hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母細胞表層デザインのための細胞壁高次構造の解析

酵母細胞表層への標的分子を提示するための基礎研究とし以下の研究を行った。1)Shizosaccharomycespombe細胞からα-1,3-グルカンおよび高分岐β-1,6-グルカンの抗体を得ることに成功した。2)平成11年度に開発した加圧凍結法で固定したS.pombe細胞において、免疫電子顕微鏡法により上記の抗体の反応性を検討した結果、α-1,3-グルカンは細胞壁の最外層と細胞膜に沿った部位に、高分岐β-1,6-グルカンは細胞壁を貫通して局在することが判明した。3)S.pombeのα-1,3-グルカン合成酵素Mok1pに対する抗体を用いた免疫電子顕微鏡法およびフリーズフラクチャーレプリカラベリング法により、Mok1pは細胞膜に存在し、さらに細胞周期に伴って細胞壁の新生部位である細胞端や隔壁形成部位にその局在を変化させることが判明した。4)mok1変異株の細胞形態と細胞壁形成過程の透過電顕および走査電顕観察から、α-1,3-グルカンは正常な強度を持つ細胞壁の構築に必須であり、特にグルカンネットワーク形成に重要な役割を果たすことが示唆できた。5)S.cerevisiae細胞における生細胞観察および共焦点レーザー走査顕微鏡観察の結果、EGFPとα-agglutininのC末端部との融合タンパクが細胞周期にともなって出芽予定域から娘細胞、その後母細胞へと、細胞壁新生部位に移行する過程が可視化できた。また、同細胞において確立したプロトプラストの細胞壁再生系を用い、融合タンパクがグルカン形成と関連して輸送・分泌されることを見い出した。これらの結果は、外来の細胞表層提示タンパクが、酵母本来の細胞壁タンパクと同様に挙動していることを示した。以上の結果から酵母細胞壁を構成するグルカンやマンナンなどの構成成分がそれぞれ複雑な制御系により合成、輸送されることが明らかとなり、酵母表層デザインのために有用な知見が得られた。
複製停止複合体によるS期とM期の連携機構の解明

複製チェックポイントシグナル伝達系はゲノム情報の恒常性維持のために必須の機構である。本研究では複製チェックポイントのメディエーターとしての役割を持つTof1、Mrc1、Csm3による3者複合体がDNA2本鎖の巻き戻し酵素であるヘリカーゼとDNA合成酵素であるポリメラーゼを連結し、複製装置全体の構造を維持しつつ、複製過程を監視していることを明らかにした。細胞周期におけるS期は単に正確に染色体DNAを複製するだけではなく、正確な染色体分配の為に必要な構造-染色分体間接着(コヒージョン)-を複製された染色体の上に構築していく時期でもある。近年、染色分体間接着因子(コヒーシン)そのものについての構造と機能に関する理解が深まって来た一方で、いかにしてコヒーシンが二本の染色体を繋ぎ止めるのか、染色分体間接着の確立がどのように達成されるのかといった接着確立の分子機構については未解明の部分が多い。私は、コヒーシン確立因子、Ctf4、8、18、Dcc1、Eco1についてその局在を各細胞周期においてChIP-chip法を用いて解析した。その結果、Eco1を除く全てのタンパクがS期初期にHU (Hydroxy Urea)で同調したS期細胞において、複製領域へ局在することが示された。Eco1では現在までのところ有意なシグナルは検出されない。この実験結果からは、二つの可能性が考えられる。即ち、これらの因子がHU依存的にフォークへリクルートされるのか、あるいは複製伸長因子の一つとして複製フォークとともに動いている可能性である。そこで、同様の解析を、Ctf4、Ctf18についてHUによる複製ストレスを与えない状況で行ったところ、Ctf4は複製フォークへの局在を示す結果が得られたがCtf18については有意な局在を示す領域は存在しなかった(Dcc1についても同様の結果を得た)。このことはCtf18がHU依存的にフォークへリクルートされる因子であることを示唆している。さらに、Ctf18単独欠失株での、HU存在下の複製伸長因子の局在を解析した。その結果、複製伸長因子はは野生型に比べ分布が広がり、さらに、通常はHU存在下でチェックポイント依存的に活性が抑制される後期複製開始点が活性化されていた。この結果は、Ctf18が複製チェックポイントの上流で(おそらく、フォークに生じる異常な構造の認識を通して)少なくとも機能しており、その欠損はフォークの不安定化を引き起こすことを示している。現在、複製フォークの安定性とコヒージョンの確立の連携について、直接的連携か、間接的連携かを含め解析を進めている。以下の二点について、重要な成果を得た。1)Mrc1によるチェックポイント活性化の分子機構についてin vivoにおけるMrc1相互作用因子の探索の結果、Mcm6がそのC末端領域を通じてMrc1と相互作用し、Mcm6のC末への2アミノ酸の置換変位の導入によりこの相互作用が特異的に失われることを明らかにした。In vitroにおいても、この置換変異の導入により特異的にMrc1とMcm6の相互作用が失われた。面白いことにこのMcm6の変異はHU(ヒドロキシウレア、リボヌクレオチドレダクターゼの阻害剤であり、dNTPを枯渇させる)に対するよりもMMS(メチルメタンスルホン酸)に対して強い感受性を示し、変異株の中ではMMSに応答した複製チェックポイントの活性化が全く誘導されない。一方、HUについてはほぼ正常にチェックポイントが活性化されることから、我々が単離した変異は、MMSによる複製ストレスを特異的に感知できないタイプの欠損を示すことが考えられた。2)姉妹染色分体間接着確率因子Ctf4,Ctf18の複製チェックポイントにおける役割について姉妹染色分体間接着確立因子、Ctf4、Ctf18についてそれぞれ、前者が複製装置の一部であること(Mol.Cell,2006)、後者が少なくとも複製ストレスに応答して染色体上への結合量が増加することを突き止めた。Ctf4については、このタンパクの欠損では複製チェックポイントの活性化は正常に誘導されるものの、DNAポリメラーゼαの複製フォークへの安定的な結合が失われ、McmヘリカーゼとDNAポリメラーゼαの相互作用が特異的に失われる。このような相互作用の喪失はチェックポイント因子であるMrc1やTof1の欠損では観察されない。また、Ctf4タンパク自身はRad53依存的にリン酸化されることから、チェックポイントの下流のターゲットとして機能していることが考えられた。一方、Ctf18は複製ストレス下でRad53非依存的に染色体に結合することが判明した。Ctf18はRad53の活性化に必要であることから、Ctf18はチェックポイントのメディエーターとして機能している可能性が示唆された。複製因子であるDpb11がCtf18とはぼ同じ挙動を示すことから、Dpb11が停止した複製フォークにロードされることが新たなチェックポイントの活性化につながるのではないかと考えている。1)Mrcl、'Tof1、Csm3による複合体形成と、相互依存性についてin vivoにおけるMrcl相互作用因子の網羅的探索の結果、MrclがTofl-Csm3および、Mcm6と相互作用することが明らかとなった。

ToflもしくはCsm3が欠損すると、Mrclの複製フォークへの結合はin vivoで検出されなくなった。また、ToflとCsm3も相互依存的に複製フォークに結合した。逆にTofl-Csm3のフォークへの結合にはMrclは必要でない。これらのことから、Mrc1の複製フォークへの結合にはTofl-Csm3複合体が必須であることが判明した。Mrcl、Tofl、Csm3はin vivoでもin vitroでも複合体を形成し、精製したToflタンパクは二本鎖DNAに結合する活性を有し、Tofl-Csm3はRPAと共免疫沈降した溶このことから、複製異常はまず、Tofl-Csm3複合体を通してssDNAを介したフォークの構造変化として感知され、Mrclへ伝えられチェックポイントの活性化が誘導されると考えた。Mcm6がそのC末端領域を通じてMrclの中央領域と相互作用し、Mcm6のC末への2アミノ酸の置換変異(mcm6il)の導入によりin vivoでもin vitroにおいても、特異的にMrclとMcm6の相互作用が失われた。mcm6il変異はHU(ヒドロキシウレア、リボヌクレオチドレダクターゼの阻害剤であり、dNTPを枯渇させる)およびMMS(メチルメタンスルホン酸)に対して強い感受性を示したが、HU存在下での、チェックポイントの活性化は正常に誘導された。この変異Mcm6とMrclの融合タンパクを作ったところ、以上の全ての欠損は相補された。面白いことに、mcm6il変異中ではmrc1欠失株と同様にストレスの存在しないS期において、Mcm4-Mcm6間の相互作用が弱くなる。このことから、Mcm6とMrclの特異的相互作用はMcm複合体の安定な形成、進行に関与し、チェックポイント活性化には不必要と結論した。以下に結果の概要をまとめる1)姉妹染色分体間接着確立因子Ctf4の機能についての研究姉妹染色分体間接着確立因子であるCtf4について、解析を行った結果、Ctf4がヘリカーゼとラギング鎖合成ポリメラーゼを連結する因子であることを発見した。Ctf4がないとDNAポリメラーゼαはフォークより消失する。一方、ヘリカーゼはフォークに結合しているものの、その進行が非同調的になり広く分布する。このことは、Ctf4がポリメラーゼαをフォーク上で安定化する因子であり、ヘリカーゼの同調的進行には、DNAポリメラーゼαとヘリカーゼの結合が必要であることを示している。2)複製チェックポイント因子Mrc1とMcm6の相互作用の意義の解析複製のヘリカーゼである、Mcm複合体の構成タンパクであるMcm6はMrc1と直接的に相互作用する。Mcm6のC末に2アミノ酸置換を導入すると、それだけで、両者の間の特異的相互作用は失われる。この結合の意味を追求するべく解析を行った結果、Mcm6とMrc1の相互作用はMMSによるDNA損傷に応答した複製チェックポイントの活性化に必要であることが判明した。不思議なことにこの相互作用は複製ストレス(ヒドロキシウレアによる)に対する複製チェックポイント応答には必要ない。
ストレスシグナルによるアポトーシスと炎症の選択的制御機構

本研究は、ストレスによって活性化するASK-p38MAPキナーゼシグナル伝達系が、細胞死や炎症反応といった多様な生理応答をどのような分子機構で誘導しているかを明らかにすることを目的としている。これまでの研究から、我々はp38の新たなリン酸化ターゲットとして、核〓受容体NR4Aファミリーに属するNtrr1を同定していた。Nurr1は、ドーパミン神経細胞や炎症性細胞において転写因子として機能し、さまざまな遺伝子の発現を制御することが知られている。しかしながら我々は、HeLa細胞に酸化ストレス誘導剤として過酸化水素を処置すると、通常核に局在するNurr1がASK-p38経路依存的に核外に移行することを見いだした。このNurr1の核外移行は、転写因子としての機能とは別の働きを有することを示唆している。ASK1-p38シグナル伝達系は酸化ストレス依存的な細胞死に必要であることから、過酸化水素刺激によるNurr1の核外移行と細胞死の関連について検討を行った。HeLa細胞において、過酸化水素刺激によって誘導される細胞死は、Nurr1のノックダウンによって抑制されたことから、酸化ストレス依存的な細胞死にASK-p38-Nuur1系が寄与していることが示唆された。さらに、Nurr1のN末端領域に存在するp38のリン酸化コンセンサス配列をアラニンに置換した変異体は、過酸化水素刺激依存的な核外移行が抑制されることを明らかにした。よって、酸化ストレス下においてASK-p38シグナルによってNurr1がリン酸化されると、核外に移行し細胞死を誘導している可能性が示唆された。今後は核外でのNurr1の細胞死誘導機構とその生理的意義を明らかにしてく予定である。
ECH球状トカマクにおける静電場およびフローの効果

国内最大の球状トカマクプラズマ実験装置QUESTにおいて、マイクロ波を用いた電子サイクロトロン加熱・電流駆動(ECH/ECCD)によるプラズマ電流生成実験を行なった。8.2GHz、35kWのマイクロ波を用いて、約10kAのプラズマ電流を0.8秒間維持することに成功した。このようなプラズマにおいて指向性ラングミュアプローブ計測を行った結果、100eV程度の電子が速度空間において非等方に存在することが示唆された。これらの電子がプラズマ電流の発生・維持を担っていると考えられる。球状トカマク(ST)において確認されている、外部磁場のいた磁力構造下での電子サイクロトロン加熱(ECH)による自発的なプラズマ電流発生と急増(電流ジャンプ)現象の物理機構の解明を日的として、QUEST装置にECHを適用し電流立ち上げ実験を行った。8.2GHz, 60kWのマイクロ波入射下でのパラメータスキャンの結果、外部垂直磁場16mTの下で0.8kA程度のプラズマ電流生成が確認された。可視光高速カメラ画像から、上記の放電では閉じた磁気面形成は確認されていない。また、LATE(京大)、TST-2(東大)およびCPD(九大)といった小型STで確認された電流ジャンプ現象も未だ確認されていない。しかし、今後の入射電力系の増力によって、CPDでの実験結果の外挿から予測される閾値(200kW)を超える加熱入力が期待できるので、今後は電流ジャンプ放電の実現が十分に可能であると考えている。電流ジャンプにおけるプラズマ電流の発生、増加には高速電子が重要な役割を担っていると考えている。この度の実験で得られた開いた磁場配位におけるプラズマ電流の垂直磁場依存性は、高速電子の軌道計算から推測されるプラズマ電流値と定性的に一致し、高速電子の寄与を裏付けている。電流ジャンプを目指した放電実験と並行して、プラズマ電流分布推定のための磁気計測用磁束ループ系、および電流ジャンプを牽引すると推測される高速電子束の空間分布計測用の指向性ラングミュアプローブを設計、製作した。長ストロークのプローブシステムを採用したので、プローブチップはプラズマ中心付近まで到達できる。プラズマ電流が低く、開いた磁場構造が維持された状況下ではプローブによる擾乱が比較的小さいと思われる。広領域に亘る高速電子分布計測が可能であると期待される。中型球状トカマク(ST)装置QUEST(九州大学)において、電子サイクロトロン加熱・電流駆動(ECH/ECCD)を用いた非誘導プラズマ電流立ち上げ実験を行った。トロイダル磁場0.13T、垂直磁場32mTの外部磁場条件下で、8.2GHz、35kWの加熱マイクロ波を入射し、最大で約10kAのプラズマ電流を0.8秒にわたって維持することに成功した。磁気計測の結果から閉じた磁気面が形成されていることが確認されており、生成されたプラズマは初期ST平衡に達していると考えられる。このような初期STプラズマにおいて、可動ラングミュアプローブを用いて、電子の速度空間における非等方性に関する計測を行った。プラズマ電流が成長し閉じた磁気面が発現する放電条件において、推定最外殻磁気面(LCFS)表面までプローブを挿入して行き、指向性チップにおける浮遊電位の分布を測定した。正のプラズマ電流を運ぶ電子が衝突するプローブチップにおいて計測した浮遊電位は、LCFSに近づくほど負極性に増大し、LCFS表面で-75V程度となった。一方、逆方向に運動する電子が衝突するチップの浮遊電位は-数V程度に留まった。上記実験と並行して観測したX線信号は、プローブ挿入前は510keV程度のエネルギー帯が多く観測されていたが、プローブチップがLCFSに近づくにつれて著しく減少した。にも拘わらず、プラズマ電流値はプローブチップ位置に大きく依存しなかった。以上の結果から、バルク電子(10eV程度)より高エネルギー、且つ高速テイル電子(数keV)より低エネルギーの「中速電子(100eV1keV程度と推定している)」が速度空間において非等方に存在し、プラズマ電流を担っていることが示唆された。ECHを用いたプラズマ電流立ち上げ手法は、これまで国内の小型ST(LATE(京大)、TST-2(東大)、CPD(九大)等)で主に研究されてきた。本研究によって、中型ST装置においても同様の手法によって電流の立ち上げが可能なことが実証され、同時に電流生成機構を直接担う電子のエネルギー帯が推定できた。
RFQ加速器におけるビームエミッタンス増大の研究

最近の高エネルギー、大強度のイオン線形加速器開発計画ではビームロスを防ぐために、ビームの低エミッタンス化が重要なテーマとなっている。そのために本研究では、入射器である高周波四重極(RFQ)型線形加速器でのビームエミッタンス増大について計算、実験の両面から取り組んでいる。計算面では、RFQ内部での粒子の運動シミュレーションコードを、粒子間の空間電荷効果による非線形力に加え、RFQ加速管の電極の3次元構造に由来する電場の非線形効果を計算に含むように改良した。これにより、ビームサイズがRFQ内部で大きくなった場所があると、通常よりもエミッタンス増加が起きやすいという結果を得た。また、実験には京都大学化学研究所にある、433MHz帯の高周波を用いた2MeV-RFQ型線形加速器を使用している。この研究目的のためには、RFQの入射ビームと出力ビームのエミッタンスをビームハロ-まで含めて精度よく、かつ高速に測定する必要がある。そのために、ビームを照射した蛍光板による発光を、ビームパルスと同期した高速シャッターを持ったCCDカメラでモニターし、画像処理してエミッタンスを測定する方法を開発した。これらに関する成果の一部は1994年度線形加速器国際会議(茨城)で報告している。現在はこのモニターを用いて計算結果と比較可能な測定データを収集している状況である。
比重2を目指した耐食・航空機材料用Al-Mgクラッド合金の開発

Mg合金は,金属の中で最も軽量で高い比強度を有するが,常温成形性と耐食性が乏しい.本研究では,薄いAlフォイルでMg合金を包んだクラッド板の製造を検討し,Mg/Alクラッド板を300°Cで圧延接合を試み,以下の知見を得た.Mg板とAlフォイルは,圧下率が30%で接着することが可能である.次に,パスごとに300°Cで焼鈍を施すと,常温成形性は著しく改良された.さらにMg板とAlフォイルの間にTiフォイルを挿入するとV曲げ試験での剥離防止効果を見いだした.Mg合金は,金属の中で最も軽量で高い比強度を有するが,常温成形性と耐食性が乏しい.本研究では,薄いAlフォイルでMg合金を包んだクラッド板の製造を検討し,Mg/Alクラッド板を300°Cで圧延接合を試み,以下の知見を得た.Mg板とAlフォイルは,圧下率が30%で接着することが可能である.次に,パスごとに300°Cで焼鈍を施すと,常温成形性は著しく改良された.さらにMg板とAlフォイルの間にTiフォイルを挿入するとV曲げ試験での剥離防止効果を見いだした.本研究はマグネシウム合金の耐食性と室温成形性を改善するため,Mg合金板とアルミニウム板を用いたMg/Alクラッド板作成プロセスを検討する.過去,熱間プレスによりMg/Alクラッド板に成功してきた著者らはクラッド板のより連続的な作成方法として圧延接合によるMg/Alクラッド板作成を検討する.さらに,作成したクラッド板の室温成形性の評価から,Mg/Al板の最適作成プロセスの構築を目的としている.圧延工程は1パス目にMgとAlの接合,2パス目以降は薄板までの加工を狙う.今回,最適接合条件を明らかにし,2パス目以降の圧延プロセスによって早圧下率80%程度の加工に成功した.また,2パス目以降の圧延に試験条件を振り,圧延条件とMgとAl接合界面状態の関係を調査した.さらに,圧延条件がMg内部組織や室温成形性に及ぼす影響を比較した.その結果,Mg/Alクラッド板の室温成形性はMg内部組織の影響に依存することを示した.ただし,Mg合金の町室のため,Mg/Alクラッド板に熱処理を施すMgとAlの境界面に金属間化合物(Mg17Al12)が形成される.金属間化合物は脆弱の性質を有しており,境界面に多く形成されたMg/Alクラッド板ではMgとAlの剥離が生じた.そこで,MgとAlの剥離を抑制するため,境界面にチタン(Ti)箔を挿入したMg/Alクラッド板を作成した.このTi箔によってMgとTi,TiとAlの間での接合が形成され,金属間化合物によるMgとAlの剥離の抑制に成功した。以上から.室温成形性の特性からみたMg/Alクラッド板の最適作成プロセスを明らかにした.本研究はマグネシウム(Mg)合金の耐食性と室温成形性を改善するため、Mg合金板とアルミニウム(Al)板を用いたMg/Alクラッド板の作製プロセスを検討する。過去、熱間プレスによりMg/Alクラッド板の作製に成功してきた筆者はクラッド板のより連続的な作製手法として圧延接合によるMg/Alクラッド板の作製を検討する。さらに、作製したクラッド板の室温成形性の評価から、Mg/Alクラッド板の最適作製プロセスの構築を目的としている。圧延工程は1パス目にMgとAlの接合、2パス目以降は薄板までの加工を狙う。今回、最適接合条件を明らかにし、2パス目以降の圧延プロセスによって総圧下率80%程度の加工に成功した。また、2パス目以降の圧延条件に試験条件を振り、圧延条件とMgとAl接合界面状態の関係を調査した。さらに、圧延条件がMg内部組織や室温成形性に及ぼす影響を比較した。その結果、Mg/Alクラッド板の室温成形性はMgの内部組織の影響に依存することを示した。ただし、内部のMg合金の調質のためMg/Alクラッド板に熱処理を施すと唖gとAlの境界面に金属間化合物(Mg17Al12)が形成される。金属間化合物は脆弱な性質を有しており、境界面に多く形成されたMg/Alクラッド板ではMgとAlの剥離が生じた。そこで、MgとAlの剥離を抑制するため、境界面にチタン(Ti)箔を挿入したMg/Alクラッド板を作製した。このTi箔によってMgとTi、TiとAlの間での接合が形成され、金属間化合物によるMgとAlの剥離の抑制に成功した。以上から、室温成形性の特性から見たMg/Alクラッド板の最適作製プロセスを明らかにした。マグネシウム(Mg)合金は実用金属中最軽量であり比強度が高いため,電子機器の筐体や輸送機器部品への適用が拡大している.しかし,常温でのすべり系に乏しく,Mg合金圧延材は底面(0002)が圧延板面に対して平行に配列する結晶集合組織を形成することから,常温での成形が困難である.また,化学的活性度が高いために腐食しやすい欠点も有する.このため,近年省エネルギー化や低燃費化が求められる航空機産業や自動車産業などの構造部材への適用例は少ないのが現状である.このMgの常温成形性と耐食性を改善するため,Mgの表面をアルミニウム(Al)で被服したMg/Alクラッド材の研究が広く行われている.

著者らは予備実験として熱間プレス(圧着温度400°C)を用いてMgとAlを接合し,クラッド板密度2.0 g/cm3を狙ったMg/Alクラッド板を試作した.MgはAZ61Mg合金,Alは伸びの良いA1100を用いた.MgとAlの境界面に形成されるMg-Al系金属間化合物Mg17Al12により,曲げ時あるいは圧延時にMgとAlの剥離が発生した.そこで,この金属間化合物を抑制するため,MgとAlの間にチタン(Ti)フォイル状の薄板を挿入したMg/Alクラッド板を試作し,Mg-Al系金属間化合物の形成抑制に成功した.また,室温における引張り試験ではAZ61(母材)の約2倍の破断伸びを示し,Ti薄板を挿入したMg/Alクラッド板はTi薄板のないMg/Alクラッド板よりも高い機械的性質を得た.最適圧延条件選考の実験が順調に進み、当初の実験予定よりも早く成果を示せたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。大略の成果が出せたが,さらなるデータの蓄積により本研究の実用化への諸問題の区実精を期し手行きたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
技術科における言語表現活動を深めるための「プログラムと計測・制御」内容の教材開発

中学校技術家庭科(技術分野)「プログラムによる計測・制御」の内容として,マイクロコンピュータを用いてモータカーを制御する学習内容の検討および授業実践を行った。本年度より完全実施の学習指導要領では,計測・制御に関する内容が必修となった。これまでも計測・制御に関する授業実践は,選択的内容として一部の中学校では取り組まれてきた。しかし,教材にコンピュータや制御対象などが含まれ,比較的価格が高いため,グループでの製作活動や,画面上だけで動作させる活動など,生徒一人ひとりが実際にものを動かして創意工夫する活動が不十分なことがあった。また,扱うプログラム言語の複雑さから,決められた命令文を順番にただ入力するだけで,実際の制御技術を理解することとはかけ離れる可能性もあり,敬遠されがちな内容でもある。そこで本研究では,安価で全員が取り組める制御教材(モータカー)の開発を行った。また,効率よくエネルギーを使うための制御の工夫をフローチャートに描かせることを通して,"図や言語で表現する力"を育てる授業の検討と実践を行った。実践後のアンケートより,CMなどで紹介されている「壁を検知して止まる車」を模擬したモータカーを教材化したことで,多くの生徒は大変興味をもったことがわかった。身近にある他の制御技術についても気がつくようになったと回答した生徒もいた。また,プログラムにすることが難しいアイディアや,ハード面の制約によって不可能な制御の工夫について,フローチャート(図や言語含む)で表現できた生徒もおり,制御の仕組みを理解し,身近な制御技術に対する見方や考え方を育てることができたと考える。本研究の成果を日本産業技術教育学会の全国大会で発表し,情報提供を行った。現在,発展教材として,人間が作業できない過酷な環境下で働くロボットに用いられる「遠隔操作」を視野に入れた教材の開発も始めている。
細胞内リン脂質輸送の制御機構とミトコンドリア機能との関連性

ホスファチジルコリン(PC)はミトコンドリア膜の主要な構成成分であるが、ミトコンドリアはPCを生合成できない。これまでミトコンドリアへのPC輸送の分子機構は不明であったが、可溶性分子StarD7がこれに関わることを申請者は以前見出した。本研究ではStarD7がミトコンドリアの機能や形態形成において果たす役割を調べた。Hepa-1細胞のStarD7の発現を低下すると、ミトコンドリアのPC量の減少、酸素消費の低下、呼吸鎖複合体の活性の低下、細胞内ATPや細胞増殖の低減、複合体IVの不安定化、クリステ構造の消失が見られた。以上からStarD7はミトコンドリアの健全性に極めて重要であることがわかった。ミトコンドリアはリン脂質を主成分とする膜構造によってコンパートメント化されている。外膜の主要なリン脂質はホスファチジルコリン(PC)である。ところがミトコンドリア自身は、PCを生合成することができず、小胞体などのオルガネラからPCの供給を受けていると考えられている。しかし現在までその詳細な分子機構は明らかにされていなかった。申請者はミトコンドリアへPCを輸送する可溶性タンパク質StarD7を見いだした。本研究の目的は、StarD7による細胞内リン脂質輸送が、ミトコンドリア機能にどのような役割を果たしているかについて検証することである。これまで、Hepa-1細胞においてStarD7の発現をsiRNAを用いて一過的に抑制すると、クリステ構造が著しく減少することを見いだしていた。この結果をさらに検証するために、本年度はStarD7の発現が安定的に減少した細胞株を樹立することにした。StarD7の発現を抑制するshRNAベクターを作成し、HEK293細胞にトランスフェクト後、G418に耐性を示す細胞をクローニングした。得られた複数のクローンについて、ミトコンドリアのintegrity等をウエスタンブロットで評価した。今回はミトコンドリア複合体(IV)、Porin、Cyclophilin D、Cytochrome c、Mfn1、TOM、PGC1について調べたところ、StarD7がノックダウンされた細胞では、コントロールと比べて複合体IVが大幅に減少していることがわかった。今後は、ミトコンドリアの形態、エネルギー生産、形態変化、について調べるとともに、ミトコンドリアのリン脂質恒常性にどのような変化があるかについても検証する。平成26年4月1日から平成27年3月31日まで、獨協医科大学1号海外研修員としてカリフォルニア大学ロスアンゼルス校に留学したため、研究は中断された。ホスファチジルコリン(PC)はミトコンドリア膜の主要な構成成分であるが、ミトコンドリア自身はPCを生合成できない。そのため、細胞内には小胞体やゴルジ体などで合成されたPCをミトコンドリアへ運ぶ細胞内脂質輸送機構が存在すると考えられてきたが、分子レベルでのメカニズムの詳細は未だ不明な点が多い。以前、申請者はN末端にミトコンドリア移行配列を、C末端に脂質輸送ドメインを有するタンパク質StarD7を見出し、本タンパク質がミトコンドリアへPCを輸送する活性を持つことを見出した。本研究ではStarD7をノックダウン(KD)またはノックアウト(KO)し、ミトコンドリアのリン脂質組成への影響を解析するとともに、ミトコンドリアの機能や形態形成への影響についても解析した。Hepa-1細胞のStarD7をsiRNAでKD後、ミトコンドリア呼吸および複合体の活性をリアルタイム測定した。その結果、StarD7の発現低下により酸素消費および複合体の活性が低下した。また、複合体I、II、IIIのタンパク質量には変化がなかったが、複合体IVは有意に減少していた。次にCRISPR/Cas9を用いてStarD7がKOされたHepa-1細胞を樹立した。KO細胞では細胞内ATPや細胞増殖の低減および複合体IVの不安定化が見られた。KDおよびKO細胞からミトコンドリアを単離後、リン脂質をLC-MS/MSで解析した。その結果、ミトコンドリアのPC量の減少とPE量の増大が見られた。ミトコンドリアの形態を電子顕微鏡で調べたところ、StarD7のKDおよびKOによって内部クリステ構造の消失が見られた。一方、クリステ形成に重要と言われるOpa1の量やプロセシングには変化がなかった。以上から、StarD7はミトコンドリアのリン脂質や機能の恒常性及び形態形成において重要な役割を果たしていると考えられた。平成26年4月1日から平成27年3月31日まで、獨協医科大学1号海外研修員としてカリフォルニア大学ロスアンゼルス校に留学し、平成26年度の研究は困難であったため。平成27年度4月より研究を再開する。本研究の鍵となるのは、StarD7の発現が安定的に低下した細胞株クローンの樹立である。

平成25年度は、HEK293細胞において上記クローンを得ることが出来、さらにノックダウンによって複合体IVの発現が低下することも見いだすことが出来つつあるので、概ね成果が得られていると言える。ただし、この現象についての説明は現時点ではまったく出来ていないので、今後さらにミトコンドリアの変化について解析を進め、取り組んで行きたい。平成26年4月1日から平成27年3月31日まで、獨協医科大学1号海外研修員としてカリフォルニア大学ロスアンゼルス校に留学し、研究が中断されたため。平成26年度は4月から米国(UCLA)へ留学するために本研究は1年間完全に止まってしまう。そこで、平成27年度も延長して研究を続ける予定である。平成25年度において、StarD7が安定的にノックダウンされたHEK293のクローンを得ているので、今後はこの細胞を用いて電子顕微鏡によるミトコンドリアの形態観察、ATP生産活性の生化学的解析等を行う。さらに大量培養後、純粋なミトコンドリアを回収してその脂質組成を網羅的に調べ、ミトコンドリアのリン脂質恒常性にどのような変化があるかについても調べたい。これらの実験結果により、複合体IVの発現あるいは安定性がなぜ低下するのかの説明も可能になると期待される。また、細胞普遍性についても検討するため、HeLa細胞などの他の細胞株についても同様に発現が安定的に低下したクローンを樹立し、調べたい。さらに、StarD7の細胞内局在を制御するシグナルの解明についても取りかかりたいと思う。当初の研究計画通り遺伝子解析、タンパク質解析、培養細胞解析などの試薬等の購入に使用する。また成果発表のための学会出張の経費に充てる。主な要因は、購入予定だった抗体を他の研究者から融通してもらったために、使用額が見込額よりも下回った。また、キャンペーンなどにより試薬を安価に購入できた。そのため、275,161円の次年度使用額が生じた。次年度使用額については、細胞培養用の試薬、抗体、遺伝子解析試薬等の消耗品など全て物品費として使用する。
成体組織に存在するＯｃｔ６０発現細胞の起源と多能性に関する研究

アフリカツメガエルのOct60遺伝子はPOUファミリー・クラスVに属する転写因子をコードし、哺乳動物のOct3/4遺伝子のパラログの一つである。免疫組織化学的な解析により、Oct60を発現する細胞が成体の生殖腺以外に肝臓、腎臓、血球に広く存在することがわかった。このOct60発現細胞はBmi1を共発現し、貧血誘導により増加することから、造血前駆細胞に類似した細胞であることが示唆された。細胞移植実験により細胞の起源を調べた結果、Oct60発現細胞は尾芽胚期の背側側板中胚葉に由来する可能性が示された。Oct60の機能解析により、Oct60発現細胞は高い多能性を持つ未分化細胞であることが示唆された。平成24年度の研究により、アフリカツメガエルの成体では、Oct60発現細胞が生殖巣に局在して生殖幹細胞として働くとともに、肝臓、腎臓、骨髄に定着して、造血系幹細胞としての機能を果たす可能性を見いだした。そこで平成25年度は、Oct60を発現する細胞の起源を解析するとともに、始原生殖細胞、造血幹細胞の形成におけるOct60の機能を解析した。1.初期発生におけるOct60発現細胞の出現時期、出現場所を網羅的に検出するために、Oct60遺伝子のプロモーターをGFPに結合したレポーターコンストラクトの遺伝子導入個体を作製した。初期発生の過程では、始原生殖細胞と思われる大形細胞が背側生殖巣近傍で観察されたが、変態後の子ガエルの血流からGFP蛍光を示す細胞を検出できる個体は得られなかった。免疫組織化学的な解析では、幼生期の肝臓、腎臓、血液からOct60発現細胞が検出されることがわかった。血液中から検出されるOct60発現細胞は赤血球、リンパ球より小型で丸く細胞質が少ないため、パーコールの密度勾配遠心により濃縮可能であることがわかった。2.Oct60を受精卵の植物極表層に局在する生殖質へ注入し、始原生殖細胞形成への影響を調べた結果、野生型分子の過剰発現では始原生殖細胞の生殖隆起への移動が阻害され、N末端欠損型分子の過剰発現では、始原生殖細胞の形成阻害が起こることが観察された。造血幹細胞の形成に及ぼすOct60の影響を調べるために、成体造血細胞の起源となる尾芽胚の背側側板中胚葉領域においてOct60の過剰発現と機能阻害を行ったが、明確な表現型が得られなかった。そこで、Oct60の遺伝子欠損が及ぼす造血幹細胞への影響を解析するために、TALEN法を用いた遺伝子ノックアウト個体を作製したが、表現型の解析までには至らなかった。アフリカツメガエルの成体組織から検出されるOct60発現細胞は、組織の更新、維持に関わる多能性幹細胞であると予想される。この細胞の種類と起源を明らかにするために、平成24年度では、免疫染色と遺伝子発現解析により、組織内のOct60発現細胞の局在を解析するとともに、組織のモザイク移植を行い、Oct60発現細胞の起源を解析した。1.成体組織におけるOct60発現細胞の解析:変態期におけるOct60遺伝子の発現を器官ごとに比較した結果、卵巣、精巣以外に肝臓、腎臓、血液内にOct60発現細胞が検出された。これらのOct60発現細胞は小形の球形細胞で、Oct60とBmi1を共発現し、貧血誘導に応答して細胞数を増加させることがわかった。2.Oct60発現細胞の起源に関するモザイク解析:神経胚後期にX.borealisの背側側板中胚葉(DLP)をX.laevisへ移植し、変態後の細胞の移動先を解析した結果、DLP由来のX.borealis細胞は変態後の子ガエルの肝臓、大腿骨骨髄中から検出された。大腿骨では変態後1ヶ月までに軟骨から硬骨への組織変換が起こり、骨端部にDLP由来のX.borealisの細胞が検出されるようになった。この時期には骨端部への毛細血管の移入が観察されるとともに、骨端の細胞増殖層内から多数のOct60発現細胞が検出されるようになった。以上の結果から、成体の肝臓、腎臓、骨髄、血液から検出されるOct60発現細胞は造血系幹細胞であり、初期胚のDLPに由来する細胞が血流を介して成体の造血器官へ多能性幹細胞として定着したものと考えられる。これまでの研究により、著者らはアフリカツメガエルのOct4ホモログであるOct60が造血系前駆細胞で発現している可能性を示してきた。

そこで平成26年度では、Oct60発現細胞の多能性、Oct60の遺伝子破壊が及ぼす造血への影響、Oct60とそのパラログ遺伝子であるOct25、91の発現の違いを検討した。1.恒常的にGFPを発現するトランスジェニック個体の血液からOct60発現細胞を単離し、野生型胚の胞胚腔あるいは幼生の腹腔内へ移植した。移植個体を変態後の子ガエルまで発生させ、GFP蛍光を指標に移植細胞の発生運命を追跡したが、GFP蛍光を示す組織を検出することはできなかった。2.Oct60の第一エクソンを標的としたTALENの合成RNAを受精卵の動物極側へ顕微注入した。注入個体を幼生期まで発生させてゲノム解析を行った結果、Oct60遺伝子の標的配列において高頻度に遺伝子破壊が起こっていることが確認できた。このOct60遺伝子破壊個体を変態終了後の子ガエルまで飼育し成体器官を調べた結果、生殖腺および肝臓の矮小化が認められ、血球数の著しい減少が確認された。3. Oct25、91は原腸胚期から神経胚期にかけて発現し、胚葉形成に関わることが報告されている。その後の発現を調べた結果、幼生期に一旦検出されなくなったOct25と91は変態期の心臓、皮膚、消化管の組織再構築過程において遺伝子発現を再活性化させることがわかった。以上の結果から、アフリカツメガエルのOct60は哺乳類のOct4と同様に卵母細胞および初期胚の未分化性制御に働く一方で、造血系前駆細胞の形成・維持に重要な役割を演じていることが示唆される。Oct60とそのパラログであるOct25、91はいずれも成体の組織形成と密接に関わるが、互いに発現する組織が異なり、パラログ間での機能分化が進行していることが示唆される。生物学平成25年度では、初期発生におけるOct60発現細胞の網羅的解析を目標とし、Oct60遺伝子の発現細胞をGFP蛍光で検出するトランスジェニック個体を作製した。遺伝子導入の有無を眼のクリスタリンプロモーターを使って判定するコンストラクトを使用し、遺伝子導入が十分な成功率で行われたことを確認することができた。血流中のOct60発現細胞をGFP蛍光により可視化できる系統はまだ得られていないが、今後のスクリーニングにより系統樹立は可能と考えている。Oct60発現細胞をパーコールにより濃縮できる可能性が得られたことは大きな収穫であり、Oct60発現細胞の分化能力を解析するためのツールとして期待される。Oct60の機能解析については、転写因子であるOct60のN末端を欠損したコンストラクトを作製して、始原生殖細胞の形成におけるOct60の機能を調べることができた。しかし、初期胚にmRNAを注入する欠損フォームの一過的発現では、発生後期に働く成体型造血幹細胞に対してドミナントネガティブな効果を得る事はできなかった。そのため予定を変更してTALEN法を用いた遺伝子破壊個体を利用することとした。アフリカツメガエルではOct60AとOct60Bの2つの遺伝子が使われているが、2組のTALENコンストラクトを同時注入することにより、Oct60遺伝子の同時ノックアウトができることを確認することができた。年度内に遺伝子ノックアウト個体の表現型を得るところまでには至らなかったが、おおむね当初の目的を果たすことができた。本研究は、アフリカツメガエルのOct60発現細胞の種類と起源を解析することにより、成体組織に存在する組織幹細胞の形成機構を明らかにすることを目的としている。平成24年度では、成体器官におけるOct60発現細胞の局在を明らかにすることを目標とし、造血器官に共通してOct60発現細胞が検出されること、貧血誘導によりOct60発現細胞の増加が起こることを明らかにすることができた。
腎糸球体障害におけるマクロファージの作用に対する脂質の影響

近年,粥状動脈硬化との類似性に鑑み,糸球体硬化においてもマクロファージの糸球体内浸潤および高脂血症に件うその泡沫化が硬化の発症・進展に関与することが提唱されている。本研究では,まず,巣状糸球体硬化症や糖尿病性糸球体硬化症などの臨床例について,糸球体硬化過程におけるマクロファージ浸潤・泡沫化の存在を確認した。次に,片腎摘出ラット・アミノヌクレオシド腎症にトライトンWR1339(TR)を投与した高脂血症モデルについて,その糸球体硬化病変の形成と進展にマクロファージの泡沫化が重要な役割を果たしていることを明らかにした。ついで,このTR投与高脂血症モデルに,プロブコールとベザフィブレートの2種類の脂質代謝改善剤を投与したところ,プロブコールでは,十分量を投与しても血清コレステロール,トリグリセリド(TG)は変化せず,尿蛋白量や糸球体硬化,泡沫細胞の出現頻度も改善しなかった。一方,ベザフィブレート投与では血清TGが有意に低下し,TR投与による尿蛋白増加が抑制され,泡沫細胞の出現頻度と糸球体硬化の程度が著しく軽減した。TR投与による高脂血症はTGリッチリポ蛋白の増加が主体であり,脂質代謝改善剤投与の結果とも合せ,LDLの増加や変性よりも,TGリッチリポ蛋白の異常が糸球体硬化に関与していると考えられた。なお,糸球体のサイズの計測をあわせて行ったが,糸球体硬化と関連するサイズの変化は明らかではなかった。すなわち,この高脂血症による糸球体硬化過程において糸球体腫大促進因子の介在は否定的であった。以上,本研究により高脂血症による糸球体硬化過程におけるマクロファージの浸潤,泡沫化の重要性が確認されるとともに,粥状動脈硬化との類似性に鑑み提唱されているLDLの異常だけでなく,TGリッチリポ蛋白代謝異常も糸球体硬化の促進因子となりうることが示唆された。単状糸球体硬化症や糖尿病性糸球体硬化症の腎生検標本連続切片において、白血球表面抗原マ-カ-による糸球体へ浸潤した白血球やマクロファ-ジの検索を行った結果、前者では初期の活動性の強い段階でマクロファ-ジの有意な浸潤が認められ、高脂血症にともなってその泡沫化と接着分子の放出も観察された。後者でも、進行過程にあると考えられる中等度のびまん性硬化症において、マクロファ-ジの有意な浸潤と、高脂血症におけるその泡沫化が認められた。また、実験的には、片腎摘出後の雄スプラグ・ド-リ-ラットにアミノヌクレオシドを投与した巣状糸球体硬化症モデルにおいて、トリトンWR1339の反復静注による持続的高脂血症の影響を検した。この結果、アミノヌクレオシド投与後生理的食塩水を静注した対照群に比較して、有意な尿蛋白の増加や腎機能の低下が認められたが、組織学的には、糸球体において、硬化に先行して多数の泡沫化したマクロファ-ジの浸潤が証明された。このような所見は、軽度ではあるが、アミノヌクレオシドを投与せずネフロ-ゼを惹起しない場合でも、トリトン投与の高脂血症で観察されており、トリグリセリドの著しい増加を主体とするこの高脂血症において、糸球体硬化病変の出現や増悪が起こること、その硬化病変の成立、進展過程にはマクロファ-ジの泡沫化が重要な役割を果していることが明らかとなった。なお、この際認められた高脂血症は、粥状動脈硬化におけるLDLリポ蛋白増加主導型ではなく、また、粥状動脈硬化も明らかでなかったところから、最近注目されているような「粥状動脈硬化に類似した糸球体硬化」とは異なる機序の存在が示唆された。

以上、今年度には、糸球体硬化に及ぼす高脂血症の影響を、マクロファ-ジの浸潤とその泡沫化の観察から明らかにしたが、マクロファ-ジの作用の詳細については次年度に検討することとした。前年度は,巣状糸球体硬化症や糖尿病性糸球体硬化症などの臨床例について糸球体硬化過程におけるマクロファージ浸潤と高脂血症に伴うその泡沫化を明らかにし,さらに実験的に,片腎摘出ラット・アミノヌクレオシド腎症にトライトンWR1339(TR)を投与した高脂血症モデルについて,糸球体硬化病変の形成と進展にマクロファージの泡沫化が重要な役割を果たしていることを明らかにした。今年度は,それにひき続いて,上述のTR投与高脂血症モデルにプロブコールとベザフィブレートの2種類の脂質代謝改善剤を投与し,高脂血症,腎組織障害に対する効果を検討した。その結果,プロブコールでは,十分量を投与しても血清コレステロール,トリグリセリド(TG)に対する効果はなく,また,その抗酸化作用にもかかわらず,尿蛋白量や糸球体硬化,泡沫細胞の出現頻度は改善しなかった。一方、ベザフィブレートを投与すると,血清コレステロールにはほとんど影響を及ぼさずに血清TGが有意に低下し,さらにTR投与による尿蛋白増加が抑制され,泡沫細胞の出現頻度と糸球体硬化の程度が著しく軽減した。TR投与による高脂血症はTGリッチリポ蛋白の増加が主体であり,脂質代謝改善剤投与の結果とも合せ,LDLの増加や変性よりも,TGリッチリポ蛋白の異常が糸球体硬化に関与していると考えられた。なお,糸球体のサイズの計測をあわせて行ったが,糸球体硬化と関連するサイズの変化は明らかではなかった。すなわち,この高脂血症による糸球体硬化過程における糸球体腫大促進因子の介在は否定的であった。以上,本研究により高脂血症による糸球体硬化過程におけるマクロファージの浸潤,泡沫化の重要性が確認されるとともに,粥状動脈硬化との類似性に鑑み提唱されているLDLの異常だけでなく,TGリッチリポ蛋白代謝異常も糸球体硬化の促進因子となりうることが示唆された。
ヘパラン硫酸の糖鎖構造多様性による神経回路形成の制御

本研究課題において、ヘパラン硫酸糖鎖構造の多様性の神経回路形成の制御機構の解明を目指し、マウス子宮内胎仔脳へのエレクトロポレーション法による遺伝子導入により糖鎖構造を改変するため、その実験系の確立に着手した。プロテオグリカン糖鎖を改変するため、基本骨格であるEXT1遺伝子のノックダウンsiRNAを検討行い、ノックダウン効果を示す、有効な配列を特定した。さらに、shRNA発現用プラスミドの構築を行った。また、基本骨格糖鎖合成遺伝子、また、グリコサミノグリカン鎖修飾遺伝子に関して、遺伝子改変後の成果を判定する手段として、real-time PCR法によるmRNA量の定量法を確立した。本研究成果により、in vitro培養細胞系において、shRNA発現ベクターを用いたEXT1遺伝子のノックダウンに成功した。また、ひとつの遺伝子をノックダウンしたとき、他の糖鎖修飾関連酵素の遺伝子発現量の変化も観察することが可能となった。今回、EXT1遺伝子のみを行ったベクターを用いたノックダウンの実験系を、同様にして、他のグリコサミノグリカン鎖修飾遺伝子にも適応することで、さらに詳細な糖鎖構造の改変を可能にし、ヘパラン硫酸糖鎖構造の多様性の機能を解析することが可能となった。
利害多元的企業統治モデルと労使関係

本年度において,風間信隆とホルガー・ブングシェは2019年3月にドイツにおける多元的統治モデルと労使関係の近年の状況を把握する目的で,ドイツに出張し調査を行った。とくにドイツにおける多元的統治モデルを理解するうえで企業を取り巻く各種ステークホルダーの理解が不可欠となる。また2011年ハノーファー・メッセでその存在が知られるところとなった第4次産業革命(Industrie 4.0)がドイツの企業社会を大きく変えている。こうした問題意識の下でStuttgart大学都市計画部門,ドイツ東部のDessauで開催されたStEmp-Test Workshop(StEmpとはStakeholder Empowermentの略)等に参加し,ドイツのステークホルダーが取り組んでいる「スマート社会」ないし「脱炭素社会」の実現に向けた取り組み状況を把握しようと務めてきた。本調査の結果は,すでに出張報告書に記載の通りであるが,ドイツでは,産官学民(産業界,行政,大学等の高等教育機関そして地域住民)の連携またVW本社を訪問し,VWグループが現在進めているCASE戦略(VW〝Together 2025"戦略) ,とりわけ「脱ディーゼル化」ないし「電動車化」戦略の実態を確認することができた。この実態調査の成果は,2019年度の研究成果に反映されることになる。また清水一之も2018年度の9月までの在外研究を利用しながら,ドイツの第4次産業革命が及ぼすド労働関係の変容についてドイツでのインタビューを行うとともに各種資料の収集に努めてきた。3名から構成される共同研究チームでは主としてメールにて研究進捗状況の確認と意見交換に努めながら各研究者の研究成果の公表に努めてきた。2018年度において英語の学術論文あるいは国内学会での研究報告,学術誌への投稿という形で研究成果の公表に努めてきた。当初の研究計画に基づいて着実に研究は進捗している。研究チームの結束力も高く,情報共有も進んでいる。本研究プロジェクトの最終年度に当たり,これまで蓄積されてきた研究資料の整理を行うとともに,研究成果の公表にも努める。そのため研究チーム内での意見交換と情報の共有に努めつつ,各自がそれぞれの責任において国内・海外の学術誌への投稿を目指すものとする。この目的を達成するために研究費の適正かつ効率的な支出を行い,研究成果の最終的成果の公表を目指すものとする。さらに共同研究の一環として,年度内に研究成果公表の学術公開セミナーの開催を目指すものとする。平成29年度には,当該研究テーマ「利害多元的企業統治モデルと労使関係」をめぐって,11月に研究代表者および研究分担者2名の研究チームでドイツの関係諸機関を対象としてヒアリングを実施してきた。その結果,ドイツの従来のコーポレート・ガバナンスと労使関係に大きな変革が生じていることを確認することができた。例えば,ベルリンにおけるIT企業(Movingimage 24GmbH, Berlin)では「アジルな経営」というスローガンの下で伝統的な経営協議会(Betriebsrat)(間接代表参加)を設置せず,従業員の直接参加が強調されていた。時間もコストもかかる従来型の労使関係はこうした企業では大きく変化している。またドイツ連邦政府の「コーポレート・ガバナンス・コード」(2017年版)でも「機関投資家は企業にとってとりわけ大きな意義を持っている。機関投資家によって期待されるのは彼らが自己の所有権を・・・積極的にかつ責任を自覚して行使していることが期待される」(序文)という文言が追加されれている点にもその変化の一端を看て取ることができる。これは一つはドイツの株式市場においてますます機関投資家の影響力が高まっていることと同時に,第4次産業革命の下で進んでいる経済・社会のデジタル化の急進展,さらには21世紀に入って急速に拡大している雇用の流動化と密接に関わっているように思われる。当該年度の研究成果は,研究代表者及び研究分担者共に学会や学術誌等で公表に努めてきた。とくに研究代表者は,その成果を研究・イノベーション学会国際問題分科会において「ドイツの第4次産業革命におけるデジタル工業化とモノづくり革新:クルマづくりを中心として」と題して報告するとともに,研究分担者の一人(清水一之)も日本情報経営学会をはじめとする学術誌(閣内・海外)にその成果の一部を公表してきた。上記研究実績にみられるように,平成29年度において実施した研究活動により,当初の計画通りに研究は進んでいると考えている。

また清水一之も2018年度の9月までの在外研究を利用しながら,ドイツの第4次産業革命が及ぼすド労働関係の変容についてドイツでのインタビューを行うとともに各種資料の収集に努めてきた。3名から構成される共同研究チームでは主としてメールにて研究進捗状況の確認と意見交換に努めながら各研究者の研究成果の公表に努めてきた。2018年度において英語の学術論文あるいは国内学会での研究報告,学術誌への投稿という形で研究成果の公表に努めてきた。当初の研究計画に基づいて着実に研究は進捗している。研究チームの結束力も高く,情報共有も進んでいる。今後さらに前年度の研究成果に依拠しつつ,さらに研究を深めるために再度のドイツ現地調査を行う予定である。とくに前回の調査で確認したデジタル革命(第4次産業革命)がドイツのビジネス(モノづくり経営)にどのような盈虚を及ぼしているのか,さらにはこうしたビジネス現場での労働にいかなる変革をもたらしているのか,こうした労働の変容がドイツの伝統的な労使関係にどの程度影響を及ぼしているかが重点的な研究課題となる。本研究プロジェクトの最終年度に当たり,これまで蓄積されてきた研究資料の整理を行うとともに,研究成果の公表にも努める。そのため研究チーム内での意見交換と情報の共有に努めつつ,各自がそれぞれの責任において国内・海外の学術誌への投稿を目指すものとする。この目的を達成するために研究費の適正かつ効率的な支出を行い,研究成果の最終的成果の公表を目指すものとする。さらに共同研究の一環として,年度内に研究成果公表の学術公開セミナーの開催を目指すものとする。研究分担者である清水一之氏が2017年度アイルランドにて在外研究のため滞在しており,当初予定していた日本発ドイツへの旅費が少なくなった。またもう一人の研究分担者であるブングシェ氏も研究費の効率的執行に努めた結果,旅費交通費の支出を削減できた。そのため,次年度に清水氏およびブングシェ氏もその資金は当該研究テーマ調査のために充当する予定である。2019年3月24日31日までのドイツ調査旅費の計上が次年度に繰り越されたことにより発生したものであり,2019年度にはこれらの経費が計上されると,その計上された予算額はすべて支出される。