hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
介護サービスにおける記録の妥当性を測る尺度案の検討

介護保険制度では、利用者に提供したサービスの結果を記述した記録の重要性が言われ続け、さらに専門職が記述する記録内容には客観性が求められてきた。しかし、介護サービス実践では、専門職が記述する場合に求められる客観とは何かということが示されていないという課題がある。本研究では、記録内容の客観性は、その内容の妥当性を示すプロセスであると考え、観察行為、判断行為、記録行為の尺度検討とその関連性について分析を行った。その結果、観察から記録までの一連の行為が別々に機能していること。さらに、専門職が観察した事実と、記録される内容の判断材料とは、必ずしも一致しないことが示唆された。本研究は、介護サービス提供記録における専門的な妥当性を明らかにするため、「専門職の知覚による情報」と「専門的な判断による情報選択」の関連から検討し、それらの基準となる尺度の開発を目的とする。平成25年度の研究では、研究プロセスモデル案を検討するため、介護保険制度に従事する社会福祉士や介護福祉士、介護支援専門員、看護師、保健師に聞き取り調査を実施した。今回の調査では、記録を記述者する専門職の「観察行為」「判断行為」「記録行為」の3つの関連について聞き取り調査を実施した。調査の結果、記録業務における観察行為と判断行為の関連では、専門職が観察したことについて、その内容を記述すべきか迷うことがあり、再観察を実施していることがわかった。これらのことから、観察行為と判断行為は円環的に循環し記述情報を判断するプロセスであることが示された。また、記録行為から観察行為の関連では、記録内容を活用するという意味で、記述者自身の振り返り、他専門職が今までの支援内容の確認といった2つの側面を持ち、それぞれが観察行為に戻ることが明らかとなった。調査結果に基づき3つの行為の関連をまとめると、観察行為から判断行為を循環することで導かれた情報は、記録行為を行うことで実体化され、新たな観察対象として認識されると仮定することができる。介護サービス提供記録における記述内容の専門性は、観察行為、判断行為、記録行為の3つの構成概念から成り立つと仮定しているが、現状のデータ数だけでは証明することが困難である。そのため、平成26年度はアンケート調査を実施し、構成概念の妥当性を確認することが課題である。本研究では、記録内容の客観性は、その記述内容の妥当性を示すプロセスであると仮定し、それを「専門職の知覚による情報」と「専門的な判断による選択」との関連から検討し、介護サービス提供記録における専門職の知覚する行為と、情報を判断する行為の基準となる尺度の開発を第1の目的とし、これらの尺度を用いて専門職が記述する記録内容の専門的妥当性を示すプロセスを探り概念モデルを作成することを第2の目的とする。平成26年度の研究では、研究協力を得られている専門職との意見交換を中心とし、1)記録の活用目的についての整理、2)アンケート調査項目の検討の2つを行った。社会福祉に関する記録の活用目的を整理すると、共通して「利用者」「専門職(組織を含む)」という2つの主体に基づき述べられている。つまり、社会福祉における記録は、利用者への安定したサービスの提供と専門職やその所属組織が説明責任を果たすための根拠という側面の繋がりから成り立っているといえる。また、安定したサービスと説明責任という記録の側面は、サービスを提供する専門職をあらわす定義に基づくものであり、それらには専門職としての倫理観や知識が共に影響を与えているといえる。この関係性は、本研究の用いる概念モデル案で述べる判断行為から記録行為までの一連のプロセスを説明するものである。その意味では、記録業務が抱えている問題は、専門職が観察する普遍的な客観性に対し、専門職倫理や知識と繋がりが見えにくい現状にあるといえ、それらがどのように影響するのかを検討する必要があることが明らかとなった。平成28年度の研究では、アンケート調査に協力の得られた介護サービス事業所に調査を実施した。本調査で得られた情報を整理すると、専門職による知覚による観察行為と、倫理観や専門的知識に基づく判断に一定の関連がみられた。この結果は、記録業務に取り組む専門職が観察した事実を、ある特定の事実に限定して記述しているといえる。その意味では、観察した事実を選択する具体的な基準が明らかになる可能性が示唆された。現在、アンケート調査を実施し集計と分析をしている段階である。平成27年度までの研究では、観察行為と判断行為の関連性が認められた。

さらに、記述された記録が新たな現実の出来事に変化することも分かった。研究の遅れが生じている理由としては、最終概念モデルの検討に時間がかかってしまっていることにある。介護保険制度では、利用者に提供したサービスの結果を記述した記録の重要性が言われ続け、さらに専門職が記述する記録内容には客観性が求められてきた。しかし、介護サービス実践では、専門職が記述する場合に求められる客観とは何かということが示されていないという課題がある。本研究では、記録内容の客観性は、その内容の妥当性を示すプロセスであると考え、それを「専門職の知覚による情報」と「専門的な判断による選択」との関連から検討し、介護サービスにおける専門職の知覚する行為と、情報を判断する行為の基準となる尺度の開発を第1の目的とし、これらの尺度を用いて専門職が記述する記録内容の妥当性を示すプロセスを探ることを第2の目的とした。本研究では、高齢者福祉関連の国家資格を持つ専門職にフォーカスグループインタビュー調査、介護老人福祉施設の専門職にアンケート調査を実施した。その結果、観察項目、判断項目、記録項目は、それぞれの項目内において一定の関連性が認められるものの、3つの項目が一連のプロセスとして連動していなかった。つまり、記録業務におけるプロセスは、観察行為、判断行為、記録行為を構成する要素が別々に機能していること。さらに、それぞれが別々に機能していることによって、記述内容の曖昧さが生じていることが明らかとなった。なお、本研究では、観察行為、判断行為、記録行為の尺度と、それら3つの行為尺度についての関連性が明らかっとなった。しかし、記録内容の妥当性を示すモデルの提示までは至っていない。そのため、観察から記録するまでのプロセスを阻害する要因について再調査し概念モデルを提示することが今後の課題である。本研究では、記録内容の客観性は、その内容の妥当性を示すプロセスであると考え、観察行為、判断行為、記録行為の尺度検討とその関連性について分析を行った。その結果、観察から記録までの一連の行為が別々に機能していること。さらに、専門職が観察した事実と、記録される内容の判断材料とは、必ずしも一致しないことが示唆された。現在、アンケート調査項目の精査が終わり、アンケート調査の協力を依頼している段階である。平成26年度の研究では、記録の活用目的の整理から専門職の求められる記録とその意義について明らかとなった。さらに、実践者との意見交換等を踏まえ、専門職が持つ倫理観と知識が記録業務とどのように影響するのかといった具体的な調査項目を確認することができた。研究の進捗状況としては、当初の予定より遅れが生じている。その理由としては、予備調査後に行った調査項目の再検討に時間がかかってしまったことにある。
多胎児を出産した母親の心理的健康と心理・社会的援助のあり方に関する研究

本研究では、少子化・高齢化の続く中、不妊治療の成果がますます期待されている現状をふまえ、多胎児を出産した母親の心理的健康に対応した効果的な心理・社会的援助のあり方を検討し、援助モデルを考案することを目的とする。不妊治療を受けて多胎児を出産した母親の出産体験の受け止め方は、不妊期間、不妊治療を受ける動機、不妊の原因、定位家族と生殖家族への家業の引き継ぎの必要性の有無、出産時の夫の対応に対する妻の満足度によって異なることが示唆された。母親は、多胎児を出産した自分を夫から肯定的に評価されることによって、母親意識の形成が促進され、育児への意欲が高まることが示唆された。また、妻が出産後に夫の関心が妻の健康状態や出産による疲労に配慮されず、子どもたちだけに集中する場合は、母親意識の形成が阻害される可能性が高いことが示唆された。母親は、自分の妊娠・出産体験が夫や家族から肯定的に評価されることと肯定的な自己評価が得られることで育児に積極的になる気持ちが高まる。一方、夫や家族は、妻の出産後の身体的、心理的健康状態よりも子どもたちが誕生したことの喜びと健康な発育を願う気持ちが強い。不妊治療を受けてた胎児と診断された母親の出産に向けての心理では、二人の子どもが無事生まれてくれるかという不安と緊急帝王切開になるリスクが高いことについての不安に関する内容が多かった。出産直後の母親意識では、子ども達の健康を心配する気持ちが表出されたが、母親としての自覚に関する気持ちの表出は少ないことがわかった。また、不妊治療に至る経緯、不妊治療に対する夫婦の気持ち、不妊治療中の夫の対応と夫以外の家族の対応、出産時の夫の対応が産褥早期の母親意識に影響を与えることが明らかにされた。さらに、母親には、妊娠・出産に伴う身体的、心理的ストレスを夫にも理解してほしいと願う気持ちが存在することが示された。多胎妊娠は母子にとって身体的、心理的リスクが高く、育児負担による育児ノイローゼや両親による虐待などの社会的問題も指摘されている。多胎児を出産した母親への援助では、出産直後から育児期にかけて変化する母親の心理的健康状態と複数の子どもの育児状況に応じて必要とする援助の内容が異なることを考慮する必要がある。どのような時期にどのような内容の援助を誰に求めるのか、自分では解決できない問題を誰にどの程度求めるかを知ることで母親の心理的健康と育児状況をふまえた効果的な心理・社会的援助のあり方を見いだすことができると考える。そこで本研究では、少子化・高齢化の続く中、不妊治療の成果がますます期待されている現状をふまえ、多胎児を出産した母親の心理的健康に対応した効果的な心理・社会的援助のあり方を検討し、援助モデルを考案することを目的とする。平成16年度は多胎児を出産した母親の出産体験の物語を構成する要素を明らかにすることを目的に不妊治療によって多胎妊娠と診断された妊婦5名を対象に半構造的面接を実施した。面接の実施にあたっては、(1)調査の同意が得られる、(2)妊娠後期と産後23日の面接調査に協力が得られる、(3)面接内容をカセットテープレコーダーに録音すること、また、個人が特定されない方法で研究論文に掲載されることに協力が得られる、という3っの条件を設定し、すべての条件を満たしたケースを対象とした。不妊治療を受けて多胎児と診断された母親の出産に向けての心理では、二人の子どもが無事生まれてくるかという心配に関する内容と緊急帝王切開になるリスクが高いことについての心配に関する内容が多く聞かれた。

出産体験の振り返りでは、対象者全員が不妊治療を受けるに至った経緯から話をはじめており、不妊治療によって多胎児を出産した母親の出産体験の物語を構成する要素として、不妊治療に至る経緯、不妊治療に対する夫婦の気持ち、不妊治療中の夫の対応と夫以外の家族の対応が含まれることが明らかにされた。多胎妊娠は母子にとって身体的、心理的リスクが高く、育児負担による育児ノイローゼや両親による虐待などの社会的問題も指摘されている。多胎児を出産した母親への援助では、出産直後から育児期にかけて変化する母親の心理的健康状態と複数の子どもの育児状況に応じて必要とする援助の内容が異なることを考慮する必要がある。どのような時期にどのような内容の援助を誰に求めるのか、自分では解決できない問題を誰にどの程度求めるかを知ることで母親の心理的健康と育児状況をふまえた効果的な心理・社会的援助のあり方を見いだすことができると考える。そこで本研究では、少子化・高齢化の続く中、不妊治療の成果がますます期待されている現状をふまえ、多胎児を出産した母親の心理的健康に対応した効果的な心理・社会的援助のあり方を検討し、援助モデルを考案することを目的とする。平成17年度は多胎児を出産した母親の産褥早期の心理的援助を構成する要素を明らかにすることを目的に不妊治療によって多胎妊娠と診断された妊婦3名を対象に半構造的面接を実施した。面接の実施にあたっては、(1)調査の同意が得られる、(2)妊娠後期と産後23日の面接調査に協力が得られる、(3)面接内容をカセットテープレコーダーに録音すること、また、個人が特定されない方法で研究論文に掲載されることに協力が得られる、という3つの条件を設定し、すべての条件を満たしたケースを対象とした。不妊治療を受けて多胎児と診断された母親の出産に向けての心理では、二人の子どもが無事生まれてくるかという心配に関する内容と緊急帝王切開になるリスクが高いことについての心配に関する内容が多く聞かれた。出産直後の母親意識では、子どもたちの健康を心配する気持ちが表出されたが、母親としての自覚に関する気持ちの表出は少ないことがわかった。また、不妊治療に至る経緯、不妊治療に対する夫婦の気持ち、不妊治療中の夫の対応と夫以外の家族の対応、出産時の夫の対応が産褥早期の母親意識に影響を与えることが明らかにされた。
ヒトウイルス感染への新対処法の確立:人工DNA結合蛋白質によるウイルス複製の阻害

ウイルス複製タンパク質のウイルス複製起点への結合を阻害する、2種類の人工DNA結合タンパク質を大腸菌で過剰発現させ、その精製を行なった。また、ウイルス複製タンパク質遺伝子をクローニングし、そのタンパク質を大腸菌で過剰発現させ、精製した。これらタンパク質のDNA結合能をゲル・シフト・アッセイにより決定し、人工DNA結合タンパク質がウイルス複製タンパク質よりも約4、000倍結合能が強いことを確認した。次に標的DNAプローブと人工DNA結合タンパク質及びウイルス複製タンパク質を共存させた競争結合反応実験において、100分の1量の人工DNA結合タンパク質がウイルス複製タンパク質の標的DNAへの結合を完全に阻害できることを実証した。次に、人工DNA結合タンパク質によるウイルスDNA複製の阻害能を評価するため、擬似ウイルスゲノム複製系の改善を行なった。複製系の構成ベクターの量比の検討することにより、DNA複製効率を改善することができた。この擬似ウイルスゲノム複製系に試験管内で結合阻害能を確認した人工DNA結合タンパク質のヒト細胞用発現ベクターを導入することにより、ベクター非存在下のコントロールの約10%にまでDNA複製を阻害できることを見出した。人工DNA結合タンパク質の結合選択性をなくした変異体を用いたコントロール実験により、人工DNA結合タンパク質の複製起点への特異的な結合により、DNA複製を阻害できたことを確認した。さらに、人工DNA結合タンパク質は結合できないが、ウイルス複製タンパク質は結合できるようにウイルス複製起点を変異させた過渡的ウイルスゲノム複製系を構築した。この系における遺伝子導入した人工DNA結合タンパク質の複製阻害能を詳細に検証することにより、この人工DNA結合タンパク質が、ヒト細胞内でウイルスゲノム上の複製起点へ特異的に結合することにより、ウイルス複製を阻害したことを証明した。これらタンパク質のDNA結合能をゲル・シフト・アッセイにより決定し、人工DNA結合タンパク質がウイルス複製タンパク質よりも約4,000倍結合能が強いことを確認した。さらに人工DNA結合タンパク質の結合選択性をなくした変異体を用いたコントロール実験により、人工DNA結合タンパク質の複製起点への特異的な結合により、DNA複製を阻害できたことを確認した。ウイルス複製タンパク質のウイルス複製起点への結合を阻害する、人工DNA結合タンパク質をデザインし、このタンパク質のヒト細胞用発現ベクターを過渡的ウイルスゲノム複製系に導入することにより、ウイルスDNA複製を阻害できることを実証したが、さらに、人工DNA結合タンパク質は結合できないが、ウイルス複製タンパク質は結合できるようにウイルス複製起点を変異させた過渡的ウイルスゲノム複製系を構築した。また、より多様なウイルスファミリーを標的にできるように、人工DNA結合タンパク質を新たに数種類デザインし、各大腸菌発現ベクターを構築した。これらベクターで大腸菌を形質転換し、タンパク質を発現・精製し、各タンパク質のDNA結合能をゲル・シフト・アッセイにより評価した。つぎに数種類のウイルスの過渡的ウイルスゲノム複製系を新たに構築した。結合能評価で性能の良かった人工DNA結合タンパク質を各過渡的複製系に遺伝子導入し、複製阻害能を検証した。
頬脂肪体由来幹細胞自己スフェロイドによる骨再生療法の開発

自己組織移植はゴールドスタンダードであるが、組織採取の侵襲や量的制限が問題となるため、組織採取量の少ない自己の体性幹細胞を用いた再生医療に近年大きな期待が寄せられている。幹細胞は骨髄をはじめ様々な組織に含まれるが、脂肪組織は皮下の浅層に存在するため採取が低侵襲で容易である上に、骨髄と比較して約1000倍の幹細胞(ASC)を含むとして注目されている。また、ASCは強い細胞接着と、豊富な細胞外基質(ECM)により、立体構造構築に優れていると考えられる。表面抗原CD90/CD105に関してフローサイトメトリー(FACS)で腹部皮下脂肪由来ASCを分取して、それぞれの細胞集団におけるALP発現、石灰化形成量、遺伝子発現パターンなどを比較したところ、+/+の細胞群が、-/-の細胞群に比較して、骨芽細胞分化に有利な性質を持つことが示唆された。また、これらの細胞表面抗原は、細胞の性質の変化や継代、そして分化誘導とともに、培養中に経時的に変化していることが明らかとなった。さらに、細胞増殖は、骨髄由来幹細胞(Bone marrow-derived mesenchymal Stem Cell;BMSC)より高いと考えられた。申請者はこれまでの研究で、マウス腹部皮下脂肪由来CD90/CD105陽性ASCの骨芽細胞分化能に関してin vitroでの検討を行ってきた。今回の研究では、これまでの結果を踏まえて、1in vivoでの検討を行う。また、2頬脂肪体由来のCD90/CD105陽性ASCとの比較を行う。さらに、3マウスの老化が腹部皮下脂肪由来CD90/CD105陽性ASCの骨芽細胞分化能に与える影響を検討する。動物実験として、8週齢マウス(メス)を腹腔内注射による全身麻酔下に、頭頂部に切開を加えて頭蓋骨を露出させ、右側側頭部に直径4mmの骨欠損を形成し、スフェロイドを移植・縫合し、無移植群は骨欠損を形成した後に縫合するとしている。しかし、術後に死亡するケースが多く、実験群として十分な数が集められていない状況である。現在、死亡原因を追求している最中である。場合によっては、骨欠損部位の変更や形成量の変更等も検討中である。本研究では、フローサイトメトリーを用いて分取したマウス頬脂肪体に由来するCD90(+)/CD105(+)ASCからスフェロイドを作製し、その立体構造や骨芽細胞分化能を皮下脂肪由来ASC(脂肪組織由来幹細胞)スフェロイドと比較するとともに、骨欠損部への移植による骨再生を検討する。骨への分化能の高い細胞集団を、立体的な細胞接着と圧倒的な細胞数を有するスフェロイドの形で用いることで、低侵襲に採取できる少量の自家組織を利用した、安全で効果的な骨再生法を開発することが目標である。平成29年度はICR 8週齢メスマウスの腹部皮下脂肪、頬脂肪体由来ASCをまず採取し、培養を行い、一定数の細胞を得ることを行った。一定量の細胞が安定的に得られた段階で、フローサイトメトリーで細胞群をCD90-/CD105-、CD90+/CD105-、CD90-/CD105+、CD90+/CD105+の細胞群を分取し、その組成が安定したものかどうかを検討を行うことが出来た。まだ、安定的な量を得られるにはフローサイトメトリーによる更なる検討が必要である。フローサイトメトリーで分取しないICR 8週齢メスマウスの腹部皮下脂肪、頬脂肪体由来ASCのコントロール群のそれぞれスフェロイドの作製は行った。平成30年度はその安定的に得られることを確認、採取後、その次の段階である、CD90-/CD105-、CD90+/CD105-、CD90-/CD105+、CD90+/CD105+ ASCから作製したスフェロイドを作成し、その組成に変化があるのかを検討していく予定である。平成29年度にフローサイトメトリーにてCD90-/CD105-、CD90+/CD105-、CD90-/CD105+、CD90+/CD105+の細胞群からスフェロイドを作成し、その組成の確認を行うことまでを目標としていたが、スフェロイド作製できるほどの安定したCD90-/CD105-、CD90+/CD105-、CD90-/CD105+、CD90+/CD105+の細胞群量が得られておらず、スフェロイド作製まで行えていないため。表面抗原CD90/CD105に関してフローサイトメトリー(FACS)で腹部皮下脂肪

由来ASCを分取して、それぞれの細胞集団におけるALP発現、石灰化形成量、遺伝子発現パターンなどを比較したところ、+/+の細胞群が、-/-の細胞群に比較して、骨芽細胞分化に有利な性質を持つことが示唆された。また、これらの細胞表面抗原は、細胞の性質の変化や継代、そして分化誘導とともに、培養中に経時的に変化していることが明らかとなった。さらに、細胞増殖は、骨髄由来幹細胞(Bone marrow-derived mesenchymal Stem Cell;BMSC)より高いと考えられた。申請者はこれまでの研究で、マウス腹部皮下脂肪由来CD90/CD105陽性ASCの骨芽細胞分化能に関してin vitroでの検討を行ってきた。今回の研究では、これまでの結果を踏まえて、1in vivoでの検討を行う。また、2頬脂肪体由来のCD90/CD105陽性ASCとの比較を行う。さらに、3マウスの老化が腹部皮下脂肪由来CD90/CD105陽性ASCの骨芽細胞分化能に与える影響を検討する。動物実験として、8週齢マウス(メス)を腹腔内注射による全身麻酔下に、頭頂部に切開を加えて頭蓋骨を露出させ、右側側頭部に直径4mmの骨欠損を形成し、スフェロイドを移植・縫合し、無移植群は骨欠損を形成した後に縫合するとしている。しかし、術後に死亡するケースが多く、実験群として十分な数が集められていない状況である。フローサイトメトリーにて分取するCD90-/CD105-、CD90+/CD105-、CD90-/CD105+、CD90+/CD105+の細胞群を安定した細胞量を得るために、passage2で行っていたものをpassage3で行うことで細胞量を増やす。また、passage0の段階での採取量を増やすために実験に使うマウスの数を増やす。現在、死亡原因を追求している最中である。場合によっては、骨欠損部位の変更や形成量の変更等も検討中である。現在、進捗が遅れており、平成29年度に行う予定であったスフェロイド作製を次年度以降に行うため。現在、実験に遅れが生じているため。今年度は昨年度から引き続き、1マウス頭蓋骨骨欠損部における自己スフェロイドによる骨再生能の評価として自己スフェロイドをマウス頭蓋骨に形成した骨欠損に移植し、骨再生能を評価する。その後今年度の目標である2リタイアマウスと8週齢マウスの腹部皮下又は頬脂肪体由来ASCの骨芽細胞への分化能の検討も行う。具体的にはリタイアマウス、8週齢のマウスより腹部皮下脂肪又は頬脂肪体を採取し、passage2になるまで通常培地にて培養を行う。骨芽細胞誘導培地にて培養を行い、1週間、2週間、3週間、4週間のタイムポイントを設定し、ALP染色、アリザリンレッド染色、ALP活性測定、タンパク発現解析、RTーPCR法を用いて骨形成遺伝子解析(コラーゲンI、アルカリフォスファターゼ、オステオポンチン、オステオネクチン)を行い、骨分化能、石灰化能、細胞増殖能について測定し、検討する。またマイクロアレイ解析で、発現する遺伝子を解析し、特徴を比較する。
南極環流の構造とその経年変化

世界の各大洋を結ぶ接点である南極環海は、その中で緯度線に沿って地球を巡り得る唯一の海であり、世界海洋循環研究におけるキイエリヤとなっている。我が国の南極観測の一環として、昭和基地への往復時に海洋観測が実施されており、また昭和基地においては連続的な潮位観測が実施されている。いずれの資料もすでに20年を越す蓄積があるが、これらの資料について十分な解析が行われていなかった。この研究ではこれらの資料を解析して、南極環流の構造とその経年変化・季節変化を調べることを目的とした。まず、「しらせ」等の砕氷船による昭和基地への往復時における資料をもとにしての海流の境界に形成される各種のフロントの性質と位置の経年変化を調べ、興味ある経年変動を見いだした。しかし、経年変化と見なされそうな変動が、船のコ-スの年による変化、あるいはフロントの微細構造の変化として解釈すべき事例が幾つも見つかり、海洋観測のみでは十分な結論が得られないことが分かった。そこで、連続的な記録のある昭和基地における水位記録の解析を2年度から加えた。水位記録には顕著な経年変動が認められるが、それと共に、中緯度地方の場合とは全く逆に、水位が冬季に上昇し、夏季に低下するということに気付いた。これに対応するような季節変化は海流や気象要素にはなく、原因は海洋内部に求めざるを得ない。低温の極域では塩分の効果が、海水密度したがって水位変化により顕著に効いてくる。基地周辺の冬季を含む海洋構造の変化の観測資料などから、冬季に比較的塩分の薄い表面混合層の厚さが発達するとすれば、この効果によって、十分水位の季節変化を説明し得る可能性は示された。しかし、定量的な対応関係については、十分な解明が出来なかった。なお、最終年度には南極域の海氷面積の季節・経年変化についても調べ興味ある結果を得ているが、これら相互関係については、今後の研究に持ち越した。南極環海は世界の各大洋を結ぶ接点であり,また緯度線に沿った地球を巡りうる唯一の海であり,世界海洋循環研究のキイエリヤになっている.本研究では20年を越すわが国の南極観測の一環として昭和基地への往復時に実施された海洋観測資料を収集整理し,南極環流とそれに付随する各種のフロントの構造とその経年変化を調べることを目的としている.本年度には61年度の資料を加えた21年間の資料を集め,基礎的な水温断面図を作る作業を終えた.また他の水産関係を含む若干の資料を収集済みである.また,昭和基地での潮汐資料についても,初期の未整理の分についての生資料の読みとり作業を含め,ほぼフロッピイ・ディスクへの移し替え作業を完了している.白瀬等による昭和基地への応復時に実施された海洋観測についての解析も,フロントあるいは氷海近くのより詳細な解析は次年度以降に持ちこされているが,基礎的な水温断面図だけからでも幾つかの興味ある結果がえられている.南極環海での各種フロント(亜熱帯前線・亜南極前線・南極前線等)は非常に時間的に変動するとされているが,解析結果は,時間変化よりもむしろ航路の違いによる空間変化の方が大きい傾向を示す.このことは一定の航路を毎年走ることによって,たとえ年12回の観測からでもかなりの年々変化が論じうることを示唆している.またある種の短期変動はフロントの位置の変化というよりは,その内部構造の変化と考えられ,長期変動を調べるには,フロントを1つの帯として捕える必要があることが示唆された.

最近の12年は関係者の努力で観測間隔もより細かくなってきており,次年度以降にこのような観点にたったフロントの微細構造のより詳細な解析にも進むことを考えている.また他観測資料と合せて特異年の解析にも進むことを考えている.南極海は、世界の各大洋を結ぶ接点であり、またその中で緯度線に沿って地球を巡り得る唯一の海であり、世界海洋循環研究におけるキイエリヤとなっている。我国の南極観測の一環として、昭和基地への往復時に海洋観測が実施されており、また昭和基地においては連続的な潮位観測が実施されている。いずれの資料もすでに20年を越す蓄積がある。また基地周辺の海域においてしばしばかなり密な海洋観測が行われてきている。しかしこれらの資料は現在に至るまで充分な解折が行なわれていないのが現状である。この研究ではこれらの資料を解析して南極還流の構造と経年変化を調べることを目的とする。白瀬等による昭和基地への往復時における資料をもとにしての海流の境界に形成される各種のフロントの性質と位置の経年変化についての考察は昨年度にかなりの成果を得ており、さらに解折を続けている。また今年度には南極周辺近くの資料解折をも行い、水位変化の資料との対応を検討した。この際、昭和基地における水位変化に現れる季節変化が、中緯度におけるそれとは逆に冬季に高くなり夏期に低くなること、しかもその変化に大きな経年変化が見られることに気づいた。海流や気温・風の強さ等には、これに対応するような季節変化は認められず、この変化は海洋内部に求めざるを得ない。海水の密度は水温・塩分によって支配されるが、低温の極域では塩分の効果がより顕著である。幸い基地周辺において冬季を含む海洋構造の季節変化が観測され、冬季に比較的塩分の薄い表面混合層の厚さが増大することがしめされており、この効果による水の膨張は十分水位の季節変化を説明し得ることが示された。しかし、定量的な対応関係については、水位が果たしてどの程度沖合いの状況に対応するのか等、十分な答は得られなかった。同様な現象は小規模ではあるが我国のオホーツク沿岸でも見られ、これとの対比をも含め来年度にも引き続き研究したい。世界の各大洋を結ぶ接点である南極環海は、地球の気候システムの一環としての海洋を理解する上で、最も重要な海洋であり1990年から実施されよしとている国際プロジェクト・世界海洋実験計画でも非常な重点が置かれている。我が国の南極観測の一環として、昭和基地への往復時に海洋観測が実施されており、また昭和基地においては連続的な潮位観測が実施されている。いずれの資料もすでに20年を越す蓄積があるが、これらの資料について十分な解析が行われていなかった。1年次・2年次に、南極還流の構造とその経年変化・季節変化を、「しらせ」等の砕氷船による昭和基地への往復時における資料をもとにして調べることに重点をおいてきたが、経年変化と見なされそうな変動が、船のコ-スの年による変化、あるいはフロントの微細構造の変化として解釈すべき事例が幾つも見つかり、海洋観測のみでは十分な結論が得られないことが分かったので、連続的な記録のある昭和基地における水位記録の解析と、南極域の海氷面積の季節・経年変化についても解析を進め、それぞれの経年変化の代表性調べることを試みた。しかし、実際には、水位記録には顕著な経年変動が認められるが、それ以上に、中緯度地方の場合とは全く逆に、水位が冬季に上昇するという意外な事実に見いだされ、その解釈・検討に時間を費やす結果となった。この水位変化の原因は海洋内部に求めざるを得ない。
間葉系幹細胞の経静脈投与によるステロイド誘発大腿骨壊死の予防で働く分子機構の解明

ステロイドパルス療法は、難治性自己免疫疾患の切り札的治療法である。しかし、大腿骨壊死という重大な副作用の危険を含み、その予防法の確立は現代医療における重要課題である。申請者はウサギステロイド誘発大腿骨壊死モデルを用い、骨髄由来間葉系組織幹細胞の経静脈投与による骨壊死阻止を報告した。その臨床応用に向け、BM-MSCの大腿骨傷害部への集合と傷害阻止に関わる分子機構の解明が緊急の研究課題となった。本研究では、BM-MSCの傷害部への集合と傷害阻止に関わる遺伝子群を、遺伝子プロファイリングにより選別し、in vivoにおける遺伝子・蛋白発現解析とin vitroにおける遺伝子発現修飾実験で検証するステロイドパルス療法は、難治性自己免疫疾患の切り札的治療法である。本研究では、BM-MSCの傷害部への集合と傷害阻止に関わる遺伝子群を、遺伝子プロファイリングにより選別し、in vivoにおける遺伝子・蛋白発現解析とin vitroにおける遺伝子発現修飾実験で検証する
市街地のスマート・シュリンクを考慮した地方都市郊外開発のガイドラインの構築

本研究は成長期に形成された郊外市街地を対象に、人口減少・市街地縮小期に向かえるこれらの地域の持続可能性について評価、自律的な市街地の管理とコミュニティのあり方を研究するものである。1.成長時代に形成された郊外市街地の功罪を検討するため、マクロスケールとミクロスケールの両面から市街地開発の構造と地区基盤の形成過程を分析し、都市計画制度(開発許可と線引き)の問題を検討した。局地的に出現しているように見える郊外スプロール(都市計画区域外)開発が、都市圏の広域的な構造と関係し、特に道路網の広域的な中心性のポテンシャルの高い地域に出現しており、それに対する都市計画的な有効な対策が不十分であったことが開発誘引の主な要因であったことが分析より明らかとなった。また、スプロール市街地に近接する市街化調整区域にまとまった規模で開発された開発許可による住宅開発市街地の施設及び環境等の水準について、敷地の規模、空地・緑地率、区画街路率、街区の形状と規模、公園の配置、近接主要道路の中心性、下水道の整備等の面から、郊外スプロール市街地と比較した結果、顕著な優位差は見られず、開発の質・水準という面から見て開発許可制度の持つガイドラインとしての機能には問題及び課題があると考えられる。2.次に、社会資本整備と郊外市街地の地価(固定資産税、都市計画税)との関係について分析した結果、郊外開発は相当な社会資本整備を伴った開発であるにもかかわらず、地価等の水準は地価水準が長年低下傾向にある中心市街地と比較し、地価、税金共に非常に低い水準にとどまっており、経済的な評価の視点からも良質な市街地環境の創成につながっていないことが示された。3.このような郊外市街地のストックが、将来迎えるであろう市街地の衰退・人口の減少という問題を考察するため先行事例として、長崎市の斜面市街地を取り上げ調査した。環境問題(防災・防犯の問題)、高齢者居住の問題(高齢化率、独居率)、建て替更新の問題(街全体の老朽化)が相互に関連しながら先鋭化している現実を明らかにし、これらの問題が郊外衰退市街地の主要な問題となるという観点から、問題の構造を分析した。また、そこでの先進的な行政、住民(コミュニティ)、市民団体(NPO)の協働の取組を把握した。4.最後に、過去の市街地拡大の履歴を分析するために用いたモデル(セル・オートマトン)を、市街地の縮減化シナリオ分析への適用を可能にするシュミレーションモデルとして開発すること、郊外スプロール市街地に芽生える広域的まちづくり組織(NPO)の介在による協働の市街地管理の仕組みが、縮減時代を迎える郊外市街地の課題となることを明らかにした。本研究は、成長時代に郊外に開発された市街地ストックの質に着目して現行の都市計画及び開発制度(開発許可と市街化調整区域)の課題を明らかにし、人口減少と高齢化を迎える郊外市街地に対するスマートシュリンクに配慮したガイドラインを展望することを目的に行なう研究である。

(1)都市開発による郊外街区形成プロセスの分析:開発規模の大きな開発許可制度による郊外住宅地の形成及び農地転用による都市計画区域外の市街地形成の実態を近接する2地域を対象に調査し、即地的な開発情報についてGISデータベースを作成した。郊外開発のプロセスは、開発を許容する市街化区域においてまず進展し、その後規制の緩い都市計画区域外での農地転用型開発へ移行していくことが認められた。また農地転用型には都市計画区域の開発許可面積基準以上の開発が半数以上存在すること、土地利用計画不在の中で開発された沿道商業・産業系の開発が周辺環境への影響が大きいことを把握し、都市計画区域指定の課題を明らかにした。(2)街区基盤の評価:開発によって形成される街区特性を抽出するため、開発規模、街区形状、用途構成、敷地分割、オープンスペース面積率、共有空間、街並み景観、区画道路などについて分析し、統計手法を用いて分類した。市街化区域の開発許可型開発地区と都市計画区域外の農地転用型開発地区とにおける街区類型の比較分析より、両者の間に街区分類の特徴と構成に大きな隔たりがなく、現行の開発許可の技術審査制度が良好な街区形成に十分寄与していないことを明らかにした。本研究は、成長時代に郊外に開発された市街地ストックの質に着目して現行の都市計画及び開発制度(開発許可と市街化調整区域)の課題を明らかにし、人口減少と高齢化を迎える郊外市街地に対するスマートシュリンクに配慮したガイドラインを展望することを目的に行なう研究である。本年度は次の二つの課題について研究した。(1)郊外の自律的まちづくりの課題:郊外市街地や集落における居住世帯属性や住宅タイプの類似性、市街地構成の変化の乏しさなどに魅力度が低いこと、治安・防犯の安全が住環境要素に重要であること、及び郊外コミュニティの分断状況が郊外環境の不安定要因であることを明らかにした。(2)持続的観点からの開発ガイドラインの検討:郊外に開発された市街地街区の質を評価するため、街区に関する各種指標を設定し、重回帰分析よる地価モデルを作成した。得られたモデルは重相関係数及び変数ともに信頼性の高い結果が得られた。このモデルを開発許可によって計画的に開発された都市開発地区について経済的側面から評価する手法として適用し、街区の主要な物的計画要素等が開発の質に与える影響を推定することにより、開発の質の向上に関わる開発ガイドラインを検討した。次に、これらの都市開発地区におけるインフラ等の公共公益施設の施設整備と維持管理について調査し、施設の整備と維持管理に必要な経費を見積もる算定式を作成した。これをもとに社会資本施設の整備と長期的維持管理費用負担の観点から開発地区の持続性に関するガイドラインを検討した。本研究は、成長時代に郊外に開発された市街地ストックの質に着目して現行の都市計画及び開発制度(開発許可と市街化調整区域)の課題を明らかにし、人口減少と高齢化を迎える郊外市街地に対するスマートシュリンクに配慮したガイドラインを展望することを目的に行なった研究である。本年度の成果は以下の通りである。(1)郊外地域の土地利用推移モデル郊外における土地利用の長期的な変化を予測する手法を検討した。方法としてはセルオートマトンとマルコフ確率モデルを用いた。
変分問題、最適化問題と非線形偏微分方程式の研究

量子物理現象や数理生態学におけるパターン形成の数理モデル等に現れる非線形変分問題および非線形楕円型偏微分方程式の解の構造を中心に研究推進を行った。特に、細い領域上での混合境界条件下でのラプラシアンの固有値の精密な漸近挙動の研究およびBose-Einstein凝縮現象に付随する非線形変分問題の最小エネルギーに関する粒子数無限大での漸近挙動の研究を行った。また、3種のFitzHugh-Nagumo型数理モデルに付随する変分問題のエネルギー最小解の解析、交差拡散効果をもつPrey-Predator数理モデル等に現れる非線形反応・拡散系に対して、非定数定常解の存在・非存在パラメータ領域の解析を行った。1.連携研究者の神保とともに、細い領域上でのラプラシアンの混合型境界条件下での固有値問題の固有値の漸近挙動に関する研究を引き続き行い、ノイマン窓がある場合など関連研究の検討を行った。2.パターン形成の数理をテーマとした研究を引き続き行った。5種のギーラー・マインハルト系の飽和効果を持つモデルに対して、シャドウ系を含め、解のアプリオリ評価および飽和効果が大きい場合の非定数定常解の非存在パラメータ領域の研究、アリ効果をもつ2種のMimura-Murrayの数理モデルの食物連鎖型の3種拡張数理モデルに対して、その定常解の非存在及び存在パラメータ領域の研究を継続して行った。さらに、本学大学院生とともに、化学反応に現れるLengyel-Epstein数理モデルにおいて、協同現象効果を持つ一般のHill係数のTuringパターン形成に果たす役割を調べ、解のアプリオリ評価、非定数定常解の非存在定理、非定数定常解の存在定理などの研究を行った。3.量子現象の1つでもあるボーズ・アインシュタイン凝縮に関連した変分問題を研究し、本学大学院生とともに、簡単な数理モデルではあるが空間の場所によって散乱長が変化するような場合についての最低エネルギーの粒子数無限大での詳細な漸近挙動に関する評価を得ることに成功した。前年度に引き続き、非線形楕円型偏微分方程式の解の構造の研究および数理生態学における様々なパターン形成の数理モデルの数学解析を行った。特に、ボーズ・アインシュタイン凝縮現象に関わる非線形変分問題のグローバルミニマイザーのエネルギー漸近展開についての研究を継続するとともに、空間2次元で磁場効果をもつ数理モデルの解の凝集現象の数学解析を行った。数理生態学におけるパターン形成問題の範疇では、SIS型感染症の伝播に関わる非線形数理モデルのエンデミック定常階の構造の研究や捕食者ー被捕食者型の交差拡散数理モデル及びっそのシャドウ系の定常解の構造の解析を大学院生とともに行い、正値解のアプリオリ評価、非定数定常解の存在・非存在定理、解の漸近的プロファイル等について、一定の成果を得ることができた。また、東北大学の坂口茂氏とともに、熱方程式の解に付随するHeat contentという量に関するある最適化問題の研究を始めた。変分問題、最適化問題および非線形偏微分方程式に関するいくつかの研究を推進した。(1)連携研究者の神保秀一氏(北大)との共同研究で、細い領域上でのDirichlet-Neumann混合境界条件下でのラプラシアンの固有値の精密な漸近展開とその非線形問題への応用に関する研究成果としての論文がIndiana Univ. Math. J.に掲載が決定した。今後も、Neumann窓をもつquantum wave guideなどの研究との関連、非線形固有値問題の研究への展開などを研究中である。(2)本学大学院生の梶原尭氏との共同研究で、3種のFitzHugh-Nagumo型の反応拡散方程式およびそのシャドウ系に現れる変分問題のエネルギー最小解の安定性や精密なエネルギー評価に関する研究を推進し、その成果を論文にまとめ、現在投稿中である。(3)本学大学院生とともに、空間2次元での2成分の斥力相互作用をもつボーズ・アインシュタイン凝縮モデルに現れる変分問題を研究し、散乱長パラメータが臨界値に近づくときの、エネルギー最小状態の凝縮現象の解析を推進した。特に、斥力相互作用による2成分の棲み分け現象を表す厳密な解析結果を得ることに成功した。(4)磁場の効果が入ったGaliardo-Nirenberg不等式に関する変分問題において、最小解の存在・非存在と磁場の効果との関係を調べ、ボーズ・アインシュタイン凝縮モデルに現れる変分問題への応用についての研究を行った。(5)研究協力者である坂口茂氏(東北大)との共同研究で、Heat contentと言われる熱量に関する最適化問題の研究を継続して行った。当初の計画していた個々の計画について、必ずしも研究推進できていない部分もあるが、その分関連した近い研究テーマに関する新たな進展がいくつも得られている状況であり、研究実績の蓄積は大きくなっている。様々な数理モデルに対する解の数値シミュレーションの実践は確実に進歩している状況にもなっており、数理生態学に現れるさまざまなパターン形成数理モデルの数学解析の原動力となっている。偏微分方程式まずは、得られた研究実績をできるだけ早く論文にまとめて発表に努める。

個々に進めてきた研究課題をさらに推進できるよう、連携研究者や研究協力者の方々をはじめ、関連分野の多くの研究者と連絡および議論をさらに緊密に行う。1.いくつかのパターン形成問題に関わる非線形反応・拡散系の定常パターンの研究に関して、着実に一定の結果を得ており、知見を広めることができている。より詳しい定常パターンの形状の解明が今後の課題である。2.空間1次元ではあるが、ボーズ・アインシュタイン凝縮に関わる変分問題のエネルギー最小解の漸近解析において新たな進展を得ることができたことは大きい。今後、空間多次元への進展が大いに期待される。1.非線形変分問題の解の構造に関する研究を引き続き推進する。特に、空間多次元のボーズ・アインシュタイン凝縮に関連した変分問題の最小エネルギー解の漸近解析および関連する話題の研究を行う。関連した多成分のボーズ・アインシュタイン凝縮の数理モデルのエネルギー漸近展開の研究や、関連する棲み分け分布に関する最適化問題についての研究も行う。2.パターン形成の数理モデルの数学解析を引き続き推進する。特に、食う-食われるの関係をもつ数理生物モデルにおいて、交差拡散効果によって興味深い非定数定常解の出現が起こるものに対して、その定常パターンの形状を研究する。
直接分光観測による褐色矮星および系外惑星の大気構造の統一的研究

褐色矮星の3次元大気構造の解明を目標に、(1)Subaru/MOIRCSで取得した多波長同時分光モニタリング観測により取得したデータから褐色矮星の3次元大気構造の抽出を目指し、(2)また、褐色矮星の大気構造に大きな影響を与えるダストの大気中での生成消滅過程の詳細を調査し、その過程で大気モデルの改良も行った。また、(3)HSC-SSPにおいてプロジェクトを立ち上げ、褐色矮星の新規発見を目指した。(1)Subaru/MOIRCSで取得した多波長同時分光モニタリング観測:2016年秋季に行った観測およびデータ解析の結果、今回の観測データからは、観測装置由来の原因(要求値より低い装置のポインティング精度や、装置自身の大きな変動)により、褐色矮星自身のスペクトル変動のみの抽出が困難であることが判明した。そのため、今回得られた結果をもとに観測手法的改善を検討した(2017年春季天文年会にて発表)。(2)褐色矮星大気中のダストサイズ:褐色矮星の大気中のダストのサイズに着目し、ダストサイズが大気構造やスペクトル形状に与える影響、およびダストサイズと温度などの他物理量との相関関係を明らかにした(論文執筆中)。この過程で、ダストサイズをフリーパラメータとして扱えるよう計算コード・システムを改良した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主目的は、単独で存在する褐色矮星および、これまでに直接速攻観測でみつかっている太陽系外のガス惑星や褐色矮星質量天体の直接分光観測を行い、「ガス惑星ー巨大ガス惑星ー褐色矮星」という恒星質量未満の天体の大気構造や形成起源を統一的に理解することである。申請者が狙う周回天体は、間接法で見つかっている太陽系外惑星と異なり主星からの距離が比較的遠い天体である。褐色矮星やこのような天体の大気構造知るためには、「褐色矮星大気モデルの改良」、「面分光データ解析ソフトウエアの構築」、「直接分光観測で得られた分光データの解析」が必要である。その中でも当該年度は、特に「褐色矮星の大気モデルの整理・改良」に重点を置き研究を進めた。<大気モデル計算ツールの確立>既存の褐色矮星の大気モデルに対して、新しいプログラミング言語へ移行した。また、パラメータのインプットから物理量のアウトプット、図のプロットまで全過程を網羅する計算ツールを構築した。<大気モデルの改良>これまで申請者によって導出されていない、若い天体や軽い天体に対応するモデル大気(200K <有効温度< 3000 K、および、3.0 <表面重力加速度< 6.0の範囲内で計算していない物理量の組み合わせのモデル大気)を計算できるよう計算コードの改良を進めた。ただし、これについては未完了である。<研究成果の発表>国内外の研究会(国際研究会4件)や投稿論文(主著者論文2本、共著論文3本)にて研究成果を発表した。また、日本天文学会が発行する月刊誌「天文月報」の執筆も行った。単独で存在する褐色矮星および、周回天体(太陽系外ガス惑星、褐色矮星質量天体)の大気構造、進化の解明を目指している。今年度は、「1.単独で存在する褐色矮星の研究」および、「2.主星のまわりを周回している太陽系外ガス惑星および褐色矮星質量の天体の研究」の2本立てで研究を進めてきた。単独で存在する褐色矮星の研究においては、特に、「(1-a)大気中のダストのサイズ分布」に着目し研究を行ってきた。褐色矮星の大気中には重元素の凝結物で形成されるダストが存在する。このダストは大気の温度分布や光学的特性に大きな影響を与え、特に比較的高温のL型矮星の近赤外線スペクトルにはその効果が顕著に現れる。これまで、大気モデルの中で取り扱うダストのサイズには、1つの値のみを適用してきた。今回、初めて、ダストサイズによるスペクトル形状への影響を調査した。その結果、あるダストサイズを超えると、スペクトルの形状が大きく変化することが確認された。各天体に対し、観測データとの比較から、大気中のダストの代表的なサイズを見積もり、そのダストサイズから背景の物理過程を考察した。現在、この成果を論文として執筆中である。国内外の研究会にてこれら研究成果を発表した。また、研究(1-a)に並行して「(1-b)大気モデル計算ツールの開発」も行ってきた。上記(1-a)の解析過程で、Mie散乱を取り扱えるよう大気モデルを改良した。また、マルチコアの計算機を用いて24個の計算を同時に走らせる並列計算プログラムを開発し、1つのインプットファイルから自動的に200個以上のモデルを計算できる環境を構築した。主星のまわりを周回している太陽系外ガス惑星および褐色矮星質量の天体の研究については、Subaru望遠鏡専用の面分光装置CHARISによる直接分光観測のサイエンス検討や、具体的な観測計画を検討した。1. CHARISの開発の遅延により、周回天体の面分光観測を実現できていない。2.米国Gemini地上望遠鏡による、主星のまわりを周回している褐色矮星質量天体の面分光観測を計画していたが、観測申請が受理されなかったことで、CHARIS始動後の解析で必要な比較対象天体のデータの準備が難航している。

褐色矮星の3次元大気構造の解明を目標に、(1)Subaru/MOIRCSで取得した多波長同時分光モニタリング観測により取得したデータから褐色矮星の3次元大気構造の抽出を目指し、(2)また、褐色矮星の大気構造に大きな影響を与えるダストの大気中での生成消滅過程の詳細を調査し、その過程で大気モデルの改良も行った。また、(3)HSC-SSPにおいてプロジェクトを立ち上げ、褐色矮星の新規発見を目指した。(1)Subaru/MOIRCSで取得した多波長同時分光モニタリング観測:2016年秋季に行った観測およびデータ解析の結果、今回の観測データからは、観測装置由来の原因(要求値より低い装置のポインティング精度や、装置自身の大きな変動)により、褐色矮星自身のスペクトル変動のみの抽出が困難であることが判明した。そのため、今回得られた結果をもとに観測手法的改善を検討した(2017年春季天文年会にて発表)。(2)褐色矮星大気中のダストサイズ:褐色矮星の大気中のダストのサイズに着目し、ダストサイズが大気構造やスペクトル形状に与える影響、およびダストサイズと温度などの他物理量との相関関係を明らかにした(論文執筆中)。この過程で、ダストサイズをフリーパラメータとして扱えるよう計算コード・システムを改良した。1.褐色矮星の大気モデルの整理は進んだが、改良については難航している。2.地上望遠鏡における観測申請が受理されなかったことで、次年度の計画が遅れることが予想される。今後は、引き続き褐色矮星の大気モデルの改良を行いながら、褐色矮星の大気構造を解明していく、また、系外巨大ガス惑星の直接分光観測を実施し、褐色矮星とガス惑星との比較研究を行っていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、引き続き大気モデルの改良を進めるとともに、1年後の系外巨大ガス惑星の直接分光観測に向けて、系外惑星の直接分光観測の計画を具体的にたてていく。大気モデルの改良においては、特に、ダスト生成・消滅における力学的過程を組み込んだモデルを作成していく予定である。
代数多様体とBrauer群の研究

Symmetric monoidalcategoryのBrauer群に関して:"Cohomology theory in 2-categories"ではAbe1圏論の2次元版として2-圏でのホモロジー代数の考察を行ったが、Theory and Applications in Categoriesに掲載された。当2次元ホモロジー代数はgr-stackのなす2-圏への応用が期待される。その際に重要になるpseudo-bicolimitの構成を本年度は行った。Mackey及び丹原関手に関して:"Tambara functors on profinite groups and generalized Burnside functors"においてプロ有限群上で丹原関手を定義したが、これはCommunications in Algebraに受理された。今年度はこれを局所有限トポス上で行うことを目標に考察をおこなった。局所有限トポス上で行うことで、プロ有限群への拡張とは違う方向への丹原関手の拡張が得られる。例となるトポスへの応用はもとより、抽象的な圏上で議論を行うこと自体に意義があり、これにより丹原関手の性質がより明瞭に理解される。1)昨年度より引き続き行っている2次元ホモロジー代数の研究では、修士論文の内容を改善(主に頁数削減)の上、論文誌に投稿した。2)SchemeのBrauer群に関する研究では、被覆のBrauer群の関係式(同型)を導いた。具体的には、Gをガロア群にもつ有限次ガロア被覆に対し、中間被覆のBrauer群がG上のコホモロジカルMackey関手となることを示し、Bley-Boltjeの定理を適用することで中間被覆のBrauer群の間の同型を導出した。この結果はT.J.Fordによる環のガロア拡大に対する結果のschemeへの一般化となっている。直接的な意義として、中間被覆のBrauer群の加法的数値不変量の間の等式を導ける。この結果については、当該年度10月に開かれた代数幾何学城崎シンポジウムで発表させて頂いた。発表原稿を加筆、修正した後、来年度には論文誌に投稿したいと考えている。