hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂質過酸化二次反応の制御に対するビタミンＥの作用機構

一方、生じたLOOHはさらに分解して生体に有害なアルデヒド類となるが、この脂質酸化二次反応に対してEがどのような作用を示すかは不明である。そこで、生体膜脂質モデルとしてリン脂質リポソームを用いて、リポソーム中のリン脂質ヒドロペルオキシドの分解に対するEの作用機構を検討した。リン脂質ヒドロペルオキシドは、1-パルミトイル-2-リノレオイルホスファチジルコリン(PLPC)にリポキシゲナーゼを作用させて調製したPLPCヒドロペルオキシド(PLPCOOH)を用いた。ジミリストイルPC(10mM)にPLPCOOH(0.5mM)とE(10μM)を加えて一枚膜リポソームを調製し、Fe(III)とアスコルビン酸(AsA)を添加して37°Cで反応させた。PLPCOOHの分解で生成するアルデヒドは、ジニトロフェニルヒドラゾンとしてHPLCで定量した。PLPCOOHを含むリポソームにFe(III)/AsAを作用させると、レッドクス分解を起こしてPLPCOOHは急激に減少し、ヘキサナールを生成した。EはPLPCOOHの分解速度に影響を与えなかったが、分解産物であるヘキサナールの生成を大きく抑制した。そこで、EがPLPCOOHから生ずるフリーラジカル種を捕捉して安定な付加体を形成することによってアルデヒド生成を抑制したものと予想し、EとPLPCOOH由来のフリーラジカル種との反応生成物をHPLC分析した。その結果、EはPLPCOOH由来のエポキシアルキルラジカルと付加体を形成することが確認された。以上の結果より、脂質過酸化二次反応において、EはPLPCOOHから生ずるフリーラジカルを捕捉することによってアルデヒド生成を抑制できることが明らかとなった。昨年度十分に達成できなかったビタミンEとリン脂質アルコキシルラジカルとの付加体の構造について、ミセル溶液を用いた反応系を確立することによって多量の反応生成物を分離することができ、そのために容易にNMR等で構造解析することができた。また、脂質過酸化二次反応系におけるビタミンE反応生成物解析法の確立については、HPLC分析における化合物の高感度検出が問題となった。すなわち、ビタミンEとリン脂質アルコキシルラジカルとの付加体は蛍光検出器による高感度分析が不可能であったので、UV検出器を使用して検出することとしたところ、検出感度はやや低いものの反応生成物の分析法をほぼ確立することができた。本年度は、(1)リン脂質ヒドロペルオキシドを用いた脂質過酸化二次反応評価系を確立して、ビタミンEの作用を評価することと、(2)ビタミンEとリン脂質アルコキシルラジカルとの付加体の分離と構造解析について研究を進めてきた。そのうち(1)の脂質過酸化二次反応評価系は、リン脂質リポソームを使用することによってほぼ確立することができ、ビタミンEは確かに脂質過酸化二次反応で生ずるアルデヒドを抑制できることが示された。一方、(2)のアルデヒド生成の抑制機構として、ビタミンEがリン脂質由来のフリーラジカルを捕捉して安定な付加体を形成することを確認した。しかし、付加体の詳細な構造解析については、本反応系での付加体生成量が微量であったために解析するための十分量の試料を得ることができなかった。そこで、付加体の構造確認については次年度に再度行う予定である。
牛白血病ウイルス:新たなる人獣共通感染症?

牛白血病ウイルス(BLV)はヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV)の近縁のウイルスであり、多くのウシが感染していることから、ヒトへの感染の有無が心配される。末梢血単核細胞(PBMC)からのBLV pDNAの検出を、PCR+Southern blotting(SB)またはreal-time PCRを用いて行った。一部の検体からごく僅かのBLV pDNAが検出されたが、確認実験の成績は不安定であった。閾値ギリギリの微量であることが予想し、検出感度を高めるためにウイルス感染細胞と推測されるB細胞をEBウイルス感染によって不死化させ増殖させた上でDNAを抽出し検索したところ、一名の健常人検体ではSB法でtax・env遺伝子で陽性、pol遺伝子もPCR法で陽性となった。この健常人検体より増幅されたBLV env遺伝子の配列を解析し、既知のBLV遺伝子配列と共に系統樹解析を行ったところ検体中のenv遺伝子は米国や豪州のBLVと近縁で、本邦の牛のBLVと同一グループに属した。しかし、pDNAの全域の増幅と塩基配列の決定を試みたが、増幅困難な箇所が多々みられ未だ確認に至っていない。(2)抗BLV抗体の検出BLV持続感染細胞の細胞抽出液や培養上澄液に存在するBLV蛋白や、GSTとの融合蛋白としてBLVのEnvやTaxなどのウイルス蛋白を実験室内で精製した。これらを抗原として研究対象者の血清中の抗BLV抗体の有無をWB法で調べたところ、健常人で陽性1/11(9%)・保留1/11(9%)、乳癌患者で陽性1/32(3%)・保留3/32(9%)であったが、BLV pDNA検出結果との一致は明らかではなかった。【考察】過去の報告に比し人におけるBLV抗体保有率は低く、また現段階ではこれが真の感染を示唆するものかどうかの確証は得られなかった。一検体において複数のウイルス遺伝子配列が検出されたが、検出範囲は短くpDNAが全域存在する確証は得られていない。以上の結果からBLVの人への感染はあっても比較的稀であることが推察された。牛白血病ウイルス(BLV)プロウイルスの検出BLVに感染している(BLVプロウイルスを含む末梢血リンパ球を有する)と思われる人を見出した。感染細胞はB細胞と思われた。しかし感染している細胞の割合は通常極めて低く、最も高感度の手法(PCR+Southern blottingまたはnested PCR)を用いても閾値ぎりぎりであり、一定した成績を上げることができなかった。この問題を解消するために、末梢血から採取したB細胞をEBウイルスによりtransformさせ細胞数を十分に増やした上で、BLV taxまたはenv領域をPCRで増幅したところ、両方の部位を検出しシークエンシングで確認することができた。抗BLV抗体の検出これまでBLVに対して一般に用いられてきたagar gel diffusion法はヒトにおける抗体検出法として不適当である可能性が示唆されているため、特異性に優れるWestern blot法による抗BLV抗体検出法の開発を試みた。抗原としてBLV持続感染細胞株の上清液の超遠心ペレットに含まれるBLV粒子を用いて解析したところ、BLVプロウイルスを有すると考えられる人の血清において、ウイルス特異的と推測されるバンドを12本検出した。

しかし、スクリーニングの目的に用いるには、特異性の確認と感度の向上においてまだ課題が残っている。牛白血病ウイルス(BLV)はヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV)の近縁のウイルスであり、多くのウシが感染していることから、ヒトへの感染の有無が心配される。(1)BLVのプロウイルスDNA(pDNA)の検出およびviral loadの定量同意を得た上で採取した末梢血単核細胞(PBMC)からのBLV pDNAの検出を、PCR+Southern blottingまたはreal-time PCRを用いて行った。一部の検体からごく僅かのBLV pDNAが検出されたが、確認実験では検出されたりされなかったりと成績が不安定であった。閾値ギリギリの微量であることが予想されたことから、検出感度を高めるためにウイルス感染細胞と推測されるB細胞をEBウイルス感染によって不死化させ増殖させた上で、相当数の細胞からDNAを抽出して検索したところ、一名からはコンスタントに検出できるようになった。しかしながら、pDNAの全域を増幅し塩基配列を決定しようとしたものの、増幅が困難な箇所が多々みられ、未だ確認に至っていない。以上の結果は、BLV感染者の数は極めて少ないか、もしくは感染している場合であっても感染細胞が末梢循環血中には殆ど存在しないために検出が困難であることを示唆している。(2)抗BLV抗体の検出BLV持続感染細胞の細胞抽出液や培養上澄液に存在するBLV蛋白や、GSTとの融合蛋白としてBLVのEnvやTaxなどのウイルス蛋白を実験室内で精製した。これらを抗原として研究対象者の血清中に対し抗BLV抗体の存在の有無を試みたところ、上記のBLV pDNAの一部の検出に成功した症例からWestern blottingで数本のバンドが確認された。しかしそれ以外の対象からは明らかなバンドの検出は認められず、現時点では感染既往・持続感染を含めて、極めて稀であるか現在の検出法では認めにくいものであることが示唆された。
ジェンダーの視点にもとづく現代日本農村におけるイエ継承意識の研究

山形県朝日町を事例とし、男性跡継ぎと女性跡継ぎのイエ継承意識を比較考察しながら、農村社会におけるジェンダー関係とその構造を探るという目的にそい、男性19人と女性19人から、ライフヒストリーの聞き取り調査を行った。また、僧侶・保健婦などにもインタビューした。結果は、(1)男女の跡継ぎともに、成育の過程でイエを継ぐという規範を受け入れ、町に定着している。(2)戦前生まれの跡継ぎにとって、イエを継ぐことは家業の継承を意味していたが、戦後生まれの農家の後継者は家業継承を断念し、親の扶養・家産や祖先の維持のためにイエを継いだと考えている。(3)女性跡継ぎは婿をとり、婿がイエの代表権を担い家産の管理を行っている。しかし、女性跡継ぎも、親戚付き合いなどに役割を果たし、家産の名義を共有し、イエを存続させる役割を担っている。(4)「跡継ぎは長男が望ましい」とする価値意識は、戦前生まれ/戦後生まれ/男女に引き継がれている。しかし、それは男系重視というよりは、経済的安定性を考慮するためのようである。(5)戦後生まれの男女の跡継ぎは、自分の子どもには跡継ぎを期待できないと考えている。以上の結果から、個人の意識の中ではイエ継承に関するジェンダー差はみられないが、男性がイエの代表権や経済を担っていることから、地域社会の中では女性跡継ぎの存在意義が顕在化しにくいこと、及びイエ意識が徐々に変化していることがわかった。ライフヒストリー手法によって話者の内面や成育環境を理解することで、個人が社会構造をどのように把握しているのかを知り、女性跡継ぎの役割を明らかにすることができた。
ベイズ推定を用いた身体的自己意識メカニズムの検討

本研究は、身体による自己の意識=身体的自己意識(Bodily Self-Consciousness: BSC)がどのように生起されるのかについて、偽の身体に対して自己感を生じさせる身体錯覚実験を用いて、検討を行ったものである。身体錯覚実験を用いた、これまでの研究より、BSCは3つの要素:(1)多感覚統合、(2)見た目の整合性、(3)一人称視点、によって構成されていることが明らかになったが、その生起メカニズムや3要素の関係性を示すモデルは、未だ明らかになっていなかった。そこで、本研究では、ベイズ推定を用いたシミュレーション実験と、その結果に基づいた実証実験を行うことにより、BSCを構成する3要素と、その相互作用について、モデルを構築することを目的に、実験を行うこととした。当該年度は、まず、全身錯覚におけるモデル化の流れを定式化するため、基礎となる部分のモデル化を重点的に行った。本研究では、ラバーハンド錯覚(Rubber Hand Illusion: RHI)において行われたモデル化の流れを踏襲して、検証を行うこととした。具体的には、まず、感覚因果推論の考え方を用いて、ベイズ推定によるシミュレーション実験を行い、シミュレーション結果から、BSCを構成する各要素の関係性を示す変数を得た。次に、その結果から導き出された条件を用いて、シミュレーションに基づいた実証実験として、全身錯覚実験を行った。当該年度は、基礎となる部分のモデル化を行うために、これまで行ってきた実験の結果を用いて、シミュレーション実験と、シミュレーション結果に基づく実証実験による検証を行った。この結果より、BSCの中でも特に、(1)多感覚統合とBSCの関係性を示すモデルを得ることができた。当該年度は、まず、これまで行ってきた、VR(バーチャルリアリティ)-ヘッドマウントディスプレイを用いた全身錯覚実験より、BSCの各要素についての実験結果をまとめ、個々の要素について総括した。この総括によって、ベイズ推定によるBSCのモデル化を行うための素地を整えることができたと言える。また、これらの結果を用いて、上記のようなシミュレーションと実証実験による検証を行ったため、当該年度は、最も基礎となる部分のモデル化を実施することができた。機器等の都合により、当初予定していた、(3)一人称視点とBSCの関係性を示すモデルの構築までは行うことはできなかったものの、今後、他の要素も含めた、BSC自体のモデルを構築するために必要な、モデル化の手法を確立できたという点では、大きく進展したと言える。以上の状況から、研究はおおむね順調に進展していると言える。次年度は、当該年度に行うことができなかった、(3)一人称視点とBSCの関係性を示すモデルの構築を完了させ、新たに、(2)見た目の整合性とBSCの関係性を示すモデルの構築を行うことで、BSCを構成する、残りの2要素それぞれに関するモデルを得ることを目的に、実験検証を行う予定である。適宜、機材やソフト等を追加導入し、これらの要素に関して実験検証を行う。上記のモデル化がすべて完了すれば、3要素とBSCの関係性を示すモデルをすべて得ることができるため、これらを総括することで、BSC自体のモデルが構築できると考えられる。したがって、次年度は、BSC自体をモデル化することを目的に、引き続き実験検証を行う予定である。

機器等の都合により、当初予定していた、(3)一人称視点とBSCの関係性を示すモデルの構築までは行うことはできなかったものの、今後、他の要素も含めた、BSC自体のモデルを構築するために必要な、モデル化の手法を確立できたという点では、大きく進展したと言える。以上の状況から、研究はおおむね順調に進展していると言える。次年度は、当該年度に行うことができなかった、(3)一人称視点とBSCの関係性を示すモデルの構築を完了させ、新たに、(2)見た目の整合性とBSCの関係性を示すモデルの構築を行うことで、BSCを構成する、残りの2要素それぞれに関するモデルを得ることを目的に、実験検証を行う予定である。適宜、機材やソフト等を追加導入し、これらの要素に関して実験検証を行う。上記のモデル化がすべて完了すれば、3要素とBSCの関係性を示すモデルをすべて得ることができるため、これらを総括することで、BSC自体のモデルが構築できると考えられる。したがって、次年度は、BSC自体をモデル化することを目的に、引き続き実験検証を行う予定である。
機械的な伸縮運動に依存した骨格筋細胞の発達、配向の分子機構

細胞の機械的刺激への応答の一例として、ストレッチング刺激に依存した培養細胞の再配列に着目した。筋細胞株(C2細胞)や平滑筋由来の細胞株(A10)をシリコン膜上に培養すると、通常は細胞は様々な向きで膜上に存在した。シリコン膜を伸縮させ、これらの細胞に断続的なストレッチングを施すと、細胞はストレッチングの方向に対してかなり直交して並ぶことが見いだされた。このとき細胞内のアクチン繊維もストレッチング方向に直交するように配置変えすることが観察された。伸展率20%、毎秒一回のストレッチングでは3時間以内に細胞の再配列が起こった。ストレッチングに依存した細胞の再配列はストレッチング活性化イオンチャンネル(SAC)の阻害剤であるガドリニウムおよび蛋白質合成の阻害剤によって阻害された。従って、細胞の再配列の場合にSACが刺激情報の受容に関与し、また新たな蛋白質合成も必要とされることがわかった。一方、ストレッチングに依存したアクチン繊維の配向はガドリニウムや蛋白質合成阻害剤によって大きな影響を受けなかった。ストレッチング下で培養された培養骨格筋細胞が肥大化することを既に報告したが、肥大化に伴う現象をさらに探るために、数日間ストレッチングを施され肥大過程にある培養骨格筋細胞に存在する蛋白質を電気泳動法で調べた結果、分子量約7万の蛋白質の量が有意に増加するのを観察した。この蛋白質は抗アルブミン抗体によって認識され、また2次元電気泳動法により検討した結果、アルブミンと等電点、サイズが一致することがわかった。この蛋白質の免疫学的特性と存在部位を検討した結果、筋細胞自身がアルブミンを合成、蓄積するのではなく、培養液が含む血清中のアルブミンが筋細胞に取り込まれ蓄積されることが示唆された。
成熟期社会性獲得に影響をおよぼす若年期優劣性交互関係の神経ネットワークメカニズム

幼児虐待など劣悪な低養育環境は、成人後の社会性行動に多大な影響を及ぼすことが知られている。他者への過剰な攻撃行動はその一つとして挙げられ、集団内の社会的階層性の形成を左右する。しかしながら、低養育環境が脳内ネットワーク構築メカニズムにどのように影響し、さらに過剰攻撃行動をどのように発現させているのか明らかとされていない。本研究では低養育環境ラットを用いて、幼若期の慢性的なストレス負荷が、ラット攻撃行動にどのように影響するのか内側前頭前野(mPFC: medial prefrontal cortex)を中心とした神経ネットワークの解析を試みた。本研究は、若年期の均衡した優劣性交互関係と成熟期社会性獲得の因果関係を神経ネットワークレベルから解明することを目的としている。申請者は幼弱期の養育環境が若年期の優劣性交互関係の構築に影響を及ぼすことを、社会的優位性行動テストにより見つけ出した。当該年度は、若年期の優劣性交互関係構築の変動メカニズムを明らかにするために、内側前頭前野(medial prefrontal cortex; mPFC)での生化学解析、電気生理学的解析を行った。これまでに幼弱期の社会的隔離による低養育環境下で飼育されたラットのmPFCでは、シナプス部位においてアクチン線維脱重合因子Cofilinのリン酸化が亢進し、アクチン線維の流動性が低下していることを明らかにした。また社会的隔離ラットmPFCの2/3層の興奮性神経細胞では、AMPA型グルタミン酸受容体のシナプス膜表面の提示量が減少し、シナプス応答性が低下していた。社会的隔離によるmPFC2/3層興奮性神経細胞シナプス応答性の低下、アクチン線維流動性の低下はCofilinの恒常的活性化型であるS3Aを発現させることにより回復が見られた。さらにS3AのmPFCでの特異的な発現は、社会的隔離により均衡が崩れた若年期優劣性交互関係の構築を正常化させた。今後は、本研究で得られた成果を発展させ若年期優劣性交互関係構築の変動と相関性の高いmPFC依存的な神経ネットワークを同定する予定である。さらに特定されるmPFC神経ネットワークでの神経活性操作により優劣性交互関係を制御し、成熟期社会性行動の解析を試みる。現在までに、若年期mPFCを介した優劣性交互関係構築の分子メカニズムを明らかにしてきた。申請者は、幼弱期に社会的隔離されたラットが同腹子の正常ラットに対して、過剰な攻撃性を示し、若年期の優劣性交互関係が崩れることを発見した。同ラットのmPFCでは、アクチン線維脱重合因子Cofilinが不活性化し、スパイン内部でのアクチン線維流動性が低下していることを明らかにした。またAMPA型グルタミン酸受容体を介したシナプス応答性が低下していることを明らかにした。さらに申請者は社会的隔離されたラットmPFCでのCofilin活性操作により、若年期の優劣性交互関係を正常化することを示した。これらの結果より、CofilinのmPFCでの活性変化が若年期の優劣性を決定するのに重要であることが示唆された。しかしながら、優劣性交互関係に影響を及ぼすmPFCと他脳部位間との神経ネットワークの同定は現在解析中であり、相関性の高い脳部位は得られていないため、当初の研究計画よりやや遅れている。今後は様々な優劣性行動課題を検討し、優劣性交互関係の構築に相関性の高いmPFC神経ネットワークを同定することを試みる。若年期における集団生活での遊びを通した勝ち負けの経験は、優位と劣位の立場を交互に繰り返す「優劣性交互関係」にあり、成熟期の社会性獲得に重要とされている。本研究は、若年期の均衡した優劣性交互関係と成熟期社会性獲得の機能的な因果関係を神経ネットワークレベルから解明することを目的としている。これまでに申請者は幼弱期の社会的隔離による低養育環境下で飼育されたラットが、若年期に集団内での過度な優位性行動を示すことを発見している。また社会的隔離されたラットの内側前頭前野(medial prefrontal cortex; mPFC)のシナプス部位において、アクチン線維脱重合因子Cofilinが不活性化し、アクチン線維の流動性が低下していることにより、mPFCの神経活性低下を誘導していることを明らかにしている。当該年度では、さらにmPFCのスパインの形態を観察し、社会的隔離した動物では、mushroom型のスパイン数が過剰に増加し、幼若なstubby型のスパイン数が減少していることを明らかにした。mPFCにおけるCofilinの不活性化によるアクチン流動性の低下が、過剰なスパインタイプの変化を誘導し、mPFCにおける神経活性を低下させ、若年期の優劣性のバランスを崩壊させていることを示唆した。

今後の研究の推進方策として、若年期優劣性交互関係を制御するmPFCからの神経ネットワークを同定するために、社会的隔離ラットおよび同腹子の正常ラットの社会的優位性行動解析を行い、解析後(30,60,120,240分後)に神経活動依存的遺伝子c-fosもしくはArcの免疫組織学染色を行う。社会的隔離ラット及び正常ラットを用いて、mPFCからの投射先である扁桃体、線条体、手綱核、側坐核、海馬などの神経活性部位を比較検討する。また電気生理学的解析、生化学的解析、スパイン形態学的解析によるシナプス可塑性を調べることにより、優劣性交互関係の構築変動に対して相関性の高い脳部位を抽出する。同定される神経回路での、DREADD法を用いた回路特異的な神経活性操作を行い、若年期優劣性交互関係の制御を試みる。さらに同動物を用いて成熟期での社会性行動解析を行い、若年期の優劣性交互関係と成熟期の社会性獲得の相関性を解析する予定である。分子神経内分泌学当該年度に予定していた動物数より少数の動物の購入だったため、当該繰越金が発生した。次年度は、若年期の優劣性交互関係に異常の生じたラットの成熟期社会性獲得を観察するため、飼育維持費に本研究費を使用する。また神経ネットワーク操作に必要なウィルス作成の消耗品購入を予定している。
時間変化するOD交通量の簡便推定法に関する研究

本研究は、交差点における方向別分岐交通量や単路部交通量など簡便に観測できる路側観測交通量から、比較的細かな街区単位のゾーンにおける時間変化するOD交通量を推定するモデルを提案するものである。交通渋滞・環境の改善施策を評価するため、街路ネットワークでの交通渋滞状況を再現できる動的な交通流シミュレーションモデルの開発が行われており、それらのシミュレーションのほとんどが、時間変化するOD交通量を入力情報として必要としている。しかし、特に街区レベルの細かいゾーン間のOD交通量が必要な場合には、時間変化するOD交通量を直接インタビュー調査などによって求めることは非常に困難であることから、交差点における方向別分岐交通量や単路部交通量といった比較的獲得が容易な観測量を用いて、時間変化するOD交通量をオフラインで推定するモデルを提案する。モデルは次の2つの部分から成り立っている。第1に、時間変化するOD交通量と観測交通量の関係を、利用者の経路選択率に基づいて関係づけ、OD推定に当たっての制約条件を定式化する。この際、平面的なネットワークに時間軸を追加して、リンク旅行時間の時間変化を取り扱えるようにネットワークを3次元に拡張して、経路選択確立を推定した。なお、3次元ネットワークにおけるリンク旅行時間の時間変化は、所与であると仮定している。第2に、求められた制約条件を満足するように、エントロピーを最大にするOD交通量の推定方法を検討した。特に、時間軸を集約化してより大きい時間単位でOD交通量を推定する方法、既存の日単位あるいは大きなゾーン単位でのOD交通量情報を利用した推定方法について提案を行った。最後に、本モデルを仮想ネットワークおよび首都高速道路ネットワークに適用して、モデルの有効性と今後の課題を整理した。1.既往文献の整理を行い、OD交通量推定モデルは、その推定方法により、おおむね以下の4種類に分類できることがわかった。(1)エントロピー最大化法(2)最尤推定法(3)一般化最小二乗法(4)ベイズ推論によるアプローチ2.時間内に変化しないOD交通量を推定する手法として、既に開発された方法の中から、エントロピー最大化法を利用し、(1)時空間ネットワークの概念の導入(2)利用者の経路選択行動を時空間ネットワーク上で表現し、(3)日単位や大きなゾーン単位の既存のOD情報を活用した、時間変化するOD交通量推定モデルの構築を行った。3.構築されたモデルに従い、時間単位のOD交通量を推定するプログラムの開発を行った。しかし、完成されたプログラムは、(ODペア数)×(時間帯数)個の変数を最適化するプログラムであり、かなりの計算時間を必要とする。またネットワークの規模の二乗に比例して変数の数が増加するため、現在のところ計算可能なネットワークの規模は限られてしまう。また、この最適化計算の計算方法のさらなる簡略化はかなり困難であるので、さらに大規模なネットワークについての適用を可能にするため、計算機の能力向上に期待する。また、観測交通量ならびに経路選択率に誤差がある場合の解析方法については現在検討中である。

第1に、時間変化するOD交通量と観測交通量の関係を、利用者の経路選択率に基づいて関係づけ、OD推定に当たっての制約条件を定式化する。この際、平面的なネットワークに時間軸を追加して、リンク旅行時間の時間変化を取り扱えるようにネットワークを3次元に拡張して、経路選択確率を推定した。なお、3次元ネットワークにおけるリンク旅行時間の時間変化は、所与であると仮定している。第2に、求められた制約条件を満足するように、エントロピーを最大にするOD交通量の推定方法を検討した。特に、時間軸を集約化してより大きい時間単位でOD交通量を推定する方法、既存の日単位あるいは大きなゾーン単位でのOD交通量情報を利用した推定方法について提案を行った。最後に、本モデルを仮想ネットワークおよび首都高速道路ネットワークに適用して、モデルの有効性と今後の課題を整理した。
液相リソグラフィー法を基軸とする酸化物ナノテープの革新的構造制御システムの構築

液相ナノコーティング技術とライン鋳型を利用し、サイズと材料がナノ制御れた酸化物ナノテープの作成プロセス構築を目的とした。液相ナノコーティングとして表面ゾルゲル法を用い、各種酸化物からなるナノテープの形成に成功した。テープ厚は表面ゾルゲルサイクルの回数制御により数nm精度で、またテープ幅は鋳型の鋳型ラインの高さ設定によって制御によって、サブマイクロメートルから100nm程度の範囲内での任意制御に成功した。テープの材料組成は、ゾルゲル前駆体種やコーティングシークエンスの選定によって、多様に設計できることが明らかとした。ナノスケールのテープ状酸化物構造体は、その特異な構造からバルク系酸化物材料には見られない電気、光学、化学的特徴を有している。これらの特長を生かし、酸化物ナノテープの光導波路や高感度化学センサーへの応用が行われるなど、酸化物ナノテープの作成やその応用研究が活発に行われている。酸化物ナノテープの特性は、酸化物組成や、幅・厚さといったテープサイズにも大きく影響される。従って、材料組成やサイズを簡便かつ精密に制御することは、ナノテープの特性デザインする上で、重要な技術課題である。本研究提案では、液相ナノコーティング技術と鋳型ライン構造を利用し、サイズ(幅・厚み)と材料組成のナノスケールデザインを可能とする、液相型の酸化物ナノテープ作成プロセス構築を目指す。研究初年度にあたる本年度は、「ナノテープの形成とサイズ制御」を目標とし、1.テープ厚の制御2.テープ幅の制御3.テープ単離プロセスの確立について検討を進めた。酸化物材料としては、SiO2を基本材料としてプロセスの評価に注力した。テープ厚制御は鋳型表面上の酸化物薄膜の膜厚制御によって対応した。具体的には表面ゾルゲルサイクルの回数制御によって、数nm精度で薄膜厚の調整に成功した。テープ幅は鋳型ラインパターンの高さに対応するため、鋳型のポリマーラインパターンの高さを酸素プラズマ処理によって調整し、結果としてテープ幅をサブマイクロメートルから100nm程度の範囲内での制御に成功した。テープ剥離のために、基板と鋳型ラインパターン間にポリマー犠牲層を導入し、最終的に酸素プラズマによる分解除去でテープが基板表面上に物理的に乗っているだけという状況を作り出すことができた。これを溶液に浸漬して溶液中にテープを遊離させることに成功した。研究2年目あたる本年度は、「ナノテープ材料の多角化」を目標として、昨年度ナノテープ化に成功したSiO2以外の材料について本プロセスの適用性検討に注力した。金属酸化物薄膜作製法として表面ゾルゲル法を適用し、鋳型パターン表面にTiO2, HfO2, ZrO2やTiO2/SiO2複合ナノ薄膜を作成した。薄膜上面の選択的エッチングならびに鋳型除去・基板剥離処理によってこれら材料からなるナノテープ構造の形成に成功した。これらの電子顕微鏡観察結果から、酸化物種類や複合割合によって、ナノテープの構造安定性に違いが見られた。これらの結果より、液相リソグラフィー法をつかって、サイズ・材料が多様にデザイン可能とする酸化物ナノテープ作成プロセスの確立に成功した。今後は、これらの方法論をより多角的に展開し、物性評価や金属のナノテープ化に向けた応用展開を行いたい。
人口減少と市町村合併に伴う生活圏域と生活サービス手法の再編

人口規模拡大による経済効率を求めた平成の大合併は、住民の生活という目線で見れば、必ずしも適切な手法とは言えない。合併後でも「質の高い住民生活を守る」ための「生活圏域と生活サービス手法の再編」を研究課題とし、以下の知見を得た。住民の生活サービスを守るには、公助のほか協助や自助のシステムをうまく組み合わせる必要がある。サービス圏域の見直しでは、サービスの内容に合わせた圏域の組み合わせを対応させる必要がある。これらのサービスの効率化には、ネットワークの考えを導入するのが有効である。平成の市町村合併は“(1)国への依存度が高く人口規模の小さい町村数の大幅な減少、(2)人口1020万人の中規模自治体の大幅な増加"という傾向が見られ、「過疎防衛型」と「周辺併合型」に大別できる。H.20年度は、さつま町と霧島市を対象に生活圏域、行政サービス、施設の管理という視点から合併後の変化や現状を把握した。以上のことから得られた知見を以下に示す。(1)対象地域の生活圏域を見ると、施設が豊冨な旧市町に利用やサービスを求めて行き来する人が多い。また、総合支所の窓口は規模縮小後も対応可能であり、霧島市では勤務地のある旧市町の支所で手続きなどを行えるようになった。このことから、合併後に行政圏域と生活圏域が見直されたことで、施設利用の広域化や窓口の柔軟な対応が可能になった。(2)さつま町において合併後に統廃合された行政サービスは、補助金関係がほとんどであった。施設を介してサービスが提供されるものは雇用問題などで簡単に廃止にはできない。そのため、削減しやすい補助金関係の統廃合が最初に行われたと考えられる。対象とする両自治体とも、行政サービスの整理・統合と公共施設の管理運営の見直しを行っている。施設の物理的状況や利用者数といった視点と行政サービスの提供度合の兼ね合いによって、施設の重要性が変化してくるのではないかと考える。(3)さつま町で廃止された施設は、行政が直営していた財政力の小さい旧鶴田町と旧薩摩町にあった施設である。旧両町の人口推移や財政力指数から見ると少子化の影響のため子供を対象にした保育所や幼稚園が統廃合されたと考えられる。平成21年度は、「過疎防衛型」のタイプである薩摩川内市の離島甑島と「周辺併合型」のタイプである鹿児島市の旧郡山町と旧喜入町において(1)市町村合併以降に変化しつつある行政サービス(2)現存するコミュニティ施設の現状(3)生活サービスの状況などを明らかにした。結果は以下の通りである。甑島の旧里村ではほとんどの生活サービスの広がりは、里町あるいは上甑島の範囲内で完結している。また、里町と旧川内市は合併前から地域間の交流が少なかったため、住民の生活圏も上甑島内に限定される。サービスの広がりと住民の生活圏が一致していることから、対象者が利用しやすく提供者が提供しやすい生活サービスの展開が可能になったと考えられる。旧郡山町と旧喜入町では、母都市である旧鹿児島市の制度に合わせた全市統一的な施策が行われている。しかし、必ずしも旧鹿児島市で行っていたサービスが旧町でもうまく機能するとは限らない。その要因は、位置・地勢や年齢別人口構成、交通機関、地域独特の習慣やルールが地域によって異なるためであると考えられる。今回取り上げた事例は校区を単位としてサービスが行われていた。しかし、中山間地域に位置し住宅が点在している旧町域では、住宅地が密集している旧鹿児島市に比べて一校区の範囲が広い。さらに、交通の便が悪く交通弱者が多い地域では、移動に要する負担が大きくなり、サービスの授受が困難になり兼ねない。また、旧鹿児島市に合わせた多種多様のサービスを行う仕組みが整備されても、地域内のサービス提供者又は対象者となる人口の絶対数が少ないことや、サービス提供者と対象者の割合が合わないことから、住民のニーズに対応できない場合や、サービス提供者となる住民一人当たりの負担が大きくなる場合もある。生活サービスは、今後行財政のスリム化が進み、サービスの質の維持が困難になると考えられる。しかし、教育や医療等すべての住民がサービスを授受できることが望まれる分野は、今後も行政が引き受けなければいけないサービスであり、完全に民間へ手放すことは難しいと考える。一方、生活の質を高めるために提供される交流、講習分野のサービスは、一定の知識や技術があれば供給主体の属性に関わらず提供が可能なものであり、民間への移行が比較的行い易いと思われる。ただし行政は、公的な会場や施設を提供することが求められる。サービス圏域の再構築では、「サービスを実施する市町村」、「サービスの授受・移動形態」、「サービスの内容」の3要素を同時に考慮する必要がある。サービスの効率化を目的として再構築する場合、広域化するサービス圏域の限度が、旧市町村間の圏域的な結びつきの特徴によって決まってくる。

社会的ニーズへの対応を目的として再構築する場合、維持すべき又は新しく補填すべきサービスは狭域圏のサービス圏域を持つ事例が多い。また、サービスの授受・移動形態を変更することで、提供者の移動負担の軽減や、より住民に身近な場所でのサービス授受という効果が望める再構築パターンもある。生活サービスのモデル化では、S集落を事例として、人づきあいの調査を行い、グラフにより全体構造を表すことで、グラフ理論の一環としてその側面を捉えた。地理的に閉じた一地域における人づきあいは、地理的位置関係を含めた地縁による部分が大きく、集落内でもいくつかの「まとまり」が存在し、その「まとまり」の中につきあいの多い人物の存在が見られた。調査を行なった地域は、昔から居住している人がほとんどで、ネットワークが成熟しきっていたため、抽出できたのは現状のネットワークのみであったことから、ネットワークの成長と変化について、さらに時系列で現象を追う必要がある。
繁殖率制御を目指したイノシシの性選択的捕獲技術の確立

イノシシから採取した唾液腺をガスクロマトグラフで分析したところ、オスではすべて個体で認められ、メスではほとんどの個体(6頭中5頭)で認められないピークが検出された。野外で野生個体を対象にカフェテリアテストを実施したところ、オスイノシシの唾液腺、5α-Androst-16en-3α-ol 100ppmでイノシシの誘引効果が認められた。島根県美郷町地域において2009年に有害鳥獣捕獲または狩猟で捕獲された野生イノシシの頭部(雄13頭、雌5頭)を採取。耳下腺、顎下腺等の唾液腺を採取した。顎下腺について、Flathらの改良法による水蒸気蒸溜・ペンタンエーテル抽出を行ったのち、ペンタンエーテル画分サンプルをエバポレータにより濃縮し、昇温ガスクロマトグラフで分析した(HITACHI製263-30 Gascromatograph、ジーエルサイエンス製キャピラリーカラム)。サンプル投入後約10分で雄個体からのサンプルでは顕著なピークがみられたが、雌では見られなかった個体があった。この差に関して抽出法を変え、追跡調査する予定である。大阪府柏原市で有害鳥獣捕獲により捕獲された雄1歳仔5頭と雌成獣1頭に対し、顎下腺とベイト(糠、ブナ科堅果)に対する嗜好性を調査した。仔イノシシではベイトに対する嗜好性が高かった。雌成獣は不明瞭ながら顎下腺に興味を示した。今後は野生個体を用いて、市販のフェロモンや唾液腺等への嗜好性を調査する。柏原市内の山林の林縁部にセンサーカメラを設置し、写真撮影を継続中。島根県美郷町地域において2009年に有害鳥獣捕獲または狩猟で捕獲された野生イノシシの頭部(雄13頭、雌5頭)から採取し、-80°Cで保存した顎下腺を用い、Flathらの改良法による水蒸気蒸溜・ペンタンエーテル抽出を行ったのち、ペンタンエーテル画分サンプルをエバポレータにより濃縮する方法と、ホモジナイザーによるホモジナイズの後ペンタンエーテルで抽出する方法を比較した。それぞれのサンプルは昇温ガスクロマトグラフで分析した(HITACHI製263-30 Gascromatograph、ジーエルサイエンス製キャピラリーカラム)。センサーの感度やアッティネーションの程度を変え、ピークの出方を検証した。大阪府柏原市の山林に於いて、フェロモン(5α-androst-16-en-3α-olをプロピレングリコールで100ppmに希釈したもの)とコントロールを設置し、センサーカメラを取り付け1週間観察した。カメラの動作はなかったが、フェロモン設置の周辺には多数のイノシシの足跡があった。顎下腺の水蒸気抽出物の水溶性画分を同様に用いた実験ではイノシシの反応は認められなかった。これらはイノシシの通常の交尾期である厳冬期(12月から2月)に実施したためセンサーカメラが作動せず、十分な結果が得られなかったと考えられる。現在大阪府では高い捕獲圧がかけられているため育仔に失敗する個体が多く(警戒心の薄い仔は罠にかかりやすい)、年中妊娠可能なメスがいる(通常、授乳中メスはオスを避ける)ため、これらの野外調査は現在も継続中である。大阪府柏原市の竹林に於いて、5mmの綿金剛折りロープにしみこませたフェロモン(5α-androst-16-en-3α-olをプロピレングリコールで100ppmに希釈したもの)とオス豚唾液、コントロールを設置し、センサーカメラを取り付け1週間ビデオ撮影した。2頭のイノシシが複数日にわたって撮影された。フェロモンをしみこませたロープに対しにおいをかぐ行動が観察された。地面にObsessionを撒きセンサーカメラで撮影したが、上記のロープから5mほどのところなのにタヌキとアカネズミのみ撮影され、イノシシは撮影されなかった。
揺らぎの大きな流体系界面のダイナミクス

イオン液体をはじめとする、大きな揺らぎを持つ液体の表面波のスペクトルを、動的光散乱法によって調べた。様々なイオン液体を系統的に調べることにより、その表面波にはクーロン相互作用とvan der Waals相互作用の両方が影響していることがわかった。また、イオン液体の表面波は室温付近で減衰振動から過減衰へ転移することが見出され、その転位近傍の過減衰領域では早い緩和と遅い緩和が、減衰振動領域ではバルク・シアモードの寄与が初めて観測された。さらに粘弾性液体表面波を理論的に調べ、表面張力波と弾性波モードとの間のクロスオーバーや、分散関係の詳細を明らかにした。本研究では、臨界点を持つ2液相分離系やイオン液体系をはじめとする、大きな揺らぎを持つ流体系での界面のダイナミクスを、特にイオン液体に力点をおいて研究している。具体的には、流体間の界面に生じる表面張力波(リプロン)を動的光散乱法により検出し、その分散関係、すなわち振動数及び減衰定数を波数の関数として求める。平成20年度は、単体のイオン液体のアニオン・カチオンの種類を系統的に変えることにより、そのドメイン形成能と表面張力・粘性係数との関係を調べ、ドメイン構造の安定性にvan der Waals力が重要な役割を果たしていることを明らかにした。一方、イオン液体表面に生じた電気分極の影響で表面張力に波数依存性が見いだされたとの報告が他のグループによりなされていたが、詳しい測定によりこの効果は無視できるほど小さいことがわかった。また、温度を変化させることによりイオン液体の粘性係数を系統的に変化させ、粘性による散逸が表面張力波のスペクトル形状に与える影響を調べた。その結果、(1)粘性を小さくしていくと、あるところで表面張力波は過減衰から減衰振動へとその振る舞いを変え、その境目では臨界減衰が観測されること、(2)臨界減衰よりやや過減衰側の領域では、通常の遅い緩和モードに加えて早い緩和モードが観測されること、(3)臨界減衰よりやや減衰振動側の領域では、通常の振動項に加えて、バルクシアモードによる寄与が無視できないほどの大きさになることを示した。これらはイオン液体に限らず様々な高粘性液体の表面波を調べる際に、必ず考慮しなければならない点として重要である。さらに平成21年度は、粘弾性緩和を示すようなより複雑な液体について、その表面波スペクトルを実験的および理論的に調べた。液体の粘弾性緩和時間が表面波の周期に近い場合には、表面張力波と表面弾性波とのクロスオーバーや、複数のピークの出現などの現象が見られるが、それぞれのピークの物理的な意味などは今まで必ずしも明らかではなかった。我々は、これらの複雑なスペクトルが様々なモードの和に分解できること、さらにこれらは表面局在モードおよびバルク・シアモードと解釈することができること、を理論的に示すことに成功した(日本物理学会で発表(2010年3月)、現在論文準備中)。今後はこの理論をもとに様々な揺らぎの大きな流体系界面のダイナミクスについて、解析を進めてゆく予定である。本研究では、イオン液体系などの大きな揺らぎを持つ流体系での界面のダイナミクスを、特にイオン液体に力点をおいて研究した。具体的には、流体間の界面に生じる表面張力波(リプロン)を動的光散乱法により検出し、その分散関係、すなわち振動数及び減衰定数を波数の関数として求め、物性定数との関係を調べた。さらに、その表面波スペクトルに対する理論的な検討を行った。粘弾性緩和を示すような複雑な液体においては、表面張力波と表面弾性波とのクロスオーバーや、複数のピークの出現などの現象が見られる。これらを理解するために、スペクトル関数を表面局在モードの寄与とバルク・シアモードの寄与に分解し、さらに部分分数展開を用いてスペクトル関数をピークごとに分解した。このような計算により、スペクトル関数の極以外にもピークが現れ、これがバルク・シアモードに寄与することがわかった。これらの理論的な結果を実験データの解析に適用する方法について現在検討中である。
多変数保型形式の数論:基礎の再構築

申請時の計画にあったように、我々は東京と神戸において月例セミナーを開いた.これについては各年次の報告に書いたのでここでは書かない.京都大学教理解析研究所での研究集会や夏の学校についても詳細は省略する.それぞれの集会記録をご覧下さい.代表者の織田は早田孝博(山形大学)・古関春隆(三重大学)と共同研究で、リー詳SU(2,2)の「中間の離散系列表現」について、その行列係数の明示公式を得た.またこれに加えてSp(2,R)とSU(2,2)の大きな離散系列についても行列係数のある明示公式を得た.さらに都築正男(上智大学)との共同研究で、ある種の有界対称領域の算術商のモジュラー的因子のグリーン関数を保型形式として構成した.この計画に参加した分担者たちの研究成果も簡単に紹介する伊吹山・齋藤は概均質ベクトル空間のゼータ関数の特殊値の計算において特筆すべき成果を挙げた.これは保型形式の空間の次元の明示公式に応用があるのみならず、理論的にも極めて重要な意義がある佐藤・広中のp-進球関数の研究も大いに進展した.特に目新しい点は、分岐する場合も取り扱い始めたことである.村瀬・菅野の保型的L閣敷の研究はSU(2,1)の原始的テータ関数の研究も興味深いが、直交群上のL関数の研究が大いに進展した.加震信一(京都大学)とのp-進球関数の明示公式も大きな成果である.渡部隆夫は森下昌紀(金沢大学)と「数の幾何」の非可換版と言うべき代数群のエルミート定数の研究を進めた.桂田の特異級数の研究も分岐するP-進球関数の理論と見て面白い.申請時の計画にあったように、我々は東京と神戸において月例セミナーを開いた.これについては各年次の報告に書いたのでここでは書かない.京都大学教理解析研究所での研究集会や夏の学校についても詳細は省略する.それぞれの集会記録をご覧下さい.代表者の織田は早田孝博(山形大学)・古関春隆(三重大学)と共同研究で、リー詳SU(2,2)の「中間の離散系列表現」について、その行列係数の明示公式を得た.またこれに加えてSp(2,R)とSU(2,2)の大きな離散系列についても行列係数のある明示公式を得た.さらに都築正男(上智大学)との共同研究で、ある種の有界対称領域の算術商のモジュラー的因子のグリーン関数を保型形式として構成した.この計画に参加した分担者たちの研究成果も簡単に紹介する伊吹山・齋藤は概均質ベクトル空間のゼータ関数の特殊値の計算において特筆すべき成果を挙げた.これは保型形式の空間の次元の明示公式に応用があるのみならず、理論的にも極めて重要な意義がある佐藤・広中のp-進球関数の研究も大いに進展した.特に目新しい点は、分岐する場合も取り扱い始めたことである.村瀬・菅野の保型的L閣敷の研究はSU(2,1)の原始的テータ関数の研究も興味深いが、直交群上のL関数の研究が大いに進展した.加震信一(京都大学)とのp-進球関数の明示公式も大きな成果である.渡部隆夫は森下昌紀(金沢大学)と「数の幾何」の非可換版と言うべき代数群のエルミート定数の研究を進めた.桂田の特異級数の研究も分岐するP-進球関数の理論と見て面白い.申請段階で計画した2つの集会のうち、サマースクールの方は、分担者の村瀬篤・広中由美子が組織して、「第5回整数論サマースクール:ジーゲル保型形式入門」の題で行った。参加者は百人を超えた。旅費の一部と、報告集(1997年冬、村瀬・広中が編集、簡易製本)の出版費を当科学研究補助金より支出した。もう一つの京都大学数理解析研究所での研究集会「保型形式と整数論」は分担者の菅野孝史が組織し、1998年1月26日から30日までの日程で行った。これの旅費の一部を負担した。駒場での「保型形式月例セミナー」は、代表者・織田、分担者・荒川、高瀬が組織し、土曜日の午後行った。今年度は解析的主題と代数幾何学的主題の両方に話題が散らばり、講演者もシニアーの研究者と、学振PD・大学院学生等のバランスも良かった。主催者の一人である高瀬の旅費と、講演者の旅費の一部を支出した。代表者の研究では、夏季休暇期間中の岡山・林原生物学研究所での表現論の研究集会で発表した「SU(2,2)の中間離散系列の行列係数の明示公式」(三重大学・古関春隆、学術振興会研究員・早田孝博との共同研究)などの成果が得られた。これについては結果の概要を、集会の記録に英文で掲載する予定である。分担者の研究は、伊吹山・桂田の保型形式のフーリェ係数の研究や、斎藤の概均質ベクトル空間のゼータ関数の研究などが、代表者の私見によれば著しい成果と思われる。これらも含め分担者の個別研究の詳細は修了段階で詳しく書くので、ここでは一例を挙げるにとどめる。計画段階では、信州大学の広中に補助金を分けて執行する予定であったが、補助金が現実に入金されて執行可能になったのは7月で、既にサマースクールの計画は最終段階で間に合わず、代表者の織田の下で経理を行った。当該研究課題による98年度の集会等の実施状況は次の通りである。

98年6月下旬、東京大学数理科学研究科・大講堂において、整数論のミニ集会を代表者織田が組織し行う。7月に山梨県で、分担者の橋本が組織し、「楕円の整数論」の夏の学校を行う。9月に、分担者の伊吹山と渡部の組織する集会を長野県で行う。9月半ば過ぎに、協力者の都筑正男(上智大学)が京都大学数理解析研究所で、「短期共同研究」′′Sp(2:R)とSU(2.2)上の保型形式II"を行う。99年1月始めに、p-進群の表現論のミニ集会を、織田が分担者の佐藤と広中、協力者の刈山和俊(尾道短大)・高橋哲也(大阪府立)の協力を得て、千葉県で行う。99年1月下旬に、京都大学数理解析研究所にて研究集会"保型形式とL関数"を、協力者の東京工業大学の水本信一郎が組織して行う。当課題の補助金は、これらの集会の旅費・会場費・記録印刷代の一部を補助した。個々の研究者の個別の成果の概要は次のようなものである。代表者の織田は、早田孝博(日本学術振興会PD)・古関春隆(三重大字)との共同研究である、SU(2.2)のmiddle discrete seriesの行列研究の明示公式の研究を継続し、論文を作成中である。今期の夏から秋にかけては、織田はSp(2:R)のlarge discreteseriesの行列係数の明示公式を求めるのに成功し、SU(2.2)のlarge discreteseriesの場合も、ある一点の困難を除いてほぼ完成した。分担者の荒川はヤコビ形式、半整数ジーゲル保型形式に対して定義されるKoecher-Maass級数の解析接続・関数等式・極の留数の研究に成果を得、伊吹山はTube領域のKoecher-Maass級数の関数等式の一般論をまとめた。小池はnonncompact数論的三角群上の保型形式を70年代のコード理論と保型形式の関係の研究に応用した。斎藤裕の被約既約正則概均質ベクトル空間のゼータ関数の収束の一般的証明、佐藤・広中のp-進整数環上の2次形式の表現の局所密度の明示公式、村瀬・菅野の原始テータ関数の研究、橋本のmodularQ-curveの研究、渡部の簡約代数群のエルミート定数の研究、等興味深い進展の詳細は最終報告に記す。本計画の最後の年度である.本年度実施分を中心に述べる.但し「研究発表」の項は3年を通してみる.<集会等について>99年7月に長野県において、第7回整数論サマースクールを分担者の渡部隆夫が「代数群」を主題として行った。この集会に関わる旅費のそうとうの分と、記録の印刷代を本計画より支出した.分担者の伊吹山が代表となる関連する研究計画の中で、同年9月に長野県において第二回保型形式のオータムスクールを行った.これの旅費の一部を本計画より支出した.分担者の佐藤文広が東京の日仏会館で同年10月に組織した概均質ベクトル空間のフランス側参加者の一人の旅費等を本計画より支出した.<研究成果等>代表者の織田は、早田孝博(山形大学工学部)・古関春隆(三重大学教育学部)との共同研究であるSU(2,2)のmiddle discrete seriesの行列係数の明示公式の研究を完成した.また都築正男(上智大学)と共同研究である種の有界対称領域の算術商のモジュラー埋入によって得られる代数的な因子でlogarithmicに振舞う保型的なグリーン関数の構成に成功した.これはモジュラー多様体で算術的交点理論(Arakelov,Gillet-Soule'の意味で)を展開するための第一歩と考えられる.この二つの研究はいずれもプレプリントとしてまとめ関係者に送付した段階である.分担者の成果も著しい.主題別に述べよう.ヤコビ形式と半整数重さのジーゲル保型形式:高瀬はこれのアデール群上の一般理論を展開し、荒川はこれらの保型形式のKoecher-
乳児の音声知覚と音声生成を促す心的表象に関する発達脳科学研究

本研究では、乳児がどのような音に対して短期的な心的表象を持つことができるのかを明らかにするということを目的の一つとしていた。乳児の大脳皮質における聴覚情報処理を考えた場合に、聴音に関わる領域と、聴覚情報の自動的な記憶・保持に関わる領域を分離して同定することが重要な手がかりとなる。音の列からまとまりを作るという処理に焦点を当て、静睡眠時の生後3ヶ月齢と6ヶ月齢の乳児に、音階をなす音が(1)12音ずつ連なる曲、(2)4音ずつ連なる曲、(3)ばらばらな音の連なりの3通りの曲を提示し、皮質活動を近赤外光トポグラフィーにより計測した。本年度はデータの解析を中心に行った結果、両群ともに左右両半球の聴覚野周辺ではどの曲に対しても有意な活動を示していることが明らかとなった。これに対し、3ヶ月齢群では、右半球側頭頭頂領域かばらばらな音の連なりに対して、また、6ヶ月齢群では右半球側頭頭頂領域と右半球前頭前野が4音ずつ音階をなす音の連なりに対して大きい活動を示していた。すなわち、いずれの群においても聴覚刺激に依存する、もしくは依存しない応答を示すという機能分化があることを明らかにしたものである。特に刺激音が音程の変化の時間的なスケールを変えただけのものとなっていることから、音程情報をある程度の時間幅の間で処理をするという、受容から知覚へという構造が乳児期初期から機能していることを示唆している。さらに、月齢と共に最も強く活動を示す時間幅が変わり、6ヶ月齢では複数の音の処理を反映している結果を得ており、少なくともこの月齢では、短期的な情報の保持がなされている可能性を挙げることができる。これらの結果は乳児期初期の聴覚情報処理における発達的変化を神経基盤と共に明らかにした点で重要であり、言語獲得のメカニズムを解明する研究へと展開する予定である。