hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西アジアにおける都市化過程の研究

西アジアの都市化過程を具体的に追究するために、乾燥した内陸地域(ラッカ地域)と湿潤な地中海地域(イドリブ地域)という異なる自然環境の中でそれぞれ集落遺跡の発掘調査を行ない、社会の複雑化と部族社会の形成を考察するための様々な資料を得た。これに基づき新石器時代から青銅器時代へと至る歴史過程を検討し、それぞれの地域での都市化が部族社会の発達と密接にかかわっていた見通しを得た。また、楔形粘土板文書などに現れるアラム人、アムル人などの文献学的・言語学的研究を進め、セム語起源問題などについての研究を深化させた。現在、都市の起源として欧米の学界で広く認められているのは、紀元前3,500年ごろのメソポタミア・ウルク期の都市遺跡群である。都市の出現は人間社会のあり方を根本的に変え、これ以降人類の歴史は都市を中心に回っていくことになる。現在でも都市は政治・経済・文化の発信基地となっており、世界の中心は都市にあるといっても過言ではない。それではなぜ都市が歴史上に登場してきたのだろうか。この人類史の一大画期をめぐって、これまでにも様々な仮説が提示され、議論されてきた。環境変化や資源の偏在、戦争、交易など様々な要因が取り上げられてきたが、いまだ十分な回答が得られていないのが現状である。私たちは、その大きな原因は、メソポタミアにおける都市の発生を農耕社会の発展という視点からしか捉えてこなかったことにあるのではないかと考えている。現代のアラブ社会を見ても、二律背反的な世界が実は1つの社会を形成し、歴史を動かしていることが分かる。都市と砂漠という、全く異なる環境に生きる都市民と遊牧民が、様々な部族社会的ネットワークで結節され、互いに離反集合を繰り返しながら統合的な社会を形成しているのである。これまで都市形成を主題として西アジアで行われた地域研究はかなりの数にのぼるが、そのほとんどは踏査によって各時期の定住集落のセトゥルメント・パターンを把握し、その変遷データから都市形成に迫ろうとするものであった。しかしこうした手法では、遊牧社会のような遊動的社会の存在を把握することはできないし、部族社会の形成やその解明については、ほとんど視野にすら入っていなかった。本研究ではこうした従来の視点を180度転換させ、都市形成に当たって遊牧社会に代表される部族社会が大きな役割を果たしたことを、考古学的、文献学的、言語学的資料を抽出しながら、明らかにしていく。本研究初年度の2005年度は、各分野での基礎研究をおこなった。本研究は、都市形成に当たって遊牧社会に代表される部族社会が大きな役割を果たしたことを、考古学的、歴史学的、言語学的資料を抽出しながら明らかにしていくことを主目的としている。考古学分野では、シリアのイドリブ地域およびジャバル・ビシュリ地域で現地調査を行っている。イドリブ地域のテル・エル・ケルク遺跡の発掘調査では、巨大な新石器時代集落の中に認められる住居様式にいくつかの相違が認められること、特に個人や家族を表象していると見られる印章・印影システムの中に2つの大きな人間集団の存在が看取できること、などが明らかとなった。これらの相違が部族社会を表象している可能性は大きい。もしそうであるとするならば、少なくとも新石器時代に部族社会の起源をたどることができることになる。またイドリブ県に所在する現代の村落のうち、農耕民と定住遊牧民の村落を選んでその成立過程について、民族誌的調査を継続している。この調査では、現地で使われているアーイラティ、アッタイファ、タビーレなど、家族や一族、部族を表す表現と、実際の住居配置がどのように関わって集落が形成されてきたかを、いくつかの事例で明らかにすることができた。ジャバル・ビシュリ地域については、2007年2月3月にかけて実施された領域全体の第1回現地調査に、本計画研究班から研究代表者と研究協力者の2名が参加している。歴史学、言語学分野では、主に歴史的な文献史料を基に、都市社会の形成過程にセム系部族社会がどう関わってきたのかについて考察を進めている。特に文献に現れるセム系言語集団の系譜とビシュリ山系との関わりについての基本的事項を網羅的に整理し、セム諸語、セムに関わる古代文献の一覧を作成し、その一部の内容などを明確にすることができた。また、セム祖語として再建される語彙を抽出、検討した結果、セム語の原郷は農耕牧畜が行われていた地域内にあることが明らかにされている。

イドリブ地域のテル・エル・ケルク遺跡の発掘調査では、個人や家族を表象していると見られる印章・印影システムの中に2つの大きな人間集団の存在が看取できること、新石器時代の墓地遺跡が発見され、埋葬に当たっての集団関係などが明らかとなった。これらが血縁関係を表象している可能性は大きい。また、ジャバル・ビシュリ地域の現地調査では、ユーフラテス沖積地に営まれた青銅器時代前期末の集落と、そこから離れた段丘上に造られた同時代の墓地群を調査し、両者の関連を追究している。イドリブ、ジャバル・ビシュリの両地域では、現代の部族社会や人間集団関係などのイーミックな意味と、住居、墓地などのエティックものとの関係がどのように表象されているかについて、民族調査も実施している。歴史学、言語学分野では、主に歴史的な文献史料を基に、都市社会の形成過程にセム系部族社会がどう関わってきたのかについて考察をこの3ヶ年にわたって進めている。これまで、文献に現れるセム系言語集団の系譜とビシュリ山系との関わりについての基本的事項を網羅的に整理し、セム諸語、セムに関わる古代文献の一覧を作成し、その一部の内容などを明確にした。また、セム祖語として再建される語彙を抽出、検討した結果、セム語の原郷は農耕牧畜が行われていた地域内にあることが明らかになった。本年度はこの過去2ヶ年にわたる成果の上に、特にテル・タバン遺跡から出土した紀元前2千年紀の粘土板資料を読み解き、そこにアラム系の人々の人名と彼らの果たした役割についての研究へと進んでいる。平成20年度に目標とした主な研究計画は、(1)他の研究班と協力してテル・ガーネム・アリ遺跡の発掘調査を実施し、乾燥したビシュリ地域周辺での都市的集落の景観を把握すること、(2)比較研究の立場から、自然環境の異なる地中海地域の北西シリアのイドリブ地域でテル・エル・ケルク遺跡の発掘調査を通じて、先史時代の都市的集落の成立と景観を把握すること、の2点であった。(1)テル・ガーネム・アリ遺跡の成立から終焉までをテル北側に設けたトレンチの発掘を通じて捉えた。その発掘では、当遺跡が前期青銅器時代IIIII期に集落が作られはじめ、同IV期には集落は終焉を迎えたことが明らかになり、前期青銅器時代のみの居住層を持つ極めて得意な遺跡であることが明らかになった。また、テル上面から把握される住居痕跡を詳細に記録し、前期青銅器時代IVA期と思われる同集落の最終形態の集落プランの概要を把握することができた。これらの成果は、ビシュリ地域でセム系部族社会が顕在化する直前の、おそらく遊牧民を輩出する側の農耕民集落のあり方を具体的に示す資料として、特定領域全体の目標の達成に寄与するものと思われる。(2)テル・エル・ケルク遺跡の発掘調査では、紀元前7千年紀の都市的集落の墓地を発見するという予想しなかった成果が得られた。これとは別に、テル・エル・ケルク1号丘の発掘調査で、前期青銅器時代から後期青銅器時代にかけての文化層の存在を明らかにすることができた。これらは、ビシュリ地域と同時代の地中海側イドリブ地域で展開していた、紀元前3千年紀2千年紀集落の様相を知るための基礎資料を提供するものである。本特定領域の最終年度にあたる平成21年度の本計画研究では、昨年度から継続中の(1)(3)の調査研究項目、およびまとめに当たる(4)の研究項目を実施した。
高等学校と大学の連携によるキャリア発達支援教育プログラム開発のための基礎研究

本研究は,若年者のキャリア発達支援のために,特に高校と大学の接続過程における進路選択と,その選択に至るまでの過程と結果に注目する。18歳人口の約半数が高等教育機関へと進学する現在,若年者のキャリア発達については高等教育機関まで含めた形で支援を考えていかなければならない課題である。本年度は,昨年度に引き続き,大学進学希望者に関する基本データ収集のため,選抜区分ごと(推薦,一般選抜)の特性の違いについて,入学初年次に実施されるTOEICの成績を基に検討を行った。熊谷ほか(2007)は,導入初年度の大学入試センター試験(以下,センター試験)の英語と新潟大学で全学的に実施されたTOEICの結果,および共通英語の成績との関係を検討しているが,本年度は,導入2年目にあたる2006年度についても同様の検討を行い,2年間のデータについて,比較した。2006年度は,新学習指導要領に沿って学習をした高校生が初めて大学に入学した年であり,2005,2006年度は,旧課程履修者と新課程履修者の切り替え時期となっていた。しかし,新潟大学のTOEICのデータをみる限りでは,入学後の1学期間,英語学習をした後の,旧課程履修者と新課程履修者の英語の運用能力には,大きな差はみられないことが明らかになった。また,大学の募集要項の請求時期と合格率との関係からは,出願大学に対する進学希望の確定度が,合格率に関連していることが示唆された。研究初年度となる平成18年度は,高校生の大学に対するニーズを把握するために,新潟大学が高校生を対象に県外で実施している説明会について,参加者へアンケート調査を実施し,説明会への評価と参加者の特性の分析を行った。説明会で提供される情報が参考になった程度を尋ねたところ,全体的に評価は高かった。最も参考になった程度が高かったのは大学の概要紹介,最も低かったのは個別相談であった。新潟大学への進学希望状況を1・2年生と3年生に分けて集計したところ,3年生では約75%が新潟大学を希望していると回答したが,1・2年生では42%ほどにとどまった。未定と回答した割合は1・2年生で約54%と高く,また3年生でも約22%が未定と回答した。進学希望が未定の参加者に,説明会に参加することによって,新潟大学に対する興味や関心を高めてもらうように,彼らに向けて適切な情報提供をすることが重要であることが示唆された。進路を決定する時にどのような情報を重視して決定しているのか,10項目を挙げて尋ねた。重視をしている程度が高かったのは,「大学の授業内容に関する情報」,「卒業後の就職・進学状況に関する情報」,「入試科目(科目数や科目名)に関する情報」,「取得可能な資格・免許に関する情報」,「大学の施設・設備に関する情報」の5項目であった。重視する程度が最も低かったのは,「推薦やAO入試の有無に関する情報」だった。高校生のキャリア発達支援のためには,大学でどのようなことが学べ,またその先にどのような進路が開かれているのかを一連の情報として提供する必要があることが明らかになった。また,大学進学希望者に関する基本データ収集のため,選抜区分ごと(推薦,一般選抜)の特性の違いについて,入学初年次に実施されるTOEICの成績を基に検討を行った。
渦巻銀河における力学的構造および進化の観測的研究

天の川銀河のHI、COサーベイデータを用い、天の川銀河におけるHI、H_2ガスの3次元的分布を調べた。また国立天文台野辺山45mミリ波望遠鏡およびアメリカの大型電波干渉計VLAを用いてCOおよびHIガスの電波観測を行った。その結果、おとめ座銀河団の11銀河についてCO、HIのデータが得られた。こうして天の川銀河とおとめ座銀河団銀河についてHI、H_2、全ガス量(HI+H_2)の分布について比較を行った。まず、天の川銀河について全ガス密度とHI密度を比較すると、全ガス密度が小さな範囲(0.4Hcm^<-3>)では、すべてのガスはHI相にいることがわかった。一方、全ガス密度が0.4Hcm^<-3>を超えると、HIガス密度は一定となりH_2ガス密度が線形に増加していくことがわかった。我々はこれを飽和HI密度と呼ぶことにした。また銀河を真上から見て柱密度で調べた場合でも、同様の傾向があることが分かった。おとめ座銀河団銀河について全ガス密度とHI密度の関係について同様に調べたところ、飽和HI密度が存在することがわかり、飽和HI密度は渦巻き銀河の星間ガスに共通の傾向であることが分かった。また、おとめ座銀河団について、全ガス量に対する分子ガスの割合を調べてみると、フィールドにある銀河よりもはるかに分子ガスの割合が高い銀河が存在することがわかった。銀河団環境効果によって、ごく最近に銀河中心領域でHIガスが剥ぎ取られたのではないかと、解釈している。これらの成果に加え、天の川銀河の渦巻き腕構造に関する研究、おとめ座銀河団銀河のガス分布に関する研究においても興味深い成果が得られた。私は国立野辺山電波観測所において、おとめ座銀河団銀河の分子輝線を電波で観測して分子ガスの運動を調べ、渦巻銀河の力学的構造とそれに伴うガスディスクの性質について研究している。本年、私は新たな観点・手法によって渦巻銀河の質量分布を探った。渦巻銀河の質量分布はいわば銀河の骨格であり、力学的構造として重要な要素である。これまで渦巻銀河における質量分布は銀河の回転曲線を調べることによって調べられてきた。この方法は銀河が純円運動しているという仮定にもとづいているが、棒渦巻銀河などの中心部では非円運動が顕著となるため円運動近似が成り立たなくなる。このような銀河における質量分布を求めるため、観測された銀河の速度場からガスの2次元軌道を決定する手法を考案した。銀河面内における2次元的軌道を決定するためには、位置と速度についてそれぞれ2つの情報が必要である。観測から位置についての2成分と速度について1成分(視線速度)の情報が得られるが、視線に垂直な方向の速度成分は観測的に決定することが難しい。そこで以下のような物理的に妥当な2つの仮定をおいた。(1)銀河の質量分布は軸対称成分が卓越しており、銀河面を運動する物質の角運動量は軌道に沿って一定である。(2)ある回転系から物質の軌道を見れば、軌道は閉じている。このような仮定をおくことによって視線に垂直な速度成分を見積ることができ、銀河における2次元的軌道が決定できる。さらに決定された2次元軌道から質量分布を決定することができる。野辺山ミリ波干渉計を用いて観測したNGC 4569の^<12>CO(J=1-0)データに、この手法を適用し2次元軌道および質量分布を決定した。この銀河は中心部で顕著な非円運動を示している。この手法を適用した結果、棒渦巻銀河に特徴的な長円形に歪んだ軌道と質量分布を観測データから直接的に得ることができた。この結果は現在、論文として投稿中である。
悪性神経膠腫におけるｅｐｉｇｅｎｅｔｉｃｓマーカーの探索と個別化治療への応用

再発・悪性転化を来たしたペア検体を含む約100例の神経膠腫のメチル化網羅的解析により、CIMP(CpG island methylator phenotype)を同定し、さらにCIMP内に悪性転化に伴うメチル化の低下(脱メチル)を来たす群(CIMP-脱メチル群)を同定した。悪性転化の機序のひとつに脱メチル化が関与していることが示唆され、悪性転化のメチル化マーカーとしてIGFBP2に注目し検証を行ったところ、悪性転化後の脱メチルに伴う発現上昇を確認できた。IGFBP2のメチル化は悪性転化した神経膠腫の予後予測因子と考えられ、メチル化マーカーとして、また治療標的としての応用が期待される。これまでpreliminaryに行ったメチル化網羅的解析の結果をさらに体系的に理解するため、症例数及び腫瘍の種類を追加して、Illumina社のInfinium450K chipを用いた45万個以上のCpGサイトの網羅的なメチル化解析を行った。昨年度までの解析と合わせて、WHOグレードIIからIVまでの神経膠腫124検体、比較対照として正常脳4検体のメチル化解析を行った。この中には26症例の再発/悪性転化をきたした神経膠腫の検体ペアがあり、悪性転化に伴うメチル化の変化についても詳細に解析した。階層的クラスター分析にて、グリオーマにおけるCpG island methylator phenotype (G-CIMP)が同定され、さらに悪性転化を来した一部の症例において特徴的なメチル化プロファイルを同定し、The Cancer Genome Atlas (TCGA)で公開されているデータでも同様の結果が得られた。遺伝子発現と統合した解析を行うことで、この悪性転化には細胞周期に関わる遺伝子群が関与していることが考えられた。また、この悪性転化に伴い最も発現の変化する遺伝子について、MassARRAYを用いてメチル化解析の検証を行ったところ、悪性転化前後の検体において、メチル化の低下に伴う遺伝子発現の上昇を認めた。さらに膠芽腫細胞株において脱メチル化による遺伝子発現の上昇も認め、脱メチル化が悪性転化を引き起こすことが示唆された。本研究の結果は、神経膠腫の発生や悪性転化の機序の解明につながる可能性があり、さらにepigenetic statusを変えることによる新たな神経膠腫の治療の開発や個別化療法への発展が期待され、治療困難な悪性神経膠腫の根治的治療につながる可能性を秘めている点で意義深いと思われる。これまでpreliminaryに行ったメチル化網羅的解析の結果をさらに体系的に理解するため、症例数及び腫瘍の種類を追加して、Illumina社のInfinium 450K chipを用いた45万個以上のCpGサイトの網羅的なメチル化解析を行った。昨年度までの解析と合わせて、WHOグレードIIからIVまでの神経膠腫98検体、比較対照として正常脳4検体のメチル化網羅的解析を行った。この中には14症例の再発/悪性転化を来した神経膠腫の検体ペアがあり、悪性転化に伴うメチル化の変化についても詳細に解析した。階層的クラスター分析にて、グリオーマにおけるCpG island methylator phenotype(G-CIMP; Noushmehr et al., Cancer Cell 2010)が同定され、報告と同様に、Isocitrate dehydtrogenase(IDH)変異と強く相関していることが確認された。さらに、悪性転化を来した一部の症例において特徴的なメチル化プロファイルを同定し、The Cancer Genome Atlas(TCGA)で公開されているデータでも同様の結果が得られた。遺伝子発現と統合した解析を行うことで、悪性転化に関与すると考えられる遺伝子を抽出した。この遺伝子について、メチル化の解析をbisulfite sequencing PCRにて、また遺伝子発現解析を定量PCRにて、タンパクの発現を免疫染色にて解析した。これらのvalidationにおいても、arrayベースの網羅的解析と同様の結果を得た。神経膠腫の発生や悪性転化の機序の解明につながる発見の可能性があり、さらにepigenetic statusを変えることによる新たな神経膠腫の治療の開発や個別化療法への発展が期待され、治療困難な悪性神経膠腫の根治的治療につながる可能性を秘めている。研究の目的に沿って、メチル化網羅的解析およびクラスター分析によるG-CIMPの同定、さらに悪性転化に伴うメチル化の変化を確認することができた。さらに、TCGAデータでのvalidationがなされ、遺伝子発現との統合解析により、神経膠腫の悪性転化に伴う遺伝子の異常を絞り込むことができた。しかし、平成24年10月、海外のグループより悪性神経膠腫のメチル化プロファイルに影響を及ぼす新たな遺伝子変異(H3F3A mutation)が報告された(Sturm et al., Cancer Cell, 2012)。

自験例においても同遺伝子変異の実験を優先して行い、メチル化プロファイルへの影響を調査する必要が生じたため、当初予定していたvalidationのためのMassARRAYなどの開始が遅れた。よって、現在までの達成度としては、「やや遅れている」と評する。網羅的解析により抽出した特定の遺伝子群に関して、当教室に保存されている多くの神経膠腫検体を用いたvalidationを行う。MassARRAYを用いて多数の検体におけるメチル化解析をhigh-throughputに行うことで、効率的に予後や化学療法反応性との関連を明らかにして、有用なメチル化マーカーの同定を行う。また、脳腫瘍検体に続き、当教室にて樹立済みである腫瘍幹細胞においてもメチル化をはじめとしたepigenetic profileを解析し、脳腫瘍幹細胞における増殖、分化に関わる遺伝子の解明を行う。腫瘍検体および腫瘍幹細胞におけるepigenetic profileの解析から、悪性神経膠腫の発生や悪性転化に関わる異常を同定し、さらにはepigenetic statusをglobalに変化させる薬剤を用いたり、特定の遺伝子のepigeneticsを標的とした治療法を開発し、個別化療法の確立を目指す。平成24年10月、海外のグループより悪性神経膠腫のメチル化プロファイルに影響を及ぼす新たな遺伝子変異(H3F3A mutation)が報告された(Sturm et al., Cancer Cell, 2012)。よって予定していた研究費を翌年に繰り越し、翌年の研究費と合わせて以下のような使用計画を立てた。データ解析用コンピューターとして300千円、データ蓄積用ハードディスクに100千円、MassARRAY用試薬として500千円、メチル化網羅的解析費用として500千円、その他試薬に500千円、プラスチック器具に300千円、研究成果発表の旅費として300千円、研究成果発表論文の校閲費として100千円、投稿料に100千円、別刷印刷費に100千円程度を必要とする。
神経芽腫分子療法のターゲット再考:細胞死誘導におけるp53経路の意義

神経芽腫は小児の代表的な固形腫瘍であり、重要な小児慢性特定疾患である。我々は神経芽腫細胞においてp53依存性の細胞死誘導を阻害するinhibitor分子の候補を検索してきた。ドキソルビシン耐性神経芽腫株で高発現し、p53に結合している核局在蛋白がそのinhibitorの候補として考えられた。このinhibitor候補蛋白はp53のE3 ligaseとして働くHDM2であった。HDM2はp53の蛋白分解を促進すると考えられているが、興味深いことにドキソルビシン耐性神経芽腫株ではHDM2の発現はドキソルビシン感受性神経芽腫株より高値であったが、p53の蛋白量もドキソルビシン耐性神経芽腫株において高値であった。この核局在蛋白HDM2のイントロン部分の遺伝子変異SNP309変異がHDM2の発現量を増加させ、かつp53の分解を増加させずにp53の転写活性化能を抑制する報告がある。このSNP309変異の検索をRT-PCR/Direct sequencing法を用いて、神経芽腫細胞株SK-N-SH,NB-9(感受性株)、IMR32,NB-19(耐性株)で行った。感受性株SK-N-SHのみで片側にSNP309変異が同定された。また、HDM2のp53との結合部分の変異を想定してこの部分のsequenceを行ったが、やはり変異は同定されなかった。手術検体でReal-time PGR法による発現量確認および予後成績との比較を行って、本遺伝子の神経芽腫患者における臨床的な重要性を検討していきたい。また我々は神経芽腫細胞におけるp53経路のエフェクターを検索するプロジェクトに従前から着手していたが、このエフェクターがp53によって転写が促進されるミトコンドリアのpro-apoptoticfamily分子であるNoxaであることを明らかにした。P53依存性細胞障害刺激であるドキソルビシンを神経芽腫細胞に投与すると、感受性株ではミトコンドリアのNoxaの蛋白量が促進し、ミトコンドリア機能障害から細胞死が誘導される。耐性株ではNoxaが刺激前からミトコンドリアに集積していたが、さらなる蛋白量の促進はなく、結果としてミトコンドリア機能障害が起こらないと推測された(Kurata K etal, Oncogene, in press)。この神経芽腫細胞におけるNoxaのkineticsに関して、HDM2が関与していることを示唆するデータを、神経芽細胞取株におけるHDM2定常発現株作成から我々は得ている。HDM2定常高発現株では、p53の蛋白量が減少せず、p53の下流経路の活性化が障害されており、さらにNoxaのミトコンドリア内の集積・不活性化が起きていた。これらのデータはHDM2がp53経路の不活化・NoxaのKineticsに作用することを強く示唆する。今後はこのHDM2によるp53経路不活性化、Noxaのkhetics調節機構に関する研究をさらに展開して、難治性神経芽腫に対する新たな治療法開発を図りたい。

HDM2定常高発現株では、p53の蛋白量が減少せず、p53の下流経路の活性化が障害されており、さらにNoxaのミトコンドリア内の集積・不活性化が起きていた。これらのデータはHDM2がp53経路の不活化・NoxaのKineticsに作用することを強く示唆する。今後はこのHDM2によるp53経路不活性化、Noxaのkhetics調節機構に関する研究をさらに展開して、難治性神経芽腫に対する新たな治療法開発を図りたい。1.はじめにp53はさまざまなヒト腫瘍で変異している最も重要ながん抑制遺伝子であり、細胞に対して増殖抑制、細胞死促進、染色体の安定化などの重要な機能を持つ。しかしながら神経芽腫ではp53変異は報告が少なく、発がんへの関与は少ないと考えられてきた。このp53をユビキチン化して分解に導く蛋白がMDM2である。MDM2が遺伝子増幅している神経芽腫が存在していることからMDM2も神経芽腫の発がん機構に何らかの寄与をもたらしていることが推測される。しかしながらMDM2が神経芽腫細胞に対して細胞増殖、細胞死抑制をもたらすことが可能か、どのような分子機構でこの細胞増殖、細胞死抑制が行われるかはいまだ解析されていない。2.目的MDM2の神経芽腫細胞の機能に与える影響を検討するために、野生型MDM2をSK-N-SH株に遺伝子導入し、その増殖・細胞死を検討する。3.結果と考察無刺激時の細胞増殖は有意にMDM2導入株で増加していた。また、DNA傷害刺激であるDoxorubicin(Doxo)投与時にもMDM2導入株で細胞増殖は増加し、この時アポトーシスによる細胞死も抑制されていた。興味深いことに、MDM2導入株では無刺激時からp53の蛋白量が増加していたが、Doxo刺激後のp53蛋白量増加・リン酸化亢進は認められず、p53下流分子のp21Cip1/Waf1,MDM2共に増加していなかった。このMDM2導入株におけるp53の蛋白量の増加の原因について、免疫沈降・ウエスタンブロッティングによって解析したところ、細胞内で導入したMDM2がp53と結合できないことが原因の一つと考えられた。我々はDoxo非感受性神経芽腫株ではDoxoによるp53依存性アポトーシスが抑制されており、このアポトーシスのeffectorがミトコンドリアのpro-apoptotic Bcl-2 family分子であるNoxaであることを報告している。MDM2導入株では、無刺激の状態からミトコンドリア内のNoxaが増加しているが、Doxo刺激による更なる増加は無く、MDM2の導入によるp53経路の不活化がミトコンドリアにおけるNoxaの局在・活性化を制御したことが示された。以上の結果から、MDM2は神経芽腫細胞株の増殖促進・アポトーシス抑制をもたらすことが明らかになり、その分子機構が示された。神経芽腫は小児の代表的な固形腫瘍であり、重要な小児慢性特定疾患である。我々は神経芽腫細胞においてp53依存性の細胞死誘導を阻害するinhibitor分子の候補を検索してきた。ドキソルビシン耐性神経芽腫株で高発現し、p53に結合している核局在蛋白がそのinhibitorの候補として考えられた。このinhibitor候補蛋白はp53のE3 ligaseとして働くHDM2であった。
わが国に分布する赤痢アメーバ株の病原性・及び生物学的性状についての検索

1.日本人症例を中心とした対象から赤痢アメーバ株を分離してPGMのアイソザイムパターン等その性状を調ベ、更に血清を同じ対象から得て両者の比較検討を試みた結果、ゲル内沈降反応などの標準的な方法とアイソザイムパターンによる病原性の判定はよく一致を示した。2.ハイリスクグループ、特に男性同性愛者からの分離株の特微を検索し、その他のグループからの分離株と比較検討した。その結果zymodemeについては共通した分布状況が見られ、zymodemexIv、XIXがIIと共に高率に分布している事が判明した。このデータはわが国とインドの赤痢アメーバの分布の共通性を示唆しているものと考えられた。3.橘(東海大)と共同で病原株に特異的なモノクローナル抗体を開発した。血清学的に陽性である男性同性愛者からの分離株はまたこのモノクローナル抗体(4G6)に全例が反応した。また、このモノクローナル抗体が認識する抗原の遺伝子に関しても橘と共同で検討を加え、病原株、非病原株の差異、類似性を明らかにした。4.赤痢アメーバの培養については特に非病原株を中心に実施してきたが、何種類かの非病原株の増殖因子を同共することが出来た。特にアセチルシステイン、アセトンの非病原株に対する増殖促進能力は優れており、BI-S-33培養液をベースとした非病原株の無菌培養化に目処がつきつつある。更にこのような増殖因子の存在下で非病原株のアイソザイムパターンの変化を見たが、PGM等のアイソザイムの変換は観察されなかった。5.男性同性愛者などハイリスクグループの血清疫学的検討を加え、行動パターンとの比較検討をも試みた。平成2年度の研究実績の概要を要約し以下に記す。1、赤痢アメ-バ分離は順調に進展しており50以上の株をロピンソン培地で分離できた。2、これらの株はZgmodeme分析の結果PathogenicなものとしてはXIV,XIXがIIと共に高頻度に見出されることが判明した。これらのデ-タはわが国のアメ-バの分布は極めて特殊なものであり、恐らくインドとの関連が示唆されるものと思われた。3、モノクロ-ナル抗体による病原性の同定はZymodeme分析の結果と良く一致を示した。4、病原株についてはoneーstepで無菌化する方法を確立し、すでに数種の無菌株の生物学的性状の検討を開始した。非病原株についても無菌化の検討がなされ現在2株が無菌化の前段階である単一細菌株とのmonoxenicな状態での培養がなされており現在無菌化が試みられている。5、HーNMRによってアメ-バの代謝の最終産物の検討を行ったが病原株非病原株の間で特に差異は見られなかった。しかし培養における糖の要求性については明白な差があった。6、約200名の同性愛者のグル-プに対し血清疫学的検索を行い、病原株の分布を裏づける結果を得た。最近さらに92名の同性愛者のグル-プについても調査を行い前回と同様の結果を得た。この結果はAIDSの日和見感染症として注目される男性同性愛者のアメ-バ症の実態の解明のための一助となることが期待され、その感染経路を含めた疫学的解析を現在試みている。1:東海大学、橘らと共同で病原性を有する赤痢アメ-バに特異的と思われるモノクロ-ナル抗体、4G6、を分離した。この抗体は分子量3OKの抗原を認識していた。この抗体による病理株の同定はアメ-バ分離株のアイソザイム分析による解析と完全な一致を示した。2:間接蛍光抗体法によって解析した結果、3OKの抗原はアメ-バ栄養型の核と細胞質に認められた。

3:本年度も5株の赤痢アメ-バ株を分離し、そのアイソザイムパタ-ンからZymodemeを決定することができた。その結果、全てがタイプIIに分類されることが判明した。また、4G6の性質を特定化する際に用いた赤痢アメ-バ株が由来した症例の調査を逆上って実施した結果、5株が男性同性愛者から分離されていた。これらのアメ-バは全て病原性を有し、4G6によって蛍光抗体法を用いて調べても陽性であった。4:男性のprostitute、約30名を含む男性同性愛者80名を対象として、ゲル内沈降反応、及びELISAにより血清疫学的調査を試みた。その結果、以前の調査と同様ゲル内沈降反応で5%前後の陽性率が得られた。ただし、男性のprostituteからは1名の陽性者が見出されたのみで陽性率そのものは一般の同性愛者よりは低かったが、今後感染源として重要と思われた。5:赤痢アメ-バの非病原株の確実な無菌化は特に要求する糖の差異に注目して本年度は実験を試行して来たが、成功に至っていない。一時的に増殖はするものの、継代維持できるところまで行っていない。この原因として現在はまず培養の温度と血清の種類に着目して実験を企画している。1、赤痢アメーバ株の分離、病原性の検討は主に男性同性愛者の感染例とAIDS症例について実施した。分離された株は全部で9株であるが全てが血清反応陽性例からであり、アイソザイムパターンは病原株のパターンを示した。現在全部の株が継代維持されている。2、分離株の病原性は上述のようにザイモデーム分析と我々が橘(東海大)と開発した病原株に特異的なモノクローナル抗体(4G6)を用い間接蛍光抗体法によって検索したが良好な一致が得られた。3、感染株の病原性と病態(特に抗体産生)との関連を詳しく探るためにフェノール抽出抗原(PHEX抗原)を用いて赤痢アメーバ感染者の血清学的側面を再検討した。その結果、従来の方法で陰性とされてきた病原株感染のごく初期や、非病原株感染の一部においても陽性となることが判明した。この血清反応に関与する抗原に関しても精製を進めているが、現時点ではアメーバの細胞膜表層に存在するリン酸化された多糖類が抗原成分であるというデータを得ている。4、分離株の無菌化は特に非病原株について行なっているが、その増殖因子としてアセトン、イソプロパノール、アセチルシステインなどが見出だされた。現在BI-S-33培養液を基礎とした非病原株の無菌培養化を計っている。現時点ではアイソザイム変換は認められていない。5、名大の磯村博士らと共同で男性同性愛者の血清疫学的検索を行なった。アメーバの感染は不特定多数と性交渉を持ったグループに多いという予備的な結果が得られている。6、地理病理学的検索をも実施し、日本とインドとの関連が改めて示唆された。
細胞の増殖・死を制御する細胞内シグナルの分子機序

細胞の増殖・分化・死を誘導する種々の細胞外因子は、情報受容に伴う細胞内初期反応としてSrc、Syk、Tecファミリーなどの非受容体型チロシンキナーゼの活性化を惹起し、次いでリン酸化シグナルがカルシウムシグナルへと変換されることによって細胞応答が具現すると考えられている。申請者らはこれまでに、非受容体型チロシンキナーゼの活性制御機構の解析(岡田)及びカルシウムシグナルへの変換機構の解析(黒崎)を通して、上記細胞内シグナルの分子機序の解明を目指した研究を進めてきた。本研究では、さらにその全容を明らかにすることを目的として以下の点について解析を行い、以下の成績を得た。1)Src型チロシンキナーゼ(SFK)の機能が、Csk結合膜蛋白質Cbpを介したネガティブフィードバック機構によって制御されることを明らかにした。2)SFKメンバーFynがCbpリン酸化の責任キナーゼであることを明らかにした。3)Cskの立体構造を解析し、その活性発現と制御機構の構造的基盤を明らかにした。4)IP3レセプターのカルシウムセンサー部位を決定することに成功し、その領域が細胞機能に重要な役割を担っていることを示した。5)細胞膜に存在するカルシウムチャンネルTrpがBCR刺激によるカルシウム流入に重要であることの直接証拠を得ることに成功し、TrpチャンネルとIP3レセプターチャンネルに機能的相互作用が存在する可能性を示した。細胞の増殖・分化・死を誘導する一群の細胞外因子は、情報受容の初期反応としてSrc、Syk、Tecファミリーなどの非受容体型チロシンキナーゼの活性化を惹起し、次いでチロシンリン酸化シグナルをカルシウムシグナルへと変換することによって適切な細胞応答を具現すると考えられている。私たちはこれまでに、非受容体型チロシンキナーゼの活性制御機構の解析(岡田)及びカルシウムシグナルへの変換機構の解析(黒崎)を通して、上記細胞内シグナルの分子機序の解明に参画してきた。本研究では、さらにその全容を明らかにすることを目的として以下の点について解析を行った。1)細胞応答初期過程におけるSrc型チロシンキナーゼの機能と制御機構を明らかにする。特に、細胞膜マイクロドメインRaftに局在する新たなSrc型チロシンキナーゼの標的膜蛋白質Cbpの機能を解析する(岡田)。2)カルシウム動員機構とそのターゲットを解析するために、非受容体型チロシンキナーゼによるPLC-γ2の活性化分子機構・細胞膜表面に存在するカルシウムチャンネルの分子的実体解明に的を絞り研究を行う(黒崎)。その結果、以下の成績を得た。1)Src型チロシンキナーゼの活性制御因子Cskに結合する新たなチロシンリン酸化膜蛋白質Cbpを同定し、Src型チロシンキナーゼの活性制御機構における役割を明らかにした。2)Cbpが細胞膜マイクロドメインRaftに局在することを見出し、細胞応答の初期反応および制御がRaftを舞台にして行われていることを示した。3)カルシウムシグナル産生に関与するPLC-γ2の活性化には、Sykチロシンキナーゼのターゲットであるチロシンリン酸化蛋白質BLNKが必須であることを明らかにした。4)PLC-γ2の活性化には、BLNKを介するRaftへの移行が必須であることを見出し、カルシウムシグナルのメッセンジャー産生の過程もRaftで行われていることを明らかにした。
音声時系列分節化を支える神経細胞集団の同期的活動

言語を支える重要な機能の一つに「音声時系列の分節化」があるが,その神経機構はほとんど明らかにされていない.本研究では,複数の神経細胞が同期的に活動することによって神経回路全体の状態遷移が生じ,その結果として音声時系列の分節化が実現されるという仮説の実験的検証を行った.時系列発声を持つジュウシマツという小鳥を動物モデルとして用い,時系列処理の中枢であるHVCから同時に複数の神経活動を記録した.得られた多点スパイクデータに対して相互相関解析を行ったところ,時系列文脈に応じて神経活動の同期・非同期が切り替わることが明らかとなった.この結果は,音声時系列の分節化過程に神経細胞同士の同期的活動が関わっていることを強く示唆している.言語を支える重要な機能の一つに「音声時系列の分節化」があるが,その神経機構はほとんど明らかにされていない.本研究では,複数の神経細胞が同期的に活動することによって神経回路全体の状態遷移が生じ,その結果として音声時系列の分節化が実現されるという仮説の実験的検証を行った.時系列発声を持つジュウシマツという小鳥を動物モデルとして用い,時系列処理の中枢であるHVCから同時に複数の神経活動を記録した.得られた多点スパイクデータに対して相互相関解析を行ったところ,時系列文脈に応じて神経活動の同期・非同期が切り替わることが明らかとなった.この結果は,音声時系列の分節化過程に神経細胞同士の同期的活動が関わっていることを強く示唆している.言語を支える重要な下位機能の一つに「音声時系列の分節化」があるが、その神経機構はほとんど明らかにされていない。本研究では、ヒトと同様に分節化された音声時系列を生成・学習することが知られているジュウシマツという小鳥を動物モデルとして用い、複数の神経細胞が同期的に活動することによって神経回路全体の状態遷移が生じ、その結果として音声時系列の分節化が実現されるという仮説の実験的検証を試みた。今年度は、まず麻酔下のジュウシマツHVC(小鳥の時系列処理中枢の一つ)から同時に複数のニューロンを記録する方法を確立した。多数のニューロン活動を安定して記録するために、どのような記録点配置が良いか、どのような位置からどのような方向で刺入するのが良いかなどの実験条件を検討し、HVC多点同時記録を安定的に行うためのプロトコルを作成した。次に、複数の神経活動の同期性や関係性を抽出する方法として良く用いられるCross-correlation法により、HVC局所神経回路内における機能的ネットワークの抽出に成功した。現在、この機能的ネットワークが様々な時系列文脈に応じてどのように変化していくのか調べているところである。一般に、ニューロン間の相関関係が時間的に変動する場合、従来のCross-correlation法では分節化を検出できない危険性がある。そこで、相関のあるポアソン過程からなる隠れマルコフモデルを用いて複数のニューロン間の相関ダイナミクスを抽出する手法を開発した。現在、この手法を用いて、歌系列のチャンクの切れ目と相関ダイナミクスの関係を解析しているところである。以上の研究をさらに進めることにより、生物が長い進化を経て獲得してきた複雑な時系列生成と学習を可能にする神経機構が解明することを目指している。今年度は、昨年度中に確立した多点記録法を用いて、麻酔下のジュウシマッIWC(小鳥の時系列処理中枢の一つ)から同時に複数のニューロン活動を記録する実験を行った。Cross-correlation法によって各ニューロンペアにおける機能的結合を測定データから推定したところ、自分の歌に対して選択的に強度を高める機能的結合を発見した。つまり、自分の持っている歌系列によって特定のニューロン集団の同期的活動が励起されることが明らかとなった。次に、HVC内のそれぞれのニューロンペアにおける機能的結合の基本的特性についても解析した。それぞれのニューロンの自分の歌に対する選択的応答の強さ、その差、2つのニューロン間の物理的距離などの諸特性と、機能的結合の強さや鋭さとの関係を調べた。その結果、それぞれのニューロンの選択性が強ければ強いほど、かつ、選択性の差が大きければ大きいほど、機能的結合が強くなる傾向があることを見出した。また、2つのニューロン間の距離が近ければ近いほど、機能的結合が強くなることが明らかとなった。以上の結果は、自分の歌に準じた順序で音声時系列が呈示されると脳内の特定の局所回路にある複数のニューロンが同期的に活動するということを示しており、「時系列分節化に伴って局所回路内で同期的活動が生じる」という当初の仮説に沿った結果が得られたといえるだろう。2年間にわたる研究の成果により、我々ヒトが長い進化を経て獲得してきた言語の重要な側面である「音声時系列分節化」の神経メカニズムを解明するための第一歩を踏み出すことができたと考えている。
中空ファイバーを用いる小型真空紫外レーザーの実現と光物質プロセスへの展開

アルゴンで充たされた中空ファイバー内に高強度レーザー励起の光電界電離プラズマを生成し,波長126nmの真空紫外アルゴンエキシマ増幅を行い,その特性を評価した.また希ガスを非線形媒質として超短パルス赤外光の第7高調波(波長126nm)の最適化を行った.一台の励起用超短パルス高強度レーザーを用いて,アルゴンプラズマ増幅器と第7高調波を発生する増幅システムを構成し,第7高調波出力の増幅を観測した.これらと並行して各種真空紫外光エネルギーに対する物質の脱離,解離,分解等の基礎過程を明らかにした.アルゴンで充たされた中空ファイバー内に高強度レーザー励起の光電界電離プラズマを生成し,波長126nmの真空紫外アルゴンエキシマ増幅を行い,その特性を評価した.また希ガスを非線形媒質として超短パルス赤外光の第7高調波(波長126nm)の最適化を行った.一台の励起用超短パルス高強度レーザーを用いて,アルゴンプラズマ増幅器と第7高調波を発生する増幅システムを構成し,第7高調波出力の増幅を観測した.これらと並行して各種真空紫外光エネルギーに対する物質の脱離,解離,分解等の基礎過程を明らかにした.現在多く開発されているレーザー媒質は小型化、集積化が進んでおり、それはそのまま応用分野への幅広い展開を意味している。しかしながら、多くの応用においてはレーザー装置の小型化といった利用性が最優先され、レーザーの波長選択性といった優位性を生かし切れていることはいえない。本研究で扱う真空県外レーザーはその波長城は紫外線よりも短く、レーザーの実現に関しても技術的に挑戦的な領域に位置している。新しい波長城で使いやすいレーザー光源を実現することはこの波長城を軸に応用分野が大きく展開するきっかけになりうる。ここでは光電界電離法という気体の励起方法を用いて、実用的な高繰り返しの真空県外レーザーならびに増幅器を実現することを目的として研究を行った。本研究では高強度レーザーを励起光源としてアルゴンガスを電離励起し、アルゴンプラズマの物理パラメータ(電子密度、電子温度等)を制御した。高強度レーザーは中空ファイバー中に集光照射され、アルゴンが充填された中空コア内でゆるくガイドされ長さ10センチにわたる長尺プラズマの生成に成功した。その結果プラズマ内で遷移波長126nmのアルゴンエキシマ分子が効率よく生成され、レーザー発振を示す指標となる小信号利得係数0.15cm^<-1>を観測するに至った。中空ファイバーを透過後の高強度励起レーザーエネルギーならびにビームプロファイルを測定することにより、励起レーザーと中空フアイバー内プラズマとの相互作用について考察を行った。本研究での増幅特性は、他の研究で行っている超短パルス真空県外レーザー光の出力増幅のための基礎データとなることから、真空県外レーザーの特性ならびに増幅特性にについて一定の評価を行うことができたと判断しているとともに次年度への課題を精査することができた。高強度レーザーにより高圧アルゴンガス中に生成されるプラズマの自己チャネリングについて新たな知見を得た.集光強度10^<15>Wcm^<-2>においてアルゴン圧力が8気圧を超えるあたりからプラズマ発生が不安定になり,複数のプラズマから成るプラズマチャネリングが観測された.10気圧を超えるとこのチャネリングは安定に生成されることがわかった.チャネリングにより伸展したプラズマ長とアルゴンエキシマ遷移(波長126nm)の利得長積には相関があり,チャネリングが発生していないプラズマ状態では利得長積は5程度であったものが,チャネリングの発生により利得長積は6まで増大した.これは約500倍の増幅に相当する.このチャネリングについて光線追跡によりプラズマ中での自己収束をシミュレートすることにより複数プラズマの生成を再現できることが分かった.これにより高強度レーザーによる非線形現象により短焦点のプラズマレンズが光路上に生成されていることがわかった.並行してプラズマ長が伸展した場合の共振器設計を行い,発振実験を試みた.共振器鏡の曲率等は固定であることから変化するプラズマ長の利得媒質にすべて対応することは困難であることがわかった.これについては今後の検討課題としたい.この増幅器により増幅される超短パルス真空紫外光発生についても研究を進め,希ガス中での波長変換により波長126nmの超短パルスシード光の発生を観測した.その発生物理については低次の非線形光学で説明できることがわかり,その出力は媒質の電離により制限されることがわかった.これらの知見をもとに超短パルスシード光の出力の最適化を行った.最終年度である平成20年度は,以下の4点について新しい知見を得た.1.中空ファイバーによりプラズマ利得媒質の同定前年度までに明らかになった非線形光学現象によるプラズマのチャネリングをより定量的に評価するために中空ファイバー内に光電界電離プラズマを生成し,その特性を真空紫外光の増幅により評価した.プラズマ利得領域を中空ファイバーで制限することにより,利得媒質と真空紫外光との空間的オーバーラップが改善され,その結果,より高い増幅率を得ることができた.2,非線形波長変換によるサブピコ秒真空紫外パルスの高効率発生希ガスを非線形媒質として波長882nmの超短パルス赤外光の第7高調波(波長126nm)を得ることに成功し,あわせてこの波長変換光の最適化を行った.

その結果,キセノンを非線形媒質とした場合に最も高い出力が得られ,その変換効率は約10^<-6>と見積もられた.第7高調波の振る舞いはより低次の第3高調波のそれと定性的に一致しており,古典的な非線形光学により説明できることがわかった.また,高出力化に対しては,媒質のイオン化による非線形媒質密度の減少,それに伴う位相不整合の増大により制限されていることがわかった.3.卓上型真空紫外増幅器によるサブピコ秒真空紫外パルスの増幅一台の励起用超短パルスレーザーを用いて,光電界電離アルゴンプラズマ増幅器を生成し,同時にキセノン中で非線形光学効果により第7高調波を得るシステムを考案した.その結果,第7高調波出力が約40倍増幅されたことが観測された.しかしながら増幅後のスペクトルには高調波以外の成分もあることからさらにデータを蓄積していく必要がある.4.光物質プロセスの基礎過程の観察波長126nmの真空紫外光源を気相物質に照射することにより,光分解物質を質量分析器で測定する装置を新たに開発した.これにより各種光エネルギーに対する物質の脱離,解離,分解等の基礎過程が明らかになった.これらの成果は上記のレーザー光源と組み合わされる予定である.
マルチエージェントシステムによる異文化コラボレーションの支援

基盤研究において、まず最適均衡機械翻訳がより有効に機能するように,ユーザ辞書によるニューラル翻訳のカスタマイゼーションの研究を発展させた。本研究では、従来ニューラル翻訳が困難としていたコミュニティ固有の用語を既存の用語(サブワード)に分割し、その用語のベクトルを合成することで、既知の類似する用語を発見し、その用語を翻訳時に用いることで適切な翻訳結果を生成している。次に、協働参加者の異文化理解の支援において、文化依存の対話(Culturally Situated Dialogue)を適切に行うため、参加者の文化的背景を効率よく聞き出す戦略を学習する手法を提案した。また、提案した戦略を言語学習者支援の応用分野においても適用し、英文誌Research and Practice in Technology EnhancedLearningにおいて成果発表した。実証研究において、まず協働支援環境における利用者に対する分析を行った。協働作業の円滑化には利用者同士の信頼が必要である。そこで、自己情報開示の程度と被信頼の関係を調べるため、Q&Aコミュニティのデータをもとにグラウンデッド・セオリーを用いて分析した。一般利用者に対しては開示の程度と被信頼が相関するが、熟練利用者に対しては相関がないことを発見した。この成果を国際論文誌Behaviour & Information Technologyで発表した。次に、マルチエージェントシステムを用いて、Internet of Services(IoS)とInternet of Things(IoT)による統合環境を初期的に構築した。統合環境では、IoT基盤上のセンサやアクチュエータとIoS基盤上のWebサービスをエージェントとして実現し、エージェント間の情報共有に関する仕組みを提案した。基盤研究では、「非母語話者の困難の分析」と「非母語話者の発言の支援」を発展させると共に、「協働参加者の異文化理解の支援」の研究を中心に実施し、おおむね順調に進展している。これまでに、母語/非母語話者の言語運用能力を考慮し、発言機会が均等になるよう各参加者の機械翻訳の使用言語を決定する最適均衡機械翻訳を提案してきたが、コミュニティを支援する際の翻訳精度が課題であった。そこで、ユーザ辞書によるニューラル翻訳のカスタマイゼーションが必要となる。コミュニティ固有の用語の類義語をユーザのコーパスを用いずに獲得するために、サブワードに基づいて類義語を獲得する手法を開発した。この手法で獲得された類義語を用いて翻訳することで、従来手法よりも翻訳精度を5段階評価で0.46(3.31から3.77)向上させている。構築したカスタマイゼーション機能を言語グリッド上の複合サービスとして登録し、実用に供している。また、協働参加者の異文化理解を支援するために、強化学習を用いて文化依存の対話に関する戦略の効率化を実現し、言語学習の応用分野においても検証し有効性を確認している。実証研究では、まず協働支援環境において、利用者の発話機会の均等化のための最適均衡機械翻訳の実現が重要である。これは話者の言語能力と機械翻訳精度にもとづくものである。実証の現場では、話者の言語能力の情報開示について、利用者に対する分析が必要である。自己情報開示の程度と被信頼に関する研究は、発話機会の均等化をさらに発展させるものであり、おおむね順調に進展していると言える。また、計画通りにマルチエージェントを用いた統合基盤を初期的に構築し、国際ワークショップ(2018 International Workshop on Massively Multi-Agent Systems)をオーガナイズし、研究成果の発信を行っている。基盤研究において、「協働参加者の異文化理解の支援」の研究を中心に進める。まず、協働活動を理解するために、コンテンツ作成の例を用いて、協働参加者の活動履歴に対する因子分析を実行し、協働のパターンの抽出・分析を行う。次に、最適均衡機械翻訳を考慮した異文化協働環境を実際に設計する。その際、参加者の言語能力の情報を保護するよう、秘匿計算を用いたシステム設計を行う。さらに、異文化協働環境を実現するための文化差理解の支援方法を考案する。具体的には、言語や文化を異にする参加者が提案する概念を理解するために、概念辞書と画像の類似度計算を用いて、文化差のある概念を自動的に検出・提示し、支援方法を実現する。実証研究において、協働支援環境における分析を発展させると共に、マルチエージェントを用いた統合基盤の拡張に取り組む。自己情報開示の程度と被信頼の関係分析に関しては、データ入手容易性の観点から非対面であるQ&Aコミュニティのデータを利用した。一方、協働作業環境では対面でのコミュニケーションが主となる。開発した自己情報開示の程度の分類法をもとに、対面環境での分析を進める。また、機械翻訳や辞書などの言語サービスや、IoT関連サービスを、マルチエージェントを用いた統合基盤に追加していくことで、協働支援環境を強化する。さらに、基盤研究の成果を順次多言語現場に反映していく。提案したユーザ辞書によるニューラル翻訳のカスタマイゼーション手法では、事前にユーザによるコーパスの作成や再学習を必要としないため、ユーザ辞書への用語の登録に伴うコストが生じず実用が可能になった。今後は、子供たちの国際交流活動(KISSY)の支援に適用することで、大人よりも言語障壁が大きく、特徴的な造語を用いる子ども達のコミュニケーションにおいて、提案手法の有用性を検証する予定である。基盤研究において、「非母語話者の困難の分析」と「非母語話者の発言の支援」に取り組んだ。「非母語話者の困難の分析」では、既に予備的な研究を通じて、非母語話者の直面する様々な困難を、認知が継続する期間と認知に至る時間遅れで分類できることが分かった。