hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニチニチソウアルカロイドを高効率に生産する光制御技術の探索と開発

次に、葉齢がビンブラスチン濃度に及ぼす影響を調べるために、第2葉から第4葉までの葉位からリーフディスクを作成して5W/m2のUV-A光を150マイクロmol/m2/sの赤色光と混合して照射した。第2葉は下位に着生しており老化が進行した葉である。着生位置が上がるほど、すなわち葉齢が若いほどビンブラスチン濃度が高く、第4葉の濃度(400マイクロg/gDW)は第2葉の濃度の4倍高かった。ニチニチソウ1株の上部からUV-A光を照射した時の全葉のビンブラスチン濃度は個葉レベルでUV-Aを照射したときの濃度よりも低いことが分かっている。老化が進行した葉のビンブラスチン縮合能力が若い葉のそれよりも低いために株全体の濃度が期待値よりも低下している、ということが明らかとなった。ニチニチソウは日本の自然環境下で栽培してもビンブラスチンを葉に蓄積できないが、UV-A光を1週間照射することで蓄積させられることが分かった。成長は、赤単色光で白色光や他の単色光よりも最も大となる。このことから赤単色光で育てて収穫1週前に10 W/m2のUV-A光を直上から照射することで生産効率を高められることが3年間の研究を通して明らかとすることができた。ニチニチソウ葉に抗がん成分として知られるビンブラスチンをより高い濃度で蓄積させる光環境制御技術の開発を試みた.赤単色光は青単色光や赤青混合色光に比べてニチニチソウの成育を促進し,さらにビンブラスチンの前駆物質であるビンドリンとカタランチンの濃度を向上させた.150micro mol/m2/sの赤単色光で1か月栽培してから,10 W/m2のUV-A光を5日から7日間赤色光に加えて補光照射することで,株あたりのビンブラスチン収量を高めることができた.ニチニチソウ野生株の組織培養苗の作成に時間を要してきたが、今年度は外注したため常時質の良い苗を実験に供することができたため、実験回数を増やすことができた。3月末にはなってしまったが、英文誌にこれまでの結果をまとめたものを投稿する準備ができたことも、本研究のデータがまとまってきたことを意味していると感ずる。生物環境工学、植物栄養学さらにビンブラスチン濃度を高める環境条件の探査を行うが、次年度は成育時の栄養塩濃度について調査を行いたいと考えている。栄養塩濃度の制御は、水耕栽培の肥料液に含まれる各要素の濃度を別々に段階を設けることにより行う。これらの制御に関しては、研究代表者の専門であるために、すぐに実行可能である。ニチニチソウ苗は、野生種を用いており、その苗の増殖は挿し芽による増殖か組織培養苗にる増殖に依存している。その増殖効率が良くないため、栽培実験の回数が予定よりも2回分少なくなった。実行されなかった実験は、赤緑混合光による栽培である。研究のとりまとめとして論文投稿を年度内に行う予定であったが、原稿のとりまとめに少し時間を費やした。そのため、英文原稿の校正作業と論文投稿を次年度4月に行うこととなった。そのため英文校正料、投稿料として残高が発生した。また、ニチニチソウの乾燥サンプルから元素分析を行うことを予定していたが、この分析が年度内に間に合わなかった。そのため、アルゴンガス代としての残高が発生した。引き続き、挿し芽による苗数の確保に努めながら、組織培養苗の増殖に関しては外部委託することとした。それにより、3か月に1回、100株の苗を納入することが可能となる予定である。挿し芽で増殖させた苗と合わせれば、2か月に1回は栽培を行うことができる。したがって、実験の遅れを回復することが可能である。
グリーンランド深層氷床コアを用いた氷期・間氷期の温室効果気体変動に関する研究

グリーンランドのノースグリップ基地で掘削された深層氷床コアと融解空気抽出法を用いて、過去13万年にわたるCH_4、N_2O、CO_2、O_2の濃度およびN_2のδ^<15>N、O_2のδ^<18>O、N_2のδ^<15>N、含有空気量を高精度で分析した。また、氷のδ^<18>Oの分析結果や堆積モデルを基にしてコアの編年を行うとともに、コアと含有空気間の年代差を推定し、フィルンにおける重力分離効果の補正を上記分析結果に適用することにより、諸要素の変動を明らかにした。さらに、南極ドームふじ基地で掘削された深層コアの分析結果を再整理し、本研究の結果と比較することにより、南北両極域におけるそれぞれの要素の変動の類似性と相違性を明らかにした。本研究によって見いだされた結果で特に興味深い点は、1.CH_4濃度は常に北極域で高く、完新世中期を例外として、南北差は気温に深く関係している、2.ノースグリップコアからのCO_2濃度はドームふじコアと比べてかなり高く、コア中でCO_2が生成されている可能性がある、3.ノースグリップとドームふじから得られたN_2O濃度は完新世には比較的安定しているものの、氷期には不規則に大きく変動する、4.両コアから得られたO_2濃度は、現在の大気に比べて異常に低く、フィルン底部での空気取り込み過程において分別が起こっている可能性がある、5.両コアの含有空気量の時間変化の傾向は一致しているが、従来の知見とは明らかに異なっており、地球へ入射する日射量と関係があることが示唆された、ことなどである。さらに、上述のCH_4濃度の南北差を、南北両半球中高緯度と低緯度に分けた3ボックスモデルで解析した結果、濃度変動を引き起こすCH_4放出強度の地域的変動を氷期-間氷期にわたって明らかにすることに成功した。本研究においては、積雪涵養率が高いグリーンランドのノースグリップ基地において掘削された深層氷床コアを基にして、過去13万年にわたる温室効果気体の濃度および各種同位体比の高時間分解能変動を高精度で再現し、それらの変動の原因を検討することを目的とする。本年度に実施した研究の概要は次の通りである。1氷床コアから空気を抽出するための融解法と切削法を用いた装置をオーバーホールし、分析すべき成分の濃度や同位体比が装置内で変化しないことを確認した。また、CO_2、CH_4、N_2Oの濃度分析に用いるガスクロマトグラフの整備・調整を行い、少量空気試料で目的とする精度が達成されることを確認した。2 CO_2のδ^<13>C、N_2のδ^<15>N、O_2のδ^<18>O、O_2/N_2(O_2濃度)を測定するための質量分析計を整備・調整した。また、少量のコア空気試料のCH_4とN_2Oの同位体比を新たに高精度で分析するために、大気試料分析に使用しているガスクロマトグラフ/質量分析計と精製装置を改良し、少量試料で目的とする精度を達成した。3ノースグリップ基地からコアを国内に輸送した後、コアリストを作成し、それぞれのコア分析内容を決定した。また、これにしたがって融解法を用いた空気抽出と分析を開始した。4 2001年5-7月にノースグリップ基地でフィルン空気の採集を行い、その試料に対してコア空気と同じ成分を分析し、フィルンにおける大気成分の変質を検討した。また、拡散モデルを開発し、過去の大気中の変動を再現することを試みた。

5 CO_2やN_2Oの分析にエアハイドレート/クラスレートが与える影響を検討するために、その数密度と形状の解析を開始した。6気温の推定や氷の年代決定の検証のために、氷のδ^<18>Oの解析を開始した。7現有のCO_2・CH_4循環モデルを長時間積分可能なモデルへ改造するための検討を開始した。本研究においては、グリーンランドのノースグリップ基地で掘削された深層氷床コアを基にして、過去13万年にわたる温室効果気体の濃度および各種同位体比の変動を再現し、その支配要因を検討する。本年度の研究実績の概要は次の通りである。(1)CH_4やN_2Oに加え、塩化メチルの濃度変動が再現できるかどうか、昨年度に整備した氷床コア空気抽出装置を用いて詳細に検討した結果、切削法を採用することにより高精度の分析が可能であることを見出した。そこで塩化メチルの変動も研究項目に加えることにした。また、少量の氷コアからCH_4のδ^<13>Cを測定するために質量分析計を改良した結果、100ccの空気試料で0.1‰の精度を達成できたので、来年度には実際の分析に着手する。(2)切削法を用いたCO_2濃度の分析を試みたが、南極ドームふじコアと比べて値がかなり高いということが判明した。大陸起源の不純物に起因するCO_2の生成によると考えられるが、今後さらに分析を進め、他の成分との比較によって原因を具体的に明らかにする。(3)昨年度にノースグリップ基地から持ち帰ったすべてのコア試料の管理リストを完成させ、融解法を用いた空気含有量、CH_4とN_2Oの濃度、N_2のδ^<15>N、O_2のδ^<18>O、O_2/N_2比の分析を開始した。これまでに得られた結果はまだ限られたものであるが、全体的な傾向はドームふじコアからの変動とほぼ一致している。(4)ノースグリップ基地で採取したフィルン空気についてCO_2、CH_4、N_2O、SF_6濃度、O_2/N_2比、およびCO_2のδ^<13>C、N_2のδ^<15>N、O_2のδ^<18>Oの分析を行い、それぞれの深度分布を明らかにした。また、得られた結果を基にしてフィルン中での空気の移動と氷への取り込みの過程を明らかにした。(5)エアハイドレートの数密度と形状の解析、氷のδ^<18>Oの解析、CO_2・CH_4循環モデルの開発を継続実施した。本研究においては、積雪涵養率の高いグリーンランドのノースグリップ基地において掘削された3080mに及ぶ深層氷床コアを高精度で分析し、過去13万年にわたる大気成分の濃度および関連する同位体比の変動を再現し、その原因を考察することを目的としている。本年度に得られた結果まとめると、.以下のようになる。(1)CH4、N2O、CO2濃度および氷のδ180、N2のδ15N、O2のδ18Q、空気含有量の分析をほぼ全層にわたって実施し、北極域での氷期・間氷期にわたる変動の概要を明らかにした、(2)グリーンランドコアから融解法を用いて得られるCO2濃度は異常に高くなると言われていたが、本研究からは、間氷期には多少高いものの、氷期最盛期には逆に低くなることが示された、(2)南極ドームふじ深層コアの結果と併せて、氷期-間氷期にわたる南北両極域における各種気体の変動の類似性と相違性の検討を開始した、(3)塩化メチルについても濃度計測法を確立し、幾つかの試料の分析を試み、氷期の濃度が間氷期より明らかに高いという結果を世界に先駆けて得ることに成功した、(4)ノースグリップ基地のフィルンのために開発した拡散モデルと、フィルンにおける各種気体成分の鉛直分布の測定値を用いて、過去の大気中のCH4、N2O、SF6濃度およびCH4とCO2のδ13Cの変動の再現を試み、妥当な結果を得た、
ヘリコバクター・シネディのマクロファージ感染指向性に着目した病態発症機構の解明

本研究では、ヘリコバクター・シネディ(Helicobacter cinaedi, Hc)がマクロファージ(Mφ)内で殺菌作用を回避して細胞内生残性を示すべく、どのような感染特異的な動態をとるのか、また、どのような菌体及び宿主因子が関与し、感染が成立しているかを精査し、Hcの病態形成に導くMφ感染の分子機構を解明する。さらに、上記で同定した菌体因子に関して、動物個体感染における動脈硬化症の発症、菌の末梢組織への拡散または菌血症発症への関与を、マウス感染モデルを利用して精査する。
FinFETへの応用に向けた高移動度歪みゲルマニウム・ナノワイアーの作製と評価

半導体低次元構造は新規デバイス応用のみならず、物性研究の点から非常に大きな注目を集めている。これまで、Siを用いた1次元ナノ構造の研究は進んでいるものの、Si上の歪みGeによる1次元構造の研究はほとんどなされていない。これまで、我々は、世界最高レベルの高移動度歪みGeチャネル構造の開発に成功しており、今回新たに、歪みGe量子ナノワイアーを作製し、その特性を評価した。作製手法は、現行のLSIプロセスに適合する手法を用いた。それにより、ウェハー上へのナノワイアーの詳細な位置制御が可能となる。まずはじめに、歪みGe量子井戸を有するSiGeヘテロ構造を固体ソース分子線エピタキシーにより作製した。電気伝導特性評価により、作製した構造は非常に高い室温移動度とキャリア密度を有することが分かった。X線回折、ラマン分光測定により、歪みGe層は、下地のSiGe緩和層に完全に歪んでいることが確認された。その後、電子線描画と異方性ドライエッチングにより、各パターンのナノワイアーを作製した。プロセス最適化の結果、最終的に、幅1000nmから50nmの範囲で良質なナノワイアーの形成に成功した。ナノワイアーの形状は走査型電子顕微鏡、原子間力顕微鏡により詳細に評価し、設計どおりの構造が得られていることを確認した。しかしながら、詳細なラマン分光測定により、幅の狭いナノワイアーでは、若干の歪みの緩和が生じていることが明らかとなった。これは、本研究において初めて確認されたことであり、今後の歪みGeナノワイアーの研究に大きな指針が得られたと言える。MBEによるSOI(001)基板上への薄膜高Ge組成SiGe緩和層形成40nmと非常に薄く、かつ95%と高緩和率であるSi_<0.3>Ge_<0.7>バッファー層をSOI(001)基板上に作製し、非常に優れた特性を得た。新たに開発したSi_<0.3>Ge_<0.7>/SOI(001)温度変化擬似基板は固体ソースMBEにより一工程で成長した。表面観察により、SiGe層表面にはクロスハッチ状のラフネスがなく、RMS値0.9nmと非常に平坦であることが示された。また、貫通転位密度が5x10^4cm^<-2>と非常に低いことも示された。圧縮歪み8nm Ge量子井戸/SiGeヘテロ構造において、最適な両サイド変調ドーピングを実現することにより、3Kにおいて2次元正孔ガスの伝導度を9.1mSまで大幅に向上させることに成功した。これは30,000cm^2V^<-1>s^<-1>に達する2倍近い移動度向上と、1.9x10^<12>cm^<-2>という高い正孔密度に起因している。この両サイドドーピングにより、正孔の波動関数をヘテロ界面から遠ざけ、量子井戸中心部に分布させることができ、移動度向上に結びついたと考えられる。正孔密度の増加は、井戸内部での波動関数の分布が、三角ポテンシャル的な分布から、矩形ポテンシャル的なそれへの変形によりもたらされたものと考えられる。
セルロースを触媒とする新規イオン重合による材料の創製

プロトン酸、金属触媒無で無溶媒反応系である新規開発メカノケミカルカチオン重合法によりブロック共重合体の合成に成功するとともに微粒子の表面化学修飾に成功した。真空中での微結晶セルロース(MCC)の機械的破壊により主鎖を構成するβ-1,4グリコシド結合が不均一に切断し、MCCメカノカチオンが新鮮表面に生成する。このMCCメカノカチオンがイソブチルビニルエーテル(IBVE)のカチオン重合を開始し、新規化合物であるMCC-ポリIBVEブロック共重合体(MCC-block-PIBVE)が合成されるとともにMCC-block-PIBVE鎖で表面化学修飾されたセルロースナノ粒子を創製した。本申請研究は、環境負荷の低い新規合成反応を開発し、これを再生可能資源であるセルロースの機能化に適用し、新規機能性材料の創製を目指すものである。真空中77Kでの微結晶セルロース(MCC)の機械的破壊によりセルロース主鎖のβ-1,4グリコシド結合がイオン的に切断しMCCメカノカチオンが生成することを実証した。次に、カチオン重合性モノマーであるイソブチルビニルエーテル(IBVE)存在下真空中77KでMCCを機械的に破壊することにより、MCCメカノカチオンがMCCナノ粒子新鮮表面に生成すること、これがIBVEのカチオン重合を開始し、MCCナノ粒子表面からポリIBVE(PIBVE)鎖を生長させ、新規化合物であるMCC-PIBVEブロック共重合体(MCC-block-PIBVE)が合成できることを見出した。これは、無溶媒固相系で金属触媒カウンターイオンが無い裸のMCCメカノカチオンが重合を開始し、進行させるというこれまでとは全く異なる新規のカチオン重合法である。更に、従来のカチオン重合法ではホモポリマーしか得られないが、本開発の固相メカノケミカルカチオン重合法ではブロック共重合体が得られるとともにMCCナノ粒子の表面化学修飾となることから樹脂充填材としての応用が期待できる。以上のことから、無溶媒固相金属触媒フリーという環境負荷の低い新規固相メカノケミカルカチオン重合法によりセルロースの機能化、新規機能性材料の創製という目的が達成されたといえる。再生可能資源であるセルロースを触媒とし、重金属触媒を使用しない、カウンターイオンが存在しない、有機溶媒を使用しない低環境負荷固相反応による新規イオン重合法の開発を目指した。具体的には、セルロースの機械的破壊により主鎖のβ-1,4結合がイオン的に切断し、セルロースメカノイオンが生成すること、このメカノイオンがイオン重合の触媒となり、新規化合物が生成することを立証するとともにその反応機構を明らかにすることを目的としている。セルロースβ-1,4グルコシド結合の不均一切断によるセルロースメカノイオン生成の立証セルロースのモデル化合物として微結晶セルロース(MCC)を用いた。ガラス製粉砕子の入っている特注のガラス製ボールミル中に前もって真空乾燥したMCCと強力な電子捕捉剤であるテトラシアノエチレン(TCNE)を共存させ、これを真空中77 Kにおいて自作の振動型ボールミル装置を用い、機械的破壊を行った。粉砕後の試料から観測されたESRスペクトルを自作のコンピュータープログラムによる解析からTCNEアニオンラジカル(TCNE-•)が同定できた。即ち、MCCの機械的破壊によりセルロースメカノアニオン(Cell-)が生成されたことが実証できた。セルロース触媒;Cell-によるアニオン重合性モノマーの重合開始能と重合体の評価ガラス製ボールミル中でεーカプロラクトン存在下MCCを真空中77Kで機械的破壊後、粉砕試料のESR観測を行った。ESRスペクトルの解析からラジカル重合は起こっていないことが確かめられた。FT-IR観測からは明確な高分子重合体は確認できなかった。今後、εーカプロラクトンばかりではなくスチレンを用い、Cell-のイオン重合触媒としての性能を検証する。セルロースの機械的破壊により主鎖のβ-1,4結合がイオン的に切断し、セルロースメカノイオンが生成すること、このメカノイオンがイオン重合の触媒となり、新規化合物が生成することを立証するとともにその反応機構を明らかにすることを目的としている。そこで、まず、セルロースβ-1,4グルコシド結合の不均一切断によるセルロースメカノイオン生成の立証とその生成機構の解明を試みた。セルロースのモデル化合物であるMCCを真空中373 Kで7時間真空乾燥し、水分を除去した。ガラス製粉砕子の入っている特注のガラス製ボールミル中にMCCとTCNEを共存させ、77 Kで2時間真空に引き、酸素を除去した。真空中77 Kにおいて自作の振動型ボールミル装置を用い、TCNE存在下MCCの機械的破壊を21時間行った。観測されたESRスペクトルを自作のコンピュータープログラムによる解析からTCNEアニオンラジカル(TCNE-.)が同定できた。

即ち、MCC主鎖のβ-1,4グリコシド結合が不均一に切断して、Cell-が生成し、TCNEがCell-から電子を引き抜TCNE-.となったことを実証できた。次にセルロース触媒;Cell-によるアニオン重合性モノマーの重合開始能と重合体の評価を試みた。εーカプロラクトン中の酸素を除去した後、ガラス製ボールミル中でMCCを真空乾燥し水分を除去したMCCと接触させた。これを真空中77 Kで21時間機械的破壊を行った後、粉砕試料のESR観測を行った。ESRスペクトルの解析からラジカル重合は起こっていないことが確かめられた。FT-IR観測からは明確な高分子重合体は確認できなかった。今後、εーカプロラクトンばかりではなくスチレンを用い、Cell-の触媒としての性能を検証する。研究目的の1:セルロースβ-1,4グルコシド結合の不均一切断によるセルロースメカノイオン生成の立証とその生成機構の解明は進捗し、成果をJ. Phys. Chem. A, 2012, 116, 9872-9877に発表できた。しかし、研究目的の2:Cell-によるε-カプロラクトンの重合開始、高分子体の合成の確認には至らなかった。今後は、Cell-によるスチレンのアニオン重合の開始、重合体の生成を試みる。また、Cell+によるイソブチルビニルエーテルのカチオン重合を試みる。本申請研究は24年度単年度であったため、Cell-あるいはCell+開始剤によるイオン重合体の合成とその反応機構解明のために基金の一部を繰り越した。Cell-およびCell+を減衰させないとともに副反応等を抑制する為に77Kでの条件で実験を行う必要がある。このため1回の実験に30Lの液体窒素(\6,000/L)が必要であり、その費用に充てるとともに特注ガラス製ボールミル等の購入費用に充てる。
テーラーメイド口腔癌治療を目指した基礎的および臨床的研究

口腔癌の中心的原因のひとつであるp53遺伝子変異は,3050%の症例において認められている.また核内転写因子NF-κBはアポトーシスを抑制する作用をもち,癌化に深く関与することが知られているが,最近になってNF-κBの機能はp53遺伝子によって調節されていることが解った.さらにp53のco-factorとして知られるINGファミリーがp53依存性アポトーシス誘導に重要な働きをしていることが明らかとなった.本研究においてp53癌抑制遺伝子の明らかな変異が認められた口腔癌の組織サンプルにおいて,p33ING1b発現の消失傾向を認め,反対に同サンプルにおいてNF-κB発現の増大傾向を認めた.なお,頭頸部悪性腫瘍細胞株(HSC-3,KB細胞)においても同様の傾向が確認された.さらにp53正常株であるKB細胞に対してp33ING1b遺伝子の形質導入を行い,抗癌剤(タキソール)を時間と濃度を変えて作用させた際の細胞の増殖阻害効果を検索した.その結果,タキソールの作用により明らかに細胞死に陥ったことを確認した.口腔癌の中心的原因のひとつであるp53遺伝子変異は,3050%の症例において認められている.また核内転写因子NF-κBはアポトーシスを抑制する作用をもち,癌化に深く関与することが知られているが,最近になってNF-κBの機能はp53遺伝子によって調節されていることが解った.さらにp53のco-factorとして知られるINGファミリーがp53依存性アポトーシス誘導に重要な働きをしていることが明らかとなった.本研究においてp53癌抑制遺伝子の明らかな変異が認められた口腔癌の組織サンプルにおいて,p33ING1b発現の消失傾向を認め,反対に同サンプルにおいてNF-κB発現の増大傾向を認めた.なお,頭頸部悪性腫瘍細胞株(HSC-3,KB細胞)においても同様の傾向が確認された.さらにp53正常株であるKB細胞に対してp33ING1b遺伝子の形質導入を行い,抗癌剤(タキソール)を時間と濃度を変えて作用させた際の細胞の増殖阻害効果を検索した.その結果,タキソールの作用により明らかに細胞死に陥ったことを確認した.(1)HE染色標本にて病理確定診断を得た,10例の頭頸部扁平上皮癌の生検組織のホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いて,抗p53抗体および抗p33ING1b抗体による免疫組織化学的検索を行い,その局在を確認するとともに,腫瘍部分よりmicrodissection法にてDNAを抽出し,p53遺伝子変異のhot region(exon5-8)についてPCR-SSCPにて変異の有無をスクリーニングし,変異を認めたexonについてdirect sequencingにて変異部位を特定した.さらにp53の遺伝子変異した扁平上皮癌組織において抗NF-κB抗体による免疫染色を行った.これらの結果からp53遺伝子の明らかな変異が認められたサンプルにおいて,p33ING1b発現の消失傾向を認め,反対に同サンプルにおいてNF-κB発現の増大傾向を認めた.(2)5種類の頭頸部悪性腫瘍細胞株(HSC-2,-3,-4,Ca9-22,KB細胞)を用い,p33ING1b遺伝子およびタンパク質の発現状況を検索したところ,いずれの細胞においても自発的な発現を認めた.さらにReal time RT-PCR(qRT-PCR)法によりp33ING1b遺伝子の発現量の検索を行ったところ,HSC-3細胞において最も低く,KB細胞において最も高い発現量を示した.各細胞株についてp53遺伝子変異の検索を行ったところ,KB細胞のみがp53 Wild Typeであった.そこでHSC-3およびKB細胞にTNF-αを作用させた上で,NF-κB遺伝子の発現量が増強しているか否か確かめるためにqRT-PCR解析を行った.この結果,KB細胞においてはTNF-α刺激後30分でNF-κB発現量のピークを迎え,その後徐々に減少した.ところがHSC-3細胞においては著名なNF-κB発現量の減少は認められなかった.(3)p53 Wild TypeであったKB細胞に対してp33ING1b遺伝子の形質導入を行い,Western blot法にて確認した後,タキソールおよびシメチジンを時間と濃度を変えて作用させた際のKB細胞およびp33ING1b導入KB細胞の増殖阻害効果を比較検討するためにWestern blot法によりCaspaseの活性化を検索した.その結果,KB細胞に比べp33ING1b導入KB細胞においてタキソール処理後6時間で濃度依存的に著名なCaspase-3,-7および-8の活性化によりアポトーシスに陥ったことを確認した.メチジン処理後6時間の細胞においてはCaspase-9の活性化のみが検出された.(1)HE染色標本にて病理確定診断を得た.15例の頭頸部扁平上皮癌の生検組織のホルマリン固定パラフィン包埋材料左用いて.抗p53抗体および抗p33ING1b抗体による免疫組織化学的検索を行いその局在を確認するとともに.腫瘍部分よりmicrodissection法にてDNAを抽出し,p53遺伝子変異のhot region (exon5-8)についてPCR-SSCPにて変異の有無をスクリーニングし,変異を認めたexonについてdirect sequencingにて変異部位を特足した.さらにp53の遺伝手変異した扁平上皮癌組織において抗NF-kB抗体による免疫染色を行った.これらの結果からp53遺伝子の明らかな変異が認められたサンプルにおいて,p33ING1b発現の消失傾向を認め,反対に同サンプルにおいてNF-kB発現の増大傾向を認めた.(2)5種類の頭頸部悪性

腫瘍細胞株(HSC-2,-3,-4,Ca9-22,KB細胞)を用い,p33ING1b遺伝子およびタンパク質の発現状況を検索したところ,いずれの細胞においても自発的な発現を認めた,さらにReal time RT-PCR (qRT-PCR)法によりp33ING1b遺伝子の発現量の検索を行ったところ.HSC-3細胞において最も低く,KB細胞において最も高い発現量を示した。各細胞株についてp53遺伝子変異の検索を行ったところ,KB細胞のみがp53Wild Typeであった.そこでHSC-3およびKB細胞にTNF-αを作用させた上で,NF-kB遺伝子の発現量が増強しているが否か確かめるためにqRT-PCR解析を行った.この結果,KB細胞においてはTNF-α刺激後30分でNF-kR発現量のピークを迎え,その後徐々に減少した.ところがHSC-3細胞においては著名なNF-kB発現を認めたが,減少は認められなかった.(3)p53 Wild TypeであったKB細胞に対してp33ING1b遺伝子の形質導入を行い,Western blot法にて確認した後,タキソールおよびシメチジンを時間と濃度を変えて作用させた際のKB細胞およびp33ING1bn導入KB細胞の増殖阻害効果を比較検討するためにWestern blot法によりCaspaseの活性化を検索した.その結果,KB細胞に比ベp33ING1b導入KB細胞においてタキソール処理後6時間で濃度依存的に著名なCaspase-3, Caspase-7およびCaspase-8の活性化によりアポトーシスに陥ったことを確認した.メチジン処理後6時間の細胞においてはCaspase-9の活性化のみが検出された.(1) HE染色標本にて病理確定診断を得た,更なる15例の頭頸部扁平上皮癌の生検組織のホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いて,抗p53抗体および抗p33ING1b抗体による免疫組織化学的検索を行い,その局在を確認するとともに,腫瘍部分よりmicrodissection法にてDNAを抽出し,p53遺伝子変異のhot region (exon 5-8)についてPCR-SSCPにて変異の有無をスクリーニングし,変異を認めたexonについてdirect sequencingにて変異部位を特定した.さらにp53の遺伝子変異した扁平上皮癌組織において抗NF-κB抗体による免疫染色を行った.これらの結果からp53遺伝子の明らかな変異が認められたサンプルにおいて,p33ING1b発現の消失傾向を認め,反対に同サンプルにおいてNF-κB発現の増大傾向を認めた.(2) 5種類の頭頸部悪性腫瘍細胞株(HSC-2,-3,-4,Ca9-22,KB細胞)を用い,p33ING1b遺伝子およびタンパク質の発現状況を検索したところ,いずれの細胞においても自発的な発現を認めた.さらにReal time RT-PCR (qRT-PCR)法によりp33ING1b遺伝子の発現量の検索を行ったところ,HSC-3細胞において最も低く,KB細胞において最も高い発現量を示した.各細胞株についてp53遺伝子変異の検索を行ったところ,KB細胞のみがp53 Wild Typeであった.
精神障害を抱える妊産婦のケアで、助産師が直面する困難と対処

目的:平成30年度は、精神障害のある妊産婦のケアにおける助産師の困難と対処を明らかにするために、全国調査(横断的量的研究)を実施した。方法:質的研究結果と文献を参考に無記名自記式調査票(背景18項目、困難と対処63項目、自由記載3項目)を作成し、平成30年11月平成31年3月に調査を実施した。層化無作為抽出法にて、分娩取扱医療機関1134施設に研究依頼をし186施設より承諾を得て、875名の助産師に調査票を配布した。所属大学倫理委員会および1施設の対象施設の倫理委員会に申請し承認を受けて実施した。結果:有効回答者は347名(39.7%)であった。総合周産期センター110施設、地域周産期センター122施設、総合病院産科150施設、診療所56か所であった。年齢は平均40.6歳、助産師経験年数は平均15.3年であり、98%は精神科での勤務経験は無かった。全員が精神障害のある妊産婦のケアに困難を感じていた。半数(51.9%)は精神障害の知識があったが、83%は適切な精神状態のアセスメントに不足を感じていた。さらに、78.1%は精神障害の妊産婦とのコミュニケーションに困難を感じていた。79.8%は自傷他害の危険性に関する判断が難しい、78.1%は話を聞いてあげた方が良いのか、切ってあげた方が良いのかの判断が難しい、90.2%が精神障害の妊産婦へのケアは疲れると回答していた。またほとんどが退院後の母親の生活、赤ちゃんの心配をしていた。精神障害妊産婦ケアは助産師の仕事ではないと思うのは4.3%で、94.5%が助産師が重要な役目があると回答していた。考察:対象者は熟練者が多かったが、対象全員が精神障害の妊産婦への困難を感じ、特に適切なアセスメント力や、コミュニケーションに困難を感じていた。今後は助産師の精神障害の妊産婦ケアに関する教育がより重要になってくると言える。精神障害を抱える妊産婦に対して助産師が抱える困難感と対処について、第一段階は4名、第二段階ではさらに7名の対象者に半構成的面接を行い、分析を行った。研究協力機関は4施設であった。本研究は倫委員会の承認を受けて行った。第一段階においては、精神障害のある妊産婦のケアで助産師の困難は、『助産師の範囲を超えた業務』(コアカテゴリー)であり、<1精神障害のある妊産婦の知識不足>、<2時間の浪費>、<3情緒的巻き込まれ>の3点において困難を抱えていた。この時点で国際学会に申請し、2016年5月に発表予定である。さらにデータ収集をすすめ、計11名になり飽和状況と考え、質的研究の第二段階としてナラティブに分析を行った。助産師は精神障害のある妊産婦へのケアにおいて、服薬を続けるか否か、母乳を勧めるか否か、睡眠を優先するか否か、支援をするか否かの4点において助産師は挑戦していることが明らかとなった。この時点でもさらに国際学会に申請し、2017年6月に発表予定である。本研究より、助産師は精神障害のある妊産婦のケアで様々な困難を抱え、日々挑戦していることが明らかとなった。国外文献では類似発表があるが、国内文献では発表がないため、本研究は重要である。臨床助産師は通常のケアに加え、精神障害のある妊産婦にも対応していかねがならないため、精神障害や服薬、対話技術などの学習を深めていかねばならない。本年度は、精神障害のある妊産婦に対する助産師の困難について2つの質的研究手法(質的記述的研究方法、ナラティブ分析方法)により分析をして結果を明らかにした。文献検討は続行中であり、平成28年度に向けてまとめていく予定である。予定していた助産師対象の妊産婦の精神障害に関する講習会は他組織でも行われており、平成28年度以降に実施を検討している。本研究は精神障害を抱える妊産婦に対して助産師が直面する困難と対処に関して質的研究と量的研究を行い、考察を深めることを目的としている。本年度の研究実績の概要は以下3点である。1点目は質的研究の継続と論文執筆である。昨年度に引き続き質的研究のデータ収集を行い、結果の妥当性を高める作業を行った(対象者数は11名から17名となった)。また精神障害のある妊産婦へのケアにおける助産師の困難を1知識不足、2時間の浪費、3情緒的苦悩の3カテゴリーとして執筆し論文投稿を行っている。2点目は量的調査の準備である。まずは国内外の文献検討を重ねて、これまでの動向を把握し、質問紙調査を作成し、研究計画書を作成した。質問紙は個人要因、精神疾患経験要因、困難要因、対処要因から構成した。そのうち困難要因は能力・判断・疲弊・態度の4項目、対処要因は連携・サポート・キャリアの3項目から構成した。対象は全国分娩取扱施設より層化無作為抽出法にて施設を選定し、そこの施設の勤務助産師への依頼を行う予定である。2月に倫理委員会に申請し3月に承諾を得た。今年度は特に海外の先行文献から動向を把握したことが量的研究の準備のために有用であり、質問紙調査内容を十分に吟味することができた。

本研究は平成28年度に量的研究実施予定であったが、実際には研究計画書作成と倫理委員会承認までに留まった。進捗がやや遅れた理由は2点である。1点目は妥当性を高めるために質的研究のデータ収集作業を延長したことである。結果的には妥当性を高めることにつながり論文作成において非常に有意義であったと考える。2点目は研究計画書作成のための文献検討(主に海外文献)に時間を要したためである。しかしこの作業も質問項目の十分な吟味に繋がり必要な作業だったと考える。国際学会(平成29年6月トロント)にて"Challenges of midwife maternal care for women with mental diseases"として質的研究成果を発表した。これは昨年度の質的研究よりも対象者数を増やし11名として精神障害のある妊産婦のケアへの助産師の困難についてさらに分析を深めた結果となる。特に向精神薬、母乳、睡眠、サポート、子育て能力において助産師は臨床上の判断に非常に困難を感じており、助産師は精神障害のある母親とその家族の地域支援にも関わることが重要であると考えた。その後内外の文献検討を実施した。特に海外では周産期メンタルヘルスへの助産師の役割に関する研究が着目されており、過去10年間の文献検索から22文献を対象とした統合レビューによれば、精神障害の妊産婦への助産師の役割は、個人的な関わりと専門的な関わりに集約され、助産師の継続的専門的教育と訓練の必要性が強調されていた。そこで本研究では、全国助産師を対象とした「精神障害のある妊産婦のケアに対する助産師の困難と対処に関する調査」の研究計画書を作成し、倫理委員会の承認(宮城大学研究倫理委員会第1706号)を得て、調査の準備に着手した。今年度は、質問紙作成と対象機関の選定までを行った。研究方法としては、全国の分娩取扱医療機関2426機関より層化無作為抽出法で研究対象施設を選定し、研究承諾を得た研究協力施設の産科病棟および産科外来で勤務する常勤助産師(新人は除く)とする。データ収集方法は、精神障害のある妊産婦のケアにおける助産師の困難と対処を明らかにするための無記名自記式調査票により、郵送調査法により収集することを計画した。研究者の一身上の都合(家族の介護、体調不良、予定外の大学業務など)により、平成29年度内に研究が遂行されない見込みとなり、補助金延長申請を行い、平成30年度内に全国調査の実施を行うこととした。目的:平成30年度は、精神障害のある妊産婦のケアにおける助産師の困難と対処を明らかにするために、全国調査(横断的量的研究)を実施した。方法:質的研究結果と文献を参考に無記名自記式調査票(背景18項目、困難と対処63項目、自由記載3項目)を作成し、平成30年11月平成31年3月に調査を実施した。層化無作為抽出法にて、分娩取扱医療機関1134施設に研究依頼をし186施設より承諾を得て、875名の助産師に調査票を配布した。所属大学倫理委員会および1施設の対象施設の倫理委員会に申請し承認を受けて実施した。結果:有効回答者は347名(39.7%)であった。総合周産期センター110施設、地域周産期センター122施設、総合病院産科150施設、診療所56か所であった。年齢は平均40.6歳、助産師経験年数は平均15.3年であり、98%は精神科での勤務経験は無かった。全員が精神障害のある妊産婦のケアに困難を感じていた。半数(51.9%)は精神障害の知識があったが、83%は適切な精神状態のアセスメントに不足を感じていた。さらに、78.1%は精神障害の妊産婦とのコミュニケーションに困難を感じていた。
海馬自発てんかんモデルにおけるコネキシンを標的とした病態の解明と新規治療法の開発

我々は以前、胎生期の頭蓋に凍結損傷を与えることによって、生後海馬での自発てんかんを発症する皮質異形成モデルラットを開発した。最近、てんかん発症の機序として、慢性炎症化とコネキシン蛋白群を介した過剰な細胞間ネットワークの形成の関与が指摘されている。今回、我々はこの皮質異形成モデルラットを用いて、てんかん発症後の海馬および皮質にて慢性炎症化に関連する受容体および炎症性サイトカインとコネキシン蛋白群の発現を解析し、それらが上昇していることを認めた。皮質異形成が関与した海馬てんかん発症の機序に、慢性炎症化とコネキシン蛋白群が関与した異常興奮性ネットワーク回路形成が示唆された。自発海馬てんかんを有する皮質異形成モデルラットの作製。胎生18日目(E18)、母ラットから子宮を取り出し子宮壁外から胎児頭蓋に冷却プローブで頭蓋の左右両側に冷却損傷を加え、再び腹腔内に戻した上で出生させ、皮質異形成を前頭葉に作成した。自発てんかん発作出現の時期が生後67週目以降であるという以前の観察結果に基づいて、生後2週、3週、5週、7週、10週まで飼育した後、麻酔下で解剖し、脳標本を作製した。4%PFAにて組織を潅流固定後、脳標本を用いて、各段階(生後2, 3, 5, 7, 10週)における海馬でのTLR4とIL-1R1、神経細胞/軸索・オリゴデンドロサイト・アストロサイト間の細胞間情報伝達に関わるコネキシン群タンパク(Cx32, 43)の発現変化を免疫組織化学的(特異抗体を用いた酸素抗体法)で解析中である。また、マウスで自発てんかん測定の有無等を解析するために、マウスでの自発てんかんモデルに対して、頭部電極装着させ脳波測定を行った。マウスでも海馬からの自発性てんかん性放電を確認した。また、皮質異形成のマウスの自発てんかん発症前、発症後のCxの脱落をさせることで異常な神経ネットワークの形成をシャットダウンさせ、これがてんかん原性の獲得に及ぼす影響を評価するためにCx遺伝子のコンディショナルノックアウトマウスを作製した。今回はCx43遺伝子を標的として、Cx flfとCx flf:GFAR-CreERのマウスを交配させた。出生後ジェノタイプを確認しCx flf:GFAR-CreERのマウスに対して、タモキシフェンを5日間投与して標的とするアストロサイトのCx43を脱落させた。その後、Cx43が実際脱落していることを免疫組織化学的(特異抗体を用いた酸素抗体法)でコントロールと比較して確認した。片側頭蓋に皮質異形成を作製したもので4%PFAにて組織を潅流固定した後、脳標本を用いて、各段階生後2週目、3週目、4週目、8週目で皮質異形成側と正常皮質側の海馬での発現を免疫組織化学的(特異抗体を用いた酵素抗体法)に、Cx43、AQP4、TLR4、NMDAR2A、NMDAR2B、GADのそれぞれで比較した。その結果としては、上記いずれも有意な差を認めなかった。そのため、現在は両側皮質異形成モデルラットとシャムモデルラットの海馬にて、IL-1R1、TLR4、Cx32、Cx43、Cx47、AQP4(アストロサイトのマーカー)、Iba-1(ミクログリアのマーカー)のより細かい発現量の差を確認するために、生後2、4、6、8、10週目の各段階での脳標本にて、リアルタイムPCRでの解析を継続中である。また、皮質異形成のマウスの自発てんかん発症前、発症後のCxを脱落させることによって異常な神経ネットワークの形成をシャットダウンさせ、これがてんかん原性の獲得に及ぼす影響を評価するためにCx遺伝子のコンディショナルノックアウトマウスを作製した。今回は、Cx43遺伝子を標的として、Cx flfとCx flf:GLAST-CreERのマウスを交配させた(前回はCx flf:GFAP-CreERのコンディショナルノックアウトマウスを作製)。出生後ジェノタイプを確認しCxflf:GLAST-CreERのマウスに対して、タモキシフェンを5日間投与して標的とするアストロサイトのCx43を脱落させた。そのCx43が実際に脱落していることを免疫組織化学的(特異抗体を用いた酵素抗体法)でコントロールと比較して確認した。免疫組織化学的解析による自発てんかんを有する皮質異形成モデルラットの海馬のTLR4、各種コネキシン群タンパクの発現変化の解析では、有意な上昇または低下がみられていない。そのため、両側皮質異形成モデルラットの海馬にてTLR4、IL-1R1、各種コネキシン群タンパクの発現変化の定量化による解析をリアルタイムPCR法にて継続している。また、海馬全体として発現を評価するのではなく、CA1、CA2、CA3、歯状回と海馬の部位を細かく区別して評価することとした(てんかん患者の海馬において各種コネキシン群タンパクの発現は部位により差があるという報告がなされている)。また、アストロサイトの突起部位に発現しているAQP4およびミクログリアのマーカーであるIba-1の発現の変化も解析に追加した。海馬のより細かい解析を実施しており、そのために当初の予定より達成度が遅れている状態である。胎生18日目に母ラットより子宮を取り出し、子宮壁外から胎児ラットの両側頭蓋部に冷却プローグにて凍結損傷を与えることによって、出生後自発海馬てんかんを発症する皮質異形成モデルラットの作製方法を前研究にて確立している。

その方法に基づき、今回このモデルにおける自発てんかん発症後のアストロサイトおよびコネキシン蛋白に関連した発現の変化を評価するために胎生18日目に胎児ラットの頭蓋部に凍結損傷を与えた後、母ラットの腹腔内に戻し、通常通り出生させた。自発てんかん発作出現の時期が生後67週目以降であるという前研究の結果も基づき、生後10週目で麻酔下に4%PFAで潅流固定後、解剖して脳標本を作製した。脳標本を用いて、皮質異形成部と海馬でのEAAT1、EAAT2、GFAP、TLR4、Cx32、Cx43の発現を免疫組織化学的に解析した。これと同様の解析を胎児期に頭蓋部に凍結損傷を与えていないコントロール群でも実施し、発現の評価基準とした。発現の評価はImageJを用いた半定量的方法で実施した。その結果よりてんかん発症においてアストロサイトおよびコネキシン蛋白が強く関与していることが示唆された。我々は以前、胎生期の頭蓋に凍結損傷を与えることによって、生後海馬での自発てんかんを発症する皮質異形成モデルラットを開発した。最近、てんかん発症の機序として、慢性炎症化とコネキシン蛋白群を介した過剰な細胞間ネットワークの形成の関与が指摘されている。今回、我々はこの皮質異形成モデルラットを用いて、てんかん発症後の海馬および皮質にて慢性炎症化に関連する受容体および炎症性サイトカインとコネキシン蛋白群の発現を解析し、それらが上昇していることを認めた。皮質異形成が関与した海馬てんかん発症の機序に、慢性炎症化とコネキシン蛋白群が関与した異常興奮性ネットワーク回路形成が示唆された。免役組織化学的解析による自発てんかんを有する皮質異形成モデルラットの海馬のTLR4とIL-1R1、各種コネキシン群タンパクの発現変化の解析はまだ終了していないが、マウスモデルにおいても頭部電極を装着して、脳波測定を行い自発てんかん性放電が確認できた。また、今回はCx43遺伝子を標的としたコンディショナルノックアウトマウスを作製し、出生後タモキシフェンを5日間投与して標的とするアストロサイトのCx43を実際に脱落させることができることを免疫組織化学的(特異抗体を用いた酸素抗体法)でコントロールと比較して確認した。これにより自発てんかんを有する皮質異形成マウスモデルにて、生後異常な神経ネットワークの形成をシャットダウンさせ、これがてんかん原性の獲得に及ぼす影響を評価する実験を行う準備ができた。(シャムモデルラットの海馬と比較した)自発てんかんを有する皮質異形成モデルラットの海馬のCA1、CA2、CA3、歯状回の各部位におけるTLR4、IL-1R1、各種コネキシン群タンパク(Cx32、43、47)、AQP4、Iba-1の発現のリアルタイムPCR法による解析を継続する。また、今回作製されたCx43遺伝子を標的としたコンディショナルノックアウトマウスを使用して、胎生期に凍結損傷を頭蓋に与え、自発てんかんを有する皮質異形成マウスモデルを作製。生後2週間目でタモキシフェンを5日間投与して標的とするアストロサイトのCx43を脱落させる。生後4週間目に頭部に脳波測定用の記録電極を設置、生後5週目より脳波測定を開始し、生後11週目まで継続して自発てんかん発症の有無、発症時期、発作の頻度を解析する。また、てんかんを発症する56週以後の生後7週目においてタモキシフェンの投与を行い、同様の解析を行う。
魚類のウイルス抗原特異的細胞傷害能に関する研究

我々はクローンギンブナ(S3n)とS3n由来株化細胞を用いることにより、ウイルス感染細胞に対する抗原特異的な細胞傷害活性(CTL様活性)の誘導に成功している。本研究では、この抗原特異的細胞傷害活性を有するエフェクター細胞の性状を明らかにするため、(1)ギンブナT細胞マーカーの同定、及び(2)ウイルス特異的CTL様活性とT細胞マーカーの発現量との相関を調べた。(1)まず、我々はCTLの重要な表面マーカーとして知られているT cell receptor beta (TCRβ)鎖とCD8α鎖の遺伝子のクローニングを行った。その結果、他の脊椎動物と高い相同性を持つギンブナTCRβとCD8αの同定に成功した。これらの遺伝子はT細胞が存在すると予想される臓器(胸腺、腎臓、脾臓、末梢血)で強く発現すること、また、同種異系(allogeneic)の鱗を移植したギンブナで強く発現することが明らかとなった。以上の結果はこれらの遺伝子がギンブナのCTLマーカーとして有用であることを示している。(2)次にウイルス感染細胞に対する特異的細胞傷害活性の担当細胞が哺乳類のCTLに相同するものかを調べるため、ギンブナ白血球を4つの細胞群に分け、ウイルス特異的細胞傷害活性及びT細胞関連レセプターの発現量との関係を調べた。その結果、CD8α及びTCRβを強く発現しているsIg陰性リンパ球が含まれる細胞群のみがウイルス特異的傷害活性を有することが明らかなった。以上の結果から、魚類でも哺乳類と同様にウイルス抗原特異的細胞傷害活性を有するエフェクター細胞は、sIg陰性のリンパ球で、TCRβ、CD8αを発現していることが示唆された。魚類の抗原特異的細胞傷害能(細胞傷害性T細胞)の基礎研究を行い以下の成果が得られた。〔1〕ギンブナ細胞傷害性T細胞関連遺伝子のクローニングデータベースに登録されているアメリカナマズ、ニジマスのTCR-βの塩基配列を基にdegenerate primerを設計した。これらのprimerを用いて、ギンブナの末梢血白血球をPHAで刺激したRNAをテンプレートにし、3'RACE PCRを行った。得られたPCR産物をシーケンスした結果、他の魚種のTCR-βと高い相同性を持つギンブナのTCR-βの塩基配列を決定することに成功した。データベースに登録されているヒラメ、ニジマスのCD8αの塩基配列を基にdegenerateprimerを設計した。これらのprimerを用いて,ギンブナの末梢血白血球をPHAで刺激したRNAをテンプレートにし、5'RACE PCRを行い、得られたPCR産物をシーケンスした。その結果、ニジマス、ヒラメのCD8αと高い相同性を持つギンブナのCD8αの塩基配列を決定することに成功した。さらに、3'RACE PCRを行いギンブナCD8αcDNAの全長配列を決定した。[2]ギンブナの抗原特異的エフェクター細胞のin vitroでの培養ウイルス抗原特異的エフェクター細胞の培養を試みる前段階として、アロ抗原(同種異系抗原)抗原特異的エフェクター細胞の培養を試みた。その結果、OB1系統クローンギンブナの白血球は、同種異系の固体(K1系統、S3n系統のクローンギンブナ)の白血球で刺激することにより、in vitroで増殖することを確認し、その培養細胞は、刺激した細胞と同系の標的細胞をより強く傷害することを明らかにした。
在米メキシコ人移民の“旅的”生活形態と送り出し社会の都市化に関する学際的取組

本研究は、「移民の継続的な移動を中心とした居住形態」、「一時帰省(Return Visit)に関わる移民住居建設と都市の変容」、「「マイグレーション・シティ」に関する理論化と考察」という3つのテーマに関して、メキシコのハリスコ州ハロストティトランにおいて、人類学的フィールドワークと、移民住居に関する建築学的調査を実施した。移民の一時帰省と送り出し社会における都市変容の関係性を検討すると共に、墨米移民の頻繁で継続的な故郷への帰省を伴う“旅的"居住観を明らかにした。平成24年度における重要な課題は、『移民の継続的な移動を中心とした居住形態』、『一時帰省に関わる移民住居建設と都市の変容』、『マイグレーション・シティに関する理論化と考察』の各テーマについて、前年度の抽出した問題点を踏まえて一層の深化をはかることにあった。第一に、移民の継続的な移動を中心とした居住形態については、初年度のフィールドワークの結果を踏まえて、特に移民の側からのノスタルジア形成と居住形態の変容について重点的な調査を実施した。受け入れ社会(米国)においては、故郷では当然享受しているはずの理想的な自己や生活から阻害されていると感じる移民は多く、そうした点が、一時帰省の頻度や居住形態の変容にどのように影響しているのか調査を実施した。第二に、一時帰省に関わる移民住居建設と都市の変容については、アカワレスと呼ばれる地区(ハロス郊外)にかつて存在していたアシエンダの屋敷を改装した一時住居の調査と、地元有力者の広大な屋敷の綿密な調査を実施した。この調査から、大農場の地主階級は、現在もハロスの有力者・知識人として都市開発に影響をもっていることを確認できた。第三に、「マイグレーション・シティ」に関する理論化と考察については、観光的一時帰省を誘発させる戦略として、特に宗教的儀礼と都市開発の関係に焦点を当てた。特に聖母マリアの被昇天祭は、移民コミュニティと地元コミュニティにおいて実施される最も重要な儀礼の一つであり、移民の宗教観、故郷に残された家族を訪問する一時帰省、ノスタルジア形成、さらに巡礼地と改築されたアシエンダを巡るエコツーリズムとの強い関係性を確認できた。最後に、前年度の残された課題であった「マイグレーション・シティ」の理論化については、ハロスに居住する一家族に焦点を置いて聞き取り調査を実施し、十分な一時資料を得ることが出来た。平成25年度は、本研究計画の最終年度にあたり「移民の継続的な移動を中心とした居住形態」「一時帰省に関わる移民住居建設と都市の変容」「マイグレーション・シティに関する理論化と考察」の各テーマのまとめを実施した。また、平成25年9月にメキシコ・ハロストティトランにおいてフィールドワークを行い、最終報告書の作成において補完すべき資料を収集し、またインフォーマントへ追加インタビューを実施した。平成26年3月に米国応用人類学会で研究成果の一部を発表した。今後、本研究成果をまとめた書籍の刊行を予定している。本研究で設定した3つのテーマに関して、3年間にわたりメキシコでの現地フィールド調査を実施してきたが、数十年の単位で変化してきた移民と都市形成の関係を把握することができたのに追加して、連続した調査によって近年の急激な移民形態と都市の変化にも敏感に対応することができた。この点は、研究課題の精査と今後の研究発展において非常に大きな意味を持つ。本研究の目的である『墨米移民の頻繁で継続的な故郷への帰省を伴う“旅的"生活形態』の把握については、一時帰省に関わる住民への継続的なインタビューとハロストティトランにおけるインテンシブな踏査調査によって、そのプロセスを明らかに出来たと考えている。また、現在の「移動」を伴うメキシコ地方都市の生活形態を、歴史的な都市(セントロ)と農村(ランチョ)の“移動生活"とリンクさせることで、「マイグレーション・シティ」を形成する下地が社会に存在していたことを新たに指摘することが出来た。以上の点から、本研究目的を十分に達成できたと考えている。平成23年度における重要な課題は、『移民の継続的な移動を中心とした居住形態』『一時帰省(Return Visit)に関わる移民住居建設と都市の変容』『「マイグレーション・シティ」に関する理論化と考察』の3点の検証を中心としたフィールドワークであった。メキシコ社会人類学研究所北東プログラムの協力を得て、メキシコ西部・ハリスコ州ハロストティトラン市においてフィールドワークを9月に実施した。現地では、移民第2世代から第3世代を中心にインタビュー調査を行い、故郷と移住先を頻繁に移動しながら、トランスナショナルな社会的ネットワークを維持継続している生活形態を確認し、特に一時帰省を軸にした視点から住居増加と都市拡大の要因について詳細な参与観察を実施した。今年度の具体的な実績の公表は、平成23年12月の国際開発学会での「移民のトランスナショナルな社会的ネットワーク」に関する学会発表と、平成24年3月の米国応用人類学会での「メキシコ地方都市の都市化」に関する学会発表である。