hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エネルギー代謝調節因子ＳＩＫ２／３がおよぼす炎症・免疫応答系の制御機構の解明

本研究課題の核心をなす学術的な「問い」は、軟骨・骨組織が他の臓器とクロストークする生理活性物質は何か?である。申請者は、骨や軟骨組織が、他の内分泌器官のように血中に「生理活性物質」を放出し、肝臓、筋肉、視床下部等の他臓器に影響を与え、エネルギー代謝を制御することを証明する。「生理活性物質」の同定には、斬新且つ着実な手法で行う。軟骨組織は、軟骨細胞、軟骨芽細胞、軟骨前駆細胞、基質、軟骨膜が存在し、骨組織には、骨細胞、骨芽細胞、破骨細胞、膠原線維、基質、血管内皮細胞,前駆細胞が存在し,血管新生や炎症などが引き起こされ、ダイナミックにリモデリングが起こる。さらに、多能性を有する幹細胞が存在することから、新規の生理活性物質は再生医学の分野にも波及効果をもたらす。内分泌系はフィードバックループの形で作用する。骨格の役割は、体の支持と無機物質の交換に関わるだけではなく、脂肪細胞から放出されるホルモンが骨の代謝に作用するように、骨もエネルギー代謝を調節しているという報告がある。具体的には、骨から分泌される活性化されたオステオカルシンがエネルギー調節ホルモンとして作用する。しかしながら、血清オステオカルシンと骨折リスクの関連はみられないこと、血糖コントロールの程度と骨への影響の関連が不明であることから、オステオカルシンは関わる分子の中の1つであり、他にも重要な因子が存在すると考えられる。初年度は、40匹のSCIDマウスにヒトiPS細胞由来軟骨組織を移植した。現在、レントゲンによる骨分化をモニタリングしている。まず、ヒトiPS細胞由来軟骨組織の培養液に10%FBSを投与しているものとしていないものにわけ、骨形成の誘導の速度の違いにより、骨形成群と軟骨組織を維持している群に分けている。今後は、移植マウスに様々な負荷をかけ、質量分析により、新規生理活性物質を探索する。40匹のSCIDマウスにヒトiPS細胞由来軟骨組織を移植し、移植したマウスの血液を回収し、軟骨マーカーであるヒトII型コラーゲン(トリプルヘリカルドメイン)、骨マーカーであるヒトオステオカルシンの抗体を用いてELIZAを行った。しかしながら、移植していないマウスと、ヒト軟骨組織を移植したマウスの血中ヒト軟骨、骨マーカーの違いは見られなかった。理由として、移植した組織からオステオカルシンが分泌されていないと考えられる。そこで、現在、EDTAを移植マウスに腹腔注射し、マウス血中カルシウム濃度を下げることで、マウスのPTH分泌を促進、骨吸収を促すことで、骨吸収マーカーを分泌させるように試みている。ヒトiPS細胞由来軟骨組織を移植したSCIDマウスと移植していないSCIDマウスを1.非刺激、2.高脂肪食負荷、3.インスリン刺激、4.エストロゲン刺激、5.IL6刺激、6.メカニカルストレス負荷の6群に分類し、血漿タンパク質の質量分析を行い比較する。この6群におけるマウス血漿の質量分析により、2.3.からエネルギー代謝に関連する軟骨・骨組織由来の特別な分泌タンパク質が、4.5.6.からは、女性ホルモンと骨吸収阻害、炎症、変形性関節症(OA)に関わる「生理活性物質」が同定できると考えられる。同定した軟骨・骨組織由来の新規生理活性物質を、まずは、エネルギー代謝を制御する新規生理活性物質をスクリーニングし、以下の方法で機能を解明する。1)新規生理活性物質の種々のバイオアッセイ2)新規生理活性物質投与によるマウスのエネルギー代謝調節バキュロウイルスを用いて発現精製したリコンビナントタンパク質をマウスに静注投与し、エネルギー代謝を検討する。3)遺伝子導入を用いたマウス体内新規生理活性物質の発現とその効果本研究課題の核心をなす学術的な「問い」は、軟骨・骨組織が他の臓器とクロストークする生理活性物質は何か?である。

40匹のSCIDマウスにヒトiPS細胞由来軟骨組織を移植し、移植したマウスの血液を回収し、軟骨マーカーであるヒトII型コラーゲン(トリプルヘリカルドメイン)、骨マーカーであるヒトオステオカルシンの抗体を用いてELIZAを行った。しかしながら、移植していないマウスと、ヒト軟骨組織を移植したマウスの血中ヒト軟骨、骨マーカーの違いは見られなかった。理由として、移植した組織からオステオカルシンが分泌されていないと考えられる。そこで、現在、EDTAを移植マウスに腹腔注射し、マウス血中カルシウム濃度を下げることで、マウスのPTH分泌を促進、骨吸収を促すことで、骨吸収マーカーを分泌させるように試みている。ヒトiPS細胞由来軟骨組織を移植したSCIDマウスと移植していないSCIDマウスを1.非刺激、2.高脂肪食負荷、3.インスリン刺激、4.エストロゲン刺激、5.IL6刺激、6.メカニカルストレス負荷の6群に分類し、血漿タンパク質の質量分析を行い比較する。この6群におけるマウス血漿の質量分析により、2.3.からエネルギー代謝に関連する軟骨・骨組織由来の特別な分泌タンパク質が、4.5.6.からは、女性ホルモンと骨吸収阻害、炎症、変形性関節症(OA)に関わる「生理活性物質」が同定できると考えられる。同定した軟骨・骨組織由来の新規生理活性物質を、まずは、エネルギー代謝を制御する新規生理活性物質をスクリーニングし、以下の方法で機能を解明する。1)新規生理活性物質の種々のバイオアッセイ2)新規生理活性物質投与によるマウスのエネルギー代謝調節バキュロウイルスを用いて発現精製したリコンビナントタンパク質をマウスに静注投与し、エネルギー代謝を検討する。3)遺伝子導入を用いたマウス体内新規生理活性物質の発現とその効果
高次脳機能障害患者の性格変容に関する基礎研究

高次脳機能障害患者が記憶や注意集中などの認知機能の障害を抱えていることは社会的にも認識されつつあり、その評価法や対応法に関する研究は積極的に行われている。一方、これらの患者においては「性格変容(personality change)」が認められることも多く、介護者をはじめとして患者を取り巻く周囲の人々にとっては大きな問題となっている。しかし、この領域における知見は記述的なレベルのものにとどまっており、高次脳機能障害による性格変容に関する定性的および定量的評価を可能にする尺度は存在しない。本研究ではこれまで「性格変容」と捉えられてきた患者の発症あるいは受傷後の変化について「どのような場面で」「どういう反応をするようになったか」という具体的な行動特徴として把握し、包括的な情報収集を行い、定性的・定量的な評価方法を確立することが目的であった。さらにこれらの具体的な性格変容と従来行われている認知機能検査および画像診断の関連を検討していく予定であった。これまでに学会などでリハビリテーションや家族への心理教育の際に必要となる情報の性質について資料を収集した。また研究主旨を説明したパンフレットを作成し、主治医などに本研究への協力を依頼した。さらに調査プロトコルに基づき本研究の対象者候補を選定し、介護者に対する調査面接を外来診察の流れの中で行う方法を外来医と検討し、おおよその手続きを確立した。
環境試料中のリンの化学形態別定量を目的とする3価コバルト迅速前処理法の研究

本年度は平成6年度のバッチ系における検討で得られた知見をもとに、3価コバルトイオン(Co^<3+>)を用いる酸化分解前処理法をフロー系へと応用した。各種リン化合物の前処理過程およびモリブデンブルー吸光光度測定過程を結合しオンライン化したフローインジェクション分析(FIA)システムを開発し、諸条件について検討・最適化したのち実試料の分析へと応用した。その結果、以下のような成果が得られた。1)FIAマニホルドは試薬使用量の低減のため試料および試薬を別々にキャリヤ-溶液に注入し合流させるいわゆるマージングゾーン法についても検討したが、試薬中の硫酸による乱反射に基づくと思われる高いブランクシグナルが生じたため、従来型の3チャンネル(キャリヤ-、前処理試薬、発色試薬)方式とした。2)前処理コイル(1mm(i.d.)×5m)中に触媒として白金線を挿入することによりCo^<3+>による有機リンの分解速度を向上させるすることができ、常温下、約7分の同コイル中の滞留時間でも各種の有機リン化合物(リンとして1mg dm^<-3>以下)をリン酸イオンへと分解することができた。3)縮合リン酸の分解率や各種有機・無機物に対する共存許容量はバッチ系の場合と同程度であった。また、河川水などの実試料の分析への応用でも、本法は公定法(JIS K0101)の全リン定量法と同程度の測定値を与えることができた。4)FIAシステムの採用により、バッチ系の場合に比べ、使用試薬量の節約と分析時間(1時間に10-12試料の分析が可)の短縮をはかることができた。各種リン化合物の吸光光度定量のための3価コバルトイオン(Co^<3+>)による前処理をバッチ法で検討した。5M硫酸酸性の0.2M-CoSO_4溶液の電解によって約0.16MのCo^<3+>溶液を調製し、1mg dm^<-3>(as P)のリン化合物を含む試料溶液と体積比1:5で混合して前処理を行ったのちリンを定量した結果、以下のような新たな知見を得た。1.有機リン(C-P結合を有するアルキルホスホン酸やアルキルホスフィン酸、およびC-O-P結合を有するリン酸モノエステル)はCo^<3+>によって常温で短時間(<10分)のうちにPO_4^<3->へと変換できた。しかし分子内に縮合リン酸基を有するADPやATPについては40-50%程度の分解率しか得られず、100%の分解率を得るためには3項に示す加温前処理が必要であった。2.低酸化数無機リン(ホスホン酸およびホスフィン酸)は、Co^<3+>処理により完全にPO_4^<3->へと変換できた。3.縮合リン酸(二リン酸ナトリウムおよびトリポリリン酸ナトリウム)はCo^<3+>前処理によって30%程度しか分解されず、ほぼ完全にPO_4^<3->に変換するためには前処理時に95°C付近まで過温する操作が必要であった。本前処理法は種々の有機・無機物が通常濃度で共存しても全く妨害を受けなかった。5.前処理に用いたCo^<3+>およびこれが還元されたCo^<2+>は、それに引き続くモリブデンブルー吸光光度法によるリン定量に全く干渉を示さなかった。6.本法を河川水等の実試料の分析へと適用したところ、公定法の全リン定量法とほぼ同程度の分析値を得た。7.本法はその簡便性・迅速性ゆえ、有機リンあるいは全リン定量のためのフローインジェクション分析システムにおけるオンライン前処理に十分応用が可能であると結論した。各種リン化合物の吸光

光度定量のための3価コバルトイオン(Co^<3+>)による前処理を、バッチ系およびフロー系で検討した。Co^<3+>は5M硫酸酸性の0.2M-CoSO_4溶液を氷冷下で電解調製した(約0.16M溶液)。これをC-P結合を有するアルキルホスホン酸やアルキルホスフィン酸、およびC-O-P結合を有する生体関連リン酸エステルの酸化分解に適用し、生成したリン酸イオン(PO_4^<3->)をモリブデンブルー法によって定量し、分解率を求めた。(1)バッチ法では、Co^<3+>溶液と試料溶液とを体積比1:5で混合した。Co^<3+>は常温・短時間(<10分)で多くの有機リン化合物をPO_4^<3->へと分解でき、かつモリブデンブルーσ発色・定量にも全く干渉を示さなかった。縮合リン酸や分子内にこれを有するADPやATPについては、常温では30-50%程度の分解率しか得られなかったが、95-100°Cに加温することでほぼ完全に分解できた(これは主に試薬中の硫酸で加水分解が促進されたためと考えられる)。本前処理法は還元性物質が高濃度に(>100mg dm^<-3>程度)共存するような場合を除き、通常の有機・無機物共存下では全く妨害を受けなかった。河川水等の実試料の分析へと応用したところ、本法は公定法(JIS K0101)の全リン定量法とほぼ同じ分析値を与えた。(2)これらの知見をもとに、Co^<3+>前処理部を組み入れオンライン化したフローインジェクション分析システムを開発した。Co^<3+>前処理およびモリブデンブルーの発色に関して、コイル長や反応温度等の諸条件を最適化した。白金線を前処理コイル(1mm×5m、平均滞留時間:7min)中に挿入することで常温・短時間でバッチ法と同定度の分解率および共存物質許容量が得られ、一時間に10-12試料の迅速測定が可能となった(検出限界:0.005mg dm^<-3>(S/N=3)。本法はその簡便性・迅速性ゆえ、有機リンあるいは全リンの自動連続分析システムにおけるオンライン前処理法として十分応用が可能であると結論した。
フランス文学と映画の相関関係についての総合的研究

フランスにおける事例を出発点としつつ、各国文学の研究者たちと活発に意見を交換することで、文学と映画の相互関係を多様な視点からグローバルに捉えることができた。その成果を『文学と映画のあいだ』と題する共同論集にまとめ、平成24年度に東京大学出版会より刊行する予定である。文学と映画がいわば両輪をなして物語芸術の新たな地平を切り開いてきた様相を明らかにする、ユニークな意義をもつ論集となるはずである。論文執筆、翻訳刊行、そして実作者との交流においても豊かな成果を上げることができた。フランス文学と映画を結ぶダイナミックな相互関係を、双方向的に捉えようとする本研究を軌道に乗せる上で、21年度の重要課題として考えられたのは(1)関連資料の収集、(2)各研究分担者による具体的事例の分析の開始、そして(3)国際的・学際的な研究ネットワークの形成の三点であった。(1)に関しては、ジャン・ルノワール、ロベール・ブレッソン、エリック・ロメールという最重要監督たちの作品を網羅的に集めるかたわら、研究書類の収集も心がけ、研究の基盤を築くことができた。(2)に関しては、野崎はモーパッサン原作によるルノワールの映画『ピクニック』の分析を試みる一方、ブレッソン研究のためのシンポジウム(22年度開催予定)に向けて、塚本と共同で検討を重ねた。また中地の主催によって開かれ、多くの熱心な聴衆を集めたル・クレジオ講演会(21年11月29日)において、作家本人の口から日本映画、とりわけ溝口健二の作品が彼にとっていかに決定的な「発見」であったかを詳しく聞くことができた。10月に来日した作家・映画監督フィリップ・クローデルにインタビューする機会を得たことと併せ、フランス現代小説と映画の深い絆を間近に知るきわめて貴重な体験となった。(3)に関しては、ダドリー・アンドリュー(イェール大学)、ジャン=クロード・ボネ(CNRS)、クレリア・ゼルニック(早稲田大学外国人研究員)、黄淑嫺(香港嶺南大学)といった専門家たちと活発に交流し、意見を交換することにより、映画研究と文学研究をクロスさせて展開させるための大きな刺激とヒントを与えられた。以上は本年の成果の一部であり、第一年目の課題に正面から取り組むことで、満足のいく結果を残すことができたと自負する次第である。フランス文学と映画の相関関係を考える上で鍵を握る人物、ロベール・ブレッソンに焦点を当て、その作品世界の成り立ちを探求した。ブレッソンの重要作『バルタザールどこへ行く』(1966年)(に主演した女優であると同時に、現在は作家として活躍するアンヌ・ヴィアゼムスキー氏を日仏学院との協力のもと招聘。当時の話を聞き、多くの貴重な証言、示唆を得た。撮影の経験に取材した同氏の小説Jeune fille(2007年)をめぐって、フランス人研究者ジャン=クロード・ボネ、作家堀江敏幸の二氏を加えてシンポジウムを開催。その内容は文芸誌「文學界」2011年5月号に掲載された。また、戦後フランス映画において文学と映画が相互に刺激を与えた最大の例であるヌーヴェルヴァーグについても、フランスやアメリカの研究者らと活発な意見交換を行った。とりわけ、その理論的支柱というべき存在だった批評家アンドレ・バザンの業績に関しては、イェール大学のダドリュー・アンドリュー教授と緊密に意見を交換した上で、同氏編纂になる国際論文集Opening Bazinに日本におけるバザン理論受容をめぐる研究成果を寄稿した。他方、19世紀から現在に及ぶ近現代文学の作家研究も継続し、ネルヴァルの作品における視覚的要素の重要性や、ル・クレジオにおける映画体験の意義などに照明を当てた。映画に隣接するジャンルとしての写真とフランス文学の関係をめぐって、国内の研究者や写真家16名を招いてシンポジウムを開催し好評を得た。その内容は一巻にまとめて刊行する予定である。もう一つの隣接領域、絵画と文学に関しても日仏の研究者7名によるシンポジウムを開催した。また昨年に引き続き、ル・クレジオの映画論集Ballacinerの翻訳紹介を継続するとともに、アンドレ・バザンの批評集Qu'est-ce que le cinema?翻訳の作業も続行。いずれもほぼ完成に近づきつつある。フランス文学と映画の相互関係を、そのダイナミックな双方向性に注目して総合的にとらえようとする本研究にとって、さまざまな分野の専門家たちの協力を仰いでの共同研究、およびシンポジウムの実現は大きな目標の一つだった。東日本大地震により、海外の研究者を招聘し交流、意見交換を行う計画を断念せざるを得ない事態となったのはまことに残念であった。しかしその分、国内の文学・映画研究者との交流は当初考えていた以上に緊密に重ね、フランス文学と映画のみではなく、より広く「文学と映画」をめぐり、とりわけ近代小説と映画が相互に及ぼしあった刺激の大きさを多様な視点から捉えることができた。『文学と映画のあいだ』と題する共同論集に成果をまとめ、平成24年度に刊行の予定である。

本研究に参加したメンバーに加え、アメリカ、イギリス、ドイツ、中国、ロシアなど各国の文学・文化の専門家たちがさまざまな事例にもとづきつつ、文学と映画がいわば両輪をなして物語芸術の新たな地平を切り開いてきた様相を明らかにする、画期的な意味をもつ論集となると信じる。また研究代表者および研究分担者は各自、担当分野に関する研究を深め、具体的な成果を上げることができた。アンドレ・バザンの『映画とは何か』翻訳の完成(平成24年刊行予定)、ル・クレジオの映画論集翻訳の完成(平成24年初夏刊行予定)、映画的技法の小説における重要な一例であるポリス・ヴィアンの『うたかたの日々』翻訳の出版(平成23年)、アメリカで出版されるフランソワ・トリュフォー論集への寄稿(平成24年刊行予定)などはその一部である。フランスの作家たちへの取材調査に関しても、平成24年3月にフランスに出張し、ルーヴル美術館で映画作品を含むビジュアル・アート作品の展示を開催中のジャン=フィリップ・トゥーサンと会見、現代作家にとって映像表現がもつ創造的意義をくわしく聞くことができた。本研究で得た事柄をもとに今後もより思考を深め、新たな視点を構築していきたいと考えている。
全固体電池にむけたリチウムイオン伝導性硫窒化物の創成

本研究では、複合アニオン系固体電解質として硫窒化物の作製を行ってきた。昨年度までの検討により、窒素源としてLi3Nを用いたメカノケミカル法を用いて硫窒化物ガラスが作製可能であり、硫化物への窒素導入に伴って、導電率や大気安定性の向上することを見出した。今年度は新たな窒素源として窒化ホウ素BNおよび窒化炭素C3N4に着目した。Li3Nとこれらの窒素源を組み合わせることによって、窒化物ガラス電解質を作製し、これら窒素源を用いたメカノケミカル法による電解質作製プロセスについて知見を得ることを目的とした。ジルコニア製のポットとボールを用いて、遊星型ボールミルを用いたメカノケミカル処理条件を検討したところ、X線回折においてハローパターンを示すLi3BN2ガラス電解質が得られた。ラマン分光の結果、ガラスは仕込み組成に対応する[N-B=N]3-の孤立アニオンから構成されていた。得られたLi3BN2ガラス粉末は成形性に優れており、室温のプレス成形のみで相対密度84%の比較的緻密な粉末成形体が得られた。さらにガラス転移温度付近でホットプレスすることによってより一層の緻密化が生じ、相対密度95%の成形体が得られた。ホットプレス体の室温における導電率は1.3×10-5 S cm-1であり、Li3BN2結晶やLi3BO3酸化物ガラスと比較して高い値を示した。同様にメカノケミカル法を用いてLi2CN2ガラスが得られ、その粉末成形体は同組成の結晶と比べて3桁以上高い1.1×10-6 S cm-1の導電率を示した。以上の結果から、メカノケミカル法を用いた複合アニオン系電解質の作製において、BNやC3N4を用いて窒素の導入が期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、複合アニオン系固体電解質として、リチウムイオンを高濃度に含む硫窒化物ガラスおよびガラスセラミックスの材料探索を行っている。硫窒化物電解質の諸物性と構造の相関を明らかにし、全固体電池への応用に適した固体電解質の設計指針の獲得を目的としている。本年度はメカノケミカル法を用いてLi2S-P2S5-Li3N系電解質の組成探索を行い、室温で10-3 S cm-1以上の導電率と優れた大気安定性を両立するガラスセラミックスを見出した。ガラスセラミックス中には新規結晶相が析出しており、本新学術領域の他機関のメンバーと連携しながら、固体NMRやXANES、中性子回折測定を行い、現在、結晶構造解析を進めている。また、出発原料の純度が電解質の物性に影響を与えることが知られている。そこで、リチウム金属箔と高純度N2ガスを反応させることによって、高品位Li3Nの作製プロセスを確立した。新規の硫窒化物のベース組成として、メカノケミカル法を用いてLi3SbS4ガラスおよびガラスセラミックスを作製した。ラマン分光の結果から、作製した試料は主にSbS4ユニットから構成されていることがわかった。粉末成形体の室温導電率は、ガラスで1.5 ×10-6 S cm-1であり、ガラスセラミックスでは導電率が低下することがわかった。また大気安定性の評価として、相対湿度70%の大気にさらした際のH2Sガスの発生量を測定した。Li3SbS4ガラスは、電解質として代表的に用いられているLi3PS4ガラスと比べて、H2Sガスの発生量が少なく、より高い大気安定性を示すことが明らかになった。また、硫窒化物電解質の開発に加えて、複合アニオン系酸化物ベースの固体電解質や長残光蛍光体についても、他機関メンバーと共同で研究を進めている状況である。Li2S-P2S5-Li3N系電解質の組成探索を行い、導電率と大気安定性を両立する硫窒化物電解質をすでに見出しており、研究はおおむね順調に進展している。このガラスセラミックス中には新規結晶相が析出しており、この結晶構造の解明が、より一層の特性向上にむけた指針を得る上で重要となる。そこで、本新学術領域の他機関のメンバーとも連携しながら、様々な構造解析手法を適用しながら、ガラスセラミックスの詳細な構造解析に取り組んでいる。

ホットプレス体の室温における導電率は1.3×10-5 S cm-1であり、Li3BN2結晶やLi3BO3酸化物ガラスと比較して高い値を示した。同様にメカノケミカル法を用いてLi2CN2ガラスが得られ、その粉末成形体は同組成の結晶と比べて3桁以上高い1.1×10-6 S cm-1の導電率を示した。以上の結果から、メカノケミカル法を用いた複合アニオン系電解質の作製において、BNやC3N4を用いて窒素の導入が期待できる。様々な構造解析手法を用いて、イオン伝導に有利な新規結晶の構造を明らかにする。また、メカノケミカル法による硫窒化物の作製を行うための固体窒素源を探索するとともに、反応プロセスについて検討する。硫窒化物以外の様々な複合アニオン化合物についても、他機関のメンバーと密に協力しながら、新物質探索・機能発現・構造解明に取り組む予定にしている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
深海性P/T(二畳紀/三畳紀)境界試料の地球化学的研究

今から二億数千万年前の二畳紀と三畳紀の境界(P/T境界)には地球生物史上最大の大量絶滅が起きたとされている。生物絶滅事件の原因として白亜紀/第三紀においてその境界層にイリジウムの濃集が発見されてから天体衝突説が主張されており、梶原ら(1994)は硫黄の同位体比からP/T境界での天体衝突の可能性を示唆した。私は角和善隆氏(東大教養学部)と共同研究で秩父累帯の天神丸セクション(徳島県)などで採取された、P/T境界の黒色炭質泥岩試料中のイリジウムの中性子放射化分析を行った。黒色炭質泥岩が堆積し始めた時代試料ほどの分析(検出限界は数+ppt)では小天体の衝突を示唆するイリジウムの濃縮は全く見られないことがわかった(角和・豊田、1996)が、路頭での厳密なP/T境界層は確定しておらず、数メートルにも渡る黒色炭質泥岩層からさらに百試料ほど採取して丹念に分析をおこなっている。平成7年10月1日付けで東京大学・大学院理学系研究科から北海道大学・大学院地球環境科学研究科へ転出したために東京大学での研究は不可能になったが、それから一カ月経るうちに環境がある程度整い、北海道大学において研究事業を再開することが可能になったが、こちらでの放射線取り扱いの認可が遅れたためにデータの提出が遅れている。これらの試料中の希土類元素については既に山口大の加藤らがおこなっており、現在化学抽出やその他の微量元素や主成分元素による解析を検討している。
Rh式血液型抗原の生理機能の解明-輸送系としてのD抗原の役割-

赤血球膜に存在するRh抗原系の生理的機能を解明する一貫として、グルコース輸送系、有機アニオン輸送系、有機カチオン輸送系、およびジペプチド輸送系へのD抗原の寄与について、表現型の異なる各種赤血球ゴ-ストを用いて検討した。なお、各輸送系のモデル薬物として、グルコース、パラアミノ馬尿酸、テトラエチルアンモニウム、グリシルザルコシンを使用した。薬物取り込み実験には各薬物を3Hまたは14Cでラベルしたアイソトープを使用し、迅速膜ろ過法により膜上に捕えた放射活性を測定して定量した。赤血球ゴ-ストに内向きのプロトン勾配を与えたときパラアミノ馬尿酸の取り込みが、また外向きのプロトン勾配を与えたときグリシルザルコシンの取り込みが上昇した。しかし、各薬物共赤血球ゴ-スト内への取り込み過程に、Na^+-K^+勾配の影響、薬物濃度の影響、阻害剤による影響、抗D抗体による影響が観察されないこと、また各種Rh表現型赤血球ゴ-ストによる薬物取り込みに差の認められないことから、各薬物の赤血球ゴ-スト内への移行には能動輸送系の関与する特異な輸送機構の寄与は極めて乏しく、また各薬物輸送系へのD抗原の関与も非常に低いものと判断される。したがって、プロトン勾配により一部の薬物で移行性が増大したのは、主にpH分配仮説に基づく赤血球ゴ-スト内外の薬物分布量の相違に起因するものと判断される。赤血球Ph抗原の薬物輸送系としての役割を解明するため、赤血球ゴ-ストを調製し、その薬物取り込み特性について検討した。1.赤血球ゴ-ストの調製法について検討した結果、低張溶液で処理することにより赤血球内のヘモグロビンの大半がゴ-スト外に放出されることを認めた。しかしゴ-スト内の残存ヘモグロビン量は溶液のpHにより異なり、pHが低くなるほど残存量が増加する傾向を示した。この傾向は塩化ナトリウム溶液または塩化カリウム溶液のいずれを用いても同様であった。2.赤血球ゴ-ストへの薬物取り込み特性ならびにD抗原の薬物輸送系への関与を明らかにするため、まずグルコースの移行特性について検討した。赤血球ゴ-ストの内側および外側のpHが等しい時、時間の経過と共にグルコースはメディウムからゴ-スト内に緩やかに移行した。しかし、ゴ-スト内側のpHを6.0/ゴ-スト外側のpHを7.4にして外向きのプロトン勾配を与えた時、ゴ-スト内へのグルコースの速やかな初期取り込みが観察された。この初期取り込みは、ナトリウム・グルコース共輸送系阻害剤であるフロレチンやナトリウムポンプの特異的阻害剤であるG-ストロファンチンでは阻害されず、また抗D抗体を作用させても抑制されなかったことから、赤血球ゴ-スト内へのグルコース移行にはナトリウム輸送系ならびにD抗原の関与は皆無であり、その一部はプロトン勾配により移行するものと推察された。赤血球膜に存在するRh抗原系への生理的機能を解明するため、有機アニオン輸送系、有機カチオン輸送系、およびジペプチド輸送系へのD抗原の寄与について、赤血球膜小胞(以下、RBCゴ-スト)を用いて検討した。なお、各輸送系のモデル薬物としてパラアミノ馬尿酸、テトラエチルアンモニウム、グルシルザルコシンを使用した。1)パラアミノ馬尿酸(PAH)PAHは酸性薬物であることから、pH分配により内向きのプロトン勾配を与えた時にゴ-スト内への取り込み量が増大すること、有機アニオン輸送系阻害剤の共存によりわずかに阻害されることを認めた。しかし、NA^+-K^+勾配、PAH濃度の影響、抗D抗体ならびにRh表現型による影響が観察されていないことから、D抗原のPAH輸送系への寄与は極めて低いものと推察された。2)テトラエチルアンモニウム(TEA)RBCゴ-スト内へのTEAの移行に、プロトン勾配、NA^+-K^+勾配、TEA濃度の影響、他の塩基性薬物共存による阻害効果は観察されなかった。またTEA取り込みに及ぼす抗D抗体の影響ならびにRh表現型の影響も認められないことから、TEA取り込みへのD抗原の関与は皆無と判断された。

3)グリシルザルコシン(Gly-Sar)Gly-SarのRBCゴ-スト内への移行性は、外向きのプロトン勾配を与えた時に取り込み増加を認めたが、NA^+-K^+勾配およびCl^-の影響は観察されなかった。またGly-Sar濃度の影響ならびにプチド輸送系薬物による阻害効果は観察されなかった。抗D抗体の影響ならびにRh表現型の影響についても変化が見られなかった。したがって、D抗原のGly-Sar輸送系への関与は極めて低いものと考えられた。
ゲノムDNAのメチル化状態維持の分子機構に関する研究

哺乳類では着床期の胚体と生殖細胞でゲノム全体にわたりメチル化模様が大きく書きかえられる。ゲノムメチル化模様の形成にはDNAメチルトランスフェラーゼ(Dnmt)のDnmt3aとDnmt3bが寄与し、細胞系列特異的に形成されたメチル化模様は、複製過程でDnmt1により比較的安定に保持される。本研究ではゲノムDNAのメチル化模様の形成と維持機構を理解することを目指すが、今回各Dnmtの精製試料と特異抗体を用いて以下のような成果を得た。雄性生殖細胞で起きるゲノムワイドなメチル化にはDnmt3aのアイソフォームであるDnmt3a2が責任酵素であることを示す結果を得た。生殖細胞におけるメチル化にはメチル化活性をもたないDnmt3Lが必須であることが遺伝学的に示されているが、Dnmt3LのC末端側半分がDnmt3aやDnmt3bと直接結合することによってメチル化活性を促進していることがその分子基盤となっていることを示した。また、血球と精子の前駆細胞ではDnmt3bが高い発現を示し、分化段階が進むとDnmt3aがとって代わることを見出した。さらに、維持型酵素のDnmt1は基質である2本鎖DNA上の一方の鎖をスキャンして、ヘミメチル化CpGを順次メチル化していくこと、45%という比較的高い率でメチル化を入れ損なうことを明かにした。DNAメチル化がどの様にして形成され維持されているのかについて、その分子基盤をさらに明らかにしていくことによって、がん細胞でどの段階に異常があるのかを浮き上がらせることになると期待できる。
成長ホルモンの視床下部へのフィードバック機構の研究

【目的】成長ホルモン(GH)は視床下部に作用して自己の分泌を調節すると想定される。しかし、GHの視床下部内作用部位あるいは作用機序については不明な点が多い。そこで、GH受容体(GHR)mRNA含有細胞が局在する視床下部弓状核、室周囲核にGHを局所投与し、血中GH分泌動態に与える効果を観察した。【方法】SD系成熟雄ラットを用い、あらかじめガイドカニューレを視床下部の弓状核背側、室周囲核外側、または視床下部背外側部に留置した。無麻酔下で35ゲージカニューレを挿入し、ラット(r)GH1.0μg/0.1μlを両側に投与した。対照群には0.9%NaClを投与した。右心房カテーテルから経時的に採血しGHを測定した。実験後、投与部位を組織学的に検討した。【結果】対照群では、約3時間周期の拍動性GH分泌が持続し、0.9%NaCl投与によって変化を生じなかった。弓状核または室周囲核にrGHを投与したラットでは、投与後2-5時間を経てGH分泌は抑制され、その間、拍動性分泌は消失していた。約10時間後には再び拍動性分泌が認められるようになった。。rGHの視床下部背外側部への投与はGH分泌に影響を与えなかった。弓状核細胞、室周囲核細胞に破壊性変化がないことを組織学的に確認した。【結論】GHは視床下部弓状核、室周囲核の細胞に直接作用し、自己の分泌に抑制的に働くと考えられた。すでに、室周囲核のスマトスタチン細胞や弓状核のニューロペプチドY細胞にはGH受容体mRNAが存在することが証明されており、これらの細胞を介してGHは自己分泌に抑制的に作用すると考えられる。。
MCU/NCLX輸送バランス異常に基づく肺高血圧発症機序の解明

肺動脈性肺高血圧症(PAH)は、肺小動脈が狭窄し、平均肺動脈圧が25 mmHg以上と高い状態が続くことにより右心不全に至る難治性の疾患である。現在、使用されているPAH治療薬は、予後の十分な改善には至っておらず、新規治療薬の開発が求められている。本研究では、肺血管平滑筋細胞のミトコンドリアCa2+輸送バランス異常に基づく肺高血圧発症機序の解明を目的として、各種ミトコンドリアCa2+輸送体遺伝子改変マウスおよび薬理学的ツールを駆使したin vivo/in vitro実験を実施し、肺血管平滑筋細胞のミトコンドリアCa2+輸送バランス異常と肺高血圧発症の因果関係を明確にすることを目的とする。
ホルモン産生腺腫の成因に関する遺伝子学的研究

内分泌臓器によるホルモン産生腫瘍の成因に関して近年遺伝子解析も含め多方面から研究がなされ、家族性甲状腺機能亢進症の一部にG蛋白結合レセプターファミリーであるTSHレセプターの遺伝子異常や、成長ホルモン産生下垂体腺腫の一部にG蛋白の遺伝子異常が報告されているが、多くは不明である。原発性アルドステロン症はアルドステロン過剰産生、高血圧、低カリウム血症を示す疾患であり、心疾患等の合併症を高率に有し、予後不良である。その中でアルドステロン産生腺腫は70%以上を占めるが、その成因は不明である。本研究においてアルドステロン産生腺腫(APA)及び特発性アルドステロン症におけるアルドステロン合成酵素遺伝子(CYP11B2)の異常を検討するためにDNAを抽出し、PCRにて増幅後直接シークエンス法によるDNA解折を行ったが、異常が見られなかった。またグルココルチコイド抑制性アルドステロン症の原因遺伝子であるCYP11Bl/CYP11B2キメラ遺伝子の有無について検討したが、APA、IHAにおいて異常な遺伝子は検出されなかった。アンジオテンシンIIレセプター遺伝子や副腎腺腫を合併する多発性内分泌腺腫症I型の原因遺伝子であるMENIN遺伝子に関してもシークエンスを行ったが、異常が発見できなかった。APA、非機能性副腎腺腫、正常副腎組織におけるCYP11B2mRNAの発現を競合的PCR法にて定量を行うとAPAではCYP11B2mRNAの発現が高値を示した。しかしIHA、APA、非機能性副腎腺腫を有する患者から単球を分離し、単球におけるCYP11B2mRNAの発現を同様に競合的PCR法により検討すると、IHAにおいてCYP11B2mRNAの発現が有意に増加していた。アルドステロン産生腺腫に特異的に発現する遺伝子を解明すべく蛍光ディファレンシャルディスプレイ法を用いて検討した。候補遺伝子をスクリーニングし、ノーザンプロットによるメッセンジャーRNAの発現を検討するとアルドステロン産生腺腫で強く発現し、原因遺伝子の一つである可能性が示唆された。対象としたヒト正常副腎、副腎非機能性腺腫、アルドステロン産生腺腫、コルチゾール産生腺腫からDNAを抽出し、G蛋白の遺伝子異常の有無を検討するために、Gs,Giの各エクソンに対応するプライマーを用いてPCRを行い、直接シークエンス解析法によるDNA解析を行った。今回対象とした組織にはG蛋白の遺伝子異常は認められなかった。次に各組織からメッセンジャーRNA(mRNA)を抽出し、蛍光ディファレンシャルディプレイ法によりホルモン産生腺腫に特異的に発現する遺伝子のクローニングを行った。抽出したRNAと蛍光標識した3'アンカーオリゴdTプライマー(アンカープライマー)を用いて逆転写酵素により選択的逆転写を行った。任意プライマーを用いてPCRによる増幅を行い、増幅産物を電気泳動し発現量の異なるバンドを得た。アルドステロン産生腺腫に強く発現しているバンドをゲルから切り出し、ゲル断片をPCRにより増幅し、エタノール沈殿により断片を回収した。T-ベクターを用いて断片をクローン化し、各コロニーの一部をPCRにて増幅し、増幅されたインサートを元のフィンガープリントと並べて電気泳動し、目的のバンドとco-migrateするインサートをもったトランスフォーンマントを同定した。

アルドステロン産生腺腫(APA)及び特発性アルドステロン症におけるアルドステロン合成酵素遺伝子(CYP11B2)の異常を検討するためにDNAを抽出し、PCRにて増幅後直接シークエンス法によるDNA解析を行ったが、異常が見られなかった。またグルココルチコイド抑制性アルドステロン症の原因遺伝子であるCYP11B1/CYP11B2キメラ遺伝子の有無について検討したが、APA、IHAにおいて異常な遺伝子は検出されなかった。さらに副腎腺腫を合併する多発性内分泌腺腫症I型の原因遺伝子であるMENIN遺伝子に関してもシークエンスを行ったが、異常が発見できなかった。APA、非機能性副腎腺腫、正常副腎組織におけるCYP11B2mRNAの発現を競合的PCR法にて定量を行うとAPAではCYP11B2mRNAの発現が高値を示した。しかしIHA、APA、非機能性副腎腺腫を有する患者から単球を分離し、単球におけるCYP11B2mRNAの発現が有意に増加していた。次にAPA、コルチゾール産生腺腫、非機能性副腎腺腫、正常副腎組織においてステロイド合成酵素遺伝子の調節因子であるステロイドジェニックファクター(SF-1)のタンパクの発現をウェスタンブロット法で検討したが、タンパクの発現には差を認めなかった。
ＣＯＰＤ患者の予後改善に向けた新しい個別化治療ストラテジーの構築

本邦で使用可能な3軸加速度計を用い、COPD患者の身体活動性評価法を確立した。COPD患者では、すべての強度の活動において活動時間が短縮し、3.0METs以上の強度の活動では健常高齢者に比べ約50%短縮していることを見出した。貼付型β2刺激薬投与により、高強度の身体活動性が改善する可能性を示した。フライングディスク競技は、低強度で許容範囲の運動であり、参加者の継続意思の高さからも、今後のCOPD身体活動性維持・改善療法の候補の一つと考えらえた。慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の日常活動性は、予後と有意な関係を示し、COPD死亡の最大の危険因子とされている。しかし、日常活動性の標準的評価法は現在確立していない。1年目では、本邦で使用可能な3軸加速度計(アクティマーカー)を用い、COPD患者の代表的活動性を計測する標準法を構築し、Internal Medicine誌ならびにRespiration誌に掲載された。2年目では、本邦におけるCOPD患者の活動性の特徴を、健常高齢者と比較することで検討した。平均活動強度は、COPD患者では健常者に比較し有意に低下していることが確認でき、活動強度別の活動時間を分析すると、≧2.0METs, ≧2.5METs, ≧3.0METs, ≧3.5METsのいずれの活動強度においてもCOPD患者で有意な活動時間の短縮が認められ、特に活動内容が高強度になるほど顕著であった。活動時間の低下率は、成人の通常歩行速度である4.0km/hrでの平地歩行程度の活動で約50%低下、それ以上の強度の活動では約70%低下していることが判明した。さらに、活動時間は、呼吸機能検査ではFVC, FEV1、拡散能の指標であるDLCO/VAと有意な相関関係を示し、その他、呼吸困難の指標であるmMRC,運動耐容の指標であるシャトルウォーキング試験歩行距離、さらには、複合指標であるADO indexやBODE indexなどとも有意な相関関係を示した。また、活動性の改善効果を評価する目的で、現行治療に貼付型気管支拡張薬であるツロブテロールの上乗せ投与を行い、活動性の改善効果を評価した。その結果、ツロブテロール投与後、比較的高強度の活動時間が有意な延長を示した。これらの結果は、Respiratory Investigation誌ならびにClinical Research in Pulmonology誌に掲載された本邦で使用可能な3軸加速度計を用い、COPD患者の身体活動性評価法を確立した。COPD患者の日常活動性評価法確立を目指して、本邦で使用可能な3軸加速度計(アクティマーカー)を用いて、機器の妥当性を検証した。その結果、海外で頻用されている機器との間での再現性が確認でき、雨天、休日を除く3日間のデータを用いることで反復性も確認できた。これにより、COPD患者の代表的活動性を計測する標準法が確立でき、COPD患者の活動性の分析あるいは医療介入による活動性改善効果の評価のための手段を構築することができた。これらの結果は、Internal Medicine誌ならびにRespiration誌に掲載された。日常活動性は、社会経済状態、人種などにより明らかな差を認める。従って、欧米での報告結果が必ずしも本邦のCOPD患者に適応できるとは言い切れず、本邦独自の分析と評価が必要である。今回確立した評価法を用い、本邦COPD患者の日常活動性の特徴を評価した。その結果、平均活動強度はCOPD患者では健常者に比較し有意に低下していることが確認できた。また、活動強度別の活動時間を分析すると、≧2.0METs, ≧2.5METs, ≧3.0METs,≧3.5METsのいずれの活動強度においてもCOPD患者で有意な活動時間の短縮が認められ、特に高強度ほど顕著であった。また、70歳以上ではいずれの強度でも活動時間の短縮を認めた。一方60歳代では、高強度の活動時間はCOPD患者において有意な短縮を認めたが、比較的弱い強度の活動時間は健常者と差は認めなかった。従って、日本人COPD患者では、健常者に比較して日常活動性が有意に低下しており、しかも、その低下程度は活動強度に依存していることを明らかにすることができた。慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の日常身体活動性は、予後と有意な関係を示し、COPD死亡の最大の危険因子とされている。しかし、身体活動性の標準的評価法は現在確立していない。1年目では、本邦で使用可能な3軸加速度計(アクティマーカー)を用い、COPD患者の代表的身体活動性を計測する標準法を構築し、Internal Medicine誌ならびにRespiration誌に掲載された。

2年目では、本邦におけるCOPD患者の活動性の特徴を、健常高齢者と比較検討し、いずれの活動強度においてもCOPD患者で有意な活動時間の短縮が認められ、活動内容が高強度になるほど顕著であり、3.0METs以上の強度の活動では約50%低下していることが判明した。また、貼付型気管支拡張薬投与により、比較的高強度の活動時間の延長が確認された。これらの結果は、Respiratory Investigation誌ならびにClinical Research in Pulmonology誌に掲載された。3年目には、継続型運動療法の導入目的に、フライングディスク(FD)競技の安全性と継続性を、在宅酸素療法施行患者を対象に検討した。FD競技は低強度の身体活動であることを証明し、酸素療法患者においても安全に施行でき、参加者の意見も継続参加を希望するものがほとんどであり、身体活動性維持の一つのツールになる可能性が示された。この結果は、Clinical Research in Pulmonology誌に掲載された。さらに、病期と呼吸困難感に応じた薬物療法が、身体活動性の改善効果を示す可能性を確認した。この結果に関しては、まだ論文化には至っていない。医歯薬学1年目の成果として、日本人COPD患者の日常活動性測定法を確立でき、2年目にはその方法を用いて、日常活動性低下の特徴を抽出した結果、低下率を数値化することができ、COPD患者の身体活動性低下を理解しやすく提示することが可能となった。日常活動性低下に関与する因子として、呼吸機能、呼吸困難感、運動耐容能などの関与が考えられ、COPDの病態を反映するといわれるADO indexやBODE indexといった複合指標とも相関することを示すことができた。しかし、活動性測定患者総数がやや不十分で、抽出された因子に基づいた日常活動時間の標準式作成には至らなかった。また、少数例ではあるが、貼付型気管支拡張薬であるツロブテロールによる日常活動性改善効果についても示すことができた。標準式作成と活動性改善を目指した医療介入とその効果の評価については3年目に検討を進める。しかし、COPDの日常活動性に関わる因子分析を行うという2年目の最大目的が達成できたので、達成度として80%は達成できたと考える。まず、最大の目標であった、日本人COPD患者の日常活動性測定法の確立と、日常活動性低下の特徴の抽出を行うことができたことは評価に値すると考える。特に、日によるばらつきの多い日常活動時間の中から、比較検討可能な代表的活動性を抽出するための条件設定が行えたことは、今後の比較検討には大きな進歩であった。COPD患者の日常活動性の特徴として、高強度の活動ほどより強く抑制されていることが判明したが、同時に、高強度の活動ほど活動時間は短く、例えば≧3.0METsの活動時間では、健常者47.0±37.0分、COPD患者23.0±20.7分と、いずれも1日のうち極わずかな時間であった。従って、COPD患者の日常活動性改善を目標とした場合、短時間だが低下割合の大きい高強度の活動と、比較的長時間だが低下割合の小さい低強度の活動のいずれをターゲットにするのがより有効であるかについては今後検討を行いたい。日常活動性規定因子に関しては、患者背景、生理学的因子、運動耐容能、生化学的因子などを含め、次年度以降に検討を行う予定である。
糖尿病性腎症の治療における新規ターゲット分子の探索

糖尿病性腎症は、わが国における慢性血液透析導入の最大の原因疾患であり、腎症の成因を解明して新しい治療手段を開発することが重要な課題となっている。我々はこれまでの研究によって、osteopontin, scavengerreceptorA, RANTESやIP-10などのケモカイン・サイトカインやcholecystokinin(CCK)などの炎症関連分子が、腎症の病因に関連している可能性があることを明らかにした。さらに、CCKは腎臓の尿細管上皮細胞に、CCK type A receptor, type B receptorは尿細管とマクロファージに発現していることが明らかになった。そこで、糖尿病性腎症の進展におけるCCKの役割を明らかにするために、CCK type A receptorとtype B receptorの単独ノックアウトマウスと両者のダブルノックアウトマウス(CCK-AB KOマウス)に5/6腎摘出モデルを作成して、腎障害の進展を比較した。その結果、CCK-AB KOマウスでは、他の系統のマウスに比較して、5/6腎摘出後の糸球体硬化の進展が著明に加速していることが明らかとなった。DNAマイクロアレイでは、CCK-AB KOマウスではwild typeに比較して、腎臓における炎症性遺伝子群の発現が亢進していることが明らかとなった。これらの結果から、CCKは糖尿病性腎症の進展に対して保護的に働く因子であることが示唆される。PMAで活性化した培養マクロファージ(THP-1)の培養上清中にCCKペプチドを添加すると、TNF-αなどの炎症性サイトカインのmRNA発現が抑制された。従って、CCKは抗炎症作用を介して腎保護的に作用することが明らかとなり、臨床応用への可能性が示された。我々はこれまでの研究によって、osteopontin、RANTESやIP-10などのケモカイン・サイトカインやcholecystokinin(CCK)などの炎症関連分子が、腎症の病因に関連している可能性があることを明らかにした。これらの結果から、CCKは糖尿病性腎症の進展に対して保護的に働く因子であることが示唆され、現在糖尿病モデルや培養細胞を用いてそのメカニズムを検討中である。糖尿病性腎症は、わが国における慢性血液透析導入の最大の原因疾患であり、腎症の成因を解明して新しい治療手段を開発することが重婁な課題となっている。

そこで、糖尿病性腎症の進展におけるCCKの役割を明らかにするために、CCK type Areceptorとtype B receptorの単独ノックアウトマウスと両者のダブルノック、アウトマウス(CCK-AB KOマウス)に5/6腎摘出モデルを作成して、腎障害の進展を比較した。その結果、CCK-AB KOマウスでは、他の系統のマウスに比較して、5/6腎摘出後の糸球体硬化の進展が著明に加速していることが明らかとなった。DNAマイクロアレイでは、CCK-AB KOマウスではwild typeに比較して、腎臓における炎症性遺伝子群の発現が亢進していることが明らかとなった。これらの結果から、CCKは糖尿病性腎症の進展に対して保護的に働く因子であることが示唆された。さらに培養マクロファージを用いた検討から、CCKが抗炎症作用を介して腎保護効果を発揮することが明らかとなった。
在留制度と家族関係の維持―考慮されるべき利益と正当化根拠の探究

出入管理分野において家族関係を維持する利益がどのように考慮されているのかについて、日米比較を行った。アメリカ合衆国では、絶対的権限の法理の相対化現象の中で、家族関係を維持する利益も考慮されているが、判例では、むしろ事案の区別により絶対的権限の法理の射程を限定している。また、日本法では、退去強制・在留特別許可訴訟においても同様に考慮されており、平成16年行政事件訴訟法改正以後は、考慮可能な範囲が広がったと考えられるが、限界もある。研究実施計画では、平成24年度は、アメリカ合衆国において、外国人の在留を判断する際に、家族関係の利益が、どのような背景のもとで考慮されるようになり、また、どのように位置づけられてきたのかを明らかにすることを計画していた。研究成果としては、坂東雄介「アメリカ合衆国移民法における「家族関係の維持」規定と「絶対的権限の法理」の射程範囲」札幌学院法学29巻2号101頁(2013年)を公表した。この論文の内容は、次の三点に要約できる。第一に、連邦議会が、1965年移民法改正以降、「家族関係を維持する利益」を正面から承認し、それを実現するための政策を実施してきた。第二に、判例は、家族関係が問題となる事案についても、絶対的権限の法理ーこれは、移民法については連邦議会の判断を「絶対的(plenary)」と捉える考え方であるーを修正しているが、価値論を正面から持ち出すのではなく、価値論を背景に抱えつつ、絶対的権限の法理の射程を限定する発想を有している。第三に、絶対的権限の法理の射程を限定する見解として、後半では、一見すると移民法の領域に属するように見える規定であっても、実際上は家族関係を規定しているのであって、この場合は絶対的権限の法理の適用対象には含まれないとする見解(この解釈論は、KerryAbramsが提唱している)を紹介した。この研究は、アメリカ合衆国の移民法において家族関係を維持する規定・判例・法解釈を紹介すると同時に、日本法において、在留可否判断について法務大臣が有する広範な裁量(最大判昭和53年10月4日参照)を、家族関係の維持という目的から統制する理論を提唱するための土台作りになるという意義及び重要性を有する。補足として、アリゾナ州の外国人労働規制に関する判例研究([2012-1]アメリカ法168頁)も公表できた。平成25年度は、前年度までに達成したアメリカ合衆国移民法における移民法における家族関係を維持する利益がどのように考慮されているのか、という知見を、日本法との関係において比較し、日本法の特徴を抽出する研究を行った。特に、退去強制訴訟における仮の権利救済(執行停止、仮の義務付け、仮の差止め)の場面に着目して分析及び検討を行った。その理由は、仮の権利救済は、本案判決が下される前の重要な権利救済手段だから、である。この研究では、家族関係を維持する利益が考慮されていること、その結果、仮の権利救済を認めるための大きな要素となっていることを、平成16年行政事件訴訟法改正以前と以後に区分し、各種裁判例の分析から明らかにした。外国人の在留問題において、仮の権利救済は、本案判決が下される前の重要な権利救済手段である。しかし、関心の低さからか、従来は着目されなかったため、先行研究の蓄積は多くはなかった。また、平成16年度行訴法改正によって従来から認められただけではなく、仮の義務付け、仮の差止めが法定され、仮の権利救済手続が整備された。この研究は、仮の権利救済の場面における考慮要素を明らかにしただけではなく、平成16年行訴法改正以降における当該研究目的に関連する裁判例の分析を行ったという意義を有する。この研究は、従来は見落とされがちな仮の権利救済の場面における外国人の家族間家系を維持する利益について考慮のあり方を明らかにした、だけではなく、今後の裁判例においても解釈の指針を示したという重要性を有する。(1)平成23年度は、日本において、外国人の在留を判断する際に、家族関係の維持という利益について、立法、実務、裁判例それぞれがどのように考慮しているのかを明らかにした。現在の勤務先である札幌学院大学にて開催される法政研究会にて、「外国人に対する在留特別許可と家族生活を維持・形成する利益ー近年の三判決を素材として」という研究報告を、2011年6月16日に行った。その時に受けたアドバイス、コメント及びその後の研究活動において得た知見を元に修正した論文を、平成24年度秋ごろに「札幌学院大学法学」(学内紀要)にて公表する予定である。この研究成果の具体的内容は、家族関係を維持する利益が争点となった在留特別許可をめぐる裁判例が近年相次いでいることを受け、その分析・検討である。この研究では、国会における審議や法務省が公表している「在留特別許可に関するガイドライン」が、裁判の中でどのように位置づけられているのかを明らかにした。