hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋蛋白質分解経路と合成経路のクロストーク解明による新規サルコペニア治療法の創成

本研究は、加齢に伴う多種多様な内的環境の変容によって「骨格筋量を個体レベルで規定するセットポイントが萎縮側にリセットされた状態といえる“サルコペニア"」の病態に関し、グルココルチコイドレセプターとmTORを基軸とした筋蛋白質分解経路と合成経路のクロストークの変容とその調節機構の解析から明らかにし、その成果を新規サルコペニア治療法創成に展開することを目的とした。平成28 - 29年度にかけて、野生型および骨格筋特異的GR破壊マウス(GRmKO)を用い、様々な内的・外的要因により骨格筋の萎縮や肥大を呈する複数のモデルマウスを比較解析することで、セットポイントの調節因子の絞り込みを進めた。その結果、GR-mTOR軸を中心とした筋蛋白質分解系と合成系経路のクロストーク調節の中心分子およびその下流でセットポイントを規定する遺伝子候補を、DNAマイクロアレイ、RNA-seq法により同定した。さらに、プロテオミクスおよびリン酸化プロテオミクスにより、セットポイント調節の候補蛋白質を同定した。平成30年度は、それら候補分子のloss/gain of function実験を進め、セットポイント規定分子としての妥当性を確認した。興味深いことに、老齢マウスにおいて、これらの候補分子、その周辺分子、シグナル経路の挙動、GR-mTOR軸の変容が若年マウスと異なること、これらの変容には雌雄差が存在すること、も示された。したがって、これらの候補分子は高齢者におけるサルコペニア治療の分子標的となる可能性があり、今後も詳細な解析を進める必要性があると考えられた。高齢者に発症する筋萎縮「サルコペニア」の病因に関しては様々な報告があるが決定的なものはなく、多くのプロセスの帰結と考えられつつある。すなわち、サルコペニアは加齢に伴う多種多様な内的環境の変容によって「骨格筋量を個体レベルで規定するセットポイント」が萎縮側にリセットされた状態と理解可能である。ここで、成人では骨格筋量は筋蛋白質分解と合成のバランスによって規定される。近年申請者らは、かかるバランスはグルココルチコイドレセプターとmTORを基軸とした筋蛋白質分解経路と合成経路の精緻なクロストークによって制御され、このクロストークは筋量制御に加え全身の代謝調節にも関与する生命維持にきわめて重要なシステムであることを明らかにした。そこで、このクロストークがセットポイントを規定する主要なシステムと捉え、様々な生理的病的状態におけるクロストークの変容をその調節因子の同定や調節機構の解析から明らかにし、その成果を新規サルコペニア治療法創成に展開することを目的とする。平成28年度は、野生型および骨格筋特異的GR破壊マウス(GRmKO)を用い、様々な内的・外的要因により骨格筋の萎縮や肥大を呈する複数のモデルマウスを比較解析することで、セットポイントの調節因子の絞り込みを進めた。すなわち、「個体の活動状態の変化により肥大あるいは萎縮を生じた骨格筋」、「栄養状態を著しく変動させた個体における骨格筋」、「個体の疾病状態により萎縮を生じた骨格筋」、を採取して、オミクス比較解析を行い、GR-mTOR軸を中心とした筋蛋白質分解系と合成系経路のクロストークの変容の詳細な解析をすすめた。クロストーク調節の中心分子およびその下流でセットポイントを規定する分子を同定するため、得られた各骨格筋におけるmRNA発現をDNAマイクロアレイ、RNA-seq法により解析をすすめた。筋重量増加へとセットポイントが変動している肥大筋、および筋重量減少へとセットポイントが変動している萎縮筋、肥満モデルマウス由来筋、および絶食操作を行ったマウス由来の筋で共通して変動し、かつ筋量増加・減少両群における発現が逆相関している遺伝子群を抽出することで、候補遺伝子を同定した。高齢者に発症する筋萎縮「サルコペニア」は加齢に伴う多種多様な内的環境の変容によって「骨格筋量を個体レベルで規定するセットポイント」が萎縮側にリセットされた状態といえる。近年申請者らは、骨格筋量調節における筋蛋白質分解と合成のバランスが、グルココルチコイドレセプターとmTORを基軸とした筋蛋白質分解経路と合成経路の精緻なクロストークによって制御され、さらにこのシステムは全身の代謝調節にも関与することを明らかにした。そこで、このクロストークがセットポイント規定の主要なシステムと捉え、様々な状態におけるクロストークの変容をその調節因子の同定や調節機構の解析から明らかにし、その成果を新規サルコペニア治療法創成に展開することを目的とした。具体的には、各々のマウス骨格筋を採取して、オミクス比較解析を行い、GR-mTOR軸を中心とした筋蛋白質分解系と合成系経路のクロストークの変容の詳細な解析をすすめた。クロストーク調節の中心分子およびその下流でセットポイントを規定する遺伝子候補は、DNAマイクロアレイ、RNA-seq法により同定した。現在、トランスクリプトームおよびプロテオーム解析で絞り込んだ分子のloss/gain of function実験を進め、セットポイント規定分子としての妥当性を確認中である。同時に、野生型およびGRmKOの老齢マウス(20ヶ月齢)において、これらの候補分子、その周辺分子、シグナル経路の挙動、GR-mTOR軸の変容の解析を開始した。「骨格筋量を個体レベルで規定するセットポイント」の調節因子候補を同定し、当該分子の妥当性検証解析も順調に進行しているため、おおむね順調と評価した。

本研究は、加齢に伴う多種多様な内的環境の変容によって「骨格筋量を個体レベルで規定するセットポイントが萎縮側にリセットされた状態といえる“サルコペニア"」の病態に関し、グルココルチコイドレセプターとmTORを基軸とした筋蛋白質分解経路と合成経路のクロストークの変容とその調節機構の解析から明らかにし、その成果を新規サルコペニア治療法創成に展開することを目的とした。平成28 - 29年度にかけて、野生型および骨格筋特異的GR破壊マウス(GRmKO)を用い、様々な内的・外的要因により骨格筋の萎縮や肥大を呈する複数のモデルマウスを比較解析することで、セットポイントの調節因子の絞り込みを進めた。その結果、GR-mTOR軸を中心とした筋蛋白質分解系と合成系経路のクロストーク調節の中心分子およびその下流でセットポイントを規定する遺伝子候補を、DNAマイクロアレイ、RNA-seq法により同定した。さらに、プロテオミクスおよびリン酸化プロテオミクスにより、セットポイント調節の候補蛋白質を同定した。平成30年度は、それら候補分子のloss/gain of function実験を進め、セットポイント規定分子としての妥当性を確認した。興味深いことに、老齢マウスにおいて、これらの候補分子、その周辺分子、シグナル経路の挙動、GR-mTOR軸の変容が若年マウスと異なること、これらの変容には雌雄差が存在すること、も示された。したがって、これらの候補分子は高齢者におけるサルコペニア治療の分子標的となる可能性があり、今後も詳細な解析を進める必要性があると考えられた。蛋白質発現をプロテオミクスおよびリン酸化プロテオミクスにより解析し、セットポイント調節の候補蛋白質を抽出する。また、これまでの結果を統合し、筋量制御を規定する遺伝子、蛋白質を絞り込み、候補分子・シグナル経路のloss/gain of function実験から、候補分子・シグナル経路のセットポイント規定機能を検証する。さらに、野生型およびGRmKOの老齢マウス(20ヶ月齢)において、これまでに得られた候補分子、その周辺分子、シグナル経路の挙動、GR-mTOR軸の変容を明確にする。「骨格筋量を個体レベルで規定するセットポイント」の調節因子を制御する方法を探索・同定し、当該方法のサルコペニアならびに他の筋萎縮を呈する状態に対する効果を検証して、新規サルコペニア/筋萎縮治療法開発の基盤とする。
維管束メリステムからの細胞運命決定機構

私たちはこれまでに単一のサブファミリーに属する一群のNAC転写因子(VNDlVND7がいずれも維管束細胞に発現し、特にVND6とVND7が道管分化を制御するマスター因子として機能することを明らかにした。本研究では、維管束メリステムからの細胞運命の決定機構を明らかする目的で、VNDファミリーの発現と機能の制御機構を詳細な解析を行っている。まず、VND7の機能解析として、転写活性化ドメインを欠失させたドミナントネガティブ体全体のあらゆる道管の分化を制御しうることが明らかとなった。そこで、VNDファミリー内の冗長性を確かめるために、多重変異体の作出を進めた。その結果、VND4/VND7二重T-DNA挿入変異体で根において顕著な道管分化の抑制が起こることが明らかとなった。また、VND7の機能を制御する新規因子を同定するために、酵母Two-hybridスクリーニングによる相互作用因子の探索を行い、新規のNAC転写因子VNI2を単離した。詳細な解析の結果、VNI2はVND7と結合し、VND7の転写活性を抑制することで、道管分化を負に制御することが明らかとなった。さらに、DEXに処理により植物型のVND7を用いた解析を行った。その結果、VND7が他のVNDファミリーと協調的に植物体全体で道管分化誘導が可能なVND7-VP16-GR発現シロイヌナズナを用いたサプレッサーのスクリーニングを行い、多数の変異体を得た。現在、導入遺伝子のインターナル変異やGRシステムヘの変異の有無について調査するとともに原因遺伝子の特定を進めている。一方、トランジェントアッセイ系により、上流でVND7の発現を制御する転写因子についても探索を行っており、現在までにVND4、VND5がVND7の発現を正に制御することを明らかにした。
放線菌プロモーターのリソースライブラリーの構築

多剤耐性菌問題の深刻化など、新たな抗生物質の登場が切望されているが、真に新しい抗生物質は1960年代以降3つしか登場していない。その原因のひとつは開発コストだが、ゲノム科学の進展により放線菌の潜在的な抗生物質生産能力が従来の10倍もあることが明らかになったため、新規抗生物質の発見コストは劇的に低下し、汎用宿主を用いた抗生物質の人為的生産の努力も行われているが、その道具立ては十分ではない。そこで、放線菌ゲノムに見出した約3,000の転写開始点情報をもとに、遺伝子発現を自在に操作し得る多様なプロモーターを含むリソースライブラリーを構築し、抗生物質開発など放線菌ゲノム工学に資することを目的とする。
リップルを含んだ電流による超伝導体の通電損失に関する研究

リップル成分を含んだ電流を超伝導体に流したときに発生する通電損失を理論的に評価した。その際には自己磁場による臨界電流密度の低下を考慮に入れた。また有限要素法を用いて同様の検討を行い、任意形状の超伝導体について数値計算ができることを確かめた。この結果、リップル電流振幅が十分に小さければ、通電損失は十分に小さく実用上は問題ないであろうことを確かめることができた。近年、超電導直流電力ケーブルは交流電力ケーブルと同様に研究されている。超電導直流ケーブルの実用を考える場合、交流電流を直流に変換する必要がある。ほぼ完全な直流にするためには、交直変換におけるリアクトル部に大きなコストがかかる。もし、リアクトル部のコストを抑えた場合、交流リップル成分が残留することで交流損失が発生し、その熱を除去するための冷却システムのコストが高くなる。従って、リアクトル部のコストと冷却システムのコストのバランスで、ケーブルシステムの構成が決定されることになる。このため、どの程度の交流リップル成分によってどの程度の損失が発生するのかを明らかにすることが必要である。今年度は、超伝導円柱に対して直流電流に交流リップルを重畳した電流通電をした場合について理論的な検討を行った。臨界電流密度の磁場依存性についてはIrie-Yamafujiモデルを用いた。その結果、交流リップルが重畳された直流電流を送電した場合の損失は、交流リップル成分の振幅で交流電流をそのまま流した場合の損失よりも大きくなるということがわかった。さらに、特殊な場合ではあるが、通常の交流電流に比べて損失が低減される条件があることがわかった。またこのことを数値的に調べるために有限要素法を用いて同様な計算をすることにより、理論値と一致することを確かめた。このことにより、任意形状の際に交流リップル成分による損失を計算することができるめどが立った。超伝導体は直流時に本来の抵抗ゼロの性質を最も発揮できる。したがって、交流電力ケーブルではなくて最近は直流電力ケーブルの研究が進んできている。しかし既存の電力システムは交流であるので、直交変換をする必要がある。通常はこの変換を行うためには、大きなインダクタンスを必要とするためにコストがかかる。もしこのリアクトル部のコストを抑えると、交流リップル分が残留することになる。このリップル分によりわずかながら交流損失が発生する。このリップルによる交流損失を見積もることにより、冷却コストの兼ね合いでシステム全体のコストを抑えることが可能となる。つまり、インダクタンスのコストを下げても冷却コストが上がらなければシステムのコストを下げることができる。したがってリップルの交流損失の正確な見積もりが必要である。今年度は理論計算をおこなった。臨界電流密度の磁場依存性には、磁場依存性を無視したBeanモデルではなくて、Irie-Yamafujiモデルを用いた。円柱状の超伝導体に直流電流と重畳した交流電流を通電した際に内部の磁束分布を計算した。実際の電力ケーブルでは、薄い超伝導テープをらせん状に配置した構造が考えられるが、これは円柱超伝導体の表面付近にのみ電流が流れている状態と同じである。交流一周期分の磁束分布から交流損失を見積もることができる。これによるとリップル電流の大きさによっては、交流損失が直流電流の無いときよりも下がる領域があることが分かった。ただし実際の電力ケーブルの運転を考えると大きな直流電流に小さい交流電流が重畳されていることになり、その際には若干交流損失が大きいことがわかった。いずれの場合でも、交流損失は単純なBeanモデルで予想される値よりも小さく、理論的に損失を見積もることが可能であることが分かった。実用化が期待されている直流送電を行う超伝導電力ケーブルでは既存の電力システムが交流であるために、交直変換を経た電流を通電することになる。この際には場合によって巨大なインダクタンスが必要であり、コストがかかる。このインダクタンスを小さくすると直流電流に交流電流が重畳したリップル電流が通電されることになる。このときには直流とは違って通電損失が発生し、冷却コストが上がることが考えられる。しかしまだリップル電流が通電された際の、通電損失は評価されていない。そこで、直流電流に交流電流が重畳したリップル電流を円柱状超伝導体に流したときに発生する通電損失を理論的に評価した。また有限要素法を用いて数値計算を行い、円柱状超伝導体の時の通電損失の理論結果と一致することを確かめた。さらにストリップ状超伝導体の場合について有限要素法による数値計算を行った。これらのことから任意形状の超伝導体について数値計算できることを確認した。直流電流がない純粋な交流電流における通電損失に比べて、直流電流がある場合には通電損失は大きくなるが、その際の通電損失の絶対値はかなり小さいことが分かった。国際会議でこれまでの結果をまとめて発表し、論文として提出して査読を終了し受理されている。

したがって、おおむね順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。理論計算についてはだいたい完成したので、有限要素法により数値計算ができるようになりたい。有限要素法により任意形状のケーブルについて損失を計算することが可能となる。したがって、来年度は有限要素法による数値計算の確立をおこなう。
非言語情報インターフェイスによる行動情報の伝送とモデル化

本年度は,非言語情報インターフェイスによる行動情報の伝送とモデル化の研究における三年次にあたり,初年度に選定した非言語情報インターフェイス:保持型Robotic User Interfaceを用いることによりモデル化した人間の動作情報の応用として実世界上の機器の操作を実現することを試みた.このような応用は,非言語情報に基づく遠隔での機器制御などにも繋がると考えられる.動作情報に基づき実世界上の機器の操作を実現するために,保持型Robotic User Interfaceを通じてモデル化した人間の動作情報を計算機上に取得し,実世界上の機器をコントロールする制御装置へ伝達し制御情報として使用することを行なった.制御装置の実装としては,汎用的な機器の制御が実現できるように,電力制御と赤外線リモコンによる制御を行なうことを可能とした.この制御装置を用い,人間の動作情報に基づきファン,ライト,テレビ等の一般的な家庭で用いられる機器の操作を実現した.また,保持型Robotic User Interfaceに装着したカメラに映る実世界の指標に応じて制御対象を切り替えることにより,ユーザーの注意に応じた制御対象の動的な変更を実現することが出来た.本年度は,非言語情報インターフェイスによる行動情報の伝送とモデル化の研究における初年度に当たり,主に本研究で使用する非言語情報インターフェイスの選定および,そのインターフェイスを用いた行動情報の記録と再生を試みた.関節を有する機構の動作を記録する手段としては,ロータリーエンコーダやポテンショ,ジャイロ,加速度センサ,磁気センサ,光学式センサなどを用いて姿勢角を直接記録する方法と,筋電位などの生態情報を計測する方法が考えられる.一方,再生を行うための非言語情報のインターフェイスとしては,記録と同一の箇所に力覚や振動,音,電気刺激を行う提示装置を装着し,記録した情報に対応した刺激を提示する手法が考えられる.本研究では,非言語情報を記録する手段として,ポテンショをベースとした姿勢角センサを用い,再生する手段としては,DCモータのドライブによる力覚提示を行うこととした.これらの,記録と再生を行う界面としては,直接人体の関節角をベースとした記録再生を行うことを検討していたが,この方式では,被験者が全くどのような動作が記録されているか知らない場合には,わかりやすい動作の教示が行いにくいことから,保持型の小型ヒューマノイドロボットを作成し,そのロボット自体の動きと発生する力覚を通じて,間接的に動作を伝達することとした.このロボティックユーザインタフェースを用いる場合には,どのような動作を再生しているのかを人間と相似形のロボットを用いることで視覚的にも示すことができた.本年度は,この保持型ロボティックユーザインタフェースを用いることで,非言語情報インターフェイスによる人間の動作の記録と再生を実現した.本年度は,非言語情報インターフェイスによる行動情報の伝送とモデル化の研究における二年次にあたり,主に初年度に選定した非言語情報インターフェイス:保持型Robotic User Interfaceを2体用いて,ネットワークを介しての動作情報の伝送を試みた.動作情報の伝送の実験を行うに当たり,2体の保持型Robotic User Interfaceの制御を行うワークステーションを,それぞれ遠隔地において100Base-TXのLANを介してインターネットに接続し,TCP/IPとUDP/IPプロトコルを使用する通信ソフトウェアを用意した.また,保持型Robotic User Interfaceによる動作情報の伝達を補完することを目的として,WebカメラとVoIPソフトウェアを用いて,遠隔地間で視覚情報と音声情報を相互に伝達できる環境を構築した.実験では,保持型Robotic User Interfaceを通じた力覚情報と,Webカメラを通じた視覚情報を用いて,一方の被験者が教示動作を行い,他方の被験者がこの動作の再現を試みた.被験者同士は,保持型Robotic User Interfaceからの力覚情報により,お互いの動きを理解することが可能であるため,動作の教示・再現を行うことできた.本研究により,保持型Robotic User Interfaceを用いた遠隔地間における動作情報の伝送が実現可能であることを確認できたと考えられる.本年度は,非言語情報インターフェイスによる行動情報の伝送とモデル化の研究における三年次にあたり,初年度に選定した非言語情報インターフェイス:保持型Robotic User Interfaceを用いることによりモデル化した人間の動作情報の応用として実世界上の機器の操作を実現することを試みた.このような応用は,非言語情報に基づく遠隔での機器制御などにも繋がると考えられる.動作情報に基づき実世界上の機器の操作を実現するために,保持型Robotic User Interfaceを通じてモデル化した人間の動作情報を計算機上に取得し,実世界上の機器をコントロールする制御装置へ伝達し制御情報として使用することを行なった.制御装置の実装としては,汎用的な機器の制御が実現できるように,電力制御と赤外線リモコンによる制御を行なうことを可能とした.この制御装置を用い,人間の動作情報に基づきファン,ライト,テレビ等の一般的な家庭で用いられる機器の操作を実現した.また,保持型Robotic User Interfaceに装着したカメラに映る実世界の指標に応じて制御対象を切り替えることにより,ユーザーの注意に応じた制御対象の動的な変更を実現することが出来た.
無限の構造分析と力学系の概念分析－ニュートン、ライプニッツから作用素環論まで

作用素環論を構築し始める直前の1930年頃、von Neumannは、Banach-Tarskiのパラドックスのような測度についての基礎的問題に対する関心から、amenableな群というクラスを導入した。amenableな群とは、可測空間の任意の領域に作用させても不変な測度が存在する群のことである。群がamenableであるということは、Banach-Tarskiのパラドックスのようなことが起こらないということと等値である。ところで、エルゴード性とは、各点の動きが空間全体を一様に覆い尽くすように作用する一つの(時間)パラメータ群の性質のことであるが、これは、可測空間の任意の二つの部分が一様に混合するように作用するamenableな群の性質でもある。空間を点の集合として直接捉えるのではなく、その上の代数を考えることで捉えるという現代数学の立場によると、可換von Neumann環は可測空間としてとらえられる。それを拡張して、非可換von Neumann環を考えることで、非可換可測空間を措定するということが作用素環論においてなされた。von Neumann環は、その中の射影作用素の特徴づけによってI型、II型、III型と三つに分けられる。さらに、そこに群構造を入れ、非可換可測空間上の非可換エルゴード理論を考えることによって、1970年代、A.ConnesによってIII型の構造が明らかにされた。そこでは、力学系的な自己同型群の周期の特徴づけ(エルゴード的のような周期的でない場合も含めて)が用いられている。このIII型の分類は、作用素環論における自己同型群の重要性を明らかにした。この自己同型群の性質を駆使し、超準解析に由来する超積の考え方も取り入れながら、II型、III型の中で有限次元作用素によって近似できるというよい性質を持つ作用素環(AF環)の分析がなされた。20世紀初頭に発展を遂げた関数解析は、解析学の代数学化ないし線形化として考えられる。測度の変換理論であるRadon-Nikodymの定理は、その一例である。このような関数解析の背景のもと、量子力学の数学的基礎づけに動機づけられながら、von Neumannは1930年代に作用素環論を創始することになる。可換な作用素代数の極大イデアルの集合と、可換な作用素代数の一つの元である作用素のスペクトルの集合が1対1に対応付けられるという定理に基づくゲルファント変換は、作用素間に幾何学的空間概念を持ち込む。作用素環の代表的なものにvon Neumann環があるが、完全束をなす射影作用素の性質から、可換なものはルベーグ可測空間と等価になる。それを拡張して非可換なvon Neumann環をも考えることで、非可換積分論が構成される。この際、積分は代数学的なトレイスとして理解されるという関数解析の事実が用いられる。すなわち、測度に対応するエルミート作用素(量子統計力学の密度演算子)をvon Neumann環の元にかけてそのトレイスをとるという演算がweightであり、それが非可換積分ということになる。さらに、このweightをとる演算を時間発展的に不変にするモジュラー自己同型群や、weightに時間発展的に変換をほどこすCocycle differential(非可換なRadon-Nikodymの定理)が導入されることで、力学系が構成される。さらに、どんな部分も全体と同型となるという通常の集合論にはない無限次元を持つIII型von Neumann環は、II∞型von Neumann環と実数の接合積に書けるが、このII∞型von Neumann環の中心(可換部分環)にモジュラー自己同型群を作用させた際の周期性の分類によって、III型von Neumann環の構造分析が可能になったのである。20世紀初頭に誕生した量子力学は、物理量の非可換性を明らかにした。また、同時期の集合論には、Banach-Tarskiの定理のような、非可換な無限群と選択公理に由来する病理現象が見出されていた。von Neumannは、そのような背景の中で、作用素環論という解析学の一分野を生み出した。そして、作用素環論には、現在に至るまで、代数学や力学系、さらには幾何学が合流し、非可換性、無限次元の構造分析、点集合を出発点とせずに作用素環という代数の双対としての空間概念を顕在化する数学を発展させてきた。力学系ないし運動に依拠した微積分を生み出したNewtonと「無限小」に依拠した微積分を生み出したLeibnizの思想にまで遡りつつ、「概念の哲学」の方法によって、作用素環論の一分野であるvon Neumann環の概念分析を試みるのが、本研究の目的である。平成27年度は、量子統計的力学系を統合したvon Neumann環の積分論やvon Neumann環による非可換エルゴード理論、それらを利用したIII型von Neumann環の構造分析など、von Neumann環の理解を深めることに力を注いだ。フランス・エピステモロジー「概念の哲学」の系譜に連なるAlain Michelの著書Constitution de latheorie moderne del'integration (Paris, 1992)は、関数解析におけるLebesgues積分、スペクトル分解などをめぐる概念史に対して哲学的分析をほどこしている。その書によると、関数解析は解析学に代数学的手法を取り入れ、そのことにより、解析学的概念、特に無限概念の構造分析を可能にした。本研究は、この書の研究を引き継ぐ形で、作用素環論に哲学的分析をほどことを目指している。

Leibnizの「無限小」に依拠した微積分と、Newtonの力学系に基づいた流率法の発想の違いとその間の関係性を明らかにしながら、それがvon Neumann環論の中にいかにあらわれているかを明らかにすることを目指した。ガロワ群の概念の誕生を哲学的に明らかにすることで、対象の捨象による操作概念の顕在化させたJules Vuilleminの著作Philosophie del'Algebreについて、「ヴュイユマン『代数学の哲学』とスピノザ『エチカ』の幾何学的秩序」(『主体の論理・概念の倫理』、以文社、2017所収)を、私は2016年度に執筆した。本研究課題の一つは、無限概念が関数論と力学系とにおいていかにあらわれ、統合化されているかを解明することである。作用素環論においてCocycle differencialという関数解析に力学系の視点を取り入れた概念によって明らかになった無限の構造の中に、ガロワ群と類似の構造が見いだされるということがわかってきたが、このことは、Vuilleminの思想の延長という意味でも非常に興味深いことである。また、20世紀のフランスの哲学者であり、Vuilleminにも大きな影響を与えたAlbert Lautmanの論文を他の研究者と翻訳中である。Lautmanの思想はプラントン主義的であり、弁証法が非常に重要な概念となっている。数学の概念においては、例えば数論において代数学的な側面と解析学的な側面が弁証法的に干渉しながらより本質的なイデア的なものに向かっていくという。この代数学的な側面と解析的な側面の干渉という考え方は、本研究にとっても重要な考え方である。Alain Connesは、Cocycle differencial (非可換Radon-Nikodym定理)という概念を導入し、無限次元を対象とする関数解析に代数的構造を入れることを出発点として生まれたvon Neumann環のweightを時間発展的に変換させることにより、III型von Neumann環の分類を可能にした。これは、力学系の考え方をvon Neumann環論に統合することにより、III型von Neumann環という作用素環における非常に複雑な無限次元の構造を明らかにしたことを意味する。III型von Neumann環の分類が成功したことで、場の量子論の数理構造にあらわれる作用素環はIII1型であることがわかり、さらに現在では、III1型von Neumann環を、物理学の弦理論と深い関係にある共型場理論に用いることが試みられている。起源をやはり弦理論に持ちながらも数学的には純粋に代数的な位相を持たない頂点作用素代数とIII1型von Neumann環との間に共通の構造が見いだされつつある。また、II1型von Neumann環と同様、III1型von Neumann環のsubfactorに数論のガロワ理論に類似の構造があることが明らかになってきている。Jules Vuilleminの著作Philosophie del'Algebreの発展の一つとして、作用素環論を用いつつ数学概念の生成のあり方を考えていきたい。
初代培養細胞を用いた正常胃粘膜細胞の増殖機構の検討

我々は初代培養家忠胃粘膜上皮細胞を用いて正常胃粘膜上皮細胞の増殖機構を検討した。我々の研究の成果は以下の諸点である。(1)家忠胃粘膜上皮細胞の増殖はEGF・TGFα・insulin・CAMPにより正に、TGFβによって負に制御されている。(2)proto-oncogeneであるc-fosやc-inycはこれらの増殖刺激因子で誘導されるが、増殖刺激の強さと誘導の強さは平行しない(3)胃粘膜上皮細胞はP_2プリン受容体を有するが、ATPの刺激は単独でもEGFと共に与えても増殖に影響を与えない。(3)肝細胞増殖因子(HGF)は胃粘膜上皮細胞の増殖・遊走を他の増殖因子にくらべ最も強力に促進する。(4)家忠胃粘膜線維芽細胞の培養調整液は胃粘膜上皮細胞の増殖・遊走を促進する。(5)胃粘膜上皮細胞にはhigh affimtyのHGFの結合部が存在し、HGFレセプターmRNAの発現が認められる。(6)家忠胃粘膜線維芽細胞にはHGFmRNAの発現が認められる。(7)人胃潰瘍にはHGFの発現が認められる。以上の結果により正常の胃粘膜の増殖には各種増殖因子が関与するが少くともc-fosやc-mycの発現は本質的でないこと及び胃粘膜の修復にHGFが重要である事が示唆された。家兎正常胃粘膜細胞の増殖及びプロト・オンコジーンであるc-fos及びc-mycの発現を中心に検討した.EGF・TGFα・インスリン・10%牛胎児血清は有意に細胞増殖を刺激した.EGFの作用はインスリンと相加的であったがEGFとTGFαの作用は相加的ではなかった.この事はEGFとTGFαは同じレセプター及びシグナルを介して増殖作用に発揮している事を示唆すると考えられた.TGFβは単独では影響を与えなかったがEGFによる増殖の促進を抑制した.又cAMPは増殖を促進し,EGFとの相加作用も認めた.ATPは細胞内Ca^<2+>を上昇させ,P2プリン受容体の存在が示唆された.しかしATPは単独でもEFFの増殖作用に対しても影響を与えなかった.以上の結果からEGF・TGFα・インスリン・cAMPは家兎正常胃粘膜上皮細胞の増殖に促進的に働く因子でありTGFβは抑制的に働く因子と考えられた.EGFによりc-fosは1.5時間後に最も強く一過性に発現し,c-mycは3時間後-24時間後に発現した.cAMPはc-fosを強く発現させたがc-mycは発現させなかった.cAMPはEGFによるc-mycの発現を抑制したにもかかわらず増殖はEGFと協同的であった.TGFβはEGFによる増殖促進を強く抑制したが,c-mycの抑制は部分的であった.これらの結果から考えるとc-fos・c-mycは家兎正常胃粘膜上皮細胞の増殖にとって必ずしも本質的な因子では無い可能性が考えられた.その他の増殖因子として肝細胞増殖因子(HGF)に強い増殖促進作用を認めた.又線維芽細胞のconditioned mediumに上皮細胞の増殖促進作用を認め,これがHGFに依存する可能性があるため現在解析中である.1.肝細胞増殖因子(HGF)による家兎胃粘膜上皮細胞の増殖刺激作用:HGFは肝細胞の強力な増殖刺激因子であるが,胃粘膜上皮細胞に体する影響は報告がない.そこで家兎初代培養胃粘膜上皮細胞で検討したところ,HGFは強力に家兎胃粘膜上皮細胞の増殖を刺激した.その最大刺激作用はEGF・TGF_α・insulinより有意に強かった.一般にHGFは繊維芽細胞などの非上皮細胞で産生されるが,初代培養家兎胃粘膜繊維芽細胞の培養調整液にも同様の増殖刺激作用があり,この作用は兎HGFに対する抗体で阻害された.

2.肝細胞増殖因子(HGF)による家兎胃粘膜上皮細胞の遊走刺激作用:我々は単層培養に人工的に径1.5mmの穴をあけその修復過程を位相差顕微鏡で観察する事により定量的な遊走刺激作用の検討を行った.人工的に作成した傷の修復はシクロヘキサミドでは影響されず増殖ではなく遊走に主に依存した過程と考えられた.HGFは単層の培養家兎胃粘膜上皮細胞の修復を強力に刺激し,その作用はEGF・insulinより強力であった.初代培養家兎胃粘膜繊維芽細胞の培養調整液にも同様の増殖刺激作用があり,この作用は兎HGFに対する抗体で阻害された.3.初代培養家兎胃粘膜上皮細胞・繊維芽細胞におけるHGFおよびHGFレセプターの発現:^<125>I-HGFを用いたbinding assayでは初代培養家兎胃粘膜上皮細胞にはhigh affinityのHGFのbinding siteが存在すると考えられた.HGFのレセプターはc-metと呼ばれるproto-oncogeneであるがnorthern blottingにより培養家兎胃粘膜上皮細胞にc-metの発現が認められた.初代培養家兎胃粘膜繊維芽細胞にはc-metの発現は殆ど認められなかった.人HGF-cDNAを用いたnorthern blottingではHGFの発現は初代培養家兎胃粘膜繊維芽細胞には認められたが初代培養家兎胃粘膜上皮細胞には認められなかった.4.人胃潰瘍におけるHGFの発現:人胃潰瘍のbiopsy材料を用いてHGFの発現をRT-PCRおよび免疫組織化学で検討した.RT-PCRでは潰瘍辺縁のbiopsyからは正常組織に比べて有意に高い頻度でHGFのmRNAの発現が検出された.免疫組織化学ではHGFの発現が潰瘍辺縁の繊維芽細胞に特異的に観察された.5.以上の結果により家兎胃粘膜上皮細胞の増殖の刺激および抑制因子が明らかとなり,HGFが胃粘膜の修復に重要な因子である事が示唆された.
看護婦教育のためのCAIシステム教材の開発

看護婦教育が行なわれているのは、大学、短期大学以外に、看護学校と呼ばれている各種学校がある。現在の日本では、この看護学校が看護婦養成の主体となっている。ところが、この看護学校には、教員の中には質の高くない者がいることと、学校における施設・設備が満足でなく、十分な実習がされていない例もあることが問題点としてあげられている。本研究は、そのような問題点を解決するために、近年パーソナルコンピュータでも利用可能になりつつあるマルチメディアを利用して、看護婦として全員が完全にマスターしておかなければならない内容の習得を主目的としたCAI教材を作成し、試行、実施を行い、看護教育におけるマルチメディアCAI教材の有効性を証明することにあった。そのため、研究には研究者番号を持っていない看護教育研究者・担当者にも加わってもらい、総勢20数名で実施した。本研究で、予想以上に時間がかかり、また技術的にも困難であったのは、マルチメディア資料を教材中に組み込むことであった。そのため、ハードウェア(測定器具、録音装置等)、プログラミングソフトの開発、改良に予想以上の時間・労力を費やした。作成されたCAI教材を実施した結果をまとめると、次のごとくである。(1)実施した学生全員が、マスターしておかなければならない学習内容を完全に習得でき、目的とした教育目標を達成することができた。(2)血圧測定等のスキルトレーニングを目的とした教材では、学生は自分が満足するまで何回でもやり直すことができた。それにより学生は、自分が学習したのだという充実感と、その成果に対しての満足感をえることができた。(3)看護婦国家試験問題教材で学習した学生は、学習後の成績が著しく上がり、学習効果が認められた。(4)大学、短期大学、看護婦学校の間で、学習の成果に有為差はみられず、何れの教育機関でもCAI教材は有効であることが明確になった。平成5年度は、看護婦教育のためのCAIシステムと教材開発を目指した、3年計画の第1年目である。平成5年度の研究実施計画に基づき、研究・開発を行った。平成6年2月末現在で、実施されたものは(1)から(8)の8項目であり、残りの項目については3月において実施することを予定している。(1)研究班全体としての研究計画の作成。(2)コースウェア作成に必要な哲学の理解、知識の獲得、技能の習得のためのワークショップの開催。(3)コースウェアを作成する教材の対象、内容の検討。(4)対象学生の実態把握のための調査。(5)コースウェアの原案の作成。(6)コースウェアの原案の検討。(7)コースウェアの原案の修正。(8)コースウェアの原案の確定。(9)オーサリングシステムを用いてのコースウェアの作成。(10)作成されたコースウェアを稼働させて検討する。(問題点、改定すべき箇所の明確化。)看護教育のためのCAIシステムの開発とコースウェアの設計を行った。1 CAIシステムの開発看護教育におけるCAIシステムには、患者の様子の映像や心音などの音など、いわゆるマルチメディア環境が要求される。そこで、これまでに開発したCAIシステムである「スタディシリーズ」の、マルチメディア化を図った。学習実行管理システムであるスタディタイムをWindows対応にするための開発を行い、プロトタイプを完成させた。また、Windows上で映像と音声を取り扱えるようにするために、INDEOを採用し、これまでに開発されていたビデオテープとコンピュータを利用したCAIコースウェアを、新システム上に移植することを通して、必要な要素技術についての知見を得た。2看護教育のためのコースウェアの設計

実際の看護教育に携わる研究分担者によって、どのようなコースウェアを開発することが必要であるかを検討した。その結果、初年度としては、基礎看護技術の分野を対象に選び、特に、血圧測定に関する学生の実態の調査を行い、コースウェアの基本設計を行った。実態調査の結果は、看護教官が予想していたものとは異なる点が発見できるなど、看護教育上の新たな知見も得られた。さらに、副産物として、看護教育全般におけるコンピュータ利用に関する検討のきっかけともなり、本研究は、今後の看護教育及びそのための学校環境に関する方向をも示しつつある。平成5年度より平成7年度までの本研究の最終年として、作成をした教材を実際に使用して、その結果をフィードバックして、教材の改定を行うことを本年度の目標としていた。しかし、マルチメディアを利用した教材を作成するために必要なハードウェア、ソフトウェアは存在せず、そのシステムを開発することが最初の仕事として必要であった。平成6年度までに、教材を作成するために必要なシステムは完成したつもりであったが、実際に教材を作成するといろいろな問題点が生じてきた。例えば、血圧測定のために聴診器で脈拍音を聞く教材を作成すると、測定点を決定するために大切な微妙な音の変化が明確に録音できない等である。その点をなくすために器具やシステムの改良を行った。そのため、最終的な教材の作成が遅れ、従って実践使用のケースは予定より少なくなった。実践の結果から、CAIを用いた場合には、学習効果が著しくあがり、目的とする教育目標が達成でき、学生も自分が学習したのだという充実感と、その成果に対しての満足感をえられることが明確になった。看護婦教育の主体を担っているのは、大学、短大以外に、各種学校として登録されている教育機関がある。それらの教育機関に所属している教員は、研究分担者としては登録されていない。しかし、20名近くの教員が協力者として、教材開発、実践に取り組んでくれている。これらの人々は、この試験研究が終了した後においても、協力して今後も、教材開発、実践、改良に取り組んでいこうとしており、この試験研究が日本の今後の看護教育に対して大きな貢献をすることができると考える。
在宅医療における医療廃棄物の取扱いと感染管理教育に関する研究

我が国の在宅医療廃棄物処理の現状、在宅看護における感染予防対策及びリスクマネジメントの実態を明らかにすることを目的に、全国の訪問看護ステーションの管理者を対象に調査を実施した。調査票は540施設から回収し、そのうち有効回答数は527施設であった。訪問看護師が取扱っている医療廃棄物を多い順にあげると、ディスポーザブル注射器、ガーゼ、膀胱留置カテーテル、輸液セットなどで、在宅でも血液や体液等に汚染された医療廃棄物が排出されている現状が明らかになった。このうち、使用済みの注射針については(複数回答)、「訪問看護師が持ち帰る」80.3%、「療養者が病院に持っていく」56.4%、「主治医が持ち帰る42.8%で、「家庭ごみとして排出する」4.7%であった。また、訪問看護師が持ち帰った注射針は、60.9%が併設の病院で処理しており、訪問看護ステーションが独自に医療廃棄物処理業者に依頼しているのは14.8%であった。在宅療養者にとって簡便で安全な注射針処理方法は、訪問看護師が持ち帰ることであるが、そのための処理費用など廃棄対策の検討が必要である。紙おむつの処理については、78.0%の施設が可燃ごみとして処理するよう、56.9%の施設が汚物は取り除くよう、60.9%の施設が新聞紙等で梱包するよう指導していた。糞便等には病原微生物が存在する可能性があり、使用後の紙おむつは梱包した上で分別することが重要である。しかし、紙おむつの処理については、高齢者が高齢者を介護している状況、糞便等を除去する負担を考慮した処理方法の検討が必要である。感染予防対策については、感染予防マニュアルを作成している施設は78.7%であった。体液や血液の取扱い、手洗い、職員の健康管理・抗体検査の実施などの内容に不足がみられた。在宅医療廃棄物の取り扱いの現状と課題を明らかにすることを目的に、平成14年8月9月、M県、Y県、K県の訪問看護ステーションの訪問看護師を対象に、質問紙調査を実施した。その結果、在宅で訪問看護師が扱ったことのある医療廃棄物の中で多かった物は、ガーゼ(91.6%)、紙おむつ(91.6%)、脱脂綿(86.7%)、ディスポーザブル注射器(81.9%)、輸液セット(81.9%)、膀胱留置カテーテル(57.8%)、ストーマバッグ・パウチ(57.8%)で、在宅でも病院と同様の医療廃棄物が排出されていることが明らかになった。そして、利用者から処理に関しての質問や相談を受けた者は28.9%で、訪問看護師自身が処理について困惑している現状もみられた。注射針の処理については、利用者宅で保管されているものが、(1)病院を経由して処理業者で処理される、(2)訪問看護師がステーションに持ち帰る(3)利用者・家族が家庭廃棄物として処理する、の3通りの廃棄方法があり、訪問看護ステーションによって異なっていることが明らかとなった。自宅で治療を継続する者が、安全かつ簡便に注射針を処理するためには、処理方法の選択肢が複数あった方が望ましいが、それぞれについてリスクアセスメントを十分に行う必要がある。在宅医療廃棄物の処理については、現在のところ法的な規制がなく、医療機関や訪問看護ステーション等の自主性に委ねられているのが現状である。

利用者や家族だけでなく、訪問看護師自身もその処理に困惑している理由として、感染源となる可能性となる在宅医療廃棄物があること、訪問看護の利用者は虚弱な高齢者が多く、ひとり暮らしや同居家族も高齢であり、利用者が医療機関に廃棄物を持ち込むことが困難であることが考えられる。今回の調査で、在宅でも病院と同様の医療廃棄物が排出されていること、高齢の対象者が多いことを考慮した対策の必要性が示唆された。前年度の在宅医療廃棄物の取扱い調査で、在宅医療に携わる訪問看護師の9割以上が在宅で紙おむつを取扱っていること、紙おむつの取扱いや処理方法はさまざまであることが明らかになった。家庭で使用した紙おむつは家庭で保管され一般ごみとして廃棄される。そのため、排泄ケア時の手指の汚染やその伝播状況を明らかにすることは、日常生活環境汚染の予防につながり、感染管理教育上重要である。そこで、今回おむつ交換時の適切な手洗いの時期を探るために、各動作時の手指汚染の状態を調査した。対象は、事前に施設長に研究の趣旨を説明し、研究協力の同意が得られた老人保健施設1ヶ所と介護療養型病棟1ヶ所の介護士で、介護士には個別に研究の趣旨を説明し、研究協力は自由であること、検体は個人が特定されない旨を説明した。おむつの種類はA施設が紙おむつで、B施設は布おむつであった。大腸菌群の培養は、パームスタンプチェック(日研生物医学研究所、京都)を用いた。検体は(1)おむつ交換前にゲル状速乾性手指消毒剤で手指を消毒した直後、(2)便で汚染されたおむつを取り外した直後、(3)新しいおむつを装着し衣服を整えた直後、(4)ゲル状速乾性消毒剤で手指を消毒した直後に、それぞれ両手指を培地に片手ずつ密着させて採取した。その結果、大腸菌群は便処理後に両手共にコロニー数が増加していたが、交換後は減少していた。左右を比較すると便処理後の左手指の方が右手よりも汚染傾向にあった。紙おむつと布おむつとを比較した場合、布おむつの使用の方が手指から検出されるコロニー数が多かった。紙おむつは尿を拡散しないような加工が施されているが、布おむつの場合は全体的に汚染されると考えられる。また、右手よりも左手の方が汚染しているのは、右手は紙やタオルを介してケアするが、左手は身体を支えるために直接臀部に触れるためだと考えられる。今回の結果から、環境の汚染を防ぐためには、便処理後、新しいおむつに交換する前に消毒又は手袋の交換を行う必要が示唆された。在宅医療廃棄物の種類や量、処理の実態や問題点、在宅における感染管理、リスクマネジメントの実態を明らかにすることを目的として、在宅医療に従事している訪問看護ステーションの管理者を対象に郵送による質問紙調査を実施した。調査の対象は、社団法人訪問看護事業協会の会員名簿(正会員2467施設)から、地域別に偏りが生じないよう同比率で1,504施設抽出した。調査期間は、平成15年12月平成16年1月末までで、内容は在宅で取り扱っている医療廃棄物の種類、注射針や感染性廃棄物の取扱い、紙おむつの処理方法、感染予防対策マニュアル及びリスクマネジメントマニュアルの有無と内容等についてであった。調査票は540施設から回収し、そのうち有効回答は527施設であった。訪問看護師が取り扱っている医療廃棄物を多い順にあげると、ディスポ注射器(85.6%)、ガーゼ(78.4%)、膀胱留置カテーテル(76.3%)、輸液セット(73.5%)であった。使用済みの注射針については(複数回答)、「訪問看護師が持ち帰る」80.3%、「療養者が病院に持っていく」56.4%、「主治医が持ち帰る」42.8%で、なかには「家庭ごみとして排出する」という回答が4.7%みられた。
ステロイド誘発性ならびにビスフォスフォネート誘発性顎骨壊死の病態解析と予防の研究

骨に対するステロイド、ビスフォスフォネートの薬理作用を検討するため安定的に増殖する上皮細胞と脂肪由来幹細胞の培養を試みた。その結果、不死化し安定した増殖能を示す歯肉上皮細胞の樹立と、骨芽細胞への分化誘導が可能であるCD105陽性間葉系幹細胞の分離培養を行った。次に、スタチンの破骨細胞形成に対する影響をRAW 264.7細胞を用いて検討した。その結果、アトルバスタチンとシンバスタチンはRAW 264.7細胞においてMAPKを介してTNF-αの発現を増強させ、その結果同細胞でのRANK発現を増強させ、破骨細胞への分化誘導を促進させる事が示唆された。ビスフォスフォネートは骨粗鬆症、多発性骨髄腫、悪性腫瘍の骨転移などの治療に広く用いられているが、副作用としてビスフォスフォネート誘発性顎骨壊死がある。ステロイド自体も骨壊死を誘発し、ビスフォスフォネート誘発性顎骨壊死の増悪因子の一つに挙げられている。しかし、ステロイド誘発性骨壊死の治療にはビスフォスフォネートやスタチンが使用されており、これら薬剤の相互作用は非常に複雑である。そこで、ステロイドならびにビスフォスフォネートによって誘発される顎骨壊死の病態を解明することを第一の目的として研究を行っている。本年度はステロイドならびにビスフォスフォネートの歯肉角化細胞ならびに骨芽細胞に対する直接的影響を解析するため、歯肉角化細胞ならびに骨芽細胞の作成を試みた。歯肉角化細胞は安定した継代培養が困難であるため、SV40とc-fos遺伝子の導入によって不死化させた。その結果、本細胞は安定した継代培養が可能であることが判明した。骨芽細胞は脂肪由来幹細胞からCD105陽性細胞を採取し、骨芽細胞の分化誘導の可能性について検討した。その結果、磁気カラムを用いて分離作成したCD105陽性幹細胞は一定条件下では骨芽細胞へ分化誘導させるこが可能であることが明らかになった。現在、これら細胞を用いて、ビスフォスフォネート、ステロイド、スタチンの及ぼす影響について検討するとともに、動物を用いたin vivoにおける大腿骨、顎骨壊死モデルを作成中である。ステロイドならびにビスフォスフォネートの歯肉角化細胞ならびに骨芽細胞に対する直接的影響を解析するため、歯肉角化細胞ならびに骨芽細胞の作成を試みた。その結果、本細胞は安定した継代培養が可能であった。また、脂肪由来幹細胞を採取し、さらにCD105陽性細胞を磁気カラムを用いて選択的に採取し、骨芽細胞の分化誘導の可能性について検討した。その結果、分離作成したCD105陽性幹細胞は時間依存性に増殖し、一定条件下では骨芽細胞へ分化誘導させるこが可能であることが明らかになった。ビスフォスフォネート(BP)は骨粗鬆症、多発性骨髄腫、悪性腫瘍の骨転移などの治療に広く用いられているが、副作用としてBP誘発性顎骨壊死がある。ステロイド自体も骨壊死を誘発し、BP誘発性顎骨壊死の増悪因子の一つに挙げられている。しかし、ステロイド誘発性骨壊死の治療にはBPやスタチンが使用されており、これら薬剤の相互作用は非常に複雑である。そこで、本研究ではステロイドならびにBPによって誘発される顎骨壊死の病態を解明することを目的に、まず臨床での問題点を明らかにした。その結果は日本口腔外科学会九州地方会で報告した。次に、ステロイドならびにBPの歯肉角化細胞ならびに骨芽細胞に対する直接的影響を解析するため安定した歯肉角化細胞と骨芽細胞の作成を試みた。歯肉角化細胞はそのままでは安定した継代培養が困難であったため、SV40とc-fos遺伝子を導入することによって不死化させた。その結果、歯肉角化細胞の安定した継代培養が可能となった。次に、骨芽細胞は脂肪由来幹細胞から作成した。まず、脂肪由来幹細胞からCD105陽性細胞を磁気カラムを用いて選択的に採取し、骨芽細胞の分化誘導の可能性について検討した。

その結果、CD105陽性幹細胞は時間依存性に増殖し、TGFb存在下で培養するとアルカリフォスファターゼ活性の上昇、アリザリンレッド染色陽性を示し、脂肪由来幹細胞から骨芽細胞へ分化誘導させるこが可能であることが明らかになった。今後、これらの細胞を用いる事でステロイドならびにBPによって誘発される顎骨壊死の病態解明が可能となった。歯肉角化細胞ならびに骨芽細胞の作成はほぼ完了しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は最終年度であるが、樹立した細胞に対するビスフォスフォネート製剤の影響の検討を行う予定である。これによって、当初設定した研究目的は達成できる。