hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結晶の界面運動の数理解析の新展開～時間発展途中の現象の解析～

研究実績の概要にあるとおり、当初計画の内容だけでなく、そこから派生した問題についても研究が進んでおり、一部は論文の投稿も済ませている。研究期間3年目となる平成29年度においては、主に下記の研究を行った:(1)面積保存クリスタライン曲率流方程式を用いたモデリングとその数値計算法を提示した.特に,任意の有限回で止めても面積が保存する反復法を提案できたことは有益である.(2)曲率流方程式に現れるタイプ2爆発解について、数値的にblow-up rateを推定する方向を構築し、それにより従来限定的に証明されていた重対数型の加速項をもつ爆発解が多くみられることを数値的に確認した。(3)外力項をもつクリスタライン曲率流方程式について、ウルフ図形が簡単な場合にセパラトリクスを具体的に求め、解構造を完全に決定したた。現在、一般の場合についての研究を推進中である。(4)変分構造を利用した界面発展方程式の解析と数値解析の研究をすすめた。特に,水蒸気の拡散を考慮した雪の結晶成長について,数値シミュレーションを中心とした数理モデルの改良を行った。(5)界面運動の数値計算の際にしばしば現れる拡散場の計算に用いられる基本解近似解法(代用電荷法)についての数学的考察を進めた。これにより、不変スキームの作成法について提案した.基本解をもつような作用素に対して適用できる極めて汎用性と実用性の高い方法である.(6)界面運動の1つであるヘレ・ショウ流れについて考察し、吸い込みと湧き出しを持つ場合について移動境界の不安定性のパラメータ依存について解析した.また、界面ダイナミクスの研究を行っている研究者20名弱を招き、6月に研究合宿を行い集中的に議論を行った。更に、7月末の国際研究集会Equadiffにおいて、石渡およびBenes氏、矢崎氏が界面ダイナミクスについてのセッションを企画し、研究発表するとともに関連する内外の研究者と議論を行った。その他内外の学会等で研究発表を行った。研究実績の概要にあるように、当初計画していたことだけでなく、そこから派生して出てきた発展的課題についても成果を残しており、内外の学会等で発表、論文化を行っているため。2018年度の成果は以下の通りである:(1)外力付きクリスタライン曲率流方程式の定常解周りの解の挙動を明らかにした.現在,より大域的な解の挙動を調べている.(2)スパイラル結晶成長モデルの1つとして外力付きクリスタライン曲率流方程式を扱い,中心において辺生成法則を加味したモデルの解の大域存在等の数学的結果,および,本モデルと従来から知られているレベルセット方程式による数値解の比較を行った.(論文受理)(3)指数型の非線形性を持つ曲率流方程式が持つ様々なタイプの非一様な進行波の分類を行い,漸近挙動を明らかにした.(現在投稿準備中)(4)平均曲率流に対する古典的な比較定理をn次元空間内で曲率運動する空間曲線に対し拡張を行った.また,同時に効率的な数値計算スキームを提案し,いくつかの数値例を通してその有効性を確認した.本結果は渦糸や転位など様々な応用を持つ空間曲線運動に対する新たな数学解析手法・数値解析手法として,様々な拡張と応用が期待される.
コンピュータによる歯科臨床シミュレーション教育システムの活用と有効性の解析

コンピュータによって実際の臨床を疑似体験できる医歯学シミュレーション教育システムを、歯学部歯学科、歯学部口腔保健学科の学生に活用し、評価した。その結果、歯学部歯学科学生にとって難易度は高いものの、教材は臨床の知識を学ぶために有効であることが確認された。歯学部口腔保健学科における歯科衛生士教育では,模型・臨床実習を補完し,学習意欲ならびに継続した自己学習力を修得するのに有効であった。1.歯科臨床シミュレーション教育システムの活用とフィードバック(1)教材内部評価の実施今年度内に本学にて独自に作成された、歯科臨床のコンピュータシミュレーション教材(以下「教材」)を、歯学部シミュレーション教材作成小委員会・作業部会にて内部評価した。(2)教材レビューシステムの構築上記内部評価が終了した教材を、2名の評価者(教材作成者以外の当該教材内容の専門家1名と当該教材専門外の者1名)に評価させ、専門的見地および専門外の立場から教材のレビュー・修正を行った。(3)教材を実施した学習者からのフィードバック教材をサーバからオンデマンド配信し、アカウントを配布した歯学科4年生、5年生、6年生に実施させて、教材の流れや意図がつかみにくかった点、解説で理解しにくかった点、自ら選んだ選択肢が不適切である理由が理解できなかった点等を、サーバ上でアンケート調査することによって教材および教育システムを評価させ、教材作成者にフィードバックして教材の改訂を行った。2.歯科臨床シミュレーション教育システムの有効性の解析に関する準備(1)教材実施履歴の蓄積・抽出の試行歯学科4年生、5年生、6年生に、それぞれ指定した教材をサーバ経由で実施させ、教材実施履歴、および学生による教材評価結果を蓄積・抽出した。サーバ経由での教材実施、教材評価の実施可能性を確認した。(2)教材の評価十分な数の教材を十分な数の学生に実施されられた歯学科4年生の実施履歴、教材評価結果について、ロジスティック回帰分析を施行し、評価方法を検討している。1.医歯学シミュレーション教育システムの活用とフィードバック(1)教材評価の実施今年度内に本学にて独自に作成される、医歯学シミュレーション教材(以下「教材」)を、歯学部教育シミュレーション作成小委員会・作業部会にて評価した。(2)教材レビューの実施上記評価が終了した教材を、2名の評価者に評価させ、専門的見地および専門外の立場から教材のレビュー・修正を行った。(3)教材を実施する学習者からのフィードバック教材をサーバ上で歯学科、口腔保健学科、保健衛生学科の学生に実施させて、教材の流れや意図がつかみにくかった点、解説で理解しにくかった点、自ら選んだ選択肢が不適切である理由が理解できなかった点等を評価させ、教材作成者にフィードバックして教材の改訂を行った。2.医歯学シミュレーション教育システムの有効性の解析(1)教材実施履歴の蓄積・抽出歯学科、口腔保健学科、保健衛生学科の学生に、それぞれ指定した教材をサーバ経由で実施させ、教材実施履歴、および学生による教材評価結果を蓄積、抽出した。(2)教材の評価学生は教材に興味を持ち、教材の内容は将来役に立つと考えていた。学生にとっては未履修の内容が多く、難しく感じたが、教材の設問に使用された画像と解答に対する解説により多くの知識を修得できた。ソフトシム教材の操作性に改善の余地はあるものの、教材をもっと体験したい、今後ともこの実習を継続して欲しいと要望した。教材を通して、他の授業や実習に対する興味を深めることができたと回答した。卒前学生にとって難易度は高いものの、教材は臨床の知識を学ぶために有効であることが示された。1.医歯学シミュレーション教育システムの活用とフィードバック(1)教材評価の実施今年度内に本学にて独自に作成された、医歯学シミュレーション教材(以下「教材」)を、歯学部教育シミュレーション作成小委員会・作業部会にて評価した。(3)教材を実施する学習者からのフィードバック教材をサーバ上で歯学科、口腔保健学科、保健衛生学科の学生等に実施させて、教材の流れや意図がつかみにくかった点、解説で理解しにくかった点、自ら選んだ選択肢が不適切である理由が理解できなかった点等を評価させ、教材作成者にフィードバックして引き続き教材の改訂を行った。2.医歯学シミュレーション教育システムの有効性の解析(1)教材実施履歴の蓄積・抽出歯学科、口腔保健学科、保健衛生学科の学生等に、それぞれ指定した教材をサーバ経由で実施させ、教材実施履歴、および学生による教材評価結果を引き続き蓄積、抽出した。(2)教材の評価学生の実施履歴、教材評価結果について分析し、シミュレーション教材による教育システムを評価した。学生は教材に興味を持ち、教材の内容は将来役に立つと考えていた。
脳損傷者の行動評価表の開発

脳卒中高次脳機能障害患者の日常生活の困難さを観察場面から評価できるよう評価項目の抽出を実施した.対象は,経験年数3年以上の作業療法士(OTR)30名と180名の高次脳機能障害患者であった.OTRが高次脳機能障害患者の日常生活活動の困難さをfunctional independence measure(FIM)の分類に基づいて列挙した245項目をクラスタ分析にて6グループ66項目に絞り込み,次に180名の患者に対して5段階に評価した.結果,5因子30項目が抽出された.第1因子が状況判断8項目と第2因子が行動の調節7項目,第3因子が記憶7項目,第4因子が心の理論5項目,第5因子が保続3項目であった.行動評価から抽出された5因子とFIM間には相関を認めた(r=0.40.7,p<0.01).FIMの自立群と非自立群間にはすべての因子得点に差が見られた(p<0.01).重回帰分析では, FIM総合得点と認知得点には第1因子が影響力を持っていた(p<0.01).OTRが高次脳機能障害患者の観察場面を評価することは,彼らの日常生活活動の困難さの実態を的確に捉え,効果的な介入を実践することに有用であることが示唆された.行動評価表の作成にあたり、66の調査項目に対して、研究協力病院の作業療法士に依頼し、脳損傷患者180名のデータを収集した。さらに、性別、年齢、発症日、意識レベル(JCS)、注意機能(Ponsford,注意評価スケール)、認知機能評価(MMSE)、日常生活の自立度(FIM)の結果をカルテより収集した。得られたデータに対して因子分析を実施したところ、5因子30項目が抽出された。第1因子:状況判断8項目(α信頼数係数0.980)、第2因子:行動の調節7項目(α信頼数係数0.902)、第3因子:記憶7項目(α信頼数係数0.939)、第4因子:心の理論5項目(α信頼数係数0.903)、第5因子:保続3項目(α信頼数係数0.803)。注意評価スケール(14項目)からは、第1因子:分配性注意8項目(α信頼性係数0.955)、第2因子:覚醒6項目(α信頼性係数0.931)が抽出された。行動評価から抽出された5因子間と注意評価スケール2因子、およびJCS,MMSE,日常生活自立度(FIM)との間には、強い相関を認めた(r=0.4270.688 ,p<0.01)。FIM得点の自立群と非自立群との間には、すべての因子得点に差が見られた(p<0.01)。重回帰分析では,覚醒(JSC)は注意(覚醒)に影響し、注意(覚醒)は状況判断、行動の調節、保続に影響していた。注意(分配性)は状況判断、行動調節、心の理論に影響していた。FIM総合得点には行動評価表の第1因子の状況判断(β=-0.367,p<0.01)と注意評価の第1因子(β=-0.439,p<0.01)に関する項目が影響力を持っていた.得られた項目の妥当性を高める為に、健常群50名において行動評価および注意検査を実施し評価項目を精査した。得られた結果の一部について、学会発表及び論文投稿を行った。

注意評価スケール(14項目)からは、第1因子:分配性注意8項目(α信頼性係数0.955)、第二因子:覚醒6項目(α信頼性係数0.931)が抽出された。行動評価から抽出された5因子間と注意評価スケール2因子、およびJCS,MMSE,日常生活自立度(FIM)との間には、強い相関を認めた(r=0.4270.688,p<0.01)。意識清明がグループとそれ以外では、すべての因子得点に差がみられた(p<0.01)。FIM得点の自立群と非自立群との間には、すべての因子得点に差が見られた(p<0.01)。重回帰分析では,覚醒(JSC)は注意(覚醒)に影響し、注意(覚醒)は状況判断、行動の調節、保続に影響していた。注意(分配性)は状況判断、行動調節、心の理論に影響していた。FIM総合得点には行動評価表の第1因子の状況判断(β=-0.367,p<0.01)と注意評価の第1因子(β=-0.439,p<0.01)に関する項目が影響力を持っていた.得られた結果の一部を国内外の学会に発表した。当初、データ収集の期間に1年半を想定していたが、研究協力病院のスタッフの協力により、1年間で完了し、一部を成果発表することができた。次年度は以下の手順で解析を進めていく。1.得られたデータを統計ソフトを用いて、詳細に解析し神経心理学的データとの関係を調べ、妥当性を検証する。その際に、評価項目の表現の仕方についての精査を実施する。2.また、重症群と非重症群を比較し、回復段階との関連を調査する。3.日常生活の自立度(FIM)との関連を明確にし、回復段階を確認できるか調査する。4.得られた結果について、国内外の学会に成果発表および資料収集を行い、不足データがあれば、研究協力施設にて再調査を実施する。研究協力施設でのデータ収集にあたり、研究打ち合わせのための交通費や謝礼金を予算に計上していたが、研究費執行時期よりも前に実施せざるを得なかったため本研究費を用いることが出来ず残金が生じた。データ収集が予定期間よりも早期に完了したことから、本年度は、データの解析を進めるとともに、国内外学会への成果発表を中心に行う。成果論文の執筆にあたり、国内外の学会へ積極的に参加し、脳損傷患者の行動評価表について、現状調査を行う。学会発表の際にデータの不足を指摘された場合には、必要に応じて追加調査として、検査器具を購入し、研究協力施設にてデータ収集を実施する。今年度の残金については、研究成果発表にあたっての、研究打ち合わせ費や追加データ収集時の謝礼や物品購入費として使用することとする。
次元性を超えたナノカーボン材料の制御合成と応用研究

近年の地球温暖化に起因して世界的に水不足の懸念が強まっており、海水の浄化(脱塩)や様々な汚染水の処理が非常に重要な課題になりつつある。グラフェンをはじめとする二次元材料は表面積が極めて大きく、かつ様々な化学修飾が可能であることから、本分野への応用が期待されている。これまでの研究から、酸化グラフェンや二硫化モリブデンなどの二次元材料からなる膜が、水の浄化に有望であることが報告されているが、分離膜の微細構造等の制御が困難で、十分な分離特性が得られていなかった。そこで、本研究では、分離膜を専門とする外国人特別研究員と、二次元材料を専門とする研究代表者との緊密な共同研究を通じて、二次元材料をベースにしたナノスケールで規則性をもった分離膜を創出し、水の浄化を中心とする環境分野に応用していくことを目的として研究を行っている。初年度である平成30年度は、二次元物質の粉末の液中剥離と、それによって得られる剥離片の構造を中心に検討した。一般的な酸化グラフェンの膜は水により膨潤してしまうことから、異なる二次元材料をターゲットとした。一連の実験を進めるため、超音波分散装置、遠心分離器、そしてろ過処理を行うための実験装置の準備から始めた。様々な検討の結果、有機溶媒中での超音波処理などによって二次元材料の剥離片からなる分散液を作製し、剥離片の厚さやサイズなどを原子間力顕微鏡(AFM)と光学顕微鏡、ラマン分光測定により詳細に調べた。そして、ターゲットとする二次元材料を効率的に分散し、薄膜とする技術を構築できた。現在は、ビスフェノールAなどの微量の汚染分子や色素などを用い、ろ過効率(水の流速と分離能)について研究を進めており、効果的な水の浄化のための分離膜へと発展することを期待している。海水の浄化や汚染水の処理などの膜分離については、特別研究員が専門としており、研究代表者の研究室にはこのような実験を行うのに設備が十分になかった。そこで、前年度は装置の準備から始めた。一方、二次元材料に関しては研究代表者の研究室で十分な知見と測定装置があることから、研究代表者と特別研究員が密接に協力して、二次元材料の分散と構造解析について研究を進めることができた。分散条件、溶媒、添加剤等の因子を系統的に変化させ、AFM、光学顕微鏡、走査型顕微鏡(SEM)、ラマン分光などを活用することで、十分に薄く剥離された二次元材料からなる分散液を作製することができた。そしてこの分散液をろ過することによって、二次元材料がラメラ状に積層した理想的な構造の膜を作製するに至った。現在は、この膜を用いて、種々の分子の分離能を、分子のサイズ、官能基などの点から評価を進めている。当初は十分な設備や経験がなかったことを踏まえると、順調に研究が推移しているといえる。前年度に系統的な検討を通じて、二次元材料からなるラメラ状の分離膜を得ることができた。本年度は、微量の色素や汚染分子を溶解させた水溶液を用い、分離膜としての効率(分離効率と水の流速)を調べることで、分離能と処理速度のバランスが取れた二次元材料ベースの分離膜の実現を目指す。また、二次元材料が種々の分子の分離にどのように寄与しているのか、という点について、化学的相互作用とナノ空間との関係から基礎的な理解も深めていく計画である。さらには、分離効率を一段と高めるため、二次元材料の化学修飾に関する研究も行う予定である。この場合、化学修飾の方法の開発とともに、その解析法についても検討が必要と考えている。そして、様々な官能基の導入の可能性とその効果について、形状効果、化学効果の二点から科学的に解析し、理解を進めていく。上記の研究の後には、他の低次元材料とのハイブリッド膜など、次元性を超えた高度なナノ構造を有する分離膜や環境センサーとしての展開も視野に入れている。今年度中に上記の水の分離・精製に関する成果をまとめ、論文発表や学会発表を行いたいと考えている。

そして、ターゲットとする二次元材料を効率的に分散し、薄膜とする技術を構築できた。現在は、ビスフェノールAなどの微量の汚染分子や色素などを用い、ろ過効率(水の流速と分離能)について研究を進めており、効果的な水の浄化のための分離膜へと発展することを期待している。海水の浄化や汚染水の処理などの膜分離については、特別研究員が専門としており、研究代表者の研究室にはこのような実験を行うのに設備が十分になかった。そこで、前年度は装置の準備から始めた。一方、二次元材料に関しては研究代表者の研究室で十分な知見と測定装置があることから、研究代表者と特別研究員が密接に協力して、二次元材料の分散と構造解析について研究を進めることができた。分散条件、溶媒、添加剤等の因子を系統的に変化させ、AFM、光学顕微鏡、走査型顕微鏡(SEM)、ラマン分光などを活用することで、十分に薄く剥離された二次元材料からなる分散液を作製することができた。そしてこの分散液をろ過することによって、二次元材料がラメラ状に積層した理想的な構造の膜を作製するに至った。現在は、この膜を用いて、種々の分子の分離能を、分子のサイズ、官能基などの点から評価を進めている。当初は十分な設備や経験がなかったことを踏まえると、順調に研究が推移しているといえる。前年度に系統的な検討を通じて、二次元材料からなるラメラ状の分離膜を得ることができた。本年度は、微量の色素や汚染分子を溶解させた水溶液を用い、分離膜としての効率(分離効率と水の流速)を調べることで、分離能と処理速度のバランスが取れた二次元材料ベースの分離膜の実現を目指す。また、二次元材料が種々の分子の分離にどのように寄与しているのか、という点について、化学的相互作用とナノ空間との関係から基礎的な理解も深めていく計画である。さらには、分離効率を一段と高めるため、二次元材料の化学修飾に関する研究も行う予定である。この場合、化学修飾の方法の開発とともに、その解析法についても検討が必要と考えている。そして、様々な官能基の導入の可能性とその効果について、形状効果、化学効果の二点から科学的に解析し、理解を進めていく。上記の研究の後には、他の低次元材料とのハイブリッド膜など、次元性を超えた高度なナノ構造を有する分離膜や環境センサーとしての展開も視野に入れている。今年度中に上記の水の分離・精製に関する成果をまとめ、論文発表や学会発表を行いたいと考えている。
内頚動脈動脈瘤における3次元的構築解析と治療指針確定のための研究

信州大学において回転DSAを利用できた内頸動脈瘤症例paraclinoid内頸動脈瘤38症例(39側動脈瘤)男性4例、女性34例を形態的にサイフォン部(C4)のカーブを持つ症例(A群)17例と、カーブのない症例(B群)22例に分け、動脈瘤の向き(内側型、外側型、上方型)との関連を調べた。その結果、A群では外側6/17例、上向き動脈瘤8/17例が内側向き3/17例に比べ多かったのに対し、B群では内側向きが19/22例と多く、外側、上向きがそれぞれ2、1例であった。内頸動脈の形態による動脈瘤の発生する方向の傾向を認めた,更に、コンピュータシミュレーションによる血流動態解析により、A/B群における血管壁に対する、Wall share stress, static pressure, dynamic pressureを測定したところ、特にdynamic pressureのかかる位置が動脈瘤発生部位と相関しており、さらにshare stressのかかる部位とも合致する部分に動脈瘤が発生していることがわかった。内頸動脈の動脈瘤発生は、海綿静脈洞内のC4部分における形態にかなり依存することがわかった。しかしながら、その動脈瘤発生部位予測に関しては、発生する可能性の部分は必ずしも1点ではなく、その中でもなぜその部位に動脈瘤が発生したのかを解析する必要があった。その結果を日本脳神経外科学会総会で発表し、論文を投稿中である。実験:数種類のゴムの素材を用いて、biosensorにてゴムの内圧の違いによるゴム壁の堅さ測定を行った。ゴムの種類にもよるが、風船状に膨らませたゴムの内圧は,一旦上昇した後、むしろ下降することが判明した。大きな動脈瘤においてむしろ壁にかかる圧力は低下する可能性が示唆された。また、小さな動脈瘤は破裂しにくいと報告されているが、一旦破裂すると重症になるとの報告をも示唆する結果となった。臨床症例での3-D DSAと3-D CISS画像の取得を行い、手術症例においては、biosensorにて動脈瘤と親血管の硬さ測定、およびコントロールのための脳実質の堅さ測定を行った。実験室での実験において、水の被膜によりデータの不安定さが生じることが明らかとなり、髄液をよく吸引することでデータが安定した。いずれもその後のデータは動脈瘤が親血管より柔らかいという結果であり、近々研究発表を行う予定である。動脈瘤の発生する課程を血行力学的に判定、調査するため、パーソナルコンピュータと解析ソフトウェアを購入した。解析に使用する3-D DSA画像(回転脳血管撮影画像)から立体データを取り出す必要があるのだが、血管撮影装置の企業の守秘主義のために作業に難渋した。そこで血流計測のためのソフトウェアへの移行に使用するためのソフトウェアの開発を行い、環境を整えた。一連の研究のための環境を整えることに難渋したものの、大まかな機材の調達は終了し、更に発展した研究を行う基盤ができた。(臨床症例)3-D CISSMRI画像と回転装置を用いた3-D DSA画像を組み合わせることで、動脈瘤の壁の厚さを判断することができ、脳神経外科総会で報告した。内頸動脈を立体表現するため今年度では3Dソフトウェアを購入し、立体血管の構造について解析を行った。構造を把握することで、脳血管内の血流を計算するための準備ができることになる。内頸動脈動脈瘤症例を検討した結果を立体構造上の相違点として報告する予定である。国際微小脳神経外科解剖学会に参加し、資料収集に努めた。新たに、3T MRIが使用できるようになり、その立体構造についての解析の解像度が上がることが予想できた。(実験)屍体献体を用いて、解剖学的な内頸動脈の構造を分析した。周囲の解剖学的構造を検討し、血行動態解析に役立てた。来年度が最終年度であり、今までの解析結果を順に報告する予定である。
ベクター媒介性感染症に対する高リスク地域特定のためのモニタリング手法の開発

環境の変化により分布が変化する吸血性節足動物(ベクター)媒介性の病原体による感染症は、環境変化の指標ともなるため、ベクターおよび宿主動物の病原体保有状況のモニタリングは重要である。本研究の結果、国内における定点観測候補地が選択され、ベクター媒介性感染症のモデルとなる鳥マラリアなどの鳥類血液寄生原虫の分布状況が明らかとなった。今後、選択されたモニタリング地点における調査を継続することにより、ベクター媒介性感染症の高リスク地域の特定・予想が可能になると期待される。これまで調査してきたモニタリングサイトを含む国内各地において、鳥類および媒介昆虫における血液原虫保有状況を調査した。調査対象地点の所在都道府県は、北海道、岩手、秋田、宮城、福島、新潟、栃木、埼玉、千葉、東京、神奈川、静岡、長野、石川、京都、大阪、高知、長崎まで拡張した(18都道府県)。その結果、モニタリングの指標とする原虫3属(Plasmodium、HaemoproteusおよびLeucocytozoon)について、各調査地点において鳥類およびベクター昆虫種それぞれが保有する病原体の遺伝子型の構成が明らかになってきた。特に継続的にサンプルが得られる神奈川県の野生動物保護施設および本学部付属の農場・演習林において、保護または捕獲個体から、各種鳥類血液原虫のDNAが検出され、いずれも国内各地の鳥類が保有する原虫と近縁であることが明らかになった。一方、野生動物保護施設において、自然復帰が困難なため2年以上保護中のハシブトガラスから、調査期間を通じ同一系統のHaemoproteus属原虫の感染が認められた。この個体からは冬季には血液中に原虫が認められず、臓器内に潜伏感染している可能性が示唆された。野鳥では血液原虫の感染が多く見られるものの、生態観察の困難さから、媒介昆虫による原虫の侵入から感染成立までの原虫の発育経過は、まったくと言って良い程不明である。今後も、保護個体を調査することができれば、これまで不明であった野鳥における原虫感染動態が明らかになると考える。以上のように、初年度は特に神奈川県における鳥類血液寄生原虫の分布状況および感染サイクルが明らかとなり、今後これらの原虫を指標微生物として調査を継続することにより、ある地域における病原体分布の定点観測が可能になると期待される。本年度は、これまで調査してきたモニタリングサイトに加えて、1)人口の多い都市環境である東京都および千葉県、2)隔離された環境である小笠原諸島原虫における野鳥の血液寄生原虫および鳥ポックスウイルス(APV)について分布状況を検討した。2013年8月2015年3月まで、東京都および千葉県内の動物病院で保護された各種野鳥の血液からDNAを抽出し、各種血液寄生原虫のミトコンドリアDNA cyt b遺伝子部分配列を標的としたnested PCRおよび分子系統解析を行った。また、2014年に小笠原諸島父島で保護されたメジロ4羽から病変が認められた皮膚組織を採取し、DNAを抽出して、APVの4b core protein領域を標的としたPCRおよび分子系統解析を行った。東京都や千葉県の保護鳥類52種148羽中26種40羽(27.0%)から、3属いずれかの原虫DNAが検出され、内訳はPlasmodium属5.4%、Haemoproteus属14.2%、Leucocytozoon属10.8%であった。人口の多い都市部における野鳥の捕獲は困難であるため、今後も継続して傷病保護個体を対象とした病原体保有状況の解明が必要であると考える。APVについては、すべての組織由来DNAから同一のAPV遺伝子の増幅が認められた。検出された配列は、いずれもカナリア痘(Canary pox)グループに分類された。保護時期および場所が異なるメジロから同一のウイルスDNA配列が検出されたことから、父島では同一のウイルスがメジロの間で伝播している可能性が示唆される。カナリア痘ウイルスはハワイミツスイやフンボルトペンギンなどで病原性が高く、今後も国内の鳥類やベクター(蚊)におけるウイルス保有状況や病原性などを明らかにしていく必要がある。(759字)天候不順等により、当初見込まれていた研究協力者からのサンプル提供が不可能となった地域および遅延が生じたため。ただし、新たなサンプル提供先は確保されつつある。28年度は、定点調査地としての本学付属農場・演習林における鳥類血液寄生原虫の分布、国内動物園に生息する蚊における犬糸状虫保有状況を中心に調査した。本学農場・演習林で捕集した蚊および野鳥から、原虫DNAの検出および分子系統を解析した。また、関東の動物園内で捕集した蚊からDNAを抽出してフィラリア線虫DNAおよび脊椎動物DNAの検出を試みた。その結果、農場・演習林で捕集された蚊11種2,020頭中、アカイエカ(23/855;2.7%)およびトラフカクイカ(1/4;25%)から鳥マラリア原虫DNAが検出された。捕獲野鳥16種151個体中11種70頭(46.4%)からも原虫DNAが検出された。中でもシジュウカラで鳥マラリア原虫の保有率が高く(78.1%、25/32)、アカイエカから検出された系統と一致した。よって、本農場・演習林では主にシジュウカラとアカイエカとの間で鳥マラリア感染が維持されていると考えられた。また、動物園内のアカイエカおよびヤマトヤブカから犬糸状虫DNAおよび園内の飼育下鳥類および哺乳類、施設周辺に生息する動物のDNAが増幅された。

以上のように、28年度は定点観測が可能な農場・演習林における鳥類血液寄生原虫の分布状況に加え、国内で不明だった犬糸状虫のベクターにおける保有状況も明らかとなった。2628年度の研究により、国内各地における鳥マラリア原虫などのベクター媒介性病原体の分布状況が明らかになり、大学演習林や野鳥保護施設など、継続的にサンプリング可能な地域や施設が選定された。また、これらのフィールドにおける宿主鳥類やベクターの捕獲手法や病原体検出手法が確立されたことにより、今後のベクター媒介性感染症の分布状況のモニタリングや感染リスク評価のために必要な知見が得られると期待される。環境の変化により分布が変化する吸血性節足動物(ベクター)媒介性の病原体による感染症は、環境変化の指標ともなるため、ベクターおよび宿主動物の病原体保有状況のモニタリングは重要である。本研究の結果、国内における定点観測候補地が選択され、ベクター媒介性感染症のモデルとなる鳥マラリアなどの鳥類血液寄生原虫の分布状況が明らかとなった。今後、選択されたモニタリング地点における調査を継続することにより、ベクター媒介性感染症の高リスク地域の特定・予想が可能になると期待される。天候不順等により、当初見込まれていた研究協力者からのサンプル提供が不可能となった地域および遅延が生じたため。引き続き各地の鳥類血液原虫保有状況を調査するとともに、これまで病原体が検出された地域において、重点敵に鳥類および媒介昆虫からサンプリングを行い、年間を通じた保有状況の変動を調査することにより、環境の変化を検知するシステムの構築を目指す。本研究課題も含む一連の研究成果が評価されたことによる受賞野生動物医学引き続き各地の鳥類血液原虫保有状況を調査するが、初年度に病原体が検出された地域、鳥類および媒介昆虫について、年間を通じた保有状況の変動を定点観測的に調査する。ベクター媒介性病原体の分布変化および宿主鳥類・ベクター昆虫種のモニタリングにより、環境の変化を検知するシステムの構築を目指す。モニタリング対象のサンプルが得られなかった調査地点があり、そのために予定していた解析に用いる試薬・器具類の購入には至らなかったため。年度の早い段階で研究協力者からサンプル提供の見込みが得られているため、解析に必要な試薬・器具類の購入に充てる。
燐光プローブを用いた低酸素誘導因子が活性化される細胞内酸素濃度の測定

生体が遺伝子レベルで低酸素に適応するときの細胞内酸素濃度を燐光寿命から明らかにすることを目的にした。平成12年度科学研究費補助金により燐光寿命測定装置の性能は大幅に改善した。安定した燐光寿命を測定でき、その寿命の値は文献値とよく一致した。これを受けて本年度は細胞内酸素濃度と遺伝子レベルの低酸素応答の関係を解析するために、低酸素に対する細胞の応答を詳細に検討した。酸素消費速度は温度を密接な関係があるため、まず密閉型フローセル内の灌流温度を37度に厳密に保てることを確認した。細胞内在の酸素濃度インジケーターとして、低酸素時の細胞内NADHの蛍光強度変化の検出を試みたが、単一細胞からの信号は非常に弱かった。低酸素誘導因子の活性化に伴う核移行を抗体を用いて確実に検出できる条件を検討した。ウェスタンブロツトではコバルト処理により低酸素誘導因子の分子量に相当するバンドが強く現れた。一方、固定した細胞の免疫染色では明確な核移行を確認できず、低酸素誘導因子抗体に適した固定法を検討中である。低酸素負荷が低酸素誘導因子の活性化によって生存へ向かわせるのかあるいはアポトーシスへ向かうのかを検討するために、アポトーシス促進の指標としてBAX遺伝子活性化をRT-PCRで検出できるようにした。今後は燐光寿命測定装置を用いて、培養細胞の細胞内酸素濃度を評価し、低酸素誘導因子の核移行による標的遺伝子活性化を、そのメッセンジャーRNAやタンパクの発現と対応させる予定である。生体が遺伝子レベルで低酸素に適応するときの細胞内酸素濃度を明らかにすることを目的として、本年度は燐光寿命測定系の確立を目指した。申請時のプロトタイプの燐光寿命測定システムを大幅に改良した。以前用いたフラッシュランプ光源をQスイッチ-NdYAGレーザーの2倍波に交換した。この光源は繰り返しが速く、単色で安定であることが長所である。これにより測定系の同期が可能となった。また以前は光学測定用の1センチ角のキュベットを用いていたが、培養細胞測定のために顕微鏡を導入して光学系を改良し、特に細胞質、オルガネラなど細胞内の特定部分を測定できるように共焦点光学系を用いた。光源の改善及び顕微鏡の導入によって、安定した燐光寿命を測定でき、その寿命の値は文献値とよく一致した。また、密閉型のセルで長時間露光の実験を行うと、この寿命の値は増加することから溶存酸素との光化学反応が予想された。反応のメカニズムは現在検討している。培養細胞を顕微鏡下で生存させるために、閉鎖型フローセルを組み立てた。顕微鏡観察用に上下面をカバーグラスで覆い、底面のカバーグラス上で細胞を接着培養することにした。70マイクロリットルの微小な空間を流れる灌流液の酸素濃度を必要な酸素分圧になるようにバブリングした。パラジウムポルフィリンを血清アルブミンの疎水性領域に取り込ませたプローブを灌流液に溶け込ませることで燐光寿命を測定できた。細胞の活性は温度に敏感なので、灌流液とフローセルを暖めることで、正確に温度コントロールができるようにした。来年度はこの測定システムを用いて培養細胞の酸素濃度を評価し、メッセンジャーRNAやタンパクの発現と対応させる予定である。

低酸素誘導因子の活性化に伴う核移行を抗体を用いて確実に検出できる条件を検討した。ウエスタンブロットではコバルト処理により低酸素誘導因子の分子量に相当するバンドが強く現れた。一方、固定した細胞の免疫染色では明確な核移行を確認できず、低酸素誘導因子抗体に適した固定法を検討中である。低酸素負荷が低酸素誘導因子の活性化によって生存へ向かわせるのかあるいはアポトーシスへ向かうのかを検討するために、アポトーシス促進の指標としてBAX遺伝子活性化をRT-PCRで検出できるようにした。今後は燐光寿命測定装置を用いて、培養細胞の細胞内酸素濃度を評価し、低酸素誘導因子の核移行による標的遺伝子活性化を、そのメッセンジャーRNAやタンパクの発現と対応させる予定である。
乳がん臨床検体を用いたがん幹細胞維持機構の探索

腫瘍の発生のみでなく治療後の再発や転移にも関わるとされるがん幹細胞を治療標的とすることは、がんの効率的な治療を目指すうえで非常に有望な治療戦略のひとつであると考えられる。がん幹細胞を標的とした新規の治療薬開発を将来的な目標として、本研究では乳がん臨床検体を用い、がん幹細胞において幹細胞性の維持に重要な役割を担っている分子を同定することを目指した。昨年度までに行なった解析から、DNA複製に関与するminichromosome maintenance protein 10 (MCM10)の発現ががん幹細胞で亢進していること、MCM10の発現を抑制することで集団中に存在するがん幹細胞の割合を減少させて腫瘍形成能を減弱させられること等を明らかにした。そこで今年度はMCM10が如何にして乳がん幹細胞の維持に寄与しているかに焦点を当てて解析を進めた。DNA fiber assayの結果や、DNA複製においてチェックポイント経路を形成するATRやChk1のリン酸化状態を調べることで、がん幹細胞では高頻度にDNA複製ストレスが生じていることが明らかとなった。さらに、MCM10を過剰発現や発現抑制した細胞をDNA複製ストレス誘因因子を含んだ培地中で培養することにより、効率的にDNA複製ストレスに対処するためにMCM10が重要な働きを担うことが示唆された。以上の結果はMCM10を治療標的とすることにより、恒常的に複製ストレスにさらされているがん幹細胞を効率的に死滅させることができることを示唆しており、がん幹細胞標的療法を開発するうえでの足掛かりになったと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。がん幹細胞は自己複製能と分化能を有し、薬剤耐性も高いことから治療後の再発や転移に寄与すると考えられている。我々はこのがん幹細胞を標的にした効率の良い治療法を確立するため、これらの細胞の機能を正確に捉えることを目的としている。乳がんの臨床検体から細胞を分離・培養し、がん幹細胞様の特徴を有していると考えられる集団とその他のがん細胞集団をそれぞれRNA-seqによって解析した結果、minichromosome maintenance protein 10 (MCM10)の発現量ががん幹細胞様の集団において大きく亢進されていることが明らかになった。データベースを用いてMCM10の発現量とがん患者の予後との関係を調べたところ、多くのコホートにおいてMCM10の高発現と予後増悪との間に相関があることがわかった。そこで我々はMCM10ががん幹細胞の維持・増殖に関与することでがんの悪性化に寄与しているのではないかと考えた。siRNAを用いてMCM10をノックダウンした際、がん幹細胞の機能のひとつの指標となる球状細胞塊(スフィア)の形成効率が有意に減少することがわかった。さらに、western blotによってMCM10をノックダウンした細胞においてNanogやOct-3/4などの幹細胞マーカーとなるタンパク質の発現量が減少していることと、CD24low/CD44highで示される乳がん幹細胞が濃縮されていると考えられる分画の割合が減少することも観察され、MCM10ががん幹細胞様の細胞を維持するうえで重要な機能を有していることが示唆された。がん幹細胞において重要な機能を有していることが示唆される因子(MCM10)を絞り込むことができた。ノックダウンによってがん幹細胞様の集団の割合が大きく減少したことから、この分子は治療標的となる可能性も考えられる。また、検証中ではあるがDNA複製ストレスのレベルががん幹細胞で高いことがMCM10ノックダウンに対する応答性の違いではないかということを示唆するデータも出ており、具体的なメカニズムについても明らかにしていけるのではないかと考えているため、おおむね順調だと判断する。がん幹細胞とそれ以外のがん細胞でのMCM10ノックダウンに対する応答性の違いの理由として、恒常的なDNA複製ストレスの違いが示唆された。

そのため、今後はより詳細にDNA複製の際に生じるストレスの大きさやその原因について調べ、なぜがん幹細胞の生存にとって多くのMCM10が必要であるかを明らかにする。また、正常の幹細胞においても同様に重要な役割を担っているのかを調べ、現実的に治療標的とすることが可能であるかを副作用の面から検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高頻度睡眠時ブラキシズム患者は，睡眠時高血圧による心蔵血管系リスクを有するか

健常者を対象に撮影を含むPSGと小型機器による睡眠時ブラキシズム(SB)測定を終夜同時に行い,本装置の感度・特異度および正診率を算出した。その結果,SB低頻度以上を陽性とした場合,感度,特異度,正診率は1.00, 0.88, 0.93であり十分な信頼性を有していることが示された。睡眠時覚醒(SA)とSB,随伴運動との関連を検討した結果,SBを伴う(SAwSB),SBを伴わないSA(SAw/oSB)での随伴運動の発生率は,SAwSBがSAw/oSBに比べ有意に多く,下肢体動の発症はSAwSBに有意に多かった。SBの発症には,睡眠時覚醒,下肢の動きや嚥下も何らかの関連がある可能性が考えられた。睡眠時ブラキシズム(SB)発生時には,脳波の周波数変化すなわち睡眠深度の浅化が生じ,その後,心拍数・呼吸数の増加,続いて開閉口筋活動の亢進という一連の生体反応が生じることに着目し,SB発症時の心電図のR-R間隔の変化を検討した。対象は,本学に勤務する教職員のなかで,本研究に自発的に参加の意思を示し個性正常咬合を有する者とした。なお,第3大臼歯を除く連続2歯以上の臼歯欠損を有する者,動的歯科矯正治療中の者,睡眠や咀嚼筋の運動に影響する薬物を服用している者,アルコールや薬物乱用の者,睡眠効率が80%未満の者は対象から除外した。被検者は,事前に十分なキャリブレーションを行った1名の検者によりビデオ撮影を伴うPSG検査行った。同時に,脳波,眼電図,心電図,筋電図,呼吸,体位,血中酸素飽和度(SpO2)のデータも抽出した。得られた咬筋筋電図は,原波形を時定数60ミリ秒でRMS処理し,左右咬筋いずれかの咬筋活動量が5% MVCを超える区間を筋バーストとして抽出した後,Lavigneらの基準によりブラキシズムイベントを抽出した。心電図からR-R間隔を持続的に計測した。なお,air flowならびにSpO2の変化についても併せてデータ解析を行った。R-R間隔変化は,各被験者の入眠直後のsleep stage 2の1分間のR-R間隔を基準とし,この5%変化した値を閾値とし,SBイベント発生前後の30秒間にR-R間隔が閾値下回った場合を,R-R間隔の変化ありとした。適格基準を満たした5名(男性3名/女性2名、平均年齢31.8±7.4歳)を最終被検者とした。これらの平均睡眠時間は6.6時間,覚醒反応回数は80±19回,そのうち微小覚醒は59±19回であり,通常範囲の睡眠状態と言えた。SBイベントは平均25回観測され,これらのうちR-R間隔の減少が同時に観察されたのは,12±4.9回であった。本申請研究は,睡眠時ブラキシズム(SB)発生時には,脳波の変化すなわち睡眠深度の浅化の後,心拍数・呼吸数の増加,続いて開閉口筋の筋活動亢進という一連の生体反応が生じることに着目してきた。そのため,SB発症時の心電図のR-R間隔の変化との関連を検討してきた。その結果,5名の健常被験者(男性/女性:3名:2名,平均年齢31.8+/-7.4歳)を対象に,動画撮影を伴うポリソムノグラフィー(PSG)検査結果の解析を行い,心電図より得られたR-R間隔変化(各被験者の入眠直後のsleep stage 2の1分間のR-R間隔を基準とし,この5%を変化閾値として,SBイベント発生前後の30秒間にR-R間隔が閾値を下回った場合を,変化ありとした)と咬筋筋電図から抽出したSBイベントとの検討を行った。5名の被験者SBイベントは総計25回観察され,R-R間隔の減少が同時に認められたのは12+/-4.9回であった。この結果より,SB発症に際してR-R間隔の変動を示す現象は,すべてのSBイベントに認められなかった。これは,SBの発症機序や症状発現様式が全て同一ではなく,種々のバリエーションが存在しているのかもしれない。そこで,SBの発症や発現の様式を検討する目的で,SB発症時の全身の随伴症状について検討を行った。14名(男性10名,女性4名,平均年齢31.5±5.7歳)にPSG検査を行ったところ,平均覚醒回数は102.5±37.2(睡眠時覚醒31.4±18.5,微小覚醒71.1±23.0)であり,SBを伴う(wSB)/伴わない(woSB)ものの回数はそれぞれ10.6±7.63回,91.9±36.2回だった.随伴運動の発生率は,wSBがwoSBに比べ有意に多く(95.1±6.6%,69.2±19.5%,p<0.01, t-test),その内訳は,下肢体動,嚥下,上肢体動,掻痒であった。また下肢体動の発症頻度は,woSBに比べwSBに有意に多く認められた(p<0.01, t-test)。睡眠時ブラキシズム(SB)の随伴症状の部位特異性ならびに発現頻度について検討した。

本研究に同意が得られた個性正常咬合を有する健常者17名を被験者とし,一終夜ポリソムノグラフ検査(Neurofax EEG-9200,日本光電)を行った。脳波,眼電図,心電図,筋電図(頤筋,両側咬筋,両側前脛骨筋),呼吸,体位,血中酸素飽和度の計測,音声動画撮影を行った。これらは十分に訓練された1名が全例実施した。睡眠判定は,睡眠段階判定国際基準(Rechishaffen & Kales),睡眠時覚醒(SA)はAmerican Sleep Disorders Associationの基準に基づいて算出した。SB評価は,Lavigneらの判定方法を参考に両側咬筋の筋活動量を最大噛みしめに対する比率に変換し,その10%を閾値とした。また,音声動画記録と前脛骨筋筋電図および体位センサーから下肢体動,嚥下,上肢体動,掻痒,体動,その他に分類した。以上より全SAを,SB発症を伴うSA(SAwSB)と,SB発症を伴わないSA(SAw/oSB)に分け,随伴症状の比較を行った(t-test)。本研究は本学疫学研究倫理委員会の承認後に施行した(第602号)。睡眠効率が80%以下であった被検者3名を除外し,解析対象者を14名とした。平均SA回数は102.5±37.2であり,SAwSB,SAw/oSBはそれぞれ10.6±7.63, 91.9±36.2(回/夜)だった。随伴運動は,SAw/oSBに比べSAwSBに有意に多く発生し(69.2±19.5,95.1±6.6 (%), p<0.01, t-test),下肢体動,嚥下,上肢体動,掻痒の順に多く認められた。特に下肢体動は,SAwSBに有意に多く認められた(p<0.01, t-test)。以上よりSBの発症には,覚醒反応に加え下肢体動や嚥下も何らかの関連を有している可能性が示唆された。健常者を対象に撮影を含むPSGと小型機器による睡眠時ブラキシズム(SB)測定を終夜同時に行い,本装置の感度・特異度および正診率を算出した。その結果,SB低頻度以上を陽性とした場合,感度,特異度,正診率は1.00, 0.88, 0.93であり十分な信頼性を有していることが示された。睡眠時覚醒(SA)とSB,随伴運動との関連を検討した結果,SBを伴う(SAwSB),SBを伴わないSA(SAw/oSB)での随伴運動の発生率は,SAwSBがSAw/oSBに比べ有意に多く,下肢体動の発症はSAwSBに有意に多かった。SBの発症には,睡眠時覚醒,下肢の動きや嚥下も何らかの関連がある可能性が考えられた。申請時の研究仮説では,SB発症時に交感神経活動の亢進に伴い心拍数の増大,すなわちR-R間隔の減少が生じるものと考えられていた。しかしながらPSG検査による詳細な検討を行うに従い,SB発症時の発現様式に種々のバリエーションが存在することが明らかとなった。そのため,SBイベントの中のサブタイプである睡眠時高血圧との関連を示すかもしれない一群を明確化させる方向に研究体制のシフトを行ったため進捗状況はやや遅れている。しかしながら,平成26年度はPSG検査結果からの脳波,眼電図,心電図,筋電図(頤筋,両側咬筋,両側前脛骨筋),呼吸,体位,血中酸素飽和度(SpO2)の抽出方法に習熟し,その結果,下肢体動,嚥下,上肢体動,掻痒といったSB発症に関連した随伴症状の検出が可能となった。歯科補綴学今後は,本申請研究の仮説であるR-R間隔の変動結果に,平成26年度に行った随伴症状に関する検討結果を加え,SBイベントの発現様式の相違をもとにした有病者率を含めた細病態分類の構築を行う予定である。そのうえで,R-R間隔変動を呈するSBイベントの有病者率を算出するとともに,R-R間隔の変動値の集積を行う。同時に,睡眠時高血圧の直接的なリスクファクターである睡眠時無呼吸(SAS)との関連を十分検討する必要がある。そのため,PSG検査を施行している岡山済生会病院睡眠検査部と共同研究を行い,SASの検査目的でPSG検査を受ける患者に咬筋筋電図データを追加して抽出する。
戦争遺跡に対する考古学的調査及び研究方法の検討

本研究は、考古学の立場から、太平洋戦争に関わる戦争遺跡、遺物の調査研究方法について検討を試みた。まず、平成9年度は、沖縄県島尻郡南風原町を選び、太平洋戦争時における関係施設や戦闘過程に関する記録を収集した。また、沖縄陸軍病院南風原壕群第二外科壕群の確認調査及び同町津嘉山第32軍司令部壕群の地形測量を実施し、記録や聞き取り調査で把握できなかった状況が確認された。平成10年度は、継続して南風原町において、津嘉山司令部壕群の測量調査を実施し、沖縄陸軍病院南風原壕群については、これまでの調査で出土した遺物の整理を行った、さらに、沖縄の戦争遺跡との比較を行うことを目的にし、山口県豊浦郡豊北町角島において、角島砲台に関わる施設の確認と、弾薬庫の内部実測を実施し、合わせて文献記録の収集を行った。平成11年度は、過去2年間の収集資料の整理を行い、補足調査として沖縄陸軍病院南風原壕群の第一外科病院壕群における未調査地域で、壕の確認を目的に、測量調査を行った。さらに、3年間にわたる調査研究の成果報告書を作成した。以上の調査研究の成果を踏まえて、戦争遺跡に対する考古学的調査及び研究方法について整理してみると、まずは戦争遺跡の分布(地名)資料を作成するために、地形の改変に際して、日常的な観察とともに、過去の体験者からの直接的な聞き取り、或いは文献資料の調査によって、その存在を予め割り出す作業が前提となる。その上で、本研究のように測量や現況実測調査を先行させる必要があり、その後で一部の試掘を行い、その範囲や内容を確認してから、本格的な調査へと進んでいくことが望まれる。研究期間3ヶ年の初年度である平成9年度は、本研究の調査対象地域として、沖縄県島尻郡南風原町を選び、この地域における太平洋戦争、特に沖縄戦時における関係施設や実際の戦闘過程におけるさまざまな出来事に関する情報の収集と、こらについての一部現地調査を行なった。まず、情報の収集については、沖縄戦時の状況について、既に綿密な聞き取り調査が進められている町史や各字毎の戦時記録、また沖縄県関係の戦史記録の中から、南風原町内に戦争関係施設や出来事に関する部分について、悉皆調査を行なった。特に、南風原町内に設けられていた沖縄守備隊(第32軍)関連施設である陸軍病院(壕)や経理部(壕)については、防衛庁に残る沖縄戦記録からの抜粋作業を行なった。また、考古学的調査については、南風原町が継続的に実施している陸軍病院壕第二外科壕群発掘調査に参加し、第19号壕入り口部の確認作業を行なった他、同町津嘉山に所在する第32軍経理部壕群については、津嘉山集落内での壕と戦時中の状況に関する聞き取り調査を行なうとともに、その一部について現地での現況地形測量調査を実施した。戦時記録や聞き取りによる情報と、戦後半世紀以上を経た現地での状況確認は現況の変化が激しく、極めて困難なことが改めて実感されるが、記録や聞き取りでは把握できなかった状況が地形測量調査や発掘調査によって明かとなる例も多いことも、また確認された。本年度の成果や反省を踏まえながら、次年度以降の調査を進めることとしたい。研究期間3ヶ年の2年目である平成10年度は、研究対象地として、山口県豊浦郡豊北町角島と沖縄県南風原町を選び、戦争遺跡の調査とこれに関わる情報の収集に努めた。調査地の一つである山口県角島は響灘に浮かぶ離島であり、昭和14年に下関要塞計画の一環として、砲台が築かれたことで知られる。現在、砲台の周辺は畑地として利用されているが、コンクリートで固められた砲台の台座と弾薬格納庫が残っている他、砲台を維持していた部隊の宿舎や倉庫、監視台なども、ほぼ旧状を保っている。

今回の調査では、これらの施設の状況確認を行うとともに、格納庫については内部実測図を作成した。また、この砲台に関する文献資料の収集も行った。沖縄県南風原は前年度から調査地として選んでいるもので、本年度も陸軍病院南風原壕群と津嘉山経理部壕の調査を行った。陸軍病院南風原壕については、これまでの調査で検出された薬瓶をはじめとする資料の確認と写真撮影を進め、津嘉山経理部壕については現況測量調査を継続して行った。本年度の調査は、沖縄だけではなく、これと他の地域の戦争遺跡とを比較検討するための資料収集に重きを置いた。これによって、沖縄の戦争遺跡の個性というものが抽出できるとともに、広く日本やアジアにおける戦争遺跡に取り組む手掛かりとなるものと考えられる。次年度については、完了できなかった津嘉山経理部壕の測量を継続するとともに、これらの成果を総合化する作業を進めて生きたい。最終年度である平成11年度は、過去2年間の収集資料の整理と補足調査を行い、報告書を作成した。補足調査では、調査対象地として選んだ沖縄県南風原町陸軍病院南風原壕群の第一外科病院壕群における未調査地域で、壕の確認を目的に、測量調査を行った。その結果、第23号壕の南隣約10mの位置に、陥没を確認した。さらに、ここから第78号壕の分布域までの約100mの範囲は地滑りが激しく、壕の可能性がある明確な陥没は認められなかった。しかし、斜面に向って広く陥没している部分を23ヶ所確認しており、今後、試掘を含む確認調査が必要であると考えられる。ここで、3年間にわたる調査研究のまとめとして、戦争遺跡に対する考古学的調査及び研究方法について整理してみると、今回の研究で実践してきたように、まずは戦争遺跡の分布(地名)資料を作成するために、地形の改変に際して、日常的な観察とともに、過去の体験者からの直接的の聞き取り、或いは文献資料の調査によって、その存在を予め割り出す作業が前提となろう。その上で、測量や現況実測調査を先行させた後、一部の試掘を行い、その範囲や内容を確認する必要がある。そして、本格的な調査へと進んでいくであろうが、そこでも考古学的な手法を用いた資料化を行い、個々の戦争遺跡と遺物の関係を明らかにすることが重要である。なお、本研究の成果の一部について、平成11年6月に南風原町立南風原文化センターにて企画され「発掘される南風原陸軍病院壕群展」において一般に公開した。