hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カナダにおける先住民のメディアの活用とその社会・文化的影響

4年間の研究調査機関で、1)カナダおよびグリーンランド政府の先住民メディア政策の歴史と現状に関する調査を行った、2)同国およびヨーロッパ7ヶ国の博物館・美術館展示におけるかつての植民で支配されていた先住民の表象に関する比較研究を実施した、3)映画、ビデオなどの媒体による過去の先住民の表象と、先住民自ら制作している映像に関する比較研究によって、古いステレオタイプが改められている一方で、先住民が提示するステレオタイプがあることを明らかにした、4)極北のイヌイト村でのテレビ、ラジオ、電話というメディアの利用に関する調査研究の成果として、そうしたメディアには社会的な役割が認められた、5)北アメリカ先住民文学について、資料収集および作家のインタビューを行ない、新しい動向を探った。以上の調査を通じて、先住民メディアにおいては文字媒体が低調になりつつある一方、インターネットやハンディキャム(ビデオ・カメラ)による電子媒体を通じて自らを表象する傾向が顕著になっていることが明らかになった。また、博物館・美術館学の視点からではなく、メディアとして調査した新しい試みを実施した。その視点から調査した結果、先住民の表象は、植民地史のあり方によって大きく異なっていることがわかった。初年度(2002年度)の予備調査では、カナダにおける先住民によるメディアの活用およびドミナント社会のメディアに表象される先住民のイメージに関する基礎的な資料収集を行うとともに、次年度以降に焦点を絞る調査項目と調査対象の絞り込みを行なった。また、9月にスコットランド・エジンバラで開催された第9回国際採集狩猟社会会議に出席して、先住民をとメディアの関係に関する情報を収集するとともに、この領域の研究者との交流をはかった。以上の予備調査の結果、次の課題が浮かび上がった。(1)政府による先住民メディア政策の現状と課題(2)ロックなどの音楽を媒体に先住民自身が込めているメッセージと自己イメージの重要性(3)博物館展示における展示主催者と先住民の協力関係(4)先住民が自ら運営する新聞、ラジオ、テレビなどのメディアの現状と課題(5)極地におけるテレビなどのメディアによる先住民社会への社会・文化的影響(6)極地における村内ラジオ放送の現状と課題(7)インターネットという新しいメディア媒体の先住民による利用とその影響(8)100年前から新聞などのメディア経験のあるグリーンランドを調査し、比較資料を収集する必要性以上の課題をすべて網羅することが困難だと思われるので、来年度は重要性の高い(1)、(3)、(4)を中心に調査を進め、可能な限りそのほかの課題に関する調査研究を推進していく。主眼は、メディアを通じて先住民が自ら発信するイメージ、(2)ドミナント社会による先住民イメージ、(3)上記(1)と(2)のイメージの相互作用、(4)それぞれの社会の情報操作の現状と課題に焦点を絞ることにおく。本研究の2年目(2003年度)では、スチュアートはカナダ北西準州イエロナイフでCBC North記者に会い、放送における先住民の扱いについて教示もらった。アルバータ州エドモントンで音楽メディアを駆使しているクリー・インディアンのラップ・バンドWar Partyメンバと会い、ヒップ・ホップ音楽の主旨と目的を調査した。オタワのAboriginal Healing Foundationを訪れ、19世紀後半20世紀の全寮制学校で先住民がうけた虐待を調べた。コペンハーゲンおよびグリーンランドのヌークで、グリーンランダー(イヌイト)をめぐるメディア現状の予備調査を行なう。齋藤は、妊娠とお産のため、日本国内におけるカナダ先住民の資料を所蔵・展示する博物館・美術館の状況把握に着手し、カナダ先住民とアイヌとの比較・適用に関する課題検討のための情報収集を行なうとともに、前年度調査で得た文献はデータベース化した。また、博物館での視察・インタビューでは、展示の企画・実際における先住民族との協力関係や、表記等の標準化、諸権利などに関する取り組みの変遷・方針・規約等を調査した。窪田は、オタワ、モントリオールにおいて、博物館、メディアにおける先住民表象とそれをめぐる問題について、各地の各機関宅インタビュー調査を行い、関連資料を収集した。具体的にオタワで国立文明博物館のファースト・ネーションズ・ホール(先住民文化展示室)の調査、モントリオールで国立映像協会の先住民映画制作者育成プローグラムの調査および先住民協会と大学でメディア資料収集を行なつた。アルバータ州で先住民の各メディア組織を取材した。岸上は、2003年9月10日から10月9日まで、カナダのモントリオールとアクリヴィク村においてイヌイットのマスメディアの利用と影響に関する調査を実施した。前者ではおもに文献調査を行い、後者においてはラジオやテレビの放送および視聴の現状について、さらにイヌイットの番組嗜好について参与観察と聞き取り調査を行った。大村は、今年度に本研究の調査を行なわなかった。

本研究の3年目にあたる本年度(2004年度)には、昨年度までの調査に基づいて、カナダにおける先住民のメディア利用の状況とその社会・文化的影響について具体的な調査を行うとともに、本研究を先住民研究全体の中に位置づけるために、先住民とメディアの関係に関する最新の研究について調査を行った。具体的には、各研究分担者と研究協力者が以下の調査を行った。(1)スチュアートは、モントリオールのカナダ政府フィルム局で、先住民をめぐるメディア、とくにフィルム・メディアについて調査し、先住民についてこれまでに作成された映像を収集した。また、モントリオールおよびエドモントンの独立フィルム制作会社で、最近の活動と業界の動向について調査し、資料を収集した。(2)岸上はカリフォルニア大学バークレー校で開催された研究集会(アメリカ人類学会の1部会)へ参加し、都市イヌイトのメディア利用と情報流通に関する研究報告を行うとともに、北アメリカ先住民のメディア利用に関する資料と情報を収集した。(3)斉藤はカナダのブリティッシュ・コロンビア州を中心に、北西海岸の先住民文化を主たる展示としている博物館において、事業の企画・実施における先住民との協力関係や、資料返還規約などについて、インタビューならびに関係書類の収集と視察による調査を行なった。(3)大村はカナダのオタワとトロント、ヌナヴト準州のイカルイト、イグルーリクにおいて、イヌイト・アート財団、イヌイト団体、美術館、イホマ・プロダクション、ヌナヴト準州政府を訪れ、ヌナヴト準州におけるイヌイトのメディア利用の現状について調査を行った。その結果、ヌナヴト準州においては、映像メディアに対する関心が強いことが明らかになるとともに、その関心の背景には、「イヌイトの知識」をめぐる政治的問題があることが明らかとなった。(4)研究協力者の室は先住民の文学とメディアの現状に関して、作家、研究者、教育者、出版社、ジャーナリスト等の見解を聞き込み調査した。先住民作家に関するデータベースを作成するとともに、文学における先住民イメージを検証した。本研究の最終年度にあたって、比較研究のために各自が総括的な調査を行なった。それによって、カナダにおける先住民のメディアの活用とその社会・文化的影響に関して、博物館展示、村内ラジオ放送、先住民運営放送メディア、そして文字メディアをめぐる状況の輪郭が浮き彫りにすることができた。スチュアート(本多):北アメリカ、もしくは北方民族居住地でかつて植民地を営んでいたヨーロッパ7ヶ国の国公博物館における先住民の展示構想を調査した。
持続的低炭素社会の実現に向けた万能型二酸化炭素分離膜の創製

本研究ではアミノ酸イオン液体(AAIL)の物理化学的性質に注目し、AAIL含浸膜に関する研究を行っている。AAIL含浸膜のようなCO2促進輸送膜では、CO2分離性j能がキャリアのガス吸収特性に依存することが知られている。そこで、本年度の研究では広範な性状のガスに対して有効に機能するCO2分離膜を創製するためにCO2分離膜として好適なガス吸収特性を有する新規AAILの設計および合成、さらにその含浸膜のCO2選択透過性能について検討した。本検討では、CO2飽和吸収量が大きく、かつN2吸収量が小さいようなガス吸収特性を有するAAILの創製を目指した。CO2吸収量について、AAILは分子内に存在するアミノ基とCO2との求核反応によりCO2を吸収する。つまり、研究実施計画でも述べたように、AAILのアミノ基密度増大はCO2選択透過性能の向上に直接的につながると考えられる。そこで本研究ではAAILのカチオンとアニオンの双方にアミノ基を付与する「アミノ基のデュアル化」を行うことでAAILのCO2吸収能の向上を目指した。一方、N2吸収量について、AAILを構成するカチオンとアニオンのサイズを小さくすることでAAILのN2吸収量が低減することを前年度の研究で明らかにしたため、本検討ではカチオンとしてアンモニウム型、アニオンとして最小のアミノ酸であるグリシンを用いてAAIL分子サイズのさらなる低減を目指した。合成した新規AAILを用いた含浸膜は幅広い条件において従来のCO2分離膜と比べて極めて高いCO2選択透過性能を示した。このように優れた分離性能を有する膜を創製できるAAILの設計指針を得られたことが本研究の意義であり、広範な温度や湿度条件で機能するという、万能型CO2分離膜の創製に不可欠な要素を満たす新規物質を提案するものとして非常に重要性の高い研究であると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では様々な性状を有するガスに対して有効に機能する万能型CO_2分離膜の創製を目指し、アミノ酸イオン液体(AAIL)含浸液膜に関する研究を行っている。AAIL含浸液膜は優れたCO_2分離性能を示す一方で二つの大きな問題点がある。一つは耐圧性の低さであり、もう一つは低温条件における分離性能の低さである。これらの解決は本研究達成のために不可欠な要因であり、研究実施計画として挙げている。本年度の研究では上記二つの問題点に対してめざましい進展を加えた。以下にその成果を詳述する。まず、耐圧性について。本研究では柵含浸液膜の耐圧性向上手法として、ゲル膜化を提案している。本年度の研究では、モノマーのAAILに対する相溶性やAAIL溶媒中における重合性などを検討することによりAAI轟を高分子ゲル化することに成功たした。AAILを溶媒とする高分子ゲルに関する報告はこれまでに一切なく。非常に新規性がある。また、圧縮試験結果より、創製したAAIL高分子ゲルは高い機械的強度を有することが明らかとなった。本結果より、AAIL高分子ゲル膜を作製することができれば高い耐圧性を有する分離膜が得られると期待できる。ゲル膜化検討の結果、鋳型中でAAILを高分子ゲル化させることでAAILゲル膜を得ることに成功した。ガス透過試験の結果、AAILゲル膜は高いCO_2選択透過性を有することが明らかとなった。続いて、低温条件における分離性能について、AAILはCO_2を吸収することで粘度が劇的に増大することが知られており、それにより分離性能が低下すると考えた。本年度の研究では、CO_2吸収に伴うAAILのFT-IRピークの変化を追うζとにより粘度増大の原因が錯体間水素結合によるものであることを実験的に明らかにした。また、錯体問水素結合にはCO_2吸収前に存在するアミノ基上の水素が関与していることを明らかとし、脱プロトン化したアミンを有する反応性イオン液体を用いることで粘度増大抑制および低温条件における分離性能の低減を抑制することに成功した。

このように優れた分離性能を有する膜を創製できるAAILの設計指針を得られたことが本研究の意義であり、広範な温度や湿度条件で機能するという、万能型CO2分離膜の創製に不可欠な要素を満たす新規物質を提案するものとして非常に重要性の高い研究であると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。万能型二酸化炭素分離膜創製において障壁になると思われた二つの課題に対してプレイクスルーを達成し、研究課題に対してめざましい進展を加えることができた。それぞれの解決には一年程度要すると考えていたため、本年度の成果は当初の研究計画以上に大幅に進展していると言える。本年度の成果より、広範な温度域において高いCO_2選択透過性を有する反応性イオン液体含浸膜に関する重要な知見を得ることができた。しかし、本年度ではそめような性能を発揮し得る構造に関して墓礎的な検討しか行えておらず、さらなる性能の向上が必要となる。現状の分離膜よりさらに高い性能を発揮させるためには、反応性イオン液体の粘度低減およびCO_2吸収量増大を達成する必要がある。次年度の研究ではこれらを達成するために、現状の反応性イオン液体に対してアルコキシ基の導入および低分子化を考えている。イオン液体に関する研究では、分子内にアルコキシ基を導入することにより粘度を劇的に低減させることができると報告されている。また、イオン液体の分子サイズを低減することでアミノ基密度を増大させ、CO_2吸収量を増大させることができると考えている。
炎症誘導に関わるシグナル伝達経路の構造生物学的解明

平成29年度は、高速AFMを用いて、MyD88のTIRドメインとDeathドメイン(DD)の分子内相互作用を検証した。AFM画像において、MyD88分子の多くは、二つの極大部位を持った一つの塊として観察された。これらは、TIRとDDが分子内で強く結合した像だと考えられる。また、その他に、二つの粒子が並列した画像も得られたが、これらはTIRとDDが解離した状態のものだと思われる。分子内のTIR-DDのドメイン間距離を集計したところ、二つの正規分布の和でフィットできた。各々が、Open型およびClose型の分子に対応すると考えられる。続いて、TIR-DD相互作用部位に変異を入れたところ、ドメイン間の距離分布は、Closed型のみとなった。以上の結果から、MyD88は分子内でTIRとDDが結合したClose型と、結合していないOpen型の二つの状態を取ることがわかった。このOpenとCloseのスイッチングがMyD88の活性制御に繋がる可能性があることが示唆された。IL-18の活性阻害ペプチドについては、IL-18への結合に必須だと考えられるアミノ酸配列を同定した。また、in vivoにおいて炎症を軽減する効果があることを確認した。MyD88全長について、分子内でドメイン間結合があることを見出し、MyD88の機能制御について新たな機序を提案することができた。また、IL-18の阻害ペプチドとIL-18の結合様式の解析も一定の成果をあげた。MyD88の多量化について詳細に解析する。IL-18の阻害ペプチドとIL-18の作る複合体、或いはPro-IL-18の詳細な構造解析を行う。また、IL-37については、結合相手(各種受容体、SMAD3)との相互作用実験を完了させる。IL-37の結晶構造の決定に成功した。IL-37は二量体を形成していることがゲル濾過等でわかっていたが、結晶中でも二量体を形成していた。次に、二量体界面に変異を導入し、単量体化IL-37を調製した。IL-37と相互作用するとされる幾つかの受容体とIL-37の相互作用をNMR滴定実験やGSTプルダウン実験で検証した。その結果、相互作用は見られたものの、極めて弱かった。また、野生型に比べて単量体化したIL-37のほうが相互作用は強いことがわかった。但し、何れも、極めて弱い相互作用であり、生物学的に有意かどうかは、一層の検討が必要である。IL-18の前駆体であるPro-IL-18と、成熟型IL-18の熱安定性を調べたところ、Pro-IL-18のほうが安定であることがわかった。IL-18の類縁体であるIL-1βの場合は前駆体のほうが不安定であったことから、両者で大きく物理化学的性質が異なることが明らかとなった。また、IL-18の成熟反応で切り出されるペプチド領域が、IL-18の活性を阻害することを見出した。このペプチドをベースにして、炎症性疾患の治療薬を開発できる可能性がある。IL-37の結晶構造解析を終えたほか、NMRを使った相互作用解析も順調に進んでいる。また、IL-18の前駆体の構造研究自体は難航しているが、IL-18の活性を阻害するペプチドを新たに発見し、創薬等への新たな展開が見込まれるため。IL-37と各種受容体の相互作用の検討を進める。また、他に、SMAD3がIL-37と相互作用すると報告されているので、これも検討する。今回見出したIL-18の活性を阻害するペプチドとIL-18の結合様式を詳細に解析する。
グアテマラ内戦における女性被害者のPTSDに関する臨床、および生理学的研究

【目的】平成14年から16年にかけ、グアテマラ共和国サンチアゴ・アティトランで、内戦で夫や子どもを殺害された先住民女性の自助グループIXMUCANE(構成員290名)を対象に、PTSDの文化依存的側面、及び、基本障害に対応する生理学的研究を目的とした調査を実施した。【調査方法・結果】1.計35名を家庭訪問しDSM-IVの診断基準による精神医学的診断を実施した。全員がトラウマによる急性驚愕・恐怖体験をスストと捉え、また抑うつ症状を基盤とする多彩な症状を有していた。2.ZungのSDSテストを用い、52名に抑うつ度検査を実施した。また、任意に選んだ30名を対象に精神医学的診断を実施した結果、PTSDの症状を有する3名のSDS得点は40ポイント以上あり、SDSはPTSDのスクリーニングテストとして有効と考えられた。3.外傷的出来事を想起時の生理学的変化を、多機能生態記録装置(ポリメイト・TEAC電子計測)を用いECG、EEG等を検査し分析した。1)33名をDSM-IVの診断基準に基づきPTSD群(N=8)と非PTSD群(N=25)に分け、心拍のパワースペクトラム解析(PSA)を実施した。PTSDと安静時のLFパワーの高さ、回想刺激後のLFパワーの反応性の低さが関係深いこと、特に、外傷的事件の再体験と生理学的反応を伴った強い心理的苦痛との高い相関牲を示唆した。2)脳波において、DSM-IVの診断基準のC項目に注目し分析した結果、PTSD群ではF3において刺激前のβ周波数帯域の%パワー値は、非PTSD群より優位に高く、覚醒水準の高さを反映していると考えられた。また、PTSD群では刺激前後のβ周波数帯域の%パワー値はF3において減少し、O1において変化が見られなかった。この変化はC項目(外傷に関連した刺激からの回避、または反応性の麻痺や無感覚)に特異的な反応である可能が考えられた。1.目的:グアテマラにおけるPTSDの研究は皆無に等しく、また、戦争被害に関係したPTSDの研究で女性を対象としたものは極少数である。本調査は、グアテマラ共和国ソロラ州サンテチアゴ市郊外の集落において、内戦で夫や子どもを殺害されたマヤ先住民女性の自助グループIXMUCANE(構成員290名)を対象に、(1)PTSDの文化依存的側面を明らかにすること、さらには、(2)外傷的出来事を想起時等の生理学的変化を検査し、PTSDの基本障害に対応する生理学的反応を解明することを目的とした調査を実施した。2.調査期間:2002年8月26日9月16日の22日間。3.調査方法、及び結果。(1)DSM-IVの診断基準を用い、27名を面接し精神医学的診断を実施した。PTSDの症状がみられたのは11名(2名が完全型、9名が不完全型)であり、4名が身体表現性、2名が気分障害(うつ病性)と診断された。また、全員が外傷体験時の驚愕体験をスストと,そして現在の状態を9名がネルビオスと表現し、7名に特有の泣き発作を認めた。これらの多彩な症状は、内戦による伝統的医療文化の破壊によりスストとしての初期治療に失敗し、そして、いまだに亡骸が発見されておらず喪失体験を処理できず、さらにはその後の貧困から派生したストレスが加わり形成されたと考えられた。

(2)内20名に多機能生態記録装置(ポリメイト・TEAC電子計測)を用い、外傷的出来事を想起時の精神生理学的反応をEEG、ECG、そして眼球運動などを指標とし記録した。脳波上、PTSD群と他の群では刺激前後のアルファ波ピークのずれにおいて差異が認められたが、今後さらに事例を増やし詳細な分析を行いたい。(3)15、16年度の調査のため、スクリーニング調査用紙の作成と調査員の訓練を実施した。4)グアテマラ保健省で先住民女性の精神保健改善対策を協議した。【目的】平成14年より、グアテマラ共和国ソロラ州サシティアゴ市郊外の集落において、内戦で夫や子どもを殺害されたマヤ先住民女性の自助グループIXMUCANE(構成員290名)を対象に、1.TSDの文化依存的測面を明らかにすること、2.外傷的出来事を想起時等の生理学的変化をEEG、ECG、そして眼球運動などを指標とし検査し、PTSDの基本障害に対応する生理学的反応を解明すること以上二点を目的とした調査を実施している。【調査期間】今回は、平成15年8月25日から9月の15日の22日間にわたり現地調査を実施した。【調査方法・結果】1.無作為に30名を家庭訪問し、SDS抑うつ度テスト等を実施した。SDS平均得点は39.3と、前回実施された精神症状が顕著な群(22名、SDS平均得点61)に比べ低値を示した。2.今回、14名に多機能生態記録装置(ポリメイト・TEAC電子計測)を用い、外傷的出来事を想起時の精神生理学的反応を記録することが出来た。前回の20名のデーターを加え、計34名をPTSD群と非PTSD群にわけ、刺激前後の脳波における各周波数帯域の変化を比較検討した。PTSD群では、F3において刺激前のβ周波数帯域の%パワー値は、非PTSD群より優位に高く、覚醒水準の高さを反映していると考えられた。また、PTSD群では刺激前後のβ周波数帯域の%パワー値はF3において減少し、O1において変化が見られなかった。一方、非PTSD群では、O1において刺激前後のα周波数帯域の%パワー値は減少し、β周波数帯域の%パワー値は増加した。今後、症状に対応する生理学的変化を詳細に検討したい。3.女たちの子ども18名(平均年齢13.8歳)に描画テスト(風景構成法、他)を実施したが、異常所見を認めなかった。【目的】平成14年よりグアテマラ共和国サンチア・アティトラン郊外の集落において、内戦で夫や子どもを殺害された先住民女性の自助グループIXMUCANE(構成員290名)を対象に、PTSDの文化依存的側面、及び、基本障害に対応する生理学的反応を解明することを目的とした調査を実施している。【調査期間】今回は平成16年8月26日から9月18日の24日間にわたり現地調査を実施した。【調査方法・結果】1.平成15年度にSDSテスト実施した30名を対象に精神医学的診断を行った。その結果、何らかの精神的問題を認めた者は5名で、その内SDS得点40ポイント以下は1名であった。PTSDの症状を有する3名は、いずれもSDS得点は40ポイント以上であり、SDSはPTSDのスクリーニングテストとして有効と考えられた。2.外傷的出来事を想起時の生理学的変化を、多機能生態記録装置(ポリメイト・TEAC電子計測)を用い、EEG、ECG等を検査し分析した。1)33名をDSM-IVの診断基準に基づきPTSD群(N=8)と非PTSD群(N=25)に分け、心拍のパワースペクトラム解析(PSA)を実施した。
脳神経血管内手術のカテーテル及び塞栓材料の開発

脳動脈瘤閉塞用の膜付きステントの開発を行っている。方法;2種類のステントを作製した。1.metal mesh stent (Strecker type)にpolyurethane(PU)の膜を張ったballoon expadable stent。2.高分子のfilmを巻いて筒状にしたself expandable stent。高分子材料としてpolyethylene tereftarate(PET)のfilmとpolypropylene(PP)のfilmを使用した。polyurethaneで作製したin vitroの動脈瘤のモデルをもちいて、ステントによる動脈瘤の閉塞可能性について、動脈瘤内のNaClクリアランスを計測することで評価した。電導度の時間変化を測定し動脈瘤内のNaClクリアランスとした。動脈瘤のネックの部分にPU coated stent、PET film stentを挿入し留置状態を経時的にカメラで観察し、電導度の変化を測定し比較した。コントロールとしてステントを留置しない場合と金属ステントのみを留置した場合をとった。結果;NaClクリアランス;伝導度の減少はすべてy=eの曲線を描いた。伝導度の初期値の100/eになる時間をクリアランス時間として比較した。ステント無しおよび金属ステントコントロールとPU coated stentおよびPET film stentはともに統計学的に有意差が認められた。ステント無しおよび金属ステントコントロールとPU coated stentおよびPET film stentは色素の動脈瘤への流入も視覚的に差を認めた。新しい液体塞栓材料として接着性のないシアノアクリレート(ISCA)を作成し以下の点について実験的検討を行った。NBCA単体、NBCAとLipiodolの等量混合物、NBCAとISCAの等量混合物、ISCA単体、ISCAとLipiodolの等量混合物、NBCAとISCAの等量混合物にその同量Lipiodolを混合したもの6種類の液体塞栓物質を用意した。1)硬化時間の評価;NBCA単体では0.1秒以下と非常に短時間で白くなるのに対し、ISCAでは10秒程度の時間を要した。従来のシアノアクリレートに比べ、重合時間が510倍に長くなることが分かる。NBCAとISCAとを等量混合したものではほぼNBCAと同じ時間で重合した。従ってこの混合比を適宜調節することにより、至適な硬化時間を得ることが出来た。2)接着力;また、カテーテルと頚動脈を用いた実験ではNBCA単体での接着力は135kgfとなったが、ISCA単体では接着力は測定出来ない程低かった。また日本白色種家兎の実験でもカテーテル操作に特別の注意を払っていないにも拘わらず、カテーテルがISCAの混合物により血管に接着する事はなかった。3)粘度;NBCAが3.162cPであるのに対して、ISCAは7.420cPと有意に粘性が高く、実用上に支障を来す可能性が心配されたが、後述するように家兎腎動脈へのマイクロカテーテルに拠る注入に際し何等抵抗無く、臨床応用上の問題は無い範囲と考えられた。

また日本白色種家兎の実験でもカテーテル操作に特別の注意を払っていないにも拘わらず、カテーテルがISCAの混合物により血管に接着する事はなかった。3)粘度;NBCAが3.162cPであるのに対して、ISCAは7.420cPと有意に粘性が高く、実用上に支障を来す可能性が心配されたが、後述するように家兎腎動脈へのマイクロカテーテルに拠る注入に際し何等抵抗無く、臨床応用上の問題は無い範囲と考えられた。脳動脈瘤塞栓様に即時離脱型コイル(IECD)を開発している。コイルとガイドワイヤーの接合部をポリビニルアルコール性のチューブで接合してある。先端コイルは白金製できわめて柔軟に作製し、動脈瘤壁に接触する力を最小におさえるよう努力した。外径は3フレンチのカテーテルを通過する径で、全長185-200cmである。離脱実験では生理食塩水中でIECDに5W以上の電流を流すと3秒以内に離脱した。in vitroの実験に引き続き雑種成犬でも良好な結果を得たので、臨床応用を始めた。当施設の倫理委員会で臨床応用を許可されたので、脳動脈瘤、硬膜動静脈瘻症例に対して、臨床応用を行った。脳動脈瘤にたいして、現行では機械的な切り離しの可能なIntrelocking detachable coilが市販されているが、切り離し部を押し出すとコイルは回収不能となるため、コイルとガイドワイヤーの接合部が所定の位置からずれる可能性は潜在的に有しており、これは、脳動脈瘤のように微妙な塞栓術を必要とする疾患に対しては不向きである。これに対して今回開発中の離脱型コイルでは、塞栓の際に、コイルが完全に瘤内に収まることを確認した上でコイルを切り離すことが出来るために、きわめて安全なコイルであると判定された。また離脱に要する時間は瞬間的であり、手術時間の短縮に長所を有していると判断された。良好な結果を得ているので来年度からは、されに症例数を増加させ、またコイル自体にも形状記憶性を付加したものを開発する予定である。polyurethaneで作製したin vitroの動脈瘤のモデルをもちいて、ステントによる動脈瘤の閉塞可能性について、動脈瘤内のNaClクリアランスを計測することで評価した。透明なポリウレタンでできた直径2cm、ネック直径5mmの球形の動脈瘤モデルを直径5mmの透明なポリウレタンチューブの側方に接着した。このモデルを循環液に40%グリセロール水溶液を用いた循環システムにつなぎ定常モーターと拍動モーターに接続した。拍動は1Hzとし、循環液圧は収縮圧100mmHg、拡張圧60mmHgとして循環液は水とグリセオールの3:2の混合液をもちいた。動脈瘤内に青色色素を混入した2%NaClのグリセロール水溶液をあらかじめいれておき動脈瘤内に血流と水平方向に電極を挿入し伝導度をモニタした。電導度の時間変化を測定し動脈瘤内のNaClクリアランスとした。
シンガポールを事例とする多エスニック国家の国民総合研究

東南アジアの小国シンガポールは、人工わずか300万人ながら、華人77%、マレー系14%、インド系7%、その他2%という多エスニック国家である。冷戦後、世界各地でエスニック紛争が多発する中、独立30年を経たこの小さな都市国家は一度もエスニック紛争を経験せずに、かつ驚異的な経済成長を達成した。本研究は2年間を通して、シンガポール政府の国民統合制作の成果と問題点を検証することを試みた。この国の国民はシンガポール人であるとともに、華人、マレー、インド系、その他と言う4つのエスニック・コミュニティに分けられ、常時携帯が義務付けらる身分証明書にはその分類が記され、学校教育で義務付けられている第二言語の選択も原則として所属するエスニック・コミュニティの母語を選択させるなど、「多分化主義」の下に各コミュニティの文化、生活様式、宗教、言語は尊重されて平等に扱われている。従って特定のコミュニティへの優遇政策は行われず、社会的上昇の機会は個人としての国民に平等・一律に行われている。さらに、特定のコミュニティの集中住居をさけるために、国民の87%が住む公共住宅は、人口比率に応じてコミュニティ毎の居住比率の上限まで設定されている。この「多文化主義」と分散化政策は、多エスニック国家のモデルとなりうるのではないだろうか。しかしながらこれらの政策は、イギリスのマラヤ・シンガポール植民地支配に起因するマレー系コミュニティの社会的地位の低さを個人の努力不足に帰し、それを政策問題化することを回避させてきたという問題点もある。マレー系の遅れは、80年代になってようやく注目されはじめた。隣国マレーシアのマレー系優先政策の成功やシンガポール政府の宗教教育の学校現場への導入による国家の宗教熱等がその背景として指摘される。マレー系の地位向上を目的とした自助団体が政府の大々的支援の下で結成されたが、このような動きは異なるコミュニティへの理解や同情を薄れさせるのではないかとも懸念されている。冷戦後、世界各地でエスニック紛争が多発するなか、独立30年を経たシンガポールは一度もエスニック紛争を経験せず、かつ驚異的な経済成長を達成した。この国では、国民はシンガポール人であるとともに、上記のような4つのエスニック・コミュニティに分けられ、常時形態が義務づけられている身分証明書にはその分類が記される。実質的な国語はどのコミュニティにも中立な英語であるが、学校教育での第二言語の選択は原則として所属するコミュニティの母国語を選択させるなど、「多文化主義」の名の下に各エスニック・コミュニティの文化、生活様式、宗教、言語は尊重されて平等に扱われ、従って特定のコニュニティへの優遇策は行われず、社会的上昇の機会は個人としての国民に平等・一律に行われている。また、特定にコミュニティの集中居住を避けるために、国民の87%が住む公共住宅は、人口比率に応じてコミュニティ毎の居住比率の上限まで設定されている。この「多文化主義」と分散居住政策は、多エスニシティ国家のモデルとなりうるのではないか。しかしながら「多文化主義」と分散居住政策は、イギリスのマラヤ支配に起因するマレー系コニュニティの相対的地位の低さを個人の努力不足に帰し、それを政治問題化することを回避させ、結果として国家建設に寄与している。来年度は、この問題点を更に分析したい。東南アジアの小国シンガポールは、人口わずか300万人ながら、華人77%、マレー系14%、インド系7%、その他2%という多エスニック国家である。

本研究は2年間を通して、シンガポール政府の国民統合政策の成果と問題点を検証することを試みた。この国の国民はシンガポール人であるとともに、華人、マレー系、インド系、その他という4つのエスニック・コミュニティに分けられ、常時携帯が義務付けらる身分証明書にはその分類が記され、学校教育で義務付けられている第二言語の選択も原則として所属するエスニック・コミュニティの母語を選択させるなど、「多文化主義」の下に各コミュニティの文化、生活様式、宗教、言語は尊重されて平等に扱われている。従って特定のコミュニティへの優遇政策は行われず、社会的上昇の機会は個人としての国民に平等・一律に行われている。さらに、特定のコミュニティの集中居住を避けるために、国民の87%が住む公共住宅は、人口比率に応じてコミュニティ毎の居住比率の上限まで設定されている。この「多文化主義」と分散化政策は、多エスニック国家のモデルとなりうるのではないだろうか。しかしながらこれらの政策は、イギリスのマラヤ・シンガポール植民地支配に起因するマレー系コミュニティの社会的地位の低さを個人の努力不足に帰し、それを政治問題化することを回避させてきたという問題点もある。マレー系の遅れは、80年代になってようやく注目されはじめた。隣国マレーシアのマレー系優先政策の成功やシンガポール政府の宗教教育の学校現場への導入による国民の宗教熱等がその背景として指摘される。マレー系の地位向上を目的とした自助団体が政府の大々的支援の下で結成されたが、このような動きは異なるコミュニティへの理解や同情を薄れさせるのではないかとも懸念されている。
体育教師の「実践的指導力」の向上を目指したアセスメント・モデルの開発

本研究は、2つの研究課題を設定して研究を進めた。研究課題(1)では、国内外における「eポートフォリオ」を教育実習に取り入れている先駆的な大学を調査した。研究課題(2)では、それらの知見を基に、体育教員養成における新しい教育実習のアセスメント・モデルを開発することを目的とした。さらに、研究課題(2)の成果として、簡易的に自作PCでサーバー(CMSサイトの構築)を立ち上げ、学生の「実践的指導力」の基礎となるリフレクション能力の変容について試行的に実証した。本研究は、次の2つの研究課題を設定して研究を進めた。(1)国内外において「eポートフォリオ」を教育実習に取り入れている先駆的な大学の事例、とりわけ「eポートフォリオ」の開発プロセスを知悉する(研究課題(1))。(2)これらを基に、体育教員養成における新しい教育実習のアセスメント・モデルを開発する(研究課題(2))。本年度は、研究課題(1)を中心に遂行した。とりわけ、国内においては、兵庫教育大学、奈良教育大学、信州大学、愛媛大学、広島大学を訪問調査した。国外では、アメリカ合衆国のコロンビア大学、ウィスコンシン大学マディソン校、スタンフォード大学を訪問調査した。国内のデータについては、インタビュー内容を整理している最中である。一方、量的な調査として、日本教育大学協会に登録されている教員養成系大学・学部から『教育実習の手引き』を収集し、教育実習の評価観点を析出し、来年度の研究を遂行するための基礎データをとっている。国外の調査内容については、データを整理中である。一方、国内外の調査結果をもとに、研究課題(2)の一端として「指導法に関する科目」の授業において学生たちの動画や指導案等のファイルをWeb上で閲覧できるCMSサイトを構築した。簡易的に自作PCにおいてサーバーを立ち上げ、学生のリフレクション能力についてその成果を日本教科教育学会にて発表した。さらに、本学が平成19年度の教員養成改革モデル事業の教職実践演習分野に採択され、そのモデル事業にて「TP」の導入や活用を実証した。その成果の一端は、体育科教育(4月号)に掲載されている。来年度は、研究課題(2)を遂行するために、実際に大学の授業と教育実習の連携を図り、アセスメント・モデルを試行的に実証していきたい。その内、研究課題(1)では、国内外における「eポートフォリオ」を教育実習に取り入れている先駆的な大学を調査した。本年度は、研究課題(2)を中心に遂行した。簡易的に自作PCにおいてサーバーを立ち上げ、学生のリフレクション能力について、その成果を実証した。しかしながら,教員養成にeポートフォリオを採用する際には,ハード面とソフト面の2つ側面に関する課題を克服していく必要性がある。まずハード面では、2つの問題点が考えられる。1点目は、カリキュラム(プログラム)の整備である。学部段階における学生が、身に付けておくべき知識や能力の到達度や具体的な評価内容が特定されなければ,ポートフォリオの機能はうまく活用できない。2点目は、eポートフォリオ・システムを運営・管理するセンターの構築と充実である。eポートフォリオは、ある程度の煩雑な操作技術が必要になる。したがって、それを苦手とする学生および大学教員も存在し、そのような学生や大学教員に対するテクノロジーに関する研修が必要不可欠である。次にソフト面であるが、これも2つの課題が考えられる。1点目は、大学教員間の連携と合意形成の問題である。優れた到達目標を設定しても、それを運営かつ評価する大学教員の意識や連携がなければ、eポートフォリオの内容も単発かつ端的な授業の蓄積にし過ぎない問題が生じてしまう。したがって、各大学教員が学内の研修会等の中でコンセンサスを得られるように努めることが期待される。2点目は、スーパーバイザーの養成である。多様なeポートフォリオのシステムに加えて、学生個々の到達度状況を把握するには、大学教員のみでサポートしていくには限度があると思われる。そこで、大学が雇用している専門職員(例えば、大学院生)や現役を退いた教師などをスーパーバイザーとして雇うことも必要である。
上位中枢におけるプレガバリン・ガバペンチンによる鎮痛発現機序

プレガバリン・ガバペンチンの作用部位であると考えられているα2δー1の発現を、青斑核と中脳水道周辺灰白質で検討した。青斑核ではα2δ-1は発現せず、近傍にある三叉神経中脳核に発現していることが分かった。坐骨神経切断によりα2δー1の発現に大きな変化はないことが示された。中脳水道周辺灰白質では、α2δ-1の発現はほとんど見られなかった。プレガバリン・ガバペンチンが青斑核を介して鎮痛効果を発揮していることが報告されてきたが、青斑核ではなく近傍の三叉神経中脳核に作用し、その結果として青斑核を活性化し鎮痛効果を発揮する可能性が示唆された。本年度は、5種類の神経障害性疼痛モデルを作成し、プレがバリン・ガバペンチンの作用部位であるα2δ-1 subunitの発現がどのように変化するかについて、検討を開始することであった。本年度は、予定の研究を十分に行うことが出来ず、神経障害性痛モデルの作成を行うところまでしかできなかった。神経障害性痛モデルとしては、特にラットを用いたTibial nerve transposition model(TNTモデル)の作成を中心に行った。TNTモデルでは同一個体で、神経障害性痛患者でしばしば診られるアロディニアと断端痛の2種類の痛みを観察することが出来る。従って、アロディニアだけがみられる部分結紮モデル・脊髄神経結紮モデルや、断端痛のみがみられる自傷行動モデルとは異なるα2δ-1 subunitの発現がみられることが期待され、最初に行うことにした。TNTモデルでは、十分なアロディニアと断端痛を観察することが出来るようになるまで技術の向上が得られた。他のモデルとして、ラット坐骨神経を半周結紮するモデル(部分結紮モデル)・絞扼性神経損傷モデル(Bennettモデル)の作成を行い、アロディニアの発症を確認した。ラット坐骨神経を完全に切断することにより作成する自傷行動モデルも作成し、自傷行動(自ら切断された神経の支配領域を傷つける行動)の発症を確認した。今後、これらのモデル動物を灌流固定し、α2δ-1 subunitの免疫染色・ウェスタンブロッティングなどを行い、神経損傷の種類による発現違いを明らかにする予定である。プレがバリンなどのα2δサブユニットブロッカーは、現在神経障害性疼痛などの難治性疼痛に対する第1選択薬として頻用されている。しかしながら、その作用機序は十分に解明されているとは言えない状況である。α2δサブユニットブロッカーの作用機序の一つとして青斑核を介している可能性が示されているが、青斑核におけるα2δサブユニットの存在は示されていない。さらに、α2δサブユニットの存在部位は脊髄では報告されているが、青斑核以外の上位中枢でも報告は見られない。そのため本研究では、特に免疫染色を用いて存在部位の特定を行うとともに、神経障害時のα2δサブユニットの発現の変化を検討することを目的として研究している。現状では、青斑核自体にはα2δー1サブユニットは存在せず、隣接している内側傍小脳脚核に存在すること、また中脳水道周囲灰白質にも存在していることを見出している。α2δ-1サブユニットに対する免疫染色を行い、坐骨神経切断による影響を検討している。坐骨神経を切断することにより、青斑核でのα2δ-1サブユニットの発現には影響がないようだが、中脳水道周囲灰白質では発現が強くなっているように見られた。また、グリアにも発現していることを見出した。プレガバリン・ガバペンチンは、カルシウムチャネルのα-2-δサブユニットを阻害することにより、鎮痛効果を発揮していることが示唆されてきている。プレガバリン・ガバペンチンは、脊髄後角における侵害刺激伝達をモデュレーションすることにより、鎮痛効果を発揮することが報告されている。しかしながら、これ機序以外に青斑核を介する機序が報告されている。α-2-δサブユニットの発現に関して、上位中枢ではほとんど報告がないことが現実である。この研究では、上位中枢でのα-2-δサブユニットの発現を検討し、プレガバリン・ガバペンチンの上位中枢における作用発現機序を検討した。免疫染色の結果から、青斑核ではα-2-δサブユニットが発現しておらず、青斑核に接するように発現していることを見出した。今回の結果からは、このα-2-δサブユニットが青斑核におけるプレガバリン・ガバペンチンの鎮痛効果は、青斑核に対する直接の効果ではないことが示唆された。神経障害性痛モデルの確立に時間を要し、次の段階まで進む頃が出来なかった。今後は、さらに延髄吻側腹外側部での検討を行う予定である。

コントロールと神経障害時とで2δ-1サブユニットの発現に相違があるかについては、ウエスタンブロットを用いて検討する予定である。今後は、現在までに見出した発現部位と、プレがバリンなどによる鎮痛効果の関連を検討していく予定である。麻酔科学早急に神経障害性痛モデルの確立を行い、形態学的な検討を始める準備を行っているところである。予想外に免疫染色を行うにあたり抗体の使用量が減少したこと、また研究成果が得られるのに時間がかかり、国際学会での発表を見送ったことなどによる。前年度の研究を十分に進めることが出来ず、前年度の研究を一部次年度に行う必要が生じたた。本年度は、米国神経科学会での発表、またウェスタンブロットなど予定外の研究を進めること、さらにはsiRNAにより選択的に発現を抑制することにより、プレがバリンの作用に変化が生じるかなどを検討することにしており、これらのための経費とする予定である。前年度に行う予定であった、免疫染色・ウエスタンブロッティング法による、カルシウムチャネルのα2δー1サブユニットを形態学・蛋白量により評価を行う。
米の亜鉛の栄養有効性の化学的・系統的解析

本研究では、市販の粳米42種類を実験材料として、亜鉛、およびその他のミネラル(銅、マンガン、カルシウム、マグネシウム、リン)、たん白質について、それらの含量及び水可溶性成分について研究を行った。分析に供した米の亜鉛含量は、乾燥重量100g当たり1.96±0.20mg(平均値±標準偏差)であり、またその変動係数は10.2%であった。この亜鉛の量は、筆者がすでに報告した他の食品に比べて比較的多いものであり、日常の摂取量から考えて、米は亜鉛の重要な供給源であると考えられた。また、その他のミネラルおよびたん白質含量の平均値は、銅0.50mg、マンガン1.16mg、カルシウム2.29mg、マグネシウム43.8mg、リン110mg、およびたん白質4.91mgであった。米の亜鉛含量の変動係数は他のミネラルの含量やたん白質の含量に比べて低く、得られた成果から種々解析した結果、米の亜鉛含量は、品種や土壌などの遺伝的因子、環境的因子等によってその含量に影響を受けにくいと推論できた。水可溶性成分について検討したところ、水で可溶化する亜鉛は、米に含まれる亜鉛の約20%であった。また、米の品種間における水溶性亜鉛の大きな差は認められなかった。米に含まれる亜鉛と、その他の元素及びたん白質について、それぞれの含量間の関係、及び亜鉛が水に可溶化する際の影響について解析した。その結果、米の亜鉛含量と銅含量との間に正の相関関係(p<0.05)が認められた。亜鉛以外では、たん白質含量とリン含量(p<0.001)、たん白質含量とのマグネシウム含量(p<0.05)、リン含量とマグネシウム含量(p<0.001)との間に有意な正の相関が認められた。また、水可溶性亜鉛の割合と、銅含量(p<0.05)およびリン含量(p<0.05)との間にそれぞれ負の相関が認められ、銅およびリンが亜鉛の可溶化に関係する重要な因子であると推論された。以上の通り、従来不明な点の多かった米の亜鉛の食品学的特徴について明らかにすることができた。
酵素処理による機械パルプの光による色戻り抑制に関する研究

酵素処理による機械パルプの光による色戻り(光退色)抑制について研究し、以下の結果を得た。1.機械パルプの光退色抑制菌のスクリーニング:2種の還元性色素を用いて、天然から機械パルプの光退色抑制菌をスクリーニングする方法を開発した。天然から4種の糸状菌(801,1304,501,1701)を単離した。その中でも1701菌は機械パルプの光退色を56%抑制した。2.細胞融合による機械パルプの光退色抑制菌の作出:光退色抑制能を持つ2種の菌,Fusarium solaniとPhanerochaetechrysosporiumからプロトプラストを作成し、これのPEG法による細胞融合により、2種の融合菌(1,2)を作出した。融合菌1,2はアイソザイム分析により両親株の融合菌であることを確認した。融合菌1,2は機械パルプの光退色を各々100,81%抑制した。その抑制能は両親株のそれよりも高かった。融合菌は3代継代まではその高い抑制能が保持されたが、4代継代後はその抑制能は大幅に低下した。3.機械パルプの光退色抑制に寄与する酵素の分離・分画:光退色抑制菌,Trametes serialisから菌体外粗酵素を調製し、これをイオン交換クロマトグラフィーにかけ、4つのフラクション(Fr.1Pr.4)に分画した。各々のフラクションの光退色抑制能は各々60,43,35,54%であった。光退色抑制に関与する酵素は単一の酵素でなく、少なくともキノンを還元する酵素と生成したフェノール性水酸基を保護する酵素が関与しているものと考えられた。4.光退色に寄与する官能基を有するモデル化合物の合成:光退色に寄与する官能基2種を有するグワイヤシルゲリセリル-α-ケト-β-0-4-コニフェリルアルデヒドエーテルをアセトグワヤコンベンジルエーテルから8ステップで合成することを試みた。4ステップまで収率よく合成できた。目的物の合成については現在検討中である。機械パルプの光による色戻り(光退色)を抑制するため、次の1)4)について検討した。1)機械パルプの光退色抑制菌の細胞融合による高い色戻り抑制能を持つ菌の作出:2種の機械パルプの光退色抑制能を有する菌,Phanerochaete chrysosporium,Fusarium solaniからプロトプラストを調製し、PEG法によりこれらの細胞融合を行い、2種の融合菌(I,II)を得た。作出した融合菌I,IIの機械パルプの光退色抑制は新株よりも高く、融合菌Iは機械パルプの光退色をほぼ完全に抑制すること、また融合菌IIはその光退色を70%抑制することを見いだした。2)高い機械パルプの光退色抑制能を有する菌のスクリーニング:機械パルプの光退色は、パルプ中のキノン還元とそれに続く新生したフェノール性水酸基のメチル化により抑制されることと考えられたので、インドフェノール、メトキシ-p-キノンを用いて、天然から光退色抑制能を有する菌のスクリーニングを行った。一次スクリーニングとして、色素を還元できる菌を選抜し、次いで二次スクリーニングとして、メトキシ-p-キノンを還元する菌を選抜し、2種の糸状菌を単離した。

これらの菌は、機械パルプの光退色を各々47,42%抑制できることを明かにした。3)機械パルプの光退色抑制に寄与する酵素の単離:光退色抑制能を有する一種の菌の培養液から、硫安塩析により菌体外粗酵素液を調製し、これをイオン交換クロマトにかけ、4つのフラクションに分画した。各々のフラクションの光退色抑制能は、各々3040%であり、4つのフラクションに活性が分散した。これから光退色抑制に寄与する酵素は、単独の酵素ではなく、複数の酵素が光退色抑制に関与しているものと考え検討中である。4)モデル化合物の合成:菌体外粗酵素による機械パルプの光退色抑制の機構を更に解明するため、α-カルボニル基とコニフェリルアルデヒド基を有するリグニンモデルダイマーを新規な方法で合成中である。機械パルプの光による色戻り(光退色)を抑制するため、1)4)について検討した。1)高い機械パルプの光退色抑制能を有する菌のスクリーニング:還元性色素を用いるスクリーニング法を開発し、この方法により4種の糸状菌(801,1304,501,1701)を単離した。これらの菌は、機械パルプの光退色を各々40,42,47,56%抑制できることを明らかにした。2)機械パルプの光退色抑制菌の細胞融合による高い色戻り抑制能を持つ菌の作出:Fusarium solaniとPhanerochaetechrysosporiumの細胞融合(PEG法)により、2種の融合菌(1,2)を作出した。融合菌のアイソザイム分析(エステラーゼ,ペルオキシダーゼ)により、融合菌は両親株からの融合菌であることを確認した。融合菌1,2は機械パルプの光退色を各々100,81%抑制した。各々の融合菌は3代継代まではその高い抑制能を保持していたが、4代継代後は急激にその能力が低下した。また、P.chrysosporium×Stereum roseumの細胞融合により融合菌を作出したが、その光退色抑制能は親株のそれらよりも高くなかった。3)機械パルプの光退色抑制に寄与する酵素の単離:光退色抑制菌,Trametes serialisの培養ろ液から硫安塩析(0.9飽和)により調製した菌体外粗酵素をイオン交換クロマトグラフィーにかけ、4つのフラクション(Fr.1Fr.4)に分画した。各々のフラクションの光退色抑制能は各々60,43,35,54%であった。Fr.1Fr.4により処理したパルプの差反射率の測定から、Fr.1にはキノンを還元する酵素が、Fr.4にはフェノール性水酸基をメチル化する酵素が含まれていることが判明した。Fr.1,4については細分画中である。4)モデル化合物の合成:光退色に寄与する3種の官能基のうち2種を有するモデル化合物の合成を行った。合成の全ての段階(8ステップ)で無水条件を用いず、温和な反応条件でのルートを考え検討した。4ステップまで収率よく合成できた。目的物の合成は検討中である。
顆粒球コロニー刺激因子受容体の解析

平成4年度の本研究では、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)受容体を介した好中球系細胞の増殖、分化のシグナル伝達機構の解析を行なった。まず、細胞増殖分化におけるG-CSF受容体の機能を解析するために、IL-3依存性骨髄球FDC-PI細胞にG-CSF受容体cDNAを導入し、これを構成的に発現する形質転換株を樹立した。この形質転換細胞はG-CSF依存的に増殖する能力を獲得し、また、G-CSF刺激によってミエロペルオキシダーゼや白血球エラスターゼなどの好中球特異的遺伝子が誘導されることが明らかになった。さらに、G-CSF受容体の欠失変異体や成長ホルモン受容体とのキメラ受容体を用いた解析の結果、細胞増殖のシグナル伝達にはG-CSF受容体の細胞質ドメインのN末端側の領域が関与し、また、好中球特異的遺伝子の発現誘導にはC末端側の別の領域が関与していることが示された。以上の結果は、G-CSF受容体を介した細胞増殖シグナルと分化シグナルが異なる情報伝達経路で伝えられることを示唆している。一方、G-CSF受容体を発現させたIL-3依存性骨髄球32D-FH細胞を用いてG-CSF刺激におけるタンパク質チロシンリン酸化の挙動を解析したところ、G-CSF刺激後5-10分をピークとして分子量140kDa、130kDa、54kDaのタンパク質が顕著にチロシンリン酸化されることを見いだした。このうち、130kDaタンパク質と54kDaタンパク質のチロシンリン酸化はIL-3刺激でも観察された。特異抗体を用いた免疫沈降実験の結果、140kDaのリン酸化タンパク質はG-CSF受容体そのものであり、130kDaタンパク質はIL-3受容体β鎖(AIC2A分子およびAIC2B分子)であることが示された。この結果により、G-CSF受容体とIL-3受容体の情報伝達系にクロストークが存在することが示唆された。