hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上方漫才からみる戦後日本における大衆と知識人に関する社会学的研究

本研究は、大衆演芸の一つである上方漫才に着目し、そこに書き込まれたローカル・アイデンティティに定位しながら、19301970年代を中心に記述・分析し、その作業を通して、近代日本における大衆と知識人の関係性を検討した。本研究の主要な成果は次の三点である。(1)資料の利活用法の提案と、放送局の独自性を抽出(2)漫才とラジオとの親和性と漫才の成立過程の解明(3)放送や雑誌を通して大衆と向き合う知識人の実態を解明した。平成28年度から29年度にかけておこなわれる本研究課題の初年度となる平成28年度は、当初の計画にしたがい「メディア・テクノロジーの展開と上方漫才の変遷」【課題1】、「上方漫才に現れるローカル・アイデンティティ」【課題2】に関する調査・分析に着手した。具合的にはつぎの通りである。第一に本研究の基盤となる史資料を収集した。演芸や興行に関する行政文書・社史、日本放送協会刊行物、放送用漫才台本、作家や芸人の自伝・回想録である。関西地域の公立、あるいは大学図書館での調査をおこなうことで、関東地方では流通しない史資料を得ることができた。第二に地域放送局(大阪放送局)の地域性、先進性について歴史的に検証するための実態調査に着手した。とくに、近年公開されたアーカイブ資料に着目し、定点の比較を通して通史的な変遷を追う作業をおこなった。アーカイブスとの出会いによって放送事業における演芸の連続性と断絶という新たなる検討課題について示唆を得た。資料閲覧の制約が大きいため本年度は戦前期に限定したが、通史的な検討が可能となるため、次年度以降、占領期、高度成長期と視野を広げ検討する。第三に異なる領域の研究者とのネットワークを構築した。研究活動の途上でメディア系の研究者と意見交換する機会を得た。このことによって飛躍的にメディア技術およびメディア政策について知見が増えて分析の深度が高まった。なお、調査内容の一部は日本大学社会学会(2016年7月)に学会報告をおこなった。当初計画していたインタビュー調査には着手できなかったものの、初年度に、従来の研究では未検討の資料に出会え、新しい研究の展開が予想される手ごたえを得られた。研究を発展させるうえで重要な時期であった13月までの期間、学務上の大きな問題(建物の建て替え)が生じたため調査・考察の進捗に大きな支障があったが、学生アルバイトを利用することで効率的に基礎調査を進展できた。こうした大きな困難があったものの、成果をまとめた成果報告について、2017年度春季に開催される社会学系とメディア系の学会での報告を予定している。以上の理由から、当初の計画の通り進んでいるといえる。第一に、本研究の基盤となる史資料を収集した。前年度より引きつづき、演芸や興行会社の社史、日本放送協会刊行物、放送用漫才台本や放送記録などである。近畿地方の公立、大学図書館での資料調査をおこなうことで、関東地方では流通しない史資料を得ることができた。第二に、地方放送局(大阪放送局)の地域性、先進性について歴史的に検証するための実態調査に着手し、分析を進めた。他局との比較をおこないながら、戦前期の日々の番組記録の通史的閲覧を通して、地方局の特異性を明らかにする作業をおこなった。その成果の一部は、マス・コミュニケーション学会(2017年6月)におけるワークショップ(企画・司会)、および68回関西社会学会(2017年5月)で報告した。関西社会学会での報告には、関西社会学会より2017年度大会奨励賞が授与された。第三に、研究成果の公開である。調査の過程を通じて広がったネットワークから、講演依頼を受け、一般向けの講演にパネリストとして招待され、戦前期知識人の漫才へのかかわりに関する講演をおこなった(2018年2月、「なにわ大阪の『笑い』に関する調査と研究」にて)。これらの報告を受け、企業新聞から2018年8月〆切の寄稿依頼を受けている。また、研究成果の公表と活動への理解を得るために、ホームページ作成にも着手した。次年度は初年度の研究成果を踏まえ、【課題1】と【課題2】の調査、研究を継続するとともに、「上方漫才の成立ー『啓蒙・消費・地域』の再編成と知識人の関与」【課題3】に着手する。具体的には、初年度に収集した漫才作家および番組の史資料を中心素材に、漫才作家に着目した個別研究をおこなう。同時に、アーカイブ資料の分析手法について理論的整理をおこなう。また、研究遂行上の工夫として以下の点を考えている。第一に初年度同様、学生アルバイトを利用することで、効率的なデータの収集をおこなう。第二に研究活動を通じて出会った異領域の研究者と共同研究として本課題の一部を展開することになった。研究会等と通じ文析と理論を洗練させていき、領域横断的な研究としての成果の発表を、個人・共同研究として目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
近代的演奏会の成立と変遷からみる音楽文化のグローバル化：欧州諸都市の比較研究

本研究は、音楽が鳴り響く「場」としての「演奏会」に注目することで、多面的な音楽ジャンルの相互連関を明らかにし、その結果を、ヨーロッパ諸都市における状況と比較することで、音楽文化のグローバル化の実態を解明することを目的としている。そのために、ヨーロッパで最も歴史の長い民間オーケストラであるドイツのライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団の創立(1781年)以来のプログラムの変遷をたどることを研究の主軸としている。昨年度から、ベルリン宮廷劇場を調査対象に加え、ウィーン楽友協会を外した。というのも、調査をはじめたところ、ウィーンでの演奏会は主催機関が多い一方で、特定の主催者による演奏会が少ないため、比較対象として数的な不足が顕著であることがわかったためである。さらに、メンデルスゾーンを中心にしていることから、彼の活動拠点であるライプツィヒとベルリンを対象とした方が効果が高いという理由もある。これをふまえ本年度は、1840年にライプツィヒで開催された活版印刷400年記念祝典において、メンデルスゾーンに委嘱された交響曲第2番《賛歌》に関する上演状況を精査した。この結果について、政治的式典とそれにふさわしいとされる音楽の内容といった側面からまとめ、9月にアムステルダムで開催された国際学会で発表した。また、本研究のメインテーマの背景である「オーケストラの演奏会でオペラからの抜粋上演が大人気だった」ということの実態を具体的に明らかにするため、演奏会用序曲《美しきメルジーネの物語》を例に、作品内容について精査した。オペラからの抜粋で最も好まれたのは「序曲」だが、これには印刷楽譜の大量出版と楽器の普及が関連する。家庭でたのしむ音楽として「再利用」されるオペラ作品において重要なのは「物語性」ではないかと考え、2019年7月に国際美学会で発表する予定である。当初予定であったウィーンの調査を変更した他、パリ、ミュンヘンへの出張をおこなっていないが、これは、インターネット上で資料が公開されるようになったためである。出張計画の一部を変更したが、ヨーロッパ諸都市の比較研究という主軸に変更は無く、また、パリ、ロンドンについてはインターネット上で公開されたデータベースを使用して調査が進んでおり、研究全体はおおむね順調に進展している。2019年度も引き続き、メンデルスゾーンの活動を軸に研究をすすめる予定である。また、7月にセルビアで国際美学会が開催され、発表を予定していることから、ベオグラード、およびソフィアの劇場についても調査をしようと考えている。この地方の作曲家の足跡は明らかになっていないことが多く、新たな発見があると期待している。本研究は、音楽が鳴り響く「場」としての「演奏会」に注目することで、多面的な音楽ジャンルの相互連関を明らかにし、その結果をヨーロッパ諸都市における状況と比較調査することにより、音楽文化のグローバル化の実態を解明することを目的としている。本年度は、演奏会の曲目構成に注目し、とりわけ演奏会後半が交響曲一曲のみになる事例に注目して、その変遷や内訳について調査をすすめた。その成果の一部に関して、日本音楽学会全国大会にて「転換点としての《エロイカ》:演奏会史からみたその意義について」と題する口頭発表をおこなった。また1847年までのプログラム変遷の特徴をまとめ、「オーケストラ演奏会のプログラム構成における『二つのモデル』への集約過程:ライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団の演奏会記録(1781-1847)を検証する」と題する論文を『阪大音楽学報』に投稿、現在査読中である。また演奏会の背後にある家庭音楽の実態にせまることを目的とし、メンデルスゾーンの初期(未出版)ピアノ作品の楽曲構成に関して研究をすすめた。これについて、アイルランド・メイヌース大学での国際19世紀ヨーロッパサロン音楽学会にて"The desire fora new style of Salonmusik: From F. Mendelssohn to F. Liszt"と題する口頭発表を行った。この口頭発表での内容をさらに追求し、「F・メンデルスゾーンの形式感に関する一考察:ピアノ作品習作期にみられる『緩急二部分構造によるスタイル』完成への過程」と題する論文を『美学』に投稿した。ライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団のプログラムに関して、1847年まで入力を完成し、1848年から1881年のプログラム現物の調査および複写を終えた。現在これらを整理中であり、ほぼ計画どおりである。また、ロンドン・フィルハーモニー協会の1813年の創立より100年分のプログラムについては、データ入力を終了した。これも計画どおりである。これらをどのようにデータベース化していくかについて、現在調査/準備中である。本年度は、データとして整理済みである、ゲヴァントハウス管弦楽団の66年間におよぶ演奏会プログラムを用いて、近隣劇場(主にドレスデン歌劇場)との人的移動について、データ照合の上、考察をおこなった。その結果、これまでの音楽史で言われてきたことと、まったく異なる結果が見られた。

また、同じくデータとして整理済みの66年分を用いて、プログラムの内容構成がどのように変遷してきたかを論文にまとめて、発表した。「オーケストラ演奏会のプログラム構成における「二つのモデル」への集約過程:ライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団の演奏会記録(1781-1847)を検証する」『阪大音楽学報』14: 35-54。さらに、同じ研究手法を用いて、演奏会、オペラが、どのようにグローバル化していくのかに関して、プッチーニのオペラを例にとり、「《蝶々夫人》とわたしたち:すれ違う自己投影イメージ」『他者との邂逅は何をもたらすのか:異文化理解再考』(昭和堂)として発表した。ライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団のプログラム調査に関して、1880年までの全てを入手することができ、またデータ入力も済ませることができた。これは、創立から100年分の全体にあたり、また、これ以降の分については、印刷された専攻研究(目録)があるので、今後の進捗はこれまでより早く進めることができると予測しているからでさる。本研究は、音楽が鳴り響く「場」としての「演奏会」に注目することで、多面的な音楽ジャンルの相互連関を明らかにし、その結果を、ヨーロッパ諸都市における状況と比較することで、音楽文化のグローバル化の実態を解明することを目的としている。そのために、ヨーロッパで最も歴史の長い民間オーケストラであるドイツのライプツィヒ・ゲヴァントハウス管弦楽団の創立(1781年)以来のプログラムの変遷をたどることを研究の主軸としている。本年度は、データとして整理済みである、ゲヴァントハウス管弦楽団の66年間におよぶ演奏会プログラムを用いて、近隣劇場であるベルリン宮廷歌劇場との上演内容の比較をおこなった。当初予定では、ウィーン楽友協会の演奏会との比較調査をする予定であったが、調査をはじめたところ、ウィーンは演奏会の主催機関が多く、その一方で、ひとつの主催者による演奏会が少ないため、比較対象として数的な不足が顕著であることがわかったので、研究目的である音楽文化のグローバル化を、よりよく解明するためには、ライプツィヒとの関連の深いベルリン宮廷劇場を対象とした方が効果が高いことが判明したためである。ベルリン宮廷は、1835年からゲヴァントハウス管弦楽団の音楽監督であったF.メンデルスゾーンが、1840年より兼任していたのだが、その活動の実際についても調査した。その際、メンデルスゾーンの家族や親戚が、ベルリンの銀行家として、いかなる背景をはぐくんでいたのかについても調査した。さらに、1840年にライプツィヒでおこなわれた活版印刷400年記念祝典において、メンデルスゾーンに委嘱された交響曲第2番《賛歌》に関して、上演状況を精査した。これらの結果については、30年度に学会発表の予定である。プログラムの入力作業についてはやや遅れているが、近隣劇場との比較や既に入力済みのデータの活用は進んでおり、対象劇場についてウィーン楽友協会からベルリン宮廷劇場への変更はあるものの、全体的な研究目的の変更はなく、おおむね順調であると考えている。
バイオフィードバックによる歩行障害者のリハビリテーション効率の向上

歩行訓練に関してはトレッドミルが用いられるが,運動解析に基づく歩行評価指標の欠如から,運動学習効率を定量的に評価することができない.そこで,速度制御による負荷変化が可能な左右分離型トレッドミルを開発し,有効な歩行評価指標を用いて,指標と実際の歩行との相違点を視覚的に提示することによって,歩行障害者のバイオフィードバックを促進し,リハビリテーション効率を向上した.1大腿義足装着者のウェアラブルな運動解析技術の開発:6軸力覚センサを内蔵したOssur社製Total Knee2100を膝継ぎ手とする大腿義足を装着した被験者により様々な歩行負荷状態に対して義足歩行実験を行い,その際生じた床反力,足底圧中心点,関節角度,関節間力,関節モーメント,関節パワーなどの生体力学的データを計測した.上記各負荷条件でのトレッドミル内蔵の床反力計およびウェアラブルな歩行解析装置を用いた際の大腿義足装着者の関節間力,関節モーメントを,理論解析の結果として数値計算により求めた.別に解析した健常者と大腿義足装着者,および健側と患側の相互比較を行った.姿勢センサの装着位置に対応した下肢に生じる関節角度,関節モーメントに加えて,床反力,足底圧中心点の軌跡における一歩行周期でのピーク値と発生時間,荷重の積分値,各関節の仕事率である関節パワーを積分した消費エネルギを求め,ヒトの歩行に関する特徴量として抽出し,定量的な歩行評価指標を定義した.23次元トレッドミル歩行解析システムの開発:左右の走行路に2枚の6軸床反力計を内蔵し,障害者の歩容に適合した速度制御および傾斜角度による負荷状態の変化が可能な左右分離型3次元トレッドミルの試作機を開発した.障害者の歩容は障害の種類によって通常歩行と著しく異なるため,歩行動作を全く阻害しない形で,停止状態から定常歩行までの任意の歩容に対して非侵襲による歩行路ベルトの速度制御を実現する必要がある.そのため,左右2枚の床反力計の鉛直方向荷重から足底圧中心点の位置情報の推定手法を開発し,左右走行路の速度制御を実現した.(1)大腿義足装着者のウェアラブルな運動解析技術の開発:本年度は,一般的な日常生活動作を反映した制約のない長時間連続した歩行計測が可能であるウェアラブルな計測装置とトレッドミルを組み合わせ,複数のベルト速度において健常者および大腿義足装着者を被験者とする歩行計測実験を行った.得られた床反力データの挙動からヒトの一歩行周期を4フェーズに分け,歩行時の下肢関節回転運動に関して関節角度に加えて新たに関節モーメントを用いて特異値分解を行い,関節間協調動作の中でも相関が高い動作パターンを抽出した.健常者と大腿義足装着者の歩行において各関節角度に関しては同様の傾向が見られた.一方,関節モーメントに関しては特に足関節・膝関節において大きな違いが見られ,大腿義足装着者では不安定な義足側のバランスや推進力を補った影響が健足側に出ており健常者とは異なる傾向を示した.(2) 3次元トレッドミル歩行分析システム(バイオフィードバック提示装置)の開発:開発した高速トレッドミルを用い,非陸上選手・陸上選手の両足にベルト速度による負荷を課す走行計測実験を実施した.最適ステップ数に比べて,ステップ数を増加・減少させると,床反力のピーク値は増加した.ステップ数を変化させると,下肢へ負担が加わると考えられる.非陸上選手と陸上選手の股関節の屈曲モーメント,膝関節の屈曲モーメントおよび足関節の底屈モーメントのピーク値を比較したところ,7km/hにおける足関節の底屈モーメントに有意差が認められた.次に,股関節移動量に着目すると,非陸上選手は,ばらつきが大きいことが分かる.そこで,各関節の周期毎の振幅と10秒間の振幅の分散に検定を行ったところ,各関節の時間的変動が異なることが示された.本年度は,大腿義足着用者および健常者を被験者とする歩行計測実験を実施し,算出した下肢の関節角度に関する特異値分解に基づく主要な運動を表す関節間協調パターンの評価手法を適用した上で,一歩行周期および各フェーズの運動モードにおける寄与率,空間基底や時間基底に加えて,一歩行周期における重心軌跡や各フェーズの時間比率,それらの相互の関係性を表す相関係数についても求め,大腿義足着用者および健常者における各物理量に基づく指標値の比較検証に基づく定量的評価をおこなった.運動学的な観点から大腿義足着用者の支配的な歩行運動パターンにおける健常者との相違点について比較検証,考察した結果,以下に示す結論を得た.1.一歩行周期を各フェーズに分けた大腿義足着用者と健常者の歩行運動において,第1フェーズと第3フェーズにおける右脚の関節角度に相関がなく,支配的な運動パターンに相違点がみられた.これは,健常者の右脚膝関節は屈曲・伸展運動するのに対して,大腿義足着用者の右脚膝関節には全く屈曲が起こらないためであると考えられる.2.大腿義足着用者の上下方向の重心軌跡の第2フェーズに健常者との相違点がみられた.これは,大腿義足着用者の支持脚における関節角度および遊脚側のスイング速度が健常者と異なることが理由であると考えられる.

3.大腿義足着用者の歩行運動に関して,健常者との明確な相違点を表す関節間協調動作の中でも相関が高い動作パターンを抽出し,ヒトの歩行中における身体運動学的観点からの考察に基づき,それらの特徴を把握することにより,特異値分解を用いた大腿義足歩行に関する定量的評価の有効性を検証できた.本結果により,提案した評価手法によって,健常者と大腿義足装着者の歩容の相違点が明らかとなり,歩容の特徴量の抽出に対する有用性が検証された.提案手法に基づく歩行指標の有用性を確認するため,昨年度開発した3次元トレッドミル歩行解析システムを計測装置として使用し,健常者および大腿義足装着者を被験者とする歩行計測実験をおこない,これまでの歩行解析システムも併用した場合の各出力を相互比較するとともに,定義した評価指標値を算出した.また,3次元トレッドミルの各床反力計からの出力ベクトルなどをリアルタイムで被験者に提示するシステムを構築し,視覚的なバイオフィードバックに有効な特徴量を求めた.以上のように,本年度の計画通り実施された.トレッドミルを使用したリハビリテーションシステムは日々進化している.しかし,通常の歩行では支障がないのにトレッドミル上ではうまく歩けないといった症状がある.これはトレッドミル上での歩行は実際の床上で歩く状況を完全に再現している訳ではないため起きると考えられる.実際の歩行は周囲景色変化による視覚情報を受けるのに対し,トレッドミル上での歩行は位置が固定されるため,歩行に対する周辺視野情報が得られない.ヒトの自己運動感覚は周囲の視覚情報をはじめ,外界から得られる様々な感覚情報に基づいて生成されているため,歩行に関する視覚情報がないトレッドミル上での歩行では自己の移動速度をうまく認識することが出来ないといった問題がある.そこで既に開発した床反力計を内蔵した左右分離型トレッドミルに,自己の移動を視覚的にフィードバック可能なように,周囲景色が変化する仮想空間(Virtual Reality : VR )をヘッドマウントディスプレイ(以下HMD)を用いてトレッドミル上の歩行者に認識させるシステムを開発した.このシステムがトレッドミル歩行の歩容に与える影響について検証した結果を以下に示す.1.歩幅の変動係数から得られた至適速度に関して,VR空間を認識させたトレッドミル歩行は従来のトレッドミル歩行よりも平地歩行の至適速度に近い.2.HMDを装着したトレッドミル歩行では,歩行の安定性を確保するために,歩行速度が大きいとき両足支持の割合が多くなる.歩行訓練に関してはトレッドミルが用いられるが,運動解析に基づく歩行評価指標の欠如から,運動学習効率を定量的に評価することができない.
非整合チムニーラダー型化合物を用いた高出力熱電発電デバイスの創製

マンガンケイ化物を主成分とするチムニーラダー型化合物群の合成と結晶構造解析を行い、新たな4種類の化合物の詳細な結晶構造を明らかにした。また、最高の熱電特性の実現に向けて合金組成の最適化を行い、p型試料において最高の特性を実現した。更に3cm角の発電モジュールの試作を行い、表裏の温度差を400Kとした際に、最高出力1.3Wを記録した。これは出力密度(単位面積あたりの出力)に換算して1.25 kW/m2に相当する。チムニーラダー型化合物群のうち、母合金となり得るRh17Ge22、Rh10Ga17、Ir4Ge5およびRu2Sn3の4相に対して、アーク溶解、高周波溶解および固相反応法により単相生成条件を詳細に調べた。また、単相試料に対して粉末X線回折パターンを測定し、得られたデータに対してリートフェルト解析を行って結晶構造を精密化した。解析された結晶構造をもとに、第一原理計算により電子構造を計算した。また多結晶試料の室温以上における熱電特性を測定し、その出力因子を評価するとともに、電子構造計算の結果を踏まえて、輸送特性を考察した。合成を試みた4相のうち、Rh17Ge22、Rh10Ga17およびIr4Ge5の3相の単相試料が得られた。これらに対して(3+1)次元の超空間群を用いてリートフェルト解析を行ったところ、いずれの結晶相も予想通りMnSigと同様な非整合複合結晶であることが明らかになった。精密化された格子定数より、これらの結晶相の正確な組成は、RhGeg (g1.2942(1))、RhGag (g1.6993(1))およびIrGeg (g1.2522(1))と表される。また、遷移金属1個あたりの価電子数VECは、それぞれ14.177、14.098および14.009といずれも14以上となり、電子が多数キャリア、つまりn型化合物であることが明らかになった。ゼーベック係数の測定を行ったところ、いずれの化合物も負の値を示したことから、実験的にもこれらの化合物がn型特性を示すことが確認された。実測された導電率より、最大の出力因子はRhGegにおいて観測され、その値は1.4mW/K2m (710°C)であった。対象とする化合物群は3次元の対称性で結晶構造を記述できないため、第一原理計算による電子構造評価が困難である。そのため、電子状態を半定量的に表現できるVEC(遷移金属1個あたりの価電子数)の概念をもとに合金設計を行い、MnSigのMnサイトをCr, V, Moで僅かに部分置換した試料を合成したところ、無置換試料に対して大幅な熱電特性の向上が認められた。特にCrおよびV置換試料では、2.0 mW/K2mの出力因子を達成した。最大の出力因子を実現するVECの値は、置換元素に依存せずいずれも13.90であることが明らかになった。透過型電子顕微鏡(TEM)を用いた微細組織観察を行ったところ、出力因子の向上が見られた試料では、原子レベルでの配列の乱れによる格子歪みが均一に分散していることが明らかになった。このような欠陥が、格子熱伝導率の低下を引き起こしていることが実際の熱伝導率測定により明らかになった。以上のことから、CrやVによる微量置換は、熱電特性の向上に有効であることが確認された。このような微細組織を実現するための熱処理条件について詳細に検討したところ、従来行っていたアーク溶解後の試料を、石英管に封入して1000°Cで1週間均質化を目指したアニール処理を行わなくても、放電プラズマ焼結法による10分程度の焼結で充分に微細組織が実現可能であることが明らかになり、合成プロセスの単純化という実用上の観点からも、有利であることが確認された。前年度までの研究により最適化された合金組成を基に、熱処理条件を検討して低熱伝導率化を目指すとともに、p型およびn型素子を合成し、各温度における熱電特性(ゼーベック係数、導電率および熱伝導率)を測定した。これらの値を用いて、種々の温度差を加えた際の発電モジュールの出力特性(変換効率および電圧電流特性)をシミュレーションするプログラムを開発した。また、同プログラムを用いて素子の最適形状を決定した。p型素子材料としては、MnサイトをVで微少量部分置換した合金が、マンガンケイ化物系で最高となる2.3mW/K2mの出力因子を示すことが確認された。一方で、n型素子材料としては1.4mW/K2mの出力因子を示すRhGegを上回る試料は得られなかった。モジュール作製には数十g単位の素子材料が必要なことを考慮して、Fe置換MnSigをn型素子に用いることにしてモジュール作製を進めたが、加圧焼結の段階でn型素子にのみ微細クラックが生じることが明らかになった。これはn型素子に微量に含まれる第二相の影響であるが、熱力学的に第二相を完全に除去することは困難であることから、熱電特性は若干劣るものの、p型素子と熱的な相性が良好であるMn(Si,Al)gをn型素子材料として、モジュール作製を行った。pn素子14対からなる30 mm四方のモジュールを試作して発電特性を行ったところ、高温側773Kで温度差400Kの時に最大出力1.3Wを記録した。これは出力密度に換算すると1.25kW/m2に相当する。

また、繰り返し温度履歴のもとで出力の変化を記録したところ、殆ど劣化の無いことが確認された。しかし、接触抵抗が計算値の10倍高いことから、今後の課題として、電極を含めた焼結条件の最適化が挙げられ、また更なる性能向上には、p型に匹敵するコストパフォーマンスを有するn型素子の発見が必須であることが確認された。マンガンケイ化物を主成分とするチムニーラダー型化合物群の合成と結晶構造解析を行い、新たな4種類の化合物の詳細な結晶構造を明らかにした。また、最高の熱電特性の実現に向けて合金組成の最適化を行い、p型試料において最高の特性を実現した。更に3cm角の発電モジュールの試作を行い、表裏の温度差を400Kとした際に、最高出力1.3Wを記録した。これは出力密度(単位面積あたりの出力)に換算して1.25 kW/m2に相当する。p型試料において、実現しうるほぼ最大の出力因子が達成できたことで、出力密度1kW/m2を超える発電モジュールの実現に大きく前進した。一方でn型試料に対しては、性能は高いものの原料コストも高すぎるため、できる限り貴金属を用いない素子を合成する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。無機固体化学最終年度となる27年度は、これまでの材料探索・組成最適化の結果得られた素子をモジュール化するための検討を行うとともに、モジュールの試作および発電特性評価を行い、高出力密度を有する発電モジュールを創製する。まずは、注目した4相のうち3相について単相生成条件が明確化され、詳細な変調構造が解析されたことで、これら3相もMnSigと同様な非整合複合結晶であることが、世界で初めて解明されたことは、特筆すべき成果である。またこれらの詳細な結晶構造から電子構造が評価でき、実測された熱電特性を物性論の立場から論ずることができたことも大きな成果である。熱伝導率測定装置の電気炉に不具合が生じて温度制御が不安定になったため、当初予定していたより熱伝導率の測定にの停滞が生じ、消耗品の白金線の使用量がやや少なくなったため、次年度使用額が生じた。以下の2課題を重点的に推進する。1.高出力因子実現のための組成最適化:前年度に得られた合金合成結果を元に、それらとMnSigとの固溶相を合成し、その詳細な結晶構造を解析して変調構造を明らかにする。また、得られた試料に対して、室温以上において熱電特性を評価する。2。組織制御による熱伝導率の低減:最高の出力因子を示す合金に対して、ナノスケールで組成が揺らいだ「ドメイン分裂構造」を実現するための熱処理条件を検討する。また、それらの試料の熱伝導率を実測する。電気炉の修理により温度制御が安定したため、停滞していた熱伝導率測定を集中して行い、併せて当初使用するはずだった白金線を購入し、測定の遅れを取り戻す。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。次年度は当初予定より若干多めの金属試薬を購入し、より詳細な組成検討を行う予定である。
血中のアスペルギルスのbiofilm形成促進因子の探索とアゾール薬耐性化の抑制

・目的:Aspergillusfumigatusのbiofiom形成はアスペルギルス症の難治化の観点から、また近年世界的な問題となっている耐性菌発生の母地となる点からも極めて重要である.我々はヒト血清中のfetuin Aがbiofilm形成を促進することを見いだしたが、血清中にはその他にも同等の強い活性を持つ物質の存在が示唆されている。この研究はこの新たなbiofilm形成促進因子の発見と関連遺伝子の探索を通じて,治療に結びつけることを目的としている。・基礎的測定法の開発:まずこれまでbiofilmのサイズの判定に用いられてきた煩雑な乾燥重量測定法に代わる手法としてbiofilm定量法の検討を行い、新たな定量法を確立した。以後の検討はこれを用いた。・血清中の新たな活性物質の探索:血清の分画を行って検討した結果、10kDa以下の低分子量の画分にfetuin Aとほぼ同等の強度を持つbiofilm誘導活性を認めた。SDS-PAGEを用いた解析を進めており、因子の濃度が低いことから未だ十分な可視化が得られていないものの,濃縮により因子の同定を進めている。並行して,血清中に上記の低分子物質とは異なる新たな因子を1つ(タンパク質Xと仮称)を確認し,本物質とA. fumigatusとの結合が示唆された。新たなbiofilm促進物質の候補として検討を進めている。・比較ゲノム法などによるbiofilm関連遺伝子の解析:同一患者由来で同一クローンでありながら、通常の方法では薬剤感受性が大きく異なっているA. fumigatusの株を多数得ることに成功した。これらの株にはアゾール薬について感性多剤耐性まで感受性の大きく異なる株が含まれており、予備実験ではbiofilm形成能にもある程度の相違が認めらたため,現在詳細な検討を進めている。本年度予定されていた各研究項目の進行状況は以下のとおりである・血清中に存在するAspergillusfumigatusのbiofilm(ECM)形成促進物質の分離・同定:目的としていたfetuin Aとほぼ同等のbiofilm促進活性を持つ物質をほぼ単離することが出来た.さらに、当初想定していなかった新たな活性物質の候補も見いだすことが出来た。これらにより血清の持つbiofilm形成促進因子の大部分をカバーできるものと推測される。・Biofilm形成に関与する遺伝子の探索研究:当初,同じ菌種でありながらECM形成能の異なる株同士を用いて比較検討することを予定していたが,由来の異なった株の直接的な比較は解釈が複雑化するという問題を可及的に回避するため,まずゲノムの比較が容易な同一クローンでの探索を優先させた。その結果,同一患者由来でありSTR解析にて同一クローンであることが確認されているにも拘わらず、itraconazole,voriconazole,posaconazoleといった各種のアゾール薬に対してさまざまなパターンの感受性を示すAspergillus fumigatusの菌株を10株得ることが出来,さらに、予備実験ではこれらの株間でbiofilm形成能の相違を確認した。そこでまず予備的にMALDI-TOF MSによるパターンでの比較を試みたが明らかな相違が見いだせなかったため,現在詳細な遺伝子解析を進めているところである。・血清中に存在するAspergillusfumigatusのbiofilm(ECM)形成促進物質の分離・同定について:現在,解析が進んでいる活性物質に加えて,新たに発見された候補物質について質量分析などを用いた同定作業を進める.確認できればその機序,遺伝子発現の解析,ついで破壊株の作成とそのphenotype(biofilm作成能)の確認を行う.破壊株などについて適宜、電子顕微鏡による詳細な形態観察を進める.・Biofilm形成に関与する遺伝子の探索研究について:現在得られた同一クローンでのbiofilm形成能の詳細な確認とこれらの比較ゲノム法による解析を推進する.並行して,biofilm形成能の異なる菌株でparasexual reproductionを発生させ,それにより得られた株間の比較ゲノム解析を行い,biofilm形成に関与する遺伝子の特定を進める.一般的にparasexual reproductionの成功率は必ずしも高くないが,遺伝子の機能を解析する上で極めて有力な情報を得られるものと期待されることから、ぜひ試みたいと考えている.・なお、別に推進してきた共同研究から、Streptococcus pneumoniaeのもつ酵素によりA. fumigatusのbiofilm破壊がもたらされる可能性が示された。本研究が最終的に目指している「bioflmの塊ともいえるfungus ballの破壊・抑制」という観点から、この解析を進めることも検討している.・目的:Aspergillusfumigatusのbiofiom形成はアスペルギルス症の難治化の観点から、また近年世界的な問題となっている耐性菌発生の母地となる点からも極めて重要である.我々はヒト血清中のfetuin Aがbiofilm形成を促進することを見いだしたが、血清中にはその他にも同等の強い活性を持つ物質の存在が示唆されている。

並行して,血清中に上記の低分子物質とは異なる新たな因子を1つ(タンパク質Xと仮称)を確認し,本物質とA. fumigatusとの結合が示唆された。新たなbiofilm促進物質の候補として検討を進めている。・比較ゲノム法などによるbiofilm関連遺伝子の解析:同一患者由来で同一クローンでありながら、通常の方法では薬剤感受性が大きく異なっているA. fumigatusの株を多数得ることに成功した。これらの株にはアゾール薬について感性多剤耐性まで感受性の大きく異なる株が含まれており、予備実験ではbiofilm形成能にもある程度の相違が認めらたため,現在詳細な検討を進めている。本年度予定されていた各研究項目の進行状況は以下のとおりである・血清中に存在するAspergillusfumigatusのbiofilm(ECM)形成促進物質の分離・同定:目的としていたfetuin Aとほぼ同等のbiofilm促進活性を持つ物質をほぼ単離することが出来た.さらに、当初想定していなかった新たな活性物質の候補も見いだすことが出来た。これらにより血清の持つbiofilm形成促進因子の大部分をカバーできるものと推測される。・Biofilm形成に関与する遺伝子の探索研究:当初,同じ菌種でありながらECM形成能の異なる株同士を用いて比較検討することを予定していたが,由来の異なった株の直接的な比較は解釈が複雑化するという問題を可及的に回避するため,まずゲノムの比較が容易な同一クローンでの探索を優先させた。その結果,同一患者由来でありSTR解析にて同一クローンであることが確認されているにも拘わらず、itraconazole,voriconazole,posaconazoleといった各種のアゾール薬に対してさまざまなパターンの感受性を示すAspergillus fumigatusの菌株を10株得ることが出来,さらに、予備実験ではこれらの株間でbiofilm形成能の相違を確認した。そこでまず予備的にMALDI-TOF MSによるパターンでの比較を試みたが明らかな相違が見いだせなかったため,現在詳細な遺伝子解析を進めているところである。・血清中に存在するAspergillusfumigatusのbiofilm(ECM)形成促進物質の分離・同定について:現在,解析が進んでいる活性物質に加えて,新たに発見された候補物質について質量分析などを用いた同定作業を進める.確認できればその機序,遺伝子発現の解析,ついで破壊株の作成とそのphenotype(biofilm作成能)の確認を行う.
中間子交換反応によるハイパー核の生成と同定

本年度は、研究課題のテーマの一つであるハイパー核の同定に関して、_<ΛΛ>^4Hのπ放出弱崩壊の研究を進めた。その背景としてBNL-E906実験で_<ΛΛ>^4Hからの弱崩壊π^-を観測したとの報告がなされていることが挙げられる。_<ΛΛ>^4Hは、予言されている最も軽いダブルΛハイパー核である。その存在は、ΛΛ間力が引力であるという強い示唆を与えるとともに、通常核での重陽子の役割のように、ストレンジネス-2核の研究の礎となろう。その意味で、実験結果を理論的に検証することは重要である。本研究では、理論的に計算した_<ΛΛ>^4Hの弱崩壊π^-の幅とスペクトルを、上記実験データと比較することに焦点をあてた。崩壊幅に関しての結果は、2000年秋の日本物理学会で、スペクトルも含めた結果については、2月にソウルで行われた国際シンポジウムでオーラルに選ばれ発表した。計算の枠組みとしては、インパルス近似を用い、3、4体系の束縛状態に関しては、組換えチャンネル結合法を用いて変分的に求めた。散乱状態は、各チャンネルにおいて、πを除いた核と放出粒子をいう2体問題として考え、そのポテンシャルは、上記で解かれた束縛状態の波動関数を用いて畳み込んだものを使った。この手続きはシングルΛ核のπ弱崩壊で行ってきたこれまでの手法を踏襲しており、その理論計算は実験結果と良く対応していた。しかし今回の理論計算は、実験結果を再現しない。それは、結果として実験データに他の反応の寄与が混じっていることを予測させる。これらの議論と、他の_<ΛΛ>^4H生成過程とユニークな同定に関わる議論を現在それぞれ投稿準備中である。以下では、本年度の研究実施計画「静止K-反応による∧及び、Σハイパー核の生成率とハイパー破砕片の生成機構」についての今年度の研究実施状況を述べ、来年度の計画についても簡単に触れる。s殻核からsd殻核までを標的とする静止K-反応を議論するために、今年度の目標は、その始・終状態の核の記述を統一的な枠組みで行うことであった。その記述として、CPC(Cluster and Particle Cloud)モデルを取り上げる。CPCモデルの概念は、核を、強く束縛したクラスター(主にα粒子)と、そのまわりの弱く束縛した粒子(核子やハイペロン)の運動として捕らえるということである。既にBe、Cアイソトープでは、CPCモデルの試みは行われている。そこで本年度は典型的なsd殻核であるSiアイソトープを、7αと付加中性子という記述をしたモデルで扱い、実験のエネルギースペクトル等と比較した。結果は、1999年秋の物理学会、京都基礎物理学研究所の研究会「不安定核の構造と反応」にて報告し、負パリティのエネルギーレベル構造もおおまかに再現することを示した。また、2000年春の物理学会では、更に、E2遷移といったより詳細な物理量と計算値を比較する予定である。来年度は、これらの結果を基に、核の始・終状態を構成する。まずは、今年度できなかった、ハイペロンを含む核の終状態をCPCモデルで記述する。その後、本題であるハイパー核の生成と、パイオン放出崩壊過程について議論する予定である。
クラウン化合物を含む脂質配何体の原位構造と機能

典形的なイオノホアとして機能する18-Crown-6基をもつ一連の化合物は、膜表面に吸着してその表面で種々な金属イオンと選択的に錯形成することが知られている。本研究では金属イオンや金属イオンと錯形成したクラウンエーテル化合物の吸着により、脂質膜-水溶液界面の電位構造のプロフィールが如何に変化するかを同組成のリン脂質ベシクルのゼーター電位測定及び脂質単分子膜の表面電位測定を組合せることにより検討した。その結果1)金属イオン及び金属イオンを錯形成したクラウンエーテル化合物の吸着で形成される膜表面の電気二重層はSternの二重層モデルでよく説明される。2)この膜電位測定法の応用により膜表面でのクラウンエーテルへの各金属イオンの錯安定度定数が計算できる。3)金属イオンとクラウンエーテル化合物は吸着に際し、膜表面電位を介在させた共同作用を直し、互いに影響を及ぼし合いながら吸着することが解った。さらに本研究では種々な割合でクラウンエーテル化合物を混入させリン脂質ベシクルを調製し、いろいろな塩溶液中で凝集に対する安定性を調べた。その結果混合化で約10:1の割合までクラウンエーテル化合物過剰の混合ベシクルの調製の可能であることが解った。また、得られた混合ベシクルの臨界凝集濃(C.C.C.)を測定した所、Ba^<2+>>Ca^<2+>、K^+>Lu^+、R-Mt_3^+>RN^+(CH_3)_3というクラウンエーテル化合物のイオン選択結合能に対応した安定性が認められ、上記の方法でイオン結合選択性をもつベシクルの調製が可能であることが解った。長鎖の炭化水素鎖をもつ界面活性クラウンエーテル(18-【OCH_2】-18Crown6)を主に使用し、その気-水界面や油-水界面での単分子膜による膜物性の測定や、リン脂質とクラウンエーテルから成る混合ベシクルを試料に用いた実験から次のような結論を得た。1)界面活性クラウンエーテルの気-水界面上で膜圧(π)対面積(A)曲線を描くと、ある膜面積(A=100120【A^2】/分子)でπの折れ曲がりが現われる。これは水面に平行に並んだクラウン環の環面が圧の増加でその環面を水面より立ち上げた形態に変化するためである。2)18-【OCH_2】-18Crown6単分子膜の表面電位に与える各種金属イオンの効果は【Ba^(2+)】>【K^+】>【Na^+】>【Ca^(2+)】の順となり、これはバルク中での錯形成能の順序に対応している。3)油-水界面上での長鎖クラウンエーテルのπ-A曲線の形状は油の種類、特に油の極性によって大きく変化する。極性の高い油を用いた場合は膜を圧縮してもπ-値の上昇は認められない。これは界面に吸着したクラウンエーテルが圧縮によって再びバルク中へ溶出するためである。4)油-水界面上の長鎖クラウンエーテル単分子膜の膜電位は、油相中のクラウンエーテルの濃度や水溶液中のアルカリ金属イオンの濃度で変化し、その変化率はバルク中の錯形成定数の大小に比例する。同様な傾向が同系で作製したエマルションの電気泳動測定からも認められた。5)リン脂質にクラウンエーテルを混入させたベシクルを作製し、そのゼーター電位を測定すると、錯形成能の大きい電解質溶液中ではベシクルの電位が負から正符号に逆転するが、錯形成能の小さい電解質溶液中では電位の反転は起こらない。今年度は特に次の二点について検討を行いそれぞれ下記のような結果が得られた.1)表面にクラウン環をもつコロイド粒子(ベシクル)の調製法とそのイオン選択特性の評価に関する研究

従来の超音波分散法により長鎖クラウン化合物(C_<18>-OCH_2-18Crown6)とリン脂質(PE)分子の混合割合をいろいろ変えてベシクルを調製した所,混合比で約10:1までクラウン化合物過剰の混合ベシクルの調製が可能であることが解った.また,得られた混合ベシクルの凝集挙動(臨界凝集濃度)を測定した所, Ba^<2+>>Ca^<2+>,K^+>Li^+, R-N^+H>RN^+(CH_3)_3というクラウン化合物のイオン選択結合能に対応した安定性が認められ,上記の方法でイオン結合選択性をもつベシクルの調製が可能であることが解った.2)クラウン化合物の油水界面への吸着と分極電圧効果に関する研究油相にC_8-OCH_2-18Crown6(60^<-2>M)を溶解させ,水相に種々の金属イオン(1M)を溶かした際の電気毛管曲線を測定した所,界面張力(γ)の低下の順序は, C_8-OCH_2-18Crown6との錯形成安定度の順(Ba^<2+>>K^+>L^+)に一致しており,水相に錯形成能+大きい金属イオンを添加すると,クラウンエーテル化合物は界面に多く吸着して, γの低下を引き起こすことが解った.また,疏水部にC_8-OCH_2, C_<12>-OCH_2C_<18>-OCH_2, Dicyclohexyl, 2C6-GDZ+OCH_2基をもつ各種クラウンエーテル化合物(10^<-2>M)を添加した油相に, BaCl_2水溶液(1M)を滴下した際の電気毛管曲線を描くと, γの低下はクラウン化合物の疏水性基の大きさと分極電圧の符号に影響され,錯形成後のクラウン化合物はカチオン性活性剤に類似した挙動をとることが解った.今年度はクラウンエーテル化合物を混合した各種リン脂質ベシクルのイオン選択挙動について、ベシクル粒子の電気泳動実験より検討を行った。ここでは特に単独リン脂質(PC)へのクラウンエーテル混合効果の他に、PC-PS-クラウンエーテル混合ベシクルの結果をPC-PS混合ベシクルの結果と比較した。また本実験ではベシクル試料に粒子径が大きく、かつ粒子径分布の狭いものが得られるExtrude法で得られるベシクルを使用した。1)先ず、PCとクラウンエーテル化合物の重量組成比を変化させて得られたベシクルのζ-電位と各種塩濃度の関係を調べると、クラウンエーテル混入ベシクルでは金属カチオンが粒子表面のクラウンエーテル基と錯形成してζ-電位を正側へシフトさせた。その効果は金属イオンの種類に大きく依存し、Ba^<2+>>K^+>Li^+の順で顕著となり、また金属イオンやクラウンエーテルの濃度によっても影響された。2)PC-PS-クラウンエーテルの混合ベシクルの結果をPC-PS混合系の場合と比較すると、PC-PS混合系ではPS混合の効果は見られないのに対し、PC-PSクラウンエーテル混合系では、クラウンエーテル量は常に一定にも関わらず、ζ-電位に大きな変化が認められた。即ち、クラウンエーテルを混合した場合に限り、PS含有量が増大すると、K^+イオンの増大と共にζ-電位が負側へ大きくシフトした。このような特異な傾向は錯形成能の高い金属イオンを流した場合に限られ、クラウンエーテルの錯形成がこの現象に関与することが示唆された。3)2)の現象の詳細な解析は今の所できないが、ζ-電位の負側へのシフトには、PS分子中のカルボキシル基が関与すると考えられる。即ち、錯形成で生じたベシクル表面の正電荷が、その静電相互作用によって、PS分子中のカルボキシル基の解離を促進するものと予想される。
食品中脂質成分の調理による変化に関する研究

日本人の脂質摂取量は、国民栄養調査を基に食品成分表から算出しているが、女子大学生を対象に、脂質の1日摂取量を、実際に摂取した調理済み食品の分析から求めたところ、既に報告されている論文よりかなり低いという結果がでた。脂質は、様々な要因によって容易に変化することが知られており、上記の結果から、脂質は保存や調理によってかなり変化しているのではないかと考えられた。脂質は食品の主要成分である。また、調理によって生成が予測される酸化コレステロールは、ガンや動脈硬化症の発生と関係があるのではないかと示唆されている。以上のことから、脂質の保存あるいは調理による変化を研究することは重要と考え、それを知ることを目的として以下の実験を行った。食品を保存あるいは通常の調理条件によって処理し、それぞれの食品からBrigh & Dyer法により脂質成分を抽出した。そして、得られた脂質抽出液を用いて、脂質および脂肪酸含量の定量、過酸化物価の測定、脂肪酸組成分析、不ケン化物の定量、ステロール分析を行い、それらの分析結果を総合して脂質成分の変化について考察した。その結果、魚中には保存によって多量の過酸化物が生成し、不飽和脂肪酸の減少が認められた。また、焼く、煮る、揚げるなどの調理によっては魚中の脂肪酸組成などに大きな変化は認められなかったが、ステロールなど不ケン化物には若干の変化が認められた。また、マヨネ-ズは保存条件によっては、保存中にかなりの過酸化物が生成されることがわかった。女子短期大学生を対象に行ったマヨネ-ズの使用実態および保存に関するアンケート調査の結果と合わせると、その使用実態には過酸化物の点からみて適正とはいえないと考えられる例が複数ケースみられた。
塩湖の好塩微生物の学術調査と新規ハロゲン化酵素および脱ハロゲン酵素の開発

塩成分や濃度の異なる世界各地の塩湖に棲息する好塩微生物を調査し、ハロゲン代謝に関連する新しいハロゲン化酵素・脱ハロゲン酵素の単離の可能性を探ることを目的として研究を実施した。オーストラリア国メルボルン大学のMike Dyall-Smith教授の援助を受けて西オーストラリア・ロットネスト島の塩湖の湖水を採取し、高度好塩微生物を単離した。また、アメリカ合衆国カリフォルニア州のモノレークなど、各地の塩湖からも、好塩微生物を単離した。各種湖水サンプルを、4、6-ジクロロレゾルシノール、1、2-ジクロロエタン、フルオロ酢酸、4-クロロレゾルシノール、2-クロロプロピオン酸、2-クロロプロピオンアミド、グリセロール-α-モノクロロヒドリン、クロロ酢酸などの有機ハロゲン化合物を含む培地に接種し、培養したところ、前3者を含む培地で菌体の生育が認められた。4、6-ジクロロレゾルシノール添加培地で生育した菌を顕微鏡で観察したところ、球菌のみ存在することが明らかとなった。本菌に、4、6-ジクロロレゾルシノール分解酵素、あるいは本化合物に対する他の耐性機構が存在することが示唆された。一方、中華人民共和国云南大学微生物研究所の姜成林教授との共同研究により、3-クロロ-1-プロパノールを炭素源とする培地で生育する微生物(細菌1株、放線菌2株、カビ3株)を単離した。クロロプロピオン酸、グリセロール-α-モノクロロヒドリン添加培地で生育する細菌も得られた。中国科学院微生物研究所部長の楊博士および云南大学教授で云南省微生物研究所所長の魏博士を訪問し、中国各地の塩湖の調査を行うとともに、これまでに同博士らの研究グループが探索してきた中国各地の塩湖から単離したユニークな好塩微生物を分与してもらい、今後の共同研究の方針を決め、役割分担について話し合った。オーストラリア国メルボルン大学のMike Dyall-Smith教授を訪問し、高度好塩菌の単離方法、生化学的解析方法などについて議論するとともに、同教授が単離した高度好塩菌を分譲してもらった。続いて、オーストラリア国西部のロットネスト島を訪れ、ガーデンレーク、ハーシェルレーク、ピアースレーク、サーペンティンレーク、ピンクレーク、レークネグリの各塩湖から、湖水および堆積物を採取した。これらを20%程度の塩化ナトリウムを含む液体培地および寒天培地で培養した結果、約20種の高度好塩菌を単離することができた。塩湖によって、得られた好塩菌の種類、数には著しい差異が認められた。今後、これらのもつハロゲン代謝系について酵素化学的な研究を展開する予定である。アメリカ合衆国カリフォルニア州シェラネバダ山脈の東部に散在する塩湖(オーウェンズレーク、モノレーク)、およびデスバレー国立公園内の塩湖(バッドウオーター)と塩河(ソルトクリーク)から塩水と堆積物を採取した。これらについて、今後、好塩菌の取得とハロゲン代謝系酵素の単離、解析を行う予定である。昨年度、オーストラリア国メルボルン大学のMike Dyall-Smith教授の援助を受けて採取した西オーストラリア各地の塩湖の湖水から、高度好塩微生物を単離した。また、アメリカ合衆国カリフォルニア州各地の塩湖からも、好塩微生物を単離した。

本菌に、4、6-ジクロロレゾルシノール分解酵素、あるいは本化合物に対する他の耐性機構が存在することが示唆された。一方、中華人民共和国云南大学微生物研究所の姜成林教授との共同研究により、3-クロロ-1-プロパノールを炭素源とする培地で生育する微生物(細菌1株、放射菌2株、カビ3株)を単離した。クロロプロピオン酸、グリセロール-α-モノクロロヒドリン添加培地で生育する細菌も得られた。
10TeV以下の宇宙線の太陽圏尾部方向からのExcess Fluxの研究

乗鞍と坂下宇宙線望遠鏡の恒星時変化の比較研究から、10TeV以下の宇宙線強度には、太陽圏尾部方向(6時)からのExcess Fluxが存在していることを世界に先駆けて見出した。その原因は、太陽系が恒星に対して18時の方向に20km/sの早さで固有運動しているために、その反対方向に太陽圏の磁場が長く引きのばされて大きな尾部が形成され、尾部方向から宇宙線が太陽圏に入り易いためである。この結果をまとめて、イタリアの学術雑誌Nuovo Cimentoに1995年(平成7年)の11月に投稿した。この6時方向からの宇宙線のExcess Fluxをより定量的に求めるために、坂下多方向望遠鏡のデータとともに、オーストラリアのHobartの地下望遠鏡のデータから、宇宙線の恒星時変化を同時刻集計をして求めた。一方、太陽系起源の恒星時異方性(Excess cone型)が天球の任意の位置(経度、緯度)、任意の半径を持つとして、観測されるべき坂下及びHobart望遠鏡の期待値を計算した。観測地と期待値を最小自乗法で定量的に比較した。この結果、Excess Fluxの中心位置は6時であり、赤緯20°Sであり、確かに太陽系の固有運動の反対方向であることが確かめられた。また、半径は60°であることが判明した。このことは、太陽系の固有運動によって、ふきながされた太陽圏の磁場が遠方では、約8割であることを意味し、太陽圏の尾部は、コメットのような形をしていると想像される。本研究の成果をまとめて投稿する準備をしているところである。