hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性酸素種によるASK1活性化制御機構の解明

平成19年度は大別して3つの実験計画を立案し遂行してきた。1)TrxおよびTRAFによるASK1活性化制御機構前年度の研究から、TrxおよびTRAFはASK1のN末端領域のコイルドコイルドメインに隣接して結合することがわかった。今年度の研究より、このドメインを介したASK1同士のオリゴマー形成が活性酸素によるASK1の活性化に必須であることが明らかとなった。さらに、Trxはこのホモオリゴマー形成を阻害することでその活性を負に制御し、TRAFはホモオリゴマー形成を促進させることでASK1の活性化制御していることが明らかとなった。2)自然免疫応答時における活性酸素種発生機構の解明活性酸素種依存的なASK1が自然免疫応答において重要な役割を持つ事が示唆されていた。我々は新たに、P2X7受容体の下流で活性酸素種の産生が引き起こされ、それがNADPHオキシターゼのひとつであるNOX2に依存的であることを明らかにした。さらに、NOX2由来の活性酸素種によって活性化されたASK1はマクロファージにアポトーシスを誘導することがノックアウトマウス由来マクロファージの解析から明らかとなった。3)ASK1のユビキチン化・脱ユビキチン化による活性化制御機構の解明前年度において、活性酸素種依存的にASK1複合体に結合する因子として脱ユビキチン化酵素FAF-Xを同定したことから、ASK1とユビキチン化の関係について検討した。その結果、活性酸素種依存的に活性化されたASK1はユビキチン化され、プロテアソーム系で分解されることを見いだした。また、脱ユビキチン化酵素FAF-XがASK1を脱ユビキチン化することでその分解を抑制し、ASK1依存的なアポトーシスの誘導に必須の持続的なASK1活性化を導いていることを明らかにした。平成18年度は大別して3つの実験計画を立案し遂行してきた。1)活性化型ASK1複合体構成因子の同定ASK1は定常状態で巨大なシグナル伝達複合体を形成しているが、活性酸素種の存在でさらに高分子量化することが明らかとなっていることから、その構成因子の同定を試みた。その結果、活性酸素種依存的にASK1複合体に結合してくる3つの因子が同定された。そのうちのひとつについてクローニングをし、生化学的手法を用いてその役割について検討している。ASK1抑制因子であるチオレドキシン、活性化因子であるTRAF2およびTRAF6はともにASK1のN末端領域に結合することから、両者がASK1の結合領域を競合することでASK1の活性化制御がなされていると予想されていた。しかしながら、両者のASK1結合領域を詳細に検討したところ、両者の結合領域はASK1のN末端領域の異なる部位を必要とすることがわかった。さらに、両者の結合領域の間に存在するコイルドコイル領域がASK1の活性化に重要であることも明らかとなり、現在これらの因子の結合とこの領域の関係を検討している。3)ASK1のユビキチン化・脱ユビキチン化による活性化制御機構の解明現在までにASK1が活性酸素種依存的にユビキチン化されるという知見を得ていることから、質量分析計を用いてそのアミノ酸残基の決定を考えている。現在、その実験に必要な変異体作成が終了したところである。一方で、ASK1複合体の構成因子である脱ユビキチン酵素がASK1を基質とすることがin vitroにおいて確認された。以上のことから、ASK1のユビキチン化および脱ユビキチン化の詳細な機構について検討し、新たなASK1活性化制御機構を解明していく。

また、脱ユビキチン化酵素FAF-XがASK1を脱ユビキチン化することでその分解を抑制し、ASK1依存的なアポトーシスの誘導に必須の持続的なASK1活性化を導いていることを明らかにした。
『無量寿経』古訳の文献学的研究-アフガニスタン出土の梵語古写本との比較-

後漢の支婁迦讖訳と考えられる『阿弥陀三耶三仏薩楼仏檀過度人道経』(通称『大阿弥陀経』。経録が支謙訳するのは誤り。二世紀後半訳出)を主として二種の異訳---すなわち『平等覚経』(支謙あるいはその門下による三世紀の訳と考えられる)と『無量寿経』(魏の康僧鎧訳とされていたが、五世紀前半の訳か)---、梵本(ネパール出土の梵本Sukbavativyuba及び最近アフガニスタンにて発見された紀元後六七世紀に書かれたと考えられる梵本写本断簡三葉)などと比較しながら解読し、訳注と詞典を作成した。この作業を通して、幾つかの新しい観点を得るに至った。例えば、(I)永く謎であった『阿弥陀三耶三仏薩楼仏檀過度人道経』という経名の「薩楼仏檀」は、「〓楼亘」(Avalokitasvara;観音菩薩)の誤写であり「阿弥陀正覚仏と観音が人間を救済することを(説く)経」の意味であったと考えた。(II)同じく「阿弥陀」の原語は、Amitabba(無量光)の俗語形^*Amidaba,-abu,-a'u,-ayuであり、これがAmitayus(無量寿)と変化したこと。『大阿弥陀経』は難解な漢文で書かれた経典であり、年度内に全体の作業を完成することは不可能であったが、訳注及び幾つかの論文を国内外で発表し、また全体の訳注、『大阿弥陀経詞典』のいずれも数年内に公表できる見通しがついた。経典全体のこのような文献学的研究を踏まえて、初めて、浄土経典ひいては初期大乗仏教の思想史的研究が可能になると考える。当該科学研究の初年度である今年度は、まず、梵本『無量寿経』諸写本などのデータをコンピュータに入力してもらい、そのデータを利用して『無量寿経』の古訳である支婁迦讖訳『大阿弥陀経』のグロッサリー(詞典)を作りはじめた。その詞典では、既存の辞書・研究書に出ていない語彙・語法、或いは採録されていても後漢より後の文献に拠るものを取り上げ、英訳を附し、さらに支謙訳『平等覚経』、訳者不明『無量寿経』、梵本(ネパール本とアフガニスタンで新たに出士した梵語古写本)及びチベット語訳に見られる対応する語彙を併記した。まだ『大阿弥陀経』全体の三分の一程度しか進んでいないが、すでに既存の辞書・研究書類に採られていない数多くの表現を集めることができ、また対応する梵本や異訳から、その意味を明らかにすることができた。グロッサリー作りと並行して、『大阿弥陀経』の訳注を作成し、その成果は、『佛教大学総合研究所紀要』に連載して発表している。今年度の発表で、上下二巻のうち上巻の訳注を終えた。また、台湾の『佛教圖書館館訊』第35/36号に発表した「『佛典漢語詞典』之編輯」という論文の中で、『大阿弥陀経』の語彙の問題を論じた。当該科学研究の二年目である今年度には、『無量寿経』の古訳である支婁迦讖訳『大阿弥陀経』のグロッサリー(詞典)と『大阿弥陀経』の校訂注釈本を引き続き執筆した。その詞典では、既存の辞書・研究書に出ていない語彙・語法、或いは採録されていても後漢より後の文献に拠るものを取り上げ、英訳を附し、さらに支謙訳『平等覚経』、訳者不明『無量寿経』、梵本(ネパール本とアフガニスタンで新たに出土した梵語古写本)及びチベット語訳に見られる対応する語彙を併記した。

これらの作業はすでに『大阿弥陀経』全体の80%程度まで進んでいる。この詞典と校訂注釈本が完成すれば、本経は勿論、他の古訳経典をかなり正確に読解できるようになるに違いない。グロッサリー・校訂注釈本作りと並行して、『大阿弥陀経』の訳注を作成し、その成果は、『佛教大学総合研究所紀要』に連載して発表している。今年度の発表で、全体の三分の二の訳注を終えた。また、平成16年11月に開かれた京都大学人文科学研究所創立75周年記念、中国宗教文献研究国際シンポジウムにて「『仏典漢語詞典』の構想」と題する論文を発表し、その中で、『大阿弥陀経』の語彙の問題も論じた。招聘先のスウェーデン国立社会科学高等研究院(The Swedish Collegium for Advanced Study in the Social Sciences : SCSSS, Uppsala)にて、同じテーマで講演した(平成17年3月)。今後、同じテーマの講演をワシントン大学(平成17年5月)、ベルリン・ブランデンベルクアカデミー(平成17年9月)で行う予定。当該科学研究の三年目であり最終年度でもあった今年度には、『無量寿経』の古訳である支婁迦讖訳『大阿弥陀経』のグロッサリー(詞典)と『大阿弥陀経』の校訂注釈本を引き続き執筆した。その詞典では、既存の辞書・研究書に出ていない語彙・語法、或いは採録されていても後漢より後の文献に拠るものを取り上げ、英訳を附し、さらに支謙訳『平等覚経』、訳者不明『無量寿経』、梵本(ネパール本とアフガニスタンで新たに出土した梵語古写本)及びチベット語訳に見られる対応する語彙を併記した。これらの作業はすでに『大阿弥陀経』全体の90%程度まで進んでいる。近い将来に正式出版を構想している。今年度の発表で、全体の五分の四の訳注を終えた。この他、「『仏典漢語詞典』の構想」と題する講演をワシントン大学(平成17年5月)、ベルリン・ブランデンブルクアカデミー(平成17年9月)で行った。その中で、『大阿弥陀経』の語彙の問題も論じた。この論文は、BSOASに投稿中。また平成17年8月にロンドンで開かれた国際仏教学シンポジウムにてUnderlying Languages of Early Chinese Translations of Buddhist Scripturesという題で発表。そこでも『大阿弥陀経』の問題も論じた。この論文は、五月に出版される中国語学の権威ChristophHarbsmeierオスロ大学教授の記念論文集に収録されている。
がん幹細胞は免疫細胞老化関連免疫抑制を誘導し造腫瘍性を発揮するという新仮説の検証

本研究では、がん幹細胞(造腫瘍細胞)はそれ自身が炎症性サイトカイン(TICIF-1)を産生し、その作用により周囲のマクロファージを老化様および免疫抑制性表現型に誘導することが明らかになった。通常、“細胞老化"によって生じる表現型(SASP)といえば炎症遷延性の現象を想起させるが、今回の結果から、細胞老化によりもたらされる表現型は細胞種により異なる可能性が示唆された。TICIF-1はSASP因子の一つとして知られるが、SASP因子は直接的に腫瘍形成に貢献しているのではなくMφを抑制性表現型へと導くことで免疫健常動物における腫瘍発生母地の形成に貢献している可能性が考えられた。生体内で造腫瘍能をもつ、いわゆる「がん幹細胞」は主に免疫不全マウスを用いた解析で同定されてきた。しかし、がん幹細胞と呼ばれる細胞集団であっても免疫学的に正常な個体内では腫瘍形成能を示さないケースもある。実際に、問題となるヒトのがんのほとんどは正常な免疫系を有する個体から発生する。私は、個体を死に至らしめる「がん」という事象の発生過程において、がん細胞と免疫系との相互作用は決して無視できないという考えのもと研究を進めてきた。これまでの研究で、がん幹細胞は免疫細胞に細胞老化様ともいえる表現型を誘導すること、老化関連遺伝子が高発現することを見出した。またそのような免疫細胞は免疫抑制性の分子を産生することを示唆するデータを得た。さらに、がん幹細胞選択的に発現する免疫関連因子を複数同定した。この免疫関連因子をCRISPR/Cas9システムにより欠損させたがん幹細胞は、免疫不全マウスにては依然として造腫瘍能を有していたが、免疫学的に正常な野生型マウスでは造腫瘍能を失うことが観察された。今後、がん幹細胞がどのような機構により免疫細胞に細胞老化様および免疫抑制性の表現型を誘導するのかを解析するとともに、がん幹細胞による免疫細胞老化誘導が、免疫学的に正常な個体における腫瘍形成や個体死に及ぼす影響を明らかにする。究極的には、本研究で得られた知見をもとに、がん幹細胞誘導性の免疫細胞老化機構を標的とする効果的ながん治療法の開発を目指している。おおむね計画通りに研究を遂行し、実験結果を得た。今後は、がん幹細胞がどのような機構により免疫細胞に細胞老化様および免疫抑制性の表現型を誘導するのかについて、分子レベルで明らかにする。また、がん幹細胞による免疫細胞老化誘導が免疫学的に正常な個体における腫瘍形成や個体死に及ぼす影響を各種遺伝子のノックアウトマウスを活用した解析にて明らかにする方針である。腫瘍免疫学
皮膚老化および光老化における細胞の非分裂化と染色体末端粒との関連

1.皮膚老化とテロメア長との関連2.各年代のヒト皮膚を生検し、その線維芽細胞を培養し、各サンプルのpopulation doublingsを合わせてDNAを抽出した。RSA-1でDNAを切断し、ジゴキシゲニンでラベルしたテロメアプローブを用いてハイブリダイズした。それをX線フィルムに現像し、デンシトメーターにかけてテロメア長を測定している。現在そのデータを解析中であるがDonor ageが大きくなるにつれてテロメア長が短縮している傾向がみられている。今後は培養のearly passageとsenescenceにおいてテロメア長の変化がどうみられるかについても検討していきたい。皮膚腫瘍とテロメア長との関連ヒト悪性黒色腫の原発巣と転移リンパ節および末梢血リンパ球におけるテロメア長を測定して腫瘍細胞と正常細胞とのテロメア長の比較検討をおこなっているところである。今後はメラノーマの細胞株を用いてearly passageからsenescenceまでのテロメア長の変化がどのようであるかを検討したい。3.光老化とテロメア長との関連(1)ヒトでは老人の光老化した部位の皮膚と通常の皮膚において線維芽細胞を培養しそのearlypassageにおけるテロメア長を比較しているところである。(2)マウスにおいてはMus spretusというヒトと同一のテロメア長を有するマウスを用い、耳に紫外線を照射して光老化を起こし、光老化を起こしていない部位の皮膚とでテロメア長を比較検討することを計画している。
分子コンホメーション制御により多重クロミズムを実現する結晶設計

クロミズムは外部刺激により物質の色が可逆的に変化する現象であり、光記録情報媒体や外部刺激に対するセンサー物質として応用的にも重要である。本研究は複数の外部刺激により異なるクロミズムを示す、多重センサーとして期待される新しい結晶性物質を創製することを目的とする。その手段として、結晶内の分子のコンホメーションに依存して異なったクロミズムを示す分子の探求と結晶設計、さらに結晶構造変化による色変化を利用する。特にサリチリデンアニリン類は結晶環境に依存して、様々な分子コンホメーションを示し、しかも、それにクロミズム特性がリンクするため、第一のターゲット物質とした。今年度の研究は、サリチリデンアニリン誘導体を配位子とするコバルト作成の合成とその結晶構造解析、クロミズム特性の解明を行った。このCo(II)錯体は、サリチリデンアニリン-ピリジン誘導体4分子をエカトリアル位置に、NCS(-)2分子をアピカル位置に持つ6配位型錯体であることを単結晶構造解析から明らかにした。結晶構造解析からは、サリチリデンアニリン-ピリジン誘導体内の二面角は約30度程度で、この配位子分子由来のフォトクロミズムを示すことが予測された。実際にこの錯体結晶に紫外光を照射すると橙色が赤色に変化し、室温放置によりもとに戻るというフォトクロミズム特性をUV/Vis測定により確認した。一方、結晶を冷却すると橙色から黄色への色変化を示しサーモクロミズム特性も併せ持つという知見を得た。これらの色変化は配位子であるサリチリデンアニリン-ピリジン誘導体分子が持つフォトクロミズム・サーモクロミズムの色変化(橙色-赤色、橙色-無色)と、コバルト錯体形成によるCo(II)イオンのd-d遷移による着色の合わさったものであると理解できる。理由第2年目の当初の目的は、サリチリデンアニリン誘導体である、サリチリデンアニリン-ピリジン誘導体を合成し、それを配位子として使った錯体を合成して、クロミズム特性や分子の合成方法、分子の安定性などを検討することになっていた。また、手法としてはXRD,UV/Vis, TG/TDAにより結晶相の分子を確認し、さらに結晶構造解析により分子構造を明らかにするとしていた。今年度は目的とするCo(II)錯体の合成に成功し、またクロミズム特性を明らかにすることで、これらの目的を十分に達成した。また、サリチリデンアニリン-ピリジン誘導体錯体結晶の構造とクロミズム特性の関係を明らかにするという目的について、複数のサリチリデンアニリン-ピリジン誘導体分子を合成して錯体を組み上げ、特に配位子のねじれ角を中心とした構造パラメータがクロミズム特性と関係があるという点を明らかにするという成果を挙げた。錯体の合成と解析については現在も進行中であり、第3年度での成果が見込まれる。以上のことから進捗状況を「おおむね順調」評価した。第3年目は、結果のまとめの年度に相当する。第1年目から引き続いて行いつつある、サリチリデンアニリン-ピリジン配位子による錯体形成については、そのスキームを確立しており、前期まで引き続き誘導体を使った錯体の合成と、そのクロミック特性の評価に注力して研究を進める計画である。現在、Co(II), Ni(II)などの金属イオンを用いた錯体形成を試みており、すでにいくつかの錯体について合成に成功している。これらの錯体のクロミック特性を調べ、さらにその特性と結晶構造との相関を明らかにすることを目標としている。手法は引き続き、結晶構造解析を中心に、スペクトル測定等で物性を測定する。また、アモルファス相における分子構造決定法として、XAFS測定、理論計算による分子構造最適化を併用する予定である。一方、その目標達成後には、まとめとして、その構造とクロミズム発色の詳細な原理検討を行う必要がある。このため、理論計算を用いた分子構造最適化を用い、UV/Visスペクトルのシミュレーションを行う。これにより、発色原因が配位子による発色と、中心金属イオンのd電子による発色を合わせたものであるという予測を確認することができる。以上をまとめ、論文また学会発表を行う。特にサリチリデンアニリン類は、結晶環境に依存して、様々なな分子コンホメーションを示し、しかも、それに依存してクロミズム特性がリンクするため、第一のターゲット物質とした。今年度の研究は、サリチリデンアニリン誘導体の結晶相クロミズムが、どのような構造的要因によって制御されるるのかを系統的に調べた。この結果は、クロミズムを結晶構造により制御する計画にとって重要である。サリチリデンアニリン誘導体はUV照射により黄色から赤色へ変化する結晶相フォトクロミズムを示し、分子がねじれ型構造で、ねじれ角が30度より大きい必要がある。しかし、この規則に従わない結晶構造の存在が知られており、規則の妥当性が問題となっていた。フォトクロミズム反応には、結晶中で分子中央がクランクシャフト回転をするため、結晶中での分子の動きやすさを指標とする提案が行われたが、本研究によりこの指標はある程度、フォトクロミズム反応性を説明できるが、例外が多すぎ採用できないことを示した。

そこで本研究では、新しく17種類のサリチリデンアニリン分子、あるいはその共結晶を合成し、分子構造、結晶構造に関する様々な特徴を調べた結果、分子のねじれ角に分子の動きやすさの指標(結晶中の空隙率)を組み合わせた新しい指標を提案し、ほぼすべての結晶についてフォトクロミズム反応性を説明することに成功した。第1年目の当初の目的は、サリチリデンアニリン誘導体である、サリチリデンアミノピリジンを多数合成し、それらのクロミズム特性や分子の合成方法、分子の安定性などを検討することになっていた。また、手法としてはXRD, UV/Vis, TG/TDAにより結晶相の分子を確認し、さらに結晶構造解析により分子構造を明らかにするとしていた。これらの目的はおおよそ達成されている。また、サリチリデンアニリン誘導体結晶の構造とクロミズム特性の関係を明らかにするという目的について、多数の分子・結晶を合成して、特にねじれ角を中心とした構造パラメータがクロミズム特性と関係があるという点を明らかにするという成果を挙げた。一方、得られたサリチリデンアミノピリジン配位子による錯体形成を行い、その特性を調べるという目的については、上述の研究に時間を多く配分したため、年度をまたいで現在進行中であるが、すでにいくつかの錯体について予備的な合成・解析を行っており、第2年度での成果が見込まれる。以上のことから進捗状況を「おおむね順調」評価した。クロミズムは外部刺激により物質の色が可逆的に変化する現象であり、光記録情報媒体や外部刺激に対するセンサー物質として応用的にも重要である。本研究は複数の外部刺激により異なるクロミズムを示す、多重センサーとして期待される新しい結晶性物質を創製することを目的とする。その手段として、結晶内の分子のコンホメーションに依存して異なったクロミズムを示す分子の探求と結晶設計、さらに結晶構造変化による色変化を利用する。特にサリチリデンアニリン類は結晶環境に依存して、様々な分子コンホメーションを示し、しかも、それにクロミズム特性がリンクするため、第一のターゲット物質とした。今年度の研究は、サリチリデンアニリン誘導体を配位子とするコバルト作成の合成とその結晶構造解析、クロミズム特性の解明を行った。このCo(II)錯体は、サリチリデンアニリン-ピリジン誘導体4分子をエカトリアル位置に、NCS(-)2分子をアピカル位置に持つ6配位型錯体であることを単結晶構造解析から明らかにした。結晶構造解析からは、サリチリデンアニリン-ピリジン誘導体内の二面角は約30度程度で、この配位子分子由来のフォトクロミズムを示すことが予測された。実際にこの錯体結晶に紫外光を照射すると橙色が赤色に変化し、室温放置によりもとに戻るというフォトクロミズム特性をUV/Vis測定により確認した。一方、結晶を冷却すると橙色から黄色への色変化を示しサーモクロミズム特性も併せ持つという知見を得た。これらの色変化は配位子であるサリチリデンアニリン-ピリジン誘導体分子が持つフォトクロミズム・サーモクロミズムの色変化(橙色-赤色、橙色-無色)と、コバルト錯体形成によるCo(II)イオンのd-d遷移による着色の合わさったものであると理解できる。
リバタリアニズムと司法制度の民営化

本研究プロジェクトでは、昨年度に引き続き、刑務所の民営化に関する理論研究や実証研究を拠り所に、リバタリアニズム理論や民営化理論の再構成を目指してきた。また、現代正義論の文脈の中でリバタリアニズム(自由至上主義)思想を捉え、それを理論的・具体的に検証し、その可能性を探究してきた。リバタリアニズム陣営内における論争を要約・検証し、民営化・規制緩和などを推進する「小さな政府」論・自由主義思想の理論的妥当性を分析し、それらの理論的再構成を試みてきた。刑務所の民営化をケース・スタディーとして取り上げ、自由主義理論が具体的にどのように生かされているのか、その有効性あるいは問題点を明らかにするために、研究に励んできた。刑務所の民営化に踏み切った国の事例を参照しつつ、その経験に関する情報や従来の研究成果を収集・分析・解釈し、その成果を、学会発表、学会などにおける交流、そして出版活動を通して広めることを目的として活動を行ってきた。本研究プロジェクトの成果の一つとして、日本のある出版社から、リバタリアニズムの諸相に関する単著を出す話が決まったこと、また『リバタリアニズム読本』(仮題)の編集者からの執筆依頼を受けたこと、の二つが挙げられる。そのために、本研究プロジェクトの成果を、単著・共著の形で出すことにし、積極的に執筆に取り掛かっている。同時に、研究論文を英日両言語で書きつつある。また、一人の同僚と共に、イギリスの中堅の出版社であるアシュゲートと出版契約を提携し、『Asia Pacific and Human Rights : A Global Political Economy Perspective』も近刊の予定である。本研究は、現代正義論を語る上で無視することの出来ないリバタリアニズム(自由至上主義)思想を理論的に、また、具体的に検証し、その可能性を探究することを目的とする。現時点までは、リバタリアニズム陣営内における論争を要約・検証し、民営化・規制緩和などを推進する「小さな政府」論の理論的妥当性を分析するために、資料の蒐集と解読に努めてきた。また、刑務所の民営化をケース・スタディーとして取り上げ、自由主義理論が具体的にどのように生かされているのか、その有効性・問題点を明らかにするため、刑務所の民営化に間する理論的研究および実証的研究の解読にも奔走してきた。より具体的にいえば、初年度の活動は、司法制度の民営化、中でも民間刑務所のケース・スタディーに関する文献の蒐集、解読、分析に傾斜した。研究プロジェクト全体の理論的枠組である「法と経済学」・「公共選択学派」の文献の中で、とりわけ司法制度の民営化に深くかかわるものを収集し、司法制度の民営化についての理解を深めると同時に、それに対する批判的考察を深めようとしてきた。これらの文献の多くは、実際に民間企業が刑務所経営に携わっている国々(オーストラリアやアメリカ合衆国)の研究者によるものであるため、文献を海外に発注したり、資料整理とそのデータベース化の作業を行ったりした。文献収集に加えて、民営化の理論的可能性と現実への適用可能性とを検証しつつ、自分の考えをまとめるためにも、国外内の研究者と議論を交わしたり研究会などにも発表をしたりしてきた。今回の研究プロジェクトの成果は、従来のものと合わせて単著の形で出す予定である(『自由・法・秩序-リバタリアニズム理論の諸相』(仮題))。なお、今年は、下記の通り、多くの研究論文を公にし、単著を一冊、共著を数冊、また翻訳を一冊出版したか、あるいは出版予定である。
出産・育児・就労に関わる女性のライフコースと住宅条件

本研究は、女性のライフコースと住宅条件の関係を明らかにしようとしたものである。既婚で子どもをもつ女性を対象として、全国消費実態調査のミクロデータを独自に集計し、首都圏の持家世帯を対象としたアンケート調査を実施した。その結果、妻の就業状況によって住宅事情が異なること把握した。男性世帯主だけではなく、妻の就業状況が住宅事情に影響する変数として意味をもつことが明らかになった。(1)女性のライフコースと住宅に関する先行研究を検討した。このテーマのほとんどは欧米で実施されてきている。住宅所有形態の構成と出生率の関係、女性就労と福祉レジームの関係、出生率回復のための住宅施策の検討などに関する既往研究から、日本の状況を分析するために有効と思われる視点を抽出した。(2)全国消費実態調査のミクロデータの独自集計にもとづき、子どもをもつ既婚女性の就業形態と住宅状況の関係を分析した。その結果、妻の就業形態(正規・非正規・家事専業の別)は、世帯の経済力を左右し、持家率を規定する一つの因子になっていることがわかった。これまでの住宅研究では、「男性稼ぎ主」の経済力が世帯全体の経済状態を決定するという暗黙の仮定があった。しかし、ここでの分析の結果は、男性稼ぎ主に加え、妻の就業状況が住宅事情を左右することを示している。この点は、住宅研究の伝統的な分析手法を改良する必要を示唆している。(3)住宅・土地統計調査と全国消費実態調査のミクロデータの独自集計により、住宅事情と子どもの有無・人数の関係を分析した。この結果、子どもの多い世帯は、住宅面積が広い、住居費負担率が低い、建築年が古い、といった傾向をもつことが明らかになった。これは、「広い・安い」が子どもを増やす条件になっている、あるいは子どもの多い世帯が「広い・安い」を必要としていること、そして「広い・安い」が「古い」によって達成されている、ということを示している。重要なのは、子どもの有無・人数に住宅条件が関係していることが明らかになった点である。出産・育児と女性就労の両立を支えることが、公共政策の課題として重要性を増している。この課題は、出生率の回復、男女平等の実現、労働力の確保などの視点から重視され、雇用上の女性の地位向上、育児環境整備などに関わる一連の施策が展開してきた。しかし、女性の就労・家庭生活に住宅問題が影響している点は見過ごされ、ほとんど未解明である。本研究は、出産・育児・就労に関する既婚女性のライフコース・パターンと住宅条件がどのような関係を形成しているのかを実証的に捉え、子育てと女性就労の両立のための住宅政策の課題を明らかにしようとするものである。こうした観点から、本年度は、首都圏在住の子どもをもつ既婚女性を対象としたアンケート調査の結果を用い、女性の就業形態と持家取得の関係に関して分析した。その結果、(1)妻が正規雇用の世帯は、「経済力が突出して高い」「それが持家取得を促進する」「良質の住宅を取得しながら、住宅ローン:負担率は低い」「子育てのために妻の親の近傍に住む傾向が強い」「夫婦ともに多忙であるため、都心居住指向が強い」、(2)妻が非正規雇用の世帯は、「夫の経済力がとくに低い」「妻のパート就労が持家取得を支えている」「取得した持家は狭いにもかかわらず、世帯所得が低いために、LTVが顕著に高く、住宅ローン負担率が高い」、(3)妻が専業主婦の世帯は、「夫の経済力がとくに高い」「それが妻の不就労を可能にする」「夫の高所得を基盤として持家を取得する」「郊外立地の住宅を選ぶ傾向がある」、といった特徴をもつことがわかった。この調査結果は、妻の就労形態、持家取得、子育てのあり方が密接な連関をもつことを表している。本年度は、これまでに実施した子育て女性向けアンケート調査の結果、全国消費実態調査のミクロデータ再集計分析などをまとめることによって、女性のライフコースと住宅条件の関係に関する知見を整理した。その結果、既婚女性の就労形態に着目し、それを1正規雇用、2非正規雇用、3家事専業に分けることによって、ライフコースと住宅条件の関係を明確に把握できることが明らかになった。すなわち、1妻が正規雇用の世帯では、所得が群を抜いて高く、住居費負担が絶対的に大きいとはいえ、その対所得比は低く、住宅面積等の水準が高い。夫だけではなく、妻の信用力が高いことから、夫婦ともに住宅ローン調達力をもち、それが高水準の居住状況を実現する要因となっている。また、このグループでは、妻の親が近居し、子育てを支援している点が特徴になっている。保育所だけでなく、親の援助のあることが、妻の正規就労を支えている。2妻が非正規雇用の世帯では、持家取得後にその就労が始まっている場合が多くみられ、それは夫の経済力の低さをカバーするための稼働としての意味をもつ。取得した住宅の水準は高いとはいえず、その価格は絶対的には低くなっているが、対所得比は高い。言い換えれば、無理をして持家を購入している実態が認められる。

3家事専業の妻を含む世帯は、夫の収入が高い点を特徴とし、その経済力によって持家取得が達成されている。所得と住宅水準は、高いとはいえ、夫婦ともに正規就労のグループよりは低い。このグループでは、妻による子育てという伝統的なパターンがみられる。本研究では、こうした調査結果をふまえたうえで、住宅研究の方法論を再考し、住宅条件を左右する重要な変数として、男性稼ぎ主の実態だけでなく、妻の経済力とライフコースをみる必要性を提起した。当初の計画どおりに、既存統計のミクロデータ分析、アンケート調査などを遂行し、順調に成果をあげてきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、これまでに得られた実証データをより詳細に分析すると同時に、それを踏まえて、住宅政策のあり方、住宅問題研究の再構築に関して検討を進める。
マウスにおける揮発性麻酔薬のMACに及ぼす重水の影響

1.重水が吸入麻酔薬(イソフルレン)の麻酔作用を増強することがわかった。1)慢性投与実験:マウスに50%重水を含んだ水を2週間飲水させたときのイソフルレンMACは1.22%で対照群(1.33%)に比べ低下した。2)急性投与実験:マウスの腹腔内に5ml生理食塩重水投与後2時間のイソフルレンMACは1.03%で対照群(1.14%)に比べ低下した。2.重水に麻酔作用及び鎮痛作用があることがわかった。1)重水の麻酔作用:マウス腹腔内に生理食塩重水投与約3分後から外界からの刺激に対する反応が低下し、吸入麻酔導入時に観察される後弓反張が観察された。その後Righting Reflexが約10分間消失した後、徐に回復し2時間後には外見上対照群と差がなくなった。2)重水の鎮痛作用:熱刺激疼痛計を用いて重水投与後マウスが疼痛刺激に反応するまでの時間を経時的・定量的に測定した。投与量・投与後の時間に依存して、反応時間の延長と無反応率の増加が見られた。投与15分後から徐々に回復し、投与2時間後には反応時間は投与前値に回復した。3.重水-アルコール混合系においてを用いて^2Dと^7Oのスピン-格子緩和時間を測定し、麻酔作用の強さと水和水の配位数および運動性が相関することがわかった。4.以上の結果より、麻酔薬の作用機序に水構造の変化が関係することが示された。しかし、重水投与による麻酔作用の増強が、重水の麻酔類似作用による相加的な作用なのか、重水による吸入麻酔薬の薬理活性の増強による作用なのかは不明である。また、重水投与による麻酔薬の薬物動態の変化についても検討する必要がある。実験結果I.マウスにおけるイソフルレンMACに対する重水の効果慢性投与実験:生後8週のマウスに50%重水を含んだ水を2週間与えた後、Tail Clamp法によりイソフルレンMACを測定した。対照群では1.30%であったが、投与群では1.23%に軽度低下した。急性投与群:照群には同量の生理食塩水を投与した後、イソフルレンMACを同様に測定した。対照群では1.13%であったが、投与群では1.03%と軽度低下した。II.重水の麻酔作用・鎮痛作用重水の麻酔作用:重水を腹腔内投与したとき、麻酔とにた状態が観察された。即ち、投与約3分後、外界の刺激に体する反応が低下し、後弓反張が観察された。その後、Righting Reflexが約10分間消失した後、徐々に回復した。投与2時間後には外見上ほとんど差が見られなかった。重水の鎮痛作用:熱刺激疼痛計によりマウスが疼痛反応するまでの時間を、投与後経時的に観察した。ただし、22.8秒以内に反応しない場合は「反応なし」とした。2ml投与群では、投与後反応時間の延長が増強し、5分から10分にかけて67%で疼痛刺激に対して反応しなくなった。その後徐々に回復する過程が、反応時間から観察された。2時間後には投与前値に回復した。5ml投与群では、3分で反応時間の延長が見られ、5分から15分にかけて全例で疼痛刺激に対して反応しなくなった。その後徐々に回復し、2時間後には投与前の値と有為な差は見られなくなった。考察重水が、吸入麻酔薬と相加的に働くこと。重水自体に麻酔類似の作用があることがわかった。

以上のことから、麻酔作用機序に、水構造の変化が関連していることが示唆された。I.吸入麻酔薬のMACに対する重水の影響。慢性投与実験:50%重水を含んだ水を2週間与えた後、Tail Clamp法にて吸入麻酔薬(イソフルレン)のMACを測定した。投与群のMACは1.23%で対照群(1.30%)に比べ軽度低下した。急性投与実験:重水投与群には5mlの生理食塩重水を、対照群には同僚の生理食塩水を腹腔内投与し、2時間後に慢性投与実験と同様のイソフルレンのMACを測定した。対照群(1.13%)に比べ投与群(1.03%)で軽度低下した。以上より、重水が吸入麻酔薬の作用に対して相加的に作用することがわかった。II.重水の麻酔作用・鎮痛作用重水の麻酔作用:生理食塩重水をマウス腹腔内投与したとき、麻酔類似作用が観察された。すなわち投与約3後から、外界からの刺激に対する反応が低下し、吸入麻酔導入時に観察される後弓反張が観察された。その後Righting Reflexが約10分間消失した後、徐々に回復し2時間後には外見上対照群と差がなくなった。重水の鎮痛作用:熱刺激疼痛計を用いて重水投与後マウスが疼痛刺激に反応するまでの時間を経時的・定量的に測定した。ただし22.8秒以内に反応しなかった場合は無反応とした。生理食塩重水2ml投与群では、投与後反応時間の延長が見られ、5ないし10分で67%が無反応となった。5ml投与群では5なし15分で全例無反応となった。その後徐々に回復し、投与2時間後には反応時間は投与前値に回復した。以上より重水に麻酔作用及び鎮痛作用があることがわかった。III.重水-アルコール混合系に於ける水和水の動的構造重水-アルコール混合系においてNMRを用いて^2Dと^<17>Oのスピン-格子緩和時間を測定し、麻酔作用の強さと水和水の配位数および運動性が相関することがわかった。
刺激応答性磁気ハイドロゲルの動的磁化計測によるバイオセンシング

化学的・生化学的刺激に応答する、磁性ナノ粒子を内包した磁気ハイドロゲルをバイオセンシングのラベル(標識)とする磁気計測による新規の化学・生化学センサの開発を目的としている。その中で、1磁気バイオセンシングのラベルとなる磁気微粒子の流動性媒体中での振舞を解析すること、2磁気微粒子の分散・凝集状態を制御するために、磁性ナノ粒子がpHやイオンなどの化学的刺激に応答するハイドロゲル中に分散し、かつゲル中で物理的な回転・振動をすることができる、構造制御された磁気ラベルを作製し、pH変化に応答したゲルの膨潤に伴う磁性の変化を検出する研究を遂行した。本研究のデバイスの動作原理となる流動性媒体中での磁気微粒子の振舞の解析に関して、まずは流動性の高い液体中での振舞の解析を行った。その中で、タンパク質や核酸と磁気微粒子との相互作用により、流体力学的振舞が変化し交流磁化特性における磁気緩和特性が変化した。より具体的には、磁気微粒子の流動的振舞の特性周波数であるブラウン緩和周波数が変化した。この現象から、生体関連物質との相互作用により磁気微粒子のクラスター形成能が変化することが示され、その磁化応答をを生体分子検出の信号とすることが可能であることが示された。磁気ハイドロゲルの作製とその評価に関しては、pHに応答して膨潤特性が変化するキトサンゲル中に磁気微粒子を内包させたバルク型複合ゲル、あるいはマイクロゲルビーズを主な対象とした。この複合ハイドロゲルはpHが中性付近から3程度に低下するとその体積が数倍に変化し、上述のブラウン緩和周波数が増加した。これは複合ゲルの吸水量が急激に増加して体積が増加することにより、内包する磁気微粒子の流体力学的振舞が変化し、交流磁化特性を変調したためであると解釈される結果である。この磁化特性の変化を起こすpH領域はキトサンのpH応答性を反映している。初年度の目標は、1磁気バイオセンシングのラベルとなる磁気微粒子の液体中での振舞を詳細に解析すること、2磁気微粒子がpHやイオンなどの化学的刺激に応答するハイドロゲル中に分散した磁気ハイドロゲルを作製し、pH変化に応答したゲルの膨潤に伴う磁性の変化を検出することに関し、基礎的な原理検証とそれを可能にする磁気ハイドロゲルの作製である。研究実績の概要に示した通り、1に関しては磁気微粒子の液体中での流体力学的振舞を調査し、さらに生体分子との相互作用によりその振舞を変調することに成功しており、これをセンシングのシグナルに活用することが可能であることが示されている。また2に関してはpH応答性高分子ゲルであるキトサンゲル中に磁気微粒子を内包させるマイクロビーズ形成に成功し、その膨潤特性と交流磁化特性の変調がキトサンの特性を反映したpHにおいて観察されている。本研究の原理となる基礎的な現象の解析、磁気ハイドロゲルの作製とそのpH応答性の検出に成功していることから、おおむね順調に遂行されたと判断している。平成30年度において、基礎的な原理検証ができる解析手法の開発と磁気ハイドロゲルの合成に成功したことから、今後はセンシングという工学的な観点から研究を遂行する。基本的な方針に変更はないが、現状で以下の課題を指摘することができる。流動性媒体中の磁気微粒子の流体力学的振舞に関して、その特性を表す磁気緩和周波数の代表値や平均値での抽出が従来法であるが、磁気微粒子の特性は多分散であり、またバイオ反応も不均一であることから、緩和周波数などの特性の分布を評価する技術を確立し、それをもとにセンシング信号との相関を調査する必要がある。すでにこのような分布の評価手法の基礎的な検討はすんでいるがその物理的・化学的検証が課題として挙げられる。このような評価に適した微粒子の合成を検討し、流体力学的振舞の分布解析を進める。磁気ハイドロゲルに関しては、内包する磁気微粒子のブラウン緩和現象をより顕在化し、化学的・生化学的刺激への応答性の感度向上をはかるための材料開発を進める。特にゲル内部の流動性の向上、内部での磁気微粒子の分散性向上が課題である。そのために、すでにゲル化の際に様々な手法による相分離を導入して多孔質化(内部ネットワーク空間の拡大)を実現することの検討を開始しており、磁気微粒子の流体力学的振舞の向上が確認されている。多孔質化により拡大したネットワーク空間の寸法とブラウン緩和現象との相関を調査するとともに、その高分子ゲルの刺激応答による磁性ナノ粒子の交流磁化応答の操作を顕在化・高感度化するためのナノ粒子の内包と高分子のゲル化手法を開発するのが今後の方針である。

より具体的には、磁気微粒子の流動的振舞の特性周波数であるブラウン緩和周波数が変化した。この現象から、生体関連物質との相互作用により磁気微粒子のクラスター形成能が変化することが示され、その磁化応答をを生体分子検出の信号とすることが可能であることが示された。磁気ハイドロゲルの作製とその評価に関しては、pHに応答して膨潤特性が変化するキトサンゲル中に磁気微粒子を内包させたバルク型複合ゲル、あるいはマイクロゲルビーズを主な対象とした。この複合ハイドロゲルはpHが中性付近から3程度に低下するとその体積が数倍に変化し、上述のブラウン緩和周波数が増加した。これは複合ゲルの吸水量が急激に増加して体積が増加することにより、内包する磁気微粒子の流体力学的振舞が変化し、交流磁化特性を変調したためであると解釈される結果である。この磁化特性の変化を起こすpH領域はキトサンのpH応答性を反映している。初年度の目標は、1磁気バイオセンシングのラベルとなる磁気微粒子の液体中での振舞を詳細に解析すること、2磁気微粒子がpHやイオンなどの化学的刺激に応答するハイドロゲル中に分散した磁気ハイドロゲルを作製し、pH変化に応答したゲルの膨潤に伴う磁性の変化を検出することに関し、基礎的な原理検証とそれを可能にする磁気ハイドロゲルの作製である。研究実績の概要に示した通り、1に関しては磁気微粒子の液体中での流体力学的振舞を調査し、さらに生体分子との相互作用によりその振舞を変調することに成功しており、これをセンシングのシグナルに活用することが可能であることが示されている。また2に関してはpH応答性高分子ゲルであるキトサンゲル中に磁気微粒子を内包させるマイクロビーズ形成に成功し、その膨潤特性と交流磁化特性の変調がキトサンの特性を反映したpHにおいて観察されている。本研究の原理となる基礎的な現象の解析、磁気ハイドロゲルの作製とそのpH応答性の検出に成功していることから、おおむね順調に遂行されたと判断している。平成30年度において、基礎的な原理検証ができる解析手法の開発と磁気ハイドロゲルの合成に成功したことから、今後はセンシングという工学的な観点から研究を遂行する。基本的な方針に変更はないが、現状で以下の課題を指摘することができる。流動性媒体中の磁気微粒子の流体力学的振舞に関して、その特性を表す磁気緩和周波数の代表値や平均値での抽出が従来法であるが、磁気微粒子の特性は多分散であり、またバイオ反応も不均一であることから、緩和周波数などの特性の分布を評価する技術を確立し、それをもとにセンシング信号との相関を調査する必要がある。すでにこのような分布の評価手法の基礎的な検討はすんでいるがその物理的・化学的検証が課題として挙げられる。このような評価に適した微粒子の合成を検討し、流体力学的振舞の分布解析を進める。磁気ハイドロゲルに関しては、内包する磁気微粒子のブラウン緩和現象をより顕在化し、化学的・生化学的刺激への応答性の感度向上をはかるための材料開発を進める。特にゲル内部の流動性の向上、内部での磁気微粒子の分散性向上が課題である。そのために、すでにゲル化の際に様々な手法による相分離を導入して多孔質化(内部ネットワーク空間の拡大)を実現することの検討を開始しており、磁気微粒子の流体力学的振舞の向上が確認されている。
塩酸ゲムシタビンによる膵がん細胞のEMT誘導の検証と分子細胞機構の解明

膵臓癌培養細胞において、抗癌剤として用いられている塩酸ゲムシタビン(以下GEMと略する)の投与により細胞間の接着が離れ、形態が変化し、葉状偽足、糸状偽足が強く発現することを発見し、この現象がEpithelial-Mesenchymal Transition (EMT:上皮間葉移行)であることを蛋白発現解析、免疫蛍光染色法などを用いて証明した。また、GEM投与を行ったがん細胞では、細胞の運動能が亢進することをWounding Assayを用いて証明した。EMTは、上皮細胞が間葉系細胞に形態変化する現象であり、初期胚発生における器官形成過程においてみられる現象で、個体発生にほぼ必須な過程とされている。最近になって上皮細胞の癌化及びその進展は、基本的にはこのEMTに基づく現象であるとされている。これまで多くの研究が癌のEMTと悪性度や予後との関連を示しており、GEMの投与がEMTに相当する形態変化(以下EMT-like change)を誘発したという事実は、本来治療として行っているはずの抗がん剤が、癌の転移・浸潤を誘発する可能性を示す結果であった。治療効果を高めるためには、抗癌剤治療において、がん細胞が離散することを防ぎながら治療を行う必要がある。そのために、抗癌剤による細胞間接着の解離に関する基礎的検討は、新規治療法を構築する上で重要であり、意義が深い。今回得られた知見をもとに、今後、がん治療において転移・浸潤を抑制しながら化学療法を行うために、新規分子標的の探索を進めている。現在,膵癌の標準的治療薬は,塩酸ゲムシタビン(以下GEMと略する)である。しかし,その奏功率は20%以下と非常に難治性の癌である。ヒト膵癌培養細胞株PANC-1において、GEM投与により細胞間の接着乖離、葉状偽足、糸状偽足が強く発現し,Epithelial-Mesenchymal Transition(EMT:上皮間葉移行)という現象で知られている形態変化を認めた。これまで多くの研究が癌のEMTと悪性度や予後との関連を示しており、GEMの投与がEMTに相当する形態変化を誘発したという事実は、癌の治療を考える上で非常に重要な問題である。つまり、本来治療として行っているはずの抗がん剤が、癌の転移・浸潤を誘発する可能性を示す結果である。臨床的にも、抗がん剤治療後に生じた再発・再燃がんでは、局所浸潤や転移が起こりやすくなることが一般的に知られている。今年度の成果として,GEMにより大きく発現が変化する遺伝子群を同定した.又,GEMによる形態変化は,EMTであり,さらに培養細胞の遊走能が亢進することが明らかとなった。これらの変化は,既知のEMT誘導の代表シグナルであるTGFβを介していないことが明らかとなった。腫瘍移植ヌードマウスによるGEM投与実験では,少量のGEM投与では,腫瘍が増大する傾向であった。これらの結果は,GEM投与による腫瘍の転移誘発を示唆するものであった。ある分子標的をターゲットとして,抑制剤単独あるいは抑制剤併用GEM投与にて,マウスの腫瘍は有意に縮小し,EMT誘導現象は消失した。よって,転移誘発を抑えながら癌を治療する新しい治療方法の開発の基礎となる重大なデータを得ることができた。
グローバル教育における開発教育の役割についての研究

本年度は、社会の国際化時代に向け、学校のカリキュラムの未来像を、実際の教材開発に関わって研究を進めた。そのために、東京にある国立の研究機関や教育開発協議会、国際理解教育情報センターなどの実践的な研究機関などを訪問し、資料の収集を進めた。また、個性化教育を進める学校において社会の国際化がいかなる影響を与えてきたのか、そしのその実践形態はいかなるものなのか、学校調査をとおして検討を進めた。以上のような資料収集と観察の結果、学校の現場で、また社会教育の現場で、開発途上国の諸問題を扱う開発教育が、国際理解教育の重要な役割を担っていることが明確になってきた。開発教育においては、道徳的なドグマを注入したり、ある一定の価値観を教え込むことではなく、認知的な推論の訓練を経て、激しく移り変わる国際社会の中で生き抜くための創造的な力を養う教育プログラムの構成に力が向けられている。例えば、大津和子氏の開発教育の実践は、単なる知識の注入にとどまららず、子供達が自発的に国際社会の仕組みを理解へと結び付ける重要な試金石をなっている。本研究においては、価値的な認知の枠組みの発達を促す新しい教材づくりに向けて、以上のような実験的な試みを評価し、その実践を他の領域において応用する可能性を検討し、英語の研究論文として発表した。今後、このような試験的研究を基に共同研究を進める計画を持っている。
高齢者の認知機能低下予防に有効な介入プログラム開発と効果検証

軽度認知機能障害(mild cognitive impairment : MCI)を有する高齢者における脳活動の活性化の促進を目的とした効果的な介入方法を探り、その介入効果を明らかとすることを目的とした。特に後期高齢者や超高齢者においても安全に実施可能なプログラムを作成することとした。MCI高齢者(n=310)を対象として、3軸加速度内蔵の身体活動量計によって計測した強度の異なる身体活動量と海馬容量、記憶機能との相互関連性を検証した結果、中強度の身体活動時間は海馬容量と有意な正の相関関係(r=.20, p<.01)を認め、年齢で調整した後も関連性は有意であった(β=.17, p<.01)。しかし、低強度の身体活動時間と海馬容量の有意な関連性は認められず、いずれの強度の身体活動量も記憶検査とは有意な相関関係を示さなった。共分散構造分析において最良な適合度を示したモデルでは、中強度の身体活動量は記憶機能とは直接的な関連は認めなかったが、中強度の身体活動量は海馬容量と有意な関連性を有しており(β=.20, p<.01)、海馬容量が記憶機能と直接的な関連性を示した(β=28, p<.01)。つまり、中強度の身体活動量は海馬容量を介して記憶機能に影響していることが示された。MCIを有する75歳以上の後期高齢者(n=43)に対する中強度の運動や対人コミュニケーションを促す介入による効果を検証した結果、内側側頭領域における脳萎縮が対照群では有意に進行しており(p=.01)、全脳における萎縮領域の割合も増加していたが(p=.01)、運動教室群では有意な変化は認められず、脳萎縮の程度は維持されていた。認知機能検査値については、群(対照と介入)と時間(介入前と後)を要因とする二元配置分散分析の結果、verbal fluency testにおいて有意な交互作用を認め、介入群での改善を認めた。(抄録なし)本研究では、軽度認知障害(mild cognitive impaimment : MCI)高齢者を対象とした横断的調査によりMagnetic Resonance Imaglng(MRI)検査による脳の委縮状態と運動機能との関係を明らかにすることを目的とした。MCI高齢者92名を対象者として、MRIによる脳萎縮評価(内側側頭領域)と運動機能(歩行速度、バランス、下肢筋力、6分間歩行距離)との関連を調べた。健忘型MCI(34名)と非健忘型MCI(58名)に分類して解析した結果、いずれの群においても内側側頭領域の萎縮は6分間歩行距離と有意に関連することが示された(健忘型MCI群: r=-0.58,p<0.01;非健忘型MCI群:r=-0.37,p<0.01)。この関連は、健忘型MC群においてのみ、年齢で調整した後でも有意であった(β=-0.46,p<0.05)。このことは、運動機能のなかでも有酸素能力が脳萎縮と関連している可能性が示唆され、身体活動量の増大や有酸素運動による介入が脳の実質的な変化を保護的に寄与することが期待される結果となった。また、65歳以上の地域在住高齢者を対象として、認知課題遂行中の脳血流ヘモグロビン濃度を近赤外線分光法(near infrared spectroscopy : NIRS)により測定し、脳活性状態と日常活動状況との関連を調べた。その結果、毎日外出している群(Daily)7名とそれ以外の群(Non-daily)13名で言語流暢性課題の遂行中の左右前頭前皮質におけるoxy-Hb変化を比較するとNon-daily群よりもDaily群で有意にoxy-Hbが増大していた(left:F=4.76,p=0.04;right:F=6.32,p=0.02)。つまり、認知課題遂行中における前頭前皮質の脳活性化の増大には、積極的で高頻度の外出が影響している可能性が示唆された。さらに、来年度計画の実施に向けて、客観的な大規模データベースに基づくMCI高齢者を選定するための地域在住高齢者を対象とした招聘型による調査を実施した。調査に参加し、データの使用に関しての同意が得られたのは5,104名であった。そのうち、75歳以上の高齢者1,555名のデータを分析した結果、Petersenの定義に基づくMCI高齢者の割合は248名(15.9%)であった。なお、85歳以上の超高齢者では31名(17.2%)がMCIに該当した。本研究では、軽度認知機能障害(mild cognitive impairment: MCI)を有する高齢者における脳活動活性化のための介入方法や行動特性の検証を行い、脳活動の活性化の促進を目的とした効果的な介入方法を探り、その介入効果を明らかとすることを目的とした。まず、MCI高齢者91名(74.2±6.3歳)を対象として、有酸素運動能力と記憶機能、脳萎縮との関連を調べた結果、有酸素運動能力は各記憶機能検査の値と有意な正の相関であり(r=0.3030.394、p<0.0l)、年齢と性別で調整した後でも一部の記憶検査については、関連性が有意であった(β=0.1920.250、p<0.01)。