hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロスタノイドの急性腎不全病態形成における役割解明

その結果、シクロオキシゲナーゼ(COX)のひとつであるCOX-2の発現と、COXの下流でPGE2の産生に特異的に働く膜型PGE合成酵素-1(mPGES-1)の発現が共に、シスプラチン投与24時間後より対照群と比較して有意に増加し、その発現の増加は48時間後および72時間後にピークとなることが明らかになった。一方、他のCOXアイソザイムであるCOX-1の発現については、シスプラチン投与群と対照群の間で差を認めなかった。したがって、腎臓におけるCOX-2とmPGES-1の発現の誘導が、シスプラチン誘発急性腎不全の病態形成過程におけるPGE2の過剰産生を生じ、PGE2-EP1系による腎不全病態の進展に関与する可能性が示唆された。本研究課題によって、PGE2-EP1系の急性腎障害時における役割やその作用機序の一端を明らかにすることができた。本研究成果は、効果的な急性腎不全治療法の開発に重要な情報を提供するものと考えられる。薬理学本年度は計画通り、急性腎障害増悪因子である炎症性サイトカインの産生と酸化的ストレス反応が、シスプラチン誘発腎障害におけるPGE2-EP1シグナル系の標的となることを明らかにすることができた。現在は、最終年度に予定していたEP1拮抗薬を用いた解析の予備的検討も開始しており、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度は計画通り、EP1欠損マウスおよび対照群に対してシスプラチン誘発急性腎不全モデルを用いた解析行うことで、急性腎不全の病態形成におけるPGE2-EP1系の役割を明らかにすることができた。したがって、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究によってシスプラチン誘発急性腎不全の病態形成におけるPGE2-EP1系の重要性が示唆された。また、PGE2-EP1系の標的となる急性腎障害関連因子として炎症性サイトカインと酸化的ストレスの関与を示唆することができた。そこで今後は、EP1括抗薬による腎不全病態の改善が認められる否かを検討する計画である。また、今年度に明らかにすることの出来た腎障害時のPGE2-EP1系の標的となる炎症性サイトカインや酸化的ストレスの動態に対するEP1拮抗薬の作用についても解析を行う予定である。さらに、既に確立している尿細管細胞の初代培養の実験系も活用することで、EP1拮抗薬の急性腎不全治療薬としての有効性と作用メカニズムを検証したいと考えている。そこで今後は、PGE2-EP1系の標的となる急性腎障害関連分子群を同定し、それらの動態を解析する。また、尿細管細胞の初代培養系を用いて、in vitroのシスプラチン負荷による腎不全類似状態下におけるPGE2-EP1系の役割の詳細を解析する。さらに、急性腎不全モデルおよび尿細管細胞の初代培養系を用いたin vivoおよびin vitroの双方からの解析によって、EP1標的薬物の腎障害に対する改善効果についての検討をおこない、その薬物の急性腎不全治療薬としての有効性と作用メカニズムを検証したいと考えている。該当なし
自然免疫エフェクター細胞と樹状細胞との相互作用による獲得免疫応答の制御機構

これまでの研究より高用量(5μg)のα-GC投与がNKT細胞の不応答を誘導することは明らかであったが、その誘導機序に関しては詳細な研究はなされていなかった。そこで、NKT細胞が不応答に陥るメカニズムをT細胞におけるアネルギーの誘導と対比して実験を行った。まず、α-GCの提示を行う細胞をCD1dの発現量で推定すると、DCおよびB細胞が候補として挙げられたが、in vitroでのα-GC提示能はDCの方が著明に高かった。そして、in vivoにα-GCを投与した際にもB細胞に提示は認められるものの、DCが主要な抗原提示細胞であることが確認された。脾臓におけるDCの抗原提示の場を組織切片により検討した結果、NKT細胞とDCの相互作用は主に辺縁帯や赤脾髄で起こることが明らかとなった。この結果から、NKT細胞はDCによる抗原提示を受けて不応答に陥ると考えられた。しかし、T細胞におけるアネルギーが共刺激を伴わないTCR刺激により誘導されることを考慮すると、生体内に別のCD1d高発現細胞が存在し、NKT細胞の不応答を誘導している可能性もある。そこで、脾臓から精製したDCにα-GCをin vitroでパルスして投与した。NKT細胞の不応答はα-GCをパルスしたDCの投与によっても誘導され、同様にBMから誘導した成熟DCによるα-GCの提示でもNKT細胞は不応答になった。これらの結果から、NKT細胞はT細胞と異なり、強いTCR刺激を受けると共刺激の存在に関わらず不応答に陥ると考えられた。そこで、in vitroにてNKT細胞をCD28刺激存在下で様々な濃度のα-GC/CD1d複合体で刺激したところ、in vivoと同様に刺激の強度に伴なってNKT細胞の応答性の低下が認められた。さらに、CD28刺激の強度をあげてもNKT細胞の応答性の低下は回避することは出来なかった。以上の結果より、NKT細胞の不応答の誘導機構はT細胞と異なり、TCR刺激強度に依存していること、共刺激シグナルはNKT細胞の初期応答の増強には働くものの不応答の回避には関与しないことが明らかとなった。これまでの研究から、α-GalCer投与後のNKT細胞の2次刺激に対する応答性は初回投与量の影響を受けることが明らかである。そこで、高用量投与がNKT細胞の不応答を誘導するメカニズム、低容量投与がα-GalCerをアジュバントとして用いて抗原特異的T細胞応答を誘導する上での効果について解析することを目的に以下の実験を行った。1.高用量投与によりNKT細胞のIL-2、IL-15受容体の発現低下が観察された。とりわけIL-2受容体のαサブユニットの発現低下が顕著であり、in vitroにおける再刺激時にIL-2添加により不応答から回復することや受容体特異的抗体による活性化阻害効果からIL-2がNKT細胞の応答により重要であることが明らかとなった。また、IL-2受容体の発現低下は低用量投与では認められなかった。2.NKT細胞への抗原提示能を脾臓においてCD1d高発現細胞についてin vitroで比較した結果、樹状細胞(以下DC)が最も優れており、DCサブセット間では大きな差はなかった。in vivoに投与した場合、高用量では脾臓辺縁帯B細胞も抗原を提示するが、低用量ではDCのみが提示した。また、α-GalCer投与はDCの活性化を誘導することが知られているが、低用量では2回目の投与後でもIL-12の産生が認められた。3.低用量による前処理は再刺激時により多くのIFN-γ産生を誘導する。そこで、α-GalCer前処理と初回投与においてOVAを抗原として添加し、CD4 T細胞応答をin vitroで比較したところ前処理により強いTh1タイプの応答が誘導された。以上の結果より、低用量のα-GalCerはNKT細胞のIFN-γ産生を増加させ、DCのIL-12産生を維持することで、Th1タイプの免疫応答を誘導すると考えられる。今後、CTLの誘導や抗腫瘍免疫に関して検討する予定である。

NKT細胞の不応答はα-GCをパルスしたDCの投与によっても誘導され、同様にBMから誘導した成熟DCによるα-GCの提示でもNKT細胞は不応答になった。これらの結果から、NKT細胞はT細胞と異なり、強いTCR刺激を受けると共刺激の存在に関わらず不応答に陥ると考えられた。そこで、in vitroにてNKT細胞をCD28刺激存在下で様々な濃度のα-GC/CD1d複合体で刺激したところ、in vivoと同様に刺激の強度に伴なってNKT細胞の応答性の低下が認められた。さらに、CD28刺激の強度をあげてもNKT細胞の応答性の低下は回避することは出来なかった。以上の結果より、NKT細胞の不応答の誘導機構はT細胞と異なり、TCR刺激強度に依存していること、共刺激シグナルはNKT細胞の初期応答の増強には働くものの不応答の回避には関与しないことが明らかとなった。
血小板による2型自然リンパ球依存的好酸球性気道炎症の制御メカニズムの解析

血小板は、喘息を含む、多くの炎症性疾患の病態に、免疫細胞との複合体形成などを通じて関与すると考えられている。今回申請者は、好酸球性炎症(2型炎症)を司る2型サイトカインの産生源の一つである2型自然リンパ球が、マウスの肺において血小板と複合体を形成しており、また、気道の好酸球性炎症の制御に関わる可能性があることを見出した。本研究では、生体内での複合体形成の確認およびそのメカニズムを解析することで、血小板と2型自然リンパ球による、喘息の新たな病態形成機構を明らかにする。
精子鞭毛の運動調節に関与する細胞内情報伝達機構に関する研究

本研究は、鶏精子の運動運動調節機構を明らかにする目的のため、特にカルシウムとその関連物質並びにタンパク質のリン酸化-脱リン酸化に着目して実験を行ったものである。まず、精子の運動性に及ぼす細胞内Ca^<2+>の影響を検討した。40°Cで不動化を起こしている正常精子にCa^<2+>を添加すると、運動は再開した。BAPTA-AMで細胞内のCA^<2+>をキレートすると、精子の運動は停止し、過剰のCa^<2+>を加えることによって回復した。一方、カルモデュリン阻害剤であるW-7やトリフルオペラジンを添加すると、Ca^<2+>が存在するにもかかわらず、運動は完全に抑制された。次に、精子の運動性に及ぼすプロテインホスファターゼ阻害剤の影響を検討した。プロテインホスファターゼのうちタイプ(PP1)とタイプ2Aを特異的に阻害するオカダ酸とカリクリンAを除膜モデル精子に添加すると、40°Cでも運動停止は起こらず、活発に運動するのが認められた。PP1のみを阻害できるインヒビター1及びインヒビター2を加えても同様の結果が得られた。イムノブロッティングによりPP1抗体を反応させると、3637kDaに特異的なバンドが検出され、これはPP1の分子量と一致した。以上の結果から、鶏精子の運動調節系にはcAMPよりも、むしろCa^<2+>/カルモデュリンが重要な役割を果たしていること、さらに精子内にはセリン/スレオニンホスファターゼの一種であるPP1が存在しており、この酵素活性が高まると不動化を引き起こすと考えられた。本研究は、鶏精子鞭毛の運動調節機構を明らかにする目的のため、特にCa^<2+>とその関連物質に着目して実験を行ったものである。30°Cにおいて、正常精子は7085%の運動性を示すのに対して、BAPTAで細胞内Ca^<2+>をキレートすると、運動を停止した。その後、Ca^<2+>を添加すると、精子の運動は直ちに回復した。次に、精子の運動調節にカルモデュリン(CaM)が関与しているか否かを明らかにするため、精子の運動性に及ぼすCaM阻害剤(W-7,トリフルオペラジン)の影響を追究した30°Cにおける正常精子の運動性は、Ca^<2+>が存在しているのもかかわらず、阻害剤を添加すると急激に低下した。その後、精子を希釈して阻害剤濃度を減少させると、可逆的に回復した。一方、除膜精子の運動性は、いずれの阻害剤の添加でも抑制されなかった。最後に、精子の運動調節系におけるプロテインホスファターゼの存在とその作用を解明するため、運動性に及ぼすプロテインホスファターゼ阻害剤(カリクリンA、オカダ酸)の影響を検討した。40°Cで不動化を起こしている正常精子の運動性は、カリクリンAを添加すると増加し、250nM添加で最高の値(約60%)を示した。しかし、オカダ酸添加による運動促進効果は認められなかった。これに対して除膜精子では、カリクリンAの至適濃度(100nM)の10倍高いオカダ酸を添加すると、精子の運動が開始した。また、40°CにおいてカリクリンAにより促進された除膜精子の運動性は、1mMのCa^<2+>を添加すると急激に低下した。ところが、その後EGTAでCa^<2+>を除去すると70%にまで回復した。以上の結果から、Ca^<2+>は鶏精子の運動調節に関与する第1のメッセンジャーであること、その標的物質の一つはCaMであることが示唆された。本研究は、鶏精子の運動運動調節機構を明らかにする目的のため、特にタンパク質のリン酸化-脱リン酸化に着目して実験を行ったものである。

40°Cで鶏精子が不動化を起こす原因として、30°Cの場合よりプロテインホスファターゼ活性が高まっているか、あるいは逆にプロテインキナーゼ活性が低下しているかのどちらかが推測される。いずれにしても、鶏精子の運動に関与しているキナーゼとホスファターゼ活性のバランスを考えた場合、40°Cではホスファターゼ活性がキナーゼ活性を上回っていると考えられる。もしこの推論が正しいなら、プロテインホスファターゼの酵素活性を阻害すれば、40°Cで不動化を起こしている精子の調節タンパク質の脱リン酸化が抑制され、その結果、精子は活発な運動を行うはずである。この点を追究したところ、予想したとおりプロテインホスファターゼ活性のうち、タイプ1(PP1)とタイプ2Aを特異的に阻害するオカダ酸とカリクリンAを除膜モデル精子に添加すると、40°Cでも運動停止は起こらず、活発に運動するのが認められた。PP1のみを阻害できるインヒビター1及びインヒビター2を加えても同様の結果が得られた。イムノブロッティングによりPP1抗体を反応させると、3637kDaに特異的なバンドが検出され、これはPP1の分子量と一致した。以上の結果から、鶏精子内にはセリン/スレオニンホスファターゼの一種であるPP1が存在しており、この酵素活性が高まると、40°Cで不動化を引き起こすと考えられる。
類義語検索とタグ付き自然言語検索を組み合わせた意外で価値ある情報の発見支援

本研究の目的は、平成20年度までに開発した検索ディレクトリ「鳥式」にあるトラブル、ツールのような固定されたカテゴリに加えて、ユーザが、鳥式上の関連語の新規なカテゴリを設定することを可能とし、情報の深堀りを可能とすることである。本年度は通常の自然言語で書かれた質問文で、ある語と意味的関係を持つ語の集合を回答とするようなものに対して、Web6億ページから回答を抽出するエンジンを開発した。また、情報通信研究機構の既存技術である音声認識器とそのエンジンを接続することで、スマートフォンに音声で入力された質問に回答できるシステムを開発した。処理できる質問文は、「デフレの原因」から「病気の予防策」「特定の材料を使うメニュー」「ある国から輸入されているもの」「テレビ番組のキャラクター」「哲学的な概念の提唱者」「作曲家の作品」まで非常に広範囲にわたるが、これは結局のところ、鳥式上の関連語の新規なカテゴリをオンラインで設定していることに他ならない。また、一部のタイプに対する質問の回答は対象となっているWeb文書6億ページに陽に書いてあるものにとどまらず、やはり我々が開発したアルゴリズムによって、自動発見された推論規則によって「推測」された回答や、類推によって推測された回答も含み、こうした回答はその根拠とともにユーザに提示される。こうした意味で、開発したシステムは従来の質問応答システムとは一線を画す。また、システムは音声認識から回答の抽出、推測までサーバー一台でほぼリアルタイムで動作する。これはやはり従来の類似システムが巨大な計算パワーを要したのと対照をなす。なお、システムの動作状況を示すデモビデオがhttp://www2.nict.go.jp/x/x161/で視聴できる。本研究の目的は、平成20年度までに開発した検索ディレクトリ「鳥式」にあるトラブル、ツールのような固定されたカテゴリに加えて、ユーザが、鳥式上の関連語の新規なカテゴリを設定することを可能とし、また相互に意味的な関係のある複数の関連語を一度に提示し、情報の深堀りを可能とすることである。本年度はタグ付き自然言語クエリによって、単語間の意味的関係、つまり、特定の意味的関係を持つ単語対、を精度良く抽出する手法を開発し、さらにその単語間の意味的関係を類推によって、精度良く拡張する手法を開発した。より具体的には、既存の言語的パターンによる単語間の意味的関係の獲得手法に、単語の意味クラスによる制限を加えて、多義なパターンを用いても意図した意味的関係を持つ単語の対のみが抽出できる手法を開発した。また、上記手法によって大量に獲得した意味的関係を出発点として、いわゆる「類推」によって、意図した意味的関係を持つ大量の単語の対を獲得する手法も開発した。既存の意味的関係の自動抽出手法は、ほとんど全て、言語的パターンを用いており、パターンの出現頻度で獲得できる意味的関係の量が制限されるが、この類推による意味的関係の獲得手法は、そうしたパターンを一切用いず、その頻度による制限とは無縁であり、より大量の意味的関係を抽出することができる。また、その獲得制度もかなり高いことが確認された。また、この手法は、そもそもテキストに書かれていないが、意図した意味的関係を持つ未知の単語対を獲得することも可能であり、科学技術の研究開発、ビジネスなどにおいて、イノベーションの支援として活用することが可能である。
ベトナム阮朝社会経済史の研究－貨幣・穀物流通を中心に－

27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、19世紀ベトナムにおける貨幣流通および穀物流通のあり方について、『大南寔録』および『大南会典事例』などの基礎資料をもとに分析した。貨幣流通ついては、当時の貨幣流通が持っていた多様性の具体像とその意味を、銀と銭貨という2種類の貨幣に着目して論じた。このうち銀の流通については雑誌論文のかたちで研究成果を公表することができた。また、貨幣流通を起点にして、税制や鉱山開発の問題についても検討を行い、国内の学会においてその成果を発表した。本年度の後半期には、19世紀ベトナムにおける穀物流通の検討に本格的に着手した。具体的には、国家が組織する穀物輸送制度=漕運制度に着目し、従来の研究では看過されてきた財政的物流の重要性を明らかにした。漕運の分析にあたっては、まず穀物需給の前提条件をなす各地域の要素賦存状況を検討し、人口や耕地といった生産要素が南北のデルタ地帯に偏在していたことを明らかにした。続いて、漕運組織、漕運によって輸送される漕糧の規模、漕糧の備蓄機関と再分配機構などの問題について考察を加え、漕運による穀物の流通過程を分析した。以上の内容をまとめ、11月に開催された史学会で研究成果を発表した。ベトナムの漕運に関する研究はこれまで皆無といっていい状況であったため、口頭発表ではあるが研究成果を公表できた意義は大きい。なお年末年始にかけて、科研プロジェクトに随行してベトナム北部山地-雲南の交通ルートの調査を行った。調査ではフィールドワークを行うとともに、ハノイで国立第一公文書館を訪れ、阮朝殊本に関する調査を行った。秣本の現物は閲覧することができなかったが、公刊されていない目録類の閲覧は許可され、編纂史料にはない多数の関連記事を確認することができた。次年度に予定されているベトナムでの在外研究に向けて、大きな弾みをつけることができたといえる。平成26年度は、2014年4月から2015年3月までベトナム・ハノイで在学研究に従事した。在外研究中の受け入れ機関は、ベトナム国家大学ハノイ校のベトナム学・開発科学院である。在外研究中の主目的は、受け入れ機関におけるベトナム語研修と、各種研究機関における資料収集である。まずベトナム語研修では、主に研究に必要なコミュニケーションスキルと、文献読解のためのリーディング、現地語による論文執筆に向けてのライティングスキルの向上に取り組んだ。史料収集においては、国立第一公文書における未公刊史料の閲覧・複写を最優先課題とし、さらにハンノム研究院・国家図書館においても資料収集を行った。史料の閲覧にあたっては多くの困難が予想されたが、閲覧システムの改善もあり、実際には史料の収集は極めて順調に進んだ。史料の収集にあたってはまず19世紀前半の史料を優先して集めるという方針を取り、貨幣・穀物市場・国家による輸送システム・対外貿易・鉱産資源の開発など、多岐にわたる文書を収集した。さらにハンノム研究院においても、貨幣鋳造や税制に関連する未公刊史料の入手に成功した。ハノイにおける研究活動にとどまらず、2014年末から2015年頭にかけて、中越国境地方でフィールドワークを実施した。とくにベトナム北部山地のバッカン省において、近世ベトナム最大の銀山であった送星銀山について調査を行った。現地の郷土史家に対する聞き取りや鉱山遺跡の実地調査によって、文献史料からは得られない貴重な情報を入手することが出来た。研究目標である19世紀ベトナムの社会経済史の解明に向けて、現在までのところ研究はおおむね順調に推移している。とくに平成26年度は2つ目の点において研究上の大きな発展が見られた。一点目は一次史料の収集であり、現地の文書館において貴重な未公刊史料を大量に入手することが出来た。これらの史料には、王朝の経済政策に関する詳細な記述や、当時の市場における物価や為替レートに関する数量的データが書き記されている。新史料の発掘により、これまで以上の具体性をもって当時の社会経済のあり方を叙述することが可能となった。二点目はベトナム語運用能力の向上である。ベトナムの歴史を研究するにあたっては、基本史料である漢文の読解能力に加え、現地語文献の読解や現地研究者とのコミュニケーションのために、高レベルのベトナム語運用能力が要求される。長期滞在を利用したベトナム語のトレーニングにより、研究に必要なレベルのベトナム語運用能力を身につけることに成功した。またベトナム語を駆使して現地の研究者と密なコミュニケーションを取り、研究目的の達成に有用な多くの情報を得ることが出来た。今後はベトナムにおける在外研究で得た成果を日本語・英語で積極的に発表するとともに、博士論文執筆に向けて、これまでの研究内容をより体系化していく。現地で収集した未公刊史料によって、これまで復元が難しかった貨幣流通量や阮朝の財政規模、米価の長期的動向に関して、ある程度まとまった数量的データを得ることができる。これらのデータをもとにして、阮朝の通貨政策や穀物政策についてより精緻な歴史像を構築していく。通貨政策については銭貨流通の統合および銀と租税・財政制度の関連について、穀物流通については首都のフエにおける米穀需給のあり方について重点的に研究を進める。またその作業成果は、『東洋学報』『社会経済史学』『東南アジア研究』といった全国規模の学術雑誌に発表していく。研究課題のなかでもとくに進展が早い銀と租税制度の関係および銀と財政の関係について、優先的に論文を執筆する予定である。

日本語による業績の発表と並行して、World economic history congressなどの国際学会において、英語によって研究成果を発信する。国際学会での発表を踏まえ、国際的なジャーナルに投稿すべく英語による論文の執筆に取り組んでいく。当初予定した基本史料による貨幣流通・穀物流通の分析については、順調に調査が進展し、学会発表や雑誌論文のかたちで成果を公表することが出来た。また上記のテーマに付随して、税制や鉱山開発、人口問題についても、多くの史料を収集して研究の見通しを立てることができた。現地調査についても、フィールドワーク・文書館調査の両面で大きな成果を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は日本における基本文献の調査成果を踏まえつつ、現地史料を駆使して研究を進めていく。当初の研究計画どおり、平成26年度はベトナム・ハノイのベトナム学開発科学院にて在外研究を行う。現地では語学研修を受けつつ、ハンノム研究院や国立第一公文書館で史料調査を行う予定である。現地の文書館に保蔵されている史料を用い、初年度に基礎を据えた諸テーマについて、さらに具体的な情報を収集していく。またテーマも貨幣・穀物流通からさらに発展させ、税制や財政の問題、国家による人口・土地センサスの作成、穀物流通における商人層の動向などについても史料を収集していく。ベトナムから帰国した後は、現地で収集した史料や文献を最大限活用し、博士論文の執筆に取り組む。またその過程で蓄積された研究を、日本語だけでなく英語のジャーナルにも投稿し、広く世界に向けて研究を発表していく。
視覚的探索行動を通じた広告Webサイトの評価分析

「伝達内容に含まれる商品選択基準を受け手が重視しているケースでは、重視していないケースと比べて、広告の当該伝達内容についての文字情報への注目度が高い」という仮説を、アイトラッキング実験によって検証した。2014年に46名、2015年に35名の計81名を対象に、7本のCMと4本のWebサイトを見てもらい、視線データを記録した。その後、質問紙調査で食品選択基準について4段階評定をしてもらった。分析した6本の広告のうち5本の広告において、仮説を検証できた。特に、音声刺激を含まず、純粋に視覚刺激を用いているWebサイトにおいて、この傾向が顕著であった。広告効果を高くするためには、視聴者の広告に対する態度(Attitude toward the advertisement ;以下、「Aad」と略記する)を好意的にし、購買意欲を促進することが重要である。本研究では、広告Webサイトを対象に、広告の「伝達内容」と「Aad」との間の関係をより明らかにするために、次の二つの目的を設定し、これらについて、アイカメラを用いた実験および質問紙調査によって明らかにすることを目的としている。第一の目的:「情報的価値が高いケースは、低いケースと比べて広告に注目しており、情報獲得量も多い」という仮説を検証する。第二の目的:情報的価値が高いケースは低いケースの被調査者と比べて、広告のどの部分をよく見て、どのような「視聴印象」を感じて、「Aad」の評価が高くなるのかを明らかにする。本年度は、2014年度本実験を実施するために、実験刺激の選定、先行研究のレビューおよび被調査者の選定を進めた。本研究では、被調査者の食品選択基準にしたがって被調査者集団を選定する必要があるため、大学生の被調査者を対象に「食品選択基準」に関する質問紙調査を行った。具体的には、Asakawa & Okano(2009)でSteptoe et al.(1995)の「食品選択基準」測定尺度(36項目)を因子分析した際、各次元に因子負荷量が高かった2項目(計10項目)を4段階で評価してもらう調査票に回答してもらった。そして、「食品選択基準」5次元それぞれについて重視する者・重視しない者を含むように被調査者集団を選定した。広告表現は、「表現形式」と「伝達内容」に分けられるが、本研究では、Webサイトの「伝達内容に含まれる商品選択基準を受け手が重視しているケースは、重視していないケースと比べて、広告への注目度が高く、情報獲得量も多い」という仮説を設定し、これをアイカメラ実験によって明らかにすることにした。本年度は、昨年度に「食品選択基準」に関する予備調査を実施したうえで選定した42名の大学生に、1名ずつ装置の前に座ってもらい、6種類のWeb広告を、画面に1本ずつ提示して、その視線データをとった。アイトラッキングには、刺激を24インチ・モニター(1920×1200)上に表示するだけで視線を計測できる、「非接触型」の装置を用いた。さらに、実験終了後に、Webサイトについてインタビューを行い、プロトコルデータをとった。食品選択時に、伝達内容に含まれている選択基準(「ダイエットに役立つこと」「リラックスできること」「ストレス解消に役立つこと」「安全性が高いこと」など)を重視しているか否かについて、4段階評定をしてもらった。現在、データの入力作業が終わり、解析の段階に進んでいる。本研究では、「伝達内容に含まれる商品選択基準を受け手が重視しているケースでは、重視していないケースと比べて、広告の当該伝達内容への注目度が高い」という仮説を、アイトラッキング実験によって明らかにした。CMの場合、音楽やアナウンスのような音声の刺激による影響があるため、視覚的情報探索がより積極的に行われると考えられる広告Webサイトを用いることにした。32名の大学生に、1名ずつ、非接触型のアイカメラを設置しているモニターの前に座ってもらい、3本のWebサイト(「低カロリー」を訴求しているティーズ・ティー、「体脂肪を減らすこと」を訴求している特茶、「ダイエットに役立つこと」を訴求しているカルピス・ダイエット)を1本ずつ提示して、それらの視線データを記録した。さらに食品選択時に上記の3つの選択基準を重視しているか否かについて4段階評定をしてもらった。「低カロリー」を重視する群(4段階評定で「4」または「3」と回答した群)と重視しない群(4段階評定で「2」または「1」と回答した群)で、Webサイト画面の中でそれらの「食品選択基準」を視覚的に訴求している文字スーパーについて注目度が異なるか否かについて、ヒートマップで分析した。さらに、2群で、ヒートマップ上、差が認められたシーンについての、a)合計注視時間、b)合計注視点数、c)合計停留時間、d)合計停留回数の平均値の差の検定を行った。「ティーズ・ティー」のケースでは、「低カロリー」の重視群は非重視群より「甘さすっきり」の文字情報への合計注視時間・合計停留時間が統計的に有意に長く、合計注視点数・合計停留時間が有意に多かった。「特茶」および「カルピス・ダイエット」のケースでも同様の結果が得られた。被調査者数が少なくt検定で有意差がでにくい状況にもかかわらず、全ケースで全指標に統計的有意差が生じたことから、仮説が検証できた。

「伝達内容に含まれる商品選択基準を受け手が重視しているケースでは、重視していないケースと比べて、広告の当該伝達内容についての文字情報への注目度が高い」という仮説を、アイトラッキング実験によって検証した。2014年に46名、2015年に35名の計81名を対象に、7本のCMと4本のWebサイトを見てもらい、視線データを記録した。その後、質問紙調査で食品選択基準について4段階評定をしてもらった。分析した6本の広告のうち5本の広告において、仮説を検証できた。特に、音声刺激を含まず、純粋に視覚刺激を用いているWebサイトにおいて、この傾向が顕著であった。実験も計画通りに実施でき、データ入力も完了した。現在、統計解析を進めているが、それが完了したら、論文にまとめる予定である。コミュニケーション論先行研究の体系的なレビューに基づき、本研究の実験結果に考察を加えることで、本研究で得られた成果をまとめる。その成果は、学会発表するとともに、論文として学会誌に投稿する予定である。先行研究のレビューも順調に進んでおり、アイトラッキングの解析も定期的に試行しており、2014年度の本実験実施およびアイトラッキングデータの解析の準備は整っている。実験計画では、アイトラッキングの機器への不適合でデータがとれない被調査者やキャンセルなどを見込み、実験実施期間を長めに想定して予算を組んでいたが、順調に実験が進んだため、アイトラッカーのレンタル期間を最小限にとどめることができた。予備調査で選定した被調査者に、アイカメラ付きモニターで「安全性」「ムード」「簡便性」「ダイエット」「価格」をそれぞれ訴求している食品Webサイトを2本ずつ、計10本を閲覧してもらう。そして、各Webサイトについて、1「全体の注視時間」、2注視点の数、3ブランド名、商品のベネフィットに関する説明、その他(例えば、タレント、舞台背景など表現形式)の3つの「注視時間」を調べる。さらに、「視聴印象」、対象Webサイトに対する好き・嫌い(好感度)、購買意欲をそれぞれ7段階評定する質問紙調査を行う。なお、Webサイトの「視聴印象」の測定には、浅川・岡野(2011,2013)の結果をもとにして作成した測定尺度を用いる。解析の方針は以下のとおりである:1全体の「注視時間」、注視点の数について2群(各選択基準の重視群と非重視群)でt検定を行う。2対象広告の注視範囲をブランド名、商品のベネフィットに関する説明(文字スーパー)、その他の3つに分類してそれぞれの注視時間について2群でt検定を行う。3閲覧後に行った質問紙調査の各項目(対象Webサイトに対する「視聴印象」、好感度、購買意欲)について、2群でt検定を行う。4対象Webサイトの注視範囲をブランド名、商品のベネフィットに関する説明、その他の3つに分類する。そして、それぞれの注視時間と「視聴印象」、好感度との関連について検討する。Webのアイトラッキング実験後に行ったインタビュー記録を用いて、質的分析を補強する。それよって、アイトラッキングの結果解釈をより妥当性の高いものにすることができる。アイトラッキング実験を、1年目から2年目にした。アイカメラはリースを行うが、本実験の時期のずれにともない、そのリース代金が2年目にずれることになった。
パラジウム、白金混合多核錯体を反応場とする分子活性化とその変換

平面構造を持つ多核錯体の研究は、二次元共役に由来する電子移動反応、小分子の活性化などユニークな化学特性を示すことが期待される。本研究では、パラジウム、白金と橋架けケイ素、ゲルマニウム配位子で構成された四核錯体が類例のない平面構造と電子密度の向上から特徴ある反応性を明らかにした。具体的には、シリレン源を用いた改善法により、高収率高選択的な四核錯体の合成を確立した。プロトン化による金属骨格の構造変換、橋架けケイ素配位子の同時交換反応等、多核錯体特有の反応性を見出した。これは、橋架けケイ素、ゲルマニウム配位子の柔軟な配位構造に由来する新規に富む化学特性を見出した重要な研究成果である。本研究の目的は、ケイ素、ゲルマニウムの典型元素とパラジウム、白金の遷移元素で構築される平面構造多核錯体を反応場とする有機分子の活性化と変換反応である。特に、平面構造をコアとする多核金属錯体は、二次元共役系による広範囲の多電子移動、反応基質の多金属中心による活性化など、一次元鎖状型の多核錯体とは異なる化学的性質が期待される。今年度の主な研究実績は、平面型多核錯体の迅速かつ効率的合成法の開発、アルキン等の不飽和有機分子、プロトン等の電子欠損化合物との反応を検討したことである。一般に、多核金属錯体の精密合成は原子レベルで反応を制御する必要があるため、その合成法の開発は困難である。従来法では、単核及び二核錯体を前駆体としてその多核化反応を検討していた。今回、アミノシリルボランと呼ばれるシリレン前駆体、低級ヒドロシラン、低級ヒドロゲルマンと0価パラジウム、白金錯体を用いて、多核金属錯体を迅速かつ効率的に合成する方法を見出した。実際の合成実験では、有機ケイ素、ゲルマニウム反応剤と原料錯体との混合比が重要であり、反応温度や溶媒選択が生成物の収率や反応速度に影響を及ぼした。本研究で対象とする多核錯体の特徴は、シリレン、ゲルミレン配位子の電子供与性により中心骨格を安定化させる、アルキン等の不飽和有機分子との反応ではケイ素ー炭素、ゲルマニウムー炭素結合が形成する反応が優位に進行する、という興味深い事実を見出した。また、白金とパラジウムを含む異種金属四核錯体の合成も可能とした。その構造は、中心部位に1つの白金、その周囲に3つのパラジウムで中心骨格を形成していることを明らかにした。その反応性を検討した結果、基質がパラジウムより白金に優位に相互作用する異種金属錯体の特徴を明らかにした。本研究の目的は、有機ケイ素化合物を橋架け配位子とするパラジウム、白金を含む平面構造多核錯体の効率的合成とこれを反応場する有機基質の変換反応及び多核錯体の骨格変換を見出すことである。特に、平面構造をコアとする多核金属錯体はベンゼンと類似した二次元共役系による速い電子移動と高い熱的安定性など、一次元鎖状多核錯体とは異なる化学的性質を示す。今年度の主な研究実績は、これらの電子豊富な多核錯体へプロトン化による逐次的な構造変換を見出したことである。従来の多核金属錯体へのプロトン化は金属-金属結合の開裂反応を容易に引き起こすため、多核構造を維持できないことが多い。これに対して、シリレン配位子は複数の金属間に安定な橋架け構造を形成するため、プロトン化による電子状態が変化しても多核構造を維持することが期待される。実際に、その反応初期生成物では平面構造が維持されたままPd-Pd間にヒドリド配位子が橋架けした付加体を生成した。この付加体はボレート塩のような非配位性アニオンでは安定に存在するが、カルボキシラートのような配位性アニオンでは継続反応が進行し、平面四核構造の一部のPd-Si結合が開裂し、更に二量化した類例のない八核パラジウム錯体を生成した。また、四核付加体と八核開環体のモデル構造をDFT計算で比較すると、後者の構造が熱的に不安定であることを明らかにした。中心に1つの白金、その周囲に3つのパラジウムで構成される同構造の異種金属四核錯体では、白金に対してPt-Si、Pt-H結合をもつ新規な多核構造を明らかにした。この異種錯体の特徴として、ヒドリド配位子は末端配位を形成していることが特徴的である。一方のシリル配位子は置換活性であり、過剰量のケイ素化合物を添加すると容易にシリル配位子の交換反応が進行し、単核錯体とは異なる化学的性質を示すことが明らかになった。本研究の目的は、類例のない平面六配位構造で安定化された四核錯体を反応場として、有機基質の分子活性化と多核錯体の骨格変換を理解することである。本研究で対象とする四核錯体は低原子価の白金、パラジウムの遷移元素と中性二価ケイ素(シリレン)、ゲルマニウム(ゲルミレン)を橋架け元素とする分子クラスターである。平面構造多核錯体は、二次元共役による異方的な多電子移動、中心部位の反応不飽和点の存在など、一次元鎖状構造とは異なる化学的性質を示す。高いσ電子供与能を示すシリレン、ゲルミレン配位子は、多核金属錯体の電子密度を高め、反応性に富むことが期待される。

最終年度の研究実績は、多核錯体の効率的合成法の開発、プロトン化による四核構造体の骨格変換を検討したことである。一般に、その精密合成は原子レベルでの反応制御を要するため、その合成法は困難であるが、適切なシリレン源(ゲルミレン源)を用いることで多核錯体を高収率で合成した。プロトン化反応では、二次元平面構造から一次元鎖状構造への骨格変換に関する新しい知見を得た。従来の多核錯体のプロトン化は金属間結合の開裂が生じるため、多核構造体を維持できない。遷移金属へ強固に配位するシリレン、ゲルミレン配位子は、四核構造を維持したまま、骨格変換が進行することが最大の特徴である。シリレン配位子をもつ四核錯体のプロトン化反応は、アニオンの化学的性質に強く依存した。ボレート塩のような非配位性アニオンでは、平面構造が維持された比較的安定な付加体を与えた。カルボキシラートのような配位性アニオンでは、一部の平面構造が変換された準安定な開環体を与えた。一方、ゲルミレン配位子をもつ四核錯体のプロトン化は、Pd-Pd結合開裂に伴う鎖状四核錯体を形成し、かつ、これが反応温度に依存する可逆性を示した。これらの結果により類例のない多核錯体の骨格変換を理解することができた。平面構造を持つ多核錯体の研究は、二次元共役に由来する電子移動反応、小分子の活性化などユニークな化学特性を示すことが期待される。本研究では、パラジウム、白金と橋架けケイ素、ゲルマニウム配位子で構成された四核錯体が類例のない平面構造と電子密度の向上から特徴ある反応性を明らかにした。具体的には、シリレン源を用いた改善法により、高収率高選択的な四核錯体の合成を確立した。プロトン化による金属骨格の構造変換、橋架けケイ素配位子の同時交換反応等、多核錯体特有の反応性を見出した。これは、橋架けケイ素、ゲルマニウム配位子の柔軟な配位構造に由来する新規に富む化学特性を見出した重要な研究成果である。研究初年度では、有機ケイ素化合物を橋架け配位子とする平面構造四核錯体の合成法を確立した。次年度では、これらの多核錯体に対してプロトン化等の電子欠損性化合物との反応を検討し、熱的に安定な環状四核構造から鎖状四核構造への骨格変換が段階的に進行することを見出した。具体的には、プロトン化反応により生じた新規の多核金属錯体の合成及び結晶構造解析に成功し、その骨格変換が段階的に進行する反応過程を明らかにすることができた。特に、配位性のアニオンや極性溶媒は骨格変換反応の促進効果が確認された。これらの研究成果は、以前に報告したゲルマニウムを橋架け配位子とする平面構造四核類縁体の可逆的な骨格変換の中間体に相当しており、本研究で対象とする骨格変換の一般性を示すことができたと言える。これにより、有機ケイ素配位子が橋架けする多核金属錯体は熱的安定性が高く、電子状態の変化に応じて柔軟に構造変換できるため、これを反応場とする不飽和有機分子の分子変換や二酸化炭素、水素分子の小分子活性化の反応開発が充分に期待できる。その研究成果は、従来の橋架けカルボニル配位子を持つ多核金属錯体の化学的性質とは全く異なるものであり、その将来性は興味深いものである。白金、パラジウムを含む異種金属錯体の骨格変換反応を見出すには至っていないが、シリル、ヒドリド配位子が白金と結合する新しい平面四核錯体の合成を見出すことができた。このようにして、研究初年度に平面四核錯体の合成法を確立したこと、その次年度に四核錯体へのプロトン化により新規性に富む骨格変換を見出したことから、本研究はおおむね順調に進展している。有機金属化学今後の研究の推進方策は、昨年度の成果を更に発展させることを目標として、本研究の対象である平面構造四核錯体を反応場とする有機基質の変換反応、気体小分子の活性化、骨格変換の反応機構解明を試みる。
興奮波を生じる神経場の間に形成されるトポグラフィックマッピングの研究

生物の脳では,感覚受容器の位置関係が,その感覚の処理を行なう領野においても保存されているような投射が広く存在する.これをトポグラフィックな投射と呼ぶ.従来のトポグラフィックマップ形成モデルで,その生理学的妥当性をいくらかでも考慮して作られたものは,すべて神経場の定常な興奮に基づいていたが,神経場上の興奮現象としては,その他に興奮波が古くから知られている.われわれは,これまでマップ形成の基礎として省みられなかった興奮波に基づくレティノトピー形成モデルを提案している.このモデルは,前層,後層と呼ぶ二枚の神経場と,前層から後層に投射する興奮性の可変層間結合からなる.一個の細胞が興奮すれば,ドミノ倒しのように周りに興奮が伝わって行く.シナプス結合の強さは,ロジスティック成長,シナプス前または後細胞を共有するシナプス同志の競合,ヘブ学習の三つの効果によって変化して行く.われわれは,前層の細胞をランダムに一つ選んで刺激して興奮波を起こし,一つの興奮波が神経場の端に到達して消えた後,また新たに細胞を選んで刺激するということを繰り返した.後層には形成中の層間結合を介した前層からの刺激により興奮波が生ずる.本年度は前層の中央に細胞密度の高いフォビア状領域を設けて(後層は一様とする)計算機シミュレーションを行った結果,フォビア状領域は後層に拡大投射されることを見いだした.これは,実際の視覚系に見られる網膜-LGN間の神経結合と似通ったものである.生物の脳では,感覚受容器の位置関係が,その感覚の処理を行なう領野においても保存されているような投射が広く存在する.これをトポグラフィックな投射と呼ぶ.従来のトポグラフィックマップ形成モデルで,その生理学的妥当性をいくらかでも考慮して作られたものは,すべて神経場の定常な興奮に基づいていたが,神経場上の興奮現象としては,その他に興奮波が古くから知られている.われわれは,これまでマップ形成の基礎として省みられなかった興奮波に基づくレティノトピー形成モデルを提案している.このモデルは,前層,後層と呼ぶ二枚の神経場と,前層から後層に投射する興奮性の可変層間結合からなる.一個の細胞が興奮すれば,ドミノ倒しのように周りに興奮が伝わって行く.シナプス結合の強さは,ロジスティック成長,シナプス前または後細胞を共有するシナプス同志の競合,ヘブ学習の三つの効果によって変化して行く.われわれは,前層の細胞をランダムに一つ選んで刺激して興奮波を起こし,一つの興奮波が神経場の端に到達して消えた後,また新たに細胞を選んで刺激するということを繰り返した.後層には形成中の層間結合を介した前層からの刺激により興奮波が生ずる.本年度は前層の中央に細胞密度の高いフォビア状領域を設けて(後層は一様とする)計算機シミュレーションを行った結果,フォビア状領域は後層に拡大投射されることを見いだした.これは,実際の視覚系に見られる網膜-LGN間の神経結合と似通ったものである.
修復象牙質形成過程におけるマトリックスメタロプロテアーゼの局在および機能解析

窩洞形成に伴う侵襲は、窩洞直下の象牙芽細胞の石灰化の誘導のみならず、それよりも内側の歯髄に存在する未分化間葉系細胞にも影響を与え、Wnt/β-catenin経路を介してTimp1の発現を誘導している可能性が明らかとなった。以上の事から,修復象牙質を誘導しうる新規生体覆髄材の開発において, TIMP1はとても有用な分子であることがわかった。平成21年度は,歯科治療において覆髄剤として広く用いられている水酸化カルシウムの硬組織石灰化誘導に対する効果について解析を行った。解析の結果,水酸化カルシウムから溶出したカルシウムイオンが硬組織産生細胞に働き,その石灰化を亢進させることが明らかとなった。そして,その効果は、カルシウムセンシングレセプターの下流に存在するERK1/2,p38,JNKといった分化シグナルの活性化を増強することによることが明らかとなった。本研究課題は,積極的に象牙質再生能を誘導しうる覆髄剤(材)を開発することであり,この研究成果は本研究課題において非常に重要な意義をもつ。一方で,これまでにin vivoにおいて雄性9週Wistarラットの臼歯に対して実験的窩洞形成を行い,歯髄における遺伝子発現についてマイクロアレイ法を用いた経時的な解析を行ってきた。その結果,MMPファミリー分子(MMP-3,MMP-13,TIMP-1)の発現が継続的に上昇していることを発見した。次に,MMPファミリー分子の遺伝子発現と局在についてin situ hybridization法にて解析を行うために各遺伝子の全長cDNAよりprobeの作製を行った。発現上昇の確認された遺伝子の中の一つであるTIMP-1のprobeを川いて上記ラットの頭蓋骨に対して染色を行ったところ,頭蓋骨表面の細胞である骨芽細胞においてシグナルの発現が確認された。骨芽細胞と象牙芽細胞における発現遺伝子の類似性については以前より多数報告があることから,象牙芽細胞においてもTIMP-1が発現している可能性は高いものと考えられる。現在,実験的窩洞形成を行った上記ラットの臼歯に対して各遺伝子の発現と局在の解析を進めているところである。さらにin vitroにおいて象牙芽細胞様細胞(MDPC-23)を用いて,石灰化誘導培地におけるMMPファミリー分子の発現について解析し,石灰化とMMPファミリー分子の相関性についてReal-time PCR法を用いて解析を進めているところである。本年度は,ラット臼歯に窩洞形成を行った後の歯髄におけるMMP-3, MMP-13, TIHP-1などの遺伝子発現の局在をin situ hybridization法にて明らかにすること,そしてそれら遺伝子の修復象牙質形成時の働きについて解析を行うことを目的とした。まず,これら3つの遺伝子発現の局在についてinsitu hybridization法にて解析した結果,ラット臼歯窩洞直下の歯髄において、窩洞形成後3日目にMmp13の発現認められた。また,窩洞形成直後および1日後,3日後にTimp1の発現が確認された。特にTimp1は,Mmp13と比較して広い領域に継続して発現しており,歯髄の治癒に与える影響がより大きいものと推測された。そこで,in vitroにおいてマウス象牙芽細胞様細胞株HDPC-23をTIMP1添加条件下で培養したところ,増殖能に関しては添加したTIMP1の濃度依存的に抑制傾向を示し,石灰化は50ng/mlのTIMP1を添加することで有意に促進された。これらのことから,TIMP1が修復象牙質の石灰化に関与している可能性が示唆された。また,これまでに骨芽細胞の分化の際にTimp1の転写をWnt/β-catenin経路が制御していること,および骨折時や軟骨組織が機械的な刺激を受けた時にWnt/β-catenin経路が活性化されることが報告されている。そこで,窩洞形成の刺激によってもWnt/β-catenin経路が活性化されるのではないかとの仮説を立て,窩洞直下歯髄におけるβ-cateninタンパクの局在について免疫組織化学法を用いて現在,検討を行っているところである。本研究課題は,生物学的な作用を発揮するような覆髄材の開発を念頭に置き,修復象牙質の形成メカニズムの一端を明らかにすることを目的として研究を進めてきた。本年度は,Timp1の転写とWnt/β-catenin経路の関係についてMDPC-23を用いて解析し,また一方で,窩洞直下歯髄におけるβ-cateninタンパクの局在についても免疫組織化学法を用いて解析を行った。その結果,MDPC-23をTIMP1添加条件下で培養したところ,TIMP1の濃度依存的に増殖が抑制される傾向が認められたのに対し,石灰化については50ng/mlのTIMP1を添加することで有意に促進された。このことから,TIMPIが修復象牙質の石灰化に関与している可能性が示唆された。また,免疫組織化学法により,β-cateninの核内移行が窩洞直下歯髄において観察され,窩洞形成の刺激によってWnt/β-catenin経路が活性化されることが示された。

さらに,Timp1のプロモーター解析をおこなった結果,β-cateninとTCF4の結合領域を欠失させるとOD-21において転写が有意に抑制されることが確認された。すなわち,未分化な細胞はWnt/β-catenin経路の影響を大きく受けることが明らかとなった。以上の研究結果から,窩洞形成に伴う侵襲は,窩洞直下の象牙芽細胞のみならず,それよりも内側の歯髄に存在する未分化間葉系細胞にも影響を与え,Wnt/β-catenin経路を介してTimp1の発現を誘導することを明らかにした。これらの研究成果により,修復象牙質の形成メカニズムの一端が明らかとなり,研究目標に対して十分な研究成果が得られたと考えている。
日本古代の食料収取と家産機構

本研究は、日本古代国家の支配の特質を天皇への食料供給に着目して明らかにすることを目的とする。前年度までに、蔬菜・果樹類の生産・収取実態について検討をすすめ、蔬菜類の供給地である「園」、果樹類の供給地である「林」について、それぞれの特徴を考察した。本年度は、前年度の検討結果をふまえ、八九世紀において天皇の活動を支える経済的基盤となっていた所領のうち、「田」に着目して、「園」・「林」との比較を念頭に分析・考察をおこなった。まず、天皇への供御供給地として唯一令文に規定をもつ令制官田について、その経営・存在形態と、どのような田地として構想されていたのかを検討した。その結果、1田令の官田規定は、中央の強い把握のもとでの運営を特徴とする唐の屯田制経営方式を官田経営に採用することを表明したものであること、2ミヤケに由来する田地とされる官田は、令制下においても、園や牧などと景観上隣接する複合的経営体の一部であること、3官田経営の労働力は、前代以来の関係を有する集団が国郡機構を介した雑徭によって差発され、宛てられていたこと等を指摘し、官田は血縁にかかわらず天皇位に就いた者に継承される財源として、田令によって新たに創出された地目であったと結論づけた。次の作業として、天皇の御料田であることが指摘されている「勅旨田」について、天皇の家産としてどのように位置づけられるかを検討するべく、研究史の整理と関連史料の分析をすすめている。これまでに析出した論点は、1八世紀中頃の「勅旨開田」がうかがえるとされている史料は、国司業務としての恒常的な土地開発事業に関わるものと考えられ、こうした開発地とは別に、令制以前から家産として経営されていたと思われる用益地が寺院等に施入されていること、2天皇家家産の施入などに関わる勅旨所は、紫微中台と連携して光明皇后の勅を奉じて活動していたが、紫微中台の解体後には家産を継承した孝謙太上天皇のもとで単独での奉勅機能を有する勅旨省となり、延暦年間には桓武天皇の家産管理機構として新たに設置されたとみられること、3九世紀初頭において、賜田の傾向と勅旨田設置の傾向は対比的な関係にあること等である。(抄録なし)本研究は、日本古代国家の支配の特質を天皇への食料供給に着目して明らかにすることを目的とする。学界の研究現状に鑑み、検討が不十分な副食物-蔬菜・果樹類の生産・収取実態を取りあげ、その供給地(生産地)に焦点をあてた。本年度は、蔬菜類の供給地である「園」、果樹類の供給地である「林」について分析・考察を進めた。1、蔬菜の供給地である園の管理を掌る園池司が、九世紀末に天皇の食膳を掌る内膳司に併合されることについて、園池司の職掌を再確認し、併合によって生じる変化を考察した。その結果、園池司を禁苑の管理を担当する役所とする見解は不正確であることを指摘し、禁苑の管理は複数の官司が携わるものであったとの結論に至った。また、内膳司への併合については、天皇家への食料供給の役を担う所領を内膳司の下に一括する意味があったことを明らかにした。このような成果には、園池司という官司の性格について従来の見解を訂正するとともに、天皇の家産機構と律令国家の官司組織との関係を捉えなおす意味がある。2、「林」について、貴族層の家産所領が律令国家の山野支配政策上にもっていた位置を、従来の法制史料の再解釈に出土文字資料による知見を加えて検討した。その結果、八世紀末九世紀初頭に、天皇家家産の整備が目指され、貴族層の家産所領経営に対する国家の対応が黙認から規制へ変化することを明らかにした。日本古代において律令の導入後の社会とそれ以前の社会とが、制度上どのような関連を持ち、いかにして変容していったかについて、ひとつの視座を提言できたものと考える。

次の作業として、天皇の御料田であることが指摘されている「勅旨田」について、天皇の家産としてどのように位置づけられるかを検討するべく、研究史の整理と関連史料の分析をすすめている。これまでに析出した論点は、1八世紀中頃の「勅旨開田」がうかがえるとされている史料は、国司業務としての恒常的な土地開発事業に関わるものと考えられ、こうした開発地とは別に、令制以前から家産として経営されていたと思われる用益地が寺院等に施入されていること、2天皇家家産の施入などに関わる勅旨所は、紫微中台と連携して光明皇后の勅を奉じて活動していたが、紫微中台の解体後には家産を継承した孝謙太上天皇のもとで単独での奉勅機能を有する勅旨省となり、延暦年間には桓武天皇の家産管理機構として新たに設置されたとみられること、3九世紀初頭において、賜田の傾向と勅旨田設置の傾向は対比的な関係にあること等である。「研究実施計画」に記載した全ての研究内容に年度中に取り組むことができ、成果を学術雑誌に発表することができた。また、そのなかで得られた知見に基づき、「研究の目的」に従って新たな分析対象を設定、関係史料の収集・読解に着手することができた。今年度の研究活動を通じて、古代における天皇への食料供給については、蔵人所に関する分析が必須であるとの思いが一層強くなった。今後は蔵人所の役割について分析をすすめる。蔵人所に関する史料は近年、新出史料の刊行があったが、蔵人所の食料供給について専門的にふれた研究はなく、かかる視点から史料を整理していく必要である。また、これまで家産所領を供給源とする仕組みに着目してきたが、こうした仕組みと租税として食料を収取する仕組みとの関連について、これまでに検討してきた蔬菜・果樹類に水産物を加え、考察をおこなう。水産物については漁撈具の分析など考古学の成果を取り入れて検討することが可能であり、文字資料とあわせて報告書などの収集・整理をすすめていく。(抄録なし)