hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「持ち替え」型協調搬送システム

昨今,建設現場や流通センターなどにおいて,様々な形状の物体を扱うことの出来るフレキシブルな搬送システムが求められている.複数台の移動ロボットを用いたシステムは物体を支持する位置および構成台数を自由に選べるが,従来の研究のほとんどは,一旦対象物を把持した後は把持位置を固定してしまうため,搬送作業中の環境の変動に対するフレキシビリティは非常に低い.そのため当研究室では,搬送中のフレキシビリティを向上を目指し,搬送しながらロボットが対象物の把持位置を動的に変更する持ち替え戦略を導入し研究を進めてきた.しかし次のような問題点が残されており,実際には実現が難しかった:(1)移動機構に関して全方向移動ロボットのみを仮定していたが,工業的な導入コストを考えた場合,車輪型移動ロボットへの応用を検討する必要がある:(2)移動ロボットの走行誤差は不可避であり,共通の物体を搬送する場合ロボット間で内力が生ずるが,その考慮がされていない;(3)移動ロボットは床面との摩擦で駆動されており,対象物との間に限界以上のトルクがかかると車輪が滑りを起こす.これは車輪を駆動するトルクとは別のものであり,物体ハンドリングに要するトルクの限界として考慮する必要がある.そこで本研究では「車輪型移動ロボットの走行誤差およびトルク限界を考慮した,実時間持ち替え協調搬送システムの実現」を目指し,まず(3)に対しトルク限界を考慮した持ち替えアルゴリズムを提案しシミュレーションにより有効性を確認した.次に"オフセット付きの受動関節エンドエフェクタの設計および製作"を行い,実機に搭載して搬送実験を行い,提案手法の有効性を示した.昨今,建設現場や流通センターなどにおいて,様々な形状の物体を扱うことの出来るフレキシブルな搬送システムが求められている.複数台の移動ロボットを用いたシステムは物体を支持する位置および構成台数を自由に選べるが,従来の研究のほとんどは,一旦対象物を把持した後は把持位置を固定してしまうため,搬送作業中の環境の変動に対するフレキシビリティは非常に低い.そのため当研究室では,搬送中のフレキシビリティを向上を目指し,搬送しながらロボットが対象物の把持位置を動的に変更する持ち替え戦略を導入し研究を進めてきた.しかし次のような問題点が残されており,実際には実現が難しかった:(1)移動機構に関して全方向移動ロボットのみを仮定していたが,工業的な導入コストを考えた場合,車輪型移動ロボットへの応用を検討する必要がある:(2)移動ロボットの走行誤差は不可避であり,共通の物体を搬送する場合ロボット間で内力が生ずるが,その考慮がされていない;(3)移動ロボットは床面との摩擦で駆動されており,対象物との間に限界以上のトルクがかかると車輪が滑りを起こす.これは車輪を駆動するトルクとは別のものであり,物体ハンドリングに要するトルクの限界として考慮する必要がある.そこで本研究では「車輪型移動ロボットの走行誤差およびトルク限界を考慮した,実時間持ち替え協調搬送システムの実現」を目指し,まず(3)に対しトルク限界を考慮した持ち替えアルゴリズムを提案しシミュレーションにより有効性を確認した.次に"オフセット付きの受動関節エンドエフェクタの設計および製作"を行い,実機に搭載して搬送実験を行い,提案手法の有効性を示した.本研究では,多数台の移動ロボット群が動的に群れを作り,作業分担をすることで,未知環境における大型物体の搬送システムの開発を目指している.本年度は,1.群れ作り搬送アルゴリズムの提案,2.シミュレーションによる提案アルゴリズムの検証,3.基礎実験による物体把持性能の考察,を予定していた.本年度の成果としては,1-(1).複数台の移動ロボットによる試し持ち上げ動作による未知対象物のパラメータ推定,1-(2).持ち替えを利用した移動ロボットの協調による対象物の安定搬送,2-(1).持ち替え協調搬送シミュレーション,3-(1).四台のロボットによる試し持ち上げによる未知対象物パラメータ推定実験,3-(2).四台の移動ロボットによる持ち替え協調搬送実験,を行なっている.まず,1-(1).並びに3-(1).に関しては,従来の未知パラメータ取得方法として一度の持ち上げにより対象物の重心位置の水平面内位置は測定できていたが,本研究ではこれを様々な姿勢で複数回行なうことにより重心の三次元位置を求める手法を提案し,その御差解析および簡単な基礎実験を行なった.本手法では傾ける角度により重心の位置精度が向上する反面,大きく操作することから操りの誤差が位置推定精度に及ぼす影響も無視できない.次に,1-(2).,2-(1).,3-(2).は,群れを生成した後の動的な把持形態の変動の第一の例として行なった.把持形態を動的に変更することにより周辺環境形状の変化に応じて全てのロボットが最適な位置を把持できる.またドアや通路などの狭い領域を通過する際に,ロボット群の整列形態を細長くすることにより通過し易くする,などのメリットも生まれてくる.来年度はさらに把持を中断し前方の探索をするロボットの導入を検討している.昨今,建設現場や流通センターなどにおいて.様々な形状の物体を扱うことの出来るフレキシブルな搬送システムが求められている,複数台の移動ロボットを用いたシステムは物体を支持する位置および構成台数を自由に選べるが,従来の研究のほとんどは,一旦対象物を把持した後は把持位置を固定してしまうため,搬送作業中の環境の変動に対するフレキシビリティは非常に低い.そのため当研究室では,搬送中のフレキシビリティを向上を目指し,搬送しながらロボットが対象物の把持位置を動的に変更する持ち替え戦略を導入し研究を進めてきた.しかし次のような問題点が残されており,実際には実現が難しかった:

(1)移動機構に関して全方向移動ロボットのみを仮定していたが,工業的な導入コストを考えた場合,車輪型移動ロボットヘの応用を検討する必要がある;(2)移動ロボットの走行誤差は不可避であり,共通の物体を搬送する場合ロボット間で内力が生ずるが,その考慮がされていない;(3)移動ロボットは床面との摩擦で駆動されており,対象物との間に限界以上のトルクがかかると車輪が滑りを起こす.これは車輪を駆動するトルクとは別のものであり,物体ハンドリングに要するトルクの限界として考慮する必要がある.そこで「車輪型移動ロボットの走行誤差およびトルク限界を考慮した,実時間持ち替え協調搬送システムの実現」を目指し,前年度,(3)に対し持ち替えアルゴリズムを提案しシミュレーションにより有効性が確認されたため,本年度は,"オフセット付きの受動関節エンドエフェクタの設計および製作"を行い,実機に搭載して搬送実験を行い,提案手法の有効性を示した.
抗腫瘍性イソキノリン環系の合成研究

既に、3-置換ジヒドロピリジノンとシロキシジエンとの分子間Diels-Alder反応を基盤とする合成戦略により既にManzamine A(1)及びIrcinal A(2)に共通のABCD環の構築に成功した。今回はさらにその発展として光学活性なジエノフィルの合成を目指し以下の点に焦点を絞り研究を展開した。1)光学活性アゾシン環の合成のための基本反応の確立2)光学活性3-置換ジヒドロピリジノン(ジエノフィル)の効率のよい合成法即ち、不斉源としてL-serineより大量合成可能なGarner Aldehydeを用いWitting反応及び分子内SN2型閉環反応により光学活性アゾシン誘導体(3)の合成法を確立した。次に3-ハロジヒドロピリジノン類の簡便な一般的合成法を確立し、L-serineより得られる光学活性アラニル亜鉛化合物とのPd触媒coupling反応について検討を行った。その結果光学活性アミノ酸誘導体(4)の合成法を確立することができた。以上の分子間Diels-Alder反応によるアプローチに加え分子内Diels-Alder反応によるアプローチも試みた。
舌発がん過程における炎症性刺激、細胞不死化機構の関与と発がん阻止に関する研究

昨年度の実験により4-NQO誘発ラット舌発がん過程にはCOX-2タンパク発現の関与が示唆されたため、本年度はCOX-2阻害剤であるニメスリドの4-NQO誘発ラット舌発がんに対する修飾効果を長期動物実験で検討した。実験には雄性F344ラット(4週齢)97匹を使用した。舌扁平上皮がんは4-NQO(20ppm)の8週間飲水投与で誘発した。ニメスリドは0.01%ないし0.04%の濃度でイニシエーション相(10週間)ないしプロモーション相(22週間)に混餌投与し、実験は32週で終了した。その結果、舌扁平上皮がんの発生頻度は4-NQO投与群:48%(13/27匹)、4-NQO十0.01%ニメスリド群:20%(3/15匹)、4-NQO+0.04%ニメスリド群:13%(2/15匹)、4-NQO→0.01%ニメスリド群:42%(5/12匹)、4-NQO→0.04%ニメスリド群:8%(1/12匹)で、0.04%ニメスリドのイニシエーション相、プロモーション相投与で舌がん発生を有意(P<0.05)に抑制した。0.04%ニメスリドのみの群(8匹)、無処置群(8匹)に舌腫瘍は発生しなかった。これらの結果より、ニメスリドはヒト舌がんの抑制に向けた介入試験での候補物質であると考えられた。。その機構に関しては、現在解析中である。従来4-NQOの飲水投与では特異的に舌腫瘍が発生するとされていたが、本実験で詳細に口腔内を検索したところ口蓋、上顎歯肉にも扁平上皮がんが発生しており、この腫瘍もニメスリド投与(100、400ppm)投与で抑制された。。柑橘類に含有され抗酸化作用を持つaurapteneは、ラット舌発がん(Carcinogenesis 19:425-431,1998)や大腸発がん(Cancer Res,58:2550-2556,1998)を効果的に抑制すること、タイ王国で食されている香辛料に含まれる1 ́-acetoxychavicol axetateには抗酸化作用があり、マウス皮膚における発がんプロモーター誘発酸化的ストレスや炎症反応を効果的に抑制すること(Cancer Res.58:4832-4839,1998)が判明した。別に、lipoxygenase(LOX)、COXの阻害作用を持つ天然性化合物モリンについて、舌発がんの修飾作用を4-NQO誘発ラット舌発がんモデルのイニシエーション相、後イニシエーション相に混餌投与(250ppm、550ppm)して検討した結果、いずれの相に投与しても著明な発がん抑制効果(44%100%の抑制率)がみられ、その抑制効果に解毒酵素の誘導が関与していることが判明した(投稿中)。化学発がん剤4-Nitroquinoline 1-oxide(4-NQO)誘発ラット舌発がんモデルを用いて、inducible NO synthase(iNOS)の免疫組織化学染色を施し、舌発がん過程にiNOSが関与するか否かを検討した。その結果、4-NQO投与ラットで腫瘍の発生した舌では、腫瘍発生をみなかった舌に比べ、有意にiNOS陽性マクロファージが増加していた。組織分布をみると、両群とも舌尖部、舌中央部、舌根部の順にiNOS陽性マクロファージが増加していた。

これらの結果から、4-NQO誘発舌がんにiNOSの発現が何らかの関与をしていることが示唆された。現在、eNOS発現についても免疫組織化学的に検討し、データを蓄積している。加えて、4-NQO誘発舌腫瘍(扁平上皮癌、乳頭腫)や異形成についてcyclooxigenase 1(COX-1)及びCOX-2の発現を免疫組織化学的ならびにメッセンジャーレベルで測定中であり、データを蓄積しいる。昨年度は4-NQO誘発ラット舌発がん過程におけるiNOS陽性マクロファージの分布を検討し、4-NQO誘発ラット舌発がんにおけるiNOSの関与を指摘した。本年度は、4-NQO誘発ラット舌発がん過程におけるCOX-2発現の関与および舌がんのがん予防物質を見い出す目的で牛ラクトフェリン(bLF)とフラボノイドのモリンの4-NQO誘発ラット舌発がん修飾作用を検討した。4-NQO(20ppm)を雄F344ラットに8週間飲水投与し、その23週後に非腫瘍部舌上皮、舌過形成、舌異形成、舌腫瘍のCOX-2発現を免疫組織化学、ウエスタンブロッティングで検討した。免疫組織化学的検討では、非腫瘍部舌上皮では基底層にCOX-2陽性細胞が散見されたが、過形成ではその約1/3に陽性、舌異形成と舌腫瘍(乳頭腫、扁平上皮癌)では全例にCOX-2の発現をみた。ウエスタンブロッティングでは、舌扁平上皮癌に非腫瘍部舌上皮の約6倍の発現亢進をみた。これらの結果から、4-NQO誘発ラット舌発がん過程にCOX-2タンパクの関与が示唆された。現在、COX-2の選択的阻害剤ニメスリドによる舌発がん抑制のための実験が進行中である。一方、bLF(0.2%、2%の混餌投与)による4-NQO誘発ラット舌発がん修飾作用の検討では、2%濃度での後イニシエーション相投与で有意に舌がんの抑制をみた(64%の抑制率)(Jpn J Cancer Res、印刷中)。モリン(0.01%、0.05%の混餌投与)は、いずれの濃度でもイニシエーション相投与で44-100%の抑制率を、後イニシエーション相投与で44%の抑制率をみ、モリンの舌発がん抑制作用が明かとなった(Int J Cancer 83:381-386,1999)。また、bLF、モリンは舌や肝の解毒酵素GSTを誘導し、舌上皮の細胞増殖活性を低下させ、舌発がん抑制作用を発揮することが判明した。昨年度の実験により4-NQO誘発ラット舌発がん過程にはCOX-2タンパク発現の関与が示唆されたため、本年度はCOX-2阻害剤であるニメスリドの4-NQO誘発ラット舌発がんに対する修飾効果を長期動物実験で検討した。実験には雄性F344ラット(4週齢)97匹を使用した。舌扁平上皮がんは4-NQO(20ppm)の8週間飲水投与で誘発した。ニメスリドは0.01%ないし0.04%の濃度でイニシエーション相(10週間)ないしプロモーション相(22週間)に混餌投与し、実験は32週で終了した。その結果、舌扁平上皮がんの発生頻度は4-NQO投与群:48%(13/27匹)、4-NQO+0.01%ニメスリド群:20%(3/15匹)、4-NQO+0.04%ニメスリド群:13%(2/15匹)、4-NQO→0.01%ニメスリド群:42%(5/12匹)、4-NQO→0.04%ニメスリド群:8%(1/12匹)で、0.04%ニメスリドのイニシエーション相、プロモーション相投与で舌がん発生を有意(P<0.05)に抑制した。0.04%ニメスリドのみの群(8匹)、無処置群(8匹)に舌腫瘍は発生しなかった。これらの結果より、ニメスリドはヒト舌がんの抑制に向けた介入試験での候補物質であると考えられた。。その機構に関しては、現在解析中である。従来4-NQOの飲水投与では特異的に舌腫瘍が発生するとされていたが、本実験で詳細に口腔内を検索したところ口蓋、上顎歯肉にも扁平上皮がんが発生しており、この腫瘍もニメスリド投与(100、400ppm)投与で抑制された。
プロスタグランジン類の酵素免疫測定法の開発とその自動化

生理活性物質のプロスタグランジンの動態を知るためには、感度と特異性の点ですぐれた測定法が必要である。一般には放射免疫測定法が広く用いられているが、環境汚染の問題があり、高価な、あるいは入手困難な放射能ラベル抗原を必要とする。これに代わる方法として放射能を用いない酵素免疫測定法で、生理的、病態的に重要な新しいアラキドン酸由来の生理活性物質を、血液や尿のような生体試料について定量できるような条件を検討し、また、操作の省力化およびデ-タ処理の迅速化を目的として、その酵素免疫測定法の自動化を試みることを研究目的とする。1)抗体の調製:ハイブリド-マ法で、11ーデヒドロトロンボキサンB_2(トロンボキサンB_2よりも代謝半減期が長く、生体内トロンボキサン合成の指標となる)とロイコトリエンC_4に対するモノクロ-ン抗体を調製することができた。抗11ーデヒドロトロンボキサンB_2は、トロンボキサンB_2とほとんど交叉しない特異性のあるものが得られた。抗ロイコトリエンC_4抗体は、D_4との交叉性が5%程度のものが得られた。2)免疫測定法の開発:それぞれの放射免疫測定法の条件を設定して、生体試料への適用性をGC-MSで検討した。3)抽出精製法の検討:上記のように供給量に問題のないモノクロ-ン抗体が得られたので、その抗体を固相化して使い捨てのカラムを作り、免疫親和性クロマトグラフィ-で、尿や血液の中の11ーデヒドロトロンボキサンB_2を選択的に抽出し精製する方法を検討した。生理活性物質のプロスタグランジン・トロンボキサン・ロイコトリエンなどの動態を知るためには、感度と特異性のすぐれた測定法が必要である。広く行われている放射免疫測定法に代るものとして、私達はプロスタグランジン類の酵素免疫測定法を開発して来た。さらに、病態生理的に重要な新しいアラキドン酸由来の生理活性物質の酵素免疫測定法を開発するとともに、血液や尿のような生体試料に適用するための条件を検討し、また、操作の省力化およびデータ処理の迅速化を目的として、酵素免疫測定法の自動化を試みることを、研究目的とする。1)抗体の調製:抗体の調製には、ハイブリドーマ法によるモノクローン抗体を作ることをもっぱら行った。今年度は11ーデヒドロトロンボキサンB_2(トロンボキサンB_2よりも代謝半減期が長く、生体内トロンボキサン合成の指標となる)とロイコトリエンC_4に対するモノクローン抗体を調製することができた。それぞれをアルブミンに結合したものを抗原としてマウスを免疫して、モノクローン抗体を得た。抗11ーデヒドロトロンボキサンB_2は、トロンボキサンB_2と交叉性のほとんどない特異性のあるものが得られた。抗ロイコトリエンC_4抗体は、D_4との交叉性の5%程度のものが得られた。抗体産生細胞をマウス腹腔で増殖させると、1匹のマウスからIgGとして20ー50mgの抗体が得られた。2)免疫測定法の開発:今年度はそれぞれの放射免疫測定法の条件を設定して、抗体の性質を調べた。3)抽出精製法の検討:上記のように供給量に問題のないモノクローン抗体が得られたので、その抗体を固相化してカラムを作り、免疫親和性クロマトグラフィーで、尿や血液の中の11ーデヒドロトロンボキサンB_2を選択的に抽出し精製する方法を検討し始めている。生理活性物資のプロスタグランジン類を測定するための感度のよい特異性のすぐれた方法として、酵素免疫測定法を開発した。特に、プロスタグランジン類に対するモノクロ-ン抗体を調製し、親和性と特異性の一定の抗体を無限に供給できるようにと考えと、実験計画を立てた。

昨年度は11-デヒドロトロンボキサン(トロンボキサンB_2よりも代謝半減期が長く、生体内トロンボキサン合成の指標となる)とロイコトリエンC_4(アナフィラキシ-ンの伝達物質)のモノクロ-ン抗体を調製できた。本年度は、特に11-デヒドロトロンボキサンB_2について、その放射免疫測定法でヒトの尿や血液中のものを定量する条件を設定した。11-デヒドロトロンボキサンB_2には、環状型(ラクトン)と開環型(ジカルボン酸)とがあるが、この抗体は開環型を認識し、したがって、試料を微アルカリで処理して開環型にした後、放射免疫測定に供した。さらに、尿や血液中の11-デヒドロトロンボキサンB_2を抽出し、精製して濃縮する方法として、抗体を使う免疫親和性をクロマトグラフィ-を試みた。抗11-デヒドロトロンボキサンB_2抗体をセファロ-スに固相化したものをカラムに詰め、尿あるいは血液(前もってODSカ-トリッジで処理した抽出物)を流すと、11-デヒドロトロンボキサンB_2は吸着され、95%メタノ-ルで抽出された。試料増量実験や標準品添加回収実験で検定すると、尿の場合は免疫親和性クロマトだけで放射免疫測定法で妥当な値が得られたが、血液の場合は前もって、ODSカ-トリッジで吸着溶出することが必要であった。こうして放射免疫測定法で得た値は、GC-MSで得た値と比較して、妥当な値であることが確認された。このように、簡便で再現性のよい免疫親和性クロマトを、他のアラキドン酸由来の生理活性物質に応用することを検討している。
マイクロ波を用いた2層系量子ホール状態における巨視的量子コヒーレンスの観測

本研究は、2層系量子ホール状態のコヒーレンス性を、マイクロ波を用いて検証することであった。マイクロ波実験のための装置と試料の準備を進め、実験を行った。しかし量子ホール効果は観測できたが、ジョセフソン・プラズモンを観測するには至らなかった。原因は試料の品質と温度を充分に下げることができなかったことによるので、今後も改良を重ね研究を継続する。一方トランスポートの実験を行い、コヒーレンス性に関する貴重な成果が得られた。2層系ν=1量子ホール状態において、2層に電子が分布した状態を擬スピン(2層のどちらに存在するかをスピンの方向に対応させる)で記述できる。巨視的量子コヒーレンスが存在によって、面内磁場を加えると面内磁場によって擬スピンの位相が変わる整合相と、交換相互作用によって擬スピンの方向が揃う非整合相が出現する。我々はこのふたつの相の境界を、磁場に対して試料を傾けて丹念に調べたところ、新たに擬スピン格子相があることを発見した。スピン格子相では、ドメインでの電子の散乱により零度でも有限の磁気抵抗が生じる。面内場を増やすと低電子密度では、整合相からスピン格子相を経て非整合相へ転移し、それらの転移は2次相転移となる。また高電子密度で起こる整合相から非整合相の転移は、1次相転移であることが明らかになった。さらに高電子密度では、整合相から非整合相へ転移した。さらに2層系ν=1量子ホール状態の面内磁場と電流の相関を調べた。面内磁場によるアハラノフ・ボーム効果によって擬スピンは磁場変調をうける。その結果、電子密度の濃淡が生じ、抵抗を生じる。その結果、面内磁場と電流の方向による異方性が生じる可能性がある。試料の2軸回転装置を製作して実験を行った結果、電流と磁場方向による異方性を発見した。異方性は磁気抵抗の大きなバランス状態のν=1状態の周辺で顕著であった。また分数領域や整数の高いランダウ準位の領域にも異方性が見られた。2層系ν=1量子ホール状態において、1層化状態ではスピンの集団反転であるスカーミオン励起、2層に均等に電子が分布したバランス状態では擬スピンの集団反転励起が観測されている。そこで、それらの中間の電子密度差において励起の横磁場依存性を測定し、これら対照的な振る舞いを示す励起がどの様な経過を経て変貌していくかを調べた。その結果、中間の電子密度差ではスピンと擬スピンの混じった励起が実現していることが明らかになった。しかし、それぞれの磁場に対する振る舞いを保っていることから、単純にスピンと擬スピンのレベルクロスで説明することは難しい。このことは、励起がスピンと擬スピンを含んだ一体の励起であることを意味する。従って一層化状態で見られるスカーミオン励起とバランス状態で見られる擬スピン集団励起は、本来異なるものではなく、構成要素がスピンから擬スピンに変わっただけの、本質的に同じ励起であることを意味する。さらに2層系ν=2/3量子ホール状態の総電子密度と電子密度差に関する相図を作製した。その結果、スピン偏極・擬スピン非偏極、スピン偏極・擬スピン偏極、スピン非偏極・擬スピン偏極の3種類の異なる量子ホール状態が存在することが明らかになった。これらの状態の存在は、定性的に相互作用の無い複合フェルミオンで理解することができる。

しかし、これらの状態間の相転移点については、複合フェルミオンのサイクロトロン、ゼーマン、トンネリングエネルギーの競合によって決まるが、相互作用の無いモデルの値では説明できない。これらのエネルギーは、クーロン相互作用の影響によって大きな変更を受けていることを意味する。2層系ν=1量子ホール状態において、1層化状態ではスピンの集団反転であるスカーミオン励起、2層に均等に電子が分布したバランス状態では擬スピンの集団反転励起が観測されている。そこで、それらの中間の電子密度差において励起の横磁場依存性を測定し、これら対照的な振る舞いを示す励起がどの様な経過を経て変貌していくかをトンネルギャップの大きい試料で調べた。その結果、トンネルギャップの小さい試料と同様にスピンと擬スピンの混じった励起が実現していることが明らかになった。しかし、擬スピン反転のエネルギーの大きな試料での振る舞いを説明することは難しい。このことは、トンネルギャップの大きい試料でも励起がスピンと擬スピンを含んだ一体の励起であることを意味する。従ってトンネルギャップの大きい試料でも一層化状態で見られるスカーミオン励起とバランス状態で見られる擬スピン集団励起は、本来異なるもめではなく、構成要素がスピンから擬スピンに変わっただけの、本質的に同じ励起であることを意味する。さらに2層系ν=1量子ホール状態の面内磁場と電流の相関を調べた。面内磁場によるアハラノフ・ボーム効果によって擬スピンは磁場変調をうける。その結果、電子密度の濃淡が生じ、抵抗を生じる。その結果、面内磁場と電流の方向による異方性が生じる可能性がある。試料の2軸回転装置を製作して実験を行った結果、初めて電流と磁場方向による異方性を発見した。異方性は磁気抵抗の大きなバランス状態のν=1状態の周辺で顕著であった。また分数領域や整数の高いランダウ準位の領域にも異方性が見られた。今後さらに温度、電子密度、電子密度差、面内磁場、ランダウ準位を変えた実験を行ってこの新しい現象の全貌を明らかにする必要がある。またこの異方性を説明する理論を構築する必要がある2層系v=1量子ホール状態において、2層に電子が分布した状態を擬スピン(2層のどちらに存在するかをスピンの方向に対応させる)で記述できる。巨視的量子コヒーレンスが存在するので、面内磁場を加えると面内磁場によって擬スピンの位相が変わる整合相と、交換相互作用によって擬スピンの方向が揃う非整合相が出現する。我々はこのふたつの相の境界をトンネリング・ギャップ12Kと32Kの試料を用いて、磁場に対して試料を傾けて丹念に調べたところ、新たにスピン格子相があることを見出した。スピン格子相は一定の間隔で擬スピンの位相が2πとぶドメイン構造を持つ。スピン格子相では、ドメインでの電子の散乱により零度でも有限の磁気抵抗が生じる。面内磁場を増やすと低電子密度では、整合相からスピン格子相を経て非整合相へ転移し、それらの転移は2次相転移となる。また高電子密度で起こる整合相から非整合相の転移は、1次相転移であることが明らかになった。さらに高電子密度では、整合相から非整合相へ転移する。さらに2層系v=1量子ホール状態の面内磁場と電流の相関を調べた。
大量破壊兵器の拡散の相互作用に関する理論・実証研究

本研究は、「生物化学兵器(CBW)の拡散」と「核兵器の拡散(核拡散)」が互いにどのような因果関係にあるのか、という問いを理論的・実証的に解明することを目的とする。先行研究では両兵器の拡散要因を別個に捉えてきたため、拡散どうしの直接的な因果関係は考察されてこなかった。そこで本研究では、「国際社会による不拡散のための監視圧力」が相互作用に及ぼす影響に着目して、CBW拡散と核拡散の関係性についての仮説を理論的に導出し、記述統計と事例分析でその実証を試みる。
膀胱がん再発予防を目的としたソノポレーション法による新規抗がん剤投与法の開発

筋層非浸潤性膀胱がんは高率に膀胱内再発を来すことが問題となっている。再発予防を企図した抗がん剤の膀注療法は十分な再発予防効果を呈するとは言い難い状況であり、また新規の治療法の開発はほとんど行われていないのが現状である。本研究は抗がん剤の膀注療法の抗腫瘍効果を向上させる手法の開発を目的とし、1小動物用高周波超音波診断装置およびin vivo imaging systemを用いて腫瘍細胞量を半定量的に評価できる膀胱がんモデルの作製、および2そのモデルに対する微小気泡+超音波照射+抗がん剤の投与(ソノポレーション法)の抗腫瘍効果の解析を行う。当該年度はまずルシフェラーゼを安定的かつ恒常的に発現する膀胱がん細胞株(MBT-2/Luc)の作製を行った。引き続き細胞実験を施行し、使用予定である膀胱がんの細胞株(MBT-2)に対する1抗がん剤単独、2超音波単独、3超音波と抗がん剤併用時の抗腫瘍効果の評価を行い、抗がん剤の濃度や照射条件の最適化を検討中である。動物実験については実験計画書を準備しており、使用予定の細胞株の準備および動物実験計画の審査完了後に速やかに実験を開始する予定となっている。当初の予定では動物実験まで進む予定であったが、動物実験に使用する予定であるルシフェラーゼ遺伝子を安定的かつ恒常的に発現する膀胱がん細胞株(MBT-2/Luc)の作製に想定以上に時間を費やしたため動物実験の開始が遅れている状況である。細胞実験については特に遅延なく進捗しており、今後、研究に最適な抗がん剤濃度および超音波照射条件が決定できるものと考えている。当初の予定に沿った実験計画を進める予定である。具体的には動物実験1抗がん剤による抗腫瘍効果が評価可能な膀胱がんモデルの作製2微小気泡存在下の超音波照射による蛍光分子の膀胱壁および膀胱がんへ導入実験3微小気泡存在下の超音波照射が膀胱がんに対する抗がん剤膀注療法の抗腫瘍効果に与える影響を解析する予定となっている。当該年度に動物実験を行い、動物の購入及び飼育に関連する費用がかかる予定であったが動物実験で使用する細胞株の樹立及び細胞実験を中心に実験を行ったため予定の使用額に満たない結果となった。
競争法、公的執行機関、及び民間当事者ーより実効的な相互関係を目指してー

本研究は、リニエンシー・プログラムの有効性に焦点を当てた。リニエンシー・プログラムはカルテルに対して競争法を施行する最も強力な制度として執行機関の強い支援を受けたが、考慮すべき点がいくつかある。リニエンシー・プログラムはカルテル活動を抑止できない可能性がある点である。言い換えれば、リニエンシー・プログラムがあるにも関わらずカルテルは形成されるのである。カルテルが海外で摘発された場合を除けば、リニエンシー・プログラムはカルテル参加者の一つを罰することにすぎない。しかし、ここにおいてリニエンシー・プログラムは、執行機関が違法なカルテル活動の証拠を入手する手助けになり得る。本研究は、以下の二つの作業を軸として進めた。第一に、研究の主たる部分としては、日本におけるリニエンシー・プログラム(課徴金減免制度)に焦点をあてた。研究方法としてカルテル参加者と法律家にアンケートを送付し、それに基づき予見的な結論を導き出した。結論として、一見したところ減免制度は日本においてきわめて実効的であると言い得る。ただし、施行前のデータと比較することにより、異なった理解を導くことも可能である。日本では、公取委の決定数が減免制度の施行後に減少した。この事態は、米国やEUで生じた事態とは逆である。しかし、決定数の少なさが問題であるとは必ずしも考えるべきではなく、事業者による多数の減免申請の中から、決定を実施する件を公取委が職権により選定する限り、また、価格協定に対する審査の増加、外国の審査からのフォロー・アップケースの減少、公取委による詳細なカルテル情報の入手と同時に、公取委決定数の減少が進行する限り、公取委が多数の決定をしなくとも減免制度は実効的であるといえるだろう。これを通して、国内外における様々な報告により、リニエンシー・プログラムの実効性に関して論じることができた。第二に、より一般的に、競争法の執行における私的当事者の地位を分析するために研究計画を拡大した。結論として、コレクティブ・アクションの制度によって、個別的利益を調整され、それらが集団的利益へと集約される場合は、あまりないと言える。したがって、司法へのアクセスが強化されるのも、限定的な場合のみである。しかし、そのような調整が可能である場合が少ないとしても、司法の実効性は高まるであろう。効果的なコレクティブ・アクションは、企業家による競争法違反行為を抑制し得るからである。このように、コレクティブ・アクションは、間接的に、個別的利益と公共利益とを調整しているのである。本研究「競争法、公的執行機関、及び民間当事者-より実効的な相互関係を目指して」は、以下の三つの作業を軸として進めた。第一に、本研究において司法当局に対しインタビューを行い、法律家とカルテル参加者にアンケートを送付することによりデータを収集した。データは研究プロジェクトの段階において評価した。さらに、公正取引委員会のデータを調査し、相反する2点のことが垣間見えた。一つは、リニエンシー・プログラムは多くのカルテルの摘発のきっかけとなっていたが、他方では、カルテル活動の抑止力に欠けるように思われた。第二に、本研究はリニエンシー・プログラムを国際的な規模で考察した。「International Competition Network」(ICN)はリニエンシー・プログラムの採用を支持している。本研究はICNのベストプラクティスを見直す必要があると考える。それぞれの国のリニエンシー・プログラムの経験に基づきベストプラクティスが作成されているが、今日の研究は、それらの欠点を数多く明らかにしている。第三に、日本と中国のリニエンシー・プログラムについて比較研究を行った。日本のリニエンシー・プログラムに関する情報を集約し、中国リニエンシー・プログラムを評価した。中国のリニエンシー・プログラムは、2つ存在し矛盾が生じているために複雑さと不確実性があり有効に機能していないと考えられる。本研究「競争法、公的執行機関、及び民間当事者-より実効的な相互関係を目指して」は、以下の二つの作業を軸として進められた。第一に、研究の主たる部分としては、日本におけるリニエンシー・プログラム(課徴金減免制度)に焦点があてられた。リニエンシー・プログラムに関するデータが公正取引員会と照合され、さらに、EUの資料を用いた比較研究もなされた。日本およびEUの実施機関に対するインタビューから、リニエンシー・プログラムの実際の機能に関する知見が得られた。さらに、国内外における様々な報告により、リニエンシー・プログラムの働きに関して説明することができた。これらの報告からは、フィードバックとしてリニエンシー・プログラムにかかわる利害関係者の行為についてのより深い見解を得ることができた。これらの情報は、すべて研究計画の二年目に行う質問票のより適切な作成を可能にするものである。

第二に、より一般的に、競争法の執行における私的当事者の地位を分析するために研究計画は拡大された。様々な私的当事者が被った損害に関しどの範囲で賠償を得ることができるのかに関して、詳細な分析が行われた。研究計画は当初の計画通りに進行している。国内外における様々な報告からは、フィードバックとしてリニエンシー・プログラムにかかわる利害関係者の行為についてのより深い見解を得ることができた。これらの情報は、すべて研究計画の二年目に行う質問票のより適切な作成を可能にするものであった。さらに、私的当事者一般に対して研究が拡大された。いかなる私的当事者であれ、競争法違反に対する賠償を得ることができるのはどの範囲かという事が検討された。文献調査と報告とを基礎に、研究一年目における計画は、リニエンシー・プログラムにおける利害関係者の行為について分析することであった。実施された報告とインタビューとによって、リニエンシーの適用がなされた場合にカルテル参加者、実施機関、法律家がいかに行動するかについての一定の実像を得ることができた。今後の研究計画は以下の二つのラインに沿って行われる。第一に、カルテル参加者と法律家達に送付した質問票を分析する予定です。第二に、日本のリニエンシー制度は、米国やEUのように他の管轄権を見出すことがでいるのかどうかについても研究していく。もし可能であれば日本での発展が他のアジア諸国にも教訓とできるよう論じていきたい。以上の様に、この研究は経験的な手法による研究に焦点をあてるものである。この研究の結果は様々なカンファレンスにおいて報告される予定である。第一に、リニエンシー・プログラムに関するよりよい理解を得るために、カルテル参加者と法律家達に質問票を送付する。これらの質問票のフィードバックの後、必要であれば実施機関とのインタビューが行われる。第二に、競争法事例における私的当事者の地位に関して更なる注意が払われる。すべての私的当事者が司法機関に訴えることができるのかどうかについて、さらなる調査が行われる。今後の研究費の使用は以下の様に予定されている。第一に、関係分野に関する最新の知見を獲得するために書籍の購入にあてられる。特に、競争法における利害関係者の行動を描こうと努めるものでもある、法の行動経済学的分析と競争法にかかわる研究書籍に注目している。第二に、日本国内外のカンファレンスやワークショップにおいて研究結果を報告する。また、質問票を用いた調査に対する反応を調べるためのインタビューも行う。
関節不動化によるMMP13の発現変化と骨リモデリングに向けた治療法の開発

筋萎縮や骨粗鬆症は痛みを伴わないために,診断と治療が遅れることが,医学的にも社会的にも重要な課題となっている.我々は,これまでに,実験動物の骨格筋に電気刺激をすることで筋量が回復し,骨格筋分解酵素(E3ユビキチンリガーゼ)の発現量が減少することを報告した.また,副交感神経への電気刺激によって,血中カルシトニンの分泌量が上昇することを報告した.骨萎縮と筋萎縮はオステオサルコペニアという一つの病態として,深い関連性が報告されている.本研究ではこれらの関係性をさらに詳細に明らかにするために,実験動物を用いて標的遺伝子の発現解析などを行なう計画である.また骨量減少モデルに対する電気刺激の影響を,骨量ならびに筋量の回復傾向の有無,血中の骨代謝ホルモンや骨のリモデリング関わる因子の発現解析などによって,臨床応用の可能性を探ることを目的にしている,初年度の研究では実験系を確立するために,骨量減少モデルの中でも代表的なモデルの一つである卵巣摘出モデルラットを用いた.卵巣摘出モデルを採用したのは,マトリックスメタロプロテアーゼ13(MMP13)の発現量の増加が報告されているからである.本研究では,ELISAを用いて卵巣摘出直後の血中MMP13の分泌量を定量化した.さらに同じ血液サンプルを用いて,代表的な骨粗鬆症マーカー数種類の定量化を行なった所,MMP13の分泌が上昇した後に,血中パラトルモン(PTH)分泌量が上昇する傾向にある可能性が認められた.これらのことから,卵巣摘出直後のPTHとMMP13の関連性が強く示唆される結果となった.初年度の研究では実験系の確立のため,骨量減少モデルの一つである卵巣摘出ラットを用いて,卵巣摘出直後の血中のMMP13の分泌量の定量化を行なった所,摘出後にMMP13の急激な分泌量の上昇が認められた.また,同じサンプルを用いて数種類の骨粗鬆症マーカーの分泌量の定量化を行なった所,PTHの分泌量も上昇することがわかった.これまでの研究により卵巣摘出によってMMP13の発現量が上昇する事が報告されてきたが,MMP13の発現解析は慢性期の報告が多く,卵巣摘出後の報告はほとんどない,本研究では,卵巣摘出後直後からMMP13の発現量が上昇することがわかった.さらに,これまでの研究で,MMP13の上流にPTHが存在する経路が報告されているが,卵巣摘出直後では,PTHの分泌よりMMP13の分泌の方が早い可能性が認められた.よって,初年度の研究では,PTHとMMP13の関連性が急性期でも示唆される結果となった,さらに,PTHの下流にMMP13が存在するという上記の経路以外の経路を介した,新しいMMP13の経路が存在する可能性が示唆された.これらの実験の結果により,本研究はおおむね順調に進展していると判断できる.これまでの研究で,骨量減少の代表的な実験モデルである卵巣摘出モデルでは,MMP13の発現量の増加が報告されている.しかし,これまでの実験では慢性期の実験報告が多く,急性期の報告はほとんどない.さらに組織での発現解析多く,血液中のMMP13の発現量をリアルタイムで定量化している実験は認められないようである.初年度はこれらの状況を考慮に入れ,卵巣摘出直後の血中MMP13の分泌量を定量化した.今後は,同モデルに電気刺激を行ないMMP13などの分泌量の変化を経時的に定量化する予定である.また,分子生物学的な遺伝子の発現解析を行なう予定である.また,血中PTHの分泌量も卵巣摘出直後に上昇することが解ったので,PTHも新しい標的とする予定である.また,我々のこれまでの動物実験では,MMP13の分泌に遅れてPTHの分泌量が上昇するようなので,MMP13とPTHの経路の関係性を明らかにする予定である.筋萎縮や骨粗鬆症は痛みを伴わないために,診断と治療が遅れることが,医学的にも社会的にも重要な課題となっている.我々は,これまでに,実験動物の骨格筋に電気刺激をすることで筋量が回復し,骨格筋分解酵素(E3ユビキチンリガーゼ)の発現量が減少することを報告した.また,副交感神経への電気刺激によって,血中カルシトニンの分泌量が上昇することを報告した.骨萎縮と筋萎縮はオステオサルコペニアという一つの病態として,深い関連性が報告されている.本研究ではこれらの関係性をさらに詳細に明らかにするために,実験動物を用いて標的遺伝子の発現解析などを行なう計画である.また骨量減少モデルに対する電気刺激の影響を,骨量ならびに筋量の回復傾向の有無,血中の骨代謝ホルモンや骨のリモデリング関わる因子の発現解析などによって,臨床応用の可能性を探ることを目的にしている,初年度の研究では実験系を確立するために,骨量減少モデルの中でも代表的なモデルの一つである卵巣摘出モデルラットを用いた.卵巣摘出モデルを採用したのは,マトリックスメタロプロテアーゼ13(MMP13)の発現量の増加が報告されているからである.本研究では,ELISAを用いて卵巣摘出直後の血中MMP13の分泌量を定量化した.さらに同じ血液サンプルを用いて,代表的な骨粗鬆症マーカー数種類の定量化を行なった所,MMP13の分泌が上昇した後に,血中パラトルモン(PTH)分泌量が上昇する傾向にある可能性が認められた.これらのことから,卵巣摘出直後のPTHとMMP13の関連性が強く示唆される結果となった.

初年度の研究では実験系の確立のため,骨量減少モデルの一つである卵巣摘出ラットを用いて,卵巣摘出直後の血中のMMP13の分泌量の定量化を行なった所,摘出後にMMP13の急激な分泌量の上昇が認められた.また,同じサンプルを用いて数種類の骨粗鬆症マーカーの分泌量の定量化を行なった所,PTHの分泌量も上昇することがわかった.これまでの研究により卵巣摘出によってMMP13の発現量が上昇する事が報告されてきたが,MMP13の発現解析は慢性期の報告が多く,卵巣摘出後の報告はほとんどない,本研究では,卵巣摘出後直後からMMP13の発現量が上昇することがわかった.さらに,これまでの研究で,MMP13の上流にPTHが存在する経路が報告されているが,卵巣摘出直後では,PTHの分泌よりMMP13の分泌の方が早い可能性が認められた.よって,初年度の研究では,PTHとMMP13の関連性が急性期でも示唆される結果となった,さらに,PTHの下流にMMP13が存在するという上記の経路以外の経路を介した,新しいMMP13の経路が存在する可能性が示唆された.これらの実験の結果により,本研究はおおむね順調に進展していると判断できる.これまでの研究で,骨量減少の代表的な実験モデルである卵巣摘出モデルでは,MMP13の発現量の増加が報告されている.しかし,これまでの実験では慢性期の実験報告が多く,急性期の報告はほとんどない.さらに組織での発現解析多く,血液中のMMP13の発現量をリアルタイムで定量化している実験は認められないようである.初年度はこれらの状況を考慮に入れ,卵巣摘出直後の血中MMP13の分泌量を定量化した.今後は,同モデルに電気刺激を行ないMMP13などの分泌量の変化を経時的に定量化する予定である.また,分子生物学的な遺伝子の発現解析を行なう予定である.また,血中PTHの分泌量も卵巣摘出直後に上昇することが解ったので,PTHも新しい標的とする予定である.また,我々のこれまでの動物実験では,MMP13の分泌に遅れてPTHの分泌量が上昇するようなので,MMP13とPTHの経路の関係性を明らかにする予定である.本年度は,実験系の確立のため,ELISAによる血液サンプルの定量化を試みた.次年度の研究ではELISAのみではなく,分子生物学的解析が必要となるので,リアルタイムPCRのサイバーグリーンや逆転写酵素,組織の免疫染色のための抗体などの購入に充てる予定である.また,Magpixなどによる骨代謝関連項目の発現解析もあわせて行ないたい.
都市空間と大衆音楽文化の相互作用に関する聴覚文化研究―大阪を中心に

聴覚文化論・メディア論・都市論の理論的基盤を踏まえて、都市空間における音文化とデジタル・メディア空間における場所イメージの交錯の様態を把握する理論構築を目指した。特に、メディア空間に媒介された音楽消費の現状、文化的生産物の所有と剽窃をめぐる問題系、録音メディアにおける音楽作品の存在論、災害地と大衆音楽文化の関係などのトピックについて検討が行われた。研究初年度である平成22年度は、聴覚文化研究の理論的動向および都市文化論の主要な議論をサーベイするとともに、都市空間とメディア空間における聴覚文化現象に関する基礎調査に着手した。研究計画書に記載された研究計画・方法の項目別に以下に列挙する。(1)メディア空間と分かち難く結びついた都市空間における聴覚文化の調査・分析:インターネット空間における音楽関連ウェブサイトの現状と受容に関する概観的調査と、YouTube・ニコニコ動画・Dommune等の動画配信サイトにおける都市空間表象に関する基礎的な分析を行った。その萌芽的成果については、これら音楽メディア空間の再編に伴う音楽産業群の戦略動向と合わせて、雑誌論文として簡潔に発表した。また、関連する問題群として都市-メディア空間におけるポピュラー音楽表象の模倣関係に関する言説分析について、シンポジウムにて発表を行った(この発表を含むシンポジウム全体の記録報告書が平成22年度末に刊行されている)。および、随時大阪の都市空間のフィールドワークを実施し、商業空間や公共空間のBGMやサウンドスケープについて、萌芽的な調査に着手した。(2)メディア空間における大衆音楽が、大阪という都市空間のイメージを構築してきた過程についての調査・分析:大阪の都市イメージに関する資料収集に着手し、メディアに表象される大阪のトポスについての分析の基盤構築を開始した。並行して、日本でのレコード産業およびラジオ放送の勃興期(大正昭和初期)から高度成長期にかけての大衆音楽史に関する網羅的な資料収集を進めた。(3)両者の相互作用を包括的に把握する理論化作業:現代都市における聴覚文化実践の諸問題を比較研究する目的で、韓国・ソウルの音楽レーベル関係者を招いた小シンポジウムを開催し(大阪市立大学船場アートカフェ)、大阪の都市空間における聴覚文化との比較考察に資する知見を得た。研究2年目である平成23年度は、聴覚文化研究・都市文化論の接合点に関する理論的研究、都市空間における視聴覚文化の継続的な調査と、メディア空間の聴覚文化に関する資料調査と分析作業を継続的に進展させた。(1)メディア空簡と分かち難く結びついた都市空間における聴覚文化の調査・分析:ネット空間における聴覚文化の構造を検討すべく、SNSや動画配信サイトにおける音楽表象・都市空間表象の調査と理論研究を進行させた。さらに大阪の都市空間のフィールドワークを実施し、商業空間、公共空間(街路や公園)等のサウンドスケープと景観との相互作用について、定期的な観察・調査を行った。(2)メディア空間における大衆音楽が、大阪という都市空間のイメージを構築してきた過程についての調査・分析:大阪の都市イメージに関する資料収集およびメディアに表象される大阪のトポスについての分析の基盤構築を進めた。並行して、日本でのレコード産業およびラジオ放送の勃興期(大正昭和初期)から高度成長期、平成期にかけての大衆音楽史に関する網羅的な資料収集を継続した。(3)両者の相互作用を包括的に把握する理論化作業:聴覚文化論文献の研究会を関西の若手研究者と組織し、関連する理論的諸問題について討議する体制を整えた。また、日本ポピュラー音楽学会全国大会を大阪市立夫学にて実行委員長として開催し、東日本大震災に伴うネット空間と都市、そして音楽をはじめとする聴覚文化の状況を討論する全体シンポジウムを企画・実施した。さらに、ネット空間における聴覚文化実践の諸問題、特に人工音声による集合的な音楽制作実践が投げかける諸問題を検討する目的で、関連研究者を招いた小シンポジウム(一般公開)を大阪市立大学船場アートカフェにて開催、ネット空間における聴覚文化理論の諸問題を討議した。研究最終年度である平成25年度は、都市文化論の領域に関する理論的研究を深化させつつ、聴覚文化研究との接点から浮上する問題系に取り組んだ。および継続的に行っている大阪の都市空間の視聴覚文化に関する調査、加えてメディア空間(マスメディア・ネットメディアの双方を含む)における聴覚文化の資料収集と整理、分析と理論化作業を継続した。研究計画書に記載の研究計画・方法の項目別に以下に列挙する。(1)メディア空間と分かち難く結びついた都市空間における聴覚文化の調査・分析:SNS、動画配信サイトなどネットメディアにおける音楽表象・都市空間表象およびその言説構造の調査・分析を継続した。大阪の都市空間のフィールドワークは、特に象徴的な景観(観光タワー、高速道路などの大規模構造物)を伴う空間におけるサウンドスケープについて重点的に行った。(2)メディア空間における大衆音楽が、大阪という都市空間のイメージを構築してきた過程についての調査・分析:大阪の都市イメージ資料収集と整理を継続した。特に音楽に関して、大阪や他の都市・場所を表象する大衆音楽収集と小規模なデータベース化を順次行った。都市や場所と音楽の関係についての理論構築に資する基礎的データとして今後の活用をはかる。(3)両者の相互作用を包括的に把握する理論化

作業:聴覚文化論文献の研究会を引き続き関西の若手研究者と組織し、関連する理論的諸問題について討議した。昨年度に引き続いて日本ポピュラー音楽学会全国大会(関西学院大学)において、録音音楽の存在論に関するワークショップの続編を企画・実施し、若手研究者と録音音楽の理論的諸問題をめぐる討論を行い、理論的な進展をはかった。さらに、平成24年度の日本ポピュラー音楽学会ワークショップの議論を元に、録音音楽の存在論に関する理論的問題を応答論文のかたちでまとめ公刊した。研究3年目である平成24年度は、聴覚文化研究・都市文化論の接合点に関する理論的研究をすすめると共に、大阪の都市空間における視聴覚文化の調査、およびネットメディア・マスメディア空間の聴覚文化に関する資料調査と分析作業を継続した。研究計画書に記載された研究計画・方法の項目別に以下に列挙する。(1)メディア空間と分かち難く結びついた都市空間における聴覚文化の調査・分析:SNSや動画配信サイトにおける音楽表象・都市空間表象の調査と理論研究を継続。大阪の都市空間のフィールドワークは、特に商業空間(ショッピングモール、飲食店)、公共空間(街路・公園・公共交通機関)のサウンドスケープと景観との相互作用について重点的な観察・調査を継続した。(2)メディア空間における大衆音楽が、大阪という都市空間のイメージを構築してきた過程についての調査・分析:大阪の都市イメージ資料収集、メディアに表象される大阪イメージに検討した。関連して、音楽以外の大衆文化の場所性に関する理論研究を行った。並行して、日本でのレコード産業およびラジオ放送の勃興期(大正昭和初期)から高度成長期、平成期にかけての大衆音楽史に関する網羅的な資料収集を継続している。(3)両者の相互作用を包括的に把握する理論化作業:聴覚文化論文献の研究会を関西の若手研究者と組織し、関連する理論的諸問題について討議した。日本ポピュラー音楽学会全国大会(武蔵大学)において、録音音楽の存在論に関するワークショップを企画し、若手研究者との討論を行った(このワークショップについては実験的にネット中継を行い、SNS空間における音楽言説の伝播過程を観察することができた)。さらに、平成23年度に実施した日本ポピュラー音楽学会シンポジウムの議論をうけ、ネット空間と現実空間における聴覚文化の動態についての試論として、東日本大震災時の音楽文化に関する小論をまとめた。平成23年度は各種学会やシンポジウムなどの開催準備に追われ、調査は継続しているものの、その成果を公刊することができなかったため、「やや遅れている」と判断する。25年度が最終年度であるため、記入しない。全般に、本務校における改革に伴う諸業務の激増により、十分かつ連続的な研究時間を確保することが著しく困難になってきており、研究全体の進捗は遅れがちである。