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伝統的木造建築物およびそこに安置してある文化財の地震被害低減に関する研究

伝統的木造建築物とそこに安置してある文化財の地震被害低減に関する研究を行なった。実験を行なった建築物は長野県御代田町にある真楽寺の三重塔と長野市にある正源寺本堂である。文化財の地震被害低減については、主として既往の免震装置に関する研究成果を調べ、免震効果について検討した。真楽寺三重塔の修理に伴い、修理前と修理後の振動特性を調べた。常時微動を約30分間観測した。また、常時微動から得られた1次の固有振動数に合わせて人力加振による共振実験を行なった。その結果、修理前と修理後において、固有振動数は1.5Hz、2.3Hz、3.7Hzであり、同程度の値が得られた。減衰定数は0.03程度であった。振動モードは3次まで得られた。1次モードは曲げ変形的であり、2次モードはせん断変形的であった。長野市にある正源寺の修理に伴い、修理前と修理中について振動測定を行なった。修理後の測定は修理完成後に行なう予定である。真楽寺三重塔の場合と同様に、30分間常時微動を観測した。そして1次の固有振動数に合わせた人力加振による共振実験を行なった。その結果、修理前において1次の固有振動数は1.35Hzであった。修理中の固有振動数は1.45Hzの値が得られた。減衰定数は、修理前が0.027、修理中が0.026であり、ほぼ同程度の値が得られた。真楽寺三重塔と比べても余り差がない値となった。文化財の地震被害低減については、既往の免震装置に関する研究成果を調べ、兔震効果について検討した。支承復元装置についてJMA神戸NS50kineの地震波を入力し、免震効果を調べると、入力波に比べて応答加速度が1/12程度に減少することが分かった。研究初年度に当たり、江戸時代に建立された正源寺(長野市七二会甲)本堂の修理に伴い、修理前の現況における振動測定を行なった。本堂は南に面して建っており、振動計の配置は以下のようである。本堂前地面上3ch、本堂床中心3ch、本堂床北東隅3ch、本堂床南西隅3ch、本堂床南東隅2ch、本堂床北西隅2ch、天井中心梁上2ch、天井北東隅梁上3ch、天井南西隅梁上3ch、天井南東隅染上2ch、天井北西隅梁上2ch、最上梁中心2chの計12箇所で測定した。3chと記したのは、水平(南北・東西)2成分、上下動1成分の測定を意味し、2chは水平2成分のみの測定を意味する。合計3Ochの観測を行なった。測定は常時微動の30分連続観測と、人力加振について実施した。人力加振は、微動観測から読み取られた固有振動数1.4Hzをメトロノームにセットし、そのリズムに合わせて9人により人力による共振実験を行なった。加振方向は正面-奥行き方向(南北)と左右方向(東西)について行なった。データ分析の結果、修理前の現況において、固有周期は正面-奥行き方向(南北)で1.35Hz、2.20Hz、4.45Hzであり、左右方向(東西)で1.30Hz、2.10Hzなる値が得られた。これらの値は今後行なわれる修理中および修理後の測定と対応させて比較することにより本堂の振動特性を考察することになる。

実験を行なった建築物は長野市にある正源寺本堂である。文化財の地震被害低減については、主として既往の免震装置に関する研究成果を調べ、免震効果について検討した。長野市にある正源寺の修理に伴い、修理前と修理中について振動測定を行なった。修理後の測定は修理完成後に行なう予定である。30分間常時微動を観測した。そして1次の固有振動数に合わせた人力加振による共振実験を行なった。その結果、修理前において1次の固有振動数は1.35Hzであった。修理中の固有振動数は1.45Hzの値が得られた。減衰定数は、修理前が0.027、修理中が0.026であり、ほぼ同程度の値が得られた。過去の研究における真楽寺三重塔と比べても余り差がない値となった。文化財の地震被害低減については、既往の免震装置に関する研究成果を調べ、免震機構を分類して免震効果について検討した。支承復元装置についてJMA神戸NS50kineの地震波を入力し、免震効果を調べると、入力波に比べて、応答加速度が1/12程度に減少することが分かった。
アワノメイガ属蛾類における特殊化したオス中脚形態の変異と進化

●ロシアから,上記2種の近縁種ヨーロッパアワノメイガO. nubilalis (NUB ;中脚形態はORIと同様)が入手可能となったため,この種も飼育系統を確立して実験に含めた.●SCA×ORIの交雑(F_1およびもどし交配)により,中脚形態の種間差が常染色体上の1優性遺伝子(特殊化が顕著なSCA型が優性)に支配されていることを再確認した.●F_2世代の作成により,常染色体上の遺伝子に対して下位にある性染色体上の1遺伝子も中脚形態の発現に寄与していることが新たに明らかになり,この遺伝子がホモになると近縁種O. narynensis (NAR),ヘテロだとO. kurentzovi (KUR)(ともに日本からの記録がない種;中脚の特殊化の度合いはSCA>NAR>KUR>ORIの順)型の中脚が発現されることが示唆された.●SCA, ORI, NUBのそれぞれについて,複数家族の親子を同一条件下で飼育し,中脚および他の形態の量的形質における種内の遺伝的変異の程度を測定するための標本を得た.●SCAをエサが豊富な条件と少ない条件に分割して飼育し,中脚および他の形態形質の量的変異に及ぼす環境ストレスの影響を評価するための標本を得た.●6世代にわたるもどし交配によってORI・NUBの遺伝的背景にSCA型の中脚遺伝子を取り込み,特殊化したオス中脚がもたらすコストを評価するための標本を得た.●ロシアから,上記2種の近縁種ヨーロッパアワノメイガO. nubilalis (NUB ;中脚形態はORIと同様)が入手可能となったため,この種も飼育系統を確立して実験に含めた.●SCA×ORIの交雑(F_1およびもどし交配)により,中脚形態の種間差が常染色体上の1優性遺伝子(特殊化が顕著なSCA型が優性)に支配されていることを再確認した.●F_2世代の作成により,常染色体上の遺伝子に対して下位にある性染色体上の1遺伝子も中脚形態の発現に寄与していることが新たに明らかになり,この遺伝子がホモになると近縁種O. narynensis (NAR),ヘテロだとO. kurentzovi (KUR)(ともに日本からの記録がない種;中脚の特殊化の度合いはSCA>NAR>KUR>ORIの順)型の中脚が発現されることが示唆された.●SCA, ORI, NUBのそれぞれについて,複数家族の親子を同一条件下で飼育し,中脚および他の形態の量的形質における種内の遺伝的変異の程度を測定するための標本を得た.●SCAをエサが豊富な条件と少ない条件に分割して飼育し,中脚および他の形態形質の量的変異に及ぼす環境ストレスの影響を評価するための標本を得た.●6世代にわたるもどし交配によってORI・NUBの遺伝的背景にSCA型の中脚遺伝子を取り込み,特殊化したオス中脚がもたらすコストを評価するための標本を得た.
単一細胞機能評価の新手法

本研究は、単一細胞に対するストレスシグナルの定量的印加、それに対する細胞応答の計測、そのシグナル・応答の相関解析に基づく単一細胞機能評価法の確立を目的としている。前年度までに、ストレスとして電気的シグナル、電気化学的シグナル、熱シグナル、流れせん断応力シグナル、などを選び、要素技術開発と細胞機能解析を進めてきたが、本年度は最終年度にあたり、単一細胞実験法としてシステムの確立を達成した。具体的には、例えば、イネプロトプラスト単一細胞に対する電気的シグナルの定量的印加(実効膜電位の制御)、細胞応答(カルシウム流入、キチナーゼ遺伝子発現)のリアルタイム測定、単一細胞ナンバリングシステムによって、3-4日に渡る一続きの実験を、細胞毎に記録・相関解析できるようにした。そして「単一細胞操作支援ロボット」(特許出願中)という、世界に例のないユニークな概念の実験システムして結実させた。並行して、新しい電気的シグナル応答遺伝子の発見、電気的遺伝子発現のキー分子と考えられるカルシウムチャンネルのクローニングにも成功した。他のストレスシグナルの例として特記すべきは、熱シグナル(細胞の凍結・融解)に対する細胞応答測定である。独創的な温度波熱分析法で、細胞温度変化を単一細胞単位で、高感度・高速に解析できるシステムを完成した。これにより組織凍結時の温度波イメージングの動的解析が可能となり、例えば細胞凍結時に使用する浸透圧調節剤の性能を、植物組織(タマネギやタバコ)の場合について評価できることを示した。また、単一細胞実験には至らなかったが、酵母に対する電気化学的酸化ストレスでカタラーゼ遺伝子やTCAサイクル関連遺伝子の活性化されること、メラノーマ細胞を移植したマウスに磁気微粒子を投与しメラノーマ細胞内に導入後、高周波磁場照射して熱ストレスを誘導すると腫瘍の消失が促進されること、などの知見も得られた。環境からストレスシグナルを受けると、細胞は様々な応答を示す。細胞の機能評価とは、ストレスと応答の定量的関係を調べることに帰着する。本研究は、細胞のストレス応答に的を絞り、その分子機構解析を基礎とした、単一細胞材料評価法の確立を目的としている。1.単一細胞の細胞膜への電気的ストレス印加法の開発:イネ単一細胞の細胞膜へ電気的ストレスを定量的に印加する装置を作成し、その性能を評価した。また、細胞内Ca^<2+>濃度変化をリアルタイムで測定するシステムを構築した。2.微生物細胞の電気化学的ストレス応答解析法の開発:カーボンファイバー電極によって酵母単一細胞に電気化学的ストレスを定量的に印加できることを示した。3.放線菌に対する電気的ストレスの定量的印加と細胞応答解析:放線菌より、新規の気菌糸形成阻害物質を精製した。また、電気的ストレス印加およびミクロ観察システムを構築するための予備実験を行った。4.単一植物細胞に対する熱ストレスの定量的印加法の開発:細胞のような微小な被測定物を想定した高感度温度センサーの材料を検討した結果、金属薄膜型のセンサーが有望であるとの見通しを得た。5.単一動物細胞に対する熱ストレスの定量的印加法の開発:ガン細胞以外の培養細胞ではマグネタイト微粒子を貧食する活性が弱いが、マグネタイトカチオニックリポソームを用いると、ガン細胞と同程度の賓食作用を示すことがわかった。6.血管内皮細胞に対するメカニカルストレスの定量的印加法の開発:既設のshearstress印加装置に加えて、新たにshear stressと伸展張力を単独、あるいは同時付加できるシリコンチューブ型装置を試作し、その性能を評価した。本年度は各研究課題毎に次のような成果を挙げた。(1)イネ培養細胞にCa^<2+>を機械的に注入することでキチナーゼ遺伝子が発現した。次に電気的シグナルでCa^<2+>の導入を試み、1mV×30secでCa^<2+>を流入させることができた。それによるキチナーゼ発現は、まだ観擦されていない。キチナーゼは複数のアイソザイムがあるが、その発現パターンを活性染色法で解析し、さらに各々のアイソザイムのアミノ酸配列解析さらにその遺伝子解析を進めた。(2)血管内皮細胞に流水せん断応力を作用させるとCa^<2+>チャンネル(P2X4)が開き、Ca^<2+>が細胞内に流入するが電気的シグナル(10Vp-p,1.0MHz正弦波)によってもCa^<2+>流入が観測された。一方、P2X4の遺伝子の発現は流水せん断応力に対してダウンレギュレーションされることも明らかにされた。(3)酵母細胞に電気化学的シグナルを印加(1.0Vvs.SCE)した。この条件で生存率は1%程度になった。この時、発現する遺伝子を遺伝子チップで解析した結果、ヒートショックタンパク(HSP)70ファミリーに属する遺伝子も含め30以上の遺伝子の発現誘導ないし促進が認められた。(4)熱シグナルに対するガン細胞の治癒条件の解析、植物細胞中の熱拡散率解析などを実施し、定量的な結果を得た。(5)放射菌気菌糸分化因子の作用機序に関して、Ca^<2+>を介した電気的分化制御の可能性を検討した。以上を総括すると、当初の計画していた研究目的は概ね達成された。本年度は各研究課題ごとに次のような成果を挙げた。(1)単一細胞研究推進のためには,細胞集団から該当の細胞のみを選定し,掴み,移動し,所定の位置に置く,一連の操作の効率化を不可欠である。マルチウェルとマニピュレーションシステムおよびオートステージ,イメージスライサー型顕微分光システムを組み合わせることで,新たに「単一細胞遺伝子解析装置」を開発した。

また,これを用いることで,イネ培養細胞に電気的刺激を印加し,Ca^<2+>の導入とそれに伴う,キチナーゼ遺伝子発現を観察することができた。これらの結果から,細胞内のCa^<2+>の増加が見られない場合には,キチナーゼ遺伝子が発現しないことが明らかになった。(2)酵母細胞の電気化学的シグナルを印加した。この条件で生存率は20%まで減少した。このとき発現する遣伝子を遺伝子チップで解析した結果,非同調培養細胞を用いた場合には,TCA回路に関わる酵素やアセチルCoA代謝に関する酵素の発現抑制が認められたが,同調培養では同様な結果は確認されなかった。(3)放線菌気菌糸分化因子の作用機序に関して,Ca^<2+>を介した電気的分化制御の可能性を検討した。(4)植物細胞中の熱拡散率解析を行った。顕微高速赤外線カメラを用いてペルチェ素子にて植物細胞を冷却したところ,水分が凝固するのは細胞単位で,発生はランダムで,かつ隣同士は同時に凝固しないことがわかった。(5)熱シグナルに対するがん細胞の治癒条件の解析,流れせん断応力に対する内皮前駆細胞の反応になどを実施し,定量的な結果を得た。以上を総括すると,当初の計画していた研究目的は概ね達成された。本研究は、単一細胞に対するストレスシグナルの定量的印加、それに対する細胞応答の計測、そのシグナル・応答の相関解析に基づく単一細胞機能評価法の確立を目的としている。前年度までに、ストレスとして電気的シグナル、電気化学的シグナル、熱シグナル、流れせん断応力シグナル、などを選び、要素技術開発と細胞機能解析を進めてきたが、本年度は最終年度にあたり、単一細胞実験法としてシステムの確立を達成した。具体的には、例えば、イネプロトプラスト単一細胞に対する電気的シグナルの定量的印加(実効膜電位の制御)、細胞応答(カルシウム流入、キチナーゼ遺伝子発現)のリアルタイム測定、単一細胞ナンバリングシステムによって、3-4日に渡る一続きの実験を、細胞毎に記録・相関解析できるようにした。そして「単一細胞操作支援ロボット」(特許出願中)という、世界に例のないユニークな概念の実験システムして結実させた。並行して、新しい電気的シグナル応答遺伝子の発見、電気的遺伝子発現のキー分子と考えられるカルシウムチャンネルのクローニングにも成功した。他のストレスシグナルの例として特記すべきは、熱シグナル(細胞の凍結・融解)に対する細胞応答測定である。独創的な温度波熱分析法で、細胞温度変化を単一細胞単位で、高感度・高速に解析できるシステムを完成した。これにより組織凍結時の温度波イメージングの動的解析が可能となり、例えば細胞凍結時に使用する浸透圧調節剤の性能を、植物組織(タマネギやタバコ)の場合について評価できることを示した。また、単一細胞実験には至らなかったが、酵母に対する電気化学的酸化ストレスでカタラーゼ遺伝子やTCAサイクル関連遺伝子の活性化されること、メラノーマ細胞を移植したマウスに磁気微粒子を投与しメラノーマ細胞内に導入後、高周波磁場照射して熱ストレスを誘導すると腫瘍の消失が促進されること、などの知見も得られた。
がんエピゲノム変異誘導マウス作製技術の開発

エピゲノムの異常は発がんに寄与すると考えられているが個体レベルで検証するためのエピゲノム編集技術が確立されていない。そこで本研究では、CRISPR/Cas9ゲノム編集システム及びエピゲノム酵素足場を組み合わせたエピゲノム編集技術の開発を試みた。本研究成果として、N末端側約700アミノ酸を欠損した機能的縮小化dCas9タンパク質を作製した。また、Jarid2等のエピゲノム酵素足場タンパク質をdCas9に融合した新規エピゲノム編集システムを開発した。さらに、ガイドRNAへ付加可能な約150塩基のエピゲノム酵素足場長鎖非翻訳RNAを同定した。エピゲノムの異常はがん化の一因として考えられているが、動物個体において特定領域のエピゲノム異常によりがんが誘発される否か明らかになっていない。そこで本研究では個体レベルで標的配列のエピゲノム編集を可能にする技術を開発し、がんエピゲノム変異と発がんとの関連性を動物個体で明らかにすることを目的とする。平成27年度の研究計画はCRISPR/Cas9改良によるエピゲノム編集ベクターの構築である。培養細胞を用いて、Cas9/ガイドRNAゲノム編集技術の改良により特定領域にエピゲノム変異を誘導可能なエピゲノム編集技術(ベクター)の開発を試みた。細胞はNanogプロモーター制御化でGFPを発現するマウスiPS細胞及びマウスES細胞を用いた。Cas9及びガイドRNA(Nanogプロモーター標的配列を含む)発現ベクターを細胞へ一過性に導入し、長期的なNanogプロモーター活性の抑制効果をGFP蛍光にて、短期的な抑制効果をルシフェラーゼアッセイ(Nanog-luc)にて評価した。1.KRAB融合型Cas9蛋白質の一部欠損変異体発現ベクターを作製し、機能的な縮小化Cas9発現ベクターの同定を行った。その結果、約700アミノ酸を欠損したCas9-KRABでも機能することが示唆された。しかし、縮小化Cas9の活性はWTに比べ限定的であり、効率の面で改善する必要がある。2.ガイドRNAにDNAメチル化酵素及びヒストン修飾酵素の足場となるlncRNAを融合し、Nanog-lucの抑制効果を検討した。複数のガイドRNAやlncRNAの組み合せを検証した結果、より高い抑制効果を示すベクターが明らかとなった。Cas9システムを応用したエピゲノム編集技術の開発において、培養細胞にて一定の効果が得られているものの十分な効果を示すベクターの開発には至っていない。次年度の動物個体での検討前に、引き続き培養細胞を用いてベクターの改良を検討する必要がある。正常細胞(正常組織)とがん細胞(がん組織)の比較から大腸癌や胃癌など様々なヒトがんにおいてDNAメチル化異常の存在が明らかとなっている。これらがんDNAメチル化異常はがん抑制遺伝子の発現抑制を介して発がんに寄与すると考えられているが個体レベルで検証した報告はない。本研究課題では個体レベルで標的配列のエピゲノム編集を可能にする技術の開発を目的の一つとし、CRISPR/Cas9ゲノム編集技術を基盤としたエピゲノム編集技術(ベクター)の開発を試みた。Cas9蛋白質はサイズが大きくベクター作製において制限が出てくるため、昨年度までに機能的な縮小化dCas9の同定を行った。本年度は(1)エピゲノム修飾酵素足場となる蛋白質をdCas9蛋白質及び縮小化dCas9蛋白質に融合、(2)ガイドRNAに既知長鎖非翻訳RNA(lncRNA)を付加し、その有用性を検討した。ルシフェラーゼアッセイを用いて短期的な発現抑制効果を検討した結果、これまで報告のなかったJARID2融合dCas9が機能的であることが明らかとなった。また、DNAメチル化酵素の足場となる約150塩基の既知lncRNAをガイドRNAに付加した場合でも、効果があることが明らかとなった。JARID2やlncRNAを用いたエピゲノム編集技術の報告はなく新規性が高いが、更なる改善の余地はあり、引き続き改良を検討している。本研究課題の二つ目の目的であるがんエピゲノム変異誘導マウスの作製は、これを可能にするベクターの開発まで至らず達成できなかった。今後は本研究で得られた融合dCas9蛋白質及びlncRNA-ガイドRNAベクターを発展させ、統合的エピゲノム制御システムの開発及びマウスモデルの作製を行う。引き続き培養細胞を用いて効率的にエピゲノム編集が可能なベクター構築の検討を行う。培養細胞レベルで十分な効果を示すベクターを構築後、マウス初期胚を用いてNanogプロモーターに対するエピゲノム編集が個体レベルでも可能か検討する。更に、構築したベクター系を用いてヒト大腸癌で高効率で検出される既知のエピゲノム異常をマウス個体へ誘導し、発がんが誘発・促進されるか否か明らかにする。発生工学、実験動物学
人工肝機能補助に用いる分離肝にたいする拒絶反応の抑制に関するに関する実験的研究

コリンズ液に代えてUniversity of Wisconsin solution(UW液)を使用することにし、その具体的な処方を検討し作成に成功した。このUW液を使用して家兎肝を採取潅流を行った。潅流は門脈より0.5ml/Kg/minで6時間行ったが、この流量を維持するのに必要な門脈圧は20cmH_2O以下であった。実験群はコントロ-ルとcyclosporinA 25mg(0.25mg/ml)投与の2群とした。コントロ-ルでは、血中ケトン体総量は潅流前169μmol/1、開始後1時間198、3時間306、6時間413、血中ケトン体比は前0.27、1時間0.32、3時間0.41、6時間0.40であった。潅流終了時の肝EC(energy charge)は0.64であった。肝ミトコンドリアのRC(respiratory control ratio)は3.1であった。cyclosporinA投与群ではcyclosporinA 25mg(0.25mg/ml)を潅流開始後1時間で投与した。門脈圧はコントロ-ルに比べ特に変化はなかった。血中ケトン体総量は潅流前191、開始後1時間(cyclosporinA投与前)219、3時間(cyclosporinA投与後2時間)883、6時間(cyclosporinA投与後5時間)649、血中ケトン体比は前0.20、1時間0.53、3時間0.04、6時間0.06であった。潅流終了時の肝ECは0.85であった。肝ミトコンドリアのRCは2.3であった。血中ケトンは体比は肝ECを反映するものとされ、肝ECと血中ケトン体比の解離例は報告されていない。本研究では、コントロ-ル中にも肝ECが高いにもかかわらず低い血中ケトン体比を示すものが存在し、特に潅流液中にcyclosporinAを投与した実験では、潅流終了時の肝ECは0.85と非常に高い値を示しているにもかかわらず、血中ケトン体比は投与後2時間で0.04と極端な低下を示し、潅流終了時まで持続した。cyclosporinAの存在が血中ケトン体の測定に影響したとも考えられるが、血中ケトン体総量はコントロ-ルにくらべ差はなく、むしろなんらかの理由で解離が起こった可能性が示唆された。[方法]家兎肝の摘出:ネンブタ-ル麻酔下に開腹し、門脈より04°Cに冷却したコリンズ液にて灌流冷却の後肝を摘出した。肝灌流:雑種成犬より採取した血液200mlを灌流液として用いた。灌流は40ml/minの流量にて門脈より行い、門脈圧が30cmを越えたところで灌流を中止した。実験群:グル-プ1・コントロ-ル群(生食水10ml投与)グル-プ2・プレドニゾン(5mg)投与群・グル-プ3・シクロスポリン(20mg)投与群[結果]灌流持続時間:グル-プ1は各々4.6,5.2,5.7時間であった。グル-プ2では各々4.9,6.2,5.1時間であった。グル-プ3では各々4.1,4.9,4.3時間であった。各グル-プとも灌流開始後3時間以内に門脈圧が30cmを越えたものは灌流技術的なトラブルと考え除外した。energy charge(EC):灌流開始1時間でグル-プ1 0.826、グル-プ2 0.832、グル-プ3 0.808、3時間でグル-プ1 0.817、グル-プ2 0.326、グル-プ3 0.811であった。血中ケトン体比:グル-プ1では1時間で0.661、2時間で0.570、3時間で0.839、4時間で0.551、5時間で0.316であった。グル-プ2では、1時間で0.753、2時間で0.826、3時間で0.814、4時間で0.632、5時間で0.276であった。グル-プ3では、1時間で0.733、2時間で0.795、3時間で0.838、4時間で0.392、5時間で0.305であった。[考察]灌流持続時間、EC、血中ケトン体比ともコントロ-ル群と免疫抑制剤投与の間に有意の差はみられなかった。灌流持続時間に関しては当初の予定よりかなり短かったので、実際に肝不全動物を用いる場合には、採取時の冷却灌流液を工夫する必要がある。コントロ-

ルでは、血中ケトン体総量は潅流前169μmol/1、開始後1時間198、3時間306、6時間413、血中ケトン体比は前0.27、1時間0.32、3時間0.41、6時間0.40であった。潅流終了時の肝EC(energy charge)は0.64であった。肝ミトコンドリアのRC(respiratory control ratio)は3.1であった。cyclosporinA投与群ではcyclosporinA 25mg(0.25mg/ml)を潅流開始後1時間で投与した。門脈圧はコントロ-ルに比べ特に変化はなかった。血中ケトン体総量は潅流前191、開始後1時間(cyclosporinA投与前)219、3時間(cyclosporinA投与後2時間)883、6時間(cyclosporinA投与後5時間)649、血中ケトン体比は前0.20、1時間0.53、3時間0.04、6時間0.06であった。潅流終了時の肝ECは0.85であった。肝ミトコンドリアのRCは2.3であった。血中ケトンは体比は肝ECを反映するものとされ、肝ECと血中ケトン体比の解離例は報告されていない。本研究では、コントロ-ル中にも肝ECが高いにもかかわらず低い血中ケトン体比を示すものが存在し、特に潅流液中にcyclosporinAを投与した実験では、潅流終了時の肝ECは0.85と非常に高い値を示しているにもかかわらず、血中ケトン体比は投与後2時間で0.04と極端な低下を示し、潅流終了時まで持続した。cyclosporinAの存在が血中ケトン体の測定に影響したとも考えられるが、血中ケトン体総量はコントロ-ルにくらべ差はなく、むしろなんらかの理由で解離が起こった可能性が示唆された。
ドイツにおける行政の改革(Modernisierung)の法学的研究

本研究は、ドイツの行政実務、行政学や行政法学で盛んに用いられる「Modernisierung(一般には、近代化ないし現代化という訳語が当てはめられる)」なる用語の意義・内容を明確にして、日本の行政改革論に対するヒントを得ることを目的とした。すなわち、この「Modernisierung」で形容される諸改革が、近時の日本で、頻繁に実務で実践され、学説・実務書でも解説される英米系の言葉であるNPM(ニュー・パブリック・マネジメント)とどう異なっているのかを、主として、行政法学の観点から、総合的に検討し、NPM理論と「Modernisierung」理論との差異を明確にした上で、行政法学としての有用性、射程距離を見定めるというところにあった。その作業の成果を最大化するため、ドイツの著名行政法研究者であるピチャース教授(シュパイヤー行政大学院)に研究協力者として入っていただき、同教授の大量の業績の一端を訳出するとともに、各共同研究者が得意とする分野ごとに、ドイツ型改革(Modernisierung)の意味内容を確定しようとした。そのために、研究初年度(2002年度)はドイツ派遣を進め、最終年度は、準備活動を経た上で同教授を日本に招聘し、集中した議論を2003年10月に3日間にわたって行い、また、その締めくくりとして総括的な研究報告を九州大学大学院法学研究院で行っていただいた。これにより、ドイツでは研究者間において見解の相違はあるものの、Modernisierungなる用語は、基本法(憲法)の定める社会的民主的法治国家の理念を実現するために、「行政の基本理念観の変遷」とでも訳すのが最適であることを明らかにした。関連する諸研究は、今後、この基本的視座に基づいて行われるべきである。本年度は、7月(東京)、10月(仙台)で本課題の共同研究者による研究会を開催し、第1回は2年間の共同研究の方向性を決め、10月には、初年度の研究達成目標を設定し、やむを得ず欠席したメンバーには電子メールで連絡し、研究体制情報の共有化に努めた。本年度の主たる研究は、本研究のドイツ側研究協力者であり、行政法、社会法、地方自治法、経済規制法、ニュー・パブリック・マネジメント、その他各種の分野にわたって研究業績の多いライナー・ピッチャス教授(シュパイヤー行政大学院)の業績を、メンバーが分担して翻訳し、ドイツ行政法学の新傾向を総体的に把握することに重点をおいた。同教授の業績は単著だけでも非常に多く、それを仮に邦訳しても、研究成果として発表できる出版可能性はない。そのため、同教授と直接面談し、代表的な個別論文をリストアップして、各共同研究者が平均して2編程度訳出し、エッセンスを明らかにして、2年目の共同研究の素材・対象を明確化することに力点をおいた。原論文は、いずれも相当難解であり、共同研究者自身が多忙の身であるため訳出作業も難渋したが、現在、共通基準に基づく翻訳が終盤を迎えている。この間、木佐と磯村がそれぞれ、同教授と次年度の研究計画について打合せや、最新の研究動向について意見交換を、それぞれ韓国とドイツにおいて行った。数名がドイツに出張し、国際学会報告をしたり、研究調査を行った。次年度は、同教授を迎えて国内で研究会や講演なども行いつつ、ドイツの現代行政法のトータルな動向把握と各研究メンバーの論文執筆を予定している。

すなわち、この「Modernisierung」で形容される諸改革が、近時の日本で、頻繁に実務で実践され、学説・実務書でも解説される英米系の言葉であるNPM(ニュー・パブリック・マネジメント)とどう異なっているのかを、主として、行政法学の観点から、総合的に検討し、NPM理論と「Modernisierung」理論との差異を明確にした上で、行政法学としての有用性、射程距離を見定めるというところにあった。その作業の成果を最大化するため、ドイツの著名行政法研究者であるピチャース教授(シュパイヤー行政大学院)に研究協力者として入っていただき、同教授の大量の業績の一端を訳出するとともに、各共同研究者が得意とする分野ごとに、ドイツ型改革(Modernisierung)の意味内容を確定しようとした。そのために、研究初年度(2002年度)はドイツ派遣を進め、最終の本年度は、予め国内研究員で共同研究会を開催し、準備活動を経た上で同教授を日本に招聘し、集中した議論を2003年10月に3日間にわたって行い、また、締めくくりとして総括的な研究報告を九州大学大学院法学研究院で行っていただいた。これにより、ドイツでは研究者間において見解の相違はあるものの、一般的に言って、実務においてもいわゆる現代化(Modernisierung)なる用語は「改革」とでも訳すべきであるが、それよりも広い含意を持つこと、ドイツでは基本法(憲法)の定める社会的民主的法治国家の理念を実現するために、単なる規制緩和や民間委託などとは異なった意味で理解され、実践されていることが明らかになった。本研究の個別研究や翻訳論文はそのことを詳細に明らかにするものである。
非構造格子を用いた離散化手法の分散共有メモリアーキテクチャ上への並列実装技術

本研究では非構造格子上の代数的マルチグリッド法及び分散共有メモリアーキテクチャ上での線形代数アルゴリズムの効率的な並列実装技術について,以下の成果を得た.マルチグリッド法は異方性問題において収束が劣化する問題点がある.本研究では,smoothed aggregationに基づく代数的マルチグリッド前処理付共役勾配法(AMGCG法)を提案し,256CPU構成のSPARCワークステーションクラスタを用いて最大1562万元の3次元ポアソン方程式をAMGCG法,ICCG法の双方で解き,もっとも大規模な問題では計算時間でICCG法の1/3以下となることを示したさらにアグリゲートを領域境界から生成し,最も粗いレベルで疎行列並列樹辮去を用いることにより,異方性の問題に対しても問題サイズによらずほぼ一定の時間で収束することを示した.これらの研究と平行して,平成13年度にはIntel社製プロセッサを用いた分散共有メモリ型計算機として日本電気(株)製サーバAzusAを,また平成14年度には特定領域研究(2)14019030との連携によりIBM社製サーバx440を導入し,オペレーティングシステムとしてLinuxを利用した計算環境を構築すると共にBLASレベルでの効率的な並列化により,疎行列アルゴリズムにおいて大きな計算量を占める低レベルBLASレベルについて,十分なスケーラビリティが得られることを示した.さらに共有メモリアーキテクチャ上での数値アルゴリズムの効率的な並列実装技術の応用として高速フーリエ変換を取り上げキャッシュを有効利用するとともに分散共有メモリ向けのデータ配置を行うことにより,ピーク性能の12%以上にあたる2GFlops以上の性能を得ることに成功した.本研究では非構造格子上の代数的マルチグリッド法及び分散共有メモリアーキテクチャ上での線形代数アルゴリズムの効率的な並列実装技術について,以下の成果を得た.マルチグリッド法は異方性問題において収束が劣化する問題点がある.本研究では,smoothed aggregationに基づく代数的マルチグリッド前処理付共役勾配法(AMGCG法)を提案し,256CPU構成のSPARCワークステーションクラスタを用いて最大1562万元の3次元ポアソン方程式をAMGCG法,ICCG法の双方で解き,もっとも大規模な問題では計算時間でICCG法の1/3以下となることを示したさらにアグリゲートを領域境界から生成し,最も粗いレベルで疎行列並列樹辮去を用いることにより,異方性の問題に対しても問題サイズによらずほぼ一定の時間で収束することを示した.これらの研究と平行して,平成13年度にはIntel社製プロセッサを用いた分散共有メモリ型計算機として日本電気(株)製サーバAzusAを,また平成14年度には特定領域研究(2)14019030との連携によりIBM社製サーバx440を導入し,オペレーティングシステムとしてLinuxを利用した計算環境を構築すると共にBLASレベルでの効率的な並列化により,疎行列アルゴリズムにおいて大きな計算量を占める低レベルBLASレベルについて,十分なスケーラビリティが得られることを示した.さらに共有メモリアーキテクチャ上での数値アルゴリズムの効率的な並列実装技術の応用として高速フーリエ変換を取り上げキャッシュを有効利用するとともに分散共有メモリ向けのデータ配置を行うことにより,ピーク性能の12%以上にあたる2GFlops以上の性能を得ることに成功した.今年度は,非構造格子上の代数的マルチグリッド法,及びその並列実装技術に関して以下の成果を得た.1.非構造格子上のマルチグリッドアルゴリズムマルチグリッド法は,異方性問題において収束が劣化するため,semi-coarseningや線緩和法などの手法が提案されている.そこで,非構造格子上において異方性を考慮した幾何的マルチグリッド法を実装し,代数的マルチグリッド法と数値的に比較した結果,後者に関してより良好な結果を得た.代数的マルチグリッド法と数値的に比較した結果,後者に関してより良好な結果を得た.代数的マルチグリッド法は異方性による影響を受けにくく,ロバストな反復解法になり得るものと期待される.今年度においては,偏微分方程式を離散化して得られる疎行列方程式について代数的手法の一種である不完全LUマルチグリッド法を実装し,性能を評価するとともに,独立点集合としてfine nodeを選ぶ際にグリッドが密な場合にも効率よくノードを減らすためのcoarsening手法を提案し,複数のメッシュで離散化したPoisson方程式に関して有効性を実証した.2.分散共有メモリアーキテクチャ上への効率的な並列実装手法これらの研究と平行して,計算環境の構築,及び基本的な行列演算ライブラリの並列実装と評価を行った.Intel社のItaniumプロセッサを用いた分散共有メモリ型計算機として4セル8プロセッサ構成のNEC AzusAを選定し,オペレーティングシステムとしてLinuxを利用した計算環境を構築した.予備的な評価ではカーネルのスケジューリング方式によって計算性能が大きく異なっており,分散共有メモリアーキテクチャ上への効率的な実装技術について引き続き研究を進める必要がある.また,既存設備のSun Microsystems社製Enterprise 10000を用い,BLASレベルでの効率的な並列化により,Level 1, 2についても十分なスケーラビリティが得られることを示した.今年度は,非構造格子上の代数的マルチグリッド法,及びその並列実装技術に関して以下の成果を得た.非構造格子上のマルチグリッドアルゴリズムマルチグリッド法は,異方性問題において収束が劣化するため,Semi-coarseningや線緩和法などの手法が提案されている.

このうち代数的マルチグリッド法は異方性による影響を受けにくく,前処理法として共役勾配法に適用することによってロバストな計算が可能になるものと予想される.今年度はsmoothed aggregationに基づく代数的マルチグリッド前処理付共役勾配法(AMGCG法)を提案し,256PE構成のクラスタ上で最大1562万次元(250×250×250)の3次元ポアソン方程式を用いてICCG法(localized ILU前処理付CG法)との比較を行なった結果,もっとも大規模な問題では計算時間でICCG法の1/3以下となることが分かった.また,アグリゲートを領域境界から生成し,最も粗いレベルで疎行列並列直接解法を用いることにより,異方性の問題に対しても問題サイズによらずほぼ一定の時間で収束することを示した.分散共有メモリアーキテクチャ上での効率的な並列数値処理これらの研究と平行して,Intel社のプロセッサを用いた分散共有メモリ型並列計算機であるNEC AzusA Itaniumサーバ及びIBMx440 Xeonサーバを利用し,今後普及すると考えられる分散共有メモリアーキテクチャ上での効率的な並列数値処理についての検討を行った.大規模連立一次方程式の反復解法において,計算の大部分を占める低レベルなBLAS演算の並列化を考える場合,レイテンシを小さくするとともに,ノード内,及びノード間のメモリ帯域幅を十分に確保することが必要となる.評価の結果,AzusAで採用されているOSのメモリアフィニティ機能,及びx440で採用されているノードキャッシュが,性能に関してそれぞれ有効な手法であることが分かった.また,Itaniumプロセッサの高いCPU性能を活かすためのアプリケーションとして高速フーリエ変換を取り上げ,キャッシュを有効利用するとともに分散共有メモリ向けのデータ配置を行うことにより,ピーク性能の12%以上にあたる2GFlops以上の性能を出すことに成功した.
高等植物核遺伝子の構成とその構造の解析

サツマイモ塊根の全可溶性タンパク質の約80%は、塊根以外の他の器官には殆ど存在しない分子量2万の貯蔵タンパク質スポラミンで占められる。スポラミンの2種の型AおよびBに対応する全鎖長cDNAクローンの塩基配列の比較から、両者が約80%の相同性を示すことを明らかにした。次いでこの両cDNAをプローブとして、更に49個のスポラミン全鎖長cDNAクローンを各種の方法で分類することによって、それらがスポラミンAあるいはBのいずれかのサブファミリーに分類され、いずれのサブファミリーにも6種以上の構造の異なる遺伝子が存在することが分り、染色体上でのスポラミン遺伝子の重複が強く示唆された。サブファミリー内での相同性は、サブファミリー間のそれに比べ極めて高く、この2つのサブファミリーへの分岐はスポラミン多重遺伝子族の進化の初期に起こったと推定された。5種類のスポラミン遺伝子の構造の比較から、スポラミン多重遺伝子族のメンバー間での構造変化は、酵素遺伝子の進化に伴う構造変化とは異なる特徴を示した。特に、その翻訳領域中ではアミノ酸の置換を伴う塩基置換の比率が極めて高く、こうした貯蔵タンパク質では一定の許容範囲内で多重遺伝子族メンバー間のアミノ酸組成をランダム化するような機構が働いている可能性が示唆された。また、両サブファミリーのmRNAではその非翻訳領域にみられる構造の違いから、形成しうる分子内2次構造が異なり、それによって両者の翻訳効率や、細胞内安定性の違いがもたらされる可能性が示唆された。cDNAをプローブとしてスポラミンAおよびBの核遺伝子クローンを同定し、スポラミンA核遺伝子の一つについて、その全塩基配列を決定した。この遺伝子にはイントロンが存在せず、推定転写開始点上流には典型的なTATAおよびCAAT配列に加えて、動物ウイルスのエンハンサー配列と相同性を示す配列が存在した。
感覚情報に基づく発話獲得機構の構築

発話獲得機構の構成的解明に関しては、発話系の実体モデルについて、人間の生理的構造を模擬した人工声帯、および舌、顎、唇などの調音器官の3次元的形態と動きを模擬する3次元調音機構を構築し、人の発話動作をより忠実に再現できる発話系実体モデルを実現した.本実体モデルは、全19自由度を有し、独立動作可能な下顎・舌・口唇機構を全てリンク系で構築し、特に舌に関しては正中面上のみならず、横断面上での自由度を配置することにより、流音など舌の3次元調音形態を再現可能な構造とした.また、声帯部に関しても、ピッチ駆動機構を改良することにより、より広範囲なピッチレンジを実現できるようになった.発話系実体モデルに基づく発話獲得モデルに関しては、これまでの感覚フィードバックによる調音運動学習機構に加えて、喉頭部についても、様々な声の高さ、大きさ、声質で発声された音声からの聴覚フィードバック情報を基づいて実体モデルの喉頭(声帯)を調整する制御モデルを構築した.本制御モデルは、ニューラルネット順逆モデルに基づくフィードフォワード制御機構と発声音声の音響パラメータを用いたフィードバック制御機構によって構成し、多様な声帯音源を生成する上で頑健な制御機構を実現した.さらに、初期の音声獲得において重要な機能となる感性情報について、生理的機能が大きく関与する笑い声に焦点を当て、笑い声の音響的特徴と聴覚的特徴を明らかにするとともに、実体モデルに基づく笑い声の発声動作制御機構に関して検討を進めた.発話獲得機構の構成的解明に関しては、発話系の実体モデルについて、人間の生理的構造を模擬した人工声帯、および舌、顎、唇などの調音器官の3次元的形態と動きを模擬する3次元調音機構を構築し、人の発話動作をより忠実に再現できる発話系実体モデルを実現した.本実体モデルは、全19自由度を有し、独立動作可能な下顎・舌・口唇機構を全てリンク系で構築し、特に舌に関しては正中面上のみならず、横断面上での自由度を配置することにより、流音など舌の3次元調音形態を再現可能な構造とした.また、声帯部に関しても、ピッチ駆動機構を改良することにより、より広範囲なピッチレンジを実現できるようになった.発話系実体モデルに基づく発話獲得モデルに関しては、これまでの感覚フィードバックによる調音運動学習機構に加えて、喉頭部についても、様々な声の高さ、大きさ、声質で発声された音声からの聴覚フィードバック情報を基づいて実体モデルの喉頭(声帯)を調整する制御モデルを構築した.本制御モデルは、ニューラルネット順逆モデルに基づくフィードフォワード制御機構と発声音声の音響パラメータを用いたフィードバック制御機構によって構成し、多様な声帯音源を生成する上で頑健な制御機構を実現した.さらに、初期の音声獲得において重要な機能となる感性情報について、生理的機能が大きく関与する笑い声に焦点を当て、笑い声の音響的特徴と聴覚的特徴を明らかにするとともに、実体モデルに基づく笑い声の発声動作制御機構に関して検討を進めた.発話動作における感覚フィードバック機構の解明、及び感覚系を有する発話ロボットの構築に向けて以下の検討を進めた.(1)感覚フィードバック実験系の構築発話動作における感覚フィードバックの脳活性部位をfMRIを用いて特定することを目的として、MRI画像に影響を及ぼすことなく発話時の口蓋形状を変化させる口蓋摂動装置を新たに構築した.また、口蓋と舌との接触圧力分布を測定するための圧力センサーについての検討を進めた.さらに、発声者の声を実時間で修正して聴覚にフィードバックする修正聴覚フィードバック信号処理系を構築した.(2)感覚運動制御系に関するfMRI観測発話動作における感覚運動系の脳内処理メカニズムを明らかにすることを目的として、口蓋摂動に対する発話補償動作に対する脳活性部位をfMRI装置を用いて観測する実験を行なった.その結果、発話補償動作時において一次知覚野と1次運動野で顕著な活性部位が観察される一方、言語野には補償動作に対応した活性化は認められなかった.このことから、発話動作制御において感覚フィードバックが有効に用いられていることが示された.(3)感覚系を有する発話ロボットの構築口蓋と舌との接触を感知する接触センサと口腔内圧お感知する圧力センサーを発話ロボットに搭載した.また、子音発声に関して、接触および口腔内圧感覚情報を動作目標として発話動作を学習するアルゴリズムを考案し、さらに音響特徴を動作目標とする母音発話の動作学習と融合することにより、感覚情報動作目標とする発話ロボットの動作学習機構を構築した.また、新たな弾性体部材を用い、より人間の生理的構造を摸擬した声帯と唇の機械モデルを構築した.発話動作における感覚フィードバック機構の解明、及び感覚系を有する発話ロボットの構築に向けて以下の検討を進めた.(1)感覚運動制御系に関する脳機能観測発話動作における感覚運動系の脳内処理メカニズムを明らかにすることを目的として、複数の被験者に対して、口蓋摂動に対する発話補償動作に対する脳活性部位をfMRI装置を用いて観測する実験を行なった.その結果、いづれの被験者においても発話補償動作時において一次知覚野と1次運動野で顕著な活性部位が観察される一方、言語野には補償動作に対応した活性化は認められなかった.このことから、発話動作制御において感覚フィードバックが有効に用いられていることが示された.(2)感覚系を有する3次元発話ロボットの構築人間の生理的構造を模擬した3次元発話系機械モデルの構築を進めた。

昨年度開発した人工声帯の高度化とともに、弾性体部材を用いて舌、唇、顎の3次元機械モデルを構築し、3次元発話ロボットとして各器官のモデルを統合した.また、感覚情報からの発話動作獲得機能に関しては、調音様式の異なる子音の音響情報から発話動作を学習するアルゴリズムを考案し、音響的動作目標を元に自律的に発話動作を学習する機能を発話ロボットで実現した.聴覚や触覚などの感覚情報のフィードバックに基づく発話動作の獲得・学習メカニズムに関して、MRI観測等による人間の感覚発話動作制御系の機能解明、及びそこで得られた知見を発話系の実体モデル(発話ロボット)に適用し、構成的に発話獲得機構の解明を進めた.人間の発話機能解明に関しては、発話された音声をリアルタイムで修正して聴覚系へフィードバックするための信号処理法として、複合正弦波モデルに基づく修正聴覚フィードバック系を構築した.また、聴覚フィードバックを抑制した場合の口蓋摂動に対する発話動作の補償動作機構を明らかにするため、補償動作中に脳活動部位をfMRI装置を用いて観測し、1次感覚野と1次運動野などの中枢系が補償動作に深く関与することを明らかにした.一方、発話獲得機構の構成的解明に関しては、発話系の実体モデルについて、人間の生理的構造を模擬した人工声帯、および舌、顎、唇などの調音器官の3次元的形態と動きを模擬する3次元調音機構の構築を進め、人の発話動作をより忠実に再現できる発話系実体モデルを実現した.また、発話系実体モデルに基づく発話獲得モデルとして、聴覚フィードバックと同時に口腔内圧や舌と口蓋との接触にともなう触覚フィードバックに基づいて発話動作を生成する発話動作制御モデルを構築し、感覚情報から子音の発話動作を獲得する機能を実現した.また、喉頭部についても、様々な声の高さ、大きさ、声質で発声された音声からの聴覚フィードバック情報を基づいて実体モデルの喉頭(声帯)を調整する制御モデルを構築した.さらに、初期の音声獲得において重要な機能となる感性情報について、生理的機能が大きく関与する笑い声に焦点を当て、笑い声の音響的特徴と聴覚的特徴を明らかにするとともに、実体モデルに基づく笑い声の発声動作制御機構に関して検討を進めた.
閉塞性黄疸時及び解除後の血清デルタビリルビンの臨床的意義

デルタビリルビンはアルブミンに結合したビリルビン分画で、その半減期は比較的長い。閉塞性黄疸発症及び解除時におけるその推移を観察し、診断・治療上の意義について考察した。雑種成犬を全麻下に開腹し、閉塞性黄疸を作成した。4日後(短期閉塞群)、11日後(長期閉塞群)に外胆汁瘻を置き閉塞性黄疸を解除した。血清ビリルビンの各分画を経時的に高速液体クロマトグラフィーにて測定した。その結果、胆管閉塞2日後には総ビリルビンは速やかに最高値に達したのに対し、デルタビリルビンは緩やかな上昇を示し胆管閉塞期間と正の相関を示した。黄疸解除時のデルタビリルビン濃度は短期閉塞群で28.9±2.4%、長期閉塞群で42.5±2.4%であった。解除後の短期閉塞群における血清総ビリルビン及びデルタビリルビンを除く分画の減衰係数(各-0.17,-0.26)は、長期閉塞群のそれら(各-0.10,-0.13)に比較し有意に(p<0.05)大きかった。デルタビリルビン自体の減衰係数は両群間で差はなかった。以上の結果よりデルタビリルビン濃度及びその割合は黄疸期間を反映するものと考えられた。またデルタビリルビンは尿中に排泄されないと同時に生体に無害であることより、総ビリルビンからデルタビリルビンを引いた分画の減衰率が閉塞性黄疸解除の効果を最も反映するものと結論した。ヒトに関しては目標の20症例を超え、上記の動物実験で得られた結果と同様の傾向が認められた。1)雑種成犬を全身麻酔下に開腹し、肝嚢摘出、総肝管末端を結紮後、中枢側に他端を封じたアトムチューブを挿入し、チューブを体外に誘導することにより閉塞性黄疸を作成した。4日後(短期閉塞群)、11日後(長期閉塞群)にチューブと胆汁採取バッグを連結することにより閉塞性黄疸を解除し外胆汁瘻とした。術前、胆管閉塞中、閉塞解除後に経時的に採血し、血清総ビリルビン、直接ビリルビン、デルタビリルビンを高速液体クロマトグラフィーにて定量した。動物の管理に数の制限があるため同時に23頭の飼育しかできず、現在実験を継続中であるが、現在までの分析では、術後1日目には血清総ビリルビンは約6mg/dl、直接ビリルビンは約5.2mg/dlと著明に上昇し、その後は両者ともほぼプラトーに達した。これに対しデルタビリルビンは閉塞期間に比例してほぼ直線的に増加し、術後4日目には約1.6mg/dl(総ビリルビンの約28%)、11日目には約2.6mg/dl(同じく約42%)に達した。また減黄後は、総ビリルビンは短期閉塞群(半減期約2日)では長期閉塞群(半減期約3日)に比べ、より早期に低下する傾向があること、デルタビリルビンは減黄後も徐々にしか低下しないこと(短期閉塞群半減期約3.5日、長期群約4日)などが判明しつつある。血清デルタビリルビンの比率は、閉塞解除後に有意に上昇し、解除後3日目には両群とも約60%に達した。現在各群10匹を目標に実験を継続中である。2)悪性腫瘍により肝外胆管の完全閉塞をきたした閉塞性黄疸患者における経皮経肝胆道ドレナージ術後の血清総ビリルビン、直接ビリルビン、デルタビリルビンの挙動に関する研究に関しては、まだエントリ-症例数が少なく、検討に値する結果は得られていない。現在症例数を蓄積中である。

デルタビリルビンはアルブミンに結合したビリルビン分画で、その半減期は比較的長い。閉塞性黄疸発症及び解除時におけるその推移を観察し、診断・治療上の意義について考察した。雑種成犬を全麻下に開腹し、閉塞性黄疸を作成した。4日後(短期閉塞群)、11日後(長期閉塞群)に外胆汁瘻を置き閉塞性黄疸を解除した。血清ビリルビンの各分画を経時的に高速液体クロマトグラフィーにて測定した。その結果、胆管閉塞2日後には総ビリルビンは速やかに最高値に達したのに対し、デルタビリルビンは緩やかな上昇を示し胆管閉塞期間と正の相関を示した。黄疸解除時のデルタビリルビン濃度は短期閉塞群で28.9±2.4%、長期閉塞群で42.5±2.4%であった。解除後の短期閉塞群における血清総ビリルビン及びデルタビリルビンを除く分画の減衰係数(各-0.17,-0.26)は、長期閉塞群のそれら(各-0.10,-0.13)に比較し有意に(p<0.05)大きかった。デルタビリルビン自体の減衰係数は両群間で差はなかった。以上の結果よリデルタビリルビン濃度及びその割合は黄疸期間を反映するものと考えられた。またデルタビリルビンは尿中に排泄されないと同時に生体に無害であることより、総ビリルビンからデルタビリルビンを引いた分画の減衰率が閉塞性黄疸解除の効果を最も反映するものと結論した。ヒトに関しては目標の20症例を超え、上記の動物実験で得られた結果と同様の傾向が認められた。