hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高機能デバイス構築のための分子配向生体触媒とカーボンナノチューブ複合体の構造制御

次に構築したプラスミドを大腸菌に導入し、His-tagが付加されたPQQ-GDH (His-PQQ-GDH)のタンパク質大量発現を行った。その結果、His-PQQ-GDHはHis-tagを修飾していないPQQ-GDHと同様の比活性を示し、His-tagの酵素活性への影響が見られないことを確認した。得られたHis-PQQ-GDHを用いて、バイオ電池のためのアノード電極の構築を試みた。酵素と電極間に配向性を持たせて固定化するために電極表面に銅を電析させ、銅-His-tagのアフィニティを利用した酵素固定化を行った。また、コントロールとして、カーボン電極を酸化処理してカルボキシル基を導入しアミド結合によりPQQ-GDHを固定化した電極を作製した。これらの電極のCVを測定したところHis-PQQ-GDH固定化電極に基質であるグルコースを添加すると、PQQに基づく酸化波が大きく現れた。一方、His-tagを持たないPQQ-GDHを固定化した電極ではグルコースを添加してもPQQの酸化波は見られなかった。ここでは、電極と酵素間で電子の授受を媒介するメディエータとなるPQQは添加していないが、酵素分子に結合するPQQが介在して酵素反応に伴い発生した電子を電極へ受け渡しているものと考えられた。化学結合によるランダムな向きに固定化された酵素電極では、最大電流密度27μA/cm2であったが、配向固定化電極ではその約4倍の電流密度を得ることができた。1.位置制御に適した生体触媒の遺伝子レベルでの創成色素依存型L-プロリン酸脱水素酵素(4量体)についても取り上げ、酵素反応に関わる補因子がMWCNTと円滑に直接電子授受を行うように遺伝子レベルでの分子改変を行った。4量体酵素にはすでに各サブユニットのN末端側へのヒスチンジンタグの導入方法が確立されており分子配向性の検討が可能となった。2. MWCNT修飾電極の設計と基本特性PEIを修飾したMWCNTを分散させ、これを電極基盤上に固定化する。CNT上への酵素の固定化方法としては、交互積層法をはじめ共有結合法などを検討した。また最適な反応場形成のためにMWCNTの前処理方法についても検討した。評価には、通常のサイボリックボルタムメトリー法により電極応答性および自己電子伝達能を評価した。電極上にMWCNT/メディエータ/酵素のコンソーシアムを形成した。本研究では電極上に電析した銅を介してHis- PQQ- GDHを固定化することに成功した。また、本電極では遊離のPQQをメディエータとして添加することなく酵素-電極間の電子授受が確認された。この電子移動効率の増大について、酵素分子の構造解析などによる機構解明が求められる。さらに、電極への分子修飾技術の開発やナノファイバー材料などを検討することによってさらに電流密度を上げる。さらにカソード用エネルギー変換素子としても、アノード同様に超好熱性アーキア由来のPyrobaculum aerophilumMuticopper oxidaseを触媒として用いて酸素を還元するバイオカソード電極の開発を進めている。また併行して、電流密度を大幅に向上させるためナノファイバー電極の開発も行うなどバイオ電池の他の構成要素についても併せて検討を進める。
局所脳虚血における合成ピリミジン化合物による神経保護効果の検討

合成ピリミジン化合物(MS-818)は、神経突起の伸長促進および神経細胞死抑制効果を有し、なおかつneurotrophic factorsの作用を増強、修飾すると報告されている。我々が開発した実験的脳虚血モデル(modified Tamura model、S-Dラット)を用いて、MS-818の効果に関し引き続き検討中である。(a)脳虚血巣縮小効果これまでに、MS-818を脳虚血作成と同時ならびに24時間後に腹腔内投与を行ったところ(1mg/kg、5mg/kg、10mg/kg)、48時間後の脳梗塞巣の大きさがコントロールと比較して有意に縮小することを見出した。明らかな濃度依存性は認められなかった。さらに臨床応用の点からtherapeutic windowを検討した。今回の検討では、脳虚血作成後3時間までの効果は認められたが、脳虚血直後から投与をはじめた時よりも脳虚血縮小効果は小さかった。すなわち、therapeutic windowは余り広いとは言えず、投与方法の工夫が必要と考えられた。(b)神経機能障害回復促進効果この動物モデルでは脳虚血作成後に明らかな神経機能障害(感覚運動障害)が生じる。急性期の神経機能障害の回復程度に関して検討した。感覚運動障害の評価には我々がこれまで用いてきた、forelimb placing test、hindlimb placing testを用いた。やはり脳虚血3時間まではMS-818投与群にて神経症状の改善が有意に認められた。(c)作用機序MS-818の神経保護効果において、MAP kinase系のupregulationが関与していることが示唆された。我々が開発した実験的脳虚血モデル(modified Tamura model、S-Dラット)を用いて、MS-818の効果に関し検討した。(a)脳虚血巣縮小効果本年度は、合成ピリミジン化合物(MS-818)単独の効果についてまず検討を行った。投与のタイミングとしては脳虚血作成と同時にMS-818の投与を行った。投与量としては、1mg/kg、5mg/kg、10mg/kgのグループを作成し、48時間後の脳梗塞巣の大きさをコントロールと比較した。脳全体、cortex、striatumに分けてそれぞれ検討したところ前2者において統計学的有意差をもって脳梗塞巣の縮小効果を認めた。Striatumに関しては、縮小傾向は認めたが、有意差は認められなかった。また、濃度依存性についても検討したが、今回の設定濃度の違いによる明らかな差は認められなかった。すなわち今回の検討では濃度依存性は認められなかった。本年度は、急性期の神経機能障害の回復程度に関して検討した。グループは上記と同様である。実験が未だ途中であるが、MS-818投与群にて神経症状の改善が有意に認められた。やはり濃度依存性は見られないようである。(a)脳虚血巣縮小効果本年度は、合成ピリミジン化合物(MS-818)単独の効果について腹腔内投与を行うことにより検討した。

脳全体、cortex、striatumに分けてそれぞれ検討したところ前2者において統計学的有意差をもって図梗塞巣の縮小効果を認めた。Striatumに関しては、縮小傾向は認めたが、有意差は認められなかった。また、濃度依存性についても検討したが、今回の設定濃度の違いによる明らかな差は認められなかった。すなわち今回の検討では濃度依存性は認められなかった。また、therapeutic windowを広げて臨床応用を考慮し、脳梗塞作成後時間が経過してからの投与を試みているところである。(b)神経機能障害回復促進効果この動物モデルでは脳虚血作成後に明らかな神経機能障害(感覚運動障害)が生じる。急性期の神経能障害の回復程度に関して検討した。グループは上記と同様である。感覚運動障害の評価には我々がこれまで用いてきた、forelimb placing test、hindlimb placing testを用いた。昨年度からの実験を引き続き行ったところ、MS-818投与群にて神経症状の改善が有意に認められた。やはり濃度依存性は見られないようである。合成ピリミジン化合物(MS-818)は、神経突起の伸長促進および神経細胞死抑制効果を有し、なおかつneurotrophic factorsの作用を増強、修飾すると報告されている。我々が開発した実験的脳虚血モデル(modified Tamura model、S-Dラット)を用いて、MS-818の効果に関し引き続き検討中である。(a)脳虚血巣縮小効果これまでに、MS-818を脳虚血作成と同時ならびに24時間後に腹腔内投与を行ったところ(1mg/kg、5mg/kg、10mg/kg)、48時間後の脳梗塞巣の大きさがコントロールと比較して有意に縮小することを見出した。明らかな濃度依存性は認められなかった。さらに臨床応用の点からtherapeutic windowを検討した。今回の検討では、脳虚血作成後3時間までの効果は認められたが、脳虚血直後から投与をはじめた時よりも脳虚血縮小効果は小さかった。すなわち、therapeutic windowは余り広いとは言えず、投与方法の工夫が必要と考えられた。急性期の神経機能障害の回復程度に関して検討した。やはり脳虚血3時間まではMS-818投与群にて神経症状の改善が有意に認められた。
胎児の呼吸様運動パターンと胎児の神経学的成熟度との関連について

胎児の呼吸様運動(fetal breathing movements:FBM)の頻度やそのパターンは胎児の成熟とともに変化することが知られている.そこで我々はFBMのパターン変化と胎児の中枢神経形の成熟との関係,そしてFBMのパターン分析による胎児肺の機能的成熟ど評価法について検討した.その結果, FBMパターンの一つのparameterである連続する呼吸(無呼吸時間3秒以上)の1つのepisodeが10秒未満の頻度は妊娠25から32週にかけて有意に減少し,逆に30秒以上の頻度は有意に増加した.また, 30秒衣装のFBMの頻度と単位時間あたりのacceleration数,総acceleration数/総胎動数比そしてlong term variability値との間にも強い正の相関が存在した.このことはFBMの持続時間は胎児の成熟につれ延長し,胎児の中枢神経系の機能的発達と関連すること,またFBMの持続時間は胎児の呼吸パターンの成熟化を表わす一つのパラメータとなりえ,これにより胎児肺の機能的発達度を知りえる可能性を示唆していた.以上の基礎的研究成果を参考にFBMの持続時間,深さそしてその規則性によりFBMのタイプをimmature, transitinal, matureの三つに分類し,早産に至った72例の妊婦を対象に生後の呼吸障害の発生頻度を調査した.その結果, immatureでは68.2%(RDS,無呼吸発作各々6例)に呼吸障害の発生をみたが, matureでは12.5%にすぎず,重症の呼吸障害の発生は1例も認められなかった.さらにFBMのパターンの成熟化につれ羊水中の肺表面活性物質(飽和レシチン)の有意な増加も認められ,羊水飽和レシチンが1.0mg/dl(RDSのcritical level)を越える頻度はimmature, mature typeで各々27.3, 80.0%であった.以上の結果はFBMの持続時間が胎児の中枢神経系ま発達と密に関連すると共にFBMのパターン分析により胎児肺の神経学的発達や肺表面活性物質からみた生化学的発達を含む胎児肺の機能的発達度の出生前評価の可能性を示唆している.胎児の呼吸様運動(fetal breathing movements:FBM)の頻度やそのパターンは胎児の成熟とともに変化することが知られている.そこで我々はFBMのパターン変化と胎児の中枢神経形の成熟との関係,そしてFBMのパターン分析による胎児肺の機能的成熟ど評価法について検討した.その結果, FBMパターンの一つのparameterである連続する呼吸(無呼吸時間3秒以上)の1つのepisodeが10秒未満の頻度は妊娠25から32週にかけて有意に減少し,逆に30秒以上の頻度は有意に増加した.また, 30秒衣装のFBMの頻度と単位時間あたりのacceleration数,総acceleration数/総胎動数比そしてlong term variability値との間にも強い正の相関が存在した.このことはFBMの持続時間は胎児の成熟につれ延長し,胎児の中枢神経系の機能的発達と関連すること,またFBMの持続時間は胎児の呼吸パターンの成熟化を表わす一つのパラメータとなりえ,これにより胎児肺の機能的発達度を知りえる可能性を示唆していた.以上の基礎的研究成果を参考にFBMの持続時間,深さそしてその規則性によりFBMのタイプをimmature, transitinal, matureの三つに分類し,早産に至った72例の妊婦を対象に生後の呼吸障害の発生頻度を調査した.その結果, immatureでは68.2%(RDS,無呼吸発作各々6例)に呼吸障害の発生をみたが, matureでは12.5%にすぎず,重症の呼吸障害の発生は1例も認められなかった.さらにFBMのパターンの成熟化につれ羊水中の肺表面活性物質(飽和レシチン)の有意な増加も認められ,羊水飽和レシチンが1.0mg/dl(RDSのcritical level)を越える頻度はimmature, mature typeで各々27.3, 80.0%であった.以上の結果はFBMの持続時間が胎児の中枢神経系ま発達と密に関連すると共にFBMのパターン分析により胎児肺の神経学的発達や肺表面活性物質からみた生化学的発達を含む胎児肺の機能的発達度の出生前評価の可能性を示唆している.昭和61年度以前までに胎児呼吸様運動の解析装置の開発を終り、この装置を用いて、ヒト胎児の呼吸様運動を解析し、呼吸様運動パターンの成熟化に伴い、生後の呼吸障害の減少、とくに新生児呼吸窮迫症候群や無呼吸発作の減少が認められ、胎児の呼吸様運動の分析により、生後の児の呼吸器系の成熟度の予知が可能であることを知った。昭和61年度はこれらの成果を基礎的に証明するために、胎児の呼吸様運動から得られるパラメーターのうち、どれが最も胎児の神経系の成熟度と関連するかという問題をテーマに研究を行った。すなわち、妊娠25週から32週の正常妊婦15人を対象に、呼吸様運動、胎動および胎児の瞬時心拍数を1人について180分、計2,700分連続記録した。その結果、9秒以下の呼吸運動の持続時間の頻度は26週の49%から31-32週の10%に減少し、逆に30秒以上の頻度は13%から43%に増加した。とくに、30秒以上の呼吸運動の持続時間の増加が著明であった。また胎動総数に対する一過性頻脈の割合は在胎週数とともに増加し、この割合と30秒以上の呼吸様運動の頻度との間には有意な相関が認められた。

さらに、単位時間に占める一過性頻脈数の増加に比例して、胎児呼吸の30秒以上の頻度は増加し、心拍数基線細変動値と30秒以上の呼吸様運動の頻度との間にも正の相関が認められた。胎児心拍一過性頻脈、あるいは心拍変動値は胎児の神経系の成熟度を表わすことがすでに確立していることから、胎児呼吸様運動のうちでも持続時間が30秒以上の胎児呼吸の頻度の計測は胎児の神経系の成熟を反映するものと結論し得た。今後は胎児呼吸様運動の持続時間(とくに30秒以上の)と生後の児の呼吸の種々なる臨床的パラメーターとの関係を追求して行きたいと考えている。
P-糖タンパク機能制御の解明を目指した細胞内局在制御因子の探索

癌多剤耐性を惹起する原因のひとつであるP-糖タンパク(P-gp)の転写レベルに関わる因子として、ERM(Ezrin-radixin-moesin)タンパクに属するezrinを、さらに翻訳後に膜上への発現を制御する因子としてradixinを見出した。P-gpの機能はmRNA量と相関しないため、P-gpの翻訳後因子であるradixinがP-gpの機能を制御する有力な因子であると考えられた。一般的にDNAはmRNAに転写された後、タンパクに翻訳され、さらにそのタンパクは様々な翻訳後修飾などを受けその機能を発揮する。Ezrin、radixin及びmoesin(ERMタンパク)は細胞質において様々なタンパクと相互作用し、ABCトランスポーターに属するP-糖タンパク(P-gp)とも結合することが知られている。我々は、ERMタンパクはアクチンとも結合することから、これらのタンパクはP-gpが膜上に安定発現するための足場タンパクとして作用するものと考えた。そこで20年度では、ERMタンパクがP-gpの活性に与える影響について、ヒト肝細胞由来HepG2細胞を用いて検討した。まず、HepG2細胞にERMタンパクが発現していることをウエスタンブロッティング法及びRT-PCR法で確認し、ついでP-gpの基質であるローダミン123を用いて取り込みとその測定系を確立した。また、ローダミン123の細胞内取り込みがP-gpの基質であるverapamil及びcyclosporineAで有意に増加することから、ローダミン123の排出にP-gpが主に関わっていることを確認した。さらにRNAi法を用いてezrin、radixin及びmoesinまたはこれらのタンパクを組み合わせてノックダウンしたところ、radixinをノックダウンした場合にP-gp自体をノックダウンした場合より弱いが、有意なP-gpの阻害が確認され、radixinがP-gp機能発現に重要な役割を持つことが示唆された。今後さらにRNAiによる検討を行い、vivoを含めた検討まで進める予定である。ERMタンパクはP-gpのみならず薬剤耐性に関与する他のトランスポーターとも相互作用する可能性があり、ERMタンパクによるトランスポーター機能制御のメカニズムを解明することは、これらのトランスポーターの基質となる医薬品の吸収率抑制の回避のみならず、癌多剤耐性を回避するための効果的な手段の発見に寄与するものと考えられる。一般的にDNAはmRNAに転写された後、タンパクに翻訳され、さらにそのタンパクは様々な翻訳後修飾などを受け0その機能を発揮する。我々は、ERMタンパクはアクチンとも結合することから、これらのタンパクはP-gpが膜上に安定発現するための足場タンパクとして働くものと考えた。そこで前年度では、ERMタンパクがP-gpの活性に与える影響についてヒト肝細胞由来HepG2細胞を用いて検討したところOradixinが特にP-gp機能発現に重要な役割を持つことが示唆された。本年度は、HepG2細胞を用いて免疫沈降法にてradixinとP-gpの相互作用を確認した。また、radixinノックアウトマウスの凍結胚を購入し、仮親に移植して、radixinノックアウトマウスを得ることに成功した。現在、P-gpの機能に対するradixinの役割を解析するために、radixinノックアウトマウスを用いて実験を行っている。ERMタンパクはP-gpのみでなく他のABCトランスポーターとも相互作用する可能性が高く、ABCトランスポーターの基質となる医薬品の吸収率抑制の回避のみならず、癌多剤耐性を回避するための効果的な手段の発見に寄与するものと考える。
複数抗原による超分子構造体の設計と酸化型抗体酵素への展開に関する研究

これまでに基質となるメタンフェタミンに対するモノクローナル抗体MA-7,-11,15の可変領域の塩基配列を決定した。また、人工酵素の活性部位を構成するヘミン(ポルフィリン)に対するモノクローナル抗体1D3および2H5に対する可変領域の塩基配列も決定した。前者についてはコンピューターを使った分子力学計算から、重鎖・軽鎖の3次元コンフォーメーションを計算し、重鎖のCDR-2(超可変領域-2)が主に、CDR-1が補助的にメタンフェタミンを認識して結合していると推定した。抗ヘミンモノクローナル抗体についても同様の手法でヘミン結合部位を推定した結果、ヘミンは重鎖CDR-2に強く結合していると思われた。実際、CDR-2ペプチド17merを合成してヘミンおよびテトラカルボキシプロトポルフィリン(TCPP)の親和性定数を蛍光消光法で求めたところ、驚くことにTCPPではCDR-2単独で本来の抗体よりも約5倍も強い親和性を示した(1995 International Chemical Congress of Pacific Basin Societies発表)。これは抗体の1部分の方がむしろ完全抗体よりも抗原の種類によっては親和性が高いという非常に興味ある結果である。そこで、研究計画に従って、このCDR-2およびMA-11抗体のCDR-2をProで連結し、立体的な制限を加えるた超分子構造体の受け皿分子-1,-2となるCDR-2連結ペプチド(35mer)を合成し、酵素活性の測定を行っているところである。基質側にMA-11と交差反応を示すアドレナリン、活性サイト側にTCPPを用いて実験条件の検討を行っているが、超分子による酸化反応の促進効果が観察されている。このように超分子構造体を設計し、その酵素活性の発現を試みるというユニークな発想が実現に向かつて着実に一歩踏み出したと言える。
高温熱衝撃破壊靱性測定装置の試作とそれによる試験研究

熱応力または熱衝撃に対する材料の破壊力学的性質は破壊靱性値(K_<IC>)に加えて熱伝導率(K)、弾性係数(E)および熱膨張係数(α)がK_<IC>K/Eαなるパラメ-タの形で関与するので、これらの総合的な評価が必要である。本試験研究は熱衝撃破壊靱性のパラメ-タを一括して測定する装置の開発を行なったもので、2000°Cに達する高温に至るこのパラメ-タの測定が可能になった。本装置により、従来、個々に測定されてきた各種物性を一括して簡単かつ合理的に測定できるようになった。本試験装置を用い高温ガス冷却型原子炉が(日本原子力研究所HTGR)用の炉心黒鉛材料および核融合臨界試験装置(日本原子力研究所JT-60)用プラズマ対面第一壁材としての黒鉛および炭素繊維強化複合材(C/C-複合材)の熱衝撃破壊靱性の定量的な評価を行ない、これら装置における材料の選択に際し重要な寄与を行なった。これらの試験成果は国内・外の学術誌に発表され高い評価を得た。また本試作装置は高炉用コ-クスにも適用され、室温から2000°Cに至る高温まで応用され、高炉内のコ-クスの熱応力破壊の性状がはじめて解明され、従来のドラム強度試験の結果と比較され、熱応力破壊の特徴を明らかにした。材料の熱応力または熱衝撃破壊は発熱を伴うしゅう動、電流を伴うしゅう動などのトライボロジ-の一般に応用が可能である。本試作装置はメカニカルシ-ル用炭素材のブリスタ-状破壊に応用され使用限界PV値を理論的ならびに実験的に明らかにした(日本材料強度学会論文賞(1989))。および電機用炭素、金属黒鉛質ブラシに応用され限界電流密度の定量的評価に成功した。今後本試作装置は宇宙航空などの分野にも広く応用される。熱応力または熱衝撃による破壊には破壊靱性値(K_<IC>)に加えて熱伝導率(k)、熱膨脹率(α)、弾性係数(E)がK_<IC>k/Eαなる形で関与するので、これらパラメータの総合的な評価が必要である。本研究はこのパラメータを一括して測定する高温熱衝撃破壊靱性測定装置の開発とそれによる試験研究である。試作した高温熱衝撃破壊靱性測定装置は2000°Cに至る超高温下の測定に成功し、所期の性能を有することを確認した。試験研究としては(1)高温ガスタービン翼材用炭化硅素(SiC)について、実用上十分な1600°Cに至る熱衝撃破壊靱性の測定を行った。その結果、熱衝撃破壊靱性K_<IC>k/Eα=V(W/mm^<1/2>)は室温の13W/mm^<1/2>から1000°Cにかけてはいったん減少するものの1600°Cにおいては延性の増大にともない約14.5W/mm^<1/2>まで増大する傾向があることを明らかにした。また、高炉用コークスは鉄鉱石の還元および溶解熱源として通気性を維持する必要上、ある程度の機械的ならびに熱的強度を必要とするため、高炉内の温度上昇をシュミレートする1800°Cに至る高温熱衝撃破壊靱性の測定を行った。その結果、室温における約5W/mm^<1/2>の値から1000°C程度までは一たん減少するものの熱膨脹率がゼロに近い1100°Cでは幾分増大の傾向がある。それ以上の高温ではコークスの熱膨脹率が負に転ずるので、本研究の測定方法が直接には適用し得ないことを明らかにした。

しかし、破壊を生ずる電力の推移から1800°Cに至るまで減少の傾向があることを明らかにした。これは同時になされた熱間ドラム強度指数の測定結果によく対応するものであることを明らかにした。熱応力または熱衝撃に対する材料の破壊力学的性質は破壊靱性値(K_<IC>)に加えて熱伝導率(k)、弾性係数(E)および熱膨張係数(α)がK_<IC>k/Eαなるパラメ-タの形で関与するので、これらの総合的な評価が必要である。本試験研究は熱衝撃破壊靱性のパラメ-タを一括して測定する装置の開発を行なったもので、2000°Cに達する高温に至るこのパラメ-タの測定が可能になった。本装置により、従来、個々に測定されてきた各種物性を一括して簡単かつ合理的に測定できるようになった。本試験装置を用い高温ガス冷却型原子炉(日本原子力研究所HTGR)用の炉心黒鉛材料および核融合臨界試験装置(日本原子力研究所JTー60)用プラズマ対面第一壁材としての黒鉛および炭素繊維強化複合材(C/Cー複合材)の熱衝撃破壊靱性の定量的な評価を行ない、これら装置における材料の選択に際し重要な寄与を行なった。これらの研究成果は国内・外の学術誌に発表され高い評価を得た。また本試作装置は高炉用コ-クスにも適用され、室温から2000°Cに至る高温まで応用され、高炉内のコ-クスの熱応力破壊の性状がはじめて解明され、従来のドラム強度試験の結果と比較され、熱応力破壊の特徴を明らかにした。材料の熱応力または熱衝撃破壊は発熱を伴うしゅう動、電流を伴うしゅう動などのトライボロジ-の一般に応用が可能である。本試作装置はメカニカルシ-ル用炭素材のブリスタ-状破壊に応用され使用限界PV値を理論的ならびに実験的に明らかにした(日本材料強度学会論文賞(1989))。および電機用炭素、金属黒鉛質ブラシに応用され限界電流密度の定量的評価に成功した。今後本試作装置は宇宙航空などの分野にも広く応用される。
伝達物質受容体発現調節機構の薬理学的・分子生物学的解明と受容体疾患治療への応用

β-アドレナリン受容体(β-AR)を研究の対象とする受容体に選び、初代培養大脳皮質神経細胞をβ-AR拮抗薬に長期間曝露し、β-AR蛋白およびそのmRNA発現の変化を検討し、併せて受容体発現の調節を行う因子の検索と調節機序における役割の検討を試みた。β-AR受容体蛋白は受容体拮抗薬であるnadolol(NAD)の曝露後12時間目には著明に増大し、24時間目にはほぼplteauに達し、以後96時間目までほぼ同一レベルであった。β1-およびβ2-ARのそれぞれのmRNAレベルは、NAD曝露後12時間で有意な増加を示し、以後96時間まで漸増するのが観察された。これらの実験成績から、β-ARのup-regulationはmRNAの増加に関係しない早期の受容体発現増加期と、mRNAの発現が関与する後期の受容体発現増加期が存在することが明らかとなった。諸種のIEGsのmRNA発現をNAD曝露後経時的に検討したところ、NAD曝露後15分で一過性のZif286mRNAの発現増加、ついでnadolol曝露3時間目にc-fos mRNA発現の一過性の増加、12時間目にc-jun mRNAの一過性の減少が認められた。NAD曝露開始前に神経細胞にZif286 antisenseを導入したところ、NAD曝露によっても[3H]CGP-12177結合の増加は観察されなかった。以上の実験成績から、β-AR受容体のup-regulationは、受容体mRNAの増加を伴わない早期のβ-AR受容体蛋白質の増加、および受容体mRNAの増加を伴った受容体蛋白質の増加のみられる後期の2つの異なる過程により生じていること、また、このup-regulationの発現にZif286が関与していることが明らかとなった。β-アドレナリン受容体を研究の対象とする受容体に選び、初代培養大脳皮質神経細胞をβ-アドレナリン受容体拮抗薬に長期間曝露し、その結果生じるβ-アドレナリン受容体蛋白およびそのmRNA発現の変化を検討し、併せて受容体発現の調節を行う因子の検索と調節機序における役割の検討を試みた。β-アドレナリン受容体蛋白は受容体拮抗薬であるナドロールの曝露後6時間目には著明に増大し、24時間目にはほぼplteauに達し、以後96時間目までほぼ同一レベルであった。一方、β_<1->およびβ_<2->アドレナリン受容体のそれぞれのmRNAレベルは、ナドロール曝露後12時間で有意な増加を示し、以後96時間まで漸増するのが観察された。また、β-アドレナリン受容体蛋白の発現増加は蛋白合成阻害薬であるシクロヘキシミドにより消失したが、mRNA合成阻害薬であるアクチノマイシンDの存在下では、mRNAの増加が認められず受容体蛋白の増加のみられるナドロール曝露後6時間では受容体蛋白質の増加に変化が認められず、mRNAの増加が確認され、かつ受容体蛋白の増加のみられるナドロール曝露後4896時間の時点において、有意に低下するのが観察された。これらの実験成績から、β-アドレナリンのup-regulationはmRNAの増加に関係しない早期の受容体発現増加期と、mRNAの発現が関与する後期の受容体発現増加期が存在することが明らかとなった。また、予備実験から、β-アドレナリン受容体mRNAの発現に先立ち、プロトオンコジーンであるzif286およびc-fosの増加が認められた。現在、これらのプロトオンコジーン蛋白およびそのmRNAの発現と受容体mRNA発現の機能的相関性と、各種の転写因子および転写調節因子のこれらの関連性に及ぼす影響などを検討中である。

β-アドレナリン受容体(β-AR)を研究の対象とする受容体に選び、初代培養大脳皮質神経細胞をβ-AR拮抗薬に長期間曝露し、β-AR蛋白およびそのmRNA発現の変化を検討し、併せて受容体発現の調節を行う因子の検索と調節機序における役割の検討を試みた。β-AR受容体蛋白は受容体拮抗薬であるnadolol(NAD)の曝露後12時間目には著明に増大し、24時間目にはほぼplteauに達し、以後96時間目までほぼ同一レベルであった。β1-およびβ2-ARのそれぞれのmRNAレベルは、NAD曝露後12時間で有意な増加を示し、以後96時間まで漸増するのが観察された。これらの実験成績から、β-ARのup-regulationはmRNAの増加に関係しない早期の受容体発現増加期と、mRNAの発現が関与する後期の受容体発現増加期が存在することが明らかとなった。諸種のIEGsのmRNA発現をNAD曝露後経時的に検討した所、NAD曝露後15分で一過性のZif286mRNAの発現増加、ついでnadolol曝露3時間目にc-fos mRNA発現の一過性の増加、12時間目にc-jun mRNAの一過性の減少が認められた。NAD曝露開始前に神経細胞にZif286 antisenseを導入したところ、NAD曝露によっても[3H]CGP-12177結合の増加は観察されなかった。以上の実験成績から、β-AR受容体のup-regulationは、受容体mRNAの増加を伴わない早期のβ-AR受容体蛋白質の増加、および受容体mRNAの増加を伴った受容体蛋白質の増加のみられる後期の2つの異なる過程により生じていること、また、このup-regulationの発現にZif286が関与していることが明らかとなった。
三中性子共鳴状態を用いたアイソスピン三重項型三体力の研究

原子核の研究において基本となる核力には、二核子間力以外に三体力と呼ばれる多体相互作用が存在するが、今までのほとんどの実験的研究では、その対象がアイソスピンT=1/2の三体力成分に限定されてきた。本研究では、不安定核ビームを用いる事で中性子3個の共鳴状態を生成し、T=3/2の三体力成分の詳細を直接的に明らかにする事を目指した。そのために、重陽子標的の開発及び製作、そして3つの中性子を同時検出するための大型中性子検出器の開発シミュレーションを行った。また同時に、安定核ビームを用いた陽子ー重陽子散乱実験の解析を進め、中高エネルギー領域における三核子連続状態の詳細研究を進めた。原子核研究の基本となる核力には二核子間力以外に三体力と呼ばれる多体相互作用が存在する。核力の三体力のうち、今まではほとんどの実験的研究ではその対象が三体力のアイソスピンT=1/2成分に限定されてきたが、原子核の性質及びその現象や中性子星の存在を記述する上で、アイソスピンT=3/2成分の効果を取り入れる事が必要不可欠であることが理論的にわかってきた。本研究の目的は、近年完成した理化学研究所RIBFにおいて得られるようになった不安定核ビームである大強度トリトン(3H)ビームを用いる事で中性子3個(3n)の共鳴状態を生成し、T=3/2三体力に関する詳細情報を実験的に明らかにする事である。本研究の結果からは全く新しい三体力の側面が明らかにされると期待できる。本年度は、実験へ向けた準備として、大きく分けて以下の2点を行った。1.宮崎大学の学生及び東工大の共同研究者と共に、3個の高速中性子を中性子検出器NEBULAで同時計測するための、本物のイベント選別方法、検出効率、及びエネルギー分解能等のシミュレーションをGEANT4プログラムを用いて行った。2.重陽子標的として均一且つ厚い重陽子化ポリエチレン(CD2)標的の製作方法の開発を行った。またバックグラウンドの無い重陽子標的として制作予定の固体重水素標的の温度シミュレーションを行った。さらに、アクティブ重水素ガス標的のテスト実験を行った。また、ワークショップや国際会議に参加し、国内外の理論研究者と三中性子共鳴状態に関する最新の理論予想に関する情報交換を行い、実験方法に関する議論を行った。核力の三体力のうち、今まではほとんどの実験的研究ではその対象が三体力のアイソスピンT=1/2成分に限定されてきたが、原子核の性質及びその現象や中性子星の存在を記述する上で、アイソスピンT = 3/2成分の効果を取り入れる事が必要不可欠であることが理論的にわかってきた。本研究の目的は、近年完成した理化学研究所RIBFにおいて得られるようになった不安定核ビームである大強度トリトン(3H)ビームを用いる事で中性子3個(3n)の共鳴状態を生成し、T = 3/2三体力に関する詳細情報を実験的に明らかにする事である。本年度はまず、理化学研究所RIBF施設で実験を行うためのビームタイム申請を目指し、トリトンビーム生成、検出器に関する検討、重陽子標的の開発を行った。宮崎大学の学生及び東工大の共同研究者と共に、3個の高速中性子を中性子検出器NEBULAで同時計測するためのシミュレーションをGEANT4プログラムを用いて行った。また重陽子標的である重陽子化ポリエチレン(CD2)標的の製作を宮崎大学の学生と共に行った。今までのほとんどの実験的研究ではその対象が核力の三体力のうちのアイソスピンT=1/2成分に限定されてきた。しかし近年、原子核の性質及びその現象や中性子星の存在を記述する上で、アイソスピンT=3/2成分の効果を取り入れる事が必要不可欠であることが理論的に分かってきた。本研究の目的は、近年完成した理化学研究所の不安定核ビーム施設RIBFにおいて得られるようになった大強度三重水素(3H)ビームを用いる事で、中性子3個の共鳴状態(3n)を生成し、T=3/2三体力に関する詳細情報を実験的に明らかにする事である。本年度は本実験へ向けた準備として大きく分けて以下の2点を行った。1.前年度から宮崎大学の学生を中心として、3個の高速中性子を中性子検出器NEBULAで同時測定するための、本物のイベント選別方法、検出効率、及びエネルギー分解能等を検討するためのシミュレーターの開発をGEANT4プログラムを用いて行ってきたが、そのシミュレーターをさらに改良し、トリガー条件や検出器の追加の必要性を検討した。2.前年度から京都大学、甲南大学との協力の下進めてきた、固体重水素標的のテスト製作に成功した。さらにアクティブ重水素ガス標的をしようした物理データ取得を放医研で行った。一方で、前項のシミュレーターを用いて液体重水素標的の使用可能性を検討し、開発に着手する事とした。3.ワークショップや国際会議に参加し、国内外の理論研究者と三中性子共鳴状態に関する最新の理論予想について情報交換を行い、実験方法及び解析手法に関する議論を行った。

特に、核力の三体力のうちアイソスピンT = 3/2成分の効果は、不安定核における新しい魔法数の出現や、中性子星の状態方程式を記述する上で必要不可欠であることがわかってきた。本研究の目的は、この新しい三体力の効果を実験的に明らかにすることである。本年度は、理化学研究所で偏極重陽子ビームを用いた重陽子ー陽子弾性散乱実験を行った。さらに、これまでの実験及びシミュレーションから得られた結果を元に、共同研究者と共に解析や今後の方針に関する議論を行った。また、我々が開発した重水素標的を用いて理化学研究所で実施された不安定核ビーム散乱実験の解析結果を物理学会において発表した。今までの研究結果をまとめて国際会議2件(うち1件は招待講演)にて口頭発表を行った。原子核の研究において基本となる核力には、二核子間力以外に三体力と呼ばれる多体相互作用が存在するが、今までのほとんどの実験的研究では、その対象がアイソスピンT=1/2の三体力成分に限定されてきた。本研究では、不安定核ビームを用いる事で中性子3個の共鳴状態を生成し、T=3/2の三体力成分の詳細を直接的に明らかにする事を目指した。そのために、重陽子標的の開発及び製作、そして3つの中性子を同時検出するための大型中性子検出器の開発シミュレーションを行った。また同時に、安定核ビームを用いた陽子ー重陽子散乱実験の解析を進め、中高エネルギー領域における三核子連続状態の詳細研究を進めた。当初は平成26年度に理化学研究所RIBF施設で実験を遂行する予定だったが、未だにビームタイムを獲得できていない。一方で、既存のNEBULA検出器に加えてドイツからNeuLAND検出器が今年度からRIBFに導入されることになった。NeuLAND検出器を追加で使用する事により、本研究の結果は大きく向上する事が期待されるため、シミュレーションを進めて実験計画を改良したい。実験原子核まずは理化学研究所RIBF施設におけるビームタイム獲得を目指す。また平成26年度に進めたシミュレーションにより、本実験の計画を変更し、液体重水素標的、荷電粒子VETO検出器の使用が望ましい事が判明したため、それらの開発を行う。また、新たに導入されるNeuLAND検出器を使用した場合のシミュレーションを行い、さらなる実験計画の改善を行う。当初は平成26年度春に理化学研究所RIBF施設で実験を遂行する予定だったが、未だにビームタイムを獲得できていない。実験条件の検討を進め、早期実験遂行を目指す。当初は平成24年度秋に理化学研究所RIBF施設へビームタイム申請を行う計画だったが、施設の都合でビームタイム申請受け付けが行われなかった。よって平成25年度夏にビームタイム申請を行い、具体的な実験実施スケジュールを組み直す予定である。平成26年度中のビームタイム獲得が適わなかったため、実験遂行に伴う旅費の執行、国際会議における成果発表に伴う旅費の執行が出来なかった。平成26年度はまず理化学研究所RIBF施設におけるビームタイム獲得を目指す。また京都大学との共同研究により、固体重水素標的を完成させ、テスト実験を行う。
心的表象能力の発達基盤と社会的役割-マイクロとマクロの視点から

他者理解の代表的な側面となる「心の理論」の発達は,脳のどのような働きによって支えられているのかをミクロの視点から検討するために,注意コントロールの役割に着目した。課題遂行中の視線情報の解析を行い,定量・定性の両面から,注意コントロールが実行機能や「心の理論」獲得にもたらす影響を明らかにする。「心の理論」獲得が社会生活での対人コミュニケーションや公平な態度にどのように繋がっていくかを検討することで,「心の理論」獲得に向けた教育的援助の重要性に目を向けられると考えた。新しい方法論を用いた文化間比較の検証をとおして社会文化における「心の理論」の発達の多様性と役割の解釈にマクロ的視点から接近する。
気孔孔辺細胞情報伝達系の分子生理学的共同研究

1.オート麦の栽培法を確立した。原形質膜単離に根を用いるので、あとの処理の容易さを考えて、水耕栽培を採用した。水耕栽培は環境制御温室中で25°で行ない一週間で収穫した。水耕液は1/1000のハイポネクスにマンガン、鉄等の微量要素を添加したものを用い、空気を爆気しながら栽培した。2.オート麦の根から水性2相分配法によって原形質膜を単離した。根の破砕は原形質膜の収率が良く、活性が高くなるワーリングブレンダー法に依った。この膜のATPase活性はvanadateに強く阻害され、硝酸イオン、オリゴマイシンなどによってはほとんど阻害されず、純度の高い原形質膜が単離された。また、この膜をSDSPAGEにかけるとプロトンポンプに相当するバンドが濃縮されていた。3.この膜標品を用いてキナクリン法により螢光消光を指標としてプロトンポンプ活性を測定した。このポンプ活性も孔辺細胞原形質膜と同じく低濃度のCa^<2+>により強く阻害された。プロトンポンピングを50%阻害するCa^<2+>濃度は0.3μMで孔辺細胞原形質膜の値とほぼ同じであった。また、Ca^<2+>の濃度をカルシウムキレータを用いて急激に低下させると阻害された活性が直ちに回復する事から、この阻害は可逆的であった。興味深い事に用いるキナクリンの濃度を1μMから通常用いられる5μMに上げると、Ca^<2+>による阻害の割合が低下した。この理由は現在不明であるが、キナクリン添加によりフリーのCa^<2+>濃度が低下したものと推察された。4.さらに、ホウレンソウ葉から葉肉細胞の原形質膜を単離した。標品の純度を調べるとオートの根から得られたものに比べて、vanadate感受性が低かった。しかし、Ca^<2+>には良く阻害された。さらに、ソラマメの葉肉細胞プロトプラストから得られた原形質膜のプロトンポンプもCa^<2+>に良く阻害された。原形質膜のプロトンポンプ活性は根でも、葉でもCa^<2+>に阻害され、Ca^<2+>よるポンプ活性の阻害は植物の組織によらない共通の阻害機構である事を示している。5.次に、孔辺細胞細胞質のCa^<2+>のイメージングを行なった。材料は孔辺細胞が順序良くならんでおり、ソラマメに比べて細胞壁が薄くマイクロインジェクションを行ないやすいツユクサ表皮を用いた。前年度の研究は米国で行なったので、その時用いたカルシウム指示蛍光試薬カルシウムオレンジを用いた。まずその方法を日本でも行なえる事を確認した。さらに、カルシウム指示薬として新たにロッド2が使えるかどうか調べた。ロッド2をマイクロインジェクションしたのち細胞を1時間以上放置しておいても、ロッド2が細胞内で代謝されずに残存している事、細胞が十分膨圧を保っている事が確認された。蛍光の強度も十分強く感度良く測定されることが分った。カルシウム蛍光試薬が細胞質に入ったか否かは細胞質に存在する葉緑体の周囲に蛍光が見えるかどうかで判断する事が出来た。6.Ca^<2+>キレータであるEGTAを外から加えると細胞質Ca^<2+>濃度がどのような影響を受けるか調べた。EGTAの灌流により細胞質のCa^<2+>は明らかに低下し、また、EGTAを除くとCa^<2+>の濃度が増加した。この事実は外液のCa^<2+>の変化に応じて孔辺細胞細胞質のCa^<2+>濃度が変化し、その測定が行なえる事を示している。また、Mn^<2+>を外液に灌流すると蛍光が低下しほとんど光らなくなり、これをCa^<2+>の濃度0とし細胞質Ca^<2+>濃度が推定できる事を確認した。7.次に、光合成を飽和する強さの赤色光を照射して孔辺細胞細胞質のCa^<2+>濃度の変化を調べた。しかし、この赤色光よる顕著な変化は認められなかった。現在、赤色光存在下で青色光の短時間照射をス-パインポウズする為の干渉フィルターを作製している。8.前年度孔辺細胞から液胞の単離が出来るようになったが、液胞の体積に対するABAの効果をさらに詳しく検討した。特に、液胞の存在している孔辺細胞の環境条件に近づける為、ATPやK^+などを添加したが、現在のところABAの顕著な効果は得られていない。

また、この膜をSDSPAGEにかけるとプロトンポンプに相当するバンドが濃縮されていた。3.この膜標品を用いてキナクリン法により螢光消光を指標としてプロトンポンプ活性を測定した。このポンプ活性も孔辺細胞原形質膜と同じく低濃度のCa^<2+>により強く阻害された。プロトンポンピングを50%阻害するCa^<2+>濃度は0.3μMで孔辺細胞原形質膜の値とほぼ同じであった。また、Ca^<2+>の濃度をカルシウムキレータを用いて急激に低下させると阻害された活性が直ちに回復する事から、この阻害は可逆的であった。興味深い事に用いるキナクリンの濃度を1μMから通常用いられる5μMに上げると、Ca^<2+>による阻害の割合が低下した。この理由は現在不明であるが、キナクリン添加によりフリーのCa^<2+>濃度が低下したものと推察された。4.さらに、ホウレンソウ葉から葉肉細胞の原形質膜を単離した。標品の純度を調べるとオートの根から得られたものに比べて、vanadate感受性が低かった。しかし、Ca^<2+>には良く阻害された。さらに、ソラマメの葉肉細胞プロトプラストから得られた原形質膜のプロトンポンプもCa^<2+>に良く阻害された。原形質膜のプロトンポンプ活性は根でも、葉でもCa^<2+>に阻害され、Ca^<2+>よるポンプ活性の阻害は植物の組織によらない共通の阻害機構である事を示している。5.次に、孔辺細胞細胞質のCa^<2+>のイメージングを行なった。材料は孔辺細胞が順序良くならんでおり、ソラマメに比べて細胞壁が薄くマイクロインジェクションを行ないやすいツユクサ表皮を用いた。前年度の研究は米国で行なったので、その時用いたカルシウム指示蛍光試薬カルシウムオレンジを用いた。まずその方法を日本でも行なえる事を確認した。さらに、カルシウム指示薬として新たにロッド2が使えるかどうか調べた。ロッド2をマイクロインジェクションしたのち細胞を1時間以上放置しておいても、ロッド2が細胞内で代謝されずに残存している事、細胞が十分膨圧を保っている事が確認された。蛍光の強度も十分強く感度良く測定されることが分った。カルシウム蛍光試薬が細胞質に入ったか否かは細胞質に存在する葉緑体の周囲に蛍光が見えるかどうかで判断する事が出来た。6.Ca^<2+>キレータであるEGTAを外から加えると細胞質Ca^<2+>濃度がどのような影響を受けるか調べた。EGTAの灌流により細胞質のCa^<2+>は明らかに低下し、また、EGTAを除くとCa^<2+>の濃度が増加した。この事実は外液のCa^<2+>の変化に応じて孔辺細胞細胞質のCa^<2+>濃度が変化し、その測定が行なえる事を示している。また、Mn^<2+>を外液に灌流すると蛍光が低下しほとんど光らなくなり、これをCa^<2+>の濃度0とし細胞質Ca^<2+>濃度が推定できる事を確認した。7.次に、光合成を飽和する強さの赤色光を照射して孔辺細胞細胞質のCa^<2+>濃度の変化を調べた。しかし、この赤色光よる顕著な変化は認められなかった。現在、赤色光存在下で青色光の短時間照射をス-パインポウズする為の干渉フィルターを作製している。8.前年度孔辺細胞から液胞の単離が出来るようになったが、液胞の体積に対するABAの効果をさらに詳しく検討した。
ATP合成酵素のεサブユニットへのATP結合と活性調節

これまでの研究結果から、ATR合成酵素複合体中でもεサブユニットがATP結合能を持つ事が強く示唆された。そこで、本年度発表の論文では、様々なATP結合能を持つアラニン置換変異体εサブユニットを含む、ATP合成酵素のα_3β_3γε部分複合体のATPase活性調節を詳細に検討した。その結果、阻害に直接関与すると考えられる残基をアラニンに置換した変異体を唯一の例外とし、それ以外の変異体では、εサブユニットへのATP結合が弱ければ弱いほど、ATPase活性を阻害する効果が強くなる事が明らかになった。また、εサブユニットへのATP結合が活性調節の際に起こるεサブユニットの構造変化のきっかけであるかを調べた。このために、α、βサブユニットのATP結合能を無くした変異体α3_β_3γεを作成し、ATPの添加に伴うεサブユニットの構造変化を検討した。その結果、変異体ではATPの添加に伴うεサブユニットの構造変化は起こらない事が明らかになった。このことは、εサブユニットへのATP結合のみではεサブユニットの構造変化は起こらず、触媒サブユニットであるβサブユニットへのATP結合によって構造変化が引き起こされる事を意味する。εサブユニットへのATP結合には、一旦活性化した複合体を活性化状態に保つ働きがあると考えられる。実際、野生型のα_3β_3γε複合体では、一旦活性化した複合体は、ATP濃度を下げても活性化状態を保つが、ATP結合の弱まった変異体εサブユニットを含むα_3β_3γε複合体では、反応液のATP濃度を低下させる事で活性化した複合体の再不活性化が観察された。これらの結果より、ATP合成酵素の新たな活性調節機構を提案する事が出来たこれまでATP合成酵素のεサブユニットへのATP結合は、単離したεサブユニットのみで観察されてきた。活性調節と関係があるならば、ATP合成酵素複合体を形成した状態でもεサブユニットへのATP結合が起こるはずである。そこで本年度発表の論文ではATP合成酵素複合体中にあるεサブユニットへのATP結合を検討した。ATP合成酵素複合体には、εサブユニットの他に、α、βサブユニット上に合計6カ所のATP結合部位が存在するため、ATP合成酵素複合体中のεサブユニットへのATP結合を直接観察する事は困難である。ここでは、εサブユニットがArp合成酵素複合体を形成する際に主に相互作用する、γサブユニットとのγεサブユニット部分複合体を調製し、そのATP結合をゲルろ過HPLCにより検討した。その結果、γεサブユニット部分複合体はATP結合能を持ち、ATP合成酵素複合体中でもεサブユニットがATP結合能を持つ事が強く示唆された。また、様々な変異体εサブユニットのArp結合能を定量的に評価した。ATP結合能の変化した変異体εサブユニットによるα_3β_3γε部分複合体のArPase活性調節についても調べた。これらの実験から、εサブユニットへのATP結合がATP合成酵素のATPase活性調節と関係がある事を示す結果を得ており、現在さらに詳細な解析を行っている。この他、εサブユニットへのATP結合がATP合成活性に与える影響を評価するために、ATP結合能の変化したεサブユニットを含むATP合成酵素変異体の作成なども行った。これらの結果より、ATP合成酵素の新たな活性調節機構を提案する事が出来た
大学生の就職活動時におけるストレス・マネジメント教育プログラムの開発と効果の検証

就職活動中の女子大学生を対象とし、就職活動時期の2月において、就職活動に関係する対人技能のトレーニングを実施した。比較する群として、対人技能のトレーニングの代わりに、適性検査の筆記試験のトレーニングを行う群を設けた。その結果、対人技能のトレーニングを実施した群は、筆記試験のトレーニングを実施した群よりも、トレーニング実施後に面接に対する不安が低減し、対人技能の評価が高まることが明らかとなった。以下の3つの研究を実施した。(1)大学生のソーシャル・スキル、ストレス・コーピング方略、ソーシャルサポートの授受が、就職活動時のストレスに及ぼす影響に関する研究女子大学4年生54を対象に調査、分析を行った。1)就職活動時の「就職活動行動」「認知的評価」「コーピング方略」「ソーシャル・スキル」と「ストレス反応」との相関係数を算出した。その結果、活動計画を立て、それを実行する学生、活動に対する認知的評価が良好な学生、コーピング方略が積極的な学生、そして,ソーシャル・スキルが高い学生ほど、活動に対するストレス反応が低い傾向にあることが明らかとなった。2)4月時点での内定者は、未内定者よりも就職活動に対する「コミットメント」の認知的評価得点が有意に高かった。(2)大学生の就職活動時のソーシャル・スキル・トレーニング(SST)が就職活動の活発さ、内定の取得、就職活動への満足度、キャリア意識形成に及ぼす影響に関する無作為割付比較試験による研究対象:女子大学3年生24名。方法:前半にSST、後半に就職筆記試験対策講座を行う群と、前後半の実施を逆とした群の2群に被験者を無作為に割り付け、自己評価および面接による第三者評価により評価した。現在、ビデオによる評価を実施中である。(3)自記式ソーシャル・スキル尺度と、面接によるソーシャル・スキル評定との相関に関する研究ソーシャル・スキルの自己評価と面接によるスキルの他者評価の相関関係について検討した。女子大学4年生25名を対象に、就職時と同様の模擬面接を実施した。その際、1)普段のスキルに関する自己評価、2)模擬面接に関する自己評価、3)模擬面接に関する他者評価を行った。その結果、1)と3)は高い正の相関を示したが、2)と3)には有意な相関は認められなかった。したがって、面接に対する自己評価と他者評価は一致しない場合があると考えられた。以下の2つの研究を実施した。(1)大学卒業後の企業従業員の早期離職とストレスに関する研究対象:女子大学を卒業した企業従業員50名を対象とした。方法:企業入社後の4月、10月にストレス調査票、および、離職意向、離職の有無、離職理由(離職している場合)に関する調査票を実施し、ストレス要因等と離職意向、離職の有無との関連について分析した。その結果、企業におけるストレス要因が多く、ソーシャル・スキルが低いほど、ストレス反応が高く、離職意向が強いことが明らかとなった。この結果を、就職活動時のストレス・マネジメントを教育するプログラムの開発に活用する予定である。また今後は、1年後の離職状況について追跡調査し、ストレス要因等との関連について縦断的に調査する予定である。(2)大学生の就職活動時のソーシャル・スキル・トレーニング(SST)が、就職活動時のストレス、内定の取得時期に及ぼす影響に関する研究対象:女子大学3年生40名を対象とした。方法:就職活動時期の2月に、就職活動に関するスキル・トレーニングを実施した。対照群として、スキル・トレーニングの代わりに適性検査の広義を行う群を設け、比較した。その結果、スキル・トレーニングを実施した群は、トレーニング実施後、対照群に比べて、スキルに対する自己評価が高まり、社会的不安が低減されることが明らかとなった。昨年度は被験者数が少なかったが、今年度に実験を追加したことで十分な被験者数を確保できた。なお、面接の他者評価についても検討を行ったが、他者評価の評価者間信頼性が不十分なため、十分な比較評価を行うことができなかった。今後は、スキル・トレーニングによる他者評価の変化について検討する予定である。1.大学生の就職活動時のソーシャル・スキル・トレーニング(SST)が不安、ソーシャル・スキル、面接に関する自己評価、面接に関する他者評価に及ぼす影響について、無作為割付比較試験によって評価した。被験者群を、ソーシャル・スキル・トレーニングを実施する群と、SPI(就職筆記試験)対策講座を実施した群とに分け、トレーニング前後に模擬面接を実施することで評価した。その結果、ソーシャル・スキル・トレーニングを実施した群は、SPI(就職筆記試験)対策講座を実施した群よりも、面接に対する不安が低減していた。また、ソーシャル・スキルの評価が向上し、面接に対する自己評価も高まった。これらの結果から、ソーシャル・スキル・トレーニングの実施により、就職活動に対する効力感が高まり、ストレス対処力が向上すると考えられる。ただし、面接に対する他者評価も向上したが、面接者間の評価の信頼性が低かったため、結果にはより詳細な分析が必要であると判断された。2.大学卒業後の企業従業員の早期離職とストレスに関する研究を実施した。対象は、大学を卒業した若年労働者であり、卒業直後と6ヶ月後の2度の調査を実施した。

その結果、離職意向が強い群は、そうではない群に比べて、職場のストレス要因が多く、ストレス対処の仕方が消極的であることが明らかとなり、就職後の離職についてもストレス対処のトレーニングが重要であることが示唆された。しかし、追跡調査にあたっては、回収率が低下するため、調査方法に工夫が必要であると考えられた。3.1の研究などを元に、大学生の就職活動時のストレス対策、特に面接に関するパンフレットを作成した。