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暗黒物質を含む素粒子模型に関する現象論及び宇宙論

暗黒物質対消滅過程などの非平衡現象には、しばしば熱効果が関係する。そこで本年度において私は、熱効果についてよりよく知るためにも、カーバトン模型に対する熱効果を調べた。カーバトン模型とは、インフレーション模型の一種である。暗黒物質を含む模型はしばしばインフレーション模型と深く関わってくるために、カーバトン模型を調べることは、暗黒物質研究において重要である。今回私は共同研究者らとともに、カーバトン場の崩壊率に対する熱効果が、宇宙の曲率揺らぎ生成にどのように影響するかを調べた。まず、カーバトン模型において従来用いられてきた即時崩壊近似を適用し、解析的に熱効果の大きさを見積もった。次に、δN形式に基づく数値的な手法を用いて、熱効果の大きさを評価した。その結果、従来の即時崩壊近似による解析解は曲率揺らぎを過剰に見積もってしまうことが分かった。また、崩壊率に対する熱効果は曲率揺らぎに高々数パーセントの変更しか与えないことが分かった。この研究の成果については、現在論文の形に執筆中である。インフレーション模型は暗黒物質研究と深く関わっているが、ある種のインフレーション模型では、曲率揺らぎを正確に評価するのが困難である。例えばハイブリッド型のインフレーション模型では、ポテンシャルが平坦になっている部分をインフラトンが通過するとき、場の揺らぎが大きくなるために曲率揺らぎを評価する従来の手法が使えない場合がある。一方で、場の揺らぎの古典化に伴う困難を回避するために、しばしばストカスティック形式が採用される。このストカスティック形式では、場の揺らぎはランダム力として取り入れられ、大きな場の揺らぎも扱うことができる。今回私は、共同研究者らとともに、ストカスティック形式における曲率揺らぎの定式化を行った。とくに、単純化した状況の下では、今回の定式化が従来の(ランダム力を扱わない)定式化と無矛盾であることが分かった。この研究の成果は、既に査読付きの雑誌に掲載済みである。(抄録なし)本年度において、私は暗黒物質を含むような素粒子模型に関する宇宙論について研究を行った。大きく分けると、以下の2つのトピックについて詳しく解析し、それぞれにおいて成果を論文の形でまとめた。まず、最小超対称標準模型に現れる素粒子場の、宇宙の指数関数的膨張期(以下ではインフレーション期とよぶ)における振る舞いについて詳しく解析した。平坦方向と呼ばれる、ポテンシャルを感じない素粒子場の方向は、インフレーション中にはランダムウォークすることが知られている。最近になって他のグループが、インフレーション中での平坦方向の数値シミュレーションを初めて行ったが、その解析では平坦方向と結合する素粒子場の質量が適切に扱われていなかった。そこで今回我々は、素粒子場の質量をランダムウォークに取り入れ、数値シミュレーションの再計算を実行した。その結果、我々は先行研究と質的に違う結論を得た。すなわち、平坦方向のランダムウォークは最終的には自由場とみなせる。今回用いた数値計算手法は、カダノフ-ベイム方程式とは別な視点で非平衡過程を扱うものであり、今後の研究に活かせると期待される。一方で、私は超重力模型における宇宙論の研究を行った。具体的には、非常に高温の宇宙において、宇宙のプラズマと非常に弱くしか結合していない場(以下φ)の有効質量を計算し、明示的な表式を得た。とくに、与えられたプラズマからどのようにして有効質量が生じるかを、見通しよく計算する手法を提案することが出来た。我々はこの手法を、最小超対称性標準模型の粒子から構成されるプラズマの場合に適用し、φの有効質量の表式を結合定数についてリーディングオーダーで得た。この結果は、宇宙が輻射優勢期のときに素粒子場の振る舞いを考察する上で重要となる。これらは、非平衡場の理論が基礎をおく、熱場の量子論を学習している過程で得られた成果である。

今回私は、共同研究者らとともに、ストカスティック形式における曲率揺らぎの定式化を行った。とくに、単純化した状況の下では、今回の定式化が従来の(ランダム力を扱わない)定式化と無矛盾であることが分かった。この研究の成果は、既に査読付きの雑誌に掲載済みである。非平衡過程を扱う上でのバックグラウンドとなる知識を蓄えることができているため。カダノフ-ベイム方程式を用いた解析にはまだ至っていないが、学習する中で副産物としての成果を上げているため。今後は、これまでに得られた成果を元に、超重力模型におけるより詳細な宇宙論の議論を展開する方針である。暗黒物質の対消滅過程に対するカダノフ-ベイム方程式の適用には、技術的な困難(量子補正を高次まで取り入れる必要があること、カダノフ-ベイム方程式が複雑となること)がある。どのような場合にカダノフ-ベイム方程式が簡単化されるかについて考察していきたい。(抄録なし)
毛管微差圧計測システムの設計と高分子物質化学状態解析への適用

今回設計したシステムは2本の同じ長さの毛管(内径0.5mm、長さ40cm)を用い、一方は移動相、他方には試料溶液と移動相が流れるようにした。それぞれの毛管の両端に差圧計を接続した。2個の差圧計の出力の差を増幅するアンプを作成した。送液ポンプを用いて移動相を送液し、その作動状況を調べた。当初試料注入量は0.5mlとしたが、その後計算の容易さから3mlのループを用いることとした。つぎに分子量の異なるポリスチレンについて58種類の濃度の異なる溶液を調製し、差圧を測定し、差圧と濃度の関係から固有粘度を求めた。分子量分布の狭いポリスチレンについて同様に測定し、Mark-Houwink-Sakuradaの式を計算した。この係数、指数を先に得た各ポリスチレンの固有粘度にあてはめて分子量を求めたところ、合理性のある測定結果が得られた。ポリ塩化ビニルについても同様に測定した。この場合試料濃度は通常の1/10とする必要があり、本計測システムではじめて可能であることが認められた。0.010.05%濃度の試料溶液を用いて測定し、その粘度式は文献値とよい一致をみた。次に移動相を水に切り替え、イオン性高分子であるポリスチレンスルホン酸ナトリウムについて同様に固有粘度を測定し、ウベロ-デ粘度計の結果と比較した。両者でよい一致がみられたか、本計測システムの方が測定時間、試料溶液量、測定精度いずれも優れていることが確認できた。この計測システムをSECシステムと接続し、ポリスチレン分子量測定の適用を試みた。若干のシステムの改良により適切な測定が可能となり、これを用いて分子量測定を実施することにより、相対法と比較して遜色のない測定値が得られた。本計測システムはSEC分子量検出器として使用できることが分かった。従来我々が開発した示差圧毛管粘度計は4本の毛管を用いる方式で、システムは複雑であった。今回は2本の同じ長さの毛管(内径0.5mm,長さ40cm)を用い、一方は移動相のみ、他方には試料溶液と移動相が流れるように設計し、それぞれの毛管の両端に差圧計を接続した。送液ポンプにより移動相溶媒を送液し、その作動状況を調べた。その結果、各毛管の差圧(圧力損失)はポンプ脈流に連動し、かなりのイズを示した。一方、両毛管の圧力損失の差をとり、それを増幅した場合、ポンプ脈流に基づくノイズは消去され、スムーズなベースラインとなった。濃度の異なるポリスチレン溶液を調製し、システムに注入してその作動状況を調べた。濃度に応じてピークが大きくなり、試料濃度に連動して応答することが確かめられた。ここでは試料注入量は0.5mlであったが、ピークの形状はガウス分布となり、ピーク高さは必ずしも濃度の情報を表わしていないようであった。そこで試料ループバルブの容積を種々に変更して台形のピークが得られるよう調べたところ、2.5mlで台形のピークが得られることが分った。そこでループ容積を3mlとし、以後の測定に供した。次に分子量の異なるポリスチレンについて、58種類の濃度の異なる溶液をそれぞれ調製し、差圧を測定し、差圧と濃度の関係から固有粘度を求めた。分子量分布の狭いポリスチレンについても同様に測定し、Mark-Howwink-Sakuradeの式を計算した。

この係数、指数を先に得られた各ポリスチレンの固有粘度にあてはめて分子量を求めたところ、それぞれのポリスチレンの数平均分子量、重量平均分子量の間に位置し、合理性のある測定結果であることを確認した。またこれらの固有粘度を文献値とも比較し、より一致を得た。昨年度に引き続き、ポリ塩化ビニルについて固有粘度の測定を実施した。ガラス毛管粘度計を用いる場合、0.10.5%濃度の試料溶液を作成し、そのまま測定することが多い。今回サイズ排除クロマトグラフィー(SEC)の知識をもとに試料ろ過をしたところ、粘性が著しく高くなり、ろ過が不可能であった。そこで試料濃度をそれぞれ1/10とし、すなわち0.010.05%濃度の試料を調製し、ろ過を試みたところ、いずれも良好なろ過が可能であった。これらの試料溶液を用いて固有粘度を測定したところ、文献値をよい一致をみた。これを基にMark-Houwink-Sakuradaの式を計算し、その係数、指数を得た。このような低い濃度の試料溶液の固有粘度測定は今回開発した示差圧毛管粘度計によってはじめて可能になったものである。つぎに溶媒を水に切り替え、イオン性高分子であるポリスチレンスルホン酸ナトリウム(NaPSS)について同様に固有粘度を測定し、ウベロ-デ粘度計の結果と比較した。両者で同様な結果が得られたが、試作粘度計の方が測定時間、試料溶液量、測定精度いずれも優れていることが確認できた。この計測システムをSECシステムと接続し、ポリスチレンの分子量測定に適用を試みた。この計測システムでは経路にピーク広がりの原因となる要因が2ケ所あり、これを取り除くことが必要であった。この変更を取り入れることにより、スムースな測定が可能になり、これを用いて分子量測定を実施することにより、相対法と比較して遜色のない測定値が得られた。本計測システムはSEC分子量検出器として使用できることが分かった。
外部からの入力との相互作用を考慮したアルゴリズムの設計

複数の計算機が相互作用する環境で発生する2つの問題を取り上げ、効率的に問題を解決するアルゴリズムの設計を行った。まず、インターネットにおいて、複数のTCPコネクション間の転送速度の公平性を改善するアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムはルータへの修正を必要とせず、ユーザが持つ計算機のOSを置換するだけで実現できる。次に、複数計算機で構成される分散データベースにおける類似検索に取り組み、既存の単純な実装法より10%程度応答時間を短縮するアルゴリズムを開発した。本年度は、主にインターネットのような複数のエージェントが相互作用する環境で起きる問題に対し、そのヒューリスティック解法の設計に取り組んだ。取り上げた問題は(1)分散環境における類似検索、(2)TCPコネクションの収束性改善の2つである。(1)は探索のためのデータ構造を複数ノードにうまく分散配置して検索性能を向上する問題である。(2)は開始時刻が異なる複数のTCPコネクションが混在する状況で、後から開始したコネクションのスループットを既在コネクションのスループットに短時間で追いつかせるのが目的である。(1)についてはLocality-Sensitive Hashing (LSH)という類似探索アルゴリズムを分散環境に適用する方法を検討した。LSHは複数のハッシュテーブルを用いる手法であり、各ハッシュテーブルを別々のノードに配置するのが自然な分散化方式となる。しかし、この方法では検索時にハッシュテーブル数と同数のリモートアクセスが発生し、応答時間が長くなる。そこで本研究では、異なるハッシュテーブルに属するハッシュバケツであっても、それらが似たデータを含有するのであれば適応的に同一ノードに格納する方式を考案した。提案方式では複数のハッシュバケツへのアクセスを一回のリモートアクセスで実現できるのが利点である。シミュレーションにより類似検索時のリモートアクセス回数が減少することを確認した。22年度は、本成果の成果発表およびシミュレーション結果の実機での検証を行う。(2)に関してはパケットロスを起こせば起こすほど収束性は向上するという性質は判明したが、パケットロスを頻発させるプロトコルは現実的でなく外部発表できるレベルに至らなかった。このトレードオフは解決が難しいので、現在は目標を「収束性向上」から「安定時のスループット公平性向上」と変更しして研究に取り組んでいる。また、外部からの入力との相互作用があるアルゴリズムの評価モデル設計の準備のため、最新のゲーム理論に関する動向調査も行った。本年度は、前年度に続き、複数エージェントが相互作用する環境で起きる2つの研究課題を取り上げ、課題を解決するアルゴリズムの設計評価に取り組んだ。1つ目の課題は複数のTCPコネクション間のスループットの公平性向上である。この問題はアグレッシブさの異なるTCPコネクションが共存する環境で、それらの間でスループットが不公平にならないようするのが目的である。本研究では、近年提案された、ルータにおける輻輳制御手法であるAQMをエンドホストで実現するAQM Emulationと呼ばれる技術に着目した。ルータでのAQMではルータを通過する多数のコネクションが処理対象であるのに対し、AQM Emulationはエンドホスト内で実現されるので処理対象が1エンドホストからのTCPコネクションだけである。本研究ではこの特性に着目し、各エンドホスト内で、AQMエミュレーションの幅輳制御をそのホストからのTCPコネクションのアグレッシブさに適応して変化させる手法を提案した。そして、ns-2を用いたシミュレーションにより、提案手法がルータにおける標準的なAQMであるRED(Random Early Detection)よりTCPコネクション間の公平性を改善できることを示した。本成果は電子情報通信学会情報ネットワーク研究会にて成果発表を行った。2つ目の課題はLSH(Locality-Sensitive Hashing)という類似検索アルゴリズムの分散環境での効率的な実装方法の探究である。LSHでは類似検索時に複数ハッシュバケツへのアクセスが発生するので、本研究では、アクセスされるバケツ群をなるべく同一ノードに配置しリモートアクセス回数を減らして類似検索の応答時間を短縮させる手法を前年度に提案している。今年度は、提案手法がリモートアクセス回数を抑制できるというシミュレーション結果をDEIM2011にて成果発表した。また、socket APIを用いた実機実装を進め、1台の計算機内でマルチプロセスで実行できるようにした。来年度はこれを今年度購入したPCクラスタに移植し、実機での評価を完了させる。本年度は、前年度に続き、複数エージェントが相互に作用する分散環境におけるLocality Sensitive Hashing(LSH)という類似検索アルゴリズムの効率的実現という課題に取り組んだ。LSHは、複数のハッシュテーブルを用いており、検索の際に複数ハッシュテーブルの複数バケツを探索する。我々の提案手法では、探索されるバケツ群がなるべく同じノード上に配置されるように工夫し、一度のリモートアクセスで多くのバケツを探索することで通信回数を削減して探索性能を向上する。具体的には、バケツがユークリッド空間の分割により生成されるセルであることに着目し、重心座標が近いバケツを(どのハッシュテーブルに属するかは考慮せずに)同一ノードに配置する。前年度中にシミュレーションにより提案手法が通信回数を削減できることまで確認していた。今年度は、提案手法を6台のPCで構成されたPCクラスタ上に実装し性能評価を行った。

そして、提案手法を単純な実装法と比較し、提案手法が探索応答時間を918%短縮できることを確認した。提案手法では探索を少ない通信回数で実行できるため、通信遅延が大きいノード間の通信回数が削減されて、応答時間が短縮される。従来のP2Pに代表される分散システムにおける検索はファイル名とファイル生成時間などを検索キーとして用いて、同一ファイル検索を目的とする技術が多い。これに対し、提案手法はコンテンツに基づいた類似ファイルの高速検索を実現するものであり、たとえば似た画像・音楽ファイルを検索する基盤技術となりえる。上記の研究成果を、電子情報通信学会データ工学研究および、国際会議IEEE AINA(採択率30%)で成果発表を行った。
睡眠覚醒・体温・メラトニン概日リズムの季節性変動

1.健康成人10名(男子6名・女子4名)を対象に、以下の記録、測定を行った(うち3名は種々の理由で中断)。(1)睡眠覚醒リズム表の自記記録をした(1年間連日)。また、一日の終わりに気分や能率の良し悪しなどをvisual analog scaleにて記録した。7名中2名は平成11年10月以降も記録を続けている(2年目)。(2)被検者5名は、AMI社製Motion logger Actigraphを非利腕手首に装着して、各1分間の活動数(0.01G以上)を測定した(1年間連日)。各分の活動数に基づいて睡眠・覚醒状態を判定した。(3)被検者3名は、深部体温(直腸・膣温)を0.01°Cの分解能で1分毎に測定した(月1回1週間)。今回は下記(4)採血日の24時間データに対して、Two harmonic regressionを行い、その最低体温時刻を算出した。(4)被検者4名は、冬春夏秋の4時点で24時間連続(13時間間隔)採血を行った。室内照度は15luxにし、室内での生活はad libitumとした。RIA法にて血清メラトニンを測定し、一日の最高値と最低値の中間を横切る時刻をmelatonin onsetとした。また、Three harmonic regressionを行い、その頂点時刻を求めた。2.結果(1)上記で求めた最低体温時刻とメラトニン頂点時刻は高い相関を示し(r^2=0.772)、相関係数も1に近似していた。(2)被検者のうち1例は、社会的因子が弱まった時に睡眠覚醒リズムがフリーランしており、体温・メラトニンリズムも昼夜逆転していた。これについては、第25回日本睡眠学会(平成12年6月、横浜)で報告する。(3)体温・メラトニンの位相を夏冬間で比較すると、夏に約2時間前進していた。これは、本研究前に検討した睡眠覚醒リズムの年変動(約20分)(Psychiatry and Clinical Neurosciences印刷中)と比べ大きく、甲府における日出・日没時刻の年変動とほぼ一致している。この結果については、第6回日本時間生物学会(平成11年11月、仙台)にて報告した。健康成人10名(男子6名・女子4名)を対象に、以下の記録、測定を行った(うち3名は種々の理由で中断)。尚、本研究内容について本学倫理委員会に諮ったため、研究の開始は平成10年9月になった。1.睡眠覚醒リズム表の自記記録(連日)。昼寝を含めた睡眠を記録するとともに、始業・終業時刻など一日の行動を記録した。2.記録が続いている被検者7名のうち5名は、AMI社製Motion logger Actigraphを非利腕手首に装着して、各1分間の活動数(0.01G以上)を測定した(連日)。3.被検者3名は、月1回1週間を原則に、ミシマワーク社製LT-8を用いて深部体温(直腸・膣温)を0.01°Cの分解能で1分毎に測定した。1週間のデータに対して、24時間周期の最適余弦曲線を求め、その頂点位相を算出した。4.被検者4名は、12月と23月の2時点で、24時間連続(13時間間隔)採血を行い、血清メラトニンを測定した。結果本研究は季節性を検討するものであり、半年の期間では結果を導くことは出来ない。上記1.4.のうち概日リズムの指標として最も信頼性が高いのは4.メラトニンである。測定結果が出た3名については、冬(12月)に比べ春(23月)はメラトニン濃度の夜間の上昇、朝の下降が早まる傾向が認められた。これは理論的には予測された結果である。他の指標については、必ずしもこれと一致した結果は得られていない。今後年間を通しての検討が必要である。

RIA法にて血清メラトニンを測定し、一日の最高値と最低値の中間を横切る時刻をmelatonin onsetとした。また、Three harmonic regressionを行い、その頂点時刻を求めた。2.結果(1)上記で求めた最低体温時刻とメラトニン頂点時刻は高い相関を示し(r^2=0.772)、相関係数も1に近似していた。(2)被検者のうち1例は、社会的因子が弱まった時に睡眠覚醒リズムがフリーランしており、体温・メラトニンリズムも昼夜逆転していた。これについては、第25回日本睡眠学会(平成12年6月、横浜)で報告する。(3)体温・メラトニンの位相を夏冬間で比較すると、夏に約2時間前進していた。これは、本研究前に検討した睡眠覚醒リズムの年変動(約20分)(Psychiatry and Clinical Neurosciences印刷中)と比べ大きく、甲府における日出・日没時刻の年変動とほぼ一致している。この結果については、第6回日本時間生物学会(平成11年11月、仙台)にて報告した。
増殖因子受容体を分子標的とした新しい抗癌剤および免疫抑制剤の開発

生体内生理活性物質を用い、作用特異性が高く、副作用の少ない抗癌剤および免疫抑制剤の開発を目的とする。具体的には、(1)RNA分解酵素であるRNaseとEGFおよびRNaseとIL-2のrecombinant蛋白を作製する。(2)in vitroにおいてRNase-EGFおよびRNase-IL-2 recombinant蛋白のEGFR過剰発現細胞とIL-2R過剰発現細胞に対する殺細胞効果を検討する。(3)in vivoにおいて小動物癌転移モデルおよび移植モデルによるRNase-EGFおよびRNase-IL-2 recombinant蛋白の殺細胞効果、免疫抑制効果を検討する。RNase familyのなかで、RNase4,ECP,-4ECPについてEGFおよびIL-2とのrecombinant蛋白を作製し、in vitroでの殺細胞効果を比較検討する。平成12年度は,RNase-EGFおよびRNase-IL-2融合蛋白の作製を行った。製造にあたっては遺伝子工学的手法を用いた。RNase遺伝子はRNase,4ECP,-4ECPの3種類を使用した。それぞれプラスミドpBO61,pBO106,pBO292(岡山大学工学部妹尾晶治博士より恵与)より切り出し、PCRにより増幅する。EGFおよびIL-2遺伝子はそれぞれプラスミドpADH59,pTCGF11より抽出し、プラスミドpET30b+中にこれらDNAをライゲーションを行った。今後は、発現宿主として大腸菌を使用し、上記発現ベクターで形質転換を行い、培養後、colony PCR法を用いて正しく形質転換されたコロニーを分離し、シークエンスを確認後、発現蛋白の分離、精製を行う。
地域未利用資源を用いた環境循環型非塩素系凍結防止剤開発に関する研究

現在専ら用いられている融雪・消雪剤は塩化ナトリウムヤ塩化カルシウムのような塩素系の塩類であり,建造物の劣化促進,道路周辺の耕地の塩素濃度増大,車両の損傷拡大などの原因ともなっている。これに代わる環境にやさしい融雪・消雪剤として,非塩素系の酢酸カルシウム等が開発されているが,原料コストや生産コストの面で割高になり,ごく限られたエリア(空港等)で使用されているに過ぎない。青森県内で廃棄される植物資源を炭化する際の副生成物である木酢液からカルボン酸類を抽出分離し,同じく県内未利用資源であるホタテ貝殻と反応させカルボン酸カルシウムを得て,環境負荷の少ない融雪・消雪剤に利用することを試みた。このようにして得られるカルボン酸カルシウムは,現在専ら使用されている環境負荷の大きい塩素系の融雪・消雪剤に代わる,非塩素系のしかも安価な原料を用いることから低コストの魅力的な製品となることが将来期待される。本年実施した試験研究は以下のようであす。1.エーテルに代わる抽出溶剤の検討を行った結果,コストと収率の面でこれを超えるものが無いことが解った。2.木酢液からカルボン酸類を抽出する工程の小型プラントの図面設計を行った。ただし,抽出溶媒がエーテルであることが予定コスト(200円/kg)を高めに誘導した。実際の設計は相当する支援機関の補助金を得るなどして実行し,協力企業へ技術移転する予定である。3.カルボン酸類を効率良く得るため,酢液の種類を選択したり,炭化条件の異なる酢液を用いたり,抽出の方法を変えるなどの検討を行った。青森県内で排出される植物由来の夫利用盗源から得た木酢液にカルボン酸が含有されることに注目し,さらに同じく県内未利用資源であるホタテ貝殻の有効利用を合わせて考え,両者の反応によりカルボン酸カルシウムを得,環境負荷の低い融雪・消雪剤への応用を試みた。このようにして得られる低コストのカルボン酸カルシウムは,現在もっぱら使用されている塩素系の融雪・消雪剤に替わる非塩素系の魅力的な製品開発に繋がるものと考えられる。本年実施した実験は以下のようである。1木酢液からエーテルを用いてカルボン酸類を柚出分離する条件をいくつか検討した.その結果,数行程の分離作業の内の一つにおいて液のpHを7.8程度にすることで,収率を4%に高めることに成功した。2中和滴定法によりカルボン酸類の酸度を決定(全て酢酸と仮定)した上で,ホタテ貝殻粉末との反応比を決定した。実際の反応比はほぼ理論値通り,カルボン酸:酸化カルシウム=2:1であった。3融雪試験と消雪試験を行ったところ,良好な結果が得られた。4雪後の面に褐色の残渣が残るので,これを取り除く方法を検討した。活性炭を用いて数回ろ過を繰り返すことでこれを解決した。5現在抽出行程の小型プラント化を計画中,本年度稼働にこぎ着ける予定である。6実験室においては今後さらにカルボン酸回収率の向上のための条件を検討する。
高齢者住宅の環境条件と環境適応に関する環境心理学的研究

環境心理学的アプロ-チにより、高齢者の適応に良い影響を及ぼす高齢者住宅の環境条件を明らかにすることが3年間にわたる本研究の目的である。軽費老人ホ-ム、高齢者向けサ-ビス付き住宅、地域分散型高齢者アパ-ト等の居住者に調査を実施して、下記の結果を得た。【第1年度居住者に良い適応をもたらす住戸集合規模の検討】中規模集合住宅(約40戸)と小規模集合住宅(約1020戸)を比較すると、小規模住宅の居住者は、対人接触が少なく、無気力感や孤独感が高い。ノ-マリゼ-ションの観点から、小規模集合住宅が好ましいと一般的に言われるが、居住者に良い心理的・社会的適応をもたらすためには、共用設備や社会参加プログラムなど建築条件とサ-ビス条件に十分な配慮が必要であることが明かとなった。【第2年度居住者の適応に及ぼす転居の影響】高齢者住宅への転居により、買物の便、交通の便、友人との交流が損なえわれる例が多くみられた。徒歩圏内への転居や転居先の日常生活圏が良好な場合には、転居によるネガティブな影響を軽減することが可能である。また、職員や居住者への面接を通じて、転居によるストレスの種類を探り、各種ストレス・マネイジメント法の有効性を明らかにした。【第3年度居住者の適応に及ぼす環境の長期的効果】高齢者向けに建築条件とサ-ビス条件が配慮された住宅が、居住者の良好な心理的適応や社会的活動性の活性化に、長期にわたり効果を及ぼすことが2年間の追跡調査より明らかにされた。東京都内に新たに設立された高齢者向けサービス付き住宅、地域に小規模分散配置している高齢者アパート、従来の軽費老人ホームA型の建築条件、サービス条件の評価及び居住者に対し面接調査等を実施し、下記の知見を得た。1.高齢者向けサービス付き住宅と軽費老人ホームの環境条件と居住者の適応状況の比較高齢者向けサービス付き住宅の建築条件とサービス条件は軽費老人ホームA型に比べて改善され、居住者の建築環境へのクレームが減少している。高齢者向けサービス付き住宅では、居住者の社会的活動性、対人接触、モラール、心理的苦痛がいづれも改善され、この新たな居住環境が、居住者により良い適応をもたらしていることがとらえられた。2.住戸集合規模が居住者の適応に及ぼす影響高齢者向けサービス付き住宅(40戸)と一般の高齢者アパート(1020戸)を比較すると、高齢者アパートでは対人接触が少なく、居住者のモラールが低く、無気力感、孤独感が高い。この原因として、高齢者アパートにおける共用施設や社会参加プログラム等建築条件、サービス条件上の不備を指摘した。3.高齢者居住施設におけるストレスとその対処法の検討各種高齢者居住施設の職員、居住者への面接を通じ、高齢期に特有のストレスの種類をさぐり、通常用いられる情動コントロールや自己コントロールなど各種ストレスマネジメント方法の高齢者における有効性について検討した。高齢者向けサ-ビス付き住宅の居住者に対し、新たな居住環境へ転居することにより生じる問題について面接調査を実施し、問題を明らかにするとともにそれへの対処方法について下記の知見を得た。1.高齢者向けサ-ビス付き住宅居住者に及ぼす転居の影響前居住地からの転居範囲を交通手段別にみると、徒歩圏内が13.8%、乗継ぎなしの乗り物利用圏内が54.0%、乗継ぎありの乗り物利用圏内が31.0%である。前居住地とつながりのうち、特に「商店とのつながり」や「医療機関とのつながり」は、転居範囲の影響がみられ、徒歩圏内転居の場合にはやく半数がつながりを維持している。しかし、1年が経過すると「友人等とのつながり」や「商店とのつながり」が、弱くなる傾向がみられる。交通の便、買物の便、友人との往来に関する転居クレ-ムは、全体的にかなり高いが、徒歩圏内転居の場合には低くなっている。2.高齢者向けサ-ビスつき住宅居住者の日常生活圏域の検討

転居による好ましくない影響を軽減するためには、徒歩圏内転居または良好な日常生活圏への転居が望ましい。今回の調査では、高齢者向けサ-ビス付き住宅居住者の日常生活圏域は、主に徒歩により形成され、一般的には500m圏である。しかし、対象者の半数にあたるやや下肢機能の低下した居住者の場合には、楽に歩ける範囲はさらに狭い。3.転居に伴うストレスへの対処法職員や居住者への面接を通じて、転居によるストレスの種類を探り、通常用いられる情動コントロ-ルや自己コントロ-ルなどの各種ストレス・マネジメント方法の有効性を検討した。昭和63年度の研究に引続き、建築条件とサ-ビス条件が高齢者向けに配慮された高齢者向けサ-ビス付き住宅が、従来の地域分散型高齢者アパ-トに比べて、居住者の心理的・社会的適応や身体的自立に良好な影響を長期にわたって及ぼしているかを明らかにすることが、本年度の目的である。高齢者向けサ-ビス付き住宅と地域分散型高齢者アパ-ト及びその居住者に対する2回の調査から下記の結果がえられた。(1)日常正活遂行能力に及ぼす環境の長期的効果:第1回調査では高齢者向けサ-ビス付き住宅居住者の健康、日常生活動作能力、家事遂行能力が、アパ-ト居住者に比べて、若干良好であったが有意な差にはいたらなかった。2年後にも健康状態はほぼ同様な傾向であったが、下肢機能と家事遂行能力の低下が両群でみられた。(2)心理的適応に及ぼす環境の長期的効果:第1回調査では、高齢者向けサ-ビス付き住宅居住者の攻撃性、無気力、抑うつ性、神経質、孤独といった心理的苦痛は低く、環境への適応を示すモラ-ルは高く、全体的に良好な心理的適応がみられた。この傾向は2年後にも維持された。(3)社会的行動に及ぼす環境の長期的効果:高齢者向けサ-ビス付き住宅で、第1回調査時点にみられた活発な社会的行動は2年後にも維持され、さらに居住者間の対人接触や地域との交流に質的・量的向上がみられた。以上のように、特に居住者の心理的・社会的適応面に、高齢者向けに配慮された居住環境条件が良好な影響を長期にわたって及ぼすことが明らかにされた。
周期信号処理に基づく周期ウェーブレット変換技術の研究開発

周期信号処理に基づいた画像符号化および電子透かしを研究開発した.主として,2つの手法(1)コサイン変調フィルタバンクによる画像符号化と(2)三次元メッシュのブラインド型電子透かしを提案した.さらに,(1)に関連した手法として(3)クワッドツリー分割に基づく画像符号化アルゴリズムを提案した.これら3つの手法の有効性を計算機シミュレーションにより明らかにした.周期信号処理に基づいた画像符号化および電子透かしを研究開発した.主として,2つの手法(1)コサイン変調フィルタバンクによる画像符号化と(2)三次元メッシュのブラインド型電子透かしを提案した.さらに,(1)に関連した手法として(3)クワッドツリー分割に基づく画像符号化アルゴリズムを提案した.これら3つの手法の有効性を計算機シミュレーションにより明らかにした.ウェーブレット変換に関する時間周波数分解能の向上および計算量の低減を目的として、周期信号処理に基づいた設計法および実現法について研究し、その応用技術を開発した。大局的な目標として、周期ウェーブレット変換技術の研究開発を通じて、周期信号処理技術ならびにウェーブレット変換の汎用を促す役割を担うのが本研究である。本年度の主な成果は次の通りである。1.低演算量で知られるコサイン変調フィルタバンクの設計法を研究し、提案手法によって圧縮性能および計算量の点で優れた画像符号化システムが実現可能であることを明らかにした。2.周期的な構造を有する任意周期の多相直交系列の生成法を研究し、提案手法がこれまでの生成法を包含する多相直交系列を生成可能であることを明らかにした。3.周期信号処理技術の一つである直交周期複素数系列セットに基づく電子透かし法を開発し、提案手法のロバスト性や画質、署名情報量といった基本的な性能を明らかにした。また、さまざまな種類の周期系列を用いた電子透かし法を検討し、周期信号処理技術の有用性を確認した。上記に加えて、ウェーブレット変換係数をコンパクトに表現する符号化方式も開発し、その成果をまとめた論文を国際会議に投稿中である。ウェーブレット変換に関する時間周波数分解能の向上および計算量の低減を目的として、周期信号処理に基づいた設計法および実現法について研究し、その応用技術を開発した。1.ウェーブレット変換画像を少ないビット数により表現する符号化方式を研究し、提案手法によって圧縮性能の向上が得られることを明らかにした。2.三次元モデルの著作権を保護する電子透かし法を開発し、周期信号処理とウェーブレット変換とを組み合わせた提案手法のロバスト性や画質、署名情報量といった基本的な性能を明らかにした。3.二次元画像の著作権を保護する電子透かし法を開発し、周期信号処理を用いた提案手法により画質劣化の低減および埋め込み情報量の増加が可能であることを明らかにした。上記の三次元モデル用電子透かしの研究は引き続き継続しており、その成果をまとめた論文を論文誌に投稿中である。
マウスガードを応用した身体運動機能向上装置の開発とメカニズムの解明

健常男性9名にマウスガード装着・非装着の体感四肢の総仕事量と最大仕事量を計測し、比較した。また、同時に左右両側側頭筋、咬筋および顎二腹筋の筋活動量も計測した。筋活動量は側頭筋と咬筋は随意的最大噛みしめ時の筋活動量、顎二腹筋は随意的最大開口抵抗時の筋活動量を基準とした。体幹四肢運動時の各咀嚼筋筋活動量を相対比率で算出した。結果、マウスガード装着時、非装着時の総仕事量および最大仕事量に有意な差は認められなかった(P<0.05)。しかし、マウスガード装着時の咀嚼筋筋活動量は非装着時と比較して有意に減少した。よって、同じパフォーマンスを得るときにマウスガードは有効であることが明らかとなった。スポーツ競技、およびウエイトトレーニングの全身運動機能向上を目的としたマウスガード(口腔内アプライアンス)の開発とメカニズムの解明を行うことである。マウスガードの効果発現には、適合性、装着感に加えて、厚さも重要な因子である。現在多くのマウスガードに用いられているEVAシートやポリオレフィンシートでも厚みを増すことにより衝撃吸収能を高めている。しかしながら、厚さを増すことにより、違和感は強くなり、呼吸、発声への影響も懸念され、また咬合付与にも十分な配慮が必要とされる。今回、スマートフォンの液晶保護シートとして使用されている「ウレタンゲル」をマウスガードに応用する目的で衝撃吸収に関する基礎的検討を行った。2種類の市販マウスガード材料EVA(2mmと3mm、リンカイ)およびポリオレフィン(MG21シートレギュラー、2mmと3mm、CGK)を使用し、市販衝撃吸収材としてハイパーゲル(HG,1mmと2mm、(株)エクシレールコーポレーション社)を用いた。ラミネートマウスガード製作を想定し、マウスガード同種材料の間に各ハイパーゲルを挟み試料を作製し、衝撃吸収の試験を行った。結果、EVAおよびポリオレフィンにハイパーゲルを挟むと衝撃吸収能力が向上した。これはマウスガードシートに加撃された衝撃力がハイパーゲルによって効果的に分散、吸収された結果と考えられる。快適で防御性の高いマウスガードがより簡便に作製できるのであれば、術者およびアスリート両者にとっても好ましいものであると考える。さらなる検討が必要であるが、衝撃吸収能が高く、しかも安価で、操作性がよいハイパーゲルがマウスガードのカスタマイズに応用可能であることが示唆された。これらの内容について日本スポーツ歯科医学会にて学会発表した。マウスガード装着が体幹四肢の筋力発揮時に顎口腔系に及ぼす影響についての検討を行った。被験者は顎口腔系に異常を認めず、顎関節に既往および現病歴のない個性正常咬合を有し、体幹四肢の運動機能に異常を認めない健常男性とした。マウスガードは各被験者が練習および試合時に使用している厚さ2ミリのポリオレフィン系軟性シートを2層ラミネート加圧した厚さ4ミリのカスタムメイドマウスガードを使用した。体幹伸展・屈曲運動には、多用途筋機能訓練装置BIODEX SYSTEM3を使用した。被験咀嚼筋として左右両側側頭筋前部筋束、咬筋浅部、および顎二腹筋前腹を選択した。咀嚼筋筋活動量の測定にはマルチテレメータシステム(WEB-5000,日本光電社)を使用して導出した。電極は直径5mmの双極表面電極を用いた。導出された筋電図信号は波形分析ソフトPowerLabに取り込み、サンプリング周波数1kHzとしてパーソナルコンピュータに記録した。また、咬頭嵌合位における最大随意噛みしめ時の側頭筋、咬筋の筋活動量と下顎骨正中下縁に両手の拇指をあてがい、頭位が後屈しないように最大随意開口抵抗を試みた時の顎二腹筋の筋活動量を計測し、これを最大随意筋活動量とした。各運動時の各筋における左右両側の実効値の平均を算出した。マウスガード装着・非装着における伸展と屈曲運動間の各咀嚼筋の筋活動量について検討した。結果は、マウスガード装着時の体幹伸展・屈曲運動時における筋活動量は、全ての筋においてマウスガード非装着時と比較して有意に小さかった。以上よりスポーツパフォーマンスを発揮するために大切なのは、咀嚼筋を使って、その時の体勢や状況に最も適した位置に下顎を固定することと思われ、単に咬頭嵌合位で強く噛みしめているのではなく、マウスガードが下顎の固定に役立ち、咀嚼筋の疲労軽減に有益であることが示唆された。顎口腔の外傷の予防・軽減を目的以外に,ウエイトトレーニングにおいてマウスガードを好んで使用しているアスリートが多くみられる。しかしながら,その好まれる理由は明らかにされていない.そこで,平成27年度はヒトの主観的噛みしめ強さを定量的に評価することによって,顎口腔系の制御の一端を明らかにするため,噛みしめ強さの指標を筋電図ならびにVAS評価により検討を行った。被験筋は左右側頭筋前部,左右咬筋浅層中央部とし筋電図はマルチテレメータシステムを使用して導出した。噛みしめ負荷は,被験者の随意的最大噛みしめを100%噛みしめ強さ(MVC)とし,被験者に委ねて主観にて強い噛みしめ,弱い噛みしめを行わせた。得られた筋電図から実効値(RMS値)を算出,100% MVCに対する相対比率を求めた。

マウスガード装着が体幹四肢の筋力発揮時に顎口腔系に及ぼす影響についての検討を行った。マウスガードは各被験者が練習および試合時に使用している厚さ2ミリのポリオレフィン系軟性シートを2層ラミネート加圧した厚さ4ミリのカスタムメイドマウスガードを使用した。これらのカスタムメイドマウスガードを被験者に装着し、具体的な競技(デッドリフト)を施行させ、咀嚼筋筋電図と顎運動を計測した。デッドリフトは個人の最高記録の重さの約8割の重さを選択した。結果、カスタムメイドマウスガードを装着した時のほうが、個人的な感想では安定している結果を得た。また。顎運動はカスタムメイドマウスガードを装着した場合、体感四肢の筋力が最大と思われるタイミング時は顎は固定されていることが明らかとなった。以上のことより、カスタムメイドマウスガードは顎を噛みしめていない状態で固定に関与していることが示唆された。健常男性9名にマウスガード装着・非装着の体感四肢の総仕事量と最大仕事量を計測し、比較した。また、同時に左右両側側頭筋、咬筋および顎二腹筋の筋活動量も計測した。筋活動量は側頭筋と咬筋は随意的最大噛みしめ時の筋活動量、顎二腹筋は随意的最大開口抵抗時の筋活動量を基準とした。体幹四肢運動時の各咀嚼筋筋活動量を相対比率で算出した。結果、マウスガード装着時、非装着時の総仕事量および最大仕事量に有意な差は認められなかった(P<0.05)。しかし、マウスガード装着時の咀嚼筋筋活動量は非装着時と比較して有意に減少した。よって、同じパフォーマンスを得るときにマウスガードは有効であることが明らかとなった。研究課題に到達するまでの過程研究について、これまで報告されていない内容を論文発表ができたことについて満足している。また、論文発表中のデータは、研究課題に限らず、他研究の参考となるものと思われるため。歯科補綴学研究課題を遂行する上で平成27年度はスポーツアスリートのデータ収集に努める。被験者については、国体およびオリンピック出場クラスを選択したい。そのために、競技監督およびトレーナーなどの担当と入念な計画と説得が必要となると思われる。説明の資料として、科研費研究課題で発表させていただいた、論文を使用する。また、マウスガード製作の過程である、印象採得にデジタルスキャナーを使用計画があり、3Dプリンターを用いた作業模型を製作し、精度実験を行う。研究課題に到達するまでの過程研究について、これまで報告されていない内容を学会発表ができたことについて満足している。この内容を現在論文投稿を予定している。また、学会発表中のデータは、研究課題に限らず、他研究の参考となるものと思われるため。平成26年度では、マウスガードの衝撃吸収能力向上のための基礎的実験を行った。平成27年度は、今回製作したカスタムメイドマウスガードをスポーツアスリートへ提供する予定である。その準備として、研究実験データ収集が、当初計画をしていた被験者の参加時期が遅れたため。また、カスタムメイドマウスガード製作に必要な費用、および更なる基礎的実験費用が必要となる。研究課題を遂行する上で平成26年度はスポーツアスリートのデータ収集に努める。
配列した金属・半導体ナノ粒子の表面増強ラマン散乱

半導体ナノ粒子と金属ナノ粒子との相互作用についてラマン散乱および発光測定から研究した。まず、半導体ナノ粒子のラマン散乱スペクトルの解析方法について検討した。ラマン散乱のスペクトル形状を波数選択則の緩和を考慮したフォノン閉じ込めモデルを用いて計算した。実験に用いた半導体ナノ粒子は、閃亜鉛鉱型もしくはウルツ鉱型のいずれかの結晶構造をとる可能性がある。それぞれの結晶構造のフォノン分散曲線を用いて計算したラマンスペクトル形状は、結晶構造の違いによって大きく異なることがわかった。実際に測定したラマン散乱スペクトルを上述の方法で解析したところ、結晶構造がウルツ鉱型であることが示された。透過電子顕微鏡観察からもウルツ鉱型であることが確認でき、ラマン散乱測定により半導体ナノ粒子の結晶構造を決定できることを示した。次に、配列した金属・半導体ナノ粒子の単層膜を作製した。半導体ナノ粒子数密度の異なる試料を作製した。試料を透過電子顕微鏡により観察し、最密充填した単層膜が作製できたことを確認した。ラマン散乱強度と発光強度を同一場所で同時に測定できるよう実験システムを構築した。本構築システムにより、発光強度とラマン散乱強度のナノ粒子数密度依存性を系統的に測定できるようになつた。発光強度は半導体ナノ粒子数密度の減少とともに急激に減少したのに対し、ラマン散乱強度は若干の増加が観測され、全く逆の傾向を示すことを発見した。時間分解発光測定より、金ナノ粒子が入ると新たなエネルギー移動過程が起きることが示された。試料を六方最密充填した単層膜と仮定し、ラマン散乱実験から得られた電場増大度と時間分解測定で得られたエネルギー移動確率を考慮したモデル計算により、発光強度の数密度依存性が説明できた。この研究成果は、金属プラズモンが近接する物質の光学特性に及ぼす影響の全容解明に向けて新しい手がかりを提供した。ラマン散乱スペクトルの解析方法として、波数選択則のくずれを考慮したフォノン閉じ込めモデルを用いて計算した。用いる半導体ナノ粒子は、閃亜鉛鉱型もしくはウルツ鋼型のいずれかの結晶構造をとると予想された。それぞれの結晶構造のフォノン分散曲線を用いて計算したところ、結晶構造の違いによってラマン散乱スペクトルが大きく異なることがわかった。実際に半導体ナノ粒子のラマン散乱スペクトルを測定し、上述の結果を用いて解析を行ったところ、結晶構造がウルツ鋼型であることが示された。透過電子顕微鏡観察においてもウルツ鋼型であることが確認できたことから、ラマン散乱測定により半導体ナノ粒子の結晶構造が同定可能であることを示した。本研究成果は、光物性研究会にて発表した。次に、金属・半導体ナノ粒子の2次元単層膜を作製した。試料を透過電子顕微鏡により観察し、十分に高密度で単層に分散した試料が作製できたことを確認した。吸収スペクトルには、半導体ナノ粒子の励起子吸収ピークが観測され、金属ナノ粒子数を増加させていくと金属ナノ粒子の局在型表面プラズモンによる吸収ピークが重畳していく様子が観測された。本構築システムにより、発光強度とラマン散乱強度のナノ粒子数密度依存性を系統的に測定できるようになった。発光強度とラマン散乱強度のナノ粒子数密度依存性には明らかな相違があることを発見した。これは金属ナノ粒子による電場増強効果とプラズモン吸収効果の寄与の相違であると考えられる。この研究成果は、日本物理学会および光物性研究会にて発表した。近年、ナノメートルサイズの構造を有する様々な物質の研究が盛んに行われている。

半導体は、ナノ粒子にすると量子効果が顕著となり、発光波長の大きなシフトや発光効率の増大が観測される。金属ナノ粒子には、自由電子の集団運動が局在化した局在型表面プラズモンが生成され、それにより周囲の電磁場が大きく増大し、金属ナノ粒子に近接する物質のラマン散乱強度や発光強度が大きく変化することが最近の研究でわかってきた。しかし、発光強度は増大と減少の両方の報告があり、表面プラズモンの光学特性に及ぼす影響について統一的な理解が求められている。本研究では、金属・半導体ナノ粒子複合単層膜を作製し、ラマン散乱と発光を同時測定することにより、上述の系統的な理解を目指した。金属・半導体ナノ粒子数密度比の異なる様々な複合単層膜を作製し、透過電子顕微鏡観察により評価した。その結果、ほぼ最密充填した均一分散複合単層膜の作製に成功した。ナノ粒子数密度比を容易に変えられることから、系統的な研究に適した試料が得られた。吸収スペクトル測定により、半導体ナノ粒子の発光波長と金属プラズモンの吸収波長が重なっており、相互作用が期待できる試料であることを確認した。ラマン散乱と発光の同時測定を行い、その強度のナノ粒子数密度比依存性を詳細に調べた。同時測定を行うことで、試料の同一場所を同一励起波長、同一励起強度で観測でき、それらの比較を容易にした。その結果、金属ナノ粒子数密度の増加に伴い、ラマン散乱は若干の増強効果が観測された。一方、発光強度は桁違いに減少することを発見した。さらに発光ダイナミクスを測定し、その機構について考察した。本試料では、局所的電場増強効果と比較して半導体から金属ナノ粒子へのエネルギー移動効果が非常に大きいということが明らかとなった。また、ラマン散乱と発光の同時測定法が本研究に非常に有効であることを示した。
地域完結型医療のためのケースメソッドを用いた協働型家族看護研修プログラムの構築

本年度は、家族看護態度とその関連要因を明らかにすることを目的として、7医療施設に勤務する臨床経験5年以上の看護師638名からの結果の分析を行なった。家族看護態度尺度であるFINC-NAを従属変数とした重回帰分析と、看護実践力を従属変数としたパス解析を行った。416名(有効回答率65.2%)を分析対象とした。単変量解析の結果、「FINC-NA」と有意水準5%未満で関連が認められた変数は、「看護実践力」「FSOC」「職場満足」「家族看護学習経験」「パートナーの有無」「家族看護経験」であった。「FINC-NA」を従属変数とした重回帰分析では、「看護実践力」「FSOC」「職場満足」の回帰係数が有意であった。さらに、「看護実践力」を従属変数としてパス解析を行った結果、「職場満足」「FSOC」「管理職経験」「家族看護学習経験」が影響していた。また、「FSOC」の「FINC-NA」に対する直接効果は「看護実践力」を媒介する間接効果よりも高かった一方、「職場満足」の「FINC-NA」対する直接効果は間接効果よりも低かった。以上の量的データの分析より、看護職の労働環境を整え、看護実践力を高める他、看護職自身の家族が持つストレスへの対処行動を認識するような研修の必要性などが示唆された。また、医療施設における家族看護研修の企画・運営では、静岡がんセンターと静岡こども病院の連携ケース検討会、和歌山県下の精神科多職種・多施設連携の事例検討会、あらかわ子ども応援ネットワーク(東京都荒川区)における市民も交えた要支援子育て家族への勉強会など様々な取り組みを行なった。その成果は、関連する学会の交流集会において報告、参加者と討議した。さらに年度末には、訪問看護師むけの家族看護のケーススタディを芦屋市の3つの訪問看護ステーションの協力を得て実施した。質的量的な調査結果の分析は予定どおりすすんでいるが、その結果をふまえて企画する研修会についてなんらかの形で最終年度には評価したいと考えている。継続して静岡市・荒川区・和歌山市といった地域においてケースメソッドを活用した様々な家族看護研修プログラムを開催すると同時に、最終年度は、そのプログラムの評価をする予定である。本年度は、地域密着型困難家族の連携ケース検討会構築のために、2段階の研究をすすめた。(第一段階)所属大学において観察研究16193倫理審査委員会より承認され2016年9月1日より研究を開始した。地域密着型困難家族の連携ケース検討会開催について、専門職へのヒアリング調査を実施した。5人の共同研究者が、2ー3例ずつ60ー90分のインタビューを実施し質的データの分析を現在行なっている。各自で、逐語録から内容分析を行い、コード表を作成して、全体会議で結果を集約し、地域と医療施設の多職種連携型ケース検討会を開催における目的・到達目標・メンバー・役割・ケース提示におけるルールなど骨子を抽出している。(第二段階)我々が手がけている3つの家族看護研修プログラム(医療施設内で院内リソースナースによるグループワーク研修、ケーススタディ研修、地域密着型の連携ケース検討会)のうち、地域密着型困難な家族についての連携ケース検討会の企画・運営を可能にするプログラムについて第一段階でのデータを踏まえ、次年度以降の開催にむけて具体的に検討している。プログラム開発は、4段階で取り組んでいる。1なぜ、施設・職種を超えての連携ケース検討会に、家族看護の観点を盛り込む必要があるのか、目的・到達目標を設定する。2開催までに、企画・運営を担うコアメンバーにより多施設・多職種でケース検討をすることにより、実践にどのようなヒントが得られるのか、有意義な検討会を開催するために必要なことはなにかなど共通理解する3日時・場所・タイムスケジュールの詳細を決め開催する。ケース提供者・司会以外に、ホワイトボードに家族ライフサイクルを経時的にジェノグラム・エコマップを描きながら適宜進行にも加わる(家族看護の視点からかかわる)ファシリテイターを配置する。4フォーカスグループ・個人インタビューにより、評価を行う。本研究の特色として、順次型混合研究法により研修を構築し、最終年度には、FINC-NAを用いた量的データと、フォーカスグループ法による質的データを収斂的混合研究法デザインにより評価することである。本年度は、質的データの収集と、ケース検討会の準備に予定以上に時間を要した。次年度以降は、量的データ収集・分析にむけて取り組む予定である。大阪大学医学部附属病院倫理審査委員会より2017年11月29日に承認された。(承認番号17269)Family Sense of Coherence・看護実践力・家族支援に対する態度に関する自己記入式調査用紙を作成し、2016年12月研究協力の同意が得られた7病院の看護部に対し郵送にて調査用紙を配布した。7施設のうち2施設にはFamily Sense of Coherence再テストも同時に配布した。配布数は初回調査638部、再調査150部であった。看護部に経験年数5年以上の看護師への配布を依頼し、調査用紙冒頭に設けた同意意思確認欄の記入にて同意を得た。各施設の看護部が回収した初回調査用紙を郵送にて480部回収し、有効回答は455部(有効回答率71.3%)であった。再テストは1施設(70部配布)のみで実施され、郵送にて57部回収し、有効回答は34部(有効回答率48.6%)であった。