hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光交流法を用いた熱容量のスペクトル分析により高分子物質のガラス転移の研究

本年度の研究では.昨年度の研究を進める中で明らかとなった試料加熱法の問題を解決し.実際の試料について測定を行なうことを目的とした。以下に本年度に得られた成果の概要を報告する。1.加熱法をステッピングモーターによって偏光板を回転させる方式に改めたことは昨年度の報告で述べたが.ステッピングモーターの駆動電流によるノイズが未解決の問題であった。本年度はまずこの問題にとりくみ.モーターの駆動電流と回転トルクの関係を詳細に検討し.駆動電流を通常よりも小さくおさえることで解決した。2.測定システム全体を制御しているパーソナルコンピューターのプログラムを.昨年度の補助金で購入したFFTアナライザーとステッピングモーターの回転数をコントロールするよう改造した。これによって加熱周波数を順次切り換えながら測定を行えるようになった。3.試験的に低分子量ポリスチレン(MW=2000)のガラス転移点近傍で測定を行なったところ.ロックインアンプを用いる従来の方法に比較して.測定時間を1/10程度に短縮できることが明らかとなった。これにより本研究の第一の目的であった.測定時間の大幅な短縮が達成できたことになる。短時間に多くの周波数について測定が可能になったことにより.高分子物質の物性に大きな影響をおよぼす熱履歴の研究が大きく進展するものと期待される。4.測定周波数は.試料と試料容器の間の熱抵抗と試料内の熱拡散の速さで制限されており.現在のところ0.5Hz30Hz程度である。この周波数域を拡大することが今後の課題として残されている。1.交付申請書に記載した「研究目的・研究実施計画」では、FFTアナライザ-の既存装置への組み込み、試料温度検出器の改良、試料の取り付け方法の改善、の三点を本年度の計画とした。(1)FFTアナライザ-の組み込みは終了し、テストの結果十分な精度、分解能があることを確認した。(2)温度検出器については、真空蒸着法によって構成した熱電対からリ-ド線を取り出す部分が製作上のネックであったが、リ-ド線の固定部と熱電対の間に金属箔を用いることにより、強度と製作の容易さを満足する結果を得た。(3)試料の取付け方法は、融解による密着、熱伝導率の高いワニスあるいは電気伝導性接着剤の使用等を、試料の種類により使い分けることとした。2.当初計画外のこととして、加熱方法の改良を行なった。従来使用してきた穴あき回転円板による機械的ライトチョッパ-では、加熱に含まれるフ-リェ成分の制御が不十分であることが判明したためである。現在、ステッピングモ-タ-により偏光板を回転させる方法をテスト中であるが、これまでのところ良好な結果を得ている。光加熱以外の方法としてジュ-ル加熱が考えられるが、制御周波数離囲の点では優れているものの、信号のS/N比、現有装置の利用の点で、光加熱の方が有利である。本年度の研究では、昨年度の研究を進める中で明らかとなった試料加熱法の問題を解決し、実際の試料について測定を行なうことを目的とした。1.加熱法をステッピングモーターによって偏光板を回転させる方式に改めたことは昨年度の報告で述べたが、ステッピングモーターの駆動電流によるノイズが未解決の問題であった。本年度はまずこの問題にとりくみ、モーターの駆動電流と回転トルクの関係を詳細に検討して、駆動電流を通常よりも小さくおさえることで解決した。2.測定システム全体を制御しているパーソナルコンピューターのプログラムを、昨年度の補助金で購入したFFTアナライザーとステッピングモーターの回転数をコントロールするよう改造した。3.試験的に低分子量ポリスチレン(MW=2000)のガラス転移点近傍で測定を行なったところ、ロックインアンプを用いる従来の方法に比較して、測定時間を1/10程度に短縮できることが明らかとなった。これにより本研究の第一の目的であった、測定時間の大幅な短縮が達成できたことになる。

短時間に多くの周波数について測定が可能になったことにより、高分子物質の物性に大きな影響をおよぼす熱履歴の研究が大きく進展するものと期待される。4.測定周波数は、試料と試料容器の間の熱抵抗と試料内の熱拡散の速さで制限されており、現在のところ0.5Hz30Hz程度である。この周波数域を拡大することが今後の課題として残されている。
子どもスポーツ政策の国際比較研究

本研究は、海外のスポーツ先進国において、子どもスポーツ政策モデルの質的アプローチにより国際比較を行った。Sport NZ、Sport Auckland, Sport Wellingtonを訪ね、ヒアリング調査とKiwi Sport事業の参与観察を行った。オランダでNISBと自治体を訪ね、ヒアリング調査と参与観察を行った。Sport Singaporeを訪ね、同様の調査を行った。研究3年目は、Sport CANADA、ウォータールー市等を訪ねた。スポーツ先進国においては、子どもスポーツは重要なターゲットグループであり、学校と地域・スポーツ団体が連携・協働し、独自の参加型プログラムを推進していた。子どものスポーツ環境の改善は最優先すべき政策課題(スポーツ基本計画, 2012)になっているが、海外の子どもスポーツ政策の情報や研究知見は少なく、最適なスポーツ環境整備のため、政策モデルの国際比較研究が求められている。本研究は、海外のスポーツ先進国において、子どもスポーツ政策モデルに焦点をあて、質的アプローチ(インタビュー調査と参与観察)により国際比較を行う。研究初年度の調査対象は、ニュージーランドにおける子どもスポーツ政策である。まず、先行研究とニュージーランドのスポーツ行政機関であるSport New Zealandのウェブサイトから関係資料を収集し、レビューを行った。これらの成果と先行研究を基に、半構造化インタビュー調査用の調査票を作成した。また、ニュージーランドにおいては、2009年から、子どもを対象にしたスポーツ政策である「KIWI SPORT」が学校と地域の連携プロジェクトとして推進されていることが分かった。2015年3月にSport New Zealandと国から助成を受けているSport Auckland、およびSport Wellington(地方自治体のスポーツ局)の3カ所を訪ね、ヒアリング調査と実際のプログラムの参与観察を行った。KIWISPORTの目的、財源、助成制度等の事業枠組みを把握した。また、ロジックモデルのInput、Activities、Output、Outcomeに関するヒアリングを行った。Inputとして、教育省から1,200万NZドルが学校へ助成され、Sport NZから850万NZドルが地域スポーツトラストを通して、スポーツ団体等に助成されている。その結果、2009年以来、270万人がKIWI SPORTプロジェクトに参加し、2013/14年には89万人の子どもが同プロジェクトに参加した。本研究は、海外のスポーツ先進国において、子どもスポーツ政策モデルに焦点を当て、質的アプローチ(インタビュー調査と参与観察)により国際比較を行う。研究2年目の2015年度は、研究初年度にニュージーランドにおいて実施した研究成果を日本生涯スポーツ学会第17回大会において、「ニュージーランドにおける子どもスポーツ政策に関する質的研究」と題して、研究発表を行った。現在、研究成果を「質的アプローチによるニュージーランドにおける子どもスポーツ政策の検証」と題して、投稿準備を進めている。また、2年目の研究対象国であるオランダとシンガポールを対象にして、ウェブ調査と関連文献調査を実施し、社会文化基礎情報を収集した。2015年9月にオランダを訪ね、スポーツ・身体活動インスチチュート(NISB)、健康・福祉・スポーツ省、地方自治体(エーデ市、アムステルダム市)のスポーツ政策担当者に対して、半構造化インタビューを行った。また、2015年11月に東京で開催された日蘭セミナーにおいて、ユトレヒト大学のスポーツ社会学者2名に補足的なインタビューを行った。研究成果は、「オランダにおけるスポーツ政策に関する研究:子どもスポーツ振興プログラム」と題して、日本体育学会機関紙である体育学研究に投稿した。研究2年目に予定していたオランダとシンガポールにおける現地調査は、順調に進められた。また、2015年11月には、オランダ政府とオランダ大使館の主催による「日蘭セミナー」が東京で開催された。9月にオランダのNISB所長をインタビューした際に、同セミナーを紹介され、東京で開催された同セミナーに研究代表者が招待された。また、同セミナーにおいて、ユトレヒト大学の2名のスポーツ社会学者にインタビューすることができたことから、本年度、研究代表者はサバティカルを利用して、6月から8月にかけて、ユトレヒト大学においてオランダのスポーツ政策を研究する機会を得ることができる。本研究の目的は、海外のスポーツ先進国において、子どもスポーツ政策モデルに焦点を当て、質的アプローチにより国際比較を行うことにある。最終年度にあたり、日本生涯スポーツ学会第18回大会において、「日本とニュージーランドにおける子どものスポーツ政策の国際比較研究」を発表し、同学会大会において「オランダにおける自転車振興政策とその成果」を発表した。また、研究2年目の研究成果が「オランダにおけるスポーツ政策と子どものスポーツ振興プログラムに関する事例研究」と題して、生涯スポーツ学研究に掲載された。最終年度はカナダを対象国としていることから、カナダの子どもスポーツ政策に関するウェブ調査を進めた。2016年9月13日21日にかけて、オタワのカナダ政府民族遺産省スポーツカナダを訪ね、スポーツカナダ局長を始め、スポーツ政策担当者計6名から、カナダスポーツ政策、子どもスポーツ政策、キャンペーン、プログラム・イベント等に関するヒアリングを行った。ヒアリング結果は録音し、テープ起こしを行った。また、カナダフィットネス・ライフスタイル研究所およびSIRC(スポーツ情報資源センター)を訪ね、子どもスポーツ政策・プログラム等に関する研究資料を収集した。トロントにおいては、スポーツ・フィットネスの非営利団体であるパーティシパクションParticipACTION)を訪ね、青少年に対するイベント・プログラムおよび「The Canadian 24-Hour Movement Guidelines for Children and Youth」に関するヒアリングと資料を収集した。オンタリオ州キッチェナー市とウォータールー市のスポーツ政策担当者を訪ね、子どもスポーツプログラムの資料収集と子どもアイスホッケー教室の参与観察を行った。院生を雇用し、過去3年間において収集した収集した文献・研究資料を整理・分類を行った。

本研究は、海外のスポーツ先進国において、子どもスポーツ政策モデルの質的アプローチにより国際比較を行った。Sport NZ、Sport Auckland, Sport Wellingtonを訪ね、ヒアリング調査とKiwi Sport事業の参与観察を行った。オランダでNISBと自治体を訪ね、ヒアリング調査と参与観察を行った。Sport Singaporeを訪ね、同様の調査を行った。研究3年目は、Sport CANADA、ウォータールー市等を訪ねた。スポーツ先進国においては、子どもスポーツは重要なターゲットグループであり、学校と地域・スポーツ団体が連携・協働し、独自の参加型プログラムを推進していた。当初の計画は、ウェブサイトから関係資料を収集し、レビューを行うことであり、これらの成果と先行研究を基に、半構造化インタビュー調査用の調査票を作成した。また、当初の計画では、Sport New Zealandを訪ね、ヒアリング調査を行うことにしていたが、現地調査においては、子どもスポーツ事業であるKIWI SPORTを実際に受託し、実施している地方自治体のスポーツ担当局(Sport Auckland, Sport Wellington)を訪ね、ヒアリングを行うことができた。Sport New Zealandにおいては、子どもスポーツ政策の概要、KIWI Sportの内容と助成制度、子どもスポーツ人口調査、事業評価等に関する文献・資料を収集することができた。さらに、新しいプログラムに取り組んでいる3つの学校(St. Joseph's Catholic Primary School, Cardinal Mckeerfry School, Sacred Heart Cathdral School)を訪ねることができ、子どもたちと指導者によるプログラム内容を観察することができた。研究3年目は、カナダを調査対象国とし、カナダに関してウェブ調査と関連文献調査を実施し、社会文化基礎情報を収集する。
ノントポタクティック無歪みリチウムインサーション材料に関する研究

本研究では、より安全で高エネルギー密度なリチウムイオン電池用負極活物質を創製することを目的に、Li1/2+1/2xFe5/2-3/2xTixO4 (0 <= x <= 1.666)を合成し、その結晶構造と充放電反応機構を調べた。またこれらの材料と組み合わせる正極活物質として、Li[Ni1/2Mn3/2]O4やLiCo1-xNixO2に注目し、その反応機構を粉末X線回折測定や磁気測定等を用いて明らかにした。本研究の目的は、Li[Li1/3Ti5/3]O4(LTO)に代わる低電位で高容量な無歪みLiインサーション材料を創製することである。本年度は、充放電中のLTOの結晶構造変化をラマン測定によって調べた。さらにLTOと同じくスピネル構造を有するリチウム鉄チタン酸化物Li1/2+1/2xFe5/2-3/2xTixO4(LFTO)を合成し、xによる構造変化をX線回折測定、電子線回折測定等により調べた。その結果、LTOでは、Li-O間の距離及びO-Ti-O間の角度を変化させることで、全体の格子定数を一定にしていることが分かった。またLFTOでは、超格子構造が2つの異なるx領域で観測され、少なくとも4つの領域に分離できることが明らかとなった。さらに、LTOもしくはそれに代わる負極活物質と組み合わせる正極活物質についても、「構造及び磁性と電気化学特性の相関」の観点から研究を行った。その結果、NiとMnが不規則配列したLi[Ni1/2-wMn3/2+w]O4は、規則配列したLi[Ni1/2Mn3/2]O4とLiMn2O4の固溶体であることが分かった。さらに化学量組成LiCoO2は室温でゆらぎ磁性を示すこと、Li過剰LiCoO2も化学量論組成LiCoO2と同じく菱面体晶⇔単斜晶の構造相転移を示すことが明らかとなった。来年度は、LFTOの結晶構造を学術論文としてまとめ、さらに充放電中の詳細な反応機構を明らかにする予定である。本研究の目的は、Li[Li1/3Ti5/3]O4(LTO)に代わる低電位で高容量、即ち高エネルギー密度な負極活物質を創製することである。まずLTOにおけるLi拡散機構を粉末X線回折測定及びラマン測定で調べた結果、酸化物イオンが重要な役割を果たしていることが分かった。さらにLTOの低電位及び高容量化には、Fe置換が有効であることを見出した。LTOにFe置換した材料の組成式は、Li1/2+1/2xFe5/2-3/2xTixO4(LFTO)で表され、固溶体と超格子構造が共存していることが分かった。高性能Li電池を作製するには、負極活物質のみならず正極活物質の改良も重要である。正極活物質の一つであるLiNixCo1-xO2について、体積エネルギー密度に与える重要な因子を調べた結果、2次粒子内の空隙がxによって変化することが分かった。来年度は、LFTOの結晶構造と充放電中の構造変化について、学術論文にまとめる。最終年度は、Li1+x[Li1/5Ti5/3]O4(LTO)の帯磁率のx依存性とその反応機構を調べた。まずx=0、即ち合成直後のLTOはTi4+(d0, S = 0)のみで構成され、本来磁性は示さない筈である。しかし帯磁率測定で60 K以下の低温で磁気異常が観測され、酸素欠損によりTi3+イオンが一部存在していることが明らかとなった。電気化学的にLiを挿入した試料については、パウリ常磁性的な挙動を示した。LTOと同じくスピネル構造を持ち、類似の材料であるLiTi2O4が超伝導転移(Tc14 K)を示すことから、16dサイトを一部占有したLi+イオンが磁性や反応機構に重要な役割を果たしていることが分かった。なおLTOは高温でLi導電率が上昇し、固体電解質としても利用できる。しかしながら、一般的な固体電解質と比べて、焼結密度が低く、その結果みかけのLi導電率が低下してしまう、という課題があった。そこで、固体電解質内の焼結密度とLi導電率の関係をモデルを立てて計算した。LTO電極内に単純に球状の空孔が存在し、Liイオンが空孔を避けるように、伝導すると考えると、見かけのLi導電率と焼結密度はほぼ比例することが分かった。実際にLTOの焼結密度を変化させて、Li導電率を測定したところ、計算通り比例関係が得られた。固体電解質の焼結温度は1000°C以上の高温で、活物質は約800°Cの低温で合成されることが多い。固体電解質と活物質を一体焼結で合成する際には、焼結温度を低下せざるを得ない。本研究の成果は、全固体電池を作製する際の指針となり得る。

2014年度は、査読付き論文2報を発表した。また口頭発表4件、ポスター発表1件を行った(内1件は招待講演)。実験も着実に進めており、おおむね順調に進展している。固体電気化学LFTOの結晶構造と充放電中の構造変化に関して学術論文にまとめる。必要であれば、各種加速器施設を利用する。2013年度は、雑誌論文4報(全て査読有り)と学会発表7件(内2件国際学会)を行った。また2014年5月の時点で雑誌論文2報を投稿中である。実験も着実に進めており、おおむね順調に進展していると考えられる。LFTOの結晶構造解析結果を学術論文としてまとめ、さらに電気化学反応を詳細に調べる。必要とあらば、放射光施設や中性子・ミュオン加速器施設等の外部の研究機関と協力して研究を進める。
情報理論的手法用いた非二元LDPC符号とその復号法設計

非二元LDPC符号に対する新しい復号アルゴリズムを開発した。領域計算量(メモリ量)が大幅に軽減されている。密度発展法に基づいた性能解析を行い、noise thresholdを求めた。非二元では計算量が大きいbelief propagation復号に近い性能(訂正能力)を実現している。また非二元LDPC符号タイプに対して、復号アルゴリズムの計算量が低減する情報理論的な方法の開発、不均一保護能力に基づく解析、記憶のある通信路に対する復号、電子透かしへの応用などを行っている。研究の第一段階として,我々は、非二元LDPC符号に対する新しい復号アルゴリズムを開発した。その目標は、計算量の小さいアルゴリズムとくに,このアルゴリズムで負担の多い領域計算量(メモリ量)の軽減を達成した。このアルゴリズの解析・性能評価を密度発展法に基づき行い,noise thresholdを求めた。よく知られるが,非二元では計算量が大きいbelief propagation復号に近い性能を実現している。研究の第二段階として,より高度な解析をすすめた。解析評価は,q元消失通信路に対して行い,さらに実用的な視点からの評価として二元対称通信路に対して行っている。より基本的な二元元符号に対する評価と比較してアルゴリズムの最適化を進めた。また,より実践的な非二元LDPC符号として実数体上の低密度のLattice符号を再定義として提案されたものを対象として実際上の性能評価を行った。1000×1000の大きな格子ではメモリ量が,高々3.4%にまで削減でき,復号性能の劣化はほとんど無かった。次元数が100程度の格子符号の場合でも0.2dB程度の劣化であることを確認している。また非正則LDPC符号の設計のため不均一保護能力に基づく解析などの研究,記憶のある通信路に対する復号アルゴリズムの研究,様々な電子透かしへの応用とそのための高度な復号方法の検討を関連する問題として行った。研究の最終段階として、以下の2つの非二元LDPC符号タイプに対して、復号アルゴリズムの計算量が低減する情報理論的な方法を開発した。この方法の1番目の応用として、有限体上(二元を含め)で定義された符号に対して、相互情報量を局所的に最大化する方法を提案した。VLSIなどでbelief propagation復号を実現する場合に対しては、メッセージを表現するビット数を少なくできることを発見した。例えば、4ビットで表現する代わりに3ビット表現を用いても性能劣化が無いことが確認されている。さらに、2番目の応用として、低密度行列で定義された格子符号に対して、Kullback-Leiblerダイバージェンスを局所的に最大化する復号アルゴリズムも提案した。ここにおいて、メッセージを2つの数字だけで表現する我々のアルゴリズムの特長を反映した密度発展法を用いることにより効率的な性能解析を行い、格子符号の最適設計を与えた。最適なパラメータを適切に選べば、通信路容量から0.68dB(full-complexityアルゴリズムからは0.08dB)に迫る性能を保障できることを確認している。さらに、AWGN通信路に対して、新しい符号と復号アルゴリズムを設計した。この符号に関しては、sphere boundから3.6dBのギャップが存在していることを確認している。また、繰り返し送信されるようなLDPC符号への応用において、例えば、音楽の電子透かし符号化や繰り返し送出するデータ放送を想定し、フレーム同期無しに、同期を取りながら復号を行う手法について、復号性能の劣化が無く、計算量の増加を抑えた高速な復号法を提案した。
発育期の脳の可塑性におけるセロトニンおよびグルタミン酸レセプターに関する研究

1)マウス脳内NOS含有ニューロンの正常分布の検討およびセロトニンの分布との比較最近NMDAレセプターがthiamine deficiencyにおける脳障害に関与していることが明らかにされた。thiamine deficiencyマウスを作製し、セロトニン、NOS、NADPH-d陽性細胞体および線維の分布様式・変性等の形態学的変化について検討した。impaired righting reflex,spontaneous or sensory-induced convulsionsを表す段階(severestage)では、NADPH-diaphorase陽性の細胞体数、および線維密度の減少が、視床の特定の核群、外側手綱核、内側乳頭体、背側縫線核、内側前庭神経核、および海馬において認められた。セロトニンニューロンについては、セロトニン線維の密度の低下が、視床の特定の核群、内側乳頭体、内側前庭神経核については広範囲に、下丘核ではわずかに認められ、また、脚間核から腹側被蓋野のセロトニン線維群は、コントロールにおける、整列したなめらかな走行とは対照的に、絡み合った毛糸のような不整な走行が観察された。背側縫線核および上中心核ではセロトニン神経細胞体の染色性の低下、細胞体数の低下を認めた。以上は、中枢神経系の可塑性の機序を解明する上で重要な所見であると考えられる。グルタミン酸レセプターによるNO synthase(NOS)活性化機構の存在が最近明らかになったので、本年度はマウス脳内NOS含有ニューロンの正常分布およびセロトニンの分布との比較検討を行った。セロトニン線維、NOS陽性線維とも高密度に分布していたのは以下の部位である。マウスのNOSニューロンの分布は過去に示されたラットにおける分布と差異があることが確認された。セロトニン線維・NOS陽性線維ともに高密度に分布していた個所は、2系路のセロトニンニューロン系、すなわち、dorsal raphe nucleus(DRN)を起始核とする系とmedian raphe nucleus(MRN)を起始核とする系のうち、DRN起始の部位が多い。これは、2系間にはvulnerabilityの差異があり、低酸素・加齢・アルコール・アンフェタミン投与といったinjuryに対し、DRN起始の系に含まれるセロトニンニューロンの方がMRN起始の系に比べ障害を受けやすいという報告(Nishimuraら)と共に、NOがneurotoxicな面をもつという過去の報告を考慮すると、非常に興味深い。来年度はthiamine deficiencyにおけるセロトニン系、NO系、NMDA receptorの動態を免疫組織化学法・酵素組織化学法により検討し、さらにNMDAレセプター・アンタゴニスト(もしくはアゴニスト)の選択的投与によるセロトニン系、NO系の動態も追究する予定である。impaired righting reflex,spontaneous or sensory-induced convulsionsを表す段階(severestage)では、NADPH-diaphorase陽性の細胞体数、および線維密度の減少が、視床の特定の核群、外側手綱核、内側乳頭体、背側縫線核、内側前庭神経核,および海馬において認められた。
運動持久性における視床下部グリコーゲンの役割：新規持久性向上策の提案

私は、若手研究(A)の4年間で、特に持久性に重要な糖代謝制御中枢・視床下部腹内側核(VMH)におけるグリコーゲンの役割を解明し、アスリートへの実装を念頭にした視床下部のグリコーゲンローディングを提案することを目的とした。まず、グリコーゲン分解阻害薬の投与により、脳グリコーゲンが神経のエネルギーとなる乳酸の産生・供給を通して持久性に役立ち、その代謝破綻が機能低下(中枢疲労)の原因となることを明らかにした(Matsuiら、PNAS、2017)。このとき、運動時の全身糖質代謝が過剰に高まったことから、糖代謝中枢・視床下部腹内側核(VMH)の関与を想定し、VMHのグリコーゲン由来乳酸を薬理的に阻害したところ、運動時の呼吸交換比が増加した。この現象はGABAA受容体拮抗薬でも同様に生じたことから、VMHのグリコーゲン由来乳酸がGABAの源となることで全身の糖質利用を抑制(脂質利用を亢進)し、持久性を担うことを見出した(投稿準備中)。さらに、運動と高糖質食の混合処方「グリコーゲンローディング」は、筋だけでなく脳(視床下部と海馬)のグリコーゲンを高め、持久性向上に寄与することをラットモデルで確認した(SoyaとMatsuiら、Sci Rep、2018)。さらに、この効果を血中バイオマーカーをメタボロミクスを使って検討したところ、脳内ノルアドレナリンの前駆体となるアミノ酸・チロシンを同定した(Matsuiら、Front Neurosci、2019)。上記の成果から、当初計画した目的を全て達成することができた。新たに生まれた関連の課題を一刻も早く直接的に検討するため、研究計画最終年度前年度応募として基盤研究(B)に挑戦させて頂き、H31年度の新規課題として採択して頂いたことから、若手研究(A)は当初の計画よりも早い3年間で終了することとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、運動持久性に重要なエネルギー代謝の制御中枢・視床下部(VMH)におけるグリコーゲンの役割を解明し、アスリートへの実装を念頭にした視床下部グリコーゲンローディングを提案することを目指す。4年計画の1年目である平成28年度は、実験計画に従い、以下の通りに実験を実施した。実験1ー1では、運動持久性における視床下部VMHグリコーゲンの役割を薬理学的に明らかにすることを目的とした。VMH局所的な薬物投与を可能とするため、Watsonのラット脳地図を基に両側の視床下部VMHにカテーテルを留置した。留置したカテーテルを通じて、グリーコゲン分解酵素阻害薬を投与しながらLT強度のトレッドミル運動を課し、最大下運動時の呼気ガス成分を小動物用代謝チャンバーを用いて測定した。その結果、グリーコゲン分解酵素阻害薬の投与が最大下運動時の殺鼠摂取量には影響を及ぼさないが、二酸化炭素排出量を低下させ、呼吸交換比を上昇させたことから、視床下部グリコーゲンが運動時の糖質代謝に抑制的に働くことで、運動持久性を担う可能性が示唆された。実験1ー2では、運動持久性における脳グリコーゲンの役割を遺伝学的に明らかにすることを目的とし、グリコーゲン欠損マウスの導入を進め、次年度以降の研究推進のための環境を整備した。また、視床下部グリコーゲンローディングの開発を目指す実験2について、当初は平成30年度開始予定だったが、前倒しして予備的検討を開始しし、ラットにおけるグリコーゲンローディングモデルを作成した。実験1ー1では、運動持久性における視床下部グリコーゲンの役割を薬理学的に明らかにするため、両側の視床下部にカテーテルに留置したラットにグリーコゲン分解酵素阻害薬を投与する実験を行い、目的を達成した。実験1ー2では、遺伝子改変動物の搬入や環境整備に時間を要したが、次年度に向けた実験環境が整ったことから、今後の進展が予想される。それぞれの実験で目的を一定のレベルで達成したことから、おおむね順調に進展していると言える。4年計画の2年目である平成29年度は、実験計画に従い、以下の通りに実験を実施した。実験1ー1では、運動持久性におけるVMHグリコーゲンの役割を薬理学的に明らかにすることを目的とした。両側の視床下部に留置したカテーテルを通じて、グリーコゲン分解酵素阻害薬やモノカルボン酸輸送担体阻害薬を投与しながらLT強度のトレッドミル運動を課し、最大下運動時の呼気ガス成分を測定した。その結果、グリーコゲン分解酵素阻害薬とモノカルボン酸輸送担体阻害薬の投与が最大下運動時の呼吸交換比を上昇させたことから、視床下部グリコーゲン由来の乳酸が運動時の糖質代謝に抑制的に働くことで、運動持久性を担う可能性が示唆された。実験1ー2では、運動持久性における脳グリコーゲンの役割を遺伝学的に明らかにすることを目的とし、グリコーゲン欠損マウスの導入を進めながら、実際に脳グリコーゲンが欠損していることを確かめた。さらに、このマウスの運動能力に関して検討を進めた。

実験2ー1では、昨年度に開発した筋グリコーゲンローディングのラットモデルを利用し、その条件検討を運動、糖質摂取量、タイミングなどから進め、視床下部のグリコーゲンが筋と同様に増加する可能性を初めて見出した。実験1ー1では、運動持久性における視床下部グリコーゲンの役割を薬理学的に明らかにするため、両側の視床下部にカテーテルに留置したラットにグリーコゲン分解酵素阻害薬やモノカルボン酸輸送担体阻害薬を投与する実験を行い、目的を達成した。実験1ー2では、遺伝子改変動物の搬入や環境整備に時間を要したが、実験環境やマウスの基礎的データ収集が進み、今後の進展が予想される。それぞれの実験で目的を一定のレベルで達成したことから、おおむね順調に進展していると言える。私は、若手研究(A)の4年間で、特に持久性に重要な糖代謝制御中枢・視床下部腹内側核(VMH)におけるグリコーゲンの役割を解明し、アスリートへの実装を念頭にした視床下部のグリコーゲンローディングを提案することを目的とした。まず、グリコーゲン分解阻害薬の投与により、脳グリコーゲンが神経のエネルギーとなる乳酸の産生・供給を通して持久性に役立ち、その代謝破綻が機能低下(中枢疲労)の原因となることを明らかにした(Matsuiら、PNAS、2017)。このとき、運動時の全身糖質代謝が過剰に高まったことから、糖代謝中枢・視床下部腹内側核(VMH)の関与を想定し、VMHのグリコーゲン由来乳酸を薬理的に阻害したところ、運動時の呼吸交換比が増加した。この現象はGABAA受容体拮抗薬でも同様に生じたことから、VMHのグリコーゲン由来乳酸がGABAの源となることで全身の糖質利用を抑制(脂質利用を亢進)し、持久性を担うことを見出した(投稿準備中)。さらに、運動と高糖質食の混合処方「グリコーゲンローディング」は、筋だけでなく脳(視床下部と海馬)のグリコーゲンを高め、持久性向上に寄与することをラットモデルで確認した(SoyaとMatsuiら、Sci Rep、2018)。さらに、この効果を血中バイオマーカーをメタボロミクスを使って検討したところ、脳内ノルアドレナリンの前駆体となるアミノ酸・チロシンを同定した(Matsuiら、Front Neurosci、2019)。上記の成果から、当初計画した目的を全て達成することができた。新たに生まれた関連の課題を一刻も早く直接的に検討するため、研究計画最終年度前年度応募として基盤研究(B)に挑戦させて頂き、H31年度の新規課題として採択して頂いたことから、若手研究(A)は当初の計画よりも早い3年間で終了することとなった。実験1ー1では、グリーコゲン分解酵素阻害薬の投与により、視床下部グリコーゲンの役割の一端を明らかにしたことから、平成29年度は、グリコーゲン由来の乳酸が運動持久性に関与するかどうかをモノカルボン酸輸送担体阻害薬を用いて検討する。実験1ー2では、継続的に遺伝子改変動物の実験環境を整えるとともに、動物を使用した検討を開始する。また、実験2は当初の予定では平成30年度より開始予定であったが、今年度から予定を繰り上げて予備的検討を開始した。それを継続することで、研究計画全体の活性化を図る。実験1ー1では、グリーコゲン分解酵素阻害薬とモノカルボン酸輸送担体阻害薬の投与により、視床下部グリコーゲンとそれ由来の乳酸の役割の一端を明らかにしたことから、平成30年度は、グリコーゲンや乳酸の上流および下流に位置する神経伝達物質に焦点を当て、運動時のエネルギー代謝制御におけるグリコーゲンおよび乳酸の役割を検討する。実験1ー2では、継続的に遺伝子改変動物の実験環境を整えるとともに、動物を使用した検討を推進する。
非線形分散型偏微分方程式の孤立波の安定性解析

昨年度に引き続き非線形シュレディンガー方程式のgroundstateの漸近安定性を研究した。(1)のgroundstateは適当なV(x)〓0を選ぶと高次の非線形項に対しても安定となり,任意のp>1に対して定常波解が十分小さければ安定である.Soffer-Weinstein('90,'92)やBuslaev-Perelman('93,'95)や今年度中のKrieger-SchlagやKirr-Zarnescuがp【greater than or equal】1+4/nにより,重みつきの空間に属する小さな摂動に対して定常波解は漸近安定であることが知られている.Gustafson-Nakanishi-Tsai('04)は空間3次元以上の場合にStrichartzの端点評価を用いてエネルギー空間における小さな定常波解の漸近安定性を示したが、空間次元が低くなるほどシュレディンガー方程式の基本解の減衰が遅くなるためパルスとそれ以外の波が分離することを示すのが難しくなる.本研究ではエネルギー空間で成り立つ適当な解の減衰評価を導き、n=2の場合に(1)の定常波解のエネルギー空間における漸近安定性を示すことを示した.昨年度は、Jost解の方法を用いて空間次元が一次元の場合を研究したが,今年度はレゾルベント展開の方法を用いることでV≡0の場合にThomas-SteinのFourier制限定理から導かれるものより若干弱い不等式を示し,定常波解が漸近安定性を証明した.本年度は,非線形シュレディンガー方程式iu_t+Δu+V(x)u+f(u)=0のパルス解の安定性と,それに関連してscalar field方程式の定常解の性質の研究をした.例えば方程式がレーザー光のモデル方程式である場合,解uの絶対値はレーザー光の強さに相当する量である.1)定常波解の漸近安定性:空間一次元の場合に,-∂^2_x+V(x)が負の固有値を唯一つもち,レゾナンスがスペクトル集合に含まれないという仮定の下で,f(u)=|u|^(p-1)u(p【greater than or equal】5)かつ初期値のエネルギーノルムの小さな場合に,解は定常波解と線形分散波の和に時刻無限大で収束することを示した.重みつき空間の場合には,この結果はSofer-Weinsteinによって示されており,空間次元3次元以上の場合にはGustafson-Nakanishi-Tsaiらによって示されている.本研究では,まずtime-globalなmaximal type estimateを導出し,その結果を利用して空間1次元の場合に,中西氏らの結果を拡張した.2)scalarfield方程式の最小エネルギー解の性質:線形ポテンシャルV(x)≡の場合,非線形シュレディンガー方程式の定常波解が安定になることが知られているのは,大別して次の二通りの場合である.i)f(u)=|u|^(p-1)uで,非線形項の次数pが小さいとき,ii)高次の非線形項であるが,|u|^2u-|u|^4uのようにsaturationの効果が働くとき.(ii)の場合,サイズの大きな最小エネルギー定常波解が安定であることはAnderson'71により指摘され,Shatah-Straussらの方法から安定性が従うことが数値的に検証されている.定常波解のサイズが大きくなるほど安定性の度合いが強まるので,この問題は解のサイズの逆数をパラメータとして特異摂動法の立場から解析することが可能である.本年度の研究により,最小エネルギー解の形状,一意性,安定性などは特異摂動法を用いて計算できることがわかった(一意性にっいては,Dancer'99の結果の一部に対する別証明).昨年度に引き続き非線形シュレディンガー方程式のgroundstateの漸近安定性を研究した。(1)のgroundstateは適当なV(x)〓0を選ぶと高次の非線形項に対しても安定となり,任意のp>1に対して定常波解が十分小さければ安定である.Soffer-Weinstein('90,'92)やBuslaev-Perelman('93,'95)や今年度中のKrieger-SchlagやKirr-Zarnescuがp【greater than or equal】1+4/nにより,重みつきの空間に属する小さな摂動に対して定常波解は漸近安定であることが知られている.Gustafson-Nakanishi-Tsai('04)は空間3次元以上の場合にStrichartzの端点評価を用いてエネルギー空間における小さな定常波解の漸近安定性を示したが、空間次元が低くなるほどシュレディンガー方程式の基本解の減衰が遅くなるためパルスとそれ以外の波が分離することを示すのが難しくなる.本研究ではエネルギー空間で成り立つ適当な解の減衰評価を導き、n=2の場合に(1)の定常波解のエネルギー空間における漸近安定性を示すことを示した.昨年度は、Jost解の方法を用いて空間次元が一次元の場合を研究したが,今年度はレゾルベント展開の方法を用いることでV≡0の場合にThomas-SteinのFourier制限定理から導かれるものより若干弱い不等式を示し,定常波解が漸近安定性を証明した.
非対称交流電解による生体親和性を有する多孔質皮膜の生成

硫酸水溶液中におけるのチタンの多孔質化処理の迅速処理ついて検討を行った。硫酸水溶液中で陽極酸化処理によりチタンを多孔質化する際に,予め水素を吸わせると緻密な酸化皮膜が形成され,水素を吸蔵させない場合に比べて,低電圧で多孔質化皮膜が得られることから,直流による陽極酸化ではなく,交流電解による多孔質皮膜の生成を試みた。その結果,通常の交流電解を行うと,チタンの表面からは,水素と酸素ガスが発生し,これら気泡がチタン表面を覆い,このガス層でスパーク放電が発生し,多孔質皮膜を得ることができなかった。多孔質皮膜の生成に不必要なチタン上での水素発生を抑制するために,ダイオードと抵抗からなる電気回路を利用することにより,非対称交流電解によるチタンの迅速な多孔質化を試みた結果,直流電解法よりも短時間で,しかも低電圧で多孔質皮膜が得られることを見出した。得られた多孔質皮膜は,生体擬似溶液中でアパタイトの析出が確認され,直流法によって作製した多孔質皮膜と同等の生体活性を示した。電気回路中の抵抗値を変化させることによって,電解中にチタンに吸蔵される水素発生反応を制御でき,非対称交流電解中の水素発生量によって,多孔質皮膜が得られる電解電位も変化することを確認した。2年目後半から最終年度前半まで病気療養のために約1年間実験ができなかったことによる進捗の遅れはあるが,おおむね計画通り進捗している。残っている課題である合金元素の影響について検討を進める。当初計画どおり研究執行を行う陽極酸化処理によってチタン表面に多孔質皮膜を形成する際に,陽極酸化前に予め水素を電気化学的に吸蔵させることによって,多孔質皮膜が生成する電解電圧が低下することを明らかにしてきた。この水素吸蔵,陽極酸化の2段階プロセスを短縮化するために,交流電解による多孔質皮膜の生成を検討した。直流電解時は,チタン表面では,チタン酸化物皮膜の成長と副反応としての酸素発生反応が進行するが,予め水素を吸蔵させるとち密な酸化皮膜が生成するため,酸素発生が激しく進行する前に,生成した酸化皮膜に十分な電解電圧が印加され,酸化皮膜が絶縁破壊することによって,多孔質皮膜が生成すると同時に,チタン表面で進行するスパーク放電が抑制される。一方,硫酸水溶液中で白金を対極としてチタンを交流電解すると,チタン,および白金の両電極上で激しく水電解に起因する水素と酸素の気泡が発生する。基本的に気泡は絶縁多であるため,電極近傍の気泡層で絶縁破壊が進行し,スパーク放電が発生する。直流電解では,発生する気泡は酸素だけであるため,酸化物の絶縁破壊電圧以上の電圧が酸化皮膜に印加されるが,交流電解の場合は,チタン表面で発生した水素と酸素によってチタンが覆われるため,スパーク放電が低電圧で進行し,チタン表面に生成する酸化物に十分な電解電圧が印加されないため,結果として多孔質皮膜の形成は,進行しないことが明らかになった。多孔質皮膜が生成すると考えられる電圧を印加することは,スパーク放電が激しく進行するために電解できなくなる。従って,交流電解法による多孔質皮膜の生成は難しく,電極表面で進行するガス発生を抑制するか,電解液の撹拌による発生したガス層の速やかな除去が必要であることを明らかにした。硫酸水溶液中での陽極酸化によるチタン表面の多孔質化について検討を行った。硫酸水溶液中でチタンを電極間距離を3cm一定とし,1分間室温で陽極酸化すると,電極間電圧が約150Vを超えるとチタン表面には,多孔質の酸化皮膜が形成する。この多孔質皮膜は,X線回折からアナターゼ型とルチル型からなるTiO2であった。しかしながら,陽極酸化時,チタン表面からは激しく酸素ガスが発生すると同時に,スパーク放電が発生し,一部Ti表面にスパーク放電によると考えられる損傷が見られた。また,150V以下の電解電圧では,多孔質の皮膜成長は不十分であった。陽極酸化前に硫酸水溶液中でTiを陰極とし,100mA/cm2の定電流で10分間室温で電解し,Tiに水素を吸蔵した。水素吸蔵処理後,硫酸水溶液中でTiを陽極とし,1分間陽極酸化したところ,水素吸蔵しない場合に比べて約20V低い電圧で多孔質皮膜の生成が確認できた。このとき,Ti表面から酸素発生が認められるものの,その量は少なく,Ti表面が発生したガスで覆われないために,スパーク放電を生じないことを確認した。水素吸蔵の有無によって,多孔質皮膜の生成電圧が異なる原因を調べるために,陽極酸化皮膜の結晶構造,膜厚,およびキャリアー濃度を電気化学的に測定した。その結果,水素吸蔵の有無によって,結晶構造,および酸化膜厚は影響されなかった。一方,酸化皮膜中のキャリアー密度は,水素を吸蔵するとしない場合に比べて約一桁キャリー密度が小さいことが分かった。従って,Tiは陽極酸化電圧に応じた酸化膜厚を生成するが,生成した酸化膜は,水素を吸蔵した方が結晶度が高いものと考えられた。水素を吸蔵した場合,130Vで生成した酸化皮膜が,酸化皮膜にかかる高電圧に耐えられなくなり,酸化皮膜が絶縁破壊し,多孔質皮膜が形成すると考えられた。

硫酸水溶液中で陽極酸化処理によりチタンを多孔質化する際に,予め水素を吸わせると緻密な酸化皮膜が形成され,水素を吸蔵させない場合に比べて,低電圧で多孔質化皮膜が得られることから,直流による陽極酸化ではなく,交流電解による多孔質皮膜の生成を試みた。その結果,通常の交流電解を行うと,チタンの表面からは,水素と酸素ガスが発生し,これら気泡がチタン表面を覆い,このガス層でスパーク放電が発生し,多孔質皮膜を得ることができなかった。多孔質皮膜の生成に不必要なチタン上での水素発生を抑制するために,ダイオードと抵抗からなる電気回路を利用することにより,非対称交流電解によるチタンの迅速な多孔質化を試みた結果,直流電解法よりも短時間で,しかも低電圧で多孔質皮膜が得られることを見出した。得られた多孔質皮膜は,生体擬似溶液中でアパタイトの析出が確認され,直流法によって作製した多孔質皮膜と同等の生体活性を示した。電気回路中の抵抗値を変化させることによって,電解中にチタンに吸蔵される水素発生反応を制御でき,非対称交流電解中の水素発生量によって,多孔質皮膜が得られる電解電位も変化することを確認した。2年目後半から最終年度前半まで病気療養のために約1年間実験ができなかったことによる進捗の遅れはあるが,おおむね計画通り進捗している。残っている課題である合金元素の影響について検討を進める。初年度の多孔質皮膜の生成機構をもとにして,今年度は直流電解法による水素吸蔵,陽極酸化の二段階プロセスの短縮化を目的として,交流電解法を検討した。その結果,初年度に推測した多孔質皮膜の生成機構は,正しいものと推測され,交流電解時に発生するガス層の除去が交流電解法のキーになることを見出すことができたため,「おおむね順調に進展している」と自己評価した。多孔質皮膜の生成機構を明らかにし,水素吸蔵によって多孔質皮膜の生成電圧の低下を図ることを初年度の目標としており,これに関しては,ほぼ目的を達成した。しかしながら,水晶振動子微笑天秤法によって,Tiの最適水素吸蔵量を把握しようとしたが,ノイズレベルが高く,最適水素吸蔵量の把握までは,至らなかった。このことに関しては,現在検討をしている。以上のことから,「おおむね順調に推進展している」と自己評価した。約1年間の病気療養による研究停止のため交流電解による多孔質皮膜の生成の障害は,チタン表面で発生するガス層の存在であるため,ガス層の除去方法を検討する。除去方法としては,電極の配置,撹拌方法などを検討すると同時に,水素発生反応を抑制する非対称交流電解法の適用を検討する。昨年度の直流法による結果に基づいて,今年度は,交流法による多孔質皮膜生成について検討を行い,直流法では,水素吸蔵,および陽極酸化の2段階プロセスを交流法を適用することによって,1段階プロセスで多孔質皮膜が生成することを検討する。当初計画どおり研究執行を行う水晶振動子による吸蔵水槽量の見積もり実験を予定していたが,水素急増により水晶振動子上の電極の剥がれが進行するため,水素量を見積もることができないことが明らかとなり,予定していた水晶振動子を購入しなかったために残金が生じた。非対称交流電解を実施するにあたり,容量の大きい電源を購入する予定。また,基板としてチタン以外の金属であるTa,Zrなどを購入することに使用する予定。また,試験片を作製する際の放電加工機のワイヤー購入費などに充てる予定。これまで純Tiを用いて検討を行っているが,次年度以降,実際に使用されるTi合金で交流法による多孔質皮膜の形成を検討する。また,Zr,Nbのなどのバルブ金属についても検討を行う予定。
抵抗スポット溶接重ね継手の静的強度に及ぼす荷重角度依存性の解明

抵抗スポット溶接重ね継手の静的強度について,ナゲットに対して斜め方向に荷重負荷を与えた場合の継手強度の検討は溶接継手構造物の強度設計において安全性を確保する上で必須の課題といえる.そこで,本研究では実験,理論計算,数値解析を利用して抵抗スポット溶接重ね継手の静的強度に及ぼす荷重角度依存性を解明し,強度評価技術を確立することを目的とした.抵抗スポット溶接重ね継手の静的強度について,ナゲットに対して斜め方向に荷重負荷を与えた場合の継手強度の検討は溶接継手構造物の強度設計において安全性を確保する上で必須の課題といえる.そこで,本研究では実験,理論計算,数値解析を利用して抵抗スポット溶接重ね継手の静的強度に及ぼす荷重角度依存性を解明し,強度評価技術を確立することを目的とした.
年少者日本語教育における学習環境と言語習得の研究

本研究では,年少者の日本語習得と学習環境の諸要因についての基礎的データの蓄積を得ること,日本語取得に年少者自身の学習者要因がどのように関係しているかを明らかにすることを目的として、(1)マクロレベルの学習環境調査、(2)教室内インタラクションの調査、(3)言語能力,言語学習に関する意識および言語行動に関する調査を行った。日本国内および海外の多様な年少者日本語学習者の集団について,(1)では、年少者に対する日本語教育(特に初等・中等教育段階)あるいは外国語教育が盛んな国(米国,カナダ,オーストラリア,韓国)についての標準シラバス,カリキュラムガイドライン,教科書等の資料・情報を収集した。そのうち教科書等についてデータベースを作成した。(2)では国内の中学校の1クラスを対象に行ったエスノグラフィーにより,教師からの学級通信等による言語メッセージを通して,生徒の言語による社会化の過程を分析・考察した。(3)としては、国語研究所に蓄積のある,外国人年少者の言語能力調査データ(会話,聴解,読解)を利用し,日本語の会話に関して,基礎言語面のデータ,対話面のデータ,認知段落面のデータそれぞれについて談話の特徴を捉え,今後のバイリンガル研究,第2言語習得研究の基礎資料として活用できるコーパスを整備した。これらの多角的な調査により、極めて多様な背景を持つ子どもたちに対する日本語教育のカリキュラム開発や教材の整備に向けて、基盤となる資料が得られた。初年度である本年度は、以下のことを行なった。(1)中学生を対象とした、外国人生徒自身の意識調査(アイデンティティ、将来に対する見通し,母語および日本語学習、自己の言語能力等に関する意識)の実施にむけて、先行研究を整理し、質問項目および調査の具体的手順等の検討を行ない、調査票原案を作成した。(2)上記外国人生徒の意識調査との関係を調べるために、本研究の下敷きとなっている国立国語研究所で実施した児童生徒の日本語および母語能力テストの結果を利用し、対日年数、来日年齢をはじめとした諸要因と言語能力の関係および母語能力と日本語能力の読解・聴解・語彙等における関係、その他の分析を進めた。(3)外国人児童生徒の学習言語の側面についての資料を得るため,各国の初等・中等教育の教科書を収集し,言語面および内容面についての分析をはじめた。(4)得られた知見については、国立国語研究所との共同により、国際シンポジウム「多言語環境下での年少者日本語教育を考える」を企画・開催した。(5)教室活動におけるインターアクションの観察の視点、方法および談話データの記述方法について検討した。得られた知見については上記国際シンポジウムのパネルディスカッションにおいて発表した。本年度は,以下のことを行った。(1)社会的学習環境調査米国および韓国における日本語教育カリキュラム,教材,教員養成のシステム等について情報および資料の収集を行った。(2)年少者の言語意識調査国内のポルトガルを母語とするブラジル人中学生を対象に言語学習に関する意識調査をアンケートによって実施するため,調査票案(ポルトガル語版,日本語版)を作成し,パイロット調査を実施,40名分のデータを収集した。調査結果を基に,調査項目と,日本語版の各質問の表現,項目の配列等について検討・修正中。【調査票の質問項目】日本語および母語能力,言語および教科学習に関する自己評価,自己アイデンティティ,自己の将来に対する意識,本人の属性,使用言語,学習状況(3)教室内インタラクシヨンの調査国内外の多様なタイプの教室の授業録画資料をもとに,教室内インタラクションの特徴を捉えるための観点抽出のための検討を行った。(4)国際研究集会の開催,発表・「多言語環境にある子どもの言語能力の評価」(国立国語研究所短期研修会,2001.7.7)における発表(中島和子,岡崎敏雄)・第1回北米継承語教育学会(New York,2001.8.29-30)における発表(石井恵理子,中島和子)・国際研究集会「イマージョン教育の理論と実際」の開催(2002.2.25.)教室内インタラクションの分析の観点および分析方法,およびイマージョンタイプの教室における教師と学習者間でのインタラクションと言語習得に関する討議を行った。(1)社会的学習環境調査

カナダ・米国・オーストラリアおよび韓国における日本語教育カリキュラム,教材,教員養成のシステム等に関する資料,またバイリンガル教育に関する情報・資料の収集を行い,各国の年少者に対する外国語教育(言語教育)の位置付け,学習目標,評価方法等について比較した。(2)年少者の言語意識調査東京都内の外国人生徒も在籍する中学校の一つのクラスを対象に,学級通信その他配布物等の多様な資料を収集し,同時に参与観察を行ない,生徒の言語による社会化の過程に焦点をあてて分析を行った。(3)教室内インタラクションの調査国内外の多様なタイプの教室の授業録画資料をもとに,教室内インタラクションの特徴について分析を進めた。(4)子どもの言語習得に関するデータの整備と分析既に蓄積されている,国内在住のポルトガル語及び中国語を母語とする(もしくは,家庭においてポルトガル語・中国語を背景とする)児童生徒の会話能カテスト(OBC)の日本語会話データ(音声データ)を全て文字化し,対話タスクのデータと認知・談話タスクのデータを中心に,分析を開始した。本年度は以下のことを行った。(1)年少者の言語意識調査東京都内の外国人生徒も在籍する中学校の一つのクラスを対象に収集した学級通信その他配布物等の多様な資料と,参与観察のデータについて,生徒の言語による社会化の過程に焦点をあてた分析を進めた。(2)教室内インタラクションの調査英国の中等教育における日本語教育に関する映像資料を入手し,国内外の多様なタイプの教室との違いについて比較検討を行った。(3)子どもの言語習得に関するデータの整備と分析既に蓄積されている,国内在住の中国語を母語とする(もしくは,家庭において中国語を背景を有する)児童生徒の会話能力テスト(OBC)の中国語会話データ(音声データ)の文字化を完了した。ポルトガル語を母語とする児童生徒の会話力と父母の(4)第1回「母語・継承語教育を考える会」を2003年8月9日(会場:国立国語研究所)開催し,3件の研究発表を行った。(5)年少者日本語教育に関連する各領域(年少者を対象とした日本語教育,第二言語習得研究,バイリンガル教育,外国語教育等)の文献情報を収集し,文献リストを更新した。(6)これまでに収集したデータの分析をもとに,成果報告書作成に向けて成果の取りまとめ作業を進めた。