hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管収縮に及ぼす局所麻酔薬の構造特異性とタンパクリン酸化酵素の発現

局所麻酔薬の構造特異性に着目して、局所麻酔薬が血管平滑筋に及ぼす張力変化・細胞内カルシウム濃度・タンパクリン酸化酵素のリン酸化について検討した.本研究で、S-enantiomerであるロピバカインに注目して検討をおこなった.その結果、光学異性体をもたないリドカインは血管平滑筋に対して張力変化や細胞内カルシウム濃度変化を引き起こさないが、ロピバカインには強い血管収縮作用と細胞内カルシウム濃度上昇・タンパクリン酸化酵素の活性化がみとめられた.局所麻酔薬の構造特異性に着目して、局所麻酔薬が血管平滑筋に及ぼす張力変化・細胞内カルシウム濃度・タンパクリン酸化酵素のリン酸化について検討した.本研究で、S-enantiomerであるロピバカインに注目して検討をおこなった.その結果、光学異性体をもたないリドカインは血管平滑筋に対して張力変化や細胞内カルシウム濃度変化を引き起こさないが、ロピバカインには強い血管収縮作用と細胞内カルシウム濃度上昇・タンパクリン酸化酵素の活性化がみとめられた.平成18年度は、局所麻酔薬による血管平滑筋収縮反応および血管平滑筋細胞内カルシウム濃度変化について調査した。Wistar ratの胸部大動脈を摘出し内皮除去したのち、3.5mm幅の柵状標本を作製した。この標本にFura-2/AM試薬に6時間暴露させた。2波長蛍光光度計を設置した恒温槽にこの標本を3gの静止張力を加えて懸垂し、血管張力と細胞内カルシウム濃度変化の同時測定をおこなった。細胞内カルシウム濃度の指標としては波長340nm、380nm励起による500nmの蛍光強度との比を用いた。まず、塩化カリウム30mMの用量作用曲線をもとめ、洗浄したのちロピバカイン10^<-5>Mから10^<-3>Mまでの用量作用曲線を求めた。ロピバカインは濃度依存性に血管平滑筋収縮・細胞内カルシウム濃度上昇を引き起こした。ロピバカイン10^<-4>M適用時で最大反応となり、塩化カリウム30mM適用時の86.3%の平滑筋収縮、40.4%の細胞内カルシウム濃度上昇がみられた。10^<-4>Mより高濃度においては血管収縮反応・細胞内カルシウム変化は減弱していく傾向であった。つぎにブピバカインについてはラセミ体を用いて調査をおこなった。ラセミ体ブピバカインはロビバカインと同様に、血管平滑筋収縮・細胞内カルシウム濃度上昇を引き起こしたが、ロピバカインに比べ収縮反応・細胞内カルシウム濃度変化も小さいものであった。最後にリドカインについても同様の検討をおこなった。リドカインは、ロピバカイン・ラセミ体ブピバカインとは異なり、血管平滑筋に対してほとんど血管平滑筋収縮・細胞内カルシウム濃度変化を引き起こさなかった。平成19年度は,タンパクリン酸化酵素阻害薬が,局所麻酔薬による血管平滑筋収縮反応と血管平滑筋内細胞内カルシウム濃度に及ぼす影響について調査した。Wistar ratの胸部大動脈を摘出し内皮除去したのち,3.5mm幅の柵状標本を作製した。2波長蛍光光度計を設置した恒温槽にこの標本を3gの静止張力を加えて懸垂し,血管張力と細胞内カルシウム濃度変化の同時測定をおこなった。細胞内カルシウム濃度の指標としては波長340nm,380nm励起による500nmの蛍光強度との比を用いた。タンパクリン酸化酵素(PKC)の阻害薬(BIS IとG06976)存在下でロピバカエンを累積的に投与し,血管張力と[Ca^<2+>]の変化を同時測定した。タンパクリン酸化酵素や(BIS IとG06976)の存在下では,ロピバカインによる血管平滑筋収縮反応が著明に抑制された。しかしながら,BIS I( G06976では検討できなかったが)非存在ではロピバカインによる[Ca^<2+>]_i上昇はあまり影響を受けなかうた。以上の結果から,ロピバカインによる血管平滑筋収縮には,PKCをはじめとするタンパクリン酸化酵素の賦活化,および平滑筋収縮タンパクのカルシウム感受性の上昇が関与していることが示唆された。今後は,その他のタンパクリン酸化酵素の関与と,局所麻酔薬の構造特異性による変化を検討していく予定である。平成19年度までの研究成果で、ロピバカインによる血管平滑筋収縮が、プロテインキナーゼC(PKC)の阻害剤(BIS IとGO 6976)で抑制されることから、ロピバカインによってタンパクリン酸化酵素の活性化が引き起こされる可能性があるとの知見をえた。平成20年度は、局所麻酔薬(ロピバカイン)によってタンパクリン酸化酵素が活性化されるかどうかを検討した。Wistarラットより内皮除去下行大動脈標本を作製し、ロピバカイン適用によって大動脈平滑筋において、PKC、p44/42Mitogen-activated protein kinase(p44/42 MAPK)、Rhoキナーゼが活性化されるかどうかをWestern blotting法を用いて検討した。その結果、ロピバカイン適用によって、PKC, p44/42MAPK, Rho kinaseいずれも活性化されることを確認した。また、他の局所麻酔薬に関しては、いずれのタンパクリン酸化酵素も下活性化されることを確認できなかった。以上の結果から、局所麻酔薬はその構造特異性から、血管収縮性・タンパクリン酸化酵素に対する作用が異なることが示唆された。
総合的な学習のカリキュラム開発における学習環境のデザインに関する研究

教員養成段階で「総合演習」を受けていない教師にとっては,総合的な学習の時間の設計・展開に未知の部分が多い。これまでの教科のねらいを達成することを主眼とした授業設計の知見には、学習指導要領に示された「自ら学ぶ」ねらいに関して,参考にすべきことはあまり多くない。体験を重視しながら自主的な学びを生起させるという新しいカリキュラムにおける,新しい授業設計の方法を考える必要がある。これに対して,総合的な学習に先駆的に取り組む教室の観察から,具体的な活動をベースにしながら,ねらいについても具体的に記述し,そのねらいにつなげるための手だて(しかけ)を意図的に行い,さらに,それらに基づいて評価を蓄積するような「帰納的授業設計」の流れを抽出し,それを「学習環境デザイン」と呼んだ。この観点で実際の教師の行動を分析すると,従来の授業設計には含まれないさまざまな意図が,実際にデザインされているし,そうでなければ学習の展開がうまくいかなかったり,活動だけが行われて,子どもにとって意味のある学習になっていなかったりすることが見えてきた。この学習環境デザインをマイクロソフト・エクセルを用いて定式化し,それを利用しながら学習環境デザインを行った結果,単元のねらいを教師が明確にもつことができるようになり,そのために指導すべきポイントや,援助すべきことがイメージしやすくなり,また,各学校で設ける評価の観点ごとのねらいのふりかえりにもつながること,子どもの評価を保護者と話し合うためにも有効であること,などが明らかになった。内外の総合的な学習の授業観察やインタビュー調査,および学習環境の変化をとらえる定点観測から,教師が直接指導するのではなく,さまざまな学習環境に学習成果に向けた方向付けを埋め込む「しかけ」を行っている事例を多く集めることができた。また,それが,具体的にどのような「学力」をねらっているのか(目標)を意識しながら指導計画を立てることを支援する,「学習環境デザイン」のためのソフトウェアを開発し,実際の授業設計において利用しながらデバッグを行った。このソフトは,子どもの名前や評価の観点を初期値として入力しておき,授業を展開しながら「学習活動」,その学習活動に対応する「学び」(教師が身に付けさせたいと考えた情意・認知・スキルなどに関わる目標),それぞれの学びと評価の観点との対応,その学びを起こさせるための「しかけ」(学習環境のデザイン),それらの関連の背景にある教師の意図をスプレッドシートに記述していき,一人一人の子どもの学習成果を数値で記録していくものである。これによって,多様な「学び」が評価の観点ごとに集計され,結果がレーダーチャートとして表示される。こうして,子どもの学習活動がどのような内容で,どのような学習状況だったかが、視覚的に表示され,次の手だてを考えるきっかけになる。また,教師の想定した「学び」がカテゴリー別に一覧表示される機能も有しており,これによってどのカテゴリーに対する「学習環境デザイン」が手薄であったかがリアルタイムで反省できる。これらのフィードバック機能を活用することで,指導と評価の一体化をサポートすることができる。本年度は,このソフトウェアを,一般の学校だけでなく,遠隔地同士で共同学習を進める小学校約20校で試験的に利用してもらっており,その結果を来年度分析する。これまでの教科のねらいを達成することを主眼とした授業設計の知見には,学習指導要領に示された「自ら学ぶ」ねらいに関して,参考にすべきことはあまり多くない。これに対して,総合的な学習に先駆的に取り組む教室の観察から,具体的な活動をベースにしながら,ねらいについても具体的に記述し,そのねらいにつなげるための手だて(しかけ)を意図的に行い,さらに,それらに基づいて評価を蓄積するような『帰納的授業設計」の流れを抽出し,それを「学習環境デザイン」と呼んだ。

この観点で実際の教師の行動を分析すると,従来の授業設計には含まれないさまざまな意図が,実際にデザインされているし,そうでなければ学習の展開がうまくいかなかったり,活動だけが行われて,子どもにとって意味のある学習になっていなかったりすることが見えてきた。この学習環境デザインをマイクロソフト・エクセルを用いて定式化し,それを利用しながら学習環境デザインを行った結果,単元のねらいを教師が明確にもつことができるようになり,そのために指導すべきポイントや,援助すべきことがイメージしやすくなり,また,各学校で設ける評価の観点ごとのねらいのふりかえりにもつながること,子どもの評価を保護者と話し合うためにも有効であること,などが明らかになった。
超臨界流体バイオリアクターの開発

本研究は超臨界流体を酵素反応媒体とするバイオリアクターの開発に関する研究であり、対象酵素反応の検討、反応解析による反応媒体の特性解明および超臨界流体バイオリアクターの設計・製作・運転を行った。(1)対象酵素反応の検討:リパーゼによるトリアシルグリセロール(トリグリセリド)のエステル交換反応とサーモライシンによるZ-L-アスパルチル-L-フェニルアラニンメチルエステル(Z-APM)の合成反応の二例について、超臨界流体を反応媒体とする回分式反応実験を行った。その結果、トリオレインとステアリン酸とを基質とするMucor miehei起源のリパーゼ(固定化酵素)によるエステル交換反応の場合、基質濃度がSCCO_2中の溶解推定値に近い条件において、反応速度はSCCO_2中の方がn-ヘキサン中より3倍程度大きい結果が得られた。またサーモライシンによるZ-APM合成反応においては、2つの基質の最適比率は、有機溶媒中での反応において報告されているものに比べ、pHの大きい側へシフトした。(2)反応解析:リパーゼによるトリグリセリドのエステル交換反応について反応スキームを仮定し、反応経過のシミュレーションを行い、実験結果と比較することによって各反応ステップの速度定数を定めた。その結果、トリグリセリドの加水分解と直接的なエステル交換反応の両速度定数の水分依存性が異なることが明らかとなった。(3)超臨界流体バイオリアクター:エステル交換反応の場合、トリグリセリドから交換反応に伴って遊離して来る脂肪酸を反応系外に分離しつつ反応を行えば、反応効率を改善できる。この目的のために連続反応を行う超臨界流体バイオリアクターの開発を行った。常温で固体である基質の連続供給の方法、反応生成物の回収方法などの工夫に努め、長時間安定して連続反応が行えるようになり、反応生成物組織に対する平均滞留時間および水分の影響を明らかにすることが出来た。本研究は超臨界流体の酵素反応媒体としての利用に関する研究であり、昭和62年度に行ったリパーゼによるエステル交換反応の解析、別の対象酵素反応であるサーモライシンによるアスパルテーム前駆物質の合成、そして超臨界流体バイオリアクターの開発を行った。リパーゼによるトリグリセリドのエステル交換反応について反応スキームを仮定し、反応経過のシミュレーションを行い、実験結果と比較することによって各反応ステップの速度定数を定めた。その結果、トリグリセリドの加水分解反応と直接的なエステル交換反応の両速度定数の水分依存性が異なることなどが明らかとなった。サーモライシンによるアスパルテーム前駆物質ZーAPMのペプチド合成反応においては、反応場のpHが収率などに顕著な影響を及ぼし、2つの基質の比率が反応結果を左右することがこれまでの研究によって明らかにされている。超臨界二酸化炭素を反応媒体とする本研究における両基質の最適な比率は、有機溶媒を反応媒体として得られている従来のものに比べ、pHの大きい側へシフトした。エステル交換反応の場合、交換反応に伴ってトリグリセリドから脂肪酸が遊離して来るが、この生成脂肪酸を反応系外に分離しつつ反応を行えば、反応効率を改善できることになる。このような反応・分離システムの構築を最終目的として、連続反応を行う超臨界流体バイオリアクター開発を行った。常温で固体である基質の連続供給の方法、反応生成物の回収方法などの工夫に努め、長時間安定して連続反応が行えるようになり、反応生成物組成に対する平均滞留時間および水分の影響を明らかにした。今後の計画としては、超臨界流体バイオリアクターの固定化酵素の安定性、生産性を明らかにし、超臨界流体クロマトグラフィー、膜分離などと組合せた反応・分離システムについて研究を進める予定である。
経済発展と村落共同体の制度変化：ミクロパネル実証と比較分析によるメカニズムの解明

このプロジェクトでは、調査対象として選ばれた4か国の6地域で順次現地調査を展開してゆく計画である。それぞれの地域を担当する調査班が組織されているが、初年度である2017年度は、フィリピン・ラグナ州の調査村で悉皆調査によるパネルデータの構築を行った。この調査の目的は、(1)自然災害への対応として活用されてきた伝統的な相互扶助の役割が、国による社会保障の充実と並行してどのように変容しているのか、(2)自然災害やそれに伴う相互扶助や援助の経験は、利他性や公共性といった社会選好や個人の時間選好をどう変化させるのかという点を解明することにある。なので、今回の調査では、過去のデータと比較可能な形式で、相互扶助の行動の詳細な記録を行った。社会選好に関しては2015年にゲーム実験によって集めたベースラインデータがあるので、これも比較可能となるように同じプロトコルでゲーム実験を行った。来年度以降の分析の準備が整ったと言える。他の地域の調査班は、来年度以降の調査に向け、予備調査や現地カウンターパートとの計画立案を行った。データ収集とその準備に加え、既に手元にある過去のベースライン調査の分析も進めた。フィリピン・ボホール担当の調査班は、灌漑管理の制度進化に関する研究として、灌漑技術の導入が灌漑用水の共同利用を通して農家の相互依存を強めているという結果を得、それが査読付き国際ジャーナルに掲載確定となった。スリランカ班は、灌漑の共同管理を通して利他性が強化されていることを発見した論文を学会で発表した。ネパール班は当該国においてガス燃料が薪に代わる燃料として登場したことにより、森林資源が復活の兆しを見せ、森林管理制度も整ってくるという今までは考えられなかった好循環の過程が芽生えているという興味深い報告を学会等で行った。フィリピン・ラグナ州における調査はほぼ計画通り進み、分析可能なデータが整備された。ただし、同地域の調査は、雨季と乾季のうち、乾季の調査が年度を超えて行わなければならなくなったため、2018年度の継続案件とした。他地域の調査の準備も進んでいる。フィリピン・ラグナ州の担当は、前年度収集したデータの分析を始めると同時に、継続案件として乾季分のデータ収集を続ける。新規調査としては、ネパールとスリランカで各担当班がデータ収集を行う計画である。調査が2019年度以降の調査班は引き続き、準備を進める。
核内リセプターPPARγを標的とした新しい慢性大腸炎に対する治療法の開発

核内レセプターPPARγは脂肪細胞や免疫組織、副腎、消化管粘膜に発現しており脂肪細胞の分化・増大、グルコース代謝の調節に深く関わっている。15d-PGJ2、チアゾリジン系薬剤(TZDs)がPPARγに対するリガンドでありTNF-αの作用に拮抗することが最近示された。潰瘍性大腸炎やクローン病などの慢性炎症性腸疾患では活性化した単球・マクロファージのみならず活性化Tリンパ球、上皮細胞からもTNF-αが産生され局所サイトカイン・ケモカインネットワークのトリガーになり、腸管局所において炎症を惹起・持続させている。今回の研究ではPPARγリガンドの免疫担当細胞に対する作用を追究することを目的とし、培養リンパ球、上皮細胞に対する増殖、サイトカイン産生に対する影響およびそのメカニズムを解析した。まず最初にcell lineを用いての検討では、Tリンパ球由来のJurkatおよびマクロファージ由来のU937のいずれにおいてもPPARγの発現をみとめた。健常人より単離した末梢血および大腸粘膜内単核球においてもPPARγの発現をみとめ、活性化刺激の有無によらず、Tリンパ球においては比較的constitutiveにPPARγが発現していると考えられた。in vivoにおける検討では、健常人、潰瘍性大腸炎、クローン病大腸粘膜いずれにおいてもPPARγの発現量はかわらず、炎症においてその発現が影響を受けないと考えられた。これらのPPARγを発現している細胞に対するPPARγリガンドの作用を検討したが、末梢血単核球、粘膜内単核球に対してPMA+ionomycin、抗CD3抗体+抗CD28抗体による活性化刺激に対して増殖活性およびIL-2産生を抑制したが、15d-PGJ2の抑制効果の方がピオグリタゾンに比して強かった。15d-PGJ2はIL-12+IL-18刺激によるインターフェロンγ産生に対しても抑制効果を示した。DSS腸炎モデルマウスに対して腹腔内投与を試みており、in vivoでの有効性の評価を検討中である。今回の研究ではPPARγリガンドのin vitroにおける培養リンパ球、上皮細胞に対する増殖、サイトカイン産生に対する影響およびそのメカニズムを追究した。Tリンパ球由来のJurkatおよびマクロファージ由来のU937のいずれにおいてもPPARγの発現をみとめた。健常人より単離した末梢血および大腸粘膜内単核球においてもPPARγの発現をみとめた。またPMAとionomycin、抗CD3抗体と抗CD28抗体による刺激にてもPPARγの発現は変化せず、Tリンパ球においては比較的constitutiveに発現していると考えられた。健常、潰瘍性大腸炎、クローン病大腸粘膜いずれにおいてもPPARγの発現量はかわらず、炎症においてその発現が影響を受けないと考えられた。さらに、これらのPPARγを発現している細胞に対するPPARγリガンドの作用を検討した。JurkatおよびU937のいずれに対してもPPARγに対するリガンドである15d-PGJ2、ピオグリタゾンとも増殖活性を抑制した。末梢血単核球、軟膜内単核球に対してもPMAとionomycin、抗CD3抗体と抗CD28抗体による刺激に対して増殖活性およびIL-2産生を抑制したが、15d-PGJ2の方が抑制効果が濃度依存性にピオグリタゾンに比して強かった。今後腸炎モデルマウスに対する、in vivoでの有効性の評価を行う必要があると考えられる。

in vivoにおける検討では、健常人、潰瘍性大腸炎、クローン病大腸粘膜いずれにおいてもPPARγの発現量はかわらず、炎症においてその発現が影響を受けないと考えられた。これらのPPARγを発現している細胞に対するPPARγリガンドの作用を検討したが、末梢血単核球、粘膜内単核球に対してPMA+ionomycin、抗CD3抗体+抗CD28抗体による活性化刺激に対して増殖活性およびIL-2産生を抑制したが、15d-PGJ2の抑制効果の方がピオグリタゾンに比して強かった。15d-PGJ2はIL-12+IL-18刺激によるインターフェロンγ産生に対しても抑制効果を示した。DSS腸炎モデルマウスに対して腹腔内投与を試みており、in vivoでの有効性の評価を検討中である。
ハイドローリックリフトの発生条件の解明と作物生育環境改善への応用

最初に,混植条件下での光・水の競合に関し基礎的知見を得た。タマリンド樹幹下にあるインゲンマメは、土壌水分が不足しない限り、個葉光合成を弱光条件に馴化させることで光不足による成育低下を抑える働きをもっていること、土壌水分が低下した場合、タマリンドとインゲンマメの水ストレス感受性が異なったため、両植物間で大きな水分競合は生じないことを明らかにした。次に、下層土と表層土間の毛管水移動を遮断したポットでキマメを栽培し両土層の体積含水率を継続測定したところ、表層土を無灌水状態としてもある程度の水分を保ちハイドロ-リックリフトによる表土層の加湿効果が示唆された。さらに,根の伸張を遮断する仕切板を片側に持つパン型容器中央にMarkhamia luteaを植えその周囲に陸稲(品種:陸捷)を栽植して、樹木の容器内の側根が作物の水分状態にどのような影響を与えるのかを調べた。その結果、表層土が乾燥するにつれ、最初は樹木と陸稲に水の競合が生じたが、さらに乾燥が進むと、側根側では陸稲の生存が維持されたのに対し、無根側では枯死した。このことから、アグロフォレストリー等において、樹木の根によるハイドローリックリフトが水ストレスの軽減を通して作物に恩恵を与える得ることが明らかとなった。このようなハイドロ-リックリフトの近傍作物への恩恵は、水の前者による滲出量と後者による吸収量のバランスに依存し、そのバランスは樹木と作物の葉面積や根の量と分布、および蒸散環境に関係していると考えられた。この検証にはモデル実験等が必要であるが、これは今後の課題として残された。平成10年度は、本研究の初年目に当るため、本実験の供試材料として有望な乾燥熱帯原産のタマリンドの生育特性を明らかにすることから始めた。また、ハイドローリックリフトを検出するための測定器類のテストも行った。根箱を用いた実験結果、タマリンドの主根は下方に垂直に伸び、流量センサーを取り付けるのに適していることがわかった。しかし、平成10年の実験期間中センサーを取り付けることができる十分な太さには至ちなかった。土壌乾燥の進行に伴うタマリンド幼植物の水分動態を観察した結果、十分な水分条件下で幹内水流量は日射に追随して変化したが、潅水停止後土壌の水ポテンシャルが低下するにつれ、その関係は不明瞭となり、停止後45日目で幹内水流量と葉の水ポテンシャルが著しく低下し、気孔抵抗も上昇した。再吸水後、葉の水ポテンシャルは速やかに回復したが、幹内の水流量の回復は遅れた。この原因として、強い水ストレスによって生じた高い通導抵抗がすぐに回復しなかったことにあると考えられた。なお、日射の測定には.「PARセプトセンサー」を用い、土壌の水ポテンシャルの測定には「土壌水ポテンシャル測定システム」を用いた。根圏層へ圧力を加える「圧力チャンバー」並びに根の通導抵抗を測定する「高圧プローメーター」は世界的にも使用例が少ないため、実験開始に当ってその性能を十分チェックする必要があった。テスト実験の結果、これらの機器は実用的にはほぼ問題ないが、圧力チャンバーについては、高圧下で若干不安定になることがわかり改良を行った。平成11年度はハイドローリックリフトの発生条件の解明と水分供給効果について研究する。ハイドローリックリフトの発生条件の解明の基礎として,熱帯果樹のタマリンドとマンゴを用いて水分動態の特性を調べた.タマリンドでは,土壌を急激に乾燥させたときの主幹内の蒸散流量(平成11年度購入データロガーを使用),葉からの蒸散量,気孔開度並びに葉の水ポテンシャルの測定を行った.また,根箱を用いて根の伸長速度を観察した.

その結果,タマリンドは,土壌の水ポテンシャルと飽差の変化に敏感に反応する気孔を持つこと,乾燥に遭遇したときに午前の早い段階で樹体の貯留水が利用されること,また小葉の着生角度を調節する調位運動を行うこと,さらに厳しい乾燥に遭遇したときには落葉させて蒸散量を抑制する機能があること,根の伸長速度は1.8cm/dayと比較的大きいこと,が明らかとなった.マンゴを用い,地下部を平成10年度購入の圧力チャンバー内におき,加圧することで物理的に土壌の水ポテンシャルを上昇させた環境で,日中において主幹内の蒸散流量の変化を観察した.その結果,若干のタイムラグののち流量は上昇したものの気孔開度や葉からの蒸散速度には直接の影響は見られなかった.このことは,体内水分が不足すると日中でも樹体内へ水の貯留が行われる場合があること,樹体内の貯留が満たされた後に,根からの水の滲出が生じる可能性を示唆している.一方,10年度購入の高圧フローメーターで根のコンダクタンスを調べたところ根量が多いほどコンダクタンスが大きい傾向が認められた.以上の結果から,ハイドローリックリフトは樹体の貯留能力や根量によって影響される可能性があることが示唆された.熱帯乾燥地で間作や混作によく用いられるキマメを供試して、ハイドローリックリフトの機能を評価した。乾季の乾燥地では、土壌の表層にほとんど水分がなくても深層には十分な水分が保たれている場合が多いが、こうした土壌水分環境を人工的に作出するために、直径20cmの筒状の根箱を作成し、そこにキマメを生育させた。根箱には、毛管上昇や浸透がおこらないように加工を施した。こうして用意されたキマメの浅い根系土層30cmを徐々に乾燥させたところ、土壌水分は数日間で容積含水率10%まで急速に低下したが、その後はこのレベル以下に減少しなかった。この間、蒸散速度や気孔開度には影響は見られなかった。深層100cmの土壌水分は25%程度に維持され、キマメは生育に必要な水分を深い層から吸収していたことが示唆された。キマメの根を100cmの深さで切断したところ、浅い土層30cmの土壌水分は2日間で7%まで減少し、気孔は閉鎖し、蒸散はほとんど行われなくなった。表土が乾燥したときにはキマメは深層からの給水でこれを賄っていたことが確認され、同時に深層からの給水によって浅層根圏の土壌水分を一定に維持していたことが示唆された。根が切断された後、表層の土壌水分が急激に減少したことは、植物に利用可能な水分が使い尽くされずにハイドローリックリフトによって保たれていたことを示すものである。キマメは他の作物とともに混植され、乾季に収穫される。こうした植物に以上のようなハイドローリックリフトの機能が認められたことは、浅層根系による養分吸収を補助するだけでなく、近傍に植え付けられた他の作物の生育をも有利にする可能性があることがわかった。今後、混作条件下でこの機能をさらに究明する必要がある。表層土のみを乾燥できる実験装置により、樹木の表層部の側根が作物の水分状態にどのような影響を与えるのかを調べた。中央に半円状の仕切り板を有する直径1mの容器に土壌を充填してハウス内地面に設置し、容器中央に樹木(Markhamia lutea)を植え樹木の側根側と無根側に陸稲(品種:陸捷)を播種した。陸稲の草丈が十数cmに達した時点で容器への灌水を中止し、その後の両植物の蒸散速度と気孔コンダクタンス(g)をポロメーターで、土壌水分をTDRケーブルテスターで測定した。陸稲のしおれが著しい時には巻き葉率を求めた。同様の実験装置をもうひとつ準備しMarkhamia側根に流量センサーを取り付けて根の水分動態を調べた。
X線テレビ顎関節造影による関節円板の動態についての研究

本研究の目的は、静止像を撮影する断層X線撮影と動態を撮影するX線テレビを用いた顎関節の造影を比較し、関節円板の動態と各顎関節症症型分類との関連性について検討を行うものである。昨年度の、研究計画に基づき当施設顎関節症初診患者のうち了解の得られた者から単純X線撮影を行った後、断層X線撮影を行い、開口時・閉口時の状態を撮影した。ついで、X線テレビ撮影装置を用い、上下顎関節腔に造影剤を注入し、顎関節造影撮影を行い開閉口運動時・側方運動時・咀嚼運動時の下顎頭および関節円板の動態(正面・側面)を録画した。また検討方法に基づき、断層X線撮影により得られたX線写真をカラーイメージスキャナーを用いて読みとりコンピューターを用いて画像を記録しコンピュータ上で以下の項□開口時・閉口時の下顎頭と関節〓の位置関係□下顎頭の形態的異状(骨変化の有無)□関節円板の位置□関節円板の位置□関節円板の形態について症例別に画像を保存。また、X線テレビを用いた顎関節造影撮影により得られた映像をコンピューターを用いて映像を読み込み、開閉口運動を各段階に分類しそれぞれにおける関節円板の状態を確認した。昨年度より開始している顎関節症の治療の終了したものについては、初診時に撮影したものと同様に断層X線撮影、Xテレビを用いた顎関節造影撮影を行い検討方法基づき比較検討を行った。また、現在治療途中のものについては経過観察中につき今後治療終了時に資料の採取を行う予定である。これまでに治療の終了したものから得られた資料を基に検討したところ、断層X線撮影時には漠然としていた関節円板の形態変化が開閉口運動に伴いどのように変化していくのか、特にClick発現時の関節円板の形態変化が良好に観察することができ、治療前後の変化の様子が観察できた。本年度で、本研究期間は終了するが今後さらに症例うぃ増やし、比較検討を行っていく予定である。本研究の目的は、静止像を撮影する断層X線撮影と動態を撮影するX線テレビを用いた顎関節の造影撮影を比較し、関節円板の動態と各顎関節症型分類との関連性について検討を行うものである。今年度の、研究計画に基づき当施設顎関節症初診患者のうち了解の得られた者から単純X線撮影(パノラマX線写真・シューラー氏法撮影・オルビトラムス)を行った後、断層X線撮影装置東芝メディカル製造株式会社TF-10ML-3を用いて断層X線撮影を行い、開口時・閉口時の状態を撮影した。ついで、X線テレビ撮影装置、東芝メディカル製造株式会社KXO-80Nを用い、上下顎関節腔に造影剤を注入し、顎関節造影撮影を行い開閉口運動時・側方運動時・咀嚼運動時の下顎頭および関節円板の動態(正面・側面)を録画した。以上より得られた資料を基に診断を行い、各症例に対して顎関節症の治療を開始した。また検討方法に基づき、断層X線撮影により得られたX線写真をカラーイメージスキャナー(EPSON社製GT-9000)を用いて読みとりコンピューター(Apple Computer社製Power Macintosh 9500)を用いて画像を記録しコンピューター上で以下の項目(1)開口時・閉口時の下顎頭と関節窩の位置関係(2)下顎頭の形態的異常(骨変化の有無)(3)関節円板の位置(4)関節円板の形態について症例別に画像を保存。また、X線テレビを用いた顎関節造影撮影により得られた映像をコンピューターを用いて映像を読み込み、開閉口運動を各段階(閉口時・開口初期・疼痛発現時・Click発現時・関節円板前方転位時・開口後期・最大開口時・閉口初期・関節円板復位時・疼痛消失時・閉口後期等)に分類し各段階における関節円板の状態を確認した。今後、関節円板の状態が治療によりどのように変化してきたかを確認するため、治療終了群から同様に資料を採取し、比較検討を行っていく予定である。

また、現在治療途中のものについては経過観察中につき今後治療終了時に資料の採取を行う予定である。これまでに治療の終了したものから得られた資料を基に検討したところ、断層X線撮影時には漠然としていた関節円板の形態変化が開閉口運動に伴いどのように変化していくのか、特にClick発現時の関節円板の形態変化が良好に観察することができ、治療前後の変化の様子が観察できた。本年度で、本研究期間は終了するが今後さらに症例うぃ増やし、比較検討を行っていく予定である。
老化に伴う骨格筋萎縮の機序とその抑制策としての運動の有用性に関する研究

本研究の目的は,加齢に伴う骨格筋の萎縮の機序を明らかにするために,動物を用いて遺伝子レベルから,ヒトを対象として骨格筋の形態的変化まで広範囲に観察することである.さらに,加齢に伴う筋機能の低下に対して運動がどの程度有効であるのか,もし有効であるとしたら,萎縮とそれに関係した変化に対してどの様な機序でその効果がもたらされるのかを明らかにすることを第2の目的とした.60歳以上の高齢者を対象として,定期的なトレーニングが加齢に伴う筋萎縮に与える影響を調べた結果,筋横断面積はトレーニングを行わなかった群と差がなかったが,等尺性筋力の増加が観察された.このことから週2回という低頻度のトレーニングでも筋力を改善することが可能であることが明らかとなった.実験動物を用いた研究では,まず老化促進マウス(SAMP6)とそのコントロール(SAMR)を用いて,老化に伴う脊髄運動ニューロンの細胞体サイズと細胞数を検討した.その結果,生後50週齢までは上腕二頭筋,足底筋を支配する運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数はSAMP6とSAMRで違いが見られなかったが,生後60週齢のSAMP6では運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数の減少が認められた.さらにラットを用いてミトコンドリアDNAを分析した結果では,老齢ラットの骨格筋においてミトコンドリアDNAの突然変異の蓄積を検出した.また,運動により,ミトコンドリアDNAに欠損が生じるが,この欠損はすぐに元に戻ることが明らかとなった.本研究の目的は,加齢に伴う骨格筋の萎縮の機序を明らかにするために,動物を用いて遺伝子レベルから,ヒトを対象として骨格筋の形態的変化まで広範囲に観察することである.さらに,加齢に伴う筋機能の低下に対して運動がどの程度有効であるのか,もし有効であるとしたら,萎縮とそれに関係した変化に対してどの様な機序でその効果がもたらされるのかを明らかにすることを第2の目的とした.60歳以上の高齢者を対象として,定期的なトレーニングが加齢に伴う筋萎縮に与える影響を調べた結果,筋横断面積はトレーニングを行わなかった群と差がなかったが,等尺性筋力の増加が観察された.このことから週2回という低頻度のトレーニングでも筋力を改善することが可能であることが明らかとなった.実験動物を用いた研究では,まず老化促進マウス(SAMP6)とそのコントロール(SAMR)を用いて,老化に伴う脊髄運動ニューロンの細胞体サイズと細胞数を検討した.その結果,生後50週齢までは上腕二頭筋,足底筋を支配する運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数はSAMP6とSAMRで違いが見られなかったが,生後60週齢のSAMP6では運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数の減少が認められた.さらにラットを用いてミトコンドリアDNAを分析した結果では,老齢ラットの骨格筋においてミトコンドリアDNAの突然変異の蓄積を検出した.また,運動により,ミトコンドリアDNAに欠損が生じるが,この欠損はすぐに元に戻ることが明らかとなった.2084歳までの男性72名,女性81名,計153名を対象として,(1)磁気共鳴映像法(MRI)を用いた大腿部および股関節部の筋横断面積の測定,(2)等速性筋力測定装置を用いた膝伸展・屈曲力測定,および(3)近赤外分光法(NIRS)を用いた運動中の筋酸素化動態の測定を行った.大腿部筋横断面積では,20歳代を基準とした場合,男性の伸筋群は55歳で28%,75歳で40%の低下を示したが,女性では45歳で17%の低下が認められた後はさらなる低下はみられなかった.屈筋群でも男性は55歳までに13%の低下が認められたが,女性は加齢に伴う筋量の変化はみられなかった.一方,脚を引き上げる時に働く股関節部の大腰筋の横断面積は,男性は80歳までに38%の低下が認められたのに対し,女性では46%というより大きな低下が観察された.膝伸展・屈曲筋力では,男性では20歳代と比較して80歳代で約60%の筋力低下が認められたのに対し,女性では約40%の低下にとどまった.さらに,筋横断面積あたりの筋力に換算した場合,男性では加齢とともに有意に低下したのに対して,女性では加齢に伴う有意な低下は観察されなかった.NIRSを用いた筋の酸素代謝動態の測定における運動では,同年齢の高齢者でも,全身的な有酸素的能力が高い高齢者の方が,低い高齢者よりも,より大きな絶対的仕事量を発揮した.しかしながら,相対的に等しい強度の運動における筋の酸素化動態をみた場合,両者の間に明かな差異は観察されなかった.さらに,これら高齢者の値は若齢者の値とも差がみられなかった.このことは,相対的に等しい強度での運動中の筋における酸素取り込み能力は加齢および体力レベルにおける影響を受けにくいことを示している.また,次年度からのミトコンドリアDNA分析のための基礎実験を行い,ラットの骨格筋を用いた分析が可能であることが確認できた.本年度は,60歳以上の高齢者を対象として,定期的なトレーニングが加齢による筋萎縮とそれに伴う変化にどのような効果を有するのかを調べた.60歳以上の高齢者40人に対して,週2日のトレーニングを行わせ,1日は主に筋力トレーニング,もう1日は持久的トレーニングを行わせた.半年間トレーニングを行わせた結果,特に男性において,等尺性膝伸展筋力が有意に増加した.

さらに,推定の最大酸素摂取量も増加した.しかしながら,筋横断面積には変化がみられなかった.これらの結果は,週2回という比較的低頻度のトレーニングでは,筋量の低下を抑制することは難しいが,筋力や呼吸循環系能力を改善するためには有用であることを示している.このトレーニング実験は継続中であり,来年度はさらに詳細な検討を行う予定である.ラットを用いた実験では,90週齢のラットに対して10週間の持久的トレーニングを負荷し,ミトコンドリアDNA(mtDNA)の突然変異の蓄積がどのように変化するのかをPCR法を用いて解析した.その結果,ラットの骨格筋においてmtDNAの突然変異の検出には成功したものの,有意なトレーニング効果を見い出すことはできなかった.この点に関してはさらなる検討が必要になると思われる.さらに,老化促進モデルマウス(SAMP6)とそのコントロール(SAMR)を用いて,老化にともなう脊髄運動ニューロンの細胞体サイズと細胞数を検討した.生後40週齢と50週齢では,上腕二頭筋,上腕三頭筋,足底筋,長指伸筋を支配する運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数は,SAMP6とSAMRで違いがみられなかった.一方,生後60週齢のSAMP6では,いずれの筋を支配する運動ニューロンとも細胞体サイズおよび細胞数の減少が認められた.特に大型サイズの運動ニューロンで選択的に細胞体サイズが減少していることが明らかになった.本研究の目的は,加齢に伴う骨格筋の萎縮の機序を明らかにするために,動物を用いて遺伝子レベルから,ヒトを対象として骨格筋の形態的変化まで広範囲に観察することである.さらに,加齢に伴う筋機能の低下に対して運動がどの程度有効であるのか,もし有効であるとしたら,萎縮とそれに関係した変化に対してどの様な機序でその効果がもたらされるのかを明らかにすることを第2の目的とした.60歳以上の高齢者を対象として,定期的なトレーニングが加齢に伴う筋萎縮に与える影響を調べた結果,筋横断面積はトレーニングを行わなかった群と差がなかったが,等尺性筋力の増加が観察された.このことから週2回という低頻度のトレーニングでも筋力を改善することが可能であることが明らかとなった.実験動物を用いた研究では,まず老化促進マウス(SAMP6)とそのコントロール(SAMR)を用いて,老化に伴う脊髄運動ニューロンの細胞体サイズと細胞数を検討した.その結果,生後50週齢までは上腕二頭筋,足底筋を支配する運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数はSAMP6とSAMRで違いが見られなかったが,生後60週齢のSAMP6では運動ニューロンの細胞体サイズおよび細胞数の減少が認められた.さらにラットを用いてミトコンドリアDNAを分析した結果では,老齢ラットの骨格筋においてミトコンドリアDNAの突然変異の蓄積を検出した.また,運動により,ミトコンドリアDNAに欠損が生じるが,この欠損はすぐに元に戻ることが明らかとなった.
労働者１万人の多目的パネル追跡による職業性ストレスの健康影響の包括的な解明

学際的チームで労働者の重要指標を毎年測定する枠組みを形成し、職業性ストレスの健康影響を検証した。パネルデータの特性を活かして交絡要因を調整し、職業性ストレスが大うつ病エピソードを含む精神障害発症を予測すること、職場のソーシャル・キャピタルや支援等のポジティブな要素が精神障害発症や炎症反応増悪に予防的に関与すること、運動や喫煙等の健康行動や仕事と家庭の葛藤が職業性ストレスの健康影響を媒介すること、ある一塩基多型が職業性ストレスとの交互作用の下に労働者の抑うつと関連していることを見出した。最終的に、延べ1.4万人の労働者の詳細な就業環境、生活習慣、バイオマーカーを蓄積したデータベースを構築した。職場における健康診断の機会に、心理社会的要因と身体的指標の測定を毎年繰り返す大規模な労働者パネルの枠組みを活用して、労働者の健康指標に関するアウトカムデータを追跡し、職業性ストレスの健康影響を定量的に検証する。サブコホートにおいて有力なバイオマーカーを測定してデータを拡充し、職業性ストレスが健康影響を引き起こす過程を媒介・緩衝するメカニズムを検証することを目的とし、データの蓄積を行う。それぞれの職場で取得した同意内容に基づいて、職場の健康管理データおよび郵送・ウェブの質問票を用いて、疾病休業を伴う健康関連事象を追跡した。企業側申し入れにより、再度、事業場内の調整と説明と同意の手続き、および、検査手続きの確認を取ることとなったため、遺伝子検査および睡眠・自律神経検査は平成27年度に実施することとし、代わりに平成26年度は、平成27年度以降に予定していた血清検査を実施した。データの蓄積で可能となった前向きの解析では、心理的要因としてポジティブな要素である職場におけるソーシャルキャピタルの変化は精神障害の変化を予測すること、パネルデータの特性を活かした解析により、仕事のストレスと精神障害の関連は頑強であり、交絡要因によって説明しきれないこと、などを明らかにした。バイオロジカルなデータの解析も開始し、ワークエンゲイジメントがCRP上昇を抑える可能性を見出した。また、エピジェネティックな要因に関する解析では、うつ病と関連性のあるBDNFのメチレーションは、仕事のストレスとは関連が弱いことを明らかにした。解析の過程で明らかになったバグを中心に適宜データクリーニングを行うとともに、新しく測定したバイオマーカーデータ、追跡により明らかになったアウトカムデータ(疾病休業)を追加して、データベースを整備、拡充しパネルデータとしての使い勝手の向上を図っている。サブコホートにおいて有力なバイオマーカーを測定してデータを拡充し、職業性ストレスが健康影響を引き起こす過程を媒介・修飾するメカニズムを検証することを目的とし、データの蓄積を行う。それぞれの職場で取得した同意内容に基づいて、職場の健康管理データおよび郵送・ウェブの質問票を用いて、疾病休業を伴う健康関連事象を追跡するとともに、免疫・炎症性バイオマーカーに関する血清検査を継続して実施した。データの蓄積で可能となった前向きの解析では、ワークエンゲイジメントは大うつ病の発症に予防的に働くことを3年間の追跡結果で示した。一方で、身体指標を連続して測定したパネルデータの特性を活かした解析により、職場のソーシャルキャピタルは肥満指数(Body Mass Index)の変化と関係しないことを明らかにした。さらに、和文、英文両方の媒体を用いて、研究成果を基にした総説を発表し、研究事業の周知に努めた。解析の過程で明らかになった不良データを中心に適宜データクリーニングとデータの訂正を行うとともに、新しく測定したバイオマーカーデータ、追跡により明らかになったアウトカムデータ(疾病休業)を追加して、データベースを整備、拡充しパネルデータとして使い勝手の向上を図っている。一事業場における遺伝子検査の未実施があったが、炎症性バイオマーカーの測定、睡眠時・自律神経検査の実施を随時行うとともに、データベースの整備を行い、蓄積したデータを基に所期の目的に沿った学術論文をコンスタントに発表している。同意の得られた事業場において免疫系・炎症系バイオマーカーの血清検査および睡眠時・自律神経検査を継続して実施した。職業性ストレスが労働者のメンタルヘルスに影響するメカニズムとして、喫煙が組織的不公正の影響を増強すること、逆に、職場のソーシャルキャピタルは、職の不安定性の影響を減弱すること、バイオマーカーをアウトカムとした前向きの解析では、職場の支援が炎症反応(CRP)の上昇を抑制する可能性があること、パネルデータの特性を活かした解析により、余暇における活発な身体活動が健康診断データに良好に作用し、かつ、仕事のストレスが余暇の身体活動を抑制する方向で影響すること、等を明らかにした。職域における労働者のうつ病の要因を検証するゲノムワイドな解析を開始した。

解析の過程で明らかになった不良データを中心に適宜データクリーニングを行うとともに、新しく測定したバイオマーカーデータ、追跡により明らかになったアウトカムデータ(疾病休業)を追加して、データベースを整備、拡充しパネルデータとして使い勝手の向上を図るとともに、一通りのデータクリーニングが終了したことを機に、データベースの説明会を開催し、一定の資格を有する希望者に登録制でデータを活用するできるようにした。一事業場における遺伝子検査の未実施があったが、炎症性バイオマーカーの測定、睡眠時・自律神経検査の実施を継続して行いながら、データベースを拡充することにより、初期の目標を検証するためのデータベースの整備が進み、蓄積した遺伝子データを含むバイオマーカーをアウトカムとしたエビデンスが報告できるようになった。データベースの整備が進み、外部の研究者のデータ利用を行えるようになった。海外へのデータ配信も念頭に置いた、データベースや調査票の英文化を開始した。職場における健康診断の機会に、心理社会的要因と身体的指標の測定を毎年繰り返す大規模な労働者パネルの枠組みを活用して、労働者の健康指標に関するアウトカムデータを追跡し、職業性ストレスの健康影響を定量的に検証した。それぞれの職場で所得した同意内容に基づいて、職場の健康管理データおよび郵送・ウェブの質問票を用いて、疾病休業を伴う健康関連事象を追跡した。サブコホートにおいて有力なバイオマーカーを測定してデータを拡充し、職業性ストレスが健康影響を引き起こす過程を媒介・修飾するメカニズムを検証しつつ、データを蓄積した。具体的には、同意の得られた事業場において免疫系・炎症系バイオマーカーの血清検査および睡眠時・自律神経検査を持続して実施した。蓄積したパネルデータを基に、職業性ストレスが健康影響を引き起こすメカニズムについて、心理社会的、身体的側面から解析を行い発表した。職場のソーシャルキャピタルがうつ病エピソードの発症を予測すること、仕事と家庭の葛藤が、メンタルヘルス不調を予測し、かつ、仕事のストレスとメンタルヘルス不調の関係を媒介することなど、前向きの観察ゆえに可能となった知見を発表した。加えて、成人労働者における自閉症スペクトラム障害の分布や、仕事の不安定性や役割曖昧さとメンタルヘルス不調との関連、独自に開発した職場のソーシャルキャピタルの測定尺度の妥当性など、新しい知見を提出し、将来の職業性ストレス研究に資する材料を提供した。解析の過程で明らかになった不良データを中心に適宜データクリーニングを行うとともに、新しく測定したバイオマーカーデータ、追跡により明らかになったアウトカムデータ(疾病休業)を追加して、蓄積したデータベースの整備と拡充を進めてパネルデータとして使い勝手の向上を図り、ホームページを利用したデータの紹介と成果発信を行い、データベースの将来的なオープン化の準備を進めた。学際的チームで労働者の重要指標を毎年測定する枠組みを形成し、職業性ストレスの健康影響を検証した。
マグマ水蒸気爆発におけるマグマ発泡の役割

火砕噴火では噴火様式が様々に変化することがある.こうした噴火様式の変化が起こる原因は解明されていない.本研究では珪長質マグマの噴出物の斑晶鉱物の中に含まれるガラスインクルージョンの含水量を測定し、噴火直前のマグマの含水量,液相の化学組成を見積もり,噴火様式の変化に伴いどのように変化するかを検討した.分析に用いた岩石は北海道道南西部のクッタラ火山群のカルデラ形成期の噴出物である.クッタラカルデラは約42,000年前に活動し,大規模な噴煙柱を形成し,降下軽石を放出するプリニ-式噴火の後,噴煙柱の一部が崩壊し,降下軽石と同時に火砕流を放出する火砕流を伴うプリニ-式噴火,マグマ水蒸気爆破がおこっている.各堆積物中の石英および斜長石中のガラスインクルージョンの含水量を顕微赤外線スペクトロメータによって計測した結果,プリニ-式噴火0.66-3.62%,火砕流を伴うブリニ-式噴火の降下軽石:0.80-2.82%,火砕流:0.27-1.54%という値が得られた.また,推定されるメルトの組成はプリニ-式噴火でSiO_275%,pfa火砕流を伴う噴火でSiO_269%である.この噴火では終盤になるほどマグマの含水量が減少し,化学組成は苦鉄質に変化している事が明らかとなった.揮発性成分がH_2Oのみであってと仮定するとマグマはマグマ溜まり中では発泡していたとは考えにくい.これは噴火が珪長質マグマによって自発的におきたものではなく,噴火が開始するためには他の条件が必要となる.この噴火の噴出物はマグマ混合をうけた履歴を持っており,別のマグマから揮発性成分が添加された可能性が高い.また,噴火様式が,プリニ-式噴火から噴煙柱としては不安定な火砕流を伴うプリニ-式噴火に変化したのは含水量から後者のほうが発泡深度がより浅かった為,地表付近の地質構造の影響を受け易かった可能性がある。
係数分布型ロジットモデルによる単期間需要推定モデルの提案・比較と多期間への拡張

差別化された製品の需要推定は、ブランド価値の評価や価格設定などマーケティングにとって重要な問題の研究に必要不可欠である。しかしながら製品の市場シェアとその特性のみが入手可能な場合も少なくない。このような場合に製品から得られる効用最大化を目指す個人の消費行動と利益最大化を目指す寡占企業の供給行動から市場価格と市場シェアを説明する頻度・ベイズ理論に基づくモデルを提案し、多期間への拡張の準備を行った。しかしながら高価で市場規模が大きい自動車のような耐久消費財の場合、スキャナーデータなどが存在せず、製品の市場シェアとその特性のみが公開データとして入手可能な場合も少なくない。平成1619年度において研究代表者らが進めてきた頻度理論に基づく研究結果および平成20年度において研究代表者らが進めてきたベイズ理論に基づく研究結果を踏まえ、本研究ではそのような状況において、1)消費者の購買パターンと人口動態的な情報を関係付ける付加的な情報が入手可能な場合の頻度理論に基づく推定量の漸近的な結果を理論的に導出し、2)これらの結果を多期間にわたるダイナミックチョイスの問題に拡張する準備を行なった。需要側にはCobb-Douglas型効用関数を仮定した。供給側はノ個の生産者が存在し、ノ個の製品が提供されている寡占市場においてベルトラン競争を行い、自らが生産する個々の製品から得る利益を最大化すると仮定した。消費者の所得水準がある範囲にある時、その消費者が北米・日本・ヨーロッパ製品を購入する割合など製品特性と消費者の人口動態的な情報の相関を示す情報が得られ、かつこの情報は製品シェアの情報と独立に取得されていると仮定した。しかしながら高価で市場規模が大きい自動車のような耐久消費財の場合、スキャナーデータなどが存在せず、製品の市場シェアとその特性のみが入手可能な場合も少なくない。平成1619年度において研究代表者らが進めてきた頻度理論に基づ<研究結果に対してマーケティング分野の競争的価格設定の研究として見逃せないのがYang, Chen and Allenbyが2003年Quantitative Marketing and Economicsに掲載した論文"Bayesian Analysis of Simultaneous Demand and Supply"である。この中で彼らは消費者の購買記録が入手可能な場合について需要と供給の両面を考慮に入れた市場均衡におけるベイズ理論に基づく推定手法を提案した。消費者の効用の係数に確率分布を仮定することによって消費者間の嗜好の違いを反映させ、ベイズ理論を用いてパラメータ推定方法を確立したこの研究はその後製品の市場シェアのみが入手可能な場合へと拡張されてJiang, Manchanda, and Rossiの2007年論文"Bayesian analysis of random coefficient logit model using aggregate data"に受け継がれ、製品価格と市場シェアという内生変数の尤度関数からベイズ理論に基づきパラメータの事後分布を導出する方向に発展した。この論文はYang, Chen and Allenby (2003)が提案したlimited information modelを採用している。これは操作変数と確率的誤差項の和として供給側からみた製品価格を単純に定式化したモデルであり、供給側の価格競争は定式化されていない。またRomeoは2007年論文においてBerry, Levinsohn, and Pakes (1995)と同様操作変数に基づいた目的関数に基づいた事後分布をつくる方法を提唱した。本研究では市場レベルのデータしか入手可能でない場合の需要・供給両サイドを考慮したfull information likelihoodに基づくベイズ推定方法を提案した。(発表論文2、研究発表1)差別化された製品の需要推定は、ブランド価値の評価や価格設定などマーケティングにとって重要な問題の研究に必要不可欠である。供給側はF個の生産者が存在し、J個の製品が提供されている寡占市場においてベルトラン競争を行い、自らが生産する個々の製品から得る利益を最大化すると仮定した。