hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
安定成長期日本の石鹸・洗剤・化粧品流通革新の経営史的研究

また卸業と小売業の双方の経営に関わった経営者への聞き取り調査も数回実施することができた。とくに,この双方に関わった経営者への聞き取り調査では,一見,無関係とも思えるダイカの経営思想の影響を受けていたことなどは大きな発見であった。また卸業界内の人間関係や,メーカーおよび販売先の大手小売業経営者といった流通の流れからみると,垂直的な関係にある立場の経営者の間の交流なども知ることができた。こうした,人的ネットワークの面は,「日本的流通」の見えざる基礎を成す部分として注目される。調査過程では,以上のようなさまざまな新しい知見を得ることができたが,本研究課題に即して研究論文をまとめるに際しては,以上の調査対象のうち,北海道から東北へ,そして後には全国へと,事業拠点を拡げた有力卸企業ダイカを対象にまとめることとなった。これらについては,後掲のように,経営史学会北海道ワークショップでの口頭発表のほか,所属の明治大学経営学部の経営学研究所の発行する学術雑誌へ2編,そして他大学の学術雑誌へ1編,論文として掲載することができた。なお,今年度の研究は,概して所期以上の成果をみることができたといえるが,今年度の研究を通じて有力地域卸企業の1990年代以降の展開,さらには卸企業経営者のアントルプルヌールシップと卸企業の組織能力の決定要因,などといった新しい研究上の関心が生まれてきたことも大きな成果であったといえる。
母音空間視覚化による英語音声分析力と学習への応用研究

視覚化により音声言語習得を促進する目的で、母語話者と非母語話者の言語音声特徴分析、それぞれの特質を視覚化する手法の検討、母音空間や子音空間の提示方法試作、言語音声視覚化に対する学習者の反応を言語実験と学習者調査により行った。視覚化が明確に行える母音のフォルマント値を使った調査は大規模で細微に渡る実験結果を得る事が出来た。子音の音声特徴は空間化に使用できる要因やその数値基準が研究者によっても多数の意見があり、視覚化の効果を得るまでには至らなかった。Voice Onset Timeと言われる子音の無声と有声が区別出来る基準を用いて英語母語話者とベンガル語母語話者の特徴を抽出出来たたのは貴重な成果のひとつであった。母音空間視覚化に対する日本人英語学習者の積極的な意見により始まった研究であったが、その過程で、母音特性に加え、子音特性、長さや高さの特徴も視覚化し提示する必要性が見えて来た。自然な発話を知覚や生成の対象と考えた場合、種々の音声特徴を総て視覚化し、総合する事が必要である事はある意味自明ではある。母音が口の開閉と舌の盛り上がる位置の組み合わせにより作られる音であるのに対し、子音は口を閉じた状態で起こる空気の流れから成る音である事から、その視覚化については学習者の調音時の感覚に合致する特性を抽出する事が理想である。子音特性と音の長さや高さの韻律特徴を視覚化する手法については今後の継続課題であると言える。音響特徴を基準に視覚化を試みる研究を進める中で国際音声字母(IPA)の重要性が見えて来た事は課題を残す状態にあってこそ得られた思考である。世界中の言語音声分析とその結果提示のために考案されたIPAを言語音声教育に応用し、身近な外国語学習からめずらしい諸語の学習に向けて視覚化の一環としてIPAを使用する方法は、今後も、実践とその結果調査の両輪によって続けたい。言語音声のうち、聞こえの度合いが高い母音の性質を音響特徴を用いて表すと、その多様性は大きいものとなる。第1フォルマントと第2フォルマントのみを抽出し、周波数を測定すると、言語により種々の特徴が見いだせる。同一言語においても、話し手により異なった特徴を示す。さらに、同一人物であっても使用状況により異なったものとなる。数値で示すと値の散らばりが大きく、ある一定の特徴を見つけることが困難な場合も多い。その中で、音響特徴と音声器官の動きとの繋がりが強い第1フォルマントと第2フォルマントによって表される母音空間を中心に据えて言語実験を行うことが本研究の目的である。第1フォルマントは口の開き具合と関連があり、第2フォルマントは舌の形により作られる口内空間の長さと関連がる。音声分析ソフトによって測定した値によって、それぞれの特徴に換えることができる。ことばを話す時には、ほとんど無意識に口を開き、閉じ、舌の形を変えて様々な音声を発している。この状態は母語の場合と学習している外国語の場合とでは異なると思われる。外国語学習における発音の学習過程を、特に母音空間によって論じることは、学習者の発音動作と音響分析ソフトにより測定可能な値を結びつけることにより意義深いものになると思われる。母音空間の研究は、主に音声科学の分野で進められているが、これらの研究成果と第二言語習得研究と英語教育研究の成果を融合し、新しい知見を得ることを目的として、音声の視覚を伴う提示効果について実験と調査に関する情報収集を行った。視覚と音の共通の特徴について調べることを平成26年度の計画のひとつに挙げており、文献調査により両者の共通の特徴、特に音知覚のプロセスと視覚のプロセスの特徴が似ていることが明らかとなってきた。母音は口の開き具合と舌の盛り上がる部分の位置によってその種類が決定される。日本語の5母音やアメリカ英語の11母音は、方言や個人の特徴により実際の発音は様々ではあるが、基本的な要因の組み合わせにより、各母音として認識出来る。母音特徴を構成する要因のうち、フォルマント1とフォルマント2で表される数値は、それぞれ口の開きと舌の形に相当し、発声器官の状態を物理的な数値で置き換える事が出来る。そして、この要因を2次元空間で示す事により、母音空間の概念が形成される。母音空間を視覚化し、発音訓練に取り入れ、その効果を基に、学習者の英語音声分析力について調べる事が本研究の目的である。即興発話録音と発話分析を進める中で、授業での各受講者の発音の分析をコンピュータに全てまかせるのではなく、一部学習者自身が行う方法を取り入れる事で、昨年度、意外な発見があった事を受けて、引き続き、学習者の分析能力を高める方法について探求した。英語母音7種を含む単語セットの発音を録音し、Praatを用いてフォルマント1とフォルマント2を測定し、それらを紙と鉛筆を用いてなぞる方法で、母音空間における英語母語話者と日本人英語学習者の母音の特徴を、学習者個人が比較し、その結果を文章でまとめる方法を続けた。学習者は自己の発音について視覚化されたものを見るのがめずらしく、良し悪しを含めて興味を示す事が多かった。発音器官は常に動いており、その変化を見ながら自己の発音の状態を判断する事は容易ではない。多くの変化の状態を敢えて紙上の2次元で表す事でより分かりやすくなるのではないかという考えから、母音空間の3次元表示や、動画により時間変数を加えた表示との比較を今年は試みた。

結果、次元や時間変数の有無が発音の視覚化に及ぼす影響を追求する事も大切であるが、寧ろ、学習者の分析力を刺激する方法としての要因分析が重要である事が分かった。母音空間に関して、英語母語話者と日本人英語学習者から単語セットの録音を得て、その音声分析を継続して行った。この点については順調に進展していると言える。母音空間を用いた発音訓練を行い、学習者から自己の発音についてと視覚化の方法についての意見を継続して収集した。この点についても順調に進展していると言える。母音空間視覚化について、2次元での表示と3次元、4次元での表示についての比較実験を行い、効果の度合いを調査する事に関しては、文献調査に留まっており、調査実験にまで及んでいない。この点についてはあまり順調に進展しているとは言えない。ただ、比較実験を行う前に、さらに文献調査により予測の整理を行いたいと考えている。本年度の情報収集を基にした判断では、紙上に書かれた母音空間という2次元情報が、学習者が自己の発音について考える手段として思いのほか効果が高いことから、高次元の表示や動画による提示よりも情報が扱い安いことを比較実験で調べる予定であったが、むしろ、次元の度合いや静止画と動画の比較よりも、学習者の分析能力を刺激する方法を追求する事が重要であることが分かってきた。例えば、空間に存在する形とその動きについては、認知的には深い関係があるとは言えず、人間による処理も異なったものであるのに対し、形と、そこから連想する音とは認知的に深い関係があり、視覚と聴覚という異なった経路を取るにもかかわらず、人間による処理が似通っているという既存の研究結果がある。視覚を通して得られる母音空間と聴覚を通して得られる母音の特徴の結びつきについてさらに文献調査を続ける予定である。本研究の目的である、言語の音声特徴の音響分析結果を英語学習・教育に応用する点に関して、母音の特徴に加え、子音の特徴を考慮に入れ、調査を進める事が出来たのが、研究の進展につながった。研究実施計画では、母音空間視覚化に関する資料収集と言語実験の継続を提示しており、この内、資料収集は順調に進んだ。言語実験の継続については、前年度に録音を行ったデータの音声分析と統計解析、及び成果のまとめに留まり、新たな言語実験の実施については行う事が出来なかった。さらに、研究成果発表のため、国際学会口頭発表公募に申し込むも、本研究の課題、母音空間視覚化による英語音声分析力と学習への応用研究、に関する分野の特定に時間がかかり、第二言語習得研究、英語教育学、時間概念に関する学際分野の研究、生涯言語学習、のいずれの学会からも、分野が異なる事を理由の1つに、採用にまで至らなかった。分野に加え、研究手法の不備やデータ数の欠如もその理由である事から、手法の吟味と録音音声データ収集の再検討を今後の課題としたい。口頭発表は次年度となるが、音響関連の国際学会、24th International Congress on Sound and Vibration、2017年7月23日から27日に開催、でのポスター発表が決まっており、英語学習者の音声特徴を視覚化する試みについての専門的な意見を得られる事と期待している。母音は口の開き具合と舌の盛り上がる部分の前後の位置により、その種類が決定される。音を生成する声道の形や動きが物理的な音声特徴と対応している事を実感できるのが、母音の特徴の1つと言える。
ppb - ppmの微量水分濃度領域における負イオン移動度の測定

近年、誘電体バリア放電やプラズマジェットなどの大気圧プラズマによる医療や環境改善への応用研究が盛んに行われているが、その基礎データとしてイオン移動度やイオン・分子反応の反応速度係数などの需要が高まっている。本研究では大気圧付近の酸素中において、ppb-ppmオーダーの極微量な水分濃度を変化させながら負イオン移動度を測定し、得られた結果よりイオン・分子の反応速度係数について検討を行った。まず、純度99.99995%の酸素をガス精製器に通すことによって得られる超高純度酸素に、ppb-ppmオーダーの水分を添加して負イオン移動度を測定したが、酸素中に微量水分を添加するために、ステンレス鋼製の水を入れた容器とチューブからなる拡散管を製作した。実験容器に流した酸素中の水分濃度は微量水分濃度計でモニターし、拡散管のチューブの内径と長さを調整することによって、水分濃度を15-17000 ppbの範囲で変化させることを可能とした。このようにして、水分濃度を変化しながら幅広い換算電界強度E/N(Td)に亘って負イオン移動度の測定を行った結果、酸素中の微量水分濃度の上昇によってクラスターイオンが形成される過程を、移動度の減少として観測した。さらに、実験結果とシミュレーション結果を比較することによって、観測した4種類の移動度のイオン種及び酸素中のイオン・分子反応の反応速度係数の推定を行った。負イオン移動度や反応速度係数などの基礎データの収集は、これまで低ガス圧力下で行われることが多く、大気圧を含めた高ガス圧力下で形成されるクラスターイオンについての検討は十分でない。本研究で得られた大気圧付近の酸素中における微量水分濃度を変化させて得られたクラスターイオンの移動度や、イオン・分子反応の反応速度係数についての研究は世界的に見ても初めての試みであり、この分野における重要なデータを得ることが出来たと思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
疾患の異種性に着目したパニック障害の病態研究

パニック障害においては遺伝的関与が示唆され、広場恐怖や感情障害、他の不安障害との合併が多数存在し、各々の病型が相互に異なる可能性が想定される。パニック障害の病態解明のために疾患の異種性に着目し中間表現型の解析を行った。健常者を対象として人格特性や不安感受性の検討においては女性で特性不安が有意に高いなどの性差が認められた。ドーパミン2受容体C957T多型では性差との関連が示唆された。パニック障害では広場恐怖やうつ病の合併の有無と性差との関連が認められ、パニック障害を発症年齢で層別化するとBDNF(val66met)多型において若年発症群と非若年発症群で有意な差異が認められた。精神疾患簡易構造化面接(MINI)によるDSM-IV診断を満たすパニック障害患者および健常対照者に対して文書での説明による同意を得て、心理検査および採血を実施した。心理検査としてWAIS-R短縮版(知識、絵画完成、数唱の3項目)、JART(Japanese Adult Reading Test)、人格検査NEO-PI-R(Revised NEO Personality Inventory)、不安特性検査STAI(State-Trait Anxiety Inventory)、不安感受性尺度ASI(Anxiety Sensitivity Index)、SDS:自己評価式抑うつ性尺度SDSなどを施行した。パニック障害における広場恐怖やうつ病の合併、性差に関する各種心理検査や発症年齢などの相違点を検討した。NEO-PI-Rによる人格検査の結果、男性においては広場恐怖の合併している場合は合併していない場合に比較して有意に発症年齢が低く、性格傾向で大きな差を認めた。また女性ではうつ病の合併の有無で大きな差異を認めた。複数のまた遺伝子多型についてその相違点を検討した。NEO-PI-Rにおける開放性の因子についてSigma1受容体Gln2Pro多型に関してPro Carriers(Gln/ProおよびPro/Pro)ではGln/Gln多型に比して有意に低値を示したが、神経症傾向をはじめその他の因子において有意な差異は認められなかった。WAIS-R短縮版検査の結果、COMTVal158Met多型、MAOAuVNTR多型では各多型間で相違は認められなかったが、Sigma1受容体Gln2Pro多型に関して、一元配置分散分析により「知識」の項目で有意差が認められた。特に男性患者群において「知識」、「絵画完成」、「推定IQ」に関してGln/Gln多型の方がPro Carriersに比して有意に高い値を示した。JARTでは多型間の差異は顕著ではなく、知能検査としてのWAIS-Rが遺伝子多型との関連について中間表現型の一つとなりえる可能性が示された。心理検査として人格検査NEO-PI-R(Revised NEO Personality Inventory)、不安特性検査STAI(State-Trait Anxiety Inventory)、不安感受性尺度ASI(Anxiety Sensitivity Index)、SDS:自己評価式抑うつ性尺度SDSなどを施行した。発症年齢を30歳未満(若年発症群)と30歳以上(非若年発症群)に分けて比較を行ったところ、若年発症群においてBDNF遺伝子多型のMet/Met群がより多く存在していることが確認された。また若年発症群のMet/Met群のSDS、STAIの特性不安においてスコアが有意に高い結果となった。これは非若年発症群、または健常者においては確認されなかった。若年発症者についてのSTAIの状態不安が、健常者との比較および、非若年発症との比較で有意に高値になった。STAIの特性不安についても、若年発症者が健常者と比較して有意に高く、非若年発症と比しても有意に高かった。またNEO-PI-Rの神経症傾向についても若年発症者が健常者との比較や非若年発症との比較で有意に高値となった。パニック障害における遺伝子研究ではゲノムワイド関連研究を含めた様々な疾患・対照研究が行われ、複数の候補遺伝子が報告されているものの確定には至っていない。パニック障害の病態解明のためには新たなアプローチが必要とされ、異種性に基づく検討や中間表現型の解析が必要と考えられる。そこで、本研究ではパニック障害や健常者との比較検討において遺伝子多型や性別、発症年齢などによる層別化を行って不安感受性に関する尺度等を比較検討した。また精神疾患の未発症期にあたる思春期・青年期における特徴を抽出することで疾患脆弱性因子や発症リスクなどを示す所見を得ることを目標とした。BDNF(val66met)

多型における検討では、発症年齢で層別化すると若年発症群で特性不安尺度がMet/Met群で高く、Val/Val群で低くなり、逆に健常者ではMet/Met群で低く、Val/Val群で高くなるという傾向が見出された。うつ病やエピソード記憶の障害や不安感受性に関する動物実験など過去の報告ではMetアレルの方の関与が示されているが、今回の検討ではパニック障害において発症年齢の若い群を抽出した場合に顕著に示され、健常者とパニック障害においては環境やストレスに対する感受性の相違があることが示唆された。また、薬剤代謝酵素関連遺伝子であるCYP2D6 C100T多型を用いた検討で(薬物療法中の)パニック障害疾患群においてCC群とTキャリア群とを比較したところCC群において抑うつ尺度(SDS得点)が高値となった。このことは薬物代謝酵素関連遺伝子の多型による代謝活性の違いについても考慮が必要な事を示している。青年期の健常者を対象としてドーパミン2受容体C957T多型と不安感受性(状態不安、特性不安)に関する検討を行ったところ、男性ではTキャリア群、女性はCC群が高値を示し、男女で結果が逆転する傾向があった。従来の報告で示されたCC群と不安との関連性が特に女性において認められ、更には不安感受性に関する性差を説明する可能性が示唆された。
今後の日本語教師教育のための指導者の役割とリーダーシップに関する研究

以下のことを実施し,知見を得た。1.教師の教授活動に関する面談調査,質問紙調査(1)集団力学,対人認知,社会的認知,説得的コミュニケーション,態度形成と変容,ソーシャル・スキルなどの心理学的側面からの分析(2)教授方法,教授技術,授業運営,教室運営,授業計画,コースデザイン,情報処理,問題解決過程などの教育情報科学的側面からの分析(3)組織経営,組織編成,集団規範などの組織工学的側面からの分析(1)研修プログラム(国立国語研究所,国際交流基金日本語国際センター,民間プログラム)の分析(2)企業の社員評価に関する資料の分析3.教師教育資料データベースの作成とWebサイトでの公開4.公開研究会「日本語教師教育と研修」の開催(平成18年1月)結論として,上記で得られた結果を統合し,すべての教師教育の諸要因に大きく影響する教師評価項目表の作成を行い,Web(http://www.kokken.go.jp/jsl/)で公開した。なお,独立行政法人から大学共同利用機関法人に移管したため,Webサイトを(http://homepage3.nifty.com/nihongo/)に変更した。なお,入手データの大部分は,個人情報に属するため,法的な問題が生じないよう弁護士等と相談し,調査協力承諾書による契約関係の明確化,情報公開の選別,公開情報の総体化等の配慮をしている。国内外の日本語教育機関及び民間施設の協力を得て,教室活動の録画資料,調査協力機関が提出した教師評価項目,教師集団及び教師に対する面談調査,質問紙調査の結果,並びに企業の人事評価に関する資料から,信念,対人関係維持,自己評価維持に関する資質の問題,収集,編成,反復・改善という行動力の問題,解釈,観察,分類比較,一般化,推論,分析,総合,仮説設定,予測,評価,模倣,様式化,習得,適用,適正化,反応,同意,受容,選択,人格化という職務遂行のための基本的な能力の問題を抽出し,その要因に関する基礎資料を作成した。これらをもとに,教室活動における教師のリーダーシップ力とその能力を発揮する方策,教師集団活動におけるリーダーシップ力とその能力を発揮する方策,についての検討を行うための教師評価に関する基礎資料を作成した。16年度には,これらをもとに,追加調査を行い,国内外連携による日本語教師育成に関するモデル原案の作成を行い,試行案を作成する。なお,調査協力機関が提出した教師評価票は,各機関の人事考課上の問題があり,原則として公開しないことを前提にした収集したものである。従って,その中にある項目等を総括的にまとめた。企業の人事評価の資料は,市販刊行物に掲載されているものを用いたので,各企業の評価対象項目は個別に整理し,まとめた。得られた知見は,開設した日本語教師教育サイト(http://202.245.103.49/kenshu/index.htm)で公開した。(1)実習教育での教師のコミュニケーション能力育成に関する質問紙調査及び実習期間中のポートフォリオ収集の実施(大学,民間施設計28)(2)現職日本語教師に対する面談調査の実施(大学,民間施設計16機関の31名)(3)海外で実施される実習教育の評価と指導者のとらえ方に関する国別比較調査の実施(大学4,民間施設6)(4)日本と海外の日本語教育機関における教師評価に関する質問紙調査の実施(7か国)(5)日本語教師教育における音声教育指導に関する調査の実施(大学15,民間施設12)(6)派遣日本語教師の選考・評価及び派遣前研修プログラムのコースデザインに関する調査の実施(国際交流基金日本語国際センター,民間派遣プログラム4件)(7)企業における社員評価に関する資料の収集(総ページ数862ページ)(8)教師教育研究に関する公開研究会の開催(3月に1回開催,参加者42名)(9)教師教育研究及び教師評価のデータベースの作成これらの資料や情報を集約し総括すると,国内外を問わず日本語教育では,教師の職務遂行能力,特に教授能力という観点からの評価が中心であるが,企業では能力評価から行動力評価に移行している,ということが分かった。1.日本語教師教育における教師の教授活動研究に関する隣地調査と分析

2.日本語教師教育に関する資料について,集団力学,対人認知,社会的認知,対人的・説得的コミュニケーション,態度形成と変容,社会的影響過程,集団過程,集合行動,ソーシャル・スキル,精神衛生などの心理学的側面からの分析3.日本語教師教育に関する資料について,日本語教授方法,教授技術,授業運営,教室運営,授業計画,コースデザイン,情報処理,問題解決過程などの教育学・教育情報科学的側面からの分析4.日本語教師教育に関する資料について,組織経営,組織編成,集団規範形成などの組織工学的側面からの分析8.報告書と資料集(Webサイトからのダウンロード形式)の作成9.公開研究会「日本語教師教育と研修」の開催(平成18年1月開催)(注)入手したデータの大部分は,個人情報や機密情報に属するため,法的な問題が生じないよう弁護士等と相談した上で,調査協力者への承諾書等による契約関係の明確化,不特定多数への公開情報の選別,公開情報の総体化を図り,データ提供者に十分な配慮をしている。
スマートフォンを用いた倉庫内作業プローブシステムの動作識別に関する研究

本プロジェクトでは、物流の要所である倉庫での作業を対象とし、主要な要素作業の推定手法の検討と実際の倉庫における精度評価を目的としている。本年度は、研究実施計画に基づき、推定アルゴリズムの拡張とその推定精度の評価を実施している。まず、より多くの倉庫において、より多くの作業者を対象に作業計測を行うため、昨年度に実施した企業に加え、新たに3社に実験協力の依頼を行った。交渉の結果、3社の物流関連企業において、実際の倉庫での作業計測を実施し、延べ100名程度の作業者の作業計測を行った。次に、上記データを用いて要素作業計測精度の詳細分析を行った。その結果、すべての倉庫において推定誤差はおおよそ5%以下であることを確認した。以上より、本システムの有効性を確認した。そして、実験に協力していただいた企業の現場管理者に計測結果の報告や今後の打ち合わせを複数回行った。本プロジェクトでは、物流の要所である倉庫での作業を対象とし、主要な作業動作の識別方法の検討と実際の倉庫における精度評価を目的としている。本プロジェクトで最も重要なことは、実際の倉庫において作業動作に関するデータを多数取得することである。そこで、実際の倉庫で実験を行うために、多くの物流企業とコネクションがある大学教員や、物流を対象とした情報系企業、物流コンサルタントに連携や協力を依頼した。特に27年度は、実際の倉庫における実験と、倉庫内作業における主要な動作の特徴量の把握を目的とした。まず、研究協力者を物流企業との窓口とし、実験の交渉を行った上、実験の許可をもらい、実際の倉庫において作業計測の実験を実施した。実験では、10名程度の従業員にスマートフォンを身に着けて、通常と同様に業務を行ってもらった。その様子はビデオカメラで撮影し、現在、詳細な作業分析を行っている。さらに、この実験では、作業負荷についてもアンケートも併せて行い、作業者が作業負荷が大きいと思う作業動作について検討を行った。さらに、従業員から作業に大きな影響を与える要因についてヒアリング調査を行い、作業に大きな影響を与える要因分析を行った。そして、スマートフォンで取得できる情報(3軸加速度、角度情報、方位角など)と、その動作の相関関係を検討した結果、物流倉庫で共通かつ主要な動作である、「荷の取り出し」において、スマートフォンで計測できる、その作業中の上体の稼働範囲が、作業負荷に大きく関係していることを明らかにした。現在までに複数の倉庫でこちらについての交渉を進めており、今後も継続的かつ拡大的に実験が実施できる見込みが立ってきたため。研究実施計画では、本年度は、動作推定のための識別器の構築と動作識別精度の評価が主たる目的であり、複数の倉庫において作業計測した結果を用いた、主要な作業動作の識別精度に関する検討を行うことを予定していた。本年度は、予定通り、実際の倉庫における実験を複数回実施し、倉庫内作業における主要な動作の特徴量の把握を行った。この実験データに基づき、動作推定の精度向上等を行い、動作推定精度の評価を、各倉庫ごとの特殊性に着目した個別性能評価と実験を行った全倉庫を対象とした基本性能評価を実施した。さらに、研究成果として、4度学会発表を実施した。第一に、スマートフォンを用いた倉庫内作業プローブシステムのための要素作業推定サブシステムを提案・実装した上,実験を行い,倉庫内作業を模擬した2つのシナリオで性能評価を行った。第二に、倉庫内作業プローブシステムの要素作業推定に関して検討を行い,ハンディターミナルで取得できるデータの活用方法の検討と性能評価を行った.第三に、実際の作業データを用いて、スマートフォンを用いた倉庫内作業プローブシステムにおける要素作業推定について検討を行った。第四に、荷の取り出しにおける教育支援に関する検討と,移動に関する動作識別に関する検討を行った.当初の計画の通り、複数の倉庫において作業計測実験が実施できた。さらに、作業推定システムの構築が完了し、その性能評価や改良等が実施できているため。平成29年度は、研究実施計画に基づき、推定アルゴリズムの拡張とその推定精度の評価を実施している。まず、より多くの倉庫において、より多くの作業者を対象に作業計測を行うため、平成28年度に実施した企業に加え、新たに数社に実験協力の依頼を行った。交渉の結果、新たに5社程度の物流企業において、実際の倉庫での作業計測を実施し、延べ80名程度の作業者の作業計測を行った。次に、計測データに基づき、倉庫ごとの独自性が高い要素作業と共通性の高い要素作業を、現場管理者レベルで切り分けることができるよう、従来の推定手法を拡張した。このシステムは現場で広く利用されているハンディターミナルで取得できる作業実績データを利用するだけで、倉庫内作業を「移動」「探索」「荷の取り出し」「その他」の4種に分類することができる。さらに、計測時に撮影した動画データと比較することで、上記システムの作業推定誤差について検討を行った。また、来年度以上の作業計測実験の実施についても確認した。

1倉庫ごとの独自性が高い要素作業と共通性の高い要素作業を、現場管理者レベルで切り分けることができる、要素作業推定手法が構築できたため。2本プロジェクトにおいて、本年度までに延べ100名作業計測を実施できたため(当初の予定以上の被験者数)。本プロジェクトでは、物流の要所である倉庫での作業を対象とし、主要な要素作業の推定手法の検討と実際の倉庫における精度評価を目的としている。本年度は、研究実施計画に基づき、推定アルゴリズムの拡張とその推定精度の評価を実施している。まず、より多くの倉庫において、より多くの作業者を対象に作業計測を行うため、昨年度に実施した企業に加え、新たに3社に実験協力の依頼を行った。交渉の結果、3社の物流関連企業において、実際の倉庫での作業計測を実施し、延べ100名程度の作業者の作業計測を行った。次に、上記データを用いて要素作業計測精度の詳細分析を行った。その結果、すべての倉庫において推定誤差はおおよそ5%以下であることを確認した。以上より、本システムの有効性を確認した。そして、実験に協力していただいた企業の現場管理者に計測結果の報告や今後の打ち合わせを複数回行った。上述の実験で得た結果に基づき、識別器を構築する。現在のところ、学習と識別の観点から、ニューラルネットワークを利用することを想定している。こちらについての参考書は、現在数冊保有しており、基礎的なニューラルネットワークを用いたプログラムはすでに作成済みである。識別器は性質上、作業者ごと、作業動作ごと、そして機種ごとのデータのばらつきに影響されることが予想されるため、実験で得たデータを利用して、これらについて検討を行う。動作識別に関する評価では、物流現場では取り扱う荷の種類によって作業動作が大きく変わるものもあるため、これを考慮し、各倉庫ごとの作業の特殊性に着目した個別性能評価を行う。さらに、本システムの基本性能を評価するため、実験を行った全倉庫を対象とした性能評価を行い、本システムの実用性や適用可能範囲を評価する。当初の計画通り、より多くの倉庫において作業計測実験を実施し、作業推定システムの性能評価を行う。また、必要に応じて、適宜、システムの改良を実施する。最終年度として、より多様な倉庫において計遅く実験を行う。これまでに計測できたデータを活用して、要素作業推定手法のより詳細な性能評価を行う。実験を行う倉庫が比較的大学から近距離のものが多く、また謝金の支払いが生じるような解析作業がまだ発生していないため。実験を実施できた企業が想定よりも近い位置にあったたため。計測実験を行った倉庫が比較的大学に近い倉庫であったため。次年度により多くの倉庫で作業計測実験を実施する。次年度以降により多くの倉庫において実験を行うため、その際の交通費や謝金として利用する。今年度の実験に使用する。
文法と言語外情報との接点をさぐる

日本語における目的語の省略と語順変位における情報構造上の制約を、より深い文法原理から導き出す可能性を追求し、一定の成果を上げることができた。また、本研究を進めてゆく中で、ゼロ主語の特性を正確に明らかにする必要性(特に、ゼロ主語が「総称的(generic or quasi-universal)」あるいは「存在的(quasi-existential)」に解釈される現象を最新の理論的枠組みで分析してゆくことの必要性)が明らかになり、現在の研究課題へと発展してきている。初年度は、情報構造に基づく日本語の語順交代現象と省略現象に関する機能主義的研究の知見(久野1978,Kuno 1995,神尾・高見1998など)を生かし、生成文法研究の極小主義(Chomsky 1995,2004など)で近年議論が盛んになってきている狭い意味での文法能力と言語外知識とを結びつけるインターフェイスのメカニズムを明らかにすることを目的とし、主に文献の収集、分析をおこなった。Reinhart(2007)のReference set computationの枠組みを援用し、これまで一般に「自由である」とされてきた日本語の語順交代現象が、実際には「インターフェイスにおいて移動の理由が認められる場合に限られる」という仮説を経験的に検証してゆく作業をおこなっている。Miyagawa(1999,2003)以降、日本語の語順交代は統語的に義務的であるというメカニズムが議論されているが、基本語順の派生と有標語順の派生にかかる統語上のコストが同じであるという仮定は、成り立たないということを、本研究の初年度(平成21年度)の研究で明らかにした。成果の一部は、9月に行われた理論言語学ワークショップにおいて招聘発表として発表した。(また、長谷川編『統語論の新展開と日本語研究:命題を超えて(仮題)』2010年秋刊行予定、および2010年5月のFormal Approach to Japanese Linguistics(米国カリフォルニア大学Santa Cruz校)にて発表予定)。さらに、Focus(情報構造)における音韻上の特徴に関する先行研究を広範囲にわたりreviewを行った結果、日本語の語順交代現象と音韻上の特徴との関しては、まだ不明な点が多いことが判明。認知能力一般との関係をにらみながら、語順交代が起こっている場合の音韻上の特徴と情報構造との関係をより詳細に分析してゆくという、今後の具体的な研究の方向性に対して、重要な示唆が得られた。当該研究費は、平成22年度(平成23年1月2月)に、南山大学(名古屋)でのコロキアムに参加するための予算としておいたが、研究者が病気入院のため果たせず、23年度に繰り越した。平成23年度12月に南山大学(名古屋)におけるコロキアムに参加、専門の研究者と意見交換を行った。上記以外の平成22年度の研究実績は以下の通り。5月に第5回Formal Approach to Japanese Linguistics(米国UC Santa Cruz校で開催)にて、これまでのこのプロジェクトの成果の一部を発表。専門家と意見交換を行いfeedhackを得た。11月には、「統語、情報構造、一般認知」(単著)(2010)長谷川信子[編]『日本語研究と言語理論-命題を超えて-』(開拓社、東京)第7章pp.227-267を出版。本プロジェクトの一部を広く公表できた。また、11月には、下記の国際ワークショップを開催(神田外語大学遠藤氏との共催)した。言語学講演会・ワークショップシリーズ主催:2010年11月25日:(1)Boeckx氏(バルセロナ自治大学)特別講義、(2)ワークショップ「日本語モダリティと関連現象」、(3)益岡隆志氏(神戸女子大学)講演会、11月26日:(1)ワークショップ「生成文法の新展開」、(2)講演会遠藤喜雄氏、Cinque氏(イタリア・シエナ大学)、Boeckx氏)。ここでは、国内外の著名研究者による講演、彼らを交え日本の若手研究者を加えたワークショップ等を行い、研究上の有益な情報交換、意見交換を行うことができた。同じく11月に、日本言語学会第141回大会(東北大学)に参加し、専門家と情報交換を行った。本年度は、本研究プロジェクトの最終年度であり、内容の発展的進展が見られた。すなわち、日本語における目的語の省略と語順変位(スクランブリング)における情報構造上の制約をより深い文法原理(Reinhart 2006)から導き出す可能性を追求(Oku 2012として出版予定)してゆく中で、ゼロ主語の特性を正確に明らかにする必要性がでてきた(長谷川2010、Abe 2009)。ゼロ主語が「総称的(generic or quasi-universal)」あるいは「存在的(quasi-existential)」に解釈される現象を最新の理論的枠組みで分析してゆくことの必要性が明らかになってきた。

一方で、ヨーロッパ言語を中心に、ゼロ主語をゆする言語における、ゼロ主語の総称用法の研究が、最新の極小主義的アプローチから積極的に研究されるようになってきている(Biberauer et al 2010など)。このような中で、そのような研究成果を踏まえた言語との比較を行いながら、日本語のゼロ主語の「総称的」「存在的」用法の精緻な比較統語論的理論的分析が必要であることが明らかになった。ロマンス語の非人称構文を統語的に分析した藤田(2010)をreviewすることにより、主語動詞「一致」言語における「総称的」用法の構文の特性を確認(奥2011として発表)した。また、今後の研究の端緒となる予備的研究を2本学会で発表(日本英文学会北海道支部語学部門シンポジアム「目に見えない要素をめぐって:統語素性と削除現象」、日本言語学会ワークショップNoun Phrases in Japanese : SyntacticDependenciesand Interpretations)し、他の研究者との情報交換を行い、フィードバックを得た。
柔軟性と操作性を併せ持つ画像・映像データ編集手法に関する研究

画像領域の切り貼りは近年最も盛んに研究が進んでいる分野の1つであり,貼付けた部分をなじませるためには考慮すべき条件が多く存在する.従来の手法では人,車,動物など,1つのまとまった領域を切り貼りすると前提し,貼付けた部分やその周辺色をコントロールすることによって合成の違和感を軽減させる方法が多数提案されている.一方で,実際に画像の切り貼りを行う場合には,1つの独立した物体を切り貼りするだけでなく,例えば煙突部分や建物の一部など,物体の一部を切り貼りしたい場合が生じる.そこで昨年度は,領域の境界部分を違和感なく合成するための手法を考案した.しかしながら,領域の切り貼り及び合成には色差式というものを使わなければならないが、既存の色差式は特に色差の大きい部分では知覚に沿わないことが知られており,同様の理由から色差式を見直す必要が出て来たため,色の類似度に関する心理視覚実験を行うことによって既存式の問題点を洗い出した.今年度は更に実験を改良し,再実験を行うと共にその結果を分析したところ,人間が類似していると考える色は,従来の"色弁別"のような低次情報処理ではなく,カテゴリカル色知覚のような高次の情報処理が関わっていると結論づけられた.そこでカテゴリカル知覚を色差式に取り入れ,色の違いが大きい色間の色差を求める際にはその色の基本色カテゴリーを考慮するような新たな色差式を提案した.最後にその色差式に基づいて新たに画像の切り貼りを行えるよう,システムの改良を行い,その効果について確認した.画像領域の切り貼りは近年最も盛んに研究が進んでいる分野の1つであり,貼付けた部分をなじませるためには考慮すべき条件が多く存在する.従来の手法では人,車,動物など,1つのまとまった領域を切り貼りすると前提し,貼付けた部分の色をコントロールすることによって合成の違和感を軽減させる方法が多数提案されている.一方で,実際に画像の切り貼りを行う場合には,1つの独立した物体を切り貼りするだけでなく,例えば煙突部分や建物の一部など,物体の一部を切り貼りしたい場合が生じる.そこで本年度は,そのような場合に,合成部分をどのように処理すれば違和感のない切り貼りになるかについて検討を行った.今回は,テクスチャが前景と背景に分離できる前提とした.まず合成すべき2つの領域へBのそれぞれに対し前景,背景に分離する.次に前景の出現数を徐々に加減し,AとBの前景がなだらかに切り替わって行く手法を提案した.次に,テクスチャ領域の切り貼りに必要な色差式の検討を行った.画像の切り貼りの原点となっている基礎技術は色差式である.しかしながら,従来の色差式は特に色差の大きい部分では知覚に沿わないことが知られている.今回も同様の理由から角差式を見直す必要が出て来たため,人間の色の類似度に関する心理視覚実験を行った.その結果,人間が類似していると知覚する色の広がりはCIELAB色空間上に同心円上に分布せず,既知のCIELAB色空間の歪みとは異なる歪みが確認できた.画像領域の切り貼りは近年最も盛んに研究が進んでいる分野の1つであり,貼付けた部分をなじませるためには考慮すべき条件が多く存在する.従来の手法では人,車,動物など,1つのまとまった領域を切り貼りすると前提し,貼付けた部分やその周辺色をコントロールすることによって合成の違和感を軽減させる方法が多数提案されている.一方で,実際に画像の切り貼りを行う場合には,1つの独立した物体を切り貼りするだけでなく,例えば煙突部分や建物の一部など,物体の一部を切り貼りしたい場合が生じる.そこで昨年度は,領域の境界部分を違和感なく合成するための手法を考案した.しかしながら,領域の切り貼り及び合成には色差式というものを使わなければならないが、既存の色差式は特に色差の大きい部分では知覚に沿わないことが知られており,同様の理由から色差式を見直す必要が出て来たため,色の類似度に関する心理視覚実験を行うことによって既存式の問題点を洗い出した.今年度は更に実験を改良し,再実験を行うと共にその結果を分析したところ,人間が類似していると考える色は,従来の"色弁別"のような低次情報処理ではなく,カテゴリカル色知覚のような高次の情報処理が関わっていると結論づけられた.そこでカテゴリカル知覚を色差式に取り入れ,色の違いが大きい色間の色差を求める際にはその色の基本色カテゴリーを考慮するような新たな色差式を提案した.最後にその色差式に基づいて新たに画像の切り貼りを行えるよう,システムの改良を行い,その効果について確認した.
斜面の情報化施工における総合的安全管理システムの現場適用に関する研究

申請者らは従来から掘削斜面の情報化施工における計測管理システムの開発を行ってきた。そのシステムの基本的な考え方は、掘削時に行う変位測定の結果から逆解析によって地山の変形特性(変形係数)を求め、その結果から限界ひずみ(強度と変形係数の比)を用いることにより、地山の強度特性(粘着力と内部摩擦角)を求め、さらにそれらを用いて経時的に変化する安全率を推定しようとするものである。これまでに、GPSによる計測方法とその精度、GPS測量で得られる地表面変位のみによるすべり面の位置の同定方法のコンピューターシミュレーションによる確認、マスとしての地盤の限界ひずみを室内試験から推定できること、変位特性から強度特性を求める方法の妥当性、経時的に安全率を計算する方法など、本システムで必要な各サブシステムの妥当性はすべて検証されていた。そこで、本研究では本システムを実際に現場に適用し、そのシステム全体の妥当性及び有効性を検証することとした。本手法の現場への適用に当たっては、まず、崩壊以前の非常に小さな測定変位を用いて逆解析を行い、限界ひずみを介して強度定数を同定することにより安全率を求めることを基本原理とした。また、現場での変形挙動計測に関しては経済的・実務的な制約条件を考慮し、地表面だけの変位計測で全体の方法論が完結するという点にも力点を置いた。また、推定したすべり面の位置とその周辺の変状を確認するために真空透気試験を適用することにより、変形挙動の分析とゆるみ領域の直接的確認の両面からすべり面を特定できることを確かめた。その結果、変位計測から掘削斜面はもちろん、掘削を伴わない自然斜面の現状の安全率を推定するという目的を達成することができた。最終的には、これまでに蓄積したひずみによる管理基準、ならびに逆解析手法を核とし、最新の計測技術であるGPS測量システム、真空透気試験を合理的な計測・検証の方法として組み込んだ上で全体の方法論を構成し、それが実際に適用可能であることを確かめることができたと考えている。その意味で、本研究の成果は斜面のモニタリングに関して申請者らが従来から行ってきた一連の研究の集大成として位置づけることができ、今後のさらなる適用範囲の拡大が期待されるところである。本年度(初年度)は、まず、地盤材料中にせん断によってすべり面が生じた場合に、その位置とすべりの程度などが真空透気試験によって確認できるかどうかを検証するための室内実験を行った。実験では単純せん断フレーム内に上下のせん断箱を設置し、下箱を固定した状態で上箱をジャッキによって強制的に変形させてせん断面を生じさせる。その際、せん断箱のひとつの方向において透気試験を実施し、透気係数の変化を計測した結果、砂質材料においてせん断変形の程度が透気特性に影響することを定量的に確認した。また、軟岩材料を用いて、三軸圧縮試験と同時に透気特性の変化を計測できるシステムを開発し、ひずみのレベルによって透気特性が変化することを確めた。これらの基礎的データの蓄積により、地盤材料の透気特性を高精度で計測することができれば、斜面の安定性評価につながる情報を抽出できる可能性のあることが確かめられた。さらに、斜面の崩壊挙動を実験によってシミュレートする際、その挙動を詳細に計測するシステムを構築するため、高感度デジタルカメラで撮影された変形挙動から任意の点における変位量を自動的に求めるための装置の動作確認を行った。

このシステムを用いての実験は平成10年度に実施し、その結果を現場で計測されている実測結果と比較することにより、提案する斜面の安全性評価手法の妥当性を確認し、システム構築の完成を目指す。本研究の企画、指導、結果の総括は桜井が行った。室内実験装置の設計・作成、実験の実施は桜井・芥川が、また透気試験の実施、結果の分析は川谷、中山、山田が担当した。また、現場実験の計画、実施予定は、進士、山田が担当した。申請者らは従来から掘削斜面の情報化施工における計測管理システムの開発を行ってきた。そのシステムの基本的な考え方は、掘削時に行う変位測定の結果から逆解析によって地山の変形特性(変形係数)を求め、その結果から限界ひずみ(強度と変形係数の比)を用いることにより、地山の強度特性(粘着力と内部摩擦角)を求め、さらにそれらを用いて経時的に変化する安全率を推定しようとするものである。これまでに、GPSによる計測方法とその精度、GPS測量で得られる地表面変位のみによるすべり面の位置の同定方法のコンピューターシミュレーションによる確認、マスとしての地盤の限界ひずみを室内試験から推定できること、変位特性から強度特性を求める方法の妥当性、経時的に安全率を計算する方法など、本システムで必要な各サブシステムの妥当性はすべて検証されていた。そこで、本研究では本システムを実際に現場に適用し、そのシステム全体の妥当性及び有効性を検証することとした。本手法の現場への適用に当たっては、まず、崩壊以前の非常に小さな測定変位を用いて逆解析を行い、限界ひずみを介して強度定数を同定することにより安全率を求めることを基本原理とした。また、現場での変形挙動計測に関しては経済的・実務的な制約条件を考慮し、地表面だけの変位計測で全体の方法論が完結するという点にも力点を置いた。また、推定したすべり面の位置とその周辺の変状を確認するために真空透気試験を適用することにより、変形挙動の分析とゆるみ領域の直接的確認の両面からすべり面を特定できることを確かめた。その結果、変位計測から掘削斜面はもちろん、掘削を伴わない自然斜面の現状の安全率を推定するという目的を達成することができた。最終的には、これまでに蓄積したひずみによる管理基準、ならびに逆解析手法を核とし、最新の計測技術であるGPS測量システム、真空透気試験を合理的な計測・検証の方法として組み込んだ上で全体の方法論を構成し、それが実際に適用可能であることを確かめることができたと考えている。その意味で、本研究の成果は斜面のモニタリングに関して申請者らが従来から行ってきた一連の研究の集大成として位置づけることができ、今後のさらなる適用範囲の拡大が期待されるところである。
円背高齢者の活動量を高める認知バランストレーニングプログラムの開発と検証

脊柱後弯を有する高齢者に対する、転倒予防および活動量の維持・向上を目指したバランストレーニングプログラムの開発に向け、整形外科クリニック通院中の女性高齢者を対象に1年間のトレーニング介入を行い、前後の体力測定値比較から本プログラム効果を検討した。分析対象となる8名は、トレーニングによる直接的な効果が期待される背筋力、足趾把持力、開眼片脚立ち測定値がいずれも有意な改善を認めなかったが、体力維持は可能であった。また介入群における歩数の増加、コントロール群との歩数比較において有意差を認めなかった。体力測定値の改善を認める者でも、活動量に直接的な反映は認めなかった。しかしトレーニング継続の観点からは、個々の生活パターンに合わせ自宅で自由にでき、負荷が低く所要時間の短いプログラムを使用すること、そして、定期的な面接を実施し、トレーニング内容をきめ細やかに追加、変更する支援を行うことにより、1年間にわたる良好なトレーニング実施と継続、および体力維持につながったと考える。本研究の目的は、種々の愁訴により日常生活に支障をきたしやすい円背高齢者の転倒防止および活動量の維持、増加を目的とする疾患特異的な認知バランストレーニングプログラムを開発すること、そしてトレーニング継続に効果的な自己管理への援助方法を確立することである。初年度となる平成20年度は、以下4点を行った。1,文献研究(期間4月6月):国内外におけるバランストレーニングおよび認知トレーニングに関する文献研究をおこない、円背高齢者に最適なトレーニングの検討を行った。2,トレーニング実施施設の視察(期間7月8月):トレーニング実施施設を視察し、協力施設である整形外科クリニックの各専門職と意見交換を行い、実現可能性を高めるためのプログラムについて検討した。3,認知バランストレーニングプログラム試案作成(期間9月10月):1,2をもとに、円背高齢者のための4種類のトレーニング内容から構成されるプログラム試案を立案した。4,認知バランストレーニングプログラム試案実施と評価(期間11月3月):整形外科クリニック受診中の運動器虚弱高齢者17名に対する7週間の実施により、トレーニングの継続と記録表の記載に関する状況、トレーニング前後の体力測定値を評価した。その結果、トレーニング平均実施日数は40±5日、平均実施率72.5±8.5%と良好であった。体力測定値5項目(重心動揺、開眼片脚立ち、下肢筋力、足趾把持力、握力)は、ほとんどの者がトレーニング前後で年齢平均値と比較し低値であったが、各項目でわずかながら改善を認めた。トレーニング期間中、個別面接を実施した9名中、トレーニング内容を変更した者は6名で、適宜トレーニング内容の追加、変更、補足を行うことがトレーニング実施率を高める要因の一つになると推察された。以上をもとに、プログラム試案、記録表の修正、測定機器や測定項目を検討し、来年度は円背高齢者を対象に1年間の長期介入を実施する計画である。本研究は、円背高齢者の転倒防止および活動量の維持、増加を目的とする疾患特異的な認知バランストレーニングプログラムを開発すること、そしてトレーニング継続に効果的な自己管理への援助方法を確立することであり、2年目となる平成21年度は、以下4点を行った。1,対象者選定および初回体力測定(21年4月)整形外科クリニック通院中の65歳以上の女性で脊柱後弯のみられる者に、受診時に研究の参加協力を呼びかけ、同意の得られた12名に対し、8項目の体力測定を行った。2,トレーニングプログラムの実施(21年4月22年3月)3ヶ月毎の体力測定、および毎月の個別面接、開始3ヶ月時点で個別インタビューを実施し、必要に応じてトレーニングメニューの変更を行い、トレーニング継続のサポートを行った。8月時点で対象者12名中、体調不良等の原因で計4名のドロップアウトが認められた。3,トレーニング開始3ヶ月後のプログラムの評価(21年7月9月)トレーニング継続中の対象者10名の分析より、体力測定値の改善が認められた者は、バランス能力では開眼片脚立ち4名、重心動揺(単位軌跡長)では開眼6名、閉眼5名であった。筋力では足趾把持力5名、膝伸展筋力7名、体幹筋力では腹筋、背筋ともに4名であった。足関節可動域では背屈角度、底屈角度ともに6名であった。トレーニング前後における各測定項目平均値はいずれも有意差を認めなかった。しかしながらトレーニング実施率は約80%と良好で、今後引き続き対象者の運動実施状況に応じた運動内容の見直しを図り、難易度を徐々にアップすることで、体力測定値の向上が期待できると結論づけた。

4,トレーニングプログラム試案評価に関する成果発表(21年9月)昨年度の研究成果をまとめ、学会にて発表した、来年度は1年間の介入効果、および介入終了6ヶ月後の追跡調査結果を分析検討し、成果の発表、論文執筆を実施する計画である。本研究は、円背高齢者の転倒防止および活動量の維持、増加を目的とする疾患特異的な認知バランストレーニングプログラムを開発すること、そしてトレーニング継続に効果的な自己管理への援助方法を確立することであり、最終年度となる平成22年度は、以下4点を行った。1,トレーニングプログラムの実施(追加対象者)(22年12月)ドロップアウトによる対象者減少のため、追加募集した2名に対しトレーニング介入を開始した。最終的なトレーニング完了者は8名であった。2,トレーニング終了時のプログラム評価(22年4月5月)トレーニングの週平均実施日数は5.5日で完了した8名の対象者はいずれも良好にトレーニングを継続することができた。トレーニングによる直接的な効果が期待される背筋、足趾把持力、開眼片脚立ちは介入前と比較し、有意な体力測定値の改善を認めなかったが、体力の維持を図ることは可能であった。また、体力測定値の改善を認める者でも活動畳(歩数)の有意な改善は認めず、直接的な反映を認めなかった。3,トレーニング終了6ヶ月後の追跡調査(22年10月12月)定期的な個別面接と体力測定によるフォローアップを実施し、1年間のトレーニングを完了した8名中7名は、終了後の半年間トレーニングを継続できていた。6ヶ月後の体力測定値より、トレーニング終了時の体力は維持できていた。また個別インタビュー内容から、今後のトレーニング継続への意欲と自信が認められた。4,トレーニングプログラム評価に関する成果発表(22年812月)昨年度の研究成果をまとめ、国際および国内の学会にて発表を行い、雑誌論文に掲載が予定されている。今年度実施した1年間のトレーニング介入効果および追跡調査に関する分析評価内容は、順次、学会発表、論文執筆予定である。