hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超塑性マイクロメカニックス

本計画研究では,超塑性現象を支配する組織・構造変化をマイクロメカニックス的観点から検討し,各種材料系の超塑性現象を精密に記述する新しい理論体系を構築するとともに,新しい超塑性材料と超塑性成型・加工法開発の探求を目的としている.計画研究期間平成8年度平成10年度において,本計画研究班は以下のような研究成果を得た.1)研究代表者村上は,広範囲の組み合わせ応力条件での超塑性変形・破壊実験を行い,その観察結果を微視的ならびに巨視的観点から検討するとともに,超塑性材料の変形・損傷過程を記述する力学モデルを粘塑性構成式理諭と損傷力学理論によって定式化した.これにより実用超塑性材料Al5083合金の変形過程のシミュレーションを可能にした.2)研究分担者相沢は,超塑性成型解析に関する計算材料モデリングならびに新しい超塑性成型法開発を重点的に研究した.すなわち,改良型粒状体モデルとミクロ・マクロ応力解析による焼結鍛造・超塑性鍛造プロセス・シミュレーション法を開発するとともに,新しい超塑性成型プロセスとして,超塑性インジェクション成型法と超塑性スピニング成型法を提唱,開発した.3)研究分担者丸山は,Ti-Al-Fe合金の超塑性挙動と変形機構を解明するとともに,二相組織の超塑性変形構成式の確立を試みた.高温引張り試験の結果,10501200Kの温度範囲において最大800%の超塑性伸びを得た.また変形組織観察の結果,応力緩和機構は従来とは全く異なる応力誘起相変態であることを明らかにし,これにより新しい超塑性構成式を提案した.4)研究分担者徳田は,実用超塑性材Al5083合金の薄肉円管試験片による複合負荷超塑性変形実験を行い,その変形特性と微視的機構を検討した.すなわち超塑性変形を粘塑性構成式理論とマイクロメカニックスの立場から検討し,微細粒超塑性に対する3ステージ有限要素解析用構成式モデルを提案した.本計画研究では,超塑性現象を支配する組織・構造変化をマイクロメカニックス的観点から検討し,各種材料系の超塑性現象を精密に記述する新しい理論体系を構築するとともに,新しい超塑性材料と超塑性成型・加工法開発の探求を目的としている.計画研究期間平成8年度平成10年度において,本計画研究班は以下のような研究成果を得た.1)研究代表者村上は,広範囲の組み合わせ応力条件での超塑性変形・破壊実験を行い,その観察結果を微視的ならびに巨視的観点から検討するとともに,超塑性材料の変形・損傷過程を記述する力学モデルを粘塑性構成式理諭と損傷力学理論によって定式化した.これにより実用超塑性材料Al5083合金の変形過程のシミュレーションを可能にした.2)研究分担者相沢は,超塑性成型解析に関する計算材料モデリングならびに新しい超塑性成型法開発を重点的に研究した.すなわち,改良型粒状体モデルとミクロ・マクロ応力解析による焼結鍛造・超塑性鍛造プロセス・シミュレーション法を開発するとともに,新しい超塑性成型プロセスとして,超塑性インジェクション成型法と超塑性スピニング成型法を提唱,開発した.3)研究分担者丸山は,Ti-Al-Fe合金の超塑性挙動と変形機構を解明するとともに,二相組織の超塑性変形構成式の確立を試みた.高温引張り試験の結果,10501200Kの温度範囲において最大800%の超塑性伸びを得た.また変形組織観察の結果,応力緩和機構は従来とは全く異なる応力誘起相変態であることを明らかにし,これにより新しい超塑性構成式を提案した.4)研究分担者徳田は,実用超塑性材Al5083合金の薄肉円管試験片による複合負荷超塑性変形実験を行い,その変形特性と微視的機構を検討した.すなわち超塑性変形を粘塑性構成式理論とマイクロメカニックスの立場から検討し,微細粒超塑性に対する3ステージ有限要素解析用構成式モデルを提案した.本研究は,材料の微視的変形・損傷・破壊機構とそのモデル化,粒状体モデルによる粒界塑性力学の開発,高温変形機構と微視組織変化等の研究に関して豊富な研究実績を持つ3名の研究者の緊密な協力により,広範囲の材料系に見られる超塑性現象を統一的に記述するための理論的枠組みを構築するとともに,これによって新しい超塑性成形・加工法の可能性を拓くことを目的とする.本年度の最重要課題は,従来の現象論に代わって,超塑性変形の基本的な物理を記述する方法論を提案することであり,主な研究実績は以下のとおりである.1.研究代表者村上は,損傷力学と非弾性構成式理論に基づき,一般的負荷条件下の新しい超塑性変形構成式を開発した.2.このとき,変形機構を粒界すべりとそれ以外の機構に分離するとともに,結晶粒と空洞の成長,ならびに変形に及ぼすそれらの影響を考慮した損傷発展式と変形構成式を定式化した.3.研究分担者相澤は,これまでに開発した粒状体モデルを基礎として,粒子間相互作用を直接解析するための新しい界面弾性ポテンシャルを導入した。4.ガラス相あるいは液相の存在に伴う緩和機構を考慮し,微細結晶粒系をこのポテンシャルで結合することにより,超塑性材料をモデル化できることを示した.このモデルにより,超塑性材料のスイッチング・メカニズムならびにキャビテーション・メカニズムを考察することができる.5.研究分担者丸山は超塑性材料の高温変形機構と,加工硬化ならびに変形速度に及ぼすその影響を実験的に検討した.6.この結果,多結晶では,粒界でのひずみ連続条件を満足する必要から,粒界の存在が加工硬化を促進する.

高温では粒界すべりそれ自体がひずみに寄与するとともに,ひずみ連続条件からくる加工硬化も減少し,ひずみ速度はさらに上昇する.粒界すべりが超塑性変形速度に及ぼす影響を定量的に評価するには,これらのことを考慮するべきことを明らかにした.本研究は,材料の変形・損傷・破壊の微視的機構とその力学的モデル化の研究に関して豊富な研究実績をもつ4名の研究者の緊密な協力により、広範囲の材料系に見られる超塑性現象を統一的に記述するための力学理論を構築するとともに,これによって新しい超塑性成形・加工法の可能性を拓こうとするものであって,平成9年度は次のような研究成果を得た.1)研究代表者村上は,超塑性変形中の空洞体積率と結晶粒径を内部状態変数とする内部状態変数粘塑性構成式理論を適用し,新しい多軸有限変形超塑性構成式を精密化した.このとき空洞の成長機構を検討し,その成長が主に母相の粘塑性ひずみ速度によるものとして,空洞成長の時間依存性を合理的に表現することができた.2)研究分担者相澤は,超塑性鍛造における成形可能性を検討するための成形シミュレーターを試作するとともに,この応用として母材料の超塑性変形とポーラス材の焼結鍛造変形を同時に解析し,ミクロなポアの収縮変形を求め得ることを示した.この他,AL-Ni-Zr基材料を対象とし,元素混合粉末よりナノ粒子分散非平衡相材料を創成し,その高温特性を評価した.3)研究分担者丸山は,微量の液相を分散させたAl-Bi合金を用いて,高速超塑性における粒界及び界面液相が応力緩和過程に及ぼす影響とその機構を明らかにした.また応力緩和機構は液相による蓄積転位の消滅によって生じ,その結果キャビテーション破壊の遅延によって伸びが増長することも明らかにした.4)研究分担者徳田は,平成9年度新たに購入した複合負荷試験機を用いて,各種負荷条件における超塑性変形実験を行い,基本外的因子(温度,応力,ひずみ速度など)の影響を調べた.この結果,工業的に重要であるバルクな変形においては,応力テンソルの3つの基本不変量が極めて複雑に影響していることを明らかにするとともに,これを微視的内部構造変化の観点より検討した.本研究は、超塑性現象を支配する組織・構造変化をマイクロメカニックス的観点から検討し、各種材料系の超塑性現象を精密に記述する新しい理論的体系を構築するとともに,新しい超塑性材料と超塑性成形・加工法開発の可能性を探求しようとするものである.平成10年度は,この特定領域研究の最終年度に当たり,研究課題の実績の完結を目指して,以下のような研究成果を得た.1)研究代表者村上は,広範囲の組合せ応力条件での超塑性変形・破壊実験を行い,その観察結果を微視的ならびに巨視的観点から検討した.この結果に基づき,超塑性材料の変形・損傷過程を記述する新しい力学モデルを粘塑性構成式理論と損傷力学理論によって定式化した.2)研究分担者相澤は,これまでの超塑性現象の物理モデル・超塑性成形解析に関する研究に加えて,Al-Zn-Ni系アモルファス超塑性材料の創成,AZ9系Mg合金の高速塑性インジェクション成形法ならびにAZ91系Mg合金シート材の高速超塑性スピニング加工法の開発と実証に関する研究を行った.3)研究分担者
オンカラム方式キャピラリーガスクロマトグラフィーの応用研究

本研究はオンカラム注入方式によるキャピラリーガスクロマトグラフィーの実用化を目的としたが、その研究成果は大別して4つにまとめた。1.プレカラムの使用により多くの利便が得られた。(1)任意の細い分離用キャピラリーカラムを自由に使用できる。(2)溶媒効果を均一にする。(3)分離用カラムの折損を防ぐ。(4)分離用カラムを汚さず、残渣を含む試料液を注入してもトラブルは少ない。(5)プレカラムの洗浄は容易である。(6)プレカラムを長く、あるいは太くすることにより、試料液の大量注入が可能となり、従来のスプリット方式に比べ、1000倍の飛躍的感度上昇が得られた。(7)プレカラムの内径を太くすれば、腰のつよい注射針を針ガイドの助けを借りずに使用でき、注入操作がきわめて容易となる。(8)ステンレス製プレカラムを用いると通電迅速加熱を可能とし、分析成分のプレカラム内吸着を回避できる。2.ステンレス製キャピラリーカラム(日本クロマト工業製)は折損の恐れが全くなく、高温使用に堪え、分離能もfused silica製に比べ優劣の差はない。3.On-column Processor(日本クロマト工業製)と呼ばれるサイドプレカラム方式の試料注入装置は、いかなるGC装置にも接続が容易であり、プレカラムの通電迅速加熱も行なえ、多くの利便性を提供した。4.オンカラムキャピラリーGCにおいて、固定相が無極性で、溶液にメタノールなどの極性溶媒を用いた場合、アルカンのピークがいちじるしくゆがむことが知られていた。このゆがみはシクロヘキサンなどの適当な無極性溶媒を同時に注入することによって改善されるが、少量の水の添加によっても改善されることを新らたに見い出し、そのメカニズムを実験的に考察した。この成果は、逆相系HPLCよりの含水流出液を直接キャピラリーGCに注入する場合の貴重な基礎資料として役立つものと期待される。
癌の悪性化要因としての内皮間葉分化転換の誘導機構

腫瘍血管内皮細胞の特性として癌の悪性化を促進する腫瘍関連線維芽細胞などの間葉系細胞へ転換(EndothelialMesenchymalTransition:EndMT)する能力が高いことが挙げられる。本研究において私はEndMTの誘導機構を詳細に検討した。まず私はMS-1血管内皮細胞を用いてTGF-βによるEndMT誘導においてRhoシグナルにより活性化されるMRTFAの転写機能が重要な役割を果たすこと、そしてBMP9がTGF-βによるEndMTを促進するが、FGFが抑制することを見出した。本研究の成果により、腫瘍組織において癌細胞の増殖と悪性化を調節するさまざまなサイトカインによるシグナルがEndMTをも調節することが示唆された。骨形成因子(Bone Morphogenetic Protein)ファミリーのメンバーは血管の形成に重要な役割を果たすことが明らかとされている。またファミリーメンバーの一つであるBMP7はEndMTならびにEMTを抑制するという報告がある。しかし、近年新たに同定されたBMP9は他のメンバーとは異なるALK1受容体に結合して特異的なシグナルを細胞内に伝達することが明らかになりつつある。私はBMP9のEndMTにおける役割を明らかにするためTGF-β2によるMS-1細胞における間葉系マーカーのSmooth Muscle α-Actin(SMA)の発現上昇に対するBMP9の効果を検討したところ、BMP7とは逆にEndMTに対して促進的に機能することを見出した。腫瘍血管内皮細胞の特性として間葉系細胞(腫瘍関連線維芽細胞など)へ転換(Endothelial Mesenchymal Transition: EndMT)する能力が高いことが挙げられる。本課題において私はTGF-βによるEndMTを司る分子機構をさらに詳細に検討してきた。平成22年度は膵臓由来MS1血管内皮細胞にTGF-β2を添加するとEndMTが観察されること、そのEndMTにおいて、上皮間葉転換(EMT)において重要な役割を果たすRhoシグナルならびにRhoシグナルの下流で平滑筋細胞の分化に重要な役割を果たすMRTFAという転写因子が重要な役割を果たすことが明らかにした(Mihira, Watabe et al., 2012, JB)。また平成23年度はTGF-β2によるEndMTの誘導における骨形成因子(BMP)の関与について検討した上で、平成24年度は炎症性サイトカインによるシグナルの関与について検討した。EndMTが誘導されるがんや心疾患等の微小環境では多くの炎症性細胞が浸潤しており、血管内皮細胞も炎症性サイトカインに暴露されていることが推測される。そこで私は、MS-1血管内皮細胞を用いて炎症性サイトカインであるTNF-αがTGF-βによるEndMTにどのような影響を与えるか検討し、その分子機序の解明を試みた。これまでの研究成果としてTNF-αがTGF-βによるMS-1血管内皮細胞のEndMT誘導を亢進すること、そしてその過程においてTNF-αシグナルの下流因子であるNFκBが重要な役割を果たすことが示された。以上の結果から炎症性サイトカインシグナルがTGF-β2によるEndMTの誘導にポジティブに作用することが示唆された。今年度は本課題の成果により論文報告を果たした上に、さらなる課題の遂行も順調であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に見出したTGF-β2によるMS-1細胞のEndMTに対するBMP9の促進作用の分子機序を詳細に解明することを計画している。また、これまでの結果を個体レベルで明らかにするために遺伝子改変マウスを用いた解析を行う予定である。
高温超電導テラヘルツ波発振素子の高精密物性研究応用

高温超伝導テラヘルツ波発振素子を用いてパラメータフリーなテラヘルツ帯光吸収係数計測系を構成し、0.5THz付近のサブテラヘルツ帯での水の光吸収係数を1%以下の誤差で高精度に計測することを可能にした。試料の温度を5°C70°Cの範囲で制御できるようにし、Na2CO3水溶液を対象とし研究を行った。また、高温超伝導テラヘルツ波発振素子を液体窒素冷却で発振させることに成功し、購入したショットキーバリアダイオード検出器を使い、液体ヘリウムフリーな計測系を構築した。本研究は、単色連続テラヘルツ波光源によるイメージング技術を利用した高精度のテラヘルツ帯光吸収係数計測技術を提案し、精密物性研究へ応用することを目的とした。研究期間内に、国際会議のプロシーディングを含め論文発表19件、学会発表32件、特許出願1件を行った。論文と学会発表の内各1件は本研究課題の直接的成果であり、高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を光源として上記技術を用いて、サブテラヘルツ周波数帯での水およびエタノールの光吸収係数を高精度に測定した結果と、Na2CO3水溶液のサブテラヘルツ波吸収係数を溶解度曲線と比較した結果を報告した。学会発表の内1件では高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を窒素沸点以上の80Kまで動作させることに成功したことを報告した。17件の論文と30件の学会発表は発振素子の動作理解とイメージング応用に関係したものである。特許出願は、単色連続テラヘルツ波光源によるテラヘルツ帯光吸収係数計測技術に関するものであり、本研究課題の直接的成果である。高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を用いた光吸収計測系については、光学系、試料セルと電気信号処理系の改良によって、0.5THz付近のサブテラヘルツ帯での水の光吸収係数を有効数字2.5桁の測定精度で計測できるまでに、また、試料の温度を5°C60°Cの範囲で制御できるようになった。この計測系を用いてNa2CO3水溶液のサブテラヘルツ波吸収係数を測定し、溶解分子のイオン化、水和現象と溶解度の関係を水分子の振動吸収の観測から研究した。今後追加実験を行い研究成果を論文発表する予定である。また、高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を液体窒素冷却で発振させることに成功し、購入した室温動作の小型ショットキーバリアダイオード検出器を使い液体ヘリウムフリーな光源&検出系が可能になった(論文準備中)。小型軽量でポータブルな計測系の構築に道が開けた。本研究は、高強度の単色連続テラヘルツ波光源によるイメージング技術を利用した、高精度のテラヘルツ帯光吸収係数計測技術を提案し、精密物性研究への応用の可能性を探求することを目的としている。今年度は、国際会議のプロシーディングを含め論文発表を10件、学会発表19件を行い、また、特許出願を1件行った。論文の内1件は本研究課題の直接的成果であり、高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を用いたイメージング技術を利用して、サブテラヘルツ周波数帯での水およびエタノールの光吸収係数を高精度に測定した結果を報告している。8件の論文と学会発表19件は発振素子の動作理解に関係したものであり、今後発振素子の出力と性能を向上させていく上で有用な知見を含んでいる。特許出願は、単色連続テラヘルツ波光源によるイメージング技術を利用した、テラヘルツ帯光吸収係数計測技術に関するものであり、本研究課題の直接的成果である。高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を用いた光吸収計測システムについては、光学系、試料セルと電気信号処理系の改良によって、0.5THz付近のサブテラヘルツ帯での水の光吸収係数を有効数字2.5桁の測定精度で計測できるまでに、また、試料の温度を5°C60°Cの範囲で制御できるようになった。発振素子については、特に、素子内の温度分布の測定と計算機シミュレーションによって、発振素子の動作、特に素子内の温度不均一とその制御について理解を深めることができ、高出力化に向けた一つの明確な方向性が見えてきた。今年度終盤から本格化する予定であった物性研究応用に着手できていない。発振素子の歩留まりが現状では製作者の技量に依るところが大きく、十分な発振強度、安定度と素性の良い変調特性をもつ発振素子が得られないことが原因である。[試料温度の制御が可能になったシステムによる物性研究の本格化]:使用に耐える発振素子の作製、供給体制にこれまで以上に力を注ぎ、製作したテラヘルツ帯光吸収係数測定システムを使って物性研究を精力的に進める。水溶液中で水素結合した分子の状態や大域構造(相)と分子の集団運動の組成変化、温度変化等々の検出を試みる。その他様々な対象で測定を行い、精密物性研究への応用可能性を探求する。

[発振素子の高出力化と高性能化によるシステムの高性能化]:昨年度導入した計算機シミュレーションによって、発振素子の動作理解を深めることができたが、今後はさらにその知見をもとに高出力化と高性能化に向けたデバイスの設計を行い、今後使用可能となる共用設備のレーザー描画装置も利用し新規構造の素子の製作を行う。吸収係数の3桁の測定精度とその下の4桁目の変化を検出できる装置の開発を目指す。[液体ヘリウムフリーのシステムの構築]:高温超伝導体テラヘルツ波発振素子を使ったこの計測システムを使いやすくするため、小型かつ液体ヘリウムフリーのシステムの構築に着手する。現在テラヘルツ波検出に用いている液体ヘリウムを必要とするInSbホットエレクトロン検出器を、室温動作の小型ショットキーバリアダイオード検出器に置き換える。また、現在発振素子の冷却に用いているヘリウムフロークライオスタットに替えて、既存の小型スターリング冷凍機を利用できるか検討するとともに液体窒素冷却の可能性についても検討し、ポータブルテラヘルツ光源システムを構築する。室温動作の小型ショットキーバリアダイオード検出器(115万円程度)を購入し、現在テラヘルツ波検出に用いている液体ヘリウムを必要とするInSbホットエレクトロン検出器に置き換え、小型かつ液体ヘリウムフリーのシステムを構築する。テラヘルツ波発振素子の作製のためのミリング・蒸着用マスク(25万円程度)、結晶アニール用ガスを購入する。発振素子と検出器の冷却に必要な液体ヘリウム、液体窒素、ヘリウムガス、窒素ガスを購入する。研究代表者、研究分担者および研究に参加する大学院生が学会で成果を発表するための旅費の一部を本研究費で賄う。その他、薬品等の消耗品を購入する。本年度の未使用額154,505円(内28,400は研究分担者分)については、本年度に購入予定であった試料薬品が実験の遅れから次年度に購入することになった。また、一部を今後使用可能となる共用設備のレーザー描画装置の使用料にあてる。
細胞と同等の成分を持つ人工細胞の高機能化による生命構成の必要条件解明

本研究では人工細胞を生細胞に近づけその性質を解析することで、生命を構成するために必要な条件を明らかにするための基盤を構築することを目的とした。この試みを通し、細胞分裂面を決定するタンパク質局在波の人工細胞内における起動条件を見出した。また、生細胞と同様に多種多様の膜タンパク質を保持した人工細胞の構築を目的とした新規人工細胞融合法の開発と、ゲノムDNAを無細胞系によって機能的に転写翻訳する系の確立、ゲノムを転写する人工細胞の構築を行った。本研究で開発された手法や得られた知見は、生細胞のように振る舞う人工細胞を創成するための重要な基盤となることが期待される。生体物質群から増殖可能な細胞を再構成するためには、物質と細胞の間にある根本的なギャップを明確にし、埋めていく研究が必要である。この課題に、申請者らがごく最近開発した生細胞と同等の濃度成分を持つ人工細胞(L-MAC)をスタート物質とし、膜タンパク質やゲノムDNA、時空間制御機構などの要素を付加し、生細胞に漸近させることにより迫ることを目的としている。この研究により、精製された生体物質群から生細胞を再構築するための道筋を明らかになり、今までに知られていない生命構成の必須要件が明らかになることが期待される。本年度は、膜タンパク質を保持しないリポソーム内において、細胞から取り出した高分子混合溶液(細胞抽出液)がどのような振る舞いを示すかを、物質の動きやすさの指標である粘性値に着目し解析した。蛍光褪色回復速度解析により粘性値を算出したところ、BSAのような単成分の場合と比べ、細胞抽出液は細胞内高分子濃度付近において非常に高い粘性値を示すことが明らかとなった。この粘性値は生細胞と比較しても高く、生細胞の中に生体分子を撹拌し流動性を高めるような装置が存在することが示唆された。そこで細胞内の運動性因子が細胞内部の撹拌装置として働く可能性を検討するために、完全閉鎖系である人工細胞系にて大腸菌生細胞内で運動を行う細胞内極決定因子Minシステムの再構築を試みたところ、Minシステムの導入により人工細胞自身の運動が促進される現象が観察された。この結果から、Minシステムの動きが何らかの力を生み出していることが示唆された。物質と細胞の間にある根本的なギャップを明確にし、埋めていくことによって、生体物質群から増殖可能な細胞を再構成するために必要とされる条件を解明できる可能性がある。本研究は、申請者らがごく最近開発した生細胞と同等の濃度成分を持つ人工細胞(L-MAC)をスタート物質とし、膜タンパク質やゲノムDNA、時空間制御機構などの要素を付加し、生細胞に漸近させ、物質と細胞のギャップを明確にすることを目的としている。本年度、大腸菌の膜タンパク質群が再構築されたリポソームの形成条件を追求した。大腸菌の中には千種以上の膜タンパク質が存在するため、1つ1つ膜タンパク質を精製して導入する方法は現実的ではない。そこで、リゾチーム処理と浸透圧ショックを併用し、内膜成分からなるナノスケール小胞として膜タンパク質群を調製した。その後、凍結融解時における脂質膜の融合現象を利用し、リポソームと融合させた。ナノスケール小胞に導入したGFP融合膜タンパク質や、Rhodamine標識された脂質からなるリポソームと、内部領域の指標としてのBFPを用いたところ、大腸菌の内膜タンパク質群を保持していると判断されるリポソームを構築できた。また、当初予期していなかったことであるが、細胞内の動的因子が内部状態に与える影響を解析する過程で、平面膜では機能する動的な化学反応と物質拡散に依存した波(Minシステム)が人工細胞内ではほとんど動的な性質を示さないことを発見した。目標として掲げていた膜タンパク質群を保持したリポソームの作製まで到達した。また、想定以上の結果として、昨年からの課題であった、人工細胞内におけるMin波の出現頻度をほぼ100%とする条件を見出した。本研究では人工細胞を生細胞に近づけその性質を解析することで、生命を構成するために必要な条件を明らかにするための基盤を構築することを目的としている。この試みを通し、H27年度までにはこれまでに、細胞分裂面を決定するタンパク質の局在波であるMin波の人工細胞内創発条件を見出した。本年度は1生細胞と同様に多種多様の膜タンパク質を保持した人工細胞の構築と、2ゲノムDNAを機能的に内包する人工細胞の構築を行った。1に関しては、膜タンパク質に融合させGFP蛍光を指標に、大腸菌から抽出した細胞膜成分が人工細胞に融合したことを確認した。また、細胞膜成分を融合により獲得し、かつ細胞抽出液を含む人工細胞において、DNAにコードされたmCherryタンパク質を発現可能であることを示した。さらに、この研究の最中に、分子の漏出が少なく、非常に簡便である新規なリポソーム融合法を開発した。2に関しては、バクテリアサイズのゲノムを内包した人工細胞の創成に挑戦した。これまでに、バクテリアゲノムを試験管内で転写翻訳する系を立ち上げていたため、それを活用し、同様に人工細胞内でも転写翻訳が生じることを解析した。結果、翻訳に関しては検出閾値以下であったが、mRNAは定量でき、内包したゲノムが機能的に転写されていることは確認された。これまでの研究において、100kbpを超えるサイズのDNAは、多価カチオンや脂質膜によってマクロな構造が変化することが報告されていたが、今回4Mbpであるバクテリアにおいても同様の現象を観察することができた。

本研究では人工細胞を生細胞に近づけその性質を解析することで、生命を構成するために必要な条件を明らかにするための基盤を構築することを目的とした。この試みを通し、細胞分裂面を決定するタンパク質局在波の人工細胞内における起動条件を見出した。また、生細胞と同様に多種多様の膜タンパク質を保持した人工細胞の構築を目的とした新規人工細胞融合法の開発と、ゲノムDNAを無細胞系によって機能的に転写翻訳する系の確立、ゲノムを転写する人工細胞の構築を行った。本研究で開発された手法や得られた知見は、生細胞のように振る舞う人工細胞を創成するための重要な基盤となることが期待される。これまで、膜タンパク質を保持しないリポソーム中における濃度の異なった細胞抽出液の振る舞いは定性的な結果のみであったが、今回、粘性値という定量的な結果と結びつけることができた。また、現在までに報告がない完全閉鎖系でのMinシステム運動の再構成に成功しつつあること、その運動が細胞内に力を与えることに対する示唆を得られていることから、進行状況はおおむね順調であるといえる。導入した膜タンパク質群が機能的であることを栄養取り込みとそれに伴うタンパク質合成能を指標に解析する。また、ゲノムDNAが人工細胞内環境の物理化学的な性質に与える影響を解析する。合成生物学来年度以降、より高い高分子濃度領域においてMinシステムが生み出す力の影響を解析する。また、Minシステムだけにこだわらず、高濃度細胞抽出液を保持したリポソームに膜タンパク質の導入を行い、物質拡散に与える影響を解析する。このような試みを通し、生細胞と同等の濃度成分を内包した人工細胞が生細胞並みの物質拡散速度を示すため条件を導き、生命構成の必須要件に迫る。
複合社会システムの動的最適化とその応用

本研究では経済社会の複雑化,高度情報化の進展にともなうさまざまな課題について,動的最適化および関連する理論からの接近を行ってきた。日本経済は急激に進行する円高や海外との貿易摩擦など,複雑な問題を克服するためにより明解でルール化された手法で政治経済に当たる時期にきていることを研究者の共通認識とした。経営のグローバル化,動的な展開という視点から,時永はアジアの情報通信事情を通じて日本企業と海外との結びつきを分析し,途上国の情報通信インフラの未整備が及ぼす影響,あるいはその解決策について研究を行った。また,日本国内における企業経営,ビジネスの高度化,コンピュータ化の問題に関連して,エキスパートシステムの活用,人工知能技術の応用,あるいは株価など重要な経営データの管理システムについて研究を行い,論文および著書としてまとめた。児玉は,従来より行ってきた確率的在庫問題についての一般的な解法を開発することに成功し,これを各種の多期間モデル,複雑な単期間モデルに応用することを示している。古川は従来のデータベース理論を更に発展させ,現在の理論的なネックとなっているオブジェクト指向の概念を経済データベースの分野にも導入することを試みている。以上のように,主として企業経営,生産管理,情報管理の分野における動的手法や動的評価を実際のモデル,事例に当てはめた分析を実施することができた。
生体高分子キチンを用いた新規直接アルコール型燃料電池の創製と最適動作条件の決定

生体由来高分子を電解質とするダイレクトエタノール型燃料電池の創製を実施し、その特性について調べた。まず、セルロースに次ぐ生物生産量バイオマスである「キチン」について、ダイレクトアルコール型燃料電池の改善すべき問題「電解質のアルコール透過によるクロスオーバー」をクリアできるかどうか調べた。その結果、「キチン」はエタノールだけでなく、メタノールに対しても高いアルコール非透過性を示すことがわかった。この結果は、キチンがダイレクトアルコール型燃料電池の電解質として利用できることを示唆している。また、キチンを電解質に用いたダイレクトエタノール型バイオ燃料電池の出力特性を調べたところ、エタノール濃度が25%において出力密度が最大となることがわかった。エタノールから水素イオンが生成される反応において、理論的に水とエタノールのモル比は3:1であることを考慮すると、得られた結果はキチンを電解質としたダイレクトエタノール型バイオ燃料電池では、クロスオーバーがほとんどなく、これまで問題であったアルコール燃料の透過に伴うクロスオーバー現象を改善できると考えられる。さらに、キチンを脱アセチル化した「キトサン」においても、アルコール透過性について調べたところ、優れたアルコール非透過性を示すことがわかった。さらに、キトサンを電解質に用いたダイレクトアルコール型バイオ燃料電池を作製し、その出力特性を調べたところ、本バイオ燃料電池においても安定した出力が得られることがわかった。以上の結果から、キチンおよびキトサンはダイレクトエタノール型燃料電池においてこれまで問題とされてきた電解質の高いエタノール透過性をクリアできる新規電解質となる可能性を秘めていることがわかった。キチン・キトサン膜の成膜条件の確立およびこれらの膜におけるアルコール透過性の実験を実施し、キチン、キトサンのアルコール透過性が低いこと、これらを電解質に用いたダイレクトアルコール型燃料電池が創製可能であることがわかった。これらの結果は、当初の予定通りであり、研究は順調に進んでいる。キチンとキトサンでは、ダイレクトエタノール型バイオ燃料電池の出力密度が異なる結果も得ており、本バイオ燃料電池の出力密度が脱アセチル化量に対して強く依存する結果も得られている。キチンとキトサンの主鎖は同じであるが、側鎖がわずかに異なり、キチンを脱アセチル化するとキトサンとなる。これまでの研究から、キチンとキトサンでは出力密度が異なることが明らかになっている。これは側鎖にあるアセチル基の存在が強く関係していると考えられる。今後はキチンの脱アセチル化の割合を変化させ、脱アセチル化による含水空間の変化やアセチル基の有無による水素結合の形成状態の変化などを調べ、ダイレクトエタノール型バイオ燃料電池の出力密度が最大となる脱アセチル化度を決定する。次年度使用額が生じた理由は、実験進捗状況により、国際会議での発表が2018年度中ではなく2019年度となり、旅費が当初の予定より少なくなったことが主たる理由である。

次年度請求助成金は当初の予定どおり、研究に必要不可欠な薬品や器具などの物品費(消耗品費)、学会参加・発表旅費、研究を円滑に進めるために必要な人件費に使用し、繰り越しした助成金は、次年度(2019年5月)に成果報告を行う国際会議などの学会参加・発表旅費に充填する予定である。
一次元原子鎖制御によるシリコン・ナノアーキテクチャ

研究代表者は、V族原子であるBiがSi(100)表面において自己組織的にBiナノワイヤを形成するという現象を1997年に発見した。Biナノワイヤの直線性は完全で、表面にステップがない限りどこまでも伸びるという性質をもつ。このBiナノワイヤの成長を制御することができるようになれば、Si表面でのナノスケール・アーキテクチャに大いに利用でき、Si表面の区画化とナノ構造形成の方向へと応用が広がるはずである。また、Biナノワイヤの間隔が制御できるようになれば、例えばBiナノワイヤの電子状態を利用することにより特定の長さの分子のみをトラップすることなどが想像でき、ナノバイオサイエンスにも貢献できる。さらには、自己組織化による表面新物質創成の基礎研究にも繋がると考えられる。昨年度においては、Biナノワイヤが形成されたSi(100)表面上へのAg原子吸着過程について研究を行った。Biナノワイヤ形成を行ったSi(100)表面にAg原子を蒸着したところ、Ag原子はBiナノワイヤ上には吸着せず、Siテラスに優先的に吸着することがわかった。本年度は、Biナノワイヤが形成されたSi(100)表面上に銅フタロシアニンの蒸着を行った。Ag原子を吸着した場合とは異なり、銅フタロシアニンを蒸着した場合にはBiナノワイヤ上にもSiテラス上にも銅フタロシアニンが吸着することがわかった。さらに、この表面をアニーリングすると銅フタロシアニンが表面から脱離するが、このとき、Biナノワイヤ構造の一部を壊すことがわかった。研究代表者は、V族原子であるBiがSi(100)表面において自己組織的にナノワイヤを形成するという現象を1997年に発見した。ナノワイヤの直線性は完全で、表面にステップがない限りどこまでも伸びるという性質をもつ。このナノワイヤの成長を制御することができるようになれば、Si表面でのナノスケール・アーキテクチャに大いに利用でき、Si表面の区画化とナノ構造形成の方向へと応用が広がるはずである。また、ナノワイヤの間隔が制御できるようになれば、例えばナノワイヤの電子状態を利用することにより特定の長さの分子のみをトラップすることなどが想像でき、ナノバイオサイエンスにも貢献できる。本年度においては、ナノワイヤ上への異種原子吸着過程について調べた。Si(100)表面にBiを吸着し、ナノワイヤが形成されたことを確認してからその上にAg原子を吸着させた。その結果、Ag原子はナノワイヤ上にはあまり吸着していないことがわかった。ナノワイヤが形成されたSi(100)表面のテラスにはかなりの数の欠陥が見られるが、ナノワイヤ周辺には欠陥は見られない。このことは、Si(100)表面のテラスに吸着したAg原子はそこでトラップされるが、ナノワイヤ周辺に吸着したAg原子は容易に表面を拡散することができ、その結果ナノワイヤ周辺にはAg原子が吸着していないように観察されることを示唆している。ナノワイヤは長さが数百nm程度まで成長することがわかっているが、これは、ナノワイヤ上をBi原子が拡散しているためであると思われる。Ag原子も同じようにナノワイヤ上を拡散していることも考えられるが、まだ明らかにされていないので、次年度の研究課題の一つである。
蛋白質レベルでのターゲッティングによるグルタミン酸レセプター機能低下マウスの開発

本研究課題遂行のためまずグルタミン酸レセプター機能をin vivoで修飾する発生工学用ツールの開発・設計を行なった。なかでもグルタミン酸レセプターGluR3サブユニットの変異体であるsGluR3に着目しその修飾作用を詳細に検討した。sGluR3の遺伝子配列は土井らによりラットの内耳組織からPCR法により部分的に増幅されたが予測されるアミノ酸配列は第2細胞質ループでアミノ酸が33個欠失している以外はGluR3と同一であった。私は全長sGluR3 cDNAを作成しアフリカツメガエル卵によるcDNA発現系にまず応用し、sGluR3がレセプターとしてほとんど機能せずまた正常サブユニットと混在した場合AMPA型特異的にグルタミン酸レセプター機能を抑制することを示した。さらにサブユニット特異的抗体を用いた免疫抗体学的解析からこの抑制効果はsGluR3が正常サブユニットとヘテロオリゴマーを形成することに基づくことを示した。これらの知見はsGluR3がグルタミン酸レセプター機能低下マウス作成のツールとして有用であることを示す。これに基きsGluR3 cDNAをbeta actin promotaerの下流にサブクローニングし当該遺伝子をマウス受精卵前核に注入しトランスジェニックマウスの作成を行なった。約500個の処理卵から5匹の生存トランスジェニックマウスを得、現在グルタミン酸レセプター機能のin vivo解析目的で当該マウスの繁殖を行なっている。ここまでの成果を日本神経科学学会、日本分子生物学会で報告するとともに、結果の一部を邦文誌に発表した。総合的成果については一流英文誌に投稿中である。今後は当該マウスの学習・行動解析、シナプス機能の電気生理学的解析を行なうとともに、使用するプロモーターを適宜選択し細胞特異的に、脳内部位特異的にグルタミン酸機能の低下したマウスを作成していく予定である。
スケーリング劣化に着目したコンクリートの耐凍害性に及ぼす粗骨材品質の影響

本研究は、JIS規格値を満足しない低品質の粗骨材を含め、特にスケーリング劣化に着目して、粗骨材の品質がコンクリートの凍結融解抵抗性に及ぼす影響について検討したものである。また、コンクリートの凍害劣化を評価するための試験法についても検討し、さらに、凍害防止策の基本的対策についても考察を加えた。以下に研究成果の概要を述べる。(1)極めて低品質な粗骨材を用いたコンクリートの水中凍結融解試験による凍結融解抵抗性は、調合条件を変えても大きな改善は期待できないが、スケーリング試験による凍結融解抵抗性は、水セメント比と空気量によって改善される。これは、両者の劣化機構が異なることによると考えられる。(2)コンクリートの凍結融解抵抗性には粗骨材の細孔構造が大きく影響しており、とくに凍結水量を反映する全細孔容積との相関性が高いことが認められた。(3)コンクリートの凍結融解作用によるスケーリング劣化には、粗骨材の細孔構造のほか、最大寸法の影響もあることが確認された。(4)従来から用いられている粗骨材の品質値である密度や吸水率だけでは、コンクリートの凍結融解抵抗性を十分に予測できないケースがあり、コンクリートの凍害劣化機構に立脚した粗骨材の品質指標値や品質の評価方法を検討する必要がある。(5)コンクリートの強度と透過性を評価するための簡易的な試験を提案し、両試験による指標値は凍結融解作用による強度劣化の深さや透過性の増加を反映する試験であることが確認された。(6)コンクリートの凍害防止策としては、設計、調合、施工の各面から基本的対策を講じることが可能であることを考察した。1.各種粗骨材の収集骨材業者が示す密度、吸水率、安定性を指標として、JIS規格値を満たすものや外れるものなど、計13種類の粗骨材を収集した。2.各種粗骨材の物理試験の実施と品質分類収集した計13種類の粗骨材について密度、吸水率のほか、安定性、BS40tf破砕値、細孔構造および粗骨材自身の凍結融解抵抗性を調べ、JIS規格値をもとに品質分類を行なった。また、粗骨材の細孔径分布を指標としてコンクリートの耐凍害性を推算し、耐凍害性を3種類に区分した。これらの結果から、骨材の全細孔容積が同程度であっても平均細孔直径の大きさは異なり、骨材自身の凍結融解抵抗性は、骨材内部での水の移動性を反映する平均細孔直径と高い相関性を持つことが分かった。3.凍結融解抵抗性を確保する調合を対象としたときの粗骨材品質の影響コンクリートの凍結融解抵抗性には粗骨材の細孔構造特性が大きく関連し、凍結水量を反映する全細孔容積との相関性が高いことが分かった。また、一部実施したスケーリング試験において、密度および吸水率がJIS試験値を満足しても、スケーリング抵抗性は劣る場合があることを確認し、骨材の細孔構造の影響があると推察された。これらの結果から、コンクリートの耐凍害性を粗骨材の品質から評価するとき、従来から用いられている密度と吸水率だけでは十分に評価しきれない場合があることが分かった。1.コンクリートの調合を変化させたときのスケーリング抵抗性に及ぼす粗骨材品質の影響低品質骨材を用いたコンクリートでも、水セメント比を45%、空気量を6%とすれば、ある程度のスケーリング抵抗性は確保されることが分かった。しかし、スケーリングの発生は骨材の品質がJIS規格値を満たしても大きくなる場合と、JIS規格値を満たさなくても小さくなる場合があり、粗骨材の細孔構造特性が大きく影響することを確認した。

2.リサイクル骨材を用いたコンクリートのスケーリング抵抗性ガラスカレット、ゴミ溶融スラグおよびコンクリートガラを粗骨材として用いた場合、また、再生骨材および硫黄含浸再生骨材を用いた場合のコンクリートのスケーリング抵抗性について実験を行なった。コンクリートのスケーリング抵抗性は、ガラスカレット骨材を使用した場合では良好な抵抗性を示し、溶融スラグ骨材、コンクリートガラおよび含浸再生骨材を使用した場合では比較的良好な性状を示した。本実験においても骨材の細孔構造特性はスケーリング抵抗性に大きく関与していることを確認した。3.粗骨材の細孔構造特性に立脚したスケーリング発生機構の考察種々の実験結果をもとに、粗骨材の平均細孔直径および全細孔量とスケーリング発生程度の関係を整理し、スケーリング発生機構を粗骨材の細孔構造特性の面から考察した。1.調合を変化させたときのスケーリング抵抗性に及ぼす粗骨材品質の影響空気量を5%に統一し、水セメント比を40%、45%、55%と変化させたとき、低品質な粗骨材を用いたコンクリートは、水セメント比55%でスケーリング量は増大するが、水セメント比を45%および40%と低下させると、スケーリング量は著しく減少した。これは、コンクリートのスケーリング抵抗性を支配する要因の一つとして、骨材とセメントペースト間の界面性状が影響を及ぼすことを示唆しており、低品質な骨材を用いた場合では、セメントペーストの品質を向上させることにより、スケーリング抵抗性は改善されると考えられる。2.最大寸法を変化させたときのスケーリング抵抗性に及ぼす粗骨材品質の影響粗骨材の最大寸法が10mm、15mm、20mm、25mmと大きくなるとスケーリング量は増加し、最大寸法20mm以上で増加傾向は顕著となった。最大寸法によって、骨材下部に生じる空隙の大きさや凍結時の骨材内部に生じる未凍結水の移動圧が影響していると考えられる。骨材内部の移動圧については、骨材の吸水率が小さくても細孔径が小さければ移動圧は高くなると考えられるが、最大寸法が大きくなると、骨材内部で生じる移動圧はさらに蓄積・増大され、ある程度の最大寸法以上で圧力解放の限界に達して、骨材が膨張破壊されると考えられる。
ホスピタリティの心理的基盤についての実証的研究

ホスピタリティの心理的基盤について、調査と実験の両面から明らかにした。(1)職業上発揮されるホスピタリティの程度には日頃関わりのある相手への利他行動の頻度が影響していた。(2)ホスピタリティの基盤となっている利他性が、目の絵のような抽象的な刺激によって促進されることが、実験室とフィールドにおいて示された。(3)大規模調査データの分析から、個人レベルの互恵性が主観的健康を向上させる効果は、集団レベルの互恵性が低い場合により強いことが明らかとなった。本研究の全体構想は、観光産業において不可欠な要素となっているホスピタリティを、人間が本性として持っている利他性の一種として捉え、その心理的基盤の構造を科学的に実証することである。本年度は具体的な目標として、ホスピタリティの行動学的定義とその定量的な測定、ホスピタリティの心理的基盤の構造の解明、ホスピタリティについてのフィールド研究の3つを設定した。まずホスピタリティの行動学的定義とその定量的な測定については、ホスピタリティの定義とその測定の可能性について、代表者と分担者とのあいだで綿密な議論を行い、心の理論と利他行動を基盤としたホスピタリティ尺度の内容について検討した。またホスピタリティ尺度開発のための準備として、その基礎となるいくつかの尺度、特に対象別利他行動尺度について信頼性や妥当性、応用の可能性を検討した。次にホスピタリティの心理的基盤の構造の解明については、ホスピタリティに影響する要因のひとつとして疾患への耐性を考え、自らの感染脆弱性意識を測定する既存の尺度について日本語版を作成し、その信頼性と妥当性を検討した。また、ホスピタリティの基盤と考えられる認知特性について実験と調査の両面から検討した。ホスピタリティについてのフィールド研究については、調査地候補であるいくつかの地域を対象として、名古屋工業大学コミュニティー創成教育研究センターとの協力により、ソーシャルキャピタルなどについての基礎的な調査を実施し、資料を収集した。・職業上発揮されるホスピタリティに日常的な利他性と性格因子が及ぼす影響について明らかにするため、ホスピタリティ産業に従事している20代から50代の男女を対象として、Web調査を実施した。日本型ホスピタリティ尺度の得点を従属変数、対象別利他行動尺度とBig Five尺度の得点を独立変数とする重回帰分析を行ったところ、ホスピタリティ尺度の5因子すべてについて影響がみられたのが、家族・友人知人に対する利他行動の頻度であった。Big Fiveのうち、外交性は5因子すべてに影響していたが、他の性格因子はそれぞれ影響するホスピタリティの因子が異なっていた。・ホスピタリティの基盤となっている利他性について明らかにするための実験を行った。目の絵などの刺激が利他性を促進することが知られているが、他者への同調がその要因となっているかどうかを検証するため、目の刺激の有無がペンの選択に与える影響について調べた。また、人は他人の利益のために嘘をつくことが知られているが、どのような人が、どのような種類の嘘をつくのか実験的に検証した。さらに、経済ゲームによって測定できる社会性について遺伝と環境がどのように影響しているのか調べるため、双生児法を用いた調査を実施した。・個人のホスピタリティに及ぼす生理的な基盤として、感染に対する脆弱性や感染を忌避しようとする傾向が考えられる。まずこれを明らかにするための最初の段階として、感染脆弱意識(PVD)を測定する尺度の日本版を作成した。さらに、この尺度の得点をホスピタリティ産業への従事の有無で比較したところ、有意な差はみられなかった。・26年度に実施した、ホスピタリティと利他性との関連についての調査結果をふまえ、ホスピタリティの基盤となっている利他性について明らかにするための実験を行った。目の刺激が利他性を促進するメカニズムを解明するため、実験参加者が利他的な嘘をつけるような状況において、目の絵が嘘に及ぼす影響を調べた。また、寄付に関するフィールド実験を実施した。居酒屋に透明な募金箱を設置し、箱内の金額と目の絵の有無を操作したうえで寄付額を調べた。・ホスピタリティの個人差に及ぼす遺伝の影響を明らかにするため、双生児を対象に、2つの公共財ゲーム実験を実施した。加えてモンテカルロ・シミュレーションにより、社会的ジレンマ状況における向社会性についての調査を行った。・地域住民の5年ごと5回の大規模調査データを分析することで、個人及び集団レベルの互恵性と主観的健康との関連を検討した。・大学生を対象に、親子の情緒的結びつきと介護責任感との関連について検討を行った。倫理的意思決定とホスピタリティに関する実験の参加者が当初の予定ほど集まらず、充分なデータが得られていない。ホスピタリティ尺度の5因子すべてについて影響がみられたのが、家族・友人知人に対する利他行動の頻度であった。また、個人のホスピタリティに及ぼす生理的な基盤として、感染に対する脆弱性や感染を忌避しようとする傾向が考えられる。

感染脆弱意識(PVD)を測定する尺度の日本版を作成し、この尺度の得点をホスピタリティ産業への従事の有無で比較したところ、有意な差はみられなかった。さらに、ホスピタリティの個人差に及ぼす遺伝の影響を明らかにするため、双生児を対象に、2つの公共財ゲーム実験を実施した。・地域住民の5年ごと5回の大規模調査データを分析することで、個人及び集団レベルの互恵性と主観的健康との関連を検討した。・ホスピタリティの基盤となっている利他性について明らかにするための実験を行った。目の絵などの刺激が利他性を促進することが知られているが、他者への同調がその要因となっているかどうかを検証するため、目の刺激の有無がペンの選択に与える影響について調べた。また、寄付に関するフィールド実験を実施した。居酒屋に透明な募金箱を設置し、箱内の金額と目の絵の有無を操作したうえで寄付額を調べた。・最終年度には、倫理的意思決定とホスピタリティに関する実験を実施した。ホスピタリティの心理的基盤について、調査と実験の両面から明らかにした。(1)職業上発揮されるホスピタリティの程度には日頃関わりのある相手への利他行動の頻度が影響していた。(2)ホスピタリティの基盤となっている利他性が、目の絵のような抽象的な刺激によって促進されることが、実験室とフィールドにおいて示された。(3)大規模調査データの分析から、個人レベルの互恵性が主観的健康を向上させる効果は、集団レベルの互恵性が低い場合により強いことが明らかとなった。本年度の目標であった、幅広い年齢と職業を対象とした調査と、感染に対する耐性とホスピタリティとの関連についての調査が実施できた。実験参加者の募集方法を見直し、より効率的に実験を実施する。具体的には、謝金の増額、募集メディアの多角化といったことを考えている。比較行動学さまざまな事情により、ソーシャル・キャピタルとの関連についての調査が遅れている。今後はこの点に力を入れたい。当初はフィールド研究について具体的な調査を計画していたが、ホスピタリティを測定する尺度の開発が遅れており、対象地域についての基礎的なデータを収集するに留まった。一部の実験の参加者が予定していたほど確保できず、充分な結果が得られなかったため、募集計画を練り直したうえで次年度に再度実験を行うことにした。Web調査を調査会社に依頼したが、割引その他により、予定していた額よりも支払い金額が少なかったため。倫理的意思決定とホスピタリティとの関係についての実験参加者への謝金および共同研究者との打合せ旅費として使用する。ホスピタリティ尺度の開発と検討を急ぎたい。今年度に充分な計画を練ることができたので、速やかな実行が期待できる。また、今年度に開発した感染脆弱性意識尺度を応用し、ホスピタリティとの関連について検討する予定である。フィールド研究については基盤が整ってきたので、具体的な調査の実施を計画している。Web調査の対象人数を増やし、より妥当性のある結果を得るために使用する。今年度に購入したプリンタが予定よりも安価であったため、残額を次年度において有効活用することにした。