hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブドウ球菌の情報伝達シグナル物質生合成遺伝子の病原性に対する基礎的・臨床的解析

情報伝達シグナル物質cyclic-di-GMPはバイオフィルム形成に抑制的影響を与えた。類似構造を持つcyclic-di-AMP合成遺伝子を同定し生合成能力および必須遺伝子であることを見出した。いずれの分子も遊離菌体内濃度は厳密にコントロールされている可能性が示唆された。カテーテル感染事例のブドウ球菌属細菌が26株収集され、バイオフィルム産生量は健常人由来菌株と平均量では変わらず、菌体外DNA、タンパク質、多糖体など構成成分については菌種や由来に寄らず、菌株ごとに偏りがあった。セカンドメッセンジャーcyclic-di-GMPの生合成遺伝子の発現機構の解析GFPおよびBFPをレポーター遺伝子として組込むベクターの作製を行っているが、グラム陰性菌-陽性菌シャトルベクター内で安定に保持できず成功していない。ベクターの変更など引き続き試みている。ブドウ球菌における標的分子の探索cyclic-di-GMPの生合成遺伝子の発現系の構築を試みている37°C、25°Cの培養では大部分がinclusionbodyを形成しほとんど回収できず20°Cの培養では発現量そのものが大きく低下した。大量に培養して回収したわずかなタンパク質は凝集しやすく機能の解析はできなかった。コールドショックベクターにクローニングしシーケンスは確認できたが、得られたタンパク質は想定のものより短くなっていた。引続き発現系の構築を進める。ビブリオおよび枯草菌において新たにcyclic-di-GMPと類似のcyclic-di-AMP合成遺伝子の存在が指摘された(N. Sudarsan, et al.Science 2008 : Vol. 321, p411-413)。黄色ブドウ球菌においても検索したところ1つ見つかった。ノックアウト株の作製を試みたができなかったのでDNAzymeを導入したところ生存率が低下したことから黄色ブドウ球菌では必須遺伝子である可能性が示唆された。この遺伝子についてもコールドショックベクターでの発現形の構築を行い、組換えタンパク質を精製した。ATPと組換えタンパク質を混合しcyclic-di-AMPの合成が可能であるか調べたところ、塩基性側においてcyclic-di-AMPの合成がHPLCおよび質量分析から確認された。今後このタンパク質を用いアイソトープラベルのcyclic-di-AMPを作成し黄色ブドウ球菌でのこれらの標的を網羅的に探索する。臨床分離株の収集名古屋大学医学部付属病院検査部と連携し、バイオフィルム形成と関連があると考えられるカテーテル関連感染症から分離されたブドウ球菌を収集した。留置カテーテルかつ血液から同じ菌が得られた症例は1年で10株程度と少なかったのでさらに菌株を収集中である。cyclic(c)-di-GMPの菌体外での生合成ができなかったため、菌体内から回収してターゲットの探索に使用する可能性を考慮し、菌体内の低分子核酸の分析を行った。黄色ブドウ球菌野生株5株およびc-di-GMP合成遺伝子欠失株との比較分析を行ったがピークは検出できなかった。類似構造を持つc-di-AMPについては分画脱塩濃縮サンプルにおいて標品と重なるピークが検出されたが、近傍のピークとの分離が難しく、質量分析などには至らなかった。菌体内での濃度の測定が困難であったことおよびc-di-AMP合成遺伝子については必須遺伝子である可能性が示唆されたため、プラスミドベクターによる過剰産生株を作成しその表現系の観察および菌体内核酸の測定を行った。c-di-GMP合成遺伝子のmRNA量は50倍前後増加したものの菌体内c-di-GMPは検出できず、c-di-AMP合成遺伝子は同じベクターを利用したにも関わらず発現量も増加しなかった。菌体内でこれらの発現は厳密にコントロールされている可能性が示唆された。臨床分離株の解析名古屋大学医学部付属病院検査部と連携しカテーテル関連感染症から分離されたブドウ球菌を計26株収集しバイオフイルム産生量およびその構成成分について検討した。バイオフィルム産生量は健常人から分離された菌株と平均量では変わらず、個々の菌株間の差が大きかった。菌体外DNA、タンパク質、多糖体などバイオフィルム構成成分については菌種や由来に寄らず、菌株ごとにその成分に偏りがあった。また環境因子として、CO2はバイオフィルム誘導の一因であることがわかった。黄色ブドウ球菌でのc-di-GMP生合成遺伝子発現量は菌株間で変化がなかった。
米の炊き増えに関わる澱粉特性と胚乳細胞構造に関する研究

炊飯による米粒の膨張を「炊き増え」と言う。海外では粒の縦方向への伸びが好まれる傾向にある。一方、国内では炊き増えが良いと同じ量の米からより多くの炊飯米を得られるため、コンビニ弁当や外食産業に用いられる「業務用米」において重視される。本研究では、炊き増えの原因として考えられる米澱粉の糊化に伴う膨張性と、米粒の細胞壁の特徴に着目する。そのため澱粉特性が異なり他の特性が似た品種や、遺伝的にバリエーションを持った品種群を用い、炊き増えに及ぼす澱粉と細胞壁、双方の特性を解析する。本研究により炊き増えの品種間差が生じるメカニズムを解明し、将来的に炊き増えの優れた品種の育成に応用することを目指す。
ユーゴスラビアからの独立諸国における平和構築と人権・人権教育

1)海外現地調査(2014年2月13日24日)オーストリア、スロベニア、クロアチア、ボスニア・ヘルツェコビナにて、旧ユーゴ諸国において人権教育にかかわる研究者等に対するヒアリングを実施した。2)シンポジウムの開催(2014年11月29日)民科法律部会学術総会(於・龍谷大学)において、ミニシンポ「多民族共生への模索ー人権都市グラーツと旧ユーゴ諸国」を開催し、オーストリアよりB.Schmiedl氏を招聘、人権都市の試み、人権教育、平和構築と人権、EU加盟と人権問題について報告、討論を行った。3)研究成果の公表上記の成果をふまえて、『法の科学』46号(2015年秋刊行予定)に論稿を寄稿した。1)海外での現地調査に向けての準備作業初年度は年度末に実施した海外での現地調査に向けて、下調べおよび現地の関係者とのコンタクトを行った。準備にあたっては、各自、担当するテーマについて、文献や対象地域の大学その他の関係研究機関の公式サイトなどを調査し、ヒアリング調査の対象候補者のリストアップし、電子メールにて候補者に調査への協力を依頼し、最終的にオーストリア、スロベニア、クロアチア、ボスニア・ヘルツェコビナ4か国の人権・少数民族問題にかかわる研究者・活動家6名の承諾を取り付けた。2)海外現地調査【2014年2月13日2月24日】ウィーン大学大学院で世界各地からの留学生を対象に人権教育を実践するHofstaetter教授(担当:板倉、岡田)、グラーツ大学で人権教育を実践する傍ら、旧ユーゴスラビア諸国での人権教育の普及に向けてのネットワーク構築において中核的な役割を担っているBenedek教授およびSchmiedl教授(担当:板倉、岡田、中坂)、リュブリャナの人権・少数者問題に関する研究機関の責任者であると同時に、旧ユーゴスラビア諸国を含むヨーロッパ各地の大学で教鞭をとっているZagar教授(担当:板倉、岡田、中坂)、ザグレブ大学で人権教育を担当する一方で、クロアチア国内で活発な人権普及活動を行ってきたVrkas教授(担当:板倉、岡田、中坂)、サラエボ大学人権センターで人権教育を行っているZivanovic教授(担当:中坂)へのヒアリング、および人権都市を宣言しているグラーツ市の「人権ツアー」を実施した。3)成果発表に向けてのセッティング成果発表の場として、関係する国内の学会とコンタクトをとり、2014年11月に学会の全国大会のプログラムの1つとしてシンポジウムを開催することにつき了解を得た。1)シンポジウムの開催初年度末に実施した海外現地調査(2014年2月13日24日)をふまえた各自の研究成果の発表、および現地調査の際にオーストリア・グラーツ市での<人権ツアー>のガイドをしていただいた「人権と民主主義のための欧州訓練研究センター(ETC)」のBarbara Schmiedl氏に講演をしていただく場としてシンポジウムを開催した。同シンポジウムは、民主主義科学者協会法律部会の協力を得て、同学会の2014年度学術総会(2014年11月29日30日;於・龍谷大学)のミニシンポ「多民族共生への模索ー人権都市グラーツと旧ユーゴ諸国」として行われた。2)シンポジウム成果の活字化同シンポジウムでの各自の報告およびその後の質疑応答・討論等をふまえて、同学会の機関誌『法の科学』46号(2015年秋刊行予定)に下記の論稿を寄稿した(いずれも2015年3月に提出ずみ)。1中坂恵美子「国際社会における人権教育の進展」、2岡田順子「国際社会のジェンダー平等の取組ー旧ユーゴスラビアにおける『民族浄化問題』を経てー」、3板倉美奈子「クロアチアのEU加盟プロセスにおける人権・少数民族問題」。国際公法海外でのヒアリング調査は予定どおり実施、今後研究調査を進めていくうえで十分な成果を得ることができた。今年度(2年目)に予定している海外の研究者を招聘してのシンポジウムについても、11月開催が決定し、現在招聘予定のパネリストとの調整に向けての作業を進めている。上記シンポジウムでは、研究代表者・研究分担者も自身の研究発表の行う予定であり、現在相互に連絡調整を行いつつ、各自担当テーマの研究調査を進めているところである。成果発表の場としてのシンポジウムは11月末に開催予定であるから、海外招聘パネリストとの調整は概ね夏前までに骨格を決め、内容の詳細を固められるようにする。並行して、各自の研究も秋ごろまでにはメドをつけられるようにして、その後はパネリストを含めた調整を進められるようにする。さらに、このシンポジウムでの報告や議論をふまえた論稿をなんらかの形で公表できるように各自の研究調査を深化させていく。海外での現地調査に向けての準備作業に多くの時間を充てたこともあり、各自の研究調査の必要な文献・資料等をまだ十分に入手しきれていないことから、とくに書籍購入費用が当初計画よりも大きく支出が下回ったことによる。

また、人件費・謝金についても、今年度は必要がなかったため今年度は各自の担当テーマに必要な書籍等を相当数入手する必要がある。また、海外からのパネリストの招聘に伴う諸経費(特に交通費)が当初予定よりも高額になる可能性もある。また、シンポジウムは日本国内で開催するため、日本語と英語の通訳が必要であり、また資料等の準備段階や成果発表に関しては翻訳者も必要となるため、これらの人件費等にも充当する予定である。
混合セメントを用いたコンクリートのニオイセンサーによる養生効果評価方法の開発

本研究は、高炉スラグやフライアッシュをリサイクル使用したコンクリートの養生効果を簡易に定量評価する手法を開発することである。平成19年度においては、普通および高炉セメントB種に加えてフライアッシュセメントB種を用いたコンクリートの供試体を作製し、前年度までと同様に脱型後1、3、7、14、28、91日まで標準養生(20±3°C静水中)、室内設置(20±2°C、40±10%の実験室内)、屋外設置(10±5°C、60±30%の雨がかりのない屋外屋根下)の環境で養生を行った。各環境条件下で養生したコンクリート表面にドリルを用いて窄孔した後、ニオイセンサを挿入してコンクリート内部のニオイ強度を測定するとともに、構造物温湿度計測器を用いてコンクリート内部の温湿度を測定した。さらに、同材齢においてコンクリートの圧縮強度試験を実施して、標準養生(=水中養生)に対する各環境条件下での養生効果を、ニオイ強度で評価できるか検討した。その結果、混合セメントの種類が異なる場合においても、コンクリートのニオイ強度は初期養生期間の材齢ごとの強度と直線関係を示し、ニオイ強度差は養生効果を示す指標になり得ること、ニオイ強度差を用いて湿潤養生日数を試算した結果、夏期に製造したフライアッシュコンクリートは、冬期に製造した普通コンクリートより養生日数が長くなることを明らかにした。平成18年度において、普通および高炉セメントを用いたコンクリートの供試体を作製し、脱型後1、3、7、14、28、91日まで水中養生(20±2°C静水中)、室内設置(20±2°C、40±10%の実験室内)、屋外設置(10±5°C、60±30%の雨がかりのない屋外屋根下)の環境で養生を行った。その結果、1.設置環境の相違によるコンクリート内部の温湿度の変化に対応して、コンクリートのニオイ強度も変化することから、養生効果とニオイ強度の間には相関性があると判断された。2.水中養生と設置環境の異なるコンクリートのニオイ強度差と圧縮強度差の間には、普通および高炉セメントによらず相関関係が認められ、ニオイ強度の測定結果から養生効果を評価できる可能性があることが明らかとなった。なお、これらの研究成果を平成19年5月末に開催される第61回セメント技術大会((社)セメント協会主催)において発表する予定である。
原子間力顕微鏡による半導体コロイダルナノドットの単一粒子トンネル分光

CdSeコロイダルナノドットに可視域の光を照射すると、その光の量に応じて蛍光強度が増大する現象(光メモリ効果)が見出されており、われわれは高密度メモリ素子への応用可能性を検討している。この効果はドットの表面修飾分子に依存しているので、界面エネルギー準位が関与していると推定されるが、非発光である界面準位についてはほとんど研究されていない。これを解明するためには電気的な手法を用いた研究が不可欠である。本研究では、原子間力顕微鏡(AFM)の導電性探針を用いてコロイダルナノドットの電流・電圧(I-V)特性を測定し、トンネル分光によってその量子準位や界面準位を測定することを目的とした。そのため、導電性基板の表面にドットが点在する試料を作製し、そのドットの存在をコンタクトモードAFMで確認したが、その高さは、光吸収スペクトル測定から推定されたドットの直径より明らかに小さかった。これは、探針が基板表面から離れにくいためにドットの真上を走査できず、ドットを押して横方向に少し動かしてしまうので、ドット高さがその直径より小さく測定されると考えられる。この問題を解決するために、導電性カーボンナノチューブ(CNT)探針の使用を検討した。実際、CNT探針では、探針・試料間の吸着力が約30分の1に低減され、ドット高さの測定精度は大幅に改善された。また、ドットのI-V特性にも、顕著なコンダクタンス変化が見られ、コロイダルナノドットを介した共鳴トンネル効果が示唆された。さらに、ドットが基板上で動きにくく安定に存在できるように、水平付着法により、ドットの2次元島構造を作製することを試みた。種々の条件でその作製を検討した結果、数百ナノメートルの大きさの単粒子高さの構造を作製できたことをAFMで確認した。今後は、そのI-V特性測定を行う。近年、有機化学的手法で合成される直径5ナノメートル程度の半導体のナノ結晶(コロイダルナノドット)が注目されている。このドットは表面が有機分子で覆われていて発光の量子効率が高いため様々な応用が期待されている。特に、その表面修飾分子層が光学物性に影響しているという報告もあり、半導体ナノ結晶と有機分子層との界面の性質は興味深い。本研究では、導電性探針を用いた原子間力顕微鏡(AFM)により単一のコロイダルナノドットの電流・電圧特性を測定し、同ドットの界面エネルギー準位と表面修飾分子の関係を明らかにすることを目的としている。具体的には、導電性基板上に単一のドットが分散した試料を作製し、任意の1個のドットに導電性AFM探針を接触させながら電圧を印加してドットを介して流れるトンネル電流を測定し、共鳴トンネル効果からドット内部や界面のエネルギー準位を明らかにする。しかし、従来から、導電性基板上に分散させた単一ドットに金属コートした導電性AFM探針を接触させるとき、探針・試料間の吸着力が大きいためにドットの位置が変化してしまい、必ずしもドットを介したトンネル電流が測定できない難点があった。この問題を解決することを目的として、AFM探針と試料表面の吸着力を低減してドットが動かないようにするための種々の方法を検討した。その結果、疎水性の導電性探針を利用することにより、吸着力を1/30程度に低減し、ドットが移動しない状態でその電流・電圧(I-V)特性を測定することに成功した。得られたI-V特性には、共鳴トンネル効果によると思われる顕著なコンダクタンスの変化が見られており、今後さらに測定条件やドットの種類を変えて検討を進める。

直径数ナノメートルの半導体微結晶表面に有機分子が配位したコロイダルナノドットは、表面が有機分子により不活性化されているため発光の量子効率が高い。そのため、様々なデバイスへの応用が期待されているが、その光学物性には有機分子層と半導体の界面の状態が大きく影響しているという報告もあり、興味が持たれている。本研究では、導電性探針を用いた原子間力顕微鏡(AFM)により、コロイダルナノドットの電流・電圧(I-V)特性を測定して、その界面エネルギー準位と表面修飾分子の関係を明らかにすることを目的としている。そのため、導電性基板にCdSeコロイダルナノドットが分散した試料を作製し、コンタクトモードのAFMでその像を測定したのちに、同ドットに導電性探針を接触させてI-V特性を測定するための技術を開発してきた。しかし、導電性基板上に分散させたドットに金属コートしたSi探針を接触させるときに、基板・探針間の吸着力が大きいためにドットが動いてしまうためにドットを介するトンネル電流が測定できないという難点が明らかになった。また、単一ドットの高さ測定においても、見かけ上の高さが1-2nm程度と、光吸収測定から推定される直径の5nm程度より小さくなることも同じ原因によるものと推定される。そこで、ドットを基板上に固定するために厚さ2nm程度のSiO_2薄膜を形成した試料を金属コート探針で測定した場合と、吸着力を低減するためにカーボンナノチューブ(CNT)探針を使用した場合のドット高さ測定結果を比較するした。前者ではドット高さの分布が3-6nmと、光学測定と一致する結果が得られた。後者ではドット高さ分布は2-7nmと広がったが大幅に改善され、有効性が確認された。そこで、CNT探針を用いてI-V測定を行ったところ、共鳴トンネル効果によると考えられるコンダクタンス変化が見られた。また、ドットを2次元的に配列させて動きにくくすることによって、金属コートSi探針でも同様の測定をするための技術開発も行った。
ルミノール化学発光の遅延現象を利用する還元性生理活性物質の高感度分析法

1.生理活性物質として重要な役割を果たしているグルタチオン(GSH)は銅(II)触媒を用いる接触酸化により,H_2O_2と二硫化物を生成する。いま,生成するH_2O_2をペルオキシダーゼ(POD)を触媒とするルミノール化学発光(CL)で反応開始から逐次測定したとき,CLが遅延して発現する現象を見出した。そこで本研究では,本遅延CL反応をGSHの計測法に応用した。なお,PODには西洋わさび由来のHRPおよび微生物由来のARPを使用した。HRPおよびARPを用いて,銅(II)触媒によるGSHの接触酸化で生成するH_2O_2を測定した結果,いずれのPODにおいても,反応開始直後に第一ピークが,さらに,反応開始後しばらくしてから第2ピークが発現した。第2ピークが発現する時間はARPのほうが短かった。また,いずれのPODにおいても,第2ピーク強度がGSH濃度に依存したことから,第2ピーク強度が最大になるように,pH,POD,ルミノールおよび銅(II)濃度を最適化し,検量線を作成した。ARPを用いた場合,GSH濃度が7.5x10^<-7>M3.0x10^<-5>Mの範囲で,また,HRPを用いた場合,1.0x10^<-5>M1.0x10^<-3>Mの範囲でCL強度と良好な直線関係が得られた。以上の結果から,ARPを用いた場合,従来法と比較してより高感度なGSHの定量が可能である。2.HRPとARPを用いた場合とで,第2ピークが発現する時間が変化した原因を明らかにするため,それぞれのPODサイクルで生成するPOD中間体の生成速度をストップドフロー法で求めた。その結果,POD中間体の生成速度はHRP系に比較してARP系において著しく増大することがわかった。したがって,ARPの場合,ルミノールラジカルの生成速度も速いことが予想され,そのためHRPに比較して第2ピークの応答が早まったものと考えられる。
金属界面における水素同位体移行挙動に関する水分子の機能の解明

界面に423Kの高温水中で生成した1.4μm厚の酸化膜や7μm厚の金メッキを施した純鉄配管に高純度トリチウムガス(T-1kPa)を封入し、423Kで水蒸気及び水雰囲気へのT透過を化学形弁別しつつ測定した結果、純鉄界面の酸素と相互作用したTが雰囲気の水分子と同位体交換してT水蒸気となり移行することが解った。界面の酸素を低減すると再結合してT水素分子として移行し、液体の水でも1000ppm以下の水分子でも効果は同じであった。今年度は、あらかじめ酸化物層の成長が確認できている表面組織構造を有する純鉄金属試験体を用い、純鉄を透過してきた原子状水素同位体(高純度トリチウム(^3H))が、金属一水蒸気界面でどのような化学形で水蒸気側へ移行するのかについて水蒸気分圧をパラメータとして調べた。この結果を、金属試料の表面状態変化観察結果とあわせ、移行機構にかかる仮説を整理するとともに、金属一水界面での移行結果報告と比較し、その挙動違いを議論した。成果を国内外の学会で報告・議論・情報収集し、論文として纏めた。以下に、具体的成果を示す。1、表面を機械研磨した直後及び酸化膜形成後(約1.4um程度:150°C、8気圧の高温水中で20時間程度保管し自然形成させたもの)の純鉄配管試料を用い、その容器内に封入したトリチウム(1kPa)の4001000ppm-H20 in Arガスパージ雰囲気への移行挙動を約423Kにて、化学形を弁別して実施した。2、純鉄の場合、機械研磨後のわずかな酸化物層によっても、数100ppm程度の水蒸気分圧があればほぼ全て水(HTO)の化学形で移行し、上述の水蒸気分圧変化では透過量に顕著な変化はなかった。しかし、この程度の分圧では、高温水と異なり酸化膜の形成増加は見られなかった。3、金属一水界面実験結果と比較し、純鉄は高温水中で界面にマグネタイト酸化膜を成長させ、この膜形成初期の水素発生に伴い、水素(HT)で移行する成分があるが、酸化膜成長後はHTOカミ支配的となることが判明した。4、界面の酸化物層と相互作用したトリチウムが水分子と同位体交換反応で移行すると整理できた。これらについては、トリチウム国際会議(米国ロチェスター大)と日本原子力学会2008春の年会(大阪木)に参加し、情報収集するとともに、成果を報告・議論し、一部を論文として纏めた(投稿中)。今年度は、7μm厚の金メッキを施した、酸化物層のない表面組織構造を有する純鉄金属試験体を用い、試験体を透過してきた原子状水素同位体(高純度トリチウム(^3H))が、金属-水蒸気界面でどのようなの化学形で水蒸気側へ移行するのかについて調べた。この結果を、昨年の表面に酸化物層を有する金属の試料の結果から整理した移行機構の仮説と比較・検証し、水素同位体移行に係る水分子の機能を考察し、国内外の学会(国際会議18th-TOFE2008及び日本原子力学会2009春の年会(東工大)など)で報告・議論・情報収集するとともに、論文(accepted)として纏めた。1)外表面に金メッキ(7μm厚)を施した純鉄配管試料容器を用い、容器内に封入したトリチウム(1kPa)の約1000ppm-H_2O in Arガスパージ雰囲気への移行挙動を約423Kにて、化学形を弁別して実施。2)透過量は、機械研磨後及び高温水中酸化膜(1.4μm厚)形成後と比較して約1桁減少した。移行後の化学形は、機械研磨後及び高温水中酸化膜形成後ではほぼ100%水蒸気状であったが、金メッキ試料では85%が水素分子状であった。界面酸素を低減することで、界面に移行したトリチウムが水蒸気と同位体交換するよりも他の水素同位体原子と再結合することが支配的となる。本実験条件では、全体の透過量が1桁減少したにもかかわらず、界面に酸素がないと再結合反応による移行量が数10倍増加した。また、水蒸気への移行量は全体として2桁減少した。3)すべての実験条件で、トリチウムの移行速度と比較して1000ppmの水蒸気の界面衝突速度は910桁も多く、金属界面でのトリチウムの水蒸気との同位体交換には金属界面の酸素が重要な役割を果たし、金属界面に移行したトリチウムが界面の酸素と一旦相互作用した状態で水蒸気と同位体交換するものと理解できる。また、昨年の結果から、水分子の機能は液体状でも蒸気状でも変わらない。
精神分裂病における神経細胞分化に関わるポリシアル酸合成酵素の遺伝子多型と機能解析

我々は、統合失調症(精神分裂病)における、幹細胞の機能不全を想定し、幹細胞の分化・成長に深く関与するとされるポリシアル酸(polysialic acid)のふたつの合成酵素,すなわち,polysialyltransferase (PST)とsialylatetransfertase X (STX)の遺伝子多型を統合失調症において検討した。本研究は精神分裂病仮説として幹細胞の機能不全を想定して,それを検証するために,これまで試みられたことのない酵素の遺伝子解析を進めた。研究途中で、新井らが第36回精神神経系薬物治療研究報告会(平成15年12月に)、我々の研究と同様の研究を進め、PSTとの相関は認めず、STXのプロモーター部位での相関を見出した。ゆえに我々の研究はSTXに焦点を絞り、彼らと連絡を取り合い機能面での解析を行った。すでにオーストラリアとの共同研究で、統合失調症、躁鬱病患者における皮膚のファイブロブラストの培養を行い、疾患感受性遺伝子候補の同定の準備をすすめていた。ゆえに今回はこれらの皮膚細胞におけるSTXの発現量の解析を行った。対象は統合失調症10名、躁鬱病10名、コントロール10名である。各々の皮膚生検を行なっファイブロブラストよりT-RNAを取り出し、それらについて、STXのc-DNA配列より、タックマンプローベ法に基づくプローベ、プライマーを設計し、リアルタイムPCRをABI PRISM 7900HT Sequence Detection Systemを用いて行なった。GAPDH補正したデータはコントロールが平均7.3、統合失調症が6.8、躁鬱病が7.8と、統合失調症はコントロールと比べて低い値は示し、躁鬱病はコントロールと比べて高い値を示したSTXの活性の違いが疾患に何らかのかかわりがあることを示された。また、統合失調症と躁鬱病の発症メカニズムの相違が伺われた。統合失調症について、遺伝子多型の研究で疾患群と対象群を比較する各ケースコントロールスタディーが行なわれてきたが、構造化による擬陽性が起こりやすい。ゆえに最近では、TDT(transmission disequiibrium test;伝播不均衡テスト)が、相関研究では有益であると報告されている、我々は今年度の科研費によって、まず第一にTDTサンプル収集を行なった。TDTを行なうためには統合失調症の罹患者とその両親の血液サンプルが必要であるが、我々は、倫理委員会の承認を得、文部科学省に基づく、インフォームドコンセントを患者とその両親から得た後に、血液サンプルを採取し、一部はリンパ球培養を行い株化をして保存し、一部はDNAとした。二番目に血液のリンパ球における幹細胞の機能不全に関与するポリシアル酸合成酵素などの発現量を研究するために、今回の科研費で購入したCCDゲルドキュメントシステムを用いてRT-PCR解析のシステムを構築した。次に血液の中の幹細胞機能不全に関連する統合失調症のtrait markerを検索した。PSA-NCAMは有力なtrait marker候補である。しかし,血液中からはdetectできない。ゆえにまずはLipoprotein receptorsの発現量を研究した。Lipoprotein receptorsには,LRP,Megalin,LDLR,ApoER2,VLDLRの5つのタイプがある。これらのうち今回は,ApoER2とVLDLRについて統合失調症で調べた。その中で薬の投与していない統合失調症において、VLDLRが対照と比べて有意に低下していることを見出した。また、ApoER2において新しいK-variantを見つけ、その発現が統合失調症で定性PCRで多くみられることを見出した。
超高密度垂直磁気記録のための信号処理方式開発に関する研究

2Tb/in^2(1平方インチ当たり2兆ビット)を超える超高密度記録が望まれる次世代ハードディスク装置のための信号処理方式として二次元信号処理方式に関する研究を行った。超高密度磁気記録のための二次元信号処理方式として二次元ニューラルネットワーク等化器を開発した。これにより、従来の一次元線形等化器では困難である4Tb/in^2を達成できることを示した。サーマルディケイを考慮した垂直磁気記録再生系において、ポストプロセッサを伴うGPRML(Generalized Partial Response Maximum Likelihood)方式のためのニューラルネットワーク等化器(NNE)と雑音予測器の設計法として、高レベルの識別点雑音の発生頻度の抑圧と低レベル識別点雑音の発生頻度の増強が可能なハイブリッド遺伝的アルゴリズムとレビンソン・ダービンアルゴリズムを交互に繰り返す学習法を開発した。これにより、等化器として従来のトランスバーサルフィルタを用いる場合に比べて、ポストプロセッサによる誤訂正と識別点雑音電力の大幅な削減が可能となった。その結果、サーマルディケイの影響が現れる経過時間領域において、従来のトランスバーサルフィルタを用いるポストプロセッサを伴わないGPR1ML方式に比べて本設計法によるNNEを用いるポストプロセッサを伴うGPR1ML方式はビット誤り率を約2桁改善できることが明らかとなった。更に、次世代の高密度記録方式として期待されるビットパターン媒体を用いる磁気記録におけるLDPC(Low-Density Parity-Check)符号化・繰り返し復号方式の克服すべき課題となっている繰り返し復号への同期はずれによる記録誤りの影響の軽減法を開発した。これはLDPC符号のパリティ検査行列から得た誤り位置情報を利用するSP(Sum-Product)アルゴリズムで、検出された誤り位置におけるLLR(Log-Likelihood Ratio)を減衰させる方法である。2Tb/in^2の高密度記録における性能評価を行った結果、従来のRS(Reed-Solomon)符号を用いる誤り訂正方式に比べて本方式は記録誤りに対する高い耐性を示すことが明らかとなった。サーマルディケイを伴う垂直磁気記録再生系におけるGPRML方式のためのニューラルネットワーク等化器(NNE)について検討し、雑音の白色化機能を備えた簡単化NNEの設計法を開発した。これにより、従来の誤差逆伝搬法による場合と比べてニューラルネットワークの結合数を約1/7に削減することが可能となった。これを用いたGPR1ML-NNE方式は従来のトランスバーサルフィルタ(TF)を用いたGPR1ML-TF方式と比べてビット誤り率が10^<-4>において約1.0dBのSN比改善が得られることが明らかとなった。また、垂直磁気記録再生系におけるLDPC符号化・繰り返し復号化方式のためのニューラルネットワーク等化についても検討し、LDPC符号化・繰り返し復号化方式のためのNNEの設計法を開発した。これを用いたLDPC符号化・繰り返し復号化方式は従来のトランスバーサルフィルタを用いた場合と比べて、誤りなしとなるSN比が約0.9dB改善されることが明らかとなった。シングル(瓦)記録と二次元信号処理方式を組み合わせた二次元磁気記録が次世代超高密度記録方式として注目されている。本研究では更に、二次元磁気記録のための信号処理方式開発の基盤技術となる離散ボロノイ図を用いた媒体モデルと記録再生モデルを構築した。現在、これを用いて二次元ニューラルネットワーク等化器とトラック間キャンセラーを開発中である。次世代磁気記録方式として期待されるシングル(瓦)記録と二次元信号処理方式を組み合わせた二次元磁気記録(TDMR)方式開発のための基盤技術となる離散ボロノイ図による媒体モデルと記録再生モデルを構築した。また、TDMRのための新たな信号処理方式を開発し、4Tb/in^2の超高密度記録における性能評価をこれらのモデルを用いて行った。1.従来の離散ボロノイ図によるモデルではランダムな磁性粒子配置と適切な粒径分散を伴う媒体を得ることができなかったが、本研究ではこれらの欠点を改良し、更に非磁性粒界を伴う実際の媒体に忠実なモデルを開発した。2.実際の記録過程に忠実なモデルとして記録ヘッドの磁界勾配、媒体のスイッチングフィールド分散、静磁気相互作用・交換相互作用場を考慮した新たな記録モデルを開発した。また、再生モデルとして従来は半値幅のみをパラメータとする再生ヘッドの感度関数と媒体上の磁化との畳み込みにより再生電圧を求めるモデルが用いられてきたが、本研究では感度関数として実際の再生ヘッドの形状パラメータと媒体の厚みパラメータを考慮に入れた簡便でかつ精緻な閉形式表現を用いるモデルを開発した。3.TDMRのための新たな信号処理方式として等化誤差の抑圧機能を持つ二次元ニューラルネットワーク等化器を開発し、これを備えるLDPC符号化・繰り返し復号化方式の4Tb/in^2における性能評価を上記モデルを用いて行った。その結果、提案方式は従来の二次元線形等化器を用いる場合と比べて3桁以上のビット誤り率改善が得られることが明らかとなった。
雄性生殖細胞分化過程における分子シャペロンを介したタンパク質輸送の研究

本研究は,精細胞内でCalnexin-1に結合しているタンパクを同定し,そのcDNAのクローニングを行い,ならびにCalnexin-1との結合調整機構を検討,Calnexin-1の小胞体タンパク輸送への関わりを明らかにすることが目的であった。実験目的を簡単に遂行できる系として、申請書(1)Calnexin-1結合タンパクの分離,および(2)Calnexin-1と結合タンパクとの結合様式の検討を同時に行うため,今回はクロスリンカーは用いず精巣をCa2+EGTA,Mg2+,EDTA存在下で別々にホモジナイズし,2種類の抗Calnexin-1抗体(Polyclonalおよび小胞体内腟domainを認識するMonoclonal抗体)カラムによるAffinity chromatographyにより結合複合体回収状況の比較を行った.その結果,Polyclonal抗体カラムでは,上記4条件すべてにおいてCalnexin-1以外の夾雑タンパクが確認できたが,特にEDTA存在下で他の条件で見られない多くのバンドを確認した.回収されるCalnexin-1複合体の総量もこの条件がもっとも多かった.これに対し,Monoclonal抗体カラムでは,EDTA存在条件でのCalnexin-1回収率は他の条件より低く,また他条件ではCalnexin-1以外の夾雑タンパクはほとんど観察されなかった.このMonoclonal抗体はCalnexin-1の内部Porlin-rich repeat配列を認識し,この部位に小胞体タンパクが結合すると予想される.従って上記の結果は,Mg2+のような2価イオン非存在下で,Calnexin-1は他のタンパクと優位に相互作用する可能性を示している.これは体細胞Calnexinで報告された(Ou et al.,1995J Biol Chem 270:18051)Mg2+による構造変化による機構と類似していると推測された.なお,本学において組み換え技術を行使するには予想に反しあまりにも設備的不十分さがあったため,本年度は周辺機器のセットアップを行うにとどまり、(1)-2)Two-Hybridシステムを用いたCalnexin-1結合タンパクcDNAの検出,(3)結合タンパクcDNAとCalnexin-1 cDNAを培養細胞に導入したモデルの確立,は実験行使に至らなかった。
少子高齢化および不況下における地方都市人口・所得の空間的変化:常磐地域を例に

本研究では、福島県浜通り地方および茨城県県北地域、とくに福島県いわき市を中心に、不況や人口減少・高齢化が各地区の住民人口や所得に与える影響を考察した。研究期間中に東日本大震災・福島第一原子力発電所事故が発生し、対象地域の大部分がこの被害・影響を受けたため、それらを考慮して分析を継続した。震災前においては、元々、山間部等で過疎化・高齢化が進んでいることに加え、市街地や工業地区周辺で不況の人口・所得への影響が大きいことが示された。震災後は、沿岸部・原発事故の影響を大きく受けたとされる場所・都市部などで相対的に大幅な人口減少がみられることが示された。本研究では、3年間の研究計画における第1年目として、福島県および全国の時系列人口・経済データを収集し、基本モデルの作成を行い、試行的な結果の導出・地理情報ソフト(GIS)による図化を行った。・まず、多時点分の福島県に関わる地域メッシュ統計(国勢調査・事業所統計)を入手した。・上記に加え、市町村等の公式統計上の人口・経済データ、対応する年次の全国マクロデータを収集した。・収集したデータをGISへの応用が可能な時系列データセットとして整理した。・整理したデータをGIS(ArcView)により視覚化した。さらに、次年度以降行う予定となっている均衡モデル作成・重回帰・ロジットモデルによる計量分析を行う準備として、以下を実施した。なお、平成23年3月11日の東北地方太平洋沖地震発生以降、これに伴う不況や人口減少の深刻化を考慮した上で、新たなデータ収集および設定を行った。・計量モデルの各部分における関数形を決定し、プロトタイプを作成した。・2000年時点を対象として相双地域・いわき地域の2地域に関わる地域産業連関表を作成し、産業連関分析を行い、感度分析を試みた。・地域メッシュ国勢調査・事業所統計と関連付け、ローリーモデルを用いて地域内各地点の被雇用者分布の変化を推計した。*こうした試行的な分析から、不況にともなういわき市平地区や沿岸部・各工業団地周辺の人口減が特徴付けられた。また、震災・原発事故に関わる分析からは、元来、復興需要のため都市部を中心に生産や人口の増加が見込まれるべきところ、原発事故の影響により相双地域の多くの地区において生産や人口が大幅に減少し、またいわき地域でも北部を中心に衰退がおこる可能性があることが示された。・論文を作成し、学会発表への応募を行った。本研究では、3年間の研究計画における第2年目として、地域産業連関分析・空間的分析を応用しモデルを拡張した。さらに、東日本大震災・原発事故の影響を考慮した上で、福島県浜通り地方の人口・経済データを追加収集し、暫定的な結果の導出・地理情報ソフト(GIS)による図化を行った。手法の開発:.福島県内を6地域に分けて地域産業連関分析を行うため、存在するデータから地域間産業連関表を作成する方法を研究した。・空間的分析を行うため、ポテンシャルモデルおよび推定手法の研究を行った。・学会等で発表し、両分析を専門とする研究者の意見を聞いた。データの追加とモデルの作成:・福島県による2005年分の地域産業連関データ公表にともない、データ(昨年度、2000年分に関してまとめたもの)をアップデートした。・震災の影響に関わる人口・経済データを幅広く収集した。・新データを用いて地域間交易を推定し、地域間産業連関表を作成した。・新データおよび昨年度入手したメッシュ・データを用いてポテンシャルモデルを再推定し、また空間自己相関等に関わる検定を行った。・地域間産業連関分析と空間的分析を統合した拡張モデルを作成した。・震災前の変化、震災の影響、政策の効果予測をGIS(ArcView)により視覚化した。結果の考察:以上の分析から、不況や震災の影響が特徴付けられたとともに、震災により自地域や他地域に与える影響が変化した産業および自地域や他地域から受ける影響が変化した産業が示され、政策的な提言が得られた。また、公的支援がどのような地区に大きな影響をもたらすかについて、空間的に示すことができた。・学会発表を3件行い、論文を英文雑誌に投稿申請した。本研究は、福島県浜通り地方および茨城県県北地域、とくに福島県いわき市を中心に、不況や人口減少・高齢化が各地区の住民人口や所得に与える影響を考察するため、時系列人口・経済データを収集して地域計量モデルを作成し、人口・雇用分布と所得配分の変化を考察するものとして、平成22年度から行ってきたものである。平成22年度の年度末に東日本大震災・福島第一原子力発電所事故が発生し、対象地域の大部分がこの被害・影響を受けたため、それらを考慮して分析を継続した。

平成24年度は、東日本大震災前後の人口動態変化を特徴づけ、際立った人口減少や転出がみられる場所を示した上で、いわき市内および南相馬市内の各地区に関しては、人口減少を震災前のトレンド・震災の直接死・間接死・出生の変化・純転出に分解し、さらに純転出・避難を経済的要因と非経済的要因に分解した。また、最終需要増の効果を考察した。本研究によって、震災前には山間の町村部で著しかった人口減少が、震災後には沿岸部・原発事故の影響を大きく受けたとされる場所・都市部などで大幅に上昇していることがわかった。また、茨城県県北地域においては、震災以前・以降を通して、同県内の他の地域よりも福島県浜通り地方と類似した人口動態がみられることがわかった。さらに、福島県いわき市・南相馬市の各地区(町名単位)の人口動態に関わる分析からは、震災以降の人口変化の大きな部分が、直接死や経済的な要因以外、おそらくは津波や放射能のリスクを反映した人々の行動の結果である可能性が示され、こうした傾向が大きい地区が特定された。また、本研究の仮定・設定が妥当であるとすれば、復興政策や復興需要は、その額が相当大きくなければ、多くの地区の復興には結びつかない可能性があることが推察された。本研究が対象としている地域は東日本大震災の影響を受けたためデータを再収集し、手法に関しても再検討する必要が生じたが、同時に本研究の重要性も増したため、詳細データや各方面からの協力を得ることができ、また発表の機会も増え、全体としてはおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はこれまでに対象とした福島県の各地域に加え、茨城県の各地域についても一体的に分析することを目標としているため、新年度は後者のデータ整理・分析を重点的に行い、同時に震災に関わるさらに正確なデータ収集につとめ、本補助金による研究期間の最終年度であることをふまえ、これらの地域を効果的に分析できるモデルとして一定の結果・結論を得たい。
教育における情報通信技術の利用と評価に関する国際比較研究

先進諸国をはじめ、世界各国において高度情報通信技術(ICT)の教育利用は急速に進んでいる。わが国においても、教育の情報化に関する政府の施策によって、教育機関におけるICT利用は着実に進捗している。また、国際化の波は教育分野にも及び、教育リソースの国際共同開発・利用、そして流通が現実のものとなりつつある。その一方で、その効果の検証・評価方法は確立したとはいえない状況である。こうした現状に対処するため、OECD/CERI(教育研究革新センター)では、平成11年度より「ICTと学習の質(ICT and Quality of Learning)」プロジェクトを開始した。本プロジェクトでは、「教育ソフトウエアの品質評価システム」、「教育分野における電子商取引」、「ICTの学習への影響」の3部会を設置しているが、我が国は「品質評価」・「学習への影響」の2部会に参加している。本研究では、OECD/CERI「ICTと学習の質」プロジェクトと密接な連携をはかりながら、(1)国内外における教育ソフトウエア品質保証システム、(2)国内外におけるICTを活用した教育実践例について調査を実施し、ICTが教育・学習に与える影響について比較分析を行った。平成11・12年度あわせ、OECD/CERIプロジェクトとの会合(全体会合2回、「教育ソフトウエアの品質評価システム」部会3回、「ICTの学習への影響」会合数回)や国内研究会において研究の方法的基盤を検討したほか、教育分野においてICTの活用が進んでいるOECD加盟国において、その先進事例を収集した。本研究の成果は、研究成果報告書にまとめられたほか、ホームページを開設公開しすみやかな情報提供を図る計画で、すでにサーバー等の準備を完了した。本研究の成果は、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した日本の教育改革に資するものと期待される。日本をはじめ、先進諸国において、高度情報通信技術(ICT)の教育利用は急速に進んでいる。くわえて、国際化の波は教育分野に及び、教育リソースの国際共同開発・利用、そして流通が現実のものとなりつつある。しかし、その効果の検証・評価方法は確立したとはいえない状況である。こうした現状に対処するため、OECD/CERI(教育研究革新センター)では、本年度より「ICTと学習の質(ICT and Quality of Learning)」プロジェクトを開始した。本プロジェクトでは、「教育ソフトウエアの品質評価システム」、「教育分野における電子商取引」、「ICTの学習への影響」、の3部会が設置され、我が国は「品質評価」・「学習への影響」の2部会に参加している。本研究では、OECD/CERIプロジェクトと連携をはかりながら、(1)国内外における教育ソフトウエア品質保証システム、(2)国内外におけるICTを活用した教育実践例について調査を実施し、ICTが教育・学習に与える影響について比較分析を行った。まず、国内での研究会およびOECDパリ本部等における情報交換により、研究方法に関する協議を行い、研究の方法的基盤を検討した。また、教育分野においてICTの活用が進んでいるOECD加盟国において、その先進事例を収集した。訪問調査を行った機関は次の通りである。アメリカ(California Instructional Technology Clearinghouse、カーネギーメロン大学など)、カナダ(サイモンフレーザ大学、ブリテッシュコロンビア大学など)、イギリス(ケンブリッジ大学、リーズ大学など)、オーストリア(インスブルック大学、チロル州教育委員会など)、ドイツ(Landesinstitut fur Schule und Weiterbildungなど)。現在、事例集を作成し、WWWで公開するため、準備を進めている。

こうした現状に対処するため、OECD/CERI(教育研究革新センター)では、昨年度より「ICTと学習の質(ICT and Quality of Learning)」プロジェクトを開始した。本プロジェクトでは、「教育ソフトウエアの品質評価システム」、「教育分野における電子商取引」、「ICTの学習への影響」の3部会を設置しているが、我が国は「品質評価」・「学習への影響」の2部会に参加している。本研究では、OECD/CERI「ICTと学習の質」プロジェクトと密接な連携をはかりながら、(1)国内外における教育ソフトウエア品質保証システム、(2)国内外におけるICTを活用した教育実践例について調査を実施し、ICTが教育・学習に与える影響について比較分析を行った。本年度は、国内での研究会やOECD/CERIプロジェクトとの会合(「教育ソフトウエアの品質評価システム」部会、ハンガリー、5月;「ICTの学習への影響」部会、米国、7月)において引き続き研究の方法的基盤を検討したほか、教育分野においてICTの活用が進んでいるOECD加盟国において、その先進事例を収集した。本研究の成果は、研究成果報告書にまとめられたほか、来年度以降ホームページを開設公開しすみやかな情報提供を図る計画で、すでにサーバー等の準備を完了した。本研究の成果は、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した日本の教育改革に資するものと期待される。
安定型NO誘導体、S-ニトロソシステインの生成調節と神経生理機能

一酸化窒素(NO)は、神経系において神経伝達物質様の生理機能を有している。私たちはこれまでに、NOの情報伝達機構として、「NOラジカル-グアニル酸シクラーゼ-サイクリックGMPを介した機構」の他に、「NOラジカル-S-ニトロソチオール生成-標的蛋白質のS-ニトロソ化を介した機構」が存在することを提唱してきた。本研究により以下の知見を新たに得た。1)神経細胞株であるPC12細胞でチオレドキシンレダクターゼ阻害薬によるカスパーゼを介したアポトーシスを、S-ニトロソシステインなどが抑制した。2)S-ニトロソシステインはラット脳のスライス標本から神経伝達物質ノルアドレナリンの放出を促進し、この過程にSH基を有する機能蛋白質が介在していた。3)PC12細胞において、S-ニトロソシステインはカフェイン感受性受容体を介して細胞内Ca2+ストアからのCa2+放出を促進させた。4)S-ニトロソシステインによるノルアドレナリン放出時には、Ca2+に依存した他の刺激と同様に、エキソサイトーシス関連蛋白質シナプトフイジンなどの細胞膜画分への移行が見られた。5)S-ニトロソシステインは、エキソサイトーシスにも関連しているGTP結合蛋白質(Gi/Go)の百日咳毒素によるシステイン残基ADP-リボシル化を阻害した。この阻害作用はシステイン残基のS-ニトロソ化に起因すると推定され、またNOラジカルを生成させる他のNO誘導体は無効であった。6)S-ニトロソシステインは神経細胞におけるサイトゾリック型ホスホリパーゼA2の活性を阻害し、これには活性中心近傍のシステイン残基の修飾が推定された。他のNO誘導体は阻害作用を示さなかった。これらの結果はS-ニトロソシステインの神経系での新たな生理的役割を示している。一酸化窒素(NO)は,神経系において神経伝達物質様の生理機能を有している.私たちはこれまでに,NOの情報伝達機構として,[NOラジカル--グアニル酸シクラーゼ--サイクリックGMPを介した機構]のほかに,[NOラジカル--S-二トロソチオール生成--標的蛋白質のS-ニトロソ化を介した機構]が存在することを提唱してきた.平成11年度の研究であらたに以下の知見を得た.1)チオレドキシンレダクターゼの阻害薬は,神経細胞株であるPC12細胞においてアポトーシス促進キナーゼ(ASK)を活性化し,細胞死を引き起こした.2)S-ニトロソシステインも他のNOラジカル放出化合物も,アポトーシス実行酵素であるカスパーゼの活性化を抑制し,細胞死を防御した.3)アラキドン酸が,神経細胞株GH3細胞においてDNA断片化を伴うアポトーシスを促進した.4)MPP_+(ドパミン神経毒)がアラキドン酸産生酵素であるホスホリパーゼA2を活性化した.5)S-ニトロソシステインと培養した細胞ではホスホリパーゼA2活性化によるアラキドン酸産生が阻害されていたが,他のNOラジカル放出化合物は無効であった.これらの知見は,S-ニトロソシステインが,他のNO化合物と同様にNOラジカルを介して作用するとともに,他のNO化合物は示さない特有の生理機能を有していることを示している.これまでに私たちは,NO化合物のうちS-二トロソシステインだけが,ノルアドレナリン放出作用やリアノジンレセプターのS-ニトロソ化作用を示すことを報告しており,今回得られた結果と一致してS-二トソロシステインの神経系における特異性を示している.

一酸化窒素(NO)は、神経系において神経伝達物質様の生理機能を有している。私たちはこれまでに、NOの情報伝達機構として、「NOラジカル-グアニル酸シクラーゼ-サイクリックGMPを介した機構」の他に、「NOラジカル-S-ニトロソチオール生成-標的蛋白質のS-ニトロソ化を介した機構」が存在することを提唱してきた。平成12年度の研究で新たに以下の知見を得た。1)S-ニトロソシステインはラット脳のスライス標本から神経伝達物質ノルアドレナリンの放出を促進し、この過程にSH基を有する機能蛋白質が介在していた。NOラジカルを生成させる他のNO誘導体は無効であった。2)PC12細胞において、S-ニトロソシステインはカフェイン感受性受容体を介して細胞内Ca2+ストアからのCa2+放出を促進させた。あらかじめ低濃度のS-ニトロソシステインで前処理すると、ムスカリン性アセチルコリン受容体刺激によるIP3受容体を介したCa2+応答は変化しなかったが、カフェインに対する応答は消失した。3)S-ニトロソシステインによるノルアドレナリン放出時には、Ca2+に依存した他の刺激と同様に、エキソサイトーシス関連蛋白質シナプトフィジンなどの細胞膜画分への移行が見られた。4)S-ニトロソシステインは、エキソサイトーシスにも関連しているGTP結合蛋白質(Gi/Go)の百日咳毒素によるシステイン残基ADP-リボシル化を阻害した。この阻害作用はシステイン残基のS-ニトロソ化に起因すると推定され、またNOラジカルを生成させる他のNO誘導体は無効であった。これらの結果はS-ニトロソシステインの神経系での新たな生理的役割を示している。