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指導要領にみる日・独・英における第二次大戦後の歴史教育政策：大戦の歴史を中心に

記憶の変化から学ぶことー」(於:東京都立桜修館中等教育学校、3月15日)という形で、広く社会に研究成果を発表することができた。日本・ドイツ・英国の前期・後期中等教育段階における第二次世界大戦の歴史を伝える教育の政策方針について調査し、その継続性と変化を、政治的・社会的文脈に投影させ国際比較分析した。3カ国にみられた共通点としては、1950年60年代は、大戦はいまだ「歴史」としての扱いがない、若しくは少なく、1970年代に入り漸くその解釈が問われるようになったことがある。日本では歴史教科書問題が議論され出した1980年代から力点が置かれるようになったが、ドイツと比較すると内容の分量・詳細さからして扱いは小さい。英国はナショナル・カリキュラム導入前後に大きな変化はみられず、ナチ政権時代ドイツの内容への注目度は高かった。如上の通り調査は行えたが、本来の計画では海外調査は2度にわたり行う予定であったものを2回目の調査を断念したため、分量的には対象となる時代と地域の限定という形に止めざるを得なかった。他方、ドイツやイギリスでも、現地アーカヴィストから得た貴重なデータベース情報をもとに、帰国後も継続した情報収集を行うとともに、来年度現地調査をより効率的に行う準備の進捗をみた。特にドイツに関しては、予想していた通り、第二次大戦に関わる歴史教育文献に関するデータベース化は、日・英とは比較にならない程進んでおり、「過去の克服」政策が戦後ドイツ(西ドイツ)の国是であったことが、このことからも理解できた。ただし、現地の研究所職員にデータベース・サイトの詳細についての実際の教示がなければ活用は難しく、本年度現地調査の意義は大きかった。国内調査に関しては、計画していた以上の頻度で、教科書研究センターでの情報収集を行うことができたのみでなく、既述の通り、予定していた以外の希少原本等の閲覧の機会があり、当初想定していた問題所在の視点をより広く据えた分析ができた。歴史教育既述の通り、実行できなかった昨年度第2回海外調査の分、具体的には1960年代以降の教育政策についての調査を集中的に行う。ドイツもイギリスとは異なった意味で、教育行政は中央集権的ではなく、州ごとの政策を追う必要がある。従って、今年度は、ドイツ国内のなかでは独特の地域アイデンティティをもち特徴ある文教政策を展開してきた南部・バイエルン州の政策を調査したいと考えている。時間的な余裕があれば、地理的な隣接という利をいかして、戦後同じく占領下にあったオーストリアでの追加調査も有益かと推察している。国内調査は同様に継続して行う。当初より、初年度は日本国内での調査を主軸に考えており、上記諸機関で概ね計画通りの調査を遂行出来た。
母親の食行動と乳汁中のうま味物質の関連～初乳と成乳に焦点を当てて～

2018年度は研究計画通りに、研究対象者のリクルートと試料の回収を行った。研究対象者は予定していた50名から同意を得た。妊娠期の母体搬送となった者3名、途中で異常分娩に転じた者が1名、搾乳時に乳汁の分泌量が足りない者が1名いた。2018年度に採取できた検体を予算範囲内で提出可能な検体(妊娠後期血漿、産後1か月血漿、産後72時間以内の初乳、産後1か月ごろの成乳)を(株)SRLへ成分分析の検査に提出した。2019年度の予算にて、ディープフリーズしている残りの検体と食事調査票の分析を専門業者へ依頼し、その結果をデータとして、統計学的分析を行う。本研究のパイロット研究である16名を対象とした研究の結果について以下の学術集会にてポスター発表を行い、意見交換を行った。【国内】・第20回日本母性看護学会(2018年6月)「妊娠後期の母親の食行動と産後72時間以内の初乳中に含まれるグルタミン酸濃度の関連」・第59回日本母性衛生学会(2018年10月)「産後1カ月間の母親の食行動と成乳中に含まれるグルタミン酸濃度との関連」2018年・2019年の2年間で対象のリクルートと研究試料の回収を行う予定であったが、2018年度に全対象の50名の資料の回収を行うことができたため。平成30年度に、まずは15症例を対象に統計学的分析を行い、パイロット研究としての結果を国内外の学会にて発表する。平成3031年度に、予定する50症例のデータの収集を完了させ、パイロット研究から得られた知見も踏まえ、統計学分析を行い、学会発表を行う。【2019年度研究計画】2019年度に残りの検体と調査票を各分析会社へ提出し、データ収集を終了させる。データ収集後、初乳と成乳の成分と母親の食行動の関連についてパイロット研究から得られた知見も踏まえ、統計学分析を行い、学会発表を行う。また、論文化に向けて準備する。国内の学術集会にて発表を行う(予定:第33回日本助産学会2020年3月21・22日開催)。【2020年度研究計画】2020年度開催の国内外の学術集会にて成果を発表し、論文をまとめ投稿する。残金40円をコピー用紙などで使用する予定であったが、年度内に購入できなかったため。
新しい心臓年齢の提唱と脳心腎連関をふまえた総合的高血圧性臓器障害予防に関する研究

心エコーで計測される左室心筋重量係数による左室肥大、左室流入血流速度波形による左室拡張能はいずれも加齢による変化が存在する。本研究では高血圧、糖尿病などの生活習慣病を持たない健康な高齢者における心形態、心機能の加齢性変化を明らかにするとともに、高血圧や糖尿病などの生活習慣病が、正常な加齢性変化にどのような影響を及ぼすかを明らかにしようとした。健常者でも加齢によって左室求心性リモデリングと左室拡張能障害が進行することが明らかになった。高血圧を伴わない糖尿病では左室肥大はきたさずに、左室拡張障害が出現することが明らかになった。また、加齢により心室中隔ではS状中隔変形をきたすことが知られていることから、このS状中隔変形の程度と中隔基部の壁厚増加から算出する指標を、新しい心臓年齢として提唱し、この心臓年齢指標が動脈硬化や老化と良好な相関を示すことを明らかにした。本研究ではさらに、心エコー検査で汎用される指標ストレインやストレインレートが老化、高血圧や糖尿病などの生活習慣病で障害されることを明らかにし、心臓年齢指標として臨床応用できる可能性を明らかにした。高血圧や糖尿病などの生活習慣病が、この心臓年齢指標に及ぼす影響を曲線グラフ化して、生活習慣病が心臓の加齢速度を速めるという現象を心エコーから明らかにした。さらに、心臓の加齢現象は、心臓以外の高血圧臓器障害である慢性脳虚血性変化や腎機能障害と密接な関係を示すことを明らかにして、脳心腎連関をふまえた高血圧性臓器障害予防のための臨床検査の有用性を明らかにした。健常者および高血圧、糖尿病の患者400例を対象として、左室形態と左室機能面から評価した心臓年齢評価指標を計測し、健常者の心臓年齢標準曲線と、高血圧および糖尿病患者の間で比較を行い、高血圧・糖尿病が心臓年齢に及ぼす影響について検討した。健常者においても左室長軸方向の心機能が70歳代、80歳代から急速に低下する現象が認められ、正常な加齢による心臓機能変化曲線を明らかにし、本研究の基盤となる心臓年齢曲線を作成できた。また、高血圧と糖尿病はいずれか一方でも4050歳代の比較的若年層からすでに左室長軸方向の心機能は低下しており、左室短軸方向の心機能評価指標では決して検出できない早期の心機能低下を心臓年齢曲線から検出できることが明らかになった。さらに心臓年齢曲線における加齢現象を最も進行させる状態は、高血圧と糖尿病の両者が併存する場合であった。即ち、心臓年齢は1)高血圧・糖尿病合併患者、2)高血圧と糖尿病のいずれかを有する患者、3)健常者の順に加齢による心機能低下が高度に進行することを明らかにする指標として、日常臨床に有用であることが示された。さらに、心臓年齢指標は左室長軸方向の心機能のみでなく左室肥大から導出した心臓年齢指標からも評価可能であることを脳卒中(脳梗塞、脳出血)発症後の高血圧患者を対象として明らかにした。61例の脳卒中発症後の高血圧患者を対象として左室肥大の程度と、血管年齢指標である上腕-足首間脈波伝搬速度の関係を検討し、左室肥大と血管年齢の間には有意な相関が認められることを明らかにした。したがって左室肥大で評価される心臓年齢と脈波速度で評価される血管年齢には相関が存在することが示された。高血圧臓器障害の脳心連関を示す所見と思われ、高血圧の臓器障害予防にも臨床的意義を持つ所見と考えられた。1.生活習慣病患者での心臓年齢計測高血圧、糖尿病、高脂血症、メタボリックシンドローム患者を対象に、心臓年齢評価指標を計測し、各心血管病危険因子と心臓年齢の関係を検討することにより、心臓年齢に高血圧が最も大きく関与することを示した。また危険因子の重複が心臓年齢に及ぼす影響を検討し、心臓年齢による加齢度評価がメタボリックシンドロームの病態を実症例で反映されることを明らかにした。2.他の加齢指標との比較

(1)血管年齢との比較高血圧、糖尿病、高脂血症などの生活習慣病患者に対して、血圧・脈波計測装置を用いて上腕-足首間の脈波速度を計測し、動脈硬化度(Cardio-ankle vascular index:CAVI)、中心動脈圧およびaugmentation index (AI)を計測した。以上の血管年齢の指標を心臓年齢と比較して、心血管系の老化における心臓と血管の関連性について検討した。(2)脳虚血性変化、腎機能障害との比較脳と腎臓の加齢性変化と心臓年齢の比較を行った。脳MRIでの虚血性変化として大脳白質病変の重症度を日本脳ドック学会のガイドラインによって評価し、腎機能障害は日本腎臓学会推奨の推算糸球体濾過量から評価して、脳心腎連関を検討し、心臓年齢と脳腎臓器障害の関連性を明らかにした。3.降圧薬治療の影響の検討高血圧症例を対象としてアンジオテンシン受容体阻害薬内服群とカルシウム拮抗薬内服群に分類する。アンジオテンシン受容体阻害薬群とカルシウム拮抗薬群で心臓年齢と血管年齢などの計測を行い、両群間の違いを明らかにした。1.心臓年齢と酸化ストレス度との比較老化促進因子と心臓年齢との関係を明らかにするため、健常者と生活習慣病患者において採血を行い、酸化ストレス度(活性酸素・フリーラジカルによる酸化的傷害)と抗酸化力(活性酸素・フリーラジカル消去能)を活性酸素・フリーラジカル自動分析装置(ウイスマー研究所製)を用いて計測した。得られた結果と心臓年齢指標との関係を検討した。同時に血液サンプルから高感度CRPの測定も行い、動脈硬化と心臓年齢の関係を明らかにした。本検討より、心臓年齢と酸化ストレスマーカーの間に良好な相関を認めた。2.健常者および、高血圧などの生活習慣病患者のうち、文書によるインフォームドコンセントが得られた対象者に対して、抗加齢を目指した運動療法、食事療法、抗酸化物質投与を行い、治療効果判定を行った。また、降圧薬の種類の差が心臓年齢に及ぼす効果を調査した。心臓年齢計測には初年度に作成した心臓年齢計測装置、血管年齢計測にはCardio-Ankle Vascular Index(CAVI)を用いて行い、同時に活性酸素・フリーラジカル自動分析装置(ウイスマー研究所製)を用いて酸化ストレスマーカーを計測した。3.アンジオテンシン受容体阻害薬とカルシウム拮抗薬による抗加齢効果の比較検討高血圧症例を対象としてアンジオテンシン受容体阻害薬内服群とカルシウム拮抗薬内服群に分類し、アンジオテンシン受容体阻害薬群とカルシウム拮抗薬群で心臓年齢、血管年齢などの計測を行い、両群間の違いを検討した。
国際歯科保健としての歯科受診困難地域での進行う蝕治療体系の構築

アジアの農村など歯科受診が容易でない地域では、う蝕や進行した歯内治療を要する症例が放置され、あるいは治療可能な歯も抜去されている。本研究では、その現状をふまえた適切な歯科治療のために必要な、簡便かつ省時間、短期間での集中的な治療、しかも極めて有効な治療が可能となる歯科ケア・キュアのシステムのための調査研究と、その方法の確立、実施を目的とし、下記の結果を得た。1.モデル地区の策定と進行う蝕罹患頻度と治療必要度の調査および歯科ケア・キュアの実施。現地歯科医の設定により、バングラデシュとフィリピンの2地区をモデル地区とし、同意を得た幼稚園児あるいは小学校低学年を対象に口腔診査を行った。DMFTは0.21-0.55,dmftは1.96-3.85と乳歯のう蝕が多く、まだ永久歯のう蝕が始まる前であると考えられる結果が得られた。乳歯のう蝕の放置が原因となって、学年の進行と共に、永久歯う蝕が増えてくることから、この時期の乳歯う蝕の治療と永久歯のう蝕予防が重要であると考えられた。2.フッ素洗口による予防の計画。国情の違いなどから、バングラデシュのモデル地区では現地の実施に必要な体制が整わなかった。フィリピン地区では、休暇時などを除く限られた時間、実施されたが、洗口期間が短いため、口腔診査結果からは洗口の有無による有意差は見られなかったが、う蝕の減少の傾向があった。3.レジンインレーを充填した、LSTR3Mix-MP歯内治療(NIET)102例、う蝕治療の39例全例で、一回法ながら、臨床経過は良好であった。しかしながら、グラスアイオノマーセメントのみの充填では脱落があり再治療が必要であった。また、2年目からは窩洞形成法を工夫した。4.LSTR 3Mix-MP法の伝授。30回ほどの後援会やセミナー等で、臨床術式の伝授を行った。この結果、現地歯科医によるLSTR 3Mix-MP治療の良好な結果が示されている。以上のように、歯科受診困難地域で、LSTR 3Mix-MPが有効であることが示された。歯科受診が容易でない、アジアを中心とした地域では、予防活動を中心としており、需要の多い歯科治療としては地域としての集団的な集中治療もなされているが、一時的な治療の域を出ず、簡単なう蝕治療(CO歯の破壊の可能性もある)や残根歯等の抜去(感染根管歯など治療可能な歯も抜去されている可能性がある)を中心に行い、その後のケアーは為されていない。また、歯科医師が常駐し受診可能であっても経済的に困窮し通院時間がとれず、治療可能なう蝕歯も、即時的な解決策である抜歯が希望され、実施される事も多い現状がある。本研究では、その現状をふまえた適切な歯科治療のために必要な、簡便かつ省時間、短期間での集中的な治療、しかも極めて有効な治療が可能となる歯科ケア・キュアのシステムのための調査研究と、その方法の確立、実施を目的としている。この目的のために、今年度は、下記の成果を得た。1.モデル地区の策定と進行う蝕

罹患頻度と治療必要度の調査およびその実施フィリピン(Cavite地区の総計149人を対象)、および、バングラデシュ(主にFaridpur地区の総計518人を対象)の学童の第1大臼歯の保護を目的に、フッ素洗口による予防と、う蝕、感染根管治療のためのLSTR療法を応用したケア・キュアのプログラムを実施した。2.歯科ケア・キュアプログラムのために学術の教授と技術移転タイ(バンコク貧困地区の施療院、チェンマイ周辺、ハジャイ周辺、コンケーン周辺)での実施に向けての現地研究協力者へのLSTR療法の教授・研修を現地で行った。タイ(コンケーン周辺その他)中国、ギリシャ、ベトナム、カンボジア、インドネシナでの活動を研究協力者と検討した。アジアの農村など歯科受診が容易でない地域では、う蝕や進行した歯内治療を要する症例が放置され、あるいは治療可能な歯も抜去されている。この様な地域では治療機会の少ない治療期間の短い療法が効果的となる。本研究では、その現状をふまえた適切な歯科治療のために必要な、簡便かつ省時間、短期間での集中的な治療、しかも極めて有効な治療が可能となる歯科ケア・キュアのシステムのための調査研究と、その方法の確立、実施を目的としている。この目的のために、今年度は、下記の成果を得た。1.昨年度策定したモデル地区での評価進行う蝕罹患頻度と治療必要度の2年目調査と治療効果の1年目の評価フィリピン(Cavite地区の今年度対象103名)、および、バングラデシュ(主にFaridpur地区の今年度対象439名)の学童の第1大臼歯の保護を目的に、フッ素洗口による予防と、う蝕、感染根管治療のためのLSTR療法を応用したケア・キュアのプログラムを実施した。ケアプログラムとしてのフッ素洗口は、Cavite地区では対象学年級で今年度評価時点の3ヶ月前から現地の研究者の協力を得て実施された。Faridpur地区では実施体制の再構築を行った。キュアプログラムでは、Cavite地区では1年後として特に問題はなかったが、Faridpur地区では、1年目の評価の際にグラスアイオノマー密封群に脱落が見られ、現地では電気の安定供給に問題があったが、今年度は、LSTR療法+レジンインレーを中心として行った。2.歯科ケア・キュアプログラムのために学術の教授と技術移転タイ(チェンマイ周辺、ハジャイ周辺)での現地研究協力者へのLSTR療法の教授・研修を現地で行った。タイ(コンケーン周辺その他)、オランダ、中国、インドネシア(ジャカルタおよびジョグヤカルタ)マレーシアでの活動を研究協力者と検討した。また、ARTとの関連を検討した。アジアの農村など歯科受診が困難な地域では、歯内治療を要する症例が放置され、あるいは治療可能な歯も抜去されている。本研究では、その現状を調べ、簡便かつ省時間で極めて有効な治療としての歯科ケア・キュアのシステムのための調査研究と、その方法の確立、実施を目的とし、下記の成果を得た。1.モデル地区での3年目調査バングラデシュ(主にShibchar地区の今年度対象、5-13才,365名,DMF:0.55;dmf:1.96)、フィリピン(Alfonso地区の今年度対象,6-7才,103名,DMF=0.41;dmf:3.85)の学童の第1大臼歯の保護を目的に、フッ素洗口による予防と、う蝕、感染根管治療のためのLSTR 3Mix-MP療法1回法を応用したケア・キュアのプログラムを実施した。ケアプログラムとしてのフッ素洗口は、Alfonso Central School、Shibchar Provhati Kindergardenの対象学年級で現地の研究者の協力を得て実施された。2-3年間の経年効果は明瞭ではなかった。
創傷治癒機構における細胞間接着分子の役割に関する研究

マウス背部に切開創を作製し,経時的に組織標本を採取して,表皮細胞間接着分子であるE-カドヘリン,デスモグレイン,プラコグロビンのモノクローナル抗体を用いた免疫染色を行なった。その結果,検索した接着分子は全て,創傷作製から3日間は,接着分子の発現がみとめられなかったが,その後徐々に発現が強くなり,創傷作製から710日後には正常表皮とほぼ同様の発現を示していた。これは創傷治癒過程のなかの表皮形成が始まる時期からは,少し遅れているが,1層の表皮細胞層から多層の表皮を形成していく時期とはほぼ一致しており,標本採取時に行なったH&E染色の所見でも多層細胞からなる表皮が観察される時期と一致している。これらのことから,表皮間細胞接着分子は創傷に多層の細胞からなる成熟した表皮のシート構造を形成する段階に関与する可能性があると考えられる。
αーリン酸三カルシウム細粒を用いた徐放性抗癌剤の臨床応用に関する研究;特に徐放性Carboplatin(CBDCA)の腹膜転移の予防、治療の基礎的検討

drug carrierとして使用しているαーリン酸三カルシウム(α-TCP)細粒は東京医科歯科大学医用器材研究所無機材料部門より提供を受け検討している。(1)α-TCP細粒は粒度分布は50150μm程度であり、その50%粒子径は約90μmであるが複数のほぼ球状粒子が部分的に接合している形態を示す粒子も存在した。また粒子のポア径は約13μmで殆どのポアはオープンポアであり薬剤等の含浸には適した構造をもっていた。(2)実験的にはα-TCP細粒:200mgを呑竜ラットに腹腔内投与(i.p.)し、3日,1週間,1か月,3か月,6か月後の腹腔内及び大網の変化を肉眼的,組織学的に検討した。いず゙れの時期においても腹腔内の癒着等の所見は認められず、肉眼的には1週目よりα-TCP細粒は大網,腸間膜に埋没し始め1か月後よりα-TCP細粒の色調が薄くなり6か月後には肉眼的には消失した。組織学的には3日目にはα-TCP細粒は大網内に島状に取り込まれ個々の細粒はリンパ管内に入り停滞いたが、これは生体防御機構や癌細胞の大網への侵入経路と言われている"いわゆる"milky spotに捕捉されたものと考えられる。また炎症細胞浸潤は軽度認めたが1週間を過ぎると消退し始めた。(3)α-TCP細粒:200mgにCarbolpatin(CBDCA):4mgを無菌的に凍結乾燥法にて製作・調整し、このα-TCP-CBDCA:20mg/KgをAH130肝癌細胞移植による担癌ラットの腹腔内に投与し、腹水,血清,大網内濃度を経時的に測定し、free-CBDCAの腹腔内,静脈内投与群と比較検討した。その結果、腹水中CBDCA濃度はα-TCP-CBDCA投与群はfree-CBDCA投与群に比べ、30分以降では有意に高濃度が持続したが静注群は常に低値であった。CBDCAのAUCではα-TCP-CBDCA群:free-CBDCA:i.p.群:free-CBDCA:i.v.群は8:3:1の比であった。α-TCP-CBDCAのi.p.は、投与による腹腔内の障害もなく、またCBDCAを長く腹腔内に留めることが出来た。AH130癌性腹膜炎モデルによるα-TCP-CBDCA腹腔内投与による抗腫瘍効果の比較検討ではα-TCP-CBDCA群はcontrol群,α-TCP群,free-CBDCA(i.p.)群,free-CBDCA(i.v.)群に比べ有意に長い生存日数が得られた。以上、α-TCP-CBDCAの腹腔内投与の検討では、α-TCP細粒のmilky spotへの捕捉、CBDCAの体内動態,治療効果などの結果から、今後癌性腹膜炎の治療と防止の臨床応用にも治療効果が期待できる。

AH130癌性腹膜炎モデルによるα-TCP-CBDCA腹腔内投与による抗腫瘍効果の比較検討ではα-TCP-CBDCA群はcontrol群,α-TCP群,free-CBDCA(i.p.)群,free-CBDCA(i.v.)群に比べ有意に長い生存日数が得られた。以上、α-TCP-CBDCAの腹腔内投与の検討では、α-TCP細粒のmilky spotへの捕捉、CBDCAの体内動態,治療効果などの結果から、今後癌性腹膜炎の治療と防止の臨床応用にも治療効果が期待できる。drug caarrierとして検討しているαーリン酸三カルシウム(α-TCP)細粒は東京医科歯科大学医用器材研究所無機材料部門より製作・提供を受け検討している。(1)α-TCP細粒について電子顕微鏡にて観察する一方、レーザー回折法にて粒度分布を測定した結果では、このα-TCP細粒の粒度分布は50100μm程度の間にあり、50%粒子径は約90μmであり、電顕的にはα-TCP細粒の粒子はほぼ球形で複数の球状粒子が部分的に接合している形態を示す粒子も存在した。またこの粒子のポア径は約13μmのマイクロポアであり、殆どのポアはオープンポアであり薬剤等の含浸には適した構造をもっていた。(2)実験的にはα-TCP細粒:200mgをドンリュウラットに復腔内投与(i.p.)し、3日,1か月,3か月,6か月後の腹腔内及び大網の変化を肉眼的,組織学的に観察検討した。その結果全経過を通じ腹腔内の癒着等の所見は認められなかった。肉眼的には1週目よりα-TCP細粒は大網,腸間膜に埋没し始め、1か月後よりα-TCP細粒の色調が薄くなり、6か月後には肉眼的には消失した。組織学的には3日目にはα-TCP細粒は大網内に島状に取り込まれ、一部はリンパ管内に入った状態で大網内に停滞した。炎症細胞浸潤は軽度認められたが1週間を過ぎると消退し始めた。(3)α-TCP細粒:200mgにCarboplatin(CBDCA):4mgを無菌的に凍結乾燥法にて製作・調整した。このα-TCP-CBDCA;20mg/KgをAH130肝癌細胞移植による担癌ラットの腹腔内に投与し、腹水,血清,大網内濃度を経時的に測定し、free-CBDCAの腹腔内,静脈内投与群と比較検討した。その結果、腹水中CBDCA濃度はα-TCP-CBDCA投与群はfree-CBDCA投与群に比べ、30分以降では有意に高濃度が持続した。一方静注群は常に低値であった。CBDCAのAUCではα-TCP-CBDCA群:free-CBDCA;i.p.群:free-CBDCA;i.v.群は8:3:1の比であった。以上α-TCP-CBDCAのi.p.は投与による腹腔内の障害等もなく、またCBDCAを長く腹腔内に留めることができ、α-TCP細粒はdrug carrierとして有用であり、α-TCP-CBDCA腹腔内投与の臨床応用によっても治療効果も期待でき、さらに基礎的にラットAH130癌性腹膜炎モデルを用いて検討を進めている。drug carrierとして使用しているαーリン酸三カルシウム(α-TCP)細粒は東京医科歯科大学医用器材研究所無機材料部門より提供を受け検討をしている。(1)α-TCP細粒は粒度分布は50150μm程度であり、その50%粒子径は約90μmであるが複数のほぼ球状粒子が部分的に接合している形態を示す粒子も存在した。また粒子のポア径は約13μmで殆どのポアはオープンポアであり薬剤等の含浸には適した構造をもっていた。(2)実験的にはα-TCP細粒:200mgを呑竜ラットに腹腔内投与(i. p.)し、3日,1週間,1か月,3か月,6か月後の腹腔内及び大網の変化を肉眼的,組織学的に検討した。
環境触媒としてのセリアの多目的利用法の開発-N_2O分解を主として

昨年度の結果から、セリアに坦持したロジウム(Rh)は高い亜酸化窒素(N_2O)分解活性を持つことがわかったが、セリアの耐熱性が悪く800°C以上の焼成で急激に焼結して表面積が低下し、Rhを坦持しても低いN_2O分解活性しか示さなかった。そこで本研究ではジルコニアをセリアと複合させて耐熱性の向上を図った。ジルコニアを添加すると耐熱性は著しく向上し、特にジルコニア30モル%添加では900°C焼成でも20m^2/g以上の表面積を保った。このセリア-ジルコニア複合系にRhを坦持するとその活性はRh-セリア系の最高活性を示す600°C焼成のものと匹敵した。両者の表面上でのRh濃度を比較するとほぼ同じであった。ESCAおよびTEM分析によって、Rhは両者の内部に溶解し、表面にはごく一部しか存在しないが、この表面Rhは極めて高分散しており、原子状でセリアと相互作用しているものと推定された。このような状態のRhが高いN_2O分解活性を持つものであり、ジルコニアの添加は無添加に比べ、より高温での厳しい条件でもその最適状態のセリアを作り出すことが出来るものである。Rhの原子レベルでの高分散状態を作り出すために、Rhを各種ゼオライトに坦持した。0.1wt%までの坦持ではRhは著しいN_2O分解活性を示した。0.1wt%以下ではRhはゼオライトの空洞内に存在し、それ以上ではRh空洞に入りきれずゼオライト外表面に坦持することが認められた。したがって、Rhを活性化するには原子レベルで孤立分散化することが重要であり、セリアの作用もRhの分散化にあることが改めて明らかにされた。
レーザー冷却原子の光会合によって生成する質量選別Yb2分子の高分解能分光

本研究では,MOTを用いて,Yb原子の単一の質量同位体だけを捕捉しレーザー光会合によって質量同位体選別のYb2分子を生成し,その高分解能レーザー分光を行うのを最終目的としている.この目標を達成するためには,比較的高濃度のYb2分子を光会合で生成できるMOTの装置と,光会合レーザーシステムが必須であり,まずはその開発を行った.また,Yb2分子の電子遷移のスペクトル自体もまだごくわずかしか観測されておらず,同時に波長可変パルスレーザーと高温ノズル分子線装置を開発し,高分解能スペクトルの測定も行った.もうひとつの目標であるポテンシャルエネルギー曲線の決定については,量子化学理論計算を試行して,Yb2分子の基底状態の結合エネルギーと電子励起状態の概要が明らかになった.研究期間内に,最終的な質量同位体別の高分解能スペクトルを得るには至らなかったが,今後これまでの研究成果を継続して,Yb2分子のエネルギー状態の精密解析を完了する予定である.超高分解能スペクトルの測定と単一振動回転スペクトル線の帰属,分子定数の正確決定などが残されているが,装置の開発はほぼできているので,実現を目指してさらに研究を進める.単一質量同位体別のスペクトルを測定するのは極めて重要で,MOTでの光会合の検出がその鍵となるであろう.それぞれの分子定数が正確に求まったら質量スケーリング則を導入し,理論的な考察を行って,最終的には化学結合の機構を明らかにしたい.本研究では,MOTを用いて,Yb原子の単一の質量同位体だけを捕捉したのち,レーザー光会合によって質量同位体選別のYb2分子を生成し,その高分解能レーザー分光を行うのを最終目的としている.この目標を達成するためには,比較的高濃度のYb2分子を光会合で生成できるMOTの装置と,光会合レーザーシステムが必須であり,まずはその開発を行った.技術的には,超高真空のMOTチャンバーを製作し,その中心に安定で高出力な単一モードレーザー光と,Yb原子線を正確に交差させることが重要で,現在ほぼ完成しており,予備実験を続けている.これと同時に,Yb2分子のスペクトル探査が必要であるが,これについては,波長可変ナノ秒パルスレーザーと高温ノズルを用いた分子線の装置を開発した.Yb2分子の電子スペクトルはまだ報告されておらず,吸収帯の波長も全く未知であるが,これについても探査観測を続けている段階である.もうひとつの目標であるポテンシャルエネルギー曲線の決定については,量子化学理論計算を試行して,その概要が明らかになった.その結果を基に電子遷移の吸収帯の波長予測を行って実験の指針とするとともに,今後さらに精度の高い計算ができるかどうかの検討を進める.これらの研究探索を総合的に進めて,まずは超高分解能スペクトルの測定と単一振動回転スペクトル線の帰属,分子定数の正確決定を行う.単一質量同位体別のスペクトルを測定するのは極めて重要で,MOTでの光会合の検出がその鍵となるであろう.それぞれの分子定数が正確に求まったら質量スケーリング則を導入し,理論的な考察を行って,最終的には化学結合の機構を明らかにしたい.Yb原子の単一の質量同位体だけを捕捉するMOTの装置はほぼ完成し,充分な濃度の原子をトラップすることに成功した.現在は,これにさらに周波数を安定化させた単一モードレーザー光を加えて光会合を起こし,単一質量同位体のYb2分子を生成させる試みを行っている.まだその検出には至っていないが,複数のレーザー光の出力を増強し,周波数の安定化をさらに強化することで,改善を図っている.波長可変ナノ秒パルスレーザーと高温ノズルを用いた分子線によるYb2分子の電子スペクトルの探索については,高温で安定に動作するノズルを開発し,いくつかの波長領域でレーザー光の吸収とそれに伴うけい光発光を検出することができた.現在はスペクトル強度の増強のための改善と,広い波長領域にわたるスペクトル測定を継続して行っている.ポテンシャルエネルギー曲線の決定については,量子化学理論計算の最適な方法を模索していたが,充分な精度で計算を行うことができるようになり,これも現在進行中である.いずれも,平成28年度の研究計画に従ってほぼ順調に進んでいる.本研究では、MOTを用いて、Yb原子の単一の質量同位体だけを捕捉しレーザー光会合によって質量同位体選別のYb2分子を生成し、その高分解能レーザー分光を行うのを最終目的としている。この目標を達成するためには、比較的高濃度のYb2分子を光会合で生成できるMOTの装置と、光会合レーザーシステムが必須であり、平成29年度にその装置がほぼ完成して、Yb原子の単一の質量同位体だけの捕捉に成功した。Yb2分子の生成を目指して現在継続的に実験を行っている。これと同時に、波長可変ナノ秒パルスレーザーと高温ノズルを用いた分子線の装置を開発してYb2分子のスペクトル測定にも成功した。もうひとつの目標であるポテンシャルエネルギー曲線の決定については、量子化学理論計算を試行して、結合エネルギーと振動エネルギーの計算値を得ることができた。その結果を実験値と比較して、さらに精度の高い計算を模索している。同時に広い波長範囲にわたって高分解能スペクトルを測定し、実験データについても精度を高めていく計画である。これらの研究探索を総合的に進めて、継続的に超高分解能スペクトルの測定と単一振動回転スペクトル線の帰属、分子定数の正確決定を行う。それぞれの分子定数が正確に求まったら、換算質量を用いてすべての同位体の分子定数を予測する質量スケーリング則を導入し、理論的な考察を行って、最終的には化学結合の機構を明らかにしたい。Yb原子の単一の質量同位体だけを捕捉するMOTの装置が完成し、充分な濃度の原子をトラップすることに成功した。

現在は、これにさらに周波数を安定化させた単一モードレーザー光を加えて光会合を起こし、単一質量同位体のYb2分子を生成させる試みを行っている。まだその検出には至っていないが、さらにレーザーの周波数の安定化と出力をさらに強化することで、改善を図る計画である。波長可変ナノ秒パルスレーザーと高温ノズルを用いた分子線によるYb2分子の電子スペクトルの探索については、高温で安定に動作するノズルを開発し、いくつかの波長領域でレーザー光の吸収とそれに伴うけい光発光を検出して高分解能スペクトルを測定することができた。現在もスペクトル強度の増強のための改善と、広い波長領域にわたるスペクトル測定を継続して行っている。ポテンシャルエネルギー曲線の決定については、充分な精度で計算を行うことができるようになり、これも現在進行中である。いずれも、平成28、29年度の研究計画に従ってほぼ順調に進んでいる。本研究では,MOTを用いて,Yb原子の単一の質量同位体だけを捕捉しレーザー光会合によって質量同位体選別のYb2分子を生成し,その高分解能レーザー分光を行うのを最終目的としている.この目標を達成するためには,比較的高濃度のYb2分子を光会合で生成できるMOTの装置と,光会合レーザーシステムが必須であり,まずはその開発を行った.また,Yb2分子の電子遷移のスペクトル自体もまだごくわずかしか観測されておらず,同時に波長可変パルスレーザーと高温ノズル分子線装置を開発し,高分解能スペクトルの測定も行った.もうひとつの目標であるポテンシャルエネルギー曲線の決定については,量子化学理論計算を試行して,Yb2分子の基底状態の結合エネルギーと電子励起状態の概要が明らかになった.研究期間内に,最終的な質量同位体別の高分解能スペクトルを得るには至らなかったが,今後これまでの研究成果を継続して,Yb2分子のエネルギー状態の精密解析を完了する予定である.超高分解能スペクトルの測定と単一振動回転スペクトル線の帰属,分子定数の正確決定などが残されているが,装置の開発はほぼできているので,実現を目指してさらに研究を進める.単一質量同位体別のスペクトルを測定するのは極めて重要で,MOTでの光会合の検出がその鍵となるであろう.それぞれの分子定数が正確に求まったら質量スケーリング則を導入し,理論的な考察を行って,最終的には化学結合の機構を明らかにしたい.平成29年度の研究計画では,主に高分解能スペクトルの測定とその解析を掲げているが,現在進めているスペクトル探査を計画通り順調に進めていけば,目標は充分達成できると考えている.平成29年度は,消耗品費と旅費を計上しているが,これは継続的な測定に用いる真空部品,レーザー色素,試薬の購入に充てる.旅費については,国内の学会に参加し,研究発表と同時に研究者との情報交換を行いたい.平成30年度の研究計画では、最終的な研究の総括と、研究成果の発表を主な課題としている。旅費については、国内および国外の学会に積極艇に参加し、講演を行うとともに研究者との情報交換を行いたい。
マイクロメカニックスによる土石流の発生および流動機構の解析

土石流は固体的側面と液体的側面とを兼ね備えた力学現象であるために解析が非常に困難であり、従来有効な理論展開が充分になされていない。そこで、本研究においては、粒子レベルのモデルに基づく計算機シミュレーションの手法を用いて、マイクロメカニックスの立場から種々のアプローチを行った。解析に用いた粒状要素法は、従来の手法と異なり、剛性行列に基づいて解析を進める点に特徴がある。とくに、粒状体が固体的挙動から液体的挙動に遷移する状況は、剛性行列により特徴づけることが自然であると考えられる。ここでは、現象の定量的な評価を行うまでには至っていないが、本研究において提示したアプローチは、複雑な土石流発生・流動メカニズムの理論的背景を明らかにする思考モデルとしての役割を果たすものと考えられる。粒状体の固体的および液体的挙動を特徴づけるためには、粒子間の剛性と境界条件を組み込んだ全体剛性行列の固有値解析を行うことが有効である。本研究ではまず、従来より連続体について応用されてきた固有値解析を粒状体に適用する方法を示すとともに、新たに固有モード展開という概念を提案し、これをせん断載荷試験シミュレーションにおける変形局所化の解析に応用した。つぎに、土石流の発生メカニズムに不可欠な浸透水のモデル化の方法を示し、土石流発生の一つの重要なメカニズムとして位置づけられる解析例を示すとともに、構造特性を表すテンソルや上述の固有変形解析の応用による考察を含めて示した。固有変形解析の結果は、粒状体の液体的挙動が、粒状体の固体的挙動の一つと考えられる変形局所化とは異なった変形メカニズムに支配されているということを強く示唆するものとなっている。最後に、土石流の発生から流動に至るまでを連続的に解析することを目的として新たに開発した動的粒状要素法の斜面崩壊解析への応用を試み、有用性を確認した。土石流の発生および流動機構を理論的に解明するためには,単純な連続体モデルを用いることは不可能であると考えられる.これは,土石流が固体的側面と流体的側面を兼ね備えているからである.そこで,本研究においては,研究代表者が開発した粒状要素法に基づいく離散モデルにより理論的解析を進めている.本年度は土石流の発生機構を明らかにするために,まず,従来より用いている粒状要素法プログラムを用いた離散的な解析により,粒状体のマイクロメカニックスに関する研究を行なった.とくに,実際の材料試験においては不可能なブランチ試験(主試験において得られる様々な状態から枝分かれして載荷する試験)を行ない,粒状体の各変形段階における弾性的性質と非弾性的性質とを分離し考察した.この結果,粒状体内部において散逸されるエネルギ-と変形の不均一性の間に密接な関係のあることが分かった.つぎに,土石流の発生の際には,上述の変形の不均一性がいわゆる変形の局所化として現われると考えられ,従来用いていたプログラムに全粒子の運動の自由度に基づく全体剛性列作成ル-チン,および固有値解析ル-チンを組み込み,数種類の解析を試みた.本年度はこのプログラムに基づく解析の有効性を確かめるために,要素試験に対応した境界条件による変形局所化解析,および土石流の発生と共通の力学機構を含む地盤基礎の滑り解析を試みた.これらの解析を通して,剛性行列に基づく固有モ-ド展開という新しい概念に到達し,とくに低次の固有値に対応する固有モ-ドが滑りを支配することなどの新たな知見を得た.来年度においては以上の成果を踏まえ,具体的に土石流の解析を進める予定である。本年度は,研究代表者の提案した静的ならびに動的粒状要素法により土石流のシミュレーション解析を行うとともに,昨年度開発した固有変形解析手法を併用することにより,流動化のメカニズムの考察を行った.

まず,静的解析は,周期境界内にパッキングされた円形粒子集合体がどの斜面傾斜角度まで安定的に静止できるかを調べた.斜面と粒子の間の摩擦角は粒子間の摩擦角より大きくとり,すべりが粒子間で生じるようにした.その結果,粒子間の噛み合せにより,限界傾斜角は粒子間摩擦角より大きくなった.この解析において得られた限界傾斜角以下の斜面の場合について,上流側における急激な降雨により斜面に沿う浸透層から斜面垂直方向に動水勾配が生じた場合の解析を行った.水の影響は浮力および浸透水力として評価した結果,傾斜角に応じた水位に対して,水のない場合と異なった不均一なモードで流動がはじまることが分かった.これは流動化の発生原因の一つと理解することができよう.つぎに動的解析においては,静的解析と同様,斜面上の周期境界内の円形粒子集合体を対象とした.斜面を一定速度で傾斜させた場合,粒子集合が安定状態から遷移状態,流動状態と変化する様子を配位数の変化として捉えることができた.また,流動を開始した状態における各粒径毎の変位ベクトルは最大粒径の粒子が上向きとなることがわかった.固有変形解析をパッキング初期状態および流動開始状態について行った結果,固有値の分布は後者の場合より小さな値をもつ結果が得られた.このことは,流動化を剛性行列の固有値分布により定量化できることを示唆している.すなわち,液体の固有値は殆ど全てが零であるのに対して,安定な固体は零固有値をもたない.固体から液体に相変化する問題を本研究のように剛性行列の固有値分布として捉える手法は土石流など現象の解明に新たな知見を加えるものになると考えられる.
一時的述語と恒常的述語の焦点と主題の研究

一時的述語(Stage-level predicate)と恒常的述語(individual-level predicate)は主語の位置が異なることがDiesingやKratzerなどの研究から明らかにされてきた。しかし、主語を焦点(focus)にした場合に、その位置が変化することが本研究で明らかになった。具体的にいうと、焦点がおかれた主語は意味解釈のレベルで動詞句内に移動することが検証された。さらに、焦点のおかれない位置を主題(topie)として定義することにより、日本語の助詞(特に「は」)の分布や、英語の移動現象、ドイツ語のかきまぜ規則(scrambling)が同じ原則によって、統率されていることが明示的に示された。この研究によって、Chomskyのように統語と意味を完全に切り離して考えるより、この両者のインターフェイスをさぐることで、英語にみられる規則性や色々な言語の背後にあるパタンを有意義な形で提示できる可能性が示された。
原子炉構造材料の環境助長割れに関する共同研究

原子力発電設備の安全性確保は世界共通の重要課題であり、その中でも特に、高温高圧水環境中における環境助長割れ速度の定量評価が重要である。しかしながら、環境助長割れは関与因子の多様性よりその予測はまだ不十分と言わざるを得ない。本研究では、本研究代表者らの学術的基礎研究の成果を環境助長割れに関して豊富な実機データを有しているロシアにおける研究成果と有機的に連携されるための調査研究を行ったもので、主な成果は以下の通りである。1)腐食疲労き裂進展速度に及ぼすMnS介在物の形態について調査し、鋼中の全S量が重要なのではなく、MnSの大きさの分布が重要であることを明らかにし、高S含有量でMnS介在物粒子を小さく分布させたロシア製圧力容器材について東北大学において試験を実施し、予測通りき裂進展の加速が認められないことを検証した。2)微小欠陥の検出法について調査し、集中誘導型交流電位差法及び近接端子直流電位差法の有効性を確認し、ステンレス鋼溶接部における内面欠陥を外面より探傷する共同研究を立案し、今後実施することとした。材料はロシア構造材料中央研究所において準備し、東北大学が計測に協力することとした。3)表面被膜の経年劣化と環境助長割れの関連について調査し、接触電気抵抗法及び被膜成長に伴う起電力の測定について研究成果を交換し、中性子またはγ線照射による被膜成長起電力の変化に注目し、照射誘起応力腐食割れとの関連を明らかにした。4)VVER型原子力発電プラントにおける環境助長割れ事例に基づき、その改善策について調査し、材料、欠陥検出及びき裂進展速度評価について有力な予測手法を提案した。5)低圧蒸気タービンの凝縮部における環境助長割れに関して調査し、試験設備及び解析手法について具体案をまとめ、薄水膜条件下おける腐食の評価にケルビンプローブの有効であることを明らかにし、一部実験を行った。原子炉構造材料の高温高圧水中環境助長割れ進展特性について、支配的に関与する種々のパラメータの影響を定量的に考慮し、包括的かつ統一的な割れ進展速度予測手法を開発するため、ロシアの研究所で行われてきた環境助長割れ試験に関するデータおよびロシア型軽水炉における環境助長割れ事象のデータを収集し、これらのデータを各パラメータによって系統的に整理を進めている。また、研究交流により、新たに環境助長割れにおいて中性子照射が表面酸化皮膜の特性に支配的な役割を果たすという、重要な知見が得られた。これは平成10年度以降のき裂進展モデルおよびシミュレーションコードの開発ならびに電流密度減衰曲線の研究を進める上で、考慮しなければならない重要な問題である。そこで、環境助長割れにおいて支配的な役割を果たす表面酸化皮膜に及ぼす放射線照射効果について、早急に世界的な研究状況を調査し、その後その解明に必要な実験を計画する予定である。その他、ロシアからのデータ提供により、ステンレス鋼クラッドのない圧力容器においてはベルトライン近傍に孔食の発生が多いことが明らかとなり、孔食からの割れ発生についての検討が重要課題として挙げられた。日露両規格材による試験の実施については、ロシアから一部、試験材料の提供を受け、中核となる試験条件下において高温高圧水中き裂進展試験を実施し、現在データの解析を進めている。さらに、高温高圧水中の試験手法の共通化に関しては、平成10年度にロシアの研究者が訪日、短期滞在し、実際に共同で実験を進めながら討議を重ね、具体的に共通化を実施することとなっている。ロシアにおけるVVER型原子力発電プラントにおける割れ事例に基づき、昨年度に立案した応力腐食割れ試験を実施した。対象鋼種はこれまでの国産圧力容器用鋼に加えて、ロシアにおいて試作されたMnSの形態を制御した圧力容器用鋼について、沸騰水型及び加圧水型原子炉一次冷却水模擬環境中において試験を実施した。

その結果、き裂進展加速の支配因子のひとつと考えられているき裂先端のSイオン濃度が鋼中のS量及びMnSの分布形態によって著しく異なり、高S含有量でも小さいMnSとして分布していれば加速は大きくなく、極めて局所的なSイオン濃度が重要である事が明らかになった。また、マイクロサンプリング手法の応用として、き裂先端の洗浄効果を世界に先駆けて初めて見出し、その結果としてSイオンに加えてき裂先端のpHが重要であることを見出した。また、1998年10月には、これまでの共同研究成果の発表会を仙台において開催した。ロシアにおけるVVER型原子力発電プラントにおける割れ事例に基づき、東北大学で立案した応力腐食割れ試験を実施した。対象鋼種は国産圧力容器用鋼、ロシアにおいて試作されたMnSの形態を制御した圧力容器用鋼である。環境条件は沸騰水型及び加圧水型原子炉一次冷却水模擬環境中である。き裂進展試験の最中に、試験片背面より挿入された細管を用いたマイクロサンプリングが実施された。得られたき裂先端のSイオン濃度は、鋼中のS量及びMnSの分布形態によって著しく異なり、高S含有量でも小さいMnS粒子として分布していれば、Sイオンの濃縮は大きくなく加速も大きくない。またMnSの中心にSiO_2が核として存在する場合には、Sの効果は認められておらず、粒子寸法に加えてSiの存在もき裂進展を抑制する可能性が示された。このことは極めて局所的なSイオン濃度がき裂進展に重要であることを示している。一方、加圧水型原子炉一次冷却水中においては、き裂先端へのアニオン種の濃縮は認められなかった。本成果の応用のひとつとして、ロシアの実プラントにおけるリガメントクラックの評価に適用を試みた。さらに環境助長割れの定量評価のための非破壊評価法について調査し、今後電位差法を炉内構造物のTi安定化SUS321相当材の配管に適用することとし、深さ0.5、1.2mmの欠陥を導入したモデル配管溶接部及び板材を作成し、検出可能性を明らかにした。さらに、これまでの成果を取りまとめ今後の課題を整理し、軽水炉型発電プラントの圧力壁部材や炉内構造物の健全性評価システムの指針を得た。
精液gamma-GTPの酵素学的検討

当教室では、精液中には腎由来の膜結合型gamma-glutamyltransferase(GGT)(分子量84kDa)とは分子量・アミノ酸組成が異なる所謂精液GGT(分子量250kDa)が高活性で存在することを確認しているが(Biochim.BiopHys.Acta.1077,259-264,1991)、触媒反応のメカニスムは未知のままであった。今年度は文部省科学研究費補助金の援助を受けて精液GGTと腎GGTを酵素反応速度論的に比較解析した。その結果、精液GGTのアミノ基転移反応のメカニスムは、腎GGTと同様にPingPongBiBi機構であることが明らかになった。又、donorのKm値は両酵素間でほぼ等しかったものの、acceptorのKm値は精液GGTでは腎GGTより約2倍大きい値を得た。更に、acceptorによる基質阻害の程度は精液GGTの方が腎GGTよりやや強い傾向が伺われた。これらの結果より、精液GGTと腎GGTは反応速度論の観点からも異なる酵素であるという結論を得た(投稿中)。一方、至適pH、acceptorの基質特異性、及び2価カチオン等の酵素反応に及ぼす影響については両酵素間に差異は認められなかった。更に、精液GGTの構造決定の為に、2つのsubunitのN-末端のアミノ酸配列を分析した。そのうち、精液GGTのheavysubunitである150kDaのN-末端のアミノ酸配列は"AKGFYITK・LLILGI"であり、既報の腎GGTのheavysubunitのアミノ酸配列"LKKKLVVLGLLAVVL"とは全く異なる結果であった。精液GGTはこの点でも腎GGTとは異なる蛋白であり、しかも他に同じアミノ酸配列をもった蛋白が検索されないことから、未知蛋白である可能性は極めて高いと考えられた。以上の結果を基に本研究テーマを更に発展させ、精液GGTが腎GGTと異なる酵素蛋白であることを最終的に明らかにするために、精液GGTのcDNAクローニング実験を開始している。
『古事類苑』の共有と近代古典学の解析のための基礎的研究

まず、『古事類苑』という膨大な編纂物をビュアーの豊富な青空文庫形式に搭載可能なファイル様式に整え改め、スマホやタブレットなどで『古事類苑』が読めるようになることを目指す。その意義は大きく、論文と多量の引用文とが組み合わされた形の、西洋型百科全書の方法も採り入れたハイブリッドな構成が採られる『古事類苑』の構造の特色を生かして、通読される辞典をめざすものである。その上で、本研究の試みは、前近代における紙世界での知識獲得と読書の体験を恢復せしめる電子デバイスコンテンツに位置づけて、その内容を精密に分析可能にするために、地名・暦日、引用書等の観点で分析可能な読書コンテンツの実現をめざすものである。
衝撃負荷による構造物の動的圧壊に関する研究

1.円管の軸圧縮座屈挙動兵庫県南部地震において見られた高架道路鋼管支柱の座屈破損の原因を究明するために、実構造と同材質、同寸法比(縮尺1/501/60)のモデル実験により検討を行った。実験は実構造と同寸法比のもののみならず半径/肉厚比(R/t)が20120の広い範囲について行った。その結果以下の事が明らかとなった。(1) R/tの値の範囲により生じる座屈モードが異なる。提灯座屈といわれる軸対称座屈はR/tが25100の範囲において生じ易い。これはR/tが50程度を境界とし、それ以下では軸対称座屈、それ以上で非軸対称座屈とする従来の説と異なることに注目される。事実地震被害のあった鋼管支柱の多くはR/t=60近傍であったが軸対称座屈を生じた。(2)座屈応力はR/tの増加とともに減少する傾向がみられる。これはTimoshenkoによる弾性座屈の式と同傾向ではあるが、応力のレベルも減少の程度も弾性式とは大いにことなる。実験によるR/t=60近傍の座屈応力の値はσ_<CR>=250350MPaであった。2.地震縦揺れによる座屈発生の可能性次に、上記の実験結果により明らかとなった座屈応力σ_<CR>が、はたして兵庫県南部地震の際の縦揺れにより生じ得たかどうかを検討した。鋼管支柱を弾性体、上部構造を質点とする「ばね・質点モデル」により系全体を近似し、これに地震の際に観測された地震波と等しい速度、振幅を持つ入力波(ただし速度の立ち上がり時間は種々変化させる)を仮定して応答解析を行った。その結果以下のことが判明した。(1)立ち上がり時間が0.01秒以内の速度波形であった場合、管の軸応力は250MPa以上となり得る。(2)こうした短い立ち上がり時間の波形は、たとえ生じていたとしても30Hz程度のローパスフィルタのかかった地震計では記録されない。(3)このことから縦揺れにより軸対称座屈が生じた可能性は否定し得ない。(1)円管の軸対称塑性座屈過程の解明塑性大変形を計算できる有限要素法数値計算により幾つかの条件で円管の軸対称崩壊過程のシミュレーションを行うとともに、一方でアルミ円管を用いた衝撃座屈実験を行い数値計算と比較することにより数値計算が崩壊過程をよくシミュレートすることを確認した。次にこのブログラムを用いて、種々の条件を変えた円管の軸対称崩壊過程のパラメトリックスタディを行い、座屈時のピーク荷重、崩壊時の平均荷重、エネルギ吸収能など円管をエネルギ吸収材として用いる際有用な力学的特性値を円管の材料特性、幾何学的寸法比、衝撃条件などの広い範囲に亘り明らかにした。(2)阪神大震災における道路鋼管支柱の破損原因の解明阪神大震災の土木構造物の被害の中で道路鋼管支柱が軸対称座屈した例が幾つかみられた。この原因については、幾つかの見解が出され議論されているところであるが、土木技術者の間では縦揺れよりむしろ横揺れにより生じたとする見解が大勢を占めている。その理由は縦揺れ加速度により生じる軸応力は降伏応力に達しないからというものである。