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フリークエンシー・プログラムの意思決定情報機能と戦略的管理会計への適用の研究

本研究は(1)フリークエンシー・プログラム(FP)の意思決定情報機能としての有効性と戦略的管理会計への適用の可能性についてと,(2)顧客関係性を会計情報として可視化し財務業績に影響があるかどうかを測定した。(1)について, FPの利用に関して日本の小売業へ実態調査を行い,顧客生涯価値の構成要素に影響を与えることを明らかにした。(2)については,サプライチェーンの主要顧客情報を用いて分析し,主要顧客を所有するサプライヤーは所有しないサプライヤーにくらべて売上総利益率が低いものの,在庫回転率が高いのと,販売費一般管理費が低く財.務業績には差があることを明らかにした。本研究の目的は、フリークエンシー・プログラム(FP)の意思決定情報機能としての有効性を明らかにしその戦略的管理会計への適用可能性、および顧客関係性が企業価値に与える影響を示すことであり、本年度は(1)FPの一種であるポイント制の普及と効果の変化を分析し意思決定情報機能について明らかにすること、(2)可視化された顧客関係性が企業価値にどのような影響を与えるかを明らかにすることについて、調査・分析してきました。まず、課題(1)については、日本の小売業788社に対してアンケート調査を行い、ポイント制の導入状況と活用の意図、実績について調査しました。有効回答数が267社、回答率が33.9%と、企業の高い関心が分かるとともに、ポイント制の採用企業が抱える問題なども明らかになりました。さらに、このアンケート調査に基づいて、インタビュー可能な企業への追跡調査を行っています。これらの成果については平成22年度に国内学会および海外学会へ発表するとともに各ジャーナルへの投稿を予定しております。次に課題(2)については、顧客関係性を可視化するために、日本の製造業の会計情報および有価証券報告書情報に基づいて、重要な取引関係にある企業の財務データを使用して、主要顧客を持つことがサプライヤー企業にどのような影響を与えるかについて分析しました。これらの成果は、国内外学会で発表するとともに、国内ジャーナルへ掲載されます(2010年4月予定)。以上より、平成21年度の研究計画については予定通りに遂行できました。本研究の目的は、フリークエンシー・プログラム(FP)の意思決定情報機能としての有効性を明らかにしその戦略的管理会計への適用可能性、および顧客関係性が企業価値に与える影響を示すことです。本年度は(1)分類されたフリークエンシー・プログラムの情報獲得機能、顧客獲得機能、顧客維持機能の管理会計システムへの導入の可能性について実証分析とインタビュー調査,(2)企業間の顧客関係性構築がサプライヤー側の企業業績および企業価値にどのような影響を与えるかについて、昨年度に引き続き実証分析を行いました。(1)に関しては,21年度に実施したアンケート調査,および21年度末から22年度にかけて実施したインタビュー調査に基づき詳しく調査しました。その結果,フリークエンシー・プログラムが必ずしも企業が予想している結果を生みださないこと,フリークエンシー・プログラムには効果の違いが明らかなものがあること,フリークエンシー・プログラムによって,取引継続性と購入金額に差を生むものと生まないものとが明らかになり,レベニュー・ドライバーとしての有効性が確認されました。また,(2)については分析対象年度を拡張し,主要顧客との取引の継続性が与える影響についてより詳しく調査しました。また,取引関係だけでなく,株式の持ち合いをすることによって財務的成果に差をもたらすかどうかについても分析し,株式の持ち合いがサプライチェーンには有効であることが確認されました。とくに,取引関係にある顧客企業がサプライヤーの株式を保有するというのは日本独自の傾向であり,国内外の研究では初めて株式保有とサプライチェーンの関係を示したことは意義があったと考えています。以上より、平成22年度の研究計画については予定通りに遂行できました。なお,上記の研究成果については,国内学会3,海外学会2(査読付,フルペーパー提出。)のほか,論文2本として発表しました。本研究の目的は、フリークエンシー・プログラム(FP)の意思決定情報機能としての有効性を明らかにしその戦略的管理会計への適用可能性、および顧客関係性が企業価値に与える影響を示すことである。本年度は(1)21年度に実施したアンケート調査の結果についてのまとめと対外発表を,(2)企業間の顧客関係性構築が株式所有関係がある場合,どのような影響があるかについて実証分析と今後の研究方針の決定をした。(1)に関しては,21年度に実施したアンケート調査,および21年度末から22年度にかけて実施したインタビュー調査に基づいて対外発表を主に行った。そして計画通り,23年度は,海外学会発表1(査読付,フルペーパー提出),国内発表2,論文1本(査読付)を発表することができた。

なお,フリークエンシー・プログラムの定着化が見られたため,平成23年度中にアンケート調査を再度行い,経年分析をする予定でしたが,東日本大震災の発生により,研究を一時中断せざるを得なかったこと,また調査した企業も震災の影響を多大に受けていてサンプルとして適切ではないこと,という理由から,それを行うことはできなかった。これに関しては,研究課題として継続調査していく予定である。また,(2)については昨年度に引き続き,主要顧客との取引の継続性だけではなく,株式の持ち合いをすることによって財務的成果に差をもたらすかどうかについても分析した。とくに国内外の研究では初めて株式保有とサプライチェーンの関係を示した。さらに,東日本大震災発生後,サプライチェーンの被害に関連する実態研究もおこなった。これは当初の研究計画にはなかったが,顧客関係性という点では重要な問題と考え,今後も行う予定である。なお,これらの課題IIについては,海外学会1(査読付,フルペーパー提出。),国内発表2,論文1本等を発表することができた。
２０歳代女性のセクシャリティを育む子宮頸がん検診受診行動啓発プログラムの開発

本研究は、20歳代女性の子宮頸がんに対する心理・社会的特徴を明らかにし、子宮頸がん予防冊子配布型啓発による効果を検証するものである。子宮頸がん検診に対する思いは、「検診不安」、「リプロダクティブヘルス意識」、「検診煩わしさ」が抽出され、「リプロダクティブヘルス意識」が高い者は、子宮頸がん予防の理解と行動がとれることが明らかになった。そこで、リプロダクティブヘルス、セクシャリティ向上に着目した子宮頸がん予防パンフレットを作成し配布した。対象者の背景に即した内容の啓発媒体は、子宮頸がん予防の意識を向上させる効果が示された。今年度の研究目的は、女子学生の子宮頸がんの認知および検診受診行動とリプロダクティブヘルスの理解についての関連性の分析し、20歳代勤労女性との比較検討を行い、勤労女性と女子学生の特徴を明らかにすることである。またインタビュー調査から検診受診行動啓発プログラムのニーズや望ましい受診環境を明らかにすることである。20歳代女子学生1238名に調査用紙を配布し、507名の有効回答を得た。女子学生を医療系学生と非医療系学生に分け比較検討した結果、子宮頸がん検診受診率に有意差はなく19%と低率であった。子宮頸がんの認知に関しては、医療系学生が高い半面、早期発見と治療の関係性、早期発見と予後(子宮摘出による生殖機能の喪失)についての認知に有意差を認めなかった。非医療系女子学生と非医療系勤労者の比較としては、検診受診率は勤労女性が有意に高い半面、子宮頸がんに関する認知は学生よりも低いことが明らかになった。また、子宮頸がんの感染経路および子宮頸がんの治療と予後(生殖機能に影響を及ぼす)についての知識は勤労者・学生ともに低いことが明らかになり、リプロダクティブヘルスとしての子宮頸がんの認知に関する啓発活動をさらに普及させる必要性が明らかになった。また、20歳代女性の子宮頸がん受診のための望ましい環境として、クーポン券の有効期間の延長と職場健康診断や大学の健康診断で子宮頸がん検診が同時に受けられること、子宮頸がん検診受診が義務付けられることを望んでいることが明らかになった。今後の課題としてリプロダクティブヘルス意識を向上させ、子宮頸がん予防に関する積極的な行動が取れるような啓発プログラムの開発を目指すとともにクーポン券の有効期限の検討や職場検診における20歳代の子宮頸がん検診受診を補助の対象とする等の政策提言の必要性が示された。今年度の本研究の目的は、20歳代勤労女性の子宮頸がん検診受診行動とリプロダクティブヘルスの理解およびセクシャリティとの関連性を明らかにすることである。勤労女性2541人に調査票を配布し、1295人の有効回答を得た。そのうち20歳代は222人であり、他の年代と比較し、子宮頸がんに関する知識が有意に低く、検診への抵抗感が有意に高い結果となった。20歳代女性の子宮頸がん検診に対する思いは「リプロダクティブヘルス意識」「検診結果不安」「検診煩わしさ」の3因子構造からなり、受診行動が取れていない者は、受診経験がある者と比較し、リプロダクティブヘルス意識が有意に低く、検診煩わしさが有意に高い結果となった。未受診者のうち将来的に検診受診する意志がある者と受診意志がない者の違いについて分析したところ、セクシャリティのオッズ比が1.13となり、検診受診行動をとるためには、豊かなセクシャリティを育むことが必要であることが明らかになった。また、検診受診経験者のうち、継続検診できている者は、今後検診受診しないとする者と比較し、検診煩わしさが有意に低い結果となり、継続受診に向けては、受診しやすい環境や女性スタッフの配置などが必要であることが明らかになった。本研究の成果は、学会発表および論文掲載により公表した。また、地元新聞の愛媛新聞から研究成果についての記事が記載され、若い世代の子宮頸がん検診への関心が高まった。現在、勤労女性の検診受診行動の特徴をより明確化するために、女子学生のデータを収集しており、現在分析中である。本年度は、検診に伴う心理的負担や望ましい受診環境、啓発教育のニーズを明らかにし、検診受診行動を自己決定できる能力を育むための啓発プログラムの開発のための基礎資料を得ることを目的にフォーカスグループインタビュー実施した。実施対象者は、20歳代勤労女性16名、20歳代女子学生29名、検診業務に関わっている保健師10名である。未受診者は、勤労者・学生ともに、子宮頸がんと予防に関する知識がほとんどなかった。その原因として、家族や友人に検診受診の経験がないこと、性に関する話題がないこと、子宮頸がんに関する情報に触れる機会がないことがあげられた。受診行動では、勤労女性は、女子学生と比較して、検診受診に対する恥ずかしさや煩わしさを強く感じていた。一方、学生では、検診受診に関する恥ずかしさや抵抗感は少なく、時間やお金がかかることに負担を感じていた。望ましい受診環境では、職場健康診断や学校健康診断で子宮頸がん検診が受診できることが最も多くみられた。検診受診者では、勤労者は、産婦人科受診の際に検診を勧められた対象者が多く、検診の必要性を認識して受診したものは少なかった。学生は、無料クーポン券や大学の講義や親からの勧めによって、検診の必要性を感じて受診した者が比較的多くみられた。産婦人科受診に関しては抵抗感や不安は強かったが、丁寧な対応やわかりやすい説明、安心感を与える言葉がけにより、継続して検診受診をする意識が高まったと答えている。しかし、産婦人科での検診受診に関しては、一般診療とは別の時間帯での受診を希望していた。

検診業務に関わる保健師は、高校、大学での啓発教育の場を持つことに理解が得られず、苦慮している現状があること、無料クーポン券を若者が興味を持って見てもらえるような工夫が必要であること、クーポン券利用可能期間延長や居住地で受診可能となるような制度の見直しの必要性があげられた。(平成27年度研究目的)20歳代勤労女性の子宮頸がん検診受診行動とリプロダクティブヘルスの理解およびセクシャリティの関連性、および望ましい受診環境についての調査結果から、子宮頸がん検診啓発のための教育プログラムを開発することを目的としている。平成27年度は、調査研究結果をもとに子宮頸がん検診受診啓発教育のための教育プログラムと教材を開発することである。(平成27年度研究の具体的内容)平成24年度平成26年度にかけて、質問紙調査およびフォーカスグループインタビュー調査により、20歳代勤労女性の子宮頸がん検診受診行動とリプロダクティブヘルス、セクシャリティの理解が重要であることが明確化された。また、20歳代の勤労女性は、子宮頸がんの知識と予防に関する知識が低く、理解を得るための教育の機会が十分に与えられていないことが明確化された。そこで、平成27年度は、これらの調査結果をもとに、子宮頸がんの知識と予防の理解を図ること、そして、子宮頸がんの罹患が女性としてのセクシャリティとライフサイクルにどのように影響を及ぼすか、女性の健康とリプロダクティブヘルスの関係を中心に健康教育用の冊子を作製した。一人の女性の生き方と子宮頸がん検診を重ね合わせた内容で、物語り風に若い女性が親しみやすいようにイラストを多く用いた。大人の女性として、自分の健康と将来の自分の夢を自分で守るということをテーマに、自分の意志で子宮頸がん受診行動を選択することを後押しするような教育用冊子を作製した。今後は、作成した冊子を媒体として子宮頸がん検診受診行動啓発のための教育用プログラムを作成し、20歳代勤労女性を対象に実施・評価を行う予定である。平成27年度の計画は、子宮頸がん受診行動を促すための啓発プログラムと教材を完成させ、プログラム実施に向けてのモデル事業所との打ち合わせを行う予定であった。しかし、教材作成(教育用冊子)の作成にとどまり、具体的な啓発教育プログラムの開発およびプログラム実施に向けてのモデル事業所との打ち合わせをするまでに至っていない。本研究目的は、20歳代女性の子宮頸がん検診受診行動啓発プログラムを開発することである。これまで、質問紙調査やインタビュー調査をとおして、子宮頸がん検診受診行動の実態と検診受診行動に影響を与える因子を検討してきた。その結果、子宮頸がん検診受診の行動変容には、子宮頸がんリスクを自分事として捉えること、そのためには、セクシャリティとリプロダクティブヘルス意識が関連していること、若い女性が興味をひく啓発用の媒体が必要であることが推察された。そこで、これらの調査結果をもとに、若い女性を対象とした子宮頸がん予防啓発冊子を作製した。
ケインズの利潤均衡と貨幣理論の起源:ホートリーの所得定義と信用循環理論を中心に

ケインズの『貨幣論』および『一般理論』に対するホートリーの議論について、『セントラルバンキングのアート』『資本と雇用』『通貨と信用』第4版などで検討した。また、ピグーとホートリーの論争を検討した。後者は論文「ピグーのマクロ経済理論の基礎とホートリーのピグー批判」として発表した。この論文は、ホートリーの『景気と信用』におけるピグー批判に基づき、ピグーの景気理論および公共事業擁護論の基礎に実物的財の流れ図式があることを明らかにするものであり、次のような成果を得た。(1)ピグーの景気理論の骨格を提示した。景気変動の支配的要因について『失業』(1913年)では所得変動と利潤期待の変動があげられていたが、『産業変動論』第2版(1929年)では後者の前者に対する優越が論じられていることを提示して、ピグー理論の展開過程の一端を明らかにした。(2)公共事業に対するピグーとホートリーの見解を1913年から1929年まで概観し、ホートリーの見解の根拠が1913年と1925年とでは異なり、1925年の議論では現金残高を維持するための消費支出削減に基づくものであることを明らかにした。ホートリーは所得が低下するとさえ論じており、垂直のLM曲線のケースで表現できるものではないと論じた。また従来注目されていない1929年のピグーの論文を紹介し、ピグーの乗数波及過程の議論は所得・支出循環に基づくものではなく、賃金基金・生産循環に基づくものであると論じた。(3)実物アプローチに対するホートリーの批判を、(1)独立生産者モデルの現実適合性(2)ピグーの非貨幣経済においても貨幣的要因が存在すること(3)ピグーの実物的財の流れは実際には価値集計量であり、貨幣的変動などの影響を免れないこと、という3点から議論した。なお、独立生産者モデルについては数学的定式化をした。
Ex vivo lung perfusionを用いた新しい臓器保存法の確立

肺移植における臓器保存は冷保存が一般的であるが、近年Ex vivo lung perfusion(EVLP)が臨床応用されている。我々は、これまでEVLPで重要視されていなかった気管支動脈にも還流液を流すシステム(Dual EVLPシステム)を考案し、その効果を検証した。その結果、1Airway Hypoxiaの克服、2肺組織のmetabolismの改善により我々の方法が従来よりも良好な臓器保存法になる可能性が示唆された。これまで、我々が考案したラットDual EVLPシステムによる肺保存法は保存中の臓器保護について、従来の冷保存と比較しその優位性が示唆されていた。本年度は実際に保存された臓器をレシピエントに移植することにより移植後の臓器についてもその優位性について評価を行った。まず、冷保存(4時間保存)、Dual EVLP、standard EVLP(1時間冷保存後に2時間EVLP、1時間冷保存)の3種類の方法で臓器保存した後に片側肺同所移植を行った。移植後2時間の肺について評価を行ったとところ、Dual EVLP群、standard EVLP群、冷保存群の順でガス交換能が有意に高く,炎症性サイトカインの減少を認めた。この良好な結果が保存臓器への血流増加によるものなのかを確認するため、μCTを用い移植後2時間のグラフトの血流評価を行った。Dual EVLP群、standard EVLP群、冷保存群の順に移植後のグラフトの血流量が多いことが確認された。さらに、移植後のグラフトのどの部位に血流が流れているかを確認するために、蛍光免疫染色法を用い肺実質内の血流分布を確認した。standard EVLP群では肺動脈領域に移植後の血流が確認されたのに対し、Dual EVLP群では肺動脈領域だけでなく気管支動脈領域にも血流が分布されていることが確認できた。上記のようにこれまでは臓器移植前までのDual EVLPによる臓器保存の有用性について、検討していたが、肺移植後でもDual EVLPが有用であることを示唆する結果を得ることができた。昨年度までにDual EVLPはstandard EVLP、従来の冷保存と比較し、移植前の肺の状態を良好に保つことが様々な項目(ガス交換能、コンプライアンス、肺血管抵抗、グラフト内の代謝経路など)で確認された。また、それぞれの方法で保存された肺をラットに移植し、移植後のグラフトの状況についても評価を行った。昨年度は移植後のガス交換能がDual EVLPで他の2つの保存法と比較し有意に高いことまでは評価ができていた。しかし、今年度は炎症性サイトカインもDual EVLPでは他の2つの保存法と比較し有意に炎症性サイトカインを抑制することが確認された。また、移植後のグラフトについてμCTや蛍光染色を行うことによりグラフト内の血流評価を肉眼的、顕微鏡学的に評価した。こちらもDual EVLPの血流は他の2つの保存法と比較し移植後でも有意に血流が保たれていることが確認できた。これらの研究データをまとめ論文として米誌に投降、(American Journal of Transplantation 2015; 15: 1219-1230)に掲載された。その後、EVLPを用いた新たな臓器保存法を確立するためにいくつかの研究プランを計画し検証を行った。まず、気管支静脈経由で還流液をグラフト肺に還流させるためにこれまでのEVLPの還流を逆にし肺静脈から肺動脈へ還流させる回路を考案した。理論的には肺静脈から気管支静脈を経由し気道組織への還流を増加させるはずであったが、肺の浮腫が起こり有意な保存法とはなりえなかった。次に、グラフト肺への還流液の還流速度を減少させ肺動脈への圧損傷を減らす方法もも考案し検証を行った。様々な流量と保存温度などを調整し、低流量でも一定の保存効果があることが確認されたが、従来のEVLP以上の臓器保存効果は認めなかった。研究協力者および研究支援者と綿密に連携し、Dual Ex vivoを使用した同種片側肺移植後のデータを順調に確認することができた。また、それを裏付ける研究に関しても協議を続けていくことで、研究の体制を確立することができ成果が順調に出ているため、おおむね順調に進展しております。また、連携を密に行っていくことでこの状況を継続していけると考えております。呼吸器外科Dual EVLPでの臓器保存の有用性は、保存中の気管支動脈を温存することにより保存臓器のAirway hypoxiaを改善することによるものと考えられる。現在、冷保存後の肺移植は気管支動脈の再建はその煩雑さのため行われていない。小動物ではさらに難しいと予想されるが、その手技を確立し比較を検討したい。これまでは研究のセットアップとデータ収集が主となっていた。本年は、成果発表を行っていく。また、さらなる研究の着想を得るため、精力的に学会・施設見学に参加したい。上記理由のため旅費などが必要となってくる。

また、これまでの成果をもとにさらなる研究を拡大していくために物品費・雑費が昨年度より必要となってくるため。ラット肺移植にかかわる物品およびラットの購入費用飼育費などの雑費、学会参加や論文校閲などによる旅費と雑費
呼吸器疾患に伴う多血症の食事療法に関する研究～クエン酸からのアプローチ～

呼吸器疾患などにより身体が低酸素環境下におかれると多血症となることが知られている。現在、多血症には対症療法である瀉血以外の治療法がないため、新たな治療法や食事療法の確立が望まれる。一方で、これまでに多血症に有効な食品成分としてクエン酸に着目して研究を行い、クエン酸の摂取が多血症の治療に有効である可能性を示してきた。そこで本研究では、呼吸器疾患に伴う多血症ならびに身体の低酸素状態が問題となる種々の疾患の食事療法を確立することを目的とし、その先駆けとして、低酸素曝露に対するラットの初期生体応答およびクエン酸の生理機能を中心に解析した。本年度は、低酸素曝露およびクエン酸投与が、ラット骨格筋(ヒラメ筋)の糖質代謝関連遺伝子発現に与える影響と、肝臓および骨格筋の低酸素誘導因子(HIF)-1αに与える影響について検討した。その結果、低酸素曝露(10.5% O2、2時間)したラットの骨格筋では、糖取込みと解糖系の遺伝子発現に有意な変化はみられなかった。また、低酸素曝露に対するクエン酸投与の影響もみられなかった。一方で、平成26年度の研究結果では、低酸素曝露したラットの肝臓では糖取込みおよび解糖系に関わる遺伝子発現が上昇していたことから、低酸素曝露により、骨格筋ではなく肝臓において糖利用が亢進する可能性が明らかになった。また、肝臓および骨格筋のHIF-1αタンパク質は、低酸素曝露およびクエン酸投与による有意な変化はみられなかったことから、HIF-1αの安定化がみられない状態においても糖利用が亢進する可能性が示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器疾患などによって身体が低酸素環境下におかれると、多血症となることが知られている。現在、多血症には対症療法である瀉血以外の有効な治療法がないため、新たな治療法や食事療法の確立が望まれる。一方で、重度の多血症患者にクエン酸入り飲料を摂取させると、日常生活動作が改善したとの症例研究が報告された。そこで、本研究では、呼吸器疾患に伴う多血症では「身体が低酸素環境におかれる」ことに着目し、低酸素曝露ラットに対するクエン酸投与の影響を検討した。低酸素曝露に対する直接的な生体応答を把握することを目的とし、SD系ラットに2時間低酸素曝露(10.5% O2)を行ない、血液流動性、血糖値、乳酸値、グリコーゲン量(肝臓、骨格筋、心臓)、および肝臓の糖質代謝関連遺伝子を測定した。2時間の低酸素曝露により、血液流動性は低下する傾向がみられたが、クエン酸投与による影響は認められなかった。また、肝臓中グリコーゲン量は低酸素曝露により減少したが、予めクエン酸を投与することにより低酸素曝露によるグリコーゲンの減少が抑制された。肝臓中の糖質代謝関連遺伝発現量をリアルタイムPCR法で測定した結果、解糖系の律速酵素、糖新生の律速酵素、グリコーゲン合成酵素などの遺伝子発現量が低酸素曝露により増加し、クエン酸投与によってさらに増加することが明らかになった。以上より、2時間の低酸素曝露は、肝臓グリコーゲンの減少および糖質代謝へ影響を及ぼし、クエン酸摂取が有効である可能性が示唆された。呼吸器疾患などにより身体が低酸素環境下におかれると、多血症となることが知られている。本研究では、呼吸器疾患に伴う多血症、ならびに身体の低酸素状態が問題となる種々の疾患の食事療法を確立するための先駆けとして、低酸素曝露に対するラットの初期生体応答およびクエン酸の生理機能を中心に解析している。本年度は、低酸素により誘導されると想定される炎症とクエン酸の炎症抑制効果について検討した。ラットに2時間の低酸素曝露(酸素濃度10.5%)を行い、肝臓および骨格筋中の炎症マーカーをリアルタイムPCR法で測定した。また、血漿中の炎症マーカーをELISA法で測定した。その結果、遺伝子発現レベルでは肝臓および骨格筋での炎症は抑制されていることが明らかになった。また、血漿の炎症マーカーは検出限界以下であった。低酸素により炎症が誘導されるという定説とは相反する結果が得られたことから、呼吸器疾患患者における炎症は、低酸素そのものによるものではない可能性が示唆された。クエン酸を投与したラットの血漿の炎症マーカーに有意な変化はみられず、クエン酸の炎症抑制効果は本条件では認められなかった。一方で、クエン酸の投与により一部の臓器の脂質過酸化が亢進したため、より詳細な検討が必要であると考えられる。呼吸器疾患に伴う多血症、ならびに身体の低酸素状態が問題となる種々の疾患に対する食事療法を確立することを目的とし、本年度は低酸素により誘導されると報告されている炎症と、クエン酸の炎症抑制効果についてラットを用いて検討した。2時間の低酸素曝露ではラットの肝臓および骨格筋での炎症の誘導はみられず、健常なラットでは低酸素そのものが炎症を誘導しない可能性を示すことが出来た。クエン酸摂取による炎症抑制効果については、一部の臓器で脂質過酸化の亢進がみられ、相反する結果となった。しかし、呼吸器疾患の食事療法の確立に向けて重要な知見が得られたと考えている。

現在、多血症には対症療法である瀉血以外の治療法がないため、新たな治療法や食事療法の確立が望まれる。一方で、これまでに多血症に有効な食品成分としてクエン酸に着目して研究を行い、クエン酸の摂取が多血症の治療に有効である可能性を示してきた。そこで本研究では、呼吸器疾患に伴う多血症ならびに身体の低酸素状態が問題となる種々の疾患の食事療法を確立することを目的とし、その先駆けとして、低酸素曝露に対するラットの初期生体応答およびクエン酸の生理機能を中心に解析した。本年度は、低酸素曝露およびクエン酸投与が、ラット骨格筋(ヒラメ筋)の糖質代謝関連遺伝子発現に与える影響と、肝臓および骨格筋の低酸素誘導因子(HIF)-1αに与える影響について検討した。その結果、低酸素曝露(10.5% O2、2時間)したラットの骨格筋では、糖取込みと解糖系の遺伝子発現に有意な変化はみられなかった。また、低酸素曝露に対するクエン酸投与の影響もみられなかった。一方で、平成26年度の研究結果では、低酸素曝露したラットの肝臓では糖取込みおよび解糖系に関わる遺伝子発現が上昇していたことから、低酸素曝露により、骨格筋ではなく肝臓において糖利用が亢進する可能性が明らかになった。また、肝臓および骨格筋のHIF-1αタンパク質は、低酸素曝露およびクエン酸投与による有意な変化はみられなかったことから、HIF-1αの安定化がみられない状態においても糖利用が亢進する可能性が示された。呼吸器疾患に伴う多血症、ならびに身体の低酸素状態が問題となる種々の疾患に対する食事療法を確立することを目的とし、当該年度は低酸素曝露ラットの低酸素応答とクエン酸摂取の有効性を検討した。低酸素曝露に対するラットの低酸素応答について、当該年度は肝臓の糖質代謝を中心に解析を進め、低酸素曝露による肝臓グリコーゲンの減少に対してクエン酸の摂取が有効である可能性を示すことができた。また、2時間の低酸素曝露が、肝臓の糖質代謝関連遺伝子の発現量にも影響を与えることが明らかになった。低酸素曝露により安定化する低酸素誘導因子(HIF)の測定、低酸素曝露により誘導されると考えられている炎症マーカーについては、現在測定中である。都合により年度が前後したものもあるが、おおむね順調に実施することができた。本年度は、低酸素曝露による炎症誘導およびクエン酸摂取による炎症抑制効果について検討した。その結果、2時間の低酸素曝露はラットの肝臓および骨格筋の炎症を誘導せず、健常ラットにおいては低酸素そのものは、遺伝子レベルでは炎症を誘導しない可能性が示された。また、クエン酸摂取による臓器の脂質過酸化亢進が明らかになり、呼吸器疾患に有効な食品成分として着目したクエン酸の新たな知見も得られた。次年度は本年度予定していた低酸素曝露時の低酸素誘導因子(HIF)の変動をとらえることを最優先に検討を進め、低酸素により安定化するHIFと低酸素曝露に対するラットの生体応答との関連、およびクエン酸摂取の有効性を明らかにしたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。低酸素曝露に対するラットの生体応答について、当該年度は肝臓のグリコーゲンおよび糖質代謝関連遺伝子発現量の解析を中心に解析した。この結果を踏まえ、平成27年度は以下の3点について検討を進めたい。
萌出中の歯の歯根膜における歯根膜線維芽細胞の特異的分子制御メカニズムの解明

この研究は、萌出過程の歯の歯根膜と萌出完了後の歯根膜を摘出し、発現状態に差がある遺伝子のうち歯根膜の形成と機能を調節している可能性が高いもののin vivo、in vitroにおける発現状態の詳細な調査と機能の調査を行い、歯根膜の形成や維持における分子的調節機構の一端を解明することを目的とした。今回の調査で、臼歯萌出期と萌出完了後のマウス歯根膜組織において発現に差がある遺伝子としてFibromodulin等があったが、各細胞株における機能調査の再現性を得ることが困難であったため、更なる調査方法の工夫と他の遺伝子についての調査が必要であると考えられた。(1)萌出中と萌出完了後の歯根膜組織における遺伝子発現の差の網羅的な調査臼歯萌出期(12日齢)と萌出完了後(8週齢)のマウス臼歯の歯根の一部を含む歯根膜組織を拡大鏡下で摘出し、抽出したmRNAを用いてFull Genomeマイクロアレイを行って発現量に差がある遺伝子を検索した。(2)発現量の変化が認められた遺伝子群のRT-PCRによるmRNA発現量調査この研究は、萌出過程の歯の歯根膜と萌出完了後の歯根膜組織を摘出し、発現状態に差がある遺伝子のうち、歯根膜の形成と機能を調節している可能性の高いもののin vitro, in vivoでの発現状態を調査し、歯根膜の分子的調節機構を解明することを目的とした。平成20年度に行った萌出期と萌出完了期のマウス臼歯歯根膜組織における網羅的な遺伝子発現の差異の調査と、RT-PCRによるmRNA発現状態の調査により得られた結果を元に以下の調査を行った。(2)萌出中の歯の歯根膜形成・成熟への関与の可能性がある遺伝子の細胞での機能の調査(2)で発現量の差が認められた遺伝子の機能を調査するために、歯根膜線維芽細胞にそれらの遺伝子発現ベクターを導入し、恒常発現細胞株を作成した。また、恒常発現抑制株を作成し,これらを用いて石灰化と細胞増殖におけるFibromodulin, Fibronectinの影響を調査した。石灰化促進培地でそれぞれの恒常発現株、発現抑制株を培養し、アリザリンレッドS染色を行ったところ、コントロールの歯根膜細胞株と比較して石灰化の差が明確でなく、複数の細胞株での再現性を得ることが困難であった。また、恒常発現株、恒常発現抑制株、コントロール歯根膜細胞株を6時間、12時間、24時間培養し、細胞数を計測して細胞増殖能を調査したが、差は認められなかった。他の遺伝子についてさらに調査が必要である。
衝撃波管応用による低レベルエネルギー水蒸気改質型水素製造法の開発

衝撃波管を利用し、水蒸気を含んだ固体微粒子や炭化水素を衝撃加熱することにより,低エネルギー状態の低温混合気より、熱ポンプとして作動させた衝撃波管により高エネルギー状態の高温混合気を生成する。この高温気体中で、炭素粒子と水蒸気の水性ガス反応,また炭化水素やさらに少量の酸素を含んだ気体を熱分解・還元ないし部分的な酸化反応を起こし、水素並びに一酸化炭素やエチレン等を生成し、その温度依存性、初期混合気組成、炭素粒子径との関係を実験的に求めた。その結果以下の結論を得た。(1)衝撃波管中に炭素粒子を封入し、後からアルゴンを吹きつけて,衝撃波管中に炭素を巻き上げる手法で炭素を管中に分布させ,衝撃波で加熱した。これを可視・赤外線領域の0.63,0.80,1.12,1.52,2.30,3.44,3.92,4.26μmの波長における単色輻射能の時間変化を追跡し、Hottel-Broughtonの式を適用し、炭素粒子温度を求めた。この結果5μmの炭素粒子は200μs以内に本衝撃波管により、1500-2000K加熱できることを観測した。(2)炭素・水蒸気混合気の加熱では2000K以上の反射衝撃波中で封入水蒸気に対し、数千ppmの収量を得た。(3)アルゴン希釈した正オクタンの熱分解により、水素とエチレン・ススの生成が観測され、メタン・アセチレンの生成が予測された。高圧側にヘリウムと窒素の2種類の駆動気体を用いて実験が行われ、水素の収率x=n(H_2)/n(C_8H_<18>)はT_5=1500Kにおいて、窒素使用の場合x=1程となり、ヘリウム使用ではその1/10ほどであった。反射衝撃波温度T_5で代表した収率の温度依存性はいずれの場合もアレニウス表現で70-80kJ/molであった。また、T_5=2000K以下、正オクタン=1-2.5%の本実験条件下では収率は原料の正オクタン濃度に比例した。2000K以下では、酸素を微量混合して、一部発熱反応を起こさせた方が水素の収率は高くなった。以上の成果より、低エネルギーレベルの熱源を利用した衝撃波管による高級炭化水素よりの水素生成の工業的可能性を確認した。衝撃波管を利用すれば、低温で高圧の気体を非可逆的に衝撃加熱する技術を用いて断熱圧縮する場合より、また初期温度より高温が得られる。2-300°Cの低温の廃蒸気を仮定し、飽和蒸気の圧力差により衝撃波を発生させ、この高温エンルギーを化学エネルギー特に水素燃料に変換させるるシステムを背景に考えて、本研究ではこのための基礎研究として、炭素微粒子あるいは廃炭化水素を衝撃加熱し、同時に加熱された水蒸気との水性ガス反応により、また、炭化水素の熱分解により、水素製造をすることを計画した。本年度は(1)炭素粒子の加熱時間、生成水素量、n-オクタンより生成された煤粒子の温度・煤量の時間履歴を計測した。

煤粒子を衝撃波管中に設置し、これにアルゴンガスを吹き付けて、気相中に混合し、衝撃加熱する手法を用いた。観測は0.63,080,1.12,1.52,2.30,3.44,3.92,4.26μmの波長における単色輻射能の時間変化を追跡し、Hottel-Broughtonの式を適用し、炭素粒子温度を求めた。これより、直径5μmの粒子は200μsの時間内に周囲気体温度(1500-2000K)にまで加熱出来ることが観測された。水素・一酸化炭素の収率は温度の上昇と共に上昇し、2000K以上ではmol濃度に直して、封入した水蒸気の零点数%の収量が得られた。(2)廃プラスチックスを模擬したn-オクタンの気相反応では1500-2000Kの反射衝撃波状態において、10数%の水素ガスを得た。これらの温度においては、水素とエチレン・メタン・アセチレンが主成分であるが、さらに温度を上昇させて、炭素粒子と水素を主生成物にする1900K以上の領域においては、煤生成が観測され、その生成速度、温度変化が観測された。まだ、収集データが十分でなく、来年度にかけて、特に高級炭化水素系の熱分解と煤生成について、個々の観測データの確認をする予定である.前年度において,衝撃波管を用いた高温反応を利用し炭素粒子と水蒸気混合から水素ガス製造の可能性とその収率を求めた.本年度においては更に多くの水素収率が得られる事を期待し,特に実験条件を考慮して高級炭化水素に正オクタンを選択し,高温熱分解により生じる水素とエチレンを前年度の設備備品で購入したガスクロマトグラフ装置で観測した.混合気中には実験条件により,衝撃波管高圧側に使用されているヘリウムガスが検査気体中に大量に混入しており,水素とヘリウムを分離するカラムを新たに選定し,製造された水素の分離測定を行った.その成果は(1)圧側にヘリウムを用いた場合,圧縮圧力は強くなり,ヘリウムの使用量を減らせるが,反射衝撃波と接触面の交差はアンダーテイラード状態になり,高温の持続時間は短くなる.一方窒素を用いた場合はヘリウムと比較すると,衝撃力は弱くなり,窒素使用量は増加するがオーバーテイラードが形成され,反射衝撃波背後に,更に高温が形成され,高温の持続時間もかなり長くなる.これらの効果のため,反射衝撃波温度T_5で代表した正オクタンに対する水素の収率x=n(H_2)/n(C_8H_<18>)はT_5=1500Kにおいて,窒素使用の場合x=1程となり,ヘリウム使用ではその1/10程であった.反射衝撃波温度T_5で代表した収率の温度依存性はいずれの場合もアレニウス表現で70-80KJ/molであった.(2)T_5=2000K以下,正オクタン=1-2,5%の本実験条件下で,収率は原料の正オクタン濃度に比例した.2000K以下では酸素を微混合し,一部発熱反応を起こさせた方が水素の収率は高くなる.(3)エチレン収率は1500-2000Kで高く,これより低温でも高温でも低くなった.以上の成果により,低エネルギーレベルの熱源を利用した衝撃波管による高級炭化水素の水素生成の工業的可能性を確認した.
5GHz帯携帯情報端末用アンテナ設計法に関する研究

マルチメディア移動通信の高速化で,5GHz帯の利用開発が進められ,高速ワイヤレスアクセスの特徴を生かした5GHz帯無線モデム搭載のノート型パーソナルコンピュータ(PC)やその他の情報端末の登場が確実である.この種のPCに装着するアンテナの設計に際しては,PC近傍で作業する人体との電磁的結合を考慮することが必要不可欠である.しかしながら,計算機設計においてはPC及び人体を5GHz帯で忠実に模擬することは,計算機容量・速度の制限で容易ではない.本研究では,アンテナ放射特性だけに注目すれば人体の詳細模擬は不必要であるが,人体内部での電磁吸収に注目するときは,アンテナ近傍の人体組織だけ詳細に模擬すれば十分であるという着想に基づいて,マルチグリッドFDTD (Finite-Difference Time-Domain)法の適用を検討し,この種のアンテナの設計法を検討した.まず,5GHz帯PC装着アンテナの計算機設計に対して,マルチグリッドFDTD法を導入し,その有効性を実証した上に,5GHz付近で-9.5dB以下のリターンロスとなるPC装着モノポール型アンテナの構造を明らかにできた.次に,この種のアンテナ設計に適する人体モデリング法の確立を目指して,米国ブルックス空軍研究所の人体MRI全身数値モデルを導入し,これに加えて,上半身モデル,頭部モデル,及び複数の直方体の組合せからなる簡易人体モデルに対して,マルチグリッドFDTD法でアンテナ入力インピーダンス,放射指向性及び頭部内の局所電磁吸収量の解析を行い,これらの解析結果を高精度の人体MRI全身数値モデルでの解析結果と比較することで,アンテナ設計に必要十分な簡易人体モデルの構成を明らかにできた.これらの成果を通して,5GHz帯携帯情報端末の計算機設計の手法を示すことができた.また,これらの解析結果から,この種の5GHz帯PC装着アンテナは人体の存在により人体方向の指向性が10dB以上劣化しディップが生じるが,アンテナ入力インピーダンスに対しては,人体の有無による変化は僅か10%程度であり,また人体による吸収電力はアンテナ出力電力の2割未満であることを明らかにできた.なお,本研究の成果の一部は既に電子情報通信学会英文論文誌に掲載され,また国際会議などで発表されている.マルチメディア移動通信の高速化で,5GHz帯の利用開発が進められ,高速ワイヤレスアクセスの特徴を生かした5GHz帯無線モデム搭載のノート型パーソナルコンピュータ(PC)やその他の情報端末の登場が確実である.この種のPCに装着するアンテナの設計に際しては,PC近傍で作業する人体との電磁的結合を考慮することが必要不可欠である.しかしながら,計算機設計においてはPC及び人体を5GHz帯で忠実に模擬することは,計算機容量・速度の制限で容易ではない.本研究では,アンテナ放射特性だけに注目すれば人体の詳細模擬は不必要であるが,人体内部での電磁吸収に注目するときは,アンテナ近傍の人体組織だけ詳細に模擬すれば十分であるという着想に基づいて,マルチグリッドFDTD (Finite-Difference Time-Domain)法の適用を検討し,この種のアンテナの設計法を検討した.まず,5GHz帯PC装着アンテナの計算機設計に対して,マルチグリッドFDTD法を導入し,その有効性を実証した上に,5GHz付近で-9.5dB以下のリターンロスとなるPC装着モノポール型アンテナの構造を明らかにできた.次に,この種のアンテナ設計に適する人体モデリング法の確立を目指して,米国ブルックス空軍研究所の人体MRI全身数値モデルを導入し,これに加えて,上半身モデル,頭部モデル,及び複数の直方体の組合せからなる簡易人体モデルに対して,マルチグリッドFDTD法でアンテナ入力インピーダンス,放射指向性及び頭部内の局所電磁吸収量の解析を行い,これらの解析結果を高精度の人体MRI全身数値モデルでの解析結果と比較することで,アンテナ設計に必要十分な簡易人体モデルの構成を明らかにできた.これらの成果を通して,5GHz帯携帯情報端末の計算機設計の手法を示すことができた.また,これらの解析結果から,この種の5GHz帯PC装着アンテナは人体の存在により人体方向の指向性が10dB以上劣化しディップが生じるが,アンテナ入力インピーダンスに対しては,人体の有無による変化は僅か10%程度であり,また人体による吸収電力はアンテナ出力電力の2割未満であることを明らかにできた.なお,本研究の成果の一部は既に電子情報通信学会英文論文誌に掲載され,また国際会議などで発表されている.マルチメディア移動通信の高速化で,5GHz帯の利用が注目され,高速ワイヤレスアクセスの特徴を生かした5GHz帯無線モデム搭載のノート型パーソナルコンピュータ(PC)やその他の情報端末の登場が予想される.この種のPCに装着するアンテナの設計に際しては,PC筐体やPC近傍で作業する人体との電磁的結合を考慮することが必要不可欠である.しかしながら,計算機設計においてはPC及び人体を5GHz帯で忠実に模擬することは,計算機容量の制限で容易ではない.本研究では,この種のアンテナ設計法の確立を目指して,マルチグリッドFDTD(Finite-Difference Time-Domain)法の通用を検討した.この着想は,アンテナ放射特性だけに注目すれば人体の詳細模擬は不必要であるが,人体内部での電磁吸収に注目するときは,アンテナ近傍の人体組織だけ詳細に模擬すれば十分であることに基づいている.今年度では,まず5GHz帯標準ダイポールアンテナと人体頭部との電磁結合の解析にマルチグリッドFDTD法を適用し,その有効性を実証した.次に,PCに装着するアンテナに対して計算機設計を行い,5GHz付近で1GHzの帯域内でリターンロスが-9.5dB以下となるモノポール型アンテナの構造を明らかにした.さらに,米国空軍研究所が磁気共鳴像(MR I)データから開発した高精度人体全身モデルを導入し,前述のアンテナ特性に対する人体影響及び人体内部での電磁吸収特性を解析的に明らかにした.

その結果,5GHz帯においては,人体が存在しないときでもPCの存在によりアンテナ指向性は複雑に変動しているが,その変動幅が10dB程度以内で,水平面においてほぼ無指向性に近い放射特性を示すこと,人体の存在により,人体方向の指向性が10dB以上劣化しディップが生じること,などがわかった.さらに,アンテナ入力インピーダンスに対しては,人体の有無による変化は10%以下であり,また人体による吸収電力はアンテナ出力電力の2割未満であることもわかった.一方,人体内部での電磁吸収量は,アンテナ側の胸部で最大となり,次いで下顎の部位であること,しかし,アンテナ出力電力を1Wとした場合でも人体内部での局所比吸収率は人体防護基準値に比べて十分に低いことがわかった.来年度は,5GHz帯携帯情報端末用アンテナ設計に対して適用したマルチグリッドFDTD法に基づき,この種のアンテナ設計に適する人体モデリング法の確立を目指す.マルチメデイア移動通信の高速化で,5GHz帯の利用開発が確実に進められ,高速ワイヤレスアクセスの特徴を生かした5GHz帯無線モデム搭載のノート型パーソナルコンピュータ(PC)やその他の情報端末の登場が確実である.この種のPCに装着するアンテナの設計に際しては,PC近傍で作業する人体との電磁的結合を考慮することが必要不可欠である.しかしながら,計算機設計においてはPC及び人体を5GHz帯で忠実に模擬することは,計算機容量・速度の制限で容易ではない.本研究では,アンテナ放射特性だけに注目すれば人体の詳細模擬は不必要であるが,人体内部での電磁吸収に注目するときは,アンテナ近傍の人体組織だけ詳細に模擬すれば十分であるという着想に基づいて,マルチグリツドFDTD(Finite-Difference Time-Domain)法の適用を検討し,この種のアンテナ設計法の確立を目指してきた.昨年度では,まず5GHz帯標準ダイポールアンテナと人体頭部との電磁結合の解析にマルチグリツドFDTD法を適用し,その有効性を実証した.次に,PCに装着するアンテナに対して計算機設計を行い,5GHz付近でリターンロスが-9.5dB以下となるPC装着モノポール型アンテナの構造を明らかにした.さらに,米国ブルックス空軍研究所が磁気共鳴像(MRI)データから開発した高精度人体全身数値モデルを導入し,前述のアンテナ特性に対する人体影響及び人体内部での電磁吸収特性を解析的に明らかにした.本年度では,この種の5GHz帯携帯情報端末用アンテナ設計に適する人体モデリング法の確立を目指して,米国ブルックス空軍研究所の人体MRI全身数値モデルに加え,人体上半身モデル,頭部モデル,及び複数の直方体の組合せからなる簡易人体モデルに対して,昨年度で確立したアンテナ/PCモデルと組み合わせて,マルチグリッドFDTD法でアンテナ入力インピーダンス,放射指向性及び頭部内の局所電磁吸収量の解析を行い,これらの解析結果を高精度の人体MRI全身数値モデルでの解析結果と比較することで,アンテナ設計に必要十分な簡易人体モデルの構成を明らかにできた.
日本情報および東アジア文字による学術データベースの国際交換に関する研究

平成4年度から2年計画で開始した国際共同研究であり、平成元年度からの3年計画で実施した「東アジア文字データの国際交換に関する実証研究」(研究代表者:山田尚勇)を継承するものである。日本情報の流通を国際的に促進するためには、1)海外における日本情報のニーズ、2)海外学術研究機関における日本文献の書誌コントロール、3)東アジア3国における文字データ処理、4)国際標準化の現状確認が必要である。本研究では、学術情報の国際的流通の推進・円滑化に資するため、海外における学術情報の諸側面における現状と日本情報システムの国際化にむけての実現可能性を調査した。第1年次の7組13名の派遣および2組12名の招へいに引き続き、第2年次として8組14名の派遣および4組14名の招へいを行ない、2年間の合計は15組27名の派遣および6組27名の招へいとなった。ただし、タイ国および韓国からの招へい2組5名の場合は、旅費を支給せず、滞在費のみという形式でとなっている。内訳は次のとおり。派遣招へい第1年次(1992) 7組13名2組12名第2年次(1993) 8組14名4組14名合計15組27名6組26名平成4年度には「学術情報と標準化」、平成5年度には「米国における日本研究のための情報資源-ワークショップ」をテーマとして各国の専門家を招へいして調査研究をすすめ、我が国の学術情報流通を高度化・国際化するについて必要な諸要因の国際的相互理解を図った。議事録は平成6年春を期して刊行の予定である。内訳は次のとおり。学術情報センターではこれまでの事業活動と研究活動を総轄し、さらにより計画的な、より効果的な事業活動の方向を定めるための国際展開の指針が、1991年6月、各事業毎に策定されたところである。本研究は、その指針に沿い、これまでの海外学術調査、及び国際協同研究の成果を踏まえ、日本情報に関する世界の書誌ユーティリティとして発展させるための、中期的な、実現可能な、事業計画を定めるための基礎となる学術調査である。平成3年度からの2年計画で開始した国際共同研究であり、平成元年度からの3年計画で実施した「東アジア文字データの国際交換に関する実証研究」(研究代表者:山田尚勇)を継挙するものである。調査研究の課題は次の三つの側面からなる。1)漢字を使用するデータベースの国際交換の実現可能性、特に漢字コードの問題と解決策。2)漢字を使用する学術情報の国際流通に必要な、あるいは望ましい標準化の問題と解決策。3)日本情報に対する海外から需要への対応、a)漢字情報、b)欧文情報日本情報の流通を国際的に促進するためには、1)海外における日本情報のニーズ、2)海外学術研究機関における日本文献の書誌コントロール、3)東アジア3国における文字データ処理、4)国際標準化の現状確認が必要である。本研究では、学術情報の国際的流通の推進・円滑化に資するため、海外における学術情報の諸側面における現状と日本情報システムの国際化にむけての実現可能性を調査している。第1年次として7組13名の派遣および2組12名の招へいを行なった。
Digital Storytelling for Computer Science Team Project Documentaries

会津大学は学部と大学院においてコンピュータ理工学の学位を授与する。当大学の学生は、コンピュータ理工学の専門性を活かした職業や、更なる研究をする道へ進む準備をしている。本研究の目的は、学生の英語学習意欲を高め、コンピュータ理工学の興味ある分野に関して、具体的な会話が出来る機会を提供することである。学生が制作したビデオは、話したり書いたりする英語力を高める技術として利用される。学生は卒業論文を発展させ、書く段階で、より理解を進展させる為に、英語で留学生へのインタビューを行うなど、様々な授業でビデオ制作をした。総合領域
大標本かつ高次元なデータに対する統計的推測法の理論研究と応用

2018年度はまず共分散行列の構造についての検定について、観測項目の数が標本サイズより大きい場合で、母集団分布が正規分布を含むような広い分布族に対しても適用可能なものの開発を行った。具体的に導出したものは,単位行列との同等性の検定, Sphericity検定,すべての観測項目に対する無相関性の検定に対する検定規準である。以上の検定統計量は, Himeno and Yamada (2014, JMVA)で用いた共分散行列の推定量を拡張したものを利用している。検定統計量の漸近帰無分布を次元数と標本サイズを同時に大きくする漸近枠組みにおいて導出し,検定規準を導いた。第2に、2群の判別問題について、次元数が標本サイズの合計を超えない下で、誤差ベクトルが独立に同一の分布に従うような場合に線形判別関数の誤判別確率の漸近近似とその一致推定を、次元数と標本サイズを同時に大きくする漸近枠組みにおいて導出した。このような漸近近似は、誤差ベクトルの各成分が正規分布の場合には多くの研究成果が得られており、とりわけマハラノビス距離が1と同位のオーダーを仮定したもとでえられている。今回のように分布を一般化した場合は、以上の仮定に加えて、2群の平均の差を共分散行列の逆行列の行列平方根をかけてできるベクトルの各成分が0に収束するという仮定を加えた下で導出している。この仮定を弱くすることが今後の課題である。第3に、本研究に関連するものとしてGMANOVAに関する高次元漸近推論について母集団分布が正規分布を含むような一般の下で得られたため、その成果を現在論文としてまとめている。1つめと2つめの成果は2018年度統計関連学会連合大会で発表した。今年度の後半に異動があったために研究に注力する時間の確保が難しかった。そのために進捗状況はやや遅れている。まず、2018年度に得られた成果を改善したものを論文化できるように努める。適宜共同研究者と相談・討議して研究を進めたい。また、研究実績の概要に書いたGMANOVAに関する高次元漸近推論の研究成果は優先して行う。論文をまとめる作業によって得られた知見などは利用して、本研究課題の解決につなげる。当初と使用状況が異なった点は物品費と旅費である。当初購入を考えていたPCのスペック(CPUやメモリー)に物足りなさを感じ、購入を次年度に変更したため。また、2018年度に異動したために、当初計画していた研究打ち合わせを行うことができなかった。以上が次年度使用額が残った理由である。
新たな動脈壁平滑筋炎症制御因子の発現による動脈硬化の成因の解明

動脈硬化や心筋梗塞の冠状動脈硬化巣の80%以上で検出される肺炎クラミジアの感染細胞では、動脈壁傷害の修復への関与が示唆される一群の細胞外マトリックスタンパクファミリー遺伝子の発現が感染後期に低下していたが、大動脈壁に由来するcDNAライブラリーと肺炎クラミジアの病原因子との間で、two-hybridstudyによる相互作用分子のヒトゲノム網羅的スクリーニングを実施したしたところ、肺炎クラミジアset遺伝子産物(一般にはクロマチン因子とされる遺伝子のホモローグ)がこれらマトリックスタンパクと相互作用することを見い出した。SETタンパクは菌体が宿主細胞外に放出された後でこれらマトリックスタンパクに結合し、平滑筋細胞表面のインテグリンと弾性繊維との結合を阻害することによって弾性板や平滑筋層などの動脈壁の構造を変容し、脆弱なものにしている可能性が考えられる。今後さらに肺炎クラミジアSETタンパクと動脈壁平滑筋細胞表面のインテグリンと弾性繊維との関係を詳しく解析することが必要である。一方、我々は日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業の成果として肺炎クラミジアの全ゲノム解析に続いて、肺炎クラミジアに最も近似したゲノムを持つにもかかわらず、全く異なる疾病を起こす(動脈硬化VS結膜炎)ネコクラミジア菌(C. felis)の全ゲノムDNA配列を決定し得たので(投稿中)、両菌の病原性の比較解析で、動脈硬化発生・病態の解明や感染排除という難解な問題を解明する手がかりをつかめることを目指している。