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多国籍企業のグローバル価値連鎖における新興国企業とのイノベーション管理の研究

本研究「多国籍企業のグローバル価値連鎖における新興国企業とのイノベーション管理の研究」について、2018年度は最終年度であった。これまで4年間の期間では、東南アジア新興国を中心に日系企業の価値連鎖(バリューチェーン)を調査してきた。特にアウトソーシングの工場やフィリピンのBPO(Business Process Outsourcing)などにおける国際的なバリューチェーン切り分けのインターフェイスについて注目した。しかし、今年度は本務校における教務主任としての役割が大きく、研究成果をまとめて発表する十分な時間の確保が難しかった。そのため、研究期間の延期を申請し、受理された。来年度2019年度は論文や学会報告の形にまとめ、発表していく。今年度は本務校における教務主任としての役割と社会的責任が大きく、自らの十分な研究時間が確保できなかった。そのため、延期を申請し、承認された。2019年度も引き続き同役職に就くが、2年目で予定が立てやすくなった。また研究費を繰り越すことが認められたので、これまでの研究と調査の蓄積を論文などの形にまとめ、発表してゆく。本研究の目的は、先進国企業と新興国企業の協業的なグローバル価値連鎖による持続的発展のために、先進国企業の技術管理と新興国の技術獲得について、今日的な視点から理論的かつ実証的に明らかにするものである。従来より、先進国企業が新興国に子会社を設立して技術を移転し、現地の労働力を活用することは見られたが、近年では、IT技術の活用によって、国際的企業間の水平分業はますます効率化され、グローバル合理化が図られるようになり、新興国のローカル企業に生産などをアウトソーシングして、先進国企業のグローバル価値連鎖の重要な一部となっている。この研究を通じて、今後、更に海外売上高比率を高めてゆく日本企業のグローバル戦略において、新興国との協業的な関係構築による持続的発展と成長の戦略的政策提案に寄与する。平成27年度は4年間の研究計画の初年度であった。そのため、関連した文献の収集や、国内学会と国際学会において関連する研究発表を聞き、調べるといった調査を中心に行ってきた。また新興国への市場調査・企業調査を行うことを通じて、新たな知見を得ることができた。研究初年度なので、理論的な限界から仮説の導出とこれからの調査デザインという点において、今年度は集中して行うことができたと考えている。また、日本国内の学会のみならず、欧米の学会において積極的に研究の情報収集ができた。平成28年度は本研究計画4年間の2年目となった。主としてインプット期間と位置付けている昨年の初年度の研究に上積みして、さらに今年度も文献収集や、現地調査、国内外の学会での研究発表を聞き、調べるという作業を行なった。特に、南アジア市場(スリランカ、ネパール、バングラデシュ)における企業活動の調査は、本研究に大きな意味を持つものとなった。4年間の研究計画の2年目として、文献サーベイの蓄積とともに、南アジアへの調査を行うことができた。これは本研究が目指すグローバル価値連鎖における既存理論の今日的課題から仮説を導出する上で、重要な位置付けの研究となった。これまで3年間、国際学会や文献を通じて、グローバル価値連鎖に関する最新研究のサーベイと、スリランカやネパール、バングラデシュ、フィリピンなどの新興国における多国籍企業の調査を行ってきた。また、多国籍企業の海外子会社のみならず、新興国におかれたオフショア企業へのアウトソーシングにも着目してきた。こうしたバリューチェーンにおける中間の生産プロセスにおいて、従来、内部化理論から海外子会社を説明してきたのに対して、他社へのアウトソーシングによる生産がなぜうまく行われているのか、すなわち、バリューチェーンにおけるインターフェイスについても着目してきた。現在、こうした調査の結果を論文としてまとめる作業にある。4年間の研究計画の3年目として、明らかにすべき因果関係モデルが大体固まってきた。これは当初の予定通りであるため、概ね順調であるとする。今後、成果を論文としてまとめてゆく。

本研究「多国籍企業のグローバル価値連鎖における新興国企業とのイノベーション管理の研究」について、2018年度は最終年度であった。これまで4年間の期間では、東南アジア新興国を中心に日系企業の価値連鎖(バリューチェーン)を調査してきた。特にアウトソーシングの工場やフィリピンのBPO(Business Process Outsourcing)などにおける国際的なバリューチェーン切り分けのインターフェイスについて注目した。しかし、今年度は本務校における教務主任としての役割が大きく、研究成果をまとめて発表する十分な時間の確保が難しかった。そのため、研究期間の延期を申請し、受理された。来年度2019年度は論文や学会報告の形にまとめ、発表していく。今年度は本務校における教務主任としての役割と社会的責任が大きく、自らの十分な研究時間が確保できなかった。そのため、延期を申請し、承認された。今後の研究方法としては、理論的仮説設定を行い、データが欲しいので、調査を行っていく。調査にはインタビューによる定性的調査と、データベースなどを利用した定量的調査を行っていきたいが、そのためにも研究デザインをしっかりと立ててゆく必要があると考えている。そして、今年度は、2本の論文を執筆しようと予定している。今後の研究方法としては、これまでの文献や収集したデータを整理し、理論的仮説設定を行い、さらに調査とデータ収集に当たる。そして、研究3年目は国内外の学会報告に加えて、論文を執筆して、研究の成果を公表していく予定である。2018年度は研究4年間の最終年度となるので、成果を論文としてまとめ、国内外の学会で発表してゆく。また、さらなる研究発展につなげてゆきたい。2019年度も引き続き同役職に就くが、2年目で予定が立てやすくなった。また研究費を繰り越すことが認められたので、これまでの研究と調査の蓄積を論文などの形にまとめ、発表してゆく。残金が23,152円と旅費にするには少額であった。本研究は今年度が2年目であったので、3年目により有効に利用しようと考えたから。年末に海外調査を予定していたが、それが日程調整の問題から実施できなかったこと。そして、来年度最終年度の予算が比較的少ないことから、来年度に繰り越すことにした。2018年度は本務校における教務主任としての役割と社会的責任が大きく、自らの十分な研究時間が確保できなかったため。2019年度は、学会などでの成果の報告と、成果を論文にまとめる際のデータ収集、データ編集に使用する予定である。研究期間3年目の来年度に、来年度予算に加えて、旅費として有効に活用する。
Notchシグナルを用いたヒトiPS細胞からの造血幹細胞誘導法の開発

Notchシグナルの下流分子であるHes1が発現振動することに注目し、血液細胞での発現振動の証明とそのはたらきを解明し、造血幹細胞分化に応用することを目指した。Hes1のプロモーター下にルシフェラーゼの遺伝子配列を挿入したトランスジェニックマウスを用い、Hes1の発現パターンを顕微鏡下に発光としてとらえる系を立ち上げることに成功した。血液前駆細胞におけるHes1発現は12時間の短時間でダイナミックに変化することを見出した。Notchシグナルによる臍帯血造血幹細胞の体外増幅の知見などから、ヒトiPS細胞からの造血幹細胞誘導法の確立にあたり、Notchシグナルを応用によって誘導効率を高められる可能性がある。そこで、今年度はNotchシグナルの下流にあるHes1に注目し,Hes1が造血幹細胞の制御にどのように関わっているかを詳細に解析した。Hes1タンパクの発現は周期性をもっており、この周期性(発現振動)は神経細胞の分化過程に重要であることが知られている。造血においてもHes1発現振動による分化制御が行われている可能性があるが,今まで,血液系の細胞でこのHes1発現振動を証明した報告はないため、まずはこの発現振動を観察する系を立ち上げることを目標とした。マウスの造血幹細胞/前駆細胞が濃縮されている細胞集団である分化マーカー陰性c-kit陽性細胞[Lin(-)c-kit(+)細胞]を胎仔肝あるいは成体の骨髄から分取し,NotchレセプターのリガンドであるDelta1による刺激を加えると,Hes1のmRNA発現が速やかに上昇することが分かった。Hes1プロモーターの下流にルシフェラーゼおよびユビキチンをコードする遺伝子を配した遺伝子を持つトランスジェニックマウスでは、Hes1の発現をルシフェリンの発光としてとらえることができる。このマウスの胎仔肝からLin(-)c-kit(+)細胞を分取し、Delta1刺激を加えることで,Hes1発現を示す発光を観察することに成功した。今後,この発光を長時間にわたって観察し,発現振動が認められるかを確認する予定である。発現振動が認められれば,それが造血幹細胞を制御する仕組みを解明し,ヒトiPS細胞からの造血幹細胞誘導に応用する。Notchシグナルによる臍帯血造血幹細胞の体外増幅の知見などから、ヒトiPS細胞からの造血幹細胞誘導法の確立にあたり、Notchシグナルの応用によって誘導効率を高められる可能性がある。そこで、Notchシグナルの下流にあるHeslに注目し,Heslが造血幹細胞の制御にどのように関わっているかを詳細に解析した。特に、神経細胞などではHeslタンパクの周期性発現が知られており(発現振動)、造血においてもHesl発現振動がみられるかを検証すべく、H21年度は発現パターンを観察する系を立ち上げた。Heslプロモーターの下流にルシフェラーゼおよびユビキチンをコードする遺伝子を配した遺伝子を持つトランスジェニックマウスでは、Heslの発現をルシフェリンの発光としてとらえることができる。造血幹細胞/前駆細胞が濃縮されている細胞集団である分化マーカー陰性c-kit陽性細胞[Lin(-)c-kit(+)細胞]をこのマウスの胎仔肝から分取し,Hesl発現を示す発光を観察することに成功した。H22年度は、Lin(-)c-kit(+)細胞よりもさらに造血幹細胞が濃縮されているLin(-)c-kit(+)Sca-1(+)細胞(KSL細胞)を用いると発光を同定できる確率が上昇することを見出し、KSL細胞を用いて長時間の観察を行った。発現振動は認められなかったが、Heslの発現は極めて短時間(12時間程度)で終息するということが証明された。H22年度中にはこの一過性発現が造血幹細胞におよぼす作用は解明できなかったが、造血幹細胞の制御機構の解明につながる成果であった。今後、Heslによる造血幹細胞制御機構を明らかにし、iPS細胞からの造血幹細胞分化誘導法の確立に役立てたい。
量子エンタングルメントの観点からの重力理論の研究

研究代表者らによって提案されたエンタングルメント純粋化と呼ばれる二体間の相関を表す量のゲージ重力対応における計算法が、最近注目を集めている。しかしながら、場の量子論におけるこの量の計算はこれまでにほとんど研究がなく、研究代表者と分担者の2018年度の研究では最初のステップとなる解析を行い、論文に出版した。自由スカラー場理論を考え、数値的な解析を行った。特に波動関数がガウシアンになるという仮定を導入することで、計算をすべて行列計算に帰着させることができた。我々の数値解析によって、エンタングルメント純粋化が、もう一つの相関を測る量である相互情報量と大きく異なる振る舞いを示すことが分かった。特に二体の距離が近い場合にプラトーのような振る舞いを示すことが発見された。この興味深い振る舞いをさらに詳しく解析する研究も開始したところであり、より大きな部分系のサイズに対する結果も得られ始めている。ゲージ重力対応において何故、共形場理論から反ドジッター空間が創発するのかという基本的問題はいまだに明確には理解されていない。それを具体的に説明する仕組みとして研究代表者らは経路積分の効率化という新しい考え方を提案している。研究代表者と分担者らは、とくに共形場理論にレレバント変形を行った場合にこの対応がどのように変形されるのか調べ、結果としてゲージ重力対応から期待される反ドジッター計量の変形が摂動の一次の項で再現された。このようにして経路積分の効率化というアプローチが、共形場理論よりも一般の場の理論でも適用できるという証拠が得られた。研究分担者は、複雑性と呼ばれる最近注目を浴びている量子情報理論的な量について、場の理論における解析を行った。その結果、繰り込み群のフローによってどのように複雑性が影響を受けるのか明らかにした。2018年度は、研究代表者は7本、研究分担者は5本の論文を雑誌に出版した。本年度に予定していた研究内容に関する論文を出版したことに加えて、研究代表者と分担者ともに複雑性に関する新しい結果をそれぞれ複数得ることができ論文として出版した。前者(本年度にもともと予定していた研究成果)では、経路積分の効率化のレレバント変形の解析と、エンタングルメント純粋化の自由場理論における数値計算を行った。後者(さらに追加で得られた研究成果)では、研究代表者は、ゲージ重力対応の時空自体を量子サーキットを解釈できるという予想を提案し、それに基づくと、数年前にサスキンドらによって提案されているホログラフィック複雑性の公式を基底状態の場合に説明できることを見出した。また、経路積分の効率化をエンタングルメント純粋化の計算に応用し、ゲージ重力対応から予想される結果をうまく再現した。この研究はPRL誌に掲載され、注目を集めている。これらの研究成果によって研究代表者は、ICHEP会議のプレナリー講演等、9つの国際会議で招待講演を行った。またイタリア・トリエステで毎年行われる大規模な超弦理論に関するスクールで招待講義を行った。また研究分担者は、場の理論における複雑性の研究成果を複数の論文に出版した。繰り込み群のおける複雑性の変化を明らかにした興味深い研究を論文に発表した。また、トポロジカル相を複雑性を用いて特徴づけることを目的とした先駆的な研究業績も挙げている。以上のように、本年度は当初の予定を大幅に上回る研究成果を挙げることができたと言える。今後の大きな研究の目標は、場の理論におけるエンタングルメント純粋化の解析をさらに進めることである。特に、自由スカラー場理論に関して詳しい解析を行い、部分系のサイズがより大きな場合についても数値計算の手法を工夫することで解析を可能にして、二つの部分系の距離の関数としてどのような特徴的な振る舞いをするのか明らかにしたい。特に2018年度の研究でえられたプラトーの振る舞いが、部分系を大きくしたり、全体系のサイズを変えた場合にどのように変化するのか明らかにしたい。また自由スカラー場に加えて、スピン系(例えば横磁場Isingスピン模型)におけるエンタングルメント純粋化の解析を行いたい。スピン系の場合は、自由度が有限になるのでガウシアンのような仮定を置く必要がなく、厳密な結果が得られると期待される。横磁場Ising模型では量子相転移が起こるので、相転移とエンタングルメント純粋化の振る舞いの関係を調べることも興味深い。かなりヘビーな数値計算が必要となるので、研究代表者と分担者以外にも数値計算の専門家とも共同して研究を推進したいと考えている。前述の研究が終わり、まだ余裕があれば、局所的励起状態の量子エンタングルメントの解析を行いたい。具体的に局所演算子を挿入した状態の線形和で与えられる混合状態のエンタングルメントエントロピーを計算したい。共形変換を用いるとトーラスの2点関数に帰着できると期待され、特にホログラフィック共形場理論や自由ディラック自由フェルミオン理論の場合に解析的な計算を行いたい。研究代表者らの研究に端を発する最近の研究の進展で、量子エンタングルメントがゲージ重力対応が成り立つメカニズムの理解のカギとなることが分かってきた。そのせいで、最近までにエンタングルメントエントロピーの研究が非常に多くの例でなされてきた。しかし量子情報理論の立場で見るとエンタングルメントエントロピーは純粋状態でのみ良い情報量となっている。混合状態の情報量を測る興味深い量の一つがエンタングルメント純粋化と呼ばれる量である。最近、研究代表者らの研究で、この量がゲージ重力対応では実は簡単に幾何学的に計算できることが分かった。

そこで、場の理論の計算で具体的にエンタングルメント純粋化を計算し、ゲージ重力対応からの予想と一致するのか確かめる必要がある。そこで研究分担者のBhattacharyyaと共同で、数値的に自由スカラー場の模型を解析し、ガウシアンの波動汎関数を仮定すると比較的簡単な数値計算でエンタングルメント純粋化が計算できることを見出して、プレプリントをarXivに発表した。また、量子エンタングルメントの構造自体を見るには、テンソルネットワークをいう表記を用いるのが便利である。そこでゲージ重力対応とテンソルネットワークの対応が予想されているが、研究代表者は経路積分の効率化という新しい考えを導入して、共形場理論から反ドジッター空間が自然に表れることを見出した。そこで、研究分担者のBhattacharyyaと共同でこの対応にレレバントな摂動を加えた場合の解析を行い、最低次では解析的な計算が可能であることを見出した。そのほかに、Bhattacharyyaは、反ドジッター空間で運動する弦のエネルギーを解析し、ある種の変形を施したときに異方的なスピン鎖の系と近似できることを示して論文発表した。当初予定した研究目標は、「ゲージ重力対応とテンソルネットワークの関係の解明」と「エンタングルメント純粋化の場の理論における計算」であった。実際に、研究分担者のBhattacharyyaが外国人特別研究員に着任してから半年間で、この二つの研究計画に関して十分大きな進展が見られた。まず、研究代表者らが見出した経路積分の効率化の考え方を用いるとテンソルネットワークの連続極限が得られ、前者から自然に反ドジッター空間の計量が導かれ、ゲージ重力対応のメカニズムが自然に導かれる。Bhattacharyyaと研究代表者はこの手法を共形場理論を越えて一般の場の理論に適用する構想を得た。それは共形場理論のレレバント変形に着目する方法である。具体的にこの摂動論で少なくとも最低次は計算が可能であることがこれまでの研究で分かった。関連して、Bhattacharyyaは台湾で行われた国際スクールでゲージ重力対応とテンソルネットワークの関係についての招待講演を行った。またエンタングルメント純粋化を自由スカラー場理論で計算するアルゴリズムを見出すことができた。密度行列がガウシアンであるという仮定を置くと、純粋化もガウシアンとして扱え、基本的に有限サイズの行列の演算、対角化で計算できることが分かった。いままでスピンが二つある系でしかエンタングルメント純粋化は計算されてこなかったので、これはとても大きな進歩といえ、今後の大きな発展の基礎となる成果である。高柳はこの研究成果をアルゼンチンで行われたこの分野の著名研究者が集まる国際会議で招待講演した。以上のように当初の研究目標に対して十分な進展があった。研究代表者らによって提案されたエンタングルメント純粋化と呼ばれる二体間の相関を表す量のゲージ重力対応における計算法が、最近注目を集めている。しかしながら、場の量子論におけるこの量の計算はこれまでにほとんど研究がなく、研究代表者と分担者の2018年度の研究では最初のステップとなる解析を行い、論文に出版した。自由スカラー場理論を考え、数値的な解析を行った。
脊髄損傷後機能代償回路の特定と新規回復促進戦略の開発

本研究課題では、脊髄部分損傷後の機能回復過程において、脊髄固有ニューロン(PN)系が機能回復に重要な役割を果たしていることを実証し、さらにウィルスベクターによってPN系に選択的に成長因子などを発現させることで可塑性を誘導し、「経路標的治療戦略」を開発することを目的として研究を進めてきた。まずマカクザルにおいて、皮質脊髄路を頸髄C5レベルで切断した後、訓練によって、1ー3カ月以内に手指の巧緻運動が回復するというモデルにおいて、回復過程に重要な役割を果たす可能性が考えられてきたPN系を我々が開発したウィルスベクター2重感染法を用いて選択的に遮断する。そして回復過程への影響を解析することで、PNが回復過程に果たす役割を検証した。そのために、2頭のサルで、高頻度逆行性レンチウィルスベクターにTREと破傷風毒素とGFPを搭載したHiRet-TRE-eGFP.eTeNTを頸髄C6-Th1髄節の前角に注入し、さらにAAV2-CMV-rtTAV16を頸髄C2-C5髄節に注入した。これによって、C2-C5に細胞体があって、C6-Th1の上肢や手の筋の運動ニューロンに結合するPNにドキシサイクリン投与時に破傷風毒素が発現し、シナプス伝達が阻害されるようにした。このようにしてPNの伝達が阻害された状況で、C5で皮質脊髄路を遮断した。1頭のサルは4か月経過しても精密把持運動は回復しなかった。現在、2頭目の回復過程を調べているが、これまでの結果はPNが機能回復に重要な役割を果たしていることが推定された。一方、脊髄損傷からの機能回復が起きた後にPN系の伝達を阻害した2頭のサルでは、予想に反して、回復した精密把持運動に対する障害効果は軽微であった。以上の結果は、PNは、皮質脊髄路の障害後の機能回復が起きるためには必須であるが、一旦機能回復が完成した段階での寄与は部分的であるという事が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。3頭のマカクザルに上肢の到達-精密把持運動を訓練し、麻酔下にて頸髄C6から胸髄Th1髄節の間の前角に1ミリ間隔で高頻度逆行性レンチウィルスにテトラサイクリン反応性配列TREと緑色蛍光タンパクGFPと破傷風毒素(eTeNT)を搭載したもの(HiRet-TRE-eGFP.eTeNT)を注入、そして1週間後に頸髄C2-C5にかけての中間帯に高感度Tet-ON配列rtTAV16を搭載したアデノ随伴ウィルスベクター(AAV2-CMV-rtTAV16)を注入した。これにより、頸髄C2-C5髄節に細胞体があり、軸索を下部頸髄の運動神経核に投射する脊髄固有ニューロン(PN)が、ドキシサイクリン(Dox)投与中に伝達を遮断されることになる。このようにして、1頭のサルではPNを遮断しながらC5で皮質脊髄路を遮断したところ、通常であれば1ー2か月以内に精密把持の回復がみられるところが、4か月経過しても回復は不全だった。一方で、2頭については、C5での皮質脊髄路を切断し、訓練によって精密把持がほぼ回復したところでDoxを投与してPNを遮断したところ、精密恥運動に部分的障害が観察された。これらの結果から、C5での皮質脊髄路の損傷後の機能回復にPNが必要であることが明らかになった。また、内包出欠モデルのラットの上肢運動の回復過程に、皮質ー赤核路が重要な役割を果たしているらしいことが明らかになってきたので、この経路を上述のウィルスベクター2重感染系を用いて遮断されたところ、回復していた上肢運動が再度傷害された。このような結果から上肢機能の回復に皮質ー赤核路が関与することが証明された。

一方、脊髄損傷からの機能回復が起きた後にPN系の伝達を阻害した2頭のサルでは、予想に反して、回復した精密把持運動に対する障害効果は軽微であった。以上の結果は、PNは、皮質脊髄路の障害後の機能回復が起きるためには必須であるが、一旦機能回復が完成した段階での寄与は部分的であるという事が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。マカクザルを用いて、皮質脊髄路損傷後の機能回復過程に脊髄固有ニューロンが関与していることを証明できた。また、ラットで内包出血モデルでの機能回復過程に皮質ー赤核路が重要な役割を果たしていることが明らかになった。今後、これら重要な中継ニューロンに成長因子を発現させる実験が平成26年度大きく発展すると期待される。まずはラットのモデルを用いて機能回復にかかわる経路に上記のウィルスベクター2重感染系を用いて成長因子を発現させ、機能回復が促進されるかを観察する。うまくいけば、次にマカクザルを用いて同様な実験を行い、機能代償機構を検証する。
ジョンソン政権期におけるヴェトナム戦争の目的と日本に関する考察とデータベース構築

1964年8月の「トンキン湾決議」可決以降から1965年7月の北ヴェトナムへの地上軍投入に至るまでを研究対象として,ジョンソン政権内のヴェトナム戦争政策転換の過程について検討を行うと共に,この過程の中で,戦争目的がどのように変化していったのかを明らかにする。そしてこの戦争目的のなかに日本がどのように位置づけられていたのかについて検討し,当時のアメリカ外交政策全般との関連を考察することが本研究の主たる目的である。また,この検討・考察作業を通じて,アメリカ合衆国のヴェトナム戦争政策が,結果的に破綻した原因についても,手がかりを得ることも目的の一つとして掲げられる。上記のような目的の達成のため,今年度は,昨年度に引き続き,インターネットを活用し,データベース構築のためのデータ蓄積を行った。具体的には,まず史料の所在と公開状況の確認について,LBJ(リンドン・B・ジョンソン)図書館などの中心的な史料収集保管機関の所蔵目録へのコンピュータによる遠隔接続・検索を行い,さらに当該機関および内外の研究者との情報交換には電子メイルを使用し,密接な情報交換を実施した。さらに収集した史料については,スキャナーによるコンピュータへの取り込みと共に,内外の史料所在等についてデータベース化を進めた。なお取り込みについては,昨年度の画像情報における項目・キーワードによる複合検索が可能なデータベース構築に続けて,画像から文字情報への変換を行うことを最終的な目標として作業を進めたが,現時点では未完であり,今後もその作業を進める予定である。データベース化構築作業が未完なため,現時点で結論を導くことはできないが,アメリカ合衆国のヴェトナム戦争政策の目的において,日本は高い位置を占めていたと読みとることができそうである。今後の研究の継続により,戦争政策の転換についても,新たな知見が浮かび上がってくるものと思われる。1964年8月の「トンキン湾決議」可決以降から1965年7月の北ヴェトナムへの地上軍投入に至るまでを研究対象として、ジョンソン政権内のヴェトナム戦争政策転換の過程について検討を行うと共に、この過程の中で、戦争目的がどのように変化していったのかを明らかにする。そしてこの戦争目的のなかに日本がどのように位置づけられていたのかについて検討し、当時のアメリカ外交政策全般との関連を考察することが本研究の主たる目的である。また、この検討・考察作業を通じて、アメリカ合衆国のヴェトナム戦争政策が、結果的に破綻した原因についても、手がかりを得ることも目的の一つとして掲げられる。上記のような目的の達成のため、今年度は、インターネットを活用し、データベース構築のためのデータ蓄積を行った。具体的には、まず史料の所在と公開状況の確認について、LBJ (リンドン・B・ジョンソン)図書館などの中心的な史料収集保管機関の所蔵目録へのコンピュータによる遠隔接続・検索を行い、さらに当該機関および内外の研究者との情報交換には、電子メイルを使用し、密接な情報交換を実施した。さらに収集した史料については、スキャナーによるコンピュータへの取り込みとともに、内外の史料所在等についてデータベース化を進めた。なお、取り込みについては、画像から文字情報への変換を行うことを最終的な目標としているが、今年度は、画像情報において、項目・キーワードによる複合検索が可能なデータべース構築を進めた。しかしながらその構築作業は未だ途上のため、来年度継続して進めることで、アメリカ合衆国のヴェトナム戦争政策の転換について、何らかの新たな知見が浮かび上がってくるものと思われる。
シリコン基板上への窒化物半導体結晶成長

GaNを中心とするIII族窒化物半導体、AlGaN,GaN及びGaInNは、室温で安定相であるウルツ鉱構造を形成する場合、全て直接遷移型バンド構造を有し、しかもそのバンドギャップが室温で1.9eVから6.2eVと広範囲に亙ることから、特に400nm台の可視短波長、及び紫外光のレーザダイオードの実現、或いはフルカラー発光ダイオードの実現にとって有望である。通常、III族窒化物半導体はサファイア基板上に作製するが、サファイアが絶縁性であること及び堅牢であることなどから、加工の容易な低抵抗材料基板が望まれていた。Siは加工及び低抵抗化が容易であるため、有望な基板用材料である。しかしながら、III族窒化物とSiは結晶構造或いは原子配列周期が異なるため、高品質結晶の作製は容易ではなかった。本研究では、本科学研究費の補助などにより、【.encircled1.】Si基板上への高品質結晶作製のためのMOVPE装置の作製、及び【.encircled2.】Si基板上への高品質結晶作製法の確立を目的として研究を行った。その結果、1.二層流横型MOVPE炉の導入により、極めて制御性のよい成長が可能となった。また、2.GaN、AlGaN或いはGaInN成長の前に、比較的高温でSi基板上にAlNを中間層として成長することによりサファイア基板上と同程度の高品質結晶の作製が可能であることが明かとなった。しかしながら、熱膨張係数の違いによりクラックが発生してしまうこともわかり、現在までデバイス作製には成功していない。今後、クラック発生を抑制する方策を検討していく予定である。
摘出ヒト膀胱平滑筋に対する抗コリン薬の作用に関する研究

膀胱癌にて膀胱全摘除術を行なった20症例(男性18例、女性2例。平均年齢69.5歳)で膀胱体部正常部より平滑筋条片を作成し、これを37°Cで酸素化したKrebs-Henseleit液を満たしたオーガンバス内に懸垂し、アセチルコリン収縮、KCl収縮、CaCl_2収縮、経壁電気刺激収縮に及ぼす各種抗コリン剤の影響を、等尺性トランスデューサーを介して記録した。その結果、アセチルコリン系収縮では、アトロピン(10^<-9>10^<-6>M)、プロピベリン(10^<-7>10^<-5>M)、オキシブチニン(10^<-8>10^<-5>M)、テロジリン(10^<-7>10^<-5>M)による前処置は、それぞれ容量依存性にアセチルコリンによる収縮を抑制し、その抑制効果は、アトロピン>オキシブチニン>プロピベリン=テロジリンの順であったこれに対してKCl収縮系では、プロピベリン、オキシブチニン、テロジリンは10^<-6>10^<-4>Mでそれぞれ容量依存性に抑制効果を示したが、アトロピンは10^<-4>10^<-3>Mの高濃度で部分的な抑制効果しかみられなかった。プロピベリンの最大抑制率は92.9±7.4%とテロジリンとほぼ同等で、オキシブチニン(78.8±6.5%)に比べて有意に高値であった(抑制効果はプロピベリン=テロジリン>オキシブチニン》アトロピンの順)。CaCl_2収縮でも同様の傾向が認められ、最大抑制率はテロジリン98.5±0.8%、プロピベリン89.0±4.7%で、オキシブチニン(68.9±2.2%)、アトロピン(44.8±12.0%)より高値を示した。また、経壁電気刺激激収縮系では、プロピベリンとテロジリンが容量依存性に収縮を抑制し、10^<-4>Mでほぼ完全に収縮は消失した。一方、アトロピンとオキシブチニンも収縮を容量依存性に抑制したた、最大抑制率はそれぞれ72.3±10.4%、51.3±3.6%であった。以上の結果より、プロピベリン、テロジリン、オキシブチニンはアトロピン類似の抗コリン作用を有しヒト膀胱平滑筋収縮を抑制するが、アトロピン抵抗性収縮も抑制することより、カルシウム拮抗作用など平滑筋への直接作用をもつことが示唆された。
室内環境測定用プレーナ型炭酸ガスセンサの設計

CO_2は地球温暖化の原因物質の一つであり、その濃度測定の重要性が広く認識されている。また、工場やオフィス、一般家庭などの空気の汚れの監視、植物育成など、幅広い分野においてもCO_2の濃度計測が望まれている。本研究では、新規ゾルゲル法を用いたNASICON合成とセンサ素子のプレーナ構造化に着目し、低コストで安定性に優れたCO_2センサの開発を目指した。得られた成果を以下に示す。(1)金属アルコキシドを用いることにより、均一でかつ低温で焼結が可能なNASICON(Naイオン伝導体)粉末を得ることができ、これを厚膜として用いたプレーナ型センサは乾燥雰囲気で理論的な応答特性を示すことを明らかにした。また、この膜は電極と同時に焼成できることから、作製プロセスの省略化に有用であることがわかった。(2)上記(1)で得られたプレーナ型センサは水蒸気混在下において理論値と一致せず、さらなる改善が必要となった。これは、NASICON中に細孔が存在し、水蒸気が吸着しやすいことが原因と考えられ、そこでガラス成分をNASICONに添加することにより緻密化を試みた。その結果、理論値からは僅かにずれるが、湿度に安定なセンサ素子が得られることがわかった。(3)センサ応答の理詮値からのずれをなくし、かつ湿度の影響を抑制するために、NASICON単独で緻密膜の作製を試みた。緻密膜を得るために種々の有機物添加物を検討した結果、エチレングリコールが緻密膜作製に有利であることがわかった。(4)プレーナ型センサの安定化のためには、対極を最適化する必要がある。これまでは、Au電極を用いていたが、BiCuVOxの複合酸化物を用いると高湿度下においてもセンサ起電力が安定化することを見出した。また、実用化に際しては、作動開始・停止に伴うセンサ素子への熱履歴や各構成材料間の接合強度も重要であることがわかった。また、工場やオフィス、一般家屋における空気の汚れの監視、植物育成など、幅広い分野においてもCO_2の濃度計測が望まれている。本研究では、作製プロセスを単純化することを目的として、ゾル-ゲル法を用いたNASICON(Na_3Zr_2Si_2PO_<12>)厚膜をスクリーン印刷により形成し、プレーナ型センサ素子を作製した。ここでは、湿潤雰囲気下における応答特性の劣化を防ぐために、ガラス成分の添加や、スクリーン印刷時のペーストの探索によりNASICON厚膜の緻密化を試み、実環境中で測定可能なセンサ素子の作製方法と、その応答特性について検討を行った。NASICON前駆体粉末からNASICON厚膜を形成した場合、厚膜は多孔質であり、乾燥雰囲気ではCO_2にNernst応答を示すものの、湿潤雰囲気下では、まったく応答しなかった。そこで、NASICON前駆体にガラス成分を添加することにより、NASICON厚膜の緻密化を検討した。ガラス成分の添加により湿潤雰囲気下での応答特性を向上させることはできたが、Nernst応答に従う理論的な反応電子数を得ることはできなかった。次に、NASICON粉末を予め作製し、これに有機系分散剤を混ぜ、スクリーン印刷することにより、NASICON単独でも、より緻密な厚膜が作製できることが明らかとなった。このセンサ素子は、湿潤雰囲気下において良好なCO_2応答特性を示すことから、プレーナ型CO_2センサ素子として有望であると考えられる。

CO_2は地球温暖化の原因物質の一つであり、その濃度測定の重要性が広く認識されている。また、工場やオフィス、一般家庭などの空気の汚れの監視、植物育成など、幅広い分野においてもCO_2の濃度計測が望まれている。本研究では、新規ゾルゲル法を用いたNASICON合成とセンサ素子のプレーナ構造化に着目し、低コストで安定性に優れたCO_2センサの開発を目指した。得られた成果を以下に示す。(1)金属アルコキシドを用いることにより、均一でかつ低温で焼結が可能なNASICON(Naイオン伝導体)粉末を得ることができ、これを厚膜として用いたプレーナ型センサは乾燥雰囲気で理論的な応答特性を示すことを明らかにした。また、この膜は電極と同時に焼成できることから、作製プロセスの省略化に有用であることがわかった。(2)上記(1)で得られたプレーナ型センサは水蒸気混在下において理論値と一致せず、さらなる改善が必要となった。これは、NASICO中に細孔が存在し、水蒸気が吸着しやすいことが原因と考えられ、そこでガラス成分をNASICONに添加することにより緻密化を試みた。その結果、理論値からは僅かにずれるが、湿度に安定なセンサ素子が得られることがわかった。(3)センサ応答の理論値からのずれをなくし、かつ湿度の影響を抑制するために、NASICON単独で緻密膜の作製を試みた。緻密膜を得るために種々の有機物添加物を検討した結果、エチレングリコールが緻密膜作製に有利であることがわかった。(4)プレーナ型センサの安定化のためには、対極を最適化する必要がある。これまでは、Au電極を用いていたが、BiCuVOxの複合酸化物を用いると高湿度下においてもセンサ起電力が安定化することを見出した。また、実用化に際しては、作動開始・停止に伴うセンサ素子への熱履歴や各構成材料間の接合強度も重要であることがわかった。
蝸牛遅延を考慮した聴覚末梢系情報処理メカニズム解明及び情報処理技術への応用

〈研究の目的〉本研究の目的は,この蝸牛遅延特性を活用し,蝸牛から脳幹に至るまでの聴覚末梢系における情報処理メカニズムの全体像明らかにすることである.また,それらの結果を用いて検出の容易な警報音の開発を行うことで,工場など重機が作動する際に発せられる警報音を,音圧レベルを抑えたままでも検出可能な音に加工し,労働者の難聴リスクを低減する.〈本年度の研究成果〉初年度の心理実験I【同時性の知覚精度推定】および心理実験Ia【同時性の知覚精度推定に対する日常的な聴取訓練の影響】の結果から,聴覚システムは低音域の遅延に対してのみ同時性の知覚精度が低いことや,その高音域に対する遅延が約40msであったしても,約10msの遅延との区別がつきにくいこと,楽器演奏などに伴う日常的な注意深い聴取訓練が,同時生判断の精度の向上を向上させることが明らかになった.これらの結果に対し,さらに詳細な検証を行うため,同様の刺激を用いて聴性脳幹反応を計測した結果と,聴覚末梢モデルを用いてシミュレートした結果を合わせて解析を行った.その結果,楽器演奏などに伴う日常的な注意深い聴取訓練が,同時性判断の精度を向上させることが明らかになった.また,このような知覚精度の向上は,長期にわたる訓練によって生じる聴覚抹消系の可塑性の影響を受けている可能性が示された.さらに,蝸牛遅延を補正することによって各周波数チャンネルからの神経発火信号の到来が同期し,時間的な局在性が高くなる可能性が明らかになった.平成25年度10月末日に学振特別研究員を辞退したため,それまでの研究計画に対する達成度である.現職に着任後も,本課題に関する成果発表は行っており,本成果をまとめたものを国際会議(Forum Acusticum 2014)で招待講演にて発表予定である.また,本成果に対し(社)日本音響学会より,粟屋潔学術奨励賞を授与された.(抄録なし)<研究の目的>本研究の目的は,この蝸牛遅延特性を活用し,蝸牛から脳幹に至るまでの聴覚末梢系における情報処理メカニズムの全体像明らかにすることである.また,それらの結果を用いて検出の容易な警報音の開発を行うことで,工場など重機が作動する際に発せられる警報音を,音圧レベルを抑えたままでも検出可能な音に加工し,労働者の難聴リスクを低減する.<本年度の研究成果>(1)当初の計画に則り,心理実験1【同時性の知覚精度推定】を実施した.その結果,聴覚システムは低音域の遅延に対してのみ同時性の知覚精度が低いことが再確認され,その高音域に対する遅延が約40msであったしても,約10msの遅延との区別がつきにくいことが新たに明らかになった.(2)また,その過程で心理実験Ia【同時性の知覚精度推定に対する日常的な聴取訓練の影響】を追加した.その結果,楽器演奏などに伴う日常的な注意深い聴取訓練が,同時生判断の精度の向上を向上させることが明らかになった.さらに,蝸牛遅延による時間的な情報の崩れの処理に関わるようなシステムとは別の段階で生じている可能性が示唆された.(3)企業からの依頼により,第3年度目に計画していた【警報音への応用】に関連する心理実験IIaを先行して実施した.その結果,先行研究において分離しやすい音であることが示されていた蝸牛遅延を増長するようなパルスで生成した警報音が,最もホワイトノイズから検出されやすいことが明らかになった,また,不快感と主観的な大きさについても心理実験IIbを実施した結果,ノイズからの検出のしやすさと,主観的な音の大きさの評価は大きく異なることや,主観的な音の大きさと主観的な音の快さは評価が逆であり,大きな音は不快であると判断されやすいことが明らかになった.〈研究の目的〉本研究の目的は,この蝸牛遅延特性を活用し,蝸牛から脳幹に至るまでの聴覚末梢系における情報処理メカニズムの全体像明らかにすることである.また,それらの結果を用いて検出の容易な警報音の開発を行うことで,工場など重機が作動する際に発せられる警報音を,音圧レベルを抑えたままでも検出可能な音に加工し,労働者の難聴リスクを低減する.〈本年度の研究成果〉初年度の心理実験I【同時性の知覚精度推定】および心理実験Ia【同時性の知覚精度推定に対する日常的な聴取訓練の影響】の結果から,聴覚システムは低音域の遅延に対してのみ同時性の知覚精度が低いことや,その高音域に対する遅延が約40msであったしても,約10msの遅延との区別がつきにくいこと,楽器演奏などに伴う日常的な注意深い聴取訓練が,同時生判断の精度の向上を向上させることが明らかになった.これらの結果に対し,さらに詳細な検証を行うため,同様の刺激を用いて聴性脳幹反応を計測した結果と,聴覚末梢モデルを用いてシミュレートした結果を合わせて解析を行った.その結果,楽器演奏などに伴う日常的な注意深い聴取訓練が,同時性判断の精度を向上させることが明らかになった.また,このような知覚精度の向上は,長期にわたる訓練によって生じる聴覚抹消系の可塑性の影響を受けている可能性が示された.さらに,蝸牛遅延を補正することによって各周波数チャンネルからの神経発火信号の到来が同期し,時間的な局在性が高くなる可能性が明らかになった.当初の計画どおり,聴覚システムが低音域の遅延に関して時間分解能が低いことに加え,その具体的な精度について明らかにすることができた.

加えて,聴取訓練の効果についても検証を行い,その影響は蝸牛遅延には及ばないことを明らかにした.また,警報音への応用は,最終年度に予定されていたが,企業からの依頼を受けたことから,同時生判断の知覚内容を検証する実験に替えて,聞き取りやすい警報音開発のための心理実験を今年度に繰り上げて実施した.従って,当初の計画と順番に入れ替わりは生じたが,特に遅れ等は生じておらず,順調に進展していると言える.平成25年度10月末日に学振特別研究員を辞退したため,それまでの研究計画に対する達成度である.現職に着任後も,本課題に関する成果発表は行っており,本成果をまとめたものを国際会議(Forum Acusticum 2014)で招待講演にて発表予定である.また,本成果に対し(社)日本音響学会より,粟屋潔学術奨励賞を授与された.今年度,繰り上げて行った聞き取りやすい警報音の開発に関連する心理実験を引き続き継続する.また,その上で今年度に予定していた同時生判断の知覚内容を検証する実験も実施する.また,当初の計画通り,聴覚抹消モデルを用いて蝸牛基底膜の振動をシミュレートする.この際に使用する聴覚抹消モデルは,蝸牛基底膜の物理特性を反映した物理モデルを使用する.(抄録なし)
マイクロチャンネルのガス流の伝熱量測定法の確立

マイクロチャンネルを流れるガスの熱伝達特性は非圧縮性流体のそれとは異なり,ガスの膨張・加速によるガス静温の低下およびそれに伴う出口付近での壁面熱流束の増加が見られる.その特長を利用するためのマイクロチャンネルを流れるガスの熱伝達特性の解明は重要である.本研究では,マイクロチャンネルのガス流の伝熱量測定用の全温プローブを開発し,開発された全温プローブを用いた伝熱量の測定法を確立することが本研究の目的である.本年度は1)直径が100ミクロン300ミクロンのFused Silicaマイクロチューブを用いて伝熱量測定用の全温プローブの検証実験を行った.直径が150ミクロと320ミクロンのFused Silicaマイクロチューブに窒素ガスを流し,全温プローブで測定した出口全温と出口圧力から求められた全エンタルピーは入口のよどみ点温度とよどみ点圧力から求められたよどみ点エンタルピーと比較した.その結果,両者は良く一致したが,よどみ点圧力が比較的に低い場合,両者の差異が見られ,この原因について検討中である.また乱流へ遷移する流動遷移領域を十分見られる直径100ミクロンのマイクロチューブの場合について,検証実験中である.2)ついで,開発された全温プローブを用いて,等温壁をもつ直径150ミクロンと320ミクロンのFused Silicaマイクロチューブを流れるガスの伝熱量の算出のため,窒素ガスを用いて流動チョーキングを含む広い流動領域まで実験を行った.その結果,全温度差から算出した伝熱量は既存の式(非圧縮流れ)から算出したそれより,また全エンタルピー差から算出した伝熱量は全温度差から算出したそれより壁温と入口よどみ点温度差が小さくなるほど,速度は速くなるほど大きくなった.同様な条件で検証数値シミュレーションを行い,両者が良く一致することを明らかにした.研究実績の概要で述べたように,全温プローブの検証実験でよどみ点圧力が比較的に低い場合,入口よどみ点エンタルピーと出口全エンタルピー,両者の差異が見られ,その原因の究明が課題である.その原因として流れが乱流へ遷移する流動遷移による影響かと考えられ,流動遷移領域が十分見られる直径を100ミクロンのFused Silicaマイクロチューブを用いて検証実験中である.また,流動遷移が伝熱量に及ぼす影響があるかも調査中であるので,流動遷移が原因になるかを確かめており,研究はおおむね順調に進展している.今後は1)まず,遷移領域が十分見られる直径100ミクロン以下のマイクロチューブを用いて伝熱量を算出して,流動遷移が伝熱特性に及ぼす影響を調べながら1)の原因を究明する.2)昨年製作した壁面熱流束一定の実験装置にて熱伝達の検証実験および壁温の推定に適用できるよどみ点温度,よどみ点圧力の範囲を明らかにする補足の数値シミュレーションを行い,それらの結果のとりまとめを行う.年度内に実験を終えて国内国外学会に成果の一部を発表する予定である.マイクロチャンネルのガス流の熱伝達特性は非圧縮性流体のそれとは異なり,ガスの膨張・加速によるガス静温の低下およびそれに伴う出口付近での壁面熱流束の増加が見られる.その特長を利用するためのマイクロチャンネルを流れるガスの熱伝達特性の解明は重要である.本研究では,マイクロチャンネルのガス流の伝熱量測定用の全温プローブを開発し,開発された全温プローブを用いた伝熱量の測定法を確立することが本研究の目的である.本年度は1)伝熱量測定用の全温プローブの検証実験を行った.断熱性が強い直径400ミクロンと500ミクロンのPEEKチューブに窒素ガスを流し,全温プローブで測定した出口全温と出口圧力から求められた全エンタルピーは入口のよどみ点温度とよどみ点圧力から求められたよどみ点エンタルピーと比較した.その結果,両者は良く一致したが,よどみ点圧力が比較的に低い場合,両者の差異が見られ,この原因について検討中である.また乱流へ遷移する流動遷移領域を十分見られる直径150ミクロンと250ミクロンのPEEKチューブの場合について,検証実験中である.2)ついで,開発された全温プローブを用いて,等温壁をもつ直径322.5ミクロンのステンレスマイクロチューブを流れるガスの伝熱量の算出のため,窒素ガスを用いて流動チョーキングを含む広い流動領域まで実験を行った.その結果,全温度差から算出した伝熱量は既存の式(非圧縮流れ)から算出したそれより,また全エンタルピー差から算出した伝熱量は全温度差から算出したそれより壁温と入口よどみ点温度差が小さくなるほど,速度は速くなるほど大きくなった.同様な条件で検証数値シミュレーションを行い,両者が良く一致することを明らかにした.研究実績の概要で述べたように,全温プローブの検証実験でよどみ点圧力が比較的に低い場合,入口よどみ点エンタルピーと出口全エンタルピー,両者の差異が見られ,その原因の究明が課題である.その原因として流れが乱流へ遷移する流動遷移による影響かと考えられ,流動遷移領域が十分見られる直径を150ミクロンと250ミクロンのPEEKチューブを用いて検証実験中である.また,流動遷移が伝熱量に及ぼす影響があるかも調査中であるので,流動遷移が原因になるかを確かめており,研究はおおむね順調に進展している.マイクロチャンネルを流れるガスの熱伝達特性は非圧縮性流体のそれとは異なり,ガスの膨張・加速によるガス静温の低下およびそれに伴う出口付近での壁面熱流束の増加が見られる.

その特長を利用するためのマイクロチャンネルを流れるガスの熱伝達特性の解明は重要である.本研究では,マイクロチャンネルのガス流の伝熱量測定用の全温プローブを開発し,開発された全温プローブを用いた伝熱量の測定法を確立することが本研究の目的である.本年度は1)直径が100ミクロン300ミクロンのFused Silicaマイクロチューブを用いて伝熱量測定用の全温プローブの検証実験を行った.直径が150ミクロと320ミクロンのFused Silicaマイクロチューブに窒素ガスを流し,全温プローブで測定した出口全温と出口圧力から求められた全エンタルピーは入口のよどみ点温度とよどみ点圧力から求められたよどみ点エンタルピーと比較した.その結果,両者は良く一致したが,よどみ点圧力が比較的に低い場合,両者の差異が見られ,この原因について検討中である.また乱流へ遷移する流動遷移領域を十分見られる直径100ミクロンのマイクロチューブの場合について,検証実験中である.2)ついで,開発された全温プローブを用いて,等温壁をもつ直径150ミクロンと320ミクロンのFused Silicaマイクロチューブを流れるガスの伝熱量の算出のため,窒素ガスを用いて流動チョーキングを含む広い流動領域まで実験を行った.その結果,全温度差から算出した伝熱量は既存の式(非圧縮流れ)から算出したそれより,また全エンタルピー差から算出した伝熱量は全温度差から算出したそれより壁温と入口よどみ点温度差が小さくなるほど,速度は速くなるほど大きくなった.同様な条件で検証数値シミュレーションを行い,両者が良く一致することを明らかにした.研究実績の概要で述べたように,全温プローブの検証実験でよどみ点圧力が比較的に低い場合,入口よどみ点エンタルピーと出口全エンタルピー,両者の差異が見られ,その原因の究明が課題である.その原因として流れが乱流へ遷移する流動遷移による影響かと考えられ,流動遷移領域が十分見られる直径を100ミクロンのFused Silicaマイクロチューブを用いて検証実験中である.また,流動遷移が伝熱量に及ぼす影響があるかも調査中であるので,流動遷移が原因になるかを確かめており,研究はおおむね順調に進展している.今後は1)まず,入口よどみ点エンタルピーと出口全エンタルピー差異の原因を究明する.2)また遷移領域が十分見られる直径300ミクロン以下のマイクロチューブを用いて伝熱量を算出して,流動遷移が伝熱特性に及ぼす影響を調べながら1)の原因を究明する.3)壁面熱流束一定の実験装置の設計および製作をして,壁面熱流束一定の実験装置にて熱伝達の検証実験および壁温の推定に適用できるよどみ点温度,よどみ点圧力の範囲を明らかにする補足の数値シミュレーションを行い,それらの結果のとりまとめを行う.計画の立案,実験装置の設計および製作を前期中に行い,年度内に実験を終わらせる予定である.今後は1)まず,遷移領域が十分見られる直径100ミクロン以下のマイクロチューブを用いて伝熱量を算出して,流動遷移が伝熱特性に及ぼす影響を調べながら1)の原因を究明する.2)昨年製作した壁面熱流束一定の実験装置にて熱伝達の検証実験および壁温の推定に適用できるよどみ点温度,よどみ点圧力の範囲を明らかにする補足の数値シミュレーションを行い,それらの結果のとりまとめを行う.年度内に実験を終えて国内国外学会に成果の一部を発表する予定である.