hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児の保健管理のためのバイオマーカーの検索―尿・毛髪・爪中微量元素の研究

目的:幼児の育児環境およびその生体影響を簡便でより客観性の高く検索する方法として非侵襲的および幼児に影響の少ない方法で採取できる尿や毛髪,爪等の生体試料の有用性を検証することを目的にその基礎となる栄養および微量元素摂取量と尿中排泄量の実態と相互関係の調査・検討を行なった。方法:宮城県内の農業および漁業地域の4地区8幼稚園の119名(男児69名、女児50名)を対象に家庭および幼稚園等の協力の下に陰膳・実測法による対象園児の丸一日の間食を含む全食事と翌日の早朝尿を採取した。食事検体は食品別に秤量後に全量をミキシング処理し、分析用に凍結保存し、元素分析および標本資料としている。元素分析等は前年度と同様の方法によった。微量元素分析は食事、尿検体とも湿式灰化後に原子吸光・発光分光法やICP-MS等で行った。なお、生活活動状況は質問紙法により調査した。結果と考察:1)年齢と体格:年齢は男、女児が4.72±0.95、4.60±0.96(M±SD)で、身長と体重はそれぞれ109.9±8.0,107.5±7.4と20.1±4.0,18.8±3.6である。2)塩素摂取量と尿中排泄量:男女別塩素一日摂取量(g/日)は3.05±0.95と2.88±1.24,尿中排泄量(g/L)は4.40±1.98と4.31±1.71。体重あたり塩素摂取量(g/kg)は男女差が無く、0.155±0.053。3)地区間の比較:塩素摂取量および尿中排泄濃度は4地区間に相違が認められた。食事内容および生活状況との関係を中心にその変動要因について検討を行なっている。本研究は幼児の育児環境およびその生体影響を簡便でより客観性の高く検索する方法として非侵襲的および幼児に影響の少ない方法で採取できる尿や毛髪,爪等の生体試料の有用性を検証することを目的としている。仙台市内の幼稚園および園児の父兄の協力を得て調査した年長児41名(男児21名,女児20名)を対象にして採取した2日間の逐次全尿の500検体を対象に検討を行った。検査項目は尿量、クレアチニン濃度,尿比重,尿中17-OS濃度,尿中Cl,Zn,Cu等の微量元素とした。尿中17-OSは臨床検査用キット(OSKIT,関東化学)を用い,尿中Clはクロライドカウンターを用いて測定し,他の微量元素類は湿式灰化処理後,発光分光分析質量法等で測定する。なお,園児の身体計測値や家庭での園児の食事や生活時間の様子についてはアンケート調査により把握している。1)年長児の一日の尿排泄の成績(いずれも平均値±標準偏差で表示)を男女別に見ると,排尿回数は6.4±1.6と5.6±1.6,尿量(ml/日)は430±106と417±188,クレアチニン排泄量は(mg/日)は295±65と227±79であった。尿量およびクラチニン排泄量は文献値に比して低値である。2)尿中17-OS値の男女別の成績は,一日排泄量(mg/日)は0.36±0.11と0.29±0.15,クレアチニン当量値(mg/g)は8.2±4.0と7.8±5.8であった。個人差が大となっている。3)尿中Cl排泄量の男女別の一日排泄量(g/日)は2.16±0.61と1.79±0.68である。4)尿中代謝物の日内,日間変動と各自の家庭での生活の様子,とくに生活時間調査の成績と対応させて解析を行った。前年に引続き幼稚園児を対象に都市と農村部と生活環境を異にすることと各種バイオマーカーの変動について検討を行なった。調査は幼稚園および園児の保護者の協力を得て行なった。都市部は仙台市内の幼稚園の74名(男児40名,女児34名),農村部は宮城県鹿島台町の3幼稚園64名(男児31名,女児34名)。調査はスポット尿の採取と陰膳・実測法による丸一日の食事調査および質問紙による生活状況調査を行なった。。測定項目は,(1)スポット尿は尿量,クレアチニン濃度,尿比重,尿中17-OS濃度,尿中Cl,Zn,Cu等の微量元素,(2)食事調査は栄養摂取量と微量元素摂取量等である。尿中17-OSは臨床検査用キット(OSKIT,関東化学)を用い,尿中Clはクロライドカウンターを用いて測定し,他の微量元素類は湿式灰化処理後,ICP-MSやMIP-MS等で測定する。園児の身体計測値は定期検診値によった。

1)都市部の幼稚園児45名の登園時と降園時の尿中17-OS値(mg/g creatine,平均値±標準偏差)は1.25±0.58と1.17±0.71であり,尿中Cl値(g/g creatine)は9.4±3.9と8.6±4.0でいずれも個人差が大である。2)食事からのCl摂取量(g/day,平均値±標準偏差)の都市部と農村部の成績は3.1±1.1と3.3±0.9で,農村部が大である。また尿中Cl値(g/g creatine)の都市部と農村部の成績は5.0±1.7と8.9±5.3となりいずれも個人差は大であるが,とくに地域的に都市部に比して農村部は高値である。4)バイオマーカとしての尿中代謝物および微量元素の特異性を検討すべく幼稚園児の栄養および生活状況との関係について検討を行った。目的:幼児の育児環境およびその生体影響を簡便でより客観性の高く検索する方法として非侵襲的および幼児に影響の少ない方法で採取できる尿や毛髪,爪等の生体試料の有用性を検証することを目的にその基礎となる栄養および微量元素摂取量と尿中排泄量の実態と相互関係の調査・検討を行なった。方法:宮城県内の農業および漁業地域の4地区8幼稚園の119名(男児69名、女児50名)を対象に家庭および幼稚園等の協力の下に陰膳・実測法による対象園児の丸一日の間食を含む全食事と翌日の早朝尿を採取した。食事検体は食品別に秤量後に全量をミキシング処理し、分析用に凍結保存し、元素分析および標本資料としている。元素分析等は前年度と同様の方法によった。微量元素分析は食事、尿検体とも湿式灰化後に原子吸光・発光分光法やICP-MS等で行った。なお、生活活動状況は質問紙法により調査した。結果と考察:1)年齢と体格:年齢は男、女児が4.72±0.95、4.60±0.96(M±SD)で、身長と体重はそれぞれ109.9±8.0,107.5±7.4と20.1±4.0,18.8±3.6である。2)塩素摂取量と尿中排泄量:男女別塩素一日摂取量(g/日)は3.05±0.95と2.88±1.24,尿中排泄量(g/L)は4.40±1.98と4.31±1.71。体重あたり塩素摂取量(g/kg)は男女差が無く、0.155±0.053。3)地区間の比較:塩素摂取量および尿中排泄濃度は4地区間に相違が認められた。食事内容および生活状況との関係を中心にその変動要因について検討を行なっている。
保健所・市町村保健婦の業務実態調査を基礎資料とした地域看護学教育の構築

本研究の目的は、1保健所・市町村における保健婦業務が地域保健法の施行や在宅ケアの広がりを受けてどのように変化してきたかを把握すること、2保健所・市町村の役割分担がよくなされている地域と、在宅ケアの分野で保健婦の新たな役割が獲得された地域を抽出して現地調査を行い、その役割がとれた背景と保健婦の能力を明らかにすること、以上の結果を受け、3大学における保健婦教育ならびに保健婦現任教育のあり方を考察することである。1の目的に沿って、全国の都道府県保健所493ヶ所、市町村3,189ヶ所(指定都市、中核市、政令市を除く)に対する調査を行った結果、市町村は住民に身近なサービス、保健所は専門的、広域的な業務が強化されている実態が明らかになった。また、保健所では企画調整部門、市町村では福祉部門や新たに施行される介護保険部門に保健婦が配置され、各部門での今後の保健婦活動のあり方が模索されていた。2の目的に添って、保健所6ヶ所、市町村7ヶ所の現地調査を行った結果、保健婦はその専門性を強化すること、また、介護保険等の新たな課題に挑戦できる資質を身につけることの必要性が示唆された。さらに、地域保健活動を進める際の地区診断の必要性が明らかになった。以上、全国調査、現地調査の結果を保健婦助産婦看護婦学校養成所指定規則(教育課程各教科目)に対応させ、今後の保健婦教育のあり方を検討した。その結果、保健婦基礎教育においては地区活動の展開、保健・医療・福祉の連携、情報処理技術等に関する教育を強化し、また、介護保険制度に対応するための教育を新たに加える必要性が認められた。現任教育においては、特に初任者の保健事業の施策化、在宅ケアの推進、地区組織活動支援等の教育を強化する必要性が認められた。また、現任教育における個々の研修・研究課題の明確化と、組織的な教育体制整備の必要性があげられた。本研究の目的は、地域保健法施行後の保健所・市町村保健婦に期待される役割が、地域保健法や在宅ケアの広がりをうけてどのように変化してきたかを把握することである。対象は全国都道府県保健所493、全国市町村3,189(指定都市・中核市・政令市を除く)の保健婦主務者。方法は郵送による自記式質問紙調査、調査期間は平成10年11月から12月。結果と考察:1,保健所保健婦;282保健所(57.2%)から回答を得た。地域保健法改正前後で組織改正のあった保健所は81.9%、保健婦業務体制の変更は68.8%.この変化による利点は、「専門的業務を推進できるようになった」「企画立案から評価まで一連の業務がスムーズにできるようになった」等であり、問題点は「担当以外の仕事が見えなくなった」「市町村とのかかわりが少なくなり、地域の実態を把握しにくくなった」等があげられた.現在の活動(以下、複数回答)では精神保健対策(51.8%)、難病対策(29.1%)、結核予防対策(28.0%)であった.保健所保健婦に期待される役割は「広域的な市町村の調整機能」(69.5%)、「処遇困難ケースへの対応」(48.7%)、「研修の企画」(41.3%)があげられた。2,市町村保健婦;1,930市町村(60.5%)から回答を得た.地域保健法改正前後で組織改正のあった市町村は42.8%、保健婦業務体制の変更は16.5%。この変化による利点は、「専門的に業務を推進できるようになった」

「効率的に仕事ができるようになった」等であり、問題点は「担当以外の仕事が見えにくくなった」「保健所とのつながりが希薄になった」「市町村保健婦内での交流が減少した」等があげられた。現在の活動では母子保健対策(37.8%)、老人保健対策(30.6%)、在宅ケア(18.4%)であった.また、市町村保健婦が今後「強化する」と答えている事業は「健康増進事業」(39.6%)、「住民の組織育成と支援」(37.7%)、「在宅ケア」(35.5%)の順となっており、新たな課題として認識された。本研究の目的は、地域保健法施行後の保健所・市町村保健婦業務の実態を把握し、それを基に、今後求められる保健婦の能力を明らかにする。その結果から、保健婦基礎教育、並びに、保健婦現任教育のあり方を考察することである。本研究は2年計画で、本年度は1年次の調査結果を基に、地域保健法施行後の保健婦業務のあり方について、1地域における保健婦及び保健士の保健活動指針(厚生省保健医療局及び地域保健・健康増進栄養課長通知)、2保健婦に求められる7つの能力(研究代表者らによる先行研究)を基に調査項目を設定し、全国6地域の保健所・市町村及びその地域の保健婦教育機関に面接調査を実施した。保健所の組織改正、保健婦業務体制の変更、市町村においては保健婦の福祉部門等への配置、介護保健法導入に伴う業務体制の確立等があった。そのために必要な課題として、1保健婦の職域拡大に対応できる能力の育成、2地域保健活動における専門性の強化、3担当業務における初任期からの自立した活動、4保健所の広域的調査機能の強化、5市町村における在宅ケア実施のための調整能力の強化等があげられた。また、保健婦教育で強化すべき内容として、1人々の健康に関わる情報の収集・活用、2個人・家族及び地域全体を単位とした活動、3在宅ケア推進のためのチームづくりとその中での看護職の役割、4地区診断における必要な情報の収集・分析、住民ニーズの把握、地区診断結果の事業への活用、5施策化のプロセス、6組織育成の必要性とプロミス、7情報の管理、8情報提供、資料作成の方法、9介護保険制度の仕組みと看護職の役割等があげられた。新たに加えるべき内容として、1保健婦の生涯学習の必要性と自己学習の強化、2研修企画に関する能力、3研究の推進があげられた。この結果を保健婦助産婦看護婦学校養成所指定規則における教育課程の各科目に対応させ、保健婦教育の考え方を明らかにした。
寝具の違いが睡眠の質に影響を及ぼすか?

硬さと弾性の異なるマットレス4種類を用い、短時間臥位実験、終夜睡眠実験、日常連続睡眠実験により、寝姿勢、体圧分布、睡眠解析、生理・心理反応をおこない「寝転び心地」「眠り心地」を検討した。その結果、短時間睡眠では、柔らかく反発弾性が小さい方が評価は良く、終夜睡眠実験では、寝姿勢や変換回数に差がみとめられたが、睡眠の質には有意な差は無かった。直接身体に触れる寝具は寝心地や快適性をはじめとして睡眠に大きな影響を与えていると考えられるが、睡眠時の生理心理反応については殆ど検討されていない。本研究では、硬さと弾性の異なるマットレスを用い、「寝転び心地」「寝心地」について短時間臥位実験、終夜睡眠実験、日常連続睡眠実験により、寝姿勢、体圧分布、睡眠解析、生理・心理反応について検討した。<方法>実験1:「寝転び心地」実験として、青年女子20名で4種類の硬さと弾性の異なるマットレスに短時間仰臥位および側臥位でSD法を用いた評価実験。実験2:「寝心地」終夜実験として、健康な若齢者男女15名を被験者とし、人工気候室内にて8時間の終夜睡眠実験。実験3:「寝心地」終夜実験として青年女子9名で普段の睡眠環境における硬さの異なるベッドマットレスをもちいた連続使用による終夜睡眠実験を実施した。最終年度はこれらの実験の関連と、睡眠深度への影響や心理的影響について検討した。<結果>実験1「寝ころびごこち」評価:体圧が分散している、柔らかいマットレスであるソフト、低弾性のマットレスが快適で寝心地がよいと評価しているが、低弾性では寝返りがしにくいとも評価した。また側臥の方がより快適評価が高く、低弾性では、底付き感があった。実験2「寝心地」終夜実験:ほぼ同様の体圧分布であったが、脳波的睡眠深度には差が認められなかった。実験3連続終夜実験:低弾性で仰臥位の出現率が低いが体動回数は多く、最大静止持続時間は硬いマットレスでやや長かった。これは、低弾性では側臥位でも姿勢が安定し比較的姿勢を保持できるが、体動時は動き難いためと考えられる。寝床内湿度は低弾性がやや高めだったが、睡眠深度には差が認められなかった。これら4種のマットレス程度の差では、「寝転び心地」には差があるが、その寝具での睡眠深度には有意差がなく「寝心地」にそれほどの差がないと考える。直接身体に触れる寝具は寝心地や快適性をはじめとして睡眠に大きな影響を与えていると考えられるが、寝具の硬さに着目した終夜睡眠実験は少ないのが現状である。本研究では、硬さの異なるベッドマットレスを用いて終夜睡眠をとったときの寝姿勢、体圧分布、生理・心理反応について比較検討を行った。実験1:スーパーハード(160±26N)、スタンダード(130±23N)、ソフト(90±19N)、低弾性(50±15N、反発弾性10%)の4種類のマットレスに短時間仰臥位および側臥位でSD法を用いて、20名の青年女子に寝心地に関する評価をさせた。その結果、硬さ感では、それぞれのマットレスにみあった硬さの評価結果を得た。実験2:健康な若齢者女性8名および若齢者男性7名を被験者とし、人工気候室内にて8時間の終夜睡眠実験を行った。ベッドマットレスは実験1と同様のものを用い、スーパーハードを順応夜に使用した。生理反応として寝姿勢・体圧分布・心拍・体動・脳波・眼球運動を終夜連続測定し、心理反応として睡眠前後にベッドマットレス評価、起床時にOSA睡眠調査票による主観的睡眠感の申告を得た。ソフト・低弾性では仰臥位において体幹部における最大体圧値が低く、圧力が分散していたが、側臥位ではその傾向は認められなかった。寝姿勢の変換回数はスタンダードで最も多く、大きな体動も多かったが、ソフト・低弾性では、同一の寝姿勢が長く持続し、寝姿勢の変換を伴わない手足の細かな動きが多い傾向が認められ、圧力の分散と身体の沈み込みによる影響がうかがえた。低弾性は、女性ではOSA睡眠調査票において睡眠維持の因子の得点が有意に低くかった。実験3:上記実験2を受けて、実際の生活空間での硬さの異なるベッドマットレスをもちいた終夜睡眠を奈良女子大学学生寮居住者8名を被験者とし、各マットレス3夜、合計9夜連続睡眠実験を同様の方法で実施した。計画時に実施することを計画していた睡眠実験は、予備実験を行った結果、実験1:実験室における心理評価実験、実験2:被験者によるベッドマットレスでの睡眠実験、実験3:自宅での睡眠実験を概ね終了することができた。詳細な解析および検討等はこれからである。実験は終了したが、詳細な解析をおこなう。心理評価実験については、SD法を用いた評価データの因子分析等を行い、寝心地に関する評価に関してどの様な項目が関連しているか解析をおこなう。

睡眠実験に関しては、体動および脳波による睡眠評価の解析が終了しておらず、これらを解析して、ベッドマットレスの硬さ等が異なるとどの様な影響があるか、他の要因等も含めて解析を行う予定である。解析および検討結果を基に、補足実験が必要か検討を行い、実際の生活時における寝心地評価について検討を行う。更に、アンケート調査等についても検討を行う。統計パケージ等の導入により、因子分析による、心理評価をおこなう。また、睡眠評価のために、体動や脳波計測結果の検討をおこなう。これらをもとに、それぞれの実験結果から、ベッドマットレスが寝ころんだ時の寝心地、眠った時の眠り心地、睡眠にどの様な影響を与えているか、検討する。また、これら3実験から、短時間寝ころんだだけの寝心地と、8時間睡眠を取った時の眠り心地、睡眠そのものの質への影響の関連を検討する。追加実験が必要な場合は、実験消耗品や被験者代を支出する予定である。アンケート調査に関する諸費用、消耗品、アンケート謝金等の支出を行う。
ビザンティン・ヘシカズムの歴史的研究─東方キリスト教神秘主義の起源と展開

本研究はビザンツ帝国のキリスト教、すなわち正教の信仰生活に関連して成立した、ヘシカズムと呼ばれる神秘主義について、その起源と展開の解明を目指したものである。本研究の主たる成果は、心身技法をともなう形式の神秘主義的霊性がアトスのニキフォロスによりテクストにおいて定式化された13世紀半ばよりも前に、何らかの、具体的には明かされない神秘主義的実践の伝統があったことを示した点にある。当年度は全体の研究課題に関連して、以下に詳細を示す2項目の考察を行い、その成果の一部については国内の学術雑誌および学会にて発表した。1.ビザンティン・ヘシカズムの起源と展開:ビザンティン・ヘシカズムについて、いまだ明らかにされていない問題は、それが具体的にいつ、いかなる経緯で修道士らによって支持、実践されるようになったのか、というものである。当年度は昨年度の考察結果を踏まえて、俗人学者ニキフォロス・グリゴラス以前のビザンツの霊的テクストを集中的に検討し、以下の暫定的な結論に達した。すなわち、13世紀後半より前の時期では、アトス山でヘシカズムを指導したとされる修道士ニキフォロスのほかに、身体技法を祈祷に取り入れたうえで神との合一的境地を目指した著名な修道士は一人も確認されず、ヘシカズムの起源については、イタリアからアトスに到来したと伝えられるニキフォロスが独自に身体技法を考案したか、ニキフォロス以前に一部の修道士らが非公式にその方法を編み出し、口伝によりそれを実践、継承していたかの、いずれかの可能性が有力ということである。2.ビザンツにおけるキリスト教的伝統とヘレニズム的伝統の関係:ビザンティン・ヘシカズムをめぐる諸事象は、ビザンツにおけるキリスト教的伝統と非キリスト教的・ヘレニズム的伝統との関係を背景に、理解される必要があり、近年では、11世紀の哲学者ミハイル・プセロスが神秘主義的な実践に関心を示していたことも指摘されている。当年度は、昨年度に引き続き村田光司氏の協力を得て、本心からのキリスト教徒であったのか否かで研究者の見解がわかれている6世紀の歴史家、ケサリアのプロコピオスの『秘史』の翻訳および註釈に取り組み、その成果(全30章のうち、第11章-18章)を雑誌に発表した。本研究は、13世紀から14世紀にかけてビザンツの修道士の間で流行し、その後、修道士の人的ネットワークを介して正教スラヴ世界に伝播した神秘主義霊性、いわゆるビザンティン・ヘシカズムの体系的分析を試みるものである。当年度は、ビザンティン・ヘシカズムをめぐって以下の三つの視角から考察を進め、このうちの2.と3.については成果の一部を国内の論集と学術雑誌に発表した。1.ビザンティン・ヘシカズムの起源:呼吸および姿勢への注意が神秘的境地の獲得のために払われることから、ヨガとの類似も指摘されるヘシカズムの起源について、これまで確たる証拠は提示されておらず、定説的なものも存在していない。研究代表者はイタリアの史家A・リゴの研究を手掛かりとして、14世紀の俗人学者ニキフォロス・グリゴラスの著述を検討し、グリゴラス自身は従来の神秘主義的伝統とは明白に一線を画する新たな実践ないし霊性が出現したものと理解していたことを確認した。2.神学者グリゴリオス・パラマスの思想:イタリアのカラブリア地方出身の修道士バルラームによる強い批判に対し、ヘシカズムの実践者として神学的弁証ないし正当化に努めたのはグリゴリオス・パラマスであるが、パラマスの思想的発展を通時的に把握する課題の一環として、彼が1354年にオスマン朝の捕虜になった時期に執筆した書簡を分析し、彼がビザンツ帝国の衰退を神の意思として理解し、帝国なき社会における信仰の持続を想定していたことを明らかにした。3.ビザンツにおけるヘレニズムとキリスト教の相克:ビザンティン・ヘシカズムをめぐる諸事象は、ビザンツにおけるキリスト教的伝統と異教・ヘレニズム的伝統の併存、相克の歴史を視野に入れたうえで把握される必要がある。当年度は、村田光司氏の協力を得て、ビザンツにおける反キリスト教的歴史書の典型ともいうべきプロコピオスの『秘史』の三分の一を訳出した。当年度は、以下の2項目について考察を試み、その成果の一部については国内の学術雑誌および学会にて発表した。1.ビザンティン・ヘシカズムの起源と展開:ビザンツのおけるヘシカズムの革新性は、修道生活と密接に関連した「イエスの祈り」の連唱に、独特の身体技法が組み合わされた点にあった。この神秘主義的実践としてのヘシカズムがビザンツの修道士世界で流行し始めたとされるのは13世紀後半であるが、10世紀から13世紀にかけての諸史料、とくに新神学者シメオンとその師父ストゥディオスのシメオン、11世紀半ばの神学者ニキタス・スティタトス、12世紀半ばの修道士ヤコボス、13世紀半ばの修道士マルコスの著作を分析した結果、11世紀前半のストゥディオス修道院と新神学者シメオンのサークルを中心に、何らかの方法を用いての神秘的境地への到達が重視されていたことを確認した。

しかし、この段階ではいかなる史料にも「方法」は言及されず、「イエスの祈り」と神秘的境地とのはっきりとした関連も示されない。一方、修道士マルコスが記した修道生活のための手引的なテクストからは、彼が「イエスの祈り」の連唱を重視していたことが読み取れた。これらの分析から、代表者は、アトスのニキフォロスが定式化したビザンティン・ヘシカズムの背後に、ごく限られた層の修道士を担い手とする、定式化もテクスト化もされないヘシカズム実践の伝統があった可能性が高いと考えている。2.ビザンツにおけるキリスト教的伝統とヘレニズム的伝統の関係:近年、一部の研究者はビザンツ社会において、これら二つの伝統の併存および相互作用が様々な局面で看取されることを指摘しているが、代表者もそうした見解を共有するものである。当年度も、ビザンツのヘレニズム的ないし反キリスト教的な視座に立つ史書、プロコピオス『秘史』の邦語訳と註付けを村田光司とともに行い、最後のセクションの作業を終了した。西洋史学研究第二年度に考察を予定していたのは、1330年代後半より生じた、ビザンティン・ヘシカズムの神学的・教理的妥当性をめぐる論争において、それを実践する修道士らを擁護・代表する論陣を張ったグリゴリオス・パラマスの人的ネットワーク形成を、彼自身の思想ないし神学的な発展過程との関連で把握することである。当年度、とくに注目した問題は、パラマスが世俗のキャリアを放棄し、コンスタンティノープルから西方の修道院への出立を決意した時点で、ヘシカズムがどの程度普及しており、パラマスが実践面でそれにどの程度のかかわりをしていたのかという点である。パラマスがアトスに向かった1310年代からヘシカスト論争が始まった1330年代まで、アトス山とその周辺に暮らした修道士についての具体的情報を多く含むのは聖人伝テクストであり、複数の聖人伝から、パラマスはとりわけ大ラヴラ修道院での暮らしを通じて、多くの修道士との交友を築き、後の論争で発揮された神学的教養と論理能力を習得したことを確認した。当年度は、本研究での閲読・活用を予定しているギリシャ語写本について、ヴァティカン使徒図書館およびヴェネツィア・サンマルコ図書館を訪問し、のべ4日にわたって複数の写本を閲読する機会を得た。他の課題や校務との兼ね合いで、成果発表のために十分な時間が確保しづらい状況にはあるが、研究はおおむね順調に進展していると代表者は考えている。研究初年度に考察を予定していたのは、ビザンティン・ヘシカズムの起源の問題である。なにゆえ、古代末期以来の修道士らの伝統的な祈りの実践に、呼吸と姿勢の整序に力点を置く身体技法が結合されたのか。代表者はこの問題へのカギを、地中海中部から西部にかけて流布していたボゴミール-カタリ派異端とユダヤ神秘主義にあると推測し、初年度においては、ヘシカズムを含む、中世地中海世界の神秘主義霊性の広範な比較への予備作業として、ビザンツにおけるヘシカズムの成立を同時代の記述史料の分析から跡づけることを計画した。この計画に関しては、とくにニキフォロス・グリゴラスの史書『ローマ史』の読解を進め、彼が、アトス山の修道士らが実践するヘシカストの祈りをボゴミール派と表して非難していることに注目した。ボゴミール派はビザンツ、とくにブルガリア地域を中心に広まったキリスト教二元論異端とされ、伝統的教会ヒエラルキーの否定と独自の宗教実践を特徴として有したとされる。
コリネバクテリウム・グルタミクムの酸素要求性改変への代謝工学

コリネバクテリウム・グルタミクムにおいて微好気生育能に関わる遺伝子を6種同定した(Cgl0807, Cgl1102, Cgl0600, Cgl1427, Cgl2857, Cgl2859)。この内、核酸合成に関わるCgl1427(シチジル酸キナーゼ遺伝子)を中心とした解析から、同機能が低酸素環境での正常なDNA合成に重要な役割を担っていることを明らかにし、同菌において酸素が不足するとDNA合成が生育の律速になりうることを初めて示唆した。一方、酸素の必要量そのものを減らすとの観点から、解糖系でNADHに代えてNADPHを産生するコリネ菌を育種し、物質生産宿主としての可能性を示した。コリネバクテリウム・グルタミクムのゲノムから遺伝学的なアプローチで微好気生育能に関わる遺伝子を6種特定した。これらは、機能未知の膜タンパク質遺伝子2種(Cgl2857 & Cgl2859)、シグマ因子SigD遺伝子(Cgl0600)、核酸の合成に関わるシチジル酸キナーゼ遺伝子(Cgl1427)、鉄の取り込みに関わるシデロフォア関連タンパク質遺伝子(Cgl0807)、そして呼吸鎖に関わるフェレドキシン関連タンパク質遺伝子(Cgl1102)であった。各遺伝子の種々高濃度酸素要求株に対するクロス相補能を調べた結果、前4者は対応する変異株だけでなく他の変異株も相補する能力を有していた。これら6種の内、特に興味が持たれる膜タンパク質遺伝子(Cgl2857 & Cgl2859)に焦点をあてた機能解析を開始した。いずれの遺伝子もそのホモログが大腸菌や枯草菌など他の微生物には存在せず、いわゆるコリネ型グルタミン酸生産菌に特有であった。低酸素適応性との関連を探るため、野生株から各々の単独破壊株および両者破壊株を造成した。微好気生育能は、野生株≧ΔCgl2857株>ΔCgl2859株>ΔCgl2857 & ΔCgl2859株の順に低下したことから、微好気生育能に対し、主な役割はCgl2859が担い、Cgl2857は補助的と考えられた。それら膜タンパク質遺伝子が取得された高濃度酸素要求株OX-119について変異点を解析した結果、Cgl2857-Cgl2859クラスターの上流に変異が見出された。この変異を野生株に導入すると確かに微好気生育能が失われた。これまでに、コリネバクテリウム・グルタミクムの微好気生育に関わる遺伝子の1つとして、機能未知の膜タンパク質遺伝子Cgl2859を特定している。野生株で同遺伝子を破壊すると確かに微好気生育能が低下するが、好気的条件の撹拌培養でラグ期が延びるという不可解な現象を認めた。我々は、本菌のDNA合成に酸素が関わることに着目して、破壊株ではシード培養後期、酸素濃度の低下に起因してDNA合成能が影響を受けている可能性を考えた。DNA合成の鍵酵素でかつ活性発現に酸素を要求するリボヌクレオチドレダクターゼの遺伝子群(nrdHIE & nrdF)をプラスミドに集約して破壊株に導入すると、ラグ期長期化が有意に改善された。以上から、Cgl2859の破壊に伴うラグ期長期化の一因がリボヌクレオチドレダクターゼにあること、ひいては、Cgl2859が、酸素を必要とするDNA合成にも関与していることが示唆された。一方、酸素の必要量そのものを減らすとの観点から、解糖系におけるNADHの発生源と目されるグリセルアルデヒド-3-リン酸デヒドロゲナーゼ(Gap)反応に焦点をあて、コリネ菌のもつNAD型GapAに代えて、ミュータンス菌のNADP型GapNを発現する解糖系の再構築を試みた。コリネ菌のgapB破壊株ベースに、そのGapAをミュータンス菌のgapNでORF置換し、自前のgapABに代えてgapNをゲノム上で発現する菌株を造成した。本株は残念ながらグルコースで充分に生育できなかったが、同株から生育良好なサプレッサー株が容易に取得できることを見出した。代表株はNADPH産生型のGapN活性を保持しており、この株をベースに育種したリジン生産菌は対照株に比べて有意に高いリジン生産能を示した。酸素要求量の低下とリジン合成へのNADPH供給強化の2つの効果が相まった結果と推察される。同株の全ゲノム解析により、gapNとは別の領域に1塩基置換を見出した。

これまでに、コリネ型アミノ酸生産菌の微好気生育に関わる遺伝子の1つとして、核酸合成に関わるシチジル酸キナーゼ遺伝子cmkを特定している。さらに、微好気生育能が低下した種々の変異株で同遺伝子を増幅すると、微好気生育能が改善されることもわかっている。今年度は同反応がどのように微好気生育に関わるのかを解析した。cmkの破壊株では確かに微好気生育能が著しく低下し、cmkを含むプラスミドの導入で回復した。興味深いことに、cmk破壊株の微好気生育能は、シチジル酸キナーゼ反応に続くリボヌクレオチドレダクターゼ(DNA合成の鍵酵素で活性発現に酸素を要求)の遺伝子群(nrdHIE&nrdF)をセットで含むプラスミドでもほぼ完全に回復した。一方、好気的条件の撹拌培養ではcmk破壊株はシード培養時の酸素不足に起因してラグ期が延びる現象を認めたが、このラグ期長期化も同プラスミドの導入により有意に改善された。以上から、cmkの破壊に伴う微好気生育能の低下とラグ期長期化の主要因が共にリボヌクレオチドレダクターゼの反応律速にあること、ひいてはcmkが低酸素環境での正常なDNA合成に重要な役割を担っていることが明らかになった。一方、酸素の必要量そのものを減らすとの観点から、自前のNAD型GapA代えて、ミュータンス菌のNADP型GapNを発現するコリネ菌の育種を行ってきた。このGapN発現株はグルコースで良好に生育できなかったが、同株から生育が部分的に改善されたサプレッサー株が取得できることを見出した。代表株の全ゲノム解析を行い、サプレッサー変異が転写終結因子Rhoのミスセンス変異(R696C)であることを突き止めた。同変異をGapN株に導入すると確かに生育が改善されたが、野生株バックグラウンドでは生育への影響は見られず、代謝生理への影響は軽微と判断された。なお、この位置の変異は大腸菌でRhoの転写終結活性に必要なATP加水分解活性を低下させRhoの働きを弱めることが報告されている。従って、同変異を有するコリネ菌ではRho依存遺伝子のリードスルーが起こり、下流遺伝子の発現上昇が起こっている可能性がある。
毛細胆管膜キャリアーの胆汁うっ滞時における局在変化の検討

胆汁酸および有機アニオンの胆汁中排泄は、ATP依存性の1次性能動輸送を行う毛細胆管膜トランスポーターにより行われる。multidrug resistance protein 2(MRP2)は抱合ビリルビンなどの有機アニオンの排泄キャリアーであり、Dubin-Johnson症候群で遺伝子異常が認められる。アミノ酸抱合胆汁酸の胆汁中排泄はbile saltexport pump(BSEP)により行われ、家族性進行性肝内胆汁うっ滞2型で遺伝子異常が認められる。各種胆汁うっ滞モデルでMRP2およびBSEPのdown regulationが認められるが、それ以上に毛細胆管膜へのトランスポーターのvesicular targetingが障害の重要性が提唱されはじめた。本研究では胆汁うっ滞の病態の解明のため、胆管結紮(3日間)およびlipopolysaccharide(LPS)によるラット胆汁うっ滞モデルでのMRP2およびBSEPの肝細胞内での局在を、これらに対する抗体を用いた免疫染色による検討した。急速凍結した肝組織をスライドグラス上に固定した後、抗MRP2ポリクローナル抗体、抗BSEPポリクローナル抗体と反応させた。これらの抗体はC末端のペプチドを合成しKLHにcouplingさせたものをウサギに免疫して作製した。HRP標識した2次抗体と反応させ鏡検したところ、両トランスポーターの毛細胆管膜への局在が確認された。胆管結紮ラットでは、両トランスポーターの毛細胆管膜における染色性の低下がみられ、これらの機能低下が示唆された。免疫染色による検討では、LPSによる胆汁うっ滞モデルでのトランスポーターの変化は認められなかった。なお、市販の抗MRP2モノクローナル抗体を用いた検討でも同様の結果が得られた。今後、検討の不十分であった共焦点レーザー顕微鏡による観察法を検討するとともに、ヒト肝での検討も行いたい。胆汁酸および有機アニオンの胆汁中排泄は、2つの異なったATP依存性の1次性能動輸送を行う毛細胆管膜キャリアーにより行われる。multidrug resistance protein 2(MRP2)は抱合ビリルビンなどの有機アニオンの排泄キャリアーであり、先天性黄疸ラットやDubin-Johnson症候群で遺伝子異常が認められる。抱合胆汁酸の胆汁中排泄はbile saltexport pump(BSEP)により行われ、家族性進行性肝内胆汁うっ滞2型で遺伝子異常が認められる。各種胆汁うっ滞モデルでMRP2およびBSEPのdown regulationが認められるが、それ以上に毛細胆管膜へのキャリアーのvesicular targetingが障害の重要性が提唱されはじめた。本研究では肝内胆汁うっ滞の病態の解明のため、種々の胆汁うっ滞モデルでのMRP2およびBSEPの肝細胞内での局在を、まずこれらに対する抗体を用いた免疫染色による検討を開始した。摘出したラット肝を急速凍結した後、クリオトームでスライスし、スライスをスライドグラス上に固定した後、抗MRP2ポリクローナル抗体、抗BSEPポリクローナル抗体と反応させた。これらの抗体はC末端のペプチドを合成しKLHにcouplingさせたものをウサギに免疫して作製したもので、その特異性は確認済みである。スライドを洗浄後、標識した抗ウサギIgG抗体を反応させた後洗浄し鏡検したところ、毛細胆管膜への局在が確認された。今後、各種胆汁うっ滞モデルでの検討を行うと共に、蛍光抗体を用いた蛍光顕微鏡での観察を行う。また、申請後に抗MRP2モノクローナル抗体が市販され、この抗体はヒト肝MRPをも認識することから、将来的にヒト肝での検討も念頭に入れ、この抗体での検討も行う。

Multidrug resistance protein 2(MRP2)は抱合ビリルビンなどの有機アニオンの排泄キャリアーであり、Dubin-Johnson症候群で遺伝子異常が認められる。アミノ酸抱合胆汁酸の胆汁中排泄はbile saltexport pump(BSEP)により行われ、家族性進行性肝内胆汁うっ滞2型で遺伝子異常が認められる。各種胆汁うっ滞モデルでMRP2およびBSEPのdown regulationが認められるが、それ以上に毛細胆管膜へのトランスポーターのvesicular targetingが障害の重要性が提唱されはじめた。本研究では胆汁うっ滞の病態の解明のため、胆管結紮(3日間)およびlipopolysaccharide(LPS)によるラット胆汁うっ滞モデルでのMRP2およびBSEPの肝細胞内での局在を、これらに対する抗体を用いた免疫染色による検討した。急速凍結した肝組織をスライドグラス上に固定した後、抗MRP2ポリクローナル抗体、抗BSEPポリクローナル抗体と反応させた。これらの抗体はC末端のペプチドを合成しK L Hにcouplingさせたものをウサギに免疫して作製した。HRP標識した2次抗体と反応させ鏡検したところ、両トランスポーターの毛細胆管膜への局在が確認された。胆管結紮ラットでは、両トランスポーターの毛細胆管膜における染色性の低下がみられ、これらの機能低下が示唆された。免疫染色による検討では、LPSによる胆汁うっ滞モデルでのトランスポーターの変化は認められなかった。なお、市販の抗MRP2モノクローナル抗体を用いた検討でも同様の結果が得られた。今後、検討の不十分であった共焦点レーザー顕微鏡による観察法を検討するとともに、ヒト肝での検討も行いたい。
小児緩和ケアにおける医療と学校教育の連携システムの構築にむけた基礎研究

本研究の目的は、小児緩和ケアのトータルケアとしての医教一体体制の構築に向けた基礎研究を行うことである。医療と教育の連携や多職種連携から、心理学者、小児緩和ケア専門医、病弱教育専門家で研究チームを結成し、国際比較を行ってきた。研究4年目となる平成30年度は、平成29年度に引き続き研究成果を精力的に発信した。研究代表者の近藤は心理学の立場から、質的心理学の辞典において、「院内学級」「エンド・オブ・ライフケア」「死の受容」「死のアウェアネス理論」を担当し、病気の子どものケアについて執筆を行った。また、研究内容をまとめ、「死を意識して生きる」という章の執筆を担当し、次年度、著書が発刊される。研究分担者の多田羅は、小児緩和ケア専門医の立場から、「これからの緩和医療とホスピスケアの在り方を考える-がん拠点病院・三次医療機関の立場から-」「子どもの疼痛管理」といった講演を行っている。また、医療者向けの教育啓蒙に力を入れ、「エンド・オブ・ライフケア」「なぜ一度始めた人工呼吸管理はやめられないのか-倫理は感情で動いている-」等を分担執筆した。もう一名の分担者である武田は特別支援教育の立場から、「学校でのストレスとコーピング」「ムコ多糖症のある幼児児童生徒の保護者が認識した教育的支援と満足の評価」等の論文を執筆した。このように、各研究者が専門性を活かし、小児緩和ケアのトータルケアとしての教育と医療の一体体制を構築するための研究成果を精力的に発信した。平成29年度に、本研究の計画をアクションリサーチから、我が国の小児ターミナルケアにおける医療と学校教育の連携が抱える問題点や成功事例の発信を行うように計画を変更した。そのことにより、課題解決に向けた提言を行うという点においてはおおむね、研究目的を達成しているといえる。本研究では、国内外の優れた医療ー学校教育の一体体制の優れた方法を発信してくことを目的としている。今後は、『育療』に「小児緩和ケアのトータルケアとしての医教一体体制」の特集を組み、研究成果を発信し、それをもとに出版を行う。本研究では、小児緩和ケアのトータルケアとしての医教一体体制の構築に向けた基礎研究を行う。小児緩和ケアと病弱教育をどのように組み合わせ、結びつければ、闘病中の子どもの生を支える適切な制度となりうるのか。闘病中(入院・在宅)の子どもに対して、トータルケアとして学校教育を診断時から治療・復帰までとぎれなく提供しているスウェーデン、子どもホスピス等小児ターミナル期の子どもへの学校教育の提供を行っているドイツのモデルを中心に、医療と教育の連携や他職種との連携という面について調査する。国内においては、小児がん拠点病院における学校教育の現状と医療と学校の連携についての調査及びアクションリサーチを行う。初年度は、日本国内に15箇所ある小児がん拠点病院における学校教育の現状及びトータルケアの実情についての調査を行った。医療と教育の連携や他職種連携については、大阪市立総合医療センターでの聞き取り調査を行い、小児がん拠点病院の実情については、アンケート調査を行った。その結果、他職種連携においては、繋ぎのキーパーソンが重要な役割を果たし、本調査では、心理社会面の問題に精通している医療ソーシャルワーカーがつなぎ役として大きな役割を果たしていたことが明らかとなった。また、学校教育における多職種連携については、医療者と院内学級、院内学級と前籍校との連携において、病院間でかなり実情に開きがあることが明らかとなった。研究初年次(平成27年度)は、次のような研究計画をたてて研究を行った。1.共同研究者による第1回打ち合わせ会議を行い、研究実施を検討、確認する(4月6月)。2.資料調査:国内外の文献収集(4月8月)。3.国内調査:質問紙調査、聞き取り調査内容検討(6月8月)。4.調査倫理審査:国内質問紙調査内容を大学の研究倫理委員会の審査にかける(8月10月)。5.海外調査:渡独、渡瑞し、Alfred-Adler-Schule(独)、Kinderhospitz-Regenbogenland(独)、The Queen Silvia Children's Hospital(瑞)での聞き取り調査及び資料収集を行う(10月)。6.質問紙調査、聞き取り調査の開始(平成27年11月平成28年11月)調査紙調査については、これまでの調査により収集が非常に困難なため、平成27年秋28年秋にかけて約1年のスパンで行う。また、教員に対するインタビュー、子ども及び保護者へのインタビューについても、内容と対象の選定をこの時期におこなう予定である。教員については、夏季休暇中(8月)を利用し、個別インタビューを行う。7.学会等で情報収集するとともに、調査のまとめを行い、国際比較についての研究成果を学会・紙上発表する(11月3月)。上記のうち、14及び、6については概ね日程通り遂行でき、アクションリサーチのプログラム作成にむけて順調な資料収集ができている。闘病中(入院・在宅)の子どもに対して、トータルケアとして学校教育を診断時から治療・復帰までとぎれなく提供しているスウェーデン、子どもホスピス等小児ターミナル期の子どもへの学校教育の提供を行っているドイツのモデルを中心に、医療と教育の連携や多職種との連携という面について調査する。国内においては、小児がん拠点病院における学校教育の現状と医療と学校の連携についての調査及びアクションリサーチを行うという目標のもとに研究を実施している。

研究2年目であった平成28年度は、1.アクションリサーチの計画を行い、プログラムを完成させる(4月7月)、2.アクションリサーチの実施(平成28年9月平成29年8月)、3.前年度国内調査のまとめ(10月29年3月)を計画していたが、平成27年度に行った調査が順調に進んだため、そのまとめを優先したことによって、当初平成29年度、30年度に計画していた中間発表及び出版を先行して行った。具体的には、研究代表者が国際心理学会や日本発達心理学会での発表や日本質的心理学会、大阪小児固形腫瘍研究会での研究成果を基にした講演を行った。また、刊行物としては、研究代表者が『はじまりの死生心理学』、研究分担者が『子どもたちの笑顔を支える小児緩和ケア』を刊行した。また、これらの研究結果をもとに、ドイツの研究協力者とトータルケアを実施する上での多職種連携についての会議を実施した。アクションリサーチの実施は平成30年度以降の課題となったが概ね順調に研究は進んでいる。そのため、アクションリサーチが平成30年度以降にずれ込んだが概ね順調に進んでいる。本研究は、小児緩和ケアのトータルケアとしての医教一体体制の構築に向けた基礎研究を行う。闘病中の子どものトータルケアの中で、学校教育が持つ意義と医療と教育の連携について、国際比較研究を行い検討するものである。具体的には、日本と小児緩和医療の先進国であるドイツでの医療と教育の連携について、モデルとなる施設での調査を行い、それをもとに連携モデルを作成し、アクションリサーチを行う。研究3年目となる平成29年度は、平成28年度にまとめた研究成果を代表者、分担者が精力的に発信を行った。具体的には、研究代表者は、本研究の成果をまとめ、平成28年度に出版した著書をもとに、日本心理学会や日本発達心理学会での発表を行った。また、分担者は医療、教育の学会誌に論文の投稿を行った。研究代表者は心理学分野での発信、分担者の多田羅は小児緩和医療分野、武田は教育学分野での発信を行うことによって、小児緩和ケアのチームを担う多職種に同時に研究成果を還元することができた。また、これらの成果をもとに、研究代表者は、近年ドイツで急速に増えている子どもホスピスにて、調査、協議を行った。研究当初に計画していたアクションリサーチの実施はできていないが、アクションリサーチを研究者主導で行うよりも、モデルとなる取組を多職種に同時に発信していくことが本研究が本来目指すものに一致しているため、最終年度は、研究成果を発信していくと共に、あらたにオーストラリアでの調査を行い、モデル構築を目指す。
細胞骨格再編機構を応用した新規骨再生医療技術の創生

NEBL(Nebulette)は、先行研究にてヒト歯槽骨由来骨芽細胞(human alveolar bone osteoblastic cell: HAOB)の採取、培養方法を確立した際に、HAOBに特異的に発現していることが明らかになったアクチン結合タンパクであり、申請者らは、このNEBLを骨分化能力維持に関わるキー分子として注目している。このNEBLは、HAOBを歯周病患者に移植し歯周組織再生療法を行う際の、新たな骨分化マーカー、細胞品質管理マーカーとなる可能性がある。しかしNEBLは骨分野においての研究報告は皆無で、その機能は骨分化カスケードにおいて不明である。本研究はNEBLについて分子生物学的解析を詳細に行い、その骨分化における機能を明らかにし、細胞移植治療時に使用できる、骨分化能力を維持できるサプリメント、創薬となりうるか基礎的研究を行うことを目的とする。NEBLが発現低下する継代回数にNEBLリコンビナントタンパクをMAOBに添加し、NEBLの発現もしくは骨分化能力がレスキューされるか、または骨分化カスケードにおいてどのような機能を担っているか、解析するために以下の研究計画、実験方法を以下3項目に示す。1、MAOBの採取、培養。2、MAOBにおけるNEBL発現確認。3、MAOBにおけるNEBL添加による骨分化カスケード関連因子の発現解析(遺伝子レベル)。4、MAOBにおけるNEBL添加による細胞骨格再編機能、骨分化カスケード関連因子の発現解析(タンパクレベル)に目的をわけ、研究を遂行していく。平成29年度は1、2の項目について実験を予定していた。1に関してはMAOBの採取、初代培養は成功した。2に関しては継代培養、RNA抽出の条件を検索した。平成30年度は3の項目について、検討した。平成29年度は「MAOBの採取、培養を行い、それぞれの継代回数で骨芽細胞分化誘導実験を行い、NEBLが最も顕著に発現低下し始める継代回数を解明する」と研究計画していた。先行研究では中高齢者の歯槽骨よりHAOBを培養したことから、50週齢以上のC57BL/6Jマウス3匹の下顎からaged MAOBを培養することにも成功した。MAOBは現在7種類をそれぞれ3フラクション、2継代で凍結している。平成30年度は「NEBLの、MAOBにおける活性化および抑制する機構、細胞骨格再編機能を予測し、機能解析を行う」ことを目標としていたが限りあるprimary培養細胞を使用する前に、まずはマウス骨芽細胞株Kusa-A1細胞を使用して手技の確認をおこなった。Kusa-A1細胞をD-MEM培地と骨分化誘導培地で7日間培養し、骨関連遺伝子を含めNEBLの発現確認を行なったところ、骨分化誘導培地で培養したKusa-A1細胞は骨分化後期に関連する遺伝子群の発現が上昇し、NEBLの発現は見られなかった。しかしながらD-MEM培地で培養したKusa-A1細胞のNEBL発現もわずかであった。以上の結果から、実験手技の確立はできたため、MAOBを骨分化誘導培地で培養し、遺伝子発現を確認していく。NEBLマウスリコンビナントの物品確保についてはヒト型が流用が可能であるか、現在確認中である。NEBLの、MAOBにおける活性化および抑制する機構、細胞骨格再編機能を予測し、機能解析を行うため、NEBL遺伝子発現に関する手技の確立はできたため、MAOBを骨分化誘導培地で培養し、遺伝子発現を確認していく。NEBLマウスリコンビナントが購入できない場合は、強発現実験ではなく、ノックダウン実験も視野に入れて研究計画を練り直す。MAOBを骨分化誘導培地で培養し、遺伝子発現を確認していくには、培養期間を7日と限定せず、1、3、5、7とタイムコースを振ってそれぞれのRNAを回収し、解析を行なっていく予定である。NEBL(Nebulette)は、先行研究にてヒト歯槽骨由来骨芽細胞(human alveolar bone osteoblastic cell: HAOB)の採取、培養方法を確立した際に、HAOBに特異的に発現しているアクチン結合タンパクであり、申請者らは、このNEBLを骨分化能力維持に関わるキー分子として注目している。4、MAOBにおけるNEBL添加による細胞骨格再編機能、骨分化カスケード関連因子の発現解析(タンパクレベル)。に目的をわけ、研究を遂行していく。2に関しては継代培養の条件っを検討中で、現在進行中である。

平成29年度は「MAOBの採取、培養を行い、それぞれの継代回数で骨芽細胞分化誘導実験を行い、NEBLが最も顕著に発現低下し始める継代回数を解明する。」と研究計画していた。MAOBの採取、培養に関しては、まずC57BL/6Jマウス10週齢1匹をと殺後、下顎骨を採取し、コラゲナーゼを用いて連続消化を行い、細胞培養を行うことを試みた。計画ではMF start培地を用いて初代培養を行い、その後MF培地を用いて2日おきに交換し培養を行う予定であった。コスト面を考え、20%FBS含有DMEMで培養できれば、他の試薬に費用を充てることができればと、培養を試みたが初代培養は不可能であった。次にC57BL/6Jマウス10週齢3匹をと殺後、下顎骨を採取し、20%FBS含有DMEMで初代培養を試みたが失敗に終わった。当初の計画通り、MF start培地、MF培地を用いて初代培養を行ったところ、順調にMAOBとして培養することができた。先行研究では中高齢者の歯槽骨よりHAOBを培養したことから、50週齢以上のC57BL/6Jマウス3匹の下顎からaged MAOBを培養することにも成功した。MAOBは現在7種類をそれぞれ3フラクション、2継代で凍結している。MAOBが培養できなかった時のヒト歯槽骨採取の為の倫理委員会の申請は完了している。NEBL(Nebulette)は、先行研究にてヒト歯槽骨由来骨芽細胞(human alveolar bone osteoblastic cell: HAOB)の採取、培養方法を確立した際に、HAOBに特異的に発現していることが明らかになったアクチン結合タンパクであり、申請者らは、このNEBLを骨分化能力維持に関わるキー分子として注目している。このNEBLは、HAOBを歯周病患者に移植し歯周組織再生療法を行う際の、新たな骨分化マーカー、細胞品質管理マーカーとなる可能性がある。しかしNEBLは骨分野においての研究報告は皆無で、その機能は骨分化カスケードにおいて不明である。本研究はNEBLについて分子生物学的解析を詳細に行い、その骨分化における機能を明らかにし、細胞移植治療時に使用できる、骨分化能力を維持できるサプリメント、創薬となりうるか基礎的研究を行うことを目的とする。NEBLが発現低下する継代回数にNEBLリコンビナントタンパクをMAOBに添加し、NEBLの発現もしくは骨分化能力がレスキューされるか、または骨分化カスケードにおいてどのような機能を担っているか、解析するために以下の研究計画、実験方法を以下3項目に示す。1、MAOBの採取、培養。2、MAOBにおけるNEBL発現確認。3、MAOBにおけるNEBL添加による骨分化カスケード関連因子の発現解析(遺伝子レベル)。4、MAOBにおけるNEBL添加による細胞骨格再編機能、骨分化カスケード関連因子の発現解析(タンパクレベル)に目的をわけ、研究を遂行していく。平成29年度は1、2の項目について実験を予定していた。1に関してはMAOBの採取、初代培養は成功した。2に関しては継代培養、RNA抽出の条件を検索した。平成30年度は3の項目について、検討した。