hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
立位保持に上肢の支持を必要とする片マヒ患者を対象にした立位バランス測定装置の開発

健常高齢者と片マヒ患者を対象に、開発した手すり付き重心動揺計を用いて足圧中心動揺と手すりにかかる力を測定した。Berg Balance Scale(BBS)も実施した。測定条件は手すり+両脚立位の開眼(A)と閉眼(B)、手すり無し両脚立位の開眼(C)と閉眼(D)、手すり+同側の片脚立位(E)、手すり+反対側の片脚立位(F)を各2回、30秒間とした。両群ともA,B条件が最も安定していた。E,F条件では患者の動揺が健常者より有意に大きかった。手すりへの力に関しては、患者ではF条件に最も下方向にかかっており、対照群よりも優位に大きかった。患者のE条件でBBSが悪い人ほど手すりにかけた力が大きかった。平成28年度には上肢の支持も可能としながら立位バランスを評価する新たな評価装置を開発した。健常若年者を対象として、手すりが設置された床反力計を用いて足圧中心動揺と手すりにかかる力の測定を行い、方法および項目の妥当性を検討した。不安定な立位条件では、手すりにかかる水平方向の力は大きくなると仮定した。被験者は男女15名とした。足圧中心動揺の測定は手すりを設置した床反力計を用い、手すりにかかる力の測定には手すり3分力測定システムを用いた。測定条件は両脚、片脚立位の2条件と開眼、閉眼の2条件をかけ合わせた4条件とした。足圧中心動揺の総軌跡長は、開眼時、閉眼時ともに両脚立位時よりも片脚立位時の方が有意に大きかった。各条件を比較すると、閉眼・片脚立位時が最も大きく、開眼・両脚立位時が最も小さく、両者間に有意差が認められた。手すりにかかる3方向の力に対する水平方向の力の占める割合については、開眼時、閉眼時ともに両脚立位よりも片脚立位の方が有意に大きかった。また、開眼・両脚立位時よりも閉眼・片脚立位時の方が有意に大きく、閉眼・両脚立位時よりも開眼・片脚立位時の方が有意に大きかった。足圧中心動揺の総軌跡長は、片脚立位時の方が大きかった。これは、片脚立位時の方が支持基底面が小さく、安定性が低下するためと考える。また、各条件を比較した際に閉眼・片脚立位時が最も大きく、開眼・両脚立位時が最も小さかった。閉眼・片脚立位では支持基底面が小さく、さらに視覚的情報が遮断されたことにより安定性が低下したと考える。手すりにかかる3方向の力に対する水平方向の力の占める割合については、足圧中心動揺の総軌跡長が増加する条件で大きくなった。これは、立位姿勢が不安定になるほど上肢の支持によって不安定性を代償しようとするためと考える。以上より、仮説は支持されたため、測定方法および測定項目は妥当であると考えられる。初年度に手すりが設置された床反力計を開発し、それを用いて健常若年者を対象に不安定な片脚立位時の足圧中心動揺と手すりにかかる力の測定を行い、測定方法および測定項目の妥当性を健常若年者を対象に検討した。おおむね順調に進展しているが予算上、当初予定していた荷重センサーを4隅に配置することができず、三角形の配置となった。手すりの位置も当初計画していた両側ではなく片側の配置となった。従来、立位姿勢の評価では、足圧中心動揺を計測するなど計測機器により客観的に評価する場合、および動的な立位姿勢を評価する場合は、立位の保持が自力で可能な対象者に限られていた。この問題に対して上肢の支持も可能としながら立位バランスを評価する新たな評価装置を開発した。平成29年度の目的は当該機器を用いて健常高齢者及び片麻マヒ患者を対象として測定を行い、測定方法、および測定項目の妥当性を検討することであった。立位バランス測定機器の測定と共に臨床の現場で多く用いられているバランス評価法のBerg Balance Scale(BBS)とTimed up and go Test (TUG)も実施した。不安定な立位条件では、足圧中心動揺と手すりにかかる力は大きくなり、健常高齢者よりも片マヒ患者に大きくなると仮定した。被験者は健常高齢者16名と片マヒ患者20名とした。足圧中心動揺と手すりにかかる力の測定を行った。測定条件は手すり有+両脚立位の開眼条件(A)と閉眼条件(B)、手すり無し+両脚立位の開眼条件(C)と閉眼条件(D)、手すり+手すり同側の片脚立位(E)と手すり+手すり反対側の片脚立位(F)とした。両群とも手すり+両脚立位であれば(A,B)開眼・閉眼に動揺の差も無く、他の条件と比較し、より安定していた。手すり+片脚立位条件(E,F)では片マヒ患者の動揺が健常高齢者より有意に大きかった。手すりにかかった力に関しては、片マヒ患者ではF条件に最もかかっており、健常者よりも優位に大きかった。健常者ではTUGと年齢に相関があり、患者グループではBBSとTUGに強い相関が検出された。手すりとBBS・TUGの相関は患者グループで最も不安定のF条件で手すりの左右の力、上下の力、手すりにかかった全体の力と負の相関を示した。

即ち、BBSのバランス評価が悪い人ほど手すりにかけた力が大きくなった。健常高齢者と片マヒ患者を対象に、開発した手すり付き重心動揺計を用いて足圧中心動揺と手すりにかかる力を測定した。Berg Balance Scale(BBS)も実施した。測定条件は手すり+両脚立位の開眼(A)と閉眼(B)、手すり無し両脚立位の開眼(C)と閉眼(D)、手すり+同側の片脚立位(E)、手すり+反対側の片脚立位(F)を各2回、30秒間とした。両群ともA,B条件が最も安定していた。E,F条件では患者の動揺が健常者より有意に大きかった。手すりへの力に関しては、患者ではF条件に最も下方向にかかっており、対照群よりも優位に大きかった。患者のE条件でBBSが悪い人ほど手すりにかけた力が大きかった。28年度に作成した評価装置による評価の妥当性、信頼性の検討の為、健常高齢者及び片麻痺患者(自力で立位を保持できる・できない)を対象に当該機器を用いて測定を行い、測定方法、および測定項目の妥当性を検討する。手順は1全被験者を対象にBerg Balance Scale(BBS)を用いて立位および歩行能力等を評価する。2健常高齢者および自力で立位保持ができる片麻痺患者を対象に、上肢支持をした場合としない場合の立位保持の1分間の測定をそれぞれ3回ずつ行う。3健常高齢者と自力で立位保持ができない片麻痺患者を対象に、上肢支持をした場合の立位保持の1分間の測定を3回行う。分析は1)全被験者を対象に実施したBBSのスコアを算出する。2)健常高齢者および自力で立位保持ができる片麻痺患者を対象に行われた上肢支持をした場合としない場合の立位保持の1分間の測定の結果(床反力計および上肢支持部位での動揺軌跡長、動揺面積、FFT周波数解析、両者間の相互相関等)を算出する。3)健常者と年齢を一致させた自力で立位保持ができない片麻痺患者30名を対象に行われた上肢支持をした場合の立位保持の1分間の測定の結果(床反力計および上肢支持部位での動揺軌跡長、動揺面積、FFT周波数解析、両者間の相互相関等)を算出する。4)全被験者を対象に実施したBerg Balance Scale/BBSのスコアと測定の結果(床反力計および上肢支持部位での動揺軌跡長、動揺面積、FFT周波数解析、両者間の相互相関等)との関係について検討する。5)健常者と年齢を一致させた自力で立位保持ができない片麻痺患者30名を対象に、BBSのスコアに対する上肢支持をした場合の立位保持の1分間の測定の結果(床反力計および上肢支持部位での動揺軌跡長、動揺面積、FFT周波数解析、両者間の相互相関等)の検出力、分解能の高さについて検討する。リハビリテーション科学予算上、計画していた評価装置は当初予定していた荷重センサーを4隅に配置することが困難になり、三角形の配置となった。さらに、手すりの位置も当初計画していた両側ではなく片側の配置となり、評価装置予算額が大幅に減少し、次年度使用額が生じた。データ解析をより簡便に行うには専用の解析ソフトが必要であり、次年度使用額87,949円を加えた予算で購入する予定である。
古墳時代の村落領域と階層構成の実態―東関東における量的把握の実践―

本研究の目的は、国家形成期における階層構成の実態と、その基礎となる村落の基礎的・伝統的領域について東関東の資料から分析しようとするものである。分析の対象として、茨城県中央部において戦略的に古墳の調査・整理・分析を実施した。分析対象は小美玉市羽黒古墳群、水戸市愛宕山古墳、ひたちなか市三ツ塚古墳群、城里町徳化原古墳とした。研究の結果、古墳時代の間に起きた変化は流通の変化と密接に関係すること、そして7世紀における行政区画の再編成が、古墳からも分かる可能性が認められたことは、大きな成果であった。調査成果は報告書として公刊した。平成26年度は、研究の初年度の活動として、古墳時代の地域社会の動態を、集落と古墳の量的な変化により描くための基礎的作業として、資料収集を中心に実施した。具体的には、千葉県域における古墳時代集落を、時期別に分けて竪穴住居跡及び墳墓の実数を把握し、かつ、時期別にその遺跡の所在地を谷津等の微地形までわかる水準において把握するため、広大な範囲の面的調査が行われた「千葉市おゆみ野遺跡群(千葉東南部ニュータウン遺跡群・生実椎名崎古墳群)」及び「市原市ちはら台ニュータウン遺跡群(草刈古墳群)」の各調査報告書にあたり、悉皆的に把握するというのが初年度の計画であり、これを試みた。これに先立ち、遺跡の個別資料をすべて統一の基準で時期別に分類するために、土器編年軸を定める必要があり、計画に沿って古墳時代から平安時代までの土器編年について再整備作業を開始した。次に、未完成ではあるが作成した暫定の時期区分案に基づいて、各遺跡で把握すべき情報のフォーマットを作成し、フォーマットへの情報蓄積を開始した。これらの作業は当初計画のとおり、2年計画で実施するため、今後も継続的に行う予定である。遺跡情報の悉皆的把握に移行して、戦略的に重要古墳資料の充実を図った。当初計画では、資料が少ない中期古墳に焦点を当て、水戸市愛宕山古墳の陪塚と考えられた馬塚古墳と、小美玉市塚山古墳の調査を見込んだが、馬塚古墳の現状に関する過去の追跡調査を実施した結果、位置を含めて本来の状況を残していない可能性が浮上したこと等により、想定どおりの成果が見込めなくなったため計画を見直し、まったくの未調査であった、ひたちなか市三ツ塚13号墳の測量調査に振り替えて、調査を実施することとした。調査の結果、同古墳は中期になって海岸部に古墳群をなす契機となる大型帆立貝式古墳であることが判明し、本研究の目的に適う資料を得ることができた。遺跡及び古墳の時期別集計により、古墳時代の地域社会の領域や階層構成等の実態を探る本研究の取り組みにおける最大の鍵は、古墳や遺跡の時期を見分ける「ものさし」、すなわち土器(土師器)編年軸の整備であるため、まずこの作業を行った。申請書の計画に従い、初年度からこの課題に取り組んでいるが、平成27年度には茨城県域における土器編年の作成と、コンセンサスの形成を図った。具体的には、茨城県考古学協会の土器編年プロジェクトに研究協力者とともに参画し、古墳時代前期の土器については、千葉県域の編年軸と整合性のある成果をまとめた。なおこの成果は、研究協力者らにより茨城県考古学協会のシンポジウムで公表された。千葉県内及び茨城県内の古墳の集計作業を行った。その際、個別調査例の少ない茨城県内では集計方法に若干の修正を加え、古墳群の構成数とその立地の把握を行った。なお、成果の一部を用いた分析結果についてはアメリカ考古学会で発表した。新資料の収集については、小美玉市妙見山古墳等の調査を予定したが、費用面を考慮して、同市羽黒古墳の測量調査に振り替えて実施するとともに、既報告分を含め、同古墳に関する資料収集を実施した。また、平成26年度調査のひたちなか市三ツ塚13号墳の古墳測量成果に関する早期公開の要望に応え、成果の一部を公表した。申請書に盛り込まれているとおり、本研究における集計には遺跡等の時期の識別が必要であり、土器の編年軸整備がその成否を左右する。平成27年度は、とりわけ編年軸が未整備である茨城県域において、千葉県域と整合性のある土器編年軸が、一部とはいえコンセンサスを得られるまでに整備できた点は大きな前進であり、平成26年度調査成果の公表等とともに、特筆される成果である。一方、新たな編年軸ができることで集計方法が変わることはもちろん、茨城県内の個別調査成果の質にあわせて、集計方針を微修正する必要が生じている。このため、全体計画の中で、集計作業や現地調査よりも、より広域で通用する信頼性の高い集計プラットフォームの整備を優先して実施している状況である。本研究の目的は、国家形成期における階層構成の実態と、その基礎となる村落の基礎的・伝統的領域について東関東の資料から分析し、最終的に地域社会のまとまりかたを探るものである。これまでの研究から、茨城県域における基礎資料の蓄積が不足がちであることから、平成28年度は茨城県内遺跡調査を実施するとともに、分析のための編年体系を整えることを主眼とした。具体的には、社会を時系列に整理して分析するのに必要な年代の物差しを、分析対象となる地域の中で運用可能な地域に即した物差しとして体系的に整備し、これに基づいて遺跡を時期毎に仕分け、時期毎に遺跡の分布状況を調べること、及び、とりわけ地域社会編成を考える上でやや空白地帯に見える地区の古墳を調査し、古墳の粗密を考慮しながら面的に社会編成のあり方を分析する基礎資料の蓄積に力を注いだ。

研究を進める中で、『常陸国風土記』が残る茨城県域のフィールド上の特性を活かすことの利点が改めて研究を進展させる鍵であるとの認識に至っており、7世紀には存在したとみられる「国造」の国のおおまかな範囲を記事から想定できることから、その範囲において、実態として地域結合体が一つに集約されているのか、またはは分立しているのか、という課題の解明が、当初の目的に近づく重要ポイントであることが明瞭になってきた。この課題に関し、「国造」の国の領域内には、競争・競合する集団が分立する状況であることが多いとの分析に至りつつある。この見通しついて、文献古代史を含む研究者との研究会で発表し、意見を請うた。さらに、この問題意識から年度計画を一部修正し、7世紀における動態を知る上でカギを握る資料として、想定される国造国域内における大型前方後円墳の空白地区に所在する終末期首長墓の解明に乗り出した。平成27年度までに、古墳時代前期における統一的な土器の年代基準が未整備であった茨城県において、一定のコンセンサスを得られたことから、平成28年度はこれに立脚しながら、古墳時代から奈良・平安時代を通した土師器年代軸の整備及び遺跡の分析を行った。ただし、領域復原について有用な調査例の抽出は困難を極め、次善の策を講じる必要が生じたため、7世紀には存在したとみられる「国造」の国のおおまかな範囲を文献記事から想定できる『常陸国風土記』の特徴を活かし、一つの「国造」の国の想定領域内における集団関係を、一つの「国造」によって「統一」されているという前提に縛られることなく、相対的に描き出す方法に切り替え、集団編成における鍵とみられる、大型前方後円墳の空白地帯における首長墓の把握を行うことにより、地域結合体の面的な分析を行うこととした。具体的には、平成27年度の補足調査として、やはり前方後円墳の空白地区に独立的に所在する小美玉市羽黒古墳の補足調査を5月に実施するとともに、那珂川中上流域において、やはり大型前方後円墳空白地区にあたる茨城県城里町所在の大型終末期古墳、徳化原古墳の調査を行うこととして準備を行った。ただし、同古墳の調査については、所有者である城里町及び地域住民の事情により、平成28年度末にようやく準備が整ったことから、調査自体は翌年度当初実施予定となった。本研究の目的は、国家形成期における階層構成の実態と、その基礎となる村落の基礎的・伝統的領域について東関東の資料から分析しようとするもので、とりわけ社会構成を復原する際の鍵となる古墳の詳細把握のため、平成28年度まで研究蓄積のある茨城県中央部における古墳調査に注力してきた。平成26年度平成28年度の間は、茨城県域研究者と協力して東関東古式土師器編年の整備を進めるとともに、茨城県小美玉市羽黒古墳群測量調査、同水戸市愛宕山古墳の踏査・整理作業並びにひたちなか市三ツ塚古墳群測量調査を進め、分析を進めた。平成29年度の当初計画では、平成28年度までの研究成果のうち古墳調査成果について報告書の作成を行うこととなっていたが、前年度において調査の許認可権者との関係から翌年度に積み残しをせざるを得なかった茨城県城里町徳化原古墳の墳丘測量・石室実測調査について、前年度からの繰越金を用いて年度当初に実施した。調査後、当初の計画に基づき、徳化原古墳を含めてこれまでの調査成果について、茨城県中央部に位置する小美玉市羽黒古墳測量調査整理作業、水戸市愛宕山古墳測量調査整理作業、ひたちなか市三ツ塚
環境放射能測定および放射化分析による新しい樹木年輪年代学構築の試み

本研究は、樹木中の年輪に沿った微量元素および放射能測定を行うことにより、過去の樹木が生育していた環境を探索できるかどうかを調べる試みである。試料としてイチョウとスギを用い、木口材の中心から外側に向けて切り分け、各48gの材を灰化させて放射化分析に供した。照射は日本原子力研究所研究炉、JRR-3Mを用い、短時間照射(5秒)ならびに長時間照射(20分)によって検出される複数の元素をγ線スペクトロメトリにより非破壊同時定量を行った。その結果、短時間照射ではNa、Mg、Al、K、Ca、Mnが定量可能であり、長時間照射ではFe、Co、Sn、Ru、Rbなどを検出することができた。また、標準試料をサンプルと同時に照射することにより、各元素の同時定量が可能となった。これらの元素を樹木の年輪に沿ってプロットすると、殆どの元素が心材部と辺材部において濃度が大きく異なることが示されたが、Mg、Ca、Coなどは辺材部の濃度が心材部と比較して非常に高くなることが示された。一方、天然に存在する微量放射能測定では、まずGe半導体検出器の整備を行った。測定時のバックグラウンド値をいかに低くするかが重要なポイントであったため、測定プローブの回りに無酸素銅ならびにプラスチックの遮蔽を施し、また測定チェインバー内には測定器を冷却するため常時使用している液体窒素から出てくる窒素ガスを導入するなど種々の工夫を行った。また、天然に存在する放射性核種の中ではウラン系列の核種をターゲットに測定を行っているため、エネルギーの低いγ線を測定するため、検出器の上部はベリリウムの薄窓を取り付けた。樹木の年輪に存在する、これら微量元素ならびに天然の微弱放射能を測定することにより、過去の生育環境を評価した。その成果はHayashi et al.(2003)で報告した。これらの元素を樹木の年輸に沿ってプロットすると、殆どの元素が心材部と辺材部において濃度が大きく異なることが示されたが、Mg、Ca、Coなどは辺材部の濃度が心材部と比較して非常に高くなることが示され始めている。まだ全ての元素の分析は終了していないものの、多くの微量元素が年輪に沿ってかなり変化することが判った。一方、天然に存在する微量放射能測定では、まずGe半導体検出器の整備を行っている。測定時のバックグラウンド値をいかに低くするかが重要なポイントであったため、測定プローブの回りに無酸素銅ならびにプラスチックの遮蔽を施し、また測定チェインバー内には測定器を冷却するため常時使用している液体窒素から出てくる窒素ガスを導入するなど種々の工夫を行っている。樹木の年輪に存在する、これら微量元素ならびに天然の微弱放射能を測定することにより、過去の生育環境を評価し始めたところである。
Phodopus属ハムスターの実験動物化-系統育成ならびにモデル動物開発-

本研究では、系統育成およびモデル動物開発を主としたPhodopus属ハムスターの実験動物化として、以下の4項目を行った。(1)実験用系統育成と維持を行った。育成が完了しているP.campbelli由来近交系PMIについては、全兄妹交配41世代までの系統維持に成功した。また、PMI系統維持中に出現した突然変異を亜系として分系し、近交世代44世代まで継続させた。さらに、P.sungorus由来の常染色体性単一優性被毛突然変異原因遺伝子を2種類、PMI系統に導入した二つのコンジェニック系統で、それぞれ戻し交配24、18世代目の個体を得た。新規系統育成として、P.campbelliにおいて全兄妹交配15世代の家系を得P.sungorusにおいて全兄妹交配9世代に到達した家系を得た。(2)分子生物学的基礎特性情報としてマイクロサテライト単離を試み、DNAマーカーとして使用できる12マイクロサテライトを増幅可能なプライマーを開発した。(3)モデル動物候補として収集済みの計12種類の突然変異について、原因遺伝子の探索を行った。他種動物の突然変異情報から選定した原因候補遺伝子の野生型アリルについて塩基配列決定を行い、つづいて変異型の配列決定も行った。結果、P.campbelliの2種類の劣性突然変異について、それぞれの候補遺伝子塩基配列に欠失領域を見いだした。(4)Phodopus属ハムスターを配偶子で凍結保存するための方法開発として、マウスに用いるのと同薬品・同薬用量、およびシリアンハムスターと同じ投与間隔のホルモン処置で、過剰排卵が可能であることを明らかにした。新規実験動物を開発することは、遺伝子プールの小さなマウス・ラット偏重による動物実験由来情報の偏りを緩和するために有効と考えられる。本研究では、小型ハムスターであるPhodopusから新規実験動物の開発を行っている。すなわち、厳密な遺伝的制御を行った実験用系統を作出し、疾患等のモデルとなりうる突然変異体を収集・特性調査を行い、これら貴重な資源の配偶子凍結保存方法を開発する、以上を目的とする。現在、Phodopus campbelliと推定される種から、常染色体性単一劣性赤目黄色被毛遺伝子をホモ接合体、常染色体性単一優性白斑被毛遺伝子をヘテロ接合体として保持した近交系(仮称)PMI系統を作出済みである。またPMI系統維持中に、劣性赤目黄色被毛遺伝子の野生型復帰突然変異体を3個体発見し、分離固定した三つの別亜系統作出に成功した。さらに、sungorus種由来の常染色体性単一優性黄色被毛遺伝子および常染色体性単一優性白色被毛遺伝子をPMI系統に導入し、それぞれ戻し交配14および12世代目の個体を得て、目的遺伝子以外のゲノムがPMI系統に置き換わったコンジェニック系統の作出に成功した。また、Phodopus campbelliで、PMI系統の育成途中に分離した常染色体性単一劣性の長毛変異体、愛好家より分譲された常染色体性単一劣性の艶毛変異体・黒眼淡色被毛変異体(2種類)・黒色被毛変異体・赤眼白色被毛変異体、あるいはPhodopus sungorusで市販あるいは業者より分譲された常染色体性単一劣性の黒眼淡色被毛変異体や斜頸を伴う淡色被毛変異体、遺伝様式不明の冠毛変異体の収集に成功し、それぞれ形質の固定や家系育成に着手している。次年度より、さらなる変異体の収集、各変異体の原因遺伝子同定や配偶子凍結保存方法、あるいは遺伝的マーカーの開発に着手する予定である。すなわち、厳密な遺伝的制御を施した実験用系統の作出、疾患等のモデルとなりうる突然変異体の収集・特性調査、これらの配偶子凍結保存方法の開発、以上を目的としている。すでに、Phodopus campbelliと推定される種から、常染色体性単一劣性赤目黄色被毛遺伝子をホモ接合体、常染色体性単一優性白斑被毛遺伝子をヘテロ接合体として保持した近交系作出に成功した。さらに、この系統維持中に、劣性赤目黄色被毛遺伝子の野生型復帰突然変異体を3個体発見し、分離固定した3亜系統を作出した。また、P.sungorus種由来の常染色体性単一優性黄色被毛原因遺伝子、常染色体性単一優性白色被毛原因遺伝子、ならびに常染色体性単一劣性淡色被毛原因遺伝子を作成済み近交系に導入し、それぞれ戻し交配20、16、12世代目のコンジェニック系統の作出に成功した。一方、P.campbelliで、近交系作成途中に分離した常染色体性単一劣性遺伝子による長毛変異体、愛好家より分譲された常染色体性単一劣性遺伝子による艶毛変異体・黒眼淡色被毛変異体(3種類)・黒色被毛変異体・赤眼白色被毛変異体、あるいはP.sungorusで市販あるいは業者より分譲された常染色体性単一劣性による黒眼淡色被毛変異体・斜頸を伴う淡色被毛変異体・遺伝様式不明の冠毛変異体の収集に成功し、それぞれ形質の固定、家系育成、ならびに原因遺伝子候補の塩基配列決定を行っている。上記のうち、P.campbelliの黒色被毛変異原因遺伝子およびP.sungorusの優性白色被毛遺伝子では、塩基配列異常をみいだしている。また、本年度開発に着手した遺伝的マーカーは、若干数の作成に成功した。

(1)実験用系統育成と維持を行った。育成が完了しているP.campbelli由来近交系PMIについては、全兄妹交配41世代までの系統維持に成功した。また、PMI系統維持中に出現した突然変異を亜系として分系し、近交世代44世代まで継続させた。さらに、P.sungorus由来の常染色体性単一優性被毛突然変異原因遺伝子を2種類、PMI系統に導入した二つのコンジェニック系統で、それぞれ戻し交配24、18世代目の個体を得た。新規系統育成として、P.campbelliにおいて全兄妹交配15世代の家系を得P.sungorusにおいて全兄妹交配9世代に到達した家系を得た。(2)分子生物学的基礎特性情報としてマイクロサテライト単離を試み、DNAマーカーとして使用できる12マイクロサテライトを増幅可能なプライマーを開発した。(3)モデル動物候補として収集済みの計12種類の突然変異について、原因遺伝子の探索を行った。他種動物の突然変異情報から選定した原因候補遺伝子の野生型アリルについて塩基配列決定を行い、つづいて変異型の配列決定も行った。結果、P.campbelliの2種類の劣性突然変異について、それぞれの候補遺伝子塩基配列に欠失領域を見いだした。(4)Phodopus属ハムスターを配偶子で凍結保存するための方法開発として、マウスに用いるのと同薬品・同薬用量、およびシリアンハムスターと同じ投与間隔のホルモン処置で、過剰排卵が可能であることを明らかにした。
ヨーロッパ史におけるルネサンス像の再検討

本年度は平成11年度から3年にわたったこの重要な研究の最終年度であり、研究成果報告書を編集し刊行するための準備は現在進行中である。全体的に文献・研究情報については倦まず弛まず収集・分析を継続した。第1に、古代から.20世紀にいたるヨーロッパ文化史・社会史をめぐる研究書・専門誌・史料集・レファレンス・CD-ROMなどは継続的に購入し、十分に利用している。第2に、図書にとどまらず、本研究に関連する資料・情報をひろくかつ効率的に収集、整理し利用するために、最新のコンピュータを最大限に駆使しているし、また関係する専門研究者や大学院生の協力をあおいだ。隣接分野における先端的研究の吸収もより重要性を増している。当方からの発信のために開設した代表者のホームページも順:調に更新され、学術情報とデータベースの国際的充実に寄与している。第3に、代表者および分担者は、国内出張および海外出張により、現地・史料の踏査および当該分野の研究者との最新情報の交換を続けている。なお、討論やセミナーなどによって教示をうけることのできた専門研究者には、今年度は、Patrick O'Brien氏(於ロンドン)、David Connadine氏(於ロンドン)、Louis Cullen氏(於東京)、A.P.Jenkins氏(於東京)があった。研究分担者のうちもっとも中心的な樺山紘一が東京大学から西洋美術館館長として転出した.が、ここにもわがルネサンス像をめぐる共同研究の発展性が証されている。さらに代表者と分担者の一部は本研究に関連して『長い18世紀のイギリス-その政治社会』という成果を産みつつある。従来からヨーロッパ史家のいわば試金石のような意味をもってきたルネサンス像を大きなパースペクティヴで再検討するにあたって、本研究は狭義のルネサンス史家だけでなく、地中海古代から20世紀ドイツまでの専門研究者を組織している。本年度の実績としては、第1に、長大な研究蓄積を整理し把握するために、古代から現代までのヨーロッパ文化史・社会史をめぐる研究書・専門誌・史料集・レファレンス・CDromなどの購入を継続中である。第2に、これらおよびインタネットを通じてえられる学術情報を整理し、登録するために、謝金を支弁しつつ、データベース化している。同時に、当方からの情報発信のために代表者のホームページを開設した。http://www.1.u-tokyo.ac.jp/kondo/である。第3に、代表者および各分担者は、国内出張および、イギリス・ドイツ・イタリアなどヨーロッパ諸地域への海外出張により、現地調査とともに、当該分野の研究者と最新情報の交換を行った。学術的な問い合わせと交換などのために通信費や複写費を充当した。また第4に、研究会を開催して新たな知見を報告するばかりでなく、A.P.ジェンキンズ氏をはじめとして、専門研究者を招待してセミナーなどで教示を受けている。代表者および分担者は、すでにそれぞれ中間的な研究発表を行っているが、それは第11項に列挙する。ルネサンス、すなわちヨーロッパ文明における中世から近世への移行をめぐる研究は、歴史家の試金石のような意味をもち、また人文科学にもひろく通有する課題である。平成11年度につづいて12年度は、文献資料・研究情報の収集と分析を継続し、さらに代表者・分担者による研究会「近世ヨーロッパの政治社会」を立ちあげた。全体的には、第1に、古代から20世紀にいたるヨーロッパ文化史・社会史をめぐる研究書・専門誌・史料集・レファレンス・CD-ROMなどを購入し、利用している。第2に、図書にとどまらず、本研究に関連する資料・情報をひろくかつ効率的に収集、整理し利用するために、最新のコンピュータを最大限に利用し、また関係する専門研究者や大学院生の協力を求めた。隣接分野における先端的研究の成果の吸収もより重要性を増している。

当方からの情報発信のために昨年度開設した代表者のホームページの更新も順調に行われ、学術データベースの国際的充実に寄与している。第3に、代表者および分担者は、国内出張およびヨーロッパ・合衆国への海外出張により、現地調査および当該分野の研究者との最新情報の交換を続けている。なお、個人的討論やセミナーなどによって教示をうけることのできた専門研究者には、今年度は、松塚俊三氏(於大阪)、Patrick O'Brien氏(於東京・ロンドン)、Martin Daunton氏(於東京)があった。なお、昨年度のA.P.Jenkins氏のセミナーについては、その成果を今年度の『史学雑誌』110-2号に「イギリスの文書史料探索法」として掲載することができた。本年度は平成11年度から3年にわたったこの重要な研究の最終年度であり、研究成果報告書を編集し刊行するための準備は現在進行中である。全体的に文献・研究情報については倦まず弛まず収集・分析を継続した。第1に、古代から20世紀にいたるヨーロッパ文化史・社会史をめぐる研究書・専門誌・史料集・レファレンス・CD-ROMなどは継続的に購入し、十分に利用している。第2に、図書にとどまらず、本研究に関連する資料・情報をひろくかつ効率的に収集、整理し利用するために、最新のコンピュータを最大限に駆使しているし、また関係する専門研究者や大学院生の協力をあおいだ。隣接分野における先端的研究の吸収もより重要性を増している。当方からの発信のために開設した代表者のホームページも順調に更新され、学術情報とデータベースの国際的充実に寄与している。第3に、代表者および分担者は、国内出張および海外出張により、現地・史料の踏査および当該分野の研究者との最新情報の交換を続けている。なお、討論やセミナーなどによって教示をうけることのできた専門研究者には、今年度は、Patrick O' Brien氏(於ロンドン)、David Cannadine氏(於ロンドン)、Louis Cullen氏(於東京)、A. P. Jenkins氏(於東京)があった。研究分担者のうちもっとも中心的な樺山紘一が東京大学から西洋美術館館長として転出したが、ここにもわがルネサンス像をめぐる共同研究の発展性が証されている。さらに代表者と分担者の一部は本研究に関連して『長い18世紀のイギリス-その政治社会』という成果を産みつつある。
異なる気候下での都市エネルギー需要特性と再生可能エネルギーの導入に関する国際比較

都市エネルギー供給システムの適正化の方法論とその評価は,脱化石燃料社会を目指す上で極めて重要な課題と考えられる。従来,地域暖房による熱エネルギー利用の効率化と熱源としての排熱利用の先進的な例として北欧の実例が紹介されているが,それら高緯度の都市と名古屋やテッサロニキのような中緯度の都市およびジョホールバルのような熱帯の都市について,気候特性,利用可能な未利用エネルギーの地域特性を考慮しての比較研究により当該システムの特性をLCA(二酸化炭素,エネルギー)的に把握する試みはなかった。本研究では、これらの実施を目的とした。研究で得られた成果は(1)ヨーテボリ(北緯57.5度)、コペンハーゲン、ハノーバー、テッサロニキ、名古屋、ジョホールバル(北緯1.5度)の現地調査を行い、都市のエネルギー供給、需要、再生可能エネルギーの賦存量とその利用状況および環境要素に関する基礎データを広範に収集した、(2)地域熱供給(DH)の推進度合いでは、ヨーテボリ(人口47万人,供給熱量3500GWh/y)、コペンハーゲン(人口138万人;同4700GWh/y)、ハノーバー(人口53万人;同1370GWh/y)である。熱源に対する再生可能エネルギーの利用度では、ヨーテボリ、コペンハーゲンがゴミ焼却廃熱、下水廃熱を主熱源とし、ハノーバーは天然ガスによるコジェネレーションが熱源、(3)ヨーテボリ地域熱供給会杜の主要な熱源であるゴミ焼却熱の利用実態と同規模の名古屋のゴミ焼却工場の廃熱利用を詳細に比較し、名古屋の熱利用はヨーテボリの数十分の一であることを示した、(4)都市エネルギー需要・供給構造を未利用エネルギー利用型にするための方策を評価できるシステムダイナミックスモデルを構築した、(5)ジョホールバル、名古屋について森林から農地や都市域への土地利用変換に伴う熱環境の変化を、1970年-2020年にわたって予測する方法を提示した。本研究では、これらの実施を目的とする。本年度は、平成14年度9月中旬から下旬にかけてコペンハーゲン、ヨーテボリ、ハノーバーに関する現地調査を行い、ヨーテボリ大学チャン教授研究室、ハノーバー大学エトリングおよびグロス両教授研究室と共同で作業を行った。現地調査によって、ヨーテボリでは:地域熱供給会社(ヨーテボリエネルギー会社)の熱供給事業に関する詳細なデータ、重要な熱源であるゴミ焼却会社リノバの熱回収・発電の実態データ、ハノーバーでは:ユーティリティ供給会社エナシティーの電気、ガス、地域熱供給に関するデータ取得、風力発電、太陽光エネルギー利用の実態、バイオガスによるコジェネ・風力発電を柱とした実験的なコミュニティ"エナコン"に関するデータを収集した。さらに、コペンハーゲンでは:コペンハーゲン首都圏の地域熱供給会社に関する実態調査を行った。もっとも強力に地域熱供給(DH)を推進しているのは、ヨーテボリ(人口47万人;供給熱量3500GWh/y)、続いてコペンハーゲン(人口138万人;同4700GWh/y)、最後にハノーバー(人口53万人;同1370GWh/y)である。

ハノーバーはゴミ焼却場をもたず地域熱供給の熱源は天然ガス等のコジェネであったが、ヨーテボリとコペンハーゲンの2市はいずれもゴミ焼却がDHの主要熱源であった。都市エネルギー供給システムの適正化の方法論とその評価は,脱化石燃料社会を目指す上で極めて重要な課題と考えられる。従来,地域暖房による熱エネルギー利用の効率化と熱源としての排熱利用の先進的な例として北欧の実例が紹介されているが,それら高緯度の都市と名古屋やテッサロニキのような中緯度の都市およびジョホールバルのような熱帯の都市について,気候特性,利用可能な未利用エネルギーの地域特性を考慮しての比較研究により当該システムの特性をLCA(二酸化炭素,エネルギー)的に把握する試みはなかった。本研究はこれらの実施を目的とした。平成15年度は、10月中旬にテッサロニキ(ギリシャ国)、フライブルク(ドイツ国)に関する現地調査を行い、アリストートル大学ムシオプロス教授研究室、フライブルク大学マイヤー教授研究室との共同により調査および情報交換を行った。また、平成15年9月および平成16年1月にジョホールバル(マレーシア国)において、マレーシア工科大学ホー準教授研究室と共同で現地調査を行った。現地調査によって、テッサロニキでは、地熱利用の冷暖房を行う公共建築、太陽熱利用の体育館、古タイヤ等のサーマルリサイクルを活用したセメント工場などのエネルギー技術に関する情報をフライブルクでは熱環境を表す指標PETの適用性について調べた。ジョホールバルでは、エネルギー需要の実態、農業バオマス量、土地利用分布の経年変化、平均気温の経年変化等を調査した。以上の結果、異なる気候下でのエネルギー需要・供給、未利用エネルギー賦存量の実態について都市間比較のためのデータを取得できた。また、都市エネルギー需要・供給構造を未利用エネルギー利用型にするための方策を評価できるシステムダイナミックスモデルを構築した。さらに、ジョホールバルについては、森林から農地や都市域への土地利用変換に伴う熱環境の変化を、1970年-2020年にわたって予測する方法を提示した。
大規模マルチモーダルデータの分散表現

画像やテキストなどの複数種類のデータから構成されるものをマルチモーダルデータと呼ぶ.近年,自然言語処理の分野において単語や文書などを実ベクトルで表現するための表現学習の手法が活発に研究されているが,本研究ではテキストデータに加えてそれらに対応した画像など他の情報との複雑な対応関係を捉えて,マルチモーダルデータの統一的な表現を得るための手法の開発を目的とする.画像やテキストデータを分析する上で,各々のデータの持つ複雑な性質を捉えることが必要となるが,本年度では特にテキストデータの表現手法において次の成果が得られている.(1)短い文書をその文書を構成する単語ベクトルの張る部分空間として表現し,2つの部分空間の間のprincipalangleをもとに文書間の類似度を測る手法が提案されているが,この手法を正準相関分析の一般化手法であるCross-Domain Matching Correlation Analysisを用いて拡張することにより文章内の単語の語順の情報が反映されるような文書の部分空間表現を得る手法を提案した.(2)日本語のコーパスに既存の単語ベクトルの手法を適用するさい前処理として単語分割が必要となるが,これには単語分割の間違いやOut-Of-Vocabulary(OOV)の問題などが伴う.そこで,近年提案されている単語分割を経由しないsegmentaion-freeの単語埋め込み手法と埋め込み対象をその部分文字列のベクトル表現の和で表すsubwordモデルを組み合わせることで,単語分割を経由せずなおかつOOVの問題にも対応した単語やフレーズのベクトル表現手法を提案した.マルチモーダルデータの統一的な表現を得るという目的を踏まえた上で,今年度はテキストデータの表現手法において進展があった.一方,画像データとテキストデータの対応関係を捉える手法の研究においてやや遅れが出ている.今後は画像とテキスト情報の複雑な対応関係を捉えるための手法の研究を重点的に進める.また,準備期間での予備実験において得られているの画像と単語の統一的な表現手法を用いた複雑な検索(例えば画像と単語を組み合わせたクエリなど)の評価と手法の拡張の研究を行う.画像やテキストなどの複数種類のデータから構成されるものをマルチモーダルデータと呼ぶ.近年,自然言語処理の分野において単語や文書などを実ベクトルで表現するための表現学習の手法が活発に研究されているが,本研究ではテキストデータに加えてそれらに対応した画像など他の情報との複雑な対応関係を捉えて,マルチモーダルデータの統一的な表現を得るための手法の開発を目的とする.画像やテキストデータを分析する上で,各々のデータの持つ複雑な性質を捉えることが必要となるが,本年度では特にテキストデータの表現手法において次の成果が得られている.(1)短い文書をその文書を構成する単語ベクトルの張る部分空間として表現し,2つの部分空間の間のprincipalangleをもとに文書間の類似度を測る手法が提案されているが,この手法を正準相関分析の一般化手法であるCross-Domain Matching Correlation Analysisを用いて拡張することにより文章内の単語の語順の情報が反映されるような文書の部分空間表現を得る手法を提案した.(2)日本語のコーパスに既存の単語ベクトルの手法を適用するさい前処理として単語分割が必要となるが,これには単語分割の間違いやOut-Of-Vocabulary(OOV)の問題などが伴う.そこで,近年提案されている単語分割を経由しないsegmentaion-freeの単語埋め込み手法と埋め込み対象をその部分文字列のベクトル表現の和で表すsubwordモデルを組み合わせることで,単語分割を経由せずなおかつOOVの問題にも対応した単語やフレーズのベクトル表現手法を提案した.マルチモーダルデータの統一的な表現を得るという目的を踏まえた上で,今年度はテキストデータの表現手法において進展があった.一方,画像データとテキストデータの対応関係を捉える手法の研究においてやや遅れが出ている.今後は画像とテキスト情報の複雑な対応関係を捉えるための手法の研究を重点的に進める.また,準備期間での予備実験において得られているの画像と単語の統一的な表現手法を用いた複雑な検索(例えば画像と単語を組み合わせたクエリなど)の評価と手法の拡張の研究を行う.
企業パフォーマンスの国際比較:多角化とR&Dに注目して

企業の成長に関しては、日本の企業は米国など欧米の企業の違うとよく言われ、日本企業は多角化によって成長してきて、米国企業は特化によって成長してきたとも言われている。しかし、これを同一基準によって比較した研究は少ない。特に単独ベースの情報が主だった日本に関しては、このような研究が難しかった面もある。我々はこの問題意識の下で、企業の多角化行動の日米比較研究を行うことにした。我々はまず日米両方に同じ産業分類を適用するため、「日本標準産業分類」と「Standard Industrial Classification(SIC)」をマッチさせ、共通の産業分類を作った。第二ステップとしては、日本企業の多角化のデータベースを構築した。詳しくは、日本企業に関しては、上場企業の財務データベースと、各企業の連結財務報告書に記載されている事業内容の各セグメントの事業活動を読んで、各セグメントに日本標準産業分類の格付けを行った。米国企業に関しては、米国のカリフォルニア大学・バークレー校のホール教授が1990年代のデータベースを構築し、我々はそれを2000年以降に延長して、SIC分類で米国のデータを構築した。第三ステップとして、両データを同一産業分類によって集計し、日米企業の多角化の程度を同じ基準で比較した。その結果、日本の企業が米国企業より平均的に1個多くのセグメントを持っていることがわかった。これは少なくても上場企業に関しては日本企業が米国企業より多角化していることを意味する。また、グループとしての企業単位の研究開発集約度を比較してみると、多くの産業で米国企業の研究開発集約度が日本の企業より高いことが分かった。これらの結果は、企業年齢や企業規模などをコントロールしても変わらなかった。企業の多角化行動をを日米比較を中心に研究するため、既存文献のサーベイとデータベースの構築の準備を行った。欧米の企業は多角化が進んでおり、その範囲や結果などに関する研究も少なからず行われているのに対し、日本企業に関する研究は、事例中心の研究を除くと私たちの知っている限りでは存在しない。それは企業の多角化に関する、信頼性の高いデータが今まで整備されていないことにも起因する。そのため、本研究の第一の目標として日本企業の多角化に関するデータを調べ、集めることにした。日本のデータベース会社が作っている市販のいくつかのデータを試してみたが、電子化されているデータは少なく、多角化に関する情報は乏しかった。日本のデータはまだ単独決算に基づくものとしての企業を把握する場合が主であることが分かった。こういうことのため、基本的に企業の財務データから各企業の情報を入力する必要があった。分析に利用可能なデータにするためには大規模な作業が必要になってくるため、本格的なデータ作りは平成21年度までの2年間の作業として今も進行中である。そのうち、非製造業企業は製造業に比べ多角化が進んでいること、日本企業は米国などの企業と比べて分業の程度が低く、多角化が進んでいること、また、1997年以降で、多角化の深化はあまりなかったこと、などが基礎的な作業の結果から分かった。
食品含有ポリフェノール類の生体内動態と活性発現メカニズムの解析

本研究では、ポリフェノールの中でも野菜や果物等に幅広く含まれるケルセチンに着目し、その生体内動態と活性発現機構の究明を目的とした。まず、ケルセチン摂取後の生体内に存在するアグリコン及び分解物を評価するため、これらを認識する抗体の作製を行った。しかし、得られた抗体はこれらを特異的に認識しなかったことから、免疫化学的手法への適用には至らなかった。一方、ケルセチン代謝物の脱抱合機構について、健常/炎症モデル動物を用いて比較検討した結果、炎症モデルではグルクロニド脱抱合酵素の酵素活性が高いと考えられたことから、代謝物が脱抱合されてアグリコンが生じることで、抗炎症作用の増強につながることが示唆された。ポリフェノールの1種であるケルセチンは、吸収代謝の後に抱合体へ変換(解毒)されて生体内に存在するが、その一部は局所的に脱抱合されて生理活性の強いアグリコンになると考えられる。アグリコンの生体内局在部位が明らかになれば、ポリフェノールの活性発現メカニズムの解明につながると期待される。ケルセチンアグリコン(QUE)はin vitroにおいてタンパク質チオール基と結合する。in vivoにおいてもタンパク質付加体になると考えられるため、本構造を認識するモノクローナル抗体の作製を試みた。チオール基をもつ3-メルカプトプロピオン酸(3MPA)を酸化的にQUEに結合し、3MPAのカルボキシル基とキーホールリンペットヘモシニアン(KLH)のアミノ基をカルボジイミド結合することで抗原(QUE-3MPA-KLH)とした。マウスに投与後、抗体価の上昇を確認し、脾臓細胞とミエローマ細胞を融合してハイブリドーマを作製した。ハイブリドーマ産生抗体のスクリーニングを行った結果、本抗体はウシ血清アルブミン(BSA)を認識せず、QUE-3MPA-BSAを顕著に認識した。しかしながら、酸化的条件下で結合させたBSA-QUE、および遊離(タンパク質が結合していない)QUEはほとんど認識しなかったことから、QUE-3MPA構造を認識する抗体が作製されたと考えられた。並行して、QUEの腸内細菌分解物である3,4-ジヒドロキシフェニル酢酸(DOPAC)の抗体作製も試みた。DOPACのカルボキシル基とKLHのアミノ基をカルボジイミド結合したものを抗原とし、上記同様に検討を進めて、ハイブリドーマ産生抗体をスクリーニングした。その結果、BSAを認識せず、DOPAC-BSAを顕著に認識する抗体が得られた。しかしながら、遊離DOPACはほとんど認識しなかったことから、DOPACとKLHのカルボジイミド結合部位までを認識する抗体が作製されたと考えられた。今後は、改良を加えた抗原を用いて抗体作製を再度試みる必要がある。ポリフェノールの1種であるケルセチンは、吸収代謝の過程でグルクロン酸あるいは硫酸抱合体へ変換(解毒)されて生体内を循環した後、速やかに排泄される。一方、その一部は炎症部位において脱抱合酵素(β-グルクロニダーゼ、スルファターゼ)により局所的に脱抱合されて、生理活性の強いケルセチンアグリコンになると考えられている。本年度はケルセチンアグリコンの生体内存在部位を究明するため、(1)マウス臓器ホモジネート中の脱抱合酵素活性の測定、(2) LPS(リポ多糖)により炎症誘導したマウスにケルセチンを投与し、その臓器中のケルセチンアグリコンのLC-MS/MS分析および、イムノブロッティングによる臓器中β-グルクロニダーゼの検出、(3)LPS投与マウス血漿中の脱抱合酵素活性と炎症性サイトカインであるインターロイキンー6(IL-6)の分析を行った。その結果、(1)β-グルクロニダーゼの酵素活性は種々の臓器ホモジネートでみられ、特に脾臓、胸腺、腸管などの免疫器官で顕著となった。一方、スルファターゼの脱抱合活性はβ-グルクロニダーゼと比較すると弱く、いくつかの臓器では検出限界以下であった。(2)炎症誘導マウスの脾臓および胸腺において、コントロールマウスと比較してβ-グルクロニダーゼ発現量の増加およびケルセチンアグリコン量の増加がみられた。(3)マウスへのLPS投与により、血漿中β-グルクロニダーゼの酵素活性が増加した。この酵素活性の増加は、ケルセチン摂取マウスで抑制される傾向がみられた。このとき、β-グルクロニダーゼの酵素活性と血漿中IL-6濃度との間には正相関がみられた。一方、血漿中スルファターゼの酵素活性は検出限界以下であった。以上より、免疫器官ではβ-グルクロニダーゼの発現量および酵素活性が高く、それに伴い代謝物が脱抱合されてアグリコンが生じることが示唆された。昨年度からの課題であったモノクローナル抗体の作製は検討途中であり、当初の到達目標からはやや遅れている。ポリフェノールの1種であるケルセチンは、摂取後は吸収代謝の過程でグルクロン酸や硫酸が抱合した代謝物へと大部分が変換されて生体内を循環する。一方、その一部は炎症部位において脱抱合酵素により局所的に脱抱合され、生理活性の強いアグリコンになると想定される。従って、代謝物とアグリコン両者の生体内存在部位や活性発現機構の究明が重要である。昨年度までのリポ多糖炎症誘導モデルマウスを用いた検討から、免疫器官では脱抱合酵素の酵素活性が高く、ケルセチン代謝物の脱抱合によりアグリコンが生じることが示唆された。

本年度は、炎症モデルの1つとして高血圧モデルラット(SHR)を用いて、ケルセチン代謝物の生理活性と脱抱合機構について検討した。具体的には、SHRにケルセチン-3-グルクロニド(Q3GA)を血中濃度約10μMとなるように静脈投与(24時間毎に2回)し、2回目の投与2.5時間後に血圧及び血漿中バイオマーカーの測定と血漿中ケルセチン濃度の定量を行った。その結果、Q3GA投与による収縮期血圧の低下傾向、血漿中のNO濃度上昇、8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)濃度低下、アンジオテンシンI変換酵素の活性増強傾向がみられた。一方、血漿中Q3GA濃度は数nMレベルとなり、アグリコンは検出限界以下であった。従って、炎症時の脱抱合機構については依然不明ではあるが、Q3GAの静脈投与によって炎症が関連する種々のバイオマーカーが変動し、血圧低下につながることが示唆された。また、生体内のケルセチンアグリコンを免疫化学的に検出するため、抗ケルセチンモノクローナル抗体の作製に着手したが、キャリアタンパク質とのカルボジイミド結合のために合成した7-カルボキシメチルケルセチンの安定的な単離が困難であり、抗原完成までに至らなかった。今後、作製方法の再検討が必要である。本研究では、ポリフェノールの中でも野菜や果物等に幅広く含まれるケルセチンに着目し、その生体内動態と活性発現機構の究明を目的とした。まず、ケルセチン摂取後の生体内に存在するアグリコン及び分解物を評価するため、これらを認識する抗体の作製を行った。しかし、得られた抗体はこれらを特異的に認識しなかったことから、免疫化学的手法への適用には至らなかった。一方、ケルセチン代謝物の脱抱合機構について、健常/炎症モデル動物を用いて比較検討した結果、炎症モデルではグルクロニド脱抱合酵素の酵素活性が高いと考えられたことから、代謝物が脱抱合されてアグリコンが生じることで、抗炎症作用の増強につながることが示唆された。モノクローナル抗体の作製において、抗原構造を顕著に認識する抗体が得られた。しかしながら、生体内に存在するケルセチンアグリコンあるいはケルセチン分解物の免疫化学的評価に利用するには、改善が必要と思われた。現在は、抗原を新たに作製している段階であり、当初の到達目標からやや遅れている。ケルセチンアグリコンを認識するモノクローナル抗体の作製を引き続き進める。これを用いて免疫染色を行い、生体内のケルセチンアグリコン存在部位を検討する。食品機能学(1)抗原構造を改良し、ケルセチンを認識するモノクローナル抗体の作製を引き続き試みる。生体内に存在するケルセチンの免疫化学的評価につなげる。(2)当初の計画通り、実験動物における脱抱合酵素(グルクロニダーゼ、スルファターゼ)の活性発現部位を探索する。モノクローナル抗体の精製や特異性解析まで至らなかったため、これらに必要な費用はH28年度へ繰り越した。H26年度中にモノクローナル抗体の精製や特異性解析まで至らなかったため、これらに必要な費用はH27年度へ繰り越した。H28年度中に抗体を樹立することで、繰り越し分を使用する予定である。H27年度中に、新しく作製した抗原を用いてモノクローナル抗体を樹立し特異性解析を行うことで、繰越分を使用する予定である。
TTF系有機合成金属の拡張と新規有機合成金属の開発

新規TTF系有機合成金属を開発するために次の研究を行った。1.有機スズ化合物とルイス酸の“複合化"による新規TTF系ドナーの効率的合成法の確立<スズ化合物-エステル-Me_3Al>の組み合わせにより様々な非対称TTF誘導体の合成に成功した。<スズ化合物-ジハライド-BF_3・OEt_2>の組み合わせによりヘテロ環に富んだドナーの合成に成功した。2.DHTTF誘導体を用いた新規有機金属の開発今までに知られている有機合成金属の中で、最もπ系の短いドナーを用いた有機合成金属の開発に成功した。3.新規DSDTF誘導体を用いた有機合成金属の開発5種類の新規有機合成金属の開発に成功した。4.新規TTF縮環系ドナーを用いた有機合成金属の開発15種類の新規有機合成金属の開発に成功した。5.二環系縮合ヘテロ環を有するドナーを用いた新規有機合成金属の研究今までに知られている有機合成金属の中で、最も平面性に欠けるドナーを用いた有機合成金属の開発に成功した。現在、以上の新規有機合成金属の構造と物性との関係を明らかにするためX線構造解析を行っており、いくつかの錯体については構造解析に成功している。今後の課題としては、すべての錯体について構造と物性との関係を明らかにし、従来のTTF系有機合成金属における構造と物性についての解釈を拡張できるかを検討することである。(1)従来のTTF系有機合成金属の研究は、対称TTF誘導体を中心として展開されてきた。一方、非対称TTF誘導体は、超伝導体を与えるドナーが知られているにもかかわらず、その研究は対称TTF誘導体に比べ未開発な領域が多かった。この原因として次の問題点があった。(a)効率の良い合成法が確立されていない。(b)良質な単結晶の結晶育成が難しい。本年度の研究成果は、(a)の問題点の解決策として効率的なノン-カップリング反応の開発に成功し、(b)の問題点の解決策として、制御電流法を用いれば、良質な単結晶が得られる場合があることを見い出したことである。(2)新たに開発したノン-カップリング反応により、以下に示す新規TTF誘導体の系統的合成に成功した。さらにこれらのドナーの内、DHTTF誘導体、DSDTF誘導体、TTF-DHTTF誘導体を用いて結晶育成を行った結果、金属的性質を示す電荷移動錯体を数種類見い出した。1.有機スズ化合物とルイス酸の“複合化"による新規TTF系ドナーの効率的合成法の確立〈スズ化合物-エステル-Me_3Al〉の組み合わせにより様々な非対称TTF誘導体の合成に成功した。〈スズ化合物-ジハライド-BF_3・OEt_2〉の組み合わせによりヘテロ環に富んだドナーの合成に成功した。2.DHTTF誘導体を用いた新規有機金属の開発今までに知られている有機合成金属の中で、最もπ系のドナーを用いた有機合成金属の開発に成功した。