hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経筋接合部を標的にした末梢神経再生

一方、萎縮筋に対する分子生物学的評価に関してNGF、BDNF、GDNFといった神経栄養因子の発現が予想より低くプライマーの設計等再考を要している。本研究計画では、末梢神経損傷モデルを使用し、神経筋接合部(NMJ)の変性保護に注目し、神経損傷における神経再生ならびに拘縮予防の新規治療法の開発を目指すものである。最終年度は、Thy1-YFP遺伝子導入マウスの腓骨神経を結紮、切断したモデルを作製し、切断6週後に近位切断端を展開して野生型allograftで再建した。2週ごとに足底足趾のビデオ撮影を行い、peroneal functional indexを計測した。その結果、再建後6週は移植前と同等の運動機能を維持していたが、8週経過すると再建前より運動機能が悪化した。再建後10週で前脛骨筋を摘出し、凍結切片でNMJをα-bungarotoxin(BTX)で可視化した。YFP陽性線維とBTX陽性が筋内で観察されたが、BTX陽性数は、正常側と比較すると10%程度しか存在していなかった。同結果から神経切断後のBTX数の変化を長期に観察すると損傷6週から8週にかけて急速にBTX数が減少することが明らかとなった。NMJが減少していく状況での神経再建であり、神経再支配を得るためには6週以前での神経再建を考慮する必要を考えた。切断4週後に同様に野生型allograftで再建した4週群を作製した。6週群と同様に運動機能、組織学的に解析を行った。その結果、運動機能は再建10週で再建前より改善し、最終観察時点でのBTX陽性数は正常側と比較して30%程度存在し、YFP陽性線維が近接し、NMJを形成していた。本研究で脱神経となった骨格筋内でのアセチルコリン受容体は一定期間維持されているものの6週以前での神経再建がない場合、機能再獲得が不可能となることが明らかとなった。6週以降での神経再支配得るためにはNMJ数の減少を防ぐ手法が必須となる。今後、L型Caチャネル作用薬による神経筋接合部の保護効果を確認し、論文作成を行う予定である。Thy1-YFP Tgマウス腓骨神経切断モデルで運動神経の再生過程を可視化した。神経切断後の前脛骨筋内では数日内にYFP陽性神経線維が消失し、2週以降にシュワン細胞が消失した。一方、神経筋接合部(NMJ)は、切断6週目でも残存していた。よって神経切断から再建までの期間を4週(4週群)と6週(6週群)に設定し、経時的に10週間観察した。その結果、4週群のほうが、運動機能の回復が良好であった。組織学的解析では、4週群のほうが6週群よりも約3倍のNMJが観察できた。本研究成果から神経切断4週と6週間でNMJ変性に関連した分子機序の違いが推察され、同分子の解明によって神経再生の促進が見込まれた。動物実験施設の改修があって動物実験の進行が遅れた。また、神経筋接合部を構成する神経線維の同定に時間を要した。しかし、野生型マウスを用いてニューロフィラメントM抗体を使用することで神経線維と神経筋接合部を同定することが可能となり、組織切片で同部の変性および神経再支配様式についてある程度観察できた。組織切片を一定のスライス方向で作製することで定量評価も可能となった。また、運動機能評価に両足圧力差痛覚測定機器を追加することで組織所見との関連性が得られた。おおむね順調に進展しているが、初年度計画にあったThy1-YFPトランスジェニックマウスを購入したものの年度内での解析は困難であった。同マウスは、免疫染色しなくても運動神経を蛍光顕微鏡で容易に同定可能となっている。
果樹園を対象とした灌水制御のためのセンサネットワークの開発

本研究課題では、果樹園を対象としてセンサネットワークシステムおよびセンシングデータ閲覧システム、潅水コントロールシステムを開発した。センサネットワークシステムはバッテリ動作を目指し、省電力化を図るため有線と無線によるハイブリッド構成を用いた。また、センシングデータ閲覧システムはSVGを用いて圃場マップを描画することで、GIS機能を持たせた。また、Googleカレンダーを用いた潅水制御インタフェースも開発した。平成18年度は和歌山県農業大学校の実験圃場を用いて、次の4点について研究を行った。1.1-Wireを用いたセンサネットシステムの開発従来のセンサネットシステムは無線を用いた超小型ノードを配置する事が主流であったが、果樹圃場では無線を用いるよりも局所的には有線を用いたほうが電力消費の観点および安定性の面から有利である。本システムでは1-Wireネットワークを用いることで、20m四方程度の圃場モニタリングが安定して行えることを示した。2.日照量予測による省電力制御太陽電池と蓄電池を用いた自立型センサの場合、夜間のセンシング時にバッテリを消費しながら動作する。しかしバッテリ残量が十分で無い場合、センシング間隔を間引く等省電力動作が必要である。本手法ではバッテリ残量と3日間の充電量を予測することで、動作間隔を可変にする手法を提案し、バッテリ残量のみの手法よりもセンシング間隔が細かく計測できる事を示した。3.バッテリ残量とスループットを考慮した経路制御方式通常アドホックネットワークではパケット中継時に電力を消費する。したがって、ネットワークの中心に近いノードほど、他のノードのパケット転送により電力が消費され、動作を停止する。従来は、バッテリ残量の多い経路を中継させバッテリ残量の温存を図っていた。しかし、この手法では中継段数が増え、スループットも低下する。本課題では、パケットの優先権を用いることで、優先権の高いパケットと低いパケットで経路を変更し、スループットとバッテリ残量のバランスを取りながら通信する手法を開発、実装した。4.センサ情報を用いた潅水支援システムの試作センシング情報を集約、分析するためにWeb2.0を用いた潅水支援システムの試作を行った。圃場マップにSVGを用いることで、センサ情報の取得、分析が直感的に行える事を示した。H19年度では、H18年度の成果を受けて以下の3点について研究を実施した。1.1-wireによる土壌水分計測システムの開発これまで、土壌水分計だけは専用のロガーを用いて計測していたが、新たに1-wireをc用いた土壌水分計計測システムを開発し、和歌山県農業大学校の実験圃場において計測を開始した。これまで安定に稼動し計測データを送信している。2.和歌山県農業大学校でのセンサーシステムの稼動H18年度設置した、1-wireによるセンサーシステムを長期間稼動させ、安定運用のための調整を行なった。特にノイズ対策としてセンサー機器の配線の見直し、電源線の見直しを行い、安定稼動のための技術開発を行った。また、雨量計が落ち葉、ほこり等の影響で詰まる現象が発生した。しかし、1-wireによるセンサ接続では、複数の雨量計を同時に接続、監視できため、複数の雨量計を設置することで、誤差の平均化やバックアップとしての機能、または異常値の発見が容易になった。3.圃場情報簡易閲覧のためのガジェット開発通常圃場管理システムはWebベースで開発される場合が多い。しかし、そのためには絶えず閲覧画面を表示し監視する必要があり、そのため零細農家では専用端末を設置するのは不可能であるため、1台のPCを共有する事が多いと考えられる。本研究では、WindowsVista等で普及が始まったガジェット上にセンシングデータ表示するシステムを開発した。ガジェットは、Office等の他のアプリケーションを利用中でもデスクトップでセンサデータの確認、異常値の警告をする事が可能であるために、PCの利用中は絶えずセンサデータの監視を行う事ができる。本年度はこれまで開発したセンサネットワークをベースに次の2点を中心に開発した。(1)遠隔灌水制御のための制御システムの開発これまで開発したセンサネットワークに追加する形で、灌水制御システムを開発した。このシステムは広く普及しているネタフィム社の灌水バルブを制御するように設計した。灌水時間の制御は後述のセンサ情報管理システムによりGoogleカレンダーを用いて行う。(2)センサ情報管理システムの開発センサ情報を管理するために簡易GIS機能を持ったセンサ情報管理システムを開発した。このシステムは次の機能を有している。(i)センサ情報閲覧機能SVGを用いて圃場マップを作成し、各種センサを地図上に配置している。そのセンサをクリックする事で、過去のセンシング情報の推移がグラフとして表示される(ii)作業履歴の共有機能Googleカレンダー上に作業履歴を保存し、その履歴を共有するシステムを開発した。カレンダー上には灌水時間制御のための記述も可能で、果樹栽培に適した灌水時間を入力することができる。これら情報はGoogleカレンダーの共有機構を用いて、複数の農家で共有することができる。これにより農作業、灌水作業の共有化ができ、ノウハウの共有が実現できる。
細胞分化を制御する発生段階選択的細胞機能調節物質の探索と構造解析

日本ならびにフィリピン近海で採集された海綿や昆虫をメタノールなどの有機溶媒で抽出して得た粗抽出物について、段階的に希釈した濃度でイトマキヒトデ受精卵およびバフンウニ受精卵に添加して、棘皮動物胚の初期発生に対する影響を顕微鏡下で観察し、胚発生阻害スクリーニングを実施した。その結果、5種の海綿抽出物において棘皮動物の胚発生を特定の発生段階で選択的に阻害する活性を認めることができた。選択的阻害活性が認められた有望な検体の1つであるフィリピン産未同定海綿のメタノール抽出物をヘキサン、酢酸エチル、ブタノールを用いて各溶媒可溶性画分に分画した。これらのうち活性が認められた酢酸エチル可溶性画分を、シリカゲルカラムクロマトグラフィーおよび逆相カラムクロマトグラフィーにより繰り返し分画・精製することにより4種の活性物質を単離した。NMR、MS等によって活性物質の構造を解析した結果、それぞれ分子量が382、410、472、および474の化合物であることが明らかになった。これらのうち分子量472の活性物質は、1D-および2D-NMR解析の結果、3-ケト-20,22-ジメチル-20ーデオキソスカラリンと同定した。本活性物質は、3100 ppmの広い濃度範囲に渡ってイトマキヒトデ受精卵の胚発生を初期原腸胚の段階で停止させることが明らかになった。初期原腸胚の段階は細胞分裂が遅くなり細胞分化が始まる発生段階であることが知られており、初期原腸胚以前の胚発生段階には全く影響を及ぼすことがなかったことから、本活性物質は細胞分化の過程を選択的に阻害する機能性物質となりうる可能性が示された。さらに本活性物質は肝臓癌細胞および肺癌細胞に対して細胞増殖阻害活性を示すことも明らかにした。海綿からの他の活性成分等について構造解析を進めている。棘皮動物の胚発生阻害スクリーニングにより発生段階選択的阻害活性を示す海綿抽出物を選び出すことができた。それぞれの抽出物中に含まれる生理活性物質の分画・精製を進めており、それらの化学構造も順次明らかにできつつある。前年度に引き続き、各種海綿抽出物ならびに昆虫代謝産物について、胚発生阻害スクリーニングを行って活性物質を探索するとともに、これまでに得られた有望な活性物質について、大量抽出によって単離し構造を決定する。得られた生理活性物質の化学構造を部分的に化学修飾・変換し、どの部分構造が活性発現に重要であるかを調べ、構造活性相関を明らかにするとともに、より簡単な構造でより強い活性を示す類縁体を見つけ出す。以上の知見を総合して、棘皮動物胚発生過程で細胞分化の制御に係わる発生段階を特異的に阻害する新規な選択的細胞機能調節物質を開発するとともに、細胞膜透過性に優れた抗癌剤候補等有用な薬剤開発のためのリード化合物の開発を図る予定である。

以上の知見を総合して、棘皮動物胚発生過程で細胞分化の制御に係わる発生段階を特異的に阻害する新規な選択的細胞機能調節物質を開発するとともに、細胞膜透過性に優れた抗癌剤候補等有用な薬剤開発のためのリード化合物の開発を図る予定である。棘皮動物胚発生阻害スクリーニングにより有望な選択的阻害活性示す海洋生物の抽出物を選び出すことができており、順次活性物質の分画・精製を進めている。しかしながら、一部の活性物質が空気中の酸素やpH変化等に不安定であり、精製の予定が次年度に持ち越しとなった。これらの影響で、精製に必要な物品費および分析機器利用料等を次年度使用することになったため。前年度実施する予定であった生理活性物質の精製と構造解析に用いる溶媒・試薬・器具等の物品費および分析機器利用料として使用する計画である。
Basal-like乳癌の術前化学療法におけるDNA損傷応答の解析

術前化学療法としてシクロホスファミド+エピルビシンを施行した原発性乳癌症例60例について初回化学療法施行後18-24時間に針生検を施行し、乳癌細胞におけるBRCA1,γH2AX,およびRad51のDNA損傷部位への集積を免疫染色にて核内foci形成として同定し、DNA損傷修復能としてスコア化した。腫瘍縮小率との相関を解析したところ、サブタイプ分類を含む臨床病理学的因子とは独立した最も有意な化学療法感受性の予見因子であった。本研究は乳癌の化学療法投与直後におこるBRCA1を中心としたDNA修復経路の反応を、臨床検体を用いた免疫染色と培養細胞を用いたプロテオミクスで解析し、Basal-like乳癌およびbasal-like乳癌に類似したDNA損傷応答を示す乳癌においてDNA損傷修復能が薬剤感受性の指標になりうるかを明らかにすることを目的として研究を行った。1.乳癌針生検検体の解析聖マリアンナ医科大学乳腺・内分泌外科にて術前化学療法としてシクロホスファミド+エピルビシンを施行した原発性乳癌症例60例について初回化学療法施行後18-24時間に針生検を施行し、化学療法施行前(baseline)の針生検検体と伴に乳癌細胞核内のBRCA1, γH2AX, Rad51のfoci形成を免疫染色にて同定した。核内fociと化学療法による腫瘍縮小率の相関を解析したところ、foci陽性例の化学療法感受性が低いことが判明した。Basal-like乳癌に関しては症例数が少なく、有意な結果は出ていないが、DNA損傷修復能が乳癌における化学療法感受性の予見因子となりうる可能性が示唆された。siRNAでBRCA1およびBARDの発現を抑制する条件を設定したが、限られた細胞株でしか十分な抑制が出来なかった。そこで、全ての細胞株にshRNAの導入が可能なレンチウィルスベクターを作成、さらに、同時に変異体をadd-backさせることが可能なレンチウィルスベクターを作成した。本研究では乳癌組織における相同組換え修復能がDNA損傷性薬剤の奏効率を予見できるかを検討した。放射線あるいはepirubicin処理にてDNA損傷をきたした培養細胞を用いて相同組換え修復に関わるタンパク質に対する各種抗体(phospho-ATM(Ser1981)、BRCA1,phospho-BRCA1(Ser1423)、γH2AX、conjugated ubiquitin、Rad51,phospho-p53(Ser15))の条件設定を行った。術前化学療法としてepirubicin投与を行った原発性乳癌60例について化学療法施行前および化学療法後1824時間後に針生検を施行し、DNA2本鎖切断部位に核内fociとして集積する上記タンパク質の免疫染色を行った。その結果化学療法施行前のBRCA1、γH2AX、Rad51核内fociおよび化学療法後1824時間後に生じるRad51核内foci形成の4因子が腫瘍縮小率および奏効率と相関を認め、この4因子をスコア化したところ、このスコアは他の全ての臨床病理学因子に依存しない統計学的に有意な予見因子となることがわかった(Breast Cancer Res.2010 Mar 5;12(2):R17)。basal-like乳癌モデル培養細胞のDNA損傷応答におけるプロテオミクス解析については現在のところ有意義な結果を得ていない。1.乳癌針生検検体の解析原発性乳癌症例の術前化学療法後針生検検体の核内BRCA1, γH2AX, Rad51 foci形成による化学療法感受性予測では、foci陽性例の化学療法感受性が低いことが判明し、これら全ての因子をDNA損傷修復能としてスコア化したところ、このスコアはLuminal乳癌、Basal-like乳癌にかかわらずサブタイプ分類を含む臨床病理学的因子と独立した最も有意な化学療法感受性の予見因子であることがわかった。2. DNA損傷応答因子のエピジェネティック解析当初予定のプロテオミクス解析では有意な結果は得られなかった。そこで相同組換え修復経路22因子について15種の培養細胞を用いてプロモーターメチレーション解析のためのMethylated CpG island amplification(MCA)法、Bisulfite-sequencing法、yrosequencing法の条件設定を行った。さらに術前化学療法を行った原発性乳癌のうち、(1)basal-like乳癌のpCR症例、(2)Luminal A乳癌のpCR症例、(3)Luminal A乳癌のSD症例、それぞれ20例についてメチレーションを解析するためのmicrodisectionとDNA抽出を終了した。
アクチン結合蛋白質の発現調節を介した動脈硬化症の遺伝子治療

動脈硬化症の発症,進展のメカニズムにおいては血管中膜平滑筋細胞の内皮下への遊走,増殖が内膜の肥厚に重要な役割を果たしている。この遊走、増殖を抑制する遺伝子を選択的に細胞内に導入して発現できれば動脈硬化の予防,治療への応用が期待できる。平滑筋細胞の遊走あるいは増殖にはアクチン結合蛋白が関与し,すでにcalponinを用いて平滑筋細胞の遊走を制御できることが明らかとなっている.アクチン結合蛋白質の中でもprofilinは普遍的に存在し、細胞内情報伝達系や細胞周期にも関与する多機能蛋白質である。本研究ではこのprofilin遺伝子の発現の制御による動脈硬化の予防,治療法をさぐる試みである。われわれはヒトprofilin遺伝子のcDNAをクローンニングし,これを発現ベクターに組み込んで培養平滑筋細胞において発現させ,その遊走に及ぼす影響を観察した.結果としてprofilin遺伝子を発現させた細胞ではむしろ遊走が促進される結果がえられた.今後,profilin遺伝子をpermanentに発現させた細胞での遊走を観察することでこの結果を確認する.またin vivoにおける遺伝子治療の効果を検討するために新しい動脈硬化モデルを作成した.本モデルでは組織学的にヒトの不安定化プラークにきわめて類似した所見が見られ,臨床的にリスクの高い動脈硬化モデルとして有用と考えられた.動脈硬化症の発症,進展のメカニズムにおいては血管中膜平滑筋細胞の内皮下への遊走,増殖が内膜の肥厚に重要な役割を果たしている。われわれはヒトprofilin遺伝子のcDNAをクローンニングし,これを発現ベクターに組み込んで培養平滑筋細胞において発現させ,その遊走に及ぼす影響を観察した.結果としてprofilin遺伝子を発現させた細胞ではむしろ遊走が促進される結果がえられた.今後,profilin遺伝子をpermanentに発現させた細胞での遊走を観察することでこの結果を確認する.またin vivoにおける遺伝子治療の効果を検討するために新しい動脈硬化モデルを作成した.本モデルでは組織学的にヒトの不安定化プラークにきわめて類似した所見が見られ,臨床的にリスクの高い動脈硬化モデルとして有用と考えられた.動脈硬化症の発症,進展のメカニズムにおいては血管中膜平滑筋細胞の内皮下への遊走,増殖が内膜の肥厚に重要な役割を果している。平滑筋細胞の遊走あるいは増殖にはアクチン結合蛋白質が関与し,すでにcalponinを用いて平滑筋細胞の遊走を制御できることが明らかとなっている.アクチン結合蛋白質の中でもprofilinは普遍的に存在し、細胞内情報伝達系や細胞周期にも関与する多機能蛋白質である。われわれはヒトprofilin遺伝子のcDNAをクローンニングし,これを発現ベクターに組み込んで培養平滑筋細胞において発現させ,その遊走に及ぼす影響を観察した.結果としてprofilin遺伝子を発現させた細胞ではむしろ遊走が促進される結果がえられた.今後,profilin遺伝子をpermanentに発現させた細胞での遊走を観察することでこの結果を確認する.またin vivoにおける遺伝子治療の効果を検討するために新しい動脈硬化モデルを作成した.本モデルでは組織学的にヒトの不安定化プラークにきわめて類似した所見が見られ,臨床的にリスクの高い動脈硬化モデルとして有用と考えられた.
日本に水田稲作が導入された当時とその後における日本列島での稲の姿の復元

日本列島における初期水田稲作で使用されていた稲の姿の復元は、社会的関心に強く答えることができる。本研究では、弥生・古墳時代の遺跡から検出された、出土米ブロックおよび出土稲わらブを対象に、SPring-8において高精度なX線CT計測を実施し、日本に水田稲作が導入された当時における日本列島での稲の姿の変遷の全体像を解明・評価することを目指す。そして、成果を広く公開し社会的関心に応えることを目的とする。
深紫外時空間スペクトロスコピーの開拓による超ワイドギャップ半導体の光物性解明

本研究課題では,深紫外領域における時空間スペクトロスコピーの開拓と,それによる超ワイドギャップ半導体の光物性解明を研究目的とした.具体的には,世界最短波長で動作する深紫外走査型近接場光学顕微鏡の開発と,同位体制御ダイヤモンドの励起子光物性の解明を研究計画とした.最初の目的については,平成30年度に世界最短励起波長(210 nm)・検出波長(>220 nm)を有する深紫外走査型近接場光学顕微鏡の開発に成功した.本成果は,窒化物半導体分野で最も権威のある国際会議(IWN2018)にて招待講演に格上げされ,2019年度春季応用物理学会での招待講演を引き受けることとなった.なお本成果は現在学術誌に投稿し査読中である.2つ目の目的については,同位体制御された合成ダイヤモンドに対して,深紫外CWレーザを用いた極低温下フォトルミネッセンス測定を世界で初めて行い,ダイヤモンドにおける同位体効果が励起子に及ぼす影響を精密定量した.本成果はJJAP誌に採択済である.関連して,ナノ多結晶ダイヤモンドに対して深紫外フォトルミネッセンス測定を行い,ナノ多結晶ダイヤモンドからの深紫外バンド端発光を世界で初めて観測した.本成果は現在論文に纏めているところである.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,深紫外領域(波長: 200-300 nm)における時空間スペクトロスコピーの開拓と,それによる超ワイドギャップ半導体の励起子光物性の解明である.本年度は,深紫外領域における顕微分光測定技術の構築に注力した.励起光源として用いている210 nmの深紫外CWレーザはリング共振器構造を有しており,原理的に振動に弱いといった特徴を有している.また,出力安定化機構が存在しないため光出力が経時的に変化するといった問題も抱えている.そこで本研究では,ビーム位置安定化システムおよびビーム強度安定化システムを光学系に組み込んだ.前者は2つの深紫外位置検出素子(Position Sensitive Detector)と2つのピエゾ・モータ付キネマティックマウントAlミラーを用いることによりビーム光路を安定化させており,後者は深紫外光検出素子(Photo diode)とモータ付自動回転マウント1/2波長板を用いることによりビーム強度を安定化させている.これにより,時空間的に安定した深紫外励起ビームの実現に成功した.次に解決すべき課題は,市販されている深紫外オプティクス(フィルタ・ミラー・レンズ)の性能(反射・透過特性や収差)が可視オプティクスと比べて劣っていることである.本研究では,ダイクロイックミラーやレーザカットフィルタ,および対物レンズ等をメーカと協議することにより特注仕様のオプティクスを作製し,非常に感度の高い深紫外検出系を実現することに成功した.以上のように構築した深紫外顕微分光測定系を用いて,近接場ファイバープローブを用いたフォトルミネッセンス測定を試みたところ,窒化物混晶半導体からの発光スペクトルが得られた.これは,世界最短励起波長で動作する近接場光学顕微鏡の開発に成功したことを意味しており,大幅な研究進捗があったと考えている.本研究は深紫外領域における時空間スペクトロスコピーの開拓とそれによる超ワイドギャップ半導体の光物性解明を目指しており,本年度は深紫外領域における近接場光学顕微鏡の開発に成功した.これは世界最短励起波長を有する深紫外近接場光学顕微鏡であり,世の中にない装置を開発したという意味で,順調に研究が進展していると考えている.現在,この独自に構築した深紫外近接場光学顕微鏡を用いて超ワイドギャップ半導体である窒化アルミニウムガリウムの光物性評価を行っており,これまでにない知見が得られつつある.本研究課題では,深紫外領域における時空間スペクトロスコピーの開拓と,それによる超ワイドギャップ半導体の光物性解明を研究目的とした.具体的には,世界最短波長で動作する深紫外走査型近接場光学顕微鏡の開発と,同位体制御ダイヤモンドの励起子光物性の解明を研究計画とした.最初の目的については,平成30年度に世界最短励起波長(210 nm)・検出波長(>220 nm)を有する深紫外走査型近接場光学顕微鏡の開発に成功した.本成果は,窒化物半導体分野で最も権威のある国際会議(IWN2018)にて招待講演に格上げされ,2019年度春季応用物理学会での招待講演を引き受けることとなった.なお本成果は現在学術誌に投稿し査読中である.2つ目の目的については,同位体制御された合成ダイヤモンドに対して,深紫外CWレーザを用いた極低温下フォトルミネッセンス測定を世界で初めて行い,ダイヤモンドにおける同位体効果が励起子に及ぼす影響を精密定量した.本成果はJJAP誌に採択済である.関連して,ナノ多結晶ダイヤモンドに対して深紫外フォトルミネッセンス測定を行い,ナノ多結晶ダイヤモンドからの深紫外バンド端発光を世界で初めて観測した.本成果は現在論文に纏めているところである.本年度の研究により世界最短励起波長を有する近接場光学顕微鏡の開発に成功したが,その空間分解能は200 nmに留まっており,最終目標である空間分解能30 nmを目指して,本顕微鏡の更なるS/N比の改善に取り組む必要がある.また本研究は時空間スペクトロスコピーを目指したものであることから,時間分解分光測定が可能な測定系へと拡張する必要がある.

したがって,本研究の今後の推進方策は,世界最短励起波長と世界最高空間分解能を両立すること,および時間分解分光測定機能を付与することである.前者の世界最高空間分解能を実現するために,分光測定系のS/N比の改善および高スループット深紫外ファイバープローブの開発を今後行う予定である.また,時間分解分光測定機能の付与に向けて,現有しているストリークカメラシステムとの光結合を検討しており,これを実現するために深紫外光透過率の高い中空ファイバおよびフォトニック結晶ファイバの活用を検討している.これらにより,深紫外時空間スペクトロスコピー技術を確立し,ダイヤモンドや窒化アルミニウムガリウムといった超ワイドギャップ半導体に対して本技術を適用することで,その構造と光物性の関係が露になると考えている.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
シグナルペプチドの構造と小胞体膜透過における機能の解明

前駆体蛋白質のER膜透過はシグナルペプチド(SP)を介して進行する。SPは、アミノ末端の正電荷を含む領域(N領域)、中央部の疎水性領域(H領域)、とカルボキシル末端領域(C領域)の3つの領域から成る。これらSPの構造とその機能について詳細なin vitro解析はほとんど行われていない。そこで、SPの構造とER膜透過における機能を解明するために以下の研究を行った。(1)これまで大腸菌の膜透過実験に用いてきた、H領域を人工的にすべてロイシン((L)n,n=5,7,8,10,12,14,20)に置換した種々のproOmpF-Lppのシグナルペプチド(SP)を、cDNA上で牛プレプロラクチンの成熟体部分につなぎ、モデル蛋白質proOmpF-PL(L-series)を作製した。これらのmRNAをイヌ膵臓小胞体膜存在下、小麦胚芽蛋白質合成系で翻訳し、SPの切断を指標として膜透過効率を調べたところ、Lの数が10で最大になった。(2)次にSPとシグナル認識粒子(SRP)の相互作用について翻訳停止効率を調べたところ、膜透過効率の場合と同様10Lで最大になった。しかし、それ以上数が増えても効率はほとんど変わらなかった。これらから、SPのSRPによる認識と膜内での認識の特異性は若干異なることが示唆された。(3)H領域にロイシンよりも疎水性の弱いアラニンも含む配列にしたモデル蛋白質proOmpF-PL(AL-series)を構築し同様の実験を行った。膜透過効率、SRPとの相互作用共にL-seriesの結果と似ていたが、最大効率は12ALあるいは14ALで得られ、要求される長さは長くなった。つまり、シグナルペプチドの疎水領域はその長さというより全体の疎水性度がSRPとの相互作用とそれに引き続く膜透過反応に重要であることが明らかになった。
CNT先端に存在する金属ナノ粒子の触媒化学への応用

カーボンナノチューブ(CNT)が,その構造に由来する特異な物理的・化学的性質を有しており触媒などの機能性材料への応用が検討されている.本研究ではカーボンブラック(CB)に担持したPtナノ粒子上でのエチレン分解によりPtナノ粒子を先端もしくは末端に持つCNTを調製できることを見出している.そこでこのCNTを生成させたCB担持Pt触媒を固体高分子形燃料電池(PEFC)のカソード触媒への応用を検討した.PEFCカソード触媒では通常CB担持Pt触媒が利用されているが,PEFCの長時間の運転によりPtナノ粒子同士が凝集し活性が低下することが問題とされている.CBに担持されたPt粒子上でエチレン分解によりCNTを生成させた場合,Ptナノ粒子は各々がCNTの壁面で隔離されているため,PEFC運転下でも高い耐久性を示すと考えた.そこでCB担持Pt触媒上でエチレン分解によりCNTを生成させた触媒,およびCNT未生成触媒の電気化学的活性を評価した.電気化学的活性の評価は三電極式電気化学セルを用いた.触媒の耐久性を確認するために,電位変動サイクルに伴うPtの電気化学的活性表面積の変化を観察した.CNT未生成触媒では電位変動に伴いPtの電気化学的な活性表面積は単調に低下する一方,CNTを生成させた触媒ではPtの電気化学活性表面積は維持された.この結果から,CNTの壁面により隔離されたPt粒子の安定性は高いと考えられる.しかし,CNT生成した触媒の耐久性試験における初期の活性表面積は低かった.CB担持Pt触媒上にCNTを生成させるためにエチレン分解を行ったが,この際CB上のPt粒子がアモルファス炭素により被覆されてしまったことが電極活性低下の原因であり,この被覆した炭素の生成を抑制できれば活性,安定性の優れたPEFCカソード触媒を調製できると考えている.固体高分子形燃料電池(PEFC)のカソード触媒としてCNTを生成させたPtナノ粒子を応用した.本研究で調製した触媒のPEFC作動下での活性の低下は起こりにくいが,初期活性が非常に低い.そのため,触媒活性や耐久性に関する触媒構造の影響ははっきりわかっていない.加えて,本研究では触媒中のPtの電気化学的活性表面積のみを見積もっており,酸素分子の還元反応等などPEFCカソード触媒で重要となる電気化学反応に対する触媒活性について評価できていない.現在問題点として挙げられるのは,CNTを生成させたPtナノ粒子の活性表面積が低いことが挙げられる.CNTを生成させるためにPtナノ粒子触媒上でエチレン分解を行ったが,その際Pt粒子表面がアモルファス炭素により被覆されたためであると考えている.よってPt表面上にアモルファス炭素が生成しにくいCNT生成条件を検討することでこの問題は改善できると考えている.例えば,本研究ではCNT生成の炭素源としてエチレンを利用したが,炭素源をアルコールに変更する方法ことが考えられる.アルコールの分解によるCNT生成ではアモルファス炭素の生成が抑制されることが報告されているため,アルコール分解によるCNT生成ではPt粒子表面はアモルファス炭素により被覆されにくいかもしれない.カーボンナノチューブ(CNT)が,その構造に由来する特異な物理的・化学的性質を有しており機能性材料への応用が期待されている.触媒反応において,CNTは触媒担体として応用され,不飽和アルデヒドの水素化反応では選択的に不飽和アルコールが合成されることが報告されている.CNTを触媒反応に応用する際,その表面に金属ナノ粒子が担持される.CNT表面は化学的に不活性であるため金属ナノ粒子を固定化することは困難であり,現在新規な複合化法が求められている.本研究では新規なCNTとPtナノ粒子の複合化法として炭化水素分解によりPtナノ粒子からCNTを合成し,それらコンポジット材料の触媒作用を評価した.Pt/MgO触媒を含浸法により調製し,それらに炭化水素を接触させることでPt/MgO触媒上にCNTを合成した.その後塩酸によりMgO担体を除去したものを触媒とした(Pt@CNT).TEM観察からPt@CNT触媒はCNT先端に5-10nmのPtナノ粒子が位置していることがわかった.また,Pt@CNT触媒をXRDスペクトルにより評価したところ塩酸処理によりMgO担体は除去されており,PtとCNTのみから構成されるコンポジットが調製できることがわかった.これらの触媒をシンナムアルデヒド水素化反応に応用した.比較用触媒としてCNT担持Pt触媒を用いた(Pt/CNT).シンナムアルデヒド水素化反応においてPt@CNT触媒,及びPt/CNT触媒を利用した場合,生成物の大部分がシンナミルアルコールであった.Pt@CNT触媒中のPtの電子状態を明らかにするためにX線吸収スペクトルを測定したところ,触媒中のPtは電子過剰な状態であり,Ptナノ粒子はCNTと強く相互作用していることがわかった.以上の結果から炭化水素分解によるCNTとPtナノ粒子の複合化法は新規な触媒調製法として提案できる.カーボンナノチューブ(CNT)が,その構造に由来する特異な物理的・化学的性質を有しており触媒などの機能性材料への応用が検討されている.本研究ではカーボンブラック(CB)に担持したPtナノ粒子上でのエチレン分解によりPtナノ粒子を先端もしくは末端に持つCNTを調製できることを見出している.そこでこのCNTを生成させたCB担持Pt触媒を固体高分子形燃料電池(PEFC)のカソード触媒への応用を検討した.PEFCカソード触媒では通常CB担持Pt触媒が利用されているが,PEFCの長時間の運転によりPtナノ粒子同士が凝集し活性が低下することが問題とされている.CBに担持されたPt粒子上でエチレン分解によりCNTを生成させた場合,Ptナノ粒子は各々がCNTの壁面で隔離されているため,PEFC運転下でも高い耐久性を示すと考えた.

そこでCB担持Pt触媒上でエチレン分解によりCNTを生成させた触媒,およびCNT未生成触媒の電気化学的活性を評価した.電気化学的活性の評価は三電極式電気化学セルを用いた.触媒の耐久性を確認するために,電位変動サイクルに伴うPtの電気化学的活性表面積の変化を観察した.CNT未生成触媒では電位変動に伴いPtの電気化学的な活性表面積は単調に低下する一方,CNTを生成させた触媒ではPtの電気化学活性表面積は維持された.この結果から,CNTの壁面により隔離されたPt粒子の安定性は高いと考えられる.しかし,CNT生成した触媒の耐久性試験における初期の活性表面積は低かった.CB担持Pt触媒上にCNTを生成させるためにエチレン分解を行ったが,この際CB上のPt粒子がアモルファス炭素により被覆されてしまったことが電極活性低下の原因であり,この被覆した炭素の生成を抑制できれば活性,安定性の優れたPEFCカソード触媒を調製できると考えている.固体高分子形燃料電池(PEFC)のカソード触媒としてCNTを生成させたPtナノ粒子を応用した.本研究で調製した触媒のPEFC作動下での活性の低下は起こりにくいが,初期活性が非常に低い.そのため,触媒活性や耐久性に関する触媒構造の影響ははっきりわかっていない.加えて,本研究では触媒中のPtの電気化学的活性表面積のみを見積もっており,酸素分子の還元反応等などPEFCカソード触媒で重要となる電気化学反応に対する触媒活性について評価できていない.現在問題点として挙げられるのは,CNTを生成させたPtナノ粒子の活性表面積が低いことが挙げられる.CNTを生成させるためにPtナノ粒子触媒上でエチレン分解を行ったが,その際Pt粒子表面がアモルファス炭素により被覆されたためであると考えている.よってPt表面上にアモルファス炭素が生成しにくいCNT生成条件を検討することでこの問題は改善できると考えている.例えば,本研究ではCNT生成の炭素源としてエチレンを利用したが,炭素源をアルコールに変更する方法ことが考えられる.アルコールの分解によるCNT生成ではアモルファス炭素の生成が抑制されることが報告されているため,アルコール分解によるCNT生成ではPt粒子表面はアモルファス炭素により被覆されにくいかもしれない.
繰り返し構造単位の探索と、繰り返しにより作成された人工タンパク質の性質解析

タンパク質構造の中に見いだされる「繰り返し構造」の博物学的な整理、およびマイクロ遺伝子重合法により作成された「繰り返し」からなる人工タンパク質の性質決定を進めた。データベース内の各タンパク質配列エントリーから、指定した長さのアミノ酸配列が指定した回数繰り返し存在するタンパク質データを探し出すプログラム、「REPETITION」を作成した。このプログラムを用い、NCBI-FLATデータベースを検索し、種々の長さの繰り返し配列を探査した。その結果、例えば1アミノ酸残基の繰り返しに注目すると、グルタミン、スレオニンなどの繰り返し配列は多くのタンパク質に存在するが、トリプトファンやメチオニンなどの連続繰り返し配列は厳しく制限されているのが分かる。同様に、2アミノ酸、3アミノ酸のタンパク質内での繰り返し存在様式の一覧を作成した。立体構造と、このようなペプチドの繰り返しの関係を探るために、PDBに登録されているタンパク質配列の中から繰り返しを求め、立体構造との対応を求めた。結果、必ずしも一次構造の繰り返しは立体構造に反映されているわけではないことが明らかとなった。マイクロ遺伝子を重合させることから作成した繰り返しに富む人工タンパク質の中から、クローン288に関して詳細な生化学的性質を決定した。この人工タンパク質を尿素存在下、変性条件で精製した後、異なるpHのバッファーで置換することによりまきもどしを試みたが、酸性条件下のみで可溶性タンパク質として回収されることが分かった。このような性質と、一次構造との関連を調べるために、クローン288遺伝子全体に変異を導入した変異体ライブラリーを作成した。今後、変異体の生化学的性質と一次構造との関係を求めていく。
熱・光環境とエネルギー消費量からみた都市近郊住宅地の建築配置に関する研究

平成9,10年度の2年間にわたり、都市近郊の住宅地域を対象として、隣接住戸の影響を考慮した住宅群の断冷房用エネルギー消費量シミュレーションのための基礎的研究を行った。1.住宅環境計測茨城県に建つ実験住宅について夏季の実測を行い、隣接住戸の影響を含めた熱環境、熱負荷に係わる周囲環境についての基礎資料を収集し、シミュレーションモデル検証用およびシミュレーション条件設定のための資料を蓄積した。2.住宅の環境・エネルギーシミュレーション手法の拡充これまでに開発してきた建築熱環境・エネルギーシミュレーションのための汎用プログラムについてアルゴリズムの追加を行った。多数室近似モデル、放射冷却暖房パネル、冷却除湿負荷の計算モデルなどの手法を検討対、整備した。また、太陽熱暖房給湯システムのある住宅にも適用した。3.周囲環境の放射計算モデルの開発隣接住戸や任意形状の障害物を考慮する場合の日射(短波長放射)および長波長放射の計算モデルを構築した。日影の汎用計算方法は直接法と微小面分割法の2つのアルゴリズムを作成、検討した。微少面分割法については形態係数計算アルゴリズムとともにプログラムを試作し、建築熱環境・エネルギーシミュレーション汎用プログラムに組み込んだ。4.隣接建物を考慮する環境・エネルギーシミュレーション戸建て住宅について、住宅の配置モデルを作成し、開発したシミュレーションプログラムにより建物周囲障害物による日射遮蔽効果や長波長放射環境の影響を検討した。この結果、暖房、冷房の両方について、周囲建物の放射環境への影響は極めて大きく、住戸配置は住宅のエネルギー消費量を考える上で重要である事が示された。都市近郊の住宅地域を対象として、隣接住戸の影響を考慮した住宅群の暖房、冷房、給湯用エネルギー消費量および室内の熱・光環境を評価するため以下について研究を行った。1)住宅の熱・光環境の実態調査茨城県に建つ実験住宅について、夏季の実測を行った。隣接住戸の影響を含めた室内熱環境、熱負荷の測定を行い、室内各表面に入射する日射量、室内温湿度、熱負荷の基礎資料を収集するとともに、建築内外表面から隣接住戸や周囲障害物への形態係数も計測した。また、東京の住宅地のソーラーハウスについても夏季、冬季の室内環境について実測を行った。これらにより、シミュレーションモデル検証用およびシミュレーション条件設定のための試料が蓄積された。2)住宅の環境・エネルギーシミュレーション手法の拡充これまでに開発してきた建築熱環境・エネルギーシミュレーションのための汎用プログラムについてのアルゴリズムの追加を行った。高精度近似多数室計算モデル、放射冷暖房パネル、冷却除湿負荷の計算モデルなど冷暖房システムのエネルギーシミュレーションをより詳細に行う手法を整備した。隣接住戸や任意形状の障害物の日射遮蔽効果のアルゴリズムについても汎用プログラムへの組み込みを検討した。また、太陽熱暖房給湯システムのある住宅についても適用可能であることを確認した。3)隣接建物を考慮する環境・エネルギーシミュレーション1)で述べた実験住宅についての夏季の実測値と2)で述べたシミュレーション値とを比較し、シミュレーション手法の妥当性を検討するとともに、建物周囲障害物による日射遮蔽効果の影響を検討した。今年度の成果は、次年度予定している住宅群を想定した住宅の熱環境・エネルギーシミュレーションに繋がるものであり、次年度では建物の形状や建築密度を種々変化させ、シミュレーションにより住宅地全体としてのエネルギー消費量を評価する。都市近郊の住宅地域を対象として、隣接住戸の影響を考慮した住宅群の暖冷房用エネルギー消費量および室内の熱・光環境を評価するための基礎的研究を行い以下の成果を得た。1)住宅の環境計測茨城県に建つ実験住宅について夏季の実測を行い、隣接住戸の影響を含めた熱環境、熱負荷に係わる周囲環境についての基礎資料を収集した。また、東京の住宅地のソーラーハウスについても夏季、冬季の室内環境、屋外周囲環境について実測を行い、シミュレーションモデル検証用およびシミュレーション条件設定のための資料を蓄積した。

高精度近似多数室計算モデル、放射冷暖房パネル、冷却除湿負荷の計算モデルなど冷暖房システムのエネルギーシミュレーションをより詳細に行う手法を整備した。また、太陽熱暖房給湯システムのある住宅についても適用可能であることを確認するとともに、都市における住宅として、今後、検討が必要な集合住宅についての適用方法も示した。3)周囲環境の放射計算モデルの開発隣接住戸や任意形状の障害物を考慮する場合の日射(短波長放射)および長波長放射の計算モデルを構築した。日射については対象建物周囲の物体の影についてのアルゴリズムを検討し、プログラムも試作した。また、大気放射や地物からの放射などの長放射については形態係数算出のアルゴリズムおよび外部環境の温度設定方法について検討し、計算方法を提案した。また、これら周囲環境の日射および長波長放射計算アルゴリズムの汎用プログラムへの組み込みを行った。4)隣接建物を考慮する環境・エネルギーシミュレーション戸建て住宅について、住宅の配置モデルを作成し、シミュレーションにより建物周囲障害物による日射遮蔽効果や長波長放射環境の影響を検討した。
WT1蛋白を標的とするナノ粒子を用いた白血病の高感度MRD診断法の確立

本研究では、急性白血病の微小な病変(微小残存病変:MRD)を評価するための、より簡便で、感度の高い新しい方法を開発することを目指した。急性白血病が有するWT1蛋白に特異的に結合する糖鎖を結合したナノ粒子を作成し、このナノ粒子でWT1蛋白を濃縮し、ELISA法で測定した。従来のMRD測定法であるフローサイトメトリーやPCR法よりも、簡便で安価な方法であるナノMRD法は、従来のELISA法よりも、約50倍高感度に測定でき、白血病のMRD測定に有用である。ALL細胞株(CCRF-CEM)を培養し、抗がん剤であるシタラビンを4mg/mLの濃度で添加し、細胞死を惹起した。PI (propidium iodide)用いてFACSを行い、45±6%の細胞が細胞死をおこしていることを確認した。(この条件は後の実験の陽性コントロールとする。)上記の条件でシタラビンを添加し培養した培養液の上清を用いて、WT1抗体(C-19: Santa Cruz Bio)を用いてWestern blotを実施した。WT1蛋白は低レベルであったが、検出できた。同条件で得られた培養上清を用いて、WT1蛋白をCBB染色し、この膜を用いてプロテアーゼを用いたin gel digestionし、ペプチドに断片化た。逆相HPLCにてペプチドの断片を得たのち、ペプチドマップを作成し、最終的にC-19抗体に結合した蛋白の内部配列を特定した。このアミノ酸配列を元に、3種類の2530塩基のペプチドを合成した。これらの合成ペプチドを用いて、合成ペプチドに特異的に結合する糖鎖をスクリーニングする予定である。昨年度までに、WT1蛋白から得たペプチド断片から2530延期のペプチドを3種類合成した。これらに特異的に結合する糖鎖をスクリーニングする目的で、糖鎖を固定化したバイオデバイスであるシュガーチップを用いてスクリーニングをした。合成ペプチドに反応する糖鎖を決定した。次にこの糖鎖と金粒子を結合させ、WT1特異的ナノ粒子を作成した。昨年までに行ったCCRF-CEMの培養液にシタラビンを添加し、細胞死を惹起した細胞培養液上清(WT1蛋白をごく少量含む)を、陽性コントロールとして用い、上清とナノ粒子を反応させた。しかし、作成したナノ粒子を用いてWT1蛋白を濃縮することにはまだ成功していない。昨年度までに行った実験では、WT1蛋白の断片を認識できる糖鎖が、WT1蛋白全体を認識できていない可能性があると考えられた。このため今年度はWT1蛋白から得たペプチド断片から2530塩基のペプチドを新たに2種類合成した。これらに特異的に結合する糖鎖をスクリーニングする目的で、糖鎖を固定化したバイオデバイスであるシュガーチップを用い、次にこの糖鎖と金粒子を結合させWT1特異的ナノ粒子を作成した。また、シタラビンの細胞毒性によるWT1蛋白の抽出量が少なく、ナノ粒子が認識できてない可能性があったため、シタラビンをシクロホスファミドに変更し、細胞毒性を高めた。1 x 106個/10mlのCCRF-CEMの培養液に濃度系列のシクロホスファミドを添加し、2448時間培養し、細胞死を惹起した。MTTアッセイで検討すると、シクロホスファミド+代謝剤の添加によってシクロホスファミド0250μMまでは、細胞死の割合は直線的な相関を示した。24時間と48時間では有意な差は認めなった。次に同様の条件で、250μMのシクロホスファミド添加し、24時間培養した細胞培養液上清を用い、希釈系列を作り、ナノMRD法で測定した。上清の原液では、通常のELISA法では0.17±0.05ng/mlであったが、ナノMRD法では、7.35±0.63ng/mlであった。ナノMRD法では、32倍希釈まで測定可能であった。14倍希釈での検討では、通常のELISA法に比べて、ナノMRD法は50.8±8.0倍高感度であった。結論:WT1を対象としたナノMRD法は、白血病の残存病変の評価として有用である。まだ使用していない糖鎖のうちにWT1蛋白と反応する糖鎖が残っている可能性がある。他には、WT1蛋白の断片を認識できる糖鎖が、WT1蛋白全体を認識できていない可能性がある。また、シタラビンの細胞毒性によるWT1蛋白の抽出量が少なく、ナノ粒子が認識できてない可能性もある。小児がんまだ検討していない糖鎖についても同様の検討を行い、WT1蛋白を認識できるかどうかを検討する。別の細胞株、別の抗がん剤の組み合わせで、WT1蛋白の抽出量を多くすることを試みる。また、WT1蛋白断片から得られるペプチドの合成サイズを変化させて糖鎖がWT1蛋白を認識できるペプチドを探す。細胞死によって得られるWT1蛋白からペプチドの合成まではできた。

また、WT1に対するELISAの方法も確立しているので、おおむね順調に進展していると判断した。合成ペプチドに対する特異的な糖鎖のスクリーニングと、ナノ粒子の作成はまだ達成できていないが、技術的には大きな問題はないと予測てしている。合成ペプチドのいずれかに特異的に結合する糖鎖をスクリーニングする。糖鎖のスクリーニングには、糖鎖を固定化したバイオデバイスである「シュガーチップ」を用いる。次に、この糖鎖と金粒子を結合させ、WT1特異的ナノ粒子(ナノ粒子)を完成させる。CCRF-CEMの培養液にシタラビンを添加し、細胞死を惹起した細胞培養液上清を、陽性コントロールとして用いる。陽性コントロールをナノ粒子を混合し、遠心し、ナノ粒子に結合したWT1蛋白を濃縮する。この濃縮された検体を用いて、ELISAを行い、WT1蛋白濃度を決定する方法を確立する。さらに、様々な割合の生細胞と死細胞を含む陽性コントロール検体の系列を作成して、これを用いて、ナノMRD法で測定し、ナノMRD法の検出感度を決定する。初年度にペプチドの合成まで進展した。次の段階として、金粒子を用いて特異的なナノ粒子を作成する。粒子や反応液、細胞株などが必要であるが、ストックできない物品の購入を年度末に行うのをさけたために、次年度使用額が生じた。初年度の計画で完遂できなかったナノ粒子の作成を、新年度からとぎれなく行う。ナノ粒子作成以降は、計画通り研究を進めるので、予定通りの使用額となる。
日本とアメリカにおける「よい気分・感情」の性質と社会的機能

本研究は、感情経験が文化的慣習や集合的意味によって構成されるプロセスを探索することを目的とした。具体的には、日本とアメリカの大学生を対象に「よい気分/感情」と「悪い気分/感情」が生成される文化的・集合的プロセスと心理的プロセスとがダイナミックに関わる様態について検討した。これらの感情や気分が生じるとして日米の被験者があげた状況の内容分析(研究1)から、まず、「よい気分/感情」をもたらす状況として高頻度なものとしては、「自らの成功」、「人間関係の充実」が、また、「悪い気分/感情」をもたらす状況としては、「人間関係のきしみ」、「目標達成の阻害」などが、日米双方で見られることが明らかになった。本研究の主眼である研究2では、研究1で採取された状況の中から日本とアメリカのデータそれぞれから200をランダムに抽出し、それらを新たに募った日米の被験者に一つづつ提示した。被験者は、もし自分ならそれぞれの状況でどのような感情を感じるか、また各大学の典型的他者ならどうかについての判断を行った。このデータの分析を通じて、アメリカ人は日本人に比べて、「よい気分/感情」を感じがちであるのに対して、「悪い気分/感情」に関しては逆のパターンが見られるという仮説は支持されてきている。さらに、このような効果は用いられた状況がそもそもどちらの文化で採られたかにより、また判断が自分に関してか典型的他者に関してかにより異なっているという証拠もえられている。総じて、データのパターンは、各文化で集合的に共有されている状況の性質により感情の質は大きく異なるという、感情への集合構成主義的アプローチの有効性を示唆している。本年度は、第1段階として記述的、エスノグラフィックなデータを収集した。「よい気分/感情」と「悪い気分/感情」にまつわる日米両国における代表的状況を、日米の大学生(京都大学90名、オレゴン大学83名)を対象に調査した。理論的検討から、「よい気分/感情」「悪い気分/感情」の性質は、それぞれの文化の背景となっている人間観を反映していると考えられる。そこで、まず「よい気分/感情」の状況の性質をみるために、被験者にいくつもの望ましい情動語(うれしいなど)を提示し、これらの感情を経験する状況を最高30まで、できるだけたくさん記述するよう求めた。次に、「悪い気分/感情」の状況の性質を見るために、いくつもの望ましくない情動語(怒りなど)を提示し、同様の記述を求めた。この結果、日米の双方の状況とも、いくつかのカテゴリーに分類できることが、明らかになった。特にそれぞれの状況で頻度が高かったのは、「よい気分」の状況では、「自らの成功」「人間関係の充実」であり、「悪い気分」の状況では「人間関係のきしみ」「目標達成の阻害」であった。現在これらのカテゴリーを含む分類システムに基づいて、これらの状況の性質の文化差について、詳細に検討している。次に、この結果を受けて、第二段階である実験的手法を用いた研究をおこなう。現在までのところ、第一段階において採取された状況の中から日本とアメリカのデータそれぞれから200をランダムに抽出し、アメリカ産の状況は日本語に、日本産の状況は英語にそれぞれ翻訳するところまで終了した。以後、これらの状況の知覚についての実験的データを収集する予定である。平成6年度にわれわれは、記述的、エスノグラフィックなデータを収集した。すなわち、「よい気分/感情」と「悪い気分/感情」にまつわる日米両国における代表的状況を、日米の大学生(京都大学90名、オレゴン大学83名)を対象に調査した。そして、平成7年度には、この結果を受けて、実験的手法を用いた研究をおこなった。まず、第一段階において採取された状況の中から日本とアメリカのデータそれぞれから200をランダムに抽出し、アメリカ産の状況は日本語に、日本産の状況は英語にそれぞれ翻訳した。

次に、新たに募った日米の大学生357名(京都大学153名、オレゴン大学204名)を対象に、これらの状況を一つづつ提示した。これらの被験者はランダムに次の2条件に割り振られた。自己判断条件では、各人、それぞれの状況にいるものとして想像して、その状況ではどのような感情を感じると思うか、その「よい気分/感情」と「悪い気分/感情」の度合いを選定尺度上に報告した。典型的他者条件では、まず、被験者は、それぞれの大学にいる同性の典型的な人物を想像するよう求められ、その典型的人物ならその状況にどのように反応するか、同様の選定尺度上に報告した。男性の被験者は男性によって産出された状況200について、女性の被験者は女性が産出した状況200についてそれぞれの判断課題を行った。現時点において、われわれは基礎的分析を行い、さらにデータに見られる様々なパターンの詳細を検討しているが、アメリカ人は日本人に比べて、「よい気分/感情」を感じがちであるのに対して、「悪い気分/感情」に関しては逆のパターンが見られるという仮説は支持されてきている。さらに、このような効果は用いられた状況がそもそもどちらの分化で採られたかにより、また判断が自分に関してか典型的他者に関してかにより異なっているという証拠もえられている。