hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホログラフィックナノコンポジットの異方性光重合相分離現象とその多彩な応用

光重合性ナノ微粒子-ポリマーコンポジット(NPC)中のホログラフィック光重合によるフォトニック格子構造の形成メカニズムを理論的に解明した。また、高効率回折光学素子への応用を念頭に有機ナノ微粒子分散NPCにより高屈折率変調(>0.02)の体積ホログラフィック格子を実現するとともに、シリカナノ微粒子分散チオール・エンNPCによるコアキシャルホログラフィックデータ記録を実証した。さらに、冷・極冷中性子ビーム制御のためのナノダイヤモンド分散NPCを用いた体積ホログラフィック格子を実現した。加えて、半導体CdSe量子ドット分散NPCにおける局所場効果に起因する高次非線形光学効果の観測に成功した。本研究は光重合性ナノ微粒子-ポリマーコンポジット(NPC)中のホログラフィック光重合で生じる多次元フォトニック格子構造の形成のメカニズムを統計熱力学的手法により理論的に解明するとともに、フォトニック格子構造形成可能なNPCをフォトニクス・中性子光学へ応用し、NPCの高度な性能・斬新性・有用性を実証することを目的とする。本年度においては、第一に、ホログラフィック光重合におけるNPC中でのナノ微粒子と重合モノマーの異方性光重合相分離過程について理論的に究明し、生成される屈折率変調がホログラフィック格子の間隔に大きく影響することを示した。第二、ホログラフィック光メモリ用記録メディアへの応用を念頭に、NPCの高性能化について究明し、チオール・エン重合反応を用いたNPCの青色波長感度増大化を実現した。さらに、連鎖移動重合反応および開環重合反応を用いたNPCの緑色波長でのホログラフィック記録特性を究明し、高屈折率変調化と低重合収縮化の可能性を実験的に示した。第三に、高濃度半導体CdSe量子ドット分散NPCの非線形光学特性について究明した。その結果、6.8vol.%までの半導体CdSe量子ドット分散を実現するとともに、その非線形光学応答特性をZ-scan測定から究明し3次光非線形性からのカスケーディング効果による5次光非線形性の発現を初めて観測した。第四に、NPCホログラフィック格子による極冷中性子ビームのBragg回折特性を実験的に究明し、オーバーモデュレーション効果の観測に初めて成功するとともに、極冷中性子(物質波)入射ビームの有限な波長幅による回折時の波長分散現象の観測にも成功した。NPCのホログラフィック格子形成に関する理論解析および種々の実験(NPCの特性改善、非線形光学応答特性、極冷中性子ビームのNPC格子による回折現象)について当初の計画におおむね沿って実施出来ている。ただし、冷中性子屈折率の大きなナノダイヤモンドの重合性モノマーへの高濃度分散はまだ実現出来ていないため今後のさらなる検討が必要である。本研究は光重合性ナノ微粒子-ポリマーコンポジット(NPC)中のホログラフィック光重合で生じる多次元フォトニック格子構造の形成のメカニズムを統計熱力学的手法により理論的に解明するとともに、フォトニック格子構造形成可能なNPCをフォトニクス・中性子光学へ応用しNPCの高度な性能・斬新性・有用性を実証することを目的とする。本年度においては、第一に、ホログラフィック光重成におけるNPC中でのナノ微粒子と重合モノマーの異方性光重合相分離過程について理論的に究明し、光重合過程の違い(連鎖光重合と逐次光重合)により生成されるホログラフィック格子の屈折率変調が格子間隔に大きく依存することを明らかにした。第二に、ウェアラブルディスプレーによる拡張現実や複合現実の実現に向けた高効率ホログラフィック回折素子への応用を念頭に、有機ナノ微粒子としての超高屈折率ハイパーブランチポリマーを用いたNPCによる高屈折率変調の体積ホログラム記録について究明した。その結果、緑色波長において屈折率変調が0.02を超える体積ホログラム記録を実証した。第三に、高濃度半導体CdSe量子ドット分散NPCの非線形光学応答過渡特性について究明した。その結果、半導体CdSe量子ドットを6.8vol.%まで分散した一様露光NPCフィルムの非線形光学過渡応答特性をフェムト秒レーザーを用いた過渡格子測定および時間分解ポンプ-プローブ非線形吸収スペクトル測定を行い、高光強度パルス入射時のオージェ効果による非線形光学応答減衰時定数の低減化を観測した。第四に、NPC体積格子による冷・極冷中性子ビーム制御の高効率化に向けて、ナノダイヤモンド分散NPC中へのホログラフィック体積格子の記録に世界で初めて成功した。NPCのホログラフィック格子形成に関する理論解析および種々の実験(NPCの特性改善、非線形光学応答特性、冷・極冷中性子ビームのNPC体積格子による回折現象)について当初の計画におおむね沿って実施出来ている。加えて、冷・極冷中性子屈折率の大きなナノダイヤモンドの重合性モノマーへの高濃度分散(20vol.%まで)にも成功した。本研究は光重合性ナノ微粒子-ポリマーコンポジット(NPC)中のホログラフィック光重合において生じる多次元フォトニック格子構造の形成メカニズムを理論的に解明するとともに、フォトニック格子構造形成可能なNPCをフォトニクス・中性子光学へ応用しNPCの高度な性能・斬新性・有用性を実証することを目的とする。本年度においては、第一に、ホログラフィック光重成におけるNPC中でのナノ微粒子と重合モノマーの異方性光重合相分離過程について理論的に究明し、生成されるホログラフィック格子の屈折率変調振幅の格子間隔依存性に対する連鎖光重合と逐次光重合での違いについて、重合反応速度論の見地から究明して明らかにした。第二に、ウェアラブルディスプレー・メガネのための高効率ホログラフィック回折素子応用を念頭に、超高屈折率ハイパーブランチポリマーを用いたNPCのホログラフィック記録特性を究明した。その結果、高反応性架橋モノマーの添加により屈折率変調振幅を0.025程度まで増大可能であることを実証した。

第三に、高濃度半導体CdSe量子ドット分散NPCが有する可飽和吸収効果と高次非線形非線形屈折を考慮したclosed-aperture Z-scan理論を構築した。その結果を半導体CdSe量子ドットNPCに対する測定値に適用して可飽和吸収係数と3次および5次の非線形屈折率係数の半導体CdSe量子ドット分散濃度依存性を得た。第四に、NPC体積格子による冷・極冷中性子ビーム制御の高効率化に向けて、ナノダイヤモンド分散NPCのホログラフィック記録特性について究明した。その結果、22vol.%までのナノダイヤモンド分散NPの作成が可能で、15vol.%ナノダイヤモンド分散で最大屈折率変調振幅0.0045を得て、その値に対応するナノダイヤモンド密度変調振幅が0.007vol.%であることを見出した。光重合性ナノ微粒子-ポリマーコンポジット(NPC)中のホログラフィック光重合によるフォトニック格子構造の形成メカニズムを理論的に解明した。また、高効率回折光学素子への応用を念頭に有機ナノ微粒子分散NPCにより高屈折率変調(>0.02)の体積ホログラフィック格子を実現するとともに、シリカナノ微粒子分散チオール・エンNPCによるコアキシャルホログラフィックデータ記録を実証した。さらに、冷・極冷中性子ビーム制御のためのナノダイヤモンド分散NPCを用いた体積ホログラフィック格子を実現した。加えて、半導体CdSe量子ドット分散NPCにおける局所場効果に起因する高次非線形光学効果の観測に成功した。理論解析についてはナノ微粒子のサイズエントロピー効果を精緻に考慮した検討を行い実験結果との対応についても究明したい。NPCの特性改善に関しては、青色波長においてさらなる記録感度の向上と重合収縮の低減化の検討を進める。また、緑色波長において官能基数の異なる開環重合反応のモノマーを用いたNPCの高性能化の検討も行う。半導体CdSe量子ドット分散NPCの非線形光学応答については、過渡格子測定法および時間分解ポンプ-プローブ非線形吸収スペクトル測定による過渡応答特性について究明する。NPCホログラフィック格子による冷・極冷中性子ビーム制御に関しては、冷・極冷中性子屈折率の大きなナノダイヤモンドの重合性モノマーへの高濃度分散の検討を行う。理論解析についてはナノ微粒子のサイズエントロピー効果を精緻に考慮した検討がまだ課題として残っており、その対応について究明したい。光波長領域でのホログラフィックNPC体積格子の特性改善に関しては、緑色波長において1ミクロン未満の格子間隔での屈折率変調の増大化の検討を進める。半導体CdSe量子ドット分散NPCの非線形
サルレトロウイルス感染サルの免疫機能とウイルス感染経路の解明

1.(1)自然感染サルリンパ球の幼若化STLV-I感染アフリカミドリザルおよび非感染サルリンパ球のマイトジェンに対する反応性を検討した。その結果両者に有意な差は認められなかったものの、マイトジェン非存在下でSTLV-I感染サルリンパ球の自発的DNA合成が認められ、その細胞はウイルス抗原およびTac抗原陽性であった。また、これらの細胞のマイトジェン非存在下の培養上清中にはIL-2活性が検出された。SIV自然感染アフリカミドリザルにおいては非感染サルと同様な反応を示した。自然感染アフリカミドリザルのキラー活性能を測定し、末梢血中の異型細胞の出現率との関係を検討した。その結果、異型細胞が多くみられ、白血球数もやや高いサルでは自己の感染リンパ球に対するキラー活性がin vitroでの刺激なしに検出された。異型細胞数が少なく、また白血球数に変化がみられなかったサルでは、同様にキラー活性がみられたが、異型細胞数が多かったサルよりはその活性は低かった。このT細胞によるウイルス抗原特異的な反応と、NK・LAK細胞によると思われる非特異的反応とによることが判明した。2.SIV自然感染サルのウイルスの体内分布:SIV抗体陽性アブリカミドリザルのうち2頭を殺処分して各臓器からのウイルス分離を行ったところ、末梢リンパ球、脾臓、リンパ節、ヘン桃、骨髄から分離されたが、腎臟、肝臓、脳等の非リンパ系臓器からは分離されなかった。3.SIVの抗体保有と母仔関係:陽性仔ザルは全て陽性の母ザルから生まれており陰性の母ザルから陽性の仔ザルは生まれていないことから、母から仔への垂直感染が推測された。
中空糸膜フィルターによる除湿育苗チャンバーの開発に必要な要素技術の確立

研究内容1)中空糸幕フィルターを用いて作成した乾燥空気を加温してパイプハウス内上部に噴霧することにより、天井付近の空気を局所的・持続的に不飽和状態に維持できないか試す実験を行った(天井内面の結露抑制のため)。2)自作育苗チャンバー内への乾燥空気噴霧系を用いて、除湿性能の評価と改善を試みた。3)簡易直達日射センサーをミニ真空容器に封入して、測定精度と結露防止性能を確かめた。4)ため池近傍に設置した育苗チャンバー内に冷却管を設置し、ため池の底層冷熱を用いた冷却を実現した。研究方法および結果1)東西棟のパイプハウス内(無栽植)を農ビで仕切り、試験区(乾燥空気噴霧)と対照区を設定し、試験区では、温湯(50°C)内に沈めた排気管を通過させて加温した乾燥空気を天井直下に噴霧した。無加温のままで乾燥空気を噴霧する試験も行った。両区ともに、ハウス内床面上2.6m(天井直下),1.6m,0.6mの高さで相対湿度を測定した。試験の結果、非噴霧区で夜間に飽和状態が長時間持続する日でも、噴霧区の天井直下では夜間を通じて安定的に相対湿度を約90%に維持できることがわかった。また、無加温でも同等の効果が得られることがわかった。2)乾燥空気噴霧区及び非噴霧区のチャンバー内(無栽植)の気温・相対湿度、消費電力を測定・比較しつつ、季節やコンプレッサーの種類、噴霧時間幅等を変えて除湿能力の変化を調べた。この結果、噴霧区では、2018年9月中旬には夜間を通じて対照区よりも約2040%低い相対湿度を維持できた。しかし、季節変化に伴いコンプレッサーのエアータンク充填時間が長くなり、10月中旬以降は約1020%程度の差しか生じなくなった。3)ミニ真空容器を用いた簡易直達日射センサーでは結露が生じないことを示した。4)冷却管による冷却と遮光により2018年7月下旬にチャンバー内の夜間気温を2324°Cに維持できた。本研究への応募前に行った予備実験結果に基づいて構想した当初計画では、パイプハウス内の天井直下領域に局所的かつ安定的に除湿空気を滞留させることは難しいと考えていた。このため、本研究が採択された場合は、ブレークスルーの糸口を掴むための実験を行い、その結果を示した上で、問題の本質を解明・指摘する論文を作成して研究を纏めることを構想していた。それゆえ、実用化につながるメインターゲットとしては、2)の育苗チャンバーでの利用を前提とした乾燥空気利用に注力して研究を進めてきた。しかしながら、研究推進の過程で中空糸膜フィルターやコンプレッサー、その制御方法に関して技術的に習熟した結果、予備実験の時点よりも高いパフォーマンスでの除湿制御が可能になりつつある。このため、当初の想定とは異なり、パイプハウス等での実用化を想定した研究展開も視野に入れて進める必要がある状況となってきた。また、育苗チャンバー内における除湿空気の活用法については、気化冷却との併用が有望であることもわかってきた。冷房分野での中空糸膜フィルター活用を視野に入れた場合、他の冷房手法とのコスト的な競合関係を評価した上で、中空糸膜フィルター利用型冷房法の優位性を主張する必要がある。このため、冷房関連研究(研究総括者の研究センターにおける担当課題)の試験と組み合わせつつ研究を進めている状況にある。加えて、簡易直達日射センサーについては、2017年度に1回、2018年度に1回、投稿・不採択を繰り返しており、この論文の完成のために費やす時間の割合が当初の想定より多くなっている。このため、本研究の全体的な遂行速度は、やや鈍化している。1),2)本年度の実験では、パイプハウス内が無栽植の状態での除湿性能評価を行ったが、本手法の実用化を想定した場合、作物からの蒸散の影響に関する問題が重要となる。施設園芸での栽培作物や栽培管理は多様であり蒸散の影響評価は難しいが、髙標高地ハウス等の結露問題が深刻な栽培条件下で本除湿手法の有効性を実証したいところではある。しかしながら実証に関しては、本科研費課題の終了後に研究センターの担当課題の枠内で研究を進めたい。本研究の残された期間内には、無栽植のパイプハウスで本技術を最も低コストで実現する技法と、その除湿効果について明瞭に提示できる論文の作成に向けた実験を進める。このため、学術誌論文投稿への要件を満たせるように、実験手法の信頼度を上げる。具体的には、1Climatec社のCVS-HMP-155Aを用いて、ハウス内やチャンバー内で利用している簡易湿度計の定期的な検定を繰り返して湿度測定データの信頼性を高める、2噴霧時間幅の調節によって乾燥空気の流量、消費電力、上部空気の除湿効果が、どう変化するのか明らかにする、3結露量の実測・比較を行う、4コンプレッサーのみを用いた除湿によって、パイプハウス内上部の除湿ができないか検討する等、基礎データを蓄積したい。中空糸膜フィルターの性能は、コンプレッサーの性能に強く依存するため、コンプレッサーに関する基礎的な研究を、研究センターの担当課題の枠内で進める。3)簡易直達日射センサーについては、技術としての位置付けを見直す。

シャドウバンドを用いた直達・散乱日射量測定を基準測定として行うことを前提とした上で、その測定値で簡易直達日射センサーの出力値を校正して、シャドウバンドを設置できない群落内部での直達日射量を測定可能にする手法として位置付ける。4)ため池冷熱系に冷水チラーを付加して、池の浅さに起因する冷房性能不足をカバーする手法を開発する。●研究内容:中空糸膜フィルターを用いて生成した乾燥空気を用いて、1)閉鎖育苗チャンバー内への噴霧による除湿効果を評価した。次に、2)パイプハウス内上部への乾燥空気噴霧によって天井境界層の空気を局所的に不飽和状態に維持できないか試す実験を行った(天井への結露抑制のため)。また、3)簡易直達日射センサーのPEドーム内に生じる結露の抑制法を検討した。4)育苗チャンバーを所内のため池の近傍に設置して、池熱によるチャンバー内環境制御試験を行った。●研究方法および結果:1)については、アングルと農ビを用いた気密チャンバー(1.8m長×0.9m幅×0.7m髙)を3機作成して、1乾燥空気噴霧チャンバー(苗を育苗)、2非噴霧のチャンバー(苗を育苗)、3非噴霧のチャンバー(育苗なし)の各試験区を設けて、3機の内部環境を比較した。1については、3分間噴霧+3分間噴霧休止を繰り返すタイマー制御を行った。試験の結果、噴霧区では噴霧時には相対湿度が約6%低下するものの、3分間の噴霧休止時間内に元の相対湿度に戻ることがわかった。無育苗のチャンバーとの比較から、苗および育苗土からの蒸発散による加湿効果の方が乾燥空気噴霧による除湿効果よりはるかに大きく、除湿の実用化には蒸発散抑制手法の併用が必要であることがわかった。また、6%程度の除湿では内壁面に付着する結露を解消できないこともわかった。2)については乾燥空気をヒーターで加熱して傾斜パイプハウス内の天井付近に噴霧し層別に湿度変化を比較した(冬季)。その結果から、乾燥空気を天井部境界層に局所滞留させる技術は成立可能であると判断した。その可能性を証明するため、より精緻な実験の準備を進めている。3)については、簡易直達日射センサーを市販の安価な真空容器に封入する方法が有望と判断し試作を進めている。4)については、冬季のため池からの採熱は難しいことがわかった。研究センター内部での組織改編(平成30年度4月)の影響を受け、利用可能な実験圃場およびハウスについて、研究センター内での研究者への割り当てに変更が生じた。このため、平成30年13月に予定していた実験が、実験機器等を移設する作業の影響で中断せざるを得ない状況となった。研究内容1)中空糸幕フィルターを用いて作成した乾燥空気を加温してパイプハウス内上部に噴霧することにより、天井付近の空気を局所的・持続的に不飽和状態に維持できないか試す実験を行った(天井内面の結露抑制のため)。2)自作育苗チャンバー内への乾燥空気噴霧系を用いて、除湿性能の評価と改善を試みた。3)簡易直達日射センサーをミニ真空容器に封入して、測定精度と結露防止性能を確かめた。4)ため池近傍に設置した育苗チャンバー内に冷却管を設置し、ため池の底層冷熱を用いた冷却を実現した。研究方法および結果1)東西棟のパイプハウス内(無栽植)を農ビで仕切り、試験区(乾燥空気噴霧)と対照区を設定し、試験区では、温湯(50°C)内に沈めた排気管を通過させて加温した乾燥空気を天井直下に噴霧した。無加温のままで乾燥空気を噴霧する試験も行った。両区ともに、ハウス内床面上2.6m(天井直下),1.6m,0.6mの高さで相対湿度を測定した。
『北の国から』と富良野――メディアコンテンツと地域文化・社会のエスノグラフィー

メディアコンテンツと「地域」の関係について、従来の人文社会系諸領域からのアプローチを方法的に概括し、激変しつつある現在の情報環境において有効な新たな視角を学際的・領域横断的に模索する考察を行った。文化資源としてのメディアコンテンツの視点から、富良野市および近郊にある「文化資源(文化財資産)」の調査を行い、富良野が持つ文化資源の掘り起こしと、それが町の活性化ー町おこしにどう利用されているのかを歴史的に捉え現在の問題点の抽出を試みた。官民連携についての住民の意識についての調査も行い、『北の国から』がどのように記憶されているのか、当時実際に関わった人たちなどへの聞き書き取材もできる限り行った。初年度の基本的な方針調整と基礎資料収集、それらの上に立った資料収集と整理、およびそれぞれの分担作業を具体的に行っている。メディアコンテンツとしての「北の国から」と作者倉本聡に関する基本的な資料は、当該作品や作者の著作物はもとより、関連する各種報道や雑誌なども含めた同時代資料を中心に東京その他、北海道外の専門的図書館なども利用しながら収集、整理を行い、利用の便宜を図った。同時に、テレビドラマとしてのコンテンツの特性を考察するための周辺資料についても、紙媒体のみならず映像資料なども含めて必要に応じて収集を行った。これらは専門分野や関心の異なるチーム内部の全体的な問題意識や理解の前提を準備することにも役立っている。また、地元富良野の地域社会に関する基本的な資料についても、地元郷土史や地域史なども含めた基礎的資料の検索、整理を行い、前期資料群と相関させながら利用するための目処を概ね立てた。これらもチーム全体の理解に寄与している。それぞれの分担分野においては、個々の研究者の裁量に従い具体的な作業の進展を行っている。倉本聡についての文学的な視点からの予備的な考察は、共同研究者からの中間的な報告も公刊された。また、メディアコンテンツとしての検討考察を通じて、「北海道」自体がどのようにそれら大衆社会状況とそれを前提にしたメディア複合のステージで語られ、描写され、意味づけられていったのかという副次的な課題がクローズアップされてきたのは、ひとつの中間的成果だと言える。当初の予想以上に、単に地元富良野のみならずそれも含めた「北海道」というイメージの変貌に当該コンテンツが大きな影響を及ぼしているらしいことが改めて見えてきたことは、メディア複合が重要なリアリティ形成のセクターを担う今日的な大衆社会状況下での「地域」「地元」イメージ形成のありようについて、興味深い事例になるものと思われる。初年度の作業として、まず研究の基礎となる資料(文献、地図類、映像資料等)の概略を認識、把握し、時間と予算の許す範囲での収集を行なった。富良野地域に関する地誌、地域史、民俗史/誌の類は現地および道内の関係図書館、文書館などに保存管理されているもので当面の目的に資すると思われるものをリストアップ、共有できる形にする準備と、古書や映像資料系はこれまで市販され市場に流通したものを中心に中古市場などで探索、主要なものは購入入手に努めた。地元の郷土史運動に携わる人たち、倉本聡氏の設立した演劇工房で活動を行なっている人たちなどに連絡をとり、研究の趣旨を説明し協力を要請、彼らが蓄積してきた資料などについても情報提供を依頼し今後の連携の基礎固めを行なった。各研究員それぞれの専門分野に沿った現地の予備調査を各自行い、次年度以降の全体での調査のパースペクティヴを得るよう情報交換を行なった。本研究の質を規定するであろう重要な要素である、パブリックセクターとの関係をどのように制御し、研究の質との整合性を保つのか、また、同様の文脈で倉本聰氏本人との関係はどのように制御し、協力を依頼するのかなど、エスノグラフィー的調査取材を前提にした作業における方法的な課題についても、研究員のうち該当する専門分野の者の間で意見交換を行い、全体としての方向性をある程度整理した。近年、人文社会科学系で領域横断的に展開されている、本研究に近しい課題や研究動向についても、意識的な資料収集や研究者の動きなどについて情報収集を行ない、チームで共有するようにした。初年度として、準備段階の着手とその後の作業については当初の計画に沿った形で概ね行えたものと認識している。最終年度にあたって、これまで個々の分担においてそれぞれ継続してきた作業を、集約してゆく作業を行った。まず、いわゆるメディアコンテンツと「地域」の関係について、従来の人文社会系の諸領域からのアプローチを方法的に概括し、激変しつつある現在の情報環境において有効な新たな視角を学際的・領域横断的に模索する方法論的な考察を行った。『北の国から』とその作者である倉本聰についての作品および作家研究的な作業も必要な範囲で行い、同時に「はなし」としてのそれらメディアコンテンツの同時代の情報環境における位置づけや消費のされ方、大衆文化論の脈絡での特性などについても考察を行った。

また、これらの前提となる、メディアコンテンツとしての『北の国から』に関する基礎的な資料の収集と、それらを整理してアーカイヴ的に網羅する作業も付随して行った。実地の調査・取材に関わる分担では、既存の文化資源に新たに「観光」を介してとりこまれてゆくことになったメディアコンテンツという視点から、富良野市および近郊にある「文化資源(文化財資産)」の調査を主として行い、富良野が持つ文化資源の掘り起こしと、それらが町の活性化ー町おこしにどう利用されているのかについて、歴史民俗的に捉えながら、『北の国から』自体が地元富良野にどのように影響を与えてきたかについて現在の問題点の抽出を試みた。また、実際の富良野地区の地域起こしに関わり、官民連携についての住民の意識についての調査も行った。『北の国から』がどのように記憶されているのか、当時実際に富良野塾に関わった人たちや、自治体の観光関連部署に関わった人たちなどへの聞き書き取材もできる限り行ったことは、それぞれの分担を越えて現地の〈リアル〉をチーム全体で共有するために寄与した。民俗学・民衆文化論基本的な資料の収集と整理については概ね予定に従った達成がなされている。また、それらに実際にあたり、内容を検討することもそれぞれの分担分野に応じて作業が行われており、分野ごとの理解とその共有がある程度まで進んでいる。特に、メディアコンテンツとしての「北の国から」が1970年代から80年代にかけての同時代状況においてどのように受け取られ、語り直され、大衆社会状況での意味づけがされていったかという点については、いくつかの重要と思われる発見と大衆文化研究という側面からも新たな視点が設定できたと思われる。また、それらを踏まえた「北海道」という地域の意味づけられ方や、そことの関係で地元富良野がどのように地域としてのセルフイメージを変貌させていったかについても、概ねの経緯を把握することができた。ただ、現状ではそれぞれの分担分野における進捗状況に差があること、全体的な検討や討議の前提がまだ十分に調整されているとは言えない部分があること、など最終年度のとりまとめと具体的な作業に向けての課題がいくつか確認できているので、それらの解決に向けて全体として注力したい。予算規模と関わる人数のバランス等、具体的な作業に制限があるのは当初から理解していたが、現在までのところ、それらの制約にも関わらず可能な作業は概ね行うことができている。初年度は資料の概略の認識、把握と情報共有を主に行ない、図書館等ですでに保管されているもの以外の資料(古書雑書や映像資料等)については各自気がついた時点でできる限り確保するという方針で収集を意識した作業を行なったが、これらについてはおおむね順調に進展している。特に地元の郷土史運動の関連などで、富良野地域の住民意識のありようやその変遷を考察する上で役立つ資料や人脈が視野に入ってきたり、地図地誌の類にも当初想定してなかった住宅地図その他が資料として活用できる可能性が見えてきたり、チームとしての利益になる発見があった。一方、チームの規模の関係もあり、全体的な討議の場が当初考えていたほど設定できず、またこれも各研究員のエフォートの制約もあって
平滑筋細胞の発生および形質転換における転写調節機構の解析

我々はこれまでに各種の平滑筋特異的遺伝子の転写活性化にはCArGボックスと同部位に結合するSerum response factor(SRF)が重要であること、またα1インテグリン遺伝子の血管平滑筋細胞における転写では、GATA-6とNkx-3.2がSRFと協調的に作用して血管平滑筋特異的転写活性化を制御している事を明らかにした。一方、心筋における転写調節機構はGATA-4とNkx-2.5による活性化機構が報告されているが、SRFも含めた3者の転写因子群による組織特異的転写についてはこれまで報告がない。平滑筋特異的分子マーカーであるα平滑筋型アクチン、カルポニン、SM22αは胎生期に一過性に心臓で発現するが、この事実は平滑筋細胞と心筋細胞の間に共通した転写調節機構が存在する事を示唆している。本研究では、SRF/GATA/Homeobox転写因子群が平滑筋と心筋において組織特異性を付与する共通の転写調節機構として作用している可能性について検討した。まずα1インテグリン遺伝子以外の平滑筋特異的遺伝子について3者の転写因子の影響を解析したところ、βトロポミオシン遺伝子も同様に協調的な転写活性化を示した。次に心筋特異的遺伝子としてatrial natriureticfactor(ANF)の解析を行った。ANFプロモータ領域にはSRF/GATA-4/Nkx-2.5が結合するCArGボックス、GATA配列、NKE配列が存在し、プロモーターアッセイではGATA-4とNkx-2.5の強制発現に比較して、3者を同時に発現する事により著明な転写活性化を認めた。以上の結果より、平滑筋と心筋における組織特異的遺伝子の転写活性化にはCArGボックス/SRF間の相互作用がcore machineryとして必要であり、その組織特異性はGATA転写因子およびホメオドメイン蛋白質によって決定されていると考えられる。
「方言認知地図」の計量的処理と分析のためのプログラム開発

「方言認知地図」とは、様々な言語変種の使用領域に対する多くの一般人の認識を数量化し、集計した結果、その方言使用領域の意識を地図上に表示したものである。目標にしていた研究課題を全て達成できたが、それは以下の通りである。(1)処理可能な属性項目や、言語変種の関係項目を増大することによって、例えば、インフォーマントが「大阪弁」だけではなく、「最も感じのいいことば」や「アクセントが特徴的」と意識されている領域の地図などを作成するのが可能となった。(2)これまで処理したのは、日本全国版地図と近畿圈地図の2つだけであったが、白地図を自由に入力し、集計できる汎用プログラムを新たに開発した。(3)認知の度合いを現わすカラー表示以外にも、白黒の模様が出るように改良した。(4)これまでの複数の個別プログラムを、一つのプログラムに統合した。(5)最大な課題だったのは、これまでのDOS-Basicのプログラムをウィンドウズ対応のビジュアル・ベーシックに作り直すことだったが、PDQv.1(Perceptual Dialect Quantifier)を開発し、現在は、韓国の方言認知地図のデータを分析中である。これ以外にも、これまでのパーセント表示の地図に加えて、統計処理の結果を地図で現わす方法を考えた。それは、2つの地図を比較する時に、パーセントとの間の有意差を抽出する(a)プロポーション検定の地図、または、複数の地図を扱うときに利用する(b)平均値地図、(c)偏差値地図、(d)標準偏差地図、である。このプログラムは、方言の使用領域に対する認知を追究するために開発されたものだが、言語に対する認知領域だけではなく、あらゆる社会心理的現象と関係する認知領域を研究する上で役立つと思われる。
一日一定時間帯に限った暑熱負荷によるヒトの体温調節機構の変化

本研究では一日一定時間帯に限る様式で暑熱に暴露され、これに馴化したヒトにおいて、深部体温の日内変動パターンと体温調節反応発現閾値温がいかに修飾されるか検討した。1.被験者:健康成人男女を被験者とした。対照実験開始10日以上前より、被験者の点灯、消灯時間を一定とし、被験者には暑熱負荷となるような行動を一切許可しなかった。対照実験の3日以上前より食事のチェックを行い、馴化後の実験の3日以上前は対照実験の前と全く同じ食事を摂った。2.暑熱暴露:被験者は午後の4時間(14:0018:00時)、Tシャツ、ショーツのみ着用し、環境温46°C、相対湿度20%の人工気候室に入室した。3.深部体温の日内変動:暑熱馴化の前後において被験者はTシャツ、ショーツのみ着用し、環境温27°Cに設計した小型人工気象室内で24時間以上生活した。全ての被験者の深部体温には明確な日内変動が観察された。しかし、暑熱馴化後そのパターンは有意に変化し、午後で深部体温が低下した。4.発汗潜時と閾値:被験者はTシャツ、ショーツのみ着用し、環境温28°Cに設定した人口気象室内に入室した。熱平衡が得られた後、下腿温浴を30分間行い、発汗を起こさせた。実験は暑熱馴化前後において、それぞれ午前と午後の2度行った。暑熱馴化後、発刊潜時が短縮し、発汗閾値が低下したが、それら変化は午後でのみ有意であった。5.結論:一日一定時間帯に限る様式で暑熱に暴露され、これに馴化したヒトでは深部体温や体温調節反応発現閾値が低下するが、それら体温調節機能の変化はかつての暑熱暴露時間帯で明確であることが示唆された。本年度は一日一定時間帯に限る暑熱負荷の繰り返しが深部体温の日内変動パターンをいかに修飾するかにつき検討し、以下の結果を得た。1.被験者:健康成人男性を被験者とした。対照実験開始2週間以上前より、被験者の点灯、消灯時間を一定とした。被験者には強度の運動や長時間の入浴を許さず、また、暑熱負荷時以外は28°C以上の環境下での生活を禁じた。対照実験の3日前より食事をチェックし、馴化後の実験前の3日間は対照実験前の3日間と同じ食事を摂らせた。実験期間中、薬物、カフェイン、アルコール、キャプサイシンを含む食物や飲料の摂取を禁じた。2.暑熱負荷:暑熱負荷時間は活動期後半の4時間(14:0018:00時)とした。被験者はこの間、Tシャツとショーツのみを着用し、環境温46°C、相対湿度20%に設定した人工気候室内で生活した。3.実験:実験開始前、被験者を人工気象室での生活や直腸温、心拍数測定用のセンサーに慣らした。被験者はTシャツ、ショーツのみ着用し測定日前日の就寝前から環境温27°C、相対湿度40%に設定した人工気象室に入った。測定日の午前8時までにセンサーを装着し、以後24時間以上人工気象室内で生活した。明暗周期は測定前と同じとし、食事は規定食を摂取させた。この間、直腸温、皮膚温、心拍数を携帯用記憶装置により1分毎記録した。4.結果:暑熱馴化前後とも直腸温と心拍数に明確な日内変動が観察された。

しかし、暑熱馴前後で直腸温と心拍数の日内変動パターンが異なった。すなわち、暑熱馴化後、両者ともかつての暑熱時間帯である活動期後半で有意に低下した。これら結果はヒトでも暑熱暴露時間に対する時間記憶が形成され、実際の暑熱負荷がないにも拘らずその時間帯に一致して体温調節機構が変化することを示唆する。本年度は一日一定時間帯に限る暑熱負荷の繰り返し後、発汗反応および血中エネルギー基質や種々のホルモンレベルがかつての暑熱負荷時間帯とそうでない時間帯でいかに異なるか検討した。1.健康成人男性6名を被験者とした。対照実験開始10日以上前より、被験者の点灯、消灯時間を一定とし、被験者には強度の運動や長時間の入浴(シャワーは可)を許可しなかった。また、暑熱負荷時以外は28°C以上の環境下での生活を禁じた。対照実験の3日以上前より食事のチェックを行い、馴化後の実験の3日以上前は対照実験の前と全く同じ食事を摂った。2.暑熱負荷は午後の4時間(14:0018:00時)とした。被験者はこの間、Tシャツ、パンツのみ着用し、環境温46°C、相対湿度20%の人工気候室内で生活した。3.測定日、被験者はパンツのみ着用し、環境温28°C、相対湿度40%に設定した人工気象室に入った。熱平衡が得られた後、下腿温浴を30分間行った。この間、結腸温、皮膚温、発汗量、皮膚血流量などを30秒毎に記録した。また、温浴前30分前に前腕静脈より採血を行った。測定は暑熱馴化前後において、それぞれ午前と午後の2度行った。4.暑熱馴化後、結腸温と発汗閾値が低下したが、その変化は午後でのみ有意であった。血中のトリグリセリド、グルコース、不飽和脂肪酸やカテコールアミン、アルドステロン、AVPレベルなどは暑熱馴化により有意に変化しなかった。5.ヒトでは暑熱馴化により深部体温の調節域が低下するが、それら体温調節機能の変化はかつての暑熱暴露時間帯でより明確であることが示唆された。
水素化－脱水素化によるＬＰＳＯ構造の安定性評価と形成過程の解明

タイプII型Mg-Gd-Zn合金の熱処理による組織および構造変化と水素化挙動について調べた。Mg85Zn6Gd9合金は鋳造状態でMgとZnGdからなる層状組織を形成していた。X線回折の結果、鋳造合金中に長周期性を有する相は観察されなかった。400°CでPCT試験を行ったところ、水素圧が0.1MPa以下で0.2H/M程度の水素を吸蔵することが分かった。さらに、1.3MPa付近で圧力プラトーが観察さた。vantHoff解析の結果、このプラトー圧の成因はMg+H2→MgH2反応に起因することが分かった。4MPaで1.8H/M程度の水素を吸蔵した。水素化後の試料中にはMgH2、GdH3、MgZn2が観察され、試料が完全に分解することが分かった。Mg85Zn6Gd9合金をアルゴン雰囲気下で400°Cで熱処理すると、鋳造状態で観察された層状組織は消失し、ZnGd母相中にMgリッチ相が析出した組織に変化した。X線回折の結果、2θ=4.8°C付近に長周期性を示すブラッグピークが観察された。熱処理によりMgリッチ相中にLPSO相が形成されたと考えられる。この合金を400°CでPCT測定すると、0.1MPaで0.2H/M程度の水素を吸蔵し、1.3MPa付近でプラトー圧が観察された。この合金の水素吸蔵特性は鋳造合金とほぼ同じであった。水素化後には、鋳造材と同様に試料は完全に分解しており、長周期性を有する相は観察できなかった。以上より、鋳造状態ではLPSO相が観察されない合金でも熱処理によりLPSO相が生成するが、LPSO相の安定性はそれほど高くないため、不均化反応により分解することが分かった。27年度が最終年度であるため、記入しない。LSPO構造を有するMg-Zn-Y合金およびMg-Ni-Y合金を、複数の水素圧力、温度条件で水素と反応させ、水素化による構造変化を調べた。Mg-Zn-Y系LPSO相を673Kで0.15MPa水素中に保持すると、LPSO相はYH2とhcpに近い構造を有する新規相に分解する。一方、473K以下では反応は起こらない。水素圧力を4MPaに増加すると、LPSO相はYH3、MgH2、MgZn2へと完全に分解する。次に、4MPa水素中で完全に分解した合金を673K真空中で脱水素化すると、上記新規相とYH2の混合物に変化した。従って、この条件下では完全な脱水素化が不可能であると言える。773Kで脱水素化すると、残存YH2の量は低下し、上述の新規相よりLPSO相に近い構造を有する相が生成した。ただし、長周期構造は再生しないことが分かった。Mg-Ni-Y系LPSO合金を673Kで0.15MPaの水素中で水素化すると、Mg-Zn-Y系LPSO合金と同様にYH2と上記新規相へ分解する。水素圧力を4MPaに増加すると、YH3、MgH2、Mg2NiH4へと分解する。この合金を773Kで脱水素化すると、LPSOに近い構造を有する相が生成するが、YH2が残存しており完全な脱水素化は不可能であった。また、長周期構造は再生しないことが分かった。LPSO相の水素化過程を1秒間隔で測定するために、SPring-8にてその場測定可能な機器の開発を行った。まず、不活性ガス中での降温時の構造変化を調べたところ、長周期構造の再生が比較的遅いことが分かった。以上より、長周期構造の安定性はそれほど高くないことが示唆される。

この合金の水素吸蔵特性は鋳造合金とほぼ同じであった。水素化後には、鋳造材と同様に試料は完全に分解しており、長周期性を有する相は観察できなかった。以上より、鋳造状態ではLPSO相が観察されない合金でも熱処理によりLPSO相が生成するが、LPSO相の安定性はそれほど高くないため、不均化反応により分解することが分かった。LPSO構造を有するMg-Zn-Y系およびMg-Ni-Y系合金の水素化による破壊と脱水素化による再生について大まかな過程は判明した。しかし、研究の進捗につれて以下の課題が新たに浮上してきたため、平成27年度に実施する、(1)0.15MPa水素中で水素化した際に生成した新規相について・・・現時点ではhcpとLPSOの中間的な構造を有する相としか判明していない。X線による構造解析が必要になった。(2)脱水素化の際に生成したLPSOに近い相について・・・上記と同様に構造が判明していないため、X線による構造解析が必要になった。SPing-8における水素雰囲気中その場X線回折については、すべての機器が正常に動作すること、不活性雰囲気中でX線回折データが正常に債主可能であることを確認できた。平成27年度は水素中でのX線回折測定を行う。以上より、当初計画した実施項目は完了しており、おおむね順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。LPSO合金を673Kで水素化すると、反応速度が速いため瞬時に分解が起こる。そのため、反応速度が遅い低温域で水素化を行い、分解までの過程およびLPSO相の水素化物が存在するか否かを調べる。150メッシュ以下に粉砕したMg-Zn-Y系およびMg-Ni-Y系合金をステンレス容器にセットし、真空下で1時間の活性化処理を行う。その後、室温573Kで0.15MPaの水素を導入し、48時間水素と反応させる。反応後の粉末の構造をX線回折法を用いて解析する。SPring-8にて、開発した機器に実際に水素を導入し、構造変化の過程を1分間隔で測定する。高温高圧で水素と反応した合金を大気中室温環境に取り出すと、水素が直ちに放出されたり水素化物が形成されるため、実際の反応環境下の情報を得ることができない。高輝度X線を用いて1秒間隔での測定が可能になれば、詳細な構造変化の過程が明らかになると考えられる。
強誘電体微結晶のテラヘルツ領域における誘電分極応答とサイズ効果

本研究は、強誘電体微結晶において大きな問題となるサイズ効果を明らかにすることを目的として行われた。この目的を遂行するため、(1)理想的な欠陥のない単結晶でサイズのみを10nmから1000nmまで連続的に変えられるチタン酸バリウム単結晶粒子を作成すること、(2)粉体の比誘電率を低周波数領域、及びテラヘルツのような高周波数領域で正確に測定する方法を開発すること。これらを目標に研究を行った結果、以下のことを明らかにすることができた。(1)蓚酸バリウムチタニルの2段階熱分解法を開発することで、不純物や欠陥のないチタン酸バリウム微粒子を、17nmから数百nmの範囲で連続的に合成する方法を開発した。(2)チタン酸バリウム粒子を溶媒中に懸濁させたスラリーの比誘電率測定と、数十万の要素数を用いる大規模な有限要素法との組合せにより、比誘電率が数十から数万までの広い範囲の粒子の比誘電率の測定方法を開発した。(3)上記2つの組合せにより、粉体の比誘電率の粒子径依存性を初めて明らかにすることができた。この結果、200nm以上の粒子径ではその比誘電率は3000付近で一定するのに対し、粒子径が200nmから減少するにつれて、比誘電率は徐々に増大し、70nm付近で極大を持ち、そのときの比誘電率は15000近い。更に粒子径の減少とともに、比誘電率は急激に減少し、17nmで数百程度になることを見いだした。(4)チタン酸バリウム粒子からコロイド結晶を作成することに成功した。この結果数テラヘルツから数百テラヘルツ領域での比誘電率の測定に成功した。欠陥のない強誘電体微結晶を合成する手段として、低温直接合成(LTDS)法を用いて研究を進めることを検討してきたが、LTDS法で合成した様々な粒径(470nm)のチタン酸バリウム単結晶粒子において、その結晶構造や格子振動に関するTHz領域での誘電分散に大きな違いが見られないことが明らかとなった。この原因として、液相法では完全に水が反応に関与しないような合成方法を確立できないために、どうしても合成途中において水酸基が結晶中に取り込まれること、また水酸基の取り込みに伴い、電荷を補償するためBa空孔も同時に生成すること、そしてこれらの欠陥対の存在により格子振動が影響を受け、サイズ効果以前に欠陥効果を測定していたことが明らかとなった。そこで、強誘電体単結晶微粒子のLTDS法による合成をあきらめ、液相を経由しない新しいチタン酸バリウム単結晶粒子の合成方法を検討した。そのために、原料としてBa/Ti比が必ず1.00に制御されている蓚酸バリウムチタニルを用いることとした。蓚酸バリウムチタニルを用いたチタン酸バリウム粒子の合成法はすでに工業的に確立されているものの、その粒径は数百nmと非常に大きい。最近150nmまで粒径を減少させることができたとの報告があるものの、そこが限界だと考えられている。そこで、生成するチタン酸バリウムのBa/Ti比が必ず1.00になること、また生成物中の不純物や欠陥濃度が低いことに注目し、雰囲気や温度を細かく制御することでnmオーダーのチタン酸バリウム単結晶粒子の合成を試みた。その結果、通常の空気中、または酸素中では報告どおり、チタン酸バリウム単相にするには700°C以上の高温が必要になること、またその場合には粒径が150nmにまで大きくなることを確認した。また700°C以下の温度ではチタン酸バリウムに加えて、炭酸バリウム、酸化チタンが共存し、サイズ効果の研究には不適当であった。

一方、真空中で排気しながら蓚酸バリウムチタニルを熱分解することで微小なチタン酸バリウム微粒子の合成を試みたところ、炭素が残り、黒い粉末が生成したこと、また得られたチタン酸バリウムが目的とする立方晶ではなく六方晶構造のチタン酸バリウムであることが判明した。この六方晶の生成機構を検討した結果、蓚酸塩の分解時に酸素が余分に取られ、その結果Tiの一部が4価から3価に還元され、この3価のTiを核にして六方晶が生成することが明らかとなった。そこで、蓚酸塩の炭素種の除去を低温でしかも酸素気流中で行うことでTiの価数を4価に保ったまま、非晶質の中間生成物を合成する。続いて、この中間生成物を真空中で排気しながら600°C前後の温度で熱処理することで立方晶のチタン酸バリウムを合成する。このような2段階熱分解法を新たに開発した。この方法を用いて蓚酸バリウムチタニルの熱分解を行ったところ、初めて欠陥や不純物の取り込みがほとんどない17nmの平均粒径を持つチタン酸バリウム単結晶粒子の合成に成功した。この粒子を用いて赤外反射法により初めてチタン酸バリウム粒子のTHz領域における誘電分極応答の測定に成功した。現在、ラマン分光測定の結果と合わせながら格子振動解析を行っている。欠陥のない強誘電体微結晶を合成する手段として、蓚酸バリウムチタニルを原料とした2段階熱分解法を開発した。これは以下に示す2つの段階からなっている。第1段階では、蓚酸バリウムチタニルを酸素気流中、400°C前後で熱処理を行うことでTiの価数を4価に保ったまま、非晶質の中間生成物を合成する。続いて第2段階では、この中間生成物を真空中で排気しながら600°C前後の温度で熱処理することで立方晶のチタン酸バリウムを合成する。この方法をチタン酸バリウム微粒子の合成に適用した結果、初めて欠陥や不純物の取り込みがほとんどない17nmの平均粒径を持つチタン酸バリウム単結晶粒子の合成に成功した。これまでは、微粒化に伴い欠陥が多く導入され、高品質、高結晶性を保ったまま粒径のみを小さくすることは非常に困難であった。蓚酸塩の2段階分解法はこの問題を解決するのに成功した。更にこの方法は、チタン酸バリウム以外にも蓚酸塩を合成できるすべての誘電体に適用できた。そこで、誘電体としての性能を明らかにすべく、粒子の状態で誘電率を測定する手段について検討を行った。これまで粉の誘電率を測定する手法として2つの方法が存在する。1つは圧粉体で測定を行う方法であり、もう1つはポリマーと誘電体のコンポジットで測定を行う方法である。前者の方法は比誘電率が1に近い空気と誘電体とのコンポジットであるため、空気の影響を大きく受ける。実際、有限要素法を用いて、様々なタイプの接触モデルを用いて、空気-誘電体コンポジットの誘電率を計算した結果、例え誘電体の誘電率が数百から数十万の差があったとしてもコンポジットの誘電率ではほとんど差がなくなることを確認した。このことは圧粉体も用いた測定では信頼性の高いデータを得られないことを意味する。一方、ポリマーもその誘電率はどんなに高くても10未満であり、圧粉体よりは良いものの信頼性の高いデータを得られない。そこで、誘電体を誘電率が20以上の有機溶媒に完全分散したスラリーを作製し、種々の体積分率ごとに誘電率を測定した。この結果を粒子同士が接触せず、ランダムにかつある程度均一に分散したモデルを作製し、これを用いて誘電要素法に適用した結果、標準物質であるチタン酸ストロンチウムについてほぼ単結晶と同じ値を得ることができた。従って、本研究で開発したスラリーを用いた誘電率測定方法(スラリー法)は、粉体の誘電率測定において非常に有効であることが明らかとなった。
好塩性古細菌Halobacteriaceae科の明確な系統分類

オーソロガス16S rRNAおよびRNAポリメラーゼ遺伝子群による系統解析によりHalobacteriaceae科は少なくとも大きく二つのグループに分かれることが示唆された。またDNA-DNAハイブリダイゼーションが属分離にも有効である可能性が示せた。その結果、Halococcus属は3属に分離可能であることが明確となった。また、Halobacteriaceae科の殆どすべての種においてピルビン酸が栄養源として非常に有用であることが示された。本研究で得られたデータにゲノム解析データやさらなる表現型データを加えることにより、Halobacteriaceae科の明確な分類は可能になると考えられる。Halobacteriaceae科は古細菌最大のグループである。属種の同定においては極性脂質組成、16S rRNA遺伝子塩基配列の相同性、DNA-DNAハイブリダイゼーションの相同値が特に重要なファクターとなっている。しかし、Halobacteriaceae科では多くの種において複数の16S rRNA遺伝子コピーが存在し、その中にはコピー間の相同性が低いものもあり、各々の配列で系統樹のトポロジーが大きく異なることが指摘されている。本研究では古細菌最大のグループであるHalobacteriaceae科の系統分類に関する問題点を解決し、その系統関係を明確にすることである。申請者のこれまでの研究によりHalobacteriaceae科は16S rRNA遺伝子の上流に十数個からなる遺伝子アレイが存在し、その上流にpyrD遺伝子が存在するSubgroup 1と1pdA遺伝子が存在するSubgroup2に分かれることを見いだしている。Subgroup 1に関しては解析が終了しているため、Subgroup2を中心に新属新種を含めてオーソロガス16S rRNA遺伝子の解析を行った。系統解析の結果、近隣結合法および最尤法による系統樹において2つの大きなクラスターに別れ、そのクラスターはそれぞれ例外なくSubgroup1およびSubgroup2の分類群で構成されていた。RNAポリメラーゼ遺伝子群の塩基配列を用いた系統樹においてもSubgroup1およびSubgroup2の2つの大きなクラスターに別れていた。このことからもHalobacteriaceae科は大きな2つのグループに分かれることが示された。古細菌最大数のグループであるHalobacteriaceae科に属する好塩性古細菌は、2015年4月現在、48属191種が学名として正式に発表されている。これらの同定においては極性脂質組成、16S rRNA遺伝子塩基配列の相同性、DNA-DNAハイブリダイゼーションの相同値が特に重要なファクターである。申請者はHalobacteriaceae科がオーソロガス16S rRNA遺伝子の上流遺伝子群により二つのグループに分かれることを示しており、これまで既知種のオーソロガス16S rRNA遺伝子を決定してきた。平成26年度は、新たに発表された23種のオーソロガス16S rRNA遺伝子配列およびrpoB遺伝子の塩基配列を解析した。新種の菌株に関してもこれまでの結果と矛盾することなく、二つのグループに分かれた。さらに、Halococcus属を中心に表現型解析も進めた。Halococcus属の多くは1990年代に発表された種が多く、発表者により性質が大きく異なっていた。そこで申請者らが分離したHalococcus属の新種株を含めて同一培地での解析を行った。新種株はHalococcus agarilyticusとして提唱し、採択された。さらに耐酸性である新属Halocalculus aciditoleransを提唱のために、近縁であるHalarchaeum属に関しても同一培地で表現型試験を行った。古細菌最大数のグループであるHalobacteria綱に分類される好塩性古細菌は多くの種において複数の16S rRNA遺伝子コピーが存在し、その中にはコピー間の相同性が低いものもあり、各々の配列で系統樹のトポロジーが大きく異なることが指摘されている。申請者はこれまでにHalobacteria綱がオーソロガス16S rRNA遺伝子の上流遺伝子群により二つのグループに分かれることを示しており、またrpoB'遺伝子塩基配列による系統解析の結果もその結果を支持していた。本研究の申請時43属148種であった好塩性古細菌は50属213種まで膨れあがり、その系統関係はより複雑化してきた。平成25年度および平成26年度では、主に新属新種として提唱された菌株のオーソロガス16S rRNA遺伝子およびrpoB遺伝子群の解析を行ってきた。また、系統関係が複雑なHaloarcula属およびその近縁種の解析を中心に表現性解析を行った。さらに、統一して生理生化学試験が行われていないHalococcus属について表現性解析を行い、新種を含めIJSEM誌に発表し採択された。この間に、Guptaらによりゲノム配列解析によりHalobacteria綱の再分類が提案されたが、我々の結果との間に矛盾があった。そこで平成27年度は、引き続き遺伝子型を中心に解析を行った。新たに提唱された新属新種のうち入手可能な株のオーソロガス16S rRNA遺伝子およびrpoB遺伝子群(rpoH-rpoB"-rpoB)の塩基配列を決定した。さらにこれら系統樹のクラスターごとに代表選び、DNA-DNAハイブリダイゼーションを行った。