hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
語彙力自動診断テストを組み入れた上級文字・語彙eラーニングシステムの開発

8診断テストの開発と有効性の検証:診断テストをWEB上に構築し、その実用性や診断結果の妥当性等を検証する。9授業実践による有効性の検証:開発したeコンテンツをブレンディッドラーニングで実施し有効性を検証する。10研究成果発表:授業実践による有効性の結果を研究成果として日本語教育関連の学会などで発表し、本研究の成果を広く国内外に知らせる。(1)は、上級日本語文字・語彙eラーニングコース、(2)は語彙力自動診断テスト開発のためにデータ収集を目的とした日本語単語力テストである。日本語教育学平成27年度は、以下の活動に取り組む。1診断テスト用文字語彙問題作成と予備テストの実施:診断テスト用文字語彙問題作成と項目パラメータ決定のためのデータ収集を目的とした予備テスト実施する。2eコンテンツ用文字語彙問題作成:eコンテンツ用文字語彙問題を完成させる。3診断テスト開発:語彙力自動診断テストを開発する。4eラーニングコースの構築:上記2と3をMoodle上に構築し、上級日本語文字語彙eラーニングコースを完成させる。また、付属テキスト(紙媒体)も作成する。5研究成果発表:研究成果を関連の学会などで発表し、学習経験者、教育者双方双方からのフィードバックを得、それをもとに改良を行う。本年度実施したeラーニングコンテンツ開発が予定よりスムーズに進み、その分の人件費・謝金が余った。本年度は、診断テストシステム開発のうち、システム構成概要を設計することはできたが、診断テストそのもののシステム設計まで至ることができなかった。また、診断テスト用文字語彙問題作成と予備テストの実施も行うことができなかった。そのため、診断テストシステム開発費を予定通り消化することができなかった。次年度のeラーニングコンテンツ開発に伴う人件費・謝金に充てる予定である。平成27年度のできるだけ早い時期に研究代表者、診断テスト構築担当の研究分担者、システム実装担当の業者でミーティングを行い、早急にシステム設計を行うとともに、実装に向けた準備を進める。また、診断テスト用文字語彙問題を作成し、項目パラメータ決定のためのデータ収集(予備テスト)を行う。
学校教育における防災教育の充実，防災の視点を取り入れた家庭科住居領域の教材開発

平成30年度は、開発した教材の教育現場への普及に向けた検討を行った。当初の研究計画では、教育現場への普及に向けては、ホームページの作成および報告書の作成を中心に行う予定であった。しかし、最終年度(平成29年度)に行った調査から、教員のホームページならびに報告書等の閲覧者が少ないことが確認されたため、平成30年度では、教育現場への普及の方法の再検討を行った。具体的には、1)教材の認知度を高める、2)教材の改善を図ることを目的に、より多くの教員に開発した教材を使用してもらい、意見や要望を踏まえ教材の改善を行った。研究方法は、1)鹿児島県内の中学校で有効性の検証を行うとともに、他県の中学校での検証(2018年7月)、2)家族の安全を考えた室内環境の整え方以外での活用方法の検討、である。結果として、1)では、開発した教材を使用した教員からは、「模型を使用することで生徒の興味・関心が高まった」、「イメージが出来にくい住生活の内容、ならびに自然災害を体験したことがない生徒がいる中で、開発した教材は有効である」という回答が得られた。また、それらの検証結果とともに開発した教材を第56回中国・四国地区中学校・技術家庭科研究大会で報告することもでき、教材の認知度を高めることができた。2)では、従来の模型教材(8畳1室)から、玄関(サニタリースペースを含む)、リビング、ダイニングキッチン、和室、夫婦寝室、子供部屋の6つの模型教材へと発展させた。それぞれの生活空間で安全を考えた室内環境の整え方を学べるとともに、各空間を連結させることで、快適・健康の視点を考えられる教材となっている。今後は、発展させた教材の有効性の検証を行うとともに、小学校ならびに高等学校でも活用できるよう、系統的な教材への発展を試みる。平成27年度は、防災の視点を取り入れた家庭科住居領域での教材開発を中心に研究を進めた。研究方法は、1)教育現場の実態の把握、2)家庭科住居領域での教材開発である。具体的には、1)は、鹿児島県高等学校の家庭科担当の全教員224名を対象にアンケート調査を行った。調査内容は、家庭科に対する意識や教えやすさなど授業の実態把握、教材の収集や活用など教材の実態把握、担当科目や時間数など教員の実態把握に関する項目である。調査時期は2015年12月、有効回収数(回収率)は57票(25.5%)である。2)については、関連する学会、シンポジウム等への参加を行い、現在、開発されている防災教育教材の資料収集、分析を行った。1)2)の結果を踏まえ、防災教育教材の開発を行った。開発した教材は、1模型教材と2掲示型教材である。1模型教材は、8畳の部屋とベッド・机・椅子・棚など一般の家庭に置かれている家具を縮尺10分の1で作成し、家具を自由に動かしながら自分が考えた箇所に配置していく中で、安全を考えた室内環境の整え方を学習できる教材となっている。2掲示型教材は、大雨・台風、地震・津波、火山爆発などの災害を取り上げ、それぞれ場面、状況に応じた災害時の対応や対策など安全な住まい方について学べる教材となっている。教育対象を教室に取り入れることが難しいという住居領域の問題に対しては、タブレットや電子黒板などICTの活用方法の検討を、苦手意識が強い住居領域に対しては、指導計画の立案、学習指導案の作成を行った。平成28年度は、開発した教材を実際の教育現場で実施し開発教材の有効性の検証を行う。平成27年度の研究目的であった1)教育現場の実態把握、2)家庭科住居領域での教材開発を計画通り行うことが出来た。平成28年度は、初年度開発した教材を、1)実際の教育現場に導入し、2)有効性の検証を行った。1)は、平成28年5月10日ならびに5月19日に、鹿児島県内の中学校において、技術・家庭科(家庭分野)の授業内で行った。2)は、(1)教材の活用に要する時間の計測、(2)実施課題の完成度、(3)開発教材を使った授業に対する学習者と授業者の反応、の3つの視点から行った。(1)では、授業における教材を使った活動の所要時間を計測し、授業時間内に行えることの確認を行った。(2)では、授業の評価基準ならびに教材を使った活動の評価規準を設定し、学習者が学習目標に達していることの確認を行った。(3)では、授業後、生徒にアンケート調査を行い、模型を使うことで、1授業への意欲は高まったか、2学習内容への興味・関心、知識・理解は高まったか、3学習課題を自分なり考えて工夫できたか、4学習活動や発表が行いやすかったか、5学習内容を具体的に考えやすかったか、6授業は楽しかったか、7このような授業をもっと受けたいと思ったか、等の確認を行った。また、授業者へのヒアリング調査を行い、教材の使いやすさ、教材を使うことで生徒への教育効果が高まった、等の確認を行った。検証によって、開発した教材を導入することで、学習者および授業者への効果が確認された一方、「開発した教材では10分の1の縮尺のイメージがつきにくい」といった課題があげられ、それについては、1目盛り線を表示する、2家具以外に縮尺した中学生の模型の作成を行う、といった改善を図り、より効果的な教材へ修正を行った。当初、計画をしていたのは、実際の教育現場での実施と有効性の検証であった。今年度は、計画通り、開発した教材を導入した授業を実施し、有効性の検証を行うことができた。

さらに、検証の結果より得られた改善点について、今年度中に教材の改善を図ることができ、改善した教材を使った授業の実施(授業実施日:平成29年2月28日、3月6日)も行うことができた。平成29年度は、初年次(平成27年度)「防災の視点を取り入れた家庭科住居領域での教材開発」、二年次(平成28年度)「開発した教材の有効性の検証」を踏まえ、三年次(最終年度)「開発した教材の教育現場への普及」を行った。具体的には、1)教育現場への発信、2)教員向けの研修の実施、3)開発教材の発展の検討、である。1)については、第61回九州地区中学校技術・家庭科研究大会および第66回鹿児島県中学校技術・家庭科教育研究大会にて、開発した教材の展示を行い、教材の活用方法の発信を行うとともに、教育現場での活用が可能かどうかヒアリング調査を行った(平成29年11月30日、12月1日)。2)については、教材の活用の手引き、学習指導案をもとに、中学校技術・家庭科(家庭分野)における模型教材の活用の研修を行った(平成29年8月8日)。3)については、1幼稚園、小学校、高等学校などの他校種や他教科での活用方法の「防災教育教材としての発展性の検討」、2家族の安全を考えた室内環境の整え方以外での活用方法の「模型教材としての発展性の検討」、3ICTの活用や教材の活用方法の「効果的な指導方法の検討」を行った。1)、2)、3)より、開発した教材は、教育現場で有効に活用できることが確認できたとともに、防災教材として他校種や他教科での活用、および、模型教材として家庭科の他の分野での活用など、発展性の教材であることが確認できた。しかし、一方で、教育現場で活用したい教員が多数見られる場合、現在の模型教材の数では対応が難しいといった課題も見受けられた。今後は、開発した教材をどのように量産していくのか検討していく必要が見られた。最終年度である三年次は、当初の研究計画では、開発した教材の教育現場への普及の検討に向けて、ホームページの作成および報告書の作成を中心に行う予定であった。しかし、教育現場の実態を見ると、ホームページならびに報告書等の閲覧者の少なさが見受けられた。そのため、教育現場への普及に向けて、1)教育現場への発信、2)教員向けの研修の実施、3)開発教材の発展の検討、の研究計画の再検討を行った。その結果、1)、2)より、「実際に活用してみたい」、「住居領域は教えるのが難しいので他の教員にも教えてあげたい」といった教材活用への前向きの意見が得られるとともに、「他校種や安心・安全な住まいの学習以外でも活用できるのではないか」、「ICT等を活用することでより効果的な教材になりうるのではないか」といった教材の発展につながる意見もみられた。それらを踏まえ、3)では、1幼稚園、小学校、高等学校などの他校種や他教科での活用方法の「防災教育教材としての発展性の検討」、2家族の安全を考えた室内環境の整え方以外での活用方法の「模型教材としての発展性の検討」、3ICTの活用や教材の活用方法の「効果的な指導方法の検討」を行った。平成30年度は、開発した教材の教育現場への普及に向けた検討を行った。当初の研究計画では、教育現場への普及に向けては、ホームページの作成および報告書の作成を中心に行う予定であった。しかし、最終年度(平成29年度)に行った調査から、教員のホームページならびに報告書等の閲覧者が少ないことが確認されたため、平成30年度では、教育現場への普及の方法の再検討を行った。
球脊髄性筋萎縮症の神経細胞死の分子機構の解明

球脊髄性筋萎縮症(SBMA)は成人男性に発症する下位運動ニューロン疾患であり、アンドロゲン受容体遺伝子のCAG繰り返し配列の異常延長が原因である。延長ポリグルタミン鎖を有する病因とする変異アンドロゲン受容体(AR)がテストステロンの存在下で神経細胞の核内に蓄積し、CBPなどの転写関連因子の機能を阻害して転写障害をもたらすことが、神経変性の病態の中心であると考えられている。SBMAのモデルマウスを2種類作製したところ、そのうち97CAGを有する全長ヒトARを導入したトランスジェニックマウスでは神経症状が雌に比べ雄において重篤かつ急速に進行し、雄マウスに去勢あるいはLHRHアナログの投与を行ったところ血清テストステロン濃度の低下に伴い変異ARの核内移行が抑制され、運動障害は著しく改善した。すなわち、テストステロン依存性の変異ARの核内集積がSBMAの病態の中心をなしており、同時に治療の標的になると考えられた。分子シャペロンであるHsp70の高発現マウスとSBMAマウスを交配したところ、変異ARの核内集積が抑制され、運動機能や寿命が改善された。また、転写障害を標的とした治療として、ヒストン脱アセチル化阻害剤である酪酸ナトリウムの水溶液を経口投与したところ、ピストンH3のアセチル化が亢進し、SBMAモデルマウスの運動機能および病理所見の改善が認められた。しかし、酪酸ナトリウムの効果は用量依存性であり、高濃度では毒性が認められ、そのtherapeutic windowが極めて狭いことが示された。SBMA患者剖検組織の病理学的検討を行ったところ、変異ARは主として核内にびまん性に分布し、一部の細胞には細胞質内封入体がみられた。変異ARのびまん性の核内集積は、従来ポリグルタミン病の病理学的特徴とされてきた核内封入体に比べ、より多くの組織で認められ、その発現頻度はCAGのリピート数に相関していた。すなわち、封入体形成よりも変異タンパク質のびまん性核内集積が病態により深く関与していることが示唆された。球脊髄性筋萎縮症(SBMA)はアンドロゲン受容体(AR)遺伝子大第1エクソン内のCAGリピートの異常延長によって引き起こされる遺伝性運動神経変性疾患である.その運動神経細胞死のメカニズムなどの分子レベルでの病態発現機構についてはわかっていない.本研究では以下のアプローチを行った.SBMAのような脊髄前角運動ニューロンが選択的に変性死に陥るような疾患では,運動ニューロンを単離してその発現遺伝子プロファイルを解析することが病態解明に重要である.レーザーマイクロダイセクション法を用いて,single cellの状態で細胞を集め、RNA増幅法により発現遺伝子プロファイルを作成する技術の確立を試みた.レーザーマイクロダイセクション法にて正常マウス脊髄前角運動ニューロンを切り出し、RNA抽出後cDNAを作成しT7 RNA polymerase法により増幅した.約50個の運動神経細胞を用いることでcDNAマイクロアレー解析を行い得るRNA量を確保することができた.さらにcDNAマイクロアレーにハイブリダイズ定量化し遺伝子発現量の検討を試み,結果運動神経細胞における発現遺伝子プロファイルの作成が可能であることが検証できた.SBMAのトランスジェニックマウスモデルを作成し,治療法の開発に向けた病態解明を行った.即ちヒトアンドロゲン受容体プロモーターの調節下に239CAGリピートを発現させた系とβ-アクチンプロモーターの調節下に97CAGリピートを有するヒト全長アンドロゲン受容体を発現させた2つの系を得た.これらはいずれも臨床病理学的な明らかな形質を発現し,治療に向けたモデルとなりうると考えられた.球脊髄性筋萎縮症(SBMA)は成人男性に発症する下位運動ニューロン疾患であり、アンドロゲン受容体遺伝子のCAG繰り返し配列の異常延長が原因である。

CAGリピート病は・原因遺伝子のcoding region内にあるCAGリピートの異常延長により引き起こされる遺伝性神経変性疾患である.異常延長したCAGリピートがタンパクに翻訳されて異常延長ポリグルタミン鎖となり神経変性を起こすことが基本病態であると考えられているが,未だその分子メカニズムについては明らかではない.我々は今まで代表的CAGリピート病である球脊髄性筋萎縮症(SBMA)を中心にその病態発現機構について研究を行ってきた.今年度は強力なチキンベータアクチンプロモーターを用い異常延長ポリグルタミン鎖を持つヒト全長アンドロゲン受容体を強制発現させるトランスジェニックマウスを作製し,運動機能・病理学的検索を行うと共に,テストステロンを介した治療法の開発を行った.今回作製したトランスジェニックマウスはrota rodなどによる解析で雌に比し雄に強い運動機能障害を認め,生存期間も有意に雄で短縮を認めた.病理学的にも抗延長ポリグルタミン鎖特異抗体(1C2)で核が均一に染色されるdiffuse nuclear stainingを雄で有意に多く認めた.しかしながら神経細胞死および神経細胞脱落は明らかではなかった.テストステロンを介した治療法の開発では雄にcastrationを行うことで雌とほぼ同等にまで障害・生存期間の改善を認めた.一方雌にテストステロンを投与することで障害・生存期間の悪化を認めた.また雌に対するテストステロンの効果は用量依存性であった.今後はこのトランスジェニックマウスの病態発現機構を詳細に解析を行っていく.球脊髄性筋萎縮症(SBMA)は成人発症の下位運動ニューロン疾患であり、進行性の四肢筋力低下と球麻痺を主症状とするポリグルタミン病のひとつである。原因はアンドロゲン受容体(AR)のポリグルタミン鎖の異常延長であり、男性のみに発症し、女性保因者通常無症状である。我々の作製したchicken β-actinプロモーターの調節下で異常延長したCAGリピートをもつヒトの全長のAR遺伝子を発現するトランスジェニックマウスでは、雄でより重篤な症状や病理所見がみられ、SBMAの臨床所見に一致する所見が得られた。さらに、去勢によるテストステロン分泌抑制が変異ARの核内集積を抑制することで雄マウスの症状を劇的に改善し、テストステロンの投与は逆に核への変異AR集積を促進し雌の症状を増悪させることを明らかにした。この結果から、SBMAでは男性ホルモンに依存した変異ARの核内移行が病態の中心的役割を果たしていることと考えられ、それを抑えることが本疾患の治療となりうると考えられる。現在我々は、ヒトに投与可能な薬剤としてLHRHアナログおよびARアンタゴニストによるホルモン治療の効果をモデルマウスで検討中である。一方、分子シャペロンによる変異タンパクの毒性軽減効果にも注目し、SBMAトランスジェニックマウスとHsp70高発現マウスとのダブルトランスジェニックマウスを作製した。運動機能はHsp70の高発現により著しく改善し、病理学的にもHsp70の核内封入体との共存が証明された。加えて、Hsp70の高発現は凝集していない変異ARのモノマーの量も減少させることを明らかにした。
アジアにおける国際金融業のミクロ実証分析

本研究はアジアにおける銀行業の競争について分析した。第一に、韓国のシンジケート・ローン市場を対象として外国銀行と地場銀行とで貸出行動に違いないのかを検証した。第二に、中国を対象に外国銀行の地場銀行に対する出資が経営効率に及ぼす効果が発揮されているかを検出した。こうした分析は外国銀行のアジアへの進出が銀行部門における競争構造にどのような影響を与えたかを明らかにするものである。研究の基本作業を終えることができた。基本作業としてはデータベースの購入とデータセットの構築、基本統計量による各国国際金融市場の俯瞰、仮説設定のためのヒアリングがあげられる。この作業の上で地場銀行と外国銀行との取引案件を比較し、市場行動の違いついての暫定的な結論を出すことを初年度のゴールとした。ミクロ実証分析に当たってはビューロ・バン・ダイク社の金融情報データベースをBankscope購入する。メガバンクも同社からデータを購入しており世界的に信用の高い金融情報企業である。本データベースは資本市場における最新の資金調達状況までカバーしており、情報検索の機能も極めて高い。このデータベースを研究に採用することで正確かつ効率的にデータセットを準備した。また、ヒアリングによって債務のプレースメントの現状を把握した。これは数量的に分析する際にやみくもに因果関係を想定して計算するのは極めて非効率的であり、説明変数について見当を付けて作業を進めるためである。データベースの構築は入力補助を得て速やかに遂行した。さらに国別、時期別に供給構造を俯瞰するため基本統計量の取り纏めが必要であるが、作業には統計ソフトSTATAを採用した。地場銀行と外国銀行とに係る取引案件の比較では平均の差の検定や比率の差の検定を適用した。しかし、シンジケート構造は単純ではないため、取引案件を二分することが容易でない場合もある。こうした問題への対処としてはシンジケートにおける保有シェアで案件の分類を行った。本年度は2つの研究を遂行した。1つは韓国を対象として外国銀行と地場銀行との間に貸出行動に違いが存在するかという研究課題である。市場行動の比較には取引相手とする債務発行者の属性(上場、格付けの有無、業種)、債務の発行条件(スプレッドの水準、期間、担保の有無、発行通貨)、資金使途やシンジケート規模といった項目を用いた。こうした項目に外国銀行が手がける案件と地場銀行が手がける案件とで差異があるのか、個々の変数について平均の差の検定や比率の差の検定によって検証した。さらに項目を包括的に勘案した上でも違いが検出できるのかについては重回帰分析を用いた。分析結果は外国銀行と地場銀行との行動の違いを検出しており、この違いはビジネスモデルの違いに起因することが分かった。この分析は『アジア経済』に発表した。もう1つは中国を対象にして外国銀行による地場銀行への出資を検証した。2001年のWTO加盟以降に中国は銀行部門の対外開放を進めた。その一貫として外国銀行が戦略投資家として中国の地場銀行へ出資する動きが活発化している。こうした出資は資本増強だけでなく外国銀行からの技術協力をも期待したものである。そこで外国銀行からの出資を受けた地場銀行において効率性の改善という効果が実際に現れているかを検証した。銀行の財務データを用いてデータ包絡線分析によって効率性を計測して外国銀行の出資が効率改善に有意な効果をもたらしたかをパネルトービット分析で検証した。結果は城市商業銀行においてのみ効果が確認されるという意外なものであっか。この分析は『証券経済研究』に発表した。
薬剤疫学データウェアハウスの構築による医薬品リスク評価システムの開発に関する研究

本研究では、市販後の医薬品の効果ならびにリスク評価を行うための支援システムとして、鹿児島大学総合病院情報システム(THINK)に蓄積されている患者基本情報・病名診断情報・処方情報・注射情報・臨床検査情報・看護情報などの情報を統合し、迅速かつ容易に薬歴・検査結果の分析を可能とする薬剤疫学データウェアハウスを開発した。本システムの医薬品の効果・リスク評価支援機能の有効性を評価するために、メルクマニュアルに高齢者に避けるべきと記載されている処方および併用薬のパターンについて、処方薬剤と年齢の分布、検査結果を抽出し検討してみた。抽出作業は、クライアントPCからBusiness Objectsと呼ばれるOLAP(On Line Analytical Processing)ツールを用いて、薬剤疫学データウェアハウスにアクセスするというデータマイニング手法で行った。その結果、数件の高齢者への併用警告に該当する処方例を捕捉できた。データの抽出時間は約30秒2分程度であった。薬剤疫学データウェアハウスを用いて処理を行った場合は、業務系システムには影響を与えないので、業務時間中でも実施可能であった。一方、同様の検索を業務系システムで行ったが、専用の抽出プログラムを作成する必要があり、また業務系システムデータベースを長時間ロックする可能性があるため、業務終了後に検索業務を行う必要があった。その結果、薬剤疫学データウェアハウスと同様の結果が得られるまでに数日を要した。これらの結果が示すように、情報検索において、データウェアハウスは業務系システムと比較し、易操作性とパフォーマンスの点で極めて優れており、医薬品の効果・リスク評価支援ツールとして有用であった。本研究では、鹿児島大学総合病院情報システム(THINK)に蓄積されている患者基本情報・病名診断情報・処方情報・注射情報・臨床検査情報・看護情報などの情報を統合し、迅速で正確な検索、分析処理を行える薬剤疫学データウェアハウスを構築し、医薬品の効果ならびにリスク評価を行うための支援システムを開発した。本システムを利用して、新規薬剤導入時や、多剤投与における薬剤間の副作用、相互作用等、医薬品の効果とリスク評価を行う場合の支援システムとしての有効性に対する評価を行った。医薬品のリスク評価としては、新規薬剤が導入されたと仮定し、既存の薬剤であるパナルジンを薬歴にもつ患者を抽出し、肝機能検査値、白血球数、血小板数に関する変動と薬歴情報の関連を調査するという目的でデータ処理を行った。また、薬剤の相互作用の評価は、データウェアハウスの分析手法であるデータマイニング機能の専用ツールであるOLAP(On Line Analytical Processing)ツールを用いて、血小板数等の検査結果値が異常な患者を抽出条件とし、薬歴、病名を含めた抽出を行った。その結果、データウェアハウスを用いても、業務系システムで直接検索処理を行っても同等の結果が抽出された。ただし、そのパフォーマンスの差は歴然としていた。データウェアハウスを用いて処理を行った場合、抽出は業務時間中でも実施可能で、データ抽出時間は約8秒であり、作業開始から抽出完了までの時間は約2分であった。業務系システムで同様の抽出作業を行った場合、データベースの表を長時間ロックする可能性があるため、業務終了後に検索業務を行う必要があり、同様の結果が得られるまでに2週間以上を要した。これらの結果が示すように、情報検索において、データウェアハウスは業務系システムと比較し、易操作性とパフォーマンスの点で極めて優れており、迅速な薬剤疫学調査の支援ツールとして有用であった。本研究では、鹿児島大学総合病院情報システム(THINK)に蓄積されている患者基本情報・病名診断情報・処方情報・注射情報・臨床検査結果情報・手術情報・看護情報を統合し、医薬品の効果ならびにリスク評価を行うための薬剤疫学データウェアハウスを構築した。本システムを用いて医薬品リスク評価として、メルクマニュアル第17版(発行:日経BP社)に掲載されている、高齢者における薬物間相互作用に記載されている薬剤を参考に、多剤投与における薬剤間の副作用、相互作用等、医薬品の効果とリスク評価を行う場合の支援システムとしての有効性に対する評価を行った。

その結果、70歳以上の高齢者において、テオフィリンとエリスロマイシン等の併用例が存在することが判明した。また、臨床検査値による副作用リスク早期発見の例として、チクロピジン投与患者における血小板値ついて検索を行った。その結果、チクロピジン投与患者中、血小板数未測定例が一部存在し、また血小板数が20,000/μl以下である例も存在することが判明した。これらの結果より、本システムによる薬剤相互作用のチェック、ならびに継続的な医薬品副作用のモニタリングの必要性が示唆された。また、データベースの検索に要した時間は、単剤の検索は17±2s、併用薬剤の検索は65±17s、チクロピジン投与例中で血小板数が20,000/μl以下の検索は37sと短時間であった。このように、多重かつ複雑な医薬品のリスク評価を短時間に実行可能であることを確認した。
ロシア語名詞アクセントの動態と借用語の影響に関する研究

現代ロシア語のアクセントの位置がどのような条件によって決まっているかを、歴史的な研究の背景をもとに、現代のロシア語に内在的な変化と借用語の影響という観点から分析した。その結果、現在では多くの語が語幹末尾の音節にアクセントを持つことと、それ以外のアクセント位置の多くが借用語の原語のアクセント・語末要素によるアクセント位置の類推・語構成などの要因によって説明できることが明らかになった。ロシア語の名詞のストレス位置には、これまでの研究から、a)固有語におけるスラヴ語の音調の残滓、b)借用語における原語のアクセント、c)類似の語末要素からの類推、d)各数のパラダイムにおけるストレス位置の水平化と数の区別による対照、という4要素がかかわっている可能性が考えられるが、これ以外に、e)語の音節構造、f)語の長さ(音節数)、g)語に含まれる母音の種類、といった要素がかかわっていないかどうかを確かめる必要がある。このうち、a)とd)についてはある程度整理されているが、b)とc)については近年の借用語の増大に伴って、より新しいデータに基づく分析が必要であり、今年度は新しい辞書類等の文献によりそのデータの収集を行った。このデータの分析は来年度の課題とする。さらに、ロシア語の名詞にアクセントのデフォルト性があるか否かというより根本的な問題に取り組むために、他の言語においてアクセントに影響を及ぼしていることが指摘されているe)g)の要素の分析が必要になる。これについて今年度は、日本国内におけるロシア語ネイティヴスピーカーに対する予備調査により、g)の問題に取り組んだ。その結果、文字'o'を含む無意味語の読み上げにおいて、ほかの母音よりもこの文字が表す母音を含む音節が有意にストレスを引き付ける傾向があるという予測の正しいことが明らかになった。ここから、来年度に計画されている本調査において、調査語の選定においてこのことの影響を考慮しなければならないことが示された。さまざまな言語からの借用語を含むロシア語の名詞パラダイムのアクセントパターンの変遷を通してアクセント規則の変容を明らかにしようとする本研究の中で、今年度は無意味語のアクセントを調べることにより、(1)ロシア語の名詞におけるストレスのデフォルト位置、(2)借用語のアクセントとデフォルト位置との関係、の2点の解明に取り組んだ。その方法として、まずロシア語ネイティヴスピーカーに対し、既存の語や形態素を連想させないように配慮して作られた無意味語を文字によって提示し、ストレス位置を決めてもらうという調査を行った。その結果から、名詞の活用の種類(性)・音節数・音節構造・各音節の母音の広さ・母音字/o/の影響といった要因がストレス位置に影響を及ぼすか否かを調べ、デフォルト位置について考察した。さらに、その結果を、借用語のストレス位置の決定に強い影響を及ぼす語末要素の影響と比較した。その結果、次のことが明らかになった。1)語末が子音である場合は語末音節、語末が母音である場合は次末音節にストレスが置かれることが多く、これがデフォルト位置と考えられる。2)音節の重さや頭子音の有無と数はストレス位置に影響を与えない。3)語幹において、広母音/a/あるいは字母oで表わされる母音を持つ音節は狭母音を持つ音節に比べてストレスが置かれることが多い場合がある。4)既存の借用語において偏ったストレス位置の分布を示す語末要素が、無意味語においても同じ偏りを示すとは言えない。これらの結果は、今後のロシア語アクセント研究において、固有語の形態素が持つアクセント特性とあわせて、変化の方向性を探る際に欠かせない基礎となるものと考える。言語には、通時的変化の過程が共時的現象に表れている場合があるが、このような現象に対する理論的説明の枠組みを構築するには様々な事例を分析していく必要がある。その中で、本年度の研究の目的は具体的には次の点を明らかにすることとした。それは、ロシア語の固有語の名詞におけるストレス位置の決定の仕組みと近年の借用語におけるそれとの比較により、語彙項目ごとのストレスに関する指定とストレス位置の決定のシステムの異同を明らかにし、現代ロシア語における借用語の増大が名詞のアクセント法に及ぼす影響を究明することである。この目的のため、まず昨年度の科学研究費によるロシア語母語話者に対する無意味語のアクセント調査およびそれ以前の先行研究から、現代ロシア語の名詞においては語幹末がストレス位置のデフォルトであるとの仮説を立て、そのデフォルトの位置と実際の借用語に見られるストレス位置との比較から、借用語のストレスがどのように決定されているかについて調査を行った。その結果、借用語でもこのデフォルトに一致するものが多いことが明らかになったが、それ以外の位置にストレスを持つ語については、原語のストレス位置およびストレスを持ちにくい派生形態素の存在、それにロシア語における複合語アクセントの傾向によって説明できることがわかった。さらに、上記の借用語と通時的研究から得られた固有語のアクセント法とを比較してみると、まずシステムの比較からはデフォルト位置の変化が挙げられる。

そして、語彙項目ごとの指定に関しては、固有語では屈折変化において固定したストレスを示す語幹が有標、ストレスが移動する語の語幹は無標とされたのに対し、現代の借用語では語幹末に固定したストレスは無標、原語の影響などでそれ以外の位置にストレスを持つものやストレスの移動を示すものが有標と考える方が効率的な説明になり、これは固有語にも適用できることがわかった。
共進化マルチロボットシステムのための構造進化型人工神経回路網に関する研究

"エージェント"と抽象化して呼ばれる人工物の知能化を目指して,様々なアプローチがなされている.その中でも,1987年にLangtonによって提唱された人工生命(A-Life)に基づくアプローチは,1990年代に盛んに脚光を浴びたが,現在,やっと本来の学術的落ち着きを取り戻してきたと言える.この状況で,着実に浮かび上がってきた領域の一つに進化ロボティクス(ER)がある.研究代表者は,この分野の飛躍的発展のためには,以下に示す3つの重要課題があることを指摘するとともに,それらの解決法を本研究で示した.・課題(1):「ERに進化アルゴリズムの伝統的理論体系が適用できない」これに対し,研究代表者は,新しい永続的人工進化論の必要性を説き,分子進化の中立説に動機付けられた実効突然変異率および淘汰圧の自律的調整機構を持つ新しい進化アルゴリズムを構築し,永続的人工進化論の構築に貢献した.・課題(2):「EAの各個体となる構造進化型人工神経回路網の遺伝子型から冗長性を排除しコンパクトに表現することが実質的に不可能」これに対し,世界的に高く評価されているNEATと呼ばれるTWEANN手法よりも,さらに頑健で高速なMBEANNという手法を構築し,その性能をベンチマークである二重倒立振子問題にて検証するとともに,共進化マルチロボットシステムに適用し,協調荷押し問題においてその有効性を検証した.・課題(3):「ERに適した計算資源供給のための枠組みが無い」これに対し,人工共進化に適用分野を特化して効率的かつ適応的な計算グリッドシステムを構築し,R3Qと呼ぶ新しいタスク・スケジューリング・アルゴリズムを開発するとともにWAN環境に実装して実証実験を行うことにより,その有効性を検証した."エージェント"と抽象化して呼ばれる人工物の知能化を目指して,様々なアプローチがなされている.その中でも,1987年にLangtonによって提唱された人工生命(A-Life)に基づくアプローチは,1990年代に盛んに脚光を浴びたが,現在,やっと本来の学術的落ち着きを取り戻してきたと言える.この状況で,着実に浮かび上がってきた領域の一つに進化ロボティクス(ER)がある.研究代表者は,この分野の飛躍的発展のためには,以下に示す3つの重要課題があることを指摘するとともに,それらの解決法を本研究で示した.・課題(1):「ERに進化アルゴリズムの伝統的理論体系が適用できない」これに対し,研究代表者は,新しい永続的人工進化論の必要性を説き,分子進化の中立説に動機付けられた実効突然変異率および淘汰圧の自律的調整機構を持つ新しい進化アルゴリズムを構築し,永続的人工進化論の構築に貢献した.・課題(2):「EAの各個体となる構造進化型人工神経回路網の遺伝子型から冗長性を排除しコンパクトに表現することが実質的に不可能」これに対し,世界的に高く評価されているNEATと呼ばれるTWEANN手法よりも,さらに頑健で高速なMBEANNという手法を構築し,その性能をベンチマークである二重倒立振子問題にて検証するとともに,共進化マルチロボットシステムに適用し,協調荷押し問題においてその有効性を検証した.・課題(3):「ERに適した計算資源供給のための枠組みが無い」これに対し,人工共進化に適用分野を特化して効率的かつ適応的な計算グリッドシステムを構築し,R3Qと呼ぶ新しいタスク・スケジューリング・アルゴリズムを開発するとともにWAN環境に実装して実証実験を行うことにより,その有効性を検証した."エージェント"と抽象化して呼ばれる人工物の知能化・自律化を目指して,様々なアプローチ提案されている,この混沌とした状況の中で,着実に浮かび上がってきた領域の一つに進化ロボティクス(ER)がある.ERは,1.ロボット制御器を人工神経回路網(ANN)を用いて表現し,進化アルゴリズム(EA)を用いて学習させ,2.実際の自律ロボットシステムの行動制御をする,というものである.本研究は,1.実効突然変異率および淘汰圧の自律的調整機構を持つEAを構築し,永続的人工進化論の構築に貢献する2.分子進化の中立説に基づいたTWEANN手法を構築する3.共進化型計算向け計算グリッドシステムを構築するの3本の柱からなっている.平成17年度は,これら基礎論を平行して取り扱いしっかりとした基盤を構築して単一集団によるERシステムを構築することを目標とした.1.に対しては,進化遺伝学における根井の標準遺伝距離を用いた適応度景観の特徴と進化ダイナミクスの解析を行い,適応度景観の凸凹度合いと中立度合いを観測しながらGAの各手続きのチューニングのガイドラインを作成した.2に対しては,新しく,効果的なTWEANN手法であるMBEANNと名付けた進化型人工神経回路網を提案するとともに,標準的ベンチマークである二重倒立振子問題で有効性を検証した.3.に対しては,進化計算向け計算グリッドシステムの基本設計が終了し,実装と動作検証を行っている段階に来ている.進化型計算特有である細粒度タスクで有効になる新しいスケジューリング法を中心に実装を進めており,この予備実験では,既存のスケジューリング手法であるRR等に比して,良い結果を得ることができた."エージェント"と抽象化して呼ばれる人工物の知能化を目指して,様々なアプローチがなされている.その中でも,1987年にLangtonによって提唱された人工生命(A-Life)に基づくアプローチは,1990年代に盛んに脚光を浴びたが,現在,やっと本来の学術的落ち着きを取り戻してきたと言える.この状況で,着実に浮かび上がってきた領域の一つに進化ロボティクス(ER)がある.研究代表者は,この分野の飛躍的発展のためには,以下に示す3つの重要課題があることを指摘するとともに,それらの解決法を本研究で示した.・課題

(1):「ERに進化アルゴリズムの伝統的理論体系が適用できない」これに対し,研究代表者は,新しい永続的人工進化論の必要性を説き,分子進化の中立説に動機付けられた実効突然変異率および淘汰圧の自律的調整機構を持つ新しい進化アルゴリズムを構築し,永続的人工進化論の構築に貢献した.・課題(2):「EAの各個体となる構造進化型人工神経回路網の遺伝子型から冗長性を排除しコンパクトに表現することが実質的に不可能」これに対し,世界的に高く評価されているNEATと呼ばれるTWEANN手法よりも,さらに頑健で高速なMBEANNという手法を構築し,その性能をベンチマークである二重倒立振子問題にて検証するとともに,共進化マルチロボットシステムに適用し,協調荷押し問題においてその有効性を検証した.・課題(3):「ERに適した計算資源供給のための枠組みが無い」これに対し,人工共進化に適用分野を特化して効率的かつ適応的な計算グリッドシステムを構築し,R3Qと呼ぶ新しいタスク・スケジューリング・アルゴリズムを開発するとともにWAN環境に実装して実証実験を行うことにより,その有効性を検証した.
バイオ応用を目指した多機能ナノカーボン材料の開発

本研究では、フラーレンやカーボンナノチューブなど炭素系ナノ微粒子の生体適合性検討の為、上記素材の親水化、体内での循環・滞留・排泄(体内動態)の可視化・追跡を試みた。化学的表面修飾により、生体へと投与可能なナノカーボン物質の分散液を作成し、この分散液をマウスへと投与、経過観察を行った。各臓器へのCNTの到達が確認されたが、急性の生体刺激性は見られなかった。また、得られたナノカーボン物質の細胞毒性試験も行った。本研究では、フラーレンやカーボンナノチューブ(以下、CNT)などの炭素系ナノ微粒子(ナノカーボン)のバイオ応用の可能性を検討する為に、まずナノカーボンの親水化処理、その体内動態の可視化を試みた。CNTのバイオ応用への第一段階として、コハク酸過酸化物との反応によりCNT表面に多数のカルボン酸を提示させること、及びその定量に成功した。反応条件の検討から、最適条件では10wt%のカルボキシル基の導入に成功した。この化学修飾により、生体への投与の為の目標としていた、数百ppmの濃度での分散も可能となり、数週間に渡り沈殿を生じずに水中へと分散することに成功した。得られたCNT誘導体をマウスへと投与し経過観察を行った(最大4週間)ところ、状態観察・体重推移などから対照群との顕著な差異は見られなかった。投与後一週間のマウスから肺・肝臓を摘出し、透過型電子顕微鏡を用い観察したところ、各臓器へのCNT誘導体の到達・滞留が確認され、投与物質が血流に乗り各臓器へと到達している事が示唆された。また、CNTの蓄積が見られた臓器(肝臓)由来の細胞を用いて、刺激性の評価を行ったところ、著しい刺激応答は観察されなかった。今回行った細胞試験・動物実験などの結果からは、CNT誘導体の生体への顕著な毒性は見られなかった。またCNTなどナノカーボンを生体へと応用する基礎検討として、水分子とグラフェンシートとの相互作用を分子軌道計算により評価した。グラフェン上に設置した水分子はシート上を拡散し、素早くシート末端へと移動したのち、末端の水素原子との相互作用により一時的に捕捉された後、グラフェン面から遊離する事が示された。またその捕捉様式には2種類の構造が存在する事も示された。本研究では、フラーレンやカーボンナノチューブ(以下、CNT)などの炭素系ナノ微粒子(ナノカーボン)の生体適合性の検討を行う為に、ナノカーボンの親水化処理、その体内動態の可視化を試みた。1)硝酸との反応により表面に水酸基を提示させたCNT誘導体、2)コハク酸過酸化物との反応により表面にカルボン酸を提示させたCNT誘導体の作成に成功し、生体への投与の為の目標としていた、数百ppmの濃度での分散に成功した。また、アミン化合物との反応により粒径と形状を制御したフラーレンパーティクルを作成し、更なる化学修飾によりその親水化にも成功した。得られたナノカーボン誘導体の水溶液(約500-900ppm)をマウス尾静脈より投与し、その後の経時観察を行った。投与後のマウスは、数週間の経過観察(最大4週間)中に、状態観察・体重推移などから対照群との顕著な差異は見られなかった。投与後一日および一週間のマウスから肺・肝臓を摘出し、透過型電子顕微鏡を用い観察したところ、各臓器へのCNT誘導体の到達・滞留が確認され、投与物質が血流に乗り各臓器へと到達している事が示唆された。投与したCNT誘導体はいずれも肺・肝臓・脾臓などから検出された。そこで、体内循環の結果、滞留が見られる臓器(肝臓)由来の細胞に対する刺激性を検討した。これらCNT誘導体を様々な濃度でヒト肝細胞へと暴露し、細胞生存率・刺激性を観察したところ、コントロールと同等の値を示した。動物実験・細胞実験の結果から、本実験で用いたCNT誘導体は、体内に一時的に滞留するが、生体に対して急性の毒性を示さないことが示唆された。また、CNT表面に提示したカルボキシル基を利用して、ガラス基板表面と化学結合を介した固定化を試みた。条件検討の結果、可視域において95%以上の透過率を保ちつつ、導電性を示す透過性導電基板の試作に成功した。CNTのバイオ応用への第一段階として、コハク酸過酸化物との反応により数百ppmの濃度で数週間に渡り沈殿を生じずに水中へと分散することに成功した。

投与後1-4週間のマウスから肺・肝臓を摘出し、透過型電子顕微鏡を用い観察したところ、各臓器へのCNT誘導体の到達・滞留が確認され、投与物質が血流に乗り各臓器へと到達している事が示唆された。また、CNTの蓄積が見られた臓器(肝臓)由来の細胞を用いて、刺激性の評価を行ったところ、著しい刺激応答は観察されなかった。今回行った細胞試験・動物実験などの結果からは、CNT誘導体の生体への顕著な毒性は見られなかった。CNTを細胞培養の足場材への応用を試み、作成した足場材へのタンパクや細胞のCNTへの吸着挙動の検討、表面形状の電子顕微鏡観察、および理論計算を行った。その結果、CNT足場材がタンパクや細胞の高い吸着能を持つことが示された。これは、グラフェンシートに比べ、CNTが曲率を持つために生ずる表面電荷の変化と、足場材を形成する際にCNTが3次元的に湾曲したマクロ構造を持つ2つの要因によるものと考えられる。また電子顕微鏡撮影のため、イオン液体を用い試料へ導電性を付与する前処理法を検討した。イオン液体塗布による前処理は乾燥プロセスを必要とせず、生物試料の構造変化を伴わない「生に近い」形態観察法として注目されている。今回は各種生物試料や、CNT足場材やフラーレンナノ構造体などナノカーボン物質の高解像度観察に成功した。
グリーンケミストリーのための教材開発

当初の研究計画に基づき,次の3テーマにつき教材開発を行い,以下の成果を得た。1光合成とエネルギー問題。1)微細藻(クロレラ,スピルリナ)をポリエチレン袋中に入れ,OHPで30分間光照射を行うことにより,季節や天候に関係なく光合成を観察できる教材を開発した。同時に,この実験に最適な微細藻の種類と濃度,スピルリナの簡易培養法,発生する気体中の二酸化炭素と酸素の定量法を提示した。また,クロレラを用い,地球大気の成因や大気中の二酸化炭素の削減と関連付けた教育実践を行い,この教材による生徒の認知構造の変化を調べた。2)光合成と同じ仕組みで太陽光を利用する色素増感型太陽電池の試作を行い,市販品を改良して安定性の良い電極を作成することに成功した.それを用い,身近な植物の色素(アントシアニン,クロロフィル,カロテノイド)が優れた光増感作用を持つことを示した。また,アントシアニンの水酸基の数と光増感作用との間に,相関関係があることを明らかにした。2植物色素。1)植物色素(a c)を,薄層クロマトグラフィー(TLC)で分離・同定する教材を開発した。a陸上植物のアントシアニン。b緑藻,褐藻,紅藻のクロロフィル,カロテノイド。c紅藻,藍藻のフィコビリタンパク質。2)海産動物(エビ,カニ)のキサントフィルをTLCで分離・同定し,藻類の色素が動物体内で酸化される道筋を示す教材を検討した。3水と環境。1)過マンガン酸カリウム,水酸化ナトリウム,セライト545の粉末混合物(セライト試薬)を用いるCODの簡易測定法を再検討し,少量試薬による測定法,低COD領域の測定法,廃液処理法を明らかにした。また,セライト試薬を用いた教育実践を行い,この教材による生徒の認知構造の変化を調べた。2)水の電解後の溶残気体を利用する燃料電池につき,当初電圧を高くし,長時間の使用に耐えうる条件を明らかにした。2植物色素。3水と環境。本年度の研究実施計画に基づき,以下の3テーマについて教材開発を行った。1.光合成とエネルギー問題...インターネット環境を整備し,光合成型太陽電池の研究に関する情報を収集した。その情報に基づき,簡単な手作りの光合成型太陽電池を試作し,それを用いて,植物色素の種類による光増感作用の違いを明らかにした。また,微細藻類(クロレラとスピルリナ)を用いれば,OHP光源(ハロゲンランプ)下,30分の照射によって大量の酸素が得られることを見出し,教育実践により環境学習の題材として有効であることを示した(化学と教育,投稿中)。なお,中学校でも容易に使用できる簡易気体分析法を開発し(化学と教育,49巻6号,8号),光合成で発生する気体中の酸素と二酸化炭素を定量した。2.植物色素...緑藻(2種),褐藻(3種),紅藻(2種)を用い,クロロフィル(3種)とカロテノド(6種)の存在を示せる題材を開発した。分離・同定には薄層クロマトグラフィー(TLC)を使用し,プレート,展開槽,展開溶媒は,中学生でも使用可能なものに限定した。また,エビ(3種)を用い,TLCにより含酸素カロチノイド(アスタキサンチン等,7種)の分離・同定が行えること,生エビと茄でエビの色(色素)の違いが簡単に示せることを明らかにした。

ここでは,藻類とエビの色素を比較させることにより,藻類の色素が水産動物に蓄えられる道筋を示すことができる。なお,紅藻(1種)と藍藻(1種)を用い,フィコビリンタンパク質の抽出とTLCについても検討した。さらに,アントシアニンの標品を集め,TLCによって簡単に分離・同定する方法も検討している。3.水と環境...先報のCOD簡易測定法を発展させ,少量の試料水につき高感度で分析できる方法を開発した。また,電気分解後の溶存気体を利用する燃料電池について,当初電圧を高くし,かつ,長時間の使用に耐え得る条件を明らかにした。本年度の研究実施計画に基づき,以下の3テーマにつき,教材化学的に新奇の知見を得るとともに,教育現場と協力して新奇教材の妥当性を調べた。1.光合成とエネルギー問題...クロレラとスピルリナは,OHP光源下,短時間の照射により多量の酸素を発生する。これらの微細藻をポリエチレン袋中に入れ,光照射を行うことにより,季節や天侯に関係なく光合成を観察できる教材を開発した(化学と教育,50巻9号)。その際,光合成の実験に最適な微細藻の種類や濃度を明らかにし,市販品が入手できないスピルリナでは,教育現場で簡単に行える培養法を提示した(化学と教育,50巻11号)。さらに,中学校と高等学校で,微細藻の光合成を地球大気の成因や大気中の二酸化炭素の削滅などと関連づけて教育実践を行い,この題材が環境教育の教材として役立つことを示した(化学と教育,50巻9号)。なお,光合成と同じ仕組みで太陽光のエネルギーを活用する方法として,光増感型太陽電池の試作に取り組み,市販品を改良して安定性の良い電極を作成することに成功し,種々の植物色素(アントシアニン,クロロフィル,カロテノイド)が優れた光増感作用を示すことを明らかにした(化学と教育,51巻3号)。その教材性については,目下詳細に検討中である。2.植物色素...薄層クロマトグラフィーにより,緑藻,褐藻,紅藻のクロロフィルとカロテノイドを分離・同定する教材については,環境学習の題材としての妥当性を検討中である。江藻,藍藻に特有のフィコエリトリン,フィコシアニンや水産動物(エビ,カニ等)に特有の含酸素カロテノイドを教材化する試みも,ほぽ完成に近づいている。3.水と葉境...「少量法によるCOD簡易測定法」と「簡易型燃料電池」の環境学習の場面における活用については,目下投稿準備中である。本年度の研究実施計画に基づき,以下の3テーマにつき教材化学的に新規の知見を得,教育実践を通して新規教材の妥当性を検証するとともに,当該教材による生徒の認知構造の変化を調べた。1.光合成とエネルギー問題...微細藻は,OHP(ハロゲン)光源による20分の照射で,多量の酸素を発生する。市販品が入手できるクロレラを用い,複数の中学校で地球大気の成因や二酸化炭素の削減と関連付けた授業実践を行い,季節や天候に関係なく実施できる光合成教材としての定着を図るとともに,この教材による生徒の認知構造の変化を調べた(理科の教育,投稿中)。また,光合成をモデルにした太陽電池の電極に植物色素(アントシアニン)を用い,色素の可視部吸収と電池の起電力の関係を明らかにした(化学と教育,投稿中)。色素増感型太陽電池は近年,資源エネルギー庁が教育現場への無料配布を行っており,この情報は植物試料の選択に有効に活用できる。2.植物色素...藻類のカロテンが,水産動物の体内で酸化される道筋を示す教材を開発するため,薄層クロマトグラフィーによるキサントフィルの分離・同定を行った。
トランスクリプトーム解析に基づく悪性中皮腫診断に寄与する免疫バイオマーカーの探索

アスベスト(石綿)は悪性中皮腫という予後不良な腫瘍疾患を引き起こす。我々はこれまでに石綿曝露と中皮腫が関わる抗腫瘍免疫機能低下の特徴の幾つかを明らかにしてきた。最近、キラーT細胞の培養実験モデルにおいて、長期間の培養によって石綿曝露がIFN-γ遺伝子発現を徐々に低下させる作用があることが分かった。そこで、この培養実験モデルを用いて石綿曝露後回収したキラーT細胞の遺伝子全転写産物の解析(トランスクリプトーム解析)を実施し、既知のものだけでなく未知の遺伝子を含む石綿曝露影響を明らかにし、最終的にそれらを用いた"免疫学的中皮腫予防バイオマーカーの確立を試みる。