hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理・行動指標によるパーソナリティの実験心理学的研究

評定中(HEG-BF)、単純反応試行実施中(HEG-S1)、特性語評定試行実施中(HEG-S2)、文書評定実施中(HEG-S3)および、セッション終了後の質問紙への回答中(HEG-QA)の6状況で被験者によって異なる変動を示すことが明らかとなった。また、刺激語への反応時間は被験者によって一定の傾向があることが反応時間より示されていた。従って、セッション内での刺激語への被験者毎の平均反応時間と前頭脳血流の個人内変動は、個人内で刺激語毎に一定の中心的傾向を有していた。このことから、性格特性語に対する反応時間とセッション毎の前頭脳血流の変動は、被験者の個人特性を反映していると考えた。教育心理学平成25年度は分担研究者の所属機関において実験室として利用する予定であった研究分担者の研究室が緊急を要する予定外の耐震工事のため半年以上にわたり実験を実施できる状況になかった。そのため実施する期間が確保できなくなり、生理指標を用いた実験協力者を募ることができなかった。その主な理由は、研究代表者が男性であるため生理指標のセンサを協力者の身体に装着する行為には制限があるため、女性である分担研究者による実験の実施が必要不可欠であった。そのため、平成26年度は平成25年度後半に予定していた生理指標を含む実験を平成26年度前半に延期せざるを得なかった。また実験結果を評価するためには、ヨーロッパを中心に行われている反応時間などの行動指標によるパーソナリティ特性測定の最新の研究成果に触れる必要があると考えた。そのため平成25年度に行った実験結果について第28回国際応用心理学会(ICAP2014 Paris)でこれまでの実験結果を発表して、その討論を踏まえたデータを解釈によってAMOS等を使いモデル構築をする必要性を認めた。平成25年度の本実験で使用する特性語を決定するため,パーソナリティー表現の一つである職業意識や将来展望に関する調査研究を追加して実施した。さらに,予備実験で関西地区での予備実験ならび機器チューニングのためのデータ収集を予定していたが,その後の調査ならびに文献研究により生理指標の地域差を考慮するほどではなく,関西地区でのデータ収集を割愛した。また,E-Primeとバイタルモニタを連動させるための方法について分担研究者と検討ならびに試行錯誤を重ねた。平成24年度の研究で、特性語のみでの評定と文章での性格評定に関する反応時間のデータが得られた。そこで、パーソナリティ評定時の身体的変化とパーソナリティ特性を量的変数で把握するために反応時間だけでなく、脳波、心拍数、赤外線センサによる前頭血流などの生理指標を加えて検討することとした。また、これによって実験前後に実施する質問紙なども異なる視点も加えて検討することとした。これにより、パーソナリティ特性を量的に検討できる変数が増やすことが可能となる。そこで、今後の研究として、パーソナリティ評定に反応時間だけでなく、バイタルモニタ(T7500M)を使用して脳波、心拍数、赤外線センサによる前頭血流など身体的変化を生理指標で測定できる機器を加えて、パーソナリティ特性を示す量的変数を検討することにした。
ヒトパピローマウイルス関連中咽頭癌の自然史の解明

ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染により発生するHPV関連中咽頭癌は世界的に増加傾向にある。しかし、HPVの感染機構や前癌病変の解明は全く進んでおらず、HPV関連中咽頭癌の予防法は確立されていない。本研究では、レンチウイルスライブラリーを用い感染の端緒となるHPVレセプターを同定するとともに、扁桃摘出患者を対象とした大規模な解析を行い、前癌病変の存在を明らかにし、そのバイオマーカーを確立する。更に、HPV関連中咽頭癌の発癌過程に関与する口腔内の微生物叢(マイクロバーオーム)を明らかにする。本研究によりHPV関連中咽頭癌の予防に向けた施策の構築が可能となる。ヒトパピローマウイルス(HPV)関連中咽頭癌は、子宮頸癌と同様に高リスク型HPV感染が原因となり発生するが、自然史は未解明のままである。本研究では、1HPVレセプターを同定する2前癌病変の存在を明らかにする3cell-free HPV DNAが前癌病変のバイオマーカーとなるかを検証する。全く不明なHPV関連中咽頭癌の自然史を初めて解明する、新規性の高い研究課題である。高リスク型感染率は3.4%とやや低いが、治療方針が大きく変わる可能性があり、社会的インパクトが大きい。
近代日本黎明期における産業建築の研究-19世紀後期の東アジア国際関係よりみて-

本年度は昨年度一年間かけて英国で収集してきた資料を活用し、渡航前と同じく、近代日本黎明期の産業建築について個別的なスタディを重ねた。今年度の主要な研究対象は大阪造幣寮と長崎居留地の茶再製場である。(大阪造幣寮)大阪造幣寮については、過去に発表した外国人技術者T・J・ウォートルスの雇用と地位という、ソフト面からの考察を行ったが、これとは別に彼の職能の範囲について、ジャーディン・マセソン商会文書を中心に分析した。これらソフト面からの考察に加えて、建物や設備の面から大阪造幣寮を考察すべく、大阪の造幣局に所蔵される創業当初の造幣工場の図面と、英国ナショナル・アーカイブに保存される香港造幣局の平面図を比較考察し、両者の形態的共通点とその背景について考察した。以上の研究内容のうち、ウォートルスの職能の範囲については『日本建築学会大会学術講演梗概集』に、造幣寮の平面や設備については『建築史学』にそれぞれ発表した。(長崎居留地の茶再製場)次に長崎外国人居留地の茶再製場について考察した。幕末から明治の中頃までの日本の外国人居留地には輸出用の茶の再製場があり、日本茶の加工を行っていた。英国ケンブリッジ大学図書館所蔵のジャーディン・マセソン商会文書を資料に、長崎居留地を代表する外国商会グラバー商会が経営する茶再製場について、その設立と操業の経緯を詳細にすることができた。今後、古写真などを利用した形態的側面からの考察に向けた基礎作業と考えている。なお、長崎居留地の茶再製場の設立と操業の経緯については『日本建築学会計画系論文集』へ発表した。今年度は薩摩藩の集成館事業と大阪造幣寮の研究を実施した。それぞれふたつに分けて実施した内容を報告する。(集成館事業)奄美大島白糖製造工場について現地の在来的な技術と慶応年間に導入された洋式新工場との相違点を明確にするために考察を行った。現地に残る在来的な製糖用器具を実測調査し、関連する同時代の諸文献を閲覧した。洋式技術と在来技術との比較考察については日本建築学会計画系論文集へ発表し、在来的器具の調査結果は産業考古学へ発表した。また、国際的な視点から検討した鹿児島紡績所について海外の研究者の反応を得るために、日本語論文を英訳し、国際会議において発表した。海外の研究者と技術移転に関する知識の交換など、有益な知見を得ることができた。(大阪造幣寮)昨年度末、一ヶ月ほど英国ケンブリッジ大学図書館が所蔵するジャーディン・マセソン商会文書を閲覧することができた。この文書より大阪造幣寮におけるお雇い外国人技術者ウォートルスの事跡について新たな知見を得ることができた。これに、日本国内に所在する諸文献の内容と照合を加えることで、実証的な論文としてまとめることができた。前回は一ヶ月の調査であったため、今後は更に長期間調査したいと思う。今年度は一年間、ロンドン大学東洋アフリカ学部日本研究センターの客員研究員(アカデミックビジター)としてイギリスに滞在し、19世紀のイギリスから日本への技術移転、産業建築の設立に関わる諸資料の収集に全力を投入した。主な調査成果は2件である。ひとつは、ケンブリッジ大学図書館においてジャーディンマセソン商会文書を閲覧し、膨大な書簡群の中から幕末明治初期の技術移転に大切な役割を果たしたと考えられる横浜や上海、香港のジャーディンマセソン商会、長崎、大阪、兵庫に支店を有したグラバー商会、トーマス・グラバーの書簡群を筆写し、貴重な情報源を得ることが出来た。特にグラバー商会が幕末から明治初期の日本における洋式産業建築設立へ関与した事例として、長崎居留地における茶再製場、薩摩藩による紡績工場と製糖工場、大阪造幣寮、そして長崎の小菅修船場、高島炭鉱施設を今後の主要な研究対象として考えられる。また、ケンブリッジ大学図書館、ロンドン大学図書館、大英図書館等の主要図書館に赴き、19世紀に出版された、製糖、造船、製紙、紡績、製茶等の諸産業に関わるハンドブック、技術書を多数収集し、当時の工場の図面、設備機械の図版を含む資料を得ることができた。今年度は海外に居住していたこともあり、また、資料収集に力を注いだため、論文の発表は控えることになった。来年度以降、今年度の研究成果を積極的に発表したいと考えている。

幕末から明治の中頃までの日本の外国人居留地には輸出用の茶の再製場があり、日本茶の加工を行っていた。英国ケンブリッジ大学図書館所蔵のジャーディン・マセソン商会文書を資料に、長崎居留地を代表する外国商会グラバー商会が経営する茶再製場について、その設立と操業の経緯を詳細にすることができた。今後、古写真などを利用した形態的側面からの考察に向けた基礎作業と考えている。なお、長崎居留地の茶再製場の設立と操業の経緯については『日本建築学会計画系論文集』へ発表した。
レーザスペックル法を用いた超小型水晶鏡面振動子における絶対変位量の計測

Laser Speckle法を用いて鏡面反射が取得可能という課題について,近紫外光半導体レーザ素子を用いる方法を提案した.平成29年度では,鏡面反射を用いた測定系を製作し基礎となる物性値を取得し,紫外光レーザ(377 nm)を用いて試料に対し入射して,その反射光を点型光検出器により測定するものであった.平成30年度は,以下のような結論が導き出された.1)377nmレーザを用いることで,鏡面に対して自由な入射角度等を制御可能であることが分かり,入射角10°45°までは拡散反射が30%(70%がLaserSpeckle干渉で有効)であることが,シミュレーションより明らかになった.更にそれを実験で確かめた.(文献1,2)2)振幅の絶対変位を測る実験を行い,当初はMichelson干渉を用いたが既存システムでは1μm以下は測れないことが分かった.そこで急遽Laser Doppler測定法に切り替えた.3)その結果,10nmを超える振動変位が絶対値で測定できることが分かった.4)その技術をLaserSpeckle干渉に応用した.(文献3)この様な結論を踏まえ以下の論文および講演を行った.理由としては,以下の様なものがある.まず1)紫外レーザおよび紫色レーザを入手できたことが挙げられる.次に2)レーザ架台を正確に調整できたことが挙げられる.これは科研費補助金を利用して角度計を購入したことが大きく貢献している.次に3)偏光子とナチュラルデンシティ(ND)フィルタを装備した点型光検出器振幅特性が,ロックインアンプ(科研費補助金)による検波回路を通して容易に求まることが分かり,理想的な実験を行うことができた.次に4)システムを組み直して,Michelson干渉とLaser Speckle干渉計を持つ鏡面反射特性システムに変更した.この際,Michelson干渉は1μm以下では測れないため,急遽Laser Doppler測定法に切り替えた.この間一ヶ月程度時間を要したが,Laser Doppler法に直して10nm以下でも振動変位計測が絶対値で行えるようになった.更に5)LaserDoppler法およびLaser Speckle干渉システムでは,Laser Speckleで得られる2枚の画像を相関処理することで,正確なスペックル画像を求める方法である.この方法を独自の手法で開発した.2019年度は,去年度実施のLaser Doppler法における絶対変位をLaserSpeckle干渉に“戻す"計画をせねばならない.LaserSpeckle干渉では2枚の画像を相関処理することで間接的に変位を計測することが可能である.その相関値と外部のセラミック振動子を駆動する電圧で表し,Laser Doppler法に対する電圧および相関値に対する電圧を描画することで,相関値とLaser Dopplerの比較が出来る予定である.次に圧電デバイス(水晶振動子および他のデバイス)の鏡面振動を計測したいと考える.まず水晶振動子では,鏡面反射は非常に難しいと考えられ,まず水晶を突破できるかが今後の鍵となる.ここでは振動子の形状寸法を正確に測り,まず鏡面反射をLaser Speckle干渉で計測することから始めたい.次に相関値とLaser Doppler法を用いて絶対振動変位を測る予定であり,装置を完成させることが必然である.Laser Speckle法を用いて鏡面が取得可能という課題について,紫外光半導体レーザ素子を用いる方法を提案した.平成29年度は,鏡面の反射を促進させた測定系を製作し,まず基礎となる物性値を取得する.ここで角度θは16度(文献1)あったが,精度良く高感度の部分を見つけるために創意・工夫をしている.まず紫外光レーザ(377 nm)および紫色レーザ(460 nm)を用いて,サンプルに対し入射し,その反射光を点型光検出器により測定したものである.なお,もともとサンプル下部にPZT素子を用いる手法であったが,今回は用いずに従来通りの配置としている.予想される問題点は,紫外レーザ光線から発生するわずかな散乱光が測定に影響を及ぼすことである.これは,測定結果に一定のノイズが重畳されることになるので最終的に得られた像の質を劣化させることになる.この点に関しては光学素子の設計を見直し,すなわち専用の光学素子を配置することで回避した.平成29年度では,以下のような結論を得た.1)紫外線レーザ(377nm)を用いることで,鏡面に対してある程度自由な入射角度等を制御可能であることが分かった.つまり入射角10°45°までは,拡散反射が約30%(約70%がLaser Speckleで有効)であることが分かった.2)紫色レーザ(460 nm)を用いることで同様に20°45°まで,拡散反射が約50%(約50%がLaser Speckleで有効)であることが分かった.この様な結論を踏まえ,USE2017,IEEE Towersで講演した.理由としては,以下の様なものがある.1)紫外レーザを容易に入手できたこと.2)レーザ架台を正確に15°および30°に調整できたこと.

3)これに伴い,点型光検出器(偏光子とNDフィルタ素子を持っている)からの特性が容易に得られることの3点が大きく寄与している.さらにロックインアンプによる検波回路は,非常に性能に優れている点,および性能の低い点型光検出器を最新の物に取り換えて,感度差が大きく向上したのも進捗を加速させた要因である.Laser Speckle法を用いて鏡面反射が取得可能という課題について,近紫外光半導体レーザ素子を用いる方法を提案した.平成29年度では,鏡面反射を用いた測定系を製作し基礎となる物性値を取得し,紫外光レーザ(377 nm)を用いて試料に対し入射して,その反射光を点型光検出器により測定するものであった.平成30年度は,以下のような結論が導き出された.1)377nmレーザを用いることで,鏡面に対して自由な入射角度等を制御可能であることが分かり,入射角10°45°までは拡散反射が30%(70%がLaserSpeckle干渉で有効)であることが,シミュレーションより明らかになった.更にそれを実験で確かめた.(文献1,2)2)振幅の絶対変位を測る実験を行い,当初はMichelson干渉を用いたが既存システムでは1μm以下は測れないことが分かった.そこで急遽Laser Doppler測定法に切り替えた.3)その結果,10nmを超える振動変位が絶対値で測定できることが分かった.4)その技術をLaserSpeckle干渉に応用した.(文献3)この様な結論を踏まえ以下の論文および講演を行った.理由としては,以下の様なものがある.まず1)紫外レーザおよび紫色レーザを入手できたことが挙げられる.次に2)レーザ架台を正確に調整できたことが挙げられる.これは科研費補助金を利用して角度計を購入したことが大きく貢献している.次に3)偏光子とナチュラルデンシティ(ND)フィルタを装備した点型光検出器振幅特性が,ロックインアンプ(科研費補助金)による検波回路を通して容易に求まることが分かり,理想的な実験を行うことができた.次に4)システムを組み直して,Michelson干渉とLaser Speckle干渉計を持つ鏡面反射特性システムに変更した.この際,Michelson干渉は1μm以下では測れないため,急遽Laser Doppler測定法に切り替えた.この間一ヶ月程度時間を要したが,Laser Doppler法に直して10nm以下でも振動変位計測が絶対値で行えるようになった.更に5)LaserDoppler法およびLaser Speckle干渉システムでは,Laser Speckleで得られる2枚の画像を相関処理することで,正確なスペックル画像を求める方法である.この方法を独自の手法で開発した.平成30年度は,鏡面の振動を計測することが可能か否かを実験を通して明らかにする.すなわち既存のマイケルソン干渉計とLaser Speckle法を結合したシステムを構築し,鏡面の振動が何nmまで観測できるのかを明確にする.さらに平成31年度には,この装置を実機に組み込むことで,例えば水晶デバイスの振動を見ることができる装置を完成させる.2019年度は,去年度実施のLaser Doppler法における絶対変位をLaserSpeckle干渉に“戻す"計画をせねばならない.LaserSpeckle干渉では2枚の画像を相関処理することで間接的に変位を計測することが可能である.
糖尿病治療の個別化に向けた薬剤師の新たな役割-血中DPP4活性測定の臨床応用-

【背景】Dipeptidyl peptidase 4 (DPP4)阻害剤は、近年開発された糖尿病用剤であり、これにより2型糖尿病の薬物治療の動向は大きく変化した。当院の使用状況を調査してみても、DPP4阻害剤の処方頻度は急激に増加しており、上市から数年で今では最も使用率の高い糖尿病用剤である。しかし、糖尿病の薬物治療においては、therapeutic drug monitoring (TDM)が実用化されておらず、年齢や肝・腎機能等に応じた薬の適正量や中毒・副作用の早期発見、ノンコンプライアンスの確認などに対する客観的指標が不足しているのが現状である。そこで筆者は、病院に勤務する薬剤師として、血中DPP4活性測定の実用化ならびにバイオマーカーとしての臨床応用の可能性について検討を試みた。【方法】徳島大学病院の糖尿病専門医と検査部に協力を得て、通常診療で採取した血液の余剰検体を入手した。薬剤部で血中DPP4活性を測定し、当該患者の基本情報(年齢、性別、BMI、腹囲、飲酒・喫煙歴、血圧、脈拍数、肝機能、腎機能、脂質、尿酸値、HbA1c、血糖値等の生化学検査値)や糖尿病等の重症度(糖尿病性合併症の有無)とその治療内容、治療成績との関連性を調査した。【結果・考察】2016年3月31日までに、75名の患者より本研究参加の同意を取得し、血中DPP4活性を測定した。現時点においては統計解析するに十分な症例数には達しておらず、血中DPP4活性と患者基本情報等との関連性について明確な成果は得られていない。しかし、DPP4阻害剤を使用した患者においては血中DPP4活性は低下しており、投与量の設定や服薬コンプライアンスの確認など血中DPP4活性を測定することの意義や実用性は示唆された。今後も本研究を継続し、血中DPP4活性測定の臨床応用の可能性について検討を試みる。
ユビキタス映像記録視聴システムを活用した初任者教師の授業実践能力育成支援

本研究は、教職課程履修生及び初任者教師の授業実践能力を育成支援することを目標とし、そのために教師の注視点を付与できるように「ユビキタス映像記録視聴システム」を改良し、有効活用を目指している。平成29年度は、平成28年度までの研究を発展させて、配信用の模範授業記録として、期間中に、研究協力校の小学校の授業を8件(うち1件は教職課程履修生による授業)、中学校の授業を2件、大学の講義(教育実習の事前指導)の教職課程履修生による模擬授業14件の収録を行った。記録方法として改善点としては、スマートフォンの動画撮影機能とジンバル(回転台)の被写体の自動追尾機能を利用して、教師を自動追尾の対象として設定し、移動の自動追尾撮影を行ったところ、一定の条件の下では有用であることが確認できた。収録した模範授業は、本システムを学生時代から経験している田中真人教諭(小学校、4年目)、石原奈々代教諭(中学校・理科、2年目)に加え、熟練教諭の小学校道徳等、積み上げることができた。収録してきた記録の分析に関しては、特に、同一初任者教師による、同一学年、教科、単元、学習指導案による、指導教員等によるアドバイス前後の2つの授業において、注視点の比較・検討を行った。2つの授業中における10分間程度の同一の場面において、説明、発問、指名などの教授行動の表出順序には差が見られないが、注視継続時間は、アドバイス前の授業よりもアドバイス後の授業のほうが、1回の注視時間が長くなる傾向が確認できた。同一内容である2回目の授業であることや、指導教員等のアドバイスを受けて、改善点を意識して授業に臨んだことが、子どもとのコミュニケーションの1つの形である注視の継続につながっている可能性を提示している。研究成果の一部は、国内外の学会及び公開研究会、セミナー等で公開した。教師視点を記録できる「教師注視点記録システム」を組み込んだ、マルチアングル映像記録を、学生時代から本システムを経験している複数の教諭の授業を継続的に記録できている。さらには、熟練教師の道徳の授業の収録の積み上げもできており、教育実習に送り出す事前指導に試験的に適用できている。平成30年度以降も、システムの改善、授業の収録、それらの分析及びセミナー等での研究成果の公開を実施していく。授業の収録については、学生時代に本システムを経験した教諭の授業を継続的に収録して、教師としての成長の観点からも分析を試みる。教科としては、道徳の授業を重点目標として積み上げていきたい。成果を学会発表、論文等で報告していきたい。本研究は、教職課程履修生及び初任者教師の授業実践能力を育成支援することを目標とし、そのために教師の注視点を付与できるように「ユビキタス映像記録視聴システム」を改良し、有効活用していく。具体的には、一つの授業場面において、その時点の学習者の理解度、関心等をどのように把握し、より多くの対応行動の選択肢からその後の授業展開を判断、構築していく授業実践に関わる力量の育成支援のために、教育委員会及び研究協力校と連携し、熟練教師の授業並びに本システムを経験し現場で活躍する初任者教師の節目の授業を従来の観察者の多角的な視点の収録に加え、授業者である教師の注視点が顕在できる映像記録の収録と再構成した映像記録を配信していくことを積み上げる。平成27年度は、これまでに開発してきた「携帯デバイスを活用したユビキタス映像記録視聴システム」の改良に着手した。具体的には、これまで、配信する模範授業に関する映像記録に加え、教師の注視点を顕在化させた「教師注視点記録システム」を加えバージョンアップを図り、それらを継続的に録画している研究協力校の授業で試行した。本、システムを学生時代に経験した田中真人教諭(小学校、教諭2年目)、研究力校の権田三希子教諭(教師歴16年)、二人の教育実習生(定期的にボランティアに入っている学生)の算数と道徳、さらに、比較対照として、大学の授業満足度アンケートにおいて、高得点をあげている曽山和彦教授の教職授業の5つの授業で試行した。以上の資料を活用して、平成28年1月に、教職課程履修生向けに、特別授業及び3月に公開セミナーを実施した。平成27年度は、これまでに開発してきた「携帯デバイスを活用したユビキタス映像記録視聴システム」に、配信する模範授業に関する映像記録に加え、教師の注視点を顕在化させた「教師注視点記録システム」を加えることのシステム上の試行に、想定通り、作業を進めることができた。さらに、改良システムを、想定していた、熟練教師、卒業した初任者教師及び教職課程履修生(実習生)の3タイプの収録に加え、大学の授業満足度アンケートで高得点を獲得している大学の教職授業にも適用することができた。

平成28年度は、平成28年度までの継続発展として、模範授業用の授業の収録、とりわけ、教師の注視点を顕在化させた「教師注視点記録システム」のバージョンアップをはかり、収集した映像記録に活用した。具体的には、本システムを学生時代に経験した田中真人教諭(小学校、教諭3年目、学生時代から4年継続して収録中)、石原奈々代教諭(中学校、教諭1年目、学生時代から2年継続して収録中)の授業収録及び分析を行った。さらに、研究協力校と連携し、教職課程履修生の授業(小学校、総合的な学習の時間)、同一単元、同一の指導案による熟練教諭(17年目、学年主任)と初任者教諭(1年目)の授業収録及び分析、教育実習の事前指導における模擬授業(3年次後期、15分模擬授業)の収録及び分析を行った。以上の研究資料に基づき、平成29年1月に教職課程履修生向けに特別授業、3月に公開セミナーを実施した。これまで開発してきた「携帯デバイスを活用したユビキタス映像記録視聴システム」を改善することができた。具体的には、従来のマルチアングルの映像記録の収録方法も4Kカメラを導入し、授業者が注目する抽出児童・生徒を鮮明に配置することができた。さらに、アイトラッキングカメラ及び専用の解析ソフトと連動した「教師注視点記録システム」を配置することができた。注視パターンに基づく教授行動の分析の事例検討ができるようになったきており、教育実習に送り出す事前指導に一部試験的にシステムを試行することもできるようになったきた。本研究は、教職課程履修生及び初任者教師の授業実践能力を育成支援することを目標とし、そのために教師の注視点を付与できるように「ユビキタス映像記録視聴システム」を改良し、有効活用を目指している。平成29年度は、平成28年度までの研究を発展させて、配信用の模範授業記録として、期間中に、研究協力校の小学校の授業を8件(うち1件は教職課程履修生による授業)、中学校の授業を2件、大学の講義(教育実習の事前指導)の教職課程履修生による模擬授業14件の収録を行った。記録方法として改善点としては、スマートフォンの動画撮影機能とジンバル(回転台)の被写体の自動追尾機能を利用して、教師を自動追尾の対象として設定し、移動の自動追尾撮影を行ったところ、一定の条件の下では有用であることが確認できた。収録した模範授業は、本システムを学生時代から経験している田中真人教諭(小学校、4年目)、石原奈々代教諭(中学校・理科、2年目)に加え、熟練教諭の小学校道徳等、積み上げることができた。収録してきた記録の分析に関しては、特に、同一初任者教師による、同一学年、教科、単元、学習指導案による、指導教員等によるアドバイス前後の2つの授業において、注視点の比較・検討を行った。2つの授業中における10分間程度の同一の場面において、説明、発問、指名などの教授行動の表出順序には差が見られないが、注視継続時間は、アドバイス前の授業よりもアドバイス後の授業のほうが、1回の注視時間が長くなる傾向が確認できた。同一内容である2回目の授業であることや、指導教員等のアドバイスを受けて、改善点を意識して授業に臨んだことが、子どもとのコミュニケーションの1つの形である注視の継続につながっている可能性を提示している。研究成果の一部は、国内外の学会及び公開研究会、セミナー等で公開した。教師視点を記録できる「教師注視点記録システム」を組み込んだ、マルチアングル映像記録を、学生時代から本システムを経験している複数の教諭の授業を継続的に記録できている。
強磁性金属表面上の極薄絶縁膜の初期形成過程

本研究は強磁性金属表面上に極薄の酸化膜を形成し、その初期形成過程を高分解能電子エネルギー損失分光法(HREELS)と低速電子線回折(LEED)により解明することを目的としている。金属基板として強磁性トンネル接合に用いられるパーマロイ合金のNiFe(111)面を選択した。NiFe(111)表面の実験はこれまで報告例がなく、清浄化方法も確立されていない。本研究ではまずLEEDとオージェ電子分光法を用いて最適な清浄化条件を調べた。その結果、Arイオンスパッタリング(500eV、30分)と900K、2分間の加熱処理を数回繰り返すことによって再現性よく準備できることがわかった。清浄なNiFe(111)面のHREELSスペクトルには弾性散乱ピーク以外何も観測されない。この表面にまず室温で酸素を吸着した。吸着量が1L以下では約50meVの損失ピークのみが観測されるが、1L以上では80meV付近にもピーク構造が現れ始め、吸着量の増加とともにそれらの損失強度は大きくなる。この2つの損失ピークはそれぞれ、FeOとNiOに起因したものであると同定した。この結果から、室温における酸素吸着によって最初にFeOが形成され、その後NiOが形成されることがわかった。NiOの損失ピークはFeOに比べてブロードであることから、NiOはアモルファス状に形成されていると考えられる。室温で50Lの酸素を吸着した後、試料を100Kずつ上げながら加熱すると80meV付近のブロードな損失構造は75meVのシャープな損失ピークへと変化した。これはNiOの結晶化を意味する。この75meVのピークは800Kで消失するが、50meVのピークは950Kで消失する。これらの結果はNiFe(111)面ではFeOの形成が支配的であることを示唆している。50L吸着した表面のLEED像はバックグランドが高く不明瞭であるが、700Kの加熱後にはシャープなスポットから構成される複雑なパターンを示した。この複雑なLEED像はFeOとNiOが共存しているためであると考えられる。本研究は、強磁性金属単結晶表面上に原子レベルで規定された極薄の絶縁膜を超高真空下で形成し、高分解能電子エネルギー損失分光法(HREELS)、低速電子回折(LEED)、オージェ電子分光法(AES)を用いて、その初期形成過程を調べようとするものである。この目的を達成するためには、まず強磁性金属単結晶試料の選択が非常に重要となる。原子レベルで平坦な清浄表面が準備可能であり、強磁性である材料が望ましい。Fe、Co、FeNi、FeAl、Fe_3Alなどの材料を検討した結果、強磁性トンネル接合によく用いられ単結晶試料が作製可能なFeNi(111)面を選択し本予算で購入した。しかし、この試料表面に対する清浄化方法はこれまでのところ報告されていない。現在、アルゴンイオンスパッタリングと試料加熱による表面準備方法の最適化をLEEDとAESで評価しながら行っている。最適化後、酸素吸着の実験に取り掛かる。この実験と平行して、アルミニウムの蒸着システムの構築も進めている。トランスファーロッド、油回転ポンプ、ゲートバルブ、およびステンレス製の六方管を本予算で購入し、既存の超高真空システムに接続する作業を行った。現在、試料をHREELS計測用の試料ステージとトランスファーロッド間で自由に搬送できるように、専用の試料ホルダーを設計し、製作に取り掛かっている。

50L吸着した表面のLEED像はバックグランドが高く不明瞭であるが、700Kの加熱後にはシャープなスポットから構成される複雑なパターンを示した。この複雑なLEED像はFeOとNiOが共存しているためであると考えられる。
ヨ-グルト用乳酸菌の産生する多糖の化学的、機能的性質の解明

市販ヨ-グルトより分離したきょう膜形成乳酸球菌Streptococcusthemophilus OR901を部分除タンパクホエー培地を用いて37°Cで48時間培養した。菌体を遠心分離で除去した後、培養液からエタノール沈殿およびDEAE-Sephadex A-50イオン交換体の通過によって中性多糖を精製した。中性多糖はHPLCによるゲル濾過で分子量約900万と推定され、糖組成分析の結果、ガラクトース(Gal)とラムノース(Rha)を構成糖とすることが示された。メチル化分析の結果、2位置換Rha、非還元末端Gal、3,4位置換Rha、3位置換Galおよび6位置換Galの1:1:1:4:1の存在比が示され、本多糖における、Rha2およびGal6から成る8糖の繰り返し単位が示唆された。また本多糖を弱加水分解し、ペーパークロマトグラフィーに供したところ、6個の24糖のスポットが観察された。ついでこれらのオリゴ糖を調製用ペーパークロマトグラフィーで分離し、最もスポット濃度の濃い成分をゲル濾過に供したところ、24糖の3本のピークに分離した。このうち、2および3糖は構造解析の結果、以下のように構造決定された。;Gal beta1-6Gal,Gal beta1-6Gal beta1-3Rha。これは、同多糖における部分構成単位を表している。一方、同多糖を^1H-NMRに供した結果、8単位分のアノマープロトンのシグナルが観察された。これらのアノマープロトンはGal beta4,Gal beta6,Gal beta3,Gal beta3,GAl alpha3,Rha alpha3,およびRha alpha2またはGal alpha2によるものと推定され、シグナル強度の比較から、各々1,1,1,2または3,1または2,および1単位の存在比が示された。しかしながら、これらのシグナルの同定は確実ではなく、また多糖の完全構造を決定するには、部分酸加水分解により得られた他のオリゴ糖の構造決定が必要である。また同多糖は粘度測定の結果、粘性を有することが示された。
妊娠高血圧症候群の病態機序へのスフィンゴシン1リン酸の関与の解明と治療への応用

妊娠高血圧症候群の病態の第1段階は、絨毛外栄養膜細胞(extravillous trophoblast,EVT)の浸潤障害であると考えられている。これにより胎盤低形成がおこり、子宮内胎児発育遅延が起きるとされる。しかし、その分子学的機序は未解明なところが多い。本研究では、細胞増殖や浸潤に関与する生理活性物質として知られるリゾリン脂質の2つの主な物質スフィンゴシン1リン酸(S1P)およびLysophosphatidic acid(LPA)に着目し、EVTの浸潤に相反する作用を持っていることを証明した。これらをターゲットとして妊娠高血圧症候群の新たな治療法の開発の可能性が明らかとなった。基盤C妊娠高血圧症候群の病態の第1段階は、絨毛外栄養膜細胞(extravillous trophoblast,EVT)の浸潤障害であると考えられている。1.妊娠初期子宮筋-脱落膜-胎盤組織の切片の免疫組織にて、脱落膜にスフィンゴシンキナーゼ(SphK)の局在を認めた。2.正常妊娠初期に人工妊娠中絶を施行した患者からのインフォームドコンセント得た上で採取した絨毛検体を細切し初代EVT培養を行い、RNAを回収し、リアルタイムPCR法にて、優位なS1P受容体のサブタイプを同定した。3. 1.で用いた絨毛培養において、S1P刺激にて24時間後のoutgrowthが増強しており、この反応は、GPCRのブロッカーである百日咳毒素にて抑制された。4. EVT細胞株HTR-8/SVneo細胞を用いて、S1Pをchemoattractantとして刺激したところ、遊走能、浸潤能の亢進を認めた。5. EVT細胞株HTR-8/SVneo細胞をS1P刺激下に96穴プレートに培養し、MTS assayにて検討したところ、増殖能にはとくに変化を認めなかった。6.正常妊娠初期に人工妊娠中絶を施行した愚者からのインフォームドコンセント得た上で採取した脱落膜の細胞培養を施行し、低酸素培養下でSphKの発現が亢進していた。この発見は正常妊娠初期の胎盤形成期の低酸素環境での絨毛浸潤に脱落膜でのSphK発現が増加が関与していることを意味する重要な発見として、日本胎盤学会にて報告した。なお、脱落膜細胞は、プロゲステロン投与による脱落膜化促進されるとSphKの発現が亢進していた。1.妊娠初期子宮筋-脱落膜-胎盤組織の切片の免疫組織にて、S1P同様リン脂質のLysophosphatidic acid (LPA)の合成酵素であるAutotaxinの局在を確認した。2.当院倫理委員会の承認のもと、正常妊娠初期に人工妊娠中絶を施行した患者からのインフォームドコンセント得た上で採取した絨毛検体を細切し初代EVT培養を行い、RNAを回収し、リアルタイムPCR法にて、優位なLPA受容体のサブタイプを同定した。同様にEVT細胞株HTR-8/SVneoについても比較検討し、in vitroの系でHTR-8/SVneoを使用することを検討した。3.妊娠初期子宮筋-脱落膜-胎盤組織の切片の免疫組織にて、LPA受容体の局在を確認した。4.EVT細胞株HTR-8/SVneo細胞を用いて、LPAをchemoattractantとして刺激したところ、遊走能、浸潤能の亢進を認めた。1-4のデータをまとめ、LPAのEVT侵潤のメカニズムとして、IFPAworkshopで発表した。5.EVT細胞株HTR-8/SVneo細胞を用いて、S1Pをchemoattractantとして刺激したところ、低濃度では、遊走能、浸潤能の低下を認めた。6.3.で認めた、LPAによるS1Pの遊走能、浸潤能の亢進は抑制された。7.1-100nMのS1P刺激によりERK, Akt, p38のリン酸化につきWestern blot法にて検討し、細胞内グナル伝達について解析した。1.前年度にひきつづき、LPAの絨毛浸潤促進作用に、ホスホリパーゼC(PLC)が関与することがさらに明らかにされ、Akt, p42/22, PLC、STAT-3の系が関与することが明らかとなった。2. LPA添加により、Giを介する系路で、絨毛外絨毛細胞株HTR-8/SVneo細胞でIL-6の分泌が増加することが明らかとなった。IL-8の分泌には影響を与えなかった。3. S1P添加により、LPAによる絨毛外絨毛細胞株HTR-8/SVneo細胞の遊走、浸潤促進作用はトランスウエルを用いた方法で、有意に抑制されることが(p<0.01)明らかになった。4. LPA刺激により絨毛外絨毛細胞株HTR-8/SVneo細胞における亢進を認めたuPA, MMF-2, 9は、SIP添加により、コントロールレペルにまで抑制された。

5. S1P添加により、LPAによる初代培養絨毛外絨毛細胞(倫理委員会承認、同意の得られた患者より採取)におけるoutgrowthの促進作用は抑制された(p<0.05)。6.脱落膜組織(倫理委員会承認、同意の得られた患者より採取)での脱落膜組織における1%酸素下培養では20%酸素下培養に比べ、SphKの発現は亢進していた。以上より、胎盤形成には促進的に作用するLPAに対し、同じリゾリン脂質であるSIPは抑制的に作用し、妊娠高血圧症候群の病態の胎盤低形成に関与している可能性が示唆された。これを、阻害することにより、今後の新たな妊娠高血圧症候群の治療法を確立できる可能性がある。基盤C
天皇家・公家文庫収蔵史料の高度利用化と日本目録学の進展―知の体系の構造伝来の解明

1東京大学史料編纂所閲覧室の所内専用の画像閲覧システムであるHi-Cat Plusで公開中の画像約100万画像をIIIF(トリプルアイエフ)対応に全て改修し、それに伴う所外公開が可能な閲覧システムを開発した。2書陵部所蔵鷹司家本等約6千件・近世公家日記類等約7万件、東山御文庫別置本約2万件他のデジタル画像約9万5千件を収集した(2年間累計約14万3千件)。3昨年度蒐集したa『皇室の至宝東山御文庫御物』の為に撮影された4×5カラーフィルムよりデジタル化した画像約2千件とb平井聖『中井家文書の研究』の為に撮影した書陵部所蔵「中井家文書」の4×5モノクロフィルムよりデジタル化した画像約2千件を、それぞれ収載書籍に収載された図版と対照したExceを作成し、その結果、bに未収録のデジタル画像約4百件を初めて確認した。4繰越し撮影した書陵部所蔵中井家本の安政度御所造営関係資料(帳簿類)約8千件に関して、寛政度の帳簿類と比較検討し、史料群の性格などに関して考察すると共に、内裏造営での釘の使用に関して国際学会で研究報告を行った。51945年の東京大空襲で焼失した一条家文庫に関して『兼輝公記』『兼香公記』など一条家当主の日記を読み解き、一条家の学問や近世以降の文庫の変遷に関して解明した。6古代から近代の天皇家の文庫の変遷や収蔵品の性格に関して再検討を行い、大阪大学大学院で通史的な講義を行った。7『日本古代人名辞典』増補改訂版の原稿の修正、木簡記載の人名に関して、継続的に原稿の作成・入稿を行い、旧版に関して新研究の成果を盛り込んだ原稿を再入稿した。8市民向けに、陽明文庫講座1回、西尾市岩瀬文庫講座2回、金鵄会館にて「続・古典を読む」を15回行った。更に東京大学にて研究者を中心に「設立80周年記念陽明文庫特別研究集会」を開催し、陽明文庫所蔵資料の最新の研究成果を発表した。宮内庁書陵部所蔵の禁裏・公家文庫収蔵史料のデジタル画像約70万件のWeb公開に関しては2018年度の公開を目指していたが、国際的なアーカイブの規格としてIIIF(トリプルアイエフ、International Image Interoperability Framework)が国際標準となり、国立国会図書館などに採用された状況に鑑みて、それに対応する必要があり、これまでに蒐集した全てのデジタル画像に改修を加えたため、Web公開は来年度へ持ち越している。IIIF対応は、英国図書館・フランス国立図書館、オックスフォード・スタンフォード・プリンストン・イェールなどの各大学など、世界的な機関でも採用した規格と聞いているので、新たな状況に対応した、将来を見据えた上での改修・変更であり、3年目の2019年度での公開を目指して、順調に進んでいると言える。一般向けの「陽明文庫講座」の他に、2018年7月15日に東京大学本郷キャンパスで研究者向けの「特別研究集会」を開催し、学習院大学客員研究員の皇太子徳仁親王(今上天皇)にも陽明文庫所蔵『車図』の研究報告をいただいた他、『信長公記』・『勘例』・『兵範記』紙背文書・『猪御記目録』・『明月記』紙背文書・『後法興院関白記』『雑事要録』紙背文書などに関して、充実した新しい研究成果を多数報告し、その内容は当日配布した「記念図録」(全33頁)に反映することができ、更に陽明文庫本『宮城図』に関連し、昨年度蒐集した、学界未紹介の東山御文庫本『大内裏図』のデジタル画像の紹介も初めてできたから。蒐集した「中井家文書」の図面類・安政度御所造営帳簿類のデジタル画像の内容の検討が出来るようになり、日本建築史学の研究者を中心に史料群の検討など、検討会を京都府立京都学・歴彩館と東京大学史料編纂所で開催でき、「中井家文書」研究のスタートを切ることができたため。1IIIF対応のViewer開発などの課題もあるが、伏見宮家本・九条家本・柳原家本など、宮内庁書陵部所蔵の禁裏・公家文庫収蔵史料約70万件のWeb公開は2019年度に行い、画像の国際発信を行いたい。一方、IIIF対応にしたことにより、デジタル画像1件当たりのデータ量が従来の4倍となり、既存のストレージでは対応できなくなったため、安定的なWeb公開のため、サーバーを増強する。2古代の木簡記載の人名約7千件等を増補し、天応元年(781)までの人名を網羅した『日本古代人名辞典』の増補改訂版の刊行は、辞典と言う性格上、記述の正確さが求められるため、2020年度を目指しているが、並行して延暦仁和年間の「五国史」に記載された人名データベースの作成に着手する。33年目を迎えるため、これまでの研究成果の中間まとめとなる『禁裏・公家文庫研究』7輯(思文閣出版)及び『中間報告書』を刊行する。4「中井家文書」(帳簿類)のうち、未撮影の「寛政度御所造営関係資料」(約3万2千件)のデジタル撮影に着手する(残り3年間での撮影完了を目指す)。5日本目録学の国際発信のため、田島公「文庫論」(『岩波講座日本歴史』22 2016年)の中国語訳・ロシア語訳などの作成を試みる。1東京大学史料編纂所

閲覧室の所内専用の画像閲覧システムであるHi-Cat Plusで公開中の画像約100万画像をIIIF(トリプルアイエフ)対応に全て改修し、それに伴う所外公開が可能な閲覧システムを開発した。2書陵部所蔵鷹司家本等約6千件・近世公家日記類等約7万件、東山御文庫別置本約2万件他のデジタル画像約9万5千件を収集した(2年間累計約14万3千件)。3昨年度蒐集したa『皇室の至宝東山御文庫御物』の為に撮影された4×5カラーフィルムよりデジタル化した画像約2千件とb平井聖『中井家文書の研究』の為に撮影した書陵部所蔵「中井家文書」の4×5モノクロフィルムよりデジタル化した画像約2千件を、それぞれ収載書籍に収載された図版と対照したExceを作成し、その結果、bに未収録のデジタル画像約4百件を初めて確認した。4繰越し撮影した書陵部所蔵中井家本の安政度御所造営関係資料(帳簿類)約8千件に関して、寛政度の帳簿類と比較検討し、史料群の性格などに関して考察すると共に、内裏造営での釘の使用に関して国際学会で研究報告を行った。51945年の東京大空襲で焼失した一条家文庫に関して『兼輝公記』『兼香公記』など一条家当主の日記を読み解き、一条家の学問や近世以降の文庫の変遷に関して解明した。6古代から近代の天皇家の文庫の変遷や収蔵品の性格に関して再検討を行い、大阪大学大学院で通史的な講義を行った。7『日本古代人名辞典』増補改訂版の原稿の修正、木簡記載の人名に関して、継続的に原稿の作成・入稿を行い、旧版に関して新研究の成果を盛り込んだ原稿を再入稿した。8市民向けに、陽明文庫講座1回、西尾市岩瀬文庫講座2回、金鵄会館にて「続・古典を読む」を15回行った。更に東京大学にて研究者を中心に「設立80周年記念陽明文庫特別研究集会」を開催し、陽明文庫所蔵資料の最新の研究成果を発表した。宮内庁書陵部所蔵の禁裏・公家文庫収蔵史料のデジタル画像約70万件のWeb公開に関しては2018年度の公開を目指していたが、国際的なアーカイブの規格としてIIIF(トリプルアイエフ、International Image Interoperability Framework)が国際標準となり、国立国会図書館などに採用された状況に鑑みて、それに対応する必要があり、これまでに蒐集した全てのデジタル画像に改修を加えたため、Web公開は来年度へ持ち越している。IIIF対応は、英国図書館・フランス国立図書館、オックスフォード・スタンフォード・プリンストン・イェールなどの各大学など、世界的な機関でも採用した規格と聞いているので、新たな状況に対応した、将来を見据えた上での改修・変更であり、3年目の2019年度での公開を目指して、順調に進んでいると言える。一般向けの「陽明文庫講座」の他に、2018年7月15日に東京大学本郷キャンパスで研究者向けの「特別研究集会」を開催し、学習院大学客員研究員の皇太子徳仁親王(今上天皇)にも陽明文庫所蔵『車図』の研究報告をいただいた他、『信長公記』・『勘例』・『兵範記』紙背文書・『猪御記目録』・『明月記』紙背文書・『後法興院関白記』『雑事要録』紙背文書などに関して、充実した新しい研究成果を多数報告し、その内容は当日配布した「記念図録」(全33頁)に反映することができ、更に陽明文庫本『宮城図』に関連し、昨年度蒐集した、学界未紹介の東山御文庫本『大内裏図』のデジタル画像の紹介も初めてできたから。蒐集した「中井家文書」の図面類・安政度御所造営帳簿類のデジタル画像の内容の検討が出来るようになり、日本建築史学の研究者を中心に史料群の検討など、検討会を京都府立京都学・歴彩館と東京大学史料編纂所で開催でき、「中井家文書」研究のスタートを切ることができたため。1禁裏・公家文庫収蔵史料デジタル化と公開1史料編纂所閲覧室
結晶成長プロセス・インフォマティクスの創出による宇宙用パワー半導体の研究開発

GaNパワーデバイスは、従来材料のパワーデバイスよりも放射線耐性に優れ、低損失な電力変換を行うことができる。しかし、GaNエピタキシャル結晶をMOVPE法で作製するとき、混入する炭素不純物の濃度制御が課題となる。本研究では結晶成長プロセスを特徴付ける様々なパラメータ間の相関およびプロセスパラメータと炭素不純物濃度の相関を機械学習の手法により解析する。効率的な実験計画を提言し、データ駆動による結晶成長条件探索の方法論を構築する。
ユーザの共感がデザインの印象評価に与える役割の認知科学的解明

本研究は、デザインプロダクトに対するユーザの印象評価にあたり、プロダクト制作者や他ユーザ(自分以外のユーザ)への共感が及ぼす影響について、認知科学的な観点から解明する。本研究はプロダクト自体ではなく、プロダクトに付随する「制作者」や「他ユーザ」への共感がデザインの印象評価に与える影響を明らかにする。研究1では、共感の個人差を手がかりとした心理実験的手法により、研究チームがこれまでに明らかにしたデザイン評価の要素」に対して、制作者や他ユーザへの共感がいずれの要素に影響するのかを特定する。研究2では、制作者や他ユーザへの共感の程度を操作するストーリーを用いて、デザイン評価が変化することを実証する。
対話知能システムの研究開発及び社会実装のための法社会規範の研究

本研究計画では、(1)社会制度(倫理・社会的受容性)、(2)法制度(法令その他の規範)、(3)ELSIの統合(Ethical, Legal and Social Issuesの統合)により、「ロボット法」として機械と共生する社会に必要な社会制度の研究を行う。機械と共生する社会の到来を見据えたロボット法研究を行うことで、人間と機械の対話における新しい自律型のメディアの研究開発において検討が必要な課題を解明するとともに、社会への実装にあたって検証及び解決が必要な問題を明らかにする。
災害時食物アレルギー対策としてのパッククッキング法の確立に向けた安全性の解明

災害時における食物アレルギー患者は栄養不足やアレルギー症状の面で致死的状態になる可能性が非常に高い。3年計画の初年度である2018年度は食物アレルギー患者の災害食支援に「パッククッキング法」を活用するために,熱源と飲用水が制限される状況を想定し,炊き出し料理の中でアレルゲン除去食をパッククッキングした際のアレルゲン混入の実際を明らかにすることに取り組んだ。東日本大震災において提供された頻度の高いアレルゲン食品(小麦、乳、卵)を使用し,パッククッキング法の利用が想定できる炊き出しメニューとして「シチュー」を抽出した。炊き出しシチューの中で,ご飯とアレルゲン除去シチューをパッククッキングした。この時,ポリ袋は1枚及び2枚重ねの2条件で比較した。調理品は凍結乾燥後,専用ミルにて粉末試料とした。検査対象アレルゲンはグリアジン,β-ラクトグロブリン,オボアルブミンとし,アレルゲンアイELISA IIのプロトコルに従いスクリーニング試験を行った。この時,8点での検量線の直線性はr=0.9以上を条件とした。アレルゲン除去食における各アレルゲンの検査結果はポリ袋の使用枚数に関わらず10μg / g以下であり,アレルゲン混入は認められなかった。すなわちパッククッキング法を用いることにより,炊き出しシチューの中で上記の各アレルゲンフリーのシチューとご飯を調製することは可能であり,この方法は自助・共助・公助のいずれの場面でも応用可能と考える。しかし,粘度の高い炊き出しシチューの中でパッククッキングを実施すると,炊き出しシチューがポリ袋に付着する。実験過程では注意を払いポリ袋内部からアレルゲン除去食試料を採取したが,災害時には同様の配慮は期待できず,調理後の開封時にポリ袋に付着したアレルゲンが混入するリスクが高い。これを回避するためには,ポリ袋を2重使用することが望ましいと考える。アレルゲン除去食について、ポリ袋の枚数(1枚,2重)を変えてパッククッキングした場合のアレルゲン混入の実際は、ELISA法によるスクリーニング検査にて,混入の危険性は極めて低いことが明らかとなった。アレルゲンの混入は,調理品の粘度により異なる可能性があるが,粘度の高いシチューでしか検討できていないため,概ね順調に進展していると判断している。また,アレルギー患者は感受性の相違もあり,災害時という高いストレス時においては,極めて微量なアレルゲンの混入でもアレルギー症状を発症する可能性がある。スクリーニングでは陰性であったものの,PCR法により,さらに詳細なアレルゲン混入の検証が必要であると考えている。また,利用者に広く安全性を示すためにも,パッククッキングに使用するポリ袋からの酸化防止剤の溶出分析については,専門機関の研究員とのディスカッションをふまえ,パッククッキングに使用すると考えられるポリ袋を複数収集し,委託分析の準備を進めている。2019年度は以下の3項目について検証を進める。1.考案したアレルゲン除去食は,少人数での食味評価は行っているものの,官能評価による喫食の適否の判断が必要である。炊き出し料理の中でパッククッキングしたアレルゲン除去シチューと,通常調理で仕上げたシチューとを嗜好型官能評価する。2.収集したポリ袋試料の酸化防止剤溶出の実際を確認するために,これらのポリ袋でパッククッキングをした際の,各溶媒(油,酢,水,酒)中の溶出成分を食品分析センターに委託し分析する。3.アレルゲン混入の検証は,粘度の低いスープでも実施し,スクリーニングの結果に関わらず,これまで検証したアレルゲン除去食は全てPCR法により分析を行い,さらに詳細なアレルゲン混入の検証を実施する。

アレルゲン除去食について、ポリ袋の枚数(1枚,2重)を変えてパッククッキングした場合のアレルゲン混入の実際は、ELISA法によるスクリーニング検査にて,混入の危険性は極めて低いことが明らかとなった。アレルゲンの混入は,調理品の粘度により異なる可能性があるが,粘度の高いシチューでしか検討できていないため,概ね順調に進展していると判断している。また,アレルギー患者は感受性の相違もあり,災害時という高いストレス時においては,極めて微量なアレルゲンの混入でもアレルギー症状を発症する可能性がある。スクリーニングでは陰性であったものの,PCR法により,さらに詳細なアレルゲン混入の検証が必要であると考えている。また,利用者に広く安全性を示すためにも,パッククッキングに使用するポリ袋からの酸化防止剤の溶出分析については,専門機関の研究員とのディスカッションをふまえ,パッククッキングに使用すると考えられるポリ袋を複数収集し,委託分析の準備を進めている。2019年度は以下の3項目について検証を進める。1.考案したアレルゲン除去食は,少人数での食味評価は行っているものの,官能評価による喫食の適否の判断が必要である。炊き出し料理の中でパッククッキングしたアレルゲン除去シチューと,通常調理で仕上げたシチューとを嗜好型官能評価する。2.収集したポリ袋試料の酸化防止剤溶出の実際を確認するために,これらのポリ袋でパッククッキングをした際の,各溶媒(油,酢,水,酒)中の溶出成分を食品分析センターに委託し分析する。3.アレルゲン混入の検証は,粘度の低いスープでも実施し,スクリーニングの結果に関わらず,これまで検証したアレルゲン除去食は全てPCR法により分析を行い,さらに詳細なアレルゲン混入の検証を実施する。アレルゲン混入の検証に関わる分析のうち,ELISA法(スクリーニング検査)による試験が順調であり,追加実験の必要が無かった。また,確認検査として同じ抗原抗体反応を利用したウェスタンブロット法よりも,PCR法を用いた方が良いのではないかというディスカッションがあり,スクリーニング以降の試験が2年目以降に持ち越されたことが使用額の繰越の要因となった。従って,繰り越された研究費は,2019年度において計画されている実験のうち,PCR分析及び酸化防止剤の溶出分析の委託費用に充てる予定である。