hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本とクリル諸島の基礎的研究

本年は色丹島に移住させられた北千島アイヌに対する宗教的な教化政策を具体的に分析することができた。特に、東本願寺とギリシャ正教会の色丹島に移住させられたアイヌに対する教化政策の内実とその対立点を解明することができた。この分析の過程で、色丹島に移住させられたアイヌの北千島への帰還問題が改宗政策と連動していることを解明するこができた。色丹島に移住させられた北千島アイヌの同化政策との関連でアイヌの農耕民化政策に関する重要資料を入手して分析することができた。アイヌの農耕民化政策が失敗に終った過程の論証はいわゆる国民国家の限界を示すものであり、明治期における国家の強制力の限界を論証することに繋がった。北海道農業センターにおいて収集した千島関係資料については、中部千島の漁猟の禁止問題との関連で分析を進めた。いわゆる南千島と北千島の政策的分裂の問題が千島全体の政策の桎梏となっていることが判明した。クリル諸島におけるロシア側の動向については二つの点で成果があった。第一は、ロシア国立図書館(旧レーニン図書館)においてロシア側の研究動向を調査した。ロシア側のクリル諸島に関する研究は、現代の領土問題に関する研究が大勢を占めており、本研究課題に直接関係するような近代のクリル諸島全体を検討対象にしたものは必ずしも多くないことが判明した。このような研究状況の中でサハリンやイルクーツクの研究者の極東史に関する研究は本研究課題に有益であることが理解できた。第二は、ロシア国立歴史極東文書館のクリル諸島・アラスカ・アリューシャンに関する諸資料を閲覧して、露米会社崩壊後(1867年)のクリルアイヌの統治に関する貴重な資料を入手することができた。ロシア側の研究動向と資料収集については以上のような研究成果を得ることができた。本年度は、特にエトロフ島などの漁場を管理していた栖原家の史料を三井文庫で収集し分析することができた。さらにクリル諸島を主な漁場として活動していた漁業会社(「択捉水産株式会社」など)の史料を収集し分析した。また、昭和10年代のクリル諸島に関する北海道庁の政策の基盤となった詳細な調査記録を発見することができた。昭和10年代におけるクリル諸島北部の重要史料を発見できたことで、南クリルと北クリルを一体として分析できる可能性が生まれたことは、本年の大きな成果であった。ロシア側の史料では、ビブリオクラーフア・イポニー(『日本関係書誌』)のクリル諸島関係とロシア海軍文書館の史料からアラスカ売却(1867年)後のクリル諸島と沿海州の通信・運輸の確保に関する資料を得ることができた。また、樺太・千島交換条約の過程で、すでに日本側が明治3年から4年にかけて在函館のロシア領事にこの問題に関して要請をしていたととが確認できた。とくに、サハリン島たおけるロシアの勢力の拡大と安定がその代替として日本が獲得できるクリル諸島の範囲に関連していることが解明できた。また樺太・千島交換条約以後のクリル諸島の諸民族に対する同化政策が、特に宗教政策として展開している点についても見通しを得ることができた。日本政府のクリル諸島政策に強く関与した海軍中尉の郡司についての史料も千島報效義会の日誌と新聞史料、特に「北海道毎日新聞」などから新しい知見を得ることができた。郡司についは、その後水産組合の組合長になるなどクリル諸島を含む北方地域の漁業に強い影響力を行使する立場に就任することから、外務省外交資料館の史料と合わせて分析することで対ロシア強硬派と日本政府のクリル諸島政策の関係について具体的に分析する契機を得ることができた。本年度は、昭和10年代の千島列島に関する基礎的な資料を調査し収集することができた。本資料は北海道庁が千島列島の再開発のために作成した詳細な調査報告である。北海道農業センターに所蔵されている当該資料を、全て複写し入手することができた。昭和10年代における千島列島の状況だけでなく、諸問題に関する沿革や歴史的変遷についても記されており、多くの新しい知見を得ることができた。本センターが所蔵している千島列島の写真資料や建築図面などについてもCDロムで入手することができた。これまの明治期における千島列島の分析を踏まえた上で、昭和期まで分析範囲を拡大することで、近代日本とクリル諸島の関係を総体的に分析することが可能になった。具体的な研究の進展としては、明治期の千島列島のアイヌの強制移住の問題についての資料を収集して分析することができた。これまでは明治政府の千島アイヌに対する政策面を中心に分析してきたが、本年は実際にシコタン島に移住させられた後のアイヌに対する宗教的な教化政策に関与した宗教者の資料とこの問題を報じた宗門系の新聞などについても入手し分析することができた。さらに、この移住政策が成功せず、再びシコタン島のアイヌが離散する過程についても解析できた。大局的には日本政府、北海道庁、千島列島の行政機関など政策過程研究と宗教者や漁業者による千島列島への関与に関する研究を統合することでクリル列島を日本近代史の中に位置づける作業を進行させることができた。

色丹島に移住させられた北千島アイヌの同化政策との関連でアイヌの農耕民化政策に関する重要資料を入手して分析することができた。アイヌの農耕民化政策が失敗に終った過程の論証はいわゆる国民国家の限界を示すものであり、明治期における国家の強制力の限界を論証することに繋がった。北海道農業センターにおいて収集した千島関係資料については、中部千島の漁猟の禁止問題との関連で分析を進めた。いわゆる南千島と北千島の政策的分裂の問題が千島全体の政策の桎梏となっていることが判明した。クリル諸島におけるロシア側の動向については二つの点で成果があった。第一は、ロシア国立図書館(旧レーニン図書館)においてロシア側の研究動向を調査した。ロシア側のクリル諸島に関する研究は、現代の領土問題に関する研究が大勢を占めており、本研究課題に直接関係するような近代のクリル諸島全体を検討対象にしたものは必ずしも多くないことが判明した。このような研究状況の中でサハリンやイルクーツクの研究者の極東史に関する研究は本研究課題に有益であることが理解できた。第二は、ロシア国立歴史極東文書館のクリル諸島・アラスカ・アリューシャンに関する諸資料を閲覧して、露米会社崩壊後(1867年)のクリルアイヌの統治に関する貴重な資料を入手することができた。ロシア側の研究動向と資料収集については以上のような研究成果を得ることができた。
磁気マーカーを用いた磁気的バイオ検査法の深化と先端バイオセンシングシステムの開発

本研究では、磁気マーカーを用いた先端バイオセンシングシステムを開発することを目的としており、本年度に得られた主な成果は以下の通りである。(1)磁気マーカーの特性解析法の確立。磁気マーカーは様々な環境下で使用され、その動的磁気特性は環境の影響を強く受ける。例えば、溶液中では溶媒の粘度の影響を強く受け、また、細胞に結合した場合には溶媒中と大きく異なる特性を示す。このため、様々な環境下での磁気マーカー特性を実験と解析により定量的に明らかにした。また、市販の磁気マーカーサンプルでは粒子パラメータがサンプル内で広く分布している。このため、粒子パラメータの評価法を確立するとともに、特性の優れたマーカーのみを選別する磁気分画法を高度化した。(2)磁気的免疫検査手法の高度化。B/F分離のための洗浄工程が不要な磁気的免疫検査法を高度化するとともに、本手法を用いてバイオ物質(C反応性蛋白質:CRP)の検出実験を行った。得られた結果は従来の光学的手法の結果と良く一致し、本手法の定量性を示した。また、光学的に透明でない試料の検出も可能である事を示し、本手法の有効性を実証した。さらに、低周波領域での磁気マーカー特性を高精度に測定するため、高温超伝導コイルを用いた磁気センサの性能を高度化した。(3)磁気イメージング手法の高度化。傾斜磁場とマルチ検出コイルを用いた磁気粒子の3次元イメージングのための計測システムと画像再構成法を高度化した。本手法では0.1 T/m程度の弱い傾斜磁場を用いる事ができ、さらに、2次元の磁気画像データから磁気粒子の3次元濃度分布を再構成できるという他には無い特長を有する。本手法を用いて3050 mmの深部に集積した重さの異なる二つの磁気粒子サンプルの検出実験を行い、位置精度5 mm、重さ精度数マイクログラムでのイメージングに成功し、本手法の有効性を実証した。本年度の研究は当初の計画通りに進んでおり、研究遂行において特に問題はなかった。本年度は、昨年度に引き続き、1)磁気マーカーの特性解析法、2)磁気的免疫検査手法、及び3)磁気イメージング手法、を高度化した。研究実績の概要に記したようにそれぞれの課題に関して多くの成果が得られており、磁気的手法の要素技術を深化するとともに先端バイオセンシングシステム開発に向けた基盤を確立することが出来た。なお、磁気免疫についてはC反応性蛋白質の検出実験により、洗浄工程無しでの高感度検査や光学的に透明でない試料の検査が可能である事を示し、本手法の有効性を実証した。また、磁気粒子イメージングについては、磁気粒子の3次元イメージングの実験により、開発した計測システムと画像構成法の有効性を示した。これらの成果は世界的にも高い評価を得ている。来年度は研究の最終年度となる。これまでに蓄積した要素技術の成果を基に先端バイオセンシングシステム(磁気的免疫検査と磁気粒子イメージング)を高性能化するとともに、検出実験により本システムの有用性を実証する。これまで当初の計画通りに研究が進展しており、今後の研究遂行においても特に大きな問題はないと思われる。磁気的免疫検査に関しては、種々のバイオ物質の検出実験により洗浄工程無しでの検査法の有用性を示す。磁気粒子イメージングに関しては、乳癌検査に適用できるレベルにまでイメージング性能(粒子の3次元位置と量の検出精度)を高める。これにより、磁気的手法を用いたバイオセンシング技術の基盤を確立する。本研究では、従来の光学的手法には無い新機能や高感度性を持つ、磁気マーカーを用いた先端バイオセンシングシステムを開発することを目的としている。本年度に得られた主な成果は以下の通りである。バイオ応用に必要な磁気マーカーの諸特性(ヒステリシス、高調波スペクトル、交流磁化率)の計測システムを開発するとともに、申請者らが開発してきた特性解明のための解析手法を高度化した。これにより、バイオ応用のための磁気マーカー特性の定量的評価を可能にした。磁気マーカーの磁気特性は、これを構成する磁気ナノ粒子の凝集の程度に大きく依存し極めて多様な特性を示すが、本手法によりその定量的な評価を可能とした。(2)磁気的免疫検査手法の開発。申請者等が開発してきた、磁気マーカーのブラウン緩和を用いた液相での免疫検査法を高度化した。すなわち、結合マーカーからの信号を増大するため、磁場中で免疫反応を行う新規な手法を高度化した。また、未結合マーカーからの疑似信号を低減するためのマーカー分散法と計測手法を開発した。これにより、液相での免疫検査の性能を大幅に改善することに成功した。また、ピコテスラ程度の信号磁界を計測できる高感度な計測システムを開発し、アトモルレベルでの微量検査を可能とした。(3)磁気イメージング手法の開発。磁気的免疫検査を体内診断に展開するための磁気粒子イメージング法を開発した。冷却検出コイルと第3高調波測定法を用いて磁気粒子検出システムを高感度化し、これにより、50 mm程度の深部に集積した重さ1μg程度の磁気粒子の検出を可能とした。また、粒子検出における空間分解能を高めるため、計測システムに傾斜磁場を導入するとともに磁界マップの画像解析技術を開発し、空間分解能10 mm程度での磁気マーカーの検出を可能とした。

本年度は、1)バイオ応用のための磁気マーカーの特性解析法の確立、2)磁気的免疫検査手法の開発、及び3)磁気イメージング手法の開発を行ったが、研究実績の概要に記したようにそれぞれの課題に関して多くの成果が得られた。これにより磁気的手法の要素技術を深化するとともに、これらを統合した先端バイオセンシングシステムの開発ための基盤を確立することが出来た。本研究では、従来の光学的手法には無い新機能や高感度性を持つ、磁気マーカーを用いた先端バイオセンシングシステムを開発することを目的としている。本年度に得られた主な成果は以下の通りである。(1)磁気マーカーの特性解析法の確立。バイオ応用に必要な磁気マーカーの諸特性の特性解析手法を高度化した。特に、基本パラメータである磁気モーメントと異方性エネルギーの定量的評価を可能とするとともに、これらのパラメータが磁気マーカーの磁気特性に及ぼす影響を明らかにした。これにより、用途に最適な磁気マーカーの選定を可能にするとともに、磁気マーカーの高性能化のための指針を明らかにした。(2)磁気的免疫検査手法の開発。BF分離のための洗浄工程を必要としない、液相での免疫検査法を高度化し、検査性能を大幅に改善することに成功した。特に、磁気マーカーのブラウン緩和特性を定量的に明らかにするとともに、未結合マーカーの凝集によって生じるBlank signalを低減するための種々の方法を開発した。ビオチンを用いたモデル実験では、BF分離のための洗浄工程なしで1 fmol/Lの検出感度を得ており、本手法の高感度性を示した。(3)磁気イメージング手法の開発。磁気的免疫検査を体内診断に展開するための3次元磁気粒子イメージング法を開発した。Field Free lineを持つ傾斜磁場と複数個の検出コイルを組み合わせた測定システムを開発するとともに、磁界マップの測定結果から磁気粒子の3次元分布を再構成する画像解析技術を開発した。本手法を用いて、30 mmから50 mmの深部に集積した磁気粒子サンプルの3次元イメージングが可能であることを示した。本年度の研究は当初の計画通りに進んでおり、研究遂行において特に問題はなかった。本年度は、昨年度に引き続き、(1)磁気マーカーの特性解析法、(2)磁気的免疫検査手法、及び、(3)磁気イメージング手法、を高度化した。研究実績の概要に記したようにそれぞれの課題に関して多くの成果が得られた。バイオ応用の際には磁気マーカーは様々な環境下で使用される。このため、溶液中に分散した場合や細胞に結合した場合などの磁気マーカーの諸特性を実験と解析により定量的に明らかにした。これにより、それぞれの応用に適した磁気マーカーの選定と、マーカー特性に応じた測定システムの最適化を可能とした。
有機導体におけるディラック粒子の起源とベリー位相の理論的研究

有機分子を単位として構成されている結晶で、分子間を電子が動きまわることによりバンドを形成し金属やギャップをもつ絶縁体が出現する。最近、このどちらにも属さないゼロギャップの状態で、相対論的に波として伝わるディラック電子が、ある有機結晶で見つかった。コーン状のエネルギーを持つこの電子を量子力学を用いて研究し、通常は効果が現れない電子の波動関数の位相(ベリー位相)が重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。電子が分子間を飛び移る様々なエネルギーとこの結晶の対称性を基にこの電子の起源を研究し、実験と理論との協力によりディラック・コーンの性質を解明してきた。ゼロギャップ有機導体α-(BEDT-TTF)2I3の傾斜ディラックコーンを持つ特徴を明らかにするためこれまで行ってきた研究をレビュー論文として発表した(Crys.2012 2 (2012)266)。動的分極関数は波数の角度依存性を示し、振動数依存性にカスプが存在する。さらに特徴的なこととして新しいプラズマ振動が出現する。ベリー曲率はディラック点の周りにピークを持つことからディラック点検証に有益である。これまで第一バンドと第二バンドの間に存在するディラックが40kbar程度の圧力で消滅することが知られていたが、今回、第二バンドと第三バンドの間に存在するディラック点が4kbar程度の圧力で出現する様子を新しく見つけ、より現実的な圧力での振舞いを提案した。別のアニオンや、電荷秩序下でのディラック点についても言及した。強磁場下での2つのバレー間のディラックコーンの対形成による非磁性状態の理論を構築し、この効果と強磁場下の電気電導度の磁場依存性の話題との関連を言及した。このようなディラック点出現機構についての理論的研究を進めた。圧力増加ととともにブリュアンゾーンをどのように動き回るかを求める方程式を導出し、これはα型の一般的な有機導体のディラック点検索に有用になると期待される(JPSJ 82 (2013) 023708)。これに関連して従来予測されていた2つの等価な分子A、A'の空間反転対称がディラック点存在には必要であるという考えは必ずしも正しくなく、もっと広範囲で適用される条件を見出した。さらにディラック点存在条件を、ブリュアンゾーンの4つの時間反転対称点の固有関数の偶奇性の性質のみで決定する手法を、グラフェンの理論を基に導出した(JPSJ 82 (2013)033703)。実際これが正当化されることを一軸圧の場合の例で具体的に示した。有機導体でディラック点が存在することによる下記の性質を研究した。(1)トポロジカルな性質として、ディラック点から放射状に出てくるカイラルべクトルを具体的に示した。(2)単位胞に4サイトをもつα型有機導体のディラック電子は、波動関数のBサイトとCサイトの成分がそれぞれブリュアンゾーン上で線状(ノード)に消失し、2つのディラック点を結んでいることを見つけた。これが時間反転対称点(TRIM)を通過する性質を用いて、それぞれのサイトの磁化率の温度依存性の相違点を説明した。(3)この有機導体の静水圧下で生じる絶縁体からゼロギャップ状態への相転移において、ディラック電子の役割を調べた。一軸圧の場合と異なり、静水圧によりC分子に働くアニオンポテンシャルがディラック電子の安定化に重要であることを示し、さらにこの絶縁体は、2つのディラック点がM点で合体して生じので、AとA'の分子の間の空間反転対称が保存されてた小さいギャップを持つ状態であることを指摘した。(4)ディラック粒子の起源の研究として、ディラック電子の波動関数がブリュアンゾーン全体でどのような性質を持つかを調べた。AとA'の空間反転対称性を利用してハミルトニアンを実行列で表現すると、波動関数の4成分すべてが2つのディラック点を結ぶノードを持つ。このノードの上での波動関数の符号が変化することを用いて、ディラック点を一周するベリー曲率の線積分が有限になり期待されるベリー位相が得られ、ディラック粒子の特徴をもつトポロジカルな性質が理解できることを示した。(5)有機ディラック電子の顕著な特徴の一つであるコーンが傾斜している効果が電気伝導に及ぼす影響を調べた。傾斜が存在すると電気伝導度が電場の方向に依存し、電場が傾斜と垂直な場合に最大になることを見つけた。これにより電流が電場と垂直方向の成分を持つようになることを示した。ゼロギャップ有機導体α-(BEDT-TTF)2I3のベリー位相を計算した(J. Phys. Soc. Jpn. 80 (2011) 104701)。ブリュアンゾーンの2つのディラック点の周りにそれぞれ生じるベリー曲率のピークは大きさが同じで符号が反対である。

このハミルトニアンを伝導バンドと価電子バンドを基底とする2x2行列を用いて表し、非対角成分を構成する2つの速度場が、ディラック点の周りを回転することを示した。このようなディラック粒子は4つのバンドの他のバンド間でも存在し曲率が異なる振る舞いをすることを明らかにした。有機超伝導体α-(ET)2NH4(SCN)4についてベリー曲率を計算し、5kbar以上の1軸高圧下でゼロギャップ状態が出現することを示した(J. Phys. Soc. Jpn. 80 (2011)084712)。このバンドでもディラック粒子は存在するが、常圧ではフェルミ面下にあるため、金属であり曲率もは異方的であるが、高圧ではディラック点がフェルミ面に一致しゼロギャップ状態が出現する。有機導体α-(BEDT-TTF)2I3は常圧では電荷の絶縁秩序状態であるが、圧力増加により質量有限のディラック電子対がブリュアンゾーンのM点付近に出現することを示した(Phys. Rev. B 84 (2011)075450)。これについて、低エネルギー励起を記述する2x2の有効ハミルトニアンを用いて表し、M点での鞍点を記述する1つのパラメータの圧力変化として明らかにした。このようなディラック電子の対生成の際のベリー位相の振る舞いを調べた。さらにこのような物質に特徴的な傾斜したディラックコーンにおける動的誘電応答を長距離クーロン相互作用のRPAにより計算し、等方的なディラックコーンには存在しない新たなプラズモン等を見出した。有機導体で発見されたディラック点はブリュアンゾーンの波数の偶然の位置に存在するので、単位胞に2分子存在するグラフェンのような解析的手法では理解できない。これまでは4x4の行列で表現されたハミルトニアンを直接数値的に対角化するほか手段がなかった。これを解決するため、ベリー曲率の研究を行った結果、波動関数のトポロジカルな性質が重要な働きをすることが明らかになってきた。これは波動関数がディラック点で特異点を持つからである。そこでブリュアンゾーンで波動関数の一成分がゼロになる(ノード)場所を調べたところディラック点と時間反転対称点を結ぶ線として存在することを見出した(JPSJに2012年9月投稿し、2013年5月掲載予定)。これはNMRの局所的磁化率の温度変化を説明するのに決定的な証拠を与えた。さらに静水圧下で出現するディラック点については、アニオンポテンシャルの効果が重要であることを指摘した(JPSJ2013年4月号掲載)。これは静水圧下では面間の距離も短くなるためと考えられ、第一原理計算による主張とも矛盾しない。このように、本年度は前年度と比較して出現機構解明に向けて一歩前進した。このような成果においては、フランス、パリ南大学の固体物理学研究所との共同研究が重要な貢献をした。研究者が互いの研究機関を訪問しあい、合計約1か月に渡る研究打ち合わせ行ったことが大変効果を上げた。これまで偶然縮退として未知であったこのディラック点の影響がブリュアンゾーン全体の波動関数に広がっていること、さらにゼロギャップ状態が安定化するにはヨウ素のアニオンポテンシャルが重要な役割を担っていることを明らかにした。このように予想以上に大きな展開があった。
エステル基を活性化基とする芳香族求核置換反応による新規不斉合成法の開発

1.1,12-ジオキサ[12](1,4)ナフタレノファン-14-カルボン酸(1)のイソプロピルエステルへの2-置換-1-ナフチルGrignard試薬の芳香族求核置換(S_NAr)反応により、1,1′-ビナフチル-2-カルボン酸エステル類を収率良く得ることができた。この際、基質であるナフタレノファンの面不斉が>9991%eeの効率で軸不斉に変換されることを見い出した。本反応は、シクロファンの面不斉を他の不斉要素に変換した初めての例である。また、誘導される軸の絶対配置をCDスペクトルから帰属し、先に提案した1-(-)ーメントキシ-2-ナフトエ酸エステルに対するS_NAr反応の不斉誘導機構を支持する重要な知見を得た。2.(RS)-1の(-)ーメンチルエステルを(-)ーメントキシドのS_NAr反応により、速度分割することを試みた。その結果、選択性は最高でも31%deと低かったが、メントキシドの中心性不斉によりナフタレノファンの面不斉を識別できることがわかった。3.光学的に純粋な2-メチル-1,3-ベンゾジオキソ-ル-4-カルボン酸エステルへの2,6-二置換フェニルリチウムのS_NAr反応により、6-ヒドロキシビフェニル-2-カルボン酸エステルを合成できた。この際、60%ee程度不斉収率が得られたが、生成するビフェニル類は精製段階でラセミ化しやすく、実際にはさらに高い効率で、アセタール上の中心性不斉がビフェニルの軸不斉に変換されているものと考えられる。4.(3-ブロモブトキシ)-2-(-)ーメントキシ安息香酸エステルを合成し、これを金属マグネシウムと処理することにより分子内S_NAr反応を検討したが、期待した生成物は得られなかった。従って現在のところ、炭素中心性不斉から炭素中心性不斉への変換は成功するに至っていない。
良質な試行錯誤に基づく高抽象プログラミング概念修得に関する研究

視覚モデルへの直感的な操作から対応するソースコードを生成して提示するシステムAnchorGardenの有効性について検証を行った.2011年にメソッド呼び出しやデータ構造,返却値の可視化を実現したが,統計的な有効性は十分検証されていなかった.そこで大学2年生のC言語学習者約100名を対象とし,分数クラスのオブジェクト状況を図示する問題について,システム利用群の正解率は未使用群に比べて有意に高かった.このことから,オブジェクトの状況を操作しつつ,自動生成されるソースコードを観察することにより,ソースコードの表す意味を短時間のうちに,直感的かつ正確に理解できることを確認した視覚モデルへの直感的な操作から対応するソースコードを生成して提示するシステムAnchorGardenの有効性について検証を行った.2011年にメソッド呼び出しやデータ構造,返却値の可視化を実現したが,統計的な有効性は十分検証されていなかった.そこで大学2年生のC言語学習者約100名を対象とし,分数クラスのオブジェクト状況を図示する問題について,システム利用群の正解率は未使用群に比べて有意に高かった.このことから,オブジェクトの状況を操作しつつ,自動生成されるソースコードを観察することにより,ソースコードの表す意味を短時間のうちに,直感的かつ正確に理解できることを確認した本研究では,視覚的なモデルに基づく作業環境がもたらす良質な試行錯誤活動の利点を活用しつつ,より抽象度の高い概念(モデル)を修得するための方法論を確立することを目的としている2010年度は研究代表者が構築してきた教材(Anchor Gardenシステム,http://ist.mns.kyutech.ac.jp/miura/anchorgarden/index.php)を改良することによって,計算機上で直接操作可能な視覚モデルを提供し,オブジェクト指向プログラミングの概念をはじめとする抽象度の高い概念の修得を支援することを中心にすすめてきた.2010年度は上記Anchor Gardenシステムを用いて,操作の有無,および種類による影響について調査を行ったが,予備実験の結果から,そうした機能的違いによる影響は少なく,むしろ実践可能な知識を段階的に提供することが効果的な知識獲得に有益であるという知見を得た.また,学習者によって視覚的な抽象化モデルに対する理解度の違いや,具体的なソースコードとの対応に困難を生じるケースがあった.そのため,視覚的な抽象化の理解が困難な場合への対応策や,ソースコードと視覚モデルの対応をどのように分かりやすく改良するかについて,検討が必要であることがわかった.また試行錯誤の活動があまり行われない場合もあるため,とりあえず理解(わかる)ことが最終目標ではなく,実践可能な,身についた知識として定着することが最終目標であることを再認識させたり,対象への興味を持続し,楽しみながら繰り返す活動を促進させたりするための工夫の必要性について認識した(1)プログラミング学習環境の整備と実験平成23年度は,従来提案していたオブジェクト指向言語における型・変数・オブジェクトの関係とデータ参照構造を視覚化するプログラミング学習環境AnchorGardenを改良し,クラス定義を行う上で必要となるメンバー変数やメソッドの概念,および実行時の振る舞いを動的に表現しつつ,グラフィカルな表現に対する操作によって学習することを可能にした.この内容を情報処理学会コンピュータと教育研究会が主催するSSS2011シンポジウムで発表した.本システムとBlueJシステムの比較実験を行ったが,事前教示の影響によりシステムによる差異が認められなかったため,今後条件を再考した実験を行う.(2)プログラミング授業における学習者の座席位置と達成度に関する研究プログラミング講義は計算機を配置した教室で実施されることが多いが,計算機を配置した教室は機材等の都合上,教師との距離が離れがちである.そこで教師との距離や注意(アテンション)と達成度の影響をはかるため,研究代表者が担当するプログラミング講義において,出席報告に含まれる座席位置情報および遅刻情報と,達成度(成績)との相関を計算した.その結果,後ろの座席に座ったり,遅刻する学生ほど成績が低いことを確認した.この内容を国際会議KES2011で発表した.(1)プログラミング学習環境の修正および追加実験プログラミング初学者がオブジェクト指向プログラミング言語(OOPL)の特性である「型・変数・オブジェクトとデータ参照」の概念を正しく理解するのは一般に困難さを伴う.我々は視覚モデルへの直感的な操作から対応するソースコードを生成して提示する手法を提案し,インタラクティブシステムAnchorGardenを構築した.2011年にメソッド呼び出しやデータ構造,返却値の可視化を実現したが,統計的な有効性は十分検証されていなかった.そこで大学2年生のC言語学習者約100名を対象とした評価実験を行った.分数クラスを用いたオブジェクトの状況を図示する問題について,システム利用群の正解率は未使用群に比べて有意に高かった.このことから,AnchorGardenシステムの操作(具体的には,オブジェクトの状況を操作しつつ,自動生成されるソースコードを観察すること)により,ソースコードの表す意味を短時間のうちに,直感的かつ正確に理解できることを確認した.(2)AnchorGardenソフトウェアの一般公開およびソースコードの公開AnchorGardenソフトウェアの一般公開に加え,ソースコードの公開を行った.ソースコードの公開・提供により,プログラミング学習支援に関する派生研究の進展に貢献することができた.具体的には,ポリモーフィズムの概念を理解するenPolyシステムを静岡大のグループが開発している.教示内容構造の分離,および段階的な教示を可能とするためのシステム改良は実現できた.他システムとの比較実験では期待していた効果は得られなかったが,実験を通じてプログラミング学習者がつまづきやすいポイントや陥りやすいミスを抽出することができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。

(1)プログラミング学習環境の修正および追加実験(2)具体的な例示表記と,高抽象概念との整合性に関する検討(3)ソフトウェアの一般公開とツールキット化24年度が最終年度であるため、記入しない。
糖アルコールによる口腔バイオフィルム・コントロール戦略

齲蝕予防メカニズム解明の一環として、糖アルコールなどの菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果などを検討した。マルトトリイトールのmutans streptococciに対する効果は菌種によって異なり、特に、Streptococcus sobrinusの増殖を抑制した。また、希少糖単独でプラークpHは殆ど低下せず、また口腔細菌種の増殖および酸産生性は低かった。グルコースに希少糖を添加した場合でも、増殖および酸産生性は添加しない場合と同程度であった。本研究では、各種糖アルコールの菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果を検討することを目的とする。すなわち、マルトトリイトールならびにソルビトール、マンニトール、マルチトール、ラクチトール、エリスリトール等の糖アルコールの菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果を、mutans streptococci(MS)をはじめとする口腔バイオフィルム構成菌を用いて検討し、その抑制メカニズムを代謝中間体のプロファイリング(メタボローム解析)から解明する。本年度は主にマルトトリイトールのMSに対する増殖および菌体付着能抑制効果を検討した。S.sobrinusの複数株(Ss)、S.mutansの複数株(Sm)を、試験管内で1%グルコース、マルトース、スクロースおよび各々に60mMマルトトリイトールを加えた複合培地で35°C、30度傾斜下で嫌気培養後、浮遊菌体と試験管壁付着菌体に分別した。超音波で菌体を分散させた後、分光光度計における濁度から各々の菌体量を求めた。マルトトリイトール添加により、Ssの総菌体量は添加しないコントロールに比べて11.5-85%、減少した。しかし、総菌体量に対する付着菌体量の割合には有意な変化はなかった。一方、Smの総菌体量は1%グルコース培地で47-59.2%、減少した。また、一部のSmでは、マルトトリイトール添加によって付着菌体量の割合が約50-65%程度、減少した。マルトトリイトールのMSに対する効果は菌種によって異なり、特に、Ssの増殖を抑制することが判明した。本研究では、糖アルコール等の菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果を検討することを目的とする。すなわち、mutans streptococci (MS)をはじめとする口腔バイオフィルム構成菌を用いて、糖アルコール(マルトトリイトール、ソルビトール、マンニトール、マルチトール、ラクチトール、エリスリトール)等の菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果を検討し、その抑制メカニズムを代謝中間体のプロファイリング(メタボローム解析)から解明する。本年度は希少糖の口腔細菌種に対する増殖抑制効果を検討した。希少糖は自然界に極僅かしか存在しない単糖類で、これまで入手が困難で、希少糖に関する探索はまだ途についたばかりと言えるものである。代表的な口腔バイオフィルム構成菌であるStreptococcus mutans (Sm), Streptococcus sobrinus (Ss), Lactobacillusplantarum (Lp), Bifidobacterium dentium (Bd), Bifidobacterium longum (Bl)を、試験管内で0.5%グルコース±0.5%希少糖を加えた複合培地で35°C、48時間、嫌気培養後、分光光度計(OD=660mm)における濁度から菌体量を求め、培養液のpHから酸産生性について推定した。その結果、供試したSm,Ss,Lp,Bd,Blについては、濁度およびpHの点で、希少糖の添加に拘らず、同程度の増殖および酸産生性を示した。今後、より広範な口腔細菌種を用いた探索の必要性が示された。本研究では、糖アルコールなどの菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果を検討することを目的とする。すなわち、口腔バイオフィルム構成菌(mutans streptococci、non-mutans streptococci、Actinomycesなど)について、糖アルコール(マルトトリイトール、ソルビトール、マンニトール、マルチトール、ラクチトール、エリスリトール)などの菌体歯表面付着阻害効果、糖代謝阻害効果を検討し、その抑制メカニズムを解明するものである。本年度は希少糖のプラーク酸産生(抑制)効果ならびに口腔細菌種に対する増殖抑制効果を検討した。希少糖は自然界に極僅かしか存在しない単糖類で、これまで入手が困難なため、希少糖に関する探索は広く行われてはこなかったという事情がある。24時間プラークを口腔内で堆積させた後、数mg単位で採取し、実験に供した。グルコースでは分単位で急激にpHが低下したのに対し、希少糖では殆ど低下しなかった。

また口腔バイオフィルム構成菌であるStreptococcus mutans, Streptococcus sanguinis, Actinomyces naesulundii, Bifidobacterium longum, Bifidobacterium dentium, Lactobacillus paracasei, Porphyromonas gingivalis, Prevotella intermedia, Fusobacterium nucleatumを、試験管内で0.5%グルコース±0.5%希少糖を加えた複合培地で35°C、48時間、嫌気培養後、分光光度計(OD=660nm)における濁度から菌体量を求め、培養液のpHから酸産生性について推定した。その結果、プラーク酸産生実験と同様に、希少糖単独では増殖および酸産生性が低く、またグルコースに希少糖を添加した場合でも、供試した菌種の範囲では、増殖および酸産生性が添加しない場合と同程度であることが判明した。
神経損傷に起因する口腔顔面領域の病的疼痛の発症機序に関する研究

ラット新生仔において末梢神経切断やカプサイシンの全身投与を行うと、損傷を受けた末梢知覚神経細胞は、神経栄養因子の欠乏に起因するカスパーゼの連鎖的活性化によるアポトーシスに陥ると考えられる。成熟ラットでは神経切断後のアポトーシスは稀で、切断された神経は興奮伝達を行うことができるが、脳内のニューロンの興奮性が上昇し些細な刺激に対して過剰反応を起し、病的疼痛が発症すると考えられる。当初の予定であった眼窩下神経に代えて、より普遍性の高いモデルである坐骨神経を用いて研究をおこなった。ラット新生仔の坐骨神経切断後、16時間から48時間にかけて受傷一次ニューロンの細胞体を含む切断側第5腰神経後根神経節のニューロンに、TUNEL染色によって標識されるDNAの断片化及び活性型caspase-8、-9と-3の免疫活性が観察された。坐骨神経切断後24時間の非切断側ではいずれのcaspase陽性ニューロンは極めて少なかった(<0.1%)が、切断側では4.4%、2.7%、4.2%のニューロンにcaspse-3、-8、-9の免疫活性を認めた。なお、坐骨神経切断1272時間のいずれの時間においてもcaspase-8の発現率は-3や-9と比較して少なかった。Caspaseは脊椎動物のアポトーシスにおけるシグナル伝達経路(caspase cascade)を構成する酵素群であり、initiator caspaseであるcaspase-8と-9はいずれもeffeter caspaseの前駆体であるprocaspase-3を制限分解することによって活性型のcaspase-3に変えることが知られている。TUNEL染色とcaspaseの二重染色による分析の結果、今回検索した3種のcaspaseの活性を示すニューロンの大部分(92.594.6%)がTUNEL陽性反応を示したことから、これらのcaspaseがcascadeを構成し、アポトーシスの開始期に必要なシグナル伝達を行っているものと考えられる。また収縮したニューロンの細胞体やアポトーシス小体にはいずれのカスパーゼの免疫活性もみられなかったことから、caspase-3がそのターゲットとなる物質を分解し始めた後には、caspaseの活性が急速に失われ、以後、アポトーシスの過程はcaspaseの活性に依存せずに進行すると考えられる。前年度の研究と対比するため、ラット新生仔にカプサイシン50mg/kgを全身投与(背部皮下)することによってnerve growth factor依存性の1次求心ニューロンの細胞死を誘発した。本研究者らは三叉神経節において、この細胞死がアポトーシスの形態的特徴を示し、DNAの断片化を伴うことを発見しており、その経時的も完了している。本研究ではカプサイシン投与後、第3-5腰髄神経節の10μm切片に免疫組織化学染色を施し、活性型caspase-3、-8、-9の免疫活性の検出を試みた。溶媒のみを投与した24時間後およびカプサイシン投与12時間後ではいずれのcaspaseについても免疫活性を示すニューロンは稀(<0.5%)であった。カプサイシン投与16時間後には免疫活性陽性ニューロンが増え始め24時間後ではcaspase-3、-8、-9陽性ニューロンはそれぞれ9.7%、4.7%、11.2%に達した。その後、陽性ニューロンは徐々に減少し、48時間後ではそれぞれ2.7%、1.0%、5.0%となった。72時間後ではcaspase-3、-9陽性ニューロンはそれぞれ0.6%、0.5%となった。caspase-9は細胞内カルシウム濃度の上昇などによってミトコンドリアから細胞質に放出されるチトクロムCなどの作用によって活性化され、caspase-8は細胞表面におけるFasligandの受容体結合によって活性化される。これらのcaspaseはカスケードの下流に位置するcaspase-3を活性化することによって細胞死を実行することが知られている。前年度の研究では刺激として末梢神経切断を行ったが、今回の結果もcaspase-3陽性ニューロンと-9陽性ニューロンの数はほぼ同数であり、-8陽性ニューロンの約2倍であった点で類似しており、神経切断とカプサイシン投与は1次求心ニューロンの細胞死の誘発に関して共通したメカニズムを持つものと考えられる。三叉神経末梢枝の切断によって惹起される三叉神経核内2次ニューロンの興奮性変化を研究するため、成熟雄性S.D.系ラットにペントバルビタール麻酔を施し、顎下部の皮膚を切開した後、舌筋の間を通る部位で舌神経を切断した。2週間後に再度麻酔を施し、舌神経の切断端を再露出し、双極電極を用いて0.1mA、0.5msの矩形波で5Hz、10分間の電気刺激を加えた。刺激の2時間後にホルムアルデヒドを用いた潅流固定を行い、三叉神経知覚核群を含む下位脳幹の50μm厚連続凍結切片を作成し、c-Fosタンパクの免疫染色を施した。対照実験として、神経露出のみを行い、切断を行わないものに電気刺激を加えた。

c-Fos陽性ニューロンは刺激側の三叉神経脊髄路核のうち、尾側亜核吻側部の背側部のIIV層および吻側亜核の背内側部にみられた。吻側亜核背内側部のc-Fos発現部位の周辺の孤束核および付近の網様体にもc-Fos陽性ニューロンがみられた。尾側亜核では1切片あたり約77個のc-Fos陽性ニューロンがみられ、対照群の約71個と比較して有意差がみられなかった。一方吻側亜核では、実験群で1切片あたり約40個のc-Fos陽性ニューロンがみられ、対照群の約25個と比較して有意の増加を示した。吻側亜核の背内側部は口腔内の受容野に特化した侵害情報の中継核と考えられている。本研究代表者は、舌神経に替えて眼窩下神経の切断と刺激を行う実験に着手しているが、眼窩下神経に上記条件で電気刺激を行った場合、事前の神経切断の如何にかかわらず吻側亜核にはc-Fosの発現はほとんどみられないことがわかってきた。このことから、吻側亜核は神経損傷後の病的疼痛の発現メカニズムにおいても口腔内受容野に特化した病態発現部位であり、口腔内の神経因性疼痛の予防法や治療法開発のターゲットとなる可能性が高い。
現代国際関係における「共通の利益」の形成過程に関する政治学的研究

本研究は、冷戦後の国際関係において「共通の利益(common interest)」の認識はどのように形成されるのか、「共通の利益」の認識に影響を与える要素は何かを明らかにすることを目的としている。本研究は、これまでの国際政治学において「共通の利益」をどのように位置づけられてきたのかを明らかにするとともに、現代国際関係における国際経済と安全保障の問題領域における事例を検討することにより、「共通の利益」を所与の前提としてきた先行研究の多くに対し、主体の多様化、不確実性の増大、国際社会と国内社会の関連性の増大が「共通の利益」の認識の相違をもたらすことを明らかにした。本研究は、冷戦後の国際関係(主体の多様化、イシューの多様化、イシュー間の関連性の増大という特徴が見られる)において「共通の利益(common interest)」の認識はどのように形成されるのか、「共通の利益」の認識に影響を与える要素は何かを明らかにすることを目的としている。本年度(平成25年度)は、国際協力に関する理論的先行研究、グローバル・イシューに関する国際協力についての先行研究、認識形成の政治過程に関する理論的な先行研究を網羅的に渉猟し整理することに焦点を置いた。この目的のために、学外からの専門家を招聘し研究会を開催し、国際政治経済分野及び安全保障分野における協力に関し、「共通の利益」がどのように認識されているのかを検討した。このような作業を通して理論的な先行研究の理解を深めるとともに、研究代表者(古城)と分担者(石田)はそれぞれの分野において歴史的にどのように「共通の利益」が認識されてきたのかを明らかにする研究を行った。古城は、日本が経済のグローバル化の中で、通商と金融の分野において、どのように「共通の利益」を認識して経済外交を進めてきたのかを明らかにした。石田は、戦間期及び冷戦期の国際政治学理論において「共通の利益」がどのように位置づけられてきたのかを明らかにした。これらの研究の成果は刊行された。本年度(平成26年度)は、国際協力に関する理論的先行研究、国際協力についての先行研究、認識形成の政治過程に関する理論的な先行研究についての整理の中から抽出した「共通の利益」の概念の認識に対する理論的視座(この点は、平成25年度に行った作業)に基づき、研究代表者(古城)と分担者(石田)がそれぞれ対象とする事例についての考察を行った。古城は、当初予定していた感染症治療薬と知的財産権保護の事例については認識の調査に困難が予想されたため、これまでの自身の研究蓄積があり、かつ喫緊の課題である国際金融分野における「共通の利益」の認識についての事例に変更した。特に、世界金融危機後のG20等での金融規制の合意、国際金融・通貨を監督するIMFでの議論に着目し、国際経済での振興国の台頭が「共通の利益」の認識にどのような影響を与えるのかについて考察を行った。石田は、保護する責任と移行期正義の事例において、戦間期及び冷戦期の国際政治学理論の中でも、特に、リアリズムにおいて「共通の利益が」がどのように位置づけられてきたのかを、引き続き分析した。これらの研究の成果は、研究会、学会での発表、学術誌の論文、書籍の論文として発表された。本年度(平成27年度)は、「共通の利益」について、研究代表者及び研究分担者が昨年度各自で行った事例研究を引き続き行った。研究代表者は、国際金融において世界金融危機が「共通の利益」の認識に与えた影響に焦点をあてた分析を行った。国際金融における規制の導入が困難であるのは、各国が国際金融の安定は「共通の利益」と認識しているにもかかわらず、各国の「個別の利益」を追求するため囚人のジレンマ状況に陥るためだという指摘がある。研究代表者は、国際金融において金融機関等の非国家主体の影響力が大きくなったこと、国際金融における不確実性が高まったことが、「共通の利益」に対する各国の認識に相違を生じさせている点を明らかにした。また、研究分担者は、昨年度までおこなってきた国際政治学理論、とりわけ安全保障分野において大きな影響力を持っているリアリストの理論における「共通の利益」の位置づけについての批判的検討に基づき、保護する責任及び移行期正義の事例における「共通の利益」の認識を整理、検討した。研究分担者は、国際社会と国内社会の関連性が増大することにより国際社会における「共通の利益」の認識に相違が生じてきている点を明らかにした。本研究は、既存研究の多くが「共通の利益」を所与のものとして分析している点について批判的に検討し、「共通の利益」の認識が多様化する要因を事例に即して抽出した。ただし、各事例で析出した要因が事例を超えた要因であるかどうかについては、更に検討を加える必要がある。研究の成果は、この点についての研究を行った上で、発表する。

本研究は、冷戦後の国際関係において「共通の利益(common interest)」の認識はどのように形成されるのか、「共通の利益」の認識に影響を与える要素は何かを明らかにすることを目的としている。本研究は、これまでの国際政治学において「共通の利益」をどのように位置づけられてきたのかを明らかにするとともに、現代国際関係における国際経済と安全保障の問題領域における事例を検討することにより、「共通の利益」を所与の前提としてきた先行研究の多くに対し、主体の多様化、不確実性の増大、国際社会と国内社会の関連性の増大が「共通の利益」の認識の相違をもたらすことを明らかにした。本年度は、当初計画していた事例研究の適切性についての批判的検討を加え、最終的に事例を確定した。とりあげる2つの事例は、安全保障分野及び国際経済分野において、冷戦後の国際秩序を考察する上で欠かせない課題を扱っており、国際関係におけるパワー・バランスの変化が起こりつつあると言われている国際関係において、「共通の利益」についての認識が重要性を増していることを示すものである。個々の事例についての研究を進めることができ、成果を発表することができた。また、古城の取り扱う領域については、シンポジウムを行うことにより、海外の研究者も含めて、専門家の知見を得て、議論することができた。国際関係論次年度は最終年度であるため、これまでの研究をまとめ、成果を研究会、学会、シンポジウム等で発表する予定である。本年度は国際協力に関連する理論的な先行研究を渉猟し、「共通の利益」について先行研究がどのように理解してきたのかを批判的に検討した。これらの検討を通して、「共通の利益」という概念が、国際政治学で言及はされるものの、理論的な視座が必ずしも明確ではなかったことが確認された。これらの成果を刊行することができたため、当初の計画にある初年度の目標である理論的な先行研究の検討は概ね達成できたと言える。古城が海外出張を予定していたが、勤務校の業務のため出張しなかったため。次年度以降は、初年度の研究成果に基づき、個別の事例における研究を進める予定であるが、事例については当初予定した事例(感染症治療薬と知的財産権保護、保護する責任と移行期正義)が適切であるかどうかについて、早い段階で更に検討する予定である。研究のための資料調査の費用と成果発表のための研究会あるいはシンポジウムの開催と海外での成果発表等を行う。代表者が事例研究のための海外出張を計画していたが、その前提となる資料調査において、当初予定していたよりも多くの資料調査を行うことが必要であることが明らかになったため、海外出張を遅らせ、資料調査を優先させる判断をしたため。理論的研究について引き続き資料調査を行うとともに、事例研究のための調査費用及び研究者による研究会の実施に使用する。
独立自営業者の共同体形成に関する労働社会学的研究：アニメ産業を事例として

本研究では、アニメ産業を事例とした労働調査から、企業に雇われずに働く独立自営業者がどのような互助的な共同性を形成しているのかについて明らかにする。とくに、アニメ産業では多くの制作者が就業形態にかかわらず企業(スタジオ)に集って働いていることに着目し、個々の職場においてどのような制作者同士の関係性が築かれているのかを、個々の企業が有する地域性や制作者に対して行うマネジメントをふまえつつ考察する。
半導体ナノ構造体のマルチエキシトン分光とオージェ再結合過程に関する研究

本研究では,II-VI族半導体量子ドット(QDs)やコアシェル型QDsをコロイド合成法により合成すると共に,オージェ再結合に及ぼすシェル厚み依存性やドープ金属の効果などを解明する事を目的として研究を行った。CdTe/CdSコアシェルQDsの吸収(1S状態)・発光スペクトルは,シェル厚の増加に伴い長波長シフトした。発光寿命もCdSシェル厚と共に長くなった。表面状態の改質とType IIないしquasi-Type II CdTe/CdS QDsの生成に伴うキャリアの非局在化によるものと考えられる。状態選択励起によるフェムト秒過渡吸収分光により主にシェルおよびコア(or CT)励起を行ない,コアへのホール移動速度を解析した。また励起光強度依存性の解析からオージェ再結合のシェル厚み依存性を解析したところシェル厚によって10 psから70 ps程度まで寿命が長くなった。再結合寿命を粒径ないし発光波長に対してプロットするとCdSの勾配構造を持つCdTe QDsのオージェ再結合曲線の延長にあることがわかり,CdTe/CdSコアシェルQDsはType IIというよりquasi-Type IIである事を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は,光カーゲート分光法を構築すると共に,CdTe/CdSコアシェル型QDsおよび励起子発光が強く観測されるCdS QDsを合成してそれらのオージェ再結合ダイナミクスを解析した。また,BiexcitonやTriexciton発光およびそれらの安定化エネルギーの粒径依存性の解析を試みた。光カーゲート発光分光法によるマルチエキシトン分光ストリークカメラの時間分解能より早い時間領域における励起子の振る舞いや時間分解発光スペクトルを観測するために,フェムト秒光カーゲート発光分光法を構築した。光カー媒質には三次の非線形感受率x^<(3)>の大きな特殊ガラスを用いた。光検出器としてインテンシファイヤー付きCCDを用い,プログラム作成等を行った。CdS QDsのフェムト秒過渡吸収分光によるオージェ再結合ダイナミクスマルチエキシトン分光の際に観測されるオージェ再結合が,表面欠陥等にどの様な影響を受けるか,フェムト秒過渡吸収分光法により解明した。励起子吸収帯が400nmより短波長にあるものは第3高調波で励起し,白色光は第2高調波をD_20等に集光して得た。試料には欠陥発光や励起子発光のみを示すCdS QDsを用い,1S吸収ダイナミクスの励起光強度依存性を詳細に解析した。その結果,オージェ再結合は,表面一層程度の表面保護剤や表面欠陥には依存しないことが明らかになった。マルチエキシトン分光では,粒径の小さなCdSは発光が短波長にあり僅かなエネルギー差を検出するのが難しく,粒径の大きなCdSでのみバイエキシトン発光の観測が可能であった。CdTe/CdSコアシェルQDsのオージェ再結合ダイナミクス水熱合成法を用いてCdTe/CdSコアシェルQDsを合成し,その発光特性やオージェ再結合ダイナミクスを解析した。その結果,シェル厚によってオージェ再結合の寿命が大幅に遅くなる事が分かった。オージェ再結合に関するレーザー分光実験は着実に進んでおり,また光カーゲート分光法に関しても順調に進展している。コアシェル型量子ドットだけでなく,ナノロッドも合成してレーザー分光実験を行い,オージェ再結合が形やサイズにどの様に依存するのか明らかにする。また,クライオスタットを用いた低温での測定を行い,温度依存性も含めてオージェ再結合の詳細なメカニズム解明を行う。