hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童の勤労概念に対する理解過程の検討－道徳授業に着目して－

本研究の目的は,児童が道徳授業で価値観をいかに理解するのかについて,「勤労観」という価値観ならびに「アナロジー」という認知処理に着目して検討を行うことである。本年度は価値理解において重要な読み物資料に着目し以下の検討を行なった。第一に,道徳授業内での資料の機能を検討した。小学校6年生の道徳授業内での発話データの分析から,資料が児童の自己経験から理解されるターゲット,及び児童の自己経験を捉え直すためのベースとして機能していたことが示された。一方で,自己経験を捉え直すために児童が自力で資料をベースとして用いる姿はほとんど見られず,道徳授業で重要となる自己経験の捉え直しは教師による質問等の支援が必要であると考えられた。第二に,同一の読み物資料を読んだ子どもたちの中で,解釈の多様性がいかに生まれていくのかについて検討をした。児童によって物語の終わり方の捉えに差異があった授業を対象に量的・質的分析を行った結果,その差異には登場人物の心情のピークに対する児童の捉え方が関係していることが示された。心情のピーク時における解釈をもとに,それ以降の物語に対してその解釈を支持する意味づけがなされていくため多様性が生まれると考えられた。第三に,児童に勤労に関わる物語とその内容と類似したメタファー文を提示した際,そのメタファー文の持つ構造の違いによって物語から導出しやすくなる勤労観が異なるのかについて検討した。結果,メタファー文の内容に関わらず,提示された児童は提示されなかった児童よりも社会貢献の側面から解釈を多く行なっていた。物語とメタファー文を児童が自分でいかに対応づけるかによって,見出された構造が異なったと考えられる。以上から,読み物資料の機能と児童の解釈過程,勤労観解釈にメタファー文が与える影響の3点を通して,道徳授業における児童の理解過程の解明と支援方法に対して示唆を得ることが出来た。(抄録なし)本研究の目的は,児童が勤労観の理解をいかに道徳授業の中で行っているのかを検討し,その理解をいかに支援することができるのかについて明らかにすることである。本年度は第一に,小学校6年生の道徳授業で,児童の勤労観の理解をアナロジー推論によって促すことができる可能性を示した。アナロジー推論を促す教示の差異による影響を準実験で検討した結果,構造的類似性に基づいたアナロジー例を提示することによって,物語文から勤労に関する考えを深く解釈する児童が多く見られた。また,話し合い場面の観察データから,外化された構造的アナロジーを媒介として児童が他者と協働的に解釈を行っていたことが示された。第二に,小学3年生から6年生の児童309名を対象に,働くことに対する意識の学年差を質問紙によって明らかにした。その結果,「働くことをどのような活動として意識しているのか(Ex自己実現的活動,社会貢献的活動,忍耐的活動)」と「自分が将来働くことをどのように意識しているのか」のモデルにおける学年差には,一貫した傾向としての変容は見られないことが示された。しかしその一方で,高学年では働くことに対する意識が不安感に繋がる傾向にあり他学年とは異なる様相が見られた。特に働くことに対する意識が分化していた6年生では望ましい勤労観の理解やその多様性の認め合いを促す必要があるだろう。第三に,物語文を用いた6年生の道徳授業での教師の役割を観察データから検討した。その結果,教師は登場人物と児童が共有する要素を対応づけて提示し,類似性を基に児童を登場人物と結びつけたり,離すことによって理解の支援を行っていた。以上から,児童の持つ勤労観,道徳授業での理解過程とアナロジー推論を利用した促進方法,類似性を用いた教師の支援方法の3点を明らかにし,従来検討されて来なかった道徳授業における児童の勤労観形成に対して示唆を得ることが出来た。

以上から,読み物資料の機能と児童の解釈過程,勤労観解釈にメタファー文が与える影響の3点を通して,道徳授業における児童の理解過程の解明と支援方法に対して示唆を得ることが出来た。平成24年度は、第一に、児童の持つ勤労観について明らかにし,学会発表を行うことができた。また,道徳授業内での勤労観理解の促しを論文として発表することができた。分析が終了している研究に関しても審査を受け,現在修正をして投稿に向けた準備を進めている。第二に,25年度に向けて小学校3年生から6年生を対象に課題プリントを実施しており,勤労観理解の促しに対して更なる知見を得られると考えられる。以上から,おおむね順調に進展していると評価を行った。平成24年度は,質問紙を実施し子どもの持つ勤労観に焦点を当てて検討を行い,教師と児童の道徳授業内での発話分析から教師の役割について示唆を得た。今後は道徳授業内での児童(小学校6年生)の勤労観理解とアナロジー推論による促進方法をさらに検討していくために、教師と児童の発話を中心に観察を行う。しかし「勤労」を扱った道徳授業のみを観察対象とすることはその学級を理解する上で不十分であると考えられるため,「勤労」を扱った道徳授業のみならず継続的に同一の学級での道徳授業を観察し,道徳授業そのものの枠組みの中での価値観の理解と生成を検討していく。また,観察データに加えて課題に対する児童のパフォーマンス(プリント記述や質問紙等)内容やその変化も分析対象として含めていく。(抄録なし)
花芽誘導への光質の単独作用及び植物ホルモンと光質の相互作用に関する研究

昨年度はアサガオ(短日植物)の花芽形成に温度、日長時間以外に青色光質の影響が大きく関与することを示唆した。すなわち、短日条件ではどのような波長(B,G,R光)でも開花したが、長日条件ではG,R光で全く開花せず、Bでは16時間の明期でも開花した。本年度は、更に光波長の短い紫外線の影響について検討した結果、UV-Aは全く花芽形成に関与していないことが判明した。また、長日植物としてのホウレン草への光質の影響を検討した。人工光としてB,G,R,W(白色光)の単色光、混合光(太陽光質の夏季と冬季の条件下)のもとに、温度、湿度、一定条件で栽培し、花芽形成への影響を検討した結果、短日および長日条件ともにR照射下で抽台(花芽形成)が早く、GとW光での抽台長は約半分見られ、Bでは全く見られなかった。また、混合光下では太陽光質の冬季条件で抽台が甚だしく見られ、冬季条件では見られなかった。既ち、10月から3月までは12月下旬をピークに可視光の中のR光が占める割合が多くなり、その反映として、抽台が見られたものと判断できる。太陽光質の年間変動を2年間計測した結果、春分から秋分にかけては、太陽光に占めるBGRの比率は変化なく、秋分から冬至にかけてRが増加し、Bが減少する。一方、冬至から春分にかけRが減少しBが増加していく。Gは年間を通して、その割合変化は見られない。このように、自然界の光質変動に呼応して、日長反応植物は花芽形成を行っていることが示唆された。植物の栄養成長と生殖成長の季節的なパターンは,長日植物と短日植物では異なっている。自然界では,長日植物の多くは短日時期(冬季)に生殖成長を開始し,一方,短日植物の多くは長日期(夏期)に開始する。この原因について植物学は未だ説得力のある,説明ができていない。我々は,この説明の一つに,冬季と夏期に於ける,光合成有効放射に占める青色光と緑色光の量的な変化に注目した。短日植物としてアサガオと稲を,長日植物として小麦とパンジーを供試詐物とし,発芽後のステージにより,単色光の青色光,緑色光,赤色光のLEDランプを10時間と14時間, 27日間照射した後,自然光に戻した。。その結果,アサガオにおいては, 10時間の青色光で多くの花芽を受けた。稲における平均出穂日は青色光と赤色光で自然光より12日早まった。また,小麦においては青色光で自然光よりも,14時間も10時間照射も12日間平均出穂日が遅くなった。パンジーでは花の数が緑色光で早く咲き,青色光で少なかった。ま太陽光による着色フィルム透過光のもとで,上記作物を栽培したところ,人工光と似たような結果が得られた。このことは,太陽光の季節変化と関連づけて考察すると合理的にとなることが判った。自然界における青色光と緑色光の季節的なわずかな変動量が栄養成長と生殖成長のバランスに影響するのであれば,季節的変動程度の波長分布を人為的に変えることにより,植物(作物)の栄養成長と生殖成長の制御の可能性が示唆される。1.短日植物への花芽形成における青色光の影響として、アサガオを材料に以下の成果を得、日本生物環境調節学会誌2000年3月号掲載予定となり、要点を以下に記す。(1)限界暗期近傍の14時間人工光照射で、花芽形成の早さと数の多さは青、緑、赤色光の順であった。なお、青色光の強度が大きいほど花芽形成の早さと数の多さが顕著であった。(2)限界暗期以上の16時間照射して、青色光のみ花芽形成がみられた。以上のことは、短日植物が太陽光の季節変動に合致した波長に沿った生殖生長を行っているものと示唆される結論となった。2.SABA+GA混合処理により、長日植物の花成は促進するが、短日植物では効果が無いことを既に報告しているが、短日植物であるアサガオにホルモン処理して青色光照射した時のみ着花数の増大が見られた。また、長日植物(パンジー、ペチュニア)に青色光照射すると開花が遅れたが、ホルモンと組み合わせることにより、開花遅れは解消された。

既ち、10月から3月までは12月下旬をピークに可視光の中のR光が占める割合が多くなり、その反映として、抽台が見られたものと判断できる。太陽光質の年間変動を2年間計測した結果、春分から秋分にかけては、太陽光に占めるBGRの比率は変化なく、秋分から冬至にかけてRが増加し、Bが減少する。一方、冬至から春分にかけRが減少しBが増加していく。Gは年間を通して、その割合変化は見られない。このように、自然界の光質変動に呼応して、日長反応植物は花芽形成を行っていることが示唆された。
教師の個別指導を支援するパソコン利用動的問題演習システムの作成とその評価

本研究が対象とする「動的問題演習システム」は、学校で問題演習(ドリル)を行うための学習システムである。このシステムでは、学習者の自席で問題を解いた後、「解答卓」に移動し、そこでパソコンを操作して正誤を照合し、正解の場合「問題卓」に行き、次の問題を持ち帰つて再び自席で解く、一方誤答の場合、すぐに自席へ戻つてその問題を解き直す、というように学習者が教室内を動いて演習を進めていく。このシステムはこのような「学習者の動き」によつて学習意欲を高められることが特長となつている。本研究では、このシステムにおいて、「教師の個別指導を支援するシステム」を以下のように作成して組み込んだ。すなわち、「解答照合用パソコン」(可搬用としてノート型を利用)を3台設け、それらを1台の「個別指導援助用パソコン」にケーブル(RS232に規格)で接続した。そして前者のパソコンから後者のパソコンに、各学習者の解答状況(各学習者が各問題についてどのように解答したかという解答経過)をデータとして送り込み、そのデータから後者のパソコンの画面上に各学習者の解答状況等を、リアルタイムで表示できるようにした。これによつて教師はその画面から、個別指導の必要な学習者を発現し、即時に個別指導を行うことができるようになつた。パソコン間のデータ伝送には、RS232C規格の信号を用いる方式のほかに、LANを構成する方式もあるが、本研究で前者を採用したのは、学校現場で安価に構成できるという利点があるからである。なお、本システムの評価については、学校での試行が今年度中にはできなかつたので、次年度に行うことにした。
イギリスにおけるスポーツの近代化と刑法との歴史的関係に関する基礎的研究

イギリスは近代スポーツの母国といわれるが、従来の研究においては、パブリック・スクールがその成立過程で大きな役割を果たしたことが知られている。しかしながら、近年の社会史研究の成果により、工業化と都市化が加速化するまでのイギリス社会には多様な娯楽・スポーツが存在したことがあきらかとなっている。したがって、イギリスにおけるスポーツの近代化過程をよりトータルな視点から捉え直すには、ひろく社会的活動としての娯楽・スポーツを考察対象とすべきなのである。そのさい、前近代的な娯楽・スポーツの合理化にさいして重要なはたらきをしたと考えられるのが刑法であった。というのも、歴史的に見た場合、とくに民衆の娯楽・スポーツはつねに何らかの規制や禁圧の対象となってきたといえるからである。イギリスの場合、そこには判例法のみならず、刑法上の権威的典籍や制定法に代表される成文化された法が中心的な役割を果たしてきた。だが、そのさいに注意しなければならないのは、スポーツ活動をもっぱらその対象とする各種スポーツ立法が成立するのが20世紀に入ってからに過ぎないことである。イギリスの場合、中世には市民による軍事力と労働力の保全のために「不法な遊戯」が禁じられたことからわかるように、一見、スポーツとは関わりがないように思われる多様な制定法による規制が行われていた。それは救貧法、安息日遵守法、狩猟法、賭博法などであり、19世紀には動物虐待防止法、定期市規制法、興行法、鉄道統制法、休日法、教育法が加わることになる。イギリスにおけるスポーツの合理化過程において、これら制定法および判例法の果たした役割はけっして少なくなかったものと考えられる。スポーツ史の文脈でいえば、民衆の娯楽・スポーツはつねに何らかの規制や禁圧の対象となってきた経緯があるが、イギリスにおけるボクシングの近代化過程に着目すると、前近代的なスポーツ活動の合理化に関し、イギリス刑法がきわめて具体的な影響を及ぼしていたことが伺える。そこでは制定法に加え、判例法が大きな意味をもっていた。中世のイギリスでは、市民による軍事力ならびに労働力の保全のため、法律によって弓術奨励がはかられるとともに、テニスやボーリングといった賭事をともなう民衆娯楽は不法な遊戯と見なされていた。このことが示すように、スポーツ活動そのものを対象とする各種スポーツ立法が成立するのは20世紀に入ってからであり、それ以前には、一見スポーツとは関わりをもたないかのように思われる多領域にまたがる制定法による規制がなされていた。1894年に出版されたChitty's Statutesによれば、イギリスにおいて、中世から近世にかけて娯楽・スポーツを規制したと考えられるのは、救貧法、安息日遵守法、狩猟法、賭事法などであり、18世紀から19世紀にかけては、そこに動物虐待防止法、定期市規制法、興行法、鉄道統制法、休日法などが加わることになる。来年度については、これらの制定法ならびに判例法をさらに読み解くとともに、個々のスポーツ事象に照らして、刑法の果たした役割をより詳しく考察する予定である。
低エネルギー反陽子‐陽子反応におけるエキゾチック粒子探索

反陽子ー陽子消滅反応において、その衝突エネルギーが二重φ中間子生成閾値エネルギー近傍での生成断面積の異常な増大が報告されている。これは、未知の粒子、φ中間子ーφ中間子レゾナンス状態などの生成の証拠ではないかと期待されている。本研究では、陽子ー反陽子反応での二重φ中間子生成断面積の測定から、φ中間子ーφ中間子レゾナンス状態を含む未知のエキゾチック粒子探索を目的としたものである。本研究を遂行するための実験をJ-PARC K1.8BRビームラインで行うために必要となる、実験標的近傍飛跡検出器(Z vertex chamber)を製作し、全ての実験準備は完了した状態である。本研究は、低エネルギーでの陽子ー反陽子消滅反応に於ける、二重φ中間子生成閾値近傍での反応断面積の異常増大現象が、グルーボールなど、未だ確認されていない新粒子生成に関係したものであるのかについて明らかにすることを最終目的としたものである。本研究のための実験は、大強度陽子加速器施設J-PARC既存の実験装置、J-PARC E15実験装置群を用いて実施する計画である。しかしながら、E15実験装置では反応点ビーム軸方向分解能が1cm程度と非常に荒く、当該実験研究を推進するための要求性能には達していない。すなわち、本研究をより確実に実行するため、新しく実験標的近傍に飛跡検出器を導入することが必要であるという結論に至った。そこで、まず、既存実験装置の検出器性能を妨げることなく、ビーム軸方向の分解能を1/10程度の1 mmを達成できる検出器の設計検討を行い、Zバーテックスチェンバー(ZVTX)試作機として製作した。できるだけ物質量を減らすことを考え、ワイヤーチェンバーの技術を応用した。また、読み出し方法としてはプリント基板技術を使ったカソードストリップ読み出しとした。宇宙線、放射線源を用いた初期的な試験において、信号の増幅自体は観測されているが、近接する読み出し線間のクロストークの問題、検出器の安定性の問題等の注意深い評価がまだ完了していない。今後、粒子線を使った性能評価を行い、問題点を洗い出す必要がある。反陽子ー陽子消滅反応においてダブルφ中間子生成事象の閾値近傍でその生成断面積の異常な増大現象が報告されている。しかしながら、その原因を含めその全容が明らかにされているわけではない。その有力な解釈として、我々の知らない未知のエキゾチックハドロンの生成に起因しているとする理論的な予想が存在する。本研究では、ダブルφ中間子生成事象の閾値近傍での生成断面積の増大の原因が未知のエキゾチックハドロンであるのかどうかについて結論付けることを最終的な目標としている。そのために、世界で唯一低エネルギーでの反陽子ビームが利用可能であるJ-PARCにおいて本研究課題を推進することを目的としてきた。実験装置としてはJ-PARC K1.8BRに既設のE15スペクトロメータを使い行うことを計画しているが、実験実施には標的周りの飛跡検出器のアップグレードが必要であった。そのため、新規に標的周りに設置するZバーテックスチェンバーを設計、新規に設置することを目的とした検出器開発を行った。この検出器の仕様決定のため、前年度作成した試作機の詳細な性能評価を行ってきた。この性能評価の結果をもとに実機に対する仕様の決定を行った。また並行して新規に導入した検出器のための読み出し回路の選定、調達を行い、Zバーテックスチェンバーが製作されれば速やかにその性能評価を行うための準備を完了した。また、当該研究成果の持つ物理的な意義やその波及効果などに関する議論を国内外のワークショップに参加し、ハドロン物理に関する理論、実験研究者と積極的に行った。本研究は、大強度陽子加速器施設J-PARCに既設汎用スペクトロメータであるのE15スペクトロメータをベースとして研究を実施するものである。しかしながら、既存の設備の弱点、また本研究計画遂行に必要不可欠な反応点ビーム軸方向の位置分解能を向上させることを目的として標的を覆うように飛跡検出器(Zバーテックスチェンバー)を新規に設計、設置する予定であった。試作機を製作し、性能評価を行ってきが、想定以上にノイズが大きく読み出し回路の接地方法など大幅に当初の計画から変更を余儀なくされた。しかしながら、種々のテストを実施したのち、最終的な仕様決定までたどり着くことができた。さらに、当該年度Zバーテックスチェンバー用の信号読み出し回路に関する仕様の決定、調達を行った。これと並行してテストベンチ用の読み出し回路システムの構築を行った。以上により、実機の製作が完成すれば直ちに放射線源、宇宙線や、国内加速器施設での粒子線を使った試験を実施する体制を整えることができた。また、米国におけるハドロン物理に関する中心的な研究機関の一つである米国ジェファーソン国立研究所において行われた国際ワークショップに参加し、外国人研究者とハドロン物理にたいする本研究課題の与える寄与に関する議論のみならず、本研究を今後どのような方面へと発展させていくことが必要であるかについての議論を行った。上記の通り、実験実施に向けた準備は着実に進んでいることから自己評価を"おおむね順調に進展している"とした。反陽子ー陽子消滅反応においてダブルφ中間子生成事象の閾値近傍における生成断面積の異常な増大現象が報告されている。しかしながら、その原因は未だ明らかにされていない。

この原因の一つとして、反陽子ー陽子消滅反応において未だ発見されていないダブルφ中間子に崩壊するエキゾチックハドロンが生成したのではないか?ということが考えられている。本研究では、反陽子ー陽子消滅反応においてダブルφ中間子生成事象の閾値近傍における生成断面積の精密測定を通して、エキゾチックハドロンの生成の存否を明らかにしていく。本研究計画で実施する実験は、世界で唯一低エネルギー反陽子ビームの利用可能な施設である。J-PARCにおいて実施する。実験装置としてはJ-PARC K1.8BRに既設のE15スペクトロメータを使い行うことを計画しているが、実験実施には標的周りの飛跡検出器のアップグレードが必要であった。そのため、新規に標的周りに設置するZバーテックスチェンバーを設計、新規に設置することを目的とした検出器の開発を行ってきた。前年度までに決定した仕様を元にZバーテックスチェンバー実機を製作した。製作したZバーテックスチェンバー実機と新規に調達した読み出し回路を合わせたシステム試験の準備を進めている。また、前年度に引き続き、国際会議、国際ワークショップなどに積極的に参加し、当該研究成果の物理的な意義に関し議論を重ねてきた。実験データ収集後速やかにデータ公表に向け準備を進めている。本研究課題実施に必要不可欠な検出器であるZバーテックスチェンバー実機の製作を行うことができた。また、この検出器用の読み出し回路一式の調達もすでに終了しており、現在最終的なシステムテストに向けた準備中である。また、国内外の国際会議、研究会などにおいて、物理課題に対する積極的な議論を行ってきた。実験データ収集開始の判断は実験現場であるJ-PARC課題採択委員会の判断を仰がねばならないが、研究計画全般的におおむね順調に進展していると言える。素粒子であるクォークやグルーオンの相互作用は、強い相互作用の基礎理論である量子色力学(QCD)により記述される。我々にとって馴染みの深い、陽子や中性子は、これらクォークの多体系として表現される。QCDによると、"陽子や中性子"に代表されるバリオンはクォーク3つの束縛状態として、原子核を束縛される力の源であるπ中間子に代表されるメソンは、クォークと反クォークの束縛状態として表現される。さてQCDでは、通常のバリオンやメソン以外に、クォーク5つを構成子とするハドロン(ペンタクォークバリオン)や、クォーク2つと反クォーク2つを持つハドロン(テトラクォークバリオン)、また、通常は強い相互作用の力の媒介粒子として作用するグルーオンを構成要素としてもつハドロン(グルーボールやハイブリッドメソン)など、多種多様なハドロンの世界を予言する。これら通常のメソン、バリオン以外の粒子形態もつハドロンを我々はエキゾチックハドロンと呼ぶ。これまで多くの探索実験が実施されて来たが、その存否の結論は出ていない。しかしながら、最近KEK Belle実験やCERN LHCb実験などにおいて、テトラクォークやペンタクォーク候補などが捉えられたことに伴い、再度エキゾチックハドロンに関する注目が集まっている。そこで、研究代表者は反陽子ー陽子消滅実験に注目して研究を展開した。
コホート研究におけるDNAメチル化のバイオマーカーとしての有用性の検討

我々は思春期児童の精神的不調を測定するバイオマーカーとして、唾液のDNAメチル化が有用なのではないかと考え、これまで検討を行ってきた。ゲノムDNA中のどの領域がマーカーとして有用かを検討するために、統合失調症約700例ほどの末梢血由来DNAを用いて、スウェーデンで行われた先行研究(JAMA Psychiatry. 2014)で、DNAメチル化に違いが見られた4か所について、日本人双極性障害患者約450例ほどの末梢血由来DNAを使用して、パイロシークエンシング法を使用してDNAメチル化の測定を行った。その結果、先行研究において統合失調症患者でDNAメチル化の低下が見られたFAM63B, Intergenicregionにおいて、双極性障害患者でもDNAメチル化の低下が認められた。FAM63Bは、神経細胞分化やドパミン遺伝子発現に関連するネットワークに含まれる遺伝子であり、DNAメチル化による遺伝子発現の変化が、神経細胞の機能変化に寄与している可能性がある。またIntergenicregionにおいては、近傍に遺伝子が存在しないため、この領域におけるDNAメチル化の意義は不明であるが、DNAの高次構造の変化を引き起こし、遠位の遺伝子の遺伝子発現を制御している可能性がある。これらの領域は、単独のCpG部位におけるメチル化差異は小さいものの再現性が高く、複合して使用した場合、精神疾患検出マーカーとしての用途が広がると考えられる。今後、メチル化差異が生じている血液細胞種を同定し、またメチル化差異の機能解析を行っていく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本新領域研究で開始されているTokyo Teen Cohortでは、2年間で200-300サンプルの唾液サンプルを収集予定である。パイロシーケンシングという手法を用いてこれらのサンプルのDNAメチル化解析を行う予定であるが、多検体で複数箇所のDNAメチル化解析を行うことは時間やコストの面で制限の多い手法である。そのため並行して次世代シーケンサーを使用したDNAメチル化解析系の構築を検討している。パイロシーケンシングでは一度に解析できるDNA長は30塩基対(CpG部位としては3ヶ所程度)ほどであるが、次世代シーケンサーでは一度のランで500塩基対ほどの領域を複数箇所解析できると期待される。今回試験的に11番染色体長腕の470塩基長(41ケ所のCpG部位を含む)におけるDNAメチル化解析を行った。人工的にメチル化、非メチル化したDNA検体を混合して使用した予備的解析では相関係数0.88-0.98と、十分な定量性を確認できた。さらに末梢血DNAを34サンプル使用して解析を行ったところ、41か所のCpG全てにおいて0.1%の解像度で全サンプルのDNAメチル化率を決定することができた。これらのことから、次世代シークエンサーを用いたDNAメチル化解析法はコホートサンプルの解析において有用であり、パイロシークエンシング法と併用しての解析が行われることが期待される。また、双極性障害患者および健常者の末梢血DNA各500サンプルを使用して、セロトニントランスポーター(SLC6A4)遺伝子の上流領域のDNAメチル化解析をパイロシークエンシング法で行った。その結果患者ー健常者間で有意差が認められたことから、解析を行った領域は環境要因の影響を反映しやすい領域であることが示唆された。多検体解析に必要となる、ハイスループットなDNAメチル化解析の系を構築することができている。また精神疾患患者由来の多検体の末梢血DNAサンプルを使用して、解析の候補領域の予備解析を行った結果、有意なDNAメチル化率差異を見出しており、今後のコホートサンプル解析における有用性を示している27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は回収されたコホート唾液サンプルからのDNA抽出を順次進めていく。さらに回収したDNAのバイサルファイト変換、候補領域のPCR、パイロシーケンサーと次世代シーケンサーを併用したDNAメチル化率定量を進め、コホート研究で得られたホルモン測定結果およびアンケート項目との関連を検討する。
耐酸性水素発酵菌の固定化による水素の効率的生産に関する研究

本研究では、酸性条件下でも水素を生成する耐酸性水素発酵菌Enterobacter aerogenes HO-39の固定化により水素生産能の向上を図ると共に、中和用のアルカリ添加量を削減できる経済的な高効率水素生産システムの確立を目的として、本菌株の最適な固定化法および固定化菌体を用いる連続培養による水素生産特性の検討を行った。その結果、包括法および吸着法で調製した種々の固定化菌体の中では、寒天および多孔質ガラスビーズに固定化したもの回分培養での水素生産に優れていることが明らかとなった。また、寒天ゲル固定化菌体の場合には効率的な水素生産のために培養液の撹拌が不可欠であったが、多孔質ガラスビーズ固定化菌体の場合には無撹拌条件下でも比較的良好な水素生産特性が得られた。また、寒天ゲルおよび多孔質ガラスビーズでの固定化菌体を用いたpH非制御下での連続培養実験では、多孔質ガラスビーズ固定化菌体を充填したカラム型リアクターでの水素生成速度とグルコースからの水素生成収率は、寒天ゲル固定化菌体を添加した撹拌型リアクターのものよりも優れていることが明らかとなった。さらに、多孔質ガラスビーズ固定化菌体のカラム型リアクターでの水素生産では、培地滞留時間が1時間の条件下において約850ml/l-culture/hという水素生成速度を安定して実現できることが分かった。以上のように多孔質ガラスビームに固定化しE.aerogenes HO-39を充填したカラム型リアクターによる水素生産法は、高速水素生産が可能であり、アルカリ添加量の少ない経済的な水素生産法であることから、今後、その実用化研究が期待される。
らせん状の高分子動的鋳型によるカイラル型単層カーボンナノチューブ精製への挑戦

新規合成したポリマーについて,非極性溶媒中ではランダムコイル構造を,極性溶媒中では主鎖が折りたたまったらせん構造を取っていることがわかった.ポリマーの溶液に種々のキラル化合物をゲストとして添加したところ,CDスペクトルに明確な分裂型のシグナルが観測され,らせん不斉が誘起されていることがわかった.非常に興味深いことに,室温のときと高温(70°C)のときでCDスペクトルの符号の逆転が見られ,温度によって優先するらせん不斉が異なることがわかった.温度によるらせん不斉の逆転現象は,研究代表者の知る限りこれまで二例しか知られていない極めて珍しい現象である.本研究計画では、ジチエニルケトンとジエチニルベンゼン部からなるポリマーを合成し、その直鎖状、あるいはらせん状の高次構造を溶媒極性により制御し、らせん状構造において生じる内部空孔にさまざまなゲスト分子を包摂することを目指している。特に、カーボンナノチューブを包摂することができた際は、ホストとなるポリマーのらせん構造に対応したらせん形のカーボンナノチューブのみを包摂し、溶媒に可溶化することが可能と期待される。本年度は、ジチエニルケトンとジエチニルベンゼンの各種誘導体を用いた共重合を検討し、目的とするポリマーの合成に成功した。ジエチニルベンゼン部には、さまざまなアルキル鎖導入した誘導体を用いてポリマーを合成しており、今後の検討によってポリマーの構造を変更する必要が生じた際も、すぐに対応できる状況にある。なお、ポリマーの分子量および分子量分散は、GPC法により決定済である。現在、1H NMR・UV-Vis吸収・蛍光スペクトルを各種溶媒中で測定し、溶媒極性の変化によるポリマーの高次構造の変化について検討を進めている。これまで得られたポリマーは、スペクトルに溶媒の種類による大きな差異はみられず、高次構造が変化していないものと推定される。また、ジチエニルケトン部に対するプロトンの付加によってもコンホメーションが変化するかどうかを検討するため、酸の添加によるスペクトル変化についても検討したが、高次構造の変化について知見を得るには至っていない。今後は、溶媒極性の変化によってより強固な相互作用を発現させるべく、ポリエチレングリコール鎖を導入したモノマーを用いてポリマーを合成する予定である。このポリマーでは、極性溶媒中では疎溶媒性効果によってポリエチレングリコール鎖が集合し、強力にポリマーの高次構造が規定されるものと期待される。本研究計画では、ジチエニルケトンとジエチニルベンゼンからなる共重合ポリマーを合成し、その直鎖状、あるいはらせん状の高次構造を溶媒極性により制御し、らせん状構造において生じる内部空孔にさまざまなゲスト分子を包摂することを目指している。特に、カーボンナノチューブの包摂が達成された場合は、ポリマーのらせん構造に対応した、らせん形カーボンナノチューブのみが選択的に包摂され、溶媒に可溶化されるものと期待している。本年度は、前年に引き続いて各種誘導体のポリマーを合成し、それらの溶媒極性に応じた高次構造の変化について検討を進めた。その結果、ジチエニルケトン部にポリエチレングリコール鎖を導入したポリマーの1H NMRスペクトルが、溶媒極性の変化に対して鋭敏な応答を示し、極性溶媒中で主鎖の凝集が起こっていることが強く示唆された。さらに、ゲスト包摂挙動についても検討したところ、キラルゲストの添加によって分裂形のCDスペクトルが観測され、かつそのCDシグナルの符号が温度変化によって逆転することを見出した。これは、ポリマー主鎖の凝集がらせん形で起こっており、このらせんの巻き性が温度によって反転していることを示唆する結果であり、大変興味深い。本年度は、新たに設計しなおしたジチエニルケトンとジエチニルベンゼン誘導体の共重合ポリマーを合成し、その高次構造の刺激応答性について検討した。各種スペクトル測定の結果、このポリマーは、非極性溶媒中でランダムコイル構造をとるが、極性溶媒中では主鎖の凝集を起こすことがわかった。ポリマーの極性溶媒溶液にキラルゲストを添加すると、明確な分裂型CDスペクトルが観測され、ポリマーは凝集構造においてらせん形をとっているものと考えられる。興味深いことに、温度の変化によってこのCDシグナルの符号は逆転し、高温および低温環境で、それぞれ逆巻きのらせん構造を形成している可能性が示唆された。これは非常に珍しい現象であるため、次年度により詳細に追及したい。以上の予期せぬ発見もあり、本研究計画の達成度は、「順調に進展している」と判断できる。本研究課題にて新規合成したポリマーの,溶媒極性に対する高次構造の応答を検討した.ポリマーの高次構造を,理論計算および種々のNMRスペクトル測定により解析した結果,極性溶媒中では主鎖が折りたたまったらせん構造を取っていることが確かめられた.また,UV-Visスペクトルと蛍光スペクトルの溶媒依存性からも,同様のことが示唆された.ポリマーの溶液に種々のキラル化合物をゲストとして添加したところ,CDスペクトルに明確な分裂型のシグナルが観測され,らせん不斉が誘起されていることがわかった.これは,ポリマーのらせん形高次構造の内部空孔にキラルゲストが取り込まれて,それらの相互作用により右巻きと左巻きのらせんにエネルギー差が生じた結果と考えられる.非常に興味深いことに,室温のときと高温(70°C)のときでCDスペクトルの符号の逆転が見られ,温度によって優先するらせん不斉が異なることがわかった.そこで本年度は研究計画を一部変更し,この現象をより詳細に追究した.

鎖長の異なるポリマーを合成してそれぞれの挙動の違いを詳しく確認したところ,鎖長が長いポリマーだけが温度によるCD符号の逆転を示し,鎖長が短いポリマーは室温においても高温下と同じ符号のCDを示すことことがわかった.このことから,極性溶媒中でポリマーがらせんを形成するときに,鎖長の長いポリマーだけが速度論的に安定な不斉のらせん構造となり,加熱によって熱力学的に安定ならせん不斉へと変化してCD符号の逆転を示すと結論付けられた.これまでに,光や酸塩基の添加によってらせん不斉が逆転する現象はいくつかの例があるが,温度によるらせん不斉の逆転現象は極めて珍しく,研究代表者の知る限りこれまで二例しか知られていない.当初の研究計画とは異なった予期せぬ展開ではあるが,本研究で見出された知見は貴重なものであり,計画の達成度としては「順調に進展した」と判断できる.新規合成したポリマーについて,非極性溶媒中ではランダムコイル構造を,極性溶媒中では主鎖が折りたたまったらせん構造を取っていることがわかった.ポリマーの溶液に種々のキラル化合物をゲストとして添加したところ,CDスペクトルに明確な分裂型のシグナルが観測され,らせん不斉が誘起されていることがわかった.非常に興味深いことに,室温のときと高温(70°C)のときでCDスペクトルの符号の逆転が見られ,温度によって優先するらせん不斉が異なることがわかった.温度によるらせん不斉の逆転現象は,研究代表者の知る限りこれまで二例しか知られていない極めて珍しい現象である.本年度は、交付申請書の平成26年度研究計画に記した、ジチエニルケトンとジエチニルベンゼンの共重合ポリマーの合成を完了できた。平成27年度の研究計画である高次構造の調査にもすでに着手しており、本研究は、研究計画の通りのスケジュールにて進展している。しかし、本研究計画の目的に掲げた、溶媒極性による高次構造の変化については、それを示す観測結果が得られておらず、これより先の研究においては、ポリマーの構造を適宜調整していく必要が生じている。本研究において採用している合成経路では、ポリマーの原料となるジエチニルベンゼン部にさまざまな置換基を導入することが可能であり、現在行っている検討において得られた知見をもとにポリマーの構造を最適化することは十分に可能である。以上の事項より、総合的に本研究計画の達成度は、「おおむね順調に進展している」と判断できる。次年度は、各種溶媒に溶かしたポリマーを基板にキャストし、AFM観察を行うことで、ポリマーが形成する凝集構造がらせん形であることをより直接的に証明する。また、キラルゲストによるらせんの巻き性の誘起について詳細な検討を進め、温度変化に応じた巻き性の逆転について、その機構を明らかにする。さらに、ポリマーの包摂によるカーボンナノチューブの可溶化を検討する。すなわち、極性溶媒にカーボンナノチューブとポリマーを分散し、可溶化した上澄み部のみをデカンテーションして、ポリマーに包摂されたカーボンナノチューブのみを単離した後、溶媒を非極性溶媒に置換して再びカーボンナノチューブを不溶化し、ポリマー形成するらせん形の空孔に合致したカーボンナノチューブの精製を達成する。このようにして得られたカーボンナノチューブの特性を評価し、本手法による精製の効果を明らかにする。
光ファイバ型高感度・低侵襲レーザ分光計測に基づく燃料電池の内部診断と輸送制御

本研究では、光ファイバ型のキャビティ・リングダウン分光法(CRDS)を応用することにより、燃料電池ガス流路内の水蒸気濃度をin-lineでモニタリング可能なレーザ分光計測システムを開発することを目的とした。さらに、多孔質構造を考慮したガス拡散電極内の水分・酸素輸送数値シミュレーションを援用することにより、カソード電極内における液水挙動や酸素拡散現象の解明を試みた。固体高分子形燃料電池(PEFC)の高性能化を図るためには、PEFC内部で生じている水分移動や反応メカニズムを包括的に解明することが不可欠である。そこで本研究では、光ファイバ型のキャビティ・リングダウン分光法(CRDS)を応用することにより、燃料電池ガス流路内の水蒸気を高感度・低侵襲かつin-lineでモニタリング可能なレーザ分光計測システムを開発し、発電モードPEFC内の物質移動現象を捉えながら、運転条件や電池材料・構造がセルの出力特性にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的としている。平成25年度は、昨年度開発した「光ファイバ型CRDS計測システム」を用いて、発電モードPEFCのカソード排ガス中に含まれる水蒸気濃度の定量測定を試みた。その結果、電池の出力電流密度の上昇に伴って、カソード排ガス中の水蒸気濃度が増大していくのが確認でき、光ファイバ型CRDSの導入により燃料電池内の水分輸送現象を捉えることが可能であることが示された。固体高分子形燃料電池(PEFC)における水分管理の問題を解決し、発電性能の改善を図るには、電池内部で生じている物質輸送や反応を包括的に解明することが不可欠である。そこで本研究課題では、光ファイバ型のキャビティ・リングダウン分光法(CRDS)を応用することにより、燃料電池マイクロ流路内の微量な水蒸気ガスを高感度・低侵襲かつin-lineでモニタリング可能な「光ファイバ型CRDS水蒸気濃度計測システム」の設計・開発を行った。本計測システムは、ループ方式のCRDS法を採用しており、光学キャビティとしてカプラ(分配比:90:10)を用いた光ファイバループ(ループ長:200m)を構築し、そのファイバループ内に水蒸気ガス測定用のサンプリングプローブ(光路長:25mm)を配置している。また、光源部となる半導体レーザ(InGaAsPファブリペロー型レーザダイオード)から発振させた水蒸気に吸収のある高速パルス光(波長:1.392um、パルス幅:500ns、レーザ周期:300us)を光ファイバケーブルを経由してファイバループ内に入射させ、20周回した光のリングダウン波形を受光器(InGaAs APDセンサ)で検出することによって、プローブ内に採取した水蒸気ガス濃度を20usの高時間分解能で定量測定できるようにしている。パルスレーザ光がファイバループ内を20周回することにより、実効光路長は25mm×20周回=500mmまで長尺化されている。さらに本研究では、上記で開発した光ファイバ型CRDS計測システムを用いて、発電モードPEFCのカソード排ガス中の水蒸気濃度計測を実施した。出力電流密度を00.1A/cm2まで5分間隔でステップ状に上昇させると、電流密度の上昇に伴って、カソード排ガス中の水蒸気濃度も増大していくのが確認された。固体高分子形燃料電池(PEFC)は、自動車用動力源や定置型分散電源等として実用化が進められているが、本格的普及に向けて解決すべき技術的課題は未だ多い。中でも、「フラッディング現象」や「ドライアウト現象」等の水分管理の問題は極めて深刻であり、これらの問題を解決するためには、PEFC内部で生じている水分移動や反応メカニズムを包括的に解明するための計測評価技術の確立が必要不可欠となる。そこで本研究では、光ファイバ型のキャビティ・リングダウン分光法(CRDS)を応用することにより、燃料電池ガス流路内の水蒸気濃度をin-lineでモニタリング可能なレーザ分光計測システムを開発することを目的とした。平成2425年度は、「光ファイバ型CRDS水分濃度計測システム」の開発を行い、発電モードPEFCのカソード排ガス中に含まれる水蒸気濃度の定量測定を試みた。その結果、電池の出力電流密度の上昇に伴って、カソード排ガス中の水蒸気濃度が次第に増加していく傾向が確認でき、光ファイバ型CRDSの導入により燃料電池内の水分輸送現象を捉えることが可能であることが示された。平成26年度は、多孔質構造を考慮したガス拡散電極内の水分・酸素輸送モデルを構築し、数値シミュレーションを援用することにより、測定が困難なPEFCカソード電極内における凝縮水の毛管現象および酸素の拡散挙動の解析を行った。その結果、セパレータのLand下部において多量の液水が貯留し、酸素の拡散が阻害されることが明らかになった。また、カソード側GDLに貫通穴を設けることによって液水の排出が促進され、フラッディングの抑制に効果的であることが示された。熱工学

平成25年度の研究実施計画では、昨年度開発した「光ファイバ型CRDS計測システム」を用いて、発電状態での燃料電池内の水蒸気濃度測定を行うことを目標としており、当初の目標は概ね達成されたと判断できる。平成24年度の研究実施計画では、燃料電池のマイクロ流路内における微量な水蒸気ガスを高感度・高時間分解能かつ低侵襲で直接計測する手法として、光ファイバ型のキャビティ・リングダウン(CRD)分光法を応用した「燃料電池内部診断用光ファイバ型CRDレーザ分光システム」を開発することを目標としており、当初の目標は概ね達成されたと判断できる。燃料電池内の水分濃度測定に関して、これまではキャビティ・リングダウン分光法(CRDS)を採用してきたが、測定精度の更なる向上を図るため、波長可変半導体レーザ吸収分光法(TDLAS)を応用した光ファイバ型レーザ分光計測システムについても開発を進める。平成24年度に開発した「光ファイバ型CRDS水蒸気濃度計測システム」を活用することにより、発電モードPEFC内部の水分移動現象を捉えながら、運転条件や電池材料・構造がセルの出力特性にどのような影響を及ぼすのかを明らかにする。さらに、数値シミュレーションを援用することにより、水分の能動制御機能を有する新規電極構造を開発し、PEFCの更なる高出力化、高耐久化のための設計指針を得る。燃料電池の発電実験の際に必要となる物品(ガス拡散電極、高分子電解質膜、水素・酸素ガス)を消耗品として購入する。その他、国内外の研究成果発表のための旅費、学会誌への論文投稿料を計上する。
褒める行為が響くとき：カウンセリング対話への重層的なラベル付けによる解明

本研究は,三つの構成要素からなる.第一の要素は,カウンセリング対話コーパスからの,褒める行為(コンプリメント)の抽出と,それらへの重層的アノテーション付与である.第二の要素は,アノテーションとコンプリメントとのタイミングの関係の分析である.第三の要素は,コンプリメントに適したタイミングのモデルに基づく対話システムを用いた,モデルの実験的評価である.第一の要素を実施するためには,対話データに必要な情報が付加された状態になるように,以下の作業を行う必要がある.一つ目は,収集済みのカウンセリング対話コーパスに対して,発話内容の書きおこしの作成の作成である.二つ目は,傾聴状態の連続値アノテーションの付与である.三つ目は,マイクロカウンセリングと呼ばれるカウンセリングの微視的分析体系に基づいたラベルの付与である.研究期間全体を通じてこれら基盤的アノテーションを継続的に実施した.また,最終年度には,44件のデータのうち,条件の統制された対話である9件について,これらのデータを完成させた.第二の要素である,褒める行為の適切なタイミングの一端を明らかにするために,褒める行為のアノテーションを付与する基準を整備した.9つの対話に対して褒める行為の情報を付与した.カウンセリング技法としての褒める行為(コンプリメント)の性質を調査し,アノテーションの基準に反映させる過程を通じて,発話内容の観点でのタイミングを記述した.さらに,最終年度には,信号処理に基づく傾聴状態の定量的な変化点検出と,検出された変化点がどのような意味を持つのかの定性的な分析を実施し,紀要論文としてまとめた.第三の要素の準備として,規則にもとづく発話とモデルにもとづく発話とを組み合わせた,説得対話システムの改善方法を検討した.対話システムと褒める行為のモデルとの接続は今後の課題として残された.本研究は,三つの段階からなる.第一段階は,カウンセリング対話コーパスからの,褒める行為(コンプリメント)の抽出と,それらへの重層的アノテーション付与である.第二段階では,アノテーションとコンプリメントとのタイミングの関係の分析である.第三段階は,コンプリメントに適したタイミングを計るためのモデルを構築し,モデルに基づいてコンプリメントを行う対話システムを用いた,モデルの実験的評価である.本年度は,各段階において準備的作業を行った.第一段階の準備として,収集済みのカウンセリング対話コーパスに対して,発話内容の書きおこしの作成と,傾聴状態の連続値アノテーション付与,マイクロカウンセリングと呼ばれるカウンセリングの微視的分析体系に基づいたラベルの付与を進めた.本研究がターゲットとする褒める行為のみをデータ化するのではなく,カウンセリング対話全体の性質を記述する包括的なアノテーションを作成している.このため作業に時間を要することになるが,データの汎用性が高まることや分析の観点が豊富になること等の利点がある.傾聴状態の連続アノテーションとその結果から傾聴状態の変化点を分析することで,対話の中で何らかのイベントが発生している状況を発見する手続きを検討した.第二段階の準備として,映画映像から対話領域を抽出してコーパス化する作業を行った.本研究における分析手法は,対話一般に適用可能な手法を利用する予定であるが,ここで作成されたコーパスは,各手法をテストするためのデータとして利用可能となる予定である.第三段階の準備として,規則にもとづく発話とモデルにもとづく発話とを組み合わせた,レストラン選択ドメインにおける説得対話システムを構築した.説得対話はカウンセリング対話と比較して単純化されているため,モデルの検証に利用しやすいとの感触を得ている.本研究の三つの段階のうち,第一段階であるアノテーションの付与については,対話コーパスの基礎的データ整備を進めている段階であり,今後アノテーションに関連する作業に移行を見込む段階である.アノテーションの基準の策定,繰り返しアノテーションにおける個人内のアノテーション変動や,連続値によるアノテーション付与傾向における個人差の存在について知見が得られた.また,実施時のインストラクションを中心としたその対処方法の検討も進んだ.第二段階での,アノテーションとコンプリメントとのタイミングの関係の分析については,傾聴度合と対話中の時間的な関係について検討を行ったが,コンプリメントのタイミングについては,今後着手を見込む段階である.第三段階は,のコンプリメントのタイミングモデルについては,構想を練るとともに裏付けとなるデータの完成を待つ段階である.全体として準備段階が進行したのみで,本格的な研究の進行は今年度からとなる.本研究は,三つの段階からなる.第一段階は,カウンセリング対話コーパスからの,褒める行為(コンプリメント)の抽出と,それらへの重層的アノテーション付与である.第二段階では,アノテーションとコンプリメントとのタイミングの関係の分析である.第三段階は,コンプリメントに適したタイミングを計るためのモデルを構築し,モデルに基づいてコンプリメントを行う対話システムを用いた,モデルの実験的評価である.本年度は,各段階において準備的作業を行った.第一段階の準備として,収集済みのカウンセリング対話コーパスに対して,発話内容の書きおこしの作成と,傾聴状態の連続値アノテーション付与,マイクロカウンセリングと呼ばれるカウンセリングの微視的分析体系に基づいたラベルの付与を進め完成させた.本研究がターゲットとする褒める行為のみをデータ化するのではなく,カウンセリング対話全体の性質を記述する包括的なアノテーションを作成し,データの汎用性を高めている.さらに,褒める行為のアノテーションを9つの対話に対して付与した.アノテーションの基準の策定を通じて,アノテーションにおける個人間の差異について知見が得られた.また,褒める行為の持つ構造をアノテーションとして表現する方法の検討も進んだ.

第二段階の準備として,信号処理に基づく傾聴状態の変化点検出と,検出された変化点がどのような意味を持つのかの定性的な分析を実施した.これらを褒める行為の分析へと接続していく.第三段階の準備として,規則にもとづく発話とモデルにもとづく発話とを組み合わせた,レストラン選択ドメインにおける説得対話システムの改善方法を検討した.説得対話はカウンセリング対話と比較して単純化されているため,モデルの検証に利用しやすいとの感触を得ているが,評価方法を洗練させる必要がある.研究代表者が研究機関を移ったため,分析環境を再度立ち上げる必要があった.したがって,研究分担者が監督するデータ整備作業に注力し,分析やモデル構築を後ろ倒しする事となった.本研究の三つの段階のうち,第一段階であるアノテーションの付与については,対話コーパスの基礎的データ整備に大幅な進展がありほぼ完了させることができた.整備されたデータのうち一部を用いて,褒める行為のアノテーションに着手した.したがって,データ整備部分での遅れを取り戻しつつある.一方で,第二段階での,アノテーションとコンプリメントとのタイミングの関係の分析については,傾聴度合と対話中の時間的な関係について検討を行ったが,コンプリメントのタイミングについては,今後分析を行っていく段階である.また,第三段階のモデル化では,システムの再実装が必要となるなど,遅れが生じている.本研究は,三つの構成要素からなる.第一の要素は,カウンセリング対話コーパスからの,褒める行為(コンプリメント)の抽出と,それらへの重層的アノテーション付与である.第二の要素は,アノテーションとコンプリメントとのタイミングの関係の分析である.第三の要素は,コンプリメントに適したタイミングのモデルに基づく対話システムを用いた,モデルの実験的評価である.第一の要素を実施するためには,対話データに必要な情報が付加された状態になるように,以下の作業を行う必要がある.一つ目は,収集済みのカウンセリング対話コーパスに対して,発話内容の書きおこしの作成の作成である.二つ目は,傾聴状態の連続値アノテーションの付与である.三つ目は,マイクロカウンセリングと呼ばれるカウンセリングの微視的分析体系に基づいたラベルの付与である.研究期間全体を通じてこれら基盤的アノテーションを継続的に実施した.また,最終年度には,44件のデータのうち,条件の統制された対話である9件について,これらのデータを完成させた.第二の要素である,褒める行為の適切なタイミングの一端を明らかにするために,褒める行為のアノテーションを付与する基準を整備した.9つの対話に対して褒める行為の情報を付与した.カウンセリング技法としての褒める行為(コンプリメント)の性質を調査し,アノテーションの基準に反映させる過程を通じて,発話内容の観点でのタイミングを記述した.さらに,最終年度には,信号処理に基づく傾聴状態の定量的な変化点検出と,検出された変化点がどのような意味を持つのかの定性的な分析を実施し,紀要論文としてまとめた.
Cubosomalゲルの階層的な構造を活用する分離プロセスの開発

自己組織化膜(2分子膜ベシクル等)は,柔軟(ソフト)な膜界面ならではの分子認識・物質変換特性を有する.本研究では,両親媒性分子の自己組織化を利用したゲル状集合体「Cubosomalゲル)」を合理的かつ合目的的に調製・評価するための方法論について明らかにし,その構造的特性(=ハード特性)を活用する階層的な膜場設計を行う.Case Studyとして各種生体分子の高度分離プロセスについて検討し,物理化学的な界面特性(=ソフト特性)とハード特性を駆使して戦略的に識別分離を行うための新規なプロセス開発を目標とする.自己組織化膜(2分子膜ベシクル等)は,柔軟(ソフト)な膜界面ならではの分子認識・物質変換特性を有する.本研究では,両親媒性分子の自己組織化を利用したゲル状集合体「Cubosomalゲル)」を合理的かつ合目的的に調製・評価するための方法論について明らかにし,その構造的特性(=ハード特性)を活用する階層的な膜場設計を行う.Case Studyとして各種生体分子の高度分離プロセスについて検討し,物理化学的な界面特性(=ソフト特性)とハード特性を駆使して戦略的に識別分離を行うための新規なプロセス開発を目標とする.