hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GPIアンカー糖鎖を認識するサイトカイン

TNF-α刺激によりアポトーシスが誘導されるマクロファージ系細胞株U937にマンノース6リン酸を添加するとアポトーシスが100%阻害されることも明らかになり、IL-18と同様に生理活性発現のモジュレーターとしてGPIアンカー糖鎖が機能していることが示唆された。現在、IL-18及びTNF-αのミュータントを作製し、その糖鎖結合活性と生理活性への影響を検討中である。我々はIL-1β、IL-18、TNF-αがGPIアンカー糖鎖を認識していることを見出し、糖鎖認識活性を持つ生理活性物質サイトカインの中にGPIアンカー糖鎖を認識する一群が存在すると考えている。本年度は、IL-18のGPIアンカー糖鎖認識が生理活性発現にどのように関与しているのかという点について新しい知見が得られた。まず、IL-18受容体α、βサブユニットは共に膜貫通蛋白質であることから細胞膜上でIL-18及びその受容体と複合体を形成するGPIアンカー蛋白質を検索した。IL-18受容体に対する抗体による免疫沈降物をGPIアンカー結合活性を持つ細胞毒素Proaerolysinで検出した結果、47kDa付近に一本のバンドが得られた。また、抗CD48抗体によっても検出されることから、CD48であると同定した。さらに、CD48リコンビナント蛋白質を合成してIL-18受容体αサブユニットとの結合活性を調べた結果、CD48のペプチド部分とGPIアンカー糖鎖をデュアルに認識していることも明らかとなった。IL-18受容体βサブユニットはIL-18に対して直接の結合活性を持たないが、IL-18、IL-18受容体αサブユニット及びGPIアンカー蛋白質CD48が複合体を形成することがβサブユニットとの結合のトリガーとなり、シグナル伝達に結びつくと考えられる。以上の結果は、GPIアンカー糖鎖のIL-18依存的生理活性発現モジュレーターとしての役割を示唆するものである。
私立学校経営と学校図書館の位置づけに関する研究

京都府私立学校図書館協議会が実施したアンケートの再分析を行い、私立高校図書館について、従来の整理にある学校図書館が分掌として独立しているか否かに加え、情報教育部門を統合した「メディア情報部」の一部となっている第三の形を取り出した。この第三の形をとる学校には、大規模校・大学附属校が多いことを確認した。また、分掌として独立している図書館と、教務部の一部として位置づけられている図書館との間には、図書館に関する指標の上で有意な差が見出されないという知見を得た。これは、学校図書館の活動が、組織の独立の有無にかかわらず、それ以外の要因、たとえば各学校の教育方針や経営方針によって、その活動領域が大きく左右されることの証左であると考えられる。さらに、インタビュー調査の結果、「独立型」図書館の中にも、図書館長が校務運営委員として校内の意思決定過程に深く関与する学校と、図書館長は組織上独立しているが、一係教員のレベルに留まっている学校とがあることがわかった。組織的には独立していなくても、積極的に教員を巻き込むことで活発な図書館経営が可能となっている学校がある一方で、組織上の独立がかえって図書館の孤立化を招いた事例もあった。少子化と財政難が進行する中、限られた資源で最大限の活動を可能とする学校組織形態はいかなるものか、今後さらなる検討が必要である。この研究の過程で、私立高校の経営そのものについて、複数のパターンが見出された。そこで、私立大学についての先行研究を私立高校にも援用する形で、設立時期、母体、公立高校との位置づけ(どのニッチをとるか)、経営戦略などの要素をもとに、類型化の可能性を模索した。
抗好中球細胞質抗体関連血管炎と好中球細胞死の制御の関係に関する解析

我々は難治性疾患であるANCA関連血管炎の病態機序の解明を念頭に研究を行っている。本疾患は好中球対する自己抗体(ANCA)の出現を伴って,腎不全等をきたす重篤な疾患であるが,病態が不明であるため特異的治療が無い。一方ANCAの対応抗原を有する好中球は,効率よく殺菌を行うために細胞外に抗菌蛋白とDNAを放出して殺菌するNETsという機構があることが最近わかったが、NETs成分は外に暴露されるため、自己抗原となる可能性がある。そこで我々はこのNETsに着目し,ANCAの産生にNETsの制御異常が関与する事を報告した。本研究では,更なるNETsとの関連を解析する方法を計画したので結果を報告する。(1.血管炎モデルの作製)我々は2012年にラットを用いてPTUという薬剤による誘導性の血管炎動物モデルを報告したが,薬剤による治療実験を行うためマウスでのモデル開発を行い、各種野生型マウスにPTUとPMAを投与することでANCAが産生され,肺の炎症を惹起する動物モデルを作成した。しかし病変が軽症であるため現在は他の自己免疫モデルマウスにPTUとPMAを投与する方法を施行中である。(2.新規分子標的治療法の開発)上記1で作成したPTU/PMAモデルマウスにNETs阻害薬であるPAD4阻害剤を投与したところANCAの産生を抑制した。臓器病変の改善程度については今後解析予定であるが本疾患の発症を抑える可能性を示唆した。(3. NETs制御機構の解析)我々はマクロファージがNETsの制御に影響するという仮説を立てた。その結果,マクロファージはNETs成分を貪食し,かつDNase用のDNAを溶解する成分を放出し制御していることがわかった。この事はマクロファージによる制御能の低下がNETs処理不足を招きNETsに対する自己抗体の産生に関与することが示唆され,この結果は現在論文投稿中である。
ゲージ群のトポロジーの研究

Gを位相群とし、Pを空間X上の主G束とする。Pのゲージ群とはPの自己同型のなす位相群のことをいい、その名前はPの自己同型が物理でいうゲージ変換であることに由来する。ゲージ群は数学と物理の両分野で重要な研究対象であり、特に、数学におけるゲージ理論、変換群論、そして、トポロジーにおいて特に重要である。Gottlieb、後にAtiyahとBottによってPのゲージ群の分類空間は写像空間map(X,BG)のPの分類写像f : X →BGを含む弧状連結成分であるmap(X,BG;f)にホモトピー同値であることが示された。これによりゲージ群の分類空間は写像空間のモデルを与えることがわかり、盛んに研究されるようになった。特に、Pのゲージ群は評価ファイブレーションの連結写像G →map*(X,BG;f)のホモトピーファイバーと同一視されることから、ゲージ群の研究は評価ファイブレーションという基礎的な対象の古典的視点とは異なる新しい視点からの理解へとつながるものである。本年度は特にS4上の主Sp(n)束のゲージ群のホモトピー型に関する不変量とp局所ホモトピー型の分類を行った。Sp(n)束のゲージ群は複素K理論を用いたこれまでの研究手法ではとらえることのできないものであり、実K理論を用いる必要がある。しかし、実K理論は非常に複雑であり、当該年度に得た結果は先行結果とは一線を画すものである。また、本結果は1992年のSutherlandの結果における不定性を解消するものであり、古典的なゲージ群の研究に決着をつけるものである。当該年度の研究はSutherlandの結果の不定性の解消と、Sp(n)のp局所化がretractibleと呼ばれる場合におけるS4上のSp(n)束のゲージ群のp局所ホモトピー型の分類についてである。前者の不定性の解消は非常に困難だと考えられ、1992年から未解決問題として残されていた。そこでこの問題解決のために実K理論を用いたSamelson積の計算に着手したが、非常に複雑な計算のため時間を要したため、当初の予定よりも研究がやや遅れた。また、後者のp局所化の研究は前者のために行った計算に深く依存しているため、こちらも同時にやや遅れることとなった。しかし、注意深く計算したため、論文を投稿してからのプロセスは順調に進み、一流紙Algebraic & Geometric Topologyに論文は掲載された。ゲージ群の研究には主束の構造群の積構造の理解が必要不可欠である。一方、リー群の積構造はホモロジーにトーションがある場合とそうでない場合で大きく異なり、後者の場合は系統的に研究できる。今後は例外型リー群を構造群とする主束のゲージ群について考え、まずはp局所ホモトピー型の研究から始める。この研究はquasi-p-regularと呼ばれる場合にはHasui-Kishimoto-Miyauchi- Ohsita、Hasui-Kishimoto-So-Theriaultによって行われているが、そうでない場合でホモロジーにトーションがない場合は未解決である。そこでまずはこの場合を考える。この場合はretractibleではないのでこれまでのK理論を使った計算だけでは結果を得ることができないので、リー群の安定分解等を用いたより深い計算が必要となる。その後、例外型リー群F4を構造群とするゲージ群の3局所ホモトピー型を考える。F4はホモロジーに3トーションをもつため、その3局所的性質は非常に複雑であるが、Harper(後に河野により正しい証明が与えられた)結果を用いてF4を分解することで研究の足掛かりを得る予定である。ゲージ群とは主束の自己同型がなす位相群であり、その名前はゲージ理論に由来するが、変換群としての研究はファイバー束の研究の創始期までさかのぼる。ゲージ群を研究する際の手法は大まかにふたつに分けられる。ひとつは主束の随伴束を用いたファイバーワイズトポロジー的手法によるもので、もうひとつはゲージ群の分類空間がある写像空間と同一視されることを用いた写像空間の評価ファイブレーションによるものである。これら二つの手法は主束の構造群である位相群(多くの場合はリー群)の性質をゲージ群に還元する際にもっとも効果的である。ゲージ群の研究においてもっとも重要なのは、空間Xと位相群Gを固定するとき、X上の主G束すべてを考えることで、対応するゲージ群の族を得るが、この族内での様々な同値類(ホモトピー型や位相型など)による分類である。ホモトピー型による分類は特に盛んに行われており、近年ではその拡張として、An型による分類など、高次ホモトピー構造まで考えられている。本課題ではコンパクトリー群を構造群としてもつ主束に付随するゲージ群のホモトピー型による分類を目的としている。この分類においてリー群の積構造、特に、交換子であるSamelson積が重要な役割を果たす。本年度は非単連結なリー群に付随するゲージ群の研究に着手した。単連結な場合に比べて非単連結な場合は格段に複雑である。例えば、非単連結な単純リー群はホモトピーベキ零でない。非単連結な場合の先行結果はSO(3)に関するものしかないので、本年度はPU(3)とPSp(2)の場合について、非単連結リー群のmod p分解に関する岸本大祐氏(京都大)との共同研究の結果を用いて研究し、ホモトピー型による分類結果を得た。非単連結なリー群を構造群としてもつ主束のゲージ群のホモトピー型による分類に着手した。

先行結果であるSO(3)の場合はその構造の単純さから、Adamsによる射影空間のKO理論の決定と特殊な議論により比較的簡単に分類結果が得られたが、リー群の階数が上がるとこのような議論は使えない。そこで、岸本大祐氏(京都大)との共同研究により得られた非単連結リー群のmod p分解を用いて研究を進めることにした。これにより、関連するSamelson積の決定がPU(3)とPSp(2)の場合は可能になり、付随するゲージ群のホモトピー型による分類に成功した。この手法はより高階のリー群にも適用できるものであり、今後の研究の大まかな方針もたった。これらのことから、現在の研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。ゲージ群とは主束の自己同型写像のなす位相群であり、ゲージ理論におけるゲージ変換を与えるものである。ゲージ群のホモトピー論の重要性は、変換群としての重要性に加えて、写像空間のホモトピー論やファイバーワイズホモトピー論との密接なつながりからわかる、位相群の群構造との関係にある。特に、写像空間とのつながりからゲージ群のホモトピー型は、主束の構造群の積構造、特に交換子写像から定まるSamelson積に大きく依存することがわかっている。本研究課題ではリー群を構造群とするゲージ群のホモトピー型による分類を目的としている。したがって上記の事実からリー群のSamelson積の決定が重要である。リー群のホモトピー型は古くからよく研究されており多くのことが解明されている。一方、その積構造に関して知られていることは、古典群の場合ですら非常に少ない。実際、交換子に対応するSamselson積の(非)自明性という基本的な事柄についてすら知られていないことが非常に多い。そこで私はK理論との比較により古典群のSamelson積をとらえる一般的な方法(非安定K理論)を開発し、それにより階数の低いリー群のSamelson積の位数を決定することに成功し、また、その応用として、ゲージ群のホモトピー型の分類結果を得た。そこで本研究課題ではリー群の局所化を考えることにより、高階数の古典群のSamelson積の決定と、例外リー群へ非安定K理論を拡張することにより、例外リー群のSamelson積の決定を行う。またその応用として、これらに関わるゲージ群のホモトピー型の分類を行う。ゲージ群のAn型に関する岸本大祐氏との共同研究を基礎とするゲージ群の高次ホモトピー構造や、より複雑な多様体上のゲージ群のホモトピー型の分類など、これまでにはなかった方向性の研究でも成果が上がっており、ゲージ群のホモトピー論は深みを増している。ゲージ群の局所的なホモトピー型の分類で重要となるのは、局所化された構造群のSamelson積である。本研究課題では、構造群がリー群の場合を扱うので、局所化されたリー群のSamelson積である。そこで、リー群の分類に応じて、古典群と例外群の場合に分けて、研究の進捗状況を述べる。(1)古典群古典群は各タイプにおいて階数が増加する無限列がある。さらに、階数を無限大にとばすことで、各タイプに応じたK理論が得られる。
林木育種は人工林の遺伝的多様性をどう変化させたのか

わが国では、昭和30年代に始まった林木育種以前と以後で造林種苗は遺伝的に変化したと考えられる。そこで、静岡県天竜地方において成立年代の異なる林分の遺伝的多様性を、2種類の遺伝マーカー(SSR、SNP)を用いて比較し、以下のことを明らかにした。(1)遺伝的多様性は調査した年代間で大きな変化は認められない。(2)江戸時代植栽の超高齢林では、太平洋側天然林起源の系統が用いられていた。(3)明治期には、多くが太平洋側天然林起源の系統の種苗が植栽されたが、初期には日本海側天然林起源の種苗も一部用いられていた可能性がある。(4)精英樹系種苗は実際の林地でも確実に増加していた。今年度は、推定500年生以上の超高齢人工林3林分、約130年生1林分及び40年生以下の人工林19林分についてサンプリングを行った。超高齢人工林については、SNPによる遺伝解析を実施し、その系統や林分構造について分析した。以下にその結果の概要を示す。静岡県の天竜林業地では古くからスギ人工林経営が行われており、伝承ではスギ植林の歴史は文明年間(1469-1487)に遡るとされる。実際、当該地域の寺社には、江戸時代から知られた高齢林が存在し、その造林の歴史に興味がもたれる。そこで、こうした天竜林業のルーツというべき高齢人工林にどのような種苗が使われていたのか、その遺伝的背景を明らかにすることを目的に、春野山大光寺(>300年生*)、秋葉山本宮秋葉神社(>500年生*)、山住神社(>300年生*)の各寺社叢および天竜森林管理署瀬尻スギ展示林(127年生)の4か所の人工林について、その遺伝的多様性を評価した。分析には169座の核SNPマーカーを用い、同じマーカーによって分析された全国の天然林集団の結果と比較した。その結果、高齢集団の遺伝的多様性の指標(Alleric Richiness、He)は天然林集団と比較して低くなく、植栽されたた種苗は比較的遺伝的多様性に富んでいたと推察された。また、STRUCTURE解析、Nei's Dに基づくネットワーク分析では、いずれの林分もオモテスギ天然林集団と同じクラスターに属した。スギのサンプリングは、現地森林組合及び所有者の協力が得られ順調に進展した。また、超高齢林分のSNP分析及び解析も修了し、第127回森林学会大会で成果を発表できた。本研究では静岡県天竜地域を対象に、様々な林齢のスギ人工林の遺伝的多様性を調査している。材料の収集については、平成28年度は、新たに90-100年生(以下高齢林とよぶ)の5林分のサンプリングを行ったほか、10年生2林分および300年生以上林分(以下超高齢林とよぶ)の追加的サンプリングも行った。これまでに収集したサンプルについて、SNPマーカーおよびSSRマーカーによる遺伝子型分析を昨年度に引き続き実施した。スギは、遺伝的に太平洋側、日本海側、屋久島の三系統に大別されるが、SNP分析の結果のSTRUCTURE解析および主座標分析によって、超高齢林および高齢林、すなわち天竜地域において古い時代に造林されたスギは、すべて太平洋側系統に属すことが明らかとなった。これは、天竜林業地においては、明治以前に伊勢、熊野、吉野などの産地からスギ種苗が導入されたとする記録と矛盾しない。また、これらの林分は、遺伝的多様性の面においても、既往研究における各地の天然林のそれと大きな違いはなかった。これは、これらの人工林が、十分多くの母樹からの種子によって造成されたことを示唆している。一方、林分内の個体間の近縁関係を調べたところ、超高齢林の一部にクローンや半兄弟関係にある個体の組み合わせが認められ、古い時代には、挿し木や特定母樹からの採種が、行われていたことが明らかになった。さらに、調査林分間には一定の遺伝的分化が見られ、それぞれが独立した採種源に由来することが推察された。SSR分析の結果については現在、解析取りまとめ中である。現在までに、研究開始時に計画したのスギ林分からのサンプリングをほぼ終えている。また、SSRおよびSNP解析も順次、順調に行っており、一定の成果を得ている。前年度に引き続き、天竜地域の高齢人工林5林分においてサンプリングを実施し、SNPマーカーおよびSSRマーカーによる解析を行った。また、精英樹系種苗の林地おける実態把握を行った。その結果、林木育種開始以前の高齢林では、林分により遺伝的多様性のありさまが異なる結果となった。特に、明治時代中頃に植林された林分では、一部に家系構造が強くみられる林分が存在した。さらに、これらの一部では、現在静岡県では見られない日本海型にグルーピングされる系統の植栽が疑われた。また、高齢人工林では、一部に空間自己相関が検出され、植栽時の植栽方法や苗木の系統が反映されているように考えられた。すなわち、天竜林業地域の成立初期には、林分により多様な種苗が移入され利用されていたことが明らかになった。遺伝的多様性の指標からは、精英樹系種苗を含むどの世代の人工林も、比較的高い値を示し、林木育種による多様性の低下は認められなかった。これまでの、若齢人工林の遺伝的傾向について検討した結果、年代を追うに従い、精英樹系種苗の植栽割合が、林分ベース、個体ベースともに増加することが明らかになった。

しかし、精英樹の寄与は、クローン及び植栽年代によりまちまちであり、特に40年生、10年生では、20年生、30年生に比べ限られたクローンに寄与が偏る傾向が認められた。これには、40年生では採種園の成熟度合い、10年生では特定クローンの絞り込みなどが影響していると考えられた。以上の成果に基づいて、2017年12月に浜松市において、成果発表を実施した。わが国では、昭和30年代に始まった林木育種以前と以後で造林種苗は遺伝的に変化したと考えられる。そこで、静岡県天竜地方において成立年代の異なる林分の遺伝的多様性を、2種類の遺伝マーカー(SSR、SNP)を用いて比較し、以下のことを明らかにした。(1)遺伝的多様性は調査した年代間で大きな変化は認められない。(2)江戸時代植栽の超高齢林では、太平洋側天然林起源の系統が用いられていた。(3)明治期には、多くが太平洋側天然林起源の系統の種苗が植栽されたが、初期には日本海側天然林起源の種苗も一部用いられていた可能性がある。(4)精英樹系種苗は実際の林地でも確実に増加していた。概ね研究計画通りに進捗しているので、本年度以降も計画に沿って実施する予定である。昨年、超高齢林分に存在する天然記念物個体については現状変更申請が間に合わず採取できなかったので、今年度申請の上採取する予定である。また、今年度からSNPマーカーに加えて、SSRマーカーでの分析も実施する。今後は、これまで収集した中で、サンプル林分の数が少ない100年500年の間に位置する林分を探索し針葉をサンプリングする。それにより、静岡県天竜地域のスギ人工林の遺伝的な特徴を時系列に沿って考察することが可能となる。29年度が最終年度であるため、記入しない。森林遺伝育種学29年度が最終年度であるため、記入しない。
柔軟性と高分解能を両立する多機能集積型シリコン触覚イメージセンサ

1.シリコン触覚センサにおける素子実装技術の開発実際の使用環境下においては,触覚センサの検出表面が対象物表面に最初に接触する必要があり,チップから取り出すリード配線も邪魔になってはならない。本年度においては,接触面となるLSI裏面が最前面となる新しい触覚センサのパッケージ構造を設計し,それをPCB作製装置によって製作した。新規のパッケージ構造により,ロボットフィンガへの実装を想定した測定実験を行うことができるようになった。その結果,高い空間分解能と検出感度を有しながらも,実際の触動作実験に耐えるロバスト性を両立することのできる新しいシリコン触覚センサの基本構造を完成することができた。2.能動知覚(アクティブセンシング)特性の評価触覚情報は空間内で局在的なものであり,三次元物体の表面形状を知覚するには,ロボットハンドやフィンガの移動と組み合わせた能動知覚が重要となる。本年度に開発した新しい素子実装方法を用いることで,能動触動作による物体表面の三次元計測を行なうことが可能となった。実際に,開発した触覚センサを用いて,アルミニウム板上の点字を直接接触しながら,正確にその三次元表面形状を読み取る実験に初めて成功することができた。従来からある点字凹凸の時間波形検知ではなく,本センサにおいては,二次元センサアレイによる点字表面形状の3次元画像化ができたことで,ヒ卜の指先機能を目指した触覚センサの機能・性能を大幅に向上させることに成功したといえる。将来、人工的な触覚代行システムや人々の生活で利用されるロボットが実現されるためには、人間の中でも敏感な触覚を有する指先に匹敵する性能の触覚センサ開発が重要である。本研究では、シリコンが有する高密度集積化と知能化処理の特徴を活かし、対象の「接触形状」、「温度分布」、「接触冷温感」、「すべり」、「硬さ」等の静的・動的情報を含めた総合的触覚情報を検知可能な機能集積型触覚イメージセンサを実現することを目指している。本年度は、力覚の高感度化による信号広帯域化と最小分解能の向上、ならびに力覚・温度覚の同時検知が可能な熱・力覚集積化イメージセンサの実現に重点を置いて、研究を実施した。1.力覚の高感度化による信号広帯域化と最小分解能の向上本研究の目標である1kHzの信号帯域幅で0.3mNの分解能を実現するには、ダイヤフラムの周波数応答を高めると同時に、歪ゲージ感度を大幅に改善する必要がある。ダイヤフラムに高い空気圧を印加し、表面に張力を保つことにより、ダイヤフラムの共振周波数を約3kHz以上に向上させた。その結果、実測結果にて約2kHzの信号帯域幅を得ることができた。また、印加する空気圧を振動させ、微弱力の検出信号を周波数領域で雑音と分離した結果、目標とする0.3mN以下の最小分解能を実現することができた。これらの結果より、本触覚センサを用いた外力検出において、目標とする人間の指先以上の応答性が実現されたと考えられる。2.接触力と温度の瞬時分布を同時検知可能な熱・力覚集積化イメージセンサの実現温度検出素子を力覚と共に各画素内に一体化し、機能集積型触覚イメージセンサの第一段階を実現した。空間分解能向上のため、標準CMOSの範囲で最適な温度センサの熱分離構造を解析した。その結果、温度センサとしては、絶縁体上の多結晶シリコン薄膜を用いることが最適であった。力覚と温度の同時検知に必要な画素構造と周辺回路を設計し、一チップに集約して、「接触力分布」と「温度分布」を同時に得られる触覚イメージセンサを製作した。評価実験の結果、力覚と温度覚の2次元分布図を同時に取得することに成功し、それらより、画素ピッチである420μm程度の空間分解能が得られていることを確認した。以上の結果より、当該年度の研究目標は十分に達成できたものと考えられる。本年度に得られた成果はIEEE MEMS2006国際会議、ならびにTransducers'05国際会議において報告することができた。将来、人工的な触覚代行システムや人々の生活で利用されるロボットが実現されるためには、人間の中で最も敏感な触覚を有する指先に匹敵する性能の触覚センサ開発が重要である。本年度は、接触面のロバスト性向上に向けた表面保護の検討、ならびに、動的触覚機能の集積化実現に重点を置いて、研究を実施した。1.接触面のロバスト性向上に向けた表面保護の検討本研究の触覚センサは、ロボットの指先等に用いられる際、直接に測定対象に接して様々な情報を検知することを想定している。そのため、触覚センサの表面は、接触に対する十分な強度と高感度センサとしての性能を両立する必要がある。今回、本研究ではシリコン薄膜そのものを接触面とする新しい構造を提案し、その試作素子を形成するための新しい製作技術を確立した。その結果、センサの接触面表面の接触耐性を極めて向上することができ、#120の紙ヤスリでもセンサが破壊しない構造を実現することができた。本研究成果は、2007年6月にリヨンで開催され、本分野で最大の会議であるTransducersO7にて口頭発表される。2.動的触覚機能の集積化

実現本研究は、人間の指先のように様々な触覚をシリコン集積化技術で実現することを目指しており、そこには接触対象の固さの情報も含まれる。固さを検出するためには、接触表面を対象に対して移動して測定する必要があり、いわゆる能動知覚の原理を導入する必要があった。そこで本研究では、ダイヤフラム表面を圧力振動によって微弱振幅で加振し、それに対する対象の振動応答から固さを測定する原理を集積化した。微弱な振動に対する対象からの反発振動は、測定対象の固さが増加するにつれて同じく増大する。この技術を用いて、柔軟なシリコンゴムからプラスチックまでの固さの違う対象物を見分けることに成功した。以上の結果より、当該年度の研究目標は十分に達成できたものと考えられる。研究の成果は第10回システムLSIワークショップ(06年11/27-11/29、北九州市)においてIEEEシステムLSIデザイン賞を受賞した。1.シリコン触覚センサにおける素子実装技術の開発実際の使用環境下においては,触覚センサの検出表面が対象物表面に最初に接触する必要があり,チップから取り出すリード配線も邪魔になってはならない。本年度においては,接触面となるLSI裏面が最前面となる新しい触覚センサのパッケージ構造を設計し,それをPCB作製装置によって製作した。新規のパッケージ構造により,ロボットフィンガへの実装を想定した測定実験を行うことができるようになった。その結果,高い空間分解能と検出感度を有しながらも,実際の触動作実験に耐えるロバスト性を両立することのできる新しいシリコン触覚センサの基本構造を完成することができた。2.能動知覚(アクティブセンシング)特性の評価触覚情報は空間内で局在的なものであり,三次元物体の表面形状を知覚するには,ロボットハンドやフィンガの移動と組み合わせた能動知覚が重要となる。本年度に開発した新しい素子実装方法を用いることで,能動触動作による物体表面の三次元計測を行なうことが可能となった。実際に,開発した触覚センサを用いて,アルミニウム板上の点字を直接接触しながら,正確にその三次元表面形状を読み取る実験に初めて成功することができた。従来からある点字凹凸の時間波形検知ではなく,本センサにおいては,二次元センサアレイによる点字表面形状の3次元画像化ができたことで,ヒ卜の指先機能を目指した触覚センサの機能・性能を大幅に向上させることに成功したといえる。
映画館の社会的機能に関する研究

本研究によって明らかになった最も重要な点は、1980年代におけるビデオ産業の隆盛とミニシアターブームが日本の映画館のありようを劇的に変化(衰退)させて来たということである。この時代以降、盛り場における「シンボル」としての映画館の存在感はどんどんと低下していくことになる。従って、現代日本人に「映画館体験」に関するアンケート調査を試みても、映画館はどこかノスタルジックな雰囲気を持った場所としてのみ回顧されてしまう。また、名画坐社長へのインタビューは、この変容において大資本が果たした役割を明らかにしてくれた。つまり、それまでの映画館が制作会社(東宝・松竹・・)の系列館か、そこから一定の自立性を保った名画坐のどちらかだったのだが、1980年代になると西武・東急といったデパートの大資本がこの映画館経営に参入してきて、「ミニシアター」ブームを巻き起こしたわけである。また、レンタルビデオの隆盛は安い料金で映画を見ることを可能にした。こうして自立的上映者としての「名画坐」は経営が不可能になり、激減することになる。これが、1980年代以降、映画館に起きた変容である。この変容の過程において、観客たちが映画を見る経験はどのように変化したのだろうか。その変化の前触れとして私は、「ロッキー・ホラ-・ショー」というカルトム-ビ-の観客たちの独特のパフォーマンスに注目した。この映画の観客たちは、ただ受動的に映画作品を変容する聴衆ではなく、作品と同じコスチュームを纏い、スクリーンの前で同じ演技をしてみせ、観客全員でスクリーンに向けてセリフを叫んだり一緒に歌ったりしてみせる極めて能動的なパフォーマ-なのである。しかし、この能動的観客は奇妙なことに、予見不可能な他者の世界に自分を開いていくのではなく、自分に親しい予定調和的世界の中へ閉じ篭もっていくナルシシスティックな受動的観客とも言えるのではないか。これを私はソンタグの「キャンプ」概念を援用することで論じた。
DMBA誘発ホルモン依存性乳癌におけるエストロゲンの発癌イニシエーター作用の検討

SD雌ラットの7,12-DMBA誘発乳癌におけるホルモン依存性の研究から、この系ではエストロゲンが発癌プロモーター作用をもつことが明らかにされた。最近、エストロゲンそのものがin vitroにおいて動物細胞のDNAに結合し得ることが明らかにされてきた。今回の研究は、SD雌ラットの7,12-DMBA誘発乳癌系におけるエストロゲンの発癌イニシエーション作用の解明に資するため、7,12-DMBAに曝露させたSD雌ラットから乳腺組織のほか主要臓器のDNAを抽出し、エストロゲン-DNA付加体および7,12-DMBA-DNA付加体の検出について検討した。1)9週齢のSD雌ラットに7,12-DMBA20mg/bodyを与え、その24時間および48時間後に屠殺し、乳腺組織(5対10腺)のほか肺・肝・腸管粘膜を採取した。2)採取組織よりDNAを抽出し、インテンシフィケーション法による^<32>P-ポストラベル法にて7,12-DMBA-DNA付加体の検出を行った。3)9週齢のSD雌ラットを用い、卵巣摘除を行った群と、シャム手術を行った群を作製し、術後3週間後に屠殺、乳腺組織(5対10腺)のほか肺・肝・腸管粘膜を採取した。4)採取組織よりDNAを抽出し、インテンシフィケーション法による^<32>P-ポストラベル法によりエストロゲン-DNA付加体の検出を行った。以上の作業から、(1)7,12-DMBAを曝露したSD雌ラットの乳腺を含む各臓器に高レベルの7,12-DMBA-DNA付加体が検出され、腸管粘膜、乳腺組織はとくに高レベルであった。(2)卵摘されたSD雌ラットでは乳腺組織の退縮がみられたため、乳腺組織のDNA収量は低量にとどまった。エストロゲン-DNA付加体の検出は現在、症例数を増して検出を試みている。また、卵摘ラットに外因性エストロゲンを持続投与して、上記3),4)の作業を進めている。
ASEAN諸国と東アジアの国際環境比較研究

昭和63年度も本研究班の研究は順調に進んだ。本研究班は、昨年度にも指摘したように、多くが確立された研究者であり、共通の関心のもとにそれぞれが個性ある研究を進め、全体として統一的な調和を維持していることに特色がある。本年度は、大磯の全体会議のほかに4回にわたって研究会議を開き、それぞれの研究発表を行って、熱心な討議と相互学習に努めたし、また各自がそれぞれ問題意識にもとづいて国内の諸研究者・研究機関を訪問し、意見の交換、文献の収拾に努めた。また、確立した研究者群の常として、科研費外で海外へ出張する機会が多く、それらの機会に収拾した資料・意見等も自然に本研究に反映される結果になっている。研究内容は、研究会における発表の時間順に述べると、8月の東京における研究会で本年度から参加した河野が沖縄返還問題を中心にアメリカの戦後アジア政策を検討した。なお事務連絡・研究の方針等に関して東京では7月にも会合が行われている。9月の全体会議では、毛里が中国の対外経済政策の中心である沿海経済発展戦略及びその理論的根拠とされる国際大循環論について報告した。11月の京都における研究会では西原がインドネシアにおける軍の二重機能の制度化・法制化の過程をあとづけつつ発展途上国における民主化の意味までを踏まえた報告を行った。また、吉川がラウレル、アキノの中国訪問を手がかりにフィリピンの対中政策を検討し、それが非政治化しつつあることの立証に努めた。1月の静岡における会議では河野がその後更に深まった研究状況を報告したほか、岡部が中国の伝統文化と経済発展の関係を、中国で88年中に大論争の種となった『河殤』というテレビ番組にも言及しつつ報告した。これらの研究会における報告の他、各人が関連する研究を多数発表している。
海洋植物プランクトンの種組成と親生物元素組成の対比

本研究は、珪藻が卓越する高緯度の海域で植物プランクトン試料を採集し、全試料の多元素組成を中性子放射化分析法により求め、またその主要構成成分組成および主要構成成分の画分への主・微量元素の分画法を開発しその組成を求めるとともに、植物プランクトンの種組成との関係を明らかにすることを目的として、以下の研究を行った。ノンメタルNORPAC二重構造ネット(25-335um)を開発し、KH97-2次航海で北部太平洋およびベーリング海で、KH98-4次航海で西部北太平洋で、KH99-4次航海で日本海で、植物プランクトン試料の採集を行なった。そのための基礎的検討として、船上で脱塩処理法、主構成成分である海塩+炭酸カルシウム、有機物、オパール、残査への分画分析法、微量金属元素のこれらの画分への分画分析法の検討を行い、これらの方法を採集試料へ適用し、主要構成成分および主・微量元素の存在形態を求めた。また採集試料の、顕微鏡観察による種組成の同定を行ない,植物プランクトン種組成をもとめ、これらとの比較を行なった。以上の結果、珪藻を主とする植物プランクトンの生産にともなう主・微量の動態に関する新しい知見を得ることができた。海洋植物プランクトンによる生産物(有機物,オパール,炭酸カルシウム)は,海洋の物質循環の出発物質であり,微量親生物元素もまたそれに乗って循環していると考えられるが,その組成データが欠如している。本研究は,海洋植物プランクトン試料を採集し,その全主・微量元素組成を求め、またその有機物,オパール,炭酸カルシウム部の主要-微量多元素組成をICP発光分光法で明かにするとともに,高速液体クロマトグラフィーにより主要プランクトン種組成を明かにして,元素組成と種組成の関係を明かにし,さらに,異なる海域間での種組成の違いによる元素組成の違いの有無を明かにすることを目的として、以下の研究を行った。25-335μmの植物プランクトンを主に採集することを目的として、全長200cmのNORPACP-25ネット(25μm)に全長150cmのプレネット(335μm)を取り付けた、ノンメタルの2重構造ネットを製作した。この2重構造ネットを用い、三陸大槌湾では4月の珪藻の春のブルーム時に、相模湾中央の定点ではほぼ隔月の頻度で、また東京大学海洋研究所白鳳丸のKH97-2次航海に乗船し北部北太平洋およびベーリング海で、またKH97-3次航海に乗船し三陸沖太平洋で、植物プランクトン試料を採集し、冷却遠心器により洗浄処理を行った。プォトダイオードアレー検出器高速液体クロマトグラプィーを導入し、植物色素定量法のセットアップを行った。バルク植物プランクトン試料に対し,京都大学原子炉実験所で中性子放射化分析による多元素同時定量を行った。現在分析と解析を継続中であるが、植物プランクトン試料に不可避的に含まれるアルミノ珪酸塩含有量が、陸に近いほど大きいことが示唆された。臭素とヨウ素の含有量に正のの相関関係が見い出された。海洋植物プランクトンによる生産物は、海洋の物質循環の出発物質であり、微量親生物元素もまたそれに乗って循環しているとい考えられるが、その組成データが欠如している。本研究は、珪藻が卓越する高緯度の海域で植物プランクトン試料を採集し、全試料の多元素組成を中性子放射化分析法により求め、またその主構成成分組成および主構成成分画分への主・微量元素の分画法を開発しその組成を求めるとともに、植物プランクトンの種組成ならびに海域間でのこれらの関係を明らかにすることを目的として、以下の研究を行っている。ノンメタルNORPAC二重構造ネット(25-335um)により、昨年の北部北太平洋およびベーリング海航海に引き続き、東京大学海洋研究所白鳳丸のKH98-4次航海で、北太平洋北西部で植物プランクトン試料の採集を行ない、船上で脱塩処理を行った。これら乾燥試料に対して、中性子放射化分析による多元素同時定量を行った。本年度は、植物プランクトン試料を、海塩、炭酸カルシウム、有機物、オパール、残査である粘土分に分画する、分画による重量変化に基づく主構成成分の分画定量法ならびに、主微量元素のそれぞれの画分への分画法の基礎的検討と開発を行った。

その結果、有機物部分がほぼRedfield比に近い炭素、窒素組成を持ち、重量基準オパールと比色基準オパールがほぼ等しいことが確認された。また、北部北太平洋およびベーリング海域では、植物プランクトン試料中の炭酸カルシウム含有量が小さく、有機物およびオパールが主要な部分を占め、両者は相互希釈の関係にあった。さらに、粘土含有量は、大変小さく、陸より遠い試料ほど小さかったが、しかし、必ず含まれていた。粘土分からの溶出の寄与を評価して、有機物部分に含まれる微量元素組成を求める見通しを得た。海洋植物プランクトンによる生産物は、海洋の物資循環の出発物資であり、微量親生物元素もまたそれに乗って循環していると考えられるが、その元素組成データが欠除している。本研究は、珪藻が卓越する高緯度の海域で植物プランクトン試料を採集し、全試料の多元素組成を中性子放射化分析法により求め、またその主要構成成分組成および主要構成成分の画分への主・微量元素の分画法を開発しその組成を求めるとともに、植物プランクトンの種組成との関係を明らかにすることを目的として、以下の研究を行った。ノンメタルNORPAC二重構造ネット(25-335μm)により、KH99-4次航海の日本海で、SE99-01航海およびKT99-17航海の四国海盆中央部で、みらいMR99-K7航海の赤道域太平洋で、植物プランクトン試料の採集を行ない、船上で脱塩処理を行った。これら乾燥試料に対して、中性子放射化分析による多元素同時定量を行った。北太平洋海域で採集された植物プランクトン試料を、海塩+炭酸カルシウム、有機物、オパール、残査である粘土分に4分画し、ICP-AES法により24主・微量元素の存在量を測定し、それぞれの元素の存在形態を調べた。アルミノ珪酸塩相からの溶出の寄与を評価し、有機物相に共存する元素濃度を推定した。大部分が海塩+炭酸カルシウム画分に見い出された4元素のうち、CaとSrは主に炭酸カルシウム相に、MgとCdは有機物相に共存していると推定された。106有機態炭素原子に対する有機物相に共存するN、P、Ni、Cu、Cd、Yの原子比は、太平洋表層と深層の海水中の106炭素に対する濃度差の比に近かったが、Znのそれは1桁高かった。海水柱の鉛直濃度分布から栄養塩型とされていないMg、K、V、Mo、Pbの有機物相への共存が見い出された。本研究において開発された分別分画法は、生物生産に伴う元素の挙動を明かにする上で、有効な方法となろう。
上気道粘膜におけるニューロ・イムノ・ネットワークの解明

(2)慢性副鼻腔炎,house dust(HD)鼻アレルギーおよびスギ花粉症患者の鼻分泌液中のSPおよびVIP濃度を測定し,鼻アレルギー患者では鼻分泌液中SP・VIP濃度が健常者に比して有意に高値であるが,慢性副鼻腔炎では有意に低下していることを明かにした。この事実は,慢性副鼻腔炎では鼻粘膜からのニューロペプタイド分泌が障害されていることや,鼻アレルギーにおけるSPと肥満細胞との間のヒスタミン遊離に関わる悪循環の存在を示唆する。(3)鼻アレルギーにおける鼻分泌液中SP・VIP濃度の抗原並びにヒスタミン誘発による経時的変化を検討し,誘発反応により鼻分泌液中SPおよびVIPは一時に低下し,23時間後には元の濃度に回復することを明かにした。(4)Azelastine,Ketotifen,OxatomideおよびTerfenadineなどの各種抗アレルギー剤投与による鼻アレルギー患者鼻分泌液中SP・VIP濃度の動態を検討し,これら抗アレルギー剤に投与により臨床効果の著明なものほど鼻分泌液中SP濃度の低下が著明であることを明かにした。この事から,鼻分泌液中SP・VIP濃度が鼻アレルギーの病態を表す良いパラメーターとなる事を示唆すると共に,各種抗アレルギー剤がSPと肥満細胞間おけるヒスタミン遊離に関わる悪循環に作用する可能性を示唆した。(4)Azelastine,Ketotifen,OxatomideおよびTerfenadineなどの各種抗アレネギ-剤投与による鼻アレルギー患者鼻分泌液中SP・VIP濃度の動態を検討し,これら抗アレルギー剤に投与により臨床効果の著明なものほど鼻分泌液中SP濃度の低下が著明であることを明かにした。
人工心肺中における一酸化窒素による血小板保護作用

平成8年度9年度の2年間に亘って人工心肺を使って冠動脈バイパス術を受ける患者を4群に分け、1:コントロール、2:アプロチニン100万KIU、3:NO 100PPM、4:NO100PPM+アプロチニン100万KIUとして奨励を集めた。CPBの前後及び最中のあらかじめ決めた10時点で少量の血液を採血し、フィブリノーゲン、血小板表面のa顆粒蛋白p-selectin、glycoprotein Gpllb/llla、Gplbの量をモノクローナル抗体をもちいたflow cytometry法によって測定した。当初予想していたよりも症例の集まりが悪く、現時点では、1群と2群が8名ずつ、3群が4名集められただけである。それは緊急の手術を除き待期的な冠動脈バイパス術に限定したためと考えられる。従って中間報告であるが、ここまでのところ、従来報告されていたよりかなり少量のアプロチニン(100万KIU)により血小板の活性化が抑えられることが示された。血小板活性化の鋭敏な指標であるp-selectinの発現はアプロチニン投与群で人工心肺有意に減少していた。ところが出血量についてはアプロチニン群はコントロールに比べやや少ない傾向があるが、統計学的には有意な差が出ていない。これは心臓外科周術期の出血の原因が非常に多くの因子による物であり、ただ一つのパラメータを変えただけでは大きな効果が無いことを示唆していると考えられる。NOに関してはこの濃度(100PPM)では血小板保護効果も出血量の減少も見られなかった。この間に報告されていた人工心肺を用いた動物実験ではNO500PPMで血小板保護効果が見られ、1000PPMでは毒性が見られたかと報告されている。いずれにせよ、NO単独での血小板保護効果は予想していたより弱いことがこれまでの結果は示唆している。アプロチニンとNOの同時投与を今後検討していく予定である。本研究では人工心肺が循環血小板に及ぼす影響がNO投与により軽減できるかどうかを検討するために、血小板表面に現れる糖蛋白p-selectin,GPIIb/IIIaの量をフローサイトメトリー法によって測定することを第一の目標としている。p-selectin,GPIIb/IIIaなどの膜表面糖蛋白は活性化血小板の表面にのみ特異的に出現するマーカーであり、人工肺へのNO投与によりそれらの出現が抑制される、というのが本研究で検証しようとする仮説である。しかしながらフローサイトメトリーをはじめとする機器の立ち上げ、および適切な抗体の準備に予想を大幅に上回る時間がかかり、また、実際の患者から同意をとって行う実験であるため症例数が思うように集まらず、未だ結果を報告できる段階には達していない。平成9年2月末の時点で、コントロール群3例(うち1例はアプロチニン投与患者)、NO投与群2例(うち1例はアプロチニン投与患者)からデータの採取に成功している。この段階では症例数が少なすぎて統計処理もできないが、人工心肺中に血小板膜表面糖蛋白の発現が増加する現象は、程度の差はあれ全ての症例で共通してみられている。また、ここまでは100ppmのNOを使用しているが、この濃度ではNOによる副作用(メトヘモグロビン、NO2、NO3-の産生)は観察されていない。コントロール群の内1例では出血量増加のため同種血の輸血を必要としたが、NO投与群2例では輸血を要するほどの出血は見られなかった。

今後、より高濃度のNO(500ppm程度)の使用も含めて検討していく予定であるが、各群20例ずつを当面の目標としているため実験終了までにはかなりの時間を要するものと思われる。昨年度に引き続き実際に人工心肺を使って冠動脈バイパス術を受ける患者を4群に分け、1:コントロール、2:アプロチニン100万KIU、3:NO 100PPM、4:NO100PPM_+アプロチニン100万KIUとして症例を集めた。CPBの前後及び最中のあらかじめ決めた10時点で少量の血液を採血し、フィブリノーゲン、血小板表面のa顆粒蛋白p-selectin,glycoprotein Gpllb/llla、Gplbの量をモノクローナル抗体をもちいたflow cytometry法によって測定した。当初予想していたよりも症例の集まりが悪く、現時点では1群と2群が8名ずつ、3群が4名集められただけである。それは緊急の手術を除き待期的な冠動脈バイパス術に限定したためと考えられる。従って中間報告であるが、ここまでのところ、従来報告されていたよりかなり少量のアプロチニン(100万KIU)により血小板の活性化が抑えれることが示された。出血量についてはアプロチニン群はコントロールに比べやや少ない傾向があるが、統計学的には有意な差がでていない。NOに関してはこの濃度(100PPM)では血小板保護効果も出血量の減少も見られなかった。今後の方針としては更に症例を増やすことはもちろんであるが、それに加えてより高濃度のNOの投与を考慮するつもりである。動物実験ではNO500PPMで血小板保護効果がみられ、1000PPMでは毒性が見られたと報告されている。従って、100PPM以上のNOを患者に投与する前にNOの安全性を動物実験で確認する必要が有ると考えられる。いずれにせよ、NO単独での血小板保護効果は予想していたより弱いことがこれまでの結果は示唆している。アプロチニンとNOの同時投与を今後検討していく予定である。
電解溶液中での電位制御された薄膜結晶成長の初期過程と活性サイトの高分解その場観察

本研究では、電解溶液中で原子的レベルで薄膜結晶成長を制御する方法(溶液中での原子層エピタキシ-技術)の開発を目指した研究を行い、以下の結果等を得た。1、薄膜結晶成長の基板に使う貴金属材料の表面処理とその評価(1)機械的研磨とエッチング機械的研磨による研磨効果とエッチングによる汚れ除去効果を、走査型トンネル顕微鏡を使って、空気中、水中、電解溶液中で確認した。(2)トンネル発光を利用した試料表面の局所的汚れの新しい評価方法走査型トンネル顕微鏡に数ボルトの高い電圧を加えることにより、トンネル発光が起こることを確認した。空気中では、10ボルト程度の高い電圧を加えた直後に発光し、数ボルトに電圧を下げると、すぐ発光強度が下がることも見いだした。他方、2×10^<-9>Torrの真空中では数ボルトかけただけで、空気中の数十倍の発光が起こりその発光強度は長期間持続することも見いだした。つまり、トンネル発光強度は、試料表面の清浄度と密接に関係し、表面の局所的汚れの高感度評価に利用できることを見いだした。2、大型の電気化学セルを塔載した高分解走査型電気化学顕微鏡の製作(1)信頼性と制御性の高い電気化学の実験には、大型の電気化学セルが必要である。他方、従来の走査型トンネル顕微鏡や走査型電気化学顕微鏡では、高い分解能を得るためには試料、試料台、電気化学セル等を小型化する必要が有った。本研究では、原子的レベルでの電気化学実験の観察と制御を行うため、安定性の高い大型の電気化学セルを塔載した走査型電気化学顕微鏡の機械的強度を極度に高めて、空気中、液体中で原子的分解能を達成した。
エフェクター細胞を標的とした１型糖尿病の新規治療法の開発

本研究は,エフェクター細胞を標的にした1型糖尿病治療開発のため、CD4+、CD8+T細胞のエフェクター分子;IFN-gamma/IL-17、Granzyme B、およびエフェクター細胞の転写因子;IRF4を欠損するNODマウスを作製した。IL-17とIFN-gamma受容体のダブル欠損NODマウスは、糖尿病発症抑制を認めたが(p<0.05).GranzymeB欠損NODマウスは、野生型マウスと有意差を認めなかった。IRF4遺伝子は、ホモ欠損だけでなくヘテロ欠損マウスにおいて完全な糖尿病抑制を認めた.以上より、転写因子を標的とした治療開発の有効性が示唆された。本研究の目的は、1型糖尿病モデルであるNODマウスを用いて,エフェクター細胞である、Th1細胞、Th17細胞、CD8T細胞を標的にした治療法を開発する。Th17細胞の分化、およびCD8T細胞の活性化に重要な転写因子、IRF-4が標的として有効かどうかの検討のため、IRF-4遺伝子欠損NODバックグラウンドマウスを作製した。結果、IRF-4ホモ欠損NODマウスだけでなく、ヘテロ欠損マウスにおいて、糖尿病発症、膵島炎、自己抗体産生の完全抑制効果を確認した。しかし、IRF-4のリン酸化を阻害するRhoキナーゼ阻害薬(100mg/kg)を、野生型NODマウスに経口投与したが、糖尿病発症抑制効果を認めなかった。次に、Th1細胞、Th17細胞のエフェクターサイトカインである、IL-17、IFN-g受容体遺伝子両者のダブルノックアウトNODバックグラウンドマウスを作製した。ダブルノックアウトマウスは、野生型NODマウスに比較して、糖尿病発症抑制、および、4週齢以降のリンパ球数増殖の抑制を確認した。制御性T細胞を除去したT細胞を免疫不全マウスに移入し、ダブルノックアウトマウスでの、リンパ球増殖の抑制と糖尿病発症誘導抑制を確認した。以上より、IL-17とIFN-gシグナルは共同して、加齢によるリンパ球増殖と、糖尿病発症に関連している可能性が示唆された。第一に、IRF-4遺伝子欠損NODバックグラウンドマウスを作製し、臨床的および免疫学的フェノタイプを解析した。臨床的には、IRF-4ホモ欠損NODマウスだけでなく、ヘテロ欠損マウスにおいて、50週齢までの糖尿病発症、18週齡での膵島炎形成、12週齡でのインスリン自己抗体の産生は、ほぼ完全に抑制された。免疫学的には、ホモ欠損NODマウスでは、CD4+T細胞では、メモリーT細胞分画、制御性T細胞分画、およびIL-17産生細胞の低下を認め、CD8+T細胞では、GranzymeBやpreforinの産生抑制を認めた。第二に、IRF-4のリン酸化を阻害するRhoキナーゼ阻害薬(Fasudil)(100mg/kg)を異なる週齢の雌性NODマウスに投与し、糖尿病発症抑制効果を検討した。結果、対照NODマウス(飲水のみ)マウスでは、40週齢までに、70%が発症したのに対し、4-12週齢Fasudil投与群では50%、12-20週齢Fasudil投与群では、60%の糖尿病発症であったが、統計学的に有意な発症抑制効果を認めなかった。以上より、NODマウスにおいて、IRF4遺伝子は、CD4+T細胞、CD8+T細胞両者のEffector機能を介した自己免疫性糖尿病の病態への関与が示唆された。また、IRF-4のリン酸化阻害薬、Fasudil投与による、糖尿病発症抑制は、上記の投与方法(投与週齢、用量、投与ルートなど)では、十分な発症抑制効果を示さず、さらなる方法論の開発と、効果判定のためのサロゲートマーカーの同定が必要であると考えられた。我々は、エフェクター細胞(Teff)を標的とした1型糖尿病の新規治療の開発のために、1型糖尿病病態のTeff細胞として中心的な役割を果たしているTh1細胞やTh17細胞のエフェクターサイトカインに注目し、“IFN-ガンマ受容体"、“IL-17"の遺伝子欠損NODマウスの検討を行った。興味深いことに、それぞれの遺伝子を単独に欠損させてもNODマウスの糖尿病発症は抑制されないのに対し、両者を欠損したダブル欠損NODマウスでは、糖尿病発症が有意に抑制された。このことは、IL-17/IFN-ガンマaxisが,1型糖尿病の病態形成に重要であることを示唆している.