hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エピゲノム制御に基づくモノアレル遺伝子発現の検出と個体内遺伝的多様性の探索

ランダムに不活性化されるランダムモノアレル発現遺伝子(Random Monoallelic Expression:RME)、および一方の染色体からのみ発現する刷り込み型のモノアレル発現遺伝子は個体内遺伝的多様性に影響する要因になると考えられるが、その正確な実態は明らかにされていない。そこで、本研究では、マウスを材料に、RMEの代表的な例であるX染色体不活性化の開始時における発現変動および常染色体上でのRMEの探索、また刷り込み型の発現を示す新たなモノアレル発現遺伝子の探索を行なってきた。異なるマウス亜種系統の交配から得られたハイブリッド胚から雌ES細胞を樹立し、このES細胞からエピブラスト幹細胞(EpiSC)への分化系を利用し、X染色体不活性化開始前後の発現変動をシングルセルRNA-Seqによって解析した。使用した亜種マウス系統の間には、多数の1遺伝子多型(SNP)が存在しており、多くの転写産物のアレル特異的遺伝子発現解析が可能と考えられる。また、形成されたEpiSC様細胞の単一クローン由来の細胞株を樹立した。X染色体不活性化では、一旦不活性化を受けるとその不活性化パターンは細胞世代を経ても維持されるので、同一クローンに由来する細胞ではX染色体上のRMEは同一のパターンで維持される。これらの細胞のシングルセル解析を行い、各種のRMEの検出、その発現パターンの解析を行った。その結果、予想通り、用いた分化系でも実際にX染色体不活性化が生じており、その開始から完了に至る発現動態をシングルセルレベルで解析・記述することに初めて成功した。また、予想に反して、既知の刷り込み遺伝子とは異なる、遺伝型に依存してモノアレル発現を示す遺伝子も複数同定された。多細胞生物を構成する個々の細胞は一部の例外を除いて、基本的に同一のゲノムを有する。しかし、哺乳類雌では、2本ある片方の染色体がランダムに不活性化されるので、実質的に哺乳類雌個体は、異なるX染色体を持つ2種類の細胞によって構成される遺伝的モザイクであると言うことができる。このモザイクパターンの有り様によって、個々の細胞、器官、個体レベルの表現型の違いが生じる可能性がある。一方、常染色体上にもランダムに不活性化されるランダムモノアレル発現遺伝子の存在が示唆されており、同様に遺伝的モザイクの要因になると考えられるが、その正確な実態は明らかにされていない。そこで、本研究では、マウスを材料に、1)常染色体上のランダムモノアレル発現遺伝子を網羅すること、2)モノアレル発現の代表的な例である、ゲノム刷り込み遺伝子発現、ランダムX染色体不活性化が発生過程の何時生じるか、3)ランダムモノアレル発現の開始は上記のゲノム刷り込み型発現、X染色体不活性化の成立とどのような関係にあるかを明らかにすることを目的とする。さらに、これらのランダムモノアレル発現遺伝子の組み合わせにより、同一のゲノムを持つ細胞の間に、どのような「遺伝的」多様性が生じるかを考察する。H28年度は、発生過程において、何時どのようにしてランダムX染色体不活性化が起きるかについて、マウス胚と幹細胞を用いた解析を行い、そのタイミングを明らかにした。着床前後では、多能性細胞のナイーブ型からプライム型への変換が起きるが、そのin vitroモデル系として、ES細胞(ナイーブ型)からEpiSC細胞(プライム型)への転換を効率よく行う実験系を確立した。X染色体不活性化の開始に重要な働きを持つ非翻訳型RNAであるXistとそのアンチセンスRNAであるTsixの発現パターンをwhole-mount 3D RNA-FISH法で解析した結果、受精後4.5日から5.5日胚において、ランダム不活性化が開始することを見出し、子宮への着床(受精後4.5日4.75日)を契機として、エピゲノム再プログラム化が開始するとの示唆を得た。また、着床前後のエピゲノム変動を解析するための、in vitro実験系として、ナイーブ型多能性幹細胞であるマウスES細胞から、プライム型幹細胞であるEpiSC細胞への効率の良い分化系を世界に先駆けて確立した。この系では、ランダムX染色体不活性化が分化誘導後約3日目に開始し、5ー6日目には完了していることが明らかになり、モノアレル遺伝子発現の成立過程の解析に適した実験系であることが確認できた。そこで、アレル特異的発現を検出するために、各転写産物の1塩基多型(SNP)を利用することとした。日本産亜種マウス(MSM系統、Mus musculus molossinus)と標準系統C57BL/6(B6)の間では、約100塩基に一つSNPが存在するので、この2系統の交配から得られたハイブリッド胚から樹立された雌ES細胞株を材料として、EpiSCへの分化誘導を行った。この分化過程での遺伝子発現変動、および得られたEpiSC株から得られた単一クローンのサブEpiSC株に対して、シングルセルレベルのRNA-Seq解析を現在実施している。以上のように、実験系を確立し、材料の採取がほぼ完了し、実際に1細胞レベルのRNA-Seq解析が進行しているので、当初立案した研究計画を次年度までに完遂させられるものと考えている。しかし、哺乳類雌で見られるX染色体不活性化では、2本ある片方の染色体がランダムに不活性化されるので、実質的に哺乳類雌個体は、異なるX染色体を持つ2種類の細胞によって構成される遺伝的モザイクであると言うことができる。

一方、常染色体上にもランダムに不活性化されるランダムモノアレル発現遺伝子の存在が示唆されており、同様に遺伝的モザイクの要因になると考えられるが、その正確な実態は明らかにされていない。そこで、本研究では、マウスを材料に、1)常染色体上のランダムモノアレル発現遺伝子を網羅すること、2)モノアレル発現の代表的な例である、ゲノム刷り込み遺伝子発現、ランダムX染色体不活性化が発生過程の何時生じるか、3)ランダムモノアレル発現の開始は上記のゲノム刷り込み型発現、X染色体不活性化の成立とどのような関係にあるかを明らかにすることを目的とする。さらに、これらのランダムモノアレル発現遺伝子の組み合わせにより、同一のゲノムを持つ細胞の間に、どのような「遺伝的」多様性が生じるかを考察する。着床前後では、多能性細胞のナイーブ型からプライム型への変換が起きるが、そのin vitroモデル系として、ES細胞(ナイーブ型)からEpiSC細胞(プライム型)への転換を効率よく行う実験系を確立した。H29年度は、この実験系を用いて、シングルセルRNA-Seq解析を実施し、ES細胞からEpiSC様細胞へと分化していく過程で、両者とは異なる遺伝子発現プロファイを示す細胞亜集団が出現すること、およびアレル特異的遺伝子発現解析により、各集団に属する個々の細胞のX染色体不活性化状態を決定した。多能性細胞のナイーブ型からプライム型への変換過程を解析するためのin vitroモデル系として、ES細胞(ナイーブ型)からEpiSC細胞(プライム型)への転換を効率よく行う実験系を確立した。H29年度は、概要に記したように、この実験系を用いて、シングルセルRNA-Seq解析を実施し、クラスター解析、偽時間解析などの情報学的解析を行った。これにより、ナイーブ-プライムへの分化ステップの詳細を明らかにし、各ステップ間で差次的遺伝子発現を示す遺伝子群を同定することに成功した。同時にアレル特異的遺伝子発現解析のための情報学的プラットフォームを構築し、これを用いてシングルセルRNA-Seqデータの解析を実施した。これにより、ランダム型X染色体不活性化の開始時期を特定することに成功した。以上のように、RNA-Seqおよびそのデータ解析とも順調に進展しており、当初の研究計画を達成することは可能と考えている。ランダムに不活性化されるランダムモノアレル発現遺伝子(Random Monoallelic Expression:RME)、および一方の染色体からのみ発現する刷り込み型のモノアレル発現遺伝子は個体内遺伝的多様性に影響する要因になると考えられるが、その正確な実態は明らかにされていない。そこで、本研究では、マウスを材料に、RMEの代表的な例であるX染色体不活性化の開始時における発現変動および常染色体上でのRMEの探索、また刷り込み型の発現を示す新たなモノアレル発現遺伝子の探索を行なってきた。異なるマウス亜種系統の交配から得られたハイブリッド胚から雌ES細胞を樹立し、このES細胞からエピブラスト幹細胞(EpiSC)への分化系を利用し、X染色体不活性化開始前後の発現変動をシングルセルRNA-Seqによって解析した。使用した亜種マウス系統の間には、多数の1遺伝子多型(SNP)が存在しており、多くの転写産物のアレル
食餌制限下におけるアルギニンの免疫機能に及ぼす影響;特に、ストレス負荷時の検討

アルギニン(Arg)は、病態や外科的ストレス負荷条件下のヒト及び実験動物において、免疫機能の低下及び諸症状を軽減する利的効果を有することが報告されている。しかし、正常動物や非外科的ストレスを負荷した場合におけるAgrgの影響に関する報告は少ない。そこで、本研究では、正常マウスに金網拘束ストレスを負荷した場合の免疫機能の低下に対して、Argが同様の利的効果をもたらすか否かを検討した。12週齢の雄性C57BL/6マウスを用い、20%カゼイン食を基礎飼料とした対照群と3%Arg添加食群に分けて4週間飼育し、17時間の金網拘束ストレス負荷後2日目に胸腺・脾臓のリンパ球の数および反応性を検討すると共に、フローサイトメーターによるリンパ球亜集団の解析を行った。まず、対照群の40%食餌制限下においてArgの影響を検討したところ、食餌制限による胸腺の萎縮により胸腺リンパ球の解析が困難であったため、自由摂食条件下でストレス負荷実験を行い、Arg添加の影響を調べた。その結果、ストレス負荷により胸腺重量は無処置対照群の1/2以下に、胸腺細胞の大部分を占めるCD4^+CD8^+細胞は50-60%まで減少し、脾臓では重量及びTリンパ球の比率が減少傾向を示したが、Arg添加による有意な影響は認められなかった。また、ストレス負荷条件下におけるリンパ球の反応性は、胸腺でのみArg添加により高くなる傾向が認められた。以上の結果から、ストレスを負荷しない無処置マウスにおいては、Argによる免疫機能の亢進効果は認められなかった。また、胸腺を中心とした免疫機能は、拘束ストレス負荷により大きく影響を受けたが、Argによる顕著な利的効果は認められないことが明らかとなった。この結果が、ストレスの種類、強度、負荷後の日数あるいは投与方法等のいずれの条件に起因するのかを加齢の影響と共に現在検討している。
海域生態系の長期変動に関する共同研究

1.メリ-ランド大学のRothschild教授らのグループをはじめ米国およびカナダの研究グループと海洋生態系の長期変動機構解明の問題について、それぞれの研究についての情報交換と討議を行ってきた。日本側からは日本近海のマイワシの再生産の変化や魚種交替、北大西洋の気象・海洋とプランクトン・マイワシの長期変動の関わりなどが明らかにされた。その中で、マイワシの大変動は基本的にはENSOなどの10年スケールの地球規模の気象・海洋が支配していること、マイワシはいわばそれに適応するように再生産の様式を変化させ環境を最大限に利用することが強調された。米国側では大西洋のジョージズバンク生態系研究がU.S.GLOBECとして着手されている。その研究では、現場での生物過程の新しい観測・計測手法の開発、モニタリング手法と体制の構築、理論的枠組とモデルの重要性が指摘された。米国に比べ日本ではこの面で遅れをとっている感があり、早急に十分な対処が必要である。この点については、今後共同して新しい観測手法の導入や開発をはかることとなった。また、意見交換の中で、日本近海は大西洋と異なり、黒潮と親潮の両者の複雑な海洋構造の下でいくつかの魚種の卓越の交代現象がみられ、世界的にみてもさらに研究を進めるべき最も重要な海域であるとの認識を新たにした。2.マイワシの資源の増加・減少のあった過去20年間の気象・海洋・プランクトンに関する資料を用いて、マイワシの生残・加入の変動を予測するニューラルネットモデルを検討した。そのモデルは、地球規模の気象・海洋の変化、日本近海の黒潮と親潮の流れ方の変化、そしておそらくそれに対応しているプランクトン量の変化がマイワシの10年スケールの変動とよく対応することを示した。この内容は海洋生態系の長期変動に関する国際研究集会で発表された。Rothschild教授も長期変動解析・予測手法としてニューラルネットに関心をもっており、我々の結果はさらにその関心を高めたと思われる。3.国際GLOBECのOSSE(Observation System Simulation Experiments)がMexicoのLa Pazで開かれ出席した。この席で、将来立ちあげる海域プログラムAMOS(Advanced Modeling and Observation systems)をめざして北大西洋と黒潮続流域に焦点を当てて観測を行い。これにあわせて数値モデルを作成していくこととなった。特に、日本に関しては黒潮続流域で、暖水塊、暖水舌、等の様々なスケールの海洋現象に対応した基礎生産を含む動物プランクトン(特にコペポ-ダ、オキアミなど)の資源変動モデル、動物プランクトンの生活史を含んだ生態系モデルを構築し、白鳳丸による観測を含めて日米が共同研究していくこととなった。このうち暖水塊の生態系モデルと物理モデルについては、基礎となるものを作成し、論文として発表した。4.メリ-ランド大学海洋バイオテクノロジー研究所と沿岸環境研究所を訪問し、研究者らと会って研究上の情報交換をするとともに、今後の共同研究のプランニングを行った。海洋環境中の微生物群集の活性を捉える目的では従来からブドウ糖やアミノ酸などの代謝を測定するのが一般的であった。しかし海洋の長期変動を考える際、これらの易分解性の有機物の代謝ではなく、より高分子あるいは難分解性の物質の代謝を見ていく必要があることで一致した。このためには何らかのモデル高分子を扱うとともに、その代謝に関わる微生物の動態を解析することが必要である。双方のこれまでの研究を考慮し、当面界面上でのプロセスを日米で解析することにした。海洋バイオテクノロジー研究所で行ってきた付着性細菌に関する研究に、東大海洋研側で持っているin situハイブリダイゼーションの技術を加え、条件を設定して当面実験室レベルで同時に研究を進める。また、天然の系では、東大海洋研で行ってきた"ヌタ"に関する知見を基礎にした研究を進める。

この内容は海洋生態系の長期変動に関する国際研究集会で発表された。Rothschild教授も長期変動解析・予測手法としてニューラルネットに関心をもっており、我々の結果はさらにその関心を高めたと思われる。3.国際GLOBECのOSSE(Observation System Simulation Experiments)がMexicoのLa Pazで開かれ出席した。この席で、将来立ちあげる海域プログラムAMOS(Advanced Modeling and Observation systems)をめざして北大西洋と黒潮続流域に焦点を当てて観測を行い。これにあわせて数値モデルを作成していくこととなった。特に、日本に関しては黒潮続流域で、暖水塊、暖水舌、等の様々なスケールの海洋現象に対応した基礎生産を含む動物プランクトン(特にコペポ-ダ、オキアミなど)の資源変動モデル、動物プランクトンの生活史を含んだ生態系モデルを構築し、白鳳丸による観測を含めて日米が共同研究していくこととなった。このうち暖水塊の生態系モデルと物理モデルについては、基礎となるものを作成し、論文として発表した。4.メリ-ランド大学海洋バイオテクノロジー研究所と沿岸環境研究所を訪問し、研究者らと会って研究上の情報交換をするとともに、今後の共同研究のプランニングを行った。海洋環境中の微生物群集の活性を捉える目的では従来からブドウ糖やアミノ酸などの代謝を測定するのが一般的であった。しかし海洋の長期変動を考える際、これらの易分解性の有機物の代謝ではなく、より高分子あるいは難分解性の物質の代謝を見ていく必要があることで一致した。このためには何らかのモデル高分子を扱うとともに、その代謝に関わる微生物の動態を解析することが必要である。双方のこれまでの研究を考慮し、当面界面上でのプロセスを日米で解析することにした。海洋バイオテクノロジー研究所で行ってきた付着性細菌に関する研究に、東大海洋研側で持っているin situハイブリダイゼーションの技術を加え、条件を設定して当面実験室レベルで同時に研究を進める。また、天然の系では、東大海洋研で行ってきた"ヌタ"に関する知見を基礎にした研究を進める。1.杉本と中田は、気候変動に伴う北太平洋の海洋生態系の変動、特にイワシ類やタラ類等の資源変動に関する国際シンポジウムに参加し、これまでの研究成果を講演発表すると共に、メリーランド大学のRothschild教授らのグループをはじめ、このシンポジウムに参加した米国およびカナダの研究グループと、海洋生態系の長期変動機構解明のための方法論の検討を行い、今後の共同研究体制について協議した。2.青木は太平洋マイワシを中心とした黒潮・親潮海域生態系の研究と大西洋ジョージスバンク生態系の研究について研究情報の交換を行った。そして今後の共同研究計画について意見交換と打合せを行った。3.メリーランド大学マリンバイオテクノロジー研究所のRitaColwell所長とはこれまでも長い間共同研究を行ってきた経緯はあるが、大和田は今日も特定微生物検出のためのプローブ作成について討議を行った。
神経細胞死の防御と機能修復を指向した薬学的研究

本基盤研究は,高齢化に伴い深刻な社会問題になりつつある神経変性疾患で傷害された神経細胞を修復可能にする薬物の探索と創製を目指して実施された.1.第一の目的である神経細胞死抑制物質の探索研究に必要な無血清培地下での2種類の神経培養系が確立できた.それらの神経培養系で様々な天然物を評価した結果,新たに神経突起伸展促進活性物質9種類と神経細胞保護作用物質6種類が発見され,それらに関する化学的,薬理学的研究が始まった.特に,アミロイドβタンパクが誘発する神経細胞死保護作用物質が見出され,今後の作用機構研究が期待される.2.また,すでに見出した神経突起伸展物質ホーノキオール,マスチゴフォレン,プラジオチンAとアメリカノールA類の全合成は,鍵となるビアリール炭素-炭素結合形成にパラジウム触媒と酉洋ワラビ酸化酵素を活用することで達成でき,動物実験に供試できる量が確保できた.また,メリラクトンAの合成は,連続Stille-Heck反応を適用することでAB環構築まで進んでいる.3.一方,第二の目的であるホーノキオールの神経栄養因子作用機構の解析研究は,神経細胞の成長・生存に関与するシグナル伝達系(TRK, MAPK, PI3)とPLC-IP3活性化による細胞内カルシュウムイオン濃度変化が関与していることを,明らかした.その結果に基づき,ビアリール構造単位とする神経変性修復薬物の創製に取り組んでいる.さらに,老化促進マウス(SAM)に対するマグノロールの2ヶ月間の投与実験に於いて,海馬領域CA1での神経線維脱落変性を抑制することが示された.本研究で見出された活性天然物から神経変性修復薬物の創製と神経変性モデル動物での有効性の証明,さらに,活性化合物が作用する神経細胞内標的分子の単離同定等,今後の研究課題として取り組む計画である.神経変性疾患で障害された神経細胞の修復が可能になる画期的な薬物の開発を目指して,平成12年度は神経突起伸展物質の探索および評価系の確立と,すでに見出している神経突起伸展物質の合成研究を行った.(1)無血清培地神経細胞培養系の確立ラット18日令胎児大脳皮質神経培養系が2種類の無血清培地Neurobasal/B27およびDMEM/N-2を用いることで確立でぎた.2種の系においてもホーノキオール、マスチゴフォレン、ネオビブサニンは神経突起伸展活性を発現したが,2種類の無血清培地の違いで活性発現に差異が認められた.ホーノキオールとマスチゴフォレンはDMEM/N-2培地において10μMで強力な神経突起伸展および神経死保護作用を示した.一方,ネオビブサニンはNeurobasal/B27培地で0.01μM-10μM濃度範囲で強力な神経突起伸展活性を示した.さらに,神経細胞生存率の指標としてWST還元法が利用できるようになった.(2)神経突起伸展活性天然物の探索と合成サンゴジュ(Viburnum awabuki)から低濃度で神経突起伸展活性を示す数種の新規ジテルペンを見出した.また,中国産シキミ(Illicium merrilianum,Illicium jiadifengpi)からも同様の活性を示す新規セスキテルペン,メリリアラクトンAとジアデフェニンを単離構造決定した.両化合物は極めて珍しい構造からなり,今までに見出された活性化合物とは異なる作用機序が期待される.活性物質の合成研究は順調に進み,酸化酵素HRPによるヘレベレテンジオールの二量化に初めて成功し,マスチゴフォレンAおよびBの全合成が達成できた.一方,プラジオンAの合成において困難が予想された16員環の構築にパラジウム触媒下分子内Stille-Kelly反応を適用することで,初めてその全合成に成功した.本基盤研究は,高齢化に伴い深刻な社会問題になりつつある神経変性疾患で傷害された神経細胞を修復可能にする薬物の探索と創製を目指して実施された.1.第一の目的である神経細胞死抑制物質の探索研究に必要な無血清培地下での2種類の神経培養系が確立できた.それらの神経培養系で様々な天然物を評価した結果,新たに神経突起伸展促進活性物質9種類と神経細胞保護作用物質6種類が発見され,それらに関する化学的,薬理学的研究が始まった.特に,アミロイドβタンパクが誘発する神経細胞死保護作用物質が見出され,今後の作用機構研究が期待される.2.また,すでに見出した神経突起伸展物質ホーノキオール,マスチゴフォレン,プラジオチンAとアメリカノールA類の全合成は,鍵となるビアリール炭素-炭素結合形成にパラジウム触媒と酉洋ワラビ酸化酵素を活用することで達成でき,動物実験に供試できる量が確保できた.また,メリラクトンAの合成は,連続Stille-Heck反応を適用することでAB環構築まで進んでいる.3.一方,第二の目的であるホーノキオールの神経栄養因子作用機構の解析研究は,神経細胞の成長・生存に関与するシグナル伝達系(TRK, MAPK, PI3)とPLC-IP3活性化による細胞内カルシュウムイオン濃度変化が関与していることを,明らかした.その結果に基づき,ビアリール構造単位とする神経変性修復薬物の創製に取り組んでいる.

さらに,老化促進マウス(SAM)に対するマグノロールの2ヶ月間の投与実験に於いて,海馬領域CA1での神経線維脱落変性を抑制することが示された.本研究で見出された活性天然物から神経変性修復薬物の創製と神経変性モデル動物での有効性の証明,さらに,活性化合物が作用する神経細胞内標的分子の単離同定等,今後の研究課題として取り組む計画である.1.活性化合物ホーノキオールとネオビブサニンの作用機構解明。先ず細胞内情報伝達系の特異的阻害剤を用いた薬理学的手法で作用機構を検討した。その結果,ホーノキオールはPD98059(MAP-K阻害剤)では作用が抑制されないが,LY294002(PI3-K阻害剤)で作用が完全に消失した。一方,ネオビブサニンは全く反対の結果を得た。このことはホーノキオールはMAP-K系を冗進することで神経突起伸展作用が発現し,ネオビブサニンはPI3-Kシグナル伝達系に作用していることが示唆された。今回購入した顕微鏡デジタル画像解析システムで,両化合物は濃度依存的に細胞内カルシュウムイオンが増大させ,上記の阻害剤存在下では細胞内カルシュウムイオンの変動が僅かであった。今後,各種阻害剤存在下で顕微鏡デジタル画像解析システムを用いて,推定できた細胞内情報伝達系に如何に関与しているか明にした後,これらキナーゼ分子のリン酸化状態をWestern plottingで確認する。2.神経突起伸展活性化合物の合成。神経突起伸展活性を示すビブサニン型ジテルペン,ビブンサニンBの合成ルートを開発するため,11員環ビブサニン型ジテルペン,ビブサニンFの合成を検討した。問題となる11環形成にパラジウムπアリル錯体反応を適用することでビブサニンFの合成に初めて成功した。今後,この合成戦略に従ってビブンサニンBの合成に取りかかる計画である。また,ヘルベルタンジオールの酸化二量化段階に酸化酵素(HRP)を用いることでマスチゴフォレンAおよびBの全合成が達成できた。さらに,ホーノキオールはパラジウム触媒下鈴木反応で容易に合成できようになり,より強力な活性化合物の創製研究も順調に進んでいる。3.初代神経培養系を用いてアミロイドβ蛋白が誘発する神経細胞死抑制物質を引き続き探索し,新しい活性化合物を見出した。神経変性疾患で傷害された神経細胞の修復が可能になる薬物開発を目指して,平成14年度は無血清培地下でのラット胎仔大脳皮質初代神経培養系を用いて天然物由来の新たな神経突起伸展促進および神経細胞保護作用物質の探索,それらの効率的合成法の開発,今までの研究で見いだされた神経突起伸展物質の作用機構の解明研究を行った。さらに,本研究で見いだされた神経突起伸展活性天然物が老化促進マウスの脱落神経細胞に対する影響について検討した.1.活性化合物ホーノキオールとネオビブサニンは昨年度購入した顕微鏡デジタル画像解析システムと本学設置共焦点レーザー顕微鏡解析システムを用いて細胞内カルシュウムイオン濃度変化について検討した.その結果,ホーノキオールはPLC-IP3活性化によって細胞内カルシュウムイオン濃度を上昇させる.一方,ビブサニンによる細胞内カルシュウムイオン濃度上昇は,ホーノキオールとは異なる細胞外カルシュウムイオンに依存していることが明にできた.また,各種阻害剤を用いて細胞内情報伝達機構の関与について検討した結果,ホーノキオールはRTK, MAPK細胞内シグナル伝達系を活性化していることが示唆された.さらに,これらキナーゼ分子のリン酸化状態をWestern blottingで確認することができた。現在,各種蛍光プロープを駆使してホーノキオールが作用する標的分子の解明に挑戦している.2.神経突起伸展活性を示す
占領下の教職追放が教育行政機関・教育団体の人的構成・機能に及ぼした影響

1.報告書では、占領初期の教職追放=ホワイト・パ-ジが文部省の人的構成と機能の変化に与えた影響及び占領後期の教職追放=レッド・パ-ジが教員組合幹部の人的構成とその機能の変化に与えた影響を分析している。2.占領初期の教職追放(ホワイト・パ-ジ)の実態とそれが教育行政機関の人的構成と機能に及ぼした影響については、次のことを明らかにした。(1)教職追放が中央レベルの教育行政機関である文部省幹部の人的構成とその機能の変化に及ぼした影響を分析した。教職追放の結果、文部省の戦時中の大部分の幹部が排除され、これにかわり自由主義的傾向を有する学者、民間人が登用されることになった。このような人的構成の変化は、文部省がGHQの指導する教育民主化の機能を担保する機関へと転換することを可能とした。(2)都道府県レベルにおける教職適格審査の実態と特徴を分析し、追放者を最小限にとどめるという審査委員会の共通した姿勢とその結果追放が1%に満たない小規模なものとなったことを明らかにした。教職追放が都道府県レベルの教育行政機関の人的構成と機能の変化に及ぼした影響の分析は今後の課題として残った。3.CIEの反共教育政策の起点と諸段階を分析し、次いでレッド・パ-ジが教員組合の幹部構成及びその機能に与えた影響を、地方レベルでは群馬県を事例とし、中央レベルは日教組大会の役員選挙等の動向を素材に分析した。レッド・パ-ジを前後する時期に、左派から右派への幹部構成の大きな転換が地方レベルでも中央レベルでも起こっていたことが確認された。また、幹部の人的構成の変化は運動路線の変化を伴っており、GHQが唱導していた反共主義、協調主義を前面に揚げた運動路線が支配的となった。1.資料調査・収集は、GHG/SCAP文書に関しては予定どおり進行しており、収集した一部の文書についてはカードによる整理も行った。しかし、国内文書の収集が不充分であった。また、文献・論文の調査・収集は順調に成果をあげ、論文については約60本を収集することができた。2.収集した資料、文献をもとにした占領後期のレッド・パ-ジに関する分析は、ほぼ計画どおりの進捗状態にある。秋田県における事例分析から、1948年春ころから顕著となった。“プレ・レッド・パ-ジ"的現象の主導者はCIE、地方軍政部であり、文部省、県当局は受け身でこれに対応していたことが明らかとなった。1949年のレッド・パ-ジがGHQのイニシャティブによるものである、という仮説を強化するものであった。また、レッド・パ-ジの結果、所謂左派が教員組合幹部から後退するが、それが組合と教育委員会の関係の変化に与えた影響について引き続き検討していきたい。他方、占領初期の教職追放(所謂ホワイト・パ-ジ)については、既往研究の成果を整理し資料、論文を収集する段階に留まっており十分な成長を未だあげていない。3.教職追放および公職追放はこれまで未開拓の研究テーマであり、共同研究・研究交流を必要としている。平成7年10月に申請者も会員となった公職追放研究会(代表東洋和英女学院大学増田弘教授)が結成され情報交換、共同研究が進行しつつある。今後の研究交流の成果が期待される。1.GHQ文書を中心とする資料調査・収集および文献収集は前年度に引き続き予定どおり進行している。この間、国立教育研究所所蔵の戦後教育資料、都道府県教育史を中心とする資料収集を行った。また、ケース・スタディとして北海道について道庁文書館を中心に資料調査をおこなった。

2.占領後期の教職追放(教職員レッド・パ-ジ)については、CIEのレッド・パ-ジ政策の形成・確立とレッド・パ-ジが教育団体に与えた影響について解明を進め、その一部は論文にまとめた。この結果、CIEのレッド・パ-ジ政策が1948年8月に台頭し、その修正・転換を経て1949年6月に確立したことを明らかにできた。また、レッド・パ-ジが教育団体の人的構成、機能に与えた影響(北海道、東北地方を中心に)についての分析を進めまとめの準備をした。3.占領初期の教職追放(ホワイト・パ-ジ)については、資料収集が進展し既往研究の整理と合わせてその分析を進めてきた。この過程でいくつかの問題点が明らかになった。第一に、この分野はこれまで未開拓の分野であり既往研究の蓄積が極めて少ないことである。第二に、北海道のケース・スタディで明らかになったが、一般的にこの分野に関する資料が極めて乏しく、さらに研究課題のテーマを解明するための資料となると一層収集が困難であるということである。新たな資料の調査・収集と分析により、これらの問題点の打開が今後の課題として残されている。1.前年度までの資料及び文献調査・収集の結果を検討し、GHQ文書(CIE、GS、CAS文書)及び国内資料(都道府県教育史等)の補充収集を行った。また、GHQ文書についてはこれまでに収集したフイッシュ毎にカード化する形で資料整理を行った。2.占領初期の教職追放(ホワイト・パ-ジ)については、次のことを明らかにした。(1)教職追放が中央レベルの教育行政機関である文部省幹部の人的構成とその機能の変化に及ぼした影響を分析した。教職追放の結果、文部省の戦時中の大部分の幹部が排除され、これにかわり自由主義的傾向を有する学者、民間人が登用された。このような人的構成の変化は、文部省がGHQの指導する教育民主化の機能を担保する機関へと転換することを可能とした。(2)都道府県レベルにおける教職適格審査の実態と特徴を分析し、追放者を最小限にとどめるという審査委員会の共通した姿勢とその結果追放が1%に満たない小規模なものとなったことを明らかにした。教職追放が都道府県レベルの教育行政機関の人的構成と機能の変化に及ぼした影響の分析は今後の課題として残った。3.占領後期の教職追放(教職員レッド・パ-ジ)が教育組合の幹部構成及びその機能に与えた影響を、地方レベルでは群馬県を事例とし、中央レベルは日教組大会における動向を素材に分析した。レッド・パ-ジを前後する時期に、左派から右派への幹部構成の大きな転換が地方レベルでも中央レベルでも起こっていたことが確認された。また、幹部の人的構成の変化は運動路線の変化を伴っており、GHQが唱導していた反共主義、協調主義を前面に掲げた運動路線が支配的となった。
アドホックネットワークにおける位置依存サービスのための検索手法の提案

本研究では、アドホックネットワークにおける位置依存サービスのための検索手法として、ネットワークの地理的な凸包領域を算出する凸包検索手法や、ユーザが指定した特定の位置から距離の近いk個の端末(ユーザ)やデータを探索するk最近傍検索手法を提案した。これらの手法は、通信量および遅延を低減しつつ、高い検索精度を達成することができる。ネットワークの地理的な凸包を算出する際、全ての端末の情報を取得する必要はなく、凸包の頂点となる端末のみの情報を取得することができればよい。そのため、各端末で自身が凸包の頂点であるか自律的に判断し、頂点端末ではない端末へのメッセージの送信を抑える仕組みが必要となる。提案手法では、ネットワークの境界となる端末を一周まわるようにメッセージを送信し、境界となる端末のうち凸包の頂点に含まれない端末の情報は返信しない手法を提案した。これによって、不必要な通信量を削減することができる。また、端末の移動により刻々と凸包の外形および領域は変化するため、継続的に凸包の領域を把握したいという要求もあると考えられる。そのため、本研究では定期的に凸包検索を行うのではなく、各端末が自律的に凸包の変化するタイミングを検出し、そのタイミングのみで凸包の変化した部分のみを更新する手法を提案した。これにより、効果的に凸包の領域を継続的に把握することができる。さらに、端末の保持している位置情報を含むデータに対してk最近傍検索を行うk最近傍データ検索手法も提案した。提案手法では各端末が周辺のデータをコピーとして保持しておくことで、検索範囲を小さくすることが可能である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
電場中原子拡散の計算機シミュレーション

LSIなどで問題となっているエレクトロマイグレーションを想定し、電場の効果を取り入れた分子動力学シミュレーション手法を開発した。その手法を用いることにより、ナノオーダーの極微細配をモデルとしたエレクトロマイグレーションの計算を行い、電流に起因する原子拡散の電流密度・温度依存性、結晶方位とドリフト速度の関係などについて調べた。(1)分子動力学シミュレーションプログラムの作成従来の分子動力学シミュレーションプログラムに、・局所的な導電率を算出する。・試験条件、境界条件を決定し、電位の偏微分方程式を、緩和法により解く。・電位の勾配である電場を求め、電場によって決まる電流より力を算出する。等のプログラムを追加し、エレクトロマイグレーションのシミュレーションプログラムを作成した。(2)モデルの作成とシミュレーションの実施2次元Lenard-Jones単結晶モデル構造を作成し、電圧印加方向には周期的境界条件を課した。モデルの最外周の原子は、ポテンシャルは持つが位置は拘束し、電界の算出時には絶縁体として取り扱った。温度制御は一定間隔で強制クーリングを行い、上昇した温度を設定温度に戻すことで、ジュール熱による温度上昇を考慮した。結晶方位、温度、電流を変えたシミュレーション結果より、以下のことが明らかになった。1.すべり面の方向が電子流と平行のモデルにおいて最大のドリフト速度が観察された。2.すべり面が傾いているモデルの場合、ボイドは配線部陽極側に発生し、陰極側に向かう移動が観察された。3.実験で観察されたような、ドリフト速度に対する温度、電流のしきい値の存在が確認された。(4)今後の課題今後、3次元構造が扱えるようにプログラムを改良し、粒界を持つ構造、多結晶構造のモデルについて計算を行い、粒界部分での拡散挙動について調べる予定である。また、カバー構造についても考慮し、応力の影響について調べる必要がある。
健常高齢者の抑うつ状態および認知機能低下発現を予測するバイオマーカーの開発

1.佐賀大学医学部精神医学教室では平成16年から佐賀県伊万里市黒川町(平成22年時点で人口3,502人、高齢化率23.3%)において、65歳以上の住民を対象に健常高齢者疫学調査を3回にわたり実施してきた(以下「黒川町研究」と表記)。黒川町研究では血液および唾液サンプルの採取と同時に、生活歴(飲酒、喫煙、内服薬)の聴取,ベックうつ病自己評価尺度(BDI-II)、認知機能(MMSE,FABおよびCDT)の評価,および頭部MRIの撮像を行ってきており,うつ状態,認知機能と各種バイオマーカーの前方視的評価を行うための基礎データを集積してきた。疫学調査研究期間以外にも当科教室員が定期的に現地に赴いており、平成28年11月よりは第4回目の現地調査を開始し、平成29年8月までに現地調査をすべて終了した。2.健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標について、測定及び評価の継続を行った。3.頭部MRI画像の経時的な定量的変化に関しては、コンピュータによる定量的な画像解析データの集積および解析を行った。4.心理検査の結果および各種生化学指標の結果と頭部MRI画像解析の結果のそれぞれの関連性を、これまでの現地調査を通じて縦断的に解析した結果得られた有意な結果について平成30年6月日本精神神経学会(於:神戸市)で発表するとともに英語論文作成に着手した。健常高齢者の認知機能と血中オキシトシン濃度との相関関係に関して、英語論文を作成し、論文投稿した。1.平成28年11月から行っていた、伊万里市黒川町地区における第4回目の健常高齢者疫学調査(認知機能評価、抑うつ状態評価、頭部MRI撮像、末梢血・唾液サンプルの採取)を平成29年度11月までに完了させることができた。2.これまでの計4回の健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標の測定および評価を終了出来た。3.心理検査および生化学指標のそれぞれの結果と頭部MRI画像の経時的な定量的変化との相関を検索し、複数の項目で相関関係を確認し、相関関係を確認できた項目についての学会発表および英語論文作成に着手できた。伊万里市黒川町地区での計4回の健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標それぞれと、頭部MRI画像の経時的な定量的変化との相関関係の結果内容をまとめた英語論文を国際誌に発表する。1.佐賀大学医学部精神医学教室では平成16年から佐賀県伊万里市黒川町(平成22年時点で人口3,502人、高齢化率23.3%)において、65歳以上の住民対象に健常高齢者疫学調査を3回にわたり実施してきた(以下「黒川町研究」と表記)。2.健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標について、測定及び評価を行った。3.頭部MRI画像の経時的な定量的変化に関しては、コンピュータによる定量的な画像解析データを集積した。4.心理検査の結果および各種生化学指標の結果と頭部MRI画像解析の結果のそれぞれの関連性を、これまでの現地調査を通じて縦断的に解析した。解析の結果で有意な所見が得られたものに関して、英語論文作成に着手した。5.健常高齢者の精神的健康度と血中オキシトシン濃度との相関関係に関して、英語論文を発表した。2.これまでの計3回の健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標の測定および評価を終了したが、4回目の調査に関してはすべての完了はまだである。3.心理検査および生化学指標のそれぞれの結果と頭部MRI画像の経時的な定量的変化との相関を検索し、複数の項目で相関関係を確認し、相関関係を確認できた項目についての英語論文作成に着手できた。

疫学調査研究期間以外にも当科教室員が定期的に現地に赴いており、平成28年11月よりは第4回目の現地調査を開始し、平成29年8月までに現地調査をすべて終了した。2.健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標について、測定及び評価の継続を行った。3.頭部MRI画像の経時的な定量的変化に関しては、コンピュータによる定量的な画像解析データの集積および解析を行った。4.心理検査の結果および各種生化学指標の結果と頭部MRI画像解析の結果のそれぞれの関連性を、これまでの現地調査を通じて縦断的に解析した結果得られた有意な結果について平成30年6月日本精神神経学会(於:神戸市)で発表するとともに英語論文作成に着手した。健常高齢者の認知機能と血中オキシトシン濃度との相関関係に関して、英語論文を作成し、論文投稿した。1.平成28年11月から行っていた、伊万里市黒川町地区における第4回目の健常高齢者疫学調査(認知機能評価、抑うつ状態評価、頭部MRI撮像、末梢血・唾液サンプルの採取)を平成29年度11月までに完了させることができた。2.これまでの計4回の健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標の測定および評価を終了出来た。3.心理検査および生化学指標のそれぞれの結果と頭部MRI画像の経時的な定量的変化との相関を検索し、複数の項目で相関関係を確認し、相関関係を確認できた項目についての学会発表および英語論文作成に着手できた。伊万里市黒川町地区での計4回の健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標それぞれと頭部MRI画像の経時的な定量的変化との相関関係の結果内容を順次英語論文発表するとともに、国内および国際学会で同内容を発表していく。伊万里市黒川町地区での計4回の健常高齢者疫学調査で行った心理検査(認知機能、抑うつ状態評価)および末梢血・唾液サンプルから得られた各種生化学指標それぞれと、頭部MRI画像の経時的な定量的変化との相関関係の結果内容をまとめた英語論文を国際誌に発表する。現地調査によって得られたサンプルの生化学的解析に関しては、試薬等の効率的な使用により、その費用を抑えることが結果的に可能となった。また、今年度はデータ収集・解析を主とし、学会での本格的な発表は次年度以降としたので、学会費用も抑えることができた。物品費が予想よりも低く抑えられたために繰り越し金が生じたが、研究最終年度である平成31年度には物品費を中心に予算が膨らむことが予想され、繰越金を含めて適正に使用する予定である。
シリル基によって安定化された三員環ケトンの反応性とその合成化学的応用に関する研究

シクロプロパノンは高い歪みエネルギーを持つ三員環ケトンであり、その開裂様式の違いにより異なる反応活性種(ホモエノレートアニオンと1,3-双極子)を生じるなど、特異な反応性を示す興味深い化合物である。しかし、この化合物は酸や塩基あるいは熱などに対して非常に不安定で扱い難く、従来、その特異な反応性を合成化学的に利用する試みは殆ど成されていなかった。これに対し、シクロプロパノンにシリル基を導入すると適度に安定化し、高い歪みエネルギーを持つ三員環ケトンの特異な反応性の精密な制御が可能になる。本研究は、シリルシクロプロパノン(1)の基本的な反応性の解明とこの化合物を合成素子とする新規な共有結合形成反応の開発を目的とするものであり、今年度は、1のC2-C3結合の位置選択的開裂反応について検討した。【1】ブレンステッド酸によるシリルシクロプロパノンの位置選択的C2-C3結合開裂反応シリル基を持つ三員環ケトン1に酢酸などのブレンステッド酸を作用させるとC2-C3結合の開裂だけが選択的に起こり、α位にカルボキシル基が導入されたα-カルボキシケトンが高収率で得られることが判った。【2】ルイス酸存在下でのシリルシクロプロパノンの位置選択的C2-C3結合開裂反応1とルイス酸との反応では、1のC2-C3結合の開裂に伴い、1の二つのα位に求核剤と親電子剤とを同時に導入できることが判った。すなわち、種々のルイス酸の存在下、1とアルデヒド(3)との反応を試みた結果、ルイス酸としてTiCl4やMgBr2を用いると1のC2-C3結合の開裂に伴い、求核剤としてルイス酸由来のハロゲン及び親電子剤として3が導入されたα-ハロエノンが高収率で得られた。この反応は、ルイス酸でシクロプロパノンのC2-C3結合を選択的に開裂できることを示した初めての例である。以上の成果は、現在、学会誌等へ投稿準備中である。
音韻障害児の音韻情報処理特徴の解明と学習支援方法の開発および実用化の研究

平成15-17年度に行った研究により,即ち,発達性音韻障害児は10歳前後においても重み付けの変化が明らかには認められず,健常児とは異なる語音知覚能力の発達経過を示す可能性が示唆された.そしてその一因として音韻情報処理の問題が推測された.これらの一連の研究をさらに発展させる形で,さらに実験を重ね,診断指標としての基準となる資料の収集を継続した.さらに,音韻知覚能力の特徴を明らかにする上で中枢性聴覚障害の鑑別の重要性が明らかになってきたため,その鑑別のための検査バッテリーの作成及び,臨床事例への適用準備を行った.平成15-17年度に行った研究により,即ち,発達性音韻障害児は10歳前後においても重み付けの変化が明らかには認められず,健常児とは異なる語音知覚能力の発達経過を示す可能性が示唆された.そしてその一因として音韻情報処理の問題が推測された.これらの一連の研究をさらに発展させる形で,さらに実験を重ね,診断指標としての基準となる資料の収集を継続した.さらに,音韻知覚能力の特徴を明らかにする上で中枢性聴覚障害の鑑別の重要性が明らかになってきたため,その鑑別のための検査バッテリーの作成及び,臨床事例への適用準備を行った.平成15-17年度における本研究課題に関連した研究の知見をふまえ,(1)音韻障害児の音韻知覚に関する実験的研究を継続し,(2)音韻処理能力に関する予備的研究を行った.1.音韻障害児の音韻知覚に関する実験的研究(平井・安・荒井・飯高・原)(1)低年齢の小児(3-9歳)を対象とした実験プログラムを作成し,予備実験を行った.平成15-17年度における本研究課題に関連した研究において使用した成人および10歳以上の小児を対象とした実験を基礎とし,より低年齢の小児を対象とした実験プログラムを試作し,予備実験を行った.(2)2006年9月27日28日に茨城県津澄小において健常児における音韻能力発達に関して調査を行った.2.音韻処理能力に関する研究(平井・安・原・浅野・松中)(1)資料の収集(中枢性)聴覚処理障害に関する資料を収集し,鑑別・診断のためのテストバッテリーについて検討した.既存のPCプログラムによる聴覚検査の実用性と問題点を検討し,改良あるいは新しい検査プログラムの草案を作成した.(2)音韻処理能力に関する予備的研究第5回(中枢性)聴覚処理障害研究会(3月24日,筑波大学,東京)において症例報告を行い,国内の当該専門領域における研究者および教育現場の教師らと意見交換を行った.平成18年度に引き続き,音韻障害児の音韻知覚に関する実験的研究および(中枢性)聴覚処理障害に関する研究を継続した.1.音韻障害児の音韻知覚に関する実験的研究(1)低年齢の小児(3-9歳)を対象とした実験プログラムを作成し,健常児を対象として予備実験を行った.結果を分析・検討し,プログラムの修正を行った.音韻障害が疑われる臨床事例を分析し,音韻知覚に関する実験の適用を検討した.(2)健常児の音韻処理能力に関する研究を継続し,成果のまとめに取り組んだ、概要の一部を第33回コミュニケーション障害学会(2007年6月,鶴見大学),The 27th World Congressof the International Association of Logopedics and Phoniatrics等において発表した.2.(中枢性)聴覚処理障害に関する研究(1)資料の収集および臨床応用の検討(中枢性)聴覚処理障害に関する資料を収集し,日本における臨床事例を分析した.臨床事例の分析をふまえて,鑑別・診断のためのテストバッテリーの作成について検討した.(2)(中枢性)聴覚処理障害および音韻処理能力の障害に関して資料の収集結果をまとめ,音韻障害児の音韻知覚に関する実験的研究の予備実験の概要の一部を第33回コミュニケーション障害学会(2007年6月,鶴見大学),『シンポジウム「コミュニケーション障害者に対する支援システムの開発と臨床現場への適用に関する研究」』(2007年9月,上智大学)等において発表した.(3)(中枢性)聴覚処理障害が疑われる臨床事例を分析し,鑑別・診断検査のためのテストバッテリーの適用を検討した.
未培養微生物群の生理学的機能と系統分類を網羅的に結ぶ新規技術の創成

本研究では、未培養微生物群の16S rRNA遺伝子と機能遺伝子を簡便かつハイスループッドに両者をリンクづけて解析する技術を創成することを目的とした。まず、純粋細菌のゲノムDNAを用いて、申請者の研究アイディアの実証を行なった。その結果、微生物ゲノムから2種類の遺伝子を結合することが可能であった。次に、純粋細菌の細胞を用いて実施したところ、ゲノムを用いた時と実験条件は異なるものの、2種類の遺伝子結合が可能であった。シークエンス解析の結果からも、2種類の遺伝子配列が結合していることが確認できた。環境微生物
蔵書印データベースの機能強化による典籍移動史の可視化の為の情報プラットホーム整備

「蔵書印データベース」に、蔵書印の印文行数および印影外郭を検索条件に指定する機能を実装し、新たに採録した印文改行表記と併せて新規情報の公開を行った(約23,500件)。また、人物情報の精査により蔵書印主の職種および時代を分類し、カテゴリ一覧機能として実装した(約15,600件)。印材コレクションの採録に着手した他、書肆印の印主情報等を搭載し、国文学研究資料館所蔵古典籍を中心に印影数を増強した。約39,000件の蔵書印レコードを対象に、複合検索とカテゴリ一覧・ブラウズ機能等を活用することで、蔵書印情報を基点とする典籍移動史や人的交流関係を可視化するための情報プラットホームの整備と拡充を実現した。1蔵書印の印文行数および印影外郭を採取するための方針を策定し、2文字からなる印影を対象に試験的に採録を開始した。両者を検索条件に指定する機能を、蔵書印データベースに実装した。(印文行数は約5,460件、印影外郭は約5,410件を、それぞれ試験的に公開中)2印材コレクターの協力により、印材画像や側款情報を含むレコードを採取し公開した。(「丼古庵印材コレクション」88件)3著書の了解を得て、『書籍流通史料論序説』(鈴木俊幸著、平成24年6月、勉誠出版)掲載の貸本屋印・仕入印の印影と印主情報等を、「蔵書印データベース」に採録完了。これら265件に及ぶ貴重なレコードにより、既存の書肆印との同定、比定作業が飛躍的に捗った。4国文学研究資料館所蔵の和古書、早稲田大学図書館「古典籍総合データベース」所載の古典籍を中心に、蔵書印レコード数および印影数を増強した。(両者ともに約1千件の増加)5本科研の成果を取り入れ、平成28年度日本古典籍講習会(主催:人間文化研究機構国文学研究資料館・国立国会図書館、於・国文学研究資料館、1月18日)において、「蔵書印について2「蔵書印の見方・読み方(実習)」」と題する講義を行った。予定通りの進捗状況にある。公開中のNIJL「蔵書印データベース」に、以下15の検索項目を新たに追加し、234の新規レコードを搭載した。約3万9千件の蔵書印レコードを対象に、複合検索とカテゴリ一覧・ブラウズ機能等を活用することで、蔵書印情報を基点とする典籍移動史や人的交流関係を可視化するための情報プラットホームの整備と拡充を実現した。1蔵書印の印文行数および印影外郭を採取するための方針を策定し、14文字からなる印影を中心に採録し、両者を検索条件に指定する機能を「蔵書印データベース」に実装し、新たに採録した印文改行表記と併せて新規情報の公開を行った。(印文行数・印影外郭ともに、約23,500件を試験的に公開)2印材コレクターの協力により、印材画像や側款情報を含むレコードを採取し公開した。(「丼古庵印材コレクション」126件)3著書の了解を得て、『書籍流通史料論序説』(鈴木俊幸著、平成24年6月、勉誠出版)掲載の貸本屋印・仕入印の印影と印主情報等を搭載した。これら265件に及ぶ貴重なレコードにより、既存の書肆印との同定・比定作業が飛躍的に捗った。2018年3月末時点での公開件数は、蔵書印レコード数:38,837件印影数:33,474点(レコード数は約2千件の増加、印影数は約3千件の増加)5人物情報の整備を行い、蔵書印主(印章使用者)の職種(職業の種類や所属等)および時代(蒐書活動等の主たる活躍時期)を分類し、「蔵書印データベース」にカテゴリ一覧機能として実装した。詳細検索画面から個別検索も可能。(職種・時代ともに、のべ約15,600件を公開)「蔵書印データベース」に、蔵書印の印文行数および印影外郭を検索条件に指定する機能を実装し、新たに採録した印文改行表記と併せて新規情報の公開を行った(約23,500件)。1蔵書印の印文行数および印影外郭の採取、公開を継続的に進める。本年度は、3文字からなる印影に着手する。2印材コレクターの協力による、印材画像や側款情報を含む印影レコードの採取を推進する。(コレクター・丼古庵氏が運営しているブログおよび冊子「古印材萬歳(蒐集日記)」「丼古庵収蔵日本篆刻家印集」からの転載許諾済み)

3蔵書印主の職業や活動時期を印主ごとに作成し、蔵書印データベースにカテゴリ一覧機能として実装する。4国文学研究資料館所蔵の和古書を中心にデータの増強を図る。以上を、NIJL「蔵書印データベース」に搭載し、複合検索とブラウズ・カテゴリ一覧機能等を活用することで、蔵書印情報を基点とする典籍移動史や人的交流関係を可視化するための情報プラットホームを構築する。日本近代文学、日本近代書誌学計画的に作業を進めるにあたり、本年度には前年度を上回る作業を予定していたため。謝金等。