hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スライス温度受容ニュ-ロンイオン機構のパッチクランプ法による解析

12ー15日令ラットより視束前野横断スライスを作成した。ノマルスキ-顕微鏡直視下に、細胞表面を覆う結合織を除去した後、パッチクランプ記録を行った。Ca^<2+>ーfree/Mg^<2+>液でシナプス伝達を遮断し、1次温度受容ニュ-ロンのみから記録した。(1)パッチ電極での細胞外記録で温度受容ニュ-ロンを同定した。(2)温度受容ニュ-ロンからのニスタチンによるwholeーcell記録ニスタチン(100μg/ml)を含むピペットを細胞膜に密着させて、ニスタチンでポア-を形成させてwholeーcell記録を行った。この方法で細胞内2次メッセンジャ-の流出なしにwholeーcell記録が可能となる。(1)電流固定法:電流の注入により、25°Cでの膜電位をー60mVに維持した。温度を25°Cから35°Cに上昇させると、温受容ニュ-ロンでは、膜電位が脱分極して発火頻度が上昇した。冷受容ニュ-ロンでは、膜電位が過分極し、発火頻度が低下した。(2)電位固定法:50nMテトロドトキシンでI_<Na>を部分的に抑制し、電位固定下に電流を記録した。(a)温度依存性電流:25°Cおよび35°Cで、±50mVのランプ波電位を加え、それぞれの電流電圧曲線を得た。それらの差の電流は、温度感受性を示すチャンネルの電位依存性を示す。反転電位は、温受容ニュ-ロンで約ー40mV、冷受容ニュ-ロンでは、約ー55mVであった。外液のNa^+、K^+、Cl^ーの組成を変え、反転電位の変化を定量した。温受容ニュ-ロンではNa^+が主に関与し、冷受容ニュ-ロンでは、K^+が主に関与していた。それゆえ、温度上昇により、温受容ニュ-ロンでは、主にNa^+透過性が上昇して静止電位が脱分極し、発火頻度が上昇する。また、冷受容ニュ-ロンでは、温度の上昇により、主にK^+透過性が上昇して静止電位が過分極し、発火頻度が低下すると結論された。(b)電位依存性電流:電位固定下に、ー60mVから0mVへのステップ電位を加え、電位依存性Na^+電流(I_<Na>)、遅延整流性K^+電流(I_K)を記録した。温度を25°Cから35°Cに上昇させると、温・冷受容ニュ-ロンで、電流はいずれも上昇した。I_<Na>、I_Kは、温度受容ニュ-ロン発火頻度の温度依存性に関わらないと結論された。(3)温受容ニュ-ロン温度依存性電流の通常wholeーcell記録温受容ニュ-ロンのニスタチンによるwholeーcell記録の後、同じ細胞の通常のwholeーcell記録を行い、温度依存性電流の変化の有無を検討した。(a)ピペット内液に2mMATPを含むピペットでの通常のwholeーcell記録:この記録法では、温度依存性電流の逆転電位は、ニスタチン法で得た逆転電位に比べ、21.1mV±17.3(n=6)過分極した。(b)ATPを含まないピペットでの通常のwholeーcell記録:この記録法では、温度依存性電流の逆転電位は、ニスタチンで得た逆転電位に比べ、ほとんど変化しなかった(n=3)。それゆえ、細胞内ATPが、温度依存性に過分極を引き起こし、ニスタチンで記録された細胞の温度受容性を変化させるものと結論された。温受容

ニュ-ロンではNa^+が主に関与し、冷受容ニュ-ロンでは、K^+が主に関与していた。それゆえ、温度上昇により、温受容ニュ-ロンでは、主にNa^+透過性が上昇して静止電位が脱分極し、発火頻度が上昇する。また、冷受容ニュ-ロンでは、温度の上昇により、主にK^+透過性が上昇して静止電位が過分極し、発火頻度が低下すると結論された。(b)電位依存性電流:電位固定下に、ー60mVから0mVへのステップ電位を加え、電位依存性Na^+電流(I_<Na>)、遅延整流性K^+電流(I_K)を記録した。温度を25°Cから35°Cに上昇させると、温・冷受容ニュ-ロンで、電流はいずれも上昇した。I_<Na>、I_Kは、温度受容ニュ-ロン発火頻度の温度依存性に関わらないと結論された。(3)温受容ニュ-ロン温度依存性電流の通常wholeーcell記録温受容ニュ-ロンのニスタチンによるwholeーcell記録の後、同じ細胞の通常のwholeーcell記録を行い、温度依存性電流の変化の有無を検討した。(a)ピペット内液に2mMATPを含むピペットでの通常のwholeーcell記録:この記録法では、温度依存性電流の逆転電位は、ニスタチン法で得た逆転電位に比べ、21.1mV±17.3(n=6)過分極した。(b)ATPを含まないピペットでの通常のwholeーcell記録:この記録法では、温度依存性電流の逆転電位は、ニスタチンで得た逆転電位に比べ、ほとんど変化しなかった(n=3)。それゆえ、細胞内ATPが、温度依存性に過分極を引き起こし、ニスタチンで記録された細胞の温度受容性を変化させるものと結論された。
内外に突起を有する歯形部品の低加圧冷間精密鍛造

歯車などの複雑形状部品を精度良く冷間鍛造できれば生産速度が極めて高まるため,その経済的効果は大きい。本研究は分流鍛造の考え方を基盤として,製品内外周部に共に歯形形状を有するような一層複雑な内歯外歯共有歯形部品の冷間精密鍛造の実現の可能性を検討している。実験室のプレス容量の制約から素材に工業用純アルミニウムを採用した一連の研究から得られることがらを整理するとつぎのようになる。1)従来の単純なすえ込み鍛造において加工力1000KN(平均加工面圧650MPa)を与えても形状の良好な内歯外歯共有歯車を得ることはできない。2)円環素材の内径側上下隅角部に適度な面取りを施し,外側段差加圧(第1工程)・空隙設計・平坦加圧(第2工程)・内側段差加圧(第3工程)・空隙設定・平坦加圧(第4工程)を順次行う4工程成形を実施すれば,加工力650KN(平均加工面圧430MPa)で内歯側と外歯側が完全に充てんした形状の良好な平板形共有歯車が得られる。なお,歯形パンチを縦分割し複動動作させれば,4工程成形は材料を型外から取り出すことなく行え,1工程成形に帰着できる。3)突起付き歯形パンチを用いて内歯側への材料完全充てんを図り(第1工程),突起押し込みによって形成された材料窪み部に材料の逃げ場を与えて,外歯側と窪み部側への材料流動を巧みにバランスさせるブレーキパンチによる加工を行えば(第2工程),平均加工圧面360MPaで歯形彫型内に材料が完全に充てんした形状の良好な内歯外歯共有歯車が2工程で得られる。得られる製品歯幅はモジュールの5倍以上となる。一般の鋼材の純変形抵抗がアルミニウムの5倍と想定すると,素材を鋼材に変更する場合に必要となる充てん面圧は2000MPa以下と推定できる。すなわち,提案する工法は鋼材を素材とする場合にも適用でき,実生産現場での積極的な活用が期待される。歯車などの複雑形状品を精度良く冷間鍛造できれば経済的効果は大きい.提案した分流鍛造技術と開発した複動ダイセットを活用すれば短時間に鋼製の外歯あるいは内歯のネットシェイプ鍛造が低い加工面圧で実現できることを明らかにしている.本研究はこれまでの知識を基盤としてさらに形状の複雑な歯形部品,すなわち,製品内・外周部に歯形を共有する部品の精密鍛造の実現の可能性を検討するものである.本年度は加工装置・計測システムとして分割歯形パンチが円滑に動作できるダイセットを自作し,モデル材として工業用純アルミニウムを用いて,パンチ複動作動の効果を検討してみた.その結果をまとめるとつぎのようになる.(1)加工装置・計測システムは支障なく動作し,共有歯形部品の精密鍛造に関する一連の検討が可能である.(2)従来の単純な密閉鍛造では加工力をいくら増しても形状の良好な共有歯車を成形することはできない.(3)分割歯形パンチを採用し,段差加圧・空隙設定・平坦加圧を順次段階的に内歯側と外歯側に行えば,形状の良好な内歯・外歯共有歯車を加工力を高めずに得ることができる.なお,これら一連の作業は分割歯形パンチの作動が自動化できれば短時間に実施できる.

(4)素材形状として内径側の上・下角隅部に適切な面取りも併せて施せば形状の一層良好な共有歯車が加工力を高めずに得ることができる.なお,本研究成果は第49回塑性加工連合講演会にて発表されている.また,内歯・外歯共有歯車の加工に必要な加工面圧の理論予測として上界有限要素法を活用した展開を始め出しているが,加工開始時においても内歯側と外歯側への分流で材料充てんが進行するため,形状が複雑になっても充てんに必要な加工面圧は内歯単独あるいは外歯単独の製品の加工の場合と比較してあまり高まらないことが予測される.今後は分割歯形パンチ複動作動方式における最適素材形状の検討並びに新たな発想として突起付き歯形パンチを活用することの効果を検討していく.歯車などの複雑形状部品を精度良く冷間鍛造できれば生産速度が極めて高まるため,その経済的効果は大きい.本研究は製品内外周部に共に歯形形状を有するような一層複雑な共有歯形部品の冷間精密鍛造の実現の可能性を検討しているものである.昨年度までにおいて,加圧する歯形パンチを縦分割型にして,段差加圧・空隙設定・平坦加圧を順次段階的に内歯側と外歯側に行えば,形状の良好な内歯外歯共有歯車を加工力を高めずに得られることが知られた.本年度は,素材形状も材料の型内充てんに影響を及ぼすものと思われることから,提案する上述の加工法における素材形状の効果について検討してみた.また,発想をさらに進めて,突起付き歯形パンチを用いることの効果についても併せて検討した.その結果,つぎのことがらが知られた.(1)素材の内径および外径側の上下隅角部に2mmの面取りを施せば,面取りを施さない場合よりも優位な型内充てんを実現させることができる.なお,素材の内径側のみの面取り2mmでも型内充てんは優位となる.(2)突起付き歯形パンチで単純据込み加工を実施すると内歯側が完全に型内充てんした半製品を得ることができる.(3)前工程に突起付き歯形パンチによる単純据込み加工を実施し,その後,突起による窪みを活用した分流鍛造を行えば,形状の良好な内歯外歯共有歯車が加工力および加工面圧を高めずに得られる.すなわち,2工程で内歯外歯共有部品の低加圧精密鍛造が実現できる.なお,成果報告が日本機械学会東海支部浜松地区講演会並びに第50回塑性加工連合講演会において行われている.
Ｈ∞高速同定に基づく３次元高臨場感再生システムの開発

本研究においてバイノーラル収音された楽音をトランスオーラル再生する実用的な「3次元高臨場感再生システム」の開発に成功した。この成功は、新たに考案された2入力2出力系の逆システム同定方式と適応フィルタとして使用したJ-高速H∞フィルタによって実現された。この2入力2出力系の逆システム同定方式は外乱に対するロバスト性が高く、収束が速いJ-高速H∞フィルタに支えられている。将来的には、様々なメディアを通して高臨場感で音楽やスポーツなどを楽しめる社会の実現を目指したい。立体音響を実現する試みは古くから行われており、マルチチャネルサラウンドシステムが商品化されている。しかし、2チャンネル立体音響システムは現在まで商品化されていない。本研究では、左右の2つのスピーカから3次元高臨場感を再生できる実用的なトランスオーラルシステムの開発に初めて成功した。このシステムでは、バイノーラルマイクを両耳に装着した状態で、左右のスピーカから出力された白色雑音を数秒間聞いた後、マイクを外し、直ちにバイノーラル録音された音源を高臨場感で楽しむことができる。従来の適応フィルタ(NLMSアルゴリズム)では、このような実用的なトランスオーラルシステムの開発は困難であり、高速H∞フィルタの高い性能(収束性、追従性、ロバスト性)があって初めて実現が可能となった。今回開発した高臨場感再生システムは学園祭における研究室公開で公表され、多くの学生や一般の人に高臨場感サウンドを体験できる機会を提供し、好評を得た。来年度もこの活動を引き続き継続したいと考えている。また、今回のトランスオーラルシステムの構築に用いた逆システム同定のためのJ-高速H∞フィルタ(J-FHF)のアルゴリズム解析が大きく進展した。この成果より、アルゴリズムの高速化に用いた行列差分の低次元行列分解における因子行列の意味を明らかにし、J-FHFのアルゴリズムの理解を深化させることができた。さらに、通常のトランスオーラル再生は2入力2出力系の逆システム同定によって実現されるが、信号分離の視点から新たに簡易型のトランスオーラルシステムの構成法を提案し、シミュレーションでその有効性を確認した。バイノーラル録音-トランスオーラル再生を用いた立体音響システムは現在まで商品化されていない。本研究では、左右の2つのスピーカから3次元高臨場感を生活空間で再生できる実用的なトランスオーラルシステムの開発に初めて成功した。昨年度は信号分離の視点から新たに簡易型のトランスオーラルシステムの構成法を提案した。今年度は3次元高臨場感をより正確に再生するために2入力2出力系の逆システムを実時間で正確に同定する方式について解析した。これにより、2入力2出力系の4経路のインパルス応答を同時に実時間で同定するためには、入力間の無相関性と入力の白色性が必要であることを明らかにした。また、昨年開発した3次元高臨場感再生システムを改良し、同定直後の2入力2出力系の逆システムのインパルス応答が表示できるようにした。一方、実際に耳元で再現された信号がバイノーラル録音された信号とどの程度一致しているかより正確に比較するために高分解能ARスペクトル推定法を考案した。コンテンツの作成にも取り組んだ。バイノーラル録音するためにダミーヘッド(HATS)を1台購入した。また、バイノーラル録音用の耳道を塞がない特殊なマイクも試作した。岩手大学JAZZオーケストラの協力を得て、コンサートをバイノーラル録音し、学園祭などで3次元高臨場感再生システムを公開し、多くの学生や一般の人に高臨場感サウンドを体験できる機会を提供し、好評を得た。従来の適応フィルタ(NLMSアルゴリズム)では、このような実用的なトランスオーラルシステムの開発は困難であり、高速H∞フィルタ(FHF)の高い性能(収束性、追従性、ロバスト性)があって初めて実現が可能となった。さらに、相関行列差分の低次元行列分解における因子行列の意味を明らかにした。これより、J-FHFのアルゴリズムの理解を深化させることができた。高速H∞フィルタを用いることにより楽音を用いてトランスオーラル再生時に於ける左右のスピーカと両耳の間におけるインパルス応答(伝達関数)を実時間で高速に同定し、この同定結果からクロストークキャンセル用逆特性を導き、左右の音を分離して耳に届けることが可能であることを明らかにした。さらに、驚くことに高速H∞フィルタは音響系の逆システムを正確に、かつ実時間で直接同定できることがわかった。一般に音響系は常に最少位相系となる保証はなく、この問題がトランスオーラル再生系の実現に支障をきたすことを当初心配したが、現在までのいずれの実験においても良好な結果が得られている。我々の先の研究によって、ハイパーH∞フィルタリング問題は適応フィルタの適応アルゴリズムに対して統一的な視点を与えていることが明らかにされているが、ハイパーH∞フィルタの不定行列を別の不定行列に変更するだけで、スライディングウィンドウRLSアルゴリズムやその高速アルゴリズムが容易に導出できることを今回明らかにした。

これらのアルゴリズムは従来のアルゴリズムと比べて数値的に安定であり、系が大きく変動する場合に適した新しいアルゴリズムとして期待される。また、高臨場感再生に必要不可欠なプルーブマイクの開発を外部委託した。このプルーブマイクは耳道を塞がない構造となっており、自然な臨場感の実現に効果的と考えている。実際、プルーブマイクの音響特性をダミーヘッド(HATS)を用いて測定し、その特性を確認した。3次元高臨場感を再生できる実用的なトランスオーラルシステムの開発に成功し、研究室公開で開発した高臨場感再生システムを公表した。これより、本研究は当初の計画以上に進展していると判断した。現実的な環境下で高速H∞フィルタを用いてトランスオーラル再生系を高速かつ高精度に実現できることを実証した。これより、本研究はおおむね順調に進行していると判断した。3次元高臨場感音場再生システムの評価・改良やバイノーラルコンテンツの制作を目指し、次の手順で本研究を進める。1)白色雑音を用いて構築したトランスオーラルシステムと音楽(有色信号)などを用いて構築したトランスオーラルシステムを比較して、それぞれの場合の性能を評価する。2)聴取者の移動に対する3次元高臨場感音場再生システムのロバスト性を評価する。3)ダミーヘッド(HATS)を購入し、独自にバイノーラルコンテンツを制作し、3次元高臨場感音場再生システムの魅力を社会に広める活動を行い、高臨場感音場再生システムの普及を推進する。3次元高臨場感音場再生システムの構築を目指し、専用のハードウエアとソフトウエアを開発した後、次のような手順で本研究を進める。1)無響室で聴取者が静止した状態で二つのスピーカのみから3次元音場再生の基礎実験を行う。また、無響室で聴取者が動く状態で二つのスピーカのみから3次元音場再生の評価を行う。この際、問題が生じた場合は解決策を考案する。2)一般の部屋で聴取者が静止した状態で二つのスピーカのみから3次元音場再生の基礎実験を行う。また、一般の部屋で聴取者が動く状態で二つのスピーカのみから3次元音場再生の評価を行う。3)一般の部屋で生活雑音がある場合における3次元音場再生の評価を行う。該当なし3次元高臨場感音場再生システムの構築を目指し、専用のハードウエアとソフトウエアを次のように開発する。3次元高臨場感再生装置:50万円3次元高臨場感再生ソフトウエア:50万円また、旅費や学会参加費などで10万円の支出を計画している。
歴史的な酸性雨観測データの空間的・時間的変動に関する研究

酸性雨と人間活動の関係を明らかにするためには、酸性雨の長期変動を既存の観測データの収集および解析によって復元することが重要である。最近、冬季の日本海沿岸地域で北西季節風により大陸から長距離輸送された大気汚染物質による酸性雨問題、すなわち、日本海側の冬季降水のpHは低く、雨や雪の非海塩性硫酸イオン濃度および沈着量が高いことが報告されている。降水の濃度や沈着量は降水量に依存しているため、降水量の変動特性を把握する必要がある。また、近年、地球温暖化や暖冬の影響により、日本海沿岸地域で降雪の量が減少しているといわれている。本研究では、冬季の日本海沿岸地域の降水量や気温、降雪の深さについて長期変動を調べ、その要因を考察した。その結果、降雪の深さは、北陸地方から山陰地方にかけて1980年代後半から急激に減少しており、月平均気温の1次関数で近似可能であることから暖冬の影響を受けていることがわかった。一方、降水量については、主に北陸地方において、12月降水量が1960年代以降徐々に減少し、1980年代後半には平年値を大幅に下回る傾向が見られた。この減少傾向は、気温の上昇やそれに伴う降雪の減少だけでは説明できず、降水量全体が減少している他の要因があることが明らかになった。さらに、日本海上で供給される蒸発量の観点から考察するため、18901932年の神戸コレクションデータや1961年1997年の気象庁北太平洋海上気象データを収集し、12月の日本海上の海上気温、海面水温およびそれらの差の長期変動を調べ、その空間分布を示した。海上気温と海面水温の差が減少を示す地域は、海上気温が上昇する地域と一致し、対馬海流が通る領域とほぼ一致していた。この地域の北西季節風の風下は北陸地方にあたるため、日本海上の蒸発量の減少が北陸地方の12月降水量の減少傾向をもたらしていることが示唆された。本研究は、地球環境問題の1つである酸性雨の長期的な変動を明らかにするため、歴史的な環境データの収集および解析によって、日本および世界における過去の酸性雨の状況を復元することを目的としている。酸性雨の系統的観測は、欧米では1950年代、日本においては1980年代から行われるようになったため、それ以前の過去の酸性雨の状況については、既存の降水、陸水、土壌などの分析データを収集し、それらの解析結果から推測する必要がある。今年度は、酸性雨の研究を世界で先駆的に行ってきたスウェーデンにおいて、スウェーデン農科大学、ウプサラ大学、ウメオ大学などでの酸性雨観測および森林、土壌、植生への影響評価実験、クリティカルロードモデルなどについて、研究発表や資料収集および聞き取り調査を行った。また、日本における過去の降水分析の観測方法や観測結果などを紹介し、観測データの性質や精度について国際的な比較や検討を行った。スウェーデンでの過去の降水や土壌の観測データを用いたシミュレーションモデルの結果から、1950年代に大気や土壌が急激に酸性化して1990年頃まで進行したが、21世紀に向けて徐々に回復する傾向が見られた。これは欧州における大気汚染物質とくに硫黄酸化物の削減対策に起因するものであった。日本では、1950年代の降水の酸性化を示す結果が得られているが、最近では同じレベルで推移しており、回復している様子は見られなかった。
病院データウェアハウスを利用した地域医療連携支援システムの開発とその評価研究

本研究は、鹿児島大学総合病院情報システム(THINK)に蓄積された患者基本・病名・処方・注射・検体検査・生理検査・放射線・看護などの診療情報を統合し、迅速で正確な検索及び統計処理を行える病院データウェアハウスを活用し、2003年から導入された包括評価による支払い制度DPCにおける地域医療への変化の影響を分析することを目的としている。特にDPC別に、地域での患者数における本大学病院の入院患者数の占める割合等を推計するシステムを構築し、地域における大学病院の医療サービスの需要と供給の関係を把握し、さらに実際の地域医療連携を量的・質的に集計することを目的とする。平成19年度は、構築された地域医療連携分析データウェアハウス用データベースサーバに患者住所情報及び郵便番号から算出した鹿児島県の二次医療圏区分を追加し、DPC別医療圏別コスト分析を行った。鹿児島県より入手した二次医療圏内人口構成、二次医療圏別一般病床数や高齢化率等の情報を病院データウェアハウスに追加した。評価としては鹿児島県の人口構成や医療資源について、全国との差異について検証した。また、鹿児島県の二次医療圏の人口や一般病床数を分析結果の補正値として利用した。病院データウェアハウスによるドリルダウン分析の結果、医療資源が不足している二次医療圏(曽於地区、熊毛地区)が、鹿児島大学病院に依存している傾向があることが判明した。依存しているMDCは、MDCO5循環器、MDCO6消化器(肝臓癌)、MDC13血液疾患、MDC14周産期が多かった。また鹿児島大学病院が県内では南薩地区、指宿地区から、県外では宮崎より多くの患者を受け入れ、三次救急病院として高度な医療を提供している姿を描出できた。本システムによって、鹿児島大学病院の地域医療支援の実態が「見える化」されたと言える。平成18年度は、地域医療連携分析データウェアハウス用データベースサーバの構築とTHINKデータベースとのリンクを行い、同データウェアハウスの中にDPC別の分析用診療データベースを作成した。以下に平成18年度の具体的な研究実施状況を示す。地域医療連携分析データウェアハウスの構築については、地域医療連携分析データウェアハウス用データベースサーバの導入を行い、病院ネットワークとの接続およびTHINKデータベースとの接続を行なった。病院情報システムからDPCコード、術式・処置行為情報、医療行為コスト情報などを抽出し、地域医療連携分析データウェアハウスへのデータの移行を行った。DPC別に地域医療圏ごとの患者数による需要・供給集計システムの作成と分析については、DPC別の需要・供給集計システムを構築し、2次医療圏ごとに需要・供給の集計を行った。地域医療連携支援システムの構築については、DPC別の診療情報データベースから地域医療連携に関連したデータを抽出し、地域連携に必要な情報の抽出と病院データウェアハウスサーバへの登録を行なった。なお、データの妥当性の検証と評価については、平成19年度に実施する予定である。本研究は、鹿児島大学総合病院情報システム(THINK)に蓄積された患者基本・病名・処方・注射・検体検査・生理検査

・放射線・看護などの診療情報を統合し、迅速で正確な検索及び統計処理を行える病院データウェアハウスを活用し、2003年から導入された包括評価による支払い制度DPCにおける地域医療への変化の影響を分析することを目的としている。特にDPC別に、地域での患者数における本大学病院の入院患者数の占める割合等を推計するシステムを構築し、地域における大学病院の医療サービスの需要と供給の関係を把握し、さらに実際の地域医療連携を量的・質的に集計することを目的とする。平成19年度は、構築された地域医療連携分析データウェアハウス用データベースサーバに患者住所情報の郵便番号から算出した鹿児島県の一次医療圏区分及び二次医療圏区分を追加し、DPC別医療圏別コスト分析を行った。別途入手した全国のDPC別二次医療圏内入院患者数、平均在院日数と本システムのデータとの比較を行い、その妥当性と、全国平均値等との差異について検証した。その結果、特に鹿児島の離島地域は他の地域群と比較し耳鼻咽喉科疾患、眼科疾患、血液疾患等の一部のDPCに診断された患者群の平均在院日数及びDPCコストに差がみられた。さらに鹿児島県より診療科別病床数等の情報を入手し、その情報に二次医療圏区分と病床のDPC関連度等を定義し本システムに登録し詳細に分析した結果、平均在院日数の延長やコストに関する地域特性因子の候補を複数得ることができた。
生体内血管系研究モデルの開発

血管病の病態モデルの開発と生体内で血管の病態生理化学を研究する方法を開発・評価した。(1)疾患動物モデルの開発:中村はスパスムと冠動脈粥種内に出血を誘発できるモデルを確立した。住吉はポリエチレンチューブによる物理的刺激や高コレステロール血症による初期動脈硬化誘発法を検討した。渡辺は心筋壊死を若年令で発症し易い家兎を選抜育種した。家森は高血圧自然発症ラットから心筋壊死・心不全を発症する系を選抜した。居石はラットにβ-aminopropinitrileを投与し、高血圧を合併させる事によって大動脈瘤を作った。京極は免疫能の異常により発生する動脈内膜の肥厚機序を解析した。小澤は白血球由来のロイコトキシンにより血管内皮細胞が障害されることを明らかにした。(2)生体内血管研究:井上は心筋虚血時の冠微小循環動態を検討し、アデノシンの作用とα_1、α_2交感神経活性との関連性を明らかにした。神谷は血管内皮細胞の培養系にずり応力を負荷することにより内皮細胞の遊走と増殖が促進され細胞内Ca^<2+>が著増することを見出した。新見は生体顕微鏡ーテレビシステムを用い血球を螢光ラベルすることにより微小血管内血球の動的イメージを観察する方法を開発した。大橋は動脈壁栄養血管の生理・薬理学的特徴を検討しうる実験系を新しく作った。各種薬物やペプタイドの作用を解析した。野一色は人工血管を生体的に植え込み、生体内で内皮細胞や平滑筋の動態を解析できるモデル作った。三年間に旦る系統的な研究の結果、1)家兎、ラット、豚、犬に血管病に種々の血管病の病態をおこす動物モデルを確立した。2)血管病の病因や病態生理は生体レベルから細胞培養の次元にいたる広範な研究手技によって解析されねばならないこと、3)将来、遺伝と環境因子、病態発現の分子機作について研究する必要性が高いことを示した。
ユビキチン化によるPGC-1制御機構の解明

本萌芽研究において(1)PGC-1αはユビキチン・プロテアソーム系によって分解を受ける半減期の短いタンパクであり、2)一方では、核内で容易に凝集体を作りやすいという予想外の性格を持っていること、(3)この分解と凝集という一見相反する現象が分子内の異なったドメイン間の相互作用によって厳密に制御されて、PGC-1αの転写コアクチベーターとしての機能が維持されていることを見出し報告した(Sano. M., 2007.282(35):25970-80)。PGC-1αは、ユビキチン・プロテアソーム系によって積極的に分解されているタンパク質であり、プロテアソーム系の機能を持続的に抑制するとユビキチン化されたPGC-1αは核内における局在を変化させて、凝集体を形成してくる。C末側ドメインを欠失させたPGC-1α(アミノ酸1-564)は、ユビキチン化を受けなくなり、安定化し、プロテアソーム阻害剤存在下でも凝集体を形成しなくなった。反対にN末側を欠失させたPGC-1α(アミノ酸565-798)は、ユビキチン化を受けるが、プロテアソームによって分解を受けずに、核内で自然に凝集体を形成することが分かった。N末端側にあるPEST配列を両方とも削ったところで蛋白分解に抵抗性を示し自然に凝集体を形成しだすことから、C末側ドメインを介してユビキチン化されたPGC-1αの分解に、N末側の2つのPEST配列を含んだ領域が関わっていることも明らかになった。以上の結果から、潜在的にユビキチン化され凝集体形成を起こしやすいC末側ドメインの機能を、N末側の領域がPEST配列を使った蛋白分解を介して抑制することによってPGC-1αのタンパク質としてのターンオーバーと核内局在を同時に制御し、この転写共役因子の転写の場におけるavailabilityを決定していると考えられた。PGC-1αだけでなく、多くの転写制御因子の発現が、ユビキチン・プロテアソーム系で制御されており、これらの因子の挙動がプロテアソーム阻害剤存在下で明らかになることが分かった(Yoshikawa N, Sano M, 2009Am J Physiol Endocrinol Metab)。PGC-1αは、アミノ酸配列上、種を超えて保存されている二つのPEST配列が存在し、ユビキチン・プロテアソーム系によって積極的に分解されている。さらに、プロテアソーム系の機能を抑制するとユビキチン化されたPGC-1αは核内で凝集体を形成してくることが分かった。PGC-1αは機能的にN末側(アミノ酸1-564)とC末側(アミノ酸565-798)の2つの領域に分けて考えられる。C末側ドメインを欠失させたPGC-1α(アミノ酸1-564)は、核に限局した局在が失われますが、核内にあるPGC-1αもユビキチン化を受けなくなり、安定化し、プロテアソーム阻害剤存在下でも凝集体を形成しなくなりました。反対にN末側を欠失させたPGC-1α(アミノ酸565-798)は、ユビキチン化を受けますが、プロテアソームによって分解を受けずに、MG132を加えなくても核内で自然に凝集体を形成することが分かった。このN末側を欠失させたフラグメントPGC-1α(アミノ酸565-798)の強制発現によって容量依存性に、(1)野生型PGC-1αのタンパク質発現量を増加させる事、(2)PGC-1α依存性遺伝子であるミトコンドリア呼吸鎖酵素cytochromec、ATP synthase βのプロモーター活性を上げたことから、PGC-1α(565-798)がPGC-1αに対するユビキチン化酵素と結合することによってPGC-1αに特異的なユビキチンライゲースに対する"デコイ"として働くことを見出した。N末側から順次欠失させて、PGC-1αの分解を制御している領域を検索したところ、N末端側にあるPEST配列を両方とも削ったところで蛋白分解に抵抗性を示し自然に凝集体を形成しだすことから、C末側ドメインを介してユビキチン化されたPGC-1αの分解に、N末側の2つのPEST配列を含んだ領域が関わっていることも分かった。以上の結果から、潜在的にユビキチン化され凝集体形成を起こしやすいC末側ドメインの機能を、N末側の領域がPEST配列を使った蛋白分解を介して抑制することによってPGC-1αのタンパク質としてのターンオーバーと核内局在を同時に制御し、この強力な転写共役因子のいわゆる転写の場におけるavailabilityを決定していると考えられた。

PGC-1αは、ユビキチン・プロテアソーム系によって積極的に分解されているタンパク質であり、プロテアソーム系の機能を持続的に抑制するとユビキチン化されたPGC-1αは核内における局在を変化させて、凝集体を形成してくる。C末側ドメインを欠失させたPGC-1α(アミノ酸1-564)は、ユビキチン化を受けなくなり、安定化し、プロテアソーム阻害剤存在下でも凝集体を形成しなくなった。反対にN末側を欠失させたPGC-1α(アミノ酸565-798)は、ユビキチン化を受けるが、プロテアソームによって分解を受けずに、核内で自然に凝集体を形成することが分かった。N末端側にあるPEST配列を両方とも削ったところで蛋白分解に抵抗性を示し自然に凝集体を形成しだすことから、C末側ドメインを介してユビキチン化されたPGC-1αの分解に、N末側の2つのPEST配列を含んだ領域が関わっていることも明らかになった。以上の結果から、潜在的にユビキチン化され凝集体形成を起こしやすいC末側ドメインの機能を、N末側の領域がPEST配列を使った蛋白分解を介して抑制することによってPGC-1αのタンパク質としてのターンオーバーと核内局在を同時に制御し、この転写共役因子の転写の場におけるavailabilityを決定していると考えられた。PGC-1αだけでなく、多くの転写制御因子の発現が、ユビキチン・プロテアソーム系で制御されており、これらの因子の挙動がプロテアソーム阻害剤存在下で明らかになることが分かった(Yoshikawa N, Sano M, 2009Am J Physiol Endocrinol Metab)。
地震に弱い組積建物を廉価で簡単な方法で補強する設計ツールと普及のための教材の開発

平成19年度では,PPバンドで補強された組積造構造物の単純化した時刻歴応答解析モデルを開発した.本研究の目的としては,最大および永久変位を推定することであり,これらはダメージレベルと修復コストを推定する上で重要なパラメーターである.この開発した解析モデルを用いて様々なパターンの構造物を解析し,その結果から組積造構造物の耐震性能に最も重要なパラメーターは,ひび割れ直後の構造物の強度であることが示された.このパラメーターは,十分な量のPPバンドを補強する事や補強された構造物をモルタルで被覆することにより制御可能である事が実験により示されている.同時に,この単純化したモデルに必要な基本的な情報を決定するため,組積造構造物の応用要素法(AEM)を用いたパラメトリックスタディーを行った.平成20年度では,AEMの解析結果から簡単な設計指針を提案する事を期待される.この開発された解析モデルは未だ改善の余地があり,平成20年度において完成させる予定である.このモデルの精度をさらに検証するため,いくつかの実験を行う予定であり,これらの実験の準備は平成19年度において開始されている.FY20では、PP-bandを用いた簡易耐震工法の設計法を改善し、より詳細な設計の段階的手順を開発した。PP-bandを用いた簡易耐震工法を実際に家屋に適用する際に、その設計において最も重要となる要素は必要耐震性能と耐力低下の関係である。これらの算出にあたって、石積み構造と煉瓦積み構造の家屋を対象とした、予備的な定式を提案した。この定式は、小型供試体を用いた振動台実験の結果及びパラメータ研究をもとに構築した。パラメータ研究については、専用のプログラムを構築した上で、PP-bandによって補強された数個の構造物に対して、異なる強い地震動を与え、非線形時刻歴応答解析を行った。また、PP-bandメッシュ等の補強材料を家屋に対して効果的に設置することを目的として、上記の振動台実験の結果を用いて詳細な設計勧告を検討した。具体的には、家の基礎部と屋根部における水平面に対する材料の固定法や、PP-bandメッシュ同士の接着法、メッシュの組積壁への取り付け法等について検討した。最後に、今後の研究の方向性としては、1)PP-bandによって補強された構造物に作用する力と変形の関係を知るための5つのパラメータを算出するための定式の開発、2)組積壁の面外変形に対するより詳細な評価、3)許容最大変形量を判断する基準の作成、4)現在までの研究成果の解明を目的としたより多くのケースでのパラメータ研究の実施、である。
Sykキナーゼ阻害による神経変性疾患(アルツハイマー病等)の予防と治療

生薬シコンの有効成分であるシコニンは、Sykキナーゼ阻害作用等により優れた抗炎症作用を示す。アルツハイマー病やパーキンソン病等の神経変性疾患が慢性炎症に起因する可能性が示唆されたため、シコニンによるこれらの疾病の予防と治療について疾患モデル動物等を用いて検討した。その結果、アルツハイマー症及びパーキンソン病の2つの症状を同時に発症したモデルマウスにおいて、認知症状の改善効果は明らかではなかったが、シコニン経口投与開始2ヶ月後においてパーキンソン症状の改善効果が示唆された。神経変性疾患(アルツハイマー病等)の発症に炎症が関与する可能性が示唆されており、炎症性サイトカインであるTNF-αの可溶性レセプター製剤(エタネルセプト)がアルツハイマー病(AD)患者の認知能力を改善したとの報告もある。本研究の目的は、炎症性細胞からのサイトカイン等の産生や放出を抑制するSykキナーゼ阻害剤によるAD等の神経変性疾患の予防と治療の可能性を、疾患モデル動物[(1)LPS投与による認知能力低下マウス(ADモデル)、及び(2)タウ変異トランスジェニック(Tg)マウス(AD及びパーキンソン病モデル)]を用いて検討することである。本年度は、効率的に研究を進めるために以下を行なった。1)LPSのロット、LPSの投与部位及び投与量等が、LPS投与によるマウスの認知機能低下の程度に大きく影響したため、適切なロットのLPSを用い投与部位と投与量にっいての適切な条件を設定し、その際の脳内のTNF-α量について解析中である。2)試験に使用するSykキナーゼ阻害剤を選択するために、シコニン(生薬シコンの有効成分。Sykキナーゼ阻害作用を有する)及びSykキナーゼ特異的阻害剤のTNF-α産生・放出に及ぼす影響を比較し、シコニンがより優れたTNF-α産生・放出の抑制作用を示すことを明らかにした。また、シコニンはLPS刺激によるToll様受容体を介した細胞内情報伝達に関与するMAPキナーゼ(MEK、ERK及びp38)を阻害すること、さらに、NOの産生抑制作用及びNOS(すべての分子種)活性の直接阻害作用を有すること等も明らかにした。3)Tgマウスを用いた試験実施の準備(マウスの作出等)を行なった。以上の結果等を踏まえ、来年度はシコニン及びエタネルセプトについて、ADモデルでは認知能力等の改善効果を、パーキンソン病モデルでは歩行能力の改善効果を、溶媒投与群(対照群)と比較して評価する。抗炎症作用を有する薬物によるアルツハイマー病等の神経変性性疾患の予防と治療の可能性を明らかにするため、抗炎症作用及び抗酸化作用を有するシコニン(生薬シコンの有効成分。チロシンリン酸化酵素Syk阻害作用を有する。)を用い、以下の検討を行った。1)2ヶ月齢(Young。発症前)及び10ヶ月齢(Aged。発症後)のタウ変異トランスジェニックマウス(アルツハイマー病及びパーキンソン病モデル。SJLBマウス。)及びコントロール(野生型)マウスに、シコニン(0、140μM、1400μM。10mL/kg。オリーブオイルに溶解)を週2回経口投与した。投与開始後1ヶ月及び2ヶ月目に、オープンフィールド試験によりアルツハイマー病の予防及び治療効果を、並びにフットプリント試験によりパーキンソン病の予防及び治療効果を検討し、現在、その詳細について解析中である。また、試験終了後のマウスの脳をホルマリン固定し、神経の炎症状態及び神経変性へのシコニンの影響を解析中である。2)LPS投与アルツハイマー症モデル動物を用いた検討は、LPSの投与方法及びLPSの種類により発症の程度が大きく異なることから、再現性のあるモデル動物の作成条件を検討中である。3)シコニンの抗炎症作用及び抗酸化作用についてさらに検討し、Syk、ERK、p38(MAPK)、NOS(一酸化窒素合成酵素)及びAキナーゼ等の酵素活性の阻害に加え、本年度はシコニンが活性酸素の強力な直接消去作用を有すること等を明らかにした。この結果は、シコニンが優れた抗炎症作用と抗酸化作用を有し、酸化ストレスと炎症に起因する疾患の予防及び治療薬の有力な候補物質であることを示すものである。さらに、シコニンが抗炎症及び創傷治癒作用に関連する複数のタンパク質の遺伝子発現を変化させることをDNAチップによる解析で明らかにし、この遺伝子発現の変化に関与する因子等について検討中である。炎症性細胞からのサイトカイン等の産生や放出を抑制するシコニン(生薬シコンの有効成分。Sykキナーゼ阻害作用を有する。)によるアルツハイマー病等の神経変性性疾患の予防と治療の可能性を明らかにするため、本年度は以下について検討した。1)昨年度に引き続き、タウ変異Tgマウス(アルツハイマー病及びパーキンソン病モデル。

SJLBマウス)におけるアルツハイマー病の発症の抑制効果(オープンフィールド試験)及びパーキンソン病の発症抑制効果(フットプリント試験)について解析した。その結果、高齢Tgマウスにシコニン(2.0mg/10mL/kg)を週2回経口投与した場合に、パーキンソン症状の改善傾向が認められた。2)LPS投与アルツハイマー症モデル動物の作成過程で、LPSの脳室内投与では認知機能低下が起きず腹腔内投与により認知機能低下が起きることが明らかになり、全身性の炎症が認知機能低下の引き金となる可能性が考えられた。また、LPSの投与方法のみならずLPSの種類によりモデル動物の発症の程度が大きく異なることから、その他の炎症惹起物質(TLR2、4及び9アゴニスト)も用い、再現性のあるモデル動物の作成条件を検討することとした。3)シコニンの抗炎症作用及び抗酸化作用に加え、創傷治癒作用(40nMシコニンの20分間処理)についてリアルタイムPCR法も用いて昨年度に引き続き検討した。その結果、シコニンは実験創傷の治癒を促進する過程で、創傷治癒に関わる遺伝子(細胞遊走、細胞増殖、抗炎症及びアポトーシス関連遺伝子)のmRNA発現を選択的に制御している可能性が示唆された。この結果はシコニンが優れた抗炎症作用と抗酸化作用を有し、さらに優れた創傷治癒差作用を有することを示したものである。このように、シコニンは酸化ストレスと炎症に起因する疾患の予防及び治療薬の有力な候補物質と考えられる。
農業と知的財産

本研究は、「農業知財システム」(法制・運用・人材育成等の多面的な側面を含む社会システム)の構築に係る基礎研究及び政策提言等を行うことを目的とし、この目的を達成するため、知財法学・農学・経営学・経済学等多様な分野の研究者18名が協力し、また海外の研究者や機関とも連携し、1農資源に係る知財法制、2知財活用型の農業経営、3農業知財分野の「国際協調」の観点から、アグリ技術、地域ブランド、遺伝資源を横断する総合研究を遂行するものである。なお、ここで「国際協調」の語は、各国の法制・運用の国際調和に係る協力のみならず、新興国の法制度整備支援、模倣品対策に関する二国間・多国間の交渉等も広く含んでいる。
ハイブリッド型傾斜機能樹脂材料の開発と不均質変形を利用したエネルギ吸収材への応用

本研究課題では,エネルギ吸収材として期待されるシンタクチックフォームに,密度の傾斜機能性を付与することでより優れた衝撃エネルギ吸収特性を得ることを目的としたハイブリッド型傾斜機能樹脂材料の開発を行った.硬化前の母材中の浮力により中空微粒子を不均一分散させることで傾斜機能樹脂材料を一体成形する手法を構築し,動的粘弾性試験および圧縮試験により傾斜機能樹脂材料の機械的特性は母材の樹脂特性と中空微粒子充填量により操作できることを示した.さらに一次元弾性波動伝ぱ解析を実施し,開発した傾斜機能樹脂材料は高いエネルギ吸収能を持つと同時に透過衝撃力を緩和できることを示した.本研究課題では,エネルギ吸収材として期待されるシンタクチックフォームに,密度の傾斜機能性を付与することでより優れた衝撃エネルギ吸収特性を得ることを目的としたハイブリッド型傾斜機能樹脂材料の開発を行った.硬化前の母材中の浮力により中空微粒子を不均一分散させることで傾斜機能樹脂材料を一体成形する手法を構築し,動的粘弾性試験および圧縮試験により傾斜機能樹脂材料の機械的特性は母材の樹脂特性と中空微粒子充填量により操作できることを示した.さらに一次元弾性波動伝ぱ解析を実施し,開発した傾斜機能樹脂材料は高いエネルギ吸収能を持つと同時に透過衝撃力を緩和できることを示した.本研究課題では,材料特性が材料内部で傾斜分布する発泡性複合樹脂材料の開発を行い,既存の材料では得られない変形形態を利用したエネルギ吸収材への応用について検討行っており,本年度に実施した研究内容および成果は,以下の通りである.まず,軽量な中空微粒子をマトリクス樹脂内に傾斜分布させた傾斜機能を有するシンタクチックフォームの一体成形法を確立した.この成形法は重力場における中空微粒子の浮上現象を用いた簡便な手法であり,中空微粒子の充填量および初期の空間分布を変更することにより,密度の連続的あるいは段階的空間分布を得ることが可能となった.また,エポキシ樹脂に樹脂製中空微粒子を充填した傾斜機能シンタクチックフォームに対して動的粘弾性測定試験および圧縮試験を実施し,作製した傾斜材料内の局所的な力学的特性が密度の二次式で近似できることを明らかにするとともに,材料内部の力学的特性分布を求めた.さらに,弾性係数および降伏強度が材料内部で変化する場合,圧縮荷重下において低密度領域から降伏現象が開始し逐次圧潰が誘起され,エネルギ吸収特性の向上および制御が可能であることを示した.すなわち,材料特性の空間分布に依存する不均一変形を積極利用することにより新規のエネルギ吸収材として適応可能であることがわかった.さらに,マトリクス樹脂の改質剤としてナノ微粒子を追加充填したハイブリッド型傾斜機能樹脂材料の成形法の開発を行った.ナノシリカ粒子をマトリクス樹脂内に均等に分散させ,中空微粒子のみを傾斜分布させることが可能であり,発泡材料の特性を損なうことなくマトリクス樹脂を強化できることがわかった.本研究課題では,エネルギ吸収材として期待されるシンタクチックフォームに,密度の傾斜機能性を付与することでより優れた衝撃エネルギ吸収特性を得ることを目的としたハイブリッド型傾斜機能樹脂材料の開発を行った.昨年度に構築した成形プロセスにより,エポキシ樹脂に球状シリカ粒子で強化した複合エポキシ樹脂を母材としたハイブリッド型傾斜機能樹脂材料を製造し,動的粘弾性試験および材料試験機とスプリット・ホプキンソン棒法試験機による広範囲のひずみ速度における圧縮試験を実施した.ハイブリッド型傾斜機能樹脂材料の局所的な圧縮弾性率および降伏応力は,母材に対する相対密度の2次関数と,ひずみ速度依存性を持つ母材の機械的特性との変数分離形という簡便な形式で表されることを明らかにし,母材の機械的特性は微粒子充填により強化可能であることがわかった.すなわち,強化粒子の充填率および中空微粒子の傾斜構造を操作することで,エネルギ吸収材としての設計を容易に行うことができる.さらに,密度と圧縮弾性率の空間分布に起因する特異な応力波伝ぱ挙動すなわち不均質変形を利用した衝撃エネルギ吸収特性の評価を一次元波動伝ぱ解析により実施した.構造物の緩衝材を想定した場合,衝撃が入力される側から密度およびそれに付随する弾性率を出力側に向けて減少させることで,同様の質量をもつ均質な緩衝材と比較してエネルギ吸収量が多くなると同時に,出力される衝撃力を低減できることを明らかにした.すなわち,本研究で提案・開発したハイブリッド型傾斜機能樹脂材料は新規の衝撃吸収材としての応用が期待される.
妊娠後期の就労妊婦に対する睡眠の質を促進する看護介入プログラムの検証

本研究は、妊娠後期の就労妊婦に対して睡眠の質を改善する看護介入プログラムを検証する。看護介入プログラムの実施前後において睡眠と日常生活習慣行動の変化を評価する。また、看護介入プログラム終了後に改善した日常生活習慣行動が継続されているか検証し、継続されている要因について探索する。
ＳＴＡＰ－２によるＴ細胞活性化制御機構の解明と自己免疫疾患への寄与の検証

本研究ではアダプタータンパク質STAP-2によるT細胞受容体(TCR)シグナル伝達制御機構の解明及びT細胞を介する自己免疫疾患を含めた免疫応答へのSTAP-2の寄与を明らかにすることを目的にしている。申請者はヒトT細胞株であるJurkat細胞を用いることでSTAP-2によるTCRシグナル伝達制御機構の解明を試みた。その結果、STAP-2がT細胞において活性化依存的にLCK及びCD3ζと相互作用することでTCRシグナル伝達を正に制御する分子であることが明らかになった。さらに、より詳細な解析を進めた結果、STAP-2は自身のチロシン残基のリン酸化を介してTCRシグナル伝達を制御することが明らかとなった。また、CD3ζとの結合に必要なSTAP-2の一次構造の同定に成功したが、この一次構造がTCRシグナル伝達の制御に及ぼす影響についてはは現在解析中である。次に生体内のT細胞を介した免疫応答におけるSTAP-2の寄与を明らかにするためにSTAP-2欠損(KO)マウスあるいはリンパ球特異的にSTAP-2を発現するSTAP-2トランスジェニック(Tg)マウスを用いて自己免疫疾患におけるSTAP-2の寄与の検証を行った。そこで、STAP-2 KOあるいはSTAP-2 Tgマウスに実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を誘導し、その病態および免疫応答の活性化を評価した。その結果、STAP-2がIL-17産生の調節を介してEAEの病態増悪化に関与することが明らかとなった。そこで、T細胞におけるSTAP-2の機能を明確にするために脳脊髄炎惹起性の抗原特異的なTCRを発現させた2D2 TgマウスとSTAP-2 Tgマウスを交配させ、2D2/STAP-2 Tgマウスを樹立した。抗原特異的なT細胞応答におけるSTAP-2の寄与をより明確に明らかにするべく解析を続けている。細胞株を用いた実験におけるSTAP-2の機能解析はより詳細な分子機構の解明に成功し、STAP-2の機能を発揮するうえで重要な一次構造まで明らかにしたことから順調に進展していると考える。また、EAEにおけるT細胞のSTAP-2の機能解析に関してもフローサイトメトリー解析を行い病態の大まかな制御メカニズムを見出したこと、2D2マウスの樹立に成功したことから順調に進展していると考える。しかしながらT細胞分化制御機構におけるSTAP-2の機能解析に関しては分化誘導の条件の確立に時間がかかってしまっているが、条件検討を重ねた結果、最適な条件が定まりつつある。以上のことから全体の達成度としてはおおむね順調に進展していると判断した。分化誘導のプロトコールが確立出来次第、各ヘルパーT細胞への分化誘導を行いSTAP-2の機能解析を行う。特に、EAEにおける機能解析からSTAP-2はTh17細胞への分化に機能を有する可能性が示されたのでTh17細胞分化におけるSTAP-2の寄与の解明を重点的に行う。Th17細胞の分化にSTAP-2の関与が考えられたら、Th17細胞の分化においてTCRシグナルと同様に重要なシグナルの一つであるサイトカインIL-6/STAT3シグナルにおけるSTAP-2の機能解析も併せて検討する。

また、EAEにおけるT細胞のSTAP-2の機能解析に関してもフローサイトメトリー解析を行い病態の大まかな制御メカニズムを見出したこと、2D2マウスの樹立に成功したことから順調に進展していると考える。しかしながらT細胞分化制御機構におけるSTAP-2の機能解析に関しては分化誘導の条件の確立に時間がかかってしまっているが、条件検討を重ねた結果、最適な条件が定まりつつある。以上のことから全体の達成度としてはおおむね順調に進展していると判断した。分化誘導のプロトコールが確立出来次第、各ヘルパーT細胞への分化誘導を行いSTAP-2の機能解析を行う。特に、EAEにおける機能解析からSTAP-2はTh17細胞への分化に機能を有する可能性が示されたのでTh17細胞分化におけるSTAP-2の寄与の解明を重点的に行う。Th17細胞の分化にSTAP-2の関与が考えられたら、Th17細胞の分化においてTCRシグナルと同様に重要なシグナルの一つであるサイトカインIL-6/STAT3シグナルにおけるSTAP-2の機能解析も併せて検討する。