hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属と有機分子のコインターカレーションによる物質創製と新規超伝導体の創出

本研究では、FeSeに対してコインターカレーションをおこない、dを伸長させて高いTcをもつ超伝導体の創製を目指した。FeSe層間に有機分子とアルカリ金属をコインターカレートすることで、大きなd値を持つTc = 39 - 45 Kの新規FeSe系インターカレーション超伝導体の合成に成功した。Lix(C8H11N)yFe1-zSeはFeSe系インターカレーション超伝導体において最大のd値(19.04 Å)を有している。dとTcの相関を調べた結果、d < 9 Åではd値の伸長とともにTcが上昇し、d > 9 Åではd値によらずTcはほぼ一定になることが分かった。d = ∞と見なせるFeSe単層膜において、電気抵抗の測定によりTcが35 - 40 Kであるという報告が複数存在し、FeSe系インターカレーション超伝導体のTcの上限値が45 K程度であることから、FeSe系超伝導体のTcの上限値は45 K程度であると結論した。遷移金属ダイカルコゲナイドにおいても、コインターカレーションにより新規超伝導体の合成を目指した。その結果、TiSe2に対してLiとエチレンジアミンのコインターカレーションによりTc =4.2Kの新規超伝導体の合成に成功し報告した。本年度は2H-MoSe2にLiとエチレンジアミン(EDA)またはヘキサメチレンジアミン(HMDA)のコインターカレーションを試みた結果,超伝導転移温度Tc = 4.2 KのLix(EDA)yMoSe2とTc = 3.8 - 6.0 KのLix(HMDA)yMoSe2の2種類の新規超伝導体の合成に成功した。また,ソルボサーマル法を用いると,アルカリ土類金属がEDAに溶解することを発見し、初めてアルカリ土類金属とEDAのコインターカレーションに成功した。その結果、Tc = 6.0 - 7.2 Kの新規超伝導体Ax(EDA)yMoSe2 (A = Ca, Sr, Ba)を発見した。本研究では,MX2の一種である2H-MoSe2,1T-TiSe2,および2H-TaS2に金属と有機分子のコインターカレーションを試み,新規超伝導体を合成し,MX2におけるコインターカレーション効果ならびにTc上昇の可能性に関する知見を得ることを目的とした.また,1価から2価金属までの幅広いキャリアドープ範囲をカバーするための,新たなコインターカレーション手法の開拓も目的とし、ソルボサーマル法による2価金属のコインターカレーションにも成功した。それらの結果として,金属と有機分子のコインターカレーションにより,Tc = 2.4 - 7.2 Kの6種類の新規MoSe2系およびTiSe2系超伝導体の合成に成功した。金属と有機分子のコインターカレーションによるフェルミエネルギーにおける状態密度の上昇とフォノンのソフト化による電子格子相互作用の増大が超伝導の発現に寄与している可能性が高いと結論した。最近、金属とアンモニアをコインターカレートしたFeSe系物質において、高圧を印加すると、高圧領域において高いTcが発見され注目を集めている。本研究で合成された、より層間長の長いコインターカレーション化合物の圧力効果には非常に興味がもたれることから、実験を行う。FeSe単結晶に対するコインターカレーション効果の報告例は非常に少ないことから、単結晶を育成してコインターカレーション化合物を合成し、異方性等を測定することを試みる。
蒸煮処理材を利用した親環境的シロアリベイトシステムの開発

新たな、環境汚染性がなく安全性の高いシロアリ防除システムが求められており、その一つとしてベイトシステムが提案され既に最近日本国内で上市されている商品も登場した。これは、住宅などに被害を与えているシロアリの巣に、きわめてわずかなキチン合成阻害剤(哺乳動物には影響を与えない)など、遅効性で、忌避性がなく、コロニー全体に行渡りやすい薬品を添加した餌を持ち込ませて、シロアリの外骨格形成を妨げ、最終的に世代交代を不可能にしコロニーを絶滅するシステムである。現在このシステムを日本のシロアリ被害防除に十分な効果を上げるべく様々な試みが行われてはいるが、このシステムの成果を大きく左右する餌としては腐朽材あるいは素材が利用されているので、その集蟻効果が十分でないという問題がある。そこで、蒸煮カラマツ材がイエシロアリおよびヤマトシロアリの摂食を激しく刺激することを世界で初めて発見し、この現象が蒸煮の結果生成した高極性物質に起因していることを示唆した。そして、この現象を利用すれば、これまでに試みられているシステムよりはるかに効率的なベイトシステム構築が可能であろうという結論に至った。実験的、及び野外試験の結果から蒸煮材を利用するベイトシステムの構築はほぼ完成の域に近づいたと考えられるが、実用化のためには実際の被害現場におけるケーススタディをできるかぎり多く実施しなければならない。また、この研究の途上で、カラマツ材に含まれるフラボノイド類のシロアリに対する忌避性が強いことを明らかにすることができた。幸いなことにカラマツ材中のフラボノイド類が他の材に含まれるそれらより高い忌避性を示すことから、さらに新しいシロアリ防除システムへ応用できる可能性が明らかとなった。それは、物理的防除法とフラボノイド類とのコンビネーションを意図するものであるが、これら一連の、カラマツを利用したシロアリ防除システムが完成すれば、将来的には、たとえば北海道あるいは東北ブロックを核とする、産業クラスタの構築によっていわゆる地域資源循環型産業が成立することになる。今後はベイトシステムのみならず、さらに研究対象を拡大して木材産業、鉱業などの振興、あるいは過疎化地域の活性化につながる。今日、環境汚染性がなく安全性の高いシロアリ防除システムが求められている。その一つとしてベイトシステムの試みが盛んに行われているが、餌として使われる材料の集蟻効果が不十分である。そこで、集蟻効果のきわめて高い蒸煮木材を利用したシロアリベイトシステムを構築する試みを展開するとともに、この摂食促進物質の本体を明らかにし、その結果に基づいて、環境汚染性がなく、生態系を乱さない、安全性の高い効率的なシロアリベイトシステムを提案する。蒸煮カラマツ材のベイト担体としての適正の検討:イエシロアリ及びヤマトシロアリを用いてベイト材料としての適性を野外試験および室内試験で評価した。実験的にはその適正が高い事が確認された。野外試験は九州などで進行中である。また、薬品を担持させた時の忌避性なども実験室的に行っており、現在進行中である。主要樹種における熱処理のシロアリ摂食促進効果の確認:カラマツ以外でも、ベイト材料にできる可能性がある。蒸煮処理したスギなど国産主要樹種をイエ及びヤマトシロアリによる食害試験に供試し摂食への熱処理の影響を明らかにし、摂食活動の経時変化を観察した。その結果、樹種及び熱処理の方法によって、摂食活動への影響に相違があることが明らかになった。

摂食促進物質の同定のための予備実験:木材中に生成した物質を抽出、溶媒分画後シロアリによる生物検定に供試し、各画分の摂食促進の程度を明らかにするとために、HPLC、GCなどによる分析を試みた。きわめて極性育成の高い画分に摂食促進物質が存在し、しかもそれが糖とフェノール性の物質によって構成されていることを明らかにした。今日、環境汚染性がなく安全性の高いシロアリ防除システムが求められている。その一つとしてベイトシステムの試みが盛んに行われているが、餌として使われる材料の集蟻効果が不十分である。そこで、集蟻効果のきわめて高い蒸煮木材を利用したシロアリベイトシステムを構築する試みを展開するとともに、この摂食促進物質の本体を明らかにし、その結果に基づいて、環境汚染性がなく、生態系を乱さない、安全性の高い効率的なシロアリベイトシステムを提案する。蒸煮カラマツ材のベイト担体としての適正の検討:昨年度はイエシロアリ及びヤマトシロアリを用いてベイト材料としての適性を野外試験および室内試験で評価その適正が高い事が確認された。実用性を確認するためは野外試験を九州などで行ない、特にカラマツ材で再現性の高さが確認された。また、薬品を担持させた時の忌避性なども実験室的に行って、最初から薬品を担持させても摂食性が低下しないことを確認した。摂食促進物質の同定のための実験:引き続き、木材中に生成した摂食促進物質の同定を溶媒分画透析、HPLC、GCなどによる分離を試みた。きわめて極性の高い画分のため、完全な分画ができず、比較的低分子のフェノリックと糖で構成されているのではないかと推定している段階である。引き続き検討を進める。新たな、環境汚染性がなく安全性の高いシロアリ防除システムが求められており、その一つとしてベイトシステムが提案され既に最近日本国内で上市されている商品も登場した。これは、住宅などに被害を与えているシロアリの巣に、きわめてわずかなキチン合成阻害剤(哺乳動物には影響を与えない)など、遅効性で、忌避性がなく、コロニー全体に行渡りやすい薬品を添加した餌を持ち込ませて、シロアリの外骨格形成を妨げ、最終的に世代交代を不可能にしコロニーを絶滅するシステムである。現在このシステムを日本のシロアリ被害防除に十分な効果を上げるべく様々な試みが行われてはいるが、このシステムの成果を大きく左右する餌としては腐朽材あるいは素材が利用されているので、その集蟻効果が十分でないという問題がある。そこで、蒸煮カラマツ材がイエシロアリおよびヤマトシロアリの摂食を激しく刺激することを世界で初めて発見し、この現象が蒸煮の結果生成した高極性物質に起因していることを示唆した。そして、この現象を利用すれば、これまでに試みられているシステムよりはるかに効率的なベイトシステム構築が可能であろうという結論に至った。実験的、及び野外試験の結果から蒸煮材を利用するベイトシステムの構築はほぼ完成の域に近づいたと考えられるが、実用化のためには実際の被害現場におけるケーススタディをできるかぎり多く実施しなければならない。また、この研究の途上で、カラマツ材に含まれるフラボノイド類のシロアリに対する忌避性が強いことを明らかにすることができた。
近赤外分光分析計を用いた睡眠時無呼吸症候群患者の舌組成分析

本研究は,睡眠時無呼吸症候群(OSA)患者の舌の脂肪含有率を,近赤外分光分析計を用いて,簡便かつ非侵襲的に測定し,OSA発現のメカニズムの解明や治療法に役立てることを目的としている.対象は、無呼吸患者45名(男性34名、女性11名),正常ボランティア17名であった.体組成は,体組成計を用いて,上腕および舌の脂肪率は,近赤外分光計を用い計測した.無呼吸の重症度については,終夜ポリソムノグラフ検査の結果から,Apnea Hypoapnea Indexを求め,その値を用いて評価した.本研究の結果,舌脂肪の沈着は年齢や体脂肪率と関係しており,女性では,無呼吸の重症度に関係することが示唆された。平成24年度の成果報告において、本研究で使用している近赤外分光計の有用性、および、正常ボランティアにおいて、舌脂肪率が加齢により増加する傾向があることを報告した。平成25年度は、閉塞性無呼吸症候群の患者のデータを加え、年齢・体組成と舌脂肪率の関係、さらに、無呼吸の重症度と舌脂肪率との関係について検討を開始した。無呼吸患者において、ボランティアにおいて認められた、加齢による舌脂肪の増加は認められなかった。一方、ボランティアには認められなかった、体脂肪と舌脂肪率の間に正の相関関係が認められた。このことから、無呼吸患者は、肥満に伴い、舌に脂肪が沈着しやすい体質であることが示唆された。また、無呼吸の重症度(AHI)と舌脂肪率との間にも、弱い正の相関が認められた。現時点では、サンプル数が十分でないため、今後、サンプル数を増やし検討していく予定である。本研究は,睡眠時無呼吸症候群(OSA)患者の舌の組成(脂肪含有率)を,近赤外分光分析計を用いて,簡便かつ非侵襲的に測定し,OSA発現のメカニズムの解明や治療法に役立てることを目的としている.以前の研究結果から,舌の体積はBMIの増加に伴い増加し,舌/下顎骨比の増加に伴い気道容量が減少することが明らかになった.すなわち,舌の体積変化がOSAの発現に関連していることが考えられた.しかし,舌の体積増加の詳細は明らかでなく,OSA発現のメカニズムの解明や治療に役立てるためには舌の組成を知る必要がある.そこで,近赤外分光分析計を用いて,舌の組成を検討することとした.昨年度は,男性ボランティアを用いて,年齢,および,体組成計の計測値(体重・体脂肪率・内臓脂肪率・BMI・皮下脂肪率・骨格筋率)と,近赤外分光計で計測した上腕および舌の脂肪率の関係について検討した.体組成計の体脂肪率と,近赤外分光計で計測された上腕脂肪率の間には,有意な正の相関関係が認められ(R2=.85),近赤外分光計の有用性が示唆された.舌脂肪率は,年齢の増加に伴い有意に増加した.その関係は,偏相関により,BMIの影響を除外後も認められた.平成24年度の報告において、本研究で使用している近赤外分光分析計の有用性、および、正常ボランティアにおいて、舌脂肪率が加齢により増加する傾向があることを報告した。平成25年度は、閉塞性無呼吸症候群の患者のデータを加え、年齢・体組成と舌脂肪率の関係、さらに、無呼吸の重症度と舌脂肪率との関係について検討を開始し、無呼吸患者は、肥満に伴い、舌に脂肪が沈着しやすい体質であることが示唆されたことを報告した。平成26年度は、サンプル数を増やし、昨年度と同様の検討を行った。対象は、無呼吸患者45名(男性34名、女性11名)、正常ボランティア17名であった。体組成は,メーカー指示に従いKarada Scan(OMURON, Kyoto, Japan)を用いて,上腕および舌の脂肪率は,近赤外分光分析計FITNESS ANALYZER BFT-3000(Kett Electric Laboratory, Tokyo, Japan)を用い計測した.近赤外分光分析計の計測点は,測定器付属のジグを用いて上腕二頭筋の中央,熱収縮チューブを用いて作製したジグを用いて舌尖より20mmの舌背部に設定した.無呼吸の重症度については、終夜ポリソムノグラフ検査の結果から、Apnea Hypoapnea Index (AHI)を求め、その値を用いて評価した。全被験者群およびボランティア群において、舌脂肪と年齢との間に関連性が認められた。ボランティア群では、体脂肪率と舌脂肪の間に関連性は認められなかったが、無呼吸群では、関連性が認められた。また、女性無呼吸群では、舌脂肪と無呼吸の重症度の間に関連性が認められた。

本研究の結果、舌脂肪の沈着は、年齢や体脂肪率と関係しており、女性では、無呼吸の重症度に関係することが示唆された。歯科補綴学平成24年度の成果報告の際に、計測誤差や計測環境による影響などを検討する予定としていたが、その後、過去の文献にて、近赤外分光計の計測精度や計測環境の影響などが十分検討されていることが明らかとなったため、平成25年度は、無呼吸患者を加えた検討を進めることとした。しかし、現時点で対照群(ボランティア群)、無呼吸患者群共に、統計的に十分な被験者数の確保ができていないため、本年度以降、被験者数を増やし検討を行う予定である。人体に適応可能な近赤外分光分析計を入手することにより,波長の検討が不要となったため,順調に進展していると思われる.また,熱収縮チューブを用いた舌用ジグを作製することにより,計測位置・舌位を規定できたため,ヒトを対象とした予備的検討を行うことができた.しかし,血流や温度の影響については検討できていないため,日内変動・日差間変動などを観察し,計測条件を詳細に設定する必要があると思われる.本年度は、これまでのデータで認められた下記の傾向について、被験者数を増やし、さらに検討を加えていきたいと考えている。1.ボランティア群:加齢に伴う舌脂肪率の増加2.無呼吸患者群:体脂肪の増加に伴う舌脂肪率の増加上記の傾向について報告した研究は少ないため,本研究成果については,関連学会学術大会・雑誌等での発表を予定している。また、舌脂肪率に対する、減量や舌に対する運動負荷の検討についても、進めたい考えであるが、減量や運動負荷の反応については長期的な観察が必要となるため、上記の検討と併行して進める予定である。研究への参加撤回を可能とすることや、個人情報の取り扱いなど、患者への倫理的な配慮を徹底し、研究を進めている。現在、上記についてトラブルは生じていない。本年度以降,引き続き,ボランティアを対象とした検討を進めていきたいと考えている.その中で,未解決事項である血流や温度の影響について,日内変動・日差間変動などを観察し,計測条件を詳細に設定することにより対応していきたいと考えている.データ採取の際には,患者およびボランティアからはインフォームドコンセントを得た後に研究を開始し,いつでも研究への参加を撤回できるように配慮する.さらに研究データは個人名を特定できないようにし,データへのアクセスは研究者のみとなるように制限をかける.平成26年度はワークステーションおよび解析ソフトなどの購入,成果報告のための学会旅費が必要となる.舌の加齢変化・脂肪化については1987年にBasslerらによる報告があるものの,舌の組成や加齢変化,体組成との関係を報告した研究は少ないため,本研究成果については,関連学会学術大会・雑誌等での発表を予定している.また研究の遂行に必要な消耗品や解析ソフトなどを購入する.平成24年度に購入予定であった近赤外分光計を,人体対応の機種に変更したため,残額が生じた.残額に関しては,ジグの作製,成果の発表等,本年度以降の研究に使用する予定である.
Paused iPSCを用いたiPS細胞誘導機構の解析

Klf4発現量を調節しながらiPS細胞誘導を行い、様々な段階でiPS細胞誘導が途中で停止した細胞(paused iPSC)の誘導に成功した。そして、paused iPSCの多能性の高さに応じて発現が誘導されてくる遺伝子のうち、Tcl1遺伝子が多能性の向上に関与していることを明らかにした。また、paused iPSCにおける、Klf4量依存的遺伝子発現調節を解析した結果、Klf4は発現量依存的にTcl1等の多能性向上遺伝子のプロモーター領域に結合し、ヒストン修飾の変換等を介してそれらの遺伝子の発現を制御していることを明らかにした。初期化因子のうちKlf4の発現量を調節できるベクター(SeVdp(fKOSM))を用いて、iPS細胞誘導が途中で停止した細胞(paused iPSC)を誘導した。Klf4の発現量を変えることによって、異なる段階で停止したpaused iPSCを用意し、それらについて、DNAマイクロアレイを用いて、全ゲノムの遺伝子発現データを取得した。次に、得られたデータについて、解析ソフトGeneSpringGX10を用いてクラスタリング解析を行い、Klf4発現量依存的に、paused iPSCにおける発現量が異なる遺伝子群を同定した。Klf4依存的に発現量が増加する遺伝子の中には、多能性維持に関わる遺伝子が多く存在したことから、paused iPSCでは、Klf4発現量依存的に多能性が異なることが、全ゲノムの遺伝子発現解析からも証明された。以上のデータを論文にまとめ、Stem Cell Reports誌に投稿し、掲載された(Nishimura K et al. 2014)。また、論文の内容について大学のHPでプレスリリースを行い、それに関する記事が、2014年10月3日付けの日本経済新聞に掲載された。また、paused iPSCにおいて、Klf4に対するChIP-seq解析を行うために、Flag-tag付きKlf4を発現するpaused iPS細胞誘導用ベクター(SeVdp(fKgOSM))を作製した。このベクターを用いて、Klf4発現量を調節しながらiPS細胞を誘導したところ、SeVdp(fKOSM)を用いた時と同様に、Klf4発現量依存的に多能性が異なるpaused iPSCが得られたことから、Flag-tagはpaused iPSC誘導には影響しないことを明らかにした。そして、paused iPSCからクロマチンを調整し、抗Flag抗体を用いてクロマチン免疫沈降を行う方法を確立した。前年度に、paused iPS細胞の全ゲノム遺伝子発現解析を元に明らかにした、Klf4量依存的にiPS細胞誘導時に発現が上昇してくる遺伝子の中で、実際に多能性獲得に重要な遺伝子の同定を試みた。まず、我々が明らかにしたKlf4量依存的に発現誘導される遺伝子群の中で、他の研究グループによって明らかにされている、iPS細胞誘導後期に発現が誘導されてくる遺伝子群(Polo JM et al. (2009) Cell)と共通で、かつES細胞においてKlf4がプロモーター領域に結合している遺伝子(Chen X et al. (2008) Cell)を抽出した。抽出された8遺伝子を、各々レトロウイルスベクターを用いてpaused iPS細胞で過剰発現させたところ、Tcl1とFoxh1遺伝子を過剰発現させるとpaused iPS細胞の多能性が向上することを明らかにした。その後、Tcl1機能の阻害剤等を用いた実験により、Tcl1はiPS細胞誘導時にKlf4量依存的に発現が誘導され、複数の代謝経路の機能調節を行うことによって、多能性獲得に寄与しているということを明らかにした。また、前年度に作製した、Flag-tag付きKlf4を発現するpaused iPS細胞誘導用ベクターSeVdp(fKg-OSM)を用いて、paused iPS細胞内におけるKlf4等の結合をChIP assayで解析した結果、Klf4のプロモーター領域への結合量に相関して、いくつかのヒストン修飾等が変化していることを明らかにした。以上の結果から、iPS細胞誘導時にKlf4は、量依存的にTcl1等の多能性獲得関連遺伝子のプロモーター領域に結合し、ヒストン修飾の変換等を介してそれらの遺伝子の発現を制御しているということを明らかにした。研究成果を論文発表することができ、新聞に記事が掲載されたので、その点では進展したと言える。また、ChIP-seq解析のための準備として、新たなベクターも作製し終えた。しかし、予算が足りないためにChIP-seqの解析委託をすることが出来なかったため、やや遅れているとした。iPS細胞誘導におけるエピジェネティックな遺伝子発現調節機構の解析今年度はまず、昨年度用意したベクターを用いてChIP-seq解析を行い、その結果を元に、Klf4発現量依存的な多能性獲得機構を明らかにすることを試みる。また、その知見を活かして、高い多能性を獲得したiPS細胞をより効率良く誘導する方法の確立する。
細胞質分裂におけるＲｈｏシグナル伝達分子複合体の構造および機能解析

細胞質分裂は、多くの細胞種で、アクチン・ミオシンを中心とする多くの分子群からなる収縮環の収縮により遂行される。細胞質分裂に関わる蛋白質の中で、低分子量G蛋白質Rhoの標的蛋白質mDia2とCitronKが異なる時期に機能しており、これら蛋白質の機能発現機構の解析を行った。mDia2はアニリンと結合し、収縮環に集積し、その結合はアニリンN末端30アミノ酸とmDia2のdiaphanous inhibitory領域で起こる。そこで、mDia2ーアニリン複合体の結晶化スクリーニングならびにNMR法を用いbinding interfaceの探索を行っている。また、mDia2の個体での役割について、mDia2欠損マウスを作出して解析を行った。本マウスは胎生12.5日以降に致死となり、その際、貧血の表現型が観察された。また末梢血内では多核化赤芽球が増加し、造血組織である胎児肝臓内の赤芽球の細胞数減少も見られた。この赤血球産生の障害の機構解明のため、胎児肝臓由来の細胞を用いた分化誘導実験を確立し、その障害機序の解明を行っている。細胞質分裂時のCitronKの機能解析のために、CitronK RNAi細胞の生細胞観察を行った。その結果、細胞膜と連絡する中央体の構造が不安定化し細胞質分裂完了が失敗することが判明した。ついで、CitronK部分断片を用いてRNAi回復実験を行った結果、CitronKのCC(Coiled-coil)領域のみで表現型の回復を認めた。また、CitronKのCCーN端領域でKIF14と結合し、CitronKは中央体にリング状の局在を示すこと、一方、CCーC端領域は、Rho結合とともに、細胞内でのクラスター化を担う部分を有することが明らかになった。以上より、CitronのCC領域の二つの異なる領域を介した中央体への局在化とその構造の安定化が重要であることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。細胞分裂は、倍加した染色体を分離する有糸分裂と娘細胞を切り離す細胞質分裂からなり、細胞質分裂は、多くの細胞種で、アクチン・ミオシンを中心とする多くの分子群からなる収縮環の収縮により遂行される。しかし、収縮環を構成する蛋白質がどのように相互作用・協調し、このプロセスを司るかは不明な点が多い。このような蛋白質の中で、低分子量G蛋白質Rhoの2つmDia2とCitronキナーゼ(以後CitronK)が異なる時期に機能しており、本研究は、これら蛋白質の機能発現機構を明らかにすることを目的としている。mDia2はanillinと結合し、収縮環に集積し、その結合はanillinのN末端1-30(a.a.)とmDia2のDID(diaphanous inhibitory domain)領域で起こることが明らかになっている。そこで現在、浦ia2及びanillinの安定な断片の詳細な検討をし、mDia2-anillin複合体の結晶化スクリーニングを行っている。CitronKの機能を解析するために、CitronK RNAi細胞の生細胞観察を行った。その結果、細胞膜と連絡するmidbodyの構造が不安定化し細胞質分裂完了が失敗することが判明した。そこで、このCitronKの機能発揮機構を明らかにするため、RNAi回復実験を行った結果、CitronKのCC(Coiled-coil)領域のみで、表現型が回復した。さらに、CitronKのCC前半領域でKIF14と結合し、CitronKはmidbodyにリング状の局在を示すこと、一方、CC後半領域には、Rho結合とともに、細胞内でのクラスター化を担う部分が存在し、CitronKの機能での重要性を示唆する結果を得た。以上より、CitronのCC領域の二つQ異なる領域を介したMidbodyへの局在化とその構造の安定化が重要であることが示唆された。

また、CitronKのCCーN端領域でKIF14と結合し、CitronKは中央体にリング状の局在を示すこと、一方、CCーC端領域は、Rho結合とともに、細胞内でのクラスター化を担う部分を有することが明らかになった。以上より、CitronのCC領域の二つの異なる領域を介した中央体への局在化とその構造の安定化が重要であることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、蛋白質複合体の結晶構造解析を行い、細胞質分裂での機能を解析するものであるが、結晶化スクリーニングにより得られる結晶が構造解析のresolutionを満たすものなならず、現在も最適条件の絞込みを行っている状況である。上記問題点を考慮し、引き続き結晶化スクリーニングを行う。加えて、Citronキナーゼの細胞質分裂時での機能解析については、細胞レベルでの知見について報告の準備を行うと同時に、CitornキナーゼーKIF14の複合体構造解析を実施する。
新規生体内一酸化窒素(NO)検出・イメージング剤の開発と臨床応用に関する研究

平成12年度は、高感度な一酸化窒素計測プローブに必要な化学構造の必要条件を、種々のジチオカルバメート-鉄(II)錯体を合成し、検出能を評価することで検討して高感度化に必要な構造的条件を抽出した。さらに、ジチオカルバメート-鉄(II)錯体も用い、TEMPOLと組み合わせることにより、NOとTEMPOLが鉄上で交換する、Radical-Exchangeという、全く新しい概念を創出した。これにより、従来のスピントラップ剤にくらべ格段に高感度に一酸化窒素を検出できるプローブの開発に成功した。また、平成13年度は、Radical-Exchangeの概念を蛍光プローブに応用し、ジチオカルバメート-鉄(II)錯体にアクリジン標識TEMPOを配位した分子プローブを開発した。このプローブは、NOを捕捉し、アクリジン標識-TEMPOを放出することで、アクリジンの蛍光が減少し、この蛍光減少からNOを特異的に計測できることが分かった。さらに、radical-exchangeの概念を検討した結果、蛍光エネルギー移動概念を導入した新たな、波長シフト型蛍光プローブを開発した。このプローブは、サイクラムにクマリン型蛍光基を標識し、フルオレスカミン標識TEMPOを配位させたものであり、クマリンを励起すると、蛍光エネルギー移動によりフルオレスカミンが発光した。一方、NOを補足するとフルオレスカミン標識TEMPOが放出され、蛍光エネルギー移動が消失すると共に、発生したTEMPOラジカルによりフルオレスカミンの蛍光が消光するため、クマリンの蛍光が現れた。このプローブは、バックグラウンド蛍光に左右されず、NOを直接計測できる優れたプローブとなることが分かった。これにより、独自の概念であるradical-exchangeを用いて、高感度な一酸化窒素計測スピンプローブ及び、蛍光プローブを設計する手法が確立した。本研究は、生体内の一酸化窒素の検出、イメージングのための新しい分子プローブの開発と、その性能評価である。今回、開発したものは、スピンプローブと蛍光プローブである。まず、スピンプローブとしては、全く新しい機構に基づく、スピン交換の概念を提唱し、これを利用してサルコシンジチオカルバメートー鉄(II)錯体とTEMPOLを用いて、NOラジカルを安定で高感度検出可能なTEMPOLラジカルに変換する分子システムを設計、合成することに成功した。得られたプローブは、NOと直接反応してTEMPOLラジカルを生成し、その検出感度は、従来のNOスピントラップ剤に比べ25倍以上の感度を有していた。すなわち、このプローブを用いて従来は測定不可能であった、生理的NOも計測できる可能性があることが分かった。選択性を調べたところ、亜硝酸イオンや過酸化亜硝酸ではシグナルを与えず、NO選択的であった。一方、蛍光プローブとしても、今回考案したスピン交換の概念を応用し、蛍光基としてアクリジンをアミド結合によりTEMPOに導入した化合物を用いて、これを前述のジチオカルバメート-鉄(II)錯体と組み合わせることにより新規な蛍光プローブ分子を設計、合成した。この分子は、TEMPOと鉄の相互作用により、蛍光を発しているが、NOにより、蛍光部分が解離し、TEMPOLラジカルが生成するため、アクリジン部の蛍光が消光することにより、NOの検出、定量が可能あった。この分子設計概念を用いれば、今後、2波長型測光が可能な実用的蛍光プローブが開発できると考えられ、検討していく予定である。本年度は、前年度に見い出したradical-exchangeの概念を詳細に検討し、まず、ジチオカルバメートー鉄(ll)錯体にアクリジン標識TEMPOを配位した分子プローブを開発した。このプローブは、radical-exchangeの概念に従って、NOを捕捉し、アクリジン標識-TEMPOを放出した。その結果、TEMPOラジカルの発生に伴い、アクリジンの蛍光が減少した。

この蛍光減少からNOを特異的に計測できることが分かった。さらに、radical-exchangeの概念を検討した結果、サイクラムー鉄(ll)錯体でも、同様の機構によりNOとTEMPOラジカルが交換できることを見い出し、これを利用して蛍光エネルギー移動概念を導入した新たな、波長シフト型蛍光プローブを開発した。このプローブは、サイクラムにクマリン型蛍光基を標識し、フルオレスカミン標識TEMPOを配位させたものであり、クマリンを励起すると、蛍光エネルギー移動によりフルオレスカミンが発光した。一方、NOを補足するとフルオレスカミン標識TEMPOが放出され、蛍光エネルギー移動が消失すると共に、発生したTEMPOラジカルによりフルオレスカミンの蛍光が消光するため、クマリンの蛍光が現れる。従って、クマリンとフルオレスカミンの蛍光強度比を計測すれば、バックグラウンド蛍光に左右されず、NOを直接計測できる優れたプローブとなることが分かった。これにより、独自の概念であるradical-exchangeを用いて、高感度な一酸化窒素計測スピンプローブ及び、蛍光プローブを設計する手法が確立した。
病院実務実習におけるロールプレイ法を導入した体験型治験実習プログラムの構築

【方法】(1)岡山大学病院で実施している薬学部実務実習の中で、治験センターに配属となる1週間で行う実習プログラムを作成した。スケジュールとしては、以下のようになった。1日目:治験全般に関する講義、治験薬管理の現状説明2日目:実施計画書読み込み、略語調査3日目:被験者面接同行4日目:多肢選択式問題、記述式問題5日目:ロールプレイ法によるインフォームド・コンセントの実施この実習内容に、治験を説明するCRCと患者役によるインフォームド・コンセントのロールプレイを導入することにより、治験に関する理解度の向上を図る。(2)上記方法で実施した実務実習に関して、学生や担当した指導薬剤師による評価を行うことで、スケジュールの妥当性の検討を行う。【結果・考察】(1)実習内容の評価平成23年度I、II期の32名の学生に関して、スケジュールに従った実習を行った。学生の自己評価点数に関しては下記の項目に関して前後の点数の推移を確認した。臨床試験等に関する法令・指針等を説明できる(実習前:1.7→後3.8)臨鉢試験(治験)実施のための流れを見学し理解する。(実習前:1.4→後4.0)臨床試験(治験)における薬剤師の役割と業務について見学し理解する。(実習前:1.5→後4.2)臨床研究コーディネーター(CRC)の役割と業務について見学し理解する。(実習前:1.3→後4.2)(2)スケジュールに関する評価実習に関して行ったアンケートにより、学生の治験実習スケジュールに関しては良好であった。今回行った研究により、ロールプレイ法を導入した体験型治験実習プログラムの有用性が確認された。
雌性生殖細胞標識魚を用いた性分化影響因子の探索

ホンモロコからvasa, 42Sp50, cyp19a,dmrt1, foxl2遺伝子のクローニングに成功した。RT-PCR法を用いた仔魚/稚魚期の発現解析の結果からは、性的二型は認められなかった。そのため、今回の結果からは明確な性分化開始時期は明らかにならなった。メスへ分化が完了した後に発現する42Sp50の解析結果では、その発現の見られる個体がメスであることが推測された。42Sp50はメスへの分化が顕在化したことを示すマーカー遺伝子として有用であることが示された。本研究では、「迅速(発生の初期段階)に性を判断できる」遺伝子導入魚を作出し、遺伝的要因で性が決定されない(環境要因により性が決定される)魚種の性決定メカニズムを解明することを目的とする。具体的には、雌型生殖細胞が蛍光タンパク質で標識された遺伝子導入ホンモロコを作出し、卵発生/仔魚期に於ける、環境要因の性分化への影響を検討する。本方法では、雌への分化を雌型生殖細胞の出現としてとらえ、それらを分化初期の大変早期(メダカでは孵化後5日目ごろ)に、簡便(蛍光の観察)に検出する。『目的』本研究では、水産業上の重要魚種である、琵琶湖特産のホンモロコの生殖細胞を遺伝し導入技術を用い可視化し、本種の性分化に影響を及ぼす環境要因の同定を行い、更に、その成果を利用し雌雄の選択的な養殖技術を提供することを目的としている。平成20年度は、1)雌型生殖細胞、および、生殖細胞全般を標識化する為に必要なホンモロコ42Sp50遺伝子、および、vasa遺伝子のクローニングとそれらの発現制御領域の単離、2)我々が既に作製しているメダカに於ける上記遺伝子発現調節領域と蛍光タンパク質遺伝子を連結した人工遺伝子をホンモロコに導入し、生殖細胞可視化の予備的実験を行うことを目的とした。『結果』1)ホンモロコ42Sp50遺伝子および、その発現制御領域の単離に成功した。この発現調節領域に緑色蛍光タンパク質遺伝子(hrGFP2)、または、赤色蛍光タンパク質遺伝子(mCherry)を連結した人工遺伝子を構築した。今後、これらの遺伝子をホンモロコ受精卵にマイクロインジェクション法により導入する予定である。Vasa遺伝子については、そのcDNA部分配列の決定に成功し、現在、gene walking法により、その発現調節領域の単離を行っている。2)メダカ0142Sp50-DsRed遺伝子、および、メダカ01vas-GFPの両遺伝子混合液を乾導法により得られたホンモロコの1細胞期から4細胞期の受精卵に導入した。3日胚における両遺伝子の発現は,いずれも全身で非特異的なモザイク状発現として観察され,どちらか一方の遺伝子のみ発現している細胞も観察された。また,孵化後100日齢個体の腹腔内を検鏡することで生殖細胞のみでの両遺伝子の発現が確認された。生殖細胞における蛍光は01vas-GFPの緑色蛍光が強く,0142Sp50-DsRedの蛍光は01vas-GFPの10倍量を導入したにも関わらず比較的弱かった。【目的】vasa, 42Sp50は生殖細胞に特異的に発現する遺伝子として、CYP19aは生殖腺に発現しエストロゲン合成に関わる遺伝子として、これまでに多くの生物種でクローニングされている。また、42Sp50、CYP19aは、性分化初期に強く発現される事から、性分化マーカー遺伝子として用いる事ができる。一方、ホンモロコの性の決定は環境因子により左右される事が知られているが、この因子が作用する性分化時期は明らかではない。そこで、平成21年度は、性分化次期特定の指標に用いる、上記3遺伝子をクローニングを行い、また、成魚での発現様式を解析した。【方法】ホンモロコ各組織および各発生段階より、セパゾールを用いて全RNAを抽出した。卵巣由来のRNAより作成したcDNAおよび、既報の他魚種間で保存性の高い領域をもとに作製したプライマーを用いてRT-PCRにより、cDNA断片を得た。これを元に特異的プライマーを作成し、RACE法によりcDNA全長を決定した。各特異的プライマーを用いたRT-PCRにより遺伝子発現の解析を行った。【結果】ホンモロコvasa、42Sp50、CYP19aは既報のそれらと高い類似性を示し、中でもコイ科魚類とはコード領域において、それぞれ、コイと約66%、ゼブラフィッシュと約90%、コイと約87%と、特に高い類似性を示した。成魚において、vasa、42Sp50、CYP19aは、他魚種での既報の結果と同様、卵巣と精巣、卵巣、卵巣と一部の組織にそれぞれ発現が見られた。

この様にこれらの遺伝子は生殖巣で特異的に発現していることが確認された。ホンモロコからvasa,42Sp50,cyp19a,dmrt1,fox12遺伝子のクローニングに成功した。これら5種の遺伝子は配列の機能領域が保存されており、成魚においてその発現様式が保存されていた。これらの結果より、ホンモロコにおいても同遺伝子は性分化において他魚種と類似の機能を担っていることが示唆された。また、このことから、ホンモロコの性分化機構は他種生物との間でカスケードが保存されていることが十分考えられ、同遺伝子5種の解析により性分化開始時期が特定できると期待された。しかし、RT-PCR法を用いた仔魚/稚魚期の発現解析の結果からは、他魚種で報告されているような、性的二形を示すような対称性は認められなかった。そのため、今回の結果からは明確な性分化開始時期は明らかにはならなった。また、dmrt1がゼブラフィッシュにおいて、雌雄双方の性分化初期の生殖腺で発現していることなども踏まえると、dmrt1がオスへの分化を解析するマーカー遺伝子として不適であることも示唆された。しかし、分化初期性腺の解析は困難であったが、メスへ分化が完了した後に発現する42Sp50の解析結果では、性分化が進むにつれ発現量が上昇していることと、個体間の差異が顕著であることから、発現の見られる個体がメスであることが推測された。このことから、42Sp50はメスへの分化が顕在化したことを示すマーカー遺伝子として有用であることが示された。また、当初目的としていた性分化開始時期については、はっきりとしたことは未だ明らかではないが、孵化後40日前後からメス分化が完了する個体が出現することは明らかとなった。このことから、ホンモロコの性分化機構カスケードは他種生物との間で保存されていることが十分考えられた。しかし、RT-PCR法を用いた仔魚/稚魚期の発現解析の結果からは、他魚種で報告されているような、性的二型は認められなかった。そのため、今回の結果からは明確な性分化開始時期は明らかにならなった。また、dmrt1がゼブラフィッシュにおいて、雌雄双方の性発化初期の生殖腺で発現していることなども踏まえると、dmrt1が'オスへの分化を解析するマーカ「遺伝子として不適であることも示唆された。しかし、メスへ分化が完了した後に発現する42Sp50の解析結果では、性分化が進むにつれ発現量が上昇していることと、個体間の差異が顕著であることから、その発現の見られる個体がメスであることが推測された。そして、性判別マーカー遺伝子は、いずれも形態学的性分化より以前に発現を開始していることが示唆された。さらにWISHでは標と腸管の間、すなわち生殖腺形成部位に明瞭なシグナルが得られた。
活性型コンフォメーションに構造規制されたHIVプロテアーゼ阻害剤の分子設計

新しい作用HIVプロテアーゼ阻害剤の抗HIV薬としての導入は多剤併用療法における新たな展開をもたらしているが,薬剤の投与量,経済性,副作用,耐性,中枢神経系組織への移行性など解決しなければならない問題点が山積みである.このような問題点を克服するため,我々は,NMR構造解析並びに分子モデリング研究により得られたデータに基づいて,理想的な基質遷移状態ミミックであるヒドロキシメチルカルボニル(HMC)イソステアを含む小分子型のHIVプロテアーゼ阻害剤のデザインと合成を行った.小分子型かつ高活性の阻害剤はコストの点で有利であり,また耐性発現の問題においても,分子認識の考察に基づき,酵素との相互作用部位が少ない点から有利であると思われる.さらに低分子になることにより組織移行性がよく体内動態の点でも有利であり,少量投与が可能となると期待される.このことからHMCイソステアを含むジペプチド型阻害剤は多剤併用療法における次世代HIVプロテアーゼ阻害剤として有望である.またHIVプロテアーゼ阻害剤のO→Nアシル転位型プロドラッグは水溶性も向上し,バイオアベイラビリティーも良好であったので,この方法は将来実用化の可能性がある.さらに,ジペプチドHIVプロテアーゼ阻害剤と逆転写酵素阻害剤とのハイブリッド型抗HIV薬はプロドラッグとして細胞膜透過性に優れ,各酵素阻害成分がHIV増殖の異なるステップを阻害して相乗効果を持つことから新しいタイプの本格的な耐性克服エイズ治療薬として期待される.新しい作用HIVプロテアーゼ阻害剤の抗HIV薬としての導入は多剤併用療法における新たな展開をもたらしているが,薬剤の投与量,経済性,副作用,耐性,中枢神経系組織への移行性など解決しなければならない問題点が山積みである.このような問題点を克服するため,我々は,NMR構造解析並びに分子モデリング研究により得られたデータに基づいて,理想的な基質遷移状態ミミックであるヒドロキシメチルカルボニル(HMC)イソステアを含む小分子型のHIVプロテアーゼ阻害剤のデザインと合成を行った.小分子型かつ高活性の阻害剤はコストの点で有利であり,また耐性発現の問題においても,分子認識の考察に基づき,酵素との相互作用部位が少ない点から有利であると思われる.さらに低分子になることにより組織移行性がよく体内動態の点でも有利であり,少量投与が可能となると期待される.このことからHMCイソステアを含むジペプチド型阻害剤は多剤併用療法における次世代HIVプロテアーゼ阻害剤として有望である.またHIVプロテアーゼ阻害剤のO→Nアシル転位型プロドラッグは水溶性も向上し,バイオアベイラビリティーも良好であったので,この方法は将来実用化の可能性がある.さらに,ジペプチドHIVプロテアーゼ阻害剤と逆転写酵素阻害剤とのハイブリッド型抗HIV薬はプロドラッグとして細胞膜透過性に優れ,各酵素阻害成分がHIV増殖の異なるステップを阻害して相乗効果を持つことから新しいタイプの本格的な耐性克服エイズ治療薬として期待される.我々はHIVプロテアーゼの基質遷移状態概念に基づいて,選択性が高く活性の強いHIVプロテアーゼ阻害剤(KNI-272)をデザインし合成することにすでに成功した.本化合物はHIVプロテアーゼのメカニズムから論理的にデザインされているので細胞毒性が低く,HIVプロテアーゼ活性中心に特異的に作用することにより,理想的な抗エイズ薬として期待されている.そこで本研究をさらに進めて,変異ウイルスの分子構造解析を行い,変異酵素・抗エイズ薬複合体との構造解析に基づいて,新規な抗エイズ薬の相互作用を考慮した論理的分子設計を行った.本研究により得られた成果は,耐性ウイルスに対する戦略として大いに期待される.この様にして得られた化合物は現在人類の最緊急課題である副作用と耐性を克服する抗エイズ薬として有望である.変異HIVおよびHIV-2において,そのプロテアーゼの酵素活性は低く,更に変異HIVの感染性が低いという報告や,HIV-2の病原性が低いという報告もある.これらのことは,低酵素活性が感染性低下のひとつの原因と見なすことができ,ウイルス病原性分子機構解明へ酵素の化学構造レベルからのアプローチも試みた.その結果,小分子型ジペプチド阻害剤KNI-413とKNI-549を見いだした.また,KNI-272に耐性をもつHIV-1に対して活性を持つKN-I241さらに小分子化したKNI-727をデザインした.本研究は,世界中から期待されているHIVプロテアーゼ阻害剤研究を,酵素・阻害剤複合体相互作用の解析に基づき理論的に行ったもので,変異ウイルスに対応できるHIV阻害剤のデザインの方法を確立したといえよう.我々はHIVプロテアーゼの基質遷移状態概念に基づいて,選択性が高く活性の強いHIVプロテアーゼ阻害剤(KNI-272)をデザインし合成することにすでに成功した.本化合物はHIVプロテアーゼのメカニズムから論理的にデザインされているので細胞毒性が低く,HIVプロテアーゼ活性中心に特異的に作用することにより,理想的な抗エイズ薬として期待されている.そこで本研究をさらに進めて,変異ウイルスの分子構造解析を行い,変異酵素・抗エイズ薬複合体との構造解析に基づいて,新規な抗エイズ薬の相互作用を考慮した論理的分子設計を行った.本研究により得られた成果は,耐性ウイルスに対する戦略として大いに期待される.この様にして得られた化合物は現在人類の最緊急課題である副作用と耐性を克服する抗エイズ薬として有望である.変異HIVおよびHIV-2において,そのプロテアーゼの酵素活性は低く,更に変異HIVの感染性が低いという報告や,HIV-2の病原性が低いという報告もある.これらのことは,低酵素活性が感染性低下のひとつの原因と見なすことができ,ウイルス病原性分子機構解明へ酵素の化学構造レベルからのアプローチも試みた.

その結果,小分子型ジペプチド阻害剤KNI-413とKNI-549を見いだした.また,KNI-272に耐性をもつHIV-1に対して活性を持つKNI-241さらに小分子化したKNI-727をデザインした.本研究は,世界中から期待されているHIVプロテアーゼ阻害剤研究を,酵素・阻害剤複合体相互作用の解析に基づき理論的に行ったもので,変異ウイルスに対応できるHIV阻害剤のデザインの方法を確立したといえよう.我々は,酵素の基質遷移状態概念に基づいて,ヒドロキシメチルカルボニル基を遷移状態ミミックとして有するKNI-272をはじめとする高活性のHIVプロテアーゼ阻害剤をデザインした.そして,構造生物学的解析により,ヒドロキシメチルカルボニル基が理想的な遷移状態ミミックであることを示した.また,薬剤耐性を獲得した変異HIVプロテアーゼとそのアナログを固相法により化学合成を行い,基質や低分子阻害剤と複合体を形成して相互作用の解析をX線結晶解析,NMR,分子モデリングなどの手段を用いて行った.すなわち基質,阻害剤分子単独のコンフォメーションと,複合体形成時のコンフォメーションとの詳細な比較解析を行った.この結果を基に,阻害剤の低分子化を進めて,ジペプチドHIVプロテアーゼ阻害剤KNI-577が高い阻害活性と抗ウイルス活性を示した.さらにリードオプチマイゼーションを進めて得られたKNI-764は,市販のリトナビル等のHIVプロテアーゼ阻害剤が阻害活性を示さない合成HIVプロテアーゼ誘導体に対しても,高い酵素阻害活性を示すという興味深い結果が得られた.この結果は,人類と変異HIVとの共生への道を一歩踏み出したものと言えよう.さらに,ジペプチド型HIVプロテアーゼ阻害剤と逆転写酵素阻害剤とのプロドラック型コンジュゲートにすることにより細胞膜透過性に優れ,相乗効果を持つ新しいタイプの高活性抗HIV薬を見いだし,"ダグルドラッグ"の概念を提案した.
大学のカリキュラム改革に関する国際比較研究

ハーバード・カレッジのカリキュラム改革に関する研究成果を基盤として,アメリカの他の高等教育機関における先進的なカリキュラム改革が,アメリカの大学諸団体によるカリキュラム提言と,相互に影響をあたえながら進行していることを,大学諸団体による多くの提言,報告書類と,各大学における教育実践との関連によって明らかにした.ハーバードのカリキュラム改革と,アメリカ大学カレッジ協会における議論とは,互いに影響し合っていたと考えられる.ハーバード・カレッジのカリキュラム改革に関する研究成果を基盤として,アメリカの他の高等教育機関における先進的なカリキュラム改革が,アメリカの大学諸団体によるカリキュラム提言と,相互に影響をあたえながら進行していることを,大学諸団体による多くの提言,報告書類と,各大学における教育実践との関連によって明らかにした.ハーバードのカリキュラム改革と,アメリカ大学カレッジ協会における議論とは,互いに影響し合っていたと考えられる.(1)アメリカ東部の大学の調査、資料収集ハーバード・カレッジで2009年秋より全面的に導入された新カリキュラムについて、実施後の教員、学生の意識を調べるため、現地にてインタビュー、授業見学を行った(9月)。(2)アメリカの高等教育改革の最新状況の把握(3)学会、研究会での調査報告、研究成果報告日本高等教育学会大会(5月)、大学教育学会大会(6月)において個人研究発表を行った。(4)大学教育改善・改革に関する研究と実践大学コンソーシアム京都にてFD連携事業に携わり、階層別教員研修の開発・実施、FDハンドブックの制作に取り組んだ。また、琉球大学・岩崎保道編『大学政策論』の分担執筆に携わり、大学教育出版社より2011年4月に刊行予定である。1.ハーバード・カレッジのカリキュラムに関する調査ハーバード・カレッジのカリキュラムに関する調査を文献資料、WEB上の資料、大学教員との電子メールによるインタビュー等を通じて行った。ハーバード・カレッジのカリキュラムに関する論文(2008)が日本学術会議提言「21世紀の教養と教養教育」(2010)に引用されたことから、多くの研究者から関心が寄せられ、学会ラウンドテーブル等において情報提供を行った。2.アメリカ現地調査サンフランシスコ州立大学、カリフォルニア大学バークレー校等において、先進的なカリキュラム開発に関する現地調査、資料収集を行った(3月)。教育開発に携わる大学教員にインタビューをするとともに、教員研修を見学することができた。3.月例カリキュラム研究会分担翻訳した『学習経験をつくる大学授業法』(土持ゲーリー法一監訳・2011年10月出版)をもとに月例研究会を開催し、特に学習中心のカリキュラム編成と授業構成に関するテーマを検討した。4.アメリカの大学関連団体による提言・調査報告の翻訳と分析アメリカ大学カレッジ協会および全米大学卒業者・理事者協会によるカリキュラムに関する各種提言・調査報告類を翻訳し、比較、分析を行った。5.学会・学会誌へ研究成果報告・アメリカの大学関連団体によるカリキュラムに関する提言・調査報告の分析を行い、研究成果報告を学会誌及び学内誌に投稿した。・20092010年に取り組んだ教育開発活動に関する事例研究を行い、学会誌に掲載決定(査読有)した。・カリキュラム研究および教育開発実践に関する学会発表を行った(9月)。1.アメリカの大学の調査,資料収集:アメリカ・オレゴン州のポートランド州立大学とオレゴン州立大学において,アメリカ大学カレッジ協会(AAC&U)が推進しているカリキュラム開発プロジェクトに関する現地調査,資料収集を行い,教育開発に携わる大学教員にインタビューをするとともに,初年次ゼミナールを見学することができた(2013年2月).2.海外の高等教育改革の最新状況の把握と普及:アメリカの大学諸団体(アメリカ大学協会:AAU,AAC&Uほか)によるカリキュラムに関する各種提言・調査報告類の翻訳(英文和訳)を行い,調査結果および提言内容の比較,分析を行った.3.海外の大学教育開発担当者との研究交流:アメリカ,ベルギー,ポーランドの大学教育開発担当者と研究交流を行い,先進事例を把握するとともに,国際比較の検討を行った.さらに海外の大学教育開発担当者の研究会(POD,ICED)等の所属研究者間のネットワークを利用した調査を行った.4.カリキュラム研究会:月例カリキュラム研究会を開催し,アメリカ大学カレッジ協会によるカリキュラムに関する各種提言・調査報告書類を紹介するとともに,日本の大学カリキュラムとの比較,検討を行った.5.学会・学会誌へ研究成果報告:大学職員のカリキュラム研究に関する学会発表を行った(2012年9月).アメリカ大学カレッジ協会によるカリキュラムに関する各種提言に関する研究成果報告(研究ノート)が,学内誌に掲載された(2013年3月).・アメリカの大学カリキュラムに関する調査は、ハーバードから東部主要大学、カリフォルニアの大学に範囲を拡げて順調に進行している。・アメリカの大学関連団体のカリキュラム開発に関する提言等の調査・分析を進めており、多くの大学におけるカリキュラム改革に与える影響について、様々な知見を得ることができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。・アメリカの大学に関する文献調査、現地調査を引き続き進めるとともに、オーストラリア、アジアの大学におけるカリキュラム開発の調査へ範囲を拡げる。・海外の研究者との連携を進め、カリキュラムを導入した際のバックグラウンドを把握するとともに、共有する理念を明確にする。・月例カリキュラム研究会の成果を報告書にまとめる。・学会・学会誌への研究成果報告を積極的に行う。