hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報化社会における経済機構と経済政策

本研究課題をめぐる共同的作業を通じて,われわれは情報化社会の各分野で発生しつつある諸変化に着目し,それが経済機構に及ぼす影響を問い,経済政策へのインプリケーションを考察してきた.情報化が技術革新の一形態として国民生活を被益してきたことは否定できないが,しかし同時に新たな政策的対応を必要ならしめていることも確かである.共同研究の過程で浮上した主要な論点のいくつかを以下に記す.1.情報化の進展によって市場の競争性が必ずしも促進されるわけではない.生産者に有利な情報の偏在は消費者保護の必要性を高めているし,情報設備の大型化は中小企業の淘汰や系列化をひき起こす可能性がある.2.情報化・ME化の結果として金融取引のコストが低下し,金融システム・金融仲介パターンの変化が発生している.しかし他面では貨幣需要関数の不安定化,決済手段としての貨幣残高のゼロバランスが生じ,貨幣量目標政策が困難化するという新たな事態が起こりうる.3.国際間では情報化によって各国金融市場の緊密化が生じ,国際的資本移動が活発化した.しかし,その結果,実物部門と金融部門とが遊離し,各国における産業構造調整政策がその有効性を減じている.4.情報ネットワークは地方自治体のデータベースを拡大し,公共サービスを充実させている.しかし,アナウンスメント効果を通じて人々の誘導が容易となり,文化や思想の多様性が失われる危険性もある.5.情報化の意義を異なった経済体制について検討した結果は,きわめて興味深いものであった.例えば中国経済では情報化が遅れているため,計画作成に必要な情報量と情報処理能力との間に大きな乖離が生じている.この間隔を埋めるために,市場機構をより一層活用する方向への経済改革が必要であるという.本研究課題をめぐる共同的作業を通じて,われわれは情報化社会の各分野で発生しつつある諸変化に着目し,それが経済機構に及ぼす影響を問い,経済政策へのインプリケーションを考察してきた.情報化が技術革新の一形態として国民生活を被益してきたことは否定できないが,しかし同時に新たな政策的対応を必要ならしめていることも確かである.共同研究の過程で浮上した主要な論点のいくつかを以下に記す.1.情報化の進展によって市場の競争性が必ずしも促進されるわけではない.生産者に有利な情報の偏在は消費者保護の必要性を高めているし,情報設備の大型化は中小企業の淘汰や系列化をひき起こす可能性がある.2.情報化・ME化の結果として金融取引のコストが低下し,金融システム・金融仲介パターンの変化が発生している.しかし他面では貨幣需要関数の不安定化,決済手段としての貨幣残高のゼロバランスが生じ,貨幣量目標政策が困難化するという新たな事態が起こりうる.3.国際間では情報化によって各国金融市場の緊密化が生じ,国際的資本移動が活発化した.しかし,その結果,実物部門と金融部門とが遊離し,各国における産業構造調整政策がその有効性を減じている.4.情報ネットワークは地方自治体のデータベースを拡大し,公共サービスを充実させている.しかし,アナウンスメント効果を通じて人々の誘導が容易となり,文化や思想の多様性が失われる危険性もある.5.情報化の意義を異なった経済体制について検討した結果は,きわめて興味深いものであった.例えば中国経済では情報化が遅れているため,計画作成に必要な情報量と情報処理能力との間に大きな乖離が生じている.この間隔を埋めるために,市場機構をより一層活用する方向への経済改革が必要であるという.1.情報化に伴って情報関連産業のウェイトが上昇し、その結果部門間での労働移動が必要とされよう。移動が円滑に進行するか否かは雇用問題の観点からみてきわめて重要である。従来までの移動の実態をみると、産業構造の変化に対応してきたのは主として新規労働力であり、既就業者の職業移動の効果は小さい。それゆえ、産業構造のスムーズな転換のために、職業訓練や移動障壁の徹廃など、労働市場の流動化政策が不可欠である。2.情報化によって経済主体の相互依存性は深化されるが、問題はそれが市場機構の安定化要因となるか否かである。この点に関しては、(1)真の情報を取り出すための選別過程の存在,(2)需要者と供給者との間での情報の偏り,(3)与えられた情報に対する主体の反応の大きさ等を検討する必要がある。また不確実性のある市場の下では、期待形式の方法が市場機構の安定性や調整速度を左右しうる。本研究では合理的期待を想定した場合の市場均衡の問題に関しても検討を加えることにした。3.情報化が巨大化した企業の分散を促すか否かは、見解の分かれる論点である。情報処理設備の導入は資本集約度を高め、また全国的規模の情報網の有無が企業経営の成否を決定するようになる。それゆえ、情報処理設備や全国的情報網をもたぬ中小企業が淘汰されたり、大企業の下請として系列下に編入される場合もある。したがって情報化が競争促進的とは一概にいえない。4.情報化によりアナウンスメント効果が大きくなり、人々を誘導しやすくなっている。その結果、単位時間内における経済諸量の変動が増幅される。かくして変動緩和のため、政策的対応にもますます機動性が要請されよう。また、上記の傾向から示唆されることであるが、情報化が思想や文化に対して方向づけを含む可能性がある。それゆえ、情報化に伴う経済体制の変貌を思想的側面からも把える必要がある。
敦煌出土チベット文字転写「長巻」の漢語史的研究

先ず、最も基礎となるチベット文字転写漢文の同定作業は、今年度も継続して既公刊の敦煌文書を数度にわたり検索したにもかかわらず、その進捗は思わしくなかった。すなわち既に同定された部分以外は、同類の極めて近い漢字テキストは見いだせても、全く同一の文書は発見が困難であった。したがって、これらの部分には個々に漢字を想定し得とはいえ、音韻資料としては十分な正確さを以て使用し得ないこととなる。ただ同定部分だけでも音韻体系の再構は不可能ではなく、およその見通しが得られた。この「長巻」に見られる音韻特質は、チベット文字転写「南天竺国菩提達磨禅師観門」(P.t.1292)等と同じものであって時期的には十世紀の河西に特徴的なものである。「長巻」を構成する内容が経でなく、ほとんどが禅に関するもので、実際に読み学習された教理問答などのテキストであることも、上記のP.t.1292に一致し、金剛経・アミダ経などの読論されるばかりの経東の音韻特質とは対照的である。この事実は十世記河西の言語生活史を解明する上で極めて重要なものと考える。次に、既に同定し得た部分の資料については、前年度以来のカードによる一次的整理を終え、且つ大部分を電算機に収めた。処理のプログラムも暫定的なものが完成し、一部利用可能となっている。ただ破読すなわち一字に多くの音を持つ文字の処理には、文脈にかかわる問題があるため自動的な文類が困難で、いちいち手作業によらざるを得ず、完全なシステムとしてはなお問題点を残している。本年度の研究によって得られた成果は以下の如くである.1.文書の比定チベット文字で書かれた「長巻」の漢文原典は,嘗てW.サイモン氏によって大約の見当がつけられていたが,今回の調査によって新たに以下の部分が判明した.即ち表面の第二七八行から二九〇行はスタイン文書中のS.5551「斎日行事」に極めて近い性質の文書であり,その内容は初めに書かれてある文字からサイモン氏が推測しているような「地蔵菩薩経」ではない.背面の初めから第十四行まではペリオ文書P.2690に見える「南宗讃」に当たる.同様に第十四行以下は俗曲の「十二時」に当たる.これは敦煌文書中に多くのテキストが存在するが,完全に一致するものはまだ見いだせない.しかしその漢字還元は多くの部分が類推によって可能である.第九十二行以下は「礼懺文」の類であり,完全に同じテキストを見出すには困難がある.ただ第一五九行以下はP.2692の「寅朝礼懺文」に一致する.既に分かっている部分,表面の「大乗中宗見解」,「南天竺国菩提達磨禅師観門,「十方神真言」などを合わせると,ほぼ半分程度が原典の漢字還元が可能となったといえる.2.対音の整理漢字に還元し得る部分の音節単位ごとの整理は,ほぼ出来上がっており,漢字一字毎の対音形をその中古音音類に従って出現条件とともに表示することが可能となっている.3.暫定的な結論と展望この「長巻」の対音が反映する音形は基本的には十世紀の敦煌で日常に使用された河西方言音であるが,内に含まれる各テキストによって転写の上で若干の違いが見て取れる.これは一般的に蔵漢対音資料に於て,方言の別と転写方式の違いとを弁別する上での鍵となり得る.また「長巻」に含まれるテキストは主として禅関係のものであり.仏教史的にも興味深いものがある.先ず、最も基礎となるチベット文字転写漢文の同定作業は、今年度も継続して既公刊の敦煌文書を数度にわたり検索したにもかかわらず、その進捗は思わしくなかった。
ボウル型分子スマネンを活用したカーボンナノチューブ骨格の合成研究

有機合成化学において未踏のカーボンナノチューブ骨格の合成ルートの開発を目指し、ボウル型π共役系分子スマネンを用いる合成戦略を立案・検討した。スマネンの芳香族部位にベンズアルデヒドを導入し、その後ベンジルアニオンを発生させて分子内1,2付加・脱水芳香族化することにより縮環を伸長できることを明らかにした。これにより、カーボンナノチューブ骨格の部分構造に相当するπ共役系分子が合成された。カーボンナノチューブは炭素科学を支える鍵物質であるが、その有機合成は未だ達成されていない。さらに、その最短構造であるシクロフェナセン等についても、C_<60>の共役系を崩して単離された例を除き未だ合成されていない。このような筒状骨格合成には、「如何に共役したベンゼン環を湾曲させるか、そして筒状に閉環させるか」という課題の解決が必須である。申請者は湾曲したπ平面を有するπボウルに着眼し、これをビルディングブロックとして用いることにより、筒状骨格構築が可能になると考えた。本研究では、湾曲したπ共役系ビルディングブロックとしてスマネンを選択し、筒状骨格構造合成法の開発を目的とする。まず、スマネンから湾曲π共役系構造を伸張させることを検討した。標的分子としてC_<42>H_<18>を設定し、合成に取り組んだ。スマネンを臭素で処理することにより芳香環部位をトリブロモ化した後、Pd(0)触媒存在下、鈴木・宮浦カップリング反応により、ベンズアルデヒド部位を3箇所導入した。スマネンをカリウムヘキサメチルジシラジドで処理することにより、対応するベンジルアニオンを発生させ、分子内1, 2付加・脱水芳香族化を経て、スマネンに縮環が3つ増えたC_<42>H_<18>を高収率で合成した。密度汎関数法を用いた分子軌道計算により得られた最適化構造から、スマネンよりも今回合成したC_<42>H_<18>の方がボウル構造が深く、π共役系の湾曲が大きいことが示された。ここで、得られた知見は筒状骨格合成に向けて、基礎的知見を与えるものと考えられる。カーボンナノチューブ骨格をボウル型π共役系分子スマネンを活用した合成ルートを開発すべく研究に取り組んだ。カーボンナノチューブ骨格に特徴的な湾曲した縮環ベンゼン構造を合成するため、スマネンのベンジル位を2つ使って、縮環を伸長する合成戦略を考えた。具体的には、それら2つのベンジル位のすぐ隣りのベンゼン環にそれぞれ臭素を導入し、合成の足掛かりとする。この時、臭素同士がスマネン骨格中のトリフェニレンの2,7位に導入されなければならない。続いてクロスカップリング反応とベンジルアニオンを活用する炭素-炭素結合形成により縮環を伸長する。実際、スマネンの芳香環部位に芳香族求電子置換反応によるジブロモ化を行ったところ、2種類の位置異性体が得られた。この段階では、精製することはできなかったので、クロスカップリング反応を行った。その結果、対称性から判断して目的とする位置異性体が主生成物であることが判明した。また、密度汎関数法を用いる分子軌道計算によってもこの結果が支持された。続いて、ベンジルアニオンを発生させ、1,2付加・脱水反応シークエンスに基づく芳香族化により縮環を2つ同時に合成した。今回得られた化合物はC_<35>H_<16>であり、アームチェア-型のカーボンナノチューブの部分骨格に相当する。またスマネン同士をクロスカップリングさせることによりやはり、アームチェア-型のカーボンナノチューブの部分骨格に相当するC_<42>H_<22>も合成した。今回得られた結果は、カーボンナノチューブ骨格の全合成を行うための有用な方法論として考えられる。
インドネシア泥水噴出事故と深部液状化現象の解明

インドネシア東ジャワ泥水流出災害(LUSI)地域の堆積岩を用いて、室内実験により流体移動特性の測定を行い、同地域における間隙水圧の発達過程について考察を行った。その結果、噴出した泥の起源となる層準の透水係数が非常に低いことと、同層準の堆積速度が速いことが高間隙水圧層の発達に大きく寄与することがわかった。また泥水のレオロジー測定により、泥は含水率が高く、変形歪量が多いほど粘性率が小さくなることがわかった。以上から、高間隙水圧の発達と深部からの水の流入による泥層強度の弱化が泥水流出災害の原因の一つと考えられる。インドネシア泥水噴出事故(LUSI)と関連の深い東ジャワ島堆積盆地の堆積岩試料を用いて流体移動特性の測定を行った。その結果多くの堆積岩試料は封圧100MPaの変化によって、初期圧に対して透水係数は1-3桁減少した。一方(カルサイトによる)セメンテーションを受けている試料は封圧変化に対して浸透率はほとんど変化を示さなかった。噴出した泥の起源とされているUpper Kalibeng層の泥岩は10^<-19>10^<-20>m^2の非常に低い水の浸透率を示し、また天然ガスの起源と推定されているKujung層石灰岩については、上位層は10^<-16>m^2を示し、下位層はやや低い10^<-18>m^2を示した。またいずれの試料もガスの浸透率は水の浸透率と比較して大きな値を示した。さらに実験結果をもとに、3.2Maから0Maまでの時代区間において、1)kujing層が難透水性の場合と2)高い浸透性を持つ場合の2つのケースについて堆積盆解析を行った。いずれの場合もKalibeng層泥岩が堆積を開始する時期から、急激に高間隙水圧(=静水圧より高い水圧)の発達が認められた。難透水性を仮定した場合、Kalibeng層泥岩とその下部層全域にわたって高間隙水圧の発達が認められたが、高い浸透性を仮定した場合、Kalibeng層泥岩のみにおいて高間隙水圧の発達が認められた。以上の結果はKalibeng層泥岩が非常に低い浸透率を持ち、かつ比較的速い堆積速度で堆積が進行していったことにより高間隙水圧が発達したことを示している。本結果は、高間隙水圧の発達がKalibeng層泥岩の強度低下と流動化を促したことを示唆している。基礎岩石試料および泥水噴出事故(LUSI)と関連の深い東ジャワ島堆積盆地の岩石試料を用いて、流体移動特性の測定を行った。その結果1.水理特性の異なる基礎試料を用いた変形摩擦実験および透水係数の測定により、10^<-16>m^2より高い透水係数の岩石試料は、せん断変形に伴い透水係数が12桁減少し、10^<-16>m^2以下の透水係数の試料は23桁の急激な透水係数の上昇が認められた。2.泥水の起源となった堆積岩の透水係数は10^<-19>10^<-20>m^2を示した。そのため、地震断層運動に伴うせん断変形が泥水起源の堆積岩中で起こった場合、変形に伴いより深部流体がより移動しやすくなる。よって、本研究結果は泥水噴出事故直前に起こった地震運動が深部からの泥水噴出を誘発したことを示唆する。3.高精度レオメータ(レオテック社RC30)を用いて、泥水を模擬した粘土と水の混合試料を用いて粘性特性(ひずみ速度-せん断強度-ひずみ変位量の関係)を測定した結果、すべり速度が0.1m/s以上でせん断強度が急激に低下する傾向が認められた。乾燥した粘土試料の摩擦挙動も類似した挙動を示すことから、泥水のレオロジーは摩擦構成則で記述できる可能性があり、さらに速い歪速度のレオロジーが泥水の強度低下プロセスを明らかにする上で重要であることを示唆する。また、インドネシア東ジャワ島に発達している5か所の泥火山の調査、現場化学分析および試料採取を行った。泥火山試料の分析から、泥水噴水事故と泥火山の関係性が明らかになることが期待される。2006年5月29日、インドネシア東ジャワ州シドアルジョ県のガス田から高温泥水が突如地表に噴出した。噴出から5年以上経過した現在においても泥水噴出はおさまらず、地盤沈下等による二次的な被害も起こりはじめている。この災害の自然科学的に重要な点として、泥水流出が起きた原因と現在も大量に流出し続ける原因が挙げられる。本研究では、泥水噴出地域である東ジャワ盆地における高間隙水圧の発達過程に着目して、泥水噴出事故との関係について考察を行った。

地表露頭において採取した堆積岩を用いて、室内実験により水とガスの浸透率および間隙率を測定し、測定結果をもとにした堆積盆解析により、対象地域の間隙水圧および間隙率の深度分布と地質学的時間スケールにおける変動評価を行った。ほとんどの堆積岩試料は封圧100MPaの変化に対して浸透率が1-3桁減少したが、化学的セメンテーションを受けている試料は封圧変化に対して浸透率はほとんど変化を示さなかった。地表に噴出した泥の起源とされているKalibeng層の軟泥岩は非常に低い浸透率を示した。堆積盆解析を行った結果、Kalibeng層軟泥岩は堆積開始時期から高間隙水圧が発達し、その後、現在まで高間隙水圧が保持される傾向が認められた。Kalibeng層が非常に低い浸透率でかつ、速い堆積速度で堆積作用が進行したことで高間隙水圧が発達したことを示している。この、高間隙水圧の発達がKalibeng層泥岩の強度低下を促し、軟泥層がもともと流動化しやすい(泥火山を生成しやすい)環境であったことを示唆している。また、レオメータを用いた軟泥層のレオロジーを測定した結果、粘性率は強い含水率依存性を示した。さらに、粘性率のすべり表面の凹凸依存性と加速度依存性も示し、泥が流動化する指標として、これらのパラメータが重要だということが明らかになった。
病原性を有する天疱瘡抗原に対するモノクローナル抗体の作成

1)蛍光抗体法や免疫ブロット法・免疫吸着法で認識できる患者血清中の自己抗体はポリクローナルであり、実際には病的活性を有しない非特異的な自己抗体も混じているため、血中自己抗体価と病勢が平行しない場合が多い。そのため患者血清のみでは、病的活性を有する自己抗体が認識する分子上の領域を解析する際に困難となる。この困難を克服するために、まず、表皮接着障害を誘導することができる病的活性を有するモノクローナル抗体の作成を試みた。2)作製方法として、バキュロウィルス発現系で作成した組換え天疱瘡抗原蛋白(rDsg3、rDsg1)を作成・精製し、これをマウスに投与することで免疫を成立させ、天疱瘡抗原に対する抗体産生能をもつマウスB細胞とミエローマ細胞とのハイブリドーマ細胞を樹立した。rDsg3に特異的に反応するハイブリドーマ細胞が数クローン単離された。現在、得られたモノクローナル抗体が、表皮細胞接着障害を誘導できるか否か検討中である。また、患者末消血中のB細胞にEVウイルスの感染をおこしトランスフォームさせることで、免疫グロブリンを大量に産生させ、天疱瘡抗体を含むヒト型のモノクローナル抗体を単離することも合わせて試みている。これらの従来の方法の他に、抗体のVL領域とVH領域をポリペプチドリンカーで連結した構造をしている一本鎖FV蛋白質を得るファージライブラリーをスクリーニングする方法も考慮中である。
食物アレルゲン分析のための培養細胞実験系の開発

本年度予定した実験計画はすべて完了し、以下の成果を得た。1.細胞の分化誘導処理ヒト白血病細胞株KU812ならびにそのサブクローン株同-F、同-Eについて、ヒスタミン含有量を調べた。その結果、KU812<同-F<同-Eの順であった。次に、サイトカイン類他を添加した数種の培地が細胞分化にもたらす影響を調べた。その結果、細胞の生存を妨害せず、単位細胞数あたりのヒスタミン含有量を増大させたのは、IL-3添加培地のみであった。2.高親和性IgE受容体架橋による細胞外物質変化の検出KU812系細胞、及び同細胞をIL-3処理したものを抗原抗体刺激し、それにより細胞応答が見られるかどうか検討した。その結果、どの細胞においても、細胞外へのメディエーターの放出は、検出されなかった。3.高親和性IgE受容体架橋による細胞内物質変化の検出KU812系細胞を抗原抗体刺激した場合の細胞内タンパク質のリン酸化について検討した。その結果、抗原抗体刺激によって、特定のタンパク質のリン酸化がもたらされていることが判明した。この知見をもとに、アレルギー患者のアレルゲンスクリーニング法開発に関する基礎的研究を計画している。
機能性アート錯体のデザイン、創製、新機能、新現象、新反応

近年、ポリアクリル酸アミド・エステル・チオエステル類は、機能性高分子化学の分野で大きな成功を収めている構造単位である。当然、これら化合物は求電子活性部位であるカルボニル基を保有しているため従来のアルキルリチウムやGrignard試薬を用いるアニオン重合反応は用いることができない。そこで、ラジカル重合によってのみ合成が行われてきた。そこで、筆者らが開発したアート錯体を用いてこれらモノマー化合物に対してアニオン重合反応を行ったところカルボニルへの付加は全く観測されず選択的にポリマー化反応が進行することが判明した。特に、活性プロトンを有するアクリルアミド系でも保護する必要なくポリマー化反応が進行することを確認した。アニオン重合によって初めて、純粋なポリアクリルアミドポリマーを合成することができたことになる。そこで、本反応の適応範囲を明らかにするべく様々な官能基を有する基質に対し詳細な検討を行うのと同時にアニオン重合の特徴である末端に目的の置換基を導入する反応やリビング末端に別のモノマーを付加させたブロック重合体の合成へと本年度展開し、新しいポリマーを得ることに成功した。こうして、初めて合成できたポリマーの活性を評価することで機能性ポリマーの開発を行うことを目指す。そこで、本反応の適応範囲を明らかにするべく様々な官能基を有する基質に対し詳細な検討を行うのと同時にアニオン重合の特徴である末端に目的の置換基を導入する反応やリビング末端に別のモノマーを付加させたブロック重合体の合成へと現在展開している。異なる配位子を同一分子内に持つハイブリッド型アート錯体の場合、個々の配位子の転移能(反応性)の違いが錯体の反応にとって極めて重要となる。よって、アート錯体上の転移能を理論的に順列化・数値化することは、機能性錯体のデザインおよび新規反応設計に有効であると考えられる。実際、生体内金属酵素などは、配位子の転移能の違いを有効に活用し、反応を非常に効率良く選択的に触媒化している。そこで、ハイブリッド型アート錯体の転移能をH(s軌道)、C(sp、sp2、sp3、および1°、2°、3°)、ヘテロ元素に分類して高精度量子化学計算を用いて解析を行い、中心金属ごとにまとめた数値順列化を行った。また、転移能を制御し得る要因を軌道解析や遷移構造解析によって明らかにした。以上の反応解析によって得られた知見をもとに新規反応や新規錯体を設計し、不飽和結合へのシリル基の導入反応や芳香環への直接アルミニウム化反応など有機合成に有用な反応を見出すことができた。
脳におけるH^+-オリゴペプチドトランスポーターの局在と電気生理学的特性

平成11年度および12年度の2年間にわたる研究により、脳におけるdi/tripeptidesの取り込みを単離してきたsynaptosomeを用いて検討することで、この取り込み機構を担っているのは主として、high affinity type H^+/oligopeptide transporter (PEPT2)であることを明らかにすることができた。以下にその結果を示す。1.ラット脳シナプトソームを用いた検討により膜レベルでH^+/oligopeptide transporterの存在を明らかにした。すなわち、ラット脳シナプトソームへの[^<14>C]Glycylsarcosine(Gly-Sar)および[^3H]carnosine(β-Ala-His)の取り込み特性を検討した結果、上記ジペプチドの取り込みは単一の輸送系によりおこること、またH^+勾配を駆動力とする輸送担体であることが明らかとなった。速度論的解析により[^<14>C]Gly-Sar取り込みにおけるKinetic parameterはK_t=110μM、V_<max>=56.3nmol/min/mg proteinとなった。2.RT-PCRおよびWestern blot解析の結果、脳シナプトソーム画分にはhigh affinity type H^+/peptide transporter PEPT2が発現していることが示され、この結果は1で示した速度論解析の結果を裏付けるものであった。3.β-lactam antibioticsやACE inhibitorsがoligopeptide transporterの基質として認識されることが報告されていることから、脳シナプトソームにおけるPEPT2の基質認識特性について、[^<14>C]Gly-Sarの取り込み阻害実験により検討し、Kyotorphin(Tyr-Arg)やLeu-enkephalin分解物などがK_i=30μM程度のaffinityで競合阻害することが示された。今後は、この膜小胞系を用いてPEPT2の取り込み活性調節に関与する情報伝達系に関して検討を行っていく予定である。本年度は、脳におけるdi/tripeptideの取り込みをラット大脳皮質および小脳より調整したsynaptosomesを用いた系により検討するとともに、この取り込み機構をになっていると考えられるtranspoterの同定を行った。ラット脳より調整したsynaptosomeへの[^<14>C]glcylsarcosine(Gly-Sar)および[^3H]carnosine(β-Ala-His)の取り込みは、内向きH^+勾配存在下(pHin=7.5;pHout=6.0)で顕著な増大し、またその取り込みには飽和性が認められた。Eadie-Hofstee plotの結果から、この取り込みに関与しているtransporterは1種のみであることが示され、Kt値は約100μMであった。また、[^<14>C]Gly-Sarのsynaptosomeへの取り込みはkyotorphin(Tyr-Arg)やcarnosine、enkephalin fragmentあるいは経ロβ-lactam抗生物質により阻害を受けたが、TRH(pGlu-His-Pro-NH_2)では阻害を受けなかった。以上の結果を考え合わせると、synaptosomeへの[^<14>C]Gly-Sarあるいは[^3H]carnosineの取り込みを担っているtransporterとしてhigh-affinity type H^+/oligopeptide transporter(PEPT2)の存在が示唆された。そこで、specific primersを用いたRT-PCRによりラット大脳皮質および小脳におけるPEPT2mRNAの発現を検討したところ、大脳皮質、小脳いずれの部位においてもPEPT2mRNAの存在が確認されたが、low-affinity type H^+/oligopeptide transporter(PEPT1)mRNAの発現は認められなかった。さらに、抗rat PEPT2抗体(ジョージア医科大学・Leibach教授より供与)を用いたWestern解析の結果からも、synaptosome画分においてPEPT2がタンパク質レベルで比較的豊富に存在していることが明らかとなった。こうした成果は、本研究者が文献検索した範囲内では、脳においてPEPT2が機能していることを明らかにした最初の報告であり、その成果の一部は既に研究発表を行った。

3.β-lactam antibioticsやACE inhibitorsがoligopeptide transporterの基質として認識されることが報告されていることから、脳シナプトソームにおけるPEPT2の基質認識特性について、[^<14>C]Gly-Sarの取り込み阻害実験により検討し、Kyotorphin(Tyr-Arg)やLeu-enkephalin分解物などがK_i=30μM程度のaffinityで競合阻害することが示された。今後は、この膜小胞系を用いてPEPT2の取り込み活性調節に関与する情報伝達系に関して検討を行っていく予定である。
室内熱空気環境の数値予測法

1.共役勾配法を用いた定常解法: 2次元および3次元の層流,乱流,非等温度乱流について,共役勾配法を用いた定常解法によるプログラムを開発し,その有効性(計算時間の大幅な短縮,安定性,簡明さ等)を明らかにした.2.一般座標系の共変流速に対する解法: MAC法のようなスタガードメッシュ系について一般座標系による解法を新しく定式化し,上述の解法と組み合わせた算法を開発して2次元層流に適用し,その有効性を示した.3.床暖房室内の定常時の熱環境分布:上述の定常解法を利用して,壁面間の放射授受をも含めた3次元非等温乱流の床暖房室内の予測プログラムを開発した.計算結果やマーカーの飛跡を透視図で表わし,定常解の様相が視覚的にも把握されるようになった.4.床暖房と温風暖房の非定常時の特性:暖房開始後の昇温特性と停止後の降温特性を床暖房と温風暖房について比較するための計算法を開発し,数値実験を行なった.気温と気流は一様を仮定しているが,壁面温度や温冷感指標の空間的分布の時間的変化を算出し,両暖房方式の立ち上がり特性の差が把握された.5.レーザーライトシートによる流れの可視化:メタアルデヒドをトレーサーとしてレーザーライトシートによる可視化実験を行ない,模型室内の自然対流や強制対流が鮮明な画像で把握された.6.サーモカメラによる温度分布の可視化:室内に布または網状の膜面を設け,サーモカメラの映像により空間の温度分布を可視化する実験を行ない,誤差の程度を確認し,温度分布の定性的な把握には役立つことが示された.7.残された研究課題:一般座標系解法の3次元非等温乱流計算,同一の対象に対する数値予測と模型実験の比較検討,汎用プログラムの開発などが今後の研究課題として残された.1.共役勾配法を用いた定常解法: 2次元および3次元の層流,乱流,非等温度乱流について,共役勾配法を用いた定常解法によるプログラムを開発し,その有効性(計算時間の大幅な短縮,安定性,簡明さ等)を明らかにした.2.一般座標系の共変流速に対する解法: MAC法のようなスタガードメッシュ系について一般座標系による解法を新しく定式化し,上述の解法と組み合わせた算法を開発して2次元層流に適用し,その有効性を示した.3.床暖房室内の定常時の熱環境分布:上述の定常解法を利用して,壁面間の放射授受をも含めた3次元非等温乱流の床暖房室内の予測プログラムを開発した.計算結果やマーカーの飛跡を透視図で表わし,定常解の様相が視覚的にも把握されるようになった.4.床暖房と温風暖房の非定常時の特性:暖房開始後の昇温特性と停止後の降温特性を床暖房と温風暖房について比較するための計算法を開発し,数値実験を行なった.気温と気流は一様を仮定しているが,壁面温度や温冷感指標の空間的分布の時間的変化を算出し,両暖房方式の立ち上がり特性の差が把握された.5.レーザーライトシートによる流れの可視化:メタアルデヒドをトレーサーとしてレーザーライトシートによる可視化実験を行ない,模型室内の自然対流や強制対流が鮮明な画像で把握された.6.サーモカメラによる温度分布の可視化:室内に布または網状の膜面を設け,サーモカメラの映像により空間の温度分布を可視化する実験を行ない,誤差の程度を確認し,温度分布の定性的な把握には役立つことが示された.7.残された研究課題:一般座標系解法の3次元非等温乱流計算,同一の対象に対する数値予測と模型実験の比較検討,汎用プログラムの開発などが今後の研究課題として残された.1)室内空気分布予測法の数値実験について各種暖房方式の室内空気・熱環境の数値予測および評価のため、基礎的な研究として、乱流の二方程式モデルとMAC法を適用して数値実験を行ない、格子分割,境界条件,差分スキームについて検討を行なった。また、CG法やGG法による数値計算法に関する検討も進めており、実用化のための準備も行なっている。2)放射熱授受を考慮した暖房室内の熱環境数値予測について暖房室内の熱環境をより詳細に把握するためには、室内における放射熱授受を加味した数値予測法が必要となる。そのための基礎的研究としてすでに定式化した壁体間の放射授受を取り扱う方法および人体に対する温冷感指標を人体形状を考慮して計算する方法とを用いて、床暖房と強制対流暖房とを想定した3次元室内に適用し、定常および非定常の試算を行なったところ、両暖房方式の特性の一面が把握できることがわかった。3)流れの可視化実験および熱環境の計測システムについて数値予測法の精度検討のため、模型実験を計画し、室内のホルムアルデヒド粉末の流れをレーザー光により写し出し、流れの可視化を実現できる模型実験装置を作製した。予備的な実験として非等温強制対流の可視化を行ない、カメラおよびビデオ装置による撮影を試み、十分流れが確認できる撮影条件などの検討を行なった。その結果、この実験装置により流れの様相が的確に把握できることがわかった。また、すでに構築した熱環境の計測システムにより、模型室内の温度分布を測定し、検討を加えた。
SA・TA育成者ネットワークの構築とSA・TA活用により教育の質的転換を促す研究

本研究では、SA・TAの導入による教育改善のメカニズムはどう説明できるのかを明らかにすることを目的にしており、2018年度はデータと情報の収集を行った。活動概要:6月には東京で全体でのミーティングを実施し、各人の分担に関して整理した。また8月には福島大学にて、鈴木、足立、勝野の3名で、後期からの実践研究にむけての打ち合わせを実施した。2018年度は、成蹊大学にて前期1クラス、後期4クラスでSAの活用による授業改善の実験を行っており、教員に対するヒアリング調査(前期のヒアリングは加藤が、後期のヒアリングは佐藤が担当した。)も実施した。この実験では、SAの導入が教員の意識改革と授業改善にはつながったが、成蹊大学の学生の場合には学生に学習態度が身についていないために、想定していた効果が得られていないということも分かった。これらの結果の一部は、東京工業大学で2019年1月30日に行われた教育改革シンポジウムでもその一部を報告した。海外訪問調査:アメリカのコロラド大学で行われている学部学生による授業支援に関して、訪問調査を行った。コロラド大学ではLA(Learning Assistant)と呼ばれるSAを教育改革のツールとして大々的に導入し、教育改革に成功している。学部学生であるLAの導入は全米に広がっており、日本においても大学院生の不足している中小の大学にとっては学部学生をどう活用するかは重要な検討課題の一つであると考える。今後にむけて:2019年度のアンケート調査の実施に向けてアンケートのたたき台の作成も行った。また、SAやTAのネットワーク構築に向けてメーリングリストを作成した。2018年段階では、13大学15名がメーリングリストに登録されている。本研究では、「SA・TAネットワークの構築」「SA/TAの導入による教育改善のメカニズムの解明」「SA・TAのガイドライン作成」を目指している。「SA・TAネットワークの構築」は2018年度にメーリングリストを作成したことにより、すでに交流が生まれつつある。2019年度にアンケートを実施することで、さらなるメンバーの増加が見込まれるとともに、さまざまな交流が生まれることが期待される。「SA・TAの導入による教育改善のメカニズムの解明」に関しては、2018年度にもヒアリング調査などを実施しており、さらなるインタビュー調査とそれらの調査データの分析により、どの部分が授業の改善に効果を上げているのか、もしくは、何が足りないのかを明らかにしていくことが可能になると考えられる。「SA・TAのガイドライン作成」に関しては、2019年にSA/TAネットワークが本格稼働してから取り組むことになるが、現段階でもすでに、SA・TAを使う教員に対するマニュアルや、SA・TAを効果的に活用するために授業をどう改善したらいいのかという点に関する参考資料が必要となっており、随時手を付けている状態である。実践に基づいたこれらの資料を一般化することで、ガイドラインに盛り込んでいくことを考えている。2019年度は、成蹊大学にて、SAを活用した授業改善実験を、前期:5クラス、後期:4クラスを予定している。また広島大学では、TF(Teaching Faculty)を導入した授業改善実験を1クラス予定している。今年度の実験では、授業開始時と終了時に行う調査として、SA・TAの業務に対する意識調査と授業での理解度の調査を目的としたコンセプトテストを実施する予定である。また、2019年度にはこれまで準備をすすめてきた「授業の中でのSAやTAの活用に関するアンケート調査」の実施を予定している。この調査では国内の大学におけるSAやTAの実態(授業に導入しているのか?ラーニングコモンズのようなところに配置しているのか?どんなことをSA・TAの業務としているのか?採用基準やトレーニングなどはどうしているのか?など)を把握することを目的にしている。また、アンケートの回答者の有志を募って、SA・TAネットワークの拡大を図り、メンバー間の情報交換を進めることにより、現場レベルで抱えているさまざまな問題を明らかにするとともに、それらの解決方法などを一般化して、今後、ガイドラインを作成する際に考慮できるようにすることも目的の一つである。録画やアンケートデータなど集めた資料の分析に関しては、2020年以降の研究となる予定である。)も実施した。

また、SAやTAのネットワーク構築に向けてメーリングリストを作成した。2018年段階では、13大学15名がメーリングリストに登録されている。本研究では、「SA・TAネットワークの構築」「SA/TAの導入による教育改善のメカニズムの解明」「SA・TAのガイドライン作成」を目指している。「SA・TAネットワークの構築」は2018年度にメーリングリストを作成したことにより、すでに交流が生まれつつある。2019年度にアンケートを実施することで、さらなるメンバーの増加が見込まれるとともに、さまざまな交流が生まれることが期待される。「SA・TAの導入による教育改善のメカニズムの解明」に関しては、2018年度にもヒアリング調査などを実施しており、さらなるインタビュー調査とそれらの調査データの分析により、どの部分が授業の改善に効果を上げているのか、もしくは、何が足りないのかを明らかにしていくことが可能になると考えられる。「SA・TAのガイドライン作成」に関しては、2019年にSA/TAネットワークが本格稼働してから取り組むことになるが、現段階でもすでに、SA・TAを使う教員に対するマニュアルや、SA・TAを効果的に活用するために授業をどう改善したらいいのかという点に関する参考資料が必要となっており、随時手を付けている状態である。実践に基づいたこれらの資料を一般化することで、ガイドラインに盛り込んでいくことを考えている。2019年度は、成蹊大学にて、SAを活用した授業改善実験を、前期:5クラス、後期:4クラスを予定している。また広島大学では、TF(Teaching Faculty)を導入した授業改善実験を1クラス予定している。今年度の実験では、授業開始時と終了時に行う調査として、SA・TAの業務に対する意識調査と授業での理解度の調査を目的としたコンセプトテストを実施する予定である。また、2019年度にはこれまで準備をすすめてきた「授業の中でのSAやTAの活用に関するアンケート調査」の実施を予定している。この調査では国内の大学におけるSAやTAの実態(授業に導入しているのか?ラーニングコモンズのようなところに配置しているのか?どんなことをSA・TAの業務としているのか?採用基準やトレーニングなどはどうしているのか?など)を把握することを目的にしている。また、アンケートの回答者の有志を募って、SA・TAネットワークの拡大を図り、メンバー間の情報交換を進めることにより、現場レベルで抱えているさまざまな問題を明らかにするとともに、それらの解決方法などを一般化して、今後、ガイドラインを作成する際に考慮できるようにすることも目的の一つである。録画やアンケートデータなど集めた資料の分析に関しては、2020年以降の研究となる予定である。
予防医療用ウェアラブルフィルテナの開発

IoT(Internet of Thing)の急速な普及や健康意識の高まりから,医療分野で無線通信の利用が広がっている.人体内部あるいは人体近傍の短距離無線通信である人体通信(WBAN)が注目されている.従来のアンテナは自由空間中に単独で存在するが,人体通信用アンテナは人体近傍に設置される.このため,人体とアンテナ間での相互影響により,アンテナの放射指向性および給電部での入力インピーダンスが自由空間とは大きく異なり,安定した通信ができないといった問題を引き起こす.本研究では人体からの影響の小さいアンテナを開発する.本研究の成果は医療用ウェアラブルデバイスにつながるものである.IoT(Internet of Thing)の急速な普及や健康意識の高まりから,医療分野で無線通信の利用が広がっている.人体内部あるいは人体近傍の短距離無線通信である人体通信(WBAN)が注目されている.従来のアンテナは自由空間中に単独で存在するが,人体通信用アンテナは人体近傍に設置される.このため,人体とアンテナ間での相互影響により,アンテナの放射指向性および給電部での入力インピーダンスが自由空間とは大きく異なり,安定した通信ができないといった問題を引き起こす.本研究では人体からの影響の小さいアンテナを開発する.本研究の成果は医療用ウェアラブルデバイスにつながるものである.
自然災害へのレジリエンス向上政策に関するメゾレベルでの分析

1研究目的モンゴルでは冬から春に悪天候を中心とした複合的な要因により家畜の大量死をもたらす自然災害“ゾド"が発生する。本研究は実社会における政策の運用単位である郡(メゾ)レベルを対象とし、当該レベルでレジリエンスを高めるために必要とされる政策を検討した。2研究方法時期: 2018年1月、地域:モンゴル国ドンドゴビ県サインツァガーン郡、ウルジット郡及びトゥブ県バヤンツァガーン郡、対象:各郡の郡長及び郡内の村長計6名及びそれぞれの郡内の牧畜民計10名、調査方法:調査対象者の勤務地(行政組織の場合)もしくはゲル(移動式住居)を訪問しての通訳を介した対面式の聞き取り調査3研究成果災害時の郡レベルの取組、それに対する郡行政及び牧畜民の利用や評価などを調査した。その結果、モンゴルの牧畜民が災害の影響を逃れ、レジリエンスを高めるためには移動性を高めることが重要であることが分かった。しかし、対象地域では国レベルの制度は十分に機能していなかった。文化的に移動してきた牧畜民を排除することがなかった地域で、現在は排除する動きが見られるようになっており、郡レベルでの移動性を確保する取組の重要性が高まっていることが明らかになった。ただし、移動性によるタイプに分けて牧畜民を見ると郡レベルで必要とされる制度は異なっている。都市との関係などから移動性が低いタイプは災害の影響を受けやすいため、自然に依存しない産業へ労働移動を促すことが適切と考えられた。移動性の高いタイプのうち移動先でのコミュニケーションが十分でない世帯には行政間で協定を結ぶなどして移動してきた牧民を受け入れる制度が必要と考えられた。
ダイナミック コンピュータ ビジョン

人間の振る舞いやインタラクションを,それらが持つ動的な特徴およびそれらの織りなすタイミング構造によって記述する,Dynamic Computer Vision(DCV)と呼ばれる新たなコンセプトの提案を目指している.本研究では,グループ対話における複数人のマルチモーダルインタラクションを計測する新たなシステムを設計した.今後,ここで得られたデータをDCVの枠組みで記述することで,多くの研究分野における更なる発展,新たな研究の展望・応用がもたらされると期待される.本年度は、ポスター発表などのグループコミュニケーションにおける参加者の意識・無意識的な動作・仕草を検出・分類し、action-reaction動作の持つダイナミクスをHybrid Dynamical System (HDS)を用いて分析した.具体的には、予め学習されたaction-reaction動作のパターンに基づいて、計測されたaction動作によって誘引されるreaction動作を予測するアルゴリズムを開発し、多視点グループコミュニケーション撮影システムで得られた映像データに対して適用し、その有効性を評価した。我々は,複数HDSで仕草や頭、腕、上体など全身のモーションダイナミクスを分析する新たなインタラクションのモデルを導入し,映像データの分析を行った.開発したシステムは,複数の被験者が大型ディスプレイの非常に近くに立ち,一般的な深度センサの計測可能範囲外にある状態を想定した設定となっている.これは国際会議などでのポスター発表を想定したものである.当該システムはスマートポスターシステムとして平成24年3月に国際会議IEEE ICASSP 2012にてデモ発表された.システムは実時間での複数の映像・音声の同期撮影を実現し,顔検出もほぼ実時間で処理となっている.また上記のマルチモーダルインタラクションモデルは、その基礎アルゴリズムを国際会議ECCV-Workshop2012にて発表し、また最新の成果を平成25年7月の国際会議HCI2013にて発表する予定である.人間の振る舞いやインタラクションを,それらが持つ動的な特徴およびそれらの織りなすタイミング構造によって記述する,Dynamic Computer Vision(DCV)と呼ばれる新たなコンセプトの提案を目指している.本研究では,グループ対話における複数人のマルチモーダルインタラクションを計測する新たなシステムを設計した.今後,ここで得られたデータをDCVの枠組みで記述することで,多くの研究分野における更なる発展,新たな研究の展望・応用がもたらされると期待される.コンピュータビジョン分野では、ジェスチャ認識など1人の動作の分析・認識については数多くの研究がなされてきたが、複数人の間で創発されるインタラクションの分析についてはほとんど研究がなされていない上、インタラクションのダイナミクスに焦点を当てた本研究は大きな新規性、独創性を有するものと考えている.現在は、多視点映像入力に対するアルゴリズムの開発を行うとともに、インタラクションの間の分析に焦点を当ており、グループコミュニケーションの場の状況理解へと展開を図っている.インタラクションシステムを実現するためには実環境での撮影が不可欠である.そのため新しいインタラクションモデルを含むフレームワークとして、ポスター発表の様な現実の場面でも適用することが出来、さらにグループミーティングにおけるインタラクションを支援する拡張も可能となるものを開発した。また、多数のカメラを用いて多視点からの映像を撮影することで、参加者が多数のインタラクションも支援することができることを目指にした.提案するインタラクションモデルは、異なる種類の信号を扱うことができる.特に本研究では、マイクを用いて音声信号を獲得する。発話といった音声信号と表情変化や手の動きといったジェスチャはしばしば同期するため、提案モデルによってそのインタラクションを表現することができる.すなわち、このようなマルチモーダルシステムによって、複数人物間の言語・非言語コミュニケーションを解析することが可能となる.本研究ではこの2年間でコンピュータビジョンと人工知能の分野のトップジャーナルに論文を発表した.本年度は,複数人物のインタラクションの撮影と解析のための,新たなマルチモーダルシステムを提案した.近年の計算機科学および視覚情報処理技術の発展の下,我々はコンピュータグラフィックス(特にGPU)や,コンピュータビジョン,そして音声情報処理の最先端技術を用いた可搬型のシステムを設計した.十分な応答速度での挙動を実現するために,我々は複数の技術的問題を解決した.現在のシステムは,複数の被験者が大型ディスプレイの非常に近くに立っており,一般的な深度センサの計測可能範囲外にある状態を想定した設定となっている.これは国際会議などでのポスター発表を想定したものである.我々は,当該システムをスマートポスターシステムとして平成23年7月に京都大学でに導入し,最初のテストを行った.我々は実環境での数時間に渡る撮影を行い,学術研究目的での運用を開始した.現在システムは実時間での複数の映像・音声の同期撮影を実現しているが,顔検出等はほぼ実時間でのオフライン処理となっている.平成24年3月には,国際会議IEEE ICASSP2012においてシステムのデモ発表を行った.デモによりシステムが実環境での利用に耐えうるものであることが確認された.来年度も同様のデモを行うことを予定している.ポスター発表でのグループコミュニケーションの概要:発表者一人(話・説明、手の仕草、頭の仕草など)、質問者三人(頷き・頭の仕草など).多視点映像撮影システムデザイン概要:同期・校正済みPointGrey社Grasshopperビデオカメラ(1280*960@30fps)6台、パソコン一台(ASUS P9x79 Deluxe Intel COREi7-3820 CPU@3.60GHz、4GBRAM、Windows 7、SSD 240GB SATA 6Gb/s)、IEEE1394800ケーブル、65"プラズマディスプレイ.我々は実利用のためのシステムを実際のセミナールームに設置し,実証実験と改良を進めることを計画している.

数時間に及ぶ実際のポスター発表の撮影を行い,研究に使用する.また更には,セミナールーム全体を記録するシステムの発展形の設計も行う.撮影された映像データはマルチモーダルインタラクションの研究のために音声データと共に処理する.我々はこうしたマルチモーダルデータの新たなインタラクションモデルを作り上げることを目指す.映像データは顔向きの変化や頷きを検出することに用いられる.これにより,発表者の挙動に対する観衆の反応を記録する事が可能となる.本年度は、ポスター発表などのグループコミュニケーションにおける参加者の意識・無意識的な動作・仕草を検出・分類し、action-reaction動作の持つダイナミクスをHybrid Dynamical System (HDS)を用いて分析する.具体的には、予め学習されたaction-reaction動作のパターンに基づいて、計測されたaction動作によって誘引されるreaction動作を予測するアルゴリズムを開発し、多視点グループコミュニケーション撮影システムで得られた映像データに対して適用し、その有効性を評価する。我々は,複数HDSで仕草や頭、腕、上体など全身のモーションダイナミクスを分析する新たなインタラクションのモデルを導入し,映像データの分析を行う予定である.昨年度は前述の国際会議でのデモのためのスマートポスターシステムの設計とデータ収集に注力した.これにより節約された研究費は本年度予定しているマルチモーダルインタラクションのモデル化に当てることを計画している.現在のシステムのグラフィックスカードの刷新や(ASUS NVidia GeForce GTX 680)、メモリの追加により(UMAX DDR RAM 16GB),性能の向上をはかる.また、更なる記憶装置の追加が長時間撮影には不可欠である(OCZ Vertex 3 SSD 240GB SATA 6Gb/s、Seagate HDD 3TB SATAディスク).また高速度撮影による計測精度向上のため,次世代カメラの追加も計画している(Point Grey Flea3 USB3.0).以上により,データ転送速度と記憶容量の大幅な向上が見込まれる.なお、予定される新しいシステムデザインの予定は次のようになる: Time Of Flight (TOF)カメラPMD[vision] CamCube 3.0を多視点映像撮影(現在のカメラ群)と併用.さらにexternal hardware triggerを追加.また,現在多視点映像撮影に用いているカメラよりも高性能のものが本年度中に発売された場合には,これらのカメラを刷新する事も予定している.グラフィックスとインタラクションの国際会議の予定:8月Association for Computing Machinery's Special Interest Group on
植物の防御に関わる化学物質の合成研究

植物は進化の過程で、外敵から身を守るために様々な防御物質を生成する術を獲得してきた。近年これらの防御物質が数多く発見されているが、その作用機構の多くは未解決であり、この解決法としこれらの化学物質の合成研究は必要不可欠である。本研究では、現在多くの関心を集めているアザジラクチンとシリンゴライド1の合成研究を行った。まず、強力な昆虫摂食阻害剤であり人畜無害な新世代農薬と目されるアザジラクチンの合成研究を行った。不斉還元により光学活性体としてポリエン化合物を合成し、これを基質とした熱的Diels-Alder反応により3環性化合物を得た。さらに化学変換を行い、アザジラクチンのデカリン部位に対応する7つの不斉炭素を有する4環性化合物を合成した。次に植物における免疫機構を担う物質として初めて単離された外因性エリシター、シリンゴライド1の全合成を行った。ブチロラクトン誘導体を出発原料とし、AD-mix不斉ジオール化反応により光学活性なアルコール体とした。さらに分子内アセタール化およびMichael反応により、世界で3番目のシリンゴライド1の全合成を達成した。これら二つの天然物はいずれも防御に関わる物質として有機化学のみならず生物学からも広く注目されている化学物質であり、本合成研究によって得られた成果はこれらの防御機構解明の一助となるであろうと考えられる。