hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪細胞はいかにして太るか?

脂肪細胞に蓄積する脂質の多くは食事由来の脂質や肝臓で合成された脂質がリポタンパクとして輸送され、リポタンパクリパーゼやリポタンパクレセプターにより供給されたものです。超低密度リポタンパクレセプター(VLDLレセプター)は脂肪細胞に高く発現し、中性脂肪に富むリポタンパクの供給に貢献していることを示しました。また、LDLレセプターファミリーの遺伝子の1つであるLRP5が食事由来のコレステロールを輸送するカイロミクロン・レムナントの肝臓への取込みを担っていることが示してきました。さらに、LRP5は糖代謝にも重要な役割を担っていることが示されました。LRP5とそれによく類似したLRP6は発生・分化に重要なWntの共役レセプターで、脂肪細胞ではWntシグナルが分化のスイッチとして機能していることが示されています。しかしながら、脂肪細胞におけるLRP5・Wntシグナルの実体は不明な部分が多々あります。脂肪細胞へのリポタンパク由来の脂質の輸送や脂肪細胞の分化・成熟におけるWntシグナルの役割を明らかにするために、またコレステロールや糖代謝におけるLRP5/Wntシグナリング系を明らかにするために、Wntを大量に発現する細胞を樹立して、培地よりWntタンパクを部分精製し、膵臓のβ細胞からのインスリン分泌増強がベータカテニンの安定化を伴う古典的カノニカル経路ではなく、非カノニカルな経路により担われる可能性を示しました。また、東京大学先端研の酒井教授のグループと共同で、絶食時におけるケトン体代謝に重要なアセチルCoA合成酵素が転写因子KLF15により制御されることを示しました。さらに、耐糖能異常の代償機構に転写因子SOX6が関与していることを示しました。高脂肪食や遺伝的肥満マウスではSOX6がダウンレギュレーションを受けることにより、インスリン分泌が増加し、結果的に高インスリン血しょうを引き起こす可能性を示しました。脂肪細胞に蓄積する脂質の多くは、食事由来の脂質や肝臓で合成された脂質がリポタンパクとして輸送され、リポタンパクリパーゼやリポタンパクレセプターにより供給されたものである。私たちは超低密度リポタンパクレセプター(VLDLレセプター)が脂肪細胞への中性脂肪に富むリポタンパクの供給に貢献していることを示してきた。また、LDLレセプターファミリーの遺伝子の1つであるLRP5が食事由来のコレステロールを輸送するカイロミクロン・レムナントの肝臓への取込みを担っていることも示してきた。さらに、LRP5は糖代謝にも重要な役割を担っていることが示された。LRP5とそれによく類似したLRP6は発生・分化に重要なWntの共役レセプターで、脂肪細胞ではWntシグナルが分化のスイッチとして機能していることが示されている。しかしながら、脂肪細胞におけるLRP5・Wntシグナルの実体は不明である。脂肪細胞へのリポタンパク由来の脂質の輸送や脂肪細胞の分化・成熟におけるWntシグナルの役割を明らかにするために、またコレステロールや糖代謝におけるLRP5/Wntシグナリング系を明らかにするために、Wntの精製を行った。Wntを大量に発現する細胞を樹立して、培地よりWntタンパクを精製した。現在、精製Wntタンパクを用いて種々の遺伝子系を持つマウスでの個体・細胞レベルのWntの機能解析を行っている。また、LRP5のシグナル系を明らかにするために、クレーメン1/2遺伝子に異常を持つミュータントマウスを作製し、現在、その表現型を解析中である。
地中熱利用型空調システムのコスト評価のための観測井によるモニタリング

地中熱利用型空調システムのモニタリングを行い、コスト評価のためのデータを採取した。この空調システムは、今年度8月から稼働したシステムであり、熱交換井とヒートポンプで構成されている。熱交換井には、温度モニタリング用の熱電対を地上から1,3,5,10,20,30,40,50mの深さに設置している。これをデータロガーに接続しデータベースとして保存するシステムを構築した。加えて、地下水位の変動も測定した。37.20m(8/26),37.40m(9/9),36.70m(12/14),37.00m(2/21)と、年間を通じて安定している。この温度モニタリングでは、熱交換のための循環流体からの温度影響が大きいため、空調休止し十分に温度が回復した点で取得した。週末は空調を停止させているため、月曜目システム稼働の直前(6時台の温度の平均値)を熱交換井の温度として取得した。これを既設観測井で取得しているバックグラウンドデータと比較した。温度変化から、地中の熱を使った熱交換が効率的に行われるのは10mより深い部分であることが明らかになった。また、測定を行った冬季では,熱交換井近傍の温度はバックグラウンドの温度より低い傾向にある。夏期は冬期と逆の熱交換が行われ、年間を通して地中の温度は安定していくものと考えられる。年間トータルの熱供給バランスを制御することで熱交換井の寿命を延ばすことができる。別に地中温度とCOPの関係も測定した。地中温とCOPはおおよそ比例関係が有ることが見いだされ、COPをあげるためには地中温度を極端に上下させない運用が必要であることも見いだされた。今後も継続してモニタリングし、これらをバランスさせた最適な制御方法を検討していき、成果を積極的に活用していく。
遺伝子発現産物を網羅する世界初ペプチドチップ全自動合成機の確立と病態解析

現行の16万種類ペプチドチップ作製機に改良を加え、世界に先駆けて完全自動化ペプチドチップ合成機を完成させた。コンピュータプログラムの改良や制御機器の変更により合成スピードのアップや高密度化をさらに推し進めることができた。その結果、バージョンアップした本機器1台で8千種類の完全網羅トリペプチドライブラリーは1日で、16万種類の完全網羅テトラペプチドライブラリーは20日間で合成できる。蛍光標識アンギオテンシンやサブスタンス-pを用いて8千種類の完全網羅トリペプチドチップやその受容体のアミノ酸配列を完全網羅するペプチドチップを合成し、ホルモン・受容体結合ドメイン領域の解析に応用した。それぞれのペプチドホルモン結合領域やクラスター領域が明らかになった。各種癌拒絶抗原の全アミノ酸配列を網羅するペプチドチップを合成し、癌患者血清と反応させた。その癌拒絶抗原のT細胞抗原エピトープのアミノ酸配列周辺ペプチドにはB細胞抗原エピトープとなりうる結果が得られた。癌拒絶ワクチンペプチド療法に本方法を応用できることが明らかになった。全自動ペプチドチップ作製機としては国内外で唯一であり、そのセンターとして国内国外で多くの共同研究を行った。国内国外から多くの共同研究の申し込みがあり、その対応に時間を費やした。機器のトラブルシューティングが次年度の重要課題である。年度はじめには抗体チップを市販するメーカーが現れたため、本研究の抗体チップ分野は先送りとした。本研究の成果は特許性が高く、且つペプチドチップの応用分野は広く、さらには市場性があるためアカデミックユースだけではなくビジネスユースを考え、研究を進める状況となってきた。そこで研究計画をリセットし、特許取得を優先し速やかに市場性の高さ等でプライオリティーを付け直し、いかに本研究を進めるかが今後の課題である。
骨細胞のin vivoでの機能解明と分子マーカーの同定

骨代謝における骨細胞の機能をin vivoで検証するために、骨細胞をablateできるマウスを開発した。骨細胞に比較的特異的に発現するDMP-1(dentin matrix protein-1)のプロモーターの下流にジフテリア毒素(DT)の受容体であるヒトHB-EGF(heparin binding-EGF)cDNAをつなげたDNAコンストラクトを作成し、トランスジェニックマウスを作出した。マウスは本来DTに抵抗性を示すが、DT受容体であるヒトHB-EGFを発現する細胞のみが、外因性に投与したDTに対して感受性を獲得してablateされるようデザインされている。2種類のDMP-1プロモーター領域を用いて計7系統のトランスジェニックマウスを樹立し、さらに樹立した系統のうち最も骨細胞の死滅する系統を絞り込み、ジフテリア毒素(5μg/kg500μg/kg)をトランスジェニックマウス(Tg)およびコントロールマウス(Wt)に投与し8日間飼育した。結果、50μg/kgまではほぼ用量依存的に骨細胞の死滅が認められ、最大で75%の骨細胞の死滅を観察した。骨細胞を死滅させたTgマウスにおける骨代謝動態を形態計測法で解析した結果、骨形成能の抑制と石灰化速度の遅延が見られた。毒素投与により骨細胞を死滅したTgマウスの大腿骨および脛骨からtotal RNAを回収しマイクロアレイ解析を行った。骨細胞に発現の見られることが知られる、DMP1(dentin matrix protein 1)、screrostinなどのmRNA発現レベルは、対照群であるWtに毒素を投与したものに比して明らかな低下が認められた。また骨細胞で発現している遺伝子群の候補について解析中である。骨細胞に比較的特異的に発現するDMP-1 (dentin matrix protein-1)のプロモーターの下流にジフテリア毒素(DT)の受容体であるヒトHB-EGF (heparin binding-EGF) cDNAをつなげたDNAコンストラクトを作成し、これを受精卵に打ち込んでトランスジェニックマウスを作出した。2種類のDMP-1プロモーター領域を用いて計7系統のトランスジェニックマウスを樹立しており、うち3系統においてDTの投与により骨細胞が死滅する(うち1系統では効率的に死滅させることができる)ことを骨切片のHE染色法により確認した。1系統においては骨細胞に高発現しているDMP1 mRNAの発現量はDT投与により75%減少し、ヒトHB-EGF mRNAの発現はほぼ完全に消失した。DT受容体であるヒトHB-EGFは、骨では免疫組織化学により骨細胞に発現しており、DTの投与によりほぼ完全に消失したことより、DT受容体がターゲットとなり骨細胞がablateされたことが確認された。昨年度、我々はジフテリア毒素を投与することで骨細胞が特異的に死滅するトランスジェニックマウスを数系統樹立した。今年度は、これらのマウスを繁殖させ、最も骨細胞が効率良く死滅する系統を絞りこむとともに、in vivoにおける骨細胞の役割の解明および骨細胞特異的マーカー探索を行った。樹立した4系統のうち最も骨細胞の死滅する系統を絞り込み、ジフテリア毒素(5μg/kg500μg/kg)をトランスジェニックマウス(Tg)およびコントロールマウス(Wt)に投与し8日間飼育した。

毒素投与後体重の変化、生存について検討した結果、250μg/kg以上の毒素投与では両群で体重の減少、死亡するマウスを確認した。Tgにおいては100μg/kgの毒素投与においても体重減少が見られる個体があったため、至適毒素投与量を2050μg/kgと決定した。骨細胞を死滅させたTgマウスにおける骨代謝動態を形態計測法で解析した結果、骨形成能の抑制と石灰化速度の遅延が見られた。毒素投与により骨細胞を死滅したTgマウスの大腿骨および脛骨からtotal RNAを回収しマイクロアレイ解析を行った。骨細胞に発現の見られることが知られる、DMP1(dentin matrix protein 1)、screrostinなどのmRNA発現レベルは、対照群であるWtに毒素を投与したものに比して明らかな低下が認められた。また骨細胞で発現している遺伝子群の候補について解析中である。
マイクロEHL下の転がり疲れに関する破壊力学的研究

1.表面粗さを持つ転がり-滑り接触面において,(1)転がり方向に直交する横方向粗さの一次元流・二次元弾性変形の場合,正弦波状粗さモデルあるいは台形状粗さモデルを用いて膜厚比が2より大きい範囲で表面粗さの大きさを変えた圧力分布・膜形状・内部応力の計算を可能とした。(2)二次元流・三次元弾性変形となる旋削面のような転がり方向(縦方向)粗さの場合にも,軸方向に周期境界条件を適用することにより収束解を得ることを可能にした。いずれの場合もニュートン・ラフソン法が最良であった。(3)粗さが大きい場合はEHL計算の収束解が得られなくなるが,き裂伝ぱ解析のための内部応力は弾性接触として計算したもので十分推定できることが明らかになった。2.半楕円表面き裂・二平面構成あるいは三平面構成など複雑な三次元形状のき裂に対して体積力法による応力拡大係数を計算する一連の計算プログラムを完成させた。これまでの粗面の直接接触状態と粗面EHL状態における表面き裂の応力拡大係数の計算により,異なる粗さ形状をもつ部分と接触して突起位置とき裂位置の関係が接触の繰り返し毎に変化することが転がり疲れき裂の伝ぱに重要な役割をもっていることが明らかとなり,転がり疲れの実験結果を理論的に裏付けている。3.実験的には,転がり疲れき裂の伝ぱ過程の顕微鏡下でのビデオ撮影による連続観察を行い,低速側と高速側のき裂発生と伝ぱの特徴や粗さの方向性の影響を調べ,(1)横方向粗さの場合容易なEHL膜形成によりピッチング寿命が増大することや,(2)45°方向粗さの場合の寿命が短いこと,(3)高硬さ円筒を低速側にしたときのき裂発生が接線力による引張り応力に起因すること,(4)高速側にもき裂は発生するが表面近くでの内部への進展方向が接触点の移動方向と逆であり破壊力学的伝ぱ解析と対応していること,などの知見が得られた。表面粗さを持つ転がり-滑り接触面において、滑りに伴う粗面の移動を考慮し,非定常項を含むレイノルズ方程式と弾性変形および高圧下の粘度上昇を考慮した弾性流体潤滑の理論解析を試みた.転がり方向に直交する横方向粗さの一次元流・二次元弾性変形の場合には,ニュートン・ラプソン法により正弦波状粗さモデルあるいは台形状粗さモデルを用いて膜厚比が2.0より大きい範囲で表面粗さの大きさを変えた圧力分布・膜形状・内部応力の計算が可能となり,さらに,半楕円表面き裂・二平面恒星あるいは三平面構成など複雑な三次元形状のき裂に対して体積力法による応力拡大係数を計算する一連の計算プログラムを完成することができた.しかしながら,旋削面のような転がり方向(縦方向)粗さの場合には,二次元流・三次元弾性変形となるが,最終的に収束した解を得ることが困難で,まだ解析法が完成したとは言えない状態である。これまでの粗面の直接接触状態と粗面EHL状態における表面き裂の応力拡大係数の計算により,異なる粗さ形状をもつ部分と接触して突起位置とき裂位置の関係が接触の繰り返し毎に変化することが転がり疲れき裂の伝ぱに重要な役割をもっていることが明らかとなり,これまでの転がり疲れの実験結果を理論的に裏付けている.このことについては横浜で開催された国際会議で発表した.実験的には,転がり疲れき裂の伝ぱ過程の顕微鏡下でのピデオ撮影による連続観察を行い,低速側と高速側のき裂発生と伝ぱの特徴や粗さの方向性の影響を調べている.横方向粗さの容易なEHL膜形成によりピッチング寿命が増大することや45°方向粗さの場合の寿命が短いこと,高硬さ円筒を低速側にしたときのき裂発生が接線力による引張り応力に起因することなど新しい知見が得られた.これらについては「トライボロジー会議'96東京」で発表する予定である.1.表面粗さを持つ転がり-滑り接触面において,(1)転がり方向に直交する横方向粗さの一次元流・二次元弾性変形の場合,正弦波状粗さモデルあるいは台形状粗さモデルを用いて膜厚比が2より大きい範囲で表面粗さの大きさを変えた圧力分布・膜形状・内部応力の計算を可能とした。

3.実験的には,転がり疲れき裂の伝ぱ過程の顕微鏡下でのビデオ撮影による連続観察を行い,低速側と高速側のき裂発生と伝ぱの特徴や粗さの方向性の影響を調べ,(1)横方向粗さの場合容易なEHL膜形成によりピッチング寿命が増大することや,(2)45°方向粗さの場合の寿命が短いこと,(3)高硬さ円筒を低速側にしたときのき裂発生が接線力による引張り応力に起因すること,(4)高速側にもき裂は発生するが表面近くでの内部への進展方向が接触点の移動方向と逆であり破壊力学的伝ぱ解析と対応していること,などの知見が得られた。1.表面粗さを持つ転がり-滑り接触面において,(1)転がり方向に直交する横方向粗さの一次元流・二次元弾性変形の場合,正弦波状粗さモデルあるいは台形状粗さモデルを用いて膜厚比が2より大きい範囲で表面粗さの大きさを変えた圧力分布・膜形状・内部応力の計算を可能とした。(2)二次元流・三次元弾性変形となる旋削面のような転がり方向(縦方向)粗さの場合にも,軸方向に周期境界条件を適用することにより収束解を得ることを可能にした。いずれの場合もニュートン・ラフソン法が最良であった。(3)粗さが大きい場合はEHL計算の収束解が得られなくなるが,き裂伝ぱ解析のための内部応力は弾性接触として計算したもので十分推定できることが明らかになった。2.一方,半楕円表面き裂・二平面構成あるいは三平面構成など複雑な三次元形状のき裂に対して体積力法による応力拡大係数を計算する一連の計算プログラムを完成させた。これまでの粗面の直接接触状態と粗面EHL状態における表面き裂の応力拡大係数の計算により,異なる粗さ形状をもつ部分と接触して突起位置とき裂位置の関係が接触の繰り返し毎に変化することが転がり疲れき裂の伝ぱに重要な役割をもっていることが明らかとなり,分担課題の転がり疲れの実験結果を理論的に裏付けている。3.実験的には,転がり疲れき裂の伝ぱ過程の顕微鏡下でのビデオ撮影による連続観察を行い,低速側と高速側のき裂発生と伝ぱの特徴や粗さの方向性の影響を調べ,(1)横方向粗さの場合容易なEHL膜形成によりピッチング寿命が増大することや,(2)45゚方向粗さの場合の寿命が短いこと,(3)高硬さ円筒を低速側にしたときのき裂発生が接線力による引張り応力に起因すること,(4)高速側にもき裂は発生するが表面近くでの内部への進展方向が接触点の移動方向と逆であり破壊力学的伝ぱ解析と対応していること,などの知見が得られた。
光非線形ヘテロダイン検波による超高性能分光技術

本研究は、受光素子の非線形応答を利用した『光非線形ヘテロダイン検波』の提案と原理確認、分光技術への応用を目的として行った。提案手法は、広帯域、偏波無依存、高分解能な分光が期待できる。実際に作製した検波装置は、1mW以下の入射光パワーに対しても、非線形効果による出力を高感度検出できた。この検波装置で、サンプルの透過光スペクトルを測定し、原理確認を行った。更に、提案手法の距離計測への応用を着想し、50km以上のファイバからの反射点検出や、僅かな距離変位を測定した。これらの技術は、サンプルの屈折率変化、濃度変化等の測定に応用できる。本研究により、提案手法の有効性が確認された。CO2、NOxガスなどの環境測定や、高速ガス流体の流速測定など、分光スペクトルを広帯域かつ高分解能で測定する技術が求められている。これまでの高精度分光法では、ヘテロダイン検波を用いる手法が検討されている。しかし、ヘテロダイン検波では、一般にGHz以上の広帯域化は難しい。そこで、本研究では受光素子の光非線形効果を利用した『光非線形ヘテロダイン検波』を新たに提案した。提案する検波手法は、従来のヘテロダイン検波の帯域を2桁以上凌駕する10 THz (100 nm)の広帯域性が期待できる。本研究では、その実現に向け、光非線形ヘテロダイン検波技術の原理確認と実証を行い、更に、高性能スペクトル計測装置へ応用することを検討課題とした。初年度の25年度は、波長1.5マイクロメートルの近赤外レーザにより、光非線形ヘテロダイン検波に使用するSi受光素子二光子吸収応答の広帯域性を確認した。その上で、ロックインアンプと光アンプの併用により、20 dB以上のダイナミックレンジを実現した。同時に、THzオーダーで周波数が異なるプローブ光と局発光を用いてヘテロダイン検波を行う本手法が、分光計測のみならず、長距離光ファイバ中の反射点計測を含む広ダイナミックレンジなレーザ測距へ応用可能なことに思い至り、原理実証を行った。この実験では、50 km以上遠方の反射点検出に成功している。これらの検討により、THzオーダーの周波数差を持つ光のヘテロダイン検波を確認し、次年度以降の研究の基礎を築いた。昨年度までの研究で、受光素子の光非線形効果を利用した『光非線形ヘテロダイン検波』の提案と原理確認を行った。提案手法は、広帯域にわたり、偏波無依存、かつ高分解能な分光が期待できる。昨年度の研究では、光非線形ヘテロダイン検波の原理確認を行うと共に、本手法が分光計測のみならず、長距離光ファイバ中の反射点計測を含む広ダイナミックレンジなレーザ測距へと応用可能なことを実証した。この成果は、英国物理学会(IOP)誌のIOP select論文に選出された。本年度は、昨年度の研究成果をもとに、広帯域にわたり光源波長を掃引し、受光素子の出力を逐次記録する自動制御系の構築に取り組み、分光計測の基礎検討を進めた。既知の分光特性を有するサンプルとして、光通信システムに用いられる光ファイバ回折格子の反射、透過特性を本提案手法により測定し、原理の有効性を確認した。平行して、レーザ測距への応用について、更に様々な手法への発展を行った。昨年度の手法では、局発光の位相については、特に制御を行わなかったが、位相を特定の波形で変調することにより、システム構成要素を減らしつつ、高精度で測距が可能なことに思い至り、実験によりその有効性を実証した。この手法では、実験により例えば数mの光ファイバの熱膨張による0.1mmの長さの変化も正確に測定することができた。こうした技術は、例えば気体、液体等にわずかな濃度変化があった際、それに伴う光路長変化を高精度に検出できることを意味し、そのような分光計測への応用が期待できる。光エレクトロニクス当初の目的である二光子電流検出のダイナミックレンジの拡大、THzオーダーの帯域の確認の後、光非線形ヘテロダイン検波の実証まで行っており、計画は順調に進んでいる。分光計測以外に、広大なミックレンジなレーザ測距への応用についても実証することができ、当初の計画を超えた成果も得られている。平成26年度は、提案する分光システムの実証と評価を行い、その有効性を検証する。要素技術として、光周波数の広帯域化のための光周波数コムについての検討を推し進める。また、本研究で提案した非線形ヘテロダイン検波の応用分野について、当初の目的である分光計測に加え、前年度に実証した距離計測や、更なる応用分野の拡大を検討したい。
顎顔面領域における神経障害の治療開発に向けたmicroRNAの機能解析

【目的】頭蓋顎顔面領域における炎症、外傷、先天性疾患に起因する組織欠損や神経損傷に対して、組織再建が重要な課題となっている。申請者は、特に治療が困難とされている三叉神経痛((1)中枢神経に関連しておこる本態性(2)末梢領域における症候性)や顔面、舌神経麻痺などといった神経損傷や障害、創傷治癒の新たな治療開発を目指すのに際し、再生医療分野における基礎的な性状解析すなわち、増殖および分化を制御する機構や分子生物学的レベルでの解析が必要であると考えた。そして新たな治療法のアプローチとして、microRNAと中枢神経系の幹細胞の関係に着目し、大脳皮質特異的に全てのmicroRNAの発現を抑制させたDicer遺伝子操作マウス(DicerCKO)を用いて、in vitroにおける神経幹細胞の増殖能および分化能の検討を行った。【結果】(1)増殖能の検討:培養には、ニューロスフェア法を用いた。その結果DicerCKOにおいて、顕著なニューロスフェア数の減少と増殖能の低下が認められた。また、DicerCKOのニューロスフェアに未分化マーカーであるNestinが発現しているか否か検討を行い、その発現を確認できた。次に、得られたニューロスフェアが自己複製能を有しているか否かを検討し、非常に興味深いことに、継代したDicerCKOのニューロフェアはコントロール群と同様の自己複製能を有していることが認められた。(2)分化能の検討:得られたニューロスフェアに多分化能があるか否か検討を行ったところ、DicerCKOにおいてTuj1,GFAP,04のアブノーマルな分化能を認めた。【結語】以上の結果より、さらなる検討が必要ではあるが、microRNAが神経幹細胞および神経細胞運命を制御していることが示唆された。
古代長江下流域における開発空間の歴史的考察

長江下流域では多様な自然条件のもと、どのような場所に生産活動の拠点が形成され、開発の進展に伴いどのように推移したのか。そこで展開された水利事業・農業生産は如何なるものであったか。これらの課題に対して、本研究では1水利開発の歴史に関する文献史料の分析と現地調査2農業技術の変化に関する文献史料の分析と現地調査3淮河流域における水利・農業に関する文献史料の分析と現地調査、以上の三点から研究を行った。まず1水利開発の歴史について、今年度は銭塘江南岸の寧紹平原を研究対象に取り上げた。文献史料から、当該地域の歴史的水利課題を明らかにし、現地調査から得られる知見をもとに考察を進めた。水利調査にあたっては、小山田宏一氏(水利技術史・奈良大学)の協力を得た。また、2農業技術の変遷については、前近代の長江下流における稲作農業技術の到達点と称される16C末『沈氏農書』『補農書』の分析を行った。農書分析にあたっては、大澤正昭(上智大学)氏らと共同で史料読解・訳注の作成作業を進めた。また『補農書』の著者・張履詳が居住した楊園村(浙江省嘉興市)に赴き、現地調査から得られた知見を参照した。さらに、3淮河流域を対象に、長江下流域とは異なる自然条件下におけるため池を軸にした稲作との比較・検討を行った。以上、本研究では、文献記載と現地調査を融合させることにより、新石器明清期に至る長江下流の水利・農業開発について、長期時間軸のなかで分析を行った。その結果、長江下流・新石遺跡で発見・確認されている水利・稲作に関する様々な技術(防洪技術・低湿地における農業技術)は、後世における中国南方の水利・稲作技術と関連性を有するものであることが確認できた。本研究は、長江下流の稲作文明が他地域や後世へ及ぼした影響力という側面において、当該学術領域(総合稲作文明学)の研究課題に貢献することができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、文献史料を通して良渚文化期以降の長江下流域の開発を検討することにある。長江下流では山水奔流・太湖氾濫・銭塘江潮汐等、有り余る水をどのように排水するかが開発のカギとなった。このような低湿地帯の自然環境は人為的営みによりどのように克服・利用されたのか。本年度は、水利開発と稲作技術の進展という二つの側面から検討を行った。水利調査としては、低湿地の水利開発が進展する以前、漢晋代(24世紀)に山麓部台地上に建設された大型水利施設の調査を行った。2016年9月、2017年3月の2回にわたり、浙江省の田螺山遺跡と良渚遺跡群を訪れた。とくに2017年3月には小山田宏一氏(水利技術史・奈良大学)、槙林啓介氏(A01班)の協力を得て、紹興地区の鑑湖と餘杭の南湖の調査を行った。また、3月24日27日には、江蘇省に赴き、魏晋期の大型貯水・灌漑施設とされる丹陽・練湖および句容・赤山湖の調査を行った。つぎに、農業技術については17世紀に編纂された『補農書』の分析を通して太湖南岸の考察を進めた。現在、大澤正昭(上智大学)・村上陽子(東京外大AA研)酒井駿多(上智大院)と共同で史料読解・訳注作成作業を進めている。『補農書』については1950年代、陳恒力・王達氏による現地農村調査を盛り込んだ先駆的研究が行われているが、2017年3月には南京農業大学に赴き、王達氏(南京大学)、王建革(復旦大学)と学術交流を行い、当時の調査状況、農書の記載に関して貴重な話を伺う機会を得た。前半期、すでに2015年度よりスタートしていた新学術領域全体の研究状況の把握に大方の時間を費やした。その後は当該課題の研究を順調に進めている。

さらに、3淮河流域を対象に、長江下流域とは異なる自然条件下におけるため池を軸にした稲作との比較・検討を行った。以上、本研究では、文献記載と現地調査を融合させることにより、新石器明清期に至る長江下流の水利・農業開発について、長期時間軸のなかで分析を行った。その結果、長江下流・新石遺跡で発見・確認されている水利・稲作に関する様々な技術(防洪技術・低湿地における農業技術)は、後世における中国南方の水利・稲作技術と関連性を有するものであることが確認できた。本研究は、長江下流の稲作文明が他地域や後世へ及ぼした影響力という側面において、当該学術領域(総合稲作文明学)の研究課題に貢献することができた。2016年度の調査成果をふまえながら、2017年度は考察対象地域をさらに拡大する予定である。水利調査については、銭塘江南岸の寧波平原に魏晋期唐代(39世紀)に造られた水利施設(広澤湖、東銭湖)を対象に調査を進め、この地域の低湿地環境が水利工事によりどのように改良されたのかを考察する。さらに、上虞余姚一帯に漢代(2世紀)以降に造られた谷出口締切型ダムを調査し、早期の開発拠点の確認を確認する予定である。農業調査については、『補農書』(16世紀)以前の農業実態を明らかにすべく、歴史記載の分析の他、とくに太湖低湿地周辺部におけるの農業について現地調査を行う予定である。本年度は、当該研究の最終年度にあたる。新学術領域全体の多様な成果を吸収しつつ、研究をまとめる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
植物microRNAによる翻訳抑制機構の解明

植物のマイクロRNA(miRNA)は標的mRNAを切断するだけでなく標的の翻訳を抑制することが知られている.しかしながらmiRNA依存的な翻訳抑制の分子機構はこれまで明らかになっていなかった.本研究では,植物の培養細胞由来の試験管内系を用いることにより, miRNA依存的な遺伝子発現制御機構を生化学的に切り分けることに成功した.植物のマイクロRNA(miRNA)は標的mRNAを切断するだけでなく標的の翻訳を抑制することが知られている.しかしながらmiRNA依存的な翻訳抑制の分子機構はこれまで明らかになっていなかった.本研究では,植物の培養細胞由来の試験管内系を用いることにより, miRNA依存的な遺伝子発現制御機構を生化学的に切り分けることに成功した.ショ糖密度勾配遠心法を用いることにより,植物RISCが翻訳のどの段階を阻害しているかを解析した.その結果,植物RISCは翻訳の開始段階を阻害することが明らかとなった.次に, RISCがORFに結合した場合,翻訳伸長を阻害しているかを調べるために, N末端にFLAGタグを持ちORFに標的配列を持つmRNAを設計した.もしRISCがORF上でリボソームの進行を止めることができるのであれば, FLAGタグに対するウエスタン解析によって, N末端から標的配列までのアミノ酸からなる不完全な長さを持つタンパク質断片が蓄積するはずである.この仮説を支持するように,標的配列に完全に相補的なmiRNAをプログラムしたRISCを加えた場合,おおよそ標的配列までの長さのタンパク断片の蓄積が認められた.この結果はリボソームが標的配列の直前で止まっていることを示唆する.以上より植物RISCは翻訳開始を抑制するとともに, ORFに結合した場合,翻訳の伸長も阻害することが示唆された.繰越分に関して実際にRISCがリボソームの進行を止めているかを調べるためにリボソームフットプリンティングを行った.次世代シークエンスを用いる代わりに,放射線標識した標的RNAとDNAアレイを用いることによりリボソームが標的mRNAのどの部分に結合しているかを簡便・高感度に確かめることができる実験系を作成した.しかしながら研究の過程でリボソームフットプリンティング法では標的配列の上流でリボソームが実際に止まっているかどうかを検証することが困難であることが明らかになった.そこでリボソームが正常に解離しない場合に生じるペプチジルtRNAを検出することのできるNuPAGE法を用いることで上記の問題の解決を計った.RISCが実際どのような機構で翻訳を阻害しているかをより詳細に調べるために,標的mRNA上の翻訳開始因子複合体の形成状態を観察可能なUVクロスリンク法を開発した.植物RISCによる抑制機構を調べる前に,翻訳機構が詳しく分かっている動物の系で開発したUV crosslink法が使用可能であるかを確かめた.その結果,標的RNA上の翻訳開始因子eIF4EおよびeIF4Aを特異的に観察できることが明らかになった. microRNAを加えるとeIF4Eのシグナルに変化はなかったがeIF4Aのシグナルが減少することが示された.これらの研究は東京大学分子細胞生物学研究所泊幸秀教授,深谷雄志博士とともに共同で行い,論文として発表した(Fukaya, Iwakawa and Tomari, Mol Cell, 2014).UVクロスリンク法を植物の系で用いたところ,動物RISC同様,植物のRISCもmRNA上からeIF4Eおよびiso4Eを解離せずに標的の翻訳を抑制することが明らかとなった.26年度が最終年度であるため、記入しない。独自に開発した植物の試験管内翻訳抑制系を用いた生化学により,植物RISC特有の翻訳抑制機構を解明するという本研究の目的を踏まえ,今年度は,ショ糖密度勾配遠心を用いて植物RISCが翻訳のどの段階を阻害しているかを解析した.試験管内翻訳抑制系とショ糖密度勾配遠心法の組み合わせにより,植物RISCがORF中でリボソームの進行を止めることが示唆されたことは,動物RISCとは異なる植物RISC特有の翻訳抑制を明らかにする上で大きな発見であったといえる.これまでの研究と本年度の結果を論文として発表できたことからも,当初の研究計画に即して本研究はおおむね順調に進展しているといえる.生化学RISCが実際どのような機構で阻害しているかをより詳細に調べるために, UVクロスリンク,抗翻訳開始因子抗体による標的mRNAの共免疫沈降といった古典的生化学を駆使し詳細な翻訳抑制メカニズムの解析を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。
LPAシグナル制御薬の慢性疼痛診断・治療基盤研究

本研究では慢性疼痛における「痛みメモリー」のフィードフォワード機構がCentralized Pain(可塑的上位脳性疼痛)を形成するという新しい概念を提唱し、その検証研究を行うことが目的である。しかも最も重要な視点は、研究代表者が2004年に発見したリゾホスファチジン酸(LPA)とその受容体シグナルが全てに共通しているという事実にある。本研究ではこの目的を遂行するために、より多くの異なる種類の慢性疼痛動物モデルを開発・利用することから始めている。2017年度では独創的慢性疼痛病態としてEmpathy誘発型の線維筋痛症モデルと安定した脳卒中後性慢性疼痛モデルの作成に成功し、前者は論文報告とし、後者は投稿中である。LPAシグナルがこうした多くの慢性疼痛モデルの形成に関与する事は遺伝子改変マウスを用いて明らかにできているが、これに加えていったん形成した慢性疼痛に対して受容体拮抗薬などが「痛みメモリー」を消去できることも見出し、慢性疼痛の維持期にも鍵としての役割を有することが解明された。こうした「痛みメモリー」は脳のみならず末梢免疫系ともリンクしていることが次第に明らかとなりつつある。脳における責任領域と各種脳組織や末梢組織における責任細胞や責任分子の同定にはRNA解析を基礎とした遺伝子解析から上流と下流シグナルを同定する研究準備を行っている。特に脳における責任領域の同定のために、Imaging-MS解析とPET解析、光遺伝学を用いた分子レベルでの機能検証研究を実施している。独創的慢性疼痛病態としてEmpathy誘発型の線維筋痛症モデルや安定した脳卒中後性慢性疼痛モデルの作成に成功し、いずれの例においてもLPA受容体遺伝子欠損マウスにおいて疼痛の消去を見出している。この新規線維筋痛症モデルマウスは雌性優位な全身性疼痛などの病態生理学的性質を備え、オピオイド鎮痛欠如や抗てんかん薬・抗うつ薬の有効性などの治療薬理学的性質においても臨床所見と類似することが明らかとなった。脳卒中後慢性疼痛では急性期治療の中心となるtPA投与を遅くした場合のモデルとした独創的なモデルとなった。いずれの例においてもLPA受容体遺伝子欠損マウスにおいて疼痛の消去を見出し、LPA受容体拮抗薬の連続投与によりその「痛みメモリー」が消去されるという、本研究の中心となる所見を明らかにできた。現時点ではその分子メカニズムの解明を急いでおり、ミクログリアやアストロサイトを介するLPA生合成やLPAシグナルの関与など、細胞レベルでの研究も明らかにしつつある。また、Imaging-MS解析とPET解析においては具体的な成果が出つつ有り、また光遺伝学を用いた分子レベルでの機能検証研究に関しては、TGマウス導入準備を開始した。本研究における新しい概念として「痛みメモリー」のフィードフォワード機構があり、その機構がCentralized Pain(可塑的上位脳性疼痛)を形成するという考えを提唱してきているが、その機構に脳以外に全身性の免疫機構も関与することを見出しつつ有り、脳と末梢免疫組織間の両方向性の情報促通機構に関する分子薬理学的さらには遺伝子解析に発展した研究展開を行っている。こうした新規性に富む研究戦略から治療基盤を得ることは多いに期待でき、その意味から研究の達成度は概ね順調に進展しているとした。LPA生合成やLPA機能に直結する脳部位候補はImaging-MS解析、PET解析実施、光遺伝学などを通じた時空間的解析で解明することを急務としているが、その後の研究としてRNAを基礎とした遺伝子解析を行い、さらにはsiRNAやshRNA投与による機能検証を通じて責任領域と責任分子の同定とする。

いずれの例においてもLPA受容体遺伝子欠損マウスにおいて疼痛の消去を見出し、LPA受容体拮抗薬の連続投与によりその「痛みメモリー」が消去されるという、本研究の中心となる所見を明らかにできた。現時点ではその分子メカニズムの解明を急いでおり、ミクログリアやアストロサイトを介するLPA生合成やLPAシグナルの関与など、細胞レベルでの研究も明らかにしつつある。また、Imaging-MS解析とPET解析においては具体的な成果が出つつ有り、また光遺伝学を用いた分子レベルでの機能検証研究に関しては、TGマウス導入準備を開始した。本研究における新しい概念として「痛みメモリー」のフィードフォワード機構があり、その機構がCentralized Pain(可塑的上位脳性疼痛)を形成するという考えを提唱してきているが、その機構に脳以外に全身性の免疫機構も関与することを見出しつつ有り、脳と末梢免疫組織間の両方向性の情報促通機構に関する分子薬理学的さらには遺伝子解析に発展した研究展開を行っている。こうした新規性に富む研究戦略から治療基盤を得ることは多いに期待でき、その意味から研究の達成度は概ね順調に進展しているとした。LPA生合成やLPA機能に直結する脳部位候補はImaging-MS解析、PET解析実施、光遺伝学などを通じた時空間的解析で解明することを急務としているが、その後の研究としてRNAを基礎とした遺伝子解析を行い、さらにはsiRNAやshRNA投与による機能検証を通じて責任領域と責任分子の同定とする。
重力探査とリモートセンシングによる断層破砕帯の破砕度評価法の確立

数多くの断層により"破砕帯列島"となっている日本列島において、人口密集地の都市部は、家屋、道路、田畑等で覆われているため、地下構造を推定することは容易ではなく、地下構造に応じた地震動対策を立てることは難しい。こうした問題をクリアするために、稠密な重力探査結果に地表地質データ、ボーリングデータ、および地質リモートセンシングデータを組み合わせて地下構造解析を行い、断層のずれの量や破砕帯の規模を推定する研究を行った。主要な成果は以下の通りである。・従来の西南日本重力データベースに新たな重力データを加えて、国土基礎情報としての「日本列島重力アトラス-西南日本および中央日本」(山本明彦・志知龍一編、2004、東京大学出版会)を出版した。・人口密集地の名古屋市とその周辺地域において、1328の地点において新たな重力測定を行い、既存の温泉ボーリングデータ等と組み合わせて、詳細な地下構造解析を行った。その結果、北北西-南南東の枇杷島-熱田断層および東西の熱田-日進断層による基盤岩の垂直変位量が、それぞれ、約550mおよび約350mであることを明らかにした。・岐阜県高山南方の宮盆地において稠密な重力測定、地質調査、リニアメント解析を行った結果、宮盆地には北東-南西方向に延びる著しい負の重力異常域が存在し、2本の横ずれ断層に挟まれたプルアパート・ベイスンとして形成されたことを明らかにした。・阿寺断層地域の花崗岩中に発達する破砕帯の詳細な調査を行い、破砕帯の生成環境と形成プロセスについて明らかにした。(1)岐阜県坂下町から下呂町に至る阿寺断層沿いの地域で、阿寺断層によって切られている苗木・上松花崗岩について詳細な破砕帯調査と割れ目解析を行った。その結果、地形図スケールでは、阿寺断層からの距離が250mまでの範囲ではN-SN20°Wの比較的連続性のよい割れ目とそれらに共役な方向の割れ目が卓越し、一方、断層から250m以上離れた地域ではN-S方向の連続性のよい割れ目が卓越するという違いがあることが明らかになった。(2)露頭スケールでの花崗岩中の割れ目密度は、断層に近づくほど指数関数的に増加することが確認された。また、顕微鏡スケールでは、3mm以上連続性のある割れ目は断層からの距離に関わらずほぼ一定の密度で存在するが、12mm度の連続性の悪い割れ目は断層に近いほど割れ目密度が大きくなることが分かった。(3)名古屋市街地の地下に伏在する活断層を明らかにするために、濃尾平野の中部から東部で稠密な重力測定を行った。その結果、ちょうど名古屋駅付近を通り、枇杷島から熱田神宮西にかけて北北西に約8km連続する重力異常の急変帯(枇杷島-熱田断層と呼ぶ)、およびこの急変帯の南端から東方へ約14km延び日進町東部に至る重力異常の急変帯(熱田-日進断層と呼ぶ)が存在することが判明した。(4)これらの重力異常急変帯は、垂直変位が2000mを越える養老断層の重力異常急変帯ほど顕著ではない。しかし、断層の落差は少なくとも500mはあり、名古屋市街地の地下構造と地震動災害を考える上で重要な構造である。今年度は、熱田-日進断層の想定地域の東部(名古屋東部丘陵:名古屋市名東区、長久手町、日進市、三好町、東郷町、豊明市)において、稠密な重力測定を重点的に行った。480点の重力測定を新たに行い、これと併行して、詳細な地質調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。(1)稠密な重力調査により、重力異常急変帯の幅が従来の約2kmから約0.5kmとなり、断層の位置がより明瞭になった。(2)新たに得られた重力データを用いてタルワニ法により、調査地域の地下構造解析を行った。

その結果、東西に延びる熱田-日進断層による先第三系基盤の垂直変位は約450mで、断層の北側が上昇していることが明らかになった。(3)熱田-日進断層の北方約4kmには、北東-南西方向に2km延びる重力異常急変帯が存在することが新たに明らかになった。この急変帯近くの弁天池付近において、基盤の中生代チャート・頁岩起源のホルンフェルス中に北東-南西方向(N60E,80NW)に走る断層の露頭が見いだされた。基盤のホルンフェルスには、未固結の断層粘土を含む幅50cmほどの断層破砕帯が少なくとも3本存在する。この断層の走向は、北東-南西の重力異常急変帯の方向とよく一致する。(4)(3)における断層破砕帯から北西へ約2km離れた地点で、鮮新世の矢田川累層の泥岩を明瞭に切る北西-南東方向(N55W,75SW)の断層が見いだされた。この断層は固結した泥岩を切っているので、活断層の可能性があり、(3)の北東方向の断層と共役の可能性もある。(5)調査地域東部において、従来から活断層とされている猿投-境川断層は重力的には明瞭ではなく、その垂直変位も小さいことが明らかになった。(1)前年度に引き続き、濃尾平野の中央に伏在する熱田-日進断層の分布地域、特に名古屋市東部地域において稠密な重力測定を行い、調査地域のより正確な重力異常図を作成した。(2)従来の重力データベースに新たな重力データを加えて、「日本列島重力アトラス西南日本および中央日本」(山本明彦・志知龍一編)を、東大出版会から出版した。(3)今年度は、岐阜県高山南方の宮盆地において稠密な重力測定と地質調査を実施し、宮盆地の詳細な地下構造解析を行った結果、以下のことが明らかとなった。・宮盆地は宮川断層と宮峠断層という2本の平行な断層の間に位置する。リニアメント解析の結果、盆地の北端に位置する宮川断層は断層地形が明瞭で、リニアメントも連続する。一方、盆地の南端近くに位置する宮峠断層ではリニアメントが明瞭でない。・新たな252点の測定によって得られた重力異常図から、宮盆地には北東-南西方向に延びる著しい負の重力異常域が存在し、中心部では-52mGalよりも低い重力異常値を示す。・この重力異常域を形づくる2本の重力異常急変帯のうち、北側の重力異常急変帯は5mGal/km以上の勾配を持ち、宮盆地の北端に沿っている。南側の重力異常急変帯は8mGal/km以上の勾配を持ち、宮盆地の南端付近に存在する。・タルワニ法を用いた地下構造解析の結果、宮盆地には密度の低い未固結の堆積物が美濃帯の堆積岩類や濃飛流紋岩類を覆って80150mの厚さで堆積していると見積もられる。・地質調査、リニアメント解析、重力異常解析から総合的に判断すると、宮盆地は2本の横ずれ断層に挟まれたプルアパート・ベイスンとして形成された可能性が高い。(1)最終年度にあたり、名古屋市とその近傍地域において、まとめの重力調査を行った。1328点の新たな重力データに温泉ボーリングデータを加味して、枇杷島-熱田断層および熱田-日進断層による基盤岩の変位量をタルワニ法を用いて詳細に解析した。・枇杷島-熱田断層のすぐ西側の地域が1891年の濃尾地震の震裂波動線にほぼ一致することから、兵庫県南部地震で指摘されたfocusing現象が、濃尾地震の際にこの地域にも起きていた可能性が高いことを明らかにし、防災上の問題点を指摘した。・熱田-日進断層東部の愛知池南西の地域では、基盤岩に大きなベースン構造が存在し、地震動災害を受けやすいことが明らかになった。
退職金、企業年金税制と労働市場の流動性関する理論的、実証的研究

本研究では、退職金税制が、転職行動にどのような影響を与えているかを実証的に明らかにしている。退職金税制は、法人税制においても個人の所得税制においても優遇措置が存在する。特に、個人所得税においては、勤続年数が長い労働者の方が、退職金の税制優遇措置が大きいという特性がある。この場合には、賃金で所得をもらうよりも、退職金でもらうこと、そして、一つの企業に長期間勤続することを促進するような誘因を労働者にもたらしている。長期勤続を促進することは、企業特殊熟練の形成をもたらす上、転職の抑制により訓練費用を削減することから生産性上昇効果ももっている。しかし、産業構造の変化が産業間の労働移動を必要とする場合に、転職の抑制効果があまりにも大きいと、必要な産業に必要な人材が集まらないという事態が生じる可能性がある。しかも、人口の高齢化は、新規学卒採用による産業間の労働移動の相対的な大きさを小さくしている。どうしても、中途採用による労働移動がないと産業構造の激変に対応できなくなる可能性が高い。そこで、現行の退職金税制が、どの程度長期雇用者を優遇しているかを、推定して、その優遇により、転職率がどの程度引き下げられているかを、計量的に分析した。優遇税制の影響は、非常に大きいことと、その優遇税制により、大企業の高齢者の転職率は、0.2%ポイントは少なくとも引き下げられていることが示された。転職抑制による生産性上昇効果と、産業構造転換を遅らせることによる生産性低下効果のどちらが、大きいかについては、今後の研究が必要であるが、退職金税制が転職行動に与える影響を初めて数量的にあきらかにすることができた。
人工衛星デ-タを用いた地すべりの危険度評価と発生予測の開発に関する研究

過去に地すべりが発生した長野市と佐世保市を対象として、本手法の確立を試みるとともに、研究途中を発生した松浦市の地すべりについて追跡調査を行つた。長野市については、1985年7月発生の地附山地すべりを取り上げ、当該地を含む地域の危険度評価を行った後、危険度が高く表わた地附山の一部について植物活性の経時変化を調査した。佐世保市については、地附山の翌年(1986年)7月に発生した上小舟地すべりを取り上げ、同様の調査解析を行った。いずれにおいても、危険度評価は数量化理論第III類による、アイテムとして地形、地質、土地利用の各情報の他に、地中情報をもたらしてくれる植物活性を用いた。人工衛星デ-タは、両地すべりともランドサットのMSSデ-タである。危険度評価の結果では、危険度が高ランクの地点と実際に地すべりが発生した地点とが一致し、また植物活性の経時変化では、地すべりが発生する以前にその前兆が活性の低下として表われていた。これらの結果は本手法の妥当性を意味するもので、「衛星デ-タ利用による地すべり発生地点の予測法」が確立されたといってよい。本研究を遂行中の昨年(1990年)7月に、松浦市石倉岳木場地区で大規模地すべりが発生したため、本手法のうち植物活性の追跡を過去に逆上って行った。その結果によれば、滑落崖相当地点が活性の低下があっており、地すべりの足元に相当する地点では逆に活性の上昇があっていた。これらはそれぞれ地盤の不安定化、地下水位の上昇を意味し、前兆現象として捉えられたものである。なお、人工衛星デ-タには、ランドサットのTMデ-タを用いた。2年間の研究から、課題とした地すべりの危険度評価し発生予測法は、試行の段階から実用の段階に入り、実際に適用されてよいといえる。本研究の地すべり発生予測法は、地すべり危険度の評価と植物活性の解析により発生地点を予測し、現地観測および地すべり粘土の特性把握によりその地点を確認・予測するものである。1.長崎県内の2箇所(島原半島と佐世保市)を選定し、これらの地域を包含する衛星デ-タとして、ランドサットのMSSとTMおよびスポットのHRV各デ-タを収集した。2.島原半島については、対象地について地形情報と地質情報を読み取り、これと1.の衛星デ-タのうちの最新デ-タを変量として数量化理論による危険評価を行った。その判定結果を過去の発生箇所と比較検証したところ、危険度評価により危険度が高いと判定された地点において両者は一致した。3.佐世保市については、最近発生した大規模地すべり地を対象として、植物活性の変化を追跡した。その結果、当該地すべり地は発生の数年前から植物活性が低下しており、既に前非現象が現われていたことが明らかとなった。この植物活性の変化による前非現象の把握結果は、別途実施した現地調査および聞き取り調査により実証された。4.2.については更に植物活性の経時変化を調べ、3.については更に数量化理論による危険度評価を行わなければならないが、いずれも現在実施中である。5.本法のテストエリアは、長崎、長野、新潟、山口、徳島の各県である。当該年度は長崎,新潟両県を対象とする予定であったが、解析については上述の長崎県の他に山口県(油谷半島)も対象として行い、現地調査については徳島県においても実施した。これら諸地域での結果ならびに1.4.を考慮して、次年度には「衛星デ-タ利用による地すべり発生地点の予測法」を確立する予定である。

過去に地すべりが発生した長野市と佐世保市を対象として,本手法の確立を試みるとともに、研究途中で発生した松浦市の地すべりについて追跡調査を行った。長野市については、1985年7月発生の地附山地すべりを取り上げ、当該地を含む地域の危険度評価を行った後、危険度が高く表れた地附山の一部について植物活性の経時変化を調査した。佐世保市については、地附山の翌年(1986年)7月に発生した上小舟地すべりを取り上げ、同様の調査解析を行った。いずれにおいても、危険度評価は数量化理論第III類により、アイテムとして地形、地質、土地利用の各情報の他に、地中情報をもたらしてくれる植物活性を用いた。人工衛星デ-タは、両地すべりともランドサットのMSSデ-タである。危険度評価の結果では、危険度が高ランクの地点と実際に地すべりが発生した地点とが一致し、また植物活性の経時変化では、地すべりが発生する以前にその前兆が活性の低下として表われていた。これらの結果は本手法の妥当性を意味するもので、「衛星デ-タ利用による地すべり発生地点の予測法」が確立されたといってよい。本研究を遂行中の昨年(1990年)7月に、松浦市石倉岳木場地区で大規模地すべりが発生したため、本手法のうち植物活性の追跡を過去に逆上って行った。その結果によれば、滑落崖相当地点で活性の低下があっており、地すべりの足元に相当する地点では逆に活性の上昇があっていた。これらはそれぞれ地盤の不安定化、地下水位の上昇を意味し、前兆現象として促えられたものである。なお、人工衛星デ-タには、ランドサットのTMデ-タを用いた。2年間の研究から、課題とした地すべりの危険度評価と発生予測法は、試行の段階から実用の段階に入り、実際に適用されてよいといえる。