hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波計測および計算力学解析による脈波伝搬に伴う血管壁の運動に関する研究

ブロックマッチング法を用いたヒト頸動脈のin vivo超音波計測を行い,高解像度血管長軸方向速度波形を得た.次に,脈波伝播の流体-固体連成解析を行った結果,血管壁の振動により発生した互いに伝播速度の異なる縦波と横波により,壁面せん断応力は時間的・空間的に複雑な分布を持つことが分かった.特に,末梢側で生じた反射波が入射波と重なり合う点において,血管壁の運動が壁面せん断応力に与える影響が最大となった.ブロックマッチング法を用いたヒト頸動脈のin vivo超音波計測を行い,高解像度血管長軸方向速度波形を得た.次に,脈波伝播の流体-固体連成解析を行った結果,血管壁の振動により発生した互いに伝播速度の異なる縦波と横波により,壁面せん断応力は時間的・空間的に複雑な分布を持つことが分かった.特に,末梢側で生じた反射波が入射波と重なり合う点において,血管壁の運動が壁面せん断応力に与える影響が最大となった.左心室の収縮に伴う血管壁の振動の解析は,血液循環系を知る上で重要である.本研究では,血管壁の径方向ひずみに関する計算解析および,軸方向の高精度なin vivo振動計測を目指した,予備水槽実験(in vitro実験)を行った.1.径方向ひずみ計算解析圧力波の伝搬に伴い,血管は微小な振動(拡張・収縮)を繰り返す.このとき血管径および血管壁厚の微小な変化は,血管壁の局所的な力学特性を推定する上で重要なパラメータとなる.従来の研究では,内圧と血管壁の径方向ひずみとの関係から,巨視的に血管壁の力学特性の評価を行ってきたが,本研究ではより局所的な力学特性分布を調べるために,有限要素法による詳細な解析を行った.その結果,血管内腔が幾何学的に一様ではない場合(例えば,狭窄などによる),内圧の負荷に伴い,血管の軸方向にも変位が生じることから,これまでの1次元近似式では評価することができない,複雑なひずみ分布を確認することができた.2.軸方向変位計測血管壁の拡張・収縮運動に伴い,血管壁は軸方向にも振動する.この血管壁の軸方向の振動は,血管壁面せん断応力に影響を与える可能性があるため,循環系を考察する上で重要であり,詳細な解析が求められる.本研究では,血管の軸方向振動を模擬したゴムチューブ水槽実験を行った.超音波プローブとゴムチューブとの間に相対運動を発生させるために,高速リニアステージを使用した.また運動解析にはMATLABを用いた.ゴムチューブの相対運動は,超音波ビームに対して直交しているため,ビーム間隔による解像度の制限がある。この問題を解決するために,ビーム間の複素線形補間を試みた.これにより,対象物の移動速度に応じた補間本数や関心領域の大きさなどのパラメータを決定していく.動脈硬化症は血管壁肥厚および粥腫形成を伴う重篤な疾患であり,早期発見ならびに適切な治療を施すためには,動脈硬化症の発症と病変部位の進展のメカニズムの解明が必要である.本研究では,左心室の収縮に伴う血管壁の振動ならびに,時間的・空間的に複雑な血液流れを,超音波計測と計算力学解析の双方から詳細に調べ,動脈硬化症の発症と病変部位の進展に関わる要因を生体力学的に考察した.1.超音波計測脈波伝播に伴う血管壁の運動を詳細に計測するために,ブロックマッチング法を用いた血管長軸方向速度推定を行った.ブロックマッチング法における補間信号本数ならびにフレーム間隔が,推定される長軸方向速度波形に与える影響を調べるために,血管を模擬したシリコーンチューブを用いた水槽実験を行った.これにより,バイアスエラーおよびランダムエラーが最も小さくなる最適パラメータを決定し,それらを用いて,ヒト頸動脈のin vivo計測を行い,高解像度血管長軸方向速度波形を得た.2.計算力学解析in vivo超音波計測波形を基に,脈波伝播の流体-固体連成解析を行った.簡単のために,十分に長い直円管モデルを使用し,流体と固体との離散化の結合にはALE定式化を用いた.入り口に単一の矩形波を与え,脈波伝播に伴う壁面せん断応力を見積もった.その結果,血管壁の振動により発生した互いに伝播速度の異なる縦波と横波により,壁面せん断応力は時間的・空間的に分布を持つことが分かった.特に,末梢側で生じた反射波が入射波と重なり合う点において,血管壁の運動が壁面せん断応力に与える影響が最大となり,約1.0Paに及ぶ可能性が示された.この大きさは生体力学的に有意であった.以上の研究報告を行った国内学会(平成20年度電気関係学会東北支部連合大会,郡山)において,優秀論文賞Bを受賞した.
自己肺癌特異的CD8陽性T細胞の認識する腫瘍共通抗原の同定

肺大細胞癌症例で2個の自己腫瘍特異的細胞障害性Tリンパ球(CTL) cloneを樹立した。1つはHLA-A24拘束性に自己腫瘍のみならず他家腫瘍も認識し、HLA-A24拘束性に共通抗原を認識していると証明された。cDNA expression cloning法によりこのCTL cloneが認識する617アミノ酸よりなる既知遺伝子のsplicing variantを同定した。さらに各種mini-geneを作製し9-merのエピトープペプチドを同定した。この遺伝子は細胞骨格をmodulateする遺伝子で、正常組織および腫瘍組織にも広く発現を認めた。現在、reverse immunology法により肺癌症例5例のリンパ球よりCTLの誘導を試みている。さらに、tetramerを作製しprecursor CTLなど免疫学的解析を行っていく。もう一つはHLA-Cw7拘束性に自己腫瘍および他家腫瘍を認識し、共通抗原を認識していることが証明された。上記と同様の手法によりCTL cloneが認識する231アミノ酸よりなる機能不明の遺伝子を同定した。各種mini-geneを作製し9-merのエピトープペプチドを同定した。この遺伝子は自己腫瘍のみならず、他家腫瘍、正常細胞にも発現を認め、現在、その機能解析を進めている。また、肺腺癌症例においてHLA-B15拘束性に共通抗原を認識する自己腫瘍特異的CTL cloneを樹立した。cDNA expression cloning法によりCTL cloneの認識する腫瘍抗原をコードするcDNA cloneを単離した。単離したcDNA cloneは556bpよりなりその中に113アミノ酸よりなるOpen reading flameを含んでいた。さらに各種mini-geneを作製しCTL cloneの認識する9-merのエピトープペプチドを同定した。この遺伝子は自己腫瘍のみならず、一部の他家腫瘍にも発現を認めるが、正常細胞では精巣のみに発現を認め、cancer-testisantigenであると考えられる。現在、その機能解析を進めており、癌特異的免疫療法を確立したいと考えている。以上のように同定した遺伝子の解析を行い、免疫学的モニタリングを確立し、癌特異的免疫療法を肺癌に対する治療法の一つとして確立したい。肺大細胞癌症例から腫瘍細胞株を樹立し、CTLの誘導効率を上げるために腫瘍細胞に共刺激分子であるCD80遺伝子を移入することによりCD80-transfectantを作製し、自己リンパ節リンペ球と共培養することによりbulk CTLを誘導した。限界希釈法により他家腫瘍細胞にも反応を示す2個の自己腫瘍特異的CTL cloneを樹立した。1つはHLA-A24拘束性に自己腫瘍および他家腫瘍に反応を示し、HLA-A24拘束性に共通抗原を認識していると考えられた。cDNA expression cloning法によりCTL cloneの認識する腫瘍抗原をコードするcDNA cloneを単離し、さらに9-merのエピトープペプチドを同定した。単離したcDNA cloneは3339bpよりなりその中に617アミノ酸よりなるORFを含む既知遺伝子のsplicing variantであった。この遺伝子は正常組織および腫瘍組織にもubiquitousに発現を認めた。もう1つはHLA-Cw7拘束性に自己腫瘍および他家腫瘍を認識しHLA-Cw7拘束性に共通抗原を認識していると考えられた。上記方法によりCTL cloneの認識する腫瘍抗原をコードするcDNA cloneを単離し、9-merのエピトープペプチドを同定した。単離したcDNA cloneは231アミノ酸よりなるunknown geneであり、現在、その機能解析を進めている。また、肺腺癌症例において腫瘍細胞株を樹立し、自己リンパ節リンパ球と共培養することによりHLA-B15拘束性に共通抗原を認識する自己腫瘍特異的CTL cloneを樹立し、cDNA expression cloning法により腫瘍抗原の同定を行っている。さらに、2症例の肺癌患者で腫瘍抗原の同定を進めている。

さらに各種mini-geneを作製しCTL cloneの認識する9-merのエピトープペプチドを同定した。この遺伝子は自己腫瘍のみならず、一部の他家腫瘍にも発現を認めるが、正常細胞では精巣のみに発現を認め、cancer-testisantigenであると考えられる。現在、その機能解析を進めており、癌特異的免疫療法を確立したいと考えている。以上のように同定した遺伝子の解析を行い、免疫学的モニタリングを確立し、癌特異的免疫療法を肺癌に対する治療法の一つとして確立したい。
日本海における海流変化と日本海沿岸冬季の降雪

日本海側の降雪は冬の冷たい北西季節風の風速と気温、さらに日本海の海面水温(SST)分布に支配されていると考えられるが、日本海の海洋観測は大変疎であり冬季は海況の悪さゆえさらに観測事例は少ない。そこで、日本海全体の海洋挙動を見るために力学ベースの海洋シミュレーションを適用した。境界条件は対馬海流からの流入と津軽海峡・宗谷海峡からの流出を考慮し、地形は日本海の地形を1/3度メッシュで再現したものを使用した。数値モデルはGeophysical Fluid Dynamics LaboratoryのModular Ocean Model2を使用した。Japan Oceanographic Data Center(JODC)の編纂したCDTによる観測データから作製した夏・冬の初期値を用いて戸別には季節持続数値実験を行い、ほぼ現実に即して再現できた。しかし、季節変化のある実験には、上面境界からの強制力が重要と考え、上面境界での相互作用の事例として、海面を2度グリッドに分割た各海域でJODCによる29年間のSST観測データを統計処理し、長岡での各年の最大積雪深(S_<max>)との相関を調べた。長岡のS_<max>は日本海のモンスーンインデックスと高い相関があることから、これらはSSTと季節風強度の関係を見ていることとなる。冬季(12,1,2月)のSSTとはどの海域も比較的大きな負の相関が現われ、秋季(9,10,11月)のSSTとはほとんど良い相関が得られなかった。これは冬の季節風の噴き出しがSSTの下降にかなりの影響を与えていることを示唆する。しかし、相関の大きさと回帰直線の傾きはどの海域も異なっており、SSTの高い海域で高相関である。これは季節内SST分布がS_<max>に影響を与えているためと考えられる。これらより、季節内SSTと大気間は大気への熱フラックスで考慮すればほぼ良いが、積雪現象を考慮する際にはSST分布が降雪に与える影響も重要であることを示唆する。よって、水蒸気フラックスの考慮のみならずSST分布の4次元同化が必要である可能性が考えられる。
ポリオウイルスの組織特異的感染とレセプタ-の発現

1.ポリオウイルスの標的細胞の同定ポリオウイルスレセプタ-(PVR)トランスジェニックマウスに経口、静脈内、腹腔内、脳内の接種経路によってポリオウイルスを感染させた。発症したマウスについて病変の有無の観察、抗ポリオウイルス抗体によるウイルス抗原の検出、in situハイブリダイゼ-ションによるウイルスゲノムの検出を行った。どの経路によっても脳幹、脊髄の神経細胞にウイルスの感染が認められた。また経口感染の場合、腸管のリンパ組織に病変が認められた。2.PVRの個体内での分布PVRを免疫グロブリンFc部分との融合タンパク質として発現、精製し、これを抗原として8種類のモノクロ-ン抗体を得た。これらの抗体を用いてヒト、ならびにPVRトランジェニックマウスでのPVRタンパク質の分布を調べたが、明かな結果は得られなかった。また、PVRmRNAのPVRトランスジェニックマウス個体における発現を、ノ-ザンハイブリダイゼ-ション法で調べた。PVRmRNAはノ-ザン法により、脳、脊髄で高レベルの、腎臓で中レベルの、その他のほとなどの組織において低いレベルの発現が見られた。in situハイブリダイゼ-ション法により更に詳しくPVRmRNAの分布を調べたところ、ウイルスの標的になるる脳(特に脳幹部)、脊髄の神経細胞に特異的な発現が認められ、標的ではないグリア細胞には発現は認められなかった。また小腸絨毛の上皮細胞にもmRNAの発現が認められた。その他の組織において、我々の用いた方法では発現は認められなかった。3.ポリオウイルスの臓器向性とレセプタ-の発現以上の事柄から、レセプタ-を発現している事がウイルスの標的となるためには必要条件である事が示された。レセプタ-を発現しているすべての細胞がウイルスの標的となり得るか、すなわちレセプタ-のみがウイルスの感受性を支配しているか否かは、抗体によるPVR蛋白の検出、in situハイブリダイゼ-ションによるPVRmRNAの検出感度を上げてPVRの組織内での分布をより詳細に調べて検討する必要がある。
ゲーム意味論による共有メモリ型並列プログラムの定式化と検証

共有メモリ型並列プログラムのゲーム意味論を、wait-notifyゲームを用いることによって構築した。wait-notifyゲームが構成する圏において、可換強モナドの計算構造が誘導されることを示し、これによって関数型言語に書き換え可能変数を加えたAlgol言語の並列拡張の意味論がゲームのKleisli圏における射として与えられることと、full absraction定理を示した。公平性を考慮した並列実行に関しても、wait-notifyゲームにおいて非決定的選択も計算資源の一種であるとみなすことによって、WN有界戦略を構成することによって意味論を与えることができた。共有メモリ型並列プログラムのゲーム意味論による定式化を行うことにより、並列プログラムに内在する計算構造を明らかにした。並列計算は、並列して動作する複数の逐次計算スレッドが非決定的に選択されるため、本質的に非決定的な性質を持つ。非決定性を扱うゲーム意味論としてはHarmerとMcCuskerによる提案があるが、これを含む従来のゲーム意味論では複数の逐次的計算を混ぜ合わせてゲームを構成することは困難であった。この問題を解決する一つの方法として、渡辺敬介氏との共同研究(2012年)においてwait-notifyゲームを提案した。しかしながら、上記共同研究における提案では、関数などの既存の計算要素との関係が明らかでなかったため、ごく限られた形の並列プログラムしか扱うことができなかった。当該年度の研究においては、ゲーム意味論が構成する圏において、wait-notifyゲームが可換強モナドの構造を誘導することを示し、これによって(一定の緩やかな制限のもとで)関数型言語に書き換え可能変数を加えたAlgol言語の並列拡張したものをゲームのKleisli圏における射として定式化できることを示すことができた。また、この定式化に基づき、ゲーム意味論における標準的な証明手法を改良することによってゲーム意味論の重要な定理であるfull abstractionが成立することを示した。またこの証明は、共有変数のアクセス競合を回避するためのアトミックなメモリ操作命令が本質的に必要であることが示唆するものであり、大変興味深い。この成果は、国際学会Computer Science Logic 2013 (CSL 2013)に採択され、研究発表を行った。当該年度では、本研究の理論的な基礎、すなわちゲーム意味論を用いた共有メモリ型並列プログラムの意味の定式化についての研究を行い、次のような成果を得た。(1)ゲーム意味論による定式化に際しては、並列プログラムが非決定的な実行パスのどれを辿っても正しく動くことを保証できるような定式化を行う必要があるが、これを、HarmerとMcCuskerによる非決定的Algol言語のためのゲーム意味論を、wait-notifyゲームという並列計算のモデル化に適した形に拡張することによって達成した。この成果については、情報処理学会プログラミング研究会論文誌に採録・出版された。(渡辺敬介氏との共同研究)(2)しかしながら、上記共同研究で提案したwait-notifyゲームは、関数などの既存の計算構造との関係が明らかでなかったため、非常に制限された形の並列プログラムしか扱うことができなかった。そこで、wait-notifyゲームに内在する計算構造を既存の計算構造の中にどのような形で統合することができるか検討した結果、wait-notifyゲームの構造がモナドの構造を持つことを明らかとし、これによって(ごくゆるやかな制限のもとで)並列プログラムをKleisli圏における射として定式化できることを示すことができた。また、この定式化に基づき、ゲーム意味論の重要な定理であるfull abstractionが並列プログラムについても成立することを示すことに成功した。また、この結果によって、並列実行における競合を避けるためのある種のアトミックなメモリ操作命令が本質的に必要である(このようなメモリ操作がなければ実現できない並列プログラムが存在する)ことが明らかとなった。この成果は、現在国際学会に投稿中である。共有メモリ型並列プログラムのゲーム意味論に関する研究、特に当該年度では公平性を考慮した場合のゲーム意味論についての研究を行った。もともとゲーム意味論は逐次的プログラムのために提案されたものであったが、wait-notifyゲーム(渡辺氏との共同研究)やその数学的構造の解明など、昨年度までの研究成果によりこれを並列プログラムにも可能であることをすでに示してきた。しかしながら、これまでの結果をもってしても公平性(fairness)を考慮した並列実行に対して適切な意味を与えることができなかった。なぜなら、ゲーム意味論は公平性のように無限長のゲーム列を考慮する必要がある活性(liveness)を記述することを考慮していないからである。また、並列実行による非決定的実行と公平性との組合せは、通常のプログラムでは非有界非決定性(unbounded nondeterminism)を誘導するため、意図しないプログラムの発散を導出してしまうという問題があった。これらの問題を解決するため、以前提案したwait-notifyゲームの枠組みを詳細化し、並列プログラムの公平実行のためのゲーム意味論を構築した。この詳細化されたwait-notifyゲームでは、非決定的選択も計算資源の一種であるとみなし、これら計算資源へのアクセスを表すゲーム手をゲーム列中に明示的に挿入することにした。これにより、すべての並列実行のゲーム列における可能な非決定的選択肢の数が、先行する非決定性資源へのアクセス回数によって定まる上限で抑えられることを示した。これをWN有界ゲーム戦略とよび、このようなWN有界ゲーム戦略によるゲーム意味論がfull abstractであることを示した。この結果について、日本ソフトウェア科学会第31回大会において講演発表を行った。

前年度までの研究で、wait-notifyゲーム(渡辺氏との共同研究)の提案等によりゲーム意味論の並列実行の形式化や公平性への対応を達成してきた。研究当初から、これらをそのまま並列プログラムの検証に適用するには、並列性に起因する状態数の爆発を抑える効果的な手法が必要であることは予想されており、研究計画では正規表現で言うところのshuffle表現により状態数爆発を抑えることを予定していたが、その効果は限定的であろうとの見込みが判明していた。本年度の研究では、この局面を打開するための技術的手段として組合せ幾何的モデルの援用を検討し、これがかなり有望であるとの確信を得ることができた。組合せ幾何的モデルは分散コンピューティングの理論で近年研究が活発に行われている手法で、並列プロセス間のコミュニケーションによる組合せ的非決定性を組合せ幾何における単体的複体(点・線・面などの図形の組合せ)の形で抽象化して表現する。このような抽象化によって状態爆発の緩和を行う手法の研究を行った。具体的には、並列プログラムの仕様を組合せ幾何的モデルで与えたとき、この仕様から導出される単体的複体上である一定の部分複体の変形を発見することで仕様を満たすプログラムを導出できることが原理的に可能であることを見出した。問題はそのような複体変形を効率良く発見することができるかどうかだが、並列プロセスの数を制限する等の一定の条件のもとで、いくつかの組合せ論的アルゴリズムを組み合わせて適用することにより現実的な時間で解が導き出せることを確認している。まだ途上の成果であるが、これらの内容については国内の研究集会で口頭・ポスター発表を行っている。共有メモリ型並列プログラムのゲーム意味論を、wait-notifyゲームを用いることによって構築した。wait-notifyゲームが構成する圏において、可換強モナドの計算構造が誘導されることを示し、これによって関数型言語に書き換え可能変数を加えたAlgol言語の並列拡張の意味論がゲームのKleisli圏における射として与えられることと、full absraction定理を示した。公平性を考慮した並列実行に関しても、wait-notifyゲームにおいて非決定的選択も計算資源の一種であるとみなすことによって、WN有界戦略を構成することによって意味論を与えることができた。共有メモリ型並列プログラムのゲーム意味論の理論的基礎については、当該年度までの研究により、wait-notifyゲームによる並列実行の形式化および公平性への対応が達成できた。しかしながら、その実用性の観点から見た場合、この理論を並列プログラムの検証に適用するにはその実行効率の面で問題がある。
日本企業における変革型人材の特性と育成の研究

質問票調査から、4つの発見事実を得た。第1は、職位と変革の必要性の認識レベルの相関の傾向。第2は、価値観形成と影響力に係るマネジメント能力が、変革の必要性の認識レベルに関わる傾向。第3は、構想力、価値観形成、影響力に係るマネジメント能力が、社内の反対を克服する経験と上層部の傍での仕事経験から構築される傾向。第4は、周囲からの期待が、変革の必要性の認識レベルと関わる傾向。以上から、「経営上層部の影響を受け、社内の反対を克服し、価値観を鍛錬した人材は、構想力や影響力を持つに至る。同時に、職位を上げる過程で周囲の期待を背負う結果、変革の必要性の認識レベルが上がる」姿が浮かび上がった。本研究は、過去の科研費研究において実施してきた、(日本の大企業における)マネジメント能力の形成過程に係る定量的研究を基盤としている。過去の科研費研究では、マネジメント能力の種類と形成レベルが、どのようなキャリアと結びつくのかを一定程度明らかにできた。しかし、実際に高いレベルでマネジメント能力を形成した人材が、変革指向性を持つのか否かまでは明らかにできていない。このような経緯から、大企業において昇進を遂げながらも変革指向性を持続している人材(以下、「変革型人材」と呼ぶ)について探索することが、本研究の課題となっている。まず、変革型人材の概念定義に迫る上で、初年度の研究では定性的なアプローチを用いた。協力関係を築いている豊田通商(株)に対するヒアリング調査を中心に、変革型人材が生まれる過程について模索した。窓口となって下さった役員の方に、同社において画期的な事業やプロジェクトを立ち上げ、推進した人材を複数挙げていただき、ヒアリング調査を実施した。ヒアリング調査では、当該事業やプロジェクトを立ち上げたきっかけ、推進プロセス、その結果について聞き取った。同時に、その方々の企業におけるキャリア・パス、幼少期からの特筆すべき経験、企業以外のネットワーク、人生の目標や価値観などを聞き取った。その結果をまとめたことで、高度なマネジメント能力を身につけ、一定以上の職位に昇進しながらも、「変革へのインセンティブ(または熱意)を持続するエンジン」を描き出す必要性が浮き彫りとなった。エンジンを語るには、企業の中に留まらない、人生における困難や苦境に言及する必要がありそうである。企業における人材育成経路と形成されるマネジメント能力の関係に加え、変革指向性が生成・維持されるメカニズムを定性・定量の両面でとらえようとする研究である。ホランダー(1978)によれば、真なる変革型人材は企業の既存の枠組みに依拠して何度も成功を遂げ、周囲からの信任を得ることで成り立つという。一方、シャイン(1971)のキャリアコーンによれば、成功によって職位を上げるものは、企業のコアに近づくという。これらの議論を参照すると、企業で実績を示して職位を上げた者が、変革指向性を維持することは困難であるかにみえる。しかし、成長が鈍化している企業において、企業を変革に導くことができる人材要件の解明、またそうした人材の育成や強化に係る実践的示唆が求められている。本研究では、日本のとある大企業の協力を得て、これまで変革をもたらしてきたと周囲が認める部長クラス以上の方々(十数名)にヒアリング調査を実施して、その活動の内容を議論した。同時に、その活動を行うに至った経緯についても尋ねた。このヒアリング調査に基いて概念の操作化を行い、質問票を開発するところまで平成27年度に成し遂げた。この質問票を幅広い対象、すなわち企業の中で変革に取り組んだ実績のある人やない人、勤務年数の長い人や短い人、マネジメント能力の高い人や低い人などに回答してもらう。その結果に基づき、変革指向性、マネジメント能力、育成経路の関係性解明を目指す研究である。本研究は、変革型リーダー育成に係る質問票調査実施が組み込まれた研究である。しかしこの調査は、企業の人事情報との関連性が強く、大々的な定量的調査実施はヒアリング調査協力企業においても困難を伴った。よって予定していた平成27年度でのデータ収集完了には至らなかった。本基盤研究(C)で作成した「変革型人材に関する質問票調査」を6社の協力のもと実施。236の回答が得られた。うち5社については代表取締役、1社については部長クラスを通じて必要枚数を確認し、郵送または電子データでのやり取りを行った。電子データ分を100%とすれば、全体の回収率は92.91%であった。本調査は、「変革指向の内容と程度」、「変革に向かい駆動要因」、「形成されたマネジメント能力」、「幼少期・学生時代・社会人時代の経験(人材育成経路)」の関係解明を目指すものである。回答者の構成は、一般社員38.6%、管理職初級クラス27.0%、課長クラス以上34.3%であった。課長クラス以上のうち、役員と部長クラスを合わせ27名(11.6%)であった。こうしたデータベースから、第1に「職位の上昇とともに、変革の必要性の認識レベルが上がる傾向」が確認された。第2に「価値観形成とそれに基づく影響力に係るマネジメント能力が、変革の必要性の認識レベルに関わる可能性」が確認された。第3に「価値観形成とそれに基づく影響力に係るマネジメント能力については、社内の反対や抵抗を乗り越えること、そして、上層部のそばで仕事を経験することとを通じて認識・構築される可能性」が確認された。同時に、「価値観形成とそれに基づく影響力に係るマネジメント能力は、構想力というマネジメント能力とも密接であること」が暗示された。

第4に「周囲からの期待が、変革の必要性の認識レベルと関わっている可能性」が確認された。以上の議論を重ね合わせ、「経営上層部の影響を受け、仕事上、社内の反対や抵抗を乗り越え、自分の価値観を鍛錬した人材は、構想力や影響力を持つに至る。同時に、社内の職位を上げる過程で周囲の期待を背負う。結果、自社に対する変革の必要性認識に敏感になっていく」という姿が仮説的に浮上した。質問票調査から、4つの発見事実を得た。第1は、職位と変革の必要性の認識レベルの相関の傾向。第2は、価値観形成と影響力に係るマネジメント能力が、変革の必要性の認識レベルに関わる傾向。第3は、構想力、価値観形成、影響力に係るマネジメント能力が、社内の反対を克服する経験と上層部の傍での仕事経験から構築される傾向。第4は、周囲からの期待が、変革の必要性の認識レベルと関わる傾向。以上から、「経営上層部の影響を受け、社内の反対を克服し、価値観を鍛錬した人材は、構想力や影響力を持つに至る。同時に、職位を上げる過程で周囲の期待を背負う結果、変革の必要性の認識レベルが上がる」姿が浮かび上がった。変革型人材を語る上で、「方向性」、「周囲の動員」、ならびに「変革へのインセンティブ」の3要素が必要であることが浮き彫りとなった。また、これら3つの構成要素とキャリア・パスとの関係が仮説的にではあるが考察できているため。平成28年度においては、ヒアリング調査協力企業を超えて、調査対象企業の開拓・拡張を目指していくことにする。現段階で50程度のデータは集まっているが、最終的には少なくともこの10倍程度の母数を目指したい。経営学今後、他の協力企業におけるヒアリング調査を継続し、変革型人材の構成要素として仮説的に浮かび上がっている3要素とそれぞれを形成するキャリア・パスについてのモデルを検討する。その上で、質問票を開発して定量的なアプローチに移行する予定である。ヒアリング調査企業に対して実施を予定していた質問票調査が実施できなかったため。ヒアリング調査協力企業を超えて、質問票調査の対象とする企業を開拓・拡張する。
グルココルチコイド受容体の遺伝子多型が血管透過性に及ぼす影響に関する検討

1)ハイドロコルチゾンを使用して溶質透過性試験を行った。ハイドロコルチゾン投与後に細胞の透過性は低下し、TERは上昇すると仮説を立てたが、仮説と異なる実験結果になった。グルココルチコイド受容体のアンタゴニスト(RU486)をHUVECに添加後にハイドロコルチゾンを投与してもTERは変化しないことも確認している途中である。2)HUVECからのGRのSNP解析を7例で行った。GRのBcl1遺伝子のSNP解析ではC/C 6例、C/G 0例、G/G 1例だった。今後、その他のHUVECのSNPも解析するとともに、SNPとハイドロコルチゾン投与後のTERの変化の違いを検討する予定である。網膜内皮細胞などでは、glucocorticoid(GC)がglucocorticoid receptor(GR)を介してタイトジャンクションのtightningを起こすことで血管透過性の抑制していることが証明されている。しかし、血管内皮細胞では血管透過性の抑制機序が不明である。今回は、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用い、さらに同児のGRの一塩基遺伝子多型(SNP)も検査し、ハイドロコルチゾン投与前後での経上皮内皮電気抵抗値(TER)の変化を調べる。それにより、ハイドロコルチゾンが血管透過性を改善させることを証明し、さらにGRのSNPがそれらに及ぼす影響を調べることが研究の目的である。研究の流れは、大きく分けて3つに分かれる。1HUVECの単離培養:当施設で出生した早産児より臍帯を提供して頂き、HUVECを単離培養する。2臍帯血DNAからのGRのSNP解析:DNAを分離後、TaqMan法を用い、GRに関して報告されている既知4種のSNP解析を行う。3HUVECの細胞透過性の測定:ハイドロコルチゾン投与前後の細胞透過性を細胞リアルタイムモニタリングシステム( cellZscope&reg; )により、経上皮内皮電気抵抗値(TER)を経時的に測定する。初年度は、16症例のHUVEC、臍帯血を採取した。16症例の内訳は、24週:1例、28週:2例、29週1例、31週:1例、33週:1例、36週:2例、37週:1例、38週:7例となっている。採取した16症例のHUVECは継代し、そのうちの6症例に関し、TERの経時的な測定を行い、在胎週数の違いにより血管透過性の差異が生じるかどうかを検討したが、有意な差は認めなかった。また、臍帯血のSNP解析はまだ行っていない。早産児のHUVECは、24週:1例、28週:2例、29週1例、31週:1例、33週:1例の計6症例が採取できた。目標は早産児20症例なので、まだ目標に達していない。しかし、在胎24週の細いHUVECが採取できることがわかった。TER測定では本来、ハイドロコルチゾン投与前後での抵抗値測定を行う予定であったがまだできていない。臍帯血を用いたGRのSNP解析ができていない。血管内皮細胞では、glucocorticoid(GC)がglucocorticoid receptor(GR)を介してタイトジャンクションのtightningを起こすことで血管透過性を制御していると言われている。しかし、その詳細は不明な点が多い。本研究では、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用い、TNFーαなどのサイトカインを投与しいったん血管透過性が亢進した状態からハイドロコルチゾンを投与し、経上皮内皮電気抵抗値(TER)の変化を調べる。さらにHUVECからグルココルチコイド受容体Bcl1遺伝子のSNPを調べ、その違いが血管透過性に及ぼす影響を調べることが目的である。1HUVECの単離培養:当施設で出生した早産児より臍帯を提供して頂き、唐崎らの論文(J UOEH, 18(4): 281-285, 1996)を参考にHUVECを単離培養する。2HUVECからのGRのSNP解析:DNAを分離後、TaqMan法を用い、GRに関して報告されている既知4種のSNP解析を行う。平成28年度は、在胎39週のHUVEC1例の単離培養を加えた。また、在胎24週から38週までのHUVECを用い経時的にTER測定した結果、いちばんTERが高値であったのは在胎29週のHUVECであった。この結果から、TERと在胎週数には関連は少ないのではないかという結論にいたった。グルココルチコイド受容体のBclIのSNPが血管透過性に関わることを検討するため、各HUVECからDNAの分離を開始したが、まだSNPは調べていない。・当初、在胎週数が早いほどTERは低く、血管透過性が高いと仮説をたてていたが、そうではなく、HUVEC個々の問題であることが予想された。・前年度はHUVECの保存が1例にとどまっており、研究が遅れている。・HUVECからのDNA分離を開始したが、遅れている。(1)HUVECの単離

培養:当施設で出生した早産児より臍帯を提供して頂き、HUVECを単離培養する。(2)HUVECの細胞透過性の測定:ハイドロコルチゾン投与前後の細胞透過性を細胞リアルタイムモニタリングシステムにより、TERを経時的に測定する。&#9334; HUVECからのGRのSNP解析:DNAを分離後、TaqMan法を用い、GRに関して報告されている既知4種のSNP解析を行うがその中でもBcl1を重点的に解析する。(1)に関しては、平成29年度は、HUVEC2例の単離培養を加え、現在までに19例が採取できている。在胎24週から38週までのHUVECを用い経時的に経上皮内皮電気抵抗値(TER)を測定したが、在胎週数とTERに関連性は見いだせなかった。(2)に関しては、上記のごとくハイドロコルチゾン投与前後のTER測定と、GRのアンタゴニストをHUVECに添加後にハイドロコルチゾンを投与してもTERは変化しないことを確認する予定である。(3)に関しては、GRのBclIのSNPが血管透過性に関わることを検討するため、HUVEC8検体からDNAの分離を行い、C/C群7例、C/G群0例、G/G群1例だった。今後、その他のHUVECのSNPも解析するとともに、SNPとハイドロコルチゾン投与後のTERの変化の違いを検討する予定である。1)ハイドロコルチゾンを使用して溶質透過性試験を行った。ハイドロコルチゾン投与後に細胞の透過性は低下し、TERは上昇すると仮説を立てたが、仮説と異なる実験結果になった。グルココルチコイド受容体のアンタゴニスト(RU486)をHUVECに添加後にハイドロコルチゾンを投与してもTERは変化しないことも確認している途中である。2)HUVECからのGRのSNP解析を7例で行った。GRのBcl1遺伝子のSNP解析ではC/C 6例、C/G 0例、G/G 1例だった。まず、早産児、特に30週未満の児のHUVEC及び臍帯血の採取を積極的に行う。目標は早産児20症例だが、SNP解析を行うには、本来ならば100症例以上を必要とする。しかし、現実的に平成28年度、29年度で後50症例の30週未満の児の検体採取を行う。平成28年度に採取したHUVECを用い、ハイドロコルチゾン投与前後でのTERの測定を行う。そしてSNP解析を行い、特にBclI多型での違いがTERに影響を及ぼすかどうかを検討する。最後に、TER測定で血管透過性が高かった児が、出生後に浮腫を起こしたか、低血圧になったかなど実際の臨床経過とリンクさせることも検討している。HUVECを今年度に13例集めて、合計30例とする。これらのHUVECを用い、チゾンを投与し、TERが上昇するかをみる。ハイドロコルチゾン投与前にグルココルチコイド受容体拮抗薬であるRU486を投与してみる。それでTERが上昇しないならば、タイトジャンクションはグルココルチコイド受容体を介してタイトニングを起こすことの証明となる。2HUVECからグルココルチコイド受容体のBcl遺伝子のSNPを調べ、G/G群、G/C群、C/C群の3群に分ける。各群で上記のハイドロコルチゾン負荷試験を行った際、どの群で最もTERの上昇度が高いかを検討する。
脂肪細胞はなぜ筋肉内に脂肪組織を構築できるのか？－霜降り肉形成機構解明への挑戦－

肉用家畜の肥育過程で霜降り肉が形成される際に、筋線維が充満した骨格筋内で「脂肪細胞がどのようにスペースを確保し脂肪組織を構築するのか?」という未解明課題を細胞培養法や筋肉内脂肪蓄積が優位となるモデルマウスを用いて追求した。脂肪細胞は骨格筋の支持組織である筋肉内結合組織上で増殖・分化し、成熟脂肪細胞が周辺の筋肉内結合組織構造を改変しているのが観察された。また、モデルマウスを用いた実験でも骨格筋内に脂肪組織が構築される際には、既存の筋肉内結合組織を改変している様子が観察された。以上の結果は、脂肪細胞が自らに適した環境に筋肉内結合組織を改変していることを示唆している。筋肉内脂肪(脂肪交雑)は食肉の品質を決定する重要な要素であるが,その形成メカニズムは未解明である。本研究では,筋肉内結合組織(IMCT)を基質とするin vitro脂肪細胞培養系ならびに筋肉内脂肪組織形成を誘発するin vivoモデル系を応用して、骨格筋における脂肪組織形成メカニズムを検討した。IMCT基質に脂肪前駆細胞あるいは筋芽細胞を播種して培養したところ,両細胞ともに6時間以内にIMCT基質に接着していることが確認でき,また,分化誘導した結果,IMCT基質上で脂肪前駆細胞は成熟脂肪細胞に,筋芽細胞は筋管に分化し長期間培養した。脂肪細胞をIMCT上で長期間培養するとIMCTの微細構造に変化が見られ,脂肪細胞周辺では新たに構築された細胞外マトリックス(ECM)構造が見られた。次に、in vivoモデル系を用いて骨格筋における脂肪組織構築様相を検討した。対照区のカルディオトキシン(CTX)注入骨格筋では筋線維が萎縮・分解し大きな間隙ができた後、再生筋線維が速やかに増え肥大化し、筋損傷部位の筋再生が完了したのに対して、グリセロール注入した場合は、筋線維の分解が緩慢で、CTX注入の場合に比べて間隙が少なかった。また、その後、筋細胞の再生よりも脂肪細胞による脂肪組織の新生が優位に起こった。また、細胞消化・SEMで観察すると、CTX注入筋では筋再生に伴って筋内膜の鞘構造が速やかに再生されているのに対して、グリセロール注入筋では、筋内膜の鞘構造が再形成されない部分があり、そこではコラーゲン細線維の疎な膜構造が見られた。本研究で開発したin vitroおよびin vivoモデルは骨格筋内での脂肪組織形成時の結合組織リモデリング機構を追求するのに適したモデル実験系であり,今後,これらを用いた細胞組織学的アプローチによって筋肉内脂肪組織の形成メカニズムの全容解明が期待される。筋肉内脂肪組織発達に伴う骨格筋細胞外マトリックスのリモデリング機構を追求するために、脂肪細胞がコラーゲンマトリックスをリモデリングする様相をin vitro培養系を用いて検討するとともに、in vivoモデル実験系の確立を目指した。I型コラーゲンゲル中で3T3-L1脂肪前駆細胞を培養し、その分化様相ならびにコラーゲンゲル構造の変化を観察した。培養6日目にはコラーゲンゲルが脂肪前駆細胞に覆われ、脂肪前駆細胞の周りに穴が見られていた。培養22日目には、成熟脂肪細胞の周りに細いコラーゲン線維のネットワークが認められ、コラーゲンゲル構造が脂肪細胞によってリモデリングされることが示唆された。これらのゲル構造変化に脂肪細胞が産生するコラーゲン分解酵素(MMP)が関与しているか調べるために、MMP inhibitorIIおよびGM6001を培地に添加し脂肪細胞をゲル内培養したが、ゲル構造に対照区との差は見られなかった。次に、ラット骨格筋から調製した筋肉内結合組織を培養基質として脂肪前駆細胞を培養し、その構造変化を走査型電子顕微鏡で観察した。筋周膜部分では8日目と11日目に成熟した脂肪細胞が確認され、その周りに脂肪細胞が構築したと思われるECMが確認された。次に、マウス前脛骨筋に50%グリセリンを注入した後、経時的に骨格筋を採取し組織切片を作製してヘマトキシリン・エオジン染色した。グリセリン注入3日後には筋組織の萎縮崩壊がみられた。7日目には脂肪滴を蓄えている細胞がみられるようになり、10-14日後には単房性の脂肪細胞が細血管の周辺部に集合し脂肪組織を構築しているのが観察された。以上より、マウス骨格筋にグリセリンを注入することで人為的に骨格筋内に脂肪組織蓄積を誘導できることが示された。本年度は、筋肉内脂肪組織発達に伴う骨格筋細胞外マトリックスのリモデリング機構を追求するためのin vitroおよびin vivoモデル実験系の確立を目指した。その結果、in vitro培養系では、コラーゲンゲル中で脂肪細胞を培養する方法ならびに筋肉内結合組織を骨格筋より調製し培養基質として用いる培養系の2つを確立できた。

また、in vivoモデル実験系としては、マウス骨格筋にグリセリンを注入することで骨格筋内に脂肪組織を誘導・形成させることができた。これらは骨格筋細胞外マトリックスのリモデリング機構を追求する上で非常に需要な成果であり、本研究はほぼ順調に進行している。本年度確立されたin vitroおよびin vivoモデル実験系を用いて、筋肉内脂肪組織発達に伴う骨格筋細胞外マトリックスのリモデリング機構を追求する。具体的には、コラーゲンゲル中でMMPノックダウン脂肪細胞を培養しゲル構造の変化を観察するとともに、筋肉内結合組織を基質とする培養系でも同様に検討する。さらに、グリセリン注入骨格筋モデル実験系を用いて、脂肪細胞が細胞外マトリックスを骨格筋内に構築する様相を細胞消化・走査電顕法で詳細に検討する。今年度は本研究の最終年度であり、昨年度に確立したin vitroおよびin vivoモデル実験系を最大限活用し筋肉内脂肪蓄積時の脂肪細胞による骨格筋細胞外マトリックスのリモデリング機構の解明を目指す。このため、実験動物の購入費および分析用試薬類などの物品費ならびに成果発表のための学会参加旅費に研究費を使用する予定である。
パネルデータ共和分モデルの構造変化

パネルデータ共和分の構造変化のモデルを開発した。方程式を慎重に作り、それらが所期の特性を備えていることを確認した。モデルを推定するためのコンピューター・コードを開発した。また、この新しい方法論を現実のデータセットにも応用した。複数の国の国民一人当たりGDPの成長における金融セクターの影響に注目した。金融発展と金融構造という、金融セクターの規模を示す2つの指標を使用した。金融構造という指標が経済成長に著しいプラスの影響を及ぼすことを確認した。ただしその影響は時期、国によっては軽微なものとなる。私はカーディフ大学のLi博士、Luintel教授および世WIPOのKan博士と共同で研究を行っている。一年目の目標は分析対象とするモデルを定義することだった。慎重に方程式を立て、それらが望んだとおりの性質を持っているか確認した。二年目は、モデルを評価するためのコンピューターコードを開発した。アルゴリズムの性能確認には人工データを使用した。当初、アルゴリズムの収束に問題があった。これを解決するには、事前分布の使用に注意する必要があるとわかった。いくつかのパラメータについて、より詳細なプライアを特定する必要があった。このプライアは、パラメータの変化が大きすぎてはいけないということを意味するので、妥当である。また、モデル比較のためのコンピューターコードも開発した。モデル比較には予測尤度の概念を使用した。さらに実際のデータセットにこの新たな方法論を応用してみた。各国パネルの一人当たりのGDP成長率に対する金融セクターの影響に注目した。データは、ルインテル他(2008年)が使用したものの拡張版である。金融セクターの規模の指標として、金融発展と金融構造の二つを使用する。両者とも経済成長に対して著しく前向きな影響があるとわかった。しかし、この影響が意味を持たない期間もある。また、英国カーディフ大学のリ博士とルインテル教授にご協力いただいた。補助金のおかげで、両氏の来日が実現し、本プロジェクトを進展させることができた。三年目には、この新しい方法論と実証結果を説明した論文を書き上げる予定である。ロバスト性の確認のため、いくらか追加の推定作業を行う必要があるかもしれない。平成23年度の目的は分析対象とするモデルの定義だった。平成24年度には、モデルを推定するためのコンピューター・コードを開発した。アルゴリズムの性能を確認するため人為的に作成したデータを使用した。当初、アルゴリズムの収束で問題が生じた。その問題を解決するためには、事前分布の設定を慎重に行う必要があることが分かった。一部のパラメーターに関しては、さらに多くの情報に基づいた事前分布を設定しなければならなかった。この事前分布はパラメーターの変化を大きくしすぎる必要がないことを示唆するもので合理的だった。また、モデル比較のためのコンピューター・コードも開発した。モデルの比較には予測尤度(predictive likelihood)の概念を用いた。データはLuintel氏ら(2008年)が使用したデータの拡張である。この2つの指標がどちらも経済成長に著しいプラスの影響を及ぼすことを確認した。ただしその影響は時期によっては軽微なものとなる。私はカーディフ大学(イギリス)のLi博士およびLuintel教授と共同で研究を行っている。この助成金のおかげで、両氏は来日してこのプロジェクトを推進することができた。平成25年度に、結果のロバスト性を確認するため新たな推定を実施した。論文の執筆もかなり進んだが、完成させるまでには至らなかった。1年目の目標は、モデルを構築し、推定とモデル比較のためのアルゴリズムを開発することであった。パラメータと共和分空間のための推移方程式を定義するモデルを慎重に構築した。これは、(a)パラメータと共和分空間は合理的な方法で変化していくと予想されるように、(b)モデル推定のための効率的なアルゴリズムを開発することが可能なように行った。モデルは1つではなく、広範な複数モデルを検討した。モデルは、パラメータの数の上で異なる。シンプルなモデルではパラメータは各国で均一と仮定する。複雑なモデルでは、共通のパラメータを持つ国はないと仮定する。我々は、各モデルを推定するとともに、各モデルにとって証拠となるデータが適切か否かを評定するアルゴリズムを設計し、推定のためのコンピュータ・コードの記述にも着手した。共同執筆者であるLi博士は、2011年1月にGRIPSを訪れ、シンプルないくつかのモデル用のコンピュータ・コードを書いた。私は、以前の研究から得たコードをいくつか改良し、より複雑なモデルの推定に使用した。

今後もモデル比較のためのコンピュータ・コードの記述は継続する。また、Luintel教授から研究に関するデータセットを提供いただいたため、我々の推定に活用する。目的は、本プロジェクトで開発された新たな統計的手法が実際のデータでも機能しており、重大な政策上の意義を持つ研究課題に対し重要な見識を提供するということを示すことである。この研究は、特に他国における研究開発投資のスピルオーバー効果に関するものである。例えば、日本が研究開発により多く投資した場合、近隣諸国も影響を受けるということである。このような事態がどの程度起こるかについて測定したい。Luintel教授は、2012年4月GRIPSを訪れ、自身の研究について詳細説明を発表し、データセット分析にあたって我々が着目すべき課題についても助言する。経済統計学一年目は、モデルを定義しその性質を分析した。二年目は、コンピューターコードを作成した。コンピューターコードは人工のデータセットでテストした。実際のデータを使用したモデルの初回推定も行った。三年目には、追加の推定をいくつか行い論文を完成させる。平成25年度に新たな推定を行い、解決すべき計算上の問題を発見した。現在は、すべての結果を得ている。ただし論文は完成していない。特に、包括的な文献レビューを実施し論文を書き上げるためにもう少し時間が必要である。当初研究計画に記載した初年度の目標はほぼ達成している。平成26年度は文献レビューを完了することを計画している。また、どこかの会議で論文を発表することも予定している。2012年度は、モデルの推定のためのコンピュータコードを開発する。モデルの推定に用いるコンピュータコードを記述する。いくつかのモデルが想定されるが、そのひとつひとつに異なる制約、及び/もしくは推移方程式を持たせる。そうするとモデル比較のためのコンピュータコードを記述することもまた重要になる。それらのコンピュータコードが完成すると、アルゴリズムの有効性を評価することが可能になる。数値的精度の向上のためにアルゴリズムを見直す必要が生じる可能性はある。2013年度は、実証的応用テーマを開発する。論文を完成させ、雑誌に投稿する。実証的応用テーマを開発する。Luintel教授は重要な経済問題を分析するための共和分パネルデータ技術を利用した幅広い経験を有する。ひとつの候補として、各国のパネルを使って金融発展と経済成長の関係を分析することが考えられる。
富山湾沿岸地域の海水準変動と平野の形成過程の復元－弥生の海退はあるのか－

弥生の海退は,日本各地の海岸平野での共通した変動として考えられてきた.この変動の有力な根拠は,富山湾沿岸に位置する魚津埋没林の埋没過程の検討から示されている.一方で,各地の弥生の海退とその後の海進は,その年代や変動量が一致せず,地域の沈降運動やハイドロユースタティックな変動量を含む相対的な変動である可能性がある.そこで,本研究は,魚津だけではなく,富山湾沿岸の海岸平野の形成・発達過程から富山湾沿岸全体の海水準変動を復元することで,縄文海進のピーク時期と標高の復元も含めて,富山地域での弥生の海退現象の評価を行うことを目的とした.弥生の海退は,日本各地の海岸平野での共通した変動として考えられてきた.この変動の有力な根拠は,富山湾沿岸に位置する魚津埋没林の埋没過程の検討から示されている.一方で,各地の弥生の海退とその後の海進は,その年代や変動量が一致せず,地域の沈降運動やハイドロユースタティックな変動量を含む相対的な変動である可能性がある.そこで,本研究は,魚津だけではなく,富山湾沿岸の海岸平野の形成・発達過程から富山湾沿岸全体の海水準変動を復元することで,縄文海進のピーク時期と標高の復元も含めて,富山地域での弥生の海退現象の評価を行うことを目的とした.
ラムサール登録湿地風蓮湖の活用に向けた擦文時代～アイヌ期の土地利用に関する研究

本研究の目的は、ラムサール条約登録湿地のワイズユース(賢明な利用)促進のため、2005年にラムサール条約登録湿地に新規登録された風蓮湖(北海道根室市)の沿岸に分布する擦文時代アイヌ期における遺跡の概要を把握し、動物遺体分析などの考古学的情報と文献史料による情報から、擦文時代アイヌ期の人々がどのように風蓮湖周辺の土地利用を行ったかについて明らかにすることである。本研究では風蓮湖沿岸の遺跡踏査を行い、今後の史跡活用を踏まえ、遺跡の地形や竪穴の分布状況がはっきりしていない東梅3竪穴群と東梅4竪穴群の測量調査を行った。また、過去行われた東梅3竪穴群の試掘調査で得られた、擦文時代後期のカマド出土の骨片について同定調査を行った。その結果、サケ・マス類、ウグイ、ニシンなどの魚種が特定された。また、関連研究として風蓮湖に近接する温根沼のほとりにある、関江谷1竪穴群の縄文前期貝塚において貝層の剥ぎ取りを行った。剥ぎ取りは人類の湿地利用の痕跡を示す資料として展示資料として活用される。文献資料では、風蓮湖に流れ込む風蓮川と別当賀川におけるアイヌ民族の漁場争いに関する部分(北海道文書館蔵藤野家文書9697リール7など)の翻刻を行った。これまでラムサール湿地の活用では、野鳥などの自然環境に関する普及活動が主体的であったが、本研究の実施により人間の湿地利用の一端を明らかにすることができ、地域史と湿地の関わりという新たな視点でワイズユースの推進が可能になった。なお、本研究の速報を新聞紙上に執筆(猪熊樹人「人間と湿地の関わり-風蓮湖・温根沼沿岸の遺跡調査から-」2011.1.1(土)根室新聞.約3,600文字)したほか、講演会を開催し普及に努めた(猪熊樹人「湿地の形成と人間のかかわり」2011.2.25(金)於.根室市総合文化会館、参加者50名)。