hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自由電子レーザー用バルク高温超伝導体ウィグラーの基礎実験

今後の方針として(1)ガスを電子ビーム伝播路に導入する、(2)スーパートロンの出口径を数十ミクロンと小さくすること等が挙げられる。本レンズ系の可能性を確認するためには、直流電子ビーム、さらに強力なパルス電子ビームに対する集束効果も確認・検証することが必要である。本年度の研究結果は2つの事項に要約できる。(1)ビスマス系バルク高温超伝導体レンズ(スーパートロン)をヘリウム冷凍機によって65kまで冷却して、レンズの電子ビーム(340keV,1kA,10ns)の集束性能を調べた。その結果、レンズ材料の臨界温度(103k)よりも低温では、動作温度が低い程、高い性能を示した。この実験結果は、スーパートロンの動作モデル(フェライトコア・モデル)を裏付ける。すなわち、レンズ効果はフェライトコアと同じように、バルク内に誘起される遮蔽電流が、速くしかも高い電流に立ち上がることによる。今後、レンズ材料として、イットリウム系を使用して、その臨界温度(90k)以下において、ビスマス系と類似の結果を得れば、上述のモデルの検証がなされたと言えよう。(2)理化学研究所の電子ビーム源(ディスクトロン、600keV,1pps,1A、数ns)を用いて、指向性・エネルギ単色性の優れた電子ビームとバルク超伝導体との相互作用を実験した。使用した超伝導体は2種類である。ビスマス系紛体プレス形とイットリウム系溶融形(MPMG)の、平板および円筒状スーパートロンである。動作は真空(10^<-5>Torr以下)である。その結果、平板超伝導体による電子ビームの偏向相互作用は認められなかった。スーパートロンについては、電子ビームを打ちながら冷却(Field cooling)した場合に、zero field coolingと比べて、通過電子ビームのピーク値と半値幅に、わずかな減少が認められただけであった。以上の結果は、空間電荷効果によって、レンズの集束効果が減殺されたためであろう。今後は、空間電荷効果を弱める工夫をして、レンズ効果を確認する必要がある。そして、自由電子レーザ用ウィグラとしての可能性を検証する。
東アジアにおける絶対重力基準網の確立とその時間的変化の精密モニタリング

東アジア・東南のアジアの絶対重力基準網の確立を目指して,2002年から2005年の4年間に京都大学大学院理学研究科,国土地理院及び中国科学院測量及び地球物理研究所が中心となり,国内外の関連機関の協力を得て,中国10カ所・10点(武漢,南寧,上海,北京,昆明,拉薩,香港,烏魯木斉,西安,西寧),台湾1カ所・2点(新竹1,新竹2),インドネシア4カ所・4点(バンドン,ジョグジャカルタ,チビノン,ポンティアナク),マレーシア2カ所・2点(クアラルンプール,コタキナバル),フィリピン1カ所・1点(マニラ首都圏マカティ),タイ2カ所・2点(バンコク,チェンマイ)及び日本8カ所・9点(京都C,京都J7900,江刺,松代,神岡,室戸,阿蘇,瑞浪,那覇)の計28カ所(30点)における絶対重力測定を実施した.これにより,1000km3000kmの距離で東アジア・東南アジアを結ぶ絶対重力基準網が構築できた.また,この基準網を将来は南半球まで広げることを視野にいれて,南極昭和基地及びオーストラリアにおける絶対重力測定が実施された.武漢,北京,香港,新竹及び京都においては複数のFG-5型絶対重力計の相互比較を行った.その結果,機器の違いに依存する測定値の差は,ほぼ11μGal以内であることが明らかになった.武漢,バンドン,京都,江刺,松代及び神岡においてはFG-5型絶対重力計と超伝導重力計の比較測定の結果から超伝導重力計のCalibration Factorを0.1%の精度で求めることができた.これまでに他のキャンペーン等で絶対重力測定が実施されている重力点については,今回の測定結果の過去の結果との比較が行われた.その結果,南寧,上海,チェンマイにおいては最近20年間に重力変化はほとんど見られなかったのに対して,拉薩においてはヒマラヤの隆起に対応する重力の減少がみい出された.今後510年の間隔をおいて,各重力点の再測を行えば,大陸と島弧の相対的な上下変動をcmオーダーで明らかにすることができると期待される.東アジア・東南のアジアの絶対重力基準網の確立を目指して,2002年から2005年の4年間に京都大学大学院理学研究科,国土地理院及び中国科学院測量及び地球物理研究所が中心となり,国内外の関連機関の協力を得て,中国10カ所・10点(武漢,南寧,上海,北京,昆明,拉薩,香港,烏魯木斉,西安,西寧),台湾1カ所・2点(新竹1,新竹2),インドネシア4カ所・4点(バンドン,ジョグジャカルタ,チビノン,ポンティアナク),マレーシア2カ所・2点(クアラルンプール,コタキナバル),フィリピン1カ所・1点(マニラ首都圏マカティ),タイ2カ所・2点(バンコク,チェンマイ)及び日本8カ所・9点(京都C,京都J7900,江刺,松代,神岡,室戸,阿蘇,瑞浪,那覇)の計28カ所(30点)における絶対重力測定を実施した.これにより,1000km3000kmの距離で東アジア・東南アジアを結ぶ絶対重力基準網が構築できた.また,この基準網を将来は南半球まで広げることを視野にいれて,南極昭和基地及びオーストラリアにおける絶対重力測定が実施された.武漢,北京,香港,新竹及び京都においては複数のFG-5型絶対重力計の相互比較を行った.その結果,機器の違いに依存する測定値の差は,ほぼ11μGal以内であることが明らかになった.武漢,バンドン,京都,江刺,松代及び神岡においてはFG-5型絶対重力計と超伝導重力計の比較測定の結果から超伝導重力計のCalibration Factorを0.1%の精度で求めることができた.これまでに他のキャンペーン等で絶対重力測定が実施されている重力点については,今回の測定結果の過去の結果との比較が行われた.その結果,南寧,上海,チェンマイにおいては最近20年間に重力変化はほとんど見られなかったのに対して,拉薩においてはヒマラヤの隆起に対応する重力の減少がみい出された.今後510年の間隔をおいて,各重力点の再測を行えば,大陸と島弧の相対的な上下変動をcmオーダーで明らかにすることができると期待される.本研究は、最新の絶対重力計及び相対重力計を用いて東アジア及びその周辺地域における精密重力測定を実施することにより、(1)東アジア地域の絶対重力基準網の確立、(2)中国北東部における地下水汲み上げに伴う重力変化の検出、(3)絶対軍力計と超伝導重力計の比較観測による島弧及び大陸の非潮汐重力変化の検出、の3つを目的として平成14年度にスタートした。平成14年度の実績は下記のとおりである。1.京都大学が保有する絶対重力計(FG-5型210号機)を用いて国内の超伝導重力計観測点である水沢・江刺、松代及び京都の3ヶ所で絶対重力計と超伝導重力計の比較観測を実施し、超伝導重力計の精密な感度検定を行った。2.京都大学の絶対重力計(FG-5型210号機)を用いてインドネシアのバンドン及びジョグジャカルタの2ヶ所において絶対重力測定を実施し、977976701.9μGal(=1×10^<-8>m/s^2)in Bandung、978203091.9μGal in Yogyakartaの暫定値を得た。これらの値はインドネシア国内で得られた最初の絶対重力測定値である。

3.東アジアにおける絶対重力基準網の確立に関して国土交通省国土地理院とマレーシア測量及び地図局(Department of Survey and Mapping : JUPEM)の協力が得られることになり、研究代表者の竹本と研究協力者の中川・木村(国土地理院)が平成14年12月にマレーシア測量及び地図局を訪問し、同局の職員の案内でクアラルンプル、クチン、コタキナバルの3ヶ所の絶対重力測定候補地を見学し、来年度に実施する測定の場所を確定した。4.平成15年2月に京都大学と国土地理院のそれぞれが保有する絶対重力計を携えて京大の竹本や国土地理院の木村らが中国科学院・測地及び地球物理研究所(武漢市)を訪問し、武漢市郊外の超伝導重力計観測所において、日本から持ち込んだ2台の絶対重力計と中国側の絶対重力計とを合わせた計3台の絶対重力計による同時比較観測を実施した。その後、京大は上海、国土地理院は南寧に移り、それぞれの重力基準点で絶対重力測定を実施した。本研究は、最新の絶対重力計及び相対重力計を用いて東アジア及びその周辺地域における精密重力測定を実施し、(1)東アジア地域の絶対重力基準網の確立、(2)中国北東部における地下水汲み上げに伴う重力変化の検出、(3)絶対重力計と超伝導重力計の比較観測による島弧及び大陸の非潮汐重力変化を検出することを目的とし、平成14年度に4年計画の研究がスタートした。平成15年度には、クアラルンプール(マレーシア)、北京(中国)、パース(オーストラリア)、キャンベラ(オーストラリア)、昭和基地(南極)において絶対重力測定を実施した。これにより平成14年度に実施したバンドン(インドネシア)、ジョグジャカルタ(インドネシア)、武漢(中国)、上海(中国)及び南寧(中国)における絶対重力測定の結果と合わせて、本研究により、アジア・オセアニア地域の10点の絶対重力測定値を決定することができた。とくに、国土地理院の絶対重力計(FG5#201)を用いて平成15年6月5日6月11日にクアラルンプール市内にあるマレーシア測量局内で実施された絶対重力測定は、マレーシアにおける初めての絶対重力測定であり、得られた重力値(978 028.5888±0.0002mgal)は、マレーシア国内の重力測定網に基準値を与えるものとして大きな成果である。また、平成14年度にバンドン(インドネシア)で実施された超伝導重力計と絶対重力計との比較観測の結果を詳細に解析し、超伝導重力計の計器感度を-52.22・0.09μgal/voltと決定することができた。現在、この解析結果を国際誌(Journal of Geodynamicsに投稿中である。されに、バンドンにおいては平成15年度に超伝導重力計の近くに雨量計、土壌水分計を設置し、データ取得が開始された。今後、これらのデータを用いて、重力変化と地下水変動との関係解明の研究が一層進展するとものと期待できる。本研究は、最新の絶対重力計及び相対重力計を用いて東アジア及びその周辺地域における精密重力測定を実施し、(1)東アジア地域の絶対重力基準網の確立、(2)中国北東部における地下水汲み上げに伴う重力変化の検出、(3)絶対重量計と超伝導重力計の比較観測による島弧及び大陸の非潮汐重力変化を検出することを目的とし、平成14年度に4年計画の研究がスタートした。平成16年度には、コタキナバル(マレーシア)、昆明(中国)、ラサ(中国)、香港(中国)、新竹(台湾)、チビノン(インドネシ)において絶対重力測定を実施した。
典型発達児および発達性読み書き障害児における漢字書取の正確性と流暢性に関する研究

本研究の目的は、漢字1文字単語の書取成績(正答率、反応潜時、書字所要時間)に対する(1)文字属性、(2)言語認知能力、(3)微細運動能力の影響を検討することであった。研究最終年度である2018年度は、昨年度実施した実験を継続してデータ数を増やし、最終的には典型発達児(TD)47名、発達性読み書き障害のある児童(CWD)33名のデータを収集した。解析の結果、以下の3点が明らかになった。(1)漢字書取成績に対する文字属性の影響を群別に検討した結果、TD群は常用度が書取正答率と反応潜時に有意に影響していた一方で、CWD群では常用度に加えて文字の画数が有意に影響することが明らかになった。(2)書取成績に対する認知言語能力の影響を検討した結果、TD児およびCWD児群の双方において、音韻操作能力が書取正答率に有意に影響していた。また、両群間の比較では、CWD群はTD群に比し音韻操作課題および視覚認知課題において有意な低下をみとめた。(3)微細運動能力に関しては、TD群およびCWD群の両群で書取正答率および反応潜時に有意な影響はみられなかった。しかし、書字所要時間と利き手の巧緻性課題成績の間には有意な中等度の相関が認められた。上記の結果より、CWD群の漢字書字習得の困難さの背景には、音韻操作能力だけでなく視覚認知能力も大きく影響している可能性が示唆された。また、微細運動課題成績はTD群とCWD群の間で有意な差はなく、CWD児によくみられるとされる字形の乱れの原因は、文字表象獲得の困難さなど、他の要因が影響していることが考えられた。これらの結果は、論文としてまとめ投稿予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、児童の漢字書字成績に影響を与える要因を検討することである。本年度は、小学5年生児童を対象とし漢字二字熟語の書取成績に対する単語属性の影響を検討した。単語属性とは、単語のもつ特性を指し、画数やモーラ数等の単純に算出可能な特徴だけでなく、単語に対する馴染みの深さを表す親密度や、単語のイメージの思い浮かべやすさを表す心像性なども含まれる。1)単語属性評定課題:現在、本邦には単語に対する親密度や心像性を数値化したデータベースは成人用しか存在しないため、第一段階として小学5年生の典型発達児に対し単語の属性評定課題を実施した。その結果、単語に対する心像性と親密度は成人と児童の間で同様の傾向を示すことが明らかになったものの、馴染みの深さに差のある単語が複数存在した。したがって、児童の漢字書取課題成績に対する単語属性の影響を調べる際には、児童によって評定された値を使用することの必要性が明確となった。2)漢字二字熟語書取課題:小学5年生児童40名に対し漢字二字熟語書取課題を実施し、1)の単語属性評定課題にて得た評定値を基に書取正答数、反応潜時、書字所要時間に対する単語の親密度、心像性の効果を検討した。さらに、書取課題実施時の情報処理過程をより詳細に分析するため、各漢字の配当学年、文字と音との対応の一貫性、画数などの単語属性も独立変数とし、書取課題成績への影響を検討した。その結果、親密度、心像性、文字と音との対応の一貫性が高い単語ほど書取の正確性が高く、素早く想起されることがわかった。これらの結果は、小学5年生児童が漢字二字熟語の書取の際に語彙的な処理と非語彙的な処理の双方を行っていることを示唆しており、日本語話者の成人を対象とした明石ら(2014)による報告と一貫していた。本研究の結果は、漢字書字の習得に困難を示す児童に対する訓練を検討する際に有用な知見となると考えられる。本年度は、児童の漢字書取成績に与える単語属性の影響を検討するため、小学5年生を対象に単語に対する馴染みの深さと、単語のイメージの思い浮かべやすさの評定課題を実施した。その後、別の小学5年生児童40名に対して漢字二字熟語の書取課題を実施し、単語のもつ属性が書取課題成績に与える影響を検討した。これらのことから、研究が順調に進展していると考えられる。また、今後認知課題や微細運動課題を実施するために、特別研究員奨励費を活用して実験器具等を購入した。採用2年目である本年度は、初年度に実施した課題の問題点を改善し、児童の漢字1文字の書取成績に影響する(1)文字属性(2)認知能力(3)微細運動能力を検討することを目的とした。加えて、書取成績に対するこれら3点の要因の影響が、児童の学年または発達性読み書き障害の有無によって異なるかどうかを調べることを目的とし、以下の通り研究を実施した。(1)刺激文字選定のための予備調査の実施:発達性読み書き障害のある児童が、専門的な訓練開始前から正答可能であった漢字を予備的に調査した。対象漢字は、小学2年生配当の160字および小学3年生配当の200字である。(2)漢字常用度調査:本年度は、漢字書取成績への影響を検討する属性の一つに、児童が各漢字を日常的に使用する頻度を表す「常用度」を加えることとした。

この指標は、客観的に算出することは困難であるため、現職の小学校教員16名に小2および3年生配当の各漢字を「めったに使わない」から「非常によく使う」までの7段階で主観的に評価してもらい、指標を作成した。(3)漢字書取課題および認知課題、微細運動課題データの収集:小学3年生から6年生までの典型発達児47名、および小学3年生以上の発達性読み書き障害のある児童25名に漢字書取課題を実施し、書取の正答数、反応潜時、書字所要時間を計測した。加えて認知課題および微細運動課題も実施した。(4)漢字書取課題結果:典型発達児では、学年が上がるにつれて書取の正答数が上昇し、反応潜時および書字所要時間が短縮する傾向が認められた。また、学年を統制した群間比較の結果、発達性読み書き障害のある児童は、典型発達児と比較して書取正答数が有意に低く、小学5年と6年においては反応潜時が有意に長かった。その他、漢字書取に対する文字属性、認知能力、微細運動能力の影響については、現在解析中である。本年度は、初年度に実施した典型発達児童の漢字書取課題結果を再検討し、問題点を解決した上で新たな実験を実施した。本研究の実施前に、予備的に発達性読み書き障害のある児童の漢字書字に関する調査を実施したり、文字の属性の一つである「常用度」を、小学校教員を対象に調査したりするなど、より段階的かつ計画的に研究を行った。本研究においては、典型発達児童47名および発達性読み書き障害のある児童25名を対象に書取課題を実施し、同時に認知課題および微細運動課題のデータも収集した。したがって、研究の進行は概ね順調であると考えられる。しかし、今年度は育児との両立の問題もあり、研究報告の機会を設けることが困難であった。来年度は、本年度に収集したデータを詳細に分析し、結果をまとめ論文執筆および学会発表にて報告することが期待される。また、今年度の研究から得た知見を活用し、発達性読み書き障害のある児童への介入研究も実施されることを期待している。本研究の目的は、漢字1文字単語の書取成績(正答率、反応潜時、書字所要時間)に対する(1)文字属性、(2)言語認知能力、(3)微細運動能力の影響を検討することであった。研究最終年度である2018年度は、昨年度実施した実験を継続してデータ数を増やし、最終的には典型発達児(TD)47名、発達性読み書き障害のある児童(CWD)33名のデータを収集した。解析の結果、以下の3点が明らかになった。(1)漢字書取成績に対する文字属性の影響を群別に検討した結果、TD群は常用度が書取正答率と反応潜時に有意に影響していた一方で、CWD群では常用度に加えて文字の画数が有意に影響することが明らかになった。(2)書取成績に対する認知言語能力の影響を検討した結果、TD児およびCWD児群の双方において、音韻操作能力が書取正答率に有意に影響していた。また、両群間の比較では、CWD群はTD群に比し音韻操作課題および視覚認知課題において有意な低下をみとめた。(3)微細運動能力に関しては、TD群およびCWD群の両群で書取正答率および反応潜時に有意な影響はみられなかった。しかし、書字所要時間と利き手の巧緻性課題成績の間には有意な中等度の相関が認められた。上記の結果より、CWD群の漢字書字習得の困難さの背景には、音韻操作能力だけでなく視覚認知能力も大きく影響している可能性が示唆された。また、微細運動課題成績はTD群とCWD群の間で有意な差はなく、CWD児によくみられるとされる字形の乱れの原因は、文字表象獲得の困難さなど、他の要因が影響していることが考えられた。
代数群やワイル群の作用する空間の研究

(1)F.クラインが与えた正20面体方程式はコード理論との関係で注目されている.この正20面体方程式の斉次化を扱う.その解はテータ関数とDedekindのエータ関数を使って表され,しかも重み1/5の保型形式になる.その正確な意味を含め,斉次正20面体方程式とSL(2,Z)と正20面体群などの関係を調べる.これは九州大学の坂内英一教授,小池正夫教授,宗政昭弘助教授との共同研究である.一部はE.Bannai,M.Koike,A.Munemasa,J.Sekiguchi"Some results on modular forms"として論文にまとめ,出版予定である.(2)(関口)単純Lie環のベキ零軌道をテーマにして,カナダのWaterloo大学のD.Z.Djokovic教授とこの数年,共同研究している.すでに,論文"The closure ordering of adjointnilpotent orbitsin so(p,q)"をN.Lemireとの3名連著で出版予定しているが,その後,ベキ零軌道の閉包関係と概均質ベクトル空間との関係に注目して共同研究を継続している.特に概均質ベクトル空間の相対不変式の零点集合を調べることがベキ零軌道の閉包関係を決定する上で重要であることがわかり,その応用として,上記論文の成果をさらに進展させることができた.(3)(藤原)射影埋め込みの幾何学的組成列を構成することを目的にして,P^3(C)の射影化された標準曲線から構成された2-bundleの"nef"条件を調べた.(4)(増田)Xを複素数体上定義されたA^1_*-fibrationをもつ代数曲面とし,ψ:X→Xをetale endo-morphismとする.このような状況の下で,多くの場合,ψは自己同型になることを示した.これは大阪大学の宮西正宜教授との共同研究である.(5)(福井)電磁気理論を座標や計量によらずに定式化して,電磁波が正しく伝播するための時空の構造(計量)がどうあるべきか,という問題を研究した.(1)F.クラインが与えた正20面体方程式はコード理論との関係で注目されている.この正20面体方程式の斉次化を扱う.その解はテータ関数とDedekindのエータ関数を使って表され,しかも重み1/5の保型形式になる.その正確な意味を含め,斉次正20面体方程式とSL(2,Z)と正20面体群などの関係を調べる.これは九州大学の坂内英一教授,小池正夫教授,宗政昭弘助教授との共同研究である.一部はE.Bannai,M.Koike,A.Munemasa,J.Sekiguchi"Some results on modular forms"として論文にまとめ,出版予定である.(2)(関口)単純Lie環のベキ零軌道をテーマにして,カナダのWaterloo大学のD.Z.Djokovic教授とこの数年,共同研究している.すでに,論文"The closure ordering of adjointnilpotent orbitsin so(p,q)"をN.Lemireとの3名連著で出版予定しているが,その後,ベキ零軌道の閉包関係と概均質ベクトル空間との関係に注目して共同研究を継続している.特に概均質ベクトル空間の相対不変式の零点集合を調べることがベキ零軌道の閉包関係を決定する上で重要であることがわかり,その応用として,上記論文の成果をさらに進展させることができた.(3)(藤原)射影埋め込みの幾何学的組成列を構成することを目的にして,P^3(C)の射影化された標準曲線から構成された2-bundleの"nef"条件を調べた.(4)(増田)Xを複素数体上定義されたA^1_*-fibrationをもつ代数曲面とし,ψ:X→Xをetale endo-morphismとする.このような状況の下で,多くの場合,ψは自己同型になることを示した.これは大阪大学の宮西正宜教授との共同研究である.(5)(福井)電磁気理論を座標や計量によらずに定式化して,電磁波が正しく伝播するための時空の構造(計量)がどうあるべきか,という問題を研究した.本年度(11年度)は研究協力者の福井哲夫氏が海外出張中なので,研究代表者の研究成果のみを述べる.2.F.クラインが与えた正20面体方程式はコード理論との関係で注目されている.この正20面体方程式の斉次化を扱う.その解はデータ関数とDedekindのエー夕関数を使って表され,しかも重み1/5の保型形式になる.その正確な意味を含め,斉次正20面体方程式とSL(2,Z)と正20面体群などの関係を調べる.これは九州大学の坂内英一教授,小池正夫教授,宗政昭弘助教授との共同研究である.一部はE.Bannai,M.Koike,A.Munemasa,J.Sekiguchi"Some results on modular forms"として論文にまとめ,投稿中である.(1)(関口)F.クラインが与えた正20面体方程式の解は,テータ関数とDedekindのエータ関数を使って表すことができるが,ある種の保型性をもつ.この保型性を正確に定式化することを試みた.そのためにはSL(2,R)の5重の被覆群の中で考えると,表現論的な意味も含めて理解しやすいことがわかった.

この研究は,九州大学の坂内英一教授,小池正夫教授,宗政昭弘助教授との共同研究であり,成果を現在論文にまとめている段階である.(2)(関口)単純Lie環のベキ零軌道をテーマにして,カナダのWaterloo大学のD.Z.Djokovic教授とこの数年,共同研究している.すでに,論文"The closure ordering of adjointnilpotent orbitsin so(p,q)"をN.Lemireとの3名連著で出版予定しているが,その後,ベキ零軌道の閉包関係と概均質ベクトル空間との関係に注目して共同研究を継続している.特に概均質ベクトル空間の相対不変式の零点集合を調べることがベキ零軌道の閉包関係を決定する上で重要であることがわかり,その応用として,上記論文の成果をさらに進展させることができた.(3)(藤原)射影埋め込みの幾何学的組成列を構成することを目的にして,P^3(C)の射影化された標準曲線から構成された2-bundleの"nef"条件を調べた.(4)(増田)Xを複素数体上定義されたA^1_*-fibrationをもつ代数曲面とし,ψ:X→Xをetale endomorphismとする.このような状況の下で,多くの場合,ψは自己同型になることを示した.これは大阪大学の宮西正宜教授との共同研究である.(5)(福井)電磁気理論を座標や計量によらずに定式化して,電磁波が正しく伝播するための時空の構造(計量)がどうあるべきか,という問題を研究した.
偏光渦パルスを用いた時間分解コヒーレントポラリメトリ

本研究ではビーム断面に偏光の定まらない特異点を有する偏光渦パルスを利用した新規コヒーレント分光(縮退四光波混合分光と呼ばれる非線形レーザー分光を用いた時間分解ポラリメトリ)を開発し、半導体GaN励起子(電子-正孔対)に対して次の項目に関する知見を得ることに成功した:(a)励起子交換相互作用と歪エネルギーの定量的瞬時評価、特に等方性試料に残留する微小な異方性の高感度かつ高精度な評価、(b)励起子の対称性破れを反映した偏光特異点ダイナミクス、(c)スピンおよび擬スピン応答およびスピン相関ダイナミクス本研究では、特異点を有するトポロジカル光波の一種である偏光渦パルスを利用した新しいタイプの時間分解コヒーレント分光の開発を目的とする。初年度は、ビーム断面内で360度回転する偏光軸を有する軸対称偏光の特徴に着目し、半導体励起子ダイナミクスの偏光特性に対する全方位同時励起・検出の確立を目指した。以下に概要をまとめる。1)代表的な軸対称偏光である径偏光と方位偏光を作成し(偏光純度の高いビーム生成を確認)、これを用いた縮退四光波混合分光(FWM分光)を実施2)偏光特性を明らかにするため光波の空間パラメータ解析に適したストークス空間分解検出を縮退四光波混合分光(FWM分光)系に対して構築3)特徴的な直線偏光特性を示す一軸歪GaNの励起子微細構造に対して、ストークス解析にもとづいた偏光特性の空間分解検出(全方位同時励起・検出に相当)およびその定量的評価を実施4)3)にもとづいた全方位同時励起・検出による偏光応答ダイナミクス観測を行い、信号光の空間偏光解析から特徴的な特異点ダイナミクス検出に成功5)4)の起源を明らかにするため、バルクGaN試料における結果との比較を行い、特異点変化が一軸歪試料に固有であり、したがって励起子微細構造における擬スピンの対称性破れに起因することを示唆当初の計画通り、偏光渦パルスを利用したFWM分光を用いて、励起子コヒーレントダイナミクスの偏光特性に対する時間分解ポラリメトリを実現できた。歪誘起の微細構造分裂に起因する偏光特性を有する試料に対して、特徴的な特異点ダイナミクスを見出せたことは、本手法を用いて初めて明らかになる励起子相関ダイナミクス探索への展開につながると考える。本研究ではビーム断面に特異点を有する偏光渦パルスを利用した新しいタイプの時間分解コヒーレント分光(時間分解ポラリメトリ)の開発および物性探索を目的とした。以下に成果を列挙し、概要をまとめる。1)偏光渦パルスとして、径偏光、方位偏光、ポアンカレビームを作成し、これらを用いた縮退四光波混合分光(FWM分光)を実施、2)空間偏光特性の定量評価に必要な測定系(空間分解ストークス検出)および解析手法(拡張ストークス解析)を構築し、励起光パルスとFWM信号光に対して適用、3)1)と2)にもとづき、偏光の全方位同時励起・検出(スナップショット測定)を半導体試料GaNの励起子物性測定として実現:大きな異方性を持つ試料に対して物理パラメータを見積もり、過去の測定結果との比較から本手法の有効性と精度を示すとともに、等方性試料に残留する微小な異方性を検出し、高感度化を実証、4)偏光特異点ダイナミクスが励起子の対称性破れを反映することを見い出し、そのメカニズムを解明するとともに解析手法を構築:偏光応答の回転対称性が失われると、偏光特異点に分裂が生じること、その対称性破れは時間ダイナミクスにおける分裂方向や分裂幅から解析可能であることを実証、5)ビーム断面内に円偏光と直線偏光を交互に有するポアンカレビームを用いてスピン応答の定量測定を実現:2)のストークス分布が回転対称性を反映することに着目し、そのダイナミクス変化からスピンおよび擬スピンの緩和および相関を検出。以上の成果が示す通り、当初の計画通り、偏光渦パルス励起FWM分光を利用した時間分解ポラリメトリを半導体励起子に対して実現した。偏光渦の特殊性を利用した高感度化、高精度化(成果3))、および従来の一般的なガウシアン光波では実現し得なかった対称性破れダイナミクス(成果4))や偏光相関測定(成果5))への展開を示すことができた。本研究ではビーム断面に偏光の定まらない特異点を有する偏光渦パルスを利用した新規コヒーレント分光(縮退四光波混合分光と呼ばれる非線形レーザー分光を用いた時間分解ポラリメトリ)を開発し、半導体GaN励起子(電子-正孔対)に対して次の項目に関する知見を得ることに成功した:(a)励起子交換相互作用と歪エネルギーの定量的瞬時評価、特に等方性試料に残留する微小な異方性の高感度かつ高精度な評価、(b)励起子の対称性破れを反映した偏光特異点ダイナミクス、(c)スピンおよび擬スピン応答およびスピン相関ダイナミクス初年度の研究成果を踏まえ、今年度は偏光応答間のコヒーレント相関測定の確立を目指す。相関測定を目的とし、初年度に確立される時間分解ポラリメトリにスペクトル分解検出を組み合わせる。スペクトル分解検出系と空間分解ストークス解析の併用は、干渉フィルターを用いた空間分解測定およびリファレンス偏光渦パルスを用いた干渉測定の利用を検討する。

合わせてビーム断面内に全偏光状態を有するポアンカレビームパルスの利用を検討し、コヒーレント相関の直接検出を試みる。全偏光状態に対するコヒーレント応答を同時検出することにより、多様な量子相関の組み合わせを反映した特徴的な特異点ダイナミクスの観測が期待できる。結果を通して、スピン緩和の起源や緩和過程、相関を通したコヒーレント制御応用や動的カイラリティなどに着目した物性探索と新機能の開拓を目指す。並行して汎用性の高いポンププローブ分光への展開も図り、先進的な対称性解析に対する有効性も合わせて示す。光物性
生体膜-膜タンパク質相互作用を利用した生物機能性分子の創製

アポトーシス阻害剤であるボンクレキン酸(BKA)の合成法を確立し、アポトーシス阻害活性試験法も確立した。さらに種々のBKA誘導体を合成し、細胞試験を行ったところ、アポトーシス抑制活性には3つのカルボン酸が重要であることを明らかにした。またリン酸エステル基を導入したジカルボン酸でもアポトーシス抑制効果が発現した。一方、疎水性置換基をもつジカルボン酸や炭素鎖長の大きく異なるボンクレキン酸誘導体では細胞毒性が見られた。以上の成果はアポトーシス阻害剤の開発の端緒となると期待される。アポトーシス阻害作用が報告されている天然有機化合物であるボンクレキン酸を基盤とした新規生物機能性分子の創製について検討を行った。まず、評価系の構築のためにボンクレキン酸の合成を検討した。著者らは既にボンクレキン酸の合成法を確立しているが、まだ十分量の合成に達していなかった。そこで、更なる条件の最適化を行いつつ、また我々が独自に開発したイノラートのオレフィン化反応も取り入れて合成を行った。最終段階での酸化反応の収率がまだ低いが、10ミリグラム(時価100万円相当)の合成を行った。このサンプルを指標にしてアポトーシス阻害作用の評価系を検討し、HeLa細胞にスタウロスポリンでアポトーシスを誘導する系を確立した。この段階でボンクレキン酸のEC50は80μMであることを明らかにした。また、細胞毒性試験を行ったところ、ほとんど毒性は観察されなかった。ボンクレキン酸の細胞作用に対する報告は散見されていたが、このような系統的な試験結果は報告例がない。次に、活性発現の必須構造因子の決定のために、部分構造の細胞試験を行った。その結果、1位と24位のジカルボン酸部位と脂溶性炭素鎖を有する部分構造において比較的強い細胞毒性が発現することが見出された。脂溶性炭素鎖の炭素長と細胞毒性に相関があり、脂溶性が高いほど毒性が高く、これは非特異的結合によるものと推測された。また、エステル化するとさらに毒性が強くなることも明らかとなり、特にメチルエステルの効果が高いことが分かった。一方、炭素鎖末端にカルボン酸を付与したトリカルボン酸とすると細胞毒性は消滅し、アポトーシス阻害効果が見出された。膜タンパク質と相互作用する構造単位として新たな知見である。Bongkrekic acid (BKA)はミトコンドリアの膜たんぱく質であるANTを特異的に阻害してATP産生を抑制する天然有機化合物であるが近年アポトーシス阻害効果も報告されて、バイオツールとしての重要性が格段に高まっている。しかし入手困難なことから合成による大量供給や合成容易な類縁体の開発が急務となっている。本年度はBKA合成法の確立とBKAのアポトーシス阻害効果に関する必須構造因子の特定に向けた構造活性相関研究を行った。既に昨年度ま-でに我々によりBKAの合成ルートは確立されていたが、最終段階の酸化反応と脱保護、および精製に問題点があろた。今年度、後処理法の改善と順相カラム(クロロホルムーメタノール溶媒)を用いたHPLC精製たより以上の問題が解決し、数十ミリグラム単位での純粋なBKAの合成法を確立することができた。この方法を基盤として構造活性相関研究を進めた。特に、1位、22位、24位の3つのカルボン酸の機能に焦点を当てて誘導体合成とアポトーシス阻害活性を検討した。アッセイ系は昨年度と同様にHeLa細胞に対しスタウロスポリン100nMでアポトーシスを誘導する方法を用いた。その結果、1位と22位のカルボン酸は阻害活性に必須であり、24位はアルコールでも置換可能であることが明らかとなった。また、イソBKAへの異性化め原因となる23位のメチレンの水素のpkaを上げるために、1炭素伸長、したBKA誘導体も合成したが、強い細胞毒性が発現した。また、ミトコンドリア膜の特性を鑑み、リン脂質を末端に導入したBKA誘導体を合成しようとしたが、安定性に問題が生じたために、より単純な構造のリン酸エステルを導入した。その結果、まだ予試験の段階ではあるがアポトーシス阻害効果が観察された。膜透過性やミトコンドリア膜への親和性などの点で有効に作用したと考えられる。
膵β細胞再生促進を利用した1型糖尿病治療法の開発

1型糖尿病や内因性インスリン分泌能の低下した他の糖尿病において、膵β細胞(βcell mass)を増加させることにより個体のインスリン分泌能を改善させることが可能となれば、インスリン注射からの開放、注射量の軽減、血糖コントロールの安定化が期待でき、新たな糖尿病治療法となりうる。本研究では、成体膵におけるβ細胞の再生(分化・新生)機構を解析しいつつ、1型糖尿病のモデルであるNOD(Non-obese diabetic)マウスに対し、β細胞分化誘導ないし促進作用を有する可能性のあるBetacellulin(BTC)やHB-EGF(Heparin-binding EGF-like growth factor)を投与し、膵β細胞分化誘導によるβ細胞新生現象の分析および耐糖能の改善効果についての検討を試みた。すでに、BTCの皮下投与により、β細胞新生促進作用によるアロキサン膵部分灌流糖尿病マウスの耐糖能改善効果を報告しているが、コントロールマウスおよびNODマウスに対して、分化・増殖因子を膵組織特異的に作用させるため、膵管を経由して逆行性に遺伝子組み換えヒトBTC蛋白およびHB-EGF組み込みアデノウイルスを注入することにより、膵内分泌幹細胞が存在すると考えられる導管細胞にBTCを作用させること、あるいはHB-EGFを過剰発現させることにより、β細胞分化・新生現象の解析および耐糖能改善効果を検討した。両方法により、導管細胞からのβ細胞分化・新生現象が観察され、形態計測によりβcell massの増加が確認されたが、膵組織内のインスリン含量の増加は、NODマウスの耐糖能を有意に改善するレベルの増加ではなかった。しかし、本研究により、膵組織幹細胞からのin vivo β細胞分化誘導が可能であることが確認され、さらに強力なβ細胞分化誘導ないし促進法が開発されれば、免疫抑制療法と併せて、1型糖尿病に対する新たな治療法開発が可能となるものと考えられた。我々は内因性インスリン分泌能が絶対的に枯渇した状態にある1型糖尿病を根本的に治療することを目的に、膵β細胞再生促進を応用した糖尿病治療の開発を試みた。これまでに、我々が独自に開発したアロキサン膵部分灌流モデルにベータセルリンを皮下投与すると、膵β細胞新生促進および耐糖能改善効果が得られることを明らかにした。しかし、ヒトへの応用を考えると、蛋白の皮下投与により他臓器への副作用が生じる可能性があり、その減弱を図る目的で、膵導管からの遺伝子導入を検討した。1型糖尿病の治療を考えるときには、再生した膵β細胞を免疫機構による破壊から守るために、免疫抑制療法も並行して検討する必要があると考え、本年は1型糖尿病モデルマウスであるNODマウスは用いる前に、アロキサン膵部分灌流および全灌流モデルマウスを用い、検討を進めた。一方、NODマウスに対しては糖尿病発症後CD3抗体を投与すると緩解することが知られているので、我々も追試し、本研究の併用療法として利用可能か否か現在検討中である。平成14年度は、1型糖尿病発症後のNODマウスにHB-EGF遺伝子およびベータセルリン遺伝子を膵導管から導入し、膵β細胞新生促進効果や耐糖能改善効果の有無を検討する。また、免疫抑制療法との併用も合わせて検討する予定である。1型糖尿病や内因性インスリン分泌能の低下した他の糖尿病において、膵β細胞(βcell mass)を増血させることにより個体のインスリン分泌能を改善させることが可能となれば、インスリン注射からの開放、注射量の軽減、血糖コントロールの安定化が期待でき、新たな糖尿病治療る。1型糖尿病のモデルであるNOD(Non-obase diabetic)

マウスに対し、β細胞分化誘導ないし促進作用を有する可能性のあるBetacellulin(BTC)やHB-EGF(Heparin-binding EGF-like growth factor)を投与し、膵β細胞分化誘導によるβ細胞新生現象の分析および耐糖能の改善効果についての検討を試みた。すでに、BTCの皮下投与により、β細胞新生促進作用によるアロキサン膵部分灌流糖尿病マウスの耐糖能改善効果を報告しているが、コントロールマウスおよびNODマウスに対して、分化・増殖因子を膵組織特異的に作用させるため、膵管を経由して逆行性に遺伝子組み換えヒトBTC蛋白およびHB-EGF組み込みアデノウイルスを注入することにより、膵内分泌幹細胞が存在すると考えられる導管細胞にBTCを作用させること、あるいはHB-EGFを過剰発現させることにより、β細胞分化・新生現象の解析および耐糖改善効果を検討した。両方法により、導管細胞からのβ細胞分化・新生現象が観察され、形態計測によりβcell massの増加が確認されたが、膵組織内のインスリン含量の増加は、NODマウスの耐糖能を有意に改善するレベルの増加ではなかった。しかし、本研究により、膵組織幹細胞からのin vivo β細胞分化誘導が可能であることが確認され、さらに強力なβ細胞分化誘導ないし促進法が開発されれば、免疫抑制療法と併せて、1型糖尿病に対する新たな治療法開発が可能となるものと考えられた。
優しく動かしてみる一分子生理学

電位依存性イオンチャネルであるBKカリウムチャネルは単一チャネル電流の測定が容易である。また、シェーカーチャネルは開閉が電位だけで制御されるイオンチャネルである。これらを対象に、その電位センサー部に操作用のハンドルタグを遺伝子的に導入し、電気的仕事ではなく力学的操作で開閉させることを試みている。まだ、成功率が極めて低く、タグの導入部位やハンドルの検討を試みている段階である。回転分子モーターF1-ATPaseのATP加水分解機構において、未だに決着がついていない燐酸解離とATP分解のタイミングを決めるため、加水分解しにくいATPアナログや解離が遅くなることが示唆されている燐酸アナログを用いての実験を行った。その結果、我々の仮説がこれまで通り主張できることが分かった。また、リポソームあたりに1個未満再構成したATP合成酵素について、ATP合成の逆反応としてのATP分解駆動によるプロトンポンプ活性が定量できた。これまでは、ATP分解活性のみを測定し、プロトン/ATP比を仮定してポンプ活性を推定するしかなかったが、ATP合成酵素1個あたりのプロトン/ATP比を実験的に初めて見積もることができた。70°C以上の高温で生育する超好熱菌のReverse gyraseは、高温でDNA二重鎖がほどけてしまうのを防ぐために、ATPの加水分解エネルギーを使ってDNAの二重螺旋をきつく巻き上げている。DNAの捻れ力を引っ張り力とは独立して測定することに成功し、この酵素一分子の出すトルクをはじめて見積もることができた。その結果、一回の捻れ反応にATPを2つ以上使うことが示唆され、F1-ATPaseとは違った、割といい加減な酵素であることが分かった。BKカリウムチャネルを用いて、その電位センサーを手動で開閉させることをめざしてきた。チャネルの手動開閉にはとりあえずは成功したが、極めて難しい実験である。ひとまず、チャネル配列の電位センサー部に膜内に潜り込めないような外来性たんぱく質やアミノ酸配列を挿入することにより、その外来性たんぱく質やアミノ酸配列の存在がチャネルの開閉を制御することを示した。回転分子モーターF1-ATPaseの回転スキームに関して、新しい測定法と試薬を用いた成果が報告されたが、本研究の細菌で行った実験で得られた仮説とは異なる内容であった。少なくとも、同じような手法により仮説の再検証が必要であり、現在実験を進めているところである。また、回転子頭部を削除しさらに回転軸部分にも大きくアミノ酸置換を入れた変異体において、有意なトルクによる連続的な回転が見られたことから、回転子部分にはトルク発生に必須なアミノ酸残基は1つもないことが分かった。さらに、回転子頭部の削除を試みる中で見つかった、定常加水分解活性が野生株よりはるかに大きな変異体については、アミノ酸1残基ごとの変異だけではこれを実現できないことが分かった。さらに検討を進めている。DNAの二重螺旋をさらにきつく巻く超好熱菌由来の酵素(Reverse gyrase)の働きを、初めて一分子顕微鏡観察した。DNAを捻る速度は従来考えられていたよりも100倍以上速いことが分かった。磁気ピンセットを用いて更にDNAを捻ると、今度は巻きを戻す反応を起こすことも分かった。少しだけきつくDNAを巻きつづけることで高温でもDNAの熱変性を防いでいると思われる。
糖尿病性腎症におけるACE遺伝子多型と低蛋白食の効果についての検討

昨年度は、糖尿病性腎症におけるACE遺伝子多型(deletion/insertion polymorphism)の頻度を調査し、D alleleの保有者が糖尿病性腎症を発症するリスクは、I/Iに比べて10.8倍高くなることが示された。このことを踏まえ、本年度は、糖尿病性腎症における低蛋白食の腎機能障害抑制効果に、ACE遺伝子D/I多型が関与しうるか否かの検証を試みた。糖尿病性網膜症を合併し、Ccr<60min/minの腎機能障害を呈するNIDDMのうち、定期的に24時間蓄尿を採取し、1年以上経過を観察しえた20例を対象とした。Ccrを従属変数とし、観察月を独立変数として回帰係数を求め、これをCcr減衰速度(ml/min/7月)とした。個々の蛋白摂取量は、蓄尿中のUN総排泄量から算出した。本人の承諾のもとに末梢白血球を採取、DNAを抽出し、PCRにてACE遺伝子intron 16のD/I多型を決定した。対象症例のうち、D allele(D/DおよびD/I)を有するD群は7例であり、全例が摂取蛋白0.8kcal/kg以下の低蛋白食を処方を遵守し、栄養障害を生じることなく、安定した状態であったことを確認した。対象例を全体で検討すると、低蛋白食開始後に腎機能障害の進展は有意に抑制されていた。しかし、これをD群とI群に分けて、Ccr減衰速度について検討したところ、両群間には有為な差は認められなかった。両群間には、血圧、降圧剤の服用内容、血糖状態、蛋白摂取量に差異はなかった。以上の結果から、糖尿病性腎症に対する低蛋白食の効果に、ACE遺伝子D/I多型は有為な関与をしないものと結論した。しかし、症例数、特にD alleleを有する症例の数が少なく、最終結論を下すには、更なる検討を要するものと考えている。本研究の目的が、ACE遺伝子多型(deletion/insertion polymorphism)が糖尿病性腎症における低蛋白食の腎機能障害抑制効効果に関与しうるか否かを検証するものであることから、本年度はまず、ACE遺伝子多型の頻度を腎症発症群(顕性腎症期)、腎症末発症群の2群で比較し、遺伝子型の差異を検討するとともに、低蛋白食治療の対象例の選択を行った。NIDDMであって、糖尿病性網膜症を合併し、Ccr<60min/minの腎機能障害を呈する糖尿病性腎症群12名、10年以上の罹病歴を有しながら腎症の発症を認めない腎症末発症群23名の2群について、患者本人の承諾の基に末梢白血球を採取、DNAを抽出し、PCRにてACE遺伝子intron16のD/I多型を決定した。この結果を踏まえ、ACE遺伝子型、年齢、過去3年間のHbA1c、平均血圧を説明変数としてステップワイズ法をにより、多変量解析を行った。それぞれの罹病期間は、糖尿病性腎症群で、15±7年、未発症群で18±7年であり、罹病期間、HbA1c、血圧、年齢はいずれも有意な説明変数とはならなかった。ACE遺伝子型については、未発症群に比較して、糖尿病性腎症群におけるDallele(D/DおよびD/I)の出現頻度のOdd比が、10.8(95%C.I.:1.3-88.6)となり、Dalleleの保有者が糖尿病性腎症を発症するリスクは、I/Iに比べて10.8倍高くなることが示された。一方、Ccr30ml/min前後の腎不全期にあり、ネフローゼ状態の蛋白尿を呈する病例であっても、摂取蛋白0.6-0.8kcal/kgの低蛋白食の処方により栄養障害を生じることなく、腎機能障害進展の抑制効果が見られることを明らかにした。次年度は、この知見を基に、低蛋白食の腎庇護効果とACE遺伝子型との関係を検討したい。

以上の結果から、糖尿病性腎症に対する低蛋白食の効果に、ACE遺伝子D/I多型は有為な関与をしないものと結論した。しかし、症例数、特にD alleleを有する症例の数が少なく、最終結論を下すには、更なる検討を要するものと考えている。
近代日本養蚕型地主の研究

1.養蚕型地主の事例として群馬県勢多郡黒保根村水沼の星野家を選定し、同家文書の集中調査を平成5年8月11日14日に群馬大学院生等の協力を得て実施した。それ以外に、事前調査・補充調査を3回実施した。2.星野家以外の事例として群馬県吾妻郡中之条町折田の折田家文書および鳥取県立公文書館を調査した。3.星野家文書はいくつかの機関・研究者がすでに部分的に調査し、複数の文書番号が与えられていたり錯雑していた5,682点の文書を整理・保存し、未調査文書のうち1245点を調査した。4.調査史料のうち205点のマイクロ撮影を行い、紙焼きした。5.以上の史料により養蚕型地主の経営を分析した。近世中期から機業地として発展した上洲山田郡桐生および大間々へ生糸・繭を売り込む在郷商人へ、その集荷資金を提供する金融活動によって星野家は台頭し、土地集積は星野家の経営のなかでは金融活動に付随する副次的な位置を占めたことを明らかにした。生産力が低いために土地が利潤を生み出す源泉ではなく、手余り地が発生し、そのため村役人となった星野家が村の振興につとめ、近世後期に救済資金の提供、明治初年に産業育成をはかり、村方地主から地方名望家に転身することを推定し、近世史と近代史とで断絶している地主制史研究状況の克服を試みた。6.今後の課題(1)星野家の近代の書簡類を主とする未調査文書(段ボール18箱)の調査を継続し、特に近代の養蚕型地主と名望家としての活動を明らかにする必要がある。(2)星野家以外の地主経営についての調査は不十分であったので、西南日本型・東北日本型地主の特色を明らかにしたうえで、養蚕型地主の位置づけを明確にする。
新制国立大学における初期教員養成カリキュラムの形成過程に関する研究

1.本補助金の交付以前から進めていた、日本教育大学協会の戦後初期における活動に関する資料の収集・整理と分析を引き続き行い、1950年3月に行われたカリキュラム研究全国集会における議論内容について把握した。2.個別大学における初期教員養成カリキュラム形成の動向を探るために、大学および教育学部の沿革史等を手掛かりにして個別大学の資料事情を確かめ、京都教育大学、高知大学、岩手大学、北海道教育大学等に関係する残存資料の探索と収集を行った。このうち、北海道教育大学において、上記1の集会に先立って日本教育大学協会に提出された資料を新たに確認した。また、岩手大学には、大学の設置認可申請書類が残存しており、入手することができた。3.米国の教員養成カリキュラムが戦後初期に参考にされたことは明らかだが、具体的に何がどのように参考にされたかは未だ明確でない。当時のアメリカの教員養成カリキュラムに関係する資料を筑波大学において探索し、収集したが、内容分析までは進んでいない。4.上記1と2の作業を通じて戦後初期における個別大学間の動向を整理する計画であったが、2の内容分析が未だ進行途上にある段階である。今後、これらの内容分析を行い、3の資料についても内容の分析に着手して当初の目的を果たすつもりである。
部分床義歯装着者の咀嚼能力と口腔関連QOLの関連

本研究では,最初に健常有歯顎者および部分床義歯装着者を対象として,種々の咀嚼能力試験を用いて関連を検討した.その結果,咀嚼の混合能力は粉砕能力と関連するが咬断能力とは関連しないことを明らかににした.次に,部分床義歯装着者において,咀嚼能力と患者立脚型指標(口腔関連QoL,患者満足度,主観的咀嚼能力)との関連を検討した.その結果,咀嚼混合能力と粉砕能力は,主観的な咀嚼能力とは弱いながらも関連することが明らかになった.本研究では,最初に健常有歯顎者および部分床義歯装着者を対象として,種々の咀嚼能力試験を用いて関連を検討した.その結果,咀嚼の混合能力は粉砕能力と関連するが咬断能力とは関連しないことを明らかににした.次に,部分床義歯装着者において,咀嚼能力と患者立脚型指標(口腔関連QoL,患者満足度,主観的咀嚼能力)との関連を検討した.その結果,咀嚼混合能力と粉砕能力は,主観的な咀嚼能力とは弱いながらも関連することが明らかになった.本研究では部分床義歯装着者の咀嚼能力と口腔関連QOL(Quality of Life)との関連を明らかにすることを目的としている。初年度では予備的研究として、健常有歯顎者において混合能力と粉砕能力の関連を検討し、次いで混合能力試験と粉砕能力試験の試験試料を咀嚼時の下顎運動について比較を行った。その結果、混合能力はピーナッツを試験試料とした粉砕能力と中程度に関連するが、グミゼリーを試験試料とした粉砕能力とは関連が認められなかった。さらに、混合能力試験の試料であるワックスキューブと粉砕能力の試料であるピーナッツを咀嚼中の下顎運動は異なる様相を示すことが明らかになった。これらの結果は、テクスチャーの異なる試料を用いた咀嚼能力試験は、咀嚼の異なる側面を評価していることを示している。これらの研究結果の意義としは、テクスチャーの異なる試験試料を用いることでより幅広く咀嚼能力を評価できることが挙げられる。したがって、本研究において咀嚼能力と口腔関連QOLとの関連を調査する際には、テクスチャーの異なる試験試料を用いた咀嚼能力試験(混合能力試験と粉砕能力試験)を用いることが重要であることが示された。以上の研究成果を踏まえて、部分床義歯装着患者を対象として、ピーナツ、グミゼリー、ワックスキューブを試料とした咀嚼能力試験を行い、また口腔関連QOLについてはOral Health Impact Profileを用いてデータの収集と解析を行っている。なお、研究成果の一部は、専門学会および専門学術誌に発表した。近年,患者中心の医療へのシフトにより,補綴治療効果の指標として口腔関連QoLや患者の満足度などの患者立脚型アウトカムが重要視されている.一方,補綴治療の目的として客観的な咀嚼能力の回復が重要であることから,これまでに様々な咀嚼能力の評価方法が開発されてきた.しかしながら,患者立脚型アウトカムと客観的な咀嚼能力の関連について十分に検討されていない.本研究では,部分床義歯装着者における客観的な咀嚼能力(混合能力と粉砕能力)と患者立脚型指標(口腔関連QoL,義歯に対する患者満足度,食品摂取状況による主観的な咀嚼能力)との関連を検討した.混合能力試験では, 37°Cに保温した1辺12mmの赤と緑に着色したワックスキューブ1個を10ストローク咀嚼させた.咀嚼後の試料の色の混合度と形状から混合値を算出した.粉砕能力試験では,ピーナッツ3gを20ストローク咀嚼させた.規格篩で篩い分けし,各篩を通過した食片の累積重量%から,平均粒径を算出した.その結果,混合能力と粉砕能力と口腔関連QoLとの間に有意な相関は認められなかった.義歯満足度については,下顎義歯で,混合能力と主観的咀嚼能力,粉砕能力と主観的咀嚼能力,粉砕能力と総合満足度に有意な相関が認められた.上顎義歯については,患者満足度と混合能力および粉砕能力との間に有意な関連は認められなかった.食品摂取状況から算出した主観的咀嚼能力スコアは,混合能力および粉砕能力に有意に関連していた.以上の結果から客観的咀嚼能力と口腔関連QoLや義歯満足度との関連は弱ことが示唆された.
羊膜由来幹細胞を用いた脊髄損傷治療の検討

我々は間葉系幹細胞(MSC)を用いた脊髄損傷後の後遺症治療の臨床応用を目指している。骨髄由来MSCを用いた脊髄損傷に対する治験が行われているが、その細胞源の確保・費用には大きな問題が存在する。一方で羊膜はMSCを豊富に含有し、採取にかかる侵襲も無いことからMSCの有望な細胞源である。本研究では、マウス脊髄損傷モデルを用いて羊膜由来MSCによる神経機能改善を検討する。また、脊髄損傷後の神経機能改善効果およびそのメカニズムについて免疫反応を中心に解析する。本研究により現在では治療法のない脊髄損傷後の後遺症に対する新たな治療を提案することができ、将来的な患者の予後改善に寄与できると考えられる。