hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋圧痛測定システムを用いた各年齢別咀嚼筋の異常部位診断に関する研究

そして、現在までは20歳代を主に測定対象としてきたが、疫学におけるマッチングの問題から測定対象の年代を広げ、データの収集を行った。また現在の測定装置では、耳介後部と咀嚼筋各部位の測定は別々に行わねばならず、分析も別個に行っている。今後、各年代の被験者を測定して行くことにより膨大なデータ量が蓄積されることとなるため、測定やデータの収集、保管および分析をより円滑に行うために、測定システムの改良も行った。顎機能異常患者の症状のひとつに筋の疼痛があげられるが、この筋痛に対する客観的評価法は確立されていない。そこで申請者は、各個人において痛みの感受性を表す部位といわれる、耳介後部を基準点とした咀嚼筋の圧痛閾値の検討を、本講座で開発したPPT測定システムを用いて進めている。本装置は、筋圧痛計、グリップスイッチ、圧センサ・シグナルコンディショナ、A/Dコンバータをノート型パーソナルコンピュータに一体化したものであり、被験者に座位をとらせ、咬頭嵌合位で軽く咬みしめた状態において、術者が被験者の頭部を固定し圧痛計先端の鋼球を顔面皮膚上の測定部位に押しつけていき、被験者が最初に痛みを感じた時点で被験者自身が手にしているスイッチボタンを離し、そのときの押しつけ荷重量がコンピュータ内に記録保存されるものである。その値を圧痛閾値(Pressure Pain Threshold,以下PPTと略す)と表し、側頭筋前部(T1)、後部(T2)、咬筋浅層上方(M1)、中央(M2)、下方(M3)、咬筋深層(M4)、耳介後部(S)の7部位、両側で14部位におけるPPTを測定している。これらの測定値から耳介後部を基準とする咀嚼筋各部位の圧痛閾値との相関関係について分析し、健常者における正常範囲の決定および顎機能異常患者の異常部位の確定に向けて研究を進めている。
脊柱司撓性の低下が脊椎々体の成長に及ぼす影響

1.側弯症ラットの作成:生後4週令のウイスター系ラット雌に以下の処置を行った.(1)胸腰椎移行部の3椎体にわたって傍脊柱筋の剥離のみをおこなった(コントロール:C群).(2)銀電極をラット第6助骨と第12助骨高位の皮下筋膜上に逢着した後,2週間毎日電気刺激を行った(電気刺激:ES群).(3)右第11,12助骨を切除した(助骨切除:RS群).(4)脊柱司撓性を低下させるためにラット腰椎の棘突起を0.8mm,K鋼線で固定した.但し棘突起とワイヤーの結合はルーズで腰椎の成長を妨げない(鋼線固定:WF群).(5)右第11,12助骨を切除すると同時に,(4)の方法で腰椎の棘突起を鋼線で固定した(WF+RS群).(1)(2)については5匹ずつ,(3)(4)(5)は10匹ずつ作成し,全麻下に頭と尾を軽く牽引した状態で全脊柱正面X線写真を撮影した.ES群は刺激開始1Wで平均14.5度,2Wで16度の側弯が生じたが,刺激終了1W後は側弯はすべて消失した.電気刺激では構築性の側弯は作成できない事がわかった.RS群,WF群,WF+RS群は手術後1W,2W,5W,8Wで撮影した.2W時には3群とも側弯が発生したが角度はCobb法でそれぞれ5.4±3.1度,13±7.7度,20±9度で,RS群とWF+RS群,WF群とWF+RS群の間には有意差が認められた.腰椎を固定することによって司撓性が低下した場合に胸椎に側弯が発生すること,そして助骨切除で作製された側弯が腰椎固定によって進行することが確認された.2.免疫組織化学:全身麻酔化に灌流固定して脊柱を摘出,抗Brdu,抗PCNA,抗desmin,抗actin,抗myosin,抗GFAP,抗S-100蛋白抗体を用いて免疫組織学的検討を行なった.結果:側弯発生部傍脊柱筋のdesmin,actin,myosin染色性については凸側,凹側で差は認められなかった.椎間板の軟骨細胞は側弯発生部でPCNA陽性であったが,S-100,Brduについては側弯発生部と非発生部で差は認められなかった.側弯発生部位では軟骨細胞の増殖が盛んになっていることが示唆された.1.側弯症ラットの作成:生後4週令のウイスター系ラット雌に以下の処置を行った.(1)胸腰椎移行部の3椎体にわたって傍脊柱筋の剥離のみをおこなった(コントロール:C群).(2)銀電極をラット第6助骨と第12助骨高位の皮下筋膜上に逢着した後,2週間毎日電気刺激を行った(電気刺激:ES群).(3)右第11,12助骨を切除した(助骨切除:RS群).(4)脊柱司撓性を低下させるためにラット腰椎の棘突起を0.8mm,K鋼線で固定した.但し棘突起とワイヤーの結合はルーズで腰椎の成長を妨げない(鋼線固定:WF群).(5)右第11,12助骨を切除すると同時に,(4)の方法で腰椎の棘突起を鋼線で固定した(WF+RS群).(1)(2)については5匹ずつ,(3)(4)(5)は10匹ずつ作成し,全麻下に頭と尾を軽く牽引した状態で全脊柱正面X線写真を撮影した.ES群は刺激開始1Wで平均14.5度,2Wで16度の側弯が生じたが,刺激終了1W後は側弯はすべて消失した.電気刺激では構築性の側弯は作成できない事がわかった.RS群,WF群,WF+RS群は手術後1W,2W,5W,8Wで撮影した.2W時には3群とも側弯が発生したが角度はCobb法でそれぞれ5.4±3.1度,13±7.7度,20±9度で,RS群とWF+RS群,WF群とWF+RS群の間には有意差が認められた.腰椎を固定することによって司撓性が低下した場合に胸椎に側弯が発生すること,そして助骨切除で作製された側弯が腰椎固定によって進行することが確認された.2.免疫組織化学:全身麻酔化に灌流固定して脊柱を摘出,抗Brdu,抗PCNA,抗desmin,抗actin,抗myosin,抗GFAP,抗S-100蛋白抗体を用いて免疫組織学的検討を行なった.結果:側弯発生部傍脊柱筋のdesmin,actin,myosin染色性については凸側,凹側で差は認められなかった.椎間板の軟骨細胞は側弯発生部でPCNA陽性であったが,S-100,Brduについては側弯発生部と非発生部で差は認められなかった.側弯発生部位では軟骨細胞の増殖が盛んになっていることが示唆された.
アンチセンス転写で形質発現に破綻をきたすダブルジーントラップマウスの開発

[ジーントラップ系統マウスGT3-11の再作出]既報のジーントラップ系統マウスGT3-11(Zoolog Sci.,1996,13:277-283)の生殖系列キメラマウスを複数匹得るために、GT3-11 ES細胞(129系統マウス由来)を用いて再作出を試みした。この系統ではジーントラップベクター(GTV)挿入部位において、その上流に位置するEif4al遺伝子と下流に位置するFxr2h遺伝子から、収束性の転写(センス-アンチセンス転写)が認められている(Gene,1999,237:53-60;第25回日本分子生物学会,プログラム・講演要旨集,P679,2002)。従って、この系統マウスは本研究プロジェクトのモデルマウスと位置付けることができると考えられ、再作出により上記収束性転写の再現性が確認できると思われる。その結果、GT3-11ES細胞を注入した118個の胚盤胞をICR (CRJ Inc.)偽妊娠マウスに移植し、28匹のキメラマウス(♂:♀:21:7)を得た。C57BL/6J (CRJ Inc.)と交配し、生殖系列キメラマウスと確認されたものは8匹(♂:♀=7:1)であった。そのうち高率な生殖系列キメラマウス4匹.(全て♂)をC57BL/6J♀と交配し、得られた胎児を用いて以下の実験を遂行し、今現在解析を進めている。2)ノーザン法4)胎齢13.5日胚由来初代線維芽細胞を用いたネオマイシン耐性実験1ベクターの構築コンバージョン型アンチセンス転写誘導ジーントラップ(GT)ベクター『υ1』『υ2』を構築した。υ1はダブルGTベクターであり、センス-アンチセンス転写ユニットのどちらにもプロモーターは付けておかない。υ2はシングルGTベクターであり、アンチセンス転写ユニットにはhCMVプロモーターを付けてある。(υ1のコントロールベクター)。2ベクターの機能確認これらベクターの機能をまず確認するために、ラットアストログリオーマ由来のC6細胞株に制限酵素処理して直鎖にしたベクターを、リポフェクション法によって遺伝子導入した。2種類の薬剤(G418とハイグロマイシン)でベクターの組み込まれたC6細胞をセレクションして、G418およびハイグロマイシン耐性コロニーが出現するかどうかを観察した。その結果、どちらのベクターも機能して、薬剤耐性コロニーの形成が認められた。また、薬剤セレクションに耐性を示した細胞株において、レポーター遺伝子LacZとEGFPの発現が観られた。従って、どちらのベクターも宿主ゲノムのある遺伝子のプロモーター下流に組み込まれた場合、エクソンとして機能し、薬剤耐性遺伝子とレポーター遺伝子を発現できることが分かった。3コンバージョン型アンチセンス転写の発現をもたらすCre発現ベクターCre発現ベクター『pMoCre』を構築した。このベクターが対象細胞に取り込まれたかどうかを判断するために、ピューロマイシン耐性遺伝子を新たに組み込んだ。今後、コンバージョン型アンチセンス転写誘導GTベクターの組み込まれた細胞株をまず樹立する。そこにCre発現ベクターを導入し、アンチセンス転写を誘導した際に、細胞の表現型の変化の有無等を解析する。2)ノーザン法4)胎齢13.5日胚由来初代線維芽細胞を用いたネオマイシン耐性実験
エピソード記憶の符号化が早い海馬CA1シナプス可塑性を引き起こす

本プロジェクトではエピソード事象直後から1時間以内の期間に焦点をあて,エピソード記憶の符号化が早い海馬CA1シナプス可塑性を生じさせるか検討した。スライスパッチクランプ法を用いた研究において,エピソード事象提示5分以内にmEPSCとmIPSCが増加することが示された。また,paired pulse ratioの結果はエピソード提示5分以内にグルタミン酸放出確率の増加を示し,加えて,ウェスタンブロッティング法はエピソード提示から5分以内にGABAA受容体数の増加を示すものであった。以上,エピソード提示による記憶構築過程においてこれらの興奮と抑制の強化のバランスが重要であると提案する。本プロジェクトではエピソード提示後の海馬CA1シナプス可塑性を検討するため,スライスパッチクランプ法,免疫染色法,In vivo脳波測定法の3つの実験系を計画し,記憶構築過程における海馬CA1シナプス可塑性を多面的に検討した。スライスパッチクランプ法を用いて海馬CA1の興奮性シナプス後電流(mEPSC),抑制性シナプス後電流(mIPSC)を検討した結果,エピソード事象提示5分以内にmEPSCとmIPSCが増加した。また,ペアードパルスの結果はエピソード提示直後にGABAの脱抑制が生じることを示した。このことから,エピソード提示が早いGABAの脱抑制を引き起こし,その後,興奮性と抑制性のシナプス後電流の増加が起きた。mEPSCの増加の神経メカニズムとしてはAPMA受容体数の増加,mIPSCに関してはGABAA受容体数の増加が考えられている。そこで,ウェスタンブロッティングを用いAMPA受容体やGABAA受容体数の増減を検討した。結果はエピソード提示から5分以内にGABAA受容体数の増加が生じるというものであった。このことから,エピソード提示による記憶構築過程において早いGABAの脱抑制,そしてその後のAMPAとGABAA受容体のシナプス移行が重要な役割を担っている可能性を明らかにできた。本プロジェクトではエピソード提示後の海馬CA1シナプス可塑性を検討するため,スライスパッチクランプ法,免疫染色法,In vivo脳波測定法の3つの実験系を計画していた。現段階では,スライスパッチクランプ法を用い,エピソード提示直後からAMPA受容体,GABAA受容体のシナプス移行が生じているという可能性を示せた。これらの受容体を定量化するために免疫染色法を計画していたが,既知の免疫染色法ではこれらの受容体の定量化は困難であった。そのため,代替法としてウェスタンブロッティングを用いてAMPA受容体とGABAA受容体の定量化を試みた。海馬は記憶や学習において重要な役割を担っている。回避学習課題遂行1時間後に海馬のCA1ニューロンのシナプス可塑性が生じることは知られているが,課題直後からどのような可塑的変化が生じるかは明らかになっていない。そこで,本プロジェクトでは回避学習課題を用いてラットに文脈学習を訓練し,訓練後に生じる興奮性・抑制性シナプス前と後の時間的可塑性をpatch clamp法を用いて検討した。Paired pulse ratioはシナプス前で訓練後1分以内の早いGABA放出量の減少を明らかにし,western blottingは同様に早いGABAA受容体beta3(Ser408-409)のリン酸化を示した。加えて,miniature E(I)PSC (excitatory (inhibitory) post synaptic currents)の結果はシナプス後では抑制の入力が始めに強化され,その後興奮性の入力が強化されることを明らかにした。これらの興奮性と抑制性入力の多様性を定量化するため,本プロジェクトでは新たな解析手法としてエントロピーを個々のニューロンのシナプスの電流量から算出した。結果,それぞれのニューロンは異なる情報量を持ち,訓練後1分以内から増加し,この増加は60分間維持されることが明らかになった。このことから,訓練によって早い海馬シナプス可塑性が生じることが明らかになった。このような時間経過に伴うシナプス可塑性のメカニズムを解明することはアルツハイマー型認知症などの治療薬の開発に寄与するだろう。今後は,In vivo脳波測定法を用いて生体の海馬CA1ニューロンが時間経過に伴いどのように振舞うのか検討したい。神経生理学平成28年度で予定していたpatch clamp法の実験が予定より少ない被検体数で行えたため,申請時に計上したよりも,試薬やラットの購入費を抑えられた。そのため,予算と使用額に違いが生じた。平成29年度ではin vivo電気生理学実験を計画しており,ラットや電極等消耗品の購入にあてたい。
部品循環性を向上させた製品開発のための評価システム

資源、環境問題への対応として循環型生産システムの実現が目指されている.この場合,物質循環のループをより小さくできる製品や部品レベルの再使用が効果的である.しかし,民生品の多くは市場寿命が短く,頻繁にモデルチェンジが行なわれるので,数世代の製品にわたって同一の部品を使用できるようにするためには,モデルチェンジを考慮した製品開発が必要となる.本研究では,部品再使用を考慮した製品設計の問題を,環境と品質を考慮した製品設計,設計変更と部品再使用性の関係の分析,モジュール構成法,および,部品寿命評価の観点から検討をした.環境と品質を考慮した製品設計では,品質機能展開手法を適用して,環境特性の抽出方法,設計重点の明確化についての検討を行った.設計変更の問題に関しては,品質機能展開を用いユニットごとに設計変更項目と変更理由を整理し,その基準を組み込んで部品再使用の可能性を検討するための手法を提案した.また,これを自動販売機に適用してその有効性を確認した.モジュール構成の問題に関しては,再使用性と分解性の2つの目標を考慮しながら,モジュールの統合・分割とモジュールの統合・新設という2段階にわけてモジュール構成案を生成する手順を示した.また,新製品の要求仕様に対して,再使用を考慮した部品構成案を生成するための,制約ネットワークを利用したプログラムを作成し,その計算時間の短縮方法の提案を行った.部品寿命評価に関しては,部品の物理的な耐用寿命と保証しなければならない寿命を判断する手法を検討した.耐用寿命に関しては,3次元機構モデルを用いた機能影響評価法を,また,保証しなければならない寿命については,製品の使用量分布データより,複数世代にわたった部品の使用量の推定方法を提案した.また,これらを複写機の紙送りユニットに適用してその有効性を確認した.資源、環境問題への対応として循環型生産システムの実現が目指されている.この場合,物質循環のループをより小さくできる製品や部品レベルの再使用が効果的である.しかし,民生品の多くは市場寿命が短く,頻繁にモデルチェンジが行なわれるので,数世代の製品にわたって同一の部品を使用できるようにするためには,モデルチェンジを考慮した製品開発が必要となる.本研究では,部品再使用を考慮した製品設計の問題を,環境と品質を考慮した製品設計,設計変更と部品再使用性の関係の分析,モジュール構成法,および,部品寿命評価の観点から検討をした.環境と品質を考慮した製品設計では,品質機能展開手法を適用して,環境特性の抽出方法,設計重点の明確化についての検討を行った.設計変更の問題に関しては,品質機能展開を用いユニットごとに設計変更項目と変更理由を整理し,その基準を組み込んで部品再使用の可能性を検討するための手法を提案した.また,これを自動販売機に適用してその有効性を確認した.モジュール構成の問題に関しては,再使用性と分解性の2つの目標を考慮しながら,モジュールの統合・分割とモジュールの統合・新設という2段階にわけてモジュール構成案を生成する手順を示した.また,新製品の要求仕様に対して,再使用を考慮した部品構成案を生成するための,制約ネットワークを利用したプログラムを作成し,その計算時間の短縮方法の提案を行った.部品寿命評価に関しては,部品の物理的な耐用寿命と保証しなければならない寿命を判断する手法を検討した.耐用寿命に関しては,3次元機構モデルを用いた機能影響評価法を,また,保証しなければならない寿命については,製品の使用量分布データより,複数世代にわたった部品の使用量の推定方法を提案した.また,これらを複写機の紙送りユニットに適用してその有効性を確認した.本年は,環境と品質を考慮した製品設計,部品再使用を目的としたモジュール構成の検討,および,劣化シミュレーションのための劣化モデルの検討の3課題に関して研究を進めた.環境と品質を考慮した製品設計では,品質機能展開手法を適用して,環境特性の抽出方法,設計重点の明確化についての検討を行った.前者についてはサブシステムから環境特性を抽出する方法を,後者については,各品質特性ごとに環境性評価点を算出し,それと重要度を照らし合わせて設計品質を決める手順を示した.部品再使用を目的としたモジュール構成に関しては,設定した複数のモジュール構成案に対して,制約ネットワークを利用して再使用の可否を評価し,これと分解時間を考慮してモジュール化の有効性を評価する方法を検討した.この結果,機能をモジュール化の視点とするのが,分解時間・再使用率の面から適していることが明らかになった.また,劣化シミュレーションに関しては,工作機械を例にとり,最近の高速化にともなって負荷が大きくなっている送り軸のボールねじについて,ナット溝面の疲労損傷から寿命を評価する手法を提案した.疲労損傷の評価には,切削シミュレーションにより計算される切削力と,機構シミュレーションシステムから計算される動力学的負荷から,ボールねじに時々刻々加わるスラスト力を求め,これよりボールからナットに加わる荷重を計算し,さらにナット溝面に生じる最大せん断応力を求め,その結果をマイナー則を用いて累積する方法を示した.資源,環境問題への対応として循環型生産システムの実現が目指されている.この場合,物質循環のループをより小さくできる製品や部品レベルの再使用が効果的である.しかし,民生品の多くは市場寿命が短く,頻繁にモデルチェンジが行なわれるので,数世代の製品にわたって同一の部品を使用できるようにするためには,モデルチェンジを考慮した製品開発が必要となる.

本研究では,部品再使用を考慮した製品設計の問題を,設計変更の問題,モジュール構成の問題,および,部品寿命評価の観点から検討をした.設計変更の問題に関しては,設計変更項目を分析し,それらがコストダウン要求によるものと,品質要求によるものの2つに大別できることを示した.また,品質機能展開を用いユニットごとに設計変更項目と変更理由を整理し,その基準を組み込んで部品再使用の可能性を検討するための手法を提案した.また,これを自動販売機に適用してその有効性を確認した.モジュール構成の問題に関しては,再使用性と分解性の2つの目標を考慮しながら,モジュールの統合・分割とモジュールの統合・新設という2段階にわけてモジュール構成案を生成する手順を示した.また,新製品の要求仕様に対して,再使用を考慮した部品構成案を生成するための,制約ネットワークを利用したプログラムを作成し,その計算時間の短縮方法の提案を行った.部品寿命評価に関しては,部品の物理的な耐用寿命と保証しなければならない寿命を判断する手法に検討した.耐用寿命に関しては,保守履歴データと物理モデルによる解析を組合せた推定の手順を、また,保証しなければならない寿命については,製品の使用量分布データより,複数世代にわたった部品の使用量の推定方法を提案した.また,これらを複写機の紙送りユニットに適用してその有効性を確認した.
平面四配位構造を有する遷移金属酸化物に着目した新超伝導体材料の探索

今年度は、前年度に引き続き、平面四配位LaNiO2の超伝導化の試みを継続した。自然界では非常に稀な+1価のNiの無機化合物であるLaNiO2は、+3価のNiイオンを含むペロブスカイトLaNiO3の低温トポタクティック還元でのみ辛うじて安定化することができる。合成の特殊さから、詳細な物性は明らかになっていない。高品質なLaNiO2作製のための鍵を明らかにすることが、LaNiO2の電子伝導を明らかにする上で重要となる。これまで、我々はLaNiO2の導電性は、トポタクティック還元の前駆体であるペロブスカイトLaNiO3の結晶性および導電性に強く依存することを示してきた。今回、塗布熱分解法を用いて作製したRENiO3薄膜の逆格子空間マップ測定を行った。塗布膜は高い結晶性をもち、そのため、基板との格子不整合により薄膜中にエピタキシャル歪みが導入されていることが明らかになった。また、基板選択により面内圧縮性にも伸長性にもなることが確認された。高品質なLaNiO3薄膜に対してMgH2、NaH還元を行い、その特性を比較した。NaH還元では、LaNiO2単相が得られるものの、そのX線回折パターンはブロードで、結晶性の低下が示唆される。還元時に、NaHは熱分解し、金属ナトリウムと水素ガスに解離する。ナトリウムの融点は210°Cと低いため、ナトリウム蒸気による強還元がLaNiO2を一部分解していると考えられる(NaH還元でのLaNiO2生成温度は275°C)。MgH2還元では、還元が進行せずLaNiO2は得られなかった。MgH2粉末の熱脱離測定の結果、粉末の中に不純物として存在するMg(OH)2由来の酸素と水蒸気の急激な放出が確認された。LaNiO2が得られているCaH2、TiH2、NaHでは、酸素や水の大きな放出は確認されていない。これらの結果は、金属水素化物より放出された清浄な水素ガスによるトポタクティック還元が+1価のニッケル酸化物を安定化するのに鍵となることを示す。26年度が最終年度であるため、記入しない。銅酸化物高温超伝導体ではd^9の電子配置が基本となっているが、d^9電子配置を有する酸化物は稀であり、銅酸化物以外ではNi^<1+>のLaNiO_2が数少ない例のひとつである。Ni^<1+>を含むLaNiO_2の合成は容易ではない。ペロブスカイト構造LaNiO_3を低温水素還元することで、LaOレイヤから酸素を剥がし、Niのまわりに酸素が平面四配位したNiO_2面がc軸方向に交互に積み重なった無限層構造LaNiO_2が得られる。合成の特殊さから、詳細な物性はわかっていない。本年度は、無限層構造LaNiO_2の超伝導化を目的として研究を行った。塗布熱分解法を用いてLaNiO_3薄膜を合成し、それを低温水素還元することでLaNiO_2薄膜を作製した。水素還元を行うことで、金属的なLaNiO_3から半導体的なLaNiO_2へと、構造並びに電気的特性が変化した。得られた薄膜は、無限層構造のa軸配向とc軸配向が混じっている。LaNiO_2の面内格子定数と近い格子定数を持つ基板上ではc軸配向が、反対に、遠い格子定数を持つ基板上ではa軸配向が優勢となり、これまで単一配向膜は得られていない。しかし、様々な基板上に作製したLaNiO_2薄膜の電気抵抗率は、むしろ、出発物質であるLaNiO_3との格子整合基板上で最も低くなった。これはLaNiO_2薄膜の電気的特性が、出発物質であるLaNiO_3薄膜の結晶性並びに電気伝導特性に大きく依存することを示唆している。また、LaNiO_2のNiO_2面の酸素欠損は電気伝導特性を著しく劣化させることが予想される。LaNiO_2を酸素雰囲気で加熱すると、LaNiO_3へ反応が容易に戻るため、LaNiO_2の微妙な酸素量の制御は難しい。そこで、LaNiO_2の酸素欠損を抑制する目的として、出発物質LaNiO_3に酸素をフルに詰め込むことを試みた。結晶化温度850°Cから酸素中、10時間かけて徐冷し、LaNiO_3薄膜を作製した。それを還元したLaNiO_2薄膜の電気抵抗率は、650μΩcmまで低下し、約230K以上で金属的ふるまいを示した。LaNiO_2の金属的ふるまいを観測した例は初めてである。出発物質への十分な酸素導入が還元後のLaNiO_2の酸素欠損抑制につながったと推測される。この結果はLaNiO_2がモット絶縁体ではないということを示唆する。今年度は、前年度に引き続き、銅を含まない平面四配位ニッケル酸化物LaNiO_2の超伝導化の試みを継続した。平面四配位銅酸化物においても、不純物頂点酸素が占有すると、低温で抵抗率が上昇する"アップターン"が現れ、超伝導にならない。LaNiO_2は、これまでの研究(我々のグループを含めて)では半導体的な抵抗率の温度依存性を示すことが報告されている。

LaNiO_2に対しても、低温での抵抗率の上昇が抑制される還元方法を検討することが必要であると考え、種々の還元方法でLaNiO_2の合成を試みた。これまで、金属や炭素を用いた固相反応法では、試料全体にわたる均一な酸素の拡散が起こりにくいため、LaNiO_2は得られていない。低温での抵抗率の上昇が抑制されたLaNiO_2薄膜が得られた方法は、CaH_2やTiH_2などの金属水素化物の熱分解反応により発生する水素を利用した還元である。CaH_2還元・TiH_2還元・水素還元により得られたLaNiO_2薄膜の抵抗率の温度依存性を比較すると、水素還元膜に比べ、CaH_2還元膜とTiH_2還元膜は低温まで金属伝導が現れ、低温での抵抗率の上昇が抑制されている(抵抗率極小の温度は水素還元膜で270°C、CaH_2還元膜で70°C、TiH_2還元膜110°Cである)。水素化物を用いた還元では、ボンベのガスを用いた水素還元よりも、混入する酸素や水が低減し、低温でより効率良い還元ができる。低温プロセスが、トポタクティック変換過程で起こる不規則な酸素抜けの抑制につながっていると考えられる。さらに導電性の高いLaNiO_2薄膜を得るためにはCaH_2より低温で水素を発生することができる還元剤の探索が必要であることが示唆される。候補としては、CaH_2より熱分解温度の低いNaHが挙げられる。一方で、650°C以上の高温CaH_2還元膜は膜表面にCaOが残ることから、Caによる強力な還元反応が起こっていることが示唆される。この時、還元後のLaNiO_3/NGO膜およびNiO/NGO膜は約7Kで超伝導転移と思われる抵抗の落ちを観測した。超伝導相の詳細についてはまだわかっていない。今年度は、前年度に引き続き、平面四配位LaNiO2の超伝導化の試みを継続した。自然界では非常に稀な+1価のNiの無機化合物であるLaNiO2は、+3価のNiイオンを含むペロブスカイトLaNiO3の低温トポタクティック還元でのみ辛うじて安定化することができる。合成の特殊さから、詳細な物性は明らかになっていない。高品質なLaNiO2作製のための鍵を明らかにすることが、LaNiO2の電子伝導を明らかにする上で重要となる。これまで、我々はLaNiO2の導電性は、トポタクティック還元の前駆体であるペロブスカイトLaNiO3の結晶性および導電性に強く依存することを示してきた。今回、塗布熱分解法を用いて作製したRENiO3薄膜の逆格子空間マップ測定を行った。塗布膜は高い結晶性をもち、そのため、基板との格子不整合により薄膜中にエピタキシャル歪みが導入されていることが明らかになった。また、基板選択により面内圧縮性にも伸長性にもなることが確認された。高品質なLaNiO3薄膜に対してMgH2、NaH還元を行い、その特性を比較した。NaH還元では、LaNiO2単相が得られるものの、そのX線回折パターンはブロードで、結晶性の低下が示唆される。還元時に、NaHは熱分解し、金属ナトリウムと水素ガスに解離する。ナトリウムの融点は210°Cと低いため、ナトリウム蒸気による強還元がLaNiO2を一部分解していると考えられる(NaH還元でのLaNiO2生成温度は275°C)。MgH2還元では、還元が進行せずLaNiO2は得られなかった。MgH2粉末の熱脱離測定の結果、粉末の中に不純物として存在するMg(OH)2由来の酸素と水蒸気の急激な放出が確認された。LaNiO2が得られているCaH2、TiH2、NaHでは、酸素や水の大きな放出は確認されていない。
食品と食品包装材に含まれるナノ粒子の安全性評価と薬物相互作用の基礎的研究

粒子径100nm以下のナノ粒子は香粧品、食料品に利用されていることから、安全性評価は焦眉の急である。また、薬物投与・化学物質暴露時に対する安全性評価に関する研究は未だ十分に行われていない。本研究は食品または食品添加物に含まれるナノ粒子の安全性を検討した。検討した結果、ナノシリカ、銀ナノ粒子、ナノクレイ粒子、ナノ白金粒子はマウスへの経口投与によって傷害性はなかったが、マウスへの尾静脈投与によって肝障害と腎障害が観察された。これらの結果から、食品に含まれるナノマテリアルの安全性をさらに検討する必要性のあることが示唆された。近年、食品と食品包装材の中にはナノマテリアルの使用が確認されているが、未だこれらのナノマテリアルの安全性及び、薬物の相互作用の解析は皆無に等しい。本研究は、食品と食品包装材に含まれるナノ粒子の物性ー毒性相関に関する基礎的知見を集積し、安全性評価を行うことで国民に安心を確保し、予想されない相互作用を未然に防止し、国民生活の安全に貢献する。平成25年度はナノクレイ粒子と粒子径1nmと8nmナノ白金粒子の経口投与と尾静脈投与による急性毒性および、シスプラチンなどの医薬品との薬物相互作用を検討した。経口投与による検討では、ナノクレイ粒子(用量20mg/kg)をBalb/cマウス(♂、8W)に投与した。肝臓に対する安全性の検討するためにALT値とAST値、腎臓に対する安全性を検討するためにBUN値を測定した。結果、測定したバイオマーカーはいずれも異常値が観察されず、経口投与に各粒子の安全性が高いことが示唆された。次にナノ白金粒子の用量20mg/kgをBalb/cマウス(♂、8W)に投与し検討した。結果、上記のナノシリカと同様に異常値が観察されず、経口投与によるナノ白金粒子の安全性が高いことが示唆された。さらにナノクレイ粒子とナノ白金粒子を経口投与し、同時に上記の医薬品を腹腔投与して薬物相互作用を検討した結果、いずれも各バイオマーカーに異常値は観察されなかった。次に医薬品とナノクレイ粒子の薬物相互作用をマウスに尾静脈投与を行い検討した。結果、シスプラチンとナノクレイ粒子を投与するとALT値、AST値が大きく上昇し肝障害が観察された。次にマウスへ白金ナノ粒子を尾静脈投与し、同時にシスプラチン、四塩化炭素を腹腔投与し検討した。結果、医薬品と粒子径1nm白金ナノ粒子を投与するとALT値、AST値が大きく上昇し肝障害が観察された。以上のことより、ナノクレイ粒子とナノ白金粒子は投与経路により、肝障害の誘導および、薬物相互作用があることが示唆された。近年、ナノマテリアルの安全性評価の必要性が認識され始めている。食品と食品包装材の中にはナノマテリアルの使用が確認されているが、未だこれらのナノマテリアルの安全性及び、薬物の相互作用の解析は皆無に等しい。平成24年度は粒子径30,50,70nmナノシリカと粒子径40,100nm銀ナノ粒子の経口投与と尾静脈投与による急性毒性および、シスプラチン、アセトアミノフェン、などの医薬品との薬物相互作用を検討した。経口投与による検討では、ナノシリカの最大用量100mg/kgをBalb/cマウス(♂、8W)に投与した。結果、測定したバイオマーカーはいずれも異常値が観察されず、経口投与によるナノシリカ粒子の安全性が高いことが示唆された。次に銀ナノ粒子の最大用量0.8mg/kgをBalb/cマウス(♂、8W)に投与し検討した。結果、上記のナノシリカと同様に異常値が観察されず、経口投与による銀ナノ粒子の安全性が高いことが示唆された。さらにナノシリカ粒子と銀ナノ粒子を経口投与し、同時に上記の医薬品を腹腔投与して薬物相互作用を検討した結果、いずれも各バイオマーカーに異常値は観察されなかった。次に医薬品と銀ナノ粒子の薬物相互作用をマウスに尾静脈投与行い検討した。結果、アセトアミノフェンと銀ナノ粒子を投与するとALT値、AST値が大きく上昇し肝障害が観察された。銀ナノ粒子とシスプラチンとストレプトマイシンなどの薬物においては、異常値は観察されなかった。平成24年度は、ナノシリカと白金ナノコロイド粒子、銀ナノ粒子、ナノクレイに関して安全性を評価行い、さらにた、細胞株を用い、WST法により生細胞数を指標として、安全性を評価する予定であった。また、経口投与により毒性が観察されないナノ粒子に関しては、尾静脈投与を行い、安全性を評価する実験計画であった。

平成24年度の本申請課題研究においては、ナノシリカと銀ナノ粒子の経口投与と尾静脈投与による急性毒性および、シスプラチン、アセトアミノフェン、などの医薬品との薬物相互作用を検討した。さらにヒト癌肝細胞株Huh7細胞を用いてナノマテリアルに対する安全性評価を行った。実験を行った結果、Balb/cマウスへの経口投与によるナノシリカと銀ナノ粒子の肝障害と腎障害は観察されなかった。さらにナノシリカと銀ナノ粒子をBalb/cマウス経口投与し、薬物を同時に投与した際の相互作用による肝障害と腎障害は観察されなかった。これらのことより、経口投与によるナノシリカと銀ナノ粒子の安全性が高いことが示唆された。また、ヒト癌肝細胞株Huh7細胞に対するナノシリカの細胞傷害性をWST法により検討した結果、細胞傷害性は観察されなかった。平成24年度はナノシリカと銀ナノ粒子の安全性評価により、経口投与による高い安全性がある可能性が示唆されたが、銀ナノ粒子のさらに小さい粒子径を検討する必要があると考えられる。また、白金ナノ粒子とナノクレイに関して今後、経口投与による安全性評価の検討を進めていく予定である。本申請課題の食品と食品添加物に含まれるナノシリカと銀ナノ粒子の安全性評価を達成することができた。次年度はさらに銀ナノ粒子、白金ナノ粒子とナノクレイに関して安全性評価を行う予定である。平成25年度は平成24年度に引き続きin vitroとin vivoにおける食品添加物と包装材中のナノ粒子の安全性評価を行う。白金ナノコロイド粒子、銀ナノ粒子、ナノクレイ、ナノシリカに関して安全性を評価する。上記のナノ粒子に関しては、食品に使用されていることを考慮し、経口投与による動物実験を行う。また、細胞株(HepG2)を用い、WST法により生細胞数を指標として、安全性を評価する。生細胞数の低下が観察されたナノ粒子は、高解像度3D蛍光顕微鏡(Delta Vision Personal;セキノテクロン)による細胞内のナノ粒子を観察し、細胞内動態を検討する。種々サイズのナノ粒子をマウスへ経口投与後に肝障害(ALT/AST)、腎障害(尿素窒素:BUN)、心障害(クレアチニンキナーゼ:CK)などの各種バイオマーカーを血清中より測定し、さらに毒性病理学的組織解析を行い評価する。また、経口投与により毒性が観察されないナノ粒子に関しては、尾静脈投与を行い、安全性を評価する。さらに解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)、抗生物質(ストレプトマイシン、テトラサイクリン)、抗炎症剤(5-アミノサリチル酸)、抗癌剤シスプラチンなど各種薬物とナノ粒子を単回投与、頻回投与し、生体に対する影響を検討する。毒性や副作用が観察されたナノ粒子の分散性、凝集性、界面活性などの物性を解析し、毒性との相関解析を検討する。ナノ粒子の凝集状態、表面荷電、界面活性はゼータサイザー装置を用い、ゼータ電位測定を行う。さらにナノ粒子の体内動態は、in vivoイメージング装置を用いて測定を行う予定である。さらに薬物と併用した際に毒性効果が観察されたナノ粒子について、薬物代謝酵素CYP450ファミリーをリアルタイムPCRを用いて解析する。また、血中のサイトカイン量を測定し、ナノ粒子の生体免疫系への関与を検討する。
味覚センサの動的応答を利用した複合味の単一味情報(基本味)への分解と定量化

単一の味質(苦味,酸味,塩味,甘味,うま味)の定量化は,マルチチャネル味覚センサにより成功している.このセンサは,生物が持つ脂質の官能基を有する複数種の脂質を用いている.本研究では,マルチチャネル味覚センサを用いて,複合味を単一の味情報へ分解・定量化することを目指した.食品を味わう場合,味の時間的変化は,最初に感じられる味(先味),後で舌に残る味(後味)といった言葉で表現される.複合味から単一の味質に分解するには,このような動的応答を含めて味覚センサで得られる情報を処理することが必要となる.また,味物質の相互作用の解明や広義の味物質(辛味や渋味)の検出,味覚センサの甘味に対する感度の向上も不可欠である.甘味に対する感度の向上は,脂質の選択と電荷の調整により実現し,感度を従来の脂質膜よりも向上させることができた.広義の味物質については,脂質タンパク質LB膜を作成し,SPR法により辛味,渋味など広義の味物質の測定を行った.この手法を用いることで,広義の味物質で辛味を呈するカプサイシン,渋味を呈するタンニン酸の検出が可能となった.また,脂質膜センサを用いて甘味による苦味抑制効果の定量化にも成功した.さらに,ビールの後味を高感度で検出することが可能となった.加えて,微量ミネラルを含む食塩の客観的評価方法を提案した.これらの結果は,複合味を単一の味情報へ分解するのに必要不可欠な要素であり,この目標の実現に大きく近づいたといえる.単一の味質(苦味,酸味,塩味,甘味,うま味)の定量化は,マルチチャネル味覚センサにより成功している.このセンサは,生物が持つ脂質の官能基を有する複数種の脂質を用いている.本研究では,マルチチャネル味覚センサを用いて,複合味を単一の味情報へ分解・定量化することを目指した.食品を味わう場合,味の時間的変化は,最初に感じられる味(先味),後で舌に残る味(後味)といった言葉で表現される.複合味から単一の味質に分解するには,このような動的応答を含めて味覚センサで得られる情報を処理することが必要となる.また,味物質の相互作用の解明や広義の味物質(辛味や渋味)の検出,味覚センサの甘味に対する感度の向上も不可欠である.甘味に対する感度の向上は,脂質の選択と電荷の調整により実現し,感度を従来の脂質膜よりも向上させることができた.広義の味物質については,脂質タンパク質LB膜を作成し,SPR法により辛味,渋味など広義の味物質の測定を行った.この手法を用いることで,広義の味物質で辛味を呈するカプサイシン,渋味を呈するタンニン酸の検出が可能となった.また,脂質膜センサを用いて甘味による苦味抑制効果の定量化にも成功した.さらに,ビールの後味を高感度で検出することが可能となった.加えて,微量ミネラルを含む食塩の客観的評価方法を提案した.これらの結果は,複合味を単一の味情報へ分解するのに必要不可欠な要素であり,この目標の実現に大きく近づいたといえる.これまでの研究で,マルチチャンネル味覚センサは単一の味質については,定量化することに成功している。本研究では,このセンサを利用して,複合味を独立の単一味情報へ分解・定量化することを目指している。生物がもつ脂質の官能基を有する複数種の脂質を用いて,脂質/高分子膜,脂質タンパク質複合膜,脂質タンパク質LB膜を作成し,これらをマルチチャンネル化したセンサシステムを作成した。このマルチチャンネル電極を用いて,5基本味(苦味,酸味,塩味,甘味,うま味)を代表する味物質の膜電位および膜インピーダンスを測定した。さらに,これらの基本味物質のうち任意の2つを混合し,同様に計測した。生物が味を受容する際,味質ごとにその応答時間に差があることに着目して,新たに各センサの過渡応答(先味,後味)による情報を取り入れることにより,複合味を単一味へ分解できる可能性を見いだせた。今後,複合味から単一味へ分解した各味質の定量化および代表的味質以外(辛味,渋味)についても複合味の分解・定量化を試みるとともに,官能検査により実際にヒトの感覚との相関を確認する予定である。さらに階層型ニューラルネットワークを用い,測定結果と官能結果を学習させ,別途測定した複合味のデータからそこに含まれる味質の判別を試みる。単一の味質(苦味,酸味,塩味,甘味,うま味)の定量化は,マルチチャネル味覚センサにより成功している.このセンサは,生物が持つ脂質の官能基を有する複数種の脂質を用いている.本研究では,マルチチャネル味覚センサを用いて,複合味を単一の味情報へ分解・定量化することを目指した.食品を味わう場合,味の時間的変化は,最初に感じられる味(先味),後で舌に残る味(後味)といった言葉で表現される.複合味から単一の味質に分解するには,このような動的応答を含めて味覚センサで得られる情報を処理することが必要となる.また,味物質の相互作用の解明や広義の味物質(辛味や渋味)の検出,味覚センサの甘味に対する感度の向上も不可欠である.甘味に対する感度の向上は,脂質の選択と電荷の調整により実現し,感度を従来の脂質膜よりも向上させることができた.広義の味物質については,脂質タンパク質LB膜を作成し,SPR法により辛味,渋味など広義の味物質の測定を行った.この手法を用いることで,広義の味物質で辛味を呈するカプサイシン,渋味を呈するタンニン酸の検出が可能となった.また,脂質膜センサを用いて甘味による苦味抑制効果の定量化にも成功した.

さらに,ビールの後味を高感度で検出することが可能となった.加えて,微量ミネラルを含む食塩の客観的評価方法を提案した.これらの結果は,複合味を単一の味情報へ分解するのに必要不可欠な要素であり,この目標の実現に大きく近づいたといえる.
ガロア体上2元系列から優れた相関特性をもつガロア環上4元系列への変換

本研究実績は、11.研究発表「雑誌論文」の中に記述している通り、関係学会の論文誌掲載あるいは研究発表の形で示している。これらの論文は新しいガロア環上の4元系列ファミリーを提案し、その相関分布を明らかにした。また、本系列発生の元になったガロア体上の2元系列ファミリーとの相関特性の比較考察を行った。以下にその研究実績の結果を述べる。まず、良く知られた、優れた相関特性をもつ2元系列ファミリー(GOLD系列ファミリー、GOLD-LIKE系列ファミリー)の各系列をモディファイしたガロア環上の4元系列ファミリーを構成し、それらの相関分布を理論解析と数値実験によって検証した。これらの4元系列は4元環上の特性多項式を用いることなく、上記の2元系列から容易に構成できる。また、これらの4元系列ファミリーの相関分布は、用いた2元系列ファミリーと良く類似した分布を持つことが明らかとなった。いわゆる、スペクトル拡散CDMA通信などへ応用される系列ファミリーの良否尺度であるNONTRIVIAL MAXIMUM CORREL ATI0N VALUEは、周期をNとしたとき、約√<2N>(奇数次数のGOLD、GOLD-LIKE系列を用いた場合)となり、またファミリーサイズも用いた2元系列ファミリーと同等となった。以上から、提案した4元系列ファミリーはスペクトル拡散CDMA通信へ応用できることを実証した。また、本系列発生の元になったガロア体上の2元系列ファミリーとの相関特性の比較考察を行っている。まず、良く知られた、優れた相関特性をもつ2元系列ファミリー(GOLD系列ファミリー、,SMALL SETのKASAM系列ファミリー及びGOLD-LIKE系列ファミリー)の各系列をモディファイしたガロア環上の4元系列ファミリーを構成し、それらの相関分布を理論解析と数値実験によって導出した.これらの4元系列は4元環上の特性多項式を用いることなく、上記の2元系列から容易に構成できる。また、これらの4元系列ファミリーの相関分布は、一部のパラメータにおいて大きな相関値をとるが、用いた2元系列ファミリーと良く類似した分布を持つことが明らかになった。従って、スペクトル拡散CDMA通信などへ応用される系列ファミリーの良否尺度であるNONTRIVIAL MAXIMUM CORRELATION VALUEは、相関値が大きな一部のパラメータを除くと、周期をNとしたとき、約√<2N>(奇数次数のGOLD、GOLD-LIKE系列、及びKASAMI系列を用いた場合)となること示した。以上から、提案した4元系列ファミリーはスペクトル拡散CDMA通信へ応用できる可能性をもっている。いわゆる、スペクトル拡散CDMA通信などへ応用される系列ファミリーの良否尺度であるNONTRIVIAL MAXIMUM CORRELATION VALUEは、周期をNとしたとき、約√<2N>(奇数次数のGOLD、GOLD-LIKE系列を用いた場合)となり、またファミリーサイズも用いた2元系列ファミリーと同等となった。
ベトナム・ホイアンの伝統的町並みに対する観光地化の影響

ベトナムの世界遺産であるホイアンにおいて、(1)観光地化に伴うファサードの変容実態とその要因を明らかにし、(2)観光地化が伝統的町家とそこでの生活に与える影響、(3)町並みの形骸化の実態を明らかにした。また、(4)観光客に対するアンケートからホイアン観光の魅力を客観的に確認した。これらを総合し、ホイアンが今後もサスティナブルな観光地として発展し続けるための方策を行政に提案し、共に検討した。本年は初年度であったため、平成22年8月、研究対象であるホイアン市において、本研究のキックオフと位置づけられるワークショップを開催した。当該ワークショップでは、ホイアン市長臨席のもと、行政の観光、保存といった関連部局が、観光政策、景観整備、建造物修復などのこれまでの取組みと現状報告を行った。一方、日本側からは本科研の研究代表者が、平成21年にホイアン市と協働で実施した、店舗の営業形態調査の分析をもとにした近年の景観の乱れに関する発表を行った。発表後は、各々の発表から提起された問題についてディスカッションを行い、ホイアンが今後もリビングヘリテージであり続けるためにはどうすべきか、過度の観光地化に対してどのように対応すべきか、現在、行き詰まりつつある観光産業をどうすべきか、新たな観光産業を創出するためにはどうすべきかといった、今後の課題の認識を共有することができた。平成22年8月には、ホイアンの観光地化の拡大状況を把握するため、ホイアンの全ホテルの分布調査も実施した。また、観光地化の現状を把握する基礎として、ホイアンの全ホテルのグレード、開業年、規模といったホテルに関するデータならびに、年間観光客数などの観光に関するデータ採取を行った。翌平成23年3月には、観光産業について知るため、ホイアンに多くある観光客向けの洋服店のシステムを把握するヒアリング調査および、1994年から継続して実施しているホイアンの世界遺産エリア内の主要な通りに面している全建物のファサード写真を採取する景観変容調査を実施した。また、平成23年3月には、次年度にホイアン市と協働で行う、ホイアン市が町並み保存に取組み始めた1985年以降に実施した政策を整理するプロジェクトの詳細を詰める会議も行った。平成23年度は、当初の研究実施計画通り、ホイアンの観光地化に伴う町家の物理的変化および、使用実態の変化の把握を目的とした町家実測調査および、居住者に対するインタビュー調査を行った。平成23年8月に、21軒の町家において実施したこの調査は、ホイアンの町家の使い方の変化を検証する第2回追跡調査にあたり、平成18年に実施した第1回追跡調査のデータと併せて分析した。そこから、町家の空間構成には変化はみられないものの、空間の使い方に変化が生じていること、調査を重ねるごとに観光産業のための空間が拡大し、生活空間を圧迫していること、町家を観光産業に用いるために、人の住まない町家が増加していることなどを明らかにできた。この分析結果は、平成24年度に日本建築学会やISAIAなどで公表する予定である。1994年から継続して実施しているホイアンの世界遺産エリア内の主要な通りに面している全建物のファサード写真を採取する景観変容調査は、本年度は、平成23年8月と平成24年3月の2回実施し、例年同様のデータを得た。現在は、最終年度の観光開発と景観整備・町並み保存の両立を目指す方策提案に向け、景観の変容と条例との関係を分析しているところである。また、当初の研究実施計画では予定していなかったが、ホイアンの旅行代理店に対するインタビュー調査も実施した。この調査は、観光客が捉えているホイアンの観光資源の魅力を把握し、観光産業の展開や、観光産業の構造を知る手掛かりとなった。平成23年3月には、平成23年8月に実施した第2回追跡調査を分析した概要報告、ならびに、平成24年8月にホイアンで開催される町並み保存と観光に関する国際シンポジウムの打合せを現地において行い、最終年度の準備に入った。当初の計画通り、観光客に対するホイアンの魅力の再確認および町並みの現状を評価する目的のアンケート調査を平成24年8月に実施した。調査は市の協力を得て借用した世界遺産のコアゾーン内にある町家を会場に、ホイアンの町並み保存活動の歴史および観光地化の現状をパネルによって紹介するエキシビションを開催し、その展示を見終わった観光客に対しアンケートを実施した。アンケートからは、観光客はホイアンの魅力を世界遺産の町並みだけとは捉えておらず、ホイアンならではの多様な観光資源にも期待をしていること。しかし現実は、著しい観光地化により町は賑やかさを増し、住民の減少により生活文化が感じられにくくなっており、その結果、観光客が有するホイアンのイメージおよび期待と現実との間にギャップが生じていること。ホイアン観光への期待に「もっとローカルな生活」といった類の意見があったが、「テーマパーク」、「映画のセット」と評されるように、生活感の希薄さ、すなわち、これまでの研究において指摘してきた町並みの形骸化の進行を観光客も感じ取っていることなどを明らかにすることができた。

これについては、平成25年度日本建築学会大会において発表することとなっており、さらに大学紀要への投稿準備にも着手している。1994年から継続して実施している世界遺産のコアゾーン内の主要な通りに面する全建物のファサード写真を採取する景観変容調査は、平成24年8月、平成25年3月に実施し、例年同様のデータを得た。最終年度の年度末である平成25年3月には、ホイアン市のみならず、上部組織であるクアンナム省も含めた関連行政官および住民代表も参加する100人規模のクロージングシンポジウムをホイアン市主催により開催した。ここでは本研究課題による調査の報告を行ったうえで、観光開発、景観整備、サスティナブルな発展の両立を目指す今後の方向について討論を行った。当初、景観変容調査は毎年8月に、年1回実施する計画であったが、実際には、8月、3月の年2回実施できており、より細かいデータが入手できている。変化の速いホイアンにおける年2回の調査は、大変有用である。また、ホイアンの旅行代理店に対するインタビュー調査も実施した。本調査は、当初の研究計画には入っていなかったが、観光客が捉えているホイアンの観光資源の魅力を把握し、観光産業の展開や、観光産業の構造を知るうえで有効であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は最終年度であるため、これまでのデータをまとめ、本科研費による研究における最終的な目標である、観光開発と景観整備・町並み保存の両立を目指す方策提案のまとめに入る。平成22年度、平成23年度と、調査はここまで順調に進んでいるため、推進方策の大幅な変更は予定していない。しかし、まとめていくうえで新たに必要となった調査を適宜追加し、実施していく。