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建学の精神に特徴を持つ大学の震災ボランティア活動と、サービス・ラーニングの導入

本研究は、関東圏のすべての私立大学を対象に、東日本大震災に関連する学生ボランティア活動の内容や運営、建学の精神との関連性、またその活動によってもたらされた教育効果等に焦点を当てて実施されたものである。結果:1)多くの大学がそれぞれの特徴が生かした学生ボランティア活動に取り組んだ。2)ボランティア活動の内容は、2011年以降、被災地域の必要と共に変化していった。3)ボランティア活動の展開において建学の精神が強く意識されていた大学は比較的少なかった。提言:1)学生ボランティアは建学の精神に基づく活動として位置付けられるべきである。2)建学の精神に共通項を持つ大学間の連携が計られるべきである。平成26年度には、研究計画に従い、関東圏のすべての私立短期大学、および私立四年制大学、計303校に対し、各大学の東日本大震災における学生ボランティア活動に関する2度の郵送アンケートを実施した。一次アンケート調査では、学長室宛に、震災ボランティア活動の有無や大学としての取り組み方、またボランティア活動を取りまとめる部署や代表者氏名について聞いた。194校からの返事を受け取り、有効回答率は62.7パーセントとなった。結果は、大学としては把握していない:13校、学生個人・学生サークルが活動の主体であった:101校、学生サークルを大学が後援した:13校、大学が主体となって行った:63校、その他4校、であった。郵送アンケートの回収率が高かったことに加え、関東圏の私立大学(有効回答中)の9割以上が、なんらかの震災ボランティア活動に関与したということが判明し、とても意義深いアンケートとなった。第二次調査では、第一次調査で、大学が主体となって震災ボランティア活動に関わったと回答した大学の、活動を取りまとめた責任者に対して詳細な郵送アンケート調査を実施した。大学と短大の責任者が同一法人内で重複する場合は、まとめの回答を依頼した。第二次アンケートを送付した57校中、37校から返事を受け取った。有効回答率は61.4パーセントであった。第二次調査では、大学として学生震災ボランティアを派遣した地域、人数、時期、回数といった基本情報に加え、活動連携団体の有無や関係性、活動費用の捻出方法、ボランティア活動後の振り返りの機会や報告会、ボランティア活動について学ぶ機会の有無、さらには各大学の建学の精神とボランティア活動の関連性に関する貴重なデータを得ることができた。27年度以降は、これらのデータを生かしつつ、ボランティア活動担当の教職員や、活動に参加した学生、卒業生のインタビュー調査を実施する。本研究は関東圏の私立大学、特に建学の精神に「社会奉仕」や「地域貢献」の重要性を掲げる大学を対象に、東日本大震災における震災ボランティア活動の内容と、それによってもたらされた教育効果を検証したものである。第一次調査として関東圏のすべての私立大学(四年制大学、および短期大学302校)を対象に往復ハガキを用いたアンケート調査(活動の有無、形態等に関する質問)を実施した。第二次調査は、第一次調査の中から、大学が主体となって震災ボランティア活動に取り組んだ57校に対して実施された。現時点で、このアンケート調査の結果の量的解析・分析に取組んでいる。またアンケート調査に続き、建学の精神に「社会奉仕」や「地域貢献」、また「リーダーの育成」等に関わるキーワードを有し、震災ボランティア活動に積極的であった8大学に協力を依頼し、大学主導の震災ボランティア活動に関わった大学教職員に対する聞き取りを実施した。8大学の選別に関しては、宗教系校、無宗教系校、また大規模校、中規模校、小規模校等の条件を考慮して行われた。インタビュー調査には、第二次アンケート調査の質問を補いつつ、より詳細なデータを収集するという目的に加え、アンケートを用いた量的調査ではうかがい知ることが難しい質的な質問に対する答えを通してデータを収集するという意図が盛り込まれた。大学教職員に対する聞き取り調査に加え、実際にボランティア活動に加わった学生のインタビューにも取組んでいる。積極的に学生の活動を支援し、独自性を生かしつつ、質の高い社会貢献を行った大学が数多く見られた。一方、大震災から5年が経過する中で、多くの大学の震災ボランティア活動の内容や規模は、縮小の方向に向かいつつあり、活動の動向調査という要素も持ち合わせる研究となった。平成27年度には第二次調査を終え、研究計画に従って大学教職員対象のインタビュー調査を実施し、8校から貴重なデータを収集することができた。それに加え、3人の震災ボランティアの経験を有する学生に対するインタビューも実施した。現時点では文献研究に加え、第二次調査の量的分析、インタビュー調査の質的分析に取組んでいる。本研究は、関東圏のすべての私立大学(研究開始時点で302校、短大を含む)を対象に、東日本大震災に関連する学生ボランティア活動の内容や運営、建学の精神との関連性、またその活動によってもたらされた教育効果等に焦点を当てて実施され、大学による今後の学生ボランティア活動や、サービスラーニングの導入に対して有用な情報を提供するという目標を持つものである。平成28年度(研究最終年)の主な取り組みは、26年度、および27年度に実施されたアンケート調査、およびインタビュー調査の内容を精査・分析することであった。アンケート調査は、2回実施されたが、有効回答率は双方とも65パーセントであり、大学の関心の高さが伺えた。アンケート調査に関しては、得られたデータのクロス集計を用いた量的分析が実施された。インタビュー調査に関しては、アンケート調査を元に、学生ボランティア活動に熱心であった8校が選定され、教員、職員、学生を対象に実施された。

大震災からは5年以上が経過しており、部署異動や卒業等による困難はあったが、比較的良いデータが収集された。インタビュー調査の内容に関しては、グラウンデッドセオリーを用いた質的な分析が実施された。平成28年6月には、サービスラーニングプログラムを通した学生のボランティア活動に熱心な、米国のアズーサ・パシフィック大学において聞き取り調査を実施し、日本における学生ボランティア活動、およびサービスラーニングの展開のための重要な情報や示唆を得ることができた。また平成28年度中は、6月に日本キリスト教教育学会で、9月に日本カトリック教育学会で、12月に日本仏教教育学会において、本科研費研究の結果を発表することができた。本研究は、関東圏のすべての私立大学を対象に、東日本大震災に関連する学生ボランティア活動の内容や運営、建学の精神との関連性、またその活動によってもたらされた教育効果等に焦点を当てて実施されたものである。結果:1)多くの大学がそれぞれの特徴が生かした学生ボランティア活動に取り組んだ。2)ボランティア活動の内容は、2011年以降、被災地域の必要と共に変化していった。3)ボランティア活動の展開において建学の精神が強く意識されていた大学は比較的少なかった。提言:1)学生ボランティアは建学の精神に基づく活動として位置付けられるべきである。2)建学の精神に共通項を持つ大学間の連携が計られるべきである。郵送アンケート調査の回収率を上げる方法を考慮しつつ、アンケートを2度に分けて実施した。その結果、この種の郵送アンケートとしては非常に高い60%以上の解答率を確保することができ、これまで収集されることの無かった、現場からの貴重なデータを収集することができた。今後のインタビュー調査に関しては、対象校の絞り込みが終了し、実施に向けた最終準備段階に入っている。第二次調査の量的分析、インタビュー調査の質的分析を継続すると同時に、平成28年度には現時点での研究結果を基に、6月はキリスト教教育学会、9月はカトリック教育学会、12月は仏教教育学会における学会における研究発表が予定されている。また予期せぬことではあったが、4月に熊本において大規模地震が発生したことを受け、東日本大震災の経験を生かしつつ、熊本に大学生ボランティアを送ろうとしている学校が見受けられることから、熊本地震に対する大学の対応も、本研究の内容に加えることが検討されている。宗教教育学27年度、28年度中に、インタビュー調査を実施し、さらには学会活動や文献調査を継続し、さらなるデータ収集に努める。28年度後半は、研究結果をまとめつつ、その発表を行う予定である。インタビュー調査のための交通費の実費が、予定より少額であったため。複数の学会発表のための交通費に充てる予定である。
ニコチン性レセプターによる膵島β細胞の機能調節についての基盤的研究

前年度の研究により、ニコチン性レセプターの数種類のレセプターサブユニットのうち、ラット膵島では3種のサブユニットのmRNAが発現していたが、マウスではいずれのサブユニットも発現していないことが明らかとなっている。そこで、ニコチン性アセチルコリンレセプターのアゴニストについて、ラット膵島の細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)に対する作用を調べた。ニコチン及び合成アゴニストであるA85371(ともに100μM)はどちらも全く効果を示さなかった。しかし、ニコチンがラット膵島からのインスリン分泌に与える影響は調べていないので、膵島に存在するニコチン性レセプターを介して、ニコチンが[Ca^<2+>]_i非依存的にインスリン分泌に影響を及ぼす可能性は残されている。結論として、ニコチン性レセプターはラット・マウス膵島の[Ca^<2+>]_iの調節には全く関与していないが、マウス膵臓β細胞由来の培養βTC6細胞においては、α3β4型のニコチン性レセプターを介して[Ca^<2+>]_iの上昇とインスリン分泌の促進を引き起こすことが示唆された。したがって現時点では、機能性ニコチン性レセプターの発現が培養β細胞に特有のものであると考えられるので、ガン化した膵臓β細胞などにこのレセプターが発現して、何らかの生理的役割を担っている可能性が推測される。マウス膵臓由来の培養β細胞であるβTC6細胞において、ニコチンがイオンチャネル型のニコチン性アセチルコリンレセプターのα3β4サブタイプを介して細胞膜の脱分極、細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]_i)の上昇そしてインスリン分泌の促進を引き起こすことを明らかにし、文献として発表した(Mol.Pharmacol.69(3),899-907)。この研究成果から、初代培養膵臓ランゲルハンス島(膵島)にもニコチン性レセプターが存在・機能している可能性があると考え、まずマウスとラットから単離した膵島におけるニコチン性レセプターのα、βサブユニットmRNAの発現の有無をRT-PCRを行って調べた。その結果、マウス膵島ではどのサブユニット遺伝子の発現も見られず、さらに、マウス膵島にニコチン及びニコチン性レセプターのいくつかのアゴニストを作用させて[Ca^<2+>]_iに変化が見られるかどうかを調べたが、全く効果は見られなかった。したがって、マウスの膵島ではニコチン性レセプターは全く存在・機能していないということが強く示唆された。一方ラットでは、RT-PCRによりα3、α5、α7の3つのレセプターサブユニットのmRNAの発現を確認できた。したがって今後は、このRT-PCRの結果の再現性とラット膵島の[Ca^<2+>]_iにおけるニコチン性レセプターアゴニストの効果の有無を調べていく予定である。βTC6細胞におけるニコチン性レセプターのその他に機能についても検討した。ニコチン性レセプターのα3サブユニットに対するポリクローナル抗体を用いてウェスタンブロッティングを行った結果バンドが検出されたことから、βTC6細胞でニコチン性レセプターがタンパク質レベルで存在していることが明らかとなった。また、ニコチンを1-100μMで1-4日間作用させてβTC6細胞の増殖に影響が出るかどうかを調べたが、細胞数についてはほとんど変化は見られなかった。今後は、TNF-αなどのサイトカインによって引き起こされるβ細胞のアポートシスに対する作用などを調べていく予定である。
異質な並列性の相利共生に関する研究

本研究の目的は,異質な並列性が相手を害することなく共存して一つの問題を解くことができる計算環境と,その上で走らせることができる超並列計算学習アルゴリズムの開発を行うことにある.異質な並列性の計算環境については,平成4年度の初頭にエミュレータとしての作成を終えている.これはSIMD型の超並列プロセッサ群を,上位の疎粒度プロセッサ群が管理する方式となっている.この上位層にはKL1処理系を充てている.このエミュレータ系において,多重最適競合学習アルゴリズムを実行してみた結果,並列処理に起因する非決定性は,劣悪な局所最適性からの回避にとってむしろ有益であると判明した.アリゴリズム面での主要な課題は,異質な並列性の存在が顕著であるコネクショニズム的学習において,新たなものを開発し,並列計算との親和性を調べることである.まず,研究代表者は誤差逆伝播法をとりあげ.外部出力,内部出力および重み分布に対してダイバージェンスやエントロピを付加項として加えることにより,収束性や汎化性能を著しく改善するアルゴリズムを導出した.教師なし学習については,競合学習を取り上げ,一般的な多目的最適化を競合学習によって解くことを試みた(調和競合学習).この問題において,研究代表者は,劣悪な局所最適からの脱出を図る対数バイアスの導出,そしてその対数バイアスに基づいた重みベクトルの突然変異アルゴリズムの導出を行った.これらの新たな提案は,競合学習(情報圧縮型)における劣悪な局所最適性の問題を実質的に解決したことになっている.このように,本研究は予想していた所定の成果を収めて終了した.本研究の目的は,異質な並列性が相手を害することなく共存して一つの問題を解くことができる計算環境と,その上で走らせることができる超並列計算学習アルゴリズムの開発を行うことにある.異質な並列性の計算環境については,平成4年度の初頭にエミュレータとしての作成を終えている.これはSIMD型の超並列プロセッサ群を,上位の疎粒度プロセッサ群が管理する方式となっている.この上位層にはKL1処理系を充てている.このエミュレータ系において,多重最適競合学習アルゴリズムを実行してみた結果,並列処理に起因する非決定性は,劣悪な局所最適性からの回避にとってむしろ有益であると判明した.アリゴリズム面での主要な課題は,異質な並列性の存在が顕著であるコネクショニズム的学習において,新たなものを開発し,並列計算との親和性を調べることである.まず,研究代表者は誤差逆伝播法をとりあげ.外部出力,内部出力および重み分布に対してダイバージェンスやエントロピを付加項として加えることにより,収束性や汎化性能を著しく改善するアルゴリズムを導出した.教師なし学習については,競合学習を取り上げ,一般的な多目的最適化を競合学習によって解くことを試みた(調和競合学習).この問題において,研究代表者は,劣悪な局所最適からの脱出を図る対数バイアスの導出,そしてその対数バイアスに基づいた重みベクトルの突然変異アルゴリズムの導出を行った.これらの新たな提案は,競合学習(情報圧縮型)における劣悪な局所最適性の問題を実質的に解決したことになっている.このように,本研究は予想していた所定の成果を収めて終了した.本研究の目的は,異質な並列性が互いに相手を害することなく共存できる計算論的学習方式の開発にある.この計画は2年間にわたっており,平成4年度はその初年度に当たっている.まず,「異質な2重並列性」についてであるが,上位の並列プロセスが下位のプロセッサの状態を特には意識しないで仕事を命じられるような機構をアービタにもたせることができた.第2の目的である計算論的学習アルゴリズムとの接点であるが,これについては一般化された競合学習に問題を定め,進展をみた.ここでは,まず学習の評価規範の一般化を行い,競合学習により解き得る問題のクラスを拡張した.そして学習の過程において,各計算素子が自分自身とその協力仲間との状態を観察することにより学習を適切に完了させる自律制御を確立できた.この方式には高速化を行える異質な並列性が共存している.上で導出した学習アルゴリズムはそのままの形でも並列計算可能であるが,研究の進展により,さらに高度な並列化を行えることが分かった.競合学習は,分散人工知能と密接な関係がある.このことから分かるように,競合学習における状態の分散表現は,コネクションの増加による並列性の低下を防ぐ手段となる.平成4年度においては,以上のような結果が得られ,次年度(最終年度)における並列計算方式と学習アルゴリズムの結合についての基礎が得られた.本研究は,異質な並列性が他を害することなく共存して一つの問題を解ける計算環境と,その上で走らせることができる計算学習アルゴリズムの開発を行うことを目的としている.これらの内,異質な並列性の計算環境についてはエミュレータとしての作成を終えている.従って今年度の課題は,異質な並列性の存在が顕著であるコネクショニズム的計算学習アルゴリズムについて,新たなものを開発し,並列計算との親和性を調べることとなっている.コネクショニズム的学習アルゴリズムにおける二大分類は,教師あり学習と教師なし学習である.教師あり学習として最も利用度の高いアルゴリズムは,誤差逆伝播法である.ところが,この学習法においては,学習が収束しなかったり,あるいは収束しても極めて性能の悪い局所最適解に陥ることが多い.これに対して研究代表者は,外部出力,内部出力および重み分布に対してダイバージェンスやエントロピを付加項として加えることにより,収束性や汎化性能を著しく改善するアルゴリズムを導出した.

このアルゴリズムは,ファイングレインドな並列性を,さらにその上部の並列性が制御するという異質な並列性の存在の恩恵を受けられる形になっている.従来,他の研究者たちはエントロピについてのみ注意を向けていたが,この研究により,ダイバージェンスは同程度以上に有効なペナルティ量であることが明らかになった.教師なし学習については,競合学習を取り上げた.この問題においては,一般的な多目的最適化を競合学習によって解くことを試みた.この場合のアルゴリズムは調和競合学習とよばれ,これもコネクショニズム的学習アルゴリズムである.この問題において,研究代表者は,調和競合学習そのものの提案,劣悪な局所最適からの脱出を図る対数バイアスの導出,そしてその対数バイアスに基づいた重みベクトルの突然変異アルゴリズムの導出を行った.これらの新たな提案は,競合学習(情報圧縮型)における劣悪な局所最適性の問題を実質的に解決したことになっている.このように,平成5年度は当初計画を上回る成果を得た.
外国人旅行者を魅了するスポーツ・ツーリズムの観光資源に関する調査研究

本研究は、北海道のスポーツ・ツーリズム動態を把握した上で、外国人旅行者を魅了するスポーツ・ツーリズムの観光資源を探るための調査研究を実施することを目的とした。北海道におけるスポーツ・ツーリズムの観光資源を目当てに訪日しているヨーロッパ、北米、アジア、オセアニアからのインバウンド外国人旅行者に焦点を当てることにした。北海道ニセコ地域の訪日外国人スポーツ・ツーリストを調査対象として、スキー/スノーボードの参加と経験、技能と知識、用具と投資、ライフスタイル、スキー/スノーボード旅行の選好、ニセコリゾートへの地域愛着、個人属性について、英語/中国語による質問紙調査を実施してデータを収集した。結果として、外国人スキーヤー&スノーボーダーのスポーツ・ツーリスト行動の実態を明らかにすることができた。そして、ニセコ地域の現状についての聞き取り調査を行い、外国人スキーヤー&スノーボーダーの来訪動向と現地調査の研究成果との検証を行った。本調査研究では、北海道ニセコ地域を対象として、スポーツ・ツーリズムについての調査研究を実施した。まず、ニセコ地域のスポーツ・ツーリズムに関係する資料を収集した。そして、ニセコ地域の観光振興を担うニセコプロモーションボード(一般社団法人)を訪問し、事務局長から事業展開や外国人旅行者の動向についての聞き取り調査を実施した。収集した資料をまとめて、Highman(2007)がスポーツ・ツーリズムの観光資源開発にかかわる研究領域として提示した、ツーリスト需要、ツーリズム開発、サービス部門の開発、イベントのスポーツ・ツーリズム、デスティネーションでのビジター体験、デスティネーションの観光資源、デスティネーションのメディア市場、デスティネーションのイメージ、デスティネーションの特性、観光シーズンのパターン、といった観点から、スポーツ・ツーリズムの動的モデルとの整合性について検討を行う。以上の手続きをとおして、北海道ニセコ地域のスポーツ・ツーリズムの動的モデルを構築し、スポーツ・ツーリズムの観光資源を目的に訪日している外国人旅行者の動態について把握していく。本調査研究では、北海道ニセコ地域の訪日外国人スポーツ・ツーリストを対象として、スキー/スノーボードの参加と経験、技能と知識、用具と投資、ライフスタイルにおける中心性、スキー/スノーボード旅行の選好、ニセコリゾートへの地域愛着、個人属性について調査することによって、スポーツ・ツーリストの行動様式を明らかにすることを目的とした。調査は2011年3月6日8日に実施した。外国人スキーヤー/スノーボーダーに対して英語/中国語の調査票を用いてデータを収集し、279部の有効標本を得ることができた。訪日外国人を居住地別のグループに分類してクロス集計による分析を行った結果、オセアニア/ヨーロッパ/北米からの旅行者の方がアジアからの旅行者よりも、スキー/スノーボードへの関与度が高い傾向にあったが、スキー/スノーボードの参加と経験、技能と知識、用具と投資、ライフルタイルにおける中心性といったスポーツ活動の専門化、ニセコリゾートへの地域愛着、スキー/スノーボード旅行の選好についての調査項目においてほとんど差がみられなかった。つまり、オセアニア/ヨーロッパ/北米諸国からの旅行者とアジア諸国からの旅行者は、スポーツ・ツーリストとして同様の行動特性を示しており、同質のセグメントであると考えられる。本研究計画では、北海道のスポーツ・ツーリズム動態を把握した上で、外国人旅行者を魅了するスポーツ・ツーリズムの観光資源を探るための調査研究を実施することが目的であった。北海道ニセコ地域の訪日外国人スポーツ・ツーリストを調査対象として、スキー/スノーボードの参加と経験、技能と知識、用具と投資、ライフスタイルにおける中心性、スキー/スノーボード旅行の選好、ニセコリゾートへの地域愛着、個人属性について、英語/中国語による質問紙調査を実施してデータを収集した。とくにスキー/スノーボード旅行をする場合にどういった条件を考慮するのかを探るため、スポーツ・デスティネーション(旅行目的地)に対する選好行動についてコンジョイント分析を行った。分析の結果、スキーヤー、スノーボーダーともに「雪質」をもっとも重要視し、続いて「ゲレンデでの遭遇」「アフタースキー」「リフト料金」という順に重要視することがわかった。次に、北海道ニセコ地域において外国人旅行者を対象として現地調査を行った研究成果について検討することにした。ニセコ地域の観光振興を担っているニセコプロモーションボードに対して、外国人スキーヤー&スノーボーダーの専門化、選好行動、地域愛着について分析を行った結果の報告をして、研究成果を現場にフィードバックした。
機能画像を使った自律訓練法の脳内メカニズムの解明

自律訓練法は、簡便で応用範囲の広いリラクセーション法として、広く普及している。臨床場面では、ストレスに関連した疾患の治療法の一つとして有用性が多く報告され、また、自律訓練法はその生理学的効果について、多くの検討が報告されている。しかしながら、中枢での機序についての検討は少ない。今回我々は、自律訓練法の引き起す中枢での変化を、H_2^<15>OPETを用いて検討を行なった。今回の解析では、全脳に対して解析を行なった場合、自律訓練法とコントロール課題間では有意水準に到達する血流変化は見いだせなかった(false Discovery Rate p<0.05以下を有意とした)。しかしながら、男性のみを対象して解析を行った場合、自律訓練法を行なうと両側の尾状核の血流が上昇する傾向が見られた(p>0.001 uncorrected)自律訓練法熟練者5名(熟練者群)を対象として実験を行った.自律訓練法課題としては背景公式標準練習第2公式までとし、コントロール課題としては身体へ注目の向かないneutralな刺激をコントロール課題として作製(例「左手が温かい」→「太陽は暖かい」)し、この二つの課題によって引き起こされる脳血流の変化を測定比較した.脳血流測定にはPositron Emission Tomography (以下PET)を使用した.PET撮影は,標識薬物として,超短時間放射性同位元素でラベルされたH_2^<15>O(半減期約2分)を用い,局所脳血流の画像を得た。1被験者について、コントロール課題,自律訓練法の2conditionで各々4回,計8回のPET撮影を行なった.また、コントロール課題と自律訓練法課題の順序は被験者ごとにランダムに入れ替えた.AT課題とコントロール課題を比較したところ、前帯状回、前頭前野眼窩部、左尾状核、小脳虫部で血流が上昇する傾向が見られ(p<0.001 Uncorrected)、帯状回、左側頭葉皮質で血流が低下する傾向が見られた(P<0.001 Uncorrected).しかしながらFalse Discovery Ratedでは有意差は認められなかった.自律訓練法は、簡便で応用範囲の広いリラクセーション法として、広く普及している。しかしながら、男性のみを対象して解析を行った場合、自律訓練法を行なうと両側の尾状核の血流が上昇する傾向が見られた(p>0.001 uncorrected)
有限群の分類空間の研究

分類空間B(Z/p)^nはいくつかの成分に安定分解する。一般のnで、その性質を調べるのは難しいが、その中でも比較的性質のよいSteinberg成分M(n)の性質を研究した。具体的にはHurewicz像の計算を行った。以前の研究により、0かZ/p(0でない)のどちらかであることは分かっていた。また、その研究である程度の部分が0になることもわかっていたが、さらに研究を進めほとんどが0になることを決定した。完全には決定できていないが、n=1の場合の結果から0になる部分はすべて決定したと予想している。(1)基本可換p群の分類空間B(Z/p)^nの安定ホモトピー型分解の成分の研究をする。特にその中でも比較的性質のよいSteinberg成分M(n)について調べることを目標とする。(2)分類空間BZ/pと加法形式群の自己同型群はmod p通常ホモロジーの安定ホモロジー余作用素H・Hの構造で重要な役割を果たす。それ以外のホモロジーの安定ホモロジー余作用素を、分類空間と形式群の自己同型群を使って決定することを目標とする。平成19年度に実施したM(n)のHirewicz像の研究では、今までに得られたのと同じ方法では得られないことがわかっている。なぜなら今まで得られた部分はHurewicz像が0になる部分である。残りの部分は0にならない部分であると予想しており、n=1の結果を見ても(この場合だけはHansenによる結果である)正しいと思われる。ただHurewicz像が0になる部分は類似の研究があり実際に南範彦の結果を改良することで得られた。ただ0にならない部分の結果で私の行っている研究に使えそうなものが今のところ見当たらない。ただ間接的に使えそうなものはいくつかありCrabb, Knapp, SchwartzらのIm J理論などが使えそうであったのでこの研究に適用できないかうまく使えなかった。一般のnでは難しいのでn=2の場合で結果を得られないかを研究してみたが、丁度ほしい結果が抜けていてうまく適用できなかった。ほかに何か度えそうな結果がないか研究集会に参加し情報収集を行ったが今のところ見つかっていない。具体的な業績については、M(n)のmod pコホモロジーのmod pSteenrod代数上の生成元を決定した論文が正式にJournal of London Mathematical Societyに掲載された。また双対Steenrod代数の構造を、Milnorの方法とは異なる加法形式郡の自己同型群と結びつけることによって証明した結果を第54回トポロジーシンポジウムで発表した。平成20年度に実施したM(n)のmod p Hirewicz像の研究を引き続き行い、ほとんどの部分が0なることを示した。今までの研究で、ある程度の結果が得られていたと思っていたが致命的なミスが何箇所かあったので大幅な修正を行い結果を得た。その結果は論文にまとめ現時点で投稿直前の状態であり、近日投稿予定である。また上で決定されていない部分のmod pHUrewicz像については現時点では0にならないことを予想している。0でなければZ/pZとなることは以前得られた結果からわかるので、0にならない元が存在することを示せばよい。n=1の場合はHansenによりK-理論を使うことで得られている。同じように考えM(n)の性質を考えれば、結果を得るこまMorava K-理K(n)を使うのが相性がよさそうである、という着想にいたった。現時点では具体的な計算は行っていないが、完全な結果が得られる可能性はある。また、分類空間BZ/pの構造より、双対Steenrod代数H_*HのHopf代数の構造が得られるという結果とその拡張の可能性について、日本数学会年会と武蔵工業大学学談話会で発表した。その際の研究に関する打ち合わせで、Morava K-理論のco-operation K(n)_*(K(n))の構造の決定に使えるのではないかとの話が出た。この構造は既に決定されていて、H_*Hの構造とも関係がある部分があることが知られているので可能性が十分ある。Pを素数とし、Hをmod p Eilenberg-MacLaneスペクトラムとする。このとき、Hの安定余作用素H_*HのHopf代数構造は既にMilnor,Steenrodらにより知られている。分類空間BZ/pの積構造を使って、加法形式群の自己同型群と関連付けて本質的に新しい方法でH_*Hを得られることが以前の研究でわかった。特に、pが奇素数のときの、Milnor元に対応する部分を得るために、今まであまり使われてこなかった2次加法形式群の自己同型群を使うことで構成することができた。

またMorava K-理論K(n)の安定余作用素K(n)_*(K(n))の構造は柳田に既に知られていて、H_*HのMilnor元に対応する部分がある。この部分は1次形式群の自己同型群を使うだけでは構成できない。また、2つの分類空間BZ/p(を変形したもの)とBS^1から得られることも知られている。現在までの研究で、形式群の自己同型を使ってK(n)_*(K(n))と同型になるHopf代数を構成することができた。具体的にはBZ/pに関連する部分で2次形式群の自己同型群を使い、BS^1に関連する部分で通常の1次形式群の自己同型群を考え、最後に2つをうまく合成することで構成することができた。この構成によりK(n)_*(K(n))のMilnor元は加法形式群の自己同型群に対応していることがわかり、n個の元だけしか出てこないことにも対応する。今後は以前の研究を使って、K(n)_*(K(n))の代数構造を得ることができる可能性が十分ある。本年度は、Morava K-理論のco-operations K(n)_*(K(n))の研究を行った。K(n)_*(K(n))の構造はすでに柳田により知られているが、形式群を使うことにより新しい方法でこの構造を決定することを目標とした。以前に、mod pホモロジーHのco-operation H_*HのHopf代数の構造を加法形式群の自己同型群と関連付けることにより決定した。特にp>2のときは、2次加法形式群の自己同型群Aut(G_a(2))を使った。この構造を子細に見ると,通常の1次加法形式群Aut(G_a)とAut(G_a(2))の部分群Kとの半直積で表されることがわかる。これらの群は、それぞれH^*(BS1),H^*(BZ/p)のcomodule構造を使うことでH_*Hと関連付けられた。これにより形式群の構造を使って、新しい方法でH_*HのHopf代数構造が得られた。この構成を応用して、K(n)_*(K(n))のHopf代数構造を表現する群は、高さnの形式群の自己同型群と群K'の半直積Gで表される。ここでK'はKと同じように構成できる。これらの群は、それぞれK(n)^*(BS^1),K(n)^*(BZ/p)のcomodule構造を使うことで得られる。
環境要因とHLA遺伝子との相互作用にもとづく自己免疫病の発症機序の解析.

欧米白人では従来より多発性硬化症(MS)とDRB1^*1501-DRB5^*0101-DQ6(DQA1^*0103-DQB1^*0601との強い相関が明らかにされていた。いっぽう、日本人ではMS患者集団でDRB1^*の頻度が有意に増加しているとする観察もあるが、これには異論も多い。本研究は日本人においてMSに感受性を示すHLA遺伝子を、特にMSの臨床型の相違に着目して解析することを目的とした。日本人のMSには2つの異なる臨床型があることが知られている。ひとつは脳内に多発性に病巣が認められる西洋型MSであり、もう一つは脳内の病巣は比較的に少なく、脊髄や視神経に病巣を有するアジア型MSである。我々は日本人でも西洋型MSは、DRB1^*1501-DRB5^*0101ハプロタイプと強い相関(患者群VS健康対照群、41.2%VS14.2%、P<0.002)を示すが、アジア型MSは、まったく相関を示さない(0%VS14.2%)ことを明らかにした。従来の報告は、2つのMS病型を区別せずに解析していたために、相関が観察されなかった可能性が考えられる。さらにDP対立遺伝子を決定し、アジア型MSとDPB1^*0501との正の相関(患者群VS健康対照群、88.6%VS63.0%、P<0.002)を明らかにした。アジア型MS患者では脳脊髄液中のガンマグロブリンおよび単核細胞が増加しており、また他の自己免疫疾患の合併も観察されている。したがって、アジア型MSも自己免疫現象によりもたらされている可能性が考えられる。この観点より2つのMS病型において、自己反応性T細胞が認識する自己抗原が同一であるのかどうかを検討することは、今後の重要な研究課題である。
アルキルペルオキシヨーダンを活用する炭素-炭素結合形成反応の開発

私の研究室で開発した、室温で安定な結晶として取り扱うことの可能なアルキルペルオキシヨーダンは、溶液中では超原子価ヨウ素とペルオキシ酸素との間の弱い超原子価結合がhomolyticに開裂して、アルキルペルオキシラジカルとヨーダニルラジカルが発生する。このような性質に着目して、これまで私の研究室ではアルキルペルオキシヨーダンを主にラジカル性酸化剤としての利用に関して研究を行ってきた。今回私は、アルコールやエーテルなどのα位水素原子をアルキルペルオキシヨーダンを用いてラジカル的に引き抜き、隣接する酸素原子によって安定化された求核的なアルキルラジカルを発生させて、電子不足なオレフィンへの付加反応を行い、炭素-炭素結合形成反応を行うことを計画し、実際にこの反応が有用であることをこの研究期間内に確認した。例えば、フェニルビニルスルホン存在下にイソプロパノールや1,3-ジオキソラン中、触媒量のアルキルペルオキシヨーダンを50°Cで作用させたところ、発生したα-オキシアルキルラジカルがビニルスルホンめβ位に位置選択的に付加した化合物が高収率で得られた。炭素-炭素結合形成反応は言うまでもなく、有機合成上最も重要な反応であり、求核置換反応を代表として数多くの手法が開発されている。アルキルラジカルの不飽和結合への付加反応もその一つである。また近年、立体選択的なラジカル付加反応に関する報告も種々みられるようになり、ラジカルを活用する炭素炭素結合形成反応の有用性が益々注目されることが予想される。室温で安定な結晶として存在できるアルキルペルオキシヨーダンは、溶液中では超原子価ヨウ素とペルオキシ酸素の弱い超原子価結合がhomolyticに開裂し、アルキルペルオキシラジカルとヨーダニルラジカルが発生する。さらにこれらのラジカル種がアルコールやエーテルのα位水素原子を引き抜き、その結果、ケトンやエステルが生成することを見いだしている。このように、我々の研究室では、これまでにアルキルペルオキシヨーダンを、主としてラジカル性酸化剤として用いる反応に関してのみ検討してきた。今回私は、アルキルペルオキシヨーダンをラジカル開始剤として用いる有機合成で最も重要な炭素-炭素結合形成反応を計画した。アルキルラジカルのオレフィンへの付加反応は天然物合成において非常に重要な炭素-炭素結合形成法の一つである。また近年、立体選択的なラジカル付加反応に関する報告も種々見られるようになり、その重要性が益々注目されると予想される。そこで今回私は、アルコールやエーテルのα位水素原子をアルキルペルオキシヨーダンを用いて引き抜き、隣接する酸素原子により安定化された、求核的なラジカルを発生させ、それらを電子不足なオレフィンで補足する事を計画した。実際に、例えばフェニルビニルスルホン存在下にイソプロパノールや1,3-dioxolane中、0.3当量のアルキルペルオキシヨーダンを50°Cで作用させると、α-オキシアルキルラジカルがビニルスルホンに付加した化合物が高収率で得られた。
20世紀以降の器楽音楽と電子音響音楽における構造的音色表現の研究

本研究は、現代の音楽美学的課題として音色表現に着目し、「音色の諸相」を、音楽に関わる三つの学問分野(音楽学、分析理論、音楽情報処理)を横断する方法で明らかにしていく。このうち平成30年度には、まず、シュトックハウゼンやブーレーズが「音高、強度、持続」と並んで「音色」をひとつの独立パラメータとして認識した時期、すなわち1950年代に集中的にとりくみ、その時期の音色概念について音楽学的に考察した。とりわけ、ピエール・ブーレーズの1950年代の著述と、ブーレーズがピエール・シェフェールのもとでのミュジック・コンクレート研修会に際して制作し、また制作を振り返って書き残したメモの類の資料を調査し、音色と音高の相関関係に関する音楽志向について考察した。音色感は時代によって異なっている可能性が高いが、その違いを明確にしていく一つの方法として、邦楽器における音高と音色の類同性の分析、異なる劇場空間における同一作品の聴感記述などを調査した。並行して、ProToolsをはじめとする音響編集ソフトウェアを使用して、inverse、reverseなどのオペレーションが、ノート(音符)単位ではなく具体音響のデジタル処理としてどのような聴覚印象変化を起こすかについて、実験を行い、実際に電子音響音楽作品を創作して、時間の可逆性と聴覚認知を主題とする独自の音楽構造を考案した。その結果を、アジア・コンピュタ音楽プロジェクト、国際コンピュータ音楽会議、台湾コンピュータ音楽ワークショップなどで作品上演の形で発表した。また、国内では若手作曲家のコンクール入賞作品と合わせて、台湾、フランス、日本の現代電子音響音楽の発表の場を制作し、電子音響音楽における音色に関する研究交流を行った。平成30年度には、イタリア、タイ、台湾での国際研究大会や学会に出席して、論文発表、作品発表を行い、海外の研究者との交流が大きく進んだ。資料の調査対象を広げるなかで、各地域での研究状況を確認することができた。また、作品創作・発表のプロセスにおいて、音楽思考に関する具体的問題点を発見することができたので、音響における時間の可逆性について、今後の実験の方向性を明らかにすることが可能となった。音色パラメータやその構造的組み立てに関する研究動向調査については今後の課題となる。音色パラメータは作曲家たちによって1970年代以降、中心的な音楽概念となってきたが、その数値的定義については多義性があり、概念から事象データへの対応づけに課題が多い。今後は、創作者の言説を個々のケースに従って音楽的に分析し、楽派あるいは様式による書法の特性として論点をしぼるとともに、パターン別に音楽情報処理プログラムのアルゴリズム化を進める。
いじめ防止プログラムの開発・評価に関する研究

本研究の目的は、いじめ防止のためのプログラムの開発である。オーストラリア版に基づく日本語版の開発の後、1年以上かけて実際に試行を行い、1998年12月には茨城での取り組みを完了した。この間の経緯については、時事通信社より刊行した滝充著『学校を変える、子どもが変わる』の中でも1章を割いてとりあげている。経過報告については、『学校経営』、『教職研究』等の教育雑誌でも、随時、行ってきた。この間の研究遂行に当たり、7月には中間の視察をかねる形でオーストラリア版のプログラム開発者であるP.スリー博士を招いて中学校を訪問し、研究の進捗状況についてのレビューを受けた。それに先立つ4月末には、試行の結果についてのレビューと、7月の打ち合わせのため、滝がP.スリー博士をオーストラリアに訪問した。なお、プログラム開発の成果を積極的に公開するため、国立教育研究所が主催する「生徒指導国際フォーラム」において、このプログラムを取り上げた。タイトルは「ピース・メソッドによるいじめ防止の取り組み」というもので、当日は教職員や一般の保護者など180名が参加し、盛況であった。この会については、日本教育新聞、教育新聞、内外教育、現代教育新聞、朝日イブニングニュースが報じた。本年度は、いじめ防止プログラム「P.E.A.C.E.Pack」の翻訳を基に日本語版を作成し、それに基づいた試行を一つの中学校で開始した。この日本語版については、小学館より『別冊教育技術97年9月号学級から「いじめ」をなくす』として刊行した。中学校での試行は、九月の打ち合わせ以降、月に1回のスタッフ会議(フォーカス・グループ会議の代わり)を行って、日本版の完成のための検討を行っている。会議には、教職員の他、保護者も加わり、中学校の実状に合わせた改良に取り組んでいる。これまでの実践経過は概ね良好であり、学校側からは好意的に受けとめられている。また、98年2月には、それまでの試行の結果についてのレビューを受ける目的で、オ一ストラリアを訪間した。[P.E.A.C.E Pack」原作者であるP.スリ-博士、現地で「P.E.A.C.E.Pack」に基づいた実践を行っている初等学校および中等学校の教員・スクールカウンセラ-等と会い、貴重な示唆を受けた。なお、4月以降は、新たに実験校として2校が加わり、計3校の実践に基づいた改良を行っていくことになっている。本年度は、前年度から始まった茨城県の中学校における、1年間のプログラムの試行を継続し、12月には無事に終了した。また、経過報告については、『学校経営』、『教職研究』等の教育雑誌でも、随時、行ってきた。また、本年度になってから、大分県の中学校も新たに試行に加わり、2ヶ月に1回くらいの割合で訪問を行いながら、プログラム遂行のための指導を行った。
ゼラチン含有ワクチン接種によるゼラチンアレルギー反応の病態の解明

平成11年度の研究では,ゼラチン含有ワクチン接種後に,即時型,あるいは非即時型のアレルギー反応を呈した乳幼児の末梢血単核球をゼラチン抗原とともに培養し,RT-PCRを用いての定量的な検討で,患児の末梢血中にゼラチン特異的なTh1,Th2両メモリー細胞が存在することを明らかにした.平成12年度には,感作リンパ球の正確を更に詳細に検討することを目的にして,ゼラチンアレルギー患児の末梢血より抗原特異的Th1,Th2クローンの作成を試みた.つまり,患児末梢血より単核球を分離し,ゼラチン抗原とIL-2,IL-12などの存在下に培養を続けたが,ゼラチン抗原特異的なT細胞株を樹立する事はできず細胞は死滅した.この理由として感作細胞自体の脆弱性,さらに技術的な問題などが考えられた.次にアレルギーを惹起しない,あるいは惹起し難いゼラチン製剤の開発を目指し,ゼラチンアレルギーを有する患児の末梢血リンパ球の,酵素分解処理ゼラチンに対する反応について検討した.患児末梢血より単核球を分離し,通常のゼラチンと酵素処理ゼラチンを添加して5日間培養し,^3H-thymidineの取り込みを調べた.酵素処理ゼラチンに対する反応は,非処理ゼラチンに対する反応と比べ概して弱く,半数以上の患児のリンパ球の反応は陰性,つまり感度以下となった.47%の患児のリンパ球は酵素処理ゼラチンに対して依然反応を示したが,そのほとんどの例において反応の低下がみられた.今後はゼラチンの感作が成立している個体における,酵素処理ゼラチン接種後のin vivoでの反応について臨床的な評価を行っていくことが必要と考えられた.平成11年度の研究では,ゼラチン含有ワクチン接種後に,即時型,あるいは非即時型のアレルギー反応を呈した乳幼児の末梢血単核球をゼラチン抗原とともに培養し,RT-PCRを用いての定量的な検討で,患児の末梢血中にゼラチン特異的なTh1,Th2両メモリー細胞が存在することを明らかにした.平成12年度には,感作リンパ球の正確を更に詳細に検討することを目的にして,ゼラチンアレルギー患児の末梢血より抗原特異的Th1,Th2クローンの作成を試みた.つまり,患児末梢血より単核球を分離し,ゼラチン抗原とIL-2,IL-12などの存在下に培養を続けたが,ゼラチン抗原特異的なT細胞株を樹立する事はできず細胞は死滅した.この理由として感作細胞自体の脆弱性,さらに技術的な問題などが考えられた.次にアレルギーを惹起しない,あるいは惹起し難いゼラチン製剤の開発を目指し,ゼラチンアレルギーを有する患児の末梢血リンパ球の,酵素分解処理ゼラチンに対する反応について検討した.患児末梢血より単核球を分離し,通常のゼラチンと酵素処理ゼラチンを添加して5日間培養し,^3H-thymidineの取り込みを調べた.酵素処理ゼラチンに対する反応は,非処理ゼラチンに対する反応と比べ概して弱く,半数以上の患児のリンパ球の反応は陰性,つまり感度以下となった.47%の患児のリンパ球は酵素処理ゼラチンに対して依然反応を示したが,そのほとんどの例において反応の低下がみられた.今後はゼラチンの感作が成立している個体における,酵素処理ゼラチン接種後のin vivoでの反応について臨床的な評価を行っていくことが必要と考えられた.ゼラチン含有ワクチン接種によるゼラチンアレルギー反応の機序の解明のため,ゼラチン含有ワクチンの接種後に即時型のアレルギー反応を呈した8名,更に非即時型のアレルギー反応を呈したの8名の小児の末梢血をアレルギー反応後2週間以内に採取し,in vitroでゼラチン蛋白とともに培養,その際誘導されるTh1,Th2由来のサイトカイン,つまりIFN-γ(Th1),IL-2(Th1),IL-4(Th2),IL-13(Th2)などの遺伝子発現をRT-PCRを用い半定量的に解析し,感作リンパ球の性格を明らかにした.また,即時型,非即時型などの臨床像との関係を探った.以下のことが明かになった.(1)ゼラチンアレルギーを呈した児の末梢血液中に,ゼラチン抗原特異的なTh1,Th2両方のメモリー細胞が存在する事を明かにした.(2)ゼラチン特異IgE抗体が陽性で即時型反応を呈した例では,IgE抗体産生のスイッチングに働くとされる,ゼラチン特異的Th2細胞由来のサイトカインの強い誘導が認められるとともに,Th1細胞由来のサイトカインの誘導も観察された.これによりゼラチン抗原による感作様式が多種に渡ることが考えられるとともに,両細胞がこの反応に関与していることが考えらた.(3)IgE抗体が感度以下で非即時型反応を呈した例では,全体に反応が弱かったが,Th1優位の反応が観察された.一方,IL-4と同様,IgE抗体御産生のスイッチングに働くとされるIL-13遺伝子の発現がみられ,この反応への関与が考えられた.平成11年度の研究では,ゼラチン含有ワクチン接種後に,即時型,あるいは非即時型のアレルギー反応を呈した乳幼児の末梢血単核球をゼラチン抗原とともに培養し,RT-PCRを用いての定量的な検討で,患児の末梢血中にゼラチン特異的なTh1,Th2両メモリー細胞が存在することを明らかにした.

平成12年度には,感作リンパ球の正確を更に詳細に検討することを目的にして,ゼラチンアレルギー患児の末梢血より抗原特異的Th1,Th2クローンの作成を試みた.つまり,患児末梢血より単核球を分離し,ゼラチン抗原とIL-2,IL-12などの存在下に培養を続けたが,ゼラチン抗原特異的なT細胞株を樹立する事はできず細胞は死滅した.この理由として感作細胞自体の脆弱性,さらに技術的な問題などが考えられた.次にアレルギーを惹起しない,あるいは惹起し難いゼラチン製剤の開発を目指し,ゼラチンアレルギーを有する患児の末梢血リンパ球の,酵素分解処理ゼラチンに対する反応について検討した.患児末梢血より単核球を分離し,通常のゼラチンと酵素処理ゼラチンを添加して5日間培養し,^3H-thymidineの取り込みを調べた.酵素処理ゼラチンに対する反応は,非処理ゼラチンに対する反応と比べ概して弱く,半数以上の患児のリンパ球の反応は陰性,つまり感度以下となった.47%の患児のリンパ球は酵素処理ゼラチンに対して依然反応を示したが,そのほとんどの例において反応の低下がみられた.今後はゼラチンの感作が成立している個体における,酵素処理ゼラチン接種後のin vivoでの反応について臨床的な評価を行っていくことが必要と考えられた.
ミクロデータからみたインドの人口・労働・不平等の長期動向

本年度の研究実績で特記しておきたいことは、インドの家計調査であるNational Sample Surveyの2002年度と2012年度の2時点の農家調査個票データを利用した研究をディスカッションペーパーとして公表したことである(「インド農家における経済活動の多様化:インド「全国標本調査」(National Sample Survey)の個票データを利用して」)。この農家調査は、インド政府がはじめて実施した農家に関する「代表性のある」標本調査である。わたしが行った分析から、インド農家が置かれている厳しい経済状況や所得源泉の漸進的な多様化が明らかにされた。このディスカッションペーパーでは、インド全国農業農村開発銀行(NABARD)が実施した2015年度の報告書も利用して、2002年度から2015年度までのマクロでみた長期的な農家経済活動の変化も分析している。また、インド全国農村雇用保障法のラジャスタン州での現地調査を記述した小論を執筆し、同法の実態の一端を明らかにした(「インド農村における貧困対策事業の実態について」)。とくに、この小論では、村落末端行政における同法の施行上の諸課題を議論することができた。さらに、National Sample Surveyの個票データを用いて、1983年以降から2011年までのインドの就業状況に関するデータを整理し、今後の研究の土台となるような基礎的な統計整理を行った。加えて、インドの航空機産業の従業員の属性を明らかにした論文も公刊することができた(「インド政府統計からみたインドの航空産業に関する研究ノート」)。National Sample Suveryというインドを代表する個票データを利用して、長期的なインド労働市場変化を分析する、というのが本研究の重要な課題である。その点で、これまで利用してきた雇用失業調査だけではなく、2018年度は農家調査を分析できたことは、本研究にとっては重要な意義を持つものである。現在のインドの就業構造変化は、農家という形態を残しながら農家の世帯員の教育水準が高まり、非農業雇用に従事するというかたちで進んでいると考えられる。これはいわば、「農家内脱農化」現象と言って良い。そのため、農家内部の世帯員の就業変化と農家の経済活動の変化を同時に記述できる可能性が開かれた。また、インド労働市場の長期変化を観察できるデータ作成も一定程度進捗している。以上から、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。2019年度は本研究の最終年度にあたる。1983年以降のインド労働市場の長期統計を完成させ、それに関する論文を執筆することを第1の課題にしたい。第1の課題にめどが立てば、わたしがこれまで執筆してきたインド労働市場分析に関する論文を再整理し、必要であれば加筆修正や再計算などをして、インド労働市場に関するモノグラフの執筆を開始することを第2の課題にしたい。本研究は、インドの大規模個票データである「全国標本調査」(NSS)と「年次工業調査」(ASI)を中心にして長期間にわたる労働統計を集計・整理し、インド労働市場の長期発展の特徴や問題を明らかにすることを目的としている。平成29年度の研究実績としては、まず、Prabir Bhattacharya氏との共同論文"Estimating RegionalReturns to Educationin India"が海外査読雑誌Progress in DevelopmentStudiesに掲載されたことを特記したい。この研究は、1983年から2009年までのNSS個票データを用いて県を単位とする疑似パネルデータを作成し、教育の収益率を推定したものである。内生性問題にも一定程度考慮したパネル回帰分析の結果、小学校の収益率が極めて高く、高等教育の収益が極めて低いことが判明した。これは従来の実証分析結果とは著しく異なるものである。また、ディスカッションペーパーとして、インドのASI個票パネルデータを利用して、古田学氏とPrabir Bhattacharya氏との共同論文"Effects of Trade Liberalization on the Gender Wage Gap"を執筆し、定評ある海外学術雑誌に投稿を行った。この研究は、2000年代のインドにおいて、関税率の引き下げが工場内の男女賃金格差に与える影響を定量的に分析している。内生性に配慮したパネル回帰分析の結果、関税率の引き下げが女性の賃金を相対的に低めていることがわかった。このほか、2011年のASIとNSS個票データを利用して、インド航空機産業における労働者の実態(賃金、一般教育、職業教育、企業内訓練など)を分析した研究ノートを脱稿した(これは、平成30年度5月に紀要に公開される予定である)。採択に時間がかかると思われていたPrabir Bhattacharya氏との共同論文"Estimating Regional Returns to Educationin India"が、海外査読雑誌Progress in DevelopmentStudiesに掲載され、さらに、同氏とグローバリゼーションと男女賃金に関する論文も共同執筆し、現在、某海外査読雑誌で審査されている。もともと、執筆論文については本研究期間の最終年度での採択を目的としていたので、2年も短縮されたのがその理由である。