hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天山山脈における氷河湖目録作成と氷河湖決壊の危険度評価

本研究では,近年の氷河縮小にともない氷河前面に出現した天山山脈の氷河湖のデータベースを作成した.20072010年に撮影されたALOS/AVNIR-2の衛星データを用いて,天山山脈全域の氷河前面にある0.001km2以上の氷河湖を対象に,マニュアルによるデジタイジングで氷河湖のポリゴンデータを作成し,ポリゴンの属性データには氷河湖ID,使用した衛星画像,撮影日,緯度経度,流域名,面積,高度,氷河湖タイプ,修正日などの基本情報を加えた.また,HexagonKH-9やLandsat7/ETM+の画像を用いて天山山脈の氷河湖の出現時期を明らかにした.最終年度に実施した研究成果として,20072010年に撮影されたALOS/AVNIR-2の衛星データを用いて,天山山脈全域の氷河前面にある0.001km2以上の氷河湖を対象に,マニュアルによるデジタイジングで約1600の氷河湖のポリゴンデータを作成した.ポリゴンの属性データには,氷河湖ID,使用した衛星画像,撮影日,緯度経度,流域名,面積,高度,氷河湖タイプなどの基本情報を加えた.天山山脈の氷河湖のサイズ分布は,巨大な氷河湖が分布する東ヒマラヤに比べるとかなり小さく,0.0010.005km2のサイズが全体の7割を占める.1970年代に撮影されたHexagon KH-9とALOSの衛星データから取得した氷河湖数を比較した.両時期の氷河湖数はほぼ同じであったが,現存する氷河湖の多くは1980年代以降に出現したものであった.この地域では,19501970年代に氷河湖決壊洪水が多発しており,これは1980年代以降に出現した次世代の氷河湖が決壊を生じはじめていると考えられる.また,数か月間1年ほどの短期間で発達して決壊する複数の短命氷河湖を確認した.調査地の6つの河川の縦断面図を作成したところ,氷河湖から居住地までの距離は短くて810kmほどである.20の氷河湖の体積と面積の関係式からテスケイ・アラトー山脈北側斜面の氷河湖の体積を求めたところ,50万m3以上の水量を持つ氷河湖は存在しなかった.2008年7月に生じたズンダン西氷河湖で43.7万m3であるので,最大でも洪水範囲はそれを少し上回る程度である.この結果は,この地域全体の氷河湖決壊洪水で生じた土石流は山麓の扇状地付近でとどまり,その後の洪水流が下流の河川から少しあふれる程度であることがわかった.本研究では,近年の氷河縮小にともない氷河前面に出現した天山山脈の氷河湖のデータベースを作成した.20072010年に撮影されたALOS/AVNIR-2の衛星データを用いて,天山山脈全域の氷河前面にある0.001km2以上の氷河湖を対象に,マニュアルによるデジタイジングで氷河湖のポリゴンデータを作成し,ポリゴンの属性データには氷河湖ID,使用した衛星画像,撮影日,緯度経度,流域名,面積,高度,氷河湖タイプ,修正日などの基本情報を加えた.また,HexagonKH-9やLandsat7/ETM+の画像を用いて天山山脈の氷河湖の出現時期を明らかにした.23年度の研究成果として,日本の陸域観測技術衛星「だいち」(ALOS)の光学センサ(PRISMとAVNIR-2)によって20072010年に撮影された58枚の高分解能衛星画像を用いて,天山山脈の1034の氷河湖(0.0001km2以上)のポリゴンデータを作成した.現在,氷河湖台帳の完成に向けて,氷河湖ID,地図,面積,体積,拡大履歴などの情報を追加している.氷河湖の分布では,天山山脈で最も氷河縮小が著しい西天山地域ではなく,北天山地域のイリ・クンゴイ地域で多くの氷河湖を確認した.イリ・クンゴイ地域を対象に,1971年と2007年の氷河湖数を計測したところ,1971年から継続して存在する氷河湖は3割しかなく,現在拡大する氷河湖の多くは1980年代以降に出現したことが明らかになった.この地域では,19601970年代に氷河湖決壊洪水が多数生じたが,これら決壊した氷河湖は一つ前の世代に形成されたものであることがわかった.現地調査では,テスケイ・アラトー山脈の氷河湖を中心に10以上の氷河湖で湖盆図調査をおこなった.これら氷河湖の水深はすべて30m以内であり,ヒマラヤ山脈東部の氷河湖の水深100mほどの大規模なものとは異なる.氷河湖の体積と面積の近似式からテスケイ・アラトー山脈北面の氷河湖の体積を求めたところ,50万m3以上の水量を持つ氷河湖は存在しなかった.次に,この関係式から推定した氷河湖の体積データを用いて洪水モデルによる洪水浸水範囲の抽出をおこなう.洪水モデルの検証作業として,すでに洪水範囲がわかっている2008年7月に決壊したズンダン西氷河湖を対象に,FLO-2Dの流水二次元モデルを用いて洪水範囲を推定した.氷河湖底からの出水で用いられるハイドログラフの改良は今後の課題であるが,1/25000地形図DEMを用いて推定された結果は,2008年の洪水範囲を再現できた.氷河湖台帳のデータ入力は現在進行中である.洪水解析モデルで用いる数値標高モデルの検証に時間がかかったが,地形図から作成した数値標高モデルを用いることで洪水範囲をうまく抽出できる目処がついた.テスケイ・

アラトー山脈を対象に,氷河湖の体積データと地形図から作成した数値標高モデルを使用して広範囲に洪水範囲を復元する.そして,氷河湖災害と下流域の土地利用との関係を明らかにする.この地域では,氷河湖と居住地の距離が短いにもかかわらず,住民は氷河湖の存在を把握していない.そこで,地域住民の災害対応力の向上に貢献するため,氷河湖決壊洪水に関する知識向上のためのワークショップや情報の公開を積極的に進めていく.24年度は,8月の現地調査の旅費と調査機器の購入,2月のオスロ大学での研究打ち合わせ,氷河台帳の印刷代,海外での研究発表,論文投稿料などに使用予定である.
繊維－樹脂界面のモデリングによる繊維強化複合材料の非線形超音波伝搬特性の解明

複合材料における繊維ー樹脂間の微視的なはく離は,繊維方向に対して平行なき裂を生じる層内の破壊プロセスのうち,最も初期の段階に生じることが知られており,これを検出することにより早期段階での非破壊評価の実現が期待できる.しかし,超音波の散乱・減衰特性といったパラメータを評価する従来の非破壊評価法では,繊維ー樹脂界面の健全性評価は困難であった.本研究の目的は,繊維ー樹脂間のはく離が非線形超音波伝搬挙動に与える影響を明らかにすることにある.本課題の完成により,複合材料の革新的な非破壊評価法の実現が期待できる.平成27年度は,微視的な繊維ー樹脂間の力学モデルを構築するために,以下の二項目について主に検討を行った.第一に,繊維ー樹脂間のはく離を線形ではない力学特性を有する新たなモデル(非線形スプリングモデル)によりモデル化し,複合材料中の超音波伝搬挙動を数値的に解析した.本解析プログラムの結果は,既往の理論的な解析結果と一致し,その妥当性が確認された.本プログラムを用いて,複合材料中の高調波発生挙動を検討した.なお,簡単のため,母材中に繊維が1本のみ存在する複合材料に対し,繊維直角方向に縦波超音波を入射した場合を考えた.本解析の結果,高調波発生特性から繊維ー樹脂間のはく離の程度を定量的に評価可能であることを示した.第二に,航空機等に用いられる炭素繊維複合材料に対して負荷を与えた際の力学的な非線形特性の測定を行った.三点曲げによる負荷を与える予定であったが,超音波による評価がより行いやすい単純な引張試験により複合材料に負荷を与えた.負荷により繊維方向に対して平行なき裂を生じる層内破壊を生じた試験片と健全な試験片を比較したところ,試験片の非線形パラメータが負荷により30%程度増大していた.これは,複合材料の損傷の程度を非線形パラメータによって評価可能であることが示唆される結果である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
成長ホルモン分泌に関与するガラニン,ニュ-ロテンシン,ドパミンニュ-ロン

1.ラット成長ホルモン(GH)分泌に関与するガラニンニュ-ロン:(1).正中隆起に線維を投射するガラニンニュ-ロンは、大部分弓状核に分布し、前脳室周囲核、視索上核、室傍核、視床下部外側基底部にも少数分布していた。その他、背内側核、脳弓周囲部のガラニンニュ-ロンは、周囲の脳部位に投射し、神経伝達物質、又は、神経修飾物質として、他のニュ-ロンに働くものと考えられた。(2).ガラニンとGRF(growth hormoneーreleasing factor)の共存が正中隆起に線維を送る弓状核の神経で高密度に認められた。以上より、弓状核におけるGRF・ガラニン含有ニュ-ロンは正中隆起に線維を投射し、GRFとガラニンは下垂体門脈血中に共分泌される可能性が示された。2.ラットGH分泌に関与するニュ-ロテンシン(NT)ニュ-ロン:(1).正中隆起に線維を投射するNTニュ-ロンは主として弓状核に存在し、その約58%が正中隆起に投射していた。(2).NTとGRFの共存が正中隆起に線維を投射する弓状核の神経で平均約43%に認められた。3.ラットGH分泌に関与するドパミンニュ-ロン(マ-カ-としてTH):(1).正中隆起に線維を送るtyrosinehydroxylase(TH)ニュ-ロンは主として弓状核に存在し、その約56%が正中隆起に投射していた。また前脳室周囲核、視床下部外側基底部におけるTHニュ-ロンも少数ながら正中隆起に投射していた。(2).弓状核腹外側部における正中隆起へ投射するTHニュ-ロンの約32%がGRFを含有していた。このことより、ドパミンとGRFは下垂体門脈血中に共分泌される可能性が示された。1.ラット成長ホルモン(GH)分泌に関与するガラニンニュ-ロン:(1).正中隆起に線維を投与するガラニンニュ-ロンは、大部分弓状核に分布し、前脳室周囲核、視索上核、室傍核、視床下部外側基底部にも少数分布していた。その他、背内側核、脳弓周囲部のガラニンニュ-ロンは、周囲の脳部位に投射し、神経伝達物質、又は、神経修飾物質として、他のニュ-ロンに働くのかもしれない。このことより、弓状核におけるGRF・ガラニン含有ニュ-ロンは正中隆起に線維を投射し、GRFとガラニンは下垂体門脈血中に共分泌される可能性が示された。最近、ガラニンはin vittoで、下垂体GH分泌を促進し、ガラニンとGRFはGH分泌増加に相加的であることが報告されており、我々のガラニンとGRFの共分泌の概念を強く支持する。2.ラットGH分泌に関与するニュ-ロテンシン(NT)ニュ-ロン:(1).正中隆起に線維を投射するNTニュ-ロンは、主として弓状核に存在し、室傍核、前脳室周囲核にも少数認められた。(2).NTとGRFの共存が正中隆起に線維を投射する弓状核の神経で高密度に認められた。これまでNTはin vivoでGH分泌を促進しin vitroでGH分泌に効果をもたず下垂体ソマトトロフへの直接作用は否定されていた。しかしながら、我々の結果によれば、NT・GRF含有ニュ-ロンは正中隆起に線維を投射し、これらペプチドは下垂体門脈血中に共分泌される可能性が示された。この共分泌の意義は不明があるが、GH分泌に何らかの調節的役割を果たしているものと推定された。(2).

弓状核腹外側部における正中隆起へ投射するTHニュ-ロンの約32%がGRFを含有していた。このことより、ドパミンとGRFは下垂体門脈血中に共分泌される可能性が示された。ラット正中隆起に線維を投射するドパミンニュ-ロン(マ-カ-としてTH)の局在を明らかにするため蛍光免疫染色と逆行性標識物質(true blue)法入法とを組み合わせ研究した。さらにGRFとの共存、共分泌を証明するためTHとGRFを二重染色した。1)正中隆起に線維を送るTHニュ-ロンは主として弓状核に存在し、その約56%が正中隆起に投射していた。その他のTHニュ-ロンは周囲の脳部位に投射し、神経伝達物質、または神経修飾物質として、他のニュ-ロンに働くものと考えられた。また、前脳室周囲核、視床下部外側基底部におけるTHニュ-ロンも少数ながら正中隆起に投射していた。2)弓状核腹外側部における正中隆起へ投射するTHニュ-ロンの約32%がGRFを含有していた。in vitroの実験によれば、ドパミンは下垂体成長ホルモン(GH)分泌を抑制することが報告されている。このことより、GRFがGH分泌を促進し、もう一方のドパミンがそれを抑制するといった相反する作用をもつ共分泌の例と考えられ、今後、両活性物質の同一細胞内での相互調節機構の解明が必要と考えられた。
多波長赤外光共用超低損失ガラス中空導波路の開発

本研究では、誘電体内装導波路を工業加工ばかりでなく、医療分野へも応用することを念頭に置き、エルビウム・ヤグレーザ、一酸化炭素レーザ、炭酸ガスレーザ等の光を同時、あるいは独立に伝送する為の超低損失ガラス中空導波路を開発することを最終的な目標とした。中空導波路の製作法、低損失化の手法、内装する誘電体の検討の他に、これらに関連し、中空導波路の電磁界解析、導波路の各種構造不整による損失増の機構解明、中空導波路による各種物理量の遠隔計測などについても検討した。特筆すべき主要な研究成果は以下の通りである。1.外付法による硫化亜鉛内装導波路の製作軸方向に断面変形が少なく、かつ亦、内面が滑らかな導波路を製作する為に、外付け用の母材として、酸可溶ガラスにポリイミドを被覆した母材を用い、細径の硫化亜鉛内装銀中空導波路を製作し、1.6Jという大きなエネルギを持つエルビウム・ヤグレーザ光を伝送し、高エネルギー伝送路の可能性を証明した。2.液相コート法による有機樹脂内装銀中空ガラス導波路の製作石英キャビラリーチュウブに銀鏡反応を用いて銀を成膜し、その後、弗素樹脂あるいはポリイミドを液相コートすることにより、内径が700μm及び530μmで、内面が極めて滑らかな誘電体内装中空導波路を製作し、低損失で長尺なガラス中空導波路製作の基礎を確実にした。3.中空導波路のモード構造の解明厳密な特性方程式を基に、任意のコア径をもつ誘電体内装および無内装中空導波路のモード構造を初めて解明した。また、一様曲がり線路における低次のベクトル固有モードについても明らかにした。赤外波長帯での光を効率よく伝送する為のガラス中空導波路を実現するために、本年度においては、その第一段階として、セレン化亜鉛内装銀中空導波路を用い、波長3ミクロンのエルビウムヤグレーザ、5ミクロンの一酸化炭素レーザ、10ミクロンの炭酸ガスレーザの光を低損失に伝送できる導波路が実現可能かどうかについて検討した。波長が短くなるにしたがって導波路の内面粗さの損失に及ぼす影響は大きくなるので、内面粗さの小さい導波路の製作法について検討した。従来のアルミニウムパイプの表面にポリイミド樹脂を被覆するパイプを母材として用いることにより、短波長に於いても極めて特性の良い導波路が得られることを示した。また、上記の3波長のレーザ光の伝送を行ない、この導波路で大きな光電力を伝送できることも確認した。それ故、赤外波長帯で多波長レーザ光を伝送する性能の良い導波路の可能性は示された。そこで、出来るだけ長尺の伝送路を製作する為に、従来とは根本的に異なる新しい製作方法として、極めて滑らかな面を持つ金属パイプ内にデイッピング法により、弗素樹脂を内装する方法を考案した。予備実験により導波路製作の可能性が示された。導波路の内面粗さは導波路の損失、導波路からの出射パターンなどに大きな影響を及ぼすが、そのことについては従来あまり検討されていなかった。評価しうる粗さをもつ石英パイプの伝送特性を測定し、極めて興味ある現象を発見した。また、その現象を解明するための理論検討も行なった。赤外波長帯での光を効率よく伝送する為のガラス中空導波路を実現するために、本年度に於ては、昨年度の研究を継続し、硫化亜鉛内装銀中空導波路で特に波長2.94ミクロンのエルビウムヤグレーザ、5.3ミクロンの一酸化炭素ガスレーザの光を低損失に伝送できる導波路の研究を行なった。

極めて滑らかな内面を持つ導波路を製作する為に、従来のアルミニウム母材の代わりに、酸溶解ガラスを新たに用いた。ガラスパイプのハンドリングの容易さ、エッチングに対する安定さの観点より、このガラスパイプに更にポリイミドで被覆し母材とした。伝送路からの出射ビームがガウス型とする為に、伝送路の径を従来の1.5ミリから0.8ミリに変え、伝送路の細径化を行なった。波長2.94ミクロン、5.3ミクロン、10.6ミクロンの光を伝送する硫化亜鉛内装銀中空導波路の製作技術を確立した。エルビウムヤグレーザ光用の伝送路は現在歯科用として、幾つかの研究機関に評価を依頼している。一方、内面が完全に滑らかで、しかも長尺のガラス中空導波路を製作することを目的とし、ガラスキャピラリー内面にコートし、更に液相法により誘電体をコートするという手法を考案した。銀鏡反応により、銀をコートしたパイプ内に、耐環境性に優れ、しかも光学特性に優れた弗素樹脂を液相法でコートする手法である。予備実験の結果、長尺伝送路製作の可能性が十分確かめられた。細径伝送路への高効率な励振条件を調べるために、伝送路の細径化に伴う中空導波路のモード構造を理論的に解析した。内装導波路の場合、内装誘電体の厚さの変化に対し、モード構造は複雑に変化することが分かった。本研究は、申請者等のグループによる誘電体内装金属中空導波路の開発及び試作等の過去の研究成果を踏まえ、赤外波長帯に於ける多波長レーザ光を低損失に伝送可能な中空導波路を、ガラスあるいは金属パイプに基礎を置き、長尺製作する技術を開発することを最終的な目的とした。本年度内で得られた研究成果は以下の通りである。1。硫化亜鉛内装銀中空導波路による高出力Er:YAGレーザ光伝送スッパタリングと電気鍍金に基礎を置き、内径800μmの硫化亜鉛内装銀中空導波路を波長2。94μmのEr:YAGレーザ光伝送用に製作した。パルスエネルギーが1。6Jという極めて大きなエネルギーを伝送することが分かった。また、導波路を曲げた場合の損失も実用上問題になるほど大きくは増加しなかった。このことにより、誘電体内装導波路はEr:YAGレーザを用いる歯科治療用伝送路として有望であることが、国の内外で認識されるようになった。2。細径銀中空ガラス導波路の製作技術上記1により、内装導波路の実用的な長尺製作法について検討した。特に、波長が短い領域では導波路の内面粗さが非常に問題となることが分かった。そこで、金属パイプの新しい製作法を考案した。内面が極めて滑らかな細径石英ガラスチューブ(内径700μm及び540μm)内に銀鏡反応を利用し、ガラス内面と同じ程度の粗さを持つ銀パイプを製作することに初めて成功した。このキ-テクノロジーは、銀液と還元液の迅速な混合、混合液の高速送液技術であることが判明した。長さは現在1m程度に限られているが、数mの長さのパイプが得られる様、製作手法及び装置を改善し、その見通しが得られた。更に、誘電体の内装法として送液法も考案した。
超鏡(HyperMirror)による食の安心・安全教育の国際交流型実践

日本とタイの中学生を対象とした食の安心・安全に関する授業を計画的行動理論を用いて立案し,超鏡を活用した国際交流型実践を3年間にわたり実践した。介入前後で知識得点は向上し,衛生行動である手洗い,食品・栄養表示をふまえた食物選択行動,調理に関する行動コントロール感が上昇した。授業内に衛生・調理実験,試食,学校紹介等の国際交流の時間を取り入れ,生徒同士が画面に同時に映り,同一の授業を受けたことにより関心や自信からやる気が起こり,行動へと進み,超鏡の特性を生かした遠隔授業の効果があった。中学生における「食の安心・安全」に関するカリキュラムを計画的行動理論を用いて立案し,超鏡(HyperMirror)による国際交流型の食教育授業を日本(公立,私立),タイ国(私立)間において,3年間継続する。1年目は"衛生行動"をテーマとし,「トイレの後の手洗いができる」,「食事・調理前の手洗いができる」を行動目標とした。授業構成は,導入としてHS(HyperStage)による学校訪問,衛生博士による「食中毒の3原則」についての解説,シート型培地による肉をさわった後の手洗い実験,ATPふき取り検査,「手洗いの歌」による正しい洗い方の実践,英語による国際交流の5部構成とした。授業の中に視覚的に結果を把握することが可能な実験を取り入れたことで,生徒に興味を持たせることができた。超鏡の評価では,タイ生徒の方が「同じ場所で活動している」等評価が高かった。日本側は,生徒の配置など映像の見え方に工夫が必要と思われた。授業前にフードマッピング調査と,前後に食と衛生に関する質問紙調査(衛生に関する知識,周囲の支援(主観的規範),関心,セルフエフィカシー(行動コントロール感),行動の実態)を行った。フードマッピング調査では,各食物の体への重要度と摂取頻度が関連していないなど食の認識がずれている生徒には,バランスよく食べることや間食のとり方について重点的に栄養教育する必要があることが示された。質問紙調査の結果では,3校とも知識と関心の問を除き,主観的規範,関心,セルフエフィカシーの3要素間には相互に有意な相関があった。4要素の平均得点には学校差はみられなかった。食教育授業後では,3校とも知識得点は上昇し,行動面では3校とも外食前の手洗い率,トイレ後の手洗い率が有意ではないものの増加傾向にあった。今後介入を続けることにより,「食の安心・安全」行動の改善や徹底につながることが期待される。2年目は"食物選択行動"をテーマとし,「食品ラベルなどの確認ができる」,「食品の選び方がわかる」,「間食の摂り方がわかる」を行動目標とした。授業構成は,生徒による英語での学校紹介,栄養博士によるクイズを取り入れた「食材の選び方」,「食品ラベルの見方」の解説,お互いの国の伝統的な菓子の試食の3部構成とし,グループワークとした。システムは,2回線のテレビ電話(Skype)を使用した。画面1は相手のカメラ1/自分側の生徒達,画面2は相手のカメラ2/コンピュータ画面とした。1年目のHMと2年目のテレビ電話システムの評価では,両国ともHMの方の評価が高かった。授業前に間食マッピング調査と,前後に食物選択行動に関する質問紙調査(食物選択に関する知識,周囲の支援(主観的規範),関心,セルフエフィカシー(行動コントロール感),行動の実態)を行った。間食マッピング調査の結果では,日本は午後,タイは朝,昼に摂取するパターンが多かった。質問紙調査の結果では,知識については,表示の規定,旬の食材の季節区分で両国に差があることから比較できなかった。行動意志はタイが日本より高い傾向であった。行動得点は両国とも上昇した。このことから,2年目の遠隔国際交流学習は効果があったと考えられる。ただしタイ男子のみが有意な上昇ではなく,行動コントロール感が低下していた。今後行動コントロール感をあげるような学習方法の検討が必要である。国際交流学習をタイでは学校における学習と認識し,日本では交流のイベントと受け止めている傾向が推察された。今後は遠隔国際交流学習の学校教育の中での位置づけを明らかにしておく必要があろう。中学生における「食の安心・安全」に関するカリキュラムを計画的行動理論を用いて立案し,超鏡(HyperMirror)による国際交流型の食教育授業を日本(公立,私立),タイ国(私立)間において,3年間継続した。3年目は"調理行動"をテーマとし,「安全な調理方法がわかる」,「安全な調理ができる」を行動目標とした。

授業構成は,生徒による英語での学校紹介,コーラスやダンスの披露による国際交流,調理博士によるクイズを取り入れた「調理の流れと手順」,「肉をさわった手の実験結果」,「正しい手の洗い方」,「食品ラベルの見方(賞味期限)」,「調理時の身だしなみ」の解説,カードゲームによる「食中毒予防3原則」のまとめ,ハンバーグの中心温度を測定する調理実験,試食の5部構成とした。HMシステムとテレビ電話(Skype)を使用した。テレビ電話画面,講義用パワーポイント画面の切替表示とPC画面の共有化によりグラフ表示を行った。授業前にフードマッピング調査と,前後に調理行動に関する質問紙調査(調理に関する知識,周囲の支援(主観的規範),関心,セルフエフィカシー(行動コントロール感),行動の実態)を行った。フードマッピング調査では,日本は,どの食物も身体に大切なものをよく食べており,タイは,体に悪いと認識しているものをよく食べていた。質問紙調査の結果では,知識については,両国男女とも合計点は介入後に上昇した。調理についての関心度は性差がある。主観的規範はタイ男子のみ有意に低下した。行動コントロール感は両国とも上昇し,特に男子で上昇している。実際に調理実習をして「できる」という自信が上昇した点では介入の効果があったと考えられる。「計画的行動理論」のモデルは,両国とも男子で適合し,女子については両国とも当てはまりはよくなかった。女子の調理行動についてはその他の要因を今後検討する必要があると考えられる。
超臨界CO_2流体中における機能性高分子微粒子合成法の開発

本研究は,超臨界CO_2流体を媒体とした,機能性高分子微粒子合成法を確立することを目的としている。昨年度,合成に成功した架橋性モノマーの沈殿重合の知見をもとに,本年度は架橋モノマーを用いずにコロイド安定剤を含まないクリーンな機能性高分子微粒子の合成を検討した結果,超臨界CO_2流体中での媒体と親和性の低いモノマーを用いて沈殿重合を行うことで,架橋モノマーを用いなくてもコロイド安定剤を含まないクリーンな高分子微粒子が合成できることを明らかにし,合成された粒子の大きさ,単分散性,重合率が開始剤濃度と相関の相関を見出すことができた。また,末端に官能基を有する比較的安価な分散安定剤を用いてのビニルモノマーの分散重合法も検討した。超臨界CO_2流体を重合媒体とし,末端基にアミノプロピル基あるいはメルカプトプロピル基を有するポリジメチルシロキサンを分散安定剤としてメタクリル酸メチルの分散重合を試みた結果,サブミクロンサイズの比較的単分散な高分子微粒子が合成できる可能性を見い出すことができた。さらに,これら超臨界CO_2流体の重合反応において重合中の攪拌の影響が粒子収率に大きく影響することが観察され,高収率で微粒子が得られるために重合装置の改良を行った結果,従来70%程度であったものが,ほぼ100%粒子状態で得られる装置の開発に成功した。本研究では,高圧下で得た超臨界CO_2流体を媒体とした,機能性高分子微粒子合成法を確立することを目的とし,まず,ジビニルモノマーの沈殿重合によるコロイド安定剤を含まないクリーンな機能性高分子微粒子の新しい合成法,および高分子開始剤を用いてのビニルモノマーの分散重合法を検討した。1.超臨界CO_2流体中でのジビニルベンゼン,ジビニルビフェニルなどの二官能性モノマーの沈殿重合を行い,コロイド安定剤を含まないクリーンな高分子微粒子が合成できる条件を開始剤濃度の影響など広範に検討した。合成された粒子の大きさ,単分散性,重合率,ビニル官能基の含有量など,高分子微粒子のキャラクタリゼーションを行い,重合条件との相関性を明らかにした。2.超臨界CO_2流体を重合媒体とし,高分子アゾ開始剤を用いるメタクリル酸メチルの分散重合を試み,サブミクロンサイズの比較的単分散な高分子微粒子の合成の可能性を見い出した。以上のように当初期待した通りの非常に興味深い結果が得られたが,本研究は本年度より着手したところであり,得られた成果は,本年の学会で発表の予定であり,すでに申し込みをしている。さらに,これら超臨界CO_2流体の重合反応において重合中の撹拌の影響が粒子収率に大きく影響することが観察され,高収率で微粒子が得られるために重合装置の改良を行った結果,従来70%程度であったものが,ほぼ100%粒子状態で得られる装置の開発に成功した。
流体計算技術と地理情報システムを融合した新しい防災・緊急支援対策システムの開発

『流体計算技術(CFD)と地理情報システム(GIS)を融合した新しい防災・緊急支援対策システムの開発』を実現するために,平成18年度は以下に示す個別研究開発を実施した.静穏な夜間や対流混合が盛んな昼間などに出現する種々の大気安定度(すなわち,中立時,不安定成層時,安定成層時)へ適用可能な流体解析コードの改良(浮力効果の取り込み),汎用性とロバスト性に優れた最新のラージエディシミュレーション(LES)のサブグリッドモデルの導入,時間的および空間的に変動を伴う流入気流条件,計算領域の初期条件・境界条件,地面境界条件(地表面粗度モデル)などの精緻化を行った.日本国内の具体的な地域に関して,1/2500程度の縮尺模型を作成して風洞実験を実施した.風洞実験では,順流と逆流が検知可能なスプリットフィルムプローブを用いて平均風速や乱れ強さなどの気流性状の評価を行った.さらに,スモークワイヤー法を用いて,非定常な流れパターンについて可視化実験を行った.ここで得られた風洞実験の結果に基づき,流体解析コードの予測精度を多角的に検証し,精度向上へフィードバックを行なった.計算時間に関しては,従来の流体解析コードと比較して20%以上の短縮を達成した.また同時に,開発した流体解析コードをWindows搭載のデスクトップPC,モバイルPC,およびLinux搭載のPCクラスタに組み込んだ.それらの環境の中で国内の具体的な対象地域を選定し,提案するシステムに要する一連の解析作業の実証試験を行った.本研究で得られた一連の研究成果は国内外の学会で研究発表を行なった.『流体計算技術(CFD)と地理情報システム(GTS)を融合した新しい防災・緊急支援寸策システムの開発』を実現するために,以下に示す個別研究開発を実施した.◎GISとの連携による効率的な3次元建物および実地形形状デジタルデータの整備と構築従来,複雑地形や地上建物の形状を3次元デジタルデータとして取得し,数値流体シミュレーションの入力データとして利用するには多大な労力が必要であった.具体的には,対象建物とその周辺の街区を構成する構造物の入力が作業上の大きなボトルネックになる.従来までは,白地図や現地調査などで周辺の地形を個別に把握し,CADソフトや解析ソフトのモデラーを用いて1つ1つ入力するのが一般的であった.しかしながら,こういった作業の繰り返しでは効率が上がらないばかりではなく,複雑化する入力内容に対して人為的ミスも誘発しかねない.さらに,既存の市販データは極めて高価である.そこで,一般的に入手可能な既存の3次元デジタルデータ(DMデータ,レーザー測量機データ)を取り込む手法をGIS技術と連携させることにより開発した.同時に,デジタルデータを元にした格子生成も,良い所ばかりではなく利用するに当たって注意が必要な点がいくつかある.その1つがノイズの的確な除去である.測定時の機械的・電子的ノイズの混入が避けられない場合は,測定時に地表面付近にあるものは総てスキャンされるので,レーザーで感知できる樹木や車・人間なども数値化され,データの中に含まれることになる,実用的な解析格子を生成するためには,適当なノイズ除去機能を用いて対象建物の周辺の街区を適切に構築する必要がある.このノイズ除去方法の手法も検討を行った.さらに,それらを流体シミュレーションの入力データとして自動的に変換する技術を開発した,結果として,流体シミュレーションの前処理の作業時間は数日から数時間に大幅に短縮化された.既存データがデジタルデータとして入手できない場合には,紙面上の地図や図面から,3次元デジタルデータを効率的に取得する手法を,CADシステムとGISを連携させることに手法を開発した.『流体計算技術(CFD)と地理情報システム(GIS)を融合した新しい防災・緊急支援対策システムの開発』を実現するために,平成18年度は以下に示す個別研究開発を実施した.静穏な夜間や対流混合が盛んな昼間などに出現する種々の大気安定度(すなわち,中立時,不安定成層時,安定成層時)へ適用可能な流体解析コードの改良(浮力効果の取り込み),汎用性とロバスト性に優れた最新のラージエディシミュレーション(LES)のサブグリッドモデルの導入,時間的および空間的に変動を伴う流入気流条件,計算領域の初期条件・境界条件,地面境界条件(地表面粗度モデル)などの精緻化を行った.日本国内の具体的な地域に関して,1/2500程度の縮尺模型を作成して風洞実験を実施した.風洞実験では,順流と逆流が検知可能なスプリットフィルムプローブを用いて平均風速や乱れ強さなどの気流性状の評価を行った.さらに,スモークワイヤー法を用いて,非定常な流れパターンについて可視化実験を行った.ここで得られた風洞実験の結果に基づき,流体解析コードの予測精度を多角的に検証し,精度向上へフィードバックを行なった.計算時間に関しては,従来の流体解析コードと比較して20%以上の短縮を達成した.また同時に,開発した流体解析コードをWindows搭載のデスクトップPC,モバイルPC,およびLinux搭載のPCクラスタに組み込んだ.それらの環境の中で国内の具体的な対象地域を選定し,提案するシステムに要する一連の解析作業の実証試験を行った.本研究で得られた一連の研究成果は国内外の学会で研究発表を行なった.
鞭毛軸糸機能の再構成をめざして

ダイニンATPaseと微小管の相互作用はシングレット微小管を用いたin vitro motility assay系によって分子レベルでの解析が現在さかんに行われている。しかし鞭毛・繊毛運動の解析にはこの素過程を基礎としたより高次レベルでのin vitro assay系によって解析しなければその解明はむづかしい。本研究は、より高次の系としてダイニンをコートしたグラススライド上でのダブレット微小管の運動,シングレット微小管にダイニングを予め結合させたcomplexの形成とその運動,complex bundleの形成とその運動などのsliding movementを比較検討することによって,より高次の構造をもつ鞭毛・繊毛運動の特質を明らかにすることを試みた。すでに、ダブレット微小管の22Sダイニン上での運動の解析は、ATP濃度,Ca濃度を変化させて行い、Caによる鞭毛運動の制御の分子レベルでの成果として発表した。complexのslidingmovementについては、ランダムにダイニンをコートして、結果よりより速い運動を惹起するなどの重要な成果を得て、これも発表している。最終年度としては、これらcomplexの運動を惹起しているダイニンと微小管の相互作用の基礎となる両者間の結合をしらべることを試みた。両者の結合にATPを加えて,ATPにより解離するかしないかをATP-sensitive bindingとinsensitive bindingに分けて、遠心分離、SDS-ゲルによる定量によって、その結合がいろいろの組合せのcomplexに拘らず、22Sダイニンは、略90%が、ATP-sensitive bindingをしていることが明らかになった。この成果がcomplexのsliding運動にいかに寄与しているのかをさらに検討したい。ダイニンATPaseと微小管の相互作用はシングレット微小管を用いたin vitro motility assay systemによって、分子レベルでの解析が現在さかんに行われている。しかし、鞭毛・繊毛運動の解析には、この素過程を基礎としたより高次レベルでのin vitromotility assay systemによって、解析しなければその解明は難しい。本研究は、より高次のsystemとしてダイニンをコートしたslide glass上でのダブレット微小管のmotility,シングレット微小管にダイニンを予め結合させたcomplexの形成とそのmotility,complex bundleの形成とそのmotility、などのsliding movementを比較することによって、より高次の構造をもつ鞭毛・繊毛運動の特質を明かにしたい。1)テトラヒメナ繊毛軸糸よりダブレット微小管、22Sダイニンを単離し、スライドグラス上にダイニンをコートしたin vitro再構成運動系でダブレット微小管のslidingmovementを暗視野顕微鏡を用いて解析した。単離したダブレット微小管は弓状にカーブした形を持つので、スライド上では、tip側を先頭にしてsliding movementを行うがその軌跡は円となる。円を画く方向一一右回りか、左回りか、一一には特に規則性はなかった。しかし、Ca濃度を変えて調べると、ATP濃度に依存して、運動が変化することがわかった。特に、pCa3ではsliding movementは起こらないし、pCa9では高濃度のATP(500 uM--1 mM)では運動は起こらない。この結果は、鞭毛や繊毛運動で以前から報告されているCaによる運動の制御の分子レベルでの成果として特筆に値する。Exptl.Cell Res.203、483-487(1992)にpress済みである。2)microtubule-dynein complexについては、すでに3種類のcomplexの生成が可能となっている。この3種類のcomplexからのシングレット微小管のslidingmovementついては、運動を引き起こすことに既に成功している。現在dataを解析中である。しかし、鞭毛・繊毛運動の解析には、この素過程を基礎としたより高次のレベルでのin vitro motility assay systemによって、解析しなければその解明は難しい。

本研究は、より高次のsystemとしていくつかの系(下記1、2、3)でのsliding movementを比較することによって、より高次の構造をもつ鞭毛・繊毛運動の特質を明らかにすることを試みた。繊毛から単離したダブレット微小管は弓状にカーブした形を持つので、スライド上では、tip側を先頭にしてsliding movementを行うがその軌跡は円となる。Ca濃度を変えて調べると、ATP濃度に依存して、運動が顕著に変化することがわかった。Mts-dynein complexにATPを加えるとmicrotubulesはsliding movementを惹起こす暗視野顕微鏡と電子顕微鏡で調べると、complexからはなれてスライドグラス上に吸着したdynein-trackの上をmicrotubulesが滑り出て来ることがわかった。このdynein-trackはdynein分子が同じ方向で列を作って形成されている。random-coated dynein上でのsliding velocity(8μm/sec)と比較すると高い値(12μm/sec)を示すのはこの22S dyneinの配列が能率の良い力の発生を惹起したと考えられる。
モレキュラーワイヤー型DNAセンサー

まず、2本鎖DNAの導電性を高める試みとしてインターカレーターFe(phen)_3を用いFc-GODにより、信号増幅をしたDNA検出系を構築し、プローブDNA固定化電極を用いてターゲットDNAにたいする応答を検討した。その結果、+0.5Vにおける電流値を測定することで相補的なターゲットDNAに選択的な応答を得ることができ、検出限界は約10^<-11>g/mlと見積もられた。しかし、その応答機構の詳細についてはさらに検討する必要がある。この系では、Fe(phen)_3の酸化電位が+0.9Vと高く、この電位でのDNAの検出ができなかったので、インターカレーターについて検討し、Co(phen)_3を選んだ。コバルトフェナントロリン錯体とプローブDNA固定化金電極を用いて、プローブDNAと相補的なターゲットDNAを10^<-7>Mから10^<-5>Mの濃度範囲で配列特異的に検出できることが示された。Co(phen)_3^<2+>とFc-GODの組み合わせでは、Fc-GODがDNA測定時にCo(phen)_3^<2+>を介さずに直接、電極と電子授受してしまうものもあることから、2本鎖形成によるCo(phen)_3^<2+>の電流変化よりも大きな電流が流れてしまい、ターゲットDNA濃度に依存した酸化ピーク電流が得られなかった。また、Co(phen)_3^<2+>とFDHの組み合わせでは、FDHの電極への吸着変性のためか、DNA配列特異的な結果は得られなかった。本研究では2本鎖DNAのインディケータとして、可逆的に酸化還元可能なインターカレータを用いることを試みた。まず種々のフェナントロリン金属錯体について検討した。マンガン、ニッケル、銅、銀、コバルトのフェナントロリン錯体を調製し、その電気化学特性を調べた。その中から比較的酸化電位の低かったフェナントロリンコバルト錯体を用い、ターゲットDNAの測定を行った。末端をチオール修飾した1本鎖プローブDNAを金電極表面に固定化し、ターゲットDNAをハイブリダイズさせ、フェナントロリンコバルト錯体を作用させたところ、ターゲットDNA濃度に依存したフェナントロリンコバルト錯体の電流応答が得られた。非相補的なDNAを作用させても電流応答に変化がなかったことから、電極表面に形成された2本鎖DNAにフェナントロインコバルト錯体が選択的に結合していると思われる。さらに本研究ではフェナントロリンコバルト錯体の電流応答を酵素反応と組み合わせることで増幅させ、高感度化を試みる。酵素としてフルクトースデヒドロゲナーゼ(FDH)を用いた。まずフェナントロリンコバルト錯体とFDH間で電子移動が可能であるかを確認しておく必要があるため、検討を行った。フェナントロリンコバルト錯体とFDHを含む緩衝液にフルクトースを順次添付していくと、フェナントロリンコバルト錯体の電流応答が増加した。これはFDHのフルクトース酸化反応によって補酵素PQQが還元型となり、還元型PQQからフェナントロリンコバルト錯体に電子移動が行われたためと思われる。これによりフェナントロリンコバルト錯体とFDH間での電子移動が確認できた。今後、酵素反応を組み合わせたDNA測定を行う予定である。

コバルトフェナントロリン錯体とプローブDNA固定化金電極を用いて、プローブDNAと相補的なターゲットDNAを10_<-7>Mから10_<-5>Mの濃度範囲で配列特異的に検出できることが示された。Co(phen)_3^<2+>とFc-GODの組み合わせでは、Fc-GODがDNA測定時にCo(phen)_3^<2+>を介さずに直接、電極と電子授受してしまうものもあることから、2本鎖形成によるCo(phen)_3^<2+>の電流変化よりも大きな電流が流れてしまい、ターゲットDNA濃度に依存した酸化ピーク電流が得られなかった。また、Co(phen)_3^<2+>とFDHの組み合わせでは、FDHの電極への吸着変性のためか、DNA配列特異的な結果は得られなかった。
細胞内タンパク質分解機構の包括的制御による多発性骨髄腫の新規治療法

形質細胞のクローン性増殖により発症する多発性骨髄腫は、抗体産生が旺盛で粗面小胞体が発達している難治性造血器腫瘍である。タンパク質合成過程で一定の割合で生じる不良タンパク質(unfolded protein)により骨髄腫細胞は小胞体(ER)ストレスに晒されており、これを回避するためいにプロテアソーム/オートファジー系で分解処理していると考えられる。しかし、その処理能の越えたものは微小管形成中心に集簇してアグリソームを形成する。研究代表者はこれまで、これら細胞内のタンパク質分解・処理機構を包括的に阻害することで、過剰なERストレス負荷により誘導されるアポトーシスを利用して骨髄腫細胞を効率的に排除する「小胞体ストレス誘導療法」を提唱してきた。これを検証するためにERAIシステムを用いたERストレス定量解析法の確立を試みた。各種骨髄腫細胞株では遺伝子導入効率が悪いことから、転移性乳癌細胞株にpEZ-F-XBP1-venusを導入した安定株を作成し、IncuCyteセルイメージングシステムを用いて経時的なERストレスのモニタリングを試みた。プロテアソーム阻害剤とオートファジー阻害活性を有するクラリスロマイシン(CAM)との併用、およびプロテアソーム阻害剤とアグリソーム形成阻害を目的としたHDAC6阻害活性を有するボリノスタット(SAHA)との併用は、各薬剤単独に比べて著しくERストレス負荷を誘導し、かつ、強力に細胞死を誘導した。さらに、プロテアソーム、オートファジー、アグリソームの3者を同時阻害すると、最も強力なERストレス負荷が加わり、さらに強力な殺細胞効果が得られた。今回のERストレス定量解析法により、1ERストレス負荷と殺細胞効果が連動していること、2細胞内のタンパク質分解・処理機構を包括的にブロックすることでERストレス負荷が増大し、かつ、さらに強力な細胞死誘導効果が得られることが明らかとなった。多発骨髄腫細胞株では遺伝子導入効率が悪かったために、当研究室で並行して進めている乳癌細胞株,肺癌細胞株を用いて小胞体ストレスのモニタリングシステムを一時的に構築して対応した。ただし、これによりオートファジー、プロテアソーム、アグリソーム形成の三者を包括的に阻害することで小胞体ストレス負荷を介した細胞死増強効果が明確に検証されたことより、癌腫にかかわらず普遍化できることが強く示唆された。より遺伝子導入効率の高い方法を試行して、骨髄腫細胞株を用いた実験システムを構築する予定である。細胞内タンパク質分解機構の包括的制御による多発性骨髄腫の新規治療法を開発する目的として,平成29年度は下記の3点に集約して行った。1.オートファジーのモニタリングシステムを当研究室内で確立し,マクロライド化合物の中からオートファジー阻害活比活性の高い薬剤の絞り込みを行った。2.機能性磁性ナノビーズにマクロライド化合物を固相化し,マクロライド固相化ナノビーズと細胞可溶液との混和によるハイスループット・アフィニテイー精製を行い,LC-MS/MS解析と組み合わせることで,マクロライド結合タンパク質の中から,オートファジー阻害活性にかかわる標的分子候補の同定に成功した。3.ERストレスを経時的かつ定量的にモニタリング可能なアッセイ系を構築した。さらにこのアッセイ系を用いてオートファジー阻害としてマクロライド抗生剤を,プロテアソーム阻害としてボルテゾミブを,アグリソーム形成阻害としてHDAC6阻害活性を有するSAHA(ボリノスタット)の3者を同時に作用させることで,ERストレス負荷が一挙に高まり,これと連動して殺細胞効果が最大限に誘導できることを明らかにした。これより不良タンパク質の蓄積に対応するための細胞内タンパク質分解・処理機構のネットワークの検証が飛躍的に進展した。また,このネットワークを包括的に阻害することでERストレス負荷による骨髄腫細胞死の強力な誘導が可能であることが示唆された。次年度は,マクロライドの標的分子を基軸とするオートファジー阻害活性の分子基盤を進めるのと同時に,ゼブラフィッシュあるいはマウスのxenograft modelを用いたin vivoの系での薬理効果の検証を行う予定である。当研究室内でのオートファジーおよびERストレスの経時的なモニタリングシステムの構築が完了し,また,マクロライド化合物のオートファジー阻害活性にかかわる標的分子の候補が同定されたことより,今後の大きな飛躍が期待できる。

プロテアソーム阻害剤とオートファジー阻害活性を有するクラリスロマイシン(CAM)との併用、およびプロテアソーム阻害剤とアグリソーム形成阻害を目的としたHDAC6阻害活性を有するボリノスタット(SAHA)との併用は、各薬剤単独に比べて著しくERストレス負荷を誘導し、かつ、強力に細胞死を誘導した。さらに、プロテアソーム、オートファジー、アグリソームの3者を同時阻害すると、最も強力なERストレス負荷が加わり、さらに強力な殺細胞効果が得られた。今回のERストレス定量解析法により、1ERストレス負荷と殺細胞効果が連動していること、2細胞内のタンパク質分解・処理機構を包括的にブロックすることでERストレス負荷が増大し、かつ、さらに強力な細胞死誘導効果が得られることが明らかとなった。多発骨髄腫細胞株では遺伝子導入効率が悪かったために、当研究室で並行して進めている乳癌細胞株,肺癌細胞株を用いて小胞体ストレスのモニタリングシステムを一時的に構築して対応した。ただし、これによりオートファジー、プロテアソーム、アグリソーム形成の三者を包括的に阻害することで小胞体ストレス負荷を介した細胞死増強効果が明確に検証されたことより、癌腫にかかわらず普遍化できることが強く示唆された。同定されたマクロライドの標的分子を基軸とするオートファジー阻害活性の分子基盤の詳細な解明を進める。併せて今後の臨床応用を踏まえて,ゼブラフィッシュ,マウスへ骨髄腫細胞の移植実験により,薬理効果の検証を進める。より遺伝子導入効率の高い方法を試行して、骨髄腫細胞株を用いた実験システムを構築する予定である。分子標的探索センター(東京医科大学生化学分野内)残額が少額のため、次年度で調節して使用します。
学術的な場における理工系学生の英語コミュニケーション意欲を高めるための実践的研究

英語の「コミュニケーション意欲」(WTC)に関するモデルを対人関係の観点から解釈し、説明するという新しい創造コミュニケーションにおける対話者の重要性英語の「コミュニケーション意欲」(WTC)に関するモデルを対人関係の観点から解釈し、説明するという新しい創造コミュニケーションにおける対話者の重要性平成19年度における本研究の焦点は、理工系学生が自分の「英語コミュニケーション意欲」として報告している内容と、英語の授業における彼らの実際の英語使用との関係について調査し、考察することであった。ビデオ撮影による録画ならびに低速度のデジタル写真撮影を利用して、英語の授業における教室での学生のコミュニケーション行動を追跡調査することが可能であった。この調査によって得られた情報は、予測していなかった発見を導き、また、英語の「コミュニケーション意欲」(WTC)に関するモデルを対人関係の観点から解釈し、説明するという新しい創造があった。この予測していなかった発見とは、理工系の女子学生の報告が、理工系の男子学生に比して、コミュニケーション不安のレベルが有意に高いことを示したことである。この調査結果は、女子学生の方が一般的には言語能力がより高いとする従来の考え方とは逆の結果を示している。この結果の説明として考えられることとして、ひとつには、本研究の対象は理工系学生であり、この分野は伝統的に男性優位の分野であることがあろう。本研究によってこれまでに浮かび上がってきた第二の重要な発見としては、コミュニケーションにおける対話者の重要性が挙げられる。被験者の学生は、英語でコミュニケーションを行うことに対する意欲は、自身の英語コミュニケーション能力として自分が考えているレベルと対話者の英語コミュニケーション能力の差異によって変動すると報告した。学生はまた、他者と話し合うことの目的が何であるかということが、彼らの英語によるコミュニケーション意欲に影響すると報告した。これらの調査結果は、対話者が及ぼす効果が重要な要素をなしていることを示唆しており、この点は、これまでのWTC研究において指摘されてこなかった点である。平成20年度における本研究の焦点は、理工系学生が自分の「英語コミュニケーション意欲」として報告している内容と、英語の授業と模擬国際会議における彼らの実際の英語使用との関係について調査し、考察することであった。ビデオ撮影による録画とアンケートを利用して、英語の授業における教室での学生のコミュニケーション行動を追跡調査することが可能であった。この研究によって英語の「コミュニケーション意欲」(WTC)に関するモデルを対人関係の観点から解釈し、説明するという新しい創造があった。学生たちの報告から彼らの英語の「コミュニケーション意欲」は3つの要因からなる。一つ目の要因は教育的な状況で彼らが思う彼らの英語能力。自信を大いに持っている学生は英語のコミュニケーション意欲も高い。2つ目の要因は話す対象となる人物。学生たちの報告によると自分より英語能力が高い相手に対してコミュニケーション意欲がある。なぜなら彼らはその相手と関わることにより英語を上達することができるからだ。結果として日本の学生のコミュニケーション意欲が高まるのは、英語の外国人講師や留学生、英語の授業中の日本人の英語講師である。3つ目の要因は会話の状況の目的により学生のコミュニケーション意欲が左右される。例えば英語を練習することが目的であれば学生は何人もの人に英語を話し、書く。しかしながら彼らの英語力を上達することが目的となると、学生たちは英語が熟練した高いレベルを持っていると思われる人に対し英語を話したり書いたりしたいと報告された。
不安・抑うつ症状の共通要因としての反復思考とその緩和要因の研究

本研究では,否定的な思考から距離をおくスキル(破局的思考の緩和)がなぜ多数の心理的症状を低下させるのかについて,共通の要因として反復思考(否定的な思考が持続すること)に注目した検討を行ってきた。具体的には,反復思考が破局的思考の緩和と多様な症状との関連を媒介するという可能性を3つの課題を通じて検討することを目的とした。課題1.反復思考の尺度を作成(翻訳)し,種々の症状との関連を検討する。課題2.破局的思考の緩和の反復思考への効果を検討する。課題3.破局的思考の緩和が反復思考を媒介して症状低減効果を持つというモデルを検討する。平成27年度には,反復思考が破局的思考の緩和と各種の心理的症状との関連を媒介することを検討した。その結果,以下の知見がえられた。1.横断データでは,破局的思考の緩和と心理的症状の関連を,反復思考が媒介することを見いだした。2.初年度から実施してきた縦断調査の結果,1年目の距離をおくスキルが2年目の反復思考を低下させ,2年目の反復思考が3年目の抑うつを低下させる,という媒介効果が示された。3.応用的な研究として,反復思考の発生する要因を検討した。その結果,他者に相談したり具体的な行動を伴わずに考えることで,問題解決の努力が挫折しやすいことを見いだした。また,個々の場面で強い感情が喚起される人は,感情を避けようとする傾向が弱い場合,かえって反復思考が弱くなることを見いだした。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,否定的な思考から距離をおくスキル(破局的思考の緩和)がなぜ多数の心理的症状に奏効するのかについて,共通の要因として反復思考(否定的な思考が持続すること)に注目した。平成25年度には,以下の研究を行った。1.反復思考の尺度を作成(翻訳)し,大学生およびコミュニティサンプル(web調査)のデータを収集し,信頼性と妥当性を確認した。2.上記の研究課題2,3の基礎として,(1)破局的思考の緩和が自分の思考をネガティブに評価するメタ認知を低減することによって心配を低減すること,(2)破局的思考の緩和は, 2カ月後の心配の程度を,当初の心配を統計的に統制しても予測すること,を見いだした。平成26年度は,心配に関して見いだされた2.の(1)や(2)の知見を,モデルに反復思考も含めるとともに,多様な症状に拡張することを目的とする。本研究では,否定的な思考から距離をおくスキル(破局的思考の緩和)がなぜ多数の心理的症状に奏効するのかについて,共通の要因として反復思考(否定的な思考が持続すること)に注目した検討を行っている。平成26年度には,以下の研究を行った。1.反復思考と破局的思考の緩和と各種の心理的症状との関連を検討した。その結果以下の知見が得られた。(a)反復思考は多くの心理的症状と正の関連を,破局的思考の緩和は負の関連を示すことが見いだされた。(b)破局的思考の緩和と心理的症状の関連は,反復思考が媒介していた。(c)反復思考の頻度と反復思考に対するネガティブな評価との相関は,破局的思考の緩和が強い場合には弱くなることが見いだされた。2.応用的研究として,反復思考の一種である強迫的侵入思考と関連するメタ認知について検討した。失敗・汚染・攻撃という典型的な3種類の内容の強迫的侵入思考に対して生じやすいメタ認知的評価と制御方略は異なっていることが分かった。3.縦断データの予備的な解析を行った(縦断調査は最終年度も継続予定)。平成27年度は,縦断調査を完了し,結果を論文化することを目的とする。