hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子カプセル内包αリノレン酸の抗生活習慣病への応用

研究期間全体を通して、α-リノレン酸を主成分とするエゴマ油と環状オリゴ糖の一種であるシクロデキストリンからなる、粉末状の包接錯体の摂取による肝機能改善効果を、ラットを用いた動物実験により調べた。はじめに包接体の体内吸収性を、血漿脂肪酸組成を指標として調べた。その結果、包接体の摂取により血漿α-リノレン酸、及びその代謝産物であるエイコサペンタエン酸(EPA)濃度が上昇した。また、血漿アラキドン酸濃度の低下が観察された。アラキドン酸濃度の低下は、オメガ3脂肪酸であるα-リノレン酸代謝の亢進により、オメガ6脂肪酸の代謝が拮抗的に抑制された事によると考えられる。これらのことから、包接体に含まれるエゴマ油の体内吸収性は、十分に保たれていることが明らかになった。最終年度において、包接体の摂取による肝機能改善効果を、肝臓の炎症性パラメータであるアスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ(AST)及びアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)を指標として調べた。その結果、包接体を6週間摂取したラットにおいて、AST及びALT値が減少する傾向が観られた。ただし、AST及びALT値の減少と包接体摂取とを結びつける機構は明らかになっていない。以上の結果から、シクロデキストリンに包接されたエゴマ油は体内に吸収され、肝臓の炎症性パラメータであるAST及びALT値を低下させることにより、肝臓の炎症を抑制する可能性があると考えられた。今後は、包接体の摂取とAST及びALT値低下の関連性を明らかにする予定である。α-リノレン酸を主成分とするエゴマ油と、環状オリゴ糖の一種であるシクロデキストリンから成る、粉末状の錯体「α-リノレン酸粉末」の調製方法を最適化した。次に、その体内吸収性を評価するために、健常なラットを用いた動物実験を行った。その結果、α-リノレン酸を粉末として餌に添加して摂取する事で、同量のα-リノレン酸を液体として餌に添加して摂取した場合と比べて、血漿中のα-リノレン酸濃度が有意に上昇する傾向が観察された。また、腹部大動脈血と肝門脈血の血漿中の脂肪酸分析結果の比較から、粉末として摂取したα-リノレン酸は、両血管中の血液において、概ね同程度の濃度で存在することが確かめられた。これは、α-リノレン酸粉末の門脈を経由した体内吸収の可能性を支持するものではない。そのため、α-リノレン酸粉末は、通常の脂溶性栄養成分と同様にリンパ管吸収される可能性が高いと考えられた。以上の結果から、粉末として摂取されたα-リノレン酸は、液体として摂取した場合と比べて、より効率的に体内に吸収されることが明らかになり、「α-リノレン酸粉末」はオメガ3脂肪酸の効率的な摂取法となる可能性が示唆された。また、血漿中の脂肪酸分析結果の詳細な解析により、α-リノレン酸の代謝産物であるエイコサペンタエン酸の濃度の上昇が観察された。これにより、粉末として摂取したα-リノレン酸が体内に取り込まれ、通常の脂肪酸と同様に代謝されることが示された。さらに、血漿中のアラキドン酸濃度の減少が確認された。これは、α-リノレン酸粉末の摂取によりオメガ3脂肪酸の代謝が活性化することで、拮抗的にオメガ6脂肪酸の代謝が抑制されたことによると推測された。平成29年度には、α-リノレン酸粉末の調整法の最適化と生成物の物理化学的評価、および健常なラットを使用した動物実験を予定通り行った。また、平成30年度に予定していた、病態モデルラットを用いた動物実験を前倒して行った。この実験実施時期の変更は、動物実験の効率化のためであり、研究全体への影響は生じない。動物実験の前倒しにより、当初予定していた、脂質代謝に関する遺伝子の発現解析を、平成30年度に実施することに変更した。

2年間の研究期間で実施する予定の研究は、順調に進んでいるため、研究計画に大きな変更は必要ないと判断している。そのため、このまま研究を遂行する予定である。健常ラットを用いた実験結果においては、α-リノレン酸粉末の体内吸収経路について、当初の予測と異なるものとなった。この結果の詳細な検討により、α-リノレン酸粉末の詳細な体内吸収メカニズムに関して、推測することが可能となった。平成30年度では、これをサポートするために、ラット排泄物中のシクロデキストリンの含有の有無を検証する予定である。平成29年度に実施予定であった実験の一部と、平成30年度に実施予定であった実験の一部に関して、実施年度を入れ替えた。そのために、それに関わる実験消耗品の金額に差が生じた。繰越分は、当該の実験で使用する予定である。
ソーシャルメディア情報を用いた消費者行動プロセスの解明

初年度に行った,ソーシャルメディアのマーケティング活動への利用状況や現時点で把握しているソーシャルログイン機能利用者の特徴,ソーシャルメディア情報の活用に関する問題点などについての学術文献のレビュー並びに協力企業とのヒアリングの結果に基づき,平成30年度は消費者行動の類型化を試みた.具体的には,消費者のECサイトへのアクセスログデータを用いた行動変数を作成し,これらの行動変数を用いた,顧客ロイヤルティや再購買を予測することを目的とした評価モデルを作成した.その結果,初回に購買した商品カテゴリや流入チャネル,回遊数により,その後の購買行動が異なることが明らかになった.また,複数の商品カテゴリを横断的にレコメンドすることで,継続購買を促すことができる可能性が示唆された.加えて,本年度は新たにブログサービスを提供している協力企業より,消費者間の繋がりや相互的なインタラクションに関するデータの提供を受けた.これらのデータに対して,初年度に行ったバースト現象のモデル化の着想を発展させ,他の消費者への影響力の高い消費者(インフルエンサー)の特定並びに,消費者間のネットワーク形成プロセスを考慮した,消費者の成長過程のモデル化に取り組んだ.その結果,消費者ネットワークの成長には時系列に沿った幾つかの段階があり,各段階において成長に必要とされる要因が異なることが明らかになった.今年度の研究成果は国内査読付き論文誌並びに,フルペーパー公開のある査読付き国際会議において,発表を行った.平成30年度は,新たにブログサービスに関するデータ提供を受け,協力企業とのディスカッションを通じ,ビジネス上の問題点や課題,実務的なニーズが抽出できた.また,前年度に行った消費者行動研究の実分析のレビュー結果を踏まえ,ID-POSデータ,会員データ,アクセスログデータなどの,ECサイトにおける実データを用いたモデルの作成に取り組むことができた.これらの取り組みにより,来年度作成する規範モデルで考量するべき要素が明らかになった.また,協力企業から提供を受けたデータ項目に変更があったものの,その内容についてはおおむね想定通りであり,現在規範モデルの作成に向け,最新のデータを含んで抽出して頂いている.今年度は,平成30年度に作成したモデルにおいて消費者行動への影響が確認された要因に加え,プロモーションやコミュニケーション,価格戦略,計画購買などに影響を与える要因について消費者意識,行動の変化への影響を分析する.また,大規模な実データを用いた,購買プロセスを記述する規範モデルの作成およびその評価に取り組む.これまでのモデルでは,概ね半年1年間のデータ期間においてモデル作成を行ったが,今年度は長期間のデータを対象としたモデル作成に取り組む.大規模な実データ解析とともに,購買に至るまでの過程のルール策定を行い,モデルの妥当性の評価を行う.また,作成したモデルに含まれるパラメータについて考察・評価を行い,協力企業とのディスカッションを通じて,マーケティング・ミックスの各要素の最適化を目的としたマーケティング施策の提案を行う.これらの研究活動により得られた成果は,国内及び国外査読付き論文並びに,フルペーパー公開のある査読付き国際会議に投稿を行い,随時公開していく予定である.平成29年度は,消費者行動の評価モデルを作成する際にデータ提供を受ける協力企業とのディスカッションを行った.具体的には,スーパーマーケットやECサイト事業者のマーケティング分析官を対象に,ソーシャルメディアのマーケティング活動への利用状況や現時点で把握しているソーシャルログイン機能利用者の特徴,ソーシャルメディア情報の活用に関する問題点などについて,ヒアリングを通じて課題を抽出した.また,ソーシャルメディア上の消費者行動の代表的な要因の一つとして考えられる,書き込みや共有といった行動に着目し,短時間で話題が急激に盛り上がる現象(バースト現象)とその書き込みの関係性について評価を行った.具体的には,毎週放送される複数のテレビドラマに関する書き込みを対象に,時系列解析によるバースト現象のモデル化並びに,自然言語処理技術によるコンテンツに対する特徴付けを行い,それらの関係性について評価を行った.その結果,ドラマ毎に特定の特徴語とバースト現象には関係があることが示唆され,ソーシャルメディア情報を用いた広告戦略において,これらの特徴語を用いた情報発信を行うことで市場の興味を喚起する可能性が示された.さらに,複数の協力企業よりID付きPOSデータ並びに,アクセスログデータの一部について提供を受け,来年度以降の消費者行動の評価モデル作成に向けた,データの基礎集計並びに予備分析を行った.今年度の研究成果は国内及び国外査読付き論文並びに,フルペーパー公開のある査読付き国際会議において,発表を行った.なお,当該年度に計画していた既存の購買データを用いた消費者行動分析及びソーシャルメディアを活用した研究論文のレビューについては,広範囲に行っているが,それらについてはそれぞれの発表論文内で詳細にまとめて公表している.平成29年度は,消費者行動分析並びに,ソーシャルメディアを活用した既存の研究に関するサーベイを行い,既存の消費者行動研究の実分析のレビューに取り組むことができた.また,協力企業とのディスカッションを通じ,ビジネス上の問題点や課題の抽出に取り組むことができた.これらの取り組みにより,学術上及び実務上の現状と問題点及び今後の課題をまとめることができた.また,協力企業から提供を受けるデータの内容についてはおおむね想定通りであり,現在最終的な調整を行っている.加えて,一部提供を受けたデータの分析結果から,消費者行動の評価モデルの作成を行う上で,十分に利用可能であることが分かった.平成30年度以降は,ソーシャルメディア情報を継続的に取得する予定である.データの取得に用いるプログラム(クローラー)については本年度作成済みであり,現在データの取得を開始している.初年度に行った,ソーシャルメディアのマーケティング活動への利用状況や現時点で把握しているソーシャルログイン機能利用者の特徴,ソーシャルメディア情報の活用に関する問題点などについての学術文献のレビュー並びに協力企業とのヒアリングの結果に基づき,平成30年度は消費者行動の類型化を試みた.

具体的には,消費者のECサイトへのアクセスログデータを用いた行動変数を作成し,これらの行動変数を用いた,顧客ロイヤルティや再購買を予測することを目的とした評価モデルを作成した.その結果,初回に購買した商品カテゴリや流入チャネル,回遊数により,その後の購買行動が異なることが明らかになった.また,複数の商品カテゴリを横断的にレコメンドすることで,継続購買を促すことができる可能性が示唆された.加えて,本年度は新たにブログサービスを提供している協力企業より,消費者間の繋がりや相互的なインタラクションに関するデータの提供を受けた.これらのデータに対して,初年度に行ったバースト現象のモデル化の着想を発展させ,他の消費者への影響力の高い消費者(インフルエンサー)の特定並びに,消費者間のネットワーク形成プロセスを考慮した,消費者の成長過程のモデル化に取り組んだ.その結果,消費者ネットワークの成長には時系列に沿った幾つかの段階があり,各段階において成長に必要とされる要因が異なることが明らかになった.今年度の研究成果は国内査読付き論文誌並びに,フルペーパー公開のある査読付き国際会議において,発表を行った.平成30年度は,新たにブログサービスに関するデータ提供を受け,協力企業とのディスカッションを通じ,ビジネス上の問題点や課題,実務的なニーズが抽出できた.また,前年度に行った消費者行動研究の実分析のレビュー結果を踏まえ,ID-POSデータ,会員データ,アクセスログデータなどの,ECサイトにおける実データを用いたモデルの作成に取り組むことができた.これらの取り組みにより,来年度作成する規範モデルで考量するべき要素が明らかになった.また,協力企業から提供を受けたデータ項目に変更があったものの,その内容についてはおおむね想定通りであり,現在規範モデルの作成に向け,最新のデータを含んで抽出して頂いている.
自己組織化触媒を利用したナノ形態制御光触媒の創製

研究代表者らはこれまでに、酸化チタンの前駆体となるTiOSO4のゾル-ゲル反応が、ある溶液条件(pH,温度)ではカチオン界面活性剤が形成する自己組織化触媒の表面でのみ進行することを見いだしている。そこで、本研究では界面活性剤が形成するヘキサゴナル液晶、ベシクルなどを自己組織化触媒として用いて、ナノポーラス、中空などのナノ構造を有する酸化チタンを調製し、その光機能材料としての応用について検討した研究代表者らはこれまでに、酸化チタンの前駆体となるTiOSO4のゾル-ゲル反応が、ある溶液条件(pH,温度)ではカチオン界面活性剤が形成する自己組織化触媒の表面でのみ進行することを見いだしている。そこで、本研究では界面活性剤が形成するヘキサゴナル液晶、ベシクルなどを自己組織化触媒として用いて、ナノポーラス、中空などのナノ構造を有する酸化チタンを調製し、その光機能材料としての応用について検討した酸化チタンを用いた光触媒や色素増感太陽電池は、比較的安価な原材料から構成されることから次世代光エネルギー変換材料の中心に位置づけられる技術となっている。酸化チタン光触媒の性能の向上にあたっては、ナノスケールでの形態制御など、酸化チタンのインテリジェント化が重要となる。我々はこれまでに、酸化チタンの前駆体となるTiOSO_4のゾル-ゲル反応がある溶液条件(pH,温度)では鋳型として用いる自己組織化触媒の存在下でのみ進行することを見いだしている。そこで、本研究では、種々の分子構造の界面活性剤分子をデザインことにより、液晶、ベシクルなどの自己組織体を形成させ、これらを自己組織化触媒として用いて種々のナノ表面構造を有する酸化チタンを調製し、そのインテリジェント光触媒としての応用展開を図ることを目的として、以下の結果を得た。1)結晶性メソポーラス酸化チタンの調製と条件最適化アルキル4級アンモニウム塩型界面活性剤が形成するヘキサゴナル液晶を自己組織化触媒として用いることにより、アナターゼ結晶を壁膜とする結晶性メソポーラス酸化チタンの合成に成功した。特に、界面活性剤をカチオン性ジェミニ型界面活性剤とすることにより、より低い温度で結晶性酸化チタンが調製できることを見出した。2)ナノサイズ中空酸化チタン光触媒の調製ジメチルジアルキル4級アンモニウム塩が形成するベシクル構造を自己組織化触媒としてナノスケール中空酸化チタン粒子を調製することに成功した。鋳型として用いるベシクルの粒子径を変化させることにより、粒子径の制御が可能であることを見出した。3)任意の形状・性質の表面への酸化チタン光触媒のコーティングアミノ基を有するシランカップリング剤でプレコートした表面を自己組織化触媒として、ガラス基板上に酸化チタン超薄膜を調製できることを見出した。酸化チタン光触媒は、次世代光エネルギー変換材料の中心に位置づけられる技術となっている。その光機能向上にあたっては、ナノスケールでの形態制御など、酸化チタンのインテリジェント化が重要となる。本研究では、種々の構造の界面活性剤分子をデザインし、これらが形成する集合体を自己組織化触媒として種々のナノ構造を有する酸化チタンを調製し、インテリジェント光触媒としての応用展開を図ることを目的とした。1)結晶性メソポーラス酸化チタンの細孔径の拡大アルキル4級アンモニウム塩型界面活性剤を自己組織化触媒として用いてアナターゼ結晶を壁膜とするメソポーラス酸化チタンを合成する際に、トリメチルベンゼンなどの油性物質を共存させることにより、細孔径を7nmまで拡大できることを見いだした。2)ジェミニ型界面活性剤を用いたメソポーラス酸化チタンの細孔径制御ジェミニ型カチオン界面活性剤を用いて結晶性メソポーラス酸化チタンを調製した。その結果、スペーサー部分の長さを変化させることにより、細孔径をオングストロームオーダーで制御可能であることを見いだした。特に、最適なスペーサー長では、常温においてもアナターゼとルチルの混合結晶からなる結晶性メソポーラスチタニア粒子を得ることができた。3)窒素・硫黄の共ドープによる高活性可視光応答光触媒の調製と物性酸化チタン前駆体として硫黄原子を含む酸化硫酸チタンを用い、さらにアンモニアを添加することにより、窒素・硫黄を共ドープした酸化チタン粒子を調製した。最適なドープ量においては、窒素・硫黄をそれぞれ単独でドープした場合に比べて著しく高い光触媒活性を得ることに成功した。1、貴金属/酸化チタン-コア/シェル型ナノ粒子の調製本研究では、昨年度までに、金属ナノ粒子表面に4級アンモニウム塩型カチオン界面活性剤吸着膜を形成させ、これを自己組織化触媒として酸化チタン形成反応を行うことにより、貴金属/酸化チタン-コア/シェル粒子の調製に成功している。一方で、バルク溶液に存在する界面活性剤を核として、コア/シェル構造を持たない粒子も生成してしまうことが問題となっていた。そこで本年度は、貴金属表面に強固に吸着するチオールを末端に修飾した4級アンモニウム型界面活性剤を新規に合成し、これを用いて、コア/シェル粒子の高効率での調製を試みた。その結果、チオール修飾界面活性剤を用いても、高分散なコア/シェル型ナノ粒子を得ることができた。また、得られたコア/シェル粒子に対して、紫外光/可視光の交互照射によるフォロクロミック特性ならびに可視光に対する光触媒活性の評価を行った。さらに、球状粒子だけでなく、ロッド状の金属ナノ粒子に対しても酸化チタンによるコーティングを試みた。2ナノサイズ空、チューブ状酸化チタン光触媒の調製界面活性剤混合水溶液中で形成するベシクルを自己組織化触媒として、ナノスケール中空シリカ粒子ならびに酸化チタン粒子を調製した。

本年度は特に、カチオン型二鎖・カチオン型一鎖界面活性剤混合系における中空粒子調製について検討を行い、従来よりも高収率で50-100nm程度の径を持つ中空ナノ粒子を得ることができた。また、鋳型として用いるベシクルの粒子径の変化や溶液pHの変化により、粒子径の制御が可能であることを明らかにした。さらに、マイカ基板に吸着したカチオン界面活性剤を自己組織化触媒として利用したチューブ状酸化チタン配向膜の調製について検討を行った
産業内の垂直的連関性を考慮した地震経済被害計量モデル

本研究課題では,大規模地震が地域経済に及ぼす影響を評価する目的で,空間的応用一般均衡モデルを用いた間接被害推計の枠組み構築に取り組んだ.特に,電力・水道・ガスなどのライフライン途絶へのフォーカスと途絶に対するレジリエンシー指標について検討した点,地域間交易について,基準データへの当てはまりの良さを見ながら定式化を検討した点,企業の垂直的連関性を扱うことについて検討した点などを特徴とする.その結果,レジリエンシーと地域間交易については防災施策上,あるいはモデル分析上の知見を得ることができたと言える.本研究課題では,大規模地震が地域経済に及ぼす影響を評価する目的で,空間的応用一般均衡モデルを用いた間接被害推計の枠組み構築に取り組んだ.特に,電力・水道・ガスなどのライフライン途絶へのフォーカスと途絶に対するレジリエンシー指標について検討した点,地域間交易について,基準データへの当てはまりの良さを見ながら定式化を検討した点,企業の垂直的連関性を扱うことについて検討した点などを特徴とする.その結果,レジリエンシーと地域間交易については防災施策上,あるいはモデル分析上の知見を得ることができたと言える.本研究では,大規模地震が地域経済に及ぼす影響を,企業の垂直的連関性を想定した上での生産資本の損傷,また,地域間の交通ネットワークや電力・水道・ガスなどのライフラインといった重要社会基盤の損傷に着目して空間的応用一般均衡モデルを用いた間接被害推計のフレームワークを構築し,東海・東南海地震といった社会経済的インパクトの大きな災害の被害推計に適用して政策志向的な被害評価モデルとすることを大きな目的としている.その中で,平成20年度は以下のことを行った.(1)垂直方向の連関性や同種異質財の扱いを考慮した経済モデルに係る既往研究の整理(2)災害の被害評価に係る応用一般均衡モデルの枠組みのブラッシュ・アップ具体的には, (2)でライフライン途絶に対する生産レジリエンシー(システム途絶への耐性)に関する基礎的な検討として,これを表す指標として企業の生産技術(生産関数)における投入要素間の代替弾力性に着目し, 2004年の中越地震後に行われた事業所被災調査データを産業レベルに集計してこれを推定した.その結果,全体的に非製造業にくらべて製造業の方が代替性が小さく,ライフライン途絶が生産に及ぼす影響が大きいと推測できる結果を得た.また,災害時における供給系ライフライン機能(電力,水道,ガス)の損傷が地域経済に及ぼす影響を計量化するために,応用一般均衡モデルを用いて経済被害評価を行う枠組みを構築し,各ライフラインの途絶状況(フェーズ)に応じた経済被害を把握することが可能となった.本研究では,大規模地震が地域経済に及ぼす影響を,企業の垂直的連関性を想定した上での生産資本の損傷,また,地域間の交通ネットワークや電力・水道・ガスなどのライフラインといった重要社会基盤の損傷に着目して空間的応用一般均衡モデルを用いた間接被害推計のフレームワークを構築し,東海・東南海地震といった社会経済的インパクトの大きな災害の被害推計に適用して政策志向的な被害評価モデルとすることを大きな目的としている.その中で,平成21年度は以下を行った.(1)災害の被害評価に係る応用一般均衡モデルの枠組みのブラッシュ・アップ(2)垂直方向の連関性や同種異質財の扱いを考慮した経済モデルの構築具体的に,(1)では多地域応用一般均衡モデルにおける地域間交易の定式化にフォーカスを当て,特に交易係数を用いるロジット型(Harker型)の式に関して代替案を検討した.その結果,MCIモデル(積乗型競合作用モデル)の利用により,「財の地域間流動量を備えた完全な地域間産業連関表を準備しなくても分析が可能」というHarker型の長所を引き継ぎつつ,「現況再現性が良くない」という短所を克服できる可能性があることがわかった.また,再現性については,地域や産業部門によって興味深い特徴が明らかとなった.(2)では,通常の多地域応用一般均衡モデルを拡張してモデルを構築したが,残念ながら分析結果を取りまとめるまでには至っておらず,今後早急に対応すべき課題として残った.交通や地域経済モデルのカバーする空間範囲が,問題に応じて様々に変化していることを踏まえれば,それと同様に産業部門のこうした考え方が重要になるケースも出てこよう.
長大吊橋主塔の構造設計法に関する基礎的研究

1.長大吊橋主塔の実績調査長大吊橋主塔に関する国内外の資料を整理し、主塔の構造特性に関するデ-タを統計的に処理するとともに、設計方針や座屈照査に関する調査研究を行った。その結果、主塔の構造特性に関する種々の相関関係、さらに安定調査・応力度照査で重要となる有効座屈長を具体的に数値計算から求め、その分布状況を明らかにした。2.耐荷力評価現在、骨組構造物の座屈設計法として規程類に導入されている有効座屈長法とPー△法の有効性について、実橋レベルの1層および3層ラ-メン構造物を対象として採り上げ比較・検討を行った。その結果、理論的な意味において問題点を残してはいるが、厳密な耐荷力解析結果に対して有効座屈長法(本四規程)およびPー△法はともに妥当な耐荷力を評価していることを明らかにした。3.耐荷力照査法の提案現行設計法の問題点を踏まえ、従来の有効座屈長を用いた設計の枠組みにとらわれない設計法として、個々の部材の非線形特性を考慮できるツェ-タ関数を導入し、固有値解析を基礎にした新しい簡易耐荷力照査法を提案した。
府藩県制時代の科学技術-江戸と明治のつながり-

明治維新から廢藩置県が行なわれるまでの時代,すなわち明治4年(1871)までは府藩県制時代ともいわれている.その後,学制,医制などが発布されるとともに,明治政府による政治,行政,教育などが固められて行き,科学技術の欧化政策が推し進められた.この府藩県制時代は,流動期,過渡期であり,この時代の科学技術については掴みにくく,その全体像を示す研究が,今迄なかった.幸いにして,昭和60年から昭和62年にかけて,文部省科学研究費補助金(総合A)を得ることができ,研究代表者,研究分担者計21名が,研究協力者の協力を得て,共同研究を行なってきた.共同研究者は,異なった学部学科出身者,異なった分野の研究者の集まりであり,文字通り,学際的,総合的研究を志すものであった.各個人,各研究チームの調査,研究がなされ,毎月の研究報告会で,報告討論を行なってきている.結果として,研究成果報告書の各研究者の研究成果報告に示されているように,新しい知見を数多く得ることができた.しかし,各分野の全体像を示すまでに,ましてや,府藩県制時代の科学技術の全貌を示すまでにはいたっていない.残念ながら,個別研究に終始せざるを得なかった.このことは,府藩県制時代そのものの情報の収集,積み上げが今迄非常に少なかったからである.しかし,中山茂,酒井シヅの研究成果報告に見られるように,府藩県制時代の科学技術についての研究は,今後ともさらに,発展して行くことを約束することができる.明治維新から廢藩置県が行なわれるまでの時代,すなわち明治4年(1871)までは府藩県制時代ともいわれている.その後,学制,医制などが発布されるとともに,明治政府による政治,行政,教育などが固められて行き,科学技術の欧化政策が推し進められた.この府藩県制時代は,流動期,過渡期であり,この時代の科学技術については掴みにくく,その全体像を示す研究が,今迄なかった.幸いにして,昭和60年から昭和62年にかけて,文部省科学研究費補助金(総合A)を得ることができ,研究代表者,研究分担者計21名が,研究協力者の協力を得て,共同研究を行なってきた.共同研究者は,異なった学部学科出身者,異なった分野の研究者の集まりであり,文字通り,学際的,総合的研究を志すものであった.各個人,各研究チームの調査,研究がなされ,毎月の研究報告会で,報告討論を行なってきている.結果として,研究成果報告書の各研究者の研究成果報告に示されているように,新しい知見を数多く得ることができた.しかし,各分野の全体像を示すまでに,ましてや,府藩県制時代の科学技術の全貌を示すまでにはいたっていない.残念ながら,個別研究に終始せざるを得なかった.このことは,府藩県制時代そのものの情報の収集,積み上げが今迄非常に少なかったからである.しかし,中山茂,酒井シヅの研究成果報告に見られるように,府藩県制時代の科学技術についての研究は,今後ともさらに,発展して行くことを約束することができる.本年度は、昨年度の成果をふまえ、かなり具体的な調査・研究を行ない、最終年度のまとめにつなげることができた。1.中山,鎌谷,向井,吉田,佐藤,の諸氏の努力により、東京天文台,国立公文書館の明治初期史料の集収が行なわれ、目下内容の検討中である。とくに、当時の科学技術行政,お雇い外国人関係について、かなり具体的なものが浮び上ってきた。2.産業技術関係では、網羅的な成果は出てはいないが、本実績報告書に示したように、鎌谷の陶磁器業についての研究成果が既に示されているように、研究成果が出はじめている。3.本年度、池田謙斎の史料が、酒井シヅに提供され、本研究チームの佐藤,岩崎,中山,吉田,矢部などがその整理に協力、最近その整理も終り、本研究チームにもその史料の利用が許されることになり、内容検討中である。4.矢部,蔵方,佐藤達策たちは、幕末から明治初期にかけての生理学書の調査を行ない、その年表的整理が終り、内容検討中である。鈴木は、矢田部良吉関係の調査研究を進めている。5.本年度研究の一部を示したが、各自の研究は、毎月の研究報告会で、報告,討論を行なってきている。その中で、当初の我々のイメージが確認されるとともに、新しく、その時代のプラス面も発見してきている。6.この4月の会においては、最終年度の活動、まとめのための話合いを行ない、最終年度の活動の出発を行ない、できるだけ充実した最終報告を行う方向に向うつもりである。
新しい天然薬物資源の開拓ー伝承の解明と生物活性物質の探索ー

本研究では、重要生薬の修治における含有成分の化学変化についての解析とともに、生薬有効成分の探索を行なう。また、医食同源に関する伝承を科学的に解明する目的で、マメ科の食用種子や茶に含有される生物活性成分を探索する。さらに、新たな天然薬物の資源を海洋生物に求めて生物活性成分の探索研究を行ない、以下に示す成果を得た。1.邦産カイケイジオウやアカヤジオウの新鮮根と、修治された乾地黄、熟地黄との含有成分の比較検討を行ない、乾燥、加熟処理によってセレブロシドやフェノール性配糖体(アクテオシド)が生成することや、加熱処理によりヨノン配糖体やイリドイド配糖体の減少やオリゴ糖から単糖への変化が起こることを見出だした。2.基原植物と産地が確認された4種の甘草について含有成分を比較定量し、サポニン、フラボノイド、フェニルプロパノイド成分に、産地や基原植物による特徴のあることを明らかにし、修治された「皮去り甘草」では、フェノール性成分の減少が、また「炙甘草」では、グリチルリチンの減少と部分加水分解物やグリチルレチン酸の生成が起こることを見出だした。3.大豆から、カルシウムイオン捕捉能およびヒト赤血球内カルシウムイオン濃度の上昇作用を示す2種のスフィンゴ糖脂質ソヤセレブロシドIおよびIIを単離し構造を解明した。4.チャ種子サポニンの主成分テアサポニンE_1およびE_2を単離しそれらの全化学構造を明らかにした。5.沖縄産海綿Theonellaswinhoeiから、顕著な細胞毒性を示す4種の44員環二量体マクロリド・スウィンホリド類を単離し構造解明するとともに、種々の化学変換により化学構造と活性との相関について詳しく検討した。6.赤潮プランクトンHeterosigma akashiwoから、EPAなどω3高度不飽和脂肪酸を構成脂肪酸とする4種のグリセロ糖脂質へテロシグマグリコリピド類を単離し、化学構造を解明した。多くの生薬が修治と称する加工調製ののち医療に用いられている。本研究では、重要生薬の修治における含有成分の化学変化を解析し、生薬の有効成分を探索してきた。また、医食同源に関する伝承を科学的に解明する目的で、マメ科食用種子や茶などの生物活性成分を探索してきた。さらに、新しい天然薬物資源を海洋生物に求めて生物活性物質を探索し、これまでに以下の成果を得た。1.日本産アカヤジオウやカイケイジオウから調製した乾地黄と熟地黄の含有成分を精査し、先に構造解明した10種のイリドイド成分のほか、セレブロシド、フェノ-ル性配糖体、オリゴ糖など多種類の成分について、修治による含量の変動を分析した。2.基源植物と産地が確認された中国新彊自治区産甘草3種と東北地区産甘草1種について、顕著な甘味を有するapioglycyrrhizinなど先に構造解明した13種のサポニン成分を指標して比較定量分析し、産地の違いによりサポニン組成が大きく異なることを明らかにした。3.大豆からカルシウムイオン捕捉能を有する2種のスフィンゴ糖脂質soyaーcerebroside IおよびIIを単離構造解明した。そしてsoyaーcerebroside IIがヒト赤血球内カルシウムイオン濃度の上昇作用を示すことを見出した。

4.沖縄産海綿<Theonella>___ー<swinhoei>___ーから顕著な細胞毒性を示すswinholide Aを単離し、特異な44員環二量体マクロリド構造を有するその全立体構造を明らかにした。さらに3種の微量二量体マクロリド成分を得、それらの全化学構造を明らかにした。5.赤潮プランクトンの1種<Heterosigma>___ー<akashiwo>___ーから、EPAなどω3高度不飽和脂肪酸を構成脂肪酸とする3種のグリセロ糖脂質heterosigmaーglycolipid I,II,およびIIIを単離し構造を解明した。その結果、魚油中に含まれるEPAの起源が食餌のプランクトンに由来する可能性を示した。本研究では、重要生薬の修治における含有成分の化学変化についての解析とともに、生薬有効成分の探索を行う。また、医食同源に関する伝承を科学的に解明する目的で、マメ科の食用種子や茶に含有される生物活性成分を探索する。さらに、新たな天然薬物の資源を海洋生物に求め生物活性成分の探索研究を行い、以下に示す成果を得た。1.中国産乾地黄からjioーcerebroside IおよびIIを単離し、その全化学構造を明らかにした。そして、jioーcerebroside IIにカルシウムイオノフォア活性、特にヒト赤血球内カルシウムイオン濃度上昇作用があることを見出すとともに、種々のアナログの合成を行い、化学構造と活性の相関について詳しく検討した。2.基原植物と産地が確認された中国新彊自治区産甘草3種と東北地区産甘草1種および各種の大阪市場品について、先に分析したサポニン成分のほかに、フェニルプロパノイド成分を指標として比較定量分析を行い、特にフェニルプロパノイド配糖体成分に、産地や基原植物による特徴が現れることを明らかにした。3.先に、沖縄産海綿Theonella swinhoeiから、顕著な細胞毒性を示す4種の二量体マクロリド類を見出しているが、さらに主成分のswinholide Aを用いて、4種のラクトン結合の位置異性体および2種の単量体マクロリドを合成するなど、化学構造と活性との相関について詳しく検討した。4.奄美大島産海綿Hyrtios erectaから、細胞毒性活性を指標に分離精製し、活性成分として既知5環性セスタテルペンheteroneminと、manoalideー25ーacetal,secoーmanoalide,(E)および(Z)ーneomanoalide等の鎖状セスタテルペン類を得、未明であったmanoalide類の絶対構造を明らかにした。本研究では、重要生薬の修治における含有成分の化学変化についての解析とともに、生薬有効成分の探索を行なう。さらに、新たな天然薬物の資源を海洋生物に求め生物活性成分の探索研究を行ない、以下に示す成果を得た。1.邦新カイケイジオウとアカヤジオウの交雑種について、新鮮根と乾地黄、熟地黄との含有成分の比較検討を行ない、乾燥、加熟処理によってセレブロシドやアクテオシドが生成することや、加熟処理によりヨノン配糖体やイリドイド配糖体の減少やオリゴ糖から単糖への変化が起こることを見出だした。2.甘草の修治による含有成分の変化について分析し、「皮去り甘草」ではフラボン等のフェノール性成分の減少が、また「炙甘草」ではグリチルリチンの減少と部分加水分解物やグリチルリチン酸の生成が起こることを見出だした。3.チャThea chinensisに含有されるサポニン成分の化学構造研究を行ない、チャ種子のサポニンの主成分
KIT型"学びの成長"の検証モデル構築の研究

組織的教育力の効果を数理の基礎学力・ジェネリックスキルの観点から、入学から卒業までのスパンで定量的・質的に検証を行った。学力に関しては、同一の学力診断において、入学時に比べ1年後学期では成績が向上し授業効果が確認された。しかし、4年次では専門教育に力点が移り、授業効果は低下した。ジェネリックスキル自己評価では2年次で一旦多くの評価項目の自己評価が低下するが4年次では回復しほとんどの項目で最高点となることが確認された。平成22年度は金沢工業大学(以下、本学という)の数理工教育研究センター内で組織されている数理教育研究会の中に『KIT型"学びの成長"の検証モデルの構築』の研究のチームを立ち上げ、数理分野での学士力を学力面と人間力(ジェネリックスキル)の面から捉え、測定可能な形で定義した。具体的には、学力面では、平成22年度から本学で修得すべき基礎学力として教育・学習支援を全学展開している数理リテラシー項目を中心とする基礎学力を測定対象として定義した。ジェネリックスキルに関しては、本学行動規範であるKIT IDEALS(思いやり、協調性、知的好奇心、自己実現、勤勉、自律、活力、リーダーシップ、誠実性)を中心とした項目に加え、国内の教育現場訪問や学会参加などにより情報収集した結果より、ストレスコントロール力やコミュニケーション力などあわせて測定対象として定義した。これらを併せて"学びの成長"の検証モデルの構築におけるベンチマークとした。学力面、人間力面での成長を検証するための調査手順は入学時、中間時、卒業時の3段階とした。入学時については平成16年度以降実施している学力診断・学習に関するアンケート調査をベースとし、問題・質問内容などを見直し修正した。数理分野での学士力の育成において重要な初年次での調査としては、従来、各学期終了時に実施している数理の学習に関するアンケートに「KIT IDEALSに関する意識調査」を加え、内容を充実させた。更に学期終了時実施している全学統一の達成度確認試験を学力面での調査方法として使用するため、新規問題作成を計画・役割分担を行った。以上の結果をもとに入学時学力診断の分析・人間力調査をトライアルとして行い、「平成22年度新入生の学びに関する調査結果」の報告書として纏めた。また、以上の結果を「工学教育」誌に論文発表すると共に、平成22年度本学開催の第9回数理工教育セミナーで研究活動の成果を学外に講演発表した。平成23年度は前年度の研究成果を踏まえ、入学時学力診断・人間力調査を本格実施し、中間時人間力調査のトライアル調査とこれらの評価・分析を行った。入学時人間力調査結果を詳細に分析したところ、評価項目のうち、思いやり、知的好奇心、数理の論理的思考能力に対する自己評価が高く、自律、活力、文章表現力、学習法のスキル、コミュニケーション能力に関する自己評価が低いことが判明した。特に、コミュニケーション能力に関してはほとんどの学科において、最も低い値を示しており顕著な傾向である。この傾向は全学科でほぼ共通しており、学科による明確な差異は認められなかった。学士力における初年次教育効果の重要性に鑑み、1年生後学期においても同様の調査を行ったが、上記の傾向に大きな変化は認められなかった。このことから、人間力の涵養は長期スパンで見る必要があり初年次では大きな変化が現れないことがわかる。他方、中間時(2年次)における人間力調査では、学科により多少の差はあるものの、各評価項目のうち多くの項目で自己評価点が下がる傾向がみられた。まだ単年度調査のため、確定的ではないが、この現象は、いわゆるソフォモアスランプであることが推測される。このような傾向が確認されたことは、学士力養成のためには、初年次教育からのコミュニケーション能力強化に加え、2年次教育において、スランプ緩和のための教育工夫の必要性が示唆され、アウトカム向上のための施策を検討するうえで意義深い調査結果であると考えられる。更に調査項目には点検・再評価を加えており、23年度調査においては評価項目を16から40項目に増やし、より詳細な分析ができるように改善した。また、アンケートを記名式に変更し、学力診断や数理系必修科目の成績との相関関係を調査できるようにした。これにより、入学時から卒業時までの"学びの成長"の検証をより効果的に遂行できると考えている。平成24年度は、平成22、23年度の調査結果をベースに入学時学力診断、ジェネリックスキル(以下GSと略称する)中間時学力診断、GS自己評価の全学展開を継続すると共に、卒業時学力診断、GS自己評価調査のトライアルを行った。GS調査結果に関しては、平成22年度1年次から平成23年度2年次への経年変化同様、平成23年度1年次から平成24年度2年次においてもソフォモアスランプが確認された。また、4年次におけるGS自己評価のサンプリング調査では評価項目のほとんどにおいて自己評価得点が1,2年次の自己評価を上回っていることが分かった。これらのことから、ソフォモアスランプがある特定の年度だけでなく4年間のGS自己評価の変遷の中でほぼ確実に存在することが判明した。

更に、4年次においてGS自己評価が最高点をマークしていることから4年間の大学生活の効果が奏功していることが推定される。学力診断においては、入学時学力診断の内容がどの程度修得されているかを確認するために、1年次後期の期末試験の問題中に、入学時学力診断で成績の低かった問題数題を挿入し、入学時の点数と比較したところ、ほとんどの問題において成績かが向上しており授業効果が確認できた。しかし、4年生に対して、サンプリング調査を行い、同一の学力診断を課したところ、調査対象すべての学生で点数が下がっていた。これは専門で高度な理論や実験を行い潜在能力は高まっていても、基礎解法を忘れていることが原因の一つであると推定できる。学力診断とGSの間の相関結果も弱いことから、今後、基礎学力とGSのギャップ分析をおこない基礎学力を常に高い状態に保つことが課題であることが判明した。このように、学力の客観的定量評価とGS自己評価を並行して行い、これにギャップ分析を加え、多角的に学びの成長を評価することによって、アウトカム評価に有効な手法となると考えられる。22年度の研究成果をもとに、入学時学力診断・人間力(ジェネリックスキル)調査と評価を本格的に実施することが出来た。また、実施に際しては、内容を再検討し、人間力調査では、内容を改善し設問数を大幅に増加し、十分な分析ができるデータ収集ができた。学力調査に関しても、入学時学力診断に加え、1,2年次の数理系主要科目の期末試験データの収集を行っており、人間力、学力ともに予備分析の段階に入っている。以上を総括し、23年度当初に立てた研究目標である「中間時の調査」の実施をほぼ達成できていると考えられるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度、平成23年度の調査結果をベースに、入学時学力診断・人間力(ジェネリックスキル)調査と評価を継続実施すると共に、中間時人間力調査結果と成長評価の分析を完成させる。また、昨年度の研究結果を踏まえ、卒業時学力診断・人間力調査と評価のトライアルを実施する。(とくに人間力調査は予備調査の段階に入っている。)以上の結果をもとに、入学時から卒業までを通したKIT型"学びの成長"の検証モデル構築のまとめを行い、学士力のアセスメント基準を作成する。
ヒト脳機能地図とその国際データベース化の研究

1.コンピュータ化脳図譜システムの開発と性能評価ドイツ側(Zilles教授)が中心となり、日本側が協力して開発した自動化コンピュータ化脳図譜システムの性能評価を行った。日本人MRI画像を用いた検討では、脳形態標準化後の空間的誤差は1mm以下であり、現在世界中で用いられている他のシステムよりも誤差が1桁少ないことを証明した。本システムは日本人に適応可能であり、ポジトロンCTによる脳機能地図作成研究のみではなくfMRIを用いた研究にも応用可能であることを示した。2.認知/運動課題遂行に関連する脳機能地図作成スウェーデン側(Roland教授)と分担して、認知/感情/運動課題遂行に関連する脳機能部位をポジトロンCTを用いて同定した。視線の認知機構・自己の顔の認知機構・触覚の認知機構・自発運動制御機構などを明らかにして、機能地図データベース作成の為のデータベースコンテンツ化を行った。3.国際脳形態画像データベース作成と日本人標準脳形態の決定カナダ側(Evans教授)と共同研究会議を開催し、ドイツ側(Zilles教授)も交えて、日本・北米・欧州の3地域での国際脳形態画像データベースを作成することに合意した。それぞれの地域で300名分の健常者脳MRI3次元画像を撮像し、共通の空間座標システム上に配置することにより、相互連関可能な共通データベースを作成することとした。このための日本人脳形態画像の取得を行った。上記国際脳形態画像データベース作成用にカナダ側より提供された、脳MRI画像を標準空間座標上に自動変換するプログラムを応用して、150名分の日本人脳MRI画像を使い、日本人標準脳形態を決定した。さらに、日本人とドイツ人の若年男女112名の脳MRI画像データを用いた脳形態の民族差の比較研究を行った。本年度は、以下の項目について調査・研究を行った。1.コンピュータ化標準脳システムの完成に向けた共同研究現在、ドイツ国デュッセルドルフ大学で開発中の脳解剖学的標準化プログラムであるelastic transformationsystemを日本側、スウェーデン側を含む三者でそれぞれ試用を行い、システムの操作性、性能、問題点等について検討を行った。また、このプログラムの一部を加齢医学研究所に移植して、システムの操作性の向上および、OSバ-ジョンアップ(Solarisに対応)のための検討を行った。さらに、用いるMRI画像の画質、組識別コントラストなど脳の解剖学的標準化の精度に及ぼす種々の因子についても検討を行い、これらについてお互いに情報交換を行った。スウェーデン、ドイツ側と日本側それぞれの共同研究会議を開催し、以下の項目について討論を行った。(1)日本人およびドイツ人若年男女、それぞれ25名づつの脳のけいたいをの違いをMRI画像を用いて統計的に明らかにした。得られた結果について討論を行った結果、脳形態画像データベースを作成するにあたっては、日本人、ヨーロッパ人それぞれ異なった標準脳を用いて、しかも相互に変換が可能なシステムを開発することにした。(2)主としてドイツ側が行っている、脳の機能と細胞学的構築、受容体分布、酵素活性分布の関係を組み込んだデータベースの構築についてスウェーデン、日本側の協力体制について討論を行った。(3)認知/感情/運動課題遂行に関連する脳機能部位を同定するための研究計画、具体的課題設定について討論を行った。この研究は主としてスウェーデンおよび日本側が担当することにした。(4)国際データベース作成のための大容量画像データ相互通信のために、将来衛星通信を採用する場合の問題点、特に、通信コストの負担などについて討論を行った。本年度は以下の項目につ6て調査・研究を行った。1.ドイツ側(カールツイーラス教授)と協力して、自動化コンピュータ化脳図譜システムの性能及び操作性に関して評価を行った。

本システムは日本人に適応可能であり、ポジトロンCTによる脳機能地図作成研究のみではなくfMRIを用いた研究にも応用可能であることを示した。2.カナダ側(アランエヴァンス教授)と共同研究会議を開催し、ドイツ側も交えて、日本・北米・欧州の3地域での国際脳形態画像データベースを作成することに合意した。それぞれの地域で300名分の健常者脳MRI3次元画像を撮像し、共通の空間座標システム上に配置することにより、相互連関可能な共通データベースを作成することとした。このための日本人脳形態画像の取得を本年度行った。3.上記国際脳形態画像データベース作成用にカナダ側より提供された、脳MRI画像を標準空間座標上に自動変換するプログラムを応用して、150名分の日本人脳MRI画像を使い、日本人標準脳形態を決定した。インターネットを通じてこの3次元画像データベースを公開する方法を検討した。4.スウェーデン側(ペルローランド教授)と分担して、認知/感情/運動課題遂行に関連する脳機能部位をポジトロンCTを用いて同定した。視線の認知機構・自己の顔の認知機構・触覚の認知機構・自発運動制御機構などを明らかにして、機能地図データベース作成の為のデータベースコンテンツ化を行った。
立体構造解明のための種々のレクチンの結晶化

1、エノキタケレクチン(FVA)の精密構造解析を分解能2AでプログラムXPLORとPROLSQを用いて行った結果R値18.7%を得た。その構造を調べることにより、FVAは主として7本のベ-タシ-トからなる逆平行バレル構造からなることがわかった。さらに、ベ-タバレルのアミノ末端側には3タ-ンのアルファヘリックスと、それに続く結晶内で隣あう分子間のベ-タシ-トが付加されている。このベ-タバレルノ主鎖の折れたたみの様子は免疫グロブリンの1つのドメインと類似している。7本鎖のベ-タバレルは免疫グロブリンのCドメインと同一であり、4番目のベ-タ鎖が3番目のベ-タ鎖と水素結合するのはVドメインと同一である。このように、FVAは今まで構造の得られているレクチンとは異なる構造をもち、免疫グロブリンとの構造的な類似が見られる。これはFVAと免疫グロブリンの間のなんらかの分子進化的関連性を示すものであろう。2、ニワトリのβガラクトシド結合性レクチンの結晶化ニワトリの皮ふから抽出精製された分子量14000のレクチンはβガラクトシドに特異的な結合性を示すことから、脊椎動物由来のレクチンとして世界で初めてであるので結晶化を試みた。その結果、5mMリン酸バッファpH7、硫酸アンモニウム1.6Mの溶液からハンギングドロップ法で結晶が得られた。結晶は小さいめであったがプリセッション写真をとることができ、格子定数はa=106.3,b=67.3,c=44.8Aの空間群P2_12_12_1のもので2分子が非対称単位中に含まれることが予想された。皮ふからの抽出では量的に微量であるので大腸菌で発現させた分子量16000の類似のレクチンの結晶化も試みたが、これについては結晶は現在のところ得られていない。3、日本ニワトコレクチンの結晶化Neu5Ac(2ー6)Gal/GalNacに強い特異性を有するレクチンで、A_2B_2タイプのサブユニット構造を有している。各種の条件下で結晶化を試みたが、これまでのところ結晶は得られていない。本レクチンはかなりの量の糖を結合した糖蛋白質であり、糖鎖部分の立体的ゆらぎが大きいため、結晶が生成しないと考えられる。今後このような糖蛋白質をいかにして結晶化するかが問題点となる。1、エノキタケより抽出精製されたレクチンはオリゴ糖の存在下で硫酸アンモニウム溶液より良好な結晶を生成する。今年度は本レクチンについて2オングストロ-ム分解能で座標精密化を行い、R値19%という高い精度の立体構造を得た。この結果、本レクチンは免疫グロブリンと類似した構造を主体とし、そのN末端側に短いαヘリックスは分子間βシ-ト構造を有することがわかった。

またマンネンタケより抽出されたレクチンLZー8と一次構造上65%の類似性を有し、どちらも血液凝集作用の他に、免疫抑制作用を有している。さらに一次構造上は免疫グロブリンの可変領域と約27%の相同性を有することなどから、これらのレクチンは免疫グロブリンと分子進化何らかの関係があるのではないかということを示唆することができた。2、ニワトリのβガラクトシド結合性レクチンの結晶化ニワトリの皮ふから抽出精製された分子量14000のレクチンはβーガラクトシドに特異的な結合性を示すことから、脊椎動物由来のレクチンとして世界で初めてであるので結晶化を試みた。その結果、5mMリン酸バッファpH7、硫酸アンモニウム1.6Mの溶液からハンギングドロップ法で結晶が得られた。結晶は小さいめであったがプリセッション写真をとることができ、格子定数はa=106.3,b=67.3,c=44.8Aの空間群P2_12_12_1のもので2分子が非対称単位中に含まれることが予想された。皮ふからの抽出では量的に微量であるので大腸菌で発現させた分子量16000類似のレクチンの結晶化も試みたが、これについては結晶は現在のところ得られていない。3、日本ニワトコレクチンの結晶化Neu5Ac(2ー6)Gal/GalNacに強い特異性を有するレクチンで、A_2B_2タイプのサブユニット構造を有している。各種の条件下で結晶化を試みたが、これまでのところ結晶は得られていない。本レクチンはかなりの量の糖を結合した糖蛋白質であり、糖鎖部分の立体的ゆらぎが大きいため、結晶が生成しないと考えられる。今後このような糖蛋白質をいかにして結晶化するかが問題点となる。エノキタケレクチン(FVA)の精密構造解析を分解能2AでプログラムXPLORとPROLSQを用いて行った結果R値18.7%を得た。その構造を図1に示す。FVAは主として7本のベ-タシ-トからなる逆平行バレル構造からなることがわかった。さらに、ベ-タバレルのアミノ末端側には3タ-ンのアルファヘリックスと、それに続く結晶内で隣あう分子間のベ-タシ-トが付加されている。FVAのベ-タバレルは、アミノ末端から1、2、5番目の3本のベ-タシ-トと、3、4、6、7番目の4的のベ-タシ-トの2つのシ-トに分けられる。このベ-タバレルの主鎖の折れたたみの様子は免疫グロブリンの1つのドメインと類似している。7本鎖のベ-タバレルは免疫グロブリンのCドメインと同一であり、4番目のベ-タ鎖が3番目のベ-タ鎖と水素結合するのはVドメインと同一である。ベ-タバレル内には疎水性残基が多く見られ、2量体を形成するドメイン間には中性残基が多くみられる。また、結晶の非対称単位内の独立な2分子は、この結晶において2本の非結晶学的2回軸により関係づけられる。そこで2通りの2量体形成が考えられる。1つはアミノ末端側の分子間のベ-タシ-トによってで、もうひとつはベ-タバレル内の3本鎖のベ-タシ-ト面による接触である。特に後者の2量体の形成の様式は、一般に免疫グロブリンの2量体形成に見られる様式と類似している。このように、FVAは今まで構造の得られているレクチンとは異なる構造をもち、免疫グロブリンとの耕造的な類似が見られる。これはFVAと免疫グロブリンの間のなんらかの関連性を示すものであろう。