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東ユーラシアにおける新生代後半の霊長類進化に関する古生物学的研究

ミャンマー中新世末前期更新世の地層から、複数のオナガザル科化石を発見し、さらに共産する動物相の解析を進めてミャンマーの新生代後半の哺乳動物相の変遷を明らかにした。また東ユーラシア各地(中国南部の広西壮族自治区、台湾南部の左鎮、シベリア南部のトランスバイカル地域、中央アジアのタジキスタンなど)の新生代後半の地層から見つかっていた霊長類化石の再検討を行い、その系統的位置に関する議論を行った。アジアを中心とした東ユーラシア地域の霊長類の進化史と分布域の変遷を、全地球規模のグローバルな気候変動と植生変化の背景を基にして検討している。具体的には、東ユーラシアの化石霊長類の産出地点の地理的情報、古生物学的な相対的年代、地質学的な絶対年代などのデータを組み合わせることにより、霊長類の拡散時期と経路を決定する。また草食性哺乳類の化石歯や骨から抽出した炭素・酸素・窒素などの安定同位体の分析により、当時の古環境と古食性を復元する。このような多面的な情報を組み合わせることにより、どのような古環境の変遷を背景に霊長類の分布域が変化していったのかを、複合的な観点から検討する。1)ミャンマーにおける発掘調査とミャンマー中央部のイラワジ川流域には後期始新世中期更新世のイラワジ層において霊長類化石の発見を主目的とした発掘調査を行った。本年度はチャインザウック村のMkt地点、及びグエビン村のGbn地点において発掘調査をおこない、チャインザウックでコロブス類の下顎骨・遊離歯化石を、グエビンでマカク類の遊離歯化石を発見した。両地点の年代は、共産する哺乳類化石の予備的な解析からそれぞれ鮮新世初頭と鮮新世後半と考えられている。特にコロブス類化石は南アジア地域の最古の旧世界ザル類化石の可能性が強い。また同地点から見つかっている偶蹄類化石を中心に同位体分析を行い、古食性・古環境推定を行っている。2)中国広西壮族自治区崇佐での調査中国南部の崇佐の鮮新世末中期更新世の洞窟堆積物の発掘調査を行った。これまでにマカクの全身骨格を含む複数種の霊長類化石が見つかっている。種同定の他に堆積物の年代などがまだ未確定であるので、現在詳しい解析を行っている。3)旧世界ザル類の頭骨内部構造の解析ユーラシア大陸各地から見つかっている旧世界ザル類の頭骨の内部構造を、CT機器を用いて撮像し、現生種と比較することにより系統解析を行った。特にタジキスタンのParadolichopithecus、神奈川県のKanagawapithecus、フランスのDolichopithecusの頭骨内部構造の比較検討を行い、その成果を国際学術誌に発表した(Nishimura et al.,2008)。また複数の論文を投稿中である。または系統的位置に関する議論を行う。またロシアのバイカル湖南東のウドゥンガ地域の中期後期鮮新世の陸棲哺乳類化石相の解析を行い、英文報告書Asian Paleoprimatology, Vol.5を出版した(現在印刷中)。1)ミャンマーにおける発掘調査:ミャンマー中央部に広がる後期中新世中期更新世のイラワジ層からコロブス類の化石を発見し、ヤンゴンの国立博物館の保管資料の中から大型のオナガザル科の遊離歯化石を発見した。さらにチャインザウク地点(中新世末)から見つかっていた哺乳類化石相を解析し、複数の哺乳類化石の同定と記載作業を行った。また同地点から見つかる大型哺乳類化石の歯のエナメル質から抽出した炭素及び酸素の安定同位体分析を行い、古食性と古環境推定を行った。2)中国での調査:中国南部の広西壮族自治区崇佐の鮮新世末中期更新世の洞窟堆積物の発掘調査を行ない、ギガントピテクスやオランウータン、マカク、コロブス類など、複数の霊長類化石を発見した。現在マカクの全身骨格の記載論文を投稿中である。また中国北部の甘粛省龍担で見つかっていたParadolichopithecus gansuensisの頭骨をCT機器を使って撮像し、その内部構造の解析を行った(Nishimura et al., in press)。3)台湾での調査:台湾南部の左鎮地域の前期一中期更新世の地層から見つかっていた霊長類化石の検討を行い、その中に現在台湾に生息していないコロブス類の化石が含まれることを発見した。現在、記載論文を準備中である。4)旧世界ザル類の頭骨内部構造の解析:ベトナム北部の後期更新世の洞窟堆積物から見つかっていたマカクの頭骨の内部構造を、CT機器を用いて撮像し、現生種と比較することにより系統解析を行った(Ito et al., 2009)。5)トランスバイカル地域の化石動物相:ロシア南部のバイカル湖南東部に位置するウドゥンガの中期一後期鮮新世の地層から見つかっていたコロブス類化石と共産する陸棲哺乳類化石相の解析を行い、英文報告書Asian Paleoprimatology, Vol. 5を出版した。

1)ミャンマーにおける発掘調査:ミャンマー中央部に広がる後期中新世中期更新世のイラワジ層から見つかっていた陸性動物化石(主に哺乳類)を解析し、その同定と記載作業を行った。具体的には2種の食肉類化石(Oginoetal.,in press;Egietal.,in press)、1種の齧歯類(Nishioka et al,2011)、奇蹄類サイ科(Zin-Maung-Maung-Thein et al.,2010)の記載作業が終了し、現在霊長類とカメ類の記載を準備中である。また同地域から見つかる大型哺乳類化石の歯のエナメル質から抽出した炭素及び酸素の安定同位体分析を行い、古食性と古環境推定を行った。2)中国での調査:中国南部の広西壮族自治区崇佐の鮮新世末中期更新世の洞窟堆積物の発掘調査を行ない、ギガントピテクスやオランウータン、マカク、コロブス類など、複数の霊長類化石を発見した。このうちマカクの全身骨格の記載を終了した(Zhang et al.,2010)。3)台湾での調査:台湾南部の左鎮地域の前期中期更新世の地層から見つかっていた霊長類化石の検討を行い、その中に現在台湾に生息していないコロブス類の化石が含まれることを発見した。現在、記載論文を投稿中である(Chang et al.,submitted)。4)旧世界ザル類の頭骨内部構造の解析:神奈川県の後期鮮新世の地層から見つかっていたコロブス類の頭骨化石の内部構造をCT機器を用いて撮像し、化石及び現生種と比較することにより系統解析を行った(Nishimura et al.,submitted)。1)ミャンマー中央部に分布する後期中新世中期更新世のイラワジ層を対象に発掘調査を行った。特にグウェビン地域の後期鮮新世前期更新世の地層からは、霊長類を含む小型ほ乳類化石を発見し、現在その同定・記載作業を進めている。具体的にはSemnopithecus(ハヌマンラングール属)の新種、齧歯類(3科6属7種の)、兎型類1種が確認された。特に小型ネズミ科の小型げっ歯類は年代決定に有効である可能性が強い。また同地域から見つかっていたマングース科の小型食肉類化石の記載論文を発表した(Egi et al.,2011)。2)台湾南部の左鎮地域の前期中期更新世の地層から見つかっていた霊長類化石の検討を行い、その中に現在台湾に生息していないRhinopithecus(コロブス亜科キンシコウ属)の化石が含まれることを発見し記載論文を発表した(Chang et al., in press)。3)神奈川県の後期鮮新世の地層から見つかっていたコロブス類や中国の中期更新世のマカク類の頭骨化石の内部構造をCT機器を用いて解析し、化石及び現生種と比較することにより系統解析を行った(Ito et al., 2011 ; Nishimura et al., 2012)。
プリンヌクレオチドの脱アミノ化に起因する突然変異と発がん

酸化と脱アミノ化は核酸,特にプリンヌクレオチドの生体内における化学修飾の代表的なものである。dATPとdGTPはそれぞれ,酸化されると2-OH-dATPと8-oxo-dGTPが生じ,また脱アミノ化されるとdlTPとdXTPになる。これらの修飾ヌクレオチドは元のヌクレオチドとは異なる塩基と対合する性質を有しており,突然変異ひいては発がんの原因となると考えられる。我々は,脱アミノ化プリンヌクレオチドが生体に及ぼす影響を解析するために脱アミノ化プリンヌクレオシド3リン酸を分解する酵素,ITPaseをコードする遺伝子のノックアウトマウス(Itpa遣伝子欠損マウス)を作製,解析を行った。Itpa遺伝子ホモ欠損マウスは成長遅延を呈し,生後14日前後で死亡した。生化学的解析より赤血球にITPの蓄積が,また複数臓器のRNAにイノシンヌクレオチドの蓄積が確認された。このことは,脱アミノ化プリンヌクレオチドが細胞内で確かに産生していること,ITPaseはこれらの修飾ヌクレオチドを分解する役割を担っていることを示している。また,ここで観察されたItpa遺伝子欠損マウスの表現型を説明するためには,その原因となっているITPaseの主な基質はdITPであると考えるよりrITPであると考えた方が適当であると考えられる。C57BL/6Jにバッククロスを行ったところ,Itpa遺伝子ホモ欠損マウスは6世代目を越えた頃から隼まれなくなった。現在ヘテロで10世代を越えたところである。Itpa遺伝子欠損MEF細胞,マウスではヘテロでも染色体異常が観察されている。未だ未解明の部分が多いItpa遺伝子欠損マウスであるが,デオキシヌクレオチドプール中のdITPの除去を行うことで発がん抑制に寄与している可能性を含め,ITPaseの生体における機能を明らかにしていきたいと考えている。dATPとdGTPはそれぞれ,酸化されると2-OH-dATPと8-oxo-dGTPが生じ,また脱アミノ化されるとdITPとdXTPになる。我々は,脱アミノ化プリンヌクレオチドが生体に及ぼす影響を解析するために脱アミノ化プリンヌクレオシド3リン酸を分解する酵素,ITPaseをコードする遺伝子のノックアウトマウス(Itpa遺伝子欠損マウス)を作製,解析を行った。Itpa遺伝子ホモ欠損マウスは,新生児期に消化管にミルクを確認できるにもかかわらず成長遅延を呈し,生後14日前後で死亡した。心臓を電子顕微鏡で観察したところ,心筋のサルコメアの構造異常が確認された。現時点ではITPが細胞内の種々の反応でATPと拮抗することにより心筋の機能を阻害し,その結果としてItpa遺伝子ホモ欠損マウスは心筋症様の症状を呈して死亡すると解釈している。一方で,itpa遺伝子欠損MEF細胞では染色体異常が観察されている。デオキシヌクレオチドプール中のdITPの除去を行うことで発がん抑制に寄与している可能性を含め,ITPaseの生体における機能を明らかにしていきたいと考えている。

Itpa遺伝子欠損MEF細胞,マウスではヘテロでも染色体異常が観察されている。未だ未解明の部分が多いItpa遺伝子欠損マウスであるが,デオキシヌクレオチドプール中のdITPの除去を行うことで発がん抑制に寄与している可能性を含め,ITPaseの生体における機能を明らかにしていきたいと考えている。
トマトで観察されたシストセンチュウ-ワイドスペクトル抵抗性の分子機構解明

1)国内のジャガイモシストセンチュウ抵抗性トマトはHeroA遺伝子を保持することが明らかとなった。2)ジャガイモシストセンチュウ抵抗性トマトはタバコシストセンチュウ抵抗性である。3)F1抵抗性品種の分離試験を行った。接種試験で抵抗性と感受性の分離比は3:1と考えられる。すなわち単一優勢遺伝子により支配される。4)マイクロアレイ解析を行った。抵抗性品種にタバコシストを接種して3日目と7日目のアレイ解析で、PR1が誘導されており、典型的なサリチル酸系の誘導抵抗性と考えられた。5)抵抗性品種による線虫密度低減試験を行った。抵抗性品種で土壌中のタバコシストの密度が減少した。ジャガイモシストセンチュウ抵抗性遺伝子がタバコシストセンチュウ抵抗性遺伝子と関係(連鎖)しているかを調査することを目的とした。まず、開発したHero A遺伝子マーカーを使用して、ジャガイモシストセンチュウ抵抗性であると判定された品種と感受性であると判定された品種を選択し、別種であるタバコシストセンチュウを接種し、3ヶ月栽培後に線虫を分離して、タバコシストセンチュウの増殖密度を調査した。その結果、遺伝子マーカーでドクターK、シュガーランプが抵抗性、桃太郎、プチ、キャロル7は感受性と判定された。それらにタバコシストセンチュウの2期幼虫を接種し増殖を調査した結果、ドクターK、シュガーランプはタバコシストセンチュウが全く増殖しない。同時に接種した桃太郎、キャロル7、プチからは増殖したタバコシストセンチュウが分離され、やはり、感受性であると判断された。よって、ジャガイモシストセンチュウの抵抗性品種とタバコシストセンチュウの抵抗性品種は一致し、抵抗性遺伝子は密接に連鎖している可能性が極めて高い。既往の研究成果ではミニトマトがタバコシストセンチュウ抵抗性と報告されているが、Hero A遺伝子を持たないミニトマトはタバコシストセンチュウに感受性を示した。これもジャガイモシストセンチュウとタバコシストセンチュウの抵抗性遺伝子が共通である可能性が高い理由の一つである。次に、ドクターKの自殖後代種子を採種した。ドクターKは、Hero A遺伝子をヘテロに持ち、自殖すると後代は抵抗性が分離すると考えられる。本年度は圃場にドクターKを栽培して種子を大量に採種することができ、ジャガイモシストセンチュウの接種試験の結果、抵抗性は明らか分離することが確認できた。さらに予備的試験であるが、Hero A遺伝子マーカーで選抜された抵抗性品種は、タバコシストセンチュウの土壌中の密度も減少させる効果が認められた。Globodera属には、ジャガイモシストセンチュウ及びタバコシストセンチュウなど農業上極めて重要な有害線虫が含まれる。国内では、ジャガイモシストセンチュウの発生地域が広がりトマトへの寄生も報告されている。また、トマトやナスに寄生するタバコシストセンチュウの発生事例も報告されている。最近、国内のトマトの品種系統中に、ジャガイモシストセンチュウに強力な抵抗性を示す品種を発見し、その抵抗性遺伝子がHero Aという遺伝子であることを明らかとした(Uehara et al.,2010)。本抵抗性はジャガイモシストセンチュウと国内に侵入が警戒されるジャガイモシロシストセンチュウのすべてのパソタイプに広く抵抗性を示すことが明らかにされているが、タバコシストセンチュウに対する性質はまったく調査されていない。そこで、タバコシストセンチュウを接種して、栽培後の線虫密度等性質を調査して、広くGlobodera属シストセンチュウの安定的管理技術の基盤的知見を得ることを目的とする。複数の品種にタバコシストセンチュウを接種した結果、ジャガイモシストセンチュウの抵抗性品種とタバコシストセンチュウの抵抗性品種は一致した。抵抗性品種からはタバコシストセンチュウがまったく分離されず、強い抵抗性であると判断される。タバコシストセンチュウ抵抗性遺伝子とジャガイモシストセンチュウ抵抗性遺伝子は密接に連鎖している可能性が極めて強い。また、抵抗性品種の後代の種子を播種しタバコシストセンチュウを接種して、シスト分離を行った結果、抵抗性が分離し、分離比は3:1であった。タバコシストセンチュウ抵抗性遺伝子は単一優勢遺伝する可能性が極めて高い。次に、抵抗性品種にタバコシストセンチュウを接種し、マイクロアレイ解析を行ったところ、誘導している遺伝子としては、PR1のP4やP6が誘導されており、典型的なサリチル酸系の誘導抵抗性と考えられた。Globodera属には、農業上極めて重要な有害線虫が含まれる。最近、国内のトマトの品種系統中にジャガイモシストセンチュウ(以下センチュウ省略)に強力な抵抗性を示す品種が見つかり、その抵抗性遺伝子がHero Aという遺伝子であることが明らかとなった。そこで、HeroAを持つトマトの性質等を解析し、重要な侵入害虫であるGlobodera属の安定的線虫管理技術の基盤的知見を得ることを目的とした。成果としては、1国内のPCN抵抗性トマトはHeroA遺伝子を保持することが明らかとなった。すなわち、ジャガイモシストに対する表現型と遺伝子マーカーによる判定は、国内の主要なトマト品種で完全に一致している。2ジャガイモシスト抵抗性トマトはタバコシスト抵抗性である。すなわち、タバコシストを国内のトマト品種に接種すると、ジャガイモシスト抵抗性品種においてタバコシストが増殖しない。よって、両シストセンチュウの抵抗性遺伝子は密接に連鎖しているか一致している可能性が極めて強い。3F1抵抗性品種の分離試験を行った。タバコシスト抵抗性遺伝子は単一優勢遺伝する可能性が高いため、やはりHeroA遺伝子が抵抗性遺伝子と推測される。

4マイクロアレイ解析を行った。抵抗性品種にタバコシストを接種して3日と7日目のアレイ解析で、PR1が誘導されており、典型的なサリチル酸系の誘導抵抗性と考えられた。5抵抗性品種による線虫密度低減試験を行った。抵抗性品種で土壌中のタバコシストの密度が減少するか、タバコシスト増殖土壌に、赤ナス、ドクターKを移植して3ヶ月栽培後の土壌中の線虫密度を計数した。赤ナスが初期密度の3.7倍以上線虫を増殖させたのに対して、抵抗性品種は密度を70%ほど減少させた。1)国内のジャガイモシストセンチュウ抵抗性トマトはHeroA遺伝子を保持することが明らかとなった。2)ジャガイモシストセンチュウ抵抗性トマトはタバコシストセンチュウ抵抗性である。3)F1抵抗性品種の分離試験を行った。接種試験で抵抗性と感受性の分離比は3:1と考えられる。すなわち単一優勢遺伝子により支配される。4)マイクロアレイ解析を行った。抵抗性品種にタバコシストを接種して3日目と7日目のアレイ解析で、PR1が誘導されており、典型的なサリチル酸系の誘導抵抗性と考えられた。5)抵抗性品種による線虫密度低減試験を行った。抵抗性品種で土壌中のタバコシストの密度が減少した。抵抗性遺伝子HeroAの遺伝子マーカーを用い、さらに、抵抗性品種の後代検定を行い、タバコシストセンチュウの抵抗性遺伝子がジャガイモシストセンチュウ抵抗性遺伝子と共通である可能性が極めて高いことを明らかとした。既往の報告ではミニトマトがタバコシストセンチュウ抵抗性との報告があるが、ジャガイモシストセンチュウ抵抗性遺伝子を保持していないミニトマトではタバコシストセンチュウの寄生が可能であった。また、共通の抵抗性遺伝子であることから推測できることではあるが、マイクロアレイ解析により、その抵抗性のメカニズムがサリチル酸を介した抵抗性であることも確認した。国内で見つかったトマトのシストセンチュウ抵抗性系統は、複数種のシストセンチュウに抵抗性を備える世界でも報告のない系統であることが明らかになった。植物寄生性線虫タバコシストセンチュウ増殖土壌を作成して、その土壌で抵抗性と感受性のトマト品種系統などを栽培し、栽培後の線虫密度を調査して、抵抗性品種系統の農業上の線虫に対する実用性を調査する。さらに、タバコシストセンチュウはトマト以上に、ナスでよく増殖するので、ナスの抵抗性についても調査を行い、実際に国内でタバコシストセンチュウが発生した場合の対策として有効な品種系統を選抜しておく。この研究成果で、国内のナス属、特にトマトとナスについては、シストセンチュウの有効な被害回避技術が提案できる。当該年度は、ワイドスペクトル抵抗性トマトの抵抗性の性質とその遺伝子の確認が主な課題であり、トマトのジャガイモシストセンチュウ抵抗性遺伝子が、タバコシストセンチュウ抵抗性にも関係(連鎖)している可能性が高いことが当該年度の実験によって、おおむね証明できた。
プリオン蛋白質関連神経細胞死発現機構に関する研究

プリオン蛋白質(PrP)の再発現に伴い細胞のSuperoxide dismutase (SOD)活性を上昇させたとの前年度の結果から、本年度はPrPと酸化ストレスとの関連について調べた。無血清培養条件下におけるPrP欠損神経細胞とPrP再発現細胞株の活性酸素関連分子の量を調べた。SODは2O_2・^-+2H^+→H_2O_2+O_2の反応を触媒する酵素であり、活性酸素(O_2・^-)を消去して過酸化水素(H_2O_2)に変換する。血清除去下での活性酸素の発生量をフリーラジカル特異的蛍光プローブを用いたフローサイトメトリー解析により調べた。Dihydroethidium (DH)により、細胞内活性酸素を蛍光染色しフローサイトメトリーにより測定したところ、PrP欠損神経細胞で見られる活性酸素の発生がPrP再発現細胞株では抑制された。さらに2',7'-dichlorofluorescein diacetate (DCFH-DA)染色により過酸化水素量の測定をおこなったところ、PrP再発現細胞株において過酸化水素の蓄積が認められた。PrP再発現に伴い細胞内の活性酸素が消去され、過酸化水素が蓄積していたことからPrPがSOD活性を調整していかまたはPrP自身がSOD様の酵素活性を持っていることが示唆された。PrPは銅と結合することが報告されているが、銅代謝を制御することによりSODの活性を制御し、活性酸素の消去に関わっている可能性が考えられた。
地域住民における余暇時の運動習慣および運動量が健康寿命に与える影響：久山町研究

福岡県久山町の1988年、2002年、2007年の横断調査の成績をもとに、40歳以上の住民における余暇時の運動頻度を比較した結果、週1回以上の運動習慣者は2000年以降で有意に上昇したが、週3回以上の定期的な運動習慣者は1988年以降で有意な変化は見られなかった。次に、1988年から24年間の追跡調査の成績をもとに、余暇時の運動習慣及び運動量が健康寿命に与える影響を検討した結果、「追跡中に日常生活動作障害の発生がない」「追跡開始時の余命平均値に到達する」と定義した健康寿命は、余暇時の運動習慣との間に関連は見出せなかった。一方、余暇時の身体活動量は健康寿命との間にマージナルな正の関連が示された。平成26年度は、運動と健康寿命の関連を検討するためのデータセットを整備した。現在は解析データセットの最終確認を行っており、平成27年度には解析を開始する予定である。研究デザインは、1988年の久山町循環器健診を受診した40歳以上の住民を対象に、2012年まで24年間追跡する前向き研究を予定している。また、平成26年度は運動習慣の時代的変化を検討した。対象は1988年、2002年、2007年の久山町循環器健診を受診した40歳以上の住民のうち、研究参加の同意が得られ、運動習慣に関する情報が得られた男女とした。各調査年における対象者数は、それぞれ2742名、3298名、2986名であった。運動習慣は、余暇時に週1回以上の運動実施を「運動習慣あり」、週3回以上の定期的な運動実施を「定期的な運動習慣あり」と定義した。その結果、運動習慣の頻度は1988年から2007年の順に、男性で32.2%、50.1%、49.6%、女性で21.6%、47.4%、43.1%と、男女ともに1988年に比べ2002年および2007年で有意に上昇した。一方、定期的な運動習慣の頻度をみると、1988年から2007年にかけて男女で有意な変化は認めなかった。定期的な運動習慣は糖尿病など代謝性疾患の発症を予防する因子であり、代謝性疾患は健康寿命を規定する日常生活動作や死亡に影響を与える因子である。本研究の結果から、運動習慣を有する地域住民は2000年代で増加したが、代謝性疾患を予防するような定期的な運動習慣者は1988年以降増加していないことが示唆される。平成27年度は、余暇時の運動習慣および身体活動量と健康寿命との関連を前向きに検討した。対象は1988年の久山町循環器健診を受診した65歳以上の住民のうち、日常生活動作(ADL)障害がなく、余暇時の身体活動の情報が得られた507名(男性182名、女性325名)であった。健康寿命はADL障害を発生せず生存、ADL障害を発生せず死亡、ADL障害を発生せず平均余命の到達(昭和63年時の厚生労働省の推算値)のいずれかと定義した。余暇時の運動習慣は週1回以上の運動実施と定義した。次に、運動習慣あり群について、週あたりの身体活動量(メッツ・時/週)に基づき3分位に分け、運動習慣のない群を加え計4群で解析した。その結果、追跡中に171名が健康寿命を到達した。運動習慣あり群の男性の割合は運動習慣なし群に比べ有意に高かったが、その他の背景因子に2群間の違いはなかった。余暇時の運動習慣あり群の健康寿命到達のハザード比は、運動習慣なし群に比べ1.37倍(95%信頼区間:0.931.94)高かったが、統計的有意差を認めなかった。この関連は多変量で調整しても変わりはなかった。余暇時の身体活動量のレベル別にみると、身体活動量の高値群における性年齢調整後の健康寿命到達のハザード比は、運動習慣なし群に比べ1.62倍(95%信頼区間:1.012.56、p<0.05)有意に高かった。多変量で調整すると、この関連は1.64倍(95%信頼区間:0.992.72、p=0.05)とマージナルであった。以上より、地域高齢住民では、余暇時の運動習慣と健康寿命との間には有意な関連は見出せなかった。一方、余暇時の身体活動量は、他の危険因子とは独立して健康寿命と正の関連にある傾向が示された。平成27年度に計画していたデータセットの整備完了と解析着手が達成された。本テーマに関連する学会に出席し、最新知見の収集や他研究者との意見交換もできた。平成28年度には、余暇時の運動習慣および身体活動量と健康寿命の関連の解析を詳細に分析・追加する予定である。平成28年度は、余暇時の身体活動量と健康寿命との関連について、他の危険因子による層別解析とそれらの交互作用を検討した。対象は1988年の久山町循環器健診を受診した68歳以上の住民のうち、日常生活動作(ADL)障害がなく、余暇時の身体活動の情報が得られた507名(男性182名、女性325名)であった。追跡期間は2012年まで24年間とした。

健康寿命はADL障害を発生せず生存、ADL障害を発生せず死亡、ADL障害を発生せず平均余命(昭和63年時の厚生労働省の推算値、男女別・5歳年齢階級別)の到達のいずれかと定義した。余暇時の身体活動量は週1回以上の運動習慣の有無を調査した。次に、運動習慣を有する対象者について、運動の種目をもとにメッツ換算表に基づく運動強度を算出し、これに1回あたりの運動時間と週あたりの運動頻度を掛け合わせて週あたりの余暇時の身体活動量(メッツ・時/週)を算出した。余暇時の身体活動量に基づき対象者を3分位に分け、運動習慣のない群を加えた計4群で解析した。層別解析に使用した危険因子は、性、高血圧、糖尿病、高脂血症、肥満、喫煙、飲酒、中等度以上作業強度とした。その結果、男性、高血圧者、非肥満者において、余暇時の身体活動量レベルの上昇に伴い多変量調整後の健康寿命到達のハザード比は高い傾向を示したが、統計的有意差を認めなかった。また、いずれの背景因子も層別解析における交互作用には有意差を認めなかった(全ての交互作用p値>0.27)。福岡県久山町の1988年、2002年、2007年の横断調査の成績をもとに、40歳以上の住民における余暇時の運動頻度を比較した結果、週1回以上の運動習慣者は2000年以降で有意に上昇したが、週3回以上の定期的な運動習慣者は1988年以降で有意な変化は見られなかった。次に、1988年から24年間の追跡調査の成績をもとに、余暇時の運動習慣及び運動量が健康寿命に与える影響を検討した結果、「追跡中に日常生活動作障害の発生がない」「追跡開始時の余命平均値に到達する」と定義した健康寿命は、余暇時の運動習慣との間に関連は見出せなかった。一方、余暇時の身体活動量は健康寿命との間にマージナルな正の関連が示された。当初の計画通り、今年度は運動習慣と健康寿命の関連をみるデータセットの整備が順調に進み、かつ運動習慣の時代的変化を検討できた。本テーマに関連する学会に出席し、最新知見の収集や他研究者と意見交換もできた。平成27年度には運動と健康寿命の関連を解析する予定であることから、早々にデータセットの固定化や紙資料の保管作業を完了させる計画である。追跡調査を継続し、データセットの精度を高める。また、余暇時の運動習慣および身体活動量と健康寿命の関連の解析を追加する。さらに、得られた研究成果を研究分担者・統計専門家と協議し国内外の学会で発表するとともに、運動と健康寿命の関連について最新情報を収集する。身体活動疫学追跡調査を継続し、データセットの整備を行う。また、運動習慣と健康寿命の関連の解析を開始する。さらに、得られた研究成果を研究分担者・統計専門家と協議し、国内外の学会で発表するとともに、運動と健康寿命の関連について最新情報を収集する。データセットの整備と解析に多くの時間を費やした。また、本テーマの関連論文の執筆・投稿を進めたため、使用額は予定額よりも少なかった。次年度は学会発表と論文発表を精力的に遂行する予定であり、主に旅費およびその他を使用予定である。今年度の学会発表の開催場所が福岡市であったことから、予定した旅費が少なかった。また、次年度は追跡調査や解析データ整備を完了するため、多くのスタッフが必要となる。今年度の繰越金のうち特に人件費・謝金は次年度に使用予定である。健康寿命の定義となるADL障害の発症や死亡の情報について、引き続き詳細に調査する。平成28年度も住民健診を実施し、生活習慣、臨床検査、生命予後の情報を収集する。住民健診では、医師や訓練されたスタッフによる問診や情報収集(脳・心血管病、悪性腫瘍を含めた生活習慣病の発症情報およびその他の疾患の既往歴、家族歴、飲酒・喫煙・運動・食習慣などの生活習慣の情報)、医師による診察、身体計測、血圧測定、心電図、胸部エックス線検査、呼吸機能検査、眼底検査、血液生化学検査、検尿、75g経口糖負荷試験を行う。前年度と同様に、住民健診の未受診者・転出者へのアンケート調査、久山町周辺の病院への定期的な訪問調査も実施し、情報を収集する。
クマ咬傷に対する治療の適正化の研究

ツキノワグマによる咬傷に対して、感染予防目的に使用べき抗菌薬の検討を行った。捕獲されたツキノワグマの口腔内常在菌を採取し、同定及び薬剤感受性試験を実施した。ツキノワグマの口腔内に常在する細菌は、イヌやネコなどの口腔内常在細菌に比べ、抗菌薬の効きにくい細菌が多く検出された。本研究によりツキノワグマによる外傷症例に対して使用する抗菌薬は、イヌやネコの外傷に対して使用する抗菌薬に比べ広域の抗菌薬を選択する必要が示唆された。長野県は、野生のツキノワグマによる外傷が毎年10件程度発生している。創の洗浄や縫合を行った後に、感染予防のために抗菌薬の投与は必須である。しかし、クマによる外傷に対して使用する抗菌薬のガイドラインは存在しないため、イヌやネコによる外傷に準じて抗菌薬の選択が行われている。本研究では野生のツキノワグマの口腔内常在菌を調査する事により、受傷時に選択する抗菌薬に対して新しい知見を見出すことを目的とした。長野県内で捕獲された野生のツキノワグマ10頭の口腔内をスワブで擦過し、これを培養サンプルとした。BTB、羊血液、チョコレート寒天培地を用いて培養を実施し、63株の菌株を分離した。分離株の同定は16SrRNA領域の遺伝子配列の解析を行った。薬剤感受性試験は動物による外傷に対して推奨される抗菌薬10種類(シプロフロキサシン、セフタジジム、イミペネム、ドキシサイクリン、クリンダマイシン、スルファメトキサゾール/トリメトプリム、アモキシシリン、アモキシシリン/クラブラン酸、ピペラシリン、ピペラシリン/タゾバクタム)についてEtestを用いて実施した。同定検査の結果、グラム陽性菌が12菌種16株、腸内細菌属が11菌種26株、ブドウ糖非発酵菌が15菌種18株、真菌が1菌種2株、その他が1菌種1株分離された。薬剤感受性試験結果はグラム陽性菌はおおむねどの抗菌薬でも感受性があった。腸内細菌属ではドキシサイクリンおよびアモキシシリンに耐性の菌が散在されたが、その他の菌には感受性を認めた。ブドウ糖非発酵菌についてはシプロフロキサシン、セフタジジム、イミペネム、ピペラシリン/クラブラン酸では感受性があったが、その他の抗菌薬に対する耐性を認めた。以上の結果から、ツキノワグマによる外傷に対する感染予防目的の抗菌薬の選択には、イヌやネコに対する抗菌薬に比べ、広域の抗菌薬を選択する必要が示唆された。近年、野生のクマが人里に下りてきて人間を襲う被害が増加している。クマによる人身被害症例では、クマの牙または爪による外傷が問題となる。クマによる外傷では、その傷は汚染創であり、十分な洗浄および抗菌薬による感染予防が必要となる。イヌやネコによる外傷に対して使用する抗菌薬についてはコンセンサスが得られているが、クマによる外傷に対する抗菌薬についての報告はない。今回、クマの口腔内常在菌を調べることで、クマによる外傷に対する抗菌薬選択について知見を見出そうとしている。2010年に長野県内で捕獲された野生のツキノワグマの口腔内からスワブを用いてサンプルを採取した。培養により63菌種を分離し凍結保存した。培養分離の結果から大腸菌をはじめとした腸内細菌属、緑膿菌を含むブドウ糖非発酵菌がクマの口腔内が検出された。これはイヌやネコの口腔内常在菌とは異なる傾向をみせている。このことはイヌやネコの外傷に対して使用されている抗菌薬をクマの外傷に対して使用した場合に、十分な感染予防効果が得られない可能性を示唆している。今後、さらにサンプリングを行い、クマの口腔内常在菌の傾向を確認していく予定である。得られた63菌種について、アンピシリン/スルバクタム、クリンダマイシン、シプロフロキサシンに対する感受性の調査を行った。腸内細菌族に対してはどの薬剤もある程度の感受性を示したが、ブドウ糖非発酵菌についてはアンピシリン/スルバクタムおよびクリンダマイシンに対する感受性が悪く、シプロフロキサシンのみが十分な感受性を得られた。このことは今後クマによる外傷に対する抗菌薬選択に参考になると考えられる。クマの口腔内からのサンプル数を増やす必要があり、現在サンプリングを行う準備をしている。クマの捕獲時期が限られているため、研究の準備が遅れている。現在のところ、ツキノワグマ10頭からの口腔内のサンプリングを終了している。今後さらにサンプル数を増やす必要があるため、2012年夏に長野県内で捕獲されたツキノワグマの口腔内からスワブを用いてサンプリングの追加をする。培養および分離を行いクマの口腔内常在菌の同定を行う。同定された菌について、さらに複数の抗菌薬の感受性を調査する。その結果をもとに、クマによる外傷に対して使用する抗菌薬の適性を検討する。研究の進捗状況により、2011年度にツキノワグマの口腔内からのサンプリングを行うことができなかった。そのため、サンプリングに必要な購入物品を次年度に購入することとなり、次年度使用額が生じた。

ツキノワグマの口腔内からのサンプリングを行い、その培養のために培地を購入する。また、培養した菌の分離および同定を行うための試薬などの購入を行う。分離同定された細菌に対して、さらに複数の感受性試験を行うため、抗菌薬の原沫を購入する。
幼年児の科学学習コンピテンスを伸長する教育内容と適時性に関する実践的・開発的研究

本研究の成果は,次のようなものであった。(1)自然事象に関する幼年児の認知発達と幼年児向け科学教育プログラムに関する既存文献の整理・分析:(1)子どもの年齢に配慮した適時性,(2)子どもの個性に配慮した適時性,(3)子どもを取り巻く科学社会・文化に配慮した適時性から,「最適な」内容の学年配当や内容配列を考えていく必要がある。(2)生命科学分野における幼年児の科学学習コンピテンスを伸長する学習活動の開発・実践:テントウムシのような小動物や,小学校の樹木等を利用した,統合的で感情豊かな科学活動を実践した。科学的なアイデアへの多様な発展可能性はもちろん,対人能力や内省能力などにも科学活動の影響が見られた。(3)物理科学分野における幼年児の科学学習コンピテンスを伸長する学習活動の開発・実践:紙トンボや振り子等のおもちゃを利用して,自然事象を論理的・分析的に思考したり,創造的に物作りを行ったりする科学活動を実践した。(1)様々な集団,やり方で他者と関わる,(2)自律的・協同的に活動を行う,(3)道具を作りうまく操作する,(4)新しい考えを創り出して認め合うといった重要な資質・能力の育成が見られた。(4)海外研究者との協同による日本の小学校理科カリキュラム分析:米国ウイリアム&メアリー大学才能教育研究所の研究者と協同で,日本の小学校理科カリキュラムが,(世界的に)成績の高い児童に適したものなのかという観点から分析,検討を行った。12月に愛媛大学において,その研究者を招聘し,ミニシンポジウムを開催した。最後に,本研究の成果より,「幼年期」の「科学」教育の特性と意義として,(1)学びの生得性,(2)学びの持続性(・多様性・発展可能性),(3)学びの協同性,(4)学びの文化性,が提案された。本年度は、開発研究段階として、自然事象に関する幼年児の認識及び幼年児向け科学学習プログラムに関する既存文献の研究と予備的調査・統計作業による幼年児の科学学習コンピテンスを伸長する教育内容の開発を行っている。教育内容としては,「植物」,「動物」,「人間のからだ」,「空気」,「水」,「天気」,「岩石」,「磁石」,「重力」,「力学」,「音・光」,「環境」などを想定しているが、本年度の時点では,全国各地の幼稚園・小学校の先生方と研究交流を図りながら、子どもの自由な発想や活動を重視し、適用学年を詳細に規定しないプロジェクトベースのものを開発・実践している。研究計画に沿って行われた本年度のこれまでの研究成果は国内外の学会等で発表された。本研究では、次の二つを新世紀型科学カリキュラム検討の基本的な観点とした。(1)なぜ「科学学習プログラム」が必要なのか;(2)なぜ「幼年児段階」に科学学習プログラムが必要なのか。こうした観点は「適時性」の議論に直結するものである。そして、そこから「わが国の幼い子どもたちに求められる」科学学習プログラムに関して、開発的・実践的に研究を行っている。幼年児段階で科学学習を行う意義としては、大きく(1)学びの生得性、(2)学びの持続性、(3)学びの広がりと深まり、(4)学びの領域と社会との関わりが考えられた。本研究では、教育実施状況調査結果やTIMSS2003結果に関する詳細な分析も行いながら、米国の才能児向け科学学習プログラムに設定されている枠組みを参考に、わが国の幼い子どもたちに求められる新世紀型科学カリキュラムを検討している。そこでは、脳研究の研究成果等を参考にしながら、感性を生かし統合的に科学概念を学ぶアプローチの可能性についても議論される予定である。

最後に,本研究の成果より,「幼年期」の「科学」教育の特性と意義として,(1)学びの生得性,(2)学びの持続性(・多様性・発展可能性),(3)学びの協同性,(4)学びの文化性,が提案された。
病院・訪問看護事業所ユニフィケーションによる超重症児訪問看護の教育プログラム開発

超重症児の訪問看護は、高度な医療的ケアを要求され、小児看護や家族看護などの経験のない訪問看護師は、不安も強く訪問看護の実施を躊躇する場合が多い。このため、訪問看護師への質問紙調査と超重症児の在宅移行の支援の経験のある訪問看護師と病院看護師への面接調査を行った。その結果をもとに、病院からの在宅移行期の訪問看護を円滑に行えるように、病院と訪問看護事業所がより連携を深めたユニフィケーションの視点に立ち教育プログラムを作成した。超重症児を初めて受け入れる訪問看護師側と在宅移行期の病院看護師側が考える問題点を明らかにして、効果的なユニフィケーションプログラムを作成する上で考慮すべき項目を明確化することを目的とした。調査方法は、超重症児の在宅移行期の支援を実施した経験のある訪問看護師と病院看護師に半構造化面接を実施した。協力者は、看護師7名(訪問看護師管理者2名、常勤訪問看護師1名、病院管理者1名、病棟管理者2名、専門看護師1名)であった。面接内容の分析より、効果的な移行期に考慮すべき項目は、「訪問看護事業所への依頼から実際の在宅療養になるまでの時間が十分にある」「退院前に、地域連携室の看護師・病棟看護師・訪問看護管理者・訪問看護担当者・主治医と母親で、ケアの情報や症状判断、在宅機器類の情報を詳細に共有でき、同じ目標設定の中で全員でケアを実施できる」「訪問看護師も、入院時から積極的に退院支援に参加し、能動的に病院でのケアが実施でき意見が出せる環境が必要である」「病院看護師は、在宅の様子や問題を実践的に知り在院指導を効果的にできるようにする」「試験外泊時や退院時訪問を積極的に実施する」「初めて超重症児訪問を開始する事業所は、経験豊富な事業所と組み開始する等、個人だけでなく事業所レベルでサポートする」であった。効果的なユニフィケーションプログラムが可能になるために、「病院・事業所ともマンパワーと時間の確保が可能な環境」「経済的な支援と業務上の時間内での活動となるような体制」が挙げられた。効果的なプログラムを実施することで、「家族と訪問看護師の早期の信頼関係の構築が可能となる」「訪問看護師は、ケアや症状観察等に自信を持ち実施することが可能となる」「在宅に移行後も病院・事業所の関係性がより強化に継続していく」「家族にとってもより安心できる在宅療養の開始に結びつく」等が予測されることが挙げられた。これまでの訪問看護師が抱える問題点に関する自己式質問調査用紙や訪問看護師・病棟看護師に、退院移行時の病棟との連携や在宅でのケアで困ることに関する面接調査の結果より、移行時のプログラムの草案を立案した。本プログラムは、訪問看護師は、対象の超重症児の詳細な情報をもとに、病棟看護師との関係構築、患児や家族との関係構築などを早期に行い、病院・訪問看護事業所を1つの組織と考えるユニフィケーションのものに、プログラムを作成するものとする。ユニフケーションの方法として、1.家族が在宅での療養を意思決定した時点から病院サイドと訪問看護事業所がユニフケーション計画を立案する、2.訪問看護師が病棟に出向き、看護師や家族とケアを行う時間を十分に確保する。必要であれば病棟看護師も在宅に出向き在宅の状況を把握できるようにする。その中で、(1)24時間ケア内容を抽出して、在宅で可能なケア方法を考える、(2)在宅で起こりうる問題を予測する、(3)利用者家族への支援体制を検討する。病院サイドと訪問看護事業所のユニフィケーションの目的として、1.三者間(病院サイド・訪問看護事業所・家族/本人)での効果的な情報交換と共有、2.在宅での生活・問題点を見越した指導内容の統一、3.在宅での超重症児の個別性に合わせた看護技術の獲得、4.家族・本人との早期の信頼関係の構築である。訪問看護事業所と病院サイドのユニフケーションで病棟・訪問看護事業所が相互に学ぶことが可能であり、超重症児の個別的な支援を可能にするためのプログラムを受けることができると考える。訪問看護師が超重症児を初めて受入れるに当たり、退院移行支援をしている病院と訪問看護事業所のユニフィケーションのあり方や障害要因、訪問看護師に必要な知識・技術を明らかにすることを目的に質問紙調査を実施した。対象者は、研究者が主催する「障がい児訪問看護研修」に参加した訪問看護師であった。訪問看護師が超重症児の病院から在宅への移行期で困難と考える22項目を先行文献より抽出して010のアナログスケールで困難度を調査した。困難なことを解決するために取り組んだ工夫、移行期に訪問看護を実施する際に困ること・望むことは記述回答とした。51/54名から回答を得た。訪問看護の経験年数は平均7.39年(標準偏差5.09年)であった。超重症児の訪問看護経験有は71%、無27%であった。

超重症児の移行期の困難な項目の平均(標準偏差)は、在宅医がいない7.6(1.95)、経験あるスタッフ不足7.42(2.05)、症例が少なく対応が難しい7.26(1.97)、症状判断7.23(1.77)、スタッフ不足7.19(2.06)、医師との連携7.00(2.00)、小児看護の知識6.72(1.94)、担当できるスタッフ不足6.69(2.36)、連携社会資源6.56(1.87)、病院での家族指導内容がわからない6.18(1.82)他11項目の順で多かった。小児病棟の経験の有無は、経験無が小児との関わり方への不安(P<0.05)、小児訪問看護の抵抗感(P<0.01)、スタッフ不足(P<0.05)で有意に高かった。移行期に困ることや望むこととして「訪問看護の依頼があってから退院までの時間がない」「病棟スタッフが在宅の環境を知り在宅をイメージして家族指導を行ってほしい」などがあった。工夫している点として「入院中に複数回訪問して情報を得る」「退院時のICにも参加する」など積極的に退院時の支援を行っている看護師もいた。在宅人工呼吸療法を行うなど在宅で療養する超重症児は増加傾向にある。このような継続的な医療的ケアや介護度の高い小児にとって、在宅で療養するためには訪問看護は必要不可欠である。しかし、小児の医療的ケアニーズが非常に高いことや親が児の医療的ケアにも熟達していることが多いため、看護師に要求する水準も高く、看護介入そのものが困難となる場合も多い。看護師は、小児の訪問看護に対する苦手意識が強く訪問看護を実施することに躊躇する場合もある。このため、看護師が超重症児ケアに自信を持ち、安心して在宅での看護を行うことが可能になることを目標に、訪問看護師に対する教育プログラムを作成した。これまでの訪問看護師への質問紙調査や面接調査では、訪問看護師が入院中の超重症児の退院移行期の看護に、病院スタッフや本人・家族とともに実践的に参加できるような連携・協働を強化する必要があることが示唆された。このため、プログラム目標として、以下の4つの項目を挙げた。1.三者間(訪問看護師・病院・家族/本人)での効果的な情報共有を行う。2.三者間で在宅での生活・問題点を見越した退院移行計画立案を行う。3.訪問看護師が、病院に出向き看護師や家族とのケアを行う時間を十分に確保することで、在宅での超重症児の個別性に合わせた看護技術の獲得を行う。4.家族/本人との早期の信頼関係の構築を行う。さらに、病院看護師への面接調査の結果、在宅の状況を十分把握していない中での在宅移行支援に関しての不安があった。このため、上記プログラムの目標に加えて、病棟看護師に対するプログラム目標である「在宅での生活をイメージして在宅支援を行うことができる」を加えた。本プログラムを実施することで、看護師が超重症児ケアに自信を持ち、安心して在宅での看護を行うことが可能になると考える。小児看護学当初の予定では、ユニフィケーション訪問看護教育プログラムを実施するまでを計画に入れていたが、今年度、プログラムの骨子を作成するところまでに留まった。今年度は、プログラムを作成して、実際に介入を実施する予定であった。しかし、プログラム案を作成する過程に時間を要してしまった。その結果、今年度中にプログラムの介入ができなかった。
歯科衛生ケアプロセスの新たな教育モデルを取り入れたカリキュラム構築

<研究目的>歯科衛生士の専門性向上に直結した教育法開発の構想のもと,北米で開発された科学的・論理的な問題解決過程である「歯科衛生ケアプロセス」をわが国の歯科衛生士教育に導入し,その評価を行う.この結果をもとに北米型モデルの問題点を抽出し,我が国の実情にあった新たな教育モデルの構築を目指すことにある.<研究方法>1.模擬症例および模範回答の作成:ヒューマンニーズ概念モデルの8つのニーズのうち,4つのニーズ(4.頭頸部の皮膚,粘膜の安定6.不安やストレスからの解放7.口腔の健康に関する責任8.概念化と理解)に当てはまるよう作成.模範回答を基に(1)情報の抽出(2)分析・解釈(3)歯科衛生士が対応できる問題の明確化(4)原因・病因の推察(5)計画立案の各ステップに関する詳細な選択肢からそれぞれを点数化できるよう評価表を作成した.2.研究対象者への模擬症例の提示と回答:3年制教育課程を修了し,卒業を控えた学生62名を対象に模擬症例を提示した上で,必要となる情報を読み取り,問題点とその原因を解決するためのケア内容を記載するように指示した.3.回答内容の評価:点数化は評価表の選択肢全71項目に各1点を与えて行った後百分率を算出し,歯科衛生上の問題ごとに(1)から(5)の間で比較した.<結果と考察>回答内容の評価から,被験学生は情報を抽出し,分析・解釈する能力は概ね修得できていると考えられた.特に歯肉の炎症のように歯科衛生上頻繁に起こりうる問題の抽出は的確に行えていた.しかし,問題によっては得られた情報がその後の計画立案まで十分に生かされていないことも明らかとなった.今回の結果から歯科衛生診断を導き出すための問題の明確化と原因・病因の推察が十分に行われることで,計画立案へつながることが示唆された,今後,問題点を明確にし計画立案へ導くためのモデルとして,歯科衛生ヒューマンニーズ概念モデルの活用を強化していく必要性が伺えた。
臨床看護場面における看護行為と院内感染に関する研究

感染防止に関する様々な原則は、in vitroでの細菌学的立証はされているが、いろいろな要因が入り交じっている臨床場面での細菌学的立証はされ難く、特に看護業務においては従来からの経験的な方法が行われていることが多々ある。今回の研究のねらいは、臨床現場での細菌学的検証をしながら、根拠ある対策を検討していくことにあったその結果、包帯交換車の改善、器材の適正使用に関する調査、針刺し・切創事故の報告システムの確立、および職業感染のための看護師の新人教育の確立に向けて前進することができた。また、援助過程における看護師の手洗いの細菌学的調査も行った3人の看護師を対象に行った手洗の調査結果では、援助と援助の間は、ほとんどがラビング法によるもので、手洗い率は56.9%、援助後の手洗い除菌率は54.5%であり、手洗い行動は適切とはいえない実態であった。当院での当初のスローガン「1処置1手洗い」からいかなる援助行為においても前後で一必ず手洗いを励行する意味で、「1処置2手洗い」に変更し手洗いの遵守を啓蒙している。スクラブ法では流水下での20秒以上の手洗い、ラビング法では適正量のラビング剤を使用し十分に手指を擦り、乾燥するように教育しているが、手洗いの重要性は認識できても、行動との間との隔たりがあるようだ。これら認識と行動の隔たりは手洗いの行為だけではなく、我々が感染防止対策として行わなければいけない行為全てに言えることであり、感染対策をいかに遵守されるかは重要な課題である。今後、感染対策遵守の問題に対しては医療従事者の環境要因(物理的要因、勤務体制、業務分担etc.)の分析と医療従事者の感染対策への意識を持った行動ができるような教育方法の検討が必要である。今年度は手洗いの除菌効果に関する実験、看護学生の病院実習における手指汚染・ナースの援助過程での手指汚染調査、包交車の清潔度調査を行った。結果は下記の通りである。(1)手洗いの除菌効果は、固形石けんで79%、スクラブ法による7.5%ポビドンヨードでは80.8%、4%グルコン酸クロルヘキシジンでは98%、ラビング法の0.5%グルコン酸クロルヘキシジン・エタノールは99.9%、0.2%塩化ベンザルコニューム・エタノールでは94.5%であった。7.5%ポビドンヨードではばらつきがみられた。(2)看護学生の実習終了時、学生の手指からは、MRSAの検出を認め、手洗いの方法に問題があるのではないかと考えられ、これらの結果は市中感染の要因ともなり得る。(3)気管切開患者の多い脳神経外科病棟での援助・処置の連続性の中で、気管切開部からの喀痰からMRSA、Pseudomonas aeruginosaが検出されている患者の体位変換などの日常生活行動ケアに於いて、今回は患者の保時している菌によるナースの手指への汚染は認められなかった。喀痰の吸引や気管切開部の処置においては、患者が保時している菌と同じと思われる菌のナースの手指への付着が認められ、手洗いと手袋装着の重要性が証明された。(4)包交車清潔度調査結果は消化器外科病棟(60床)と脳神経外科病棟(40床)において消毒用綿球および容器の交換直後、4・7日目の状況を経時的に調査した結果、交換直後の段階で綿球からの細菌検出がみられ、開封済みの薬液を使用し消毒綿球を作成していることからその扱いにも問題があると思われる。院内感染に関する環境要因は数多くあり、今回だけの調査では断定的なことが言えず、さらに調査を進め標本数を増やしていくことが必要と考える。

今年度は手洗いの除菌効果に関する実験、看護学生の病院実習における手指汚染・ナースの援助過程での手指汚染調査、包交車の清潔度調査を行った。結果は下記の通りである。(1)手洗いの除菌効果は、固形石けんで79%、スクラブ法による7.5%ポビドンヨードでは80.8%、4%グルコン酸クロルヘキシジンでは98%、ラビング法の0.5%グルコン酸クロルヘキシジン・エタノールは99.9%、0.2%塩化ベンザルコニューム・エタノールでは94.5%であった。7.5%ポビドンヨードではばらつきがみられた。(2)看護学生の実習終了時、学生の手指からは、MRSAの検出を認め、手洗いの方法に問題があるのではないかと考えられ、これらの結果は市中感染の要因ともなり得る。(3)気管切開患者の多い脳神経外科病棟での援助・処置の連続性の中で、気管切開部からの喀痰からMRSA、Pseudomonas aeruginosaが検出されている患者の体位変換などの日常生活行動ケアに於いて、今回は患者の保時している菌によるナースの手指への汚染は認められなかった。喀痰の吸引や気管切開部の処置においては、患者が保時している菌と同じと思われる菌のナースの手指への付着が認められ、手洗いと手袋装着の重要性が証明された。(4)包交車清潔度調査結果は消化器外科病棟(60床)と脳神経外科病棟(40床)において消毒用綿球および容器の交換直後、4・7日目の状況を経時的に調査した結果、交換直後の段階で綿球からの細菌検出がみられ、開封済みの薬液を使用し消毒綿球を作成していることからその扱いにも問題があると思われる。院内感染に関する環境要因は数多くあり、今回だけの調査では断定的なことが言えず、さらに調査を進め標本数を増やしていくことが必要と考える。1.交車のあり方検討(H12年度から引き続き取組んでいる。)1週間に1回の交換が慣例である包帯交換等に使用する綿球および容器の清潔度把握のために細菌学的調査を行った。結果、頻回に使用されるイソジン綿球、容器内壁等の汚染があり、交差感染が生じていると考えられた。消毒スペクトルの同じ薬品もあり、包交車は雑然とした状態で清潔感にかけていた。一方、H12H14年にかけ、単晶、ディスポ製品の導入を進めた。「1患者1処置1トレイ」をめざし、各病棟のリンクナースがその病棟に合った包交車から材料車への転換を検討するよう指導し、実践可能なところから変更しつつある。中央材料室でのランニングコストの算出結果、削除できていることも立証した。今年度23月にかけては院内のオーデットのための巡視を実施し、結果は整理中である。2.職業感染防止に関する分析と対策4年間の針刺し・切創事故報告の分析を基に教育方法を計画・実施・評価した。結果、看護師の経験年数1年未満の事故発生の割り合い33%は、他の臨床経験年数の看護師より高くなっている。そこで、新人教育に真空採血管による採血の技術チェックを含めて行った。針刺し事故報告を出した9名は、1年前の感染対策委員会の新人教育での採血技術チェック項目で患者の未確認と針捨て容器の置き場の適切性に欠けていた。3.看護業務と手洗い効果に関する調査NICUでの看護者の援助過程での手指汚染状況を3名のナースを対象に参加観察法をしながら、手指等をHI寒天培地にスタンプ法で接種した。12床中2名の患児はMRSAを保有していた。結果、ナースの援助後の手洗いはしているが、54.5%の除菌率であった。クベース窓ボタンの開閉時の未消毒も要因となっていると考えられることから、それに対する対応はすぐとられた(そのつどのアルコール綿消毒をすることになった)。