hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトミニチュア人工肝臓を用いた革新的薬物効果検証モデルの創出

人工臓器の創出は癌の薬剤開発の分野に貢献する。近年では、iPS細胞技術の進歩により、ヒトiPS細胞から分化させた細胞を用いた創薬が注目を浴びている。当該技術の発達により、治験を開始する以前にヒトへの新規薬剤の効果や安全性を確認することができるが、人の薬物動態を踏まえた薬剤の効果及び安全性の評価には時間を要すると考えられる。ヒトの臓器に類似した解剖を有する人工臓器を用いた薬剤投与の評価はこうした課題の解決に向けた糸口になる可能性がある。今回我々は、ラット脱細胞肝臓をヒト由来肝細胞によって置換したミニチュアヒト人工肝臓を創成し、薬剤ex-vivoスクリーニングツールとしての可能性を評価することとした本研究の目的は、ラット脱細胞肝臓をヒト由来肝細胞によって置換したミニチュアヒト人工肝臓を創成し、薬剤ex-vivoスクリーニングツールとしての可能性を評価することである。H30年度の研究計画は、ヒトミニチュア肝臓の創生及びヒト肝細胞の取得であった。以下、それぞれの進捗状況について述べる。ヒトミニチュア肝臓の創生:腹腔内麻酔による全身麻酔下に、68週齢のWistarラットから肝右葉を摘出し、還流システム内で門脈から4%Triton-X100を3時間還流させ、ラット肝の脱細胞を行った。本脱細胞肝は、精緻な脈管構造を維持した脱細胞鋳型肝臓であることを血管内染色により確認した。次に、ヒトミニチュアex-vivoモデルに用いる閉鎖型循環回路を作成した。ここでPreliminaryな実験として、本回路にラット全肝をはめ込み、酸素富化の有無、培地へのラット血液添加の有無(培地と1対1希釈)の条件下で、肝細胞障害抑制の観点から最も優れた循環条件を探索した。結果、酸素富化有り、血液添加有りで肝細胞障害が抑制されることをH&E染色で確認した。よって、ヒトミニチュアex-vivoモデルに用いる循環回路には、酸素富化装置である人工鼻を組み入れた。ヒト肝細胞の取得:当院倫理委員会の承認のもと、患者からインフォームド・コンセントを得て、ウイルス肝炎や肝硬変合併のない肝切除症例の切除標本非癌部より、トリプシンを添加したコラーゲナーゼ還流法を用いて生存率約80%と高いviabilityを維持したヒト初代培養肝細胞を得るプロトコールを確立した。背景肝によるviabilityの違いを検討したが、取得細胞数や生存率に明らかな差は認めなかった。ラット脱細胞肝の取得や循環回路の組み立てまでは計画どおりに進んだが、循環培養回路の作成における効率的な培養条件の設定に時間を要した。酸素富化装置や培養液温度を変えての実験により予定より計画が遅れたと考えている。最終的にはex-vivo薬剤スクリーニングツールの確立を最終目標としていることから、ヒト循環と同等の条件に近づける必要があると考える。また、ラット脱細胞右葉肝をヒト肝細胞に完全置換するには大量の肝細胞が必要である(5.0×10(6乗)1.0×10(7乗)個)。しかしながら、今回行ったプロトコールでは一度に5.0×10(5乗)程度の肝細胞の肝細胞を得ることに留まったことから、さらなる効率的な肝細胞取得のプロトコールが必要である。したがって、ヒト肝細胞置換後のラット脱細胞右葉肝の作成が遅れており、その次の行程であるヒト肝癌株を摂取するまでに至らなかった。回路の作成、肝細胞の取得に関しては計画通りに進んだと考えている。H30年度に確立した循環培養回路にヒト肝細胞を接種したラット脱肝細胞をセットし、経時的な肝障害や肝機能を評価する予定としている。可能な限りヒト循環条件と同等にできるよう、血液濃度、酸素飽和度、循環培養液の温度や循環スピードなどを設定し、肝障害や肝機能を評価する。肝細胞取得に関しては、今後、症例数を増やして再評価を行い、繊維化の強い肝においても十分な細胞取得が可能か引き続き検討を行う。また、薬剤ヒトミニチュア人工肝臓を得るためには5.0×10(6乗)1.0×10(7乗)個の肝細胞が必要と見積もっている。現在の肝細胞取得プロトコールでは一度に5.0×10(5乗)程度であることから、より効率的なプロトコールへの改善または処理する肝容量を増やしての肝細胞取得を引き続き行う予定としている。

本脱細胞肝は、精緻な脈管構造を維持した脱細胞鋳型肝臓であることを血管内染色により確認した。次に、ヒトミニチュアex-vivoモデルに用いる閉鎖型循環回路を作成した。ここでPreliminaryな実験として、本回路にラット全肝をはめ込み、酸素富化の有無、培地へのラット血液添加の有無(培地と1対1希釈)の条件下で、肝細胞障害抑制の観点から最も優れた循環条件を探索した。結果、酸素富化有り、血液添加有りで肝細胞障害が抑制されることをH&E染色で確認した。よって、ヒトミニチュアex-vivoモデルに用いる循環回路には、酸素富化装置である人工鼻を組み入れた。ヒト肝細胞の取得:当院倫理委員会の承認のもと、患者からインフォームド・コンセントを得て、ウイルス肝炎や肝硬変合併のない肝切除症例の切除標本非癌部より、トリプシンを添加したコラーゲナーゼ還流法を用いて生存率約80%と高いviabilityを維持したヒト初代培養肝細胞を得るプロトコールを確立した。背景肝によるviabilityの違いを検討したが、取得細胞数や生存率に明らかな差は認めなかった。ラット脱細胞肝の取得や循環回路の組み立てまでは計画どおりに進んだが、循環培養回路の作成における効率的な培養条件の設定に時間を要した。酸素富化装置や培養液温度を変えての実験により予定より計画が遅れたと考えている。最終的にはex-vivo薬剤スクリーニングツールの確立を最終目標としていることから、ヒト循環と同等の条件に近づける必要があると考える。また、ラット脱細胞右葉肝をヒト肝細胞に完全置換するには大量の肝細胞が必要である(5.0×10(6乗)1.0×10(7乗)個)。しかしながら、今回行ったプロトコールでは一度に5.0×10(5乗)程度の肝細胞の肝細胞を得ることに留まったことから、さらなる効率的な肝細胞取得のプロトコールが必要である。したがって、ヒト肝細胞置換後のラット脱細胞右葉肝の作成が遅れており、その次の行程であるヒト肝癌株を摂取するまでに至らなかった。回路の作成、肝細胞の取得に関しては計画通りに進んだと考えている。H30年度に確立した循環培養回路にヒト肝細胞を接種したラット脱肝細胞をセットし、経時的な肝障害や肝機能を評価する予定としている。可能な限りヒト循環条件と同等にできるよう、血液濃度、酸素飽和度、循環培養液の温度や循環スピードなどを設定し、肝障害や肝機能を評価する。肝細胞取得に関しては、今後、症例数を増やして再評価を行い、繊維化の強い肝においても十分な細胞取得が可能か引き続き検討を行う。また、薬剤ヒトミニチュア人工肝臓を得るためには5.0×10(6乗)1.0×10(7乗)個の肝細胞が必要と見積もっている。現在の肝細胞取得プロトコールでは一度に5.0×10(5乗)程度であることから、より効率的なプロトコールへの改善または処理する肝容量を増やしての肝細胞取得を引き続き行う予定としている。
線虫ダイサー関連ヘリカーゼの生化学的研究と抗線虫薬創出への応用

本研究では、申請者が発見した線虫の染色体分離に必須なダイサー関連ヘリカーゼDRH-3とその結合タンパク質E1、およびDRH-3パラログのDRH-1の生化学的解析、さらにDRH-3を標的とした創薬展開を目指している。本年度実施した主な研究内容と結果を以下に示す。(1)今年度は、DRH-1タンパク質の発現量・回収量を増加させるため、GSTタグ、FLAGタグ、Strepタグの各融合DRH-1の発現・精製を検討した。その結果、GSTタグ融合DRH-1では多くが不溶化し、FLAGタグとStrepタグでも各アフィニティカラム溶出画分に明確なタンパク質バンドは確認できなかったことから、DRH-1調製には、培養スケールを上げたHis-SUMOタグ発現系を用いることとした。(2)DRH-3阻害剤候補の化合物スクリーニングを目的に、His-SUMOタグ融合DRH-3を発現・精製し、蛍光法を利用したATPase活性測定を行った。弱い二本鎖RNA依存性ATPase活性が見られたが、同時に酵素非添加群に高いバックグラウンド活性が検出されたため、現在、ATPase反応停止条件の確認を行っている。並行して、検出原理の異なるATPaseアッセイ法による活性測定を進めている。(3)昨年度からのタンパク質発現・精製を継続し、最終的に11種の欠失変異型E1と4種のDRH結合候補のGST融合タンパク質標品の調製を完了した。His-SUMOタグ融合DRH-3とこれらのGSTタグ融合タンパク質でプルダウン実験を行ったが、Hisタグ融合DRH-3では観察できた野生型E1との結合が見られなかった。この原因として、N末端のSUMOタグによる立体障害が考えられた。さらにE1との結合領域がDRH-3のN末に存在する可能性が示唆されたことから、現在、この可能性を検証するための実験を進めている。本研究では、申請者が独自に発見した線虫の染色体動態制御に関与する新規ダイサー関連ヘリカーゼDRH-3とその結合タンパク質E1、およびDRH-3のパラログであるDRH-1の生化学的性状解析と創薬応用を目指している。1.DRHとE1タンパク質の調製:多種の変異型DRH-3タンパク質を調製するための簡便な一段階精製法として、アフィニティクロマトグラフィー装置によるHisタグ融合DRH-3タンパク質精製法の条件検討を行った。DRH-1については、DRH-3と同様の条件で発現・精製を試みたが、可溶化タンパク質の発現は確認できなかった。そこで、コドン最適化drh-1op遺伝子を調製、発現コンストラクトを作製して宿主等の条件を検討した結果、可溶化Hisタグ融合DRH-1を少量ではあるが調製できる可能性が示された。一方、欠失変異型GSTタグ融合E1の調製に関しては、発現コンストラクト12種類を構築し、発現確認を進めた結果、多くが不溶化する傾向が認められ、可溶化についての課題が明らかになった。2.DRHアッセイ法の確立: ATPase活性測定法については、大腸菌RecAタンパク質を用いて、非RIの蛍光法によるアッセイ系の確立と評価を行った。本系を用いて、アフィニティ精製したHisタグ融合DRH-3標品において、二本鎖RNAで促進されるATPase活性の検出に成功した。今後、精製度を上げたDRH-3を用いてアッセイ系の最適化を行う必要がある。本研究と直接関係はしないが、本法のノウハウを利用して新たな酸化ストレス検出系を開発し、成果を発表した。3.DRH-1結合タンパク質の探索:RDE-4、ERI-5など4種類の候補タンパク質のクローニングを完了した。塩基配列解析の結果、ERI-5の2箇所に点変異が確認されたので、校正を行う必要がある。初年度計画の主な目標として、(1)DRH-1, DRH-3, E1等タンパク質の調製法を確立すること、(2)核酸依存性ATPaseアッセイ法を確立すること、(3)DRH-1結合候補タンパク質のクローニングと発現コンストラクトを構築すること、(4)サンドイッチ法によるタンパク質間相互作用アッセイ法を開発することを掲げた。そのうち、4番目の項目については、専用プレートリーダーを予算的に購入することができなかったため、計画を変更してプルダウン法のみで研究を進めることにした。項目1から3については、発現コンストラクトの作製がほぼ予定通り進行し、DRH-3標品における二本鎖RNA依存的なATPase活性を検出するなどの成果が得られており、計画通り進んでいる。とくに当初、難航が予想されていたDRH-1タンパク質の調製については、コドン最適化と発現条件の検討により、可溶化DRH-1を調製できる可能性が示唆されたのは大きな進展である。一方、変異型E1タンパク質の不溶化については、新たなタグ融合タンパク質発現系を検討するなどの対応が必要となった。そのため、タンパク質間相互作用解析については、今後、計画の変更を迫られる可能性もある。以上の結果から、研究は概ね計画通りに進んでいると判断した。本研究では、申請者が独自に発見した線虫の染色体動態制御に必須なダイサー関連ヘリカーゼDRH-3とその結合タンパク質E1、およびDRH-3パラログであるDRH-1の生化学的性状解析、さらにDRH-3を標的とした創薬展開を目指している。(1)His-

SUMOタグ融合DRHの調製:タグ切断によるnative DRHタンパク質の調製が可能で、発現量の向上も期待できるHis-SUMOタグ融合DRHの発現系の構築と発現・精製について検討した。DRH-3については、従来のHisタグ融合DRH-3より数倍高い収率が得られ、SUMOプロテアーゼ処理によるHis-SUMOタグ除去も確認できたため、今後は本発現系をnative DRH-3の調製に用いることとした。一方、His-SUMOタグ融合DRH-1については、発現量自体が低く、ウエスタンブロットでタグ切断は確認できたものの、十分なタンパク質量を回収するには至らなかった。(2)DRH精製標品のATPase活性測定: DRH-3の二本鎖RNA依存性ATPase活性の検出に用いた蛍光アッセイ系によって、タグ融合DRH-1標品の活性測定を試みたが、十分量のタンパク質標品が得られず、まだ再現性ある結果を得るには至っていない。今後、DRH-3については、native DRH-3の活性測定や阻害剤スクリーニングを実施する予定である。(3)DRH結合タンパク質の調製と相互作用解析:昨年度に判明したeri-5とrde-4の点変異を校正し、12種の欠失変異型E1と4種のDRH結合候補のGST融合タンパク質発現プラスミドを整備した。これらの大腸菌での発現・抽出条件(超音波、化学処理)を検討し、6種類を可溶性タンパク質として回収できることを明らかにした。現在、プルダウン実験用のGST融合タンパク質の調製を進めている。平成29年度の主な目標として、(1)His-SUMOタグ導入等によりDRHタンパク質の調製法を改良すること、(2)精製したDRHタンパク質の核酸依存性ATPase活性を評価すること、(3)変異型E1等の発現・調製条件を検討し、DRH-3とのプルダウン実験を実施すること、以上3項目を掲げた。項目1については、DRH-1とDRH3のHis-SUMOタグ融合発現プラスミドを作製し、発現・精製実験を実施した。DRH-1については、期待したようなSUMOタグ導入による発現量の有意な増加は認められなかったが、His-SUMOタグ融合DRH-3については、従来のHisタグ融合DRH-3よりも高い収量が得られた。計画以上に研究が進展した点として、SUMOプロテアーゼ処理によるHis-SUMOタグの切断が確認され、生化学的解析に適したnativeなDRH-3タンパク質調製が可能となったことが挙げられる。項目2については、DRH-3標品の二本鎖RNA依存的ATPase活性を検出するなどの成果が得られているが、DRH-1タンパク質については、可溶化Hisタグ融合DRH-1発現系を確立したものの、DRH-3と比べて大腸菌における発現量が非常に低いため、アッセイに必要な量を確保するのが困難な状況である。そのため、発現量を向上させる処理(アルコール添加など)を試し、かつ培養スケールを上げて、タンパク質精製を試みている。項目3については、作製した12種類の変異型E1タンパク質と4種のDRH結合候補タンパク質の発現・抽出条件・可溶性を詳細に検討した。その結果、少なくとも4種類のE1変異体と2種の候補タンパク質がプルダウン実験に使用できることが判明し、その準備を進めているところである。これらの研究成果は2つの国内学会で発表した。
DNA折り紙を応用した新しい抗ウイルス薬の開発

本研究ではDNA折り紙やアプタマーおよびDNAのナノ構造骨格のウイルスの治療剤としての基礎的研究をおこなった。PRRSV(豚繁殖呼吸器症候群ウイルス)に対するアプタマーにアビジン・ビオチンで高次構造をとらせたが、ウイルスの吸着を抑制できないという予備的試験結果が得られたので、別の高次構造を考案した。G-quadruplexの網目構造であるGq-switchにアプタマーを挿入したナノ構造体を作成し、血管内皮伸長因子(VEGF及びFADGDH)に対する結合を検討した結果、結合できることが様々な実験から確認できた。本研究の結果から、ナノ構造体をウイルスの増殖阻害剤として使用できる可能性がある。本研究ではアプタマーとDNA折り紙の両方をウイルスに対してデザインし、作成する必要がある。アプタマーは蛋白質に特異的に結合する短い核酸であるが、アプタマーを選択するためには膨大な時間を費やさなければならない。現在、養豚界で最も問題となっている豚繁殖・呼吸器症候群(Porcine Respiratory Reproductive Syndrome Virus; PRRSV)では検出系の確立のために、すでに論文でアプタマーが報告されている(Analytical Chemistry 2013. 85, 66-74.)。そこで本研究では、この論文を参考にして4量体のアプタマーを作成した。すなわち、76merのアプタマーの5'末端をビオチン標識し、さらに3'末端にTを10個連結したもの(合計86mer)を作成した。Tを10個連結した理由は、多量体間の間隔を余裕をもって確保するためである。次に、アビジンはラグビーボールのような形をしており縦横に2つずつ並んでいるので、中心の窪みにビオチンが4つ結合できることを利用して、86merのビオチン標識されたアプタマーを4つ結合させた。このように本研究で作成したアプタマー4量体は、アビジンービオチン結合体を利用することにより、アプタマーの欠点である小さい分子量を克服できると考えられる。また、ひとつより4つのアプタマーの方が結合力が増すことは容易に予想されるので、PRRSVの感染阻害効果が期待できる。現在、感染実験に向けて準備中である。本研究の目的のためにコロナウイルス科と同じニドウイルス目に属するアルテリウイルス科のウイルスを選択した。PRRSV(pocine reproductive and respiratory syndorome virus:豚繁殖・呼吸障害症候群ウイルス)はアルテリウイルス科に属し、近年の養豚界で大きな問題になっている。PRRSVは変異やリコンビネーションを頻繁に起こすことが知られているので、本研究のために変異の少ない領域を見出し、検出プライマーをデザイン・作成した。次に、PRRSVのようなウイルスを認識する分子認識素子を開発する際に重要となるのは、ウイルスの外殻タンパク質のアミノ酸配列が多少変化しようが同様に認識できることである。変異が生じてもウイルスのサイズは大きく変化するものではないのでウイルスのサイズを認識し、多点でウイルスを保持できるアプタマーネットの開発を目指した。既に3次元的な網目状になったDNAワイヤー上にアプタマーを配置する技術は開発しているので、標的分子の異なる部位を認識する多点認識アプタマーの探索方法を開発した。標的分子の異なる部位に結合するアプタマーは数nm程度の距離で近接していると考えられ、そのように近接した場合だけ共有結合を形成するスクリーニングシステムを考案し、モデルとしてトロンビンを対象とした多点認識アプタマーを探索したところ、新規のトロンビン結合アプタマーを探索することに成功した。従って多点認識アプタマーが作製できることが確認された。また、アプタマーを立体的な網目上に配置する方法としては、4本鎖の連続したグアニンを有する配列が形成するG-quardruplexをコアとし、これが網目状につながる構造を設計し、その中に血管内皮伸長因子に結合するアプタマーを挿入し、AFMで観察したところ想定したような網目構造が形成されていることが確認できた。ウイルス学ウイルスの入手に時間がかかり、感染実験が遅れているため。ウイルス入手後は遅れを取り戻せると考えられる。PRRSVの感染阻止実験で効果が得られると、4量体以上のアプタマーを作成し、これにDNA折り紙を組み合わせることが可能になる。2年目は、DNA折り紙の設計、作成、感染実験もおこなう予定である。
GISTに対する分子標的薬耐性バイオマーカーの同定とその臨床応用

1GISTにおけるイマチニブ耐性株の作成については、約6か月間のイマチニブのGIST細胞株への持続曝露により、耐性の獲得を確認し、microarrayへ提出したのちにイマチニブ耐性にかかわる遺伝子の網羅的な解析を行った。同定されたpathwayの解析を行った。2FBXW7のGIST臨床検体での発現を、免疫組織学的手法を用いて、評価した。約200症例の臨床検体を集積し、最終的な予後解析まで行った。FBXW7の低発現の症例は、腫瘍径が大きく、高リスク群が有意に高かった。また、治療前のPET SUV値も有意な相関関係を認めた。特に中、高リスク症例では再発を予測する独立した危険因子であることを証明した。これまでのリスク分類に加えてFBXW7発現が再発予測因子として重要であることを示したことから、今後、臨床でも術後補助療法の患者選択に有用なバイオマーカーであることを示した。1GISTにおけるイマチニブ耐性株の作成については、約6か月間のイマチニブのGIST細胞株への持続曝露により、耐性を獲得してきたことを確認した。現在は、再現性が得られるかの追加実験を行っている。再現性が得られれば、microarrayなどを利用して、イマチニブ耐性にかかわる遺伝子の網羅的な解析を行い、様々なpathway解析を行いたいと考えている。2われわれは以前、胃癌のトラスツズマブにおいて、FBXW7遺伝子が耐性に関与していることを報告した。アポトーシス抑制に関与することから、同様のメカニズムがGISTのイマチニブ耐性においても考えられると仮説をたて、FBXW7の発現を抑制し、イマチニブの感受性変化を確認した。FBXW7抑制により細胞増殖能が増加し、イマチニブの感受性も低下した。3上記2の結果をもとに、GISTの臨床検体を用いて、FBXW7蛋白の発現を、免疫組織学的手法を用いて、評価した。これらから、臨床的にもFBXW7の低発現は悪性度の関与していることが示唆された。希少腫瘍のため、前向きなサンプル収集に苦慮している。後ろ向き研究や、細胞株を用いた実験はある程度の進捗がみられる。現在、同定されたpathwayの解析を行っている。2前年度から取り組んでいるFBXW7のGIST臨床検体での発現を、免疫組織学的手法を用いて、評価した。GIST細胞株を用いて、siRNAによりFBXW7の発現を特異的に抑制したところ、細胞増殖能、浸潤能が増加し、悪性度にかかわることを明らかにした。現在、薬剤耐性に関与するか否かを検討している。引き続き前向きなサンプル回収を行う。細胞株を用いた実験は耐性が確認でき次第、網羅的解析を行い、耐性にかかわる遺伝子群の抽出を試みたい。一方で臨床検体を用いた研究では、イマチニブ耐性症例のサンプルを用いて、細胞株で同定された因子のvalidationを行いたい。また、in vivoでの耐性研究に発展させるため、PDXマウスモデルの開発も取り組んでいきたい。現在、全国規模のコホート研究の付随研究としてサンプル回収を申請した。承認され、全国からサンプル回収の手続きを行っている。サンプルの回収がすすめば、validationを含めた研究が推進できると思われる。後ろ向き研究や、細胞株を用いた実験はある程度の進捗がみられるが、希少腫瘍のため、前向きなサンプル収集に苦慮しており、実験が当初の予定通り進んでいないため。引き続き前向きなサンプル回収を行い、研究を進めていく。研究費は試薬等の消耗品購入費に充てる。また、解析結果の管理、集約や資料整理を行ってもらう事務補佐員の雇用経費に充てたいと考える。

引き続き前向きなサンプル回収を行い、細胞株を用いた実験は耐性が確認でき次第、網羅的解析を行い、耐性にかかわる遺伝子群の抽出を試みる予定であり、実験試薬の購入を行う。また、in vivoでの耐性研究に発展させるため、PDXマウスモデルの開発も取り組んでいきたいと考えており、動物実験購入・飼育費用にも充てたいと考える。
バイオインフォマティクスに基づくオプトジェネティクス遺伝子の開発

オプトジェネティクスの生体への応用における問題点は、応答を起こすため高エネルギーの光刺激が必要な点である。そこで、我々は、1μW/mm2のLED光刺激で応答できる、光感受性Cl-チャネル, T018-Cl-を開発した。本研究では、このT018-Cl-のバイオインフォマティクスによるチャネル機能の最適化と共に、視細胞変性遅延に有効であるか検討する。実験では、改変したT018-Cl-チャネルの機能を細胞レベルで明らかにすると共に、SDラットへ遺伝子導入を行った後に光障害により視細胞変性を誘導し、視細胞変性に対するT018-Cl-による保護効果の検討を行う。
筋骨一体型柔軟ハンド系と筋触覚接触状態推定に基づくヒューマノイドの環境掌握移動

本研究では,ヒューマノイドが環境に掴まり自身の体を支えながら移動を行う環境掌握移動の実現を目的とする.そのためには環境を把持しヒューマノイドの自重を保持可能なハンドが必要なため,人体の前腕ハンド構造に学び前腕とハンドを独立ではなく一体としてとらえた人体模倣前腕ハンド構造を開発した.五指ハンドは,切削ばね関節を用いて環境接触に適した構成とし,前腕は筋骨一体設計による二筋モジュールを用いることで,小型さと駆動性能を兼ね備えた構成とした.これらを筋骨格ヒューマノイド腱悟郎へ搭載しぶら下がり運動を実現することで開発した腱駆動前腕ハンド系が環境把持を伴うヒューマノイドの全身運動に有効であることを示した.本研究では,ヒューマノイドが「環境に掴まり」自身の体を支えながら移動を行う環境掌握移動の実現を目指している.本年度は,主に環境掌握移動を可能とする前腕・ハンド系のハードウェア開発に取り組んだ.設計においては,人体の前腕・ハンド系の構造を参考とするアプローチをとり,ハンドではなく前腕に比較的出力の大きな筋アクチュエータを集約することで,環境保持によるアクチュエータの損傷を防ぐ方針とした.前腕は,非常に狭い設計空間にハンド及び手首の多自由度を駆動しかつ環境に掴まれるほどの出力を備えたアクチュエータを複数個搭載することが必要であり,設計空間と機能のトレードオフが課題であった.そこで,骨格と筋アクチュエータを一体的に設計する骨構造一体小型筋モジュールを開発し,これを用いて前腕を構成した.これによって,コンパクトながらも人体と同じ橈骨尺骨構造を有し,ハンドと手首を駆動する8筋を搭載する前腕を構成することが出来た.ハンドは,環境接触時の耐衝撃性・柔軟性と強力把持に耐える構造的強度を兼ね備える必要があったため,切削バネを指関節部に採用した5指ハンドを開発した.切削バネを指として機能させるために,靭帯を模した金属プレートを取り付け,屈曲方向を制限する異方性を与えた.また,指先及び付け根部分に力センサを搭載することによって,物体把持時の把持力制御が可能となっており,円筒や長方形といった様々な物体形状や,柔軟物や剛体など様々な物体硬さに適応する把持戦略の構築を進めた.以上の前腕・ハンド系を搭載した等身大筋骨格ヒューマノイド腱悟郎において,環境へのぶら下がり動作を実現し,人体構造に学ぶヒューマノイド構造設計法の有用性を示した.初年度にハードウェア開発を行い,二年目に等身大ヒューマノイドでの運動実験を行う当初の計画通り,初年度のH28年度には「環境に掴まれる」前腕・ハンド系の開発及び基礎動作実験を完了することができた.設計において,人体の前腕・ハンド系の筋骨格構造とそれがもたらす機能的特徴を分析調査し,前腕とハンドを別々に設計するのではなく一体としてとらえ,人間の筋骨格構造を模擬し前腕部に筋を集約させることで,「環境に掴まれる」ほどの高把持力を備えた前腕・ハンド系を実現することができた.本年度は,初年度に開発した筋骨一体型の腱駆動前腕ハンド系を用い,環境接触やそれらの制御などヒューマノイドの動作生成を中心に研究を進め,ヒューマノイド自身による環境掌握と自己身体負荷の保持を伴うぶら下がり動作等を実現した.また,対象物へのリーチングや環境操作に取り組んだ結果,以下のような課題が生じたためこれらの解決にも取り組んだ.1.人体模倣腱駆動構造における実機モデル誤差:人体模倣腱駆動構造は,ハードウェア柔軟性や多様な身体自由度を備えている反面,実機モデル誤差が大きく,リーチングにおけるエンドエフェクタの位置精度・再現性が低い.この実機モデル誤差を改善するために,実機の視覚や筋張力といったセンサ情報を用いてモデルベースの筋ー関節空間マッピングを実機ベースへと修正していくことで,対象へと正しくリーチングを行う手法の構築を進めた.また環境認識のための視覚システム構築も並行し進めた.2.腱駆動構造におけるエンドエフェクタでの接触力推定と制御:筋・触覚を利用した環境接触を扱うために,手先足先エンドエフェクタにおける制御と環境反力推定に取り組んだ.エンドエフェクタ作業空間での制御を行うために,その土台となる関節空間及び筋空間での制御法の確立に重点的に取り組んだ.筋骨格腱駆動構造は,従来型ロボット構造と異なり筋空間が存在することに加え,ハードウェア的な柔軟性も有するため,これらを踏まえた動作生成を検討する必要があった.身体特徴である筋の張力制御を行うことで関節トルクを制御し,足先での柔軟な環境操作を実現した.3.環境把持における能動的な親指駆動:実世界での環境把持には単なる棒形状以外にも複雑な形状や方向性を持った物体が対象となりうる.これらを能動的に把持するためには親指駆動が重要であると考え,広範な親指駆動のための機構設計に取り組み,多様な物体に対する能動的な把持を実現した.本研究では,ヒューマノイドが環境に掴まり自身の体を支えながら移動を行う環境掌握移動の実現を目的とする.そのためには環境を把持しヒューマノイドの自重を保持可能なハンドが必要なため,人体の前腕ハンド構造に学び前腕とハンドを独立ではなく一体としてとらえた人体模倣前腕ハンド構造を開発した.五指ハンドは,切削ばね関節を用いて環境接触に適した構成とし,前腕は筋骨一体設計による二筋モジュールを用いることで,小型さと駆動性能を兼ね備えた構成とした.

これらを筋骨格ヒューマノイド腱悟郎へ搭載しぶら下がり運動を実現することで開発した腱駆動前腕ハンド系が環境把持を伴うヒューマノイドの全身運動に有効であることを示した.H28年度で前腕・ハンド系のハードウェア開発が概ね完了したため,今後はそれらハードウェアを動作させるソフトウェア基盤の開発を進め,ヒューマノイドによる環境掌握移動に取り組んでいく.具体的には,1.筋張力とハンド触覚を用いた環境掌握状態の把握:筋骨格ヒューマノイドの全身分布型力センサを活用し,環境掌握時の状態把握ソフトウェアの構築を進める.筋張力を利用することで環境に掴まった際に手首にかかるトルクを計測することと,ハンドの触覚センサを利用し把持状態の推定を行う.2.ビジュアルフィードバックを利用するリーチング:環境に掴まるためには,手先を対象物にリーチングする必要がある.この点においても人間の運動実現のプロセスを参考とし,視覚を用いたビジュアルフィードバックを行い手先位置誤差を修正しながら,対象物へリーチングする手法の構築を進める.3.等身大筋骨格ヒューマノイド腱悟郎の全身運動基盤への統合と運動実現:等身大筋骨格ヒューマノイド腱悟郎での運動実現を考えているため,開発した前腕・ハンド系と上記のソフトウェアを腱悟郎の全身運動基盤システムへ統合していくことと,腱悟郎での運動実験を並行して進める.29年度が最終年度であるため、記入しない。知能機械システム29年度が最終年度であるため、記入しない。
アモルファスリン酸カルシウム-コラーゲン複合体の生体親和性と結晶化学的性質

アモルファスは結晶質物質と異なる物理化学的性質を有する。この性質を利用して生体親和性の高いアモルファスリン酸カルシウム-コラーゲン複合体材料を開発することを目的とした。先行実験から石灰化能を有するコラーゲンタイプIは架橋などの点において石灰化しないコラーゲンタイプIと異なることが示唆された。したがって、コラーゲンの架橋分析法の開発もあわせて試みた。その成果の一部は「軟化象牙質の熱分析的研究」、「脱灰処理が象牙質有機質特にコラーゲンへ及ぼす影響についての検討」、「コラーゲンタイプIの熱分解過程の研究」として公表した。また、生体アパタイトの特性の研究の一環としてもっとも結晶性の高いエナメル質アパタイトについて追求し、その知識を基盤としてアパタイト結合能などの生体適合性の評価を図ることとした。そのために「エナメル質結晶の大きさと格子の乱れの推定-X線回折ピークの積分幅による方法-」、「ヒトのエナメル質比重分画によるアパタイト結晶中の炭酸イオン分配比率と含有水比率の推定」、「X線回折ピークの積分幅によるエナメル質結晶の大きさと格子の乱れの検討」などの研究を行った。生体に対するインプラントの影響を測るために、細胞培養実験と動物実験を行なった。それらの結果を、「Potential application of micro-CT for study of bone-Ti implant interface」、「Application of high resolution microfocus X-ray CT for the observationof human tooth」、「Histo-pathological study of boneformation using porous hydroxyapatite-BMPcomposite in dog jawbone defect」として発表した。これらの結果から生体材料としてのアモルファスの有用性が示唆された。将来的にはこの複合材料の生産技術の確立と応用研究が課題として指摘される。アモルファスリン酸カルシウム-コラーゲン複合体作成の準備段階として、アモルファスリン酸カルシウムの文献検索ならびに合成実験を行った。リン酸濃度、カルシウム濃度、pHを変えたいくつかの条件下で湿式合成を行い,アモルファスリン酸カルシウムの形成を顕微FT-IRによるリン酸イオン分析、X線回折法による結晶性の判定、熱分析法による結晶水の測定、電子顕微鏡による形態観察およびEDSによる組成分析により確認した。一方,コラーゲン複合体形成法の確立のため、様々な由来のコラーゲン試料を分析し、素材の性質の吟味を行った。またそれらのコラーゲン試料をアモルファスリン酸カルシウム形成溶液中に共存させ、複合体形成を試みた。この複合体形成実験はまだ進行中であり、一定の成績を収めるに至っていない。しかし、コラーゲンとリン酸カルシウムの結合状態について新しい知見を得ることができた。また、リン酸カルシウムコーティング材料の生体親和性を研究する目的で、表面粗さとリン酸カルシウムコーティングがチタンインプラントに対する骨反応に及ぼす影響を調べた.インプラントとしては,表面が滑らかなチタンインプラト,grit-blasting処理したチタンインプラント,およびそれぞれにリン酸カルシウムをスパッタコーティングし,その後600°Cにて赤外線急速加熱処理したインプラントの4種類を作製し,ウサギの脛骨および大腿骨関節顆部に埋入し、骨/インプラント界面を組織学的および組織形態計測学的に評価した.脛骨,大腿骨どちらもリン酸カルシウムコーティングはコーティングなしのインプラントより有意に高い骨接触率を示した.一方,表面粗さは脛骨に埋入した時のみ骨との反応に有利に働いた結果を得た.非晶質(アモルファス)のリン酸カルシウムが結晶質のリン酸カルシウムとは異なる物理化学性を呈するという特性とアモルファスに特有の性質を利用して,生体の骨と同じような挙動を示す生体親和性に富んだ新しい生体材料開発の研究を行っている。結晶質リン酸カルシウムの合成法は数多く提唱され,実際にも多数の方法で行われているが,非晶質リン酸カルシウムについては組成・構造の一定性を保つことが困難であり,未だ手法は確立していない。

そこで,安定した成績を収めることのできる合成法について研究をすすめた。現在まだ完成には至ってはいないが,方法論的な問題点を搾り出すことができたと考える。合成した非晶質リン酸カルシウムの性質を吟味するため,合成の結晶質リン酸カルシウムおよび生体の硬組織を構成する様々な生体アパタイトとの比較検討を行っている。非晶質リン酸カルシウムのキャリアとしてコラーゲンを候補にした。コラーゲンタイプIはそれ自身石灰化能を有すると考えられるが,実際の生体内では石灰化する場と石灰化しない場におけるコラーゲンの違いについては未だ詳細は解明されていない。我々の研究グループは石灰化によるコラーゲンの変化について研究し,発表してきているが,石灰化はコラーゲンの構造変化が伴うことを明らかにしてきた。そこで,コラーゲンの線維形成時における結晶あるいは非晶質リン酸カルシウムの影響について時系列分析を行っている。合成したリン酸カルシウムとコラーゲンとの複合体を構成したときのリン酸カルシウムの生体親和性について,骨髄由来細胞を用いた培養実験を行って検証を進めている。特に,破骨細胞による吸収にどのような変化が生じるかについて詳細な検討を加えている。アモルファスは結晶質物質と異なる物理化学的性質を有する。この性質を利用して生体親和性の高いアモルファスリン酸カルシウム-コラーゲン複合体材料を開発することを目的とした。先行実験から石灰化能を有するコラーゲンタイプIは架橋などの点において石灰化しないコラーゲンタイプIと異なることが示唆された。したがって、コラーゲンの架橋分析法の開発もあわせて試みた。その成果の一部は「軟化象牙質の熱分析的研究」、「脱灰処理が象牙質有機質特にコラーゲンへ及ぼす影響についての検討」、「コラーゲンタイプIの熱分解過程の研究」として公表した。また、生体アパタイトの特性の研究の一環としてもっとも結晶性の高いエナメル質アパタイトについて追求し、その知識を基盤としてアパタイト結合能などの生体適合性の評価を図ることとした。そのために「エナメル質結晶の大きさと格子の乱れの推定-X線回折ピークの積分幅による方法-」、「ヒトのエナメル質比重分画によるアパタイト結晶中の炭酸イオン分配比率と含有水比率の推定」、「X線回析ピークの積分幅によるエナメル質結晶の大きさと格子の乱れの検討」などの研究を行った。
新規細胞周期プロファイリング装置を用いた胃前癌病変のリスク診断と癌予防への応用

近年分子生物学的研究の発展により発癌機構が明らかになってきており、それに伴って、原因分子を標的とした治療薬の開発が行われている。特に癌抑制遺伝子RBに至る種々の細胞周期関連分子の量的変化によるサイクリン依存性リン酸化酵素(CDK)活性の亢進は、ほとんどの臓器において発癌に大きく関与する。更にそれら分子の発現量は、予後や、薬剤感受性に影響を及ぼすと報告されている。そこで我々はこれら分子の発現量と、CDK活性を、微量の生検材料を用いて多項目同時測定しプロファイリングする装置のプロトタイプを開発した。この装置を用いて、進行消化器癌において正常粘膜と病変部粘膜で20項目の細胞周期関連分子に〓いてプロファイリングを行った。その結果、CDK2活性が、胃・食道・大腸癌の全てにおいて癌部と〓癌部の鑑別に有用であることが判明したが、胃粘膜については大腸や食道と違い、非癌部での活性〓にばらつきが大きく癌部よりは低いが、高値を示した。これは正常部の病理組織学所見が、全く正〓から、前癌病変である腸上皮化生に至るまで様々あることを反映しているのではないかと考えられ〓。また、この段階では胃の癌化の引き金とも考えられているH.ピロリの感染の有無についてデータ〓無かったが、非癌部粘膜でのCDK2活性のばらつきが、様々な胃炎の状態によることや、H.ピロリの〓染で、様々な胃炎が惹起されることから、H.ピロリ感染の有無と、CDK2活性には何らかの相関が見〓れる可能性が高いと考え、昨年度は、胃癌などで手術的に切除された胃粘膜や、通常の胃内視鏡検〓で行われる生検標本を集めて、プロファイリング装置を用いてCDK2活性などのデータを蓄積した。〓の結果H.ピロリ感染の有無と、CDK2活性には明らかな相関を見るにいたらなかったが、プロファ〓ルした分子の中で、cyclin Aに関連して、新規の合成薬剤であるalopestatinが頭皮細胞をG1期停〓させ、etoposidによる脱毛を防ぐ可能性を示すことができた。今後更にデータを蓄積することで、〓連した分子の相関を探り、癌予防への応用ができるものと思われる。この装置を用いて、我々はすでに37例の進行消化器癌において正常粘膜と病変部粘膜で20項目の細胞周期関連分子についてプロファイリングを行った。その結果、CDK2活性が、胃・食道・大腸癌の全てにおいて癌部と非癌部の鑑別に有用であることが判明したが、胃粘膜については大腸や食道と違い、非癌部での活性値にばらつきが大きく癌部よりは低いが、高値を示した。これは正常部の病理組織学所見が、全く正常から、前癌病変である腸上皮化生に至るまで様々あることを反映しているのではないかと考えられた。また、この段階では胃の癌化の引き金とも考えられているH.ピロリの感染の有無についてデータが無かったが、非癌部粘膜でのCDK2活性のばらつきが、様々な胃炎の状態によることや、H.ピロリの感染で、様々な胃炎が惹起されることから、H.ピロリ感染の有無と、CDK2活性には何らかの相関が見られる可能性が高いと考え、本年度は、胃癌などで手術的に切除された胃粘膜や、通常の胃内視鏡検査で行われる生検標本を集めて、プロファイリング装置を用いてCDK2活性などのデータを蓄積した。今後更にデータを蓄積すると共に、これらの数値と、胃粘膜の状態との相関について検討する。

また、この段階では胃の癌化の引き金とも考えられているH.ピロリの感染の有無についてデータ〓無かったが、非癌部粘膜でのCDK2活性のばらつきが、様々な胃炎の状態によることや、H.ピロリの〓染で、様々な胃炎が惹起されることから、H.ピロリ感染の有無と、CDK2活性には何らかの相関が見〓れる可能性が高いと考え、昨年度は、胃癌などで手術的に切除された胃粘膜や、通常の胃内視鏡検〓で行われる生検標本を集めて、プロファイリング装置を用いてCDK2活性などのデータを蓄積した。〓の結果H.ピロリ感染の有無と、CDK2活性には明らかな相関を見るにいたらなかったが、プロファ〓ルした分子の中で、cyclin Aに関連して、新規の合成薬剤であるalopestatinが頭皮細胞をG1期停〓させ、etoposidによる脱毛を防ぐ可能性を示すことができた。今後更にデータを蓄積することで、〓連した分子の相関を探り、癌予防への応用ができるものと思われる。
代謝競合による免疫抑制機構の解明とその克服に向けた基礎的研究

CD39はATPやアデノシン二リン酸(ADP)をAMPに加水分解するectonucleotidaseであり、更にAMPはCD73によってアデノシンに分解される。アデノシンは、活性化T細胞やNK細胞の機能抑制、制御性T細胞やMDSCの誘導に関わっているとされる。昨年、MDSCにおけるCD39発現について検討を行ない、頭頸部癌患者では健常人と比較してMDSC中のCD39陽性細胞の比率が上昇していることを報告した。今年度は、化学療法(TPF療法)によってMDSC上のCD39陽性細胞がどのように変化するのか調べた。16名の全身化学療法を受けた頭頸部癌患者の末梢血を用いて解析を行った。MDSCの比率は、化学療法終了直後(day6)には有意に減少したが、その後回復期(day21)には元のレベルに回復した。一方、MDSCにおけるCD39陽性細胞の比率は、化学療法直後(day6)では変化を認めなかったが、回復期(day21)には有意に低下していた。これらの結果より、化学療法によってMDSCはATP代謝の低下によって、その抑制機能が低下している可能性が示唆された。化学療法はエフェクター細胞の機能抑制のみならず、免疫抑制細胞の機能も抑制する可能性が示唆された。今後は化学療法前後でのMDSCを分離し、その抑制機能をin vitroにて確認する必要があると思われた。今年度はATP代謝に加え、糖代謝と癌微小環境の関係についても検討を行った。癌組織の糖代謝としてFDG-PETによるSUVmax/MTV/TLGを指標として腫瘍浸潤T細胞や癌細胞のPD-L1発現との相互相関について免疫組織染色法を用いて調べた。制御性T細胞(Foxp3+細胞)が高浸潤している症例ではPETのparameterが有意に低く、PD-L1が高発現している症例ではPETのparameterが有意に高いことがわかった。癌細胞では、様々な遺伝子異常によって代謝変化がもたらされ、癌の悪性化進展、微小環境形成に関わっている。一方、免疫細胞、特にT細胞は癌細胞と代謝競合の関係にあり、がん微小環境においては、その抗腫瘍効果を発揮できないことが免疫抑制状態の一因になっていると思われる。今年度は、代謝関連分子の中でATP代謝に関わるCD39に着目した。CD39はATPやアデノシン二リン酸(ADP)をAMPに加水分解するectonucleotidaseである。細胞外ATPは、CD39とCD73によってアデノシンに分解される。細胞外アデノシンの増加は免疫細胞上のA2ARやA2BRを刺激して、エフェクターT細胞やNK細胞を抑制したり、制御性T細胞やMDSCを誘導すると言われている。今回頭頸部扁平上皮癌患者の末梢血中の単球系MDSC(CD14+DRー)におけるCD39分子の発現について検討を行った。頭頸部扁平上皮癌患者においては健常人と比較してMDSCの比率は有意に上昇していたが、早期がんと進行がんの間には有意差は認めなかった。更に、MDSC中のCD39+細胞の割合についても、頭頸部扁平上皮癌患者は健常人に比較して有意に上昇していたが、CD39+細胞の割合についても早期がんと進行がんとの間では有意差は認められなかった。CD39はCD73と共に制御性T細胞の免疫抑制に関わるのみならずMDSC細胞にも発現しており、ATP代謝により抗腫瘍免疫応答の抑制に関与している可能性が示唆された。末梢血を使用した研究は、比較的順調に進んでいるが、がん局所における微小環境評価のためにがん組織からのTILの分離・採取が、やや遅れている。限られた手術症例数及び細菌のコンタミネーションなどから、まだ解析に十分な数が集まっていない。

制御性T細胞(Foxp3+細胞)が高浸潤している症例ではPETのparameterが有意に低く、PD-L1が高発現している症例ではPETのparameterが有意に高いことがわかった。手術標本からのTILの分離・採取を引き続き行う。末梢血におけるMDSCに関しては、今後導入化学療法による影響を解析する予定である。化学療法によって癌患者の末梢血中のエフェクターT細胞や制御性T細胞といった免疫細胞プロファイルは大きく影響を受けることが知られている。導入化学療法によって末梢血中のMDSCの比率及びCD39分子の発現がどのように変化するのかを更に検討していく。
企業内人事マイクロデータを使用した人事施策効果の測定

本研究では、いくつかの日本企業から人事データを入手し人事制度改革の効果を推定する作業を行った。まず、数社において制度の変遷に関する詳細な聞き取りを行い、『成果主義』とよばれる制度改革の実態を明らかにした。特に、先行研究が主に賃金格差の拡大にのみ注目してきたことに対し、経営からの指令と現場からの情報の伝達メカニズムを整備する作業として制度改革を位置づけることも可能であることを示した。また、数社の人事データを統計分析し、たとえば賃金における年功度を下げる、または、賃金格差を拡大するという当初の意図が必ずしも達成されないことを発見した。さらに、その原因として制度改革に伴う評価者負担の増加や評価制度における階層性の欠如が格差拡大を妨げる可能性があることを指摘した。研究期間の後半は、人事データとアンケートデータをマッチングしたデータセットの作成とそれを用いた分析を進めた。特に、「成果主義人事制度が労働意欲に与える影響」および「従業員のストレスと満足度の決定要因」など、労働者の心理的側面と実際の処遇との関係を探った。一方、これまであまりなされなかった中小企業における人事制度の特徴も、マイクロデータを使用して明らかにする作業を進めた。この研究は「中小企業における査定、昇格、賃金格差」としてまとめ査読付きの論文として発表された。研究会は、年間10数回のペースで開かれ、前半は、推定結果の妥当性や一般性について議論を行い、後半は、企業内研究から得た結果をマクロデータで確認する方法と今後の発展の可能性を探った。これらの研究は、国内の学会だけでなく、オーストラリア日本研究学会、オーストラリア国立大学アジア太平洋経済政治学科、韓国梨花大学、日韓労務学会コンファレンスなどで発表された。本年度は以下のような研究を行った。1)「成果主義と賃金年功度と賃金格差」に関する研究は『日本経済研究』に投稿され、2004年3月に印刷される。2)「早期優遇退職制度と離職」は、労務学会にて報告された。その後、学会でのコメント等に対処する形で書き直した。専門雑誌に投稿され結果を待っている段階である。3)「中小企業の内部労働市場」に関する研究は、「中小企業における査定、昇格、賃金格差」(OSIPP Discussion Paper, DP-2003-J-005(Apr)2003年4月)にまとめられている。査読雑誌に投稿後、書き直しの作業を行い再投稿の予定である。4)「企業内パネルデータ分析による評価の年功度推計」数社からパネルデータを入手した。そのうち1社においては、パネル分析を進めている。論文としてはまとめられたので、現在ディスカッションペーパーを作成する作業に入っている。3月に学習院大学、法政大学で報告される。5)「成果主義人事制度と労働意欲」に関する社内意識調査は5月に行われ、従業員の人事データとのマッチングも完了した。現在、労働意欲に人事制度の変更が及ぼす影響を、制度認識の変化と賃金および処遇の変化の両面で把握する分析が進んでいる。これらは、専門学会で報告される予定である。6)「査定、配置、移動からみた選別過程」配置と移動の情報を含んだデータは1社から入手した。分析は次年度に行われる。本年度は、主にアンケートと人事マイクロデータをマッチさせたデータセットの分析に終始した。まず、当該企業の制度変化を詳細に分析し、その意図を明らかにした。成果は、論文にまとめられ、「もう1つの評価・報酬制度改革-HRMサイバネティックスの強化にむけた取組事例-」(井川静恵、松繁寿和『日本労働研究雑誌』2004年8月)として公表された。また、同様のデータを使用し、「評価・処遇制度と従業員の労働意欲-企業内マイクロ・データとアンケート調査の統計分析-」(梅崎修、日本労務学会、九州産業大学、2004年6月)というテーマで質的変数を使用した分析が進められた。

一方、「客観的賃金と主観的賃金:賃金制度に関する認識」(松繁寿和関西労働研究会兵庫2004年9月)という研究も進められた。これは、パネルデータを使用し、賃金に関する認識を従業員がどのように形成するかを統計的に分析したものである。その他に、同様のデータを使用した研究としては、「人事制度の納得度の規程要因」、「メンタルヘルスに影響を与える人事要因の分析」等が行われている。また、他のアンケートを使用して「プロフェッショナリズムとボランティズムと職務満足度-協同組合系医療機関を対象とした実証分析-」という論文が完成された。このプロジェクトでこれまでに行われた研究のうち、いくつかは、『人事の経済分析』(松繁寿和、梅崎修、中嶋哲夫編著2005年3月ミネルヴァ書房)に収められ、出版されることとなった。本年度は、16年度に行ったアンケートと人事マイクロデータのマッチングデータを利用し研究では、「成果主義人事制度が労働意欲に与える影響」および「従業員のストレスと満足度の決定要因」に関する分析を行った。また、ある中小企業のマイクロデータを使用した研究は「中小企業における査定、昇格、賃金格差」としてまとめ査読付きの論文として発表された。また、新たに1社からデータを入手した。聞き取りを通じて成果主義人事制度の効果を測るには職場の規模などの条件や職務を考慮する必要があることが明らかになったため、それらの環境要因と評価あり方の関係を捉える作業を進めた。さらに、すでに入手できた企業のデータを比較することで「査定、配置、移動から見た選別課程と評価の固定時期の把握」を試みた。研究会は4/16 5/21 6/25 7/30 9/23 10/15 10/29 11/23 12/18 3/11 3/25計11回行われ、推定結果の妥当性の吟味と一般性と応用可能性について議論を行った。また、後半は、企業内研究から得た結果をマクロデータで確認する方法と今後の発展の可能性を探るとともに、研究成果の公表について細かい打ち合わせをした。12月22日には、愛媛大学教育・学生支援機構にて研究成果を発表し、高等教育機関での教育訓練と昇進可能性に関する議論を行った。一方、海外では7月にオーストラリア・アデレード大学アジア研究所が主催したオーストラリア日本研究学会報告、オーストラリア国立大学アジア太平洋経済政治学科では7月と3月に発表を行った。
不動産賃貸借における敷金に関する日米の比較法的研究

日本法における敷金法制は,古くより行われてきた不動産賃貸借における慣行を追認する裁判例により形成されてきた。敷金とは,不動産賃貸借のもとで生じる賃借人の債務を担保する機能を果たす金銭である。しかし,その実態をみると,担保機能は,充当,相殺という敷金とは別の法理によって実現されてきたにすぎない。敷金プロパーの問題としてみると,機能とは裏腹に,実態はあたかも賃借人が賃貸人に無利子で貸付を行っているかのようである。そうした敷金を許容する日本法の法制には,賃貸人と賃借人との不平等という問題が内在している。本研究課題は,アメリカ法との比較法により,そうした問題の解決を目指すものである。2018年度は,アメリカ法における敷金法制の始まりから現在に至るまでの展開の分析を中心に行った。それは,主として判例,学説,制定法の分析によってきたが,特に,2019年3月に実施したニューヨーク州出張では,New York State Libraryにおいて日本国内で入手困難な州制定法の立法関係資料を収集するなど,多くの進捗があった。また,これらの研究成果の一部を「アメリカ法における敷金法制の展開(2)」早稲田大学大学院法研論集169号95頁以下として,公表することができた。その他,早稲田大学法学研究科主催の博士学生国際交流イベント(PhD Student Academic Forum 2018)にて報告の機会を得て,一連の研究の概要を発表したが,その際には,日米以外の第三国であるベルギーの学生より同国の敷金法制を踏まえた示唆を受けた。2018年度は,アメリカ法上の研究に注力しており,同法における敷金法制に関する詳細な分析を行ってきた。すでに,研究成果の一部ではあるが公表も実現しており,予定通りに2019年度内の研究完了が見込まれる。2019年度は,本研究課題の最終年度であり,日本法への具体的な示唆を得ることを目的としている。その際には,とりわけ,2020年4月に施行を控えた改正民法に関する,近時の資料の収集・分析に注力する。また,引き続き,「アメリカ法における敷金法制の展開(3)(4・完)」として,研究成果を公表することを予定している。