hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在外日本人と現地住民との間の対人コミュニケーション摩擦研究:中国、米国進出日系企業への派遣社員と現地従業員の間のコミュニケーション困難度調査を中心に

本報告書は以下の研究内容をまとめた。(1)日本人と米国人/中国人が互いに困難を感じている状況・行動を特定すること(面接調査)、(2)文化摩擦は生じているが、困難は感じておらず、反対に「相手文化の企業行動を自分たちが学ぶべき」ととらえている状況を明確にすること(面接調査)、(3)日本人と米国人/中国人の間で文化摩擦が生じている状況・行動についての自由回答結果を内容分析すること(質問票調査)、(4)調査対象企業の職場環境(福利厚生、給与などについて日本人・現地従業員はどのようにとらえているか)についての自由回答の内容分析(質問票調査)、(5)米国/中国進出日系企業の環境的要因調査-(a)米国/中国進出日系企業と日本本社の経営システムの間の類似点、相違点についての分析(質問票・面接調査)、(b)米国進出日系企業の米国におけるビジネス環境についての文献及び面接調査、(c)米国における労働環境と労働意識についての文献調査、(6)言語能力とコミュニケーション行動の関係についての調査(質問票調査)、(7)米国/中国進出日系企業における従業員間のイメージ調査(質問票調査)、(8)米国/中国進出日系企業で働く従業員の後任者へのアドバイス(質問票調査の自由回答の内容分析)、(9)中国メディアに表れた日本人(文献調査)、(10)中国人の対人コミュニケーション行動の特徴(質問票調査)。本研究では以下の側面についてデータを収集・分析した-(1)中国・米国進出日系企業で働く日本人と現地従業員(中国人、米国人)の間の行動様式の相違から生じる困難度調査(インタビュー調査)、(2)質問票調査によって収集した、日本人と現地従業員との間の困難度についての自由回答の内容分析、(3)質問票調査によって収集した、日本人と現地従業員の間のイメージについての自由回答の内容分析、(4)中国、米国進出日系企業の経営システム調査結果の詳細分析(平成11、12年度の分析を基にさらに詳細な分析を実施)、(5)日本人、中国人、米国人の仕事終了後の交友関係行動の相違点・類似点の分析、(7)中国メディアの日本報道の傾向、(8)現代米国人の労働観、(9)米国進出日系企業の現状分析。これらの研究の中で、調査1の「困難度調査」に関しては、中国・米国で48社の日系企業を訪問し、中国では中国人66名、日本人47名、米国では米国人49名、日本人34名にインタビュー調査を実施した(平成14年度も継続してインタビュー調査を実施する予定)。本インタビュー調査に関しては、テープ起こしをした後(中国語は日本語に翻訳の後、英語は英語で)内容分析を実施中。また、平成11年、12年度の認知摩擦調査結果(科学研究費補助金基盤研究(A)(2)、課題番号11691092)との比較のために、困難度調査についての統計分析も実施。また、調査2と調査3については、1,459名から得た自由回答(中国在住日本人263名、中国人826名、米国在住日本人125名、米国人245名)を基に内容分析用のコード表を作成し、2名の評定者が内容分析を実施中。さらに、調査5の「交友関係調査」(質問票調査)では、日本人198名、中国人188名、米国人192名から回答を得た。現在、統計分析中である。

これらの研究の中で、調査1の「困難度調査」に関しては、平成14年度には、中国・米国で58社の日系企業を訪問し、196名にインタビュー調査を実施した(中国では中国人45名、日本人38名、米国では米国人67名、日本人46名)。平成13年度と平成14年度を通じて合計392名からデータを得た(中国進出日系企業調査では、中国人111名、日本人85名、米国進出日系企業調査では、米国人96名、日本人70名)。本インタビュー調査に関しては、テープ起こしをした後(中国語は日本語に翻訳の後、英語は英語で)内容分析を実施、報告書を作成中。また、平成11年、12年度の認知摩擦調査結果(科学研究費補助金基盤研究(A)(2)、課題番号11691092)との比較のために、困難度調査についての統計分析も実施報告書を作成中。また、認知摩擦調査における自由回答(回答者総数1,459名、中国在住日本人263名、中国人826名、米国在住日本人125名、米国人245名)を基に内容分析用のコード表を作成し、2名の評定者が内容分析を実施中。さらに、「交友関係調査」(質問票調査)では、日本人198名、中国人188名、米国人192名から回答を得た。現在、報告書を作成中である。
軸受用セラミック球の超精密・高能率ラッピング

軸受用セラミック球のラッピングにおいて1.金属酸化物砥粒(酸化クロム)によるラッピングのメカノケミカル効果の検証2.スクラッチ溝付き円弧溝による高精度ラッピングの条件選定を行ない以下のような知見を得た。1.球-ラップ接触部が転がりの場合と滑べりの場合の実験を行なった。(1)転がりの場合はラップと球の間の滑べりが非常に小さいうえに転がりによりラップと球の接触が持続しない。この様な条件下では、接触部の加工発熱は非常に小さいセラミック球表面のメカノケミカルな除去体積は非常に小さい。(2)滑べりによる場合は接触部が窒化珪素の酸化腐食温度に達するよう負荷を設定すればダイヤモンドラップ以上の除去量が得られる。(3)転がりの場合、ダイヤモンド、炭化珪素のように窒化珪素より硬質の砥粒を用いると押し込みによるクラックの連結により材料が除去され表面に大きなあらさをもつが、酸化クロムと混合砥粒とすることでクラックによらない加工形態が支配的となり、かつ加工量が維持できる。2.溝と球の接触部に砥粒が均一に分布しているモデル解析より、真球度に最も影響する因子である球と溝の接触幅と、ラップと球の硬さの比、溝の有効表面積と球の全表面積の比のような無次元量の関係を導いた。(1)ラップの球に対する硬度を低くすることは接触幅の維持に有効であるが、加工能率が低下する。また、砥粒の埋め込みによるラップ形態の変化を招き逆効果となる場合がある。(2)溝表面に多数のスクラッチ溝を設けることは、接触面積比を変える方法として有効であり、かつ健全な砥粒の接触面への供給に都合がよい。(3)スクラッチ溝をつけた円弧溝により1μmの砥粒を用いてSi_3N_4球のラッピングを行ない真球度3/100μmの球を同時、多数加工することができた。
送受信アレイを用いた超解像イメージング法による地下電磁計測の新たな展開

現在、直径十数cm程度の坑井(ボアホール)を利用した坑井間レーダ計測等では、トモグラフィ法(直接波を使用)、マイグレーション法(反射波を使用)により、おおまかな地質構造の把握が行われている。しかし、従来手法の拡張だけでは、埋設管などの孤立した反射体の高分解能イメージングは望めない。これまで、申請者は超解像法の一つであるMUSIC法に着目し、送受信アンテナを独立に移動させる坑井間レーダ計測法によって、アレイ近傍の孤立反射体に対しMUSIC法を適用可能なアルゴリズムを独自に開発した。本手法では、媒質の適切なモデル化が重要な要素となる。本研究では、送受信アレイMUSIC法の実験的有効性を確認し、さらに、媒質の不均質を考慮した送受信アレイMUSIC法を開発した。この手法は直達波と反射波を分離し、直達波の情報を用いて媒質の不均質を推定し、反射波の情報を用いて反射体位置を推定する手法である。そこで、本手法を、作成したミニフィールドにおける杭井間埋設管探査計測に適用し、本手法の実フィールドでの適応性を検討した。その結果、従来法では推定困難な埋設管の検出が行えた。また、地表間での送受信アレイ計測の一例として、地雷探査を目的とし、従来行われていた直線状受信アレイを移動させる手法に対し、受信アレイを円状に配置したアンテナ配置について、MUSIC法を適用した。その結果、従来法であるマイグレーション法に比べ帯域幅が半分程度であっても、ほぼ同等の分解能を実現できることがわかった。また、地表面のクラッター抑圧のために、最適なアンテナ間距離や偏波の検討を行った。その結果、鉛直方向のダイポールを送信アンテナとし、周方向に配置した4つの受信ダイポールアンテナアレイを送信アンテナ方向に軸を向けた配置が地表面のクラッター抑圧に有効であることを示した。本研究は移動体通信、レーダの分野で応用されている超解像法の一つであるMUSIC法に着目する。MUSIC法は受信アレイに到来する平面波からその到来方向、位置を高精度に推定する手法であり、アレイ遠方の波源に適用可能であった。この手法を送受信アンテナを独立に移動させるアレイ近傍を対象とする地中レーダ計測全般に適用できれば、本分野の更なる発展が期待できると考えた。本年度は、以下の二点について検討を行った。1.坑井間計測により、坑井間に挟まれた空間内における散乱体の位置推定法2.地表近傍における地雷等の位置推定法まず、1では計算機シミュレーションによる、埋設管等の波長に対しある程度の大きさを有するターゲットに対する本アルゴリズムの適用範囲について検討し、金属埋設管では0.3波長程度、空洞埋設管については0.4波長程度の半径の埋設管に対し、位置推定可能であることを示した。また、6m×6m×2.5mの埋設間探査用フィールドを作成し、実際に実験を行った。しかし、作成フィールドの均質性が十分でなく、実用的なデータ取得は困難であった。土壌の埋め戻しによる不均一が原因であり、時間経過とともに均質になることがわかっているため、来年度本格的な実験を行う。この代替実験として、水槽を用いたモデル実験により本アルゴリズムが実験的に有効であることを示した。2では、地雷を対象とした地表での送受信アレイによる高精度推定技術の開発が、国際的に切迫した状況であることより、来年度の予定を前倒しして研究した。計算機シミュレーションにより、円形送受信アレイ配置が高分解能でクラッターの影響の少ないことを確認した。これにより、60cm四方の地表近傍の探査に対し、送受信アンテナ間隔を固定し地表を細かく広帯域に計測する従来の手法に比べ送受信アレイにより単一周波数で計測する手法が、高速かつ高分解能に探査可能である可能性を示唆した。その結果、鉛直方向のダイポールを送信アンテナとし、周方向に配置した4つの受信ダイポールアンテナアレイを送信
運動後回復時における自律神経活動動態が体温および眠気、夜間睡眠に及ぼす影響

本研究では、夕方運動後における副交感神経系活動の回復が夜間睡眠に及ぼす影響について検討した。本実験は運動しなかった日(非運動日)、運動終了から就床時刻まで座位安静により副交感神経系活動の回復を抑制しなかった日(運動後安静日)、就床直前に1時間の計算課題を実施して副交感神経系活動の回復を抑制した日(運動後計算日)の3日間で構成し、各実験日の眠気や夜間睡眠を比較した。被験者は健常な男子大学生20名であったが、生活を統制できなかった4名を除外し、16名にて解析を行った(平均年齢20±1歳)。被験者は室温2326°Cに保った室内で外部からの情報や日光から隔離された中で規則正しい生活を行った。運動日には60%HRRのトレッドミル走を19時20分から40分間行った。本実験では、連続記録したRR間隔からHFパワー値を求め、副交感神経系活動の指標とした。その結果、計算により副交感神経系活動の回復抑制が認められたのは、16名中13名であった。この13名において睡眠前の眠気の大きさは変化なかったが、運動後計算日の入眠潜時が運動後安静日に比べて有意に大きい結果が認められた(24分>16分)。寝つき時間以外の睡眠変量(深さや中途覚醒、睡眠効率など)には有意な悪化が認められなかったことから、副交感神経系活動の回復抑制による睡眠への悪影響は短期的なものと考えられた。これら運動後計算日における睡眠阻害は、被験者全員では認められなかった。さらに本研究では、計算課題が体温変動を介して睡眠に影響した可能性についても被験者を反応別に分類して検討した。その結果、計算課題による深部体温低下の抑制が7名に認められたが、彼らの睡眠に悪化は認められなかった。以上の結果から、夕方運動後において、体温の回復を抑制するよりも副交感神経系活動の回復の抑制するほうが、その後の入眠に悪影響を及ぼす可能性が高いことが考えられた。本実験では、運動後の自律神経系活動動態と夜間睡眠との関連性を明らかにするため、運動終了後に交感神経系から副交感神経系へ速やかにシフトさせた場合と計算課題によってシフトを抑制した場合に、体温や眠気、夜間睡眠にどのような影響が及ぼされるかについて実験研究を行った。平成17年度は13名の男子大学生を対象に、以下の3条件によるクロスオーバー実験を行った(非運動日;運動を実施しない対照日、運動日;就床3時間前に終了するように60%HRRのトレッドミル走を40分間実施する日、運動+計算日;運動日と同様の運動を行い、就床前1時間において計算問題を実施する日)。被験者は、室温23°C、相対湿度50%に維持された隔離実験室の中で、介入以外の生活行動が同じになるように規則正しい生活を送った。実験日はいずれも7:00起床、23:00就床であり、日中におけるアルコールの摂取、薬物の服用、昼寝は禁止した。これらのスクリーニングは活動日誌と心拍数などの生理指標により行った。実験日の測定項目は以下のとおりであった。まず心拍数とHFパワー値、LFパワー値、LF/HF、直腸温、皮膚温(前胸部、上腕外側、大腿前面)を24時間連続記録した。SSS(眠気の質問紙)は、起床後と就床前4時間(30分ごと)に回答させた。また夜間睡眠の評価は、終夜ポリグラフとOSA睡眠調査票(質問紙)により行った。本実験の結果はまだ解析中であるが、就床直前の計算課題によって被験者13名中9名のHFパワー値の回復が抑制された。これら9名においてOSA睡眠票の結果を比較したところ、就床前の副交感神経系活動抑制の有無に関わらず、運動日と対照日の主観的睡眠感には有意な差は認められなかった。今後は体温や眠気、睡眠ポリグラフへの影響について解析を進めるとともに、さらにサンプル数を増やす予定である。

寝つき時間以外の睡眠変量(深さや中途覚醒、睡眠効率など)には有意な悪化が認められなかったことから、副交感神経系活動の回復抑制による睡眠への悪影響は短期的なものと考えられた。これら運動後計算日における睡眠阻害は、被験者全員では認められなかった。さらに本研究では、計算課題が体温変動を介して睡眠に影響した可能性についても被験者を反応別に分類して検討した。その結果、計算課題による深部体温低下の抑制が7名に認められたが、彼らの睡眠に悪化は認められなかった。以上の結果から、夕方運動後において、体温の回復を抑制するよりも副交感神経系活動の回復の抑制するほうが、その後の入眠に悪影響を及ぼす可能性が高いことが考えられた。
HIVおよびHTLV-I感染症における口腔病変の成因に関する研究-特に唾液腺細胞の特性について-

シェ-グレン症候群(SS)はHIVおよびHTLV-I感染者に高頻度に発症する疾患であるが、今回、HTLV-IがどのようにSSの発症に関与しているかを明らかにするために、以下の検討を行った。1992年から1996年九州大学歯学部附属病院第二口腔外科を受診し、SSと診断された103症例中、抗HTLV-I抗体陽性11症例について検索を行った。口唇腺(SG)におけるHTLV-IプロバイラルDNAをpolymerase chain reaction(PCR)法によって増巾してみると、SGからはHTLV-Iのすべての構成遺伝子が検出された。SGのパラフィン切片中のHTLV-IプロバイラルDNAの局在をin situ PCR法を用いて解析したところ、HTLV-IプロバイラルDNAは導管周囲に浸潤しているリンパ球の核内に高頻度に検出されたが、SGの腺房や導管上皮からは検出されなかった。SGと末梢血単核球との間でHTLV-IプロバイラルDNA量を定量化して比較すると、SG内のHTLV-IプロバイラルDNA量は末梢血単核球に比べて8倍から9×10^4倍多かった。HIVおよびHTLV-1陽性患者において唾液分泌量を検索したところ高率に唾液分泌量が減少しており、唾液腺障害を起こしていることがわかった。これまでは、主にHTLV-1陽性患者において唾液腺造影や口唇腺の生検を施行してきたが、これらの患者では自己免疫疾患であるシェ-グレン症候群患者に類似の異常所見がみられた。つまり、唾液腺造影では特徴的な点状陰影を示し、組織学的には口唇腺の導管周囲にリンパ球の浸潤を認め、この浸潤リンパ球は主にCD4陽性T細胞であった。さらに、唾液腺障害の発症にHTLV-1感染がどのように関与しているかを調べるために、唾液腺内のHTLV-1プロバイラルDNAの局在を検討したところ、唾液腺組織ではなく浸潤リンパ球にHTLV-1プロバイラルDNAを認めた。このことより、HTLV-1に感染したT細胞が唾液腺障害の発症に関与していることが示唆された。唾液腺内でのT細胞由来のサイトカインの産生は、IL-2やIFN-γといったTH1タイプのCD4陽性T細胞によって産生されるサイトカインが主体であり、IL-4やIL-5といったTH2タイプのCD4陽性T細胞によって産生されるサイトカインはほとんど認められなかった。以上の結果は平成7年度の日本口腔外科学会総会、シェーングレン症候群研究会、日本免疫学会総会、日本唾液腺学会で報告した。今後は、現在進行中ではあるが、サイトカインで刺激した唾液腺細胞における蛋白質のリン酸化やカルシウム濃度の変化について検討を進めていきたい。これらの検討については、唾液腺細胞の単離方法が困難であり、研究の遂行が遅れていることが反省点である。HIVおよびHTLV-1感染患者で高率にみられる唾液腺障害の発生機序を明確にすることを研究目的とした。対象患者は主にHTLV-I感染患者で、これまでに得られた結果は以下のとおりである。1.自己免疫疾患であるシェ-グレン症候群患者に類似の異常所見がみられた。つまり、生検で得られた口唇腺の導管周囲にはリンパ球の浸潤を認め、唾液腺造影では点状陰影がみられ、血清中には自己抗体が高率に検出された。2.口唇腺内浸潤リンパ球は主にCD3およびCD4陽性のT細胞であり、シェ-グレン症候群に類似していた。4.唾液腺内でのT細胞由来のサイトカインの産生は、IL-2やIFN-gといったTH1細胞によって産生されるサイトカインが主体であり、シェ-グレン症候群と同様であった。5.口唇腺内浸潤T細胞が発現するT細胞レセプター遺伝子を検討したところ、特定のオリゴクローナルな遺伝子が同定できた。また、これらの一部はシェ-グレン症候群患者の口唇腺内浸潤T細胞においても発現がみられた。以上のように、HTLV-1陽性患者における唾液腺障害は自己免疫疾患に類似しており、HTLV-IがT細胞に感染することにより自己免疫疾患の発症を惹起していることが示唆された。今後は、患者数が少ないとはいえ、HIV陽性患者についても検討していきたい。
コレシストキニン/ガストリン受容体を介するヒト癌細胞増殖の分子機構

私達はcDNAクローニングによりヒト大脳コレシストキニン(CCK)-B受容体は胃ガストリン受容体と同一分子であり、細胞増殖促進作用を持つことを明らかにした。さらにヒトCCK-B/ガストリン受容体遺伝子はヒト第11番染色体短腕15.5-15.4の全長13kb以上におよぶ5個のエクソンから成る遺伝子(CCKBR)にコードされ、第4エクソンの3'測には2ヵ所のスプライシング部位が存在しうることも明らかにした。本受容体cDNA導入発現細胞において、CCKおよびガストリンはDNA合成を促進させるとともに、c-fos,c-mycなどの初期応答遺伝子発現を誘導する。さらにイノシトールリン酸産生や細胞内Ca^<2+>を上昇させるのみならず、p125^<FAK>(Focal Adhesion Kinase)およびMAPキナーゼなどの細胞質蛋白のチロシンリン酸化を誘導し、MAPキナーゼ活性を著明に上昇した。すなわち、G蛋白共役型受容体であるCCK-B/ガストリン受容体はその細胞増殖促進作用において、チロシンキナーゼ型受容体の細胞内信号伝達系とクロストークする可能性が示唆された。さらに、チロシンキナーゼ型受容体との共役がすでに明らかにされているその他の細胞内情報伝達分子(Rasなどの低分子量G蛋白,Srcなどの非受容体型チロシンキナーゼ)との共役を明らかにするとともに、CCK-B/ガストリンがアクチンストレスファイバー再構築を著明に誘導することを見い出した。また現在、CCK-B/ガストリン受容体の中枢神経系などにおける生理的意義の解明を目的として、本受容体遺伝子ノックアウトマウスを作成している。ヒト癌細胞における発現については、生検材料を用いRT-PCR法などを用い検討し、本受容体発現が肺小細胞癌診断の分子マーカーとなることを見い出している。さらにヒト癌細胞株に対して増殖抑制効果を持つヒトCCK-B/ガストリン受容体特異的拮抗薬を見い出した。
サンドイッチ骨格に基づく非対称構造の構築

本研究では、後周期遷移金属多核サンドイッチ錯体の構造に着目し、これを用いて非対称クラスターの設計・構築法を確立し、不斉分子認識や不斉触媒反応へ展開することを目指す。三核サンドイッチ構造に基づく非対称配位圏構築や二核サンドイッチ構造を用いた非対称配位圏構築に挑戦する。キラルな配位・反応場を有する講習期遷移金属サンドイッチ錯体が構築出来れば、新たな分子構造設計・開発やその応用研究へと期待できる。
尿酸産生酵素並びに尿酸の虚血性腎障害、メタボリックシンドロームにおける役割

尿酸産生酵素(XOR)遺伝子改変マウスを用いてXORの役割を検討した。1.一酸化窒素産生酵素阻害薬投与により、XORヘテロマウスは野生型マウスに比較し収縮期血圧の上昇、大動脈の内皮依存性弛緩反応の低下を認めた。2.虚血再灌流腎障害モデルに関しては、野生型マウスがXORヘテロマウスに比べ腎障害が高度であった。3.高脂肪食負荷モデル実験では、XORヘテロマウスは、野生型マウスに比べ有意な体重増加を認め、脂肪肝、内臓脂肪の増加、インスリン抵抗性を認めた。4.XORヘテロマウスは、野生型マウスに比べ、加齢に伴い有意な体重増加、インスリン抵抗性、血圧上昇を認めた。虚血性腎障害の急性虚血モデルに関しては、XOR+/+, XOR+/-マウスを用いて両側腎動脈を60分クランプ後、24時間再潅流を施行した。XOR+/+マウスでは、再潅流後の血清BUN, Cr値の有意な増加、組織学的に腎臓の皮髄境界を中心とした高度な腎障害を認めた。高血圧性腎障害モデルであるL-NAME(NOS阻害薬)投与実験に関しては、血圧はXOR+/-マウスにおいて有意な上昇を認めたが、血清BUN, Cr値、腎組織障害の程度に関してはXOR+/+, XOR+/-マウス群間で明らかな差を認めなかった。メタボリックシンドロームとの関係では、18か月齢の高齢XOR+/-マウスは、XOR+/+マウスに比べ有意な腹腔内脂肪の増加を伴う体重増加を認め、炎症・脂肪細胞分化に関与する遺伝子発現の亢進を認めた。4ヶ月齢のXOR+/-マウスは、体重、肝臓・腎臓などの組織重量に差を認めなかったが、精巣上体周囲白色脂肪組織(内臓脂肪)重量が有意に増加し、脂肪細胞周囲にマクロファージの集簇を伴う脂肪細胞の肥大を認め、脂質酸化物や過酸化水素産生が亢進していた。さらにXOR+/-マウスは、空腹時インスリン高値、ブドウ糖負荷試験で有意な血糖上昇を認めた。次に、炎症に関与する遺伝子発現に差を認めない、2ヶ月齢XOR+/+, XOR+/-マウスの脂肪組織より間質血管(SVF)細胞を準備し、脂肪細胞への分化誘導を行った。XOR+/-マウス由来のSVF細胞は、活性酸素の産生増加、脂肪の蓄積亢進、脂肪細胞分化に伴い発現が亢進するPPARγ, C/EBPα, FABP4 mRNAの有意な発現増加を認めた。以上の結果より、マウスにおいてXOR遺伝子発現の減少は、酸化ストレスの増大、脂肪細胞内脂質蓄積の増加を引き起こし、加齢とともにインスリン抵抗性を生じ、肥満を呈する可能性が示唆された。Xanthine oxidoreductase(XOR)はプリン体の最終代謝産物である尿酸の産生に関与している。培養脂肪細胞の実験からは、PPARγの内因性リガンド活性を制御することにより、脂肪細胞分化の制御に関与することが示されている。今回我々はXOR遺伝子改変マウスを用い、XORの白色脂肪細胞を介したメタボリックシンドロームとの関係を検討した。XORヘテロマウスはワイルドタイプと比較し、2ヶ月齢では耐糖能、血圧、血清脂質などに差は認めかったが、脂肪細胞分化に関連するC/EBPβ、PPARγ、FABP4の発現は亢進していた。4ヶ月齢では体重差は認めなかったが耐糖能検査で有意な高血糖、血圧上昇を示し、精巣上体周囲白色脂肪組織の重量も増加し、組織学的には炎症所見を認めた。また、18ヶ月齢ではXORヘテロマウスで有意な体重増加を認め、空腹時血糖も高値であった。2ヶ月齢マウスの白色脂肪組織より分離した血管間質分画に脂肪細胞への分化誘導を行うと、XORヘテロマウス由来の血管間質分画では脂肪合成の主要調節因子であるPPARγ、脂肪合成マーカーであるFABP4およびC/EBPαの有意な発現亢進を認め、分化誘導中の過酸化水素ならびにスーパーオキシド産生の増加を認めた。これらの結果は、XORヘテロマウス由来の血管間質分画細胞では脂肪細胞分化が亢進していることを示している。加えて、XORヘテロマウス由来の血管間質分画細胞では、分化誘導刺激によるC/EBPβの発現変化はなかったが、発現レベルはワイルドタイプより高かった。今回の研究では、マウスXOR遺伝子の発現抑制により脂肪蓄積が促進され、活性酸素の増加、マクロファージの浸潤およびインスリン抵抗性を介して、加齢に伴い肥満を呈した。XOR遺伝子はC/EBPβの発現を介して脂質代謝を制御している可能性が考えられた。

虚血性腎障害に関しては、8-10週齢のXOR+/+, XOR+/-マウスに対し、L-NAME(NOS阻害薬)を8週間飲水中に投与する群と非投与群の4群に分け比較検討を行った。収縮期血圧はL-NAME投与群で有意に上昇し、特にXOR+/-マウスでXOR+/+マウスより有意な上昇を認めた。腎臓に関しては、血液生化学、組織学的に明らかな差を認めなかった。大動脈における内皮依存性の血管弛緩反応は、L-NAME投与によりXOR+/-マウスでXOR+/+マウスより有意に低下した。組織学的には、L-NAME投与XOR+/-マウスでは大動脈弾性線維の進展および断裂を認め、血管内皮細胞にMDA,4-HNEなどの脂質酸化物の蓄積亢進を認めた。NOS阻害状況下においては、血管局所におけるXORを介したNO産生などが血管緊張の維持に関与している可能性が示唆された。XOR・尿酸のメタボリックシンドロームとの関係では、8-10週齢のXOR遺伝子改変マウスに通常食または高脂肪食(60%脂肪)を10週間又は20週間投与し比較検討を行った。高脂肪食XOR+/-マウスは、高脂肪食XOR+/+マウスに比べ有意な体重増加、インスリン抵抗性を認めた。高脂肪食10週間投与でXOR+/-マウス腎尿細管細胞に著明な脂肪沈着を認めたが、20週間投与すると脂肪沈着はほぼ消失していた。一方、高脂肪食XOR+/-マウスの肝臓では、経過とともに肝細胞への脂肪沈着に加え間質線維化の進展を認めた。またPPAR-γ, MCP-1, FABP4などの遺伝子発現亢進を認めた。高脂肪食XOR+/+マウスではこれらの腎臓、肝臓における変化は軽微であった。また、18か月齢の高齢XOR+/-マウスはXOR+/+マウスに比べ有意な体重増加を認めた。これらの結果は、XOR遺伝子発現の違いが、肥満やメタボリックシンドロームへの関与を示唆している。急性腎障害モデルに関しては、以前は開腹後両側腎動脈をクランプし虚血モデルを作成していたが、この方法ではマウスへの侵襲が強く実験結果にばらつきが大きかった。そこで、背部よりのアプローチに変更することで、小さな切開にて腎動脈のクリップが可能となり実験結果のばらつきが減った。培養内皮細胞における検討に関しては、初代培養細胞を用いた実験を再度色々と検討したがうまくいかなかった。現在HUVEC細胞を用いて、虚血再酸素化に伴うXORとeNOSの関係を中心に検討を始めている。達成度としては、やや遅れている。高血圧性腎障害モデルであるL-NAME(NOS阻害薬)投与に関しては、XOR+/+, XOR+/-の腎臓では明らかな差を認めなかった。予備実験において、大動脈の内皮依存性血管弛緩反応、大動脈平滑筋細胞の組織学的な変化を認めたので、サンプル数を増やして更なる検討を行った。しかし、動物個体間のばらつきが大きく両実験ともに結論に至らなかった。今後は、現在作成中のeNOS KOマウスとXOR KOマウスを掛け合わせたeNOS/XOR double KOマウス、並びにApoE KOマウスとXOR KOマウスを掛け合わせたApoE/XOR double KOマウスを用いて研究を継続する予定である。
血管作働性物質の胎生期血管血行動態への関与(モデルシミュレーション解析)

Hamburger-Hamilton Stage24(約4日鶏胚)に対して血管作働性物質であるSodiumNitroprussid(SNP)を投与(0.001μg,0.01μg,0.1μg)すると,幼若血管系には約30秒後から血流の低下が観察された。60秒,90秒と経過すると変化はさらに著明となり,120秒後には心拍数の低下が観察された。この変化中の血流量,血圧の波形を本研究の目的であるWindkessel modelにあてはめシミュレーション解析を行うと,特性インピーダンスには変化がなく,遠位レジスタンスが著明に上昇した。インダクタンスには変化がみられなかった。これは内因性Nitric Oxide(NO)を介して血管拡張作用を持つとされるSNPが形態発生期の幼若血管に対しては血管収縮の方向に作用しすることを意味する。機序としては動脈系におけるNitric Oxide Pathwayそのものの未熟性,あるいは静脈系のNOpathwayの発現が動脈系に先行し,静脈系の拡張に基づく動脈系血液量の減少による血管虚脱などが考えられる。脈派の伝播速度はSNPの投与によっても有意な変化は認められなかった。またWindkessel modelが,発育段階に応じて異なるモデルを必要とするか否かの検討も.本研究で行ったがstage 18(約3日胚)からstage27(約5日胚)まで同一のモデルが適応可能であることが,モデルによりシミュレートされる血圧,血流波形と観察された波形との一致性により証明された。平成9年10月にTriton社製20MHzパルスドプラ血流速計を導入し、まず本計測器の線形性について検証した。定常流に対しては1-300mm/sまで線形で、相関係数は0.98以上であった。拍動流に対しては10Hz,100mm/sまで5%以内の位相誤差で、振幅の線形性の相関係数は0.95以上であった。また、WPI社製の微少血圧測定装置の物理的特性は毛細管先端径によって異なり、共鳴周波数は6.5Hzから14Hzの間にあることが検証された。これは矩形圧波に対する測定圧曲線のデータから、逆フーリエ変換を用いて補正するプログラムを現在本研究の一部として作成中である。正常鶏胚において、定常流エネルギーと拍動流エネルギーを算出し、エネルギー効率を算出したが、胎齢3日から5日にかけて拍動流の比が成長とともに増加し、エネルギ一効率はむしろ悪くなる方向に変化した。これは拍動流エネルギーが血管を伸縮させることにより血管の発育を促すようにエネルギーを消費しているとも解釈され、興味深い結果であるため、本年8月札幌で開催のWorld Congress of Biomechanicsに発表予定である。平成10年度は種々の薬剤、とくに血管拡張剤、カルシウム拮抗剤、エンドセリンなどの薬剤負荷を行い、種々の血管血行動態パラメーターが成長とともにどのように変化するか検討する予定である。
神経配線のレベルにおける雌雄差の形成メカニズム

動物の脳には性差があり、その形成には発達期のホルモン分泌が重要である。発達期のホルモン分泌と脳の性差形成の関係性を理解するため、本研究ではマウスをモデル動物として成熟個体の脳の雌雄差について神経配線レベルで精緻な解析を行う。また発達期のホルモン分泌が影響を与える神経配線の解析を、人為的にホルモン環境異常を起こした個体を用いて行う。本研究により、脳の雌雄差について、神経細胞数の多寡や脳領域の大きさを論じた先行研究のレベルを大きく超えた知見を得ることができ、また発達期におけるホルモン分泌が脳の性差形成に与える影響についても基礎的な知見を得ることができると考えられる。
チロシンキナーゼ活性抑制による疼痛治療法の開発に関する研究

神経細胞内におけるチロシンキナーゼ活性作用は、慢性疼痛の形成過程において重要な役割を持っことが知られている。そのメカニズムは、末梢組織で産生されたNerve Growth Factor (NGF)や神経伝達物質のBrain-derived neurotrophic factor (BDNF)が、それぞれの受容体であるTrkAやTrkBを介して慢性癒痛の形成に関わることが最近、明らかになってきた。TrkA、TrkBは受容体型チロシンキナーゼであり、慢性疼痛治療の有力なターゲットであると考えられている。NGFはTrkAの細胞外部位に作用して、細胞内の活性化ループにおける自己リン酸化部位(666-SRDIYSTDYYR-676)のチロシン(Y670,Y674,Y675)を自己リン酸化する。これまで局所麻酔薬のリドカインが、同じ受容体型チロシンキナーゼのインスリン受容体の活性化ループに作用し自己リン酸化を抑制することを明らかにしてきたが、本研究ではTrkAに対しても局所麻酔薬が抑制作用を持っと考え、リドカイン、プロカイン、ブピバカインを用いて、NGF刺激によるTrkAのチロシンリン酸化に及ぼす影響、NGF刺激による神経突起発現に及ぼす影響、及びそれぞれの細胞毒性作用について検討した。リドカインは400μM以上でNGF刺激によるTrkAの自己リン酸化とNGF刺激による神経突起発現を有意に抑制した。またブビバカインは40μM以上で、プロカインは4000μMで自己リン酸化と神経突起発現発現を有意に抑制した。リドカインとブビバカインは4000μMで明らかな細胞毒性を示したが、プロカインは4000μMでも細胞毒性を示さなかった。400μMのリドカイン濃度は、浸潤麻酔や神経ブロック時の局所における濃度に相当し、臨床使用濃度の局所麻酔薬がTrkA活性の抑制作用をもつことが明らかとなった。局所麻酔薬のTrkA活性抑止作用は、浸潤麻酔や硬膜外麻酔による慢性疼痛を抑制する作用のメカニズムの一つである可能性が示唆された。末梢の炎症により産生される神経成長因子(NGF)は、その高親和性受容体TrkAのチロシンキナーゼ活性を介して疼痛過敏を生じると考えられている。リドカインは臨床使用濃度においてある種の受容体型チロシンキナーゼ活性を直接抑制するが、TrkAのチロシンキナーゼ活性も抑制する可能性がある。今回NGF刺激によって神経突起伸展を来たすPC12細胞を用いて、リドカインによるTrkAのチロシンキナーゼ活性に及ぼす影響を検討した。【方法】NGF(100ng/mL)の刺激によるPC12細胞の神経突起伸展に及ぼすリドカイン(40μM、400μM)の影響を検討し、同時に神経細胞死の有無を確認した。TrkAのチロシンキナーゼ活性に対するリドカインの作用は、NGF刺激下のPC12細胞を用いてTrk抗体による免疫沈降とウェスタンブロットにより検討した。【結果】NGF刺激4日後のPC12細胞のうち28.9±3.3%が神経突起を伸ばしたが、400μMのリドカインは18.6±3.6%に有意に抑制した。またこの濃度は神経細胞死は生じなかった。

TrkAのチロシンキナーゼ活性は、NGF刺激によるTrkAの自己リン酸化を100%とすると400μMのリドカインにより75.5±11.3%に有意に抑制された。【結論】局所麻酔時の神経に直接作用する濃度である400μMリドカインは、NGFによるTrkAのチロシンキナーゼ活性を抑制した。リドカインの局所麻酔による疼痛過敏抑制作用のメカニズムは、ナトリウムチャネル阻害作用以外にTrkAに対する直接抑制作用も含まれることが示唆された。神経細胞内におけるチロシンキナーゼ活性作用は、慢性疼痛の形成過程において重要な役割を持つことが知られている。そのメカニズムは、末梢組織で産生されたNerve Growth Factor(NGF)や神経伝達物質のBrain-derived neurotrophic factor (BDNF)が、それぞれの受容体であるTrkAやTrkBを介して慢性疼痛の形成に関わることが最近、明らかになってきた。TrkA、TrkBは受容体型チロシンキナーゼであり、慢性疼痛治療の有力なターゲットであると考えられている。NGFはTrkAの細胞外部位に作用して、細胞内の活性化ループにおける自己リン酸化部位(666-SRDIYSTDYYR-676)のチロシン(Y670,Y674,Y675)を自己リン酸化する。これまで局所麻酔薬のリドカインが、同じ受容体型チロシンキナーゼのインスリン受容体の活性化ループに作用し自己リン酸化を抑制することを明らかにしてきたが、本研究ではTrkAに対しても局所麻酔薬が抑制作用を持つと考え、リドカイン、プロカイン、ブピバカインを用いて、NGF刺激によるTrkAのチロシンリン酸化に及ぼす影響、NGF刺激による神経突起発現に及ぼす影響、及びそれぞれの細胞毒性作用について検討した。リドカインは400μM以上でNGF刺激によるTrkAの自己リン酸化とNGF刺激による神経突起発現を有意に抑制した。またブピバカインは40μM以上で、プロカインは4000μMで自己リン酸化と神経突起発現発現を有意に抑制した。リドカインとブピバカインは4000μMで明らかな細胞毒性を示したが、プロカインは4000μMでも細胞毒性を示さなかった。400μMのリドカイン濃度は、浸潤麻酔や神経ブロック時の局所における濃度に相当し、臨床使用濃度の局所麻酔薬がTrkA活性の抑制作用をもつことが明らかとなった。局所麻酔薬のTrkA活性抑止作用は、浸潤麻酔や硬膜外麻酔による慢性疼痛を抑制する作用のメカニズムの一つである可能性が示唆された。
培養肝細胞を用いたC型肝炎ウイルス増殖過程の解析と抗ウイルス薬開発への応用

HCVの培養細胞系では、ヒト肝細胞とHepG2細胞を紫外線照射にて不活化したセンダイウイルスを用いて融合し、ヒト肝細胞由来IMY細胞を樹立しました。この細胞にC型慢性肝炎患者血清を添加するとHCV(10^4copies/ml程度)の培養が可能となりました。IMY細胞はNativeなHCVの増殖が可能な細胞です。この細胞にHCV全長遺伝子(type 1b)のcDNAを遺伝子工学的手法を用い、効率よくHCV(10^<10>copies/ml以上)を複製することができるようになりました。このシステムを用い、HCVの増殖は細胞質内で行われ、滑面小包体内へHCV粒子が出芽し、細胞外へと排出されることを電子顕微鏡下に明らかとし、更に培養細胞の上清中に多数のHCVが存在することを免疫電子顕微鏡下にとらえた。この研究結果を第51回と第52回米国肝臓学会に発表した。現在、分担研究者小原道法先生がNature medicineに投稿中である。更に牛ラクロフェリンがGenotype 1b,高ウイルス量のC型慢性肝炎患者のウイルス量を低下させることを明らかとし、第52回米国肝臓学会に発表し、American Journal of Gastroenterology, 97(3), 766-777, 2002.に報告しました。さらに鉄制限食がC型慢性肝炎の治療に有効であることを明らかにし、Hepato-Gastroenterology, 49(44):537-539, 2002に報告し、第6回日本肝臓学会大会のシンポジウム3(肝臓学会・消化器病学会合同)難治性C型慢性肝炎の治療法update.に「難治性C型慢性肝炎に対するUDCA併用鉄制限食療法とラクトフェリン療法」という演題で発表しました。我々は、C型肝炎ウイルス(HCV)の粒子の超微形態を明らかにし、Journal of General Virology,75,1755-1760,1994に報告しました。その後、我々は、患者血清中のHCVコアー粒子が正二十面体の直経3340nmの球形粒子であることを明らかにし、Hepatology Research,2001,In pressに報告した。さらに、HCV粒子は超遠心過程で壊れやすく、パラホルムアルデヒドでウイルス粒子を固定することにより、効率よくHCV粒子の分離・精製が行えることを明らかにし、Journal of Medical Virology,63(2),108-116,2001に報告した。この内容をタイトル"Hepatitis C virus particles detected in the IMYcell culturesupernatant by immunoelectron microscopy."第51回米国肝臓学会(2000年)にPresident Choice Posterに選ばれ発表した。

その後、我々は、患者血清中のHCVコアー粒子が正二十面体の直経3340nmの球形粒子であることを明らかにし、Hepatology Research,20,335-347,2001.に報告した。さらに、HCV粒子は超遠心過程で壊れやすく、パラホルムアルデヒドでウイルス粒子を固定することにより、効率よくHCV粒子の分離・精製が行えることを明らかにし、Journal of Medical Virology,63(2),108-116,2001に報告した。HCVの培養細胞系では、ヒト肝細胞とHepG2細胞を紫外線照射にて不活化したセンダイウイルスを用いて融合し、ヒト肝細胞由来IMY細胞を樹立しました。この細胞にC型慢性肝炎患者血清を添加するとHCV(10^4copies/ml程度)の培養が可能となりました。IMY細胞はNativeなHCVの増殖が可能な細胞です。この細胞にHCV全長遺伝子(type 1b)のcDNAを遺伝子工学的手法を用い、効率よくHCV(10^<10>copies/ml以上)を複製することができるようになりました。このシステムを用い、HCVの増額は細胞質内で行われ、滑面小包体内へHCV粒子が出芽し、細胞外へと排出されることを電子顕微鏡下に明らかとし、更に培養細胞の上清中に多数のHCVが存在することを免疫電子顕微鏡下にとらえた。この研究結果を第51回と第52回米国肝臓学会に発表した。更に牛ラクロフェリンがGenotype 1b,高ウイルス量のC型慢性肝炎患者のウイルス量を低下させることを明らかとし、第52回米国肝臓学会に発表し、American Journal of Gastroenterology,97(3),766-777,2002.に報告しました。このシステムを用い、HCVの増殖は細胞質内で行われ、滑面小包体内へHCV粒子が出芽し、細胞外へと排出されることを電子顕微鏡下に明らかとし、更に培養細胞の上清中に多数のHCVが存在することを免疫電子顕微鏡下にとらえた。現在、分担研究者小原道法先生がNature Medicineに投稿中である。
歯周病原菌の細胞内侵入性および増殖性に関する免疫細胞化学的手法による電顕的研究

ヒト歯周病で主要な病原菌であるP.gingivalisが,ヒトマクロファージ培養系で如何なる動態を示すかを生細胞標識蛍光色素PKH-2,DCFH-DC,BCECF-AMを用いて検討した結果以下の知見が得られた。(1)PKH-2標識菌体による経時的検討:ヒトマクロファージにPKH-2標識P.gingivalis菌体を加え培養し経時的に,抗マクロファージモノクロナール抗体Leu-M3,抗補体レセプターモノクロナ-ムCR3抗体で染色しフローサイトメトリーによる解析の結果,Leu-3M+,PKH-2+細胞率は4時間:61.2±15.5%,24時間:30.7±10.2%,96時間:68.7±11.5%であり24時間で減少し96時間では4時間と同程度認めた。この所見は培養96時間の電顕所見で細胞内に菌体の存在が確認された所見と一致する。一方,CR3+細胞率は4時間:63.5±7.0%,24時間:40.7%±12.0,96時間:24.3±10.5%でCR3の発現は減少傾向にあった。(2)培養上清中のNO産生能の検討:(1)の実験培養上清中のNOラジカル産生をGriesseの方法に従い測定した結果,P.gingivalisでは612時間:検出不可,24時間:0.05±0.02muM,48時間:0.03±0.02muM,72時間0.05±0.03muM,96時間:検出不可であり,F.nucleatum(F.n)との培養系72時間:0.2muMと比較して持続的低値を示した。
ビタミンD代謝物の新しい情報伝達機構に関する研究

ビタミンD受容体欠損マウス(VDRKO)を用いてビタミンDの作用においてビタミンD受容体(VDR)を必要とする作用は如何なるものかを明らかにするために研究を行った。これまでにビタミンDのVDRを介さない作用はin vitroのみで証明されており、in vivoでは全く検討されていない。一方、ビタミンDは生体のカルシウム代謝に重要であるため、VDRKOに表出されるビタミンDの作用は必ずしもVDRを介していないとはいえない。そこで、野生型のマウスにVDRKOの諸臓器を移植する系、おそらく体液の異常をきたしていないと考えられる胎仔での検討、それを用いた器官培養系の3つの実験系で検討を加えた。出生直後のVDRKOは野生型と比較して有意な表現型の差を認めないとされているので、本研究では骨を中心に検討した。野生型マウスへのVDRKO骨の移植の結果、VDRKO骨は著しい骨形成の増加を認めた。また、出生直後の骨を種々の形態計測により検討した結果、VDRKO骨の骨幹部の骨皮質は明らかに野生型よりも肥厚していた。さらに1,25dihydroxyvitamin Dを添加した器官培養では野生型は骨の減少をきたしたのに対し、VDRKOでは添加した1,25dihydroxyvitamin Dに無反応で両者の骨量の差はさらに拡大した。このVDRKOマウスに見られた骨量の増加の分子メカニズムを明らかにする目的で定量的PCRによって骨代謝にかかわる種々の遺伝子の骨における発現を検討した結果、明らかな発現量の差を示したものはrunx2/cbfa1のみであり、ビタミンDの骨に対する作用は本遺伝子の発現調節を介して骨量を減少させる方向に作用する可能性が示された。さらに、runx2/cbfa1のプロモーター領域を3.4kbまでクローニングし、抑制性ビタミンD応答領域を検討したがDR3型のエレメントも含め1.5kbまでの領域に、負の調節領域は見出しえなかった。ビタミンDの新しい作用とその作用機構を解析し、新規の細胞内情報伝達系を明らかにすることを目的に、ビタミンD受容体ノックアウトマウスを用いて研究を行った。まず、本マウスには24水酸化酵素活性はほぼ欠損した状態にあるので、外因性に投与された24,25dihydroxyvitaminDの作用を解析するには最適の状態である。そこで、離乳直後のマウスに24,25-dihydroxyvitaminDを大量に投与し、骨・カルシウム・リンの状態を観察した。しかし、24,25dihydroxyvitaminDの大量の投与にもかかわらず以前Hypでは骨代謝を改善することのできた量であっても、KOマウスのカルシウム・リンには何ら変化を認めず、骨形態計測でも明らかな改善は認められなかった。このことから、24,25dihydroxyvitaminDの情報もビタミンD受容体を介して発現していることが明らかとなった。一方、ビタミンD受容体KOでは卵巣のエストロゲン産生低下が生じる。そこで、この異常とビタミンD受容機構の関係を更に解析するために、エストロゲン産生のキーエンザイムであるアロマターゼ遺伝子発現を卵巣、精巣で検討した。この結果、両性においてビタミンDはアロマターゼ遺伝子の発現に必須であり、カルシウムの低下による二次的な変化でないことが明らかになった。この成果により、ビタミンDによって直接調節される遺伝子が新しく同定されたことになる。また、本年は骨代謝におけるマスター遺伝子とも言えるcbfa1の発現がビタミンDによって負に調節されていることを明らかにしており、今後これらの調節の分子機構を明らかにする予定である。VDR欠損マウス(VDRKO)に対して24,25(OH)2D3の大量投与を行ったが、VDRKOの骨組織や、血清カルシウム、リン値には何ら変化を生じることはなく、24,25(OH)2D3が特異的な細胞内情報伝達系を有する可能性は骨においては考えがたいことが明らかとなった。一方野生型マウスに移植したVDRKO骨は、ホスト細胞の侵入を阻止した状態においても骨形成の増加を認めること、さらにVDRKO骨は、器官培養においても骨形成の促進を認めることから、VDRを介する細胞内情報伝達は骨膜性骨形成を抑制することが更に明確に示すことができた。また、この骨形成抑制効果はrunx2の発現抑制を介しており、この抑制にはrunx2遺伝子2kb上流のどこかに含まれる配列が重要で、その反応は骨芽細胞特異的に認められるものであることが明らかとなった。このようなrunx2のビタミンDによる抑制反応が生体内でどの時期から骨に影響を及ぼしているかを明らかにする目的で、VDRKO骨を生直後で検討してみたが、ここでもVDRKOの骨幹部の骨量は野生型よりも増加しており、骨の発生段階にまで溯る必要性が示された。このようなVDRKO骨の結果から、Hypマウスに24,25(OH)2D3の大量投与で認められた骨量増加作用の原因は、24,25(OH)2D3の骨対する直接的な作用よりもむしろ、24,25(OH)2D3のVDRシグナルの抑制効果による可能性が強いと考えられた。

一方、ビタミンDは生体のカルシウム代謝に重要であるため、VDRKOに表出されるビタミンDの作用は必ずしもVDRを介していないとはいえない。そこで、野生型のマウスにVDRKOの諸臓器を移植する系、おそらく体液の異常をきたしていないと考えられる胎仔での検討、それを用いた器官培養系の3つの実験系で検討を加えた。出生直後のVDRKOは野生型と比較して有意な表現型の差を認めないとされているので、本研究では骨を中心に検討した。野生型マウスへのVDRKO骨の移植の結果、VDRKO骨は著しい骨形成の増加を認めた。また、出生直後の骨を種々の形態計測により検討した結果、VDRKO骨の骨幹部の骨皮質は明らかに野生型よりも肥厚していた。さらに1,25dihydroxyvitamin Dを添加した器官培養では野生型は骨の減少をきたしたのに対し、VDRKOでは添加した1,25dihydroxyvitamin Dに無反応で両者の骨量の差はさらに拡大した。このVDRKOマウスに見られた骨量の増加の分子メカニズムを明らかにする目的で定量的PCRによって骨代謝にかかわる種々の遺伝子の骨における発現を検討した結果、明らかな発現量の差を示したものはrunx2/cbfa1のみであり、ビタミンDの骨に対する作用は本遺伝子の発現調節を介して骨量を減少させる方向に作用する可能性が示された。さらに、runx2/cbfa1のプロモーター領域を3.4kbまでクローニングし、抑制性ビタミンD応答領域を検討したがDR3型のエレメントも含め1.5kbまでの領域に、負の調節領域は見出しえなかった。