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古典演劇が語った「歴史」観についての研究-中世・近世の軍記物演劇-

近世期版行の浮世草子、草双紙、読本、軍書、雑史等、ジャンルに拘らずに諸文芸中に見える、源平合戦期の武者達に関する記事を摘出・調査し、謡曲や舞曲等の中世演劇との関連や、浄瑠璃や歌舞伎等との比較・分析を行った。その結果、近世演劇作品中に提示される「源平合戦に関する歴史」観が、中世演劇のテキストと直接的、間接的な交渉を経ており、また、近世期の諸文芸中に示された言説とも関連が見出せることを確認した。そして、こうした近世演劇作品中に提示された「源平合戦に関する歴史」観が、明治期の軍記関連の読本等にも一部、引き継がれ、その影響は、近代の国語科教科書の記述等にも及んでいる例があることを確認した。今後の研究においては、政治体制側で編纂された史書等には見えない、中世・近世演劇が培った「歴史」観の追跡を継続し、その影響の考察対象を、近代前期の諸メディアにまで拡げる必要があると考えている。本年度は、以下の3点について進めた。(1) 6月に開催された、軍記と語り物研究会の企画例会「〈語り物〉の芸能と軍記」に、コーディネーター・司会者として参加した。当初の実施計画にあった口頭発表は行わなかったが、能楽・浄瑠璃の若手研究者と、室町後期江戸中期の演劇における、軍記物語の受容について議論し、原典である軍記物語のテキストを離れた、中世・近世演劇における軍記物の様相や、演劇における演出や上演記録等から読み取る軍記物演劇史の可能性について、知見を得た。(2)作品研究として、近松門左衛門作の軍記物浄瑠璃の中から、初期の浄瑠璃作品である『薩摩守忠度』と『千載集』とを取り上げ、中世演劇の能『忠度』との関連について、原典の『平家物語』テキストの影響を勘案しつつ、浄瑠璃・能楽双方のテキストとの比較・分析を行った。その結果、両浄瑠璃作品の差異は、浄瑠璃全5段中の4段目における、能のテキスト(謡曲本文)摂取の意図・方法の差異であり、両浄瑠璃作品4段のテキストの微細な差異に至るまで、近世に流布していた諸種の能のテキストが反映していると結論した。検討の結果を論文にまとめ、発表した。(3)浄瑠璃・能楽資料の調査・収集に当たった。地理的な事情もあり、当初の実施計画にあった、遠方の諸機関への訪問調査は殆ど行えなかった。その為、国文学研究資料館(東京)に蔵されるマイクロフィルム・紙焼写真等の閲覧・複写により、室町期書写の謡本、江戸期版行の浄瑠璃正本等、演劇テキストの調査・収集を行った。当初計画していた、関西の諸機関における演劇資料の調査は、次年度に、中国・九州地区の諸機関を対象に行う予定である。近世期の諸階層の人々にとっての、源平合戦に関する「歴史」を考えた場合、体制の近くに成った『日本王代一覽』等の歴史関連資料に見える、源平合戦期の武者に関する件り以上に、軍記物語や演劇作品を介して受容され、人々の中形成された「歴史」の影響は多大なものであろう。如上の立場から、研究実施計画に従い、本年度は以下の2点ついて進めた。1、「斎藤実盛」関連作品の資料収集と分析『源平盛衰記』の木曾義仲出生話に見える、斎藤実盛と木曾義仲との擬似的な父子関係に触れる件り注目し、斎藤実盛について記載のある、近世中・後期の諸資料との比較・検討を行った。すなわち、『平家物語』諸本に描かれる斎藤実盛関連話は、近世期には、『源平盛衰記』に見える木曾義仲と実盛の父子関係を踏まえて展開しており、そこに中世の期『実盛』に描かれた斎藤実盛像が加味され、近世前期の古浄瑠璃や近世後期の浄瑠璃の諸作品に取り上げられるに至っている。斎藤実盛は、近世後期の草双紙『実盛一代記』や浮世草子『実盛曲輪錦』等、軍記・演劇以外のジャンルにおいても作品化されているが『平家物語』において、断片的な活躍が描かれるにとどまっていた斎藤実盛が、近世後期に、その名を冠して、諸ジャンルの作品で注目されるには、『源平盛衰記』義仲出生話と能『実盛』、及び両者を受容した上で成立している浄瑠璃作品の多大な影響があった。以上を西日本地区の研究会で発表し、目下、調査を補いつつ、論文化を進めている。

2.中国・四国・九州地方に蔵される軍記物演劇資料の調査山口県立図書館、山口大学図書館等の機関において、資料の閲覧を行った。演劇資料については。本年度の研究成果に、直接、関わる資料を見出すことは出来なかったが、近世近・現代期に出版された『平家物語』梗概書である、『平家物語評判秘伝抄』『源平軍物語』等の資料の閲覧、マイクロ資料の複写等を行った。本年度の研究実施計画では、以下の3点を重点的に進めることとした。(1)近世期の源平合戦関連資料の蒐集と分析(2)『平家物語』『源平盛衰記』の近世期享受の調査・分析(3)本課題研究の総括実施状況は以下の通りである。(1)近世期版行の浮世草子、草双紙、読本、軍書、雑史等、ジャンルに拘らずに諸文芸中に見える、源平合戦期の武者達に関する記事を摘出・調査し、謡曲や舞曲等の中世演劇との関連や、浄瑠璃や歌舞伎等との比較・分析を行った。その結果、近世演劇作品中に提示される「源平合戦に関する歴史」観が、中世演劇のテキストと直接的、間接的な交渉を経ており、また、近世期の諸文芸中に示された言説とも関連が見出せることを確認した。そして、こうした近世演劇作品中に提示された「源平合戦に関する歴史」観が、明治期の軍記関連の読本等にも一部、引き継がれ、その影響は、近代の国語科教科書の記述等にも及んでいる例があることを確認した。今後の申請者の研究においては、政治体制側で編纂された史書等には見えない、中世・近世演劇が培った「歴史」観の追跡を継続し、その影響の考察対象を、近代期の諸メディアにまで拡げる必要があると考えるに至った。なお調査資料は、諸事情により、国文学研究資料館に蔵される、紙焼写真やマイクロフィルム資料等の閲覧・複写による調査が中心となった。(2)近世期版行の無刊記『源平盛衰記』や、『源平盛衰記図会』『義仲勲功図会』等の本文や挿絵等の調査・分析を行い、近世期の浄瑠璃作品における『源平盛衰記』本文の広範な影響を確認し、中世・近世演劇と近世期絵画資料との交渉についても確認した。(3)文献資料の調査結果は、公刊した論文中に部分的に翻刻・紹介をするかたちにとどまった。年度内に資料収集や調査は終えたものの、未だ分析・考察中の検討課題も残されており、本課題研究終了後のはやいうちに論文化し、研究成果を公表する予定である。
東アジアにおける近世の気候変動の機構及びその影響

平成3年度は後氷期の気候変遷および小間氷期・小氷期の気候復元およびその影響、清朝中・後期における准河流域の洪水災害の地域性と居住環境との関係、日本を中心とした地域の歴史天候デ-タベ-スの作成チベット周辺地域の気候変遷とその影響の研究をおこなった。以下は主な成果で、項目別に記述する。(1)東アジア東南アジアにおける後氷期の気候変遷、特に18,00020,000年B.P.は全体に低温で乾燥していた。例外的にパミ-ル高原からヒマラヤ南縁を経て中国雲南・西南日本は湿潤であった。次いで次第に暖かくなり、7,500年B.P.ごろには現在と同じか少し温暖になった。夏の季節風も強くなった。歴史時代における中国の人口変化をみると、北部の乾燥地域で8世紀ごろ人口が他の地域に比較して相対的に多かった。これは、この時代には温暖で雨がやや多かったためと考えられる。また、寒冷と干ばつ、降砂回数は、北部の乾燥地域の人口に反映している。清朝の中・後期の水害頻度は、1855年まで黄河が准河の下流に流入していたのでその影響が大きい。1855年以降、黄河は北流し、准河流域の水害頻度はこの流域内だけに起因する水害の状況を示す。1855年以前は30年余りの周期があった。以降の約20年間は乾燥化のため水害が減少した。歴史時代のチベットと雲南の気候変動は、特に67世紀の好気候の時期はチベットの成立と領土の拡大、雲南の南昭国の成立などと関連していると考えられる。古日記・古記録の天気記録をデ-タベ-ス化し、日本における全国的な乾湿を復元し、異常な時代が認められることを明らかにした。
e^3-プロダクトライフサイクルマネジメントに関する研究

本研究は、環境志向(ecology-oriented)の下で、電子情報通信技術(electronic ICT)をベースに、製品使用者(end-user)も製品ライフサイクルで重要な役割を担うと認識し、製品使用履歴情報を活用したe^3-プロダクトライフサイクルマネジメント(PLM)システムを考究した。1.PLM情報システムの中核となるe^3-データベースの構造を策定した。当該データベースは、製造業者、製品ユーザ、リサイクル業者がアクセス可能なグローバルデータベースと、各主体のみがアクセス可能なローカルデータベースとから構成され、前者は製品情報、製品取扱情報、製品履歴情報等を記憶させておく構造としている。2.製品ライフサイクル内の重要側面に対し、e^3-データベース内の情報の価値や活用方法を明らかにした。(1)製品マネジメント方策として製品の保守、リニューアル、取替を取り上げ、環境負荷データを活用したマネジメント支援システムの枠組みを明らかにし、製品/交換部品輸送に伴う環境負荷削減の可能性を明らかにした。(2)構成部品の果たす役割を部品表に基づいて記述し、より精確に部品の状態を表現できる情報構造を明らかにし、製品履歴情報を活用した製品リユースマネジメント法を明らかにした。(3)3D-CADモデルに属性(組立て・接続・材料・廃棄情報)を付加し、設計上流段階から製品の分解性や廃棄時環境負荷量を算出する設計支援システムを構築した。(4)製品の製造、修理などで不可欠な加工支援システムを検討し、加工条件等を算出するソフトウェアの連携や加工結果のノウハウとしての蓄積を目指したXMLドキュメント等の情報を運用する仕組みを明らかにした.(5)環境志向のもとで製品履歴情報の経済的価値を評価する枠組みを明らかにした。また、排出権取引市場における期待利得最大化を達成するポートフォリオ選択を示した。本研究は、環境志向(ecology-oriented)の下で、電子情報通信技術(Electronic ICT)をベースに、製品使用者(end-user)も製品ライフサイクルで重要な役割を担うと認識し、製品使用履歴情報を活用したe^3-プロダクトライフサイクルマネジメントシステムを考究する。平成17年度は、次年度以降の製品部品情報データベースの構築に向け、以下のようにライフサイクル内の重要な4シーンに対して研究を行った。なお、最新の研究状況と現場の状況を把握するため、リサイクル施設・研究所・工場(海外・国内計5箇所)を見学し、国際会議や国内学会で情報収集を行った。1)製品使用シーン:製品マネジメント方策として製品の保守、リニューアル、取替を取り上げ、環境負荷データを活用した製品マネジメント支援システムの枠組みを明らかにした。2)生産・リサイクル統合シーン:循環型生産システム内のモノのフローに着目し、分解生産システムにおける仕分け工程のモデル化と、確率的混合組立ラインの設計法の提案を行った。2-1)生産加工シーン:加工条件等を算出するソフトウェアの連携、最小限の入力情報による加工、加工結果のノウハウとしての蓄積を目指し、XMLドキュメント等の情報を運用する仕組みを明らかにした.2-2)製品リサイクルシーン:3D-CADを用いて、モデルの属性(組立て・接続情報)とコンポーネント同士の干渉・接続情報を活用した機械・装置の分解性評価システムを構築した。3)生産管理・制御シーン:入れ子的構造を持つ製品に関して製品部品群の履歴情報データベースを設計し、生産・再生過程で製品を追跡可能な無線タグ(RFID)管理情報システムを明らかにした。4)製品・部品循環の経済性シーン:製品リユース・リサイクル保険の設計・プライシングに向け、企業の環境戦略とリサイクル現場の実態調査を行った。本研究は、環境志向(ecology-oriented)の下で、電子情報通信技術(Electronic ICT)をベースに、製品使用者(end-user)も製品ライフサイクルで重要な役割を担うと認識し、製品使用履歴情報を活用したe^3-プロダクトライフサイクルマネジメントシステムを考究するもので、本年度の研究実績は以下の通りである。

1)使用者、生産者、販売者、リサイクル業者といった各主体からアクセスされるグローバルデータベースと、各主体のみが参照できるローカルデータベースとについて、それぞれデータ項目を明らかにし、製品部品情報データベースのためのハードウエアを購入して、同データベース作成に向けて作業を進めた。2)各主体の製品使用時の判定ロジック、主体間データフロー、データ配分を分析し、製品マネジメント支援システムの枠組みを設計した。3)分解生産システムについて、リバース・ブロッキング現象のある仕分け工程モデルの一般化を行った。4)XMLにより記述された加工情報(製品、工具、工作機械情報等)データベースを構築して、それらの情報から加工に必要な情報を計算するソフトウエアモジュールを開発した。5)3D-CADモデルに属性(組立て・接続・材料・廃棄情報)を付加し、設計上流段階から製品の分解性や廃棄時環境負荷量を算出する設計支援システムを構築した。6)製品部品群の履歴情報データベースに関して、製品構成部品の果たす役割を部品表に基づいて記述し、より精確に部品の状態を表現もしくは推測できる情報構造を明らかにした。7)製品リユース・リサイクル保険の設計・プライシングに向け、不完備市場における資産価格評価に関する既存研究を調査し、非協力ゲームを応用した不完備市場における資産価格評価方法について研究を進めた。本研究は、環境志向(ecology-oriented)の下で、電子情報通信技術(Electronic ICT)をべースに、製品使用者(end-user)も製品ライフサイクルで重要な役割を担うと認識し、製品使用履歴情報を活用したe^3-プロダクトライフサイクルマネジメントシステムを考究するもので、本年度の実績は以下の通りである。1.使用者、生産者、販売者、リサイクル業者といった各主体からアクセスされるグローバルデータベースと各主体のみが参照できるローカルデータベースに基づき、製品部品情報データベースのプロトタイプを試作した。2.使用者の製品使用履歴を元に、回収・分解・リサイクル業者が適切に製品をリユースするための製品リユースマネジメント支援システムについて検討し、そのロジックを明らかにした。3.リバースマニュファクチャリングの課題である分解プロセスにおけるリバース・ブロッキング現象に関し、その特徴を明らかにした。4.)XMLにより記述された加工情報データベースを用いた作業設計支援について、情報取扱の高度化を図った。5.3D-CADモデルに環境負荷に関わる属性(組立て・接続・材料・廃棄情報)を付加し、製品設計段階から環境負荷を削減する方法を示し、オフィスチェアを取り上げてその有用性を明らかにした。6.製品の各主体間循環における環境負荷削減を実現するため、主体の相対的位置関係と輸送環境負荷の関係を明らかにした。
レセプター分子との複合体における含フッ素化合物の高精度選択的検出法の開発

本申請課題では、標的タンパク質と結合するフッ素化合物(リガンド)の検出において、水素核、およびフッ素原子をマーカーとして、高感度および選択的に検出できる核磁気共鳴法(NMR)の開発を目指した。この測定法はリガンドの高精度選択的検出に加え、分子間相互作用に関与するリガンド中の部位を、フッ素原子で特異的に検出し、原子レベルで解析できる特徴を有する。実際の測定では、1H照射ー1H検出飽和移動差(STD)スペクトル、および1H照射ー19F検出STDスペクトル測定を行い、フッ素核の直接検出により、軽水溶液(95% H2O+5% D2O)においても、容易に選択的検出が可能であることが明確になった。本申請課題では、標的タンパク質と結合する含フッ素化合物(リガンド)の検出において、水素原子と共にフッ素原子もマーカーとして、高感度および選択的に検出できる核磁気共鳴法の開発を目指している。1軽水溶液(95% H2O+5% D2O)として測定可能であり、2親和性のあるリガンドの高精度選択的検出に加え、3分子間相互作用に関与するリガンド中の原子団を、フッ素原子に着目して特異的に検出し、原子レベルで解析できる手法の開発を目的とし、研究を遂行している。NMRスペクトル測定のため、アジレントテクノロジーよりH/F/Xプローブを借用し、2種類の異なる高周波核を対象にした測定を行っている。複合体の調製では、レセプターおよびリガンド共に市販品を使用し、モデルシステムとして、ヒト血清アルブミンージフルニサルおよびヒト血清アルブミンーエノキサシンを使用した。両リガンド共に水への溶解度が低いため、pHを調製し、安定な溶存状態の検討を行った。ジフル二サルなどの含フッ素化合物をリガンドとして用いる場合、高周波核であるフッ素による特異的検出が、感度の点から有効な解析法になるものと考えられる。最初に水またはタンパク質の1Hを選択励起し、その磁化をリガンド中の19Fに移動させて検出する。タンパク質の1Hを選択励起し、飽和させた後に結合するリガンドに磁化移動させる飽和移動差スペクトル(STD)法を試したところ、比較的感度良くフッ素シグナルを検出できた。今後、選択励起方法および磁化移動の方法に焦点をあてて、パルスシーケンスの検討を行う。タンパク質の1Hを選択励起し、飽和させた後に磁化を結合するリガンドに移動させ、フッ素核で検出する飽和移動差スペクトル(STD)法を試したところ、比較的感度良くフッ素シグナルを検出できた。1Hを選択励起する際、どの周波数に設定するかで、検出感度に影響を与えることは予想されたものの、1H検出と比較すると低感度である結果が得られた。タンパク質の1H密度の高いシグナルを選択照射することが高感度化につながるが、リガンド自身を照射できないため、照射位置に制約がある。このため、照射位置を数点変えながら感度の比較を行った。実際の測定では、リガンド分子のみの重水溶液を調製し、メチル基領域を選択照射した。タンパク質が存在しないため、当然、磁化移動は起こらず、シグナルは検出されなかった。同様の測定を軽水溶液(95% H2O+5% D2O)でも行い、水を選択照射し、リガンドの19Fシグナルの位相調整を行った。次に、タンパク質を添加した試料溶液で、水を選択照射し、位相を変えずに19F検出を行ったところ、逆位相のシグナルが観測され、タンパク質と結合するリガンドの19Fシグナルが選択的に検出できることが明確になった。H28年度は、「含フッ素化合物における結合部位の特定化方法の開発」を主眼に置き、研究課題の遂行に努めた。リガンド分子内の1Hに関しては、1H STD法において照射時間を変化させながら、リガンドの1Hシグナルの強度変化をモニターし、強度変化の傾きよりレセプター分子(タンパク質)との結合に関与する1Hの特定化を行った。この場合、シグナル同志が重ならいことが条件となるため、観測対象に制限がある欠点がある。他の方法として、レセプター分子の選択照射ON/OFFにおけるリガンドの1Hの縦緩和時間をそれぞれ測定し、緩和速度の差を比較することにより結合に関与する1Hの特定化する手法も試みた。本法も他のシグナルと重なっている場合には適用できない。上記の方法は1H検出法である。対象が含フッ素化合物であるため、観測対象核である19Fに着目し、1H照射-19F検出STD法の条件検討も併せて行った。1H照射-1H検出のWaterLOGSY法およびSTD法と比較して、19F検出での感度がかなり低くなることが確認された。19F核が、1H同様に高周波核であるため、当初は感度が問題になることはないと予想していたが、実際にトライアル測定した結果、1H検出の2ー3倍、感度が低下することが明確になった。試料溶液のpHなどを変化させ、再度、1H照射-19F検出STD法の条件検討を進める予定である。先ずは、試料溶液濃度を2倍程度に上げ、シグナルが十分に認識できる状態にして、照射時間可変の測定を行う。含フッ素化合物として、エノキサシンおよびロメフロキサシンを使用する。エノキサシンおよびロメフロキサシンには、1分子中に2原子のフッ素があるため、両原子のレセプターへの近接状況を相対的に比較することが可能となれば、1H以外の貴重な情報が得られる。

レセプタータンパク質と含フッ素化合物との分子間相互作用解析を行っているため、NMRの観測核である19Fに着目し、選択性の高い検出法の開発を進めている。先ず、1H照射-19F検出STD法から検討を始めて、高感度化の条件検討を行った(Pharm. Anal. Chem. 2016, 2, 111;J. Res. Anal, 2016, 2(3), 73)。19F検出STD法は可能になったが、1H照射-1H検出のSTD法と比較すると、19F検出での感度がかなり低くなることが確認された。1H同様に、19Fが高周波で共鳴する原子核であるため、1Hと同等の感度が得られるものと予想していたが、数種類の試料溶液で1H照射-19F検出STDスペクトルを測定した結果、1H検出の約2ー3倍程度の感度低下が確認され、当初予期しない結果となった。1H照射のパルスシーケンス、および照射周波数の条件検討が必要になるものと考えられる。19F検出WaterLOGSY法のパルスシーケンスを作製し、ジフルニサルーヒト血清アルブミン溶液でスペクトル測定を行った。ジフルニサル中の2つの19Fシグナルが観測され、今後、どちらのフッ素原子がより結合に直接的に関与しているかの解析が必要になる。1次元19Fスペクトルは1H同様に、高感度に測定できるため、19F緩和時間の結果を分子間相互作用解析に活かす工夫を行った。1H選択的照射、つまりタンパク質のみの選択的照射を最初に行い、その直後に19F縦緩和時間を測定し、1H選択的照射のON/OFFでの19F縦緩和時間の比較を行う。ジフルニサルーヒト血清アルブミン溶液で解析中である。上記に記載した進捗状況を総合的に考慮し、本研究課題はおおむね順調に進展しているものと判断する。[1H-19F WaterLOGSY法および1H-19F STD法の条件検討]1H照射-1H検出の飽和移動差(Saturation Transfer Difference;STD)法と比較して、19F検出での感度低下が確認された。19F核が、1H同様に高周波核であるため、低感度の問題は実験当初、予想していなかったが、現時点では1H検出の2ー3倍、感度が低下することが確認された。タンパク質濃度の上限は0.1 mM程度であることを考慮すると、19F検出での高感度化が必要不可欠な課題と考え、条件検討を行った。1H照射パルスの検討では、これまで通常使用するハードパルスの強度、および照射時間を変化させたが、装置に与える負荷を考慮すると最適条件の検討が困難になったため、ソフトパルスの検討を行った。5種類のソフトパルスを使用し、同一の照射位置で感度の比較を行ったところ、q3パルスにより最も高感度スペクトルが得られた。[含フッ素化合物における結合部位の特定化方法の開発]リガンド分子内の1Hに関しては、1H-STD法よりレセプター分子との結合に関与する1Hの特定化方法が提唱されている。本研究課題では、フッ素原子を有する低分子化合物を用いて、1H以外に19Fにおいても結合への関与に関する情報を得ることを目的として、1H照射-19F検出STD法により検討を行った。当初、上述したハードパルスを使用した、1H照射-19F検出STD法を用い、試料としてヒト血清アルブミンージフルニサル複合体を用いた。ジフルニサルはフッ素を2原子含んでおり、本法により各フッ素原子の結合への寄与の状況が明確になった。
新しい光親和性標識試薬によるナトリウムチャンネルのトキシン結合部位解析

Na^+チャンネルの化学構造と機能相関を分子レベルで理解するため、新しい光親和性標識試薬を開発し、Na^+チャンネルのトキシン結合部位解析への光親和性標識に適した新しい光反応基の開発と、ラベル試薬のリガンド部分μーコノトキインGIIIAの合成、光ラベル試薬への誘導と光ラベルの実施までの基礎を一貫して検討した。1、新規光反応基の開発、ラベルの際の反応特性が異なる二系統の光反応基を合成した。(1)反応性が高いカルベンの前駆体として、フェノキシジアジリン骨格を選択し、その芳香族置換反応を検討した。この結果、タリウム化に続くヨ-ド化、ニトロ化、パラジウム触媒カレボニレ-ションにより、種々の有用ジアジリンへと誘導できるル-トを開発した。そらに一部のジアジリンは放射性標識体へと誘導した。これにより、光ラベル用ジアジリンの供給は格段に改善された。(2)一方、反応に選択性がある光反応基としてフルオロニトロアニソ-ルに着目し、ラベル試薬の調製に有用なフルオロニトロフェノキシ誘導体の合成を行った。2、Na^+チャンネル特異的光ラベル試薬の合成、(1)μーコノトキシンGIIIAにニトロフェノキシジアジリンを導入した光ラベル試薬は良好な性質を示した。これをさらに放射性の誘導体とするため、ニトロフェノキシジアジリンの炭素14標識体をコノキシンに導入した。この試薬による、電気ウナギNa^+チャンネルのラベル結果は、チャンネル蛋白質に特異的に進行し、有用な光親和性標識試薬であることが確認された。(2)また、反応に選択性があるフルオロニトロフェノキシ基については、これを持つテトロドトキシン誘導体を合成し、光反応性を検討した結果、Na^+チャンネルに適用し、ラベル部位の解明を一段と推進していきたい。Na^+チャンネルの化学構造と機能相関の解析を段階的に進めるため、今年度は、ラベルの際の反応特性が異なる二種のニトロフェノキシ体を成合し、これらの光反応基を組み込んだNa^+チャンネル用の光ラベル試薬を合成した。1、新規光反応基の開発、(1)反応性が高いカルベンの前駆体としてファニルトリフルオロメチルジアジリンを基本骨格とし、ラベル部位解析に必要な種々の官能基が親電子置換反応により導入できる構造としてフェノキシジアジリンを合成した。これらはタリウム化を経てラベルの検出に有用なヨ-ド体、ニトロ体へとさらに誘導できた。(2)高反応性の化学種をラベルに用いる利点は、官能基の種類を問わずに反応することにある。一方、反応に選択性がある場合は反応対象の官能基が結合部位にないとラベルできないが、いったんラベルが成立すると修飾残基の予測がしやすい長所がある。このように反応に選択性がある化合物としてフルオロニトロアニソロアニソ-ルに着目し、ラベル試薬の調製に有用なフルオロニトロフェノキシ誘導体の合成を行った。2、Na^+チャンネル特異的光ラベル試薬の合成、(1)μーコノトキシンGIIIAにニトロフェノキシジアジリンを導入した光反応性のコノトキシンは結合定数が11ー18nMと良く、光ラベル試薬として有望であった。(2)反応に選択性があるフルオロニトロフェノキシ基を持つテトロドトキシン誘導体を合成し、光反応性を検討した結果、Na^+チャンネル上の結合部位近傍には、このラベル試薬が反応する求核性基がないことが明かとなった。

光ラベル試薬を合成する段階で、補助金により購入した高速液体クロマトグラフ一式は、生成物の精製、分取に不可欠であり、研究遂行上極めて有効であった。今後はこれらをNa^+チャンネルに適用しラベル部位の解明を一段と推進していきたい。新しい光親和性標識試薬により、NA^+チャンネルの化学構造と機能相関の解析をさらに進めるため、最終年度に当たる今年度は、新しい光反応基の関発を続ける一方で、実際の光親和性標識を追及するため、これに有効な放射性標識ジアジリンの合成と、これを組み込んだ光ラベル試薬を合成しNa^+チャンネルの光ラベルを検討した。1、新規光反応基の開発、(1)反応性が高いカルベンの前駆体として、タリウム化を経てラベル部位解析に必要な種々の官能基が導入できる点で有利な、フェノキシジアジリンの芳香族置換反応を前年度に続は検討した。この結果、タリウム化に続くパラジウム触媒カルボニレ-ションにより、安息香酸型のメトキシ又はヒドロキシ置換アリ-ルジアジリンを種々合成できた。これにより、光ラベル用ジアジリンの供給は格段に改善された(2)前年度合成したニトロフェノキシジアジリンについては、これを放射活性型とするため、炭素14標識ブロム酢酸エステルと反応させ目的ジアジリンとした。2、Na^+チャンネル特異的光ラベル試薬の合成と、Na^+チャンネルの光ラベル、(1)前年度、光ラベル試薬として有望であった光反応性μーコノトキシン誘導体に放射性標識を行なうため、前述の炭素14ニトロフェノキシジアジリンをμーコノトキシンGIIIAに導入した。(2)この試薬を用い、電気ウナギNa^+チャンネルを用いて実際のラベルを行なった。この結果、ラベルはチャンネル蛋白質に特異的に進行し、合成した放射性標識μーコノトキシン誘導体は、光親和性標識試薬として有用であることが確認された。光ラベル試薬を合成する段階で、補助金により購入した高速液体クロマトグラフ-式は、生成物の精製、分取に不可欠であり、研究遂行上極めて有効であった。
新しい理念に基づく総合的な創傷治療薬の開発-末梢神経再生に及ぼす腫瘍壊死因子の効果の応用-

皮膚創傷治癒および創部における末梢神経再生に及ぼすTNF-αの効果について、2型糖尿病マウス(C57BL/KsJ db/db JcL)を用いた実験を行った。マウス背部を剃毛後作製した全層切除創(1cm^2)に対しTNF-α(10ng、100ng、1pg 10pg/10pl)を滴下し、コントロールとしてPBSのみを滴下した群と共に潰瘍面積の測定と創部皮膚採取を経時的に行い、潰瘍面積の縮小率、潰瘍部の浸潤細胞、神経の新生について比較検討した。1)潰瘍の縮小率:コントロール群とTNF-α100ng群間において滴下後11日目の潰瘍面積の縮小率に有意差が認められ(pcodt)TNF-αによる創傷治療の促進効果が示唆された。一方TNF-α10ng 1ng滴下群では逆に11日目より潰瘍面積は有意に拡大し、全く治療傾向は認められなかった。2)潰瘍部の浸潤細胞:滴下14日目のコントロール群とTNF-α100ng群のHF染色標本を比較すると、前者と比較して後者では成熟した肉芽の形成が認められた。そこで炎症の指標として顕微鏡下400倍10視野(表皮4視野、真皮上層3視野、真皮下層3視野)における好中球、好酸球、リンパ球数3測定した。真皮下層における好中球、好酸球の浸潤数には有表差が認められ、コントロール群における真皮下層での炎症の遷延と、TNF-α群における肉芽形成の促進と炎症性細胞の減少が示唆された。3)神経の新生:滴下14日目のコントロール群とTNF-α100ng群のホルマリン固定、パラフィン切片をanti-Neurofilament(Dako)を用いて蛍光抗体法にて染色し、神経線維の再生をみた。コントロールと比較してTNF-α滴下標本において、上皮化した真皮内に陽性所見が散見された。以上の結果より至適濃度のTNF-αの使用で創傷治療の促進がみられることが考えられた。腫瘍壊死因子(TNF)による神経成長因子(NGF)産生促進機構に関して主にin vitroの系における解析をおこなった。(2)抗TNFR1抗体はNGF産生促進能を有するが、抗TNFR2抗体にはその活性がない(3)抗TNFR1抗体は細胞増殖促進能をもつことなどが明らかとなり、TNFの線維芽細胞におけるNGF産生促進作用はp55受容体(TNFR1)を介して誘起されることが解明された。一方、受容体以降の細胞内シグナル伝達系は互いに異なっており、TNFの細胞増殖作用はMAPキナーゼの活性化を含むシグナル系に依存しているが、NGF遺伝子発現の促進はMAPキナーゼ系の活性化に依存しない未同定のシグナル系を介して誘導されることが明らかになった。2.TNFの線維芽細胞に対するNGF産生促進作用は、TNFと同様にマクロファージによって産生、分泌されるインターロイキン-1(IL-1)、およびインターフェロン-γ(INF-γ)の共存により亢進されることを見いだした。皮膚創傷治癒および創部における末梢神経再生に及ぼすTNF-αの効果について,2型糖尿病マウス(C57BL/KsJ db/db Jcl)を用いた実験を行った.

マウス背部を剃毛後作製した全層切除創(1cm^2)に対しTNF-α(10ng,100ng,1μg,10μg/10μl)を滴下し,コントロールとしてPBSのみを滴下した群と共に潰瘍面積の測定と創部皮膚採取を経時的に行い,潰瘍面積の縮小率,潰瘍部の浸潤細胞,神経の新生について比較検討した.1)潰瘍の縮小率:コントロール群とTNF-α100ng群間において滴下後11日目の潰瘍面積の縮小率に有意差が認められ(p<0.05),TNF-αによる創傷治癒の促進効果が示唆された.一方TNF-α10μg,1μg滴下群では逆に11日目より潰瘍面積は有意に拡大し、全く治癒傾向は認められなかった.2)潰瘍部の浸潤細胞:滴下14日目のコントロール群とTNF-α100ng群のHE染色標本を比較すると,前者と比較して後者では成熟した肉芽の形成か認められた.そこで炎症の指標として,顕微鏡下400倍10視野(表皮4視野,真皮上層3視野、真皮下層3視野)における好中球、好酸球,リンパ球数を測定した.真皮下層における好中球,好酸球の浸潤数には有意差が認められ,コントロール群における真皮下層での炎症の遷延と,TNF-α100ng群における肉芽形成促進と炎症性細胞の減少が示唆された.3)神経の新生:滴下14日目のコントロール群とTNF-α100ng群のホルマリン固定,パラフィン切片をanit-Neurofilament protein(Dako)を用いて蛍光抗体法にて染色し,神経線維の新生,再生をみた.コントロールと比較してTNF-α滴下標本において,上皮化した真皮内に陽性所見が散見された.以上の結果より至適濃度のTNF-α使用で創傷治癒の促進がみられることが考えられた.
小児病棟における身体拘束ゼロに向けた基礎的研究

乳幼児期に身体抑制を受けた患児の保護者の身体抑制に際しての思いを明らかにするため、小児病棟に入院し身体抑制を受けた経験のある患児の母親5名を対象として半構成的面接を実施した。その後専門家会議を行い、逐語録の分析を行った。結果、研究対象者5名の逐語録から、7つのカテゴリー、24のサブカテゴリー、100のコードを抽出した。抽出されたカテゴリーは<抑制されている子どもを目の当たりにするつらさ>、<必要最小限の抑制にしたいという思い>、<抑制は仕方ないという思い>、<抑制中の子どもに対するケアと医療者への信頼しきれない思い>、<医療者への信頼>、<抑制への関心をも上回る症状改善への思い>、<抑制されている子どもへの憐憫>であった。研究協力者5人全員が<抑制は仕方ないという思い>を述べたが、このように述べる母親も一方では<必要最小限の抑制にしたいという思い>を述べていた。看護職はこのように揺れ動き、不安定となりやすい保護者を理解し、保護者が抑制実施に同意した後もその決断を後悔することのないよう支援し続けることが必要である。また保護者は患児への身体抑制の最小化を強く望みそのための協力を惜しまないが、医療者への気遣いや遠慮などから自身の思いや要望を伝えづらい現状が明らかになった。今後保護者と協力して身体抑制を最小化するためには保護者とのコミュニケーションの充実が重要だが、入院患児を安全に管理する主体はあくまで医療者である。保護者の協力を求めることも時には重要だが、まずは医療者が身体抑制の代替策を追求し、それでも身体抑制が避けられない場合には抑制の実施前から終了後まで患児および家族に複数回にわたって十分な説明を行うことで、保護者の不安や苦痛を軽減し信頼関係を構築することが先決であろう。3年目となる2018年度で、調査は終了した。4年目は調査結果のさらに詳細な分析を行い、学会発表および論文投稿を行う。本研究の目的は、小児病棟における身体拘束の実態を明らかにし、身体拘束を受ける子どもとその家族に対する心理社会的支援を検討することである。初年度である平成28年度は、国内外の本研究テーマに関連する文献収集レビューを行い、研究動向を概観した。その結果、小児への身体拘束についての日本での看護研究は散見できるが数は少なく、その概念もさまざまであった。よって、当初の予定通りの調査を行うよりも、患者・保護者の体験を質的に明らかにすることによって支援方法を検討する必要があると考え、調査方法を半構成的面接法による質的記述的研究に変更した。その後身体拘束を受けた患児の保護者へのインタビューを実施するための準備を行った。インタビュー調査の対象の選定基準、分析方法、インタビューガイド作成に向けて文献検討を含め準備を行った。インタビュー対象は、06歳の間に入院し身体拘束を実施された患児の両親のうち、頻繁に面会に来ていた者とした。依頼方法も研究協力者に対してパワーが働かないよう配慮し、小児病棟でポスターを掲示し、研究協力者自身が研究者に連絡する形とした。インタビューガイドの作成にあたり、用語の定義の見直しや質問内容の吟味、インタビュー時間や倫理的に配慮する必要のある内容の検討等を行った。インタビュー内容は、1研究協力者および患児の個人属性、2身体拘束の実施にあたっての患児の体験と患児への支援について、3身体拘束の実施にあたっての保護者の体験と保護者への支援について、とした。また心理社会的支援を検討するための専門家の協力を得るため、研究への参加を依頼した。研究方法について見直しを行ったため。またインタビュー調査までを実施する予定であったが、インタビューガイド作成、調査機関との調整、対象選定基準等、準備に時間を要している。今年度の補助金は、主に各分野の専門家との会議のために支出した。その結果、調査方法を半構成的面接法による質的記述的研究に変更した。2年目である平成29年度は、前年度に立案した計画に沿って、身体拘束を受けた患児の保護者に対して、身体拘束が実施された際の保護者の思いと体験を尋ねるインタビューを実施した。手順は以下の通りである。まず心理社会的支援の専門家としてチャイルドライフスペシャリスト(CLS)の協力を得て、インタビューガイドを作成した。次に外来と小児病棟において、ポスターを用いてインタビューに協力出来る研究協力者を募集した。研究協力の申し出があった者に研究内容の十分な説明を行い、研究協力の同意を得られた後に、日を改めて半構成的面接を実施した。平成30年5月14日現在、2名のインタビューが終了しており、6月中に計5名のインタビューを実施する予定である。以上の研究手順は、全て所属大学と研究実施施設の倫理審査委員会の承認を受けて行ったものである。身体拘束を受けた子どもの保護者の体験を明らかにすることは、身体拘束を実施する際の対象者へのより適切なケアを実施する際の一助となるだけでなく、不要な身体拘束の最少化にもつながると考える。しかし計画の変更後は順調に進捗している。

乳幼児期に身体抑制を受けた患児の保護者の身体抑制に際しての思いを明らかにするため、小児病棟に入院し身体抑制を受けた経験のある患児の母親5名を対象として半構成的面接を実施した。その後専門家会議を行い、逐語録の分析を行った。結果、研究対象者5名の逐語録から、7つのカテゴリー、24のサブカテゴリー、100のコードを抽出した。抽出されたカテゴリーは<抑制されている子どもを目の当たりにするつらさ>、<必要最小限の抑制にしたいという思い>、<抑制は仕方ないという思い>、<抑制中の子どもに対するケアと医療者への信頼しきれない思い>、<医療者への信頼>、<抑制への関心をも上回る症状改善への思い>、<抑制されている子どもへの憐憫>であった。研究協力者5人全員が<抑制は仕方ないという思い>を述べたが、このように述べる母親も一方では<必要最小限の抑制にしたいという思い>を述べていた。看護職はこのように揺れ動き、不安定となりやすい保護者を理解し、保護者が抑制実施に同意した後もその決断を後悔することのないよう支援し続けることが必要である。また保護者は患児への身体抑制の最小化を強く望みそのための協力を惜しまないが、医療者への気遣いや遠慮などから自身の思いや要望を伝えづらい現状が明らかになった。今後保護者と協力して身体抑制を最小化するためには保護者とのコミュニケーションの充実が重要だが、入院患児を安全に管理する主体はあくまで医療者である。保護者の協力を求めることも時には重要だが、まずは医療者が身体抑制の代替策を追求し、それでも身体抑制が避けられない場合には抑制の実施前から終了後まで患児および家族に複数回にわたって十分な説明を行うことで、保護者の不安や苦痛を軽減し信頼関係を構築することが先決であろう。3年目となる2018年度で、調査は終了した。平成29年度は、身体拘束を受けた患児の保護者に対して、身体拘束が実施された際の保護者の思いと体験を尋ねるインタビューを実施する予定である。インタビューの実施・分析後に、身体拘束実施時の患児と家族への効果的な支援を検討するため、引き続き心理社会的支援方法を検討するための専門家の選定を行う予定である。また米国では、CLSをはじめとして、医療環境にある子どもや家族に心理社会的支援を提供するシステムについての情報を得ることができる。平成29年10月に国際小児がん学会が開かれるため、この機会を利用して米国の移設の情報収集に行くことを計画している。平成30年度は引き続き、身体拘束が実施された際の保護者の思いと体験を尋ねるインタビューを実施する。インタビューの実施・分析後に、CLS・看護師とともに身体拘束実施時の患児と家族への効果的な支援を検討する予定である。4年目は調査結果のさらに詳細な分析を行い、学会発表および論文投稿を行う。研究計画を変更し、計画遂行が遅れている。そのためインタビュー調査が次年度に繰り越しとなり、予定していた謝金・人件費に未使用額が生じた。また予定していた国際シンポジウムへの参加ができなかったため、旅費に未使用額が生じた。(理由)研究計画を変更し、計画遂行が遅れている。また業務遂行のため、予定していた海外視察を実施できなかったため、旅費に未使用額が生じた。(使用計画)
膵β細胞疲弊の分子機構-小胞体ストレスからのアプローチ

WFS1欠損により膵ラ島の小胞体ストレス応答が亢進するWFS1欠損膵島では、PERKリン酸化の亢進、XBPlmRNAのスプライシング増強によるXBP1蛋白発現の亢進、ATF6の誘導によるシャペロン蛋白の発現増加が認められ、小胞体ストレス応答が亢進していることが観察された。翻訳抑制因子としてよく知られているeukaryotic initiation factor 4E(eIF4E)-binding protein(4E-BPs)のアイソフォームである4E-BP1の発現が著増しており、これが小胞体ストレスへの反応であることを見出した。WFS1は小胞体のカルシウム濃度の維持に重要な役割を果たしているWFS1欠損膵島では、グルコース刺激によるインスリン分泌が約30%低下しており、細胞質のカルシウム濃度変化も30-40%の低下を認めた。同様に、WFS1蛋白をノックダウンすると小胞体カルシウム濃度の減少が認められた。一方、WFS1蛋白を過剰発現させた膵島では、グルコース刺激によるインスリン分泌が35-50%増加し、小胞体カルシウム濃度が増加した。これらより、WFS1は小胞体カルシウムの恒常性の維持に重要な役割を果たしていると考えられた。WFS1は細胞周期にも関わるWFS1欠損膵島ではBrdUの取り込みが減少しており、β細胞の増殖障害が認められた。DNA microarrayを用いた検討から、細胞周期に関わる遺伝子p21cip1の発現亢進を見出した。さらに、単離膵島を小胞体ストレス下におくとp21cip1の発現が転写レベルで増強することを明らかにした。膵ラ島からWFS1を免疫沈降し、電気泳動後、質量分析にて結合タンパクを数種同定した。このひとつが、転写因子TFII-Iである。膵β細胞の進行性減少をきたす遺伝性疾患ウオルフラム症候群の原因遺伝子WFS1は、小胞体ストレス応答のコンポーネントの1つであり、小胞体ストレスから細胞を守る働きを担う可能性が示唆されている。そこで、B6系統のWFS1欠損単離膵島を用い小胞体ストレスによるアポトーシスの誘導を解析したところ、小胞体ストレス惹起物質であるタプシガルギンおよびツニカマイシンに対し、WFS1欠損マウスの膵島ではアポトーシスによるDNA断片化が亢進していた。しかし、小胞体ストレス経路とは異なる経路でアポトーシスを誘導するTNFαとIFN_YによるDNA断片化については、野生型マウス膵島と差を認めなかった。すなわち、WFS1欠損膵島では小胞体ストレスに対する応答が脆弱になっていた。さらにWFS1欠損膵島での小胞体ストレス応答の詳細を検討したところ、PERKのリン酸化を起点とする翻訳抑制、ATF6の活性化やIRE1によるXBP1の活性化に始まるシャペロン蛋白の発現誘導を見出した。また、WFS1欠損膵島では、PERKリン酸化の亢進、XBP1mRNAのスプライシング増強によるXBP1蛋白発現の亢進、ATF6の誘導によるシャペロン蛋白の発現増加が認められ、小胞体ストレス応答が亢進していることを明らかにした。このような小胞体ストレス応答の亢進に伴ってCHOPの発現およびcaspase-3の切断の亢進も認められ、アポトーシスシグナルが活性化されていた。さらに、WFS1欠損マウス膵島およびアデノウイルスベクターによりWFS1蛋白を過剰発現させた膵島の細胞内カルシウム動態とインスリン分泌を検討し、WFS1が小胞体のカルシウムレベルを保持する上で重要な働きをしていることを明らかにした。WFS1欠損により膵ラ島の小胞体ストレス応答が亢進するWFS

1欠損膵島では、PERKリン酸化の亢進、XBP1mRNAのスプライシング増強によるXBP1蛋白発現の亢進、ATF6の誘導によるシャペロン蛋白の発現増加が認められ、小胞体ストレス応答が亢進していることが観察された。翻訳抑制因子としてよく知られているeukaryotic initiation factor 4E(eIF4E)-binding protein(4E-BPs)のアイソフォームである4E-BP1の発現が著増しており、これが小胞体ストレスへの反応であることを見出した。WFS1は,小胞体のカルシウム濃度の維持に重要な役割を果たしているWFS1欠損膵島では、グルコース刺激によるインスリン分泌が約30%低下しており、細胞質のカルシウム濃度変化も30-40%の低下を認めた。同様に、WFS1蛋白をノックダウンすると小胞体カルシウム濃度の減少が認められた。一方、WFS1蛋白を過剰発現させた膵島では、グルコース刺激によるインスリン分泌が35-50%増加し、小胞体カルシウム濃度が増加した。これらより、WFS1は小胞体カルシウムの恒常性の維持に重要な役割を果たしていると考えられた。WFS1は細胞周期にも関わるWFS1欠損膵島ではBrdUの取り込みが減少しており、β細胞の増殖障害が認められた。DNA microarrayを用いた検討から、細胞周期に関わる遺伝子p21ciplの発現亢進を見出した。さらに、単離膵島を小胞体ストレス下におくとp21cip1の発現が転写レベルで増強することを明らかにした。膵ラ島からWFS1を免疫沈降し、電気泳動後、質量分析にて結合タンパクを数種同定した。このひとつが、転写因子TFII-Iである。
シトクロムPー450の酵素化学的性質とシトクロムPー450の臓器特性

シトクロムPー450依存性モノオキシゲナ-ゼ系酵素は、哺乳動物のほとんどの臓器や組織に分布している。しかも各臓器のシトクロムPー450には多くのアイソザイムが存在している。我々は脳内におけるステロイド代謝活性とその酵素であるシトクロムPー450依存性モノオキシゲナ-ゼの分布を研究した。その結果シトクロムPー450_<scc>やシトクロムPー450_<11>βが白質領域に局在していることを確認したが、活性はきわめて低いものであった。また、ウシ脳下垂体にもこれらの活性を認めた。加えて、25ーOHーD_31αーモノオキシゲナ-ゼ活性を認めた。この活性は現在まで腎臓や胎盤以外では認められていない。ヒツジの副腎皮質のフェレドキシンの一次構造を決定し、他の哺乳動物のフェレドキシンと比較検討した。またウシ副腎皮質と肝臓のミトコンドリアのフェレドキシンの蛋白質一次構造と蛋白化学的並びに遺伝子構造的性質を比較検討した。フェレドキシンの一次構造をC末端領域において、蛋白化学的方法と遺伝子構造的方法の結果は一致しなかった。その原因を解明するため、フェレドキシンのC末端領域のプロセッシングの役割について検討中である。シトクロムPー450_<11>βには2つのアイソザイムが存在するが、この両者を発現させ、その活性について検討した。その結果、シトクロムPー450_<11>βのアイソザイムの存在が確認された。Pー450_<11>βの2つのアイソザイムの全一次構造を決定した。シトクロムPー450_<scc>並びにシトクロムPー450_<11>βの酵素化学的特性についてレ-ザ-ラマン分光器やEPR(電子スピン共鳴装置)を使用し研究した。その結果、ミトコンドリア型シトクロムPー450はミクロソ-ム型シトクロムPー450とはヘム近傍の構造に異同があること、またフェレドキシンとシトクロムPー450の結合によりシトクロムP450のヘム近傍の構造が大きな影響を受けることが分かった。
酸化型マクロファージによる実験的自己免疫性ぶどう膜炎の眼局所における抑制

マクロファージの酸化還元状態を酸化型に調節することによる,実験的自己免疫ぶどう膜網膜炎(EAU)の発症抑制およびメカニズを解析する目的で以下の実験を行った.牛網膜抽質抗原(IRBP)10μgを等量の完全フロインドアジュバント(CFA)と混和し,雌Lewisラット(10週齢)足蹠皮下に接種してEAUを惹起した。酸化型マクロファージを誘導する薬剤BSO(L-Buthionine-[S, R]-Sulfoximine)20mg/kgを抗原の免疫前12時間と免疫時,免疫後12時間,さらに免疫後7日まで連日腹腔内投与した。コントロールにはBSOの溶媒として用いたリン酸緩衝液RBSを使用した。免疫後15日目にラットを屠殺して脾臓を摘出,脾細胞を分離してIRBP 0,1,5,10μg/mlと共培養した。48時間後に培養上清を採取し,ELISA法にてサイトカイン(IFN-γ,IL-4)を測定した.72時間後に^3H-サイミジンを添加し,取込みを測定してリンパ球増殖反応を調べた.PBSを投与したコントロール群とBSO投与群ではIFN-γ産生量に差は認められなかった.またIL-4産生については両群ともに測定感度以下であった.リンパ球増殖反応はコントロール群に比べ,BSO投与群で有意に低下していた.BSO投与により抗原刺激によるリンパ球の増殖反応は抑制されていたが,Th2へのシフトは認められなかった.その後投与するBSOの濃度,投与期間を変えて実験を行ったが,EAUの抑制効果に有意差認められなかった.EAUを惹起する際に用いられるCFAは強力にマクロファージを還元型に誘導する薬剤であり,BSOの効果を不確実にしていることが考えられた.今後,マクロファージの酸化還元状態によるEAUの発症抑制を検討するには,アジュバントを用いないぶどう膜炎を自然発症するモデルの開発が必要と思われた.マクロファージの酸化還元状態を酸化型に調節することによる,実験的自己免疫ぶどう膜網膜炎(EAU)の発症抑制およびメカニズを解析する目的で以下の実験を行った.牛網膜抽質抗原(IRBP)10μgを等量の完全フロインドアジュバント(CFA)と混和し,雌Lewisラット(10週齢)足蹠皮下に接種してEAUを惹起した。48時間後に培養上清を採取し,ELISA法にてサイトカイン(IFN-γ,IL-4)を測定した.72時間後に^3H-サイミジンを添加し,取込みを測定してリンパ球増殖反応を調べた.PBSを投与したコントロール群とBSO投与群ではIFN-γ産生量に差は認められなかった.またIL-4産生については両群ともに測定感度以下であった.リンパ球増殖反応はコントロール群に比べ,BSO投与群で有意に低下していた.BSO投与により抗原刺激によるリンパ球の増殖反応は抑制されていたが,Th2へのシフトは認められなかった.その後投与するBSOの濃度,投与期間を変えて実験を行ったが,EAUの抑制効果に有意差認められなかった.EAUを惹起する際に用いられるCFAは強力にマクロファージを還元型に誘導する薬剤であり,BSOの効果を不確実にしていることが考えられた.今後,マクロファージの酸化還元状態によるEAUの発症抑制を検討するには,アジュバントを用いないぶどう膜炎を自然発症するモデルの開発が必要と思われた.マクロファージの酸化還元状態が実験的自己免疫ぶどう膜網膜炎(以下EAU)に及ぼす影響を調べるため以下の実験を行った。EAUはLewisラット(10週令)を用い惹起するために抗原として牛網膜抽質抗原であるIRBPを用いた。酸化型マクロファージを誘導する薬剤として、BSO(L-Buthionine-[S,R]-Sulfoximine)を使用した。まず実験1としてBSOの至適濃度を調べるために、投与するBSOの濃度をRat1匹250gと考えて25mg/kg、50mg/kg、100mg/kgと分けて行った。雌Lewisラットに対し抗原を免疫する12時間前と12時間後に各々の濃度のBSOを腹腔内投与した。コントロールにはBSOの溶媒として用いたリン酸緩衝液PBSを使用した。抗原の免疫はIRBP50μgを等量の完全フロインドアジュバントと混和したものをラットの足蹠皮下に接種した。免疫後8日目より細隙灯顕微鏡で前眼部炎症を連日観察し、免疫後16日目には眼球を摘出し病理組織学的にその重症度を判定しスコアー化した。PBSを投与したコントロール群では9日目よりEAUが発症し,12日目に炎症のピークを示した。BSO投与群においてもEAUの発症は認められたが、25mg/kg投与群でコントロール群に比べてEAUの発症抑制が認められた。しかしBSO投与群とコントロール群の間に有意な差を認める事はできなかった。