hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋環境への適応をつかさどる遺伝子の探索:浸透圧調節ホルモン遺伝子

海水まで広い塩分濃度によく適応する魚種であり、5種のAMの浸透圧調節作用を調べていくためにすぐれた実験動物であることがわかった。魚類にとって、体液の3倍の浸透圧をもつ海水環境は、常に脱水と塩の過剰の危険性をはらんだ厳しい生息の場である。従って、海水適応にはそれがないと生存できないような必須なホルモンが存在するに違いないが、まだ鍵となるホルモンは見つかっていない。海水適応には過剰なナトリウムやクロライドを捨てるしくみが最も重要であることから、私たちは体内からナトリウムを捨てさせる哺乳類のホルモンのホモログを魚類で探し、その作用を調べるというアプローチで研究を続けている。本年度は、アドレノメデュリン(AM)というホルモンに着目し、そのホモログを魚類のゲノムデータベースで検索した。その結果、5種のAMを発見して、それぞれAM1AM5と名付けた。比較ゲノム学的な解析により、AM1が哺乳類で見つかっているAMのオルソログであることがわかった。さらに、魚類のAMファミリーに属するペプチドは、AM1/4、AM2/3、およびAM5の3つのグループに分かれることがわかった。そこで、AM2/3とAM5のオルソログを哺乳類のデータベースで検索したところ、ヒト、マウス、ラット、ブタ、ウシ、イヌなどでAM2を、ブタ、ウシ、イヌでAM5を発見することができた。チンパンジーやヒトAM5遺伝子には翻訳領域に1塩基の欠失が見られ、別のタンパク質をコードするように変異していたが、その塩基配列は驚くほどよく保存されていた。ラットやマウスのゲノムにはAM5遺伝子らしい配列が存在しないため、AM5遺伝子は霊長類や齧歯類でのみ消失している。AM5はラットで存在しないにもかかわらず、ブタAM5をラットに投与すると強力な降圧作用とナトリウム利尿作用を示した。魚類では、AM1およびAM2遺伝子は浸透圧調節器官に存在するが、環境浸透圧を変化させてもその遺伝子発現に変化が見られなかった。現在、脳に高濃度で存在するAM2の中枢作用を調べている。平成18年度において、次の3つのテーマにおいて大きな進展があった。(1)鯨類におけるナトリウム利尿ペプチドの作用水生生物は重力の影響から免れるため、独特な循環調節をおこなっている可能性が高い。そこで、3種のイルカにおいて心房性およびB型ナトリウム利尿ペプチド(ANP, BNP)を同定してその測定系を確立し、水族館で訓練したバンドウイルカを用いて水中と上陸した際のこれらの血中ホルモンレベルの変動を調べたところ、その濃度に差はなかった。人の場合は水につかると心臓が膨れてナトリウム利尿ペプチドが分泌されるが、水中生活に適応したイルカを上陸させると心臓が圧迫されるため心拍数が上昇してANPが分泌され、そのため差がなくなるのだろうと予想される。(2)ウナギにおけるANPの飲水抑制作用の作用部位海水に適応したウナギの血液中にANPを投与すると、飲水が強力に抑制され血漿ナトリウム濃度が減少する。脳室にANPを投与しても飲水が抑制されるため、ANPの作用部位は脳であることがわかる。
国際貿易・直接投資理論の構築とデータの基盤整備

1.中国企業に関する研究WTO加盟後の中国を対象に、中国が国際競争力を有する紡績産業と国際競争力を有しない自動車部品産業という二つの産業に対して、独自の情報収集と分析を試みた。その結果、以下のようなことを暫定的な結果として得た。(1)中国の紡績産業は2000年以降依然として速い成長を遂げているが、それ以上に自動車部品産業の発展が速かった。(2)中国の比較優位を持つ紡績産業の総要素生産性は他の条件を考慮しなければ、緩やかな上昇しかなかったが、回帰分析に記されるように、他の条件を考慮すると、顕著な上昇を示している。(3)中国の自動車部品産業では、総要素生産性上昇の大きな要因は規模の経済にある。2.国際的通商政策規律の分析各政策分野について国際的通商規律を検討し、WTO政策規律を経済学的に再検討することの必要性、及び構成的秩序として論理体系を強化することが不可欠であるとの結論に達した。3.市場経済における政府介入の分析官民役割分担、市場経済における政府介入の役割を再考した。政府と民間の戦略的相互依存関係を再考することで、原産地規制や排出基準規制、公益事業の確立・規制といった直接規制が、これまで考えられていた以上に資源配分上の歪みを引き起こすことがわかった。4.貿易・産業・環境政策の研究国際相互依存下における環境政策を再考し、それらの効果が閉鎖経済下における効果とかなり異なる可能性があることを指摘した。さらに、国際相互依存下における経済政策の他国へのスピルオーバーについて分析し、それが思わぬ副次的効果を生み出す可能性を指摘した。5.地域経済統合の分析FTAにおける原産地規則の役割について整理・検討し、最終財市場における原産地規則の効果について新たな視点から分析を行った。原産地規則が反競争的な効果を持ちうることや自国企業に不利な状況をもたらす可能性を指摘した。1、WTOが直面している問題として、遺伝子組み換え体の貿易、電子商取引、環境ラベルの規格に関する国際ルールの作成を検討した。これらのルールはまだきちっと確立されていないが、作成にあたっては、WTOとOECD、WIPO、ISOなどの他の関連国際機関とが緊張関係に立ちうることが明らかになった。したがって、今後のルール作りにおいてWTOでの議論を速やかに進めると同時に、他の関連国際機関と密接な連携を保つことが重要であると示唆される。2、直接投資関連データ整備として、とりわけ日本企業の対外直接投資を含む企業ベースのマイクロ・データ、パネル・データの整備を進めた。特に対象としたのは、通商産業省(現・経済産業省)の『企業活動基本調査』である。本研究では、大臣官房調査統計部の協力も得ながら、生の統計データを研究活動に利用可能な形に整備する作業を行った。このデータの分析によって得られた最大の成果は、直接投資による海外進出は、その企業がどのようなアクティヴィティを企業内に内部化するか、事業所・子会社を含めどのような企業組織を構築するか、また周りの企業とどのような企業間関係を結ぶか、といった活動全般に関する企業の意志決定と不可分の関係にある、ということである。そのように理解することによって初めて、本国の親会社と海外子会社の産業・業種がしばしば食い違うのはなぜなのか、企業は生産拠点の分散と集中をどのように使い分けているのか、企業組織や企業間関係における日本企業の特質はどこにあるのか、といった問題について、一定の知見を得ることができる。ここから、直接投資に関する経済理論についても、今後の改善の余地が示唆される。1、WTOが直面している問題のいくつかについて理論的な観点から整理・分析を行った。グローバリゼーションの進展及び経済統合の深化に関して、経済統合あるいはグローバリゼーションの度合いや形態によって、貿易政策の効果が大きく異なることを示した。特に、貿易自由化や経済統合の進展が、場合によっては経済に悪影響を与える可能性が示唆される。貿易と環境に関して、エコラベルなどいくつかの代表的環境政策をとりあげ、それが貿易にどのような影響を及ぼすかを分析した。開放経済と閉鎖経済における環境政策の影響の相違を指摘し、国際的な政策協調や制度の調和の重要性をいろいろな観点から議論した。2、貿易・直接投資関連データ整備の一環として、特に統計的把握が難しいとされる企業内貿易について、アメリカの商務省によって発表されている海外子会杜・外資系企業に関する統計データとアメリカの貿易データ、日本の経済産業省による企業活動基本調査を用いて、企業内貿易の数量的把握を試み、さらにそれに関する第1次的分析を行った。3、1980年から2000年までの期間につき5年ごとに、産業連関表基本行分類レベル(302部門)という詳細な産業別に、相手国別の輸出・入統計を作成した。このデータを産業連関表や工業統計表と比較することにより(コンバーターも用意済み)さまざまな分析が可能となる。4、対内直接投資は総務庁(現総務省)の1996年を対象にした『事業所・企業統計調査』個票データを独自に集計し、全産業について3桁業種別に外資系企業の従業者数と、全従業者数に占める割合を算出した。また対外直接投資については東洋経済新報社『海外進出企業総覧』を独自に集計し、同じ3桁業種別に1995年について日系海外現地法人の従業者数を求めた。1.相手国別業種別国際貿易1980年から2000年までの期間につき5年ごとに、産業連関表基本行分類レベル(302部門)という詳細な産業別に、相手国別の輸出・入統計を作成した結果を深尾他(2003年)で公表した。

2.垂直的な彦業内貿易東アジアにおける垂直的産業内貿易に関するデータベースを作成し、直接投資この地域の垂直的産業内貿易を促進している可能性が高いことを実証的に示した。3.対内・対外直接投資、サービス貿易、市場集中度対内・対外直接投資、サービス貿易・市場集中度等に関するデータベースを作成し、このデータを使って、対内直接投資の阻害要因に関する実証分析を行った。さらに、直接投資関連データの整備については、引き続き、経済産業省の企業活動基本調査を中心に、パネルデータの整備を継続して行った。また、そのデータセットを用いて、日本企業の国際化と企業組織・企業間関係に関する分析も進めた。4.日本産業生産性データベース日本の3桁産業別生産性に関するデータベースを完成し、分析を行った。5.環境政策地球環境資源の保護のために必要となる国際政策協調の在り方が、国内の民間・政府間の政治経済的相互依存関係および各国間の数量的・金償的政策手段決定における戦略的相互依存関係と密接な関わりをもつことを理論的に明らかにした。6.寡占企業と貿易政策寡占企業の立地政策と各国の戦略的輸出補助金政衆との相互効果を分析した.企業が自由に工場立地先を決定できる場合には、各国の戦略堤輸出促進政策のインセンティブが弱まることを明らかにした.また、寡占産業のもとで貿易政策や産業政策をとって経済厚生を改善させようとする場合に、どのような政策当局者がどのような情報を必要とするかを分析した。1.垂直的な産業内貿易の分析前年度に引き続き、公表データを主に用いて、アジアにおける垂直的産業内貿易、域内の直接投資、およびこれに伴う日本企業の雇用の変化や産業構造変化について実証研究を行った。2.対内・対外直接投資の分析対日直接投資の実態と日本政府の対日直接投資促進策、外資系企業の生産性等に関するレポートを在日米国商工会議所と共同で作成した。3.環境政策の分析地球環境保全のために各国が国際交渉を通じて環境政策の協調を行う場合に、交渉または政策協調がなんらかの所得の国際的移転が可能であるか否かにより、交渉前に各国の戦略的環境政策へのコミットメントが大きな影響を受けることを明らかにした。また、排出税、排出総量規制、そして排出率規制の同等性が、規制を受ける産業が競争的か、独占か、また寡占であるかによってどのようにことなるかを理論的に分析した。こうした政策手段の同値性が、単に市場構造だけでなく、規制を課す政府とそれを課される企業の間でのそれぞれの行動決定のタイミング(ゲーム理論で言う手番の構造)にも大きく依存することを明らかにした。さらに、越境汚染がある場合の最適関税と最適輸入数量割り当ての比較を行った。4.経済統合の分析経済統合において、市場の統合程度が経済厚生や消費者に大きな影響を与えることを理論モデルにおいて示した。また、域内国の貿易政策が、域外国を明示的にモデルに組み込むことによって、大きく変わりうることも指摘した。
動物型緊縮応答の存在証明とその役割の解明

緊縮応答は,ppGppとよばれる特殊な核酸分子によって制御され,ほとんどの細菌において保存されている栄養応答の一種である.近年の研究において,栄養応答だけでなく,抗生物質や熱ストレスなどのストレス応答や細胞分裂にも関与していることがわかっており,細菌がストレスを対処するうえで重要な物質の一つである.このppGppを代謝する酵素が動物にも保存されており,その変異体では栄養欠乏耐性が低下することが報告された.しかし,動物の内生のppGppは検出されておらず,得られた表現型がppGpp由来のものであるかは分かっていない.本研究は動物由来のppGppの定量を通して動物型の緊縮応答の存在証明を行い,その作用機構を解明することを目的としている.動物が内生のppGppを合成し,ppGppを介した緊縮応答が動物の栄養応答に重要な役割を果たすことが証明されれば,その成果は,動物における新規栄養応答研究の先駆けとして重要な基盤研究となる.今年度は,植物の解析で用いられてきたLC-MS/MSによるppGppの定量系を,ショウジョウバエに応用できるように条件検討を行った.その結果,ショウジョウバエにおいてppGppが存在することを示唆する結果を得ることができた.また,枯草菌由来のppGpp合成酵素YjbMをショウジョウバエに発現させたところ,致死性を示すことが示唆された.このショウジョウバエ中のppGppを定量すれば,最適化された条件の正しさ及び内生のppGppの存在を示すことができる.また,動物はppGpp分解酵素のみが知られており,合成酵素についてはまだ見つかっていない.このことから,マウスのcDNAを用いてppGpp合成酵素の探索を行ったが,未だ候補となる株の単離には至っていない.当初の計画通り,ショウジョウバエにおけるppGpp定量を行う条件検討が概ね順調に進行し,様々な条件下におけるppGpp量の変化を追跡することに成功している.また,ppGppの過剰発現体が致死性を示したことから,ppGppが生体内において機能を有していることが示唆される.次年度においてppGppの役割についてより深く解析することができれば,当初の目的を達成することができると考えられる.また,マウスのcDNAライブラリーを用いたppGpp合成酵素の探索は難航しており,まだppGpp合成を行いるタンパク質の単離には至っていない.今後は,まずYjbM過剰発現体のppGppを定量することによってまず実験系の正確性を検討する.さらに,発生段階や栄養条件に応じたppGppを定量することで,ショウジョウバエがppGppを増減させる条件を見つけ,ppGppの持つ機能を明らかにする.動物におけるppGppの合成酵素については,今後も実験を行い,酵素候補の単離をすることを目指す.緊縮応答は,ppGppとよばれる特殊な核酸分子によって制御され,ほとんどの細菌において保存されている栄養応答の一種である.近年の研究において,栄養応答だけでなく,抗生物質や熱ストレスなどのストレス応答や細胞分裂にも関与していることがわかっており,細菌がストレスを対処するうえで重要な物質の一つである.このppGppを代謝する酵素が動物にも保存されており,その変異体では栄養欠乏耐性が低下することが報告された.しかし,動物の内生のppGppは検出されておらず,得られた表現型がppGpp由来のものであるかは分かっていない.本研究は動物由来のppGppの定量を通して動物型の緊縮応答の存在証明を行い,その作用機構を解明することを目的としている.動物が内生のppGppを合成し,ppGppを介した緊縮応答が動物の栄養応答に重要な役割を果たすことが証明されれば,その成果は,動物における新規栄養応答研究の先駆けとして重要な基盤研究となる.今年度は,植物の解析で用いられてきたLC-MS/MSによるppGppの定量系を,ショウジョウバエに応用できるように条件検討を行った.その結果,ショウジョウバエにおいてppGppが存在することを示唆する結果を得ることができた.また,枯草菌由来のppGpp合成酵素YjbMをショウジョウバエに発現させたところ,致死性を示すことが示唆された.このショウジョウバエ中のppGppを定量すれば,最適化された条件の正しさ及び内生のppGppの存在を示すことができる.また,動物はppGpp分解酵素のみが知られており,合成酵素についてはまだ見つかっていない.このことから,マウスのcDNAを用いてppGpp合成酵素の探索を行ったが,未だ候補となる株の単離には至っていない.当初の計画通り,ショウジョウバエにおけるppGpp定量を行う条件検討が概ね順調に進行し,様々な条件下におけるppGpp量の変化を追跡することに成功している.また,ppGppの過剰発現体が致死性を示したことから,ppGppが生体内において機能を有していることが示唆される.次年度においてppGppの役割についてより深く解析することができれば,当初の目的を達成することができると考えられる.また,マウスのcDNAライブラリーを用いたppGpp合成酵素の探索は難航しており,まだppGpp合成を行いるタンパク質の単離には至っていない.今後は,まずYjbM過剰発現体のppGppを定量することによってまず実験系の正確性を検討する.さらに,発生段階や栄養条件に応じたppGppを定量することで,ショウジョウバエがppGppを増減させる条件を見つけ,ppGppの持つ機能を明らかにする.動物におけるppGppの合成酵素については,今後も実験を行い,酵素候補の単離をすることを目指す.
生活習慣病発症基盤としてのアンドロゲンの意義に関する基礎的、臨床的研究

アンドロゲンの抗肥満作用の機序として、エネルギー産生充進作用のあるレプチンーSTAT3シグナルのアンドロゲン受容体(AR)による活性化機構を明らかにした。この仕事を進展させ、選択的アンドロゲン受容体モジュレーター(SARM)化合物としてテストステロン誘導体のS42を見出し、S42が除睾SDラットの血中中性脂肪濃度を著明に低下させることを明らかにした。アンドロゲンと動脈硬化症との関連については、アンドロゲンの直接効果の有無については一定の見解がなかった。我々は動脈硬化モデル動物を用いて、内因性アンドロゲンが動脈硬化抑制作用を示すことを明らかにし、その機序の一端としてアンドロゲンによる酸化LDL受容体、LOX-1の発現抑制を明らかにした。我々はテストステロン(T)の抗肥満作用機序の一つとして、オスアンドロゲン受容体(AR)KOマウス解析結果(エネルギー消費の低下を伴う晩発性肥満の表現型:Diabetes54,1000,2005発表)からT-AR系によるエネルギー消費の亢進機構を想定し、研究を進めている。その中で交感神経系の刺激活性を介してエネルギー消費を亢進させるレプチンとARのクロストークの可能性を仮説として考え、検証研究を進めた。解剖学的エビデンスとして視床下部諸核においてARがレプチン受容体と共局在すること、特に二重免疫染色でレプチンシグナルの中心核である視床下部弓状核においてARとレプチン受容体が同一ニューロンに存在することを観察した。またin vitroの系で、ARがリン酸化STAT3を介したレプチンシグナルを増強することを見出した。すなわちレプチン刺激下のレプチン受容体の活性化に伴い、下流のSTAT3がリン酸化され、細胞質から核内へ移行し、標的遺伝子(APRE,POMC,SOCS3等)の転写を活性化するが、ARの存在はこの反応をさらに増強する方向で作用していることを見出した。培養細胞系においてARはリガンドのDHTの存在なしにレプチン刺激下のリン酸化STAT3の細胞質から核への移行を促進したこと、ARKOオスマウスの弓状核ではSTAT3の核内局在が野性型オスマウスに較べ不完全であることを観察したことから、機序の一端としてARによるSTAT3の核移行促進を想定している(以上、Endocrinology149,6028-6036,2008)。初年度は、アンドロゲンの抗肥満作用機序の一端として、エネルギー産生亢進作用のあるレプチンシグナルのアンドロゲン受容体(AR)による活性化機構を明らかにした(Endocrinology 149 : 6028-36, 2008)。この仕事を発展させる形で、当該年度は、新規の選択的アンドロゲン受容体モジュレーター(selective androgen receptor modulator : SARM)化合物のS42を見出した。S42は、dihidrotestosterone (DHT)と異なり睾丸摘出ラットの前立腺を刺激せずに、血中の中性脂肪を著明に低下させることを明らかにし、抗メタボ作用を有する化合物であることを見出した(Endocrinology 150 : 5606-5616, 2009)。また、アンドロゲンと動脈硬化症との関連については、テストステロンがエストロゲンに転換されてしまうため、アンドロゲンの直接効果の有無については一定の見解がなかった。そこで、高コレステロール食負荷ラビットを動脈硬化モデルとして、aromatizationによりエストロゲンに転換されることがないDHTの投与研究を行った。このモデル動物では精巣摘出群が、さらに動脈硬化を増悪させたが、DHT除放ペレットによるDHTの生理的濃度の達成が、その動脈硬化を抑制すること、その機序には酸化LDL受容体(LOX-1 : lectin-like oxidized low density lipoprotein receptor-1)の抑制が関与すること明らかにした(Endocrinology, 2010 in press)。初年度は、アンドロゲンの抗肥満作用機序として、エネルギー産生亢進作用のあるレプチンシグナルのアンドロゲン受容体(AR)による活性化機構を明らかにした(Endocrinology 149 : 6028-36, 2008)。次年度には選択的アンドロゲン受容体モジュレーター(SARM)化合物のS42を見出し、S42が血中の中性脂肪を著明に低下させることを明らかにした(Endocrinology 150 : 5606-5616, 2009)。また、アンドロゲンと動脈硬化症との関連については、アンドロゲンの直接効果の有無については一定の見解がなかった。

そこで、2009-2010年度にかけて高コレステロール食負荷ラビットを動脈硬化モデルしてエストロゲンに転換されることがないDHTの投与研究を行った。このモデル動物では精巣摘出群が、さらに動脈硬化を増悪させたが、DHT除放ペレットによるDHTの生理的濃度の達成が、その動脈硬化を抑制すること、その機序には酸化LDL受容体の抑制が関与すること明らかにした(Endocrinology 151 : 3307-16、2010)。さらに、以上の裏付け研究として動脈硬化モデルとして確立されているアポEKOマウスとARKOマウスの交配によりアポE/ARダブルKOマウス(オス)を作成し、アポEKOマウス(オス)の動脈硬化の程度との比較検討を行なった。動脈硬化食摂取下で、大動脈の脂肪染色(粥状硬化)面積については統計学的比較を行なったところ、ApoE KOマウスに比べ、ApoE/ARのダブルKOマウスは25週の経過時点で、明らかな動脈硬化巣面積の増悪を認めた。これらの現象は血中脂質レベルの変動とは関連していなかった(投稿準備中)。以上の結果より、内因性アンドロゲンの作用系は動脈硬化に抑制的に作用していると考えられる。
神経芽細胞腫の進展および退縮分化機序とテロメア,テロメラーゼ

神経芽細胞腫凍結検体241検体からRNA,蛋白を抽出し,ノザンハイブリダイゼーション,蛍光サーマルサイクラーを用いたRT-PCR等にてテロメア結合蛋白の発現を検討したところ,hTRF1発現量はテロメア長と正の相関を認めたが、hTRF2,Tankylase, TIN2,hRaplには差はなかった。凍結標本を,抗hTRF1,hTRF2抗体で染色したところ,サザン法にてテロメア長の長かった腫瘍のシグナルは強く,hTRF1,hTRF2の局在とほぼ一致した。さらに,TUNNEL法とDNA断片化から,腫瘍のアポトーシスを検討すると,テロメラーゼ活性がないか低い腫瘍は,アポトーシスに向かう腫瘍細胞の混在が確認され,全腫瘍細胞に対し5-54%を占めており,この比率はテロメア長と逆相関した.一方,テロメラーゼ活性の高い腫瘍はアポトーシス細胞の占める割合が5%以下がほとんどであった.神経芽腫の細胞株5株で検討した結果、5株ともテロメラーゼ活性は高く、これらのうち4株はテロメア長が短縮し、テロメア結合蛋白の中でhTRF1発現がテロメア長と相関した。これらの細胞を、抗hTRF1抗体,抗hTRF2抗体で処理したところ、細胞増殖能は変化がなく、テロメア長が短縮した細胞株が3株存在し、テロメラーゼ活性には変化がなかった。また、TUNNEL法とDNA断片化からアポトーシスの誘導を検索したが、有意なアポトーシスの誘導効果は得られなかった。そこで、テロメラーゼの必須部分であるhTRを切断するリボザイムを投与すると、5株中2株にテロメラーゼ活性が抑制され、細胞死がみられた。TUNNEL法とDNA断片化から,アポトーシスに向かう腫瘍細胞の混在が確認された。以上から,テロメラーゼの活性の抑制により、神経芽腫はアポトーシスへ向かうシグナルが働いていることが示唆された。神経芽細胞腫凍結検体約200検体からRNA,蛋白を抽出し,既存の電気泳動装置を用いてノザンハイブリダイゼーション,蛍光サーマルサイクラーを用いたRT-PCR等にてテロメア結合蛋白hTRF1,hTRF2の発現を検討したところ,hTRF2の発現はテロメア長との間に相関はなかったが,hTRF1発現量はテロメア長と正の相関を認めた.凍結標本を,抗hTRF1,hTRF2抗体で染色し,発現レベルを解析したが,染色性が乏しく有意な結果は得られなかったが,FISH法にてテロメア染色を購入した冷却CCDカメラと解析装置で行うと,サザン法にてテロメア長の長かった腫瘍のシグナルは強く,hTRF1,hTRF2の局在との関連を検討中である.さらに,TUNNEL法とDNA断片化から,腫瘍のアポトーシスを検討すると,テロメラーゼ活性がないか低い腫瘍は,アポトーシスに向かう腫瘍細胞の混在が確認され,全腫瘍細胞に対し5-54%を占めており,この比率はテロメア長と逆相関した.一方,テロメラーゼ活性の高い腫瘍はアポトーシス細胞の占める割合が5%以下の腫瘍が多かった.腫瘍細胞を遊離し,Propidium iodide染色でhypodiploidの細胞数を算出すると,TUNNEL法とDNA断片化と異なり,高テロメラーゼ腫瘍にもhypodiloid細胞が少なからず存在し,これは壊死細胞の混入と考えられた.以上から,テロメラーゼの活性化を認めない神経芽腫はアポトーシスへ向かうシグナルが働いていることが示唆され,これにテロメア短縮が関与しており,テロメア長を制御するテロメア結合蛋白の発現量による調節が示唆された.

一方,テロメラーゼ活性の高い腫瘍はアポトーシスが抑制され,これらの機序を解明中であり,これらの腫瘍でのテロメラーゼ活性抑制効果を来年度に検討する予定である.神経芽細胞腫凍結検体約200検体からRNA,蛋白を抽出し、既存の電気泳動装置を用いてノザンハイブリダイゼーション,蛍光サーマルサイクラーを用いたRT-PCR等にてテロメア結合蛋白hTRF1,hTRF2の発現を検討したところ,hTRF1発現量はテロメア長と正の相関を認めた.さらに、最近クローニングされたテロメア結合蛋白であるTankylase, TIN2, hRap1について検討したが、有意な相関は得られなかった。FISH法にてテロメアを染色し、購入した冷却CCDカメラと解析装置で行うと,サザン法にてテロメア長の長かった腫瘍のシグナルは強く,hTRF1,hTRF2の局在とほぼ一致した。神経芽腫の細胞株5株で検討した結果、5株ともテロメラーゼ活性は高く、これらのうち4株はテロメア長が短縮し、テロメア結合蛋白の中でhTRF1発現がテロメア長と相関した。これらの細胞を、抗hTRF1抗体,抗hTRF2抗体で処理したところ、細胞増殖能は変化がなく、テロメア長は延長した細胞株が3株存在し、テロメラーゼ活性には変化がなかった。また、TUNNEL法とDNA断片化からアポトーシスの誘導を検索したが、有意なアポトーシスの誘導効果は得られなかった。そこで、テロメラーゼの必須部分であるhTRを切断するリボザイムを投与すると、5株中2株にテロメラーゼ活性が抑制され、細胞死がみられた。TUNNEL法とDNA断片化から,腫瘍のアポトーシスを検討すると,アポトーシスに向かう腫瘍細胞の混在が確認された。以上から,テロメラーゼの活性の抑制により、神経芽腫はアポトーシスへ向かうシグナルが働いていることが示唆された。
遺伝子治療による移植自家静脈グラフト内膜肥厚予防に関する検討

腹部大動脈より腸骨動脈の閉塞性病変に対するバイパス術については良好な開存率が得られるが、鼠径部以下の下肢中小動脈の慢性動脈閉塞症に対するバイパス術については晩期閉塞がみられ、未だ血管外科医の解決すべき問題点である。晩期閉塞の要因としては中枢側病変の進行、中枢側吻合部狭搾、末梢側吻合部内膜肥厚による狭窄、末梢病変の進行が言われているが、グラフト末梢側吻合部の内膜肥厚が主要因と考えられている。その機序については様々な因子が関与しており、当然の事ながら、一元的に論じる事は不可能であると思われるが、今回は移植自家静脈グラフト内膜肥厚の発生機序について、Nitric Oxide(NO)に注目して、NOと内膜肥厚との関連、さらには遺伝子導入の内膜肥厚抑制効果を検討した。静脈グラフト血管内皮細胞のNO産性能の低下が移植早期よりみられ、内膜肥厚著明な異常血流条件下ではさらに助長された。この事より自家静脈内皮細胞のNO産性能の低下が血小板凝集、平滑筋増殖を促進し、晩期閉塞を助長すると考えられた。一方、NOの前駆物質であるアルギニンは自家静脈内膜肥厚を抑制し、その機序としてNO産性能の亢進が示唆された。また、実際にecNOS遺伝子導入にて内膜肥厚が抑制された事より、その予防のためには移植自家静脈内皮細胞機能の保持が重要であり、今後の遺伝子治療の臨床応用が期待された。1.移植自家静脈グラフトの内膜肥厚は異常血流条件下で増強される事を、今までに我々の犬poor runoffモデルを使用し報告してきた。今回、臨床でも実際に施行される腰部交感神経切除術が自家静脈内膜肥厚にどのような影響をあたえるのか検討した。実験方法:まずpoor runoffモデルを両側の犬大腿動脈に作成後、安定した5週後に腰部交感神経切除術を一側に施行するとともに、両側に大腿静脈をreversed vein graftとして移植した。その後5週後に両側の自家静脈を摘出し、血流量、組織学的に内膜肥厚、等尺性収縮張力法にてendothelium-derived relaxingfactor(EDRF)産生能を比較検討した。結果:血流量は交換神経切除施行群で有意に増加していた。内膜肥厚は両群間で有意差はみられなかった.ACh,ADPおよびA23187による内皮依存性弛緩反応は両群間で有意差はみられなかった。結論:腰部交感神経切除術は血流量は有意に増加するが、自家静脈内膜肥厚は抑制しなかった。この要因のひとつとして血小板凝集抑制作用を持つ内皮細胞のNitric Oxideの産生能に変化がない事に因るのではないかと考えられた。2.セロトニン(5HT)及びエンドテリン(ET)の反応を正常静脈および正常血流及び異常血流条件下に移植した自家静脈グラフトで比較検討した。実験方法:poorrunoffモデルを一側の犬大腿動脈に作成後、両側に大腿静脈をreversed vein graftとして移植した。その後4週後に自家静脈を摘出し、等尺性収縮張力法にて5HTおよびETの収縮の程度を比較検討した。結果:ETは正常静脈および血流条件にかかわらず静脈グラフトも濃度依存性に同様の収縮が認められた。一方、5HTは正常静脈では小さな収縮しかみられないのに対し、移植グラフトでは有意に大きな収縮がみられた。この収縮の大きさは血流条件に影響をうけなかった。また、外膜剥離操作を加えて4週後に摘出した静脈グラフトは正常静脈グラフトと同様に小さな収縮しかみられなかった。結論:セロトニンは静脈グラフトで有意に大きな収縮を発生し、移植静脈グラフトの血栓性閉塞の機序の一つとして、このセロトニンの過剰収縮反応の関与が示唆された。また、この過剰収縮の原因は外膜剥離などの手術操作によるものではなく、動脈環境下でのadaptationの関与が示唆された。

1)移植自家静脈グラフトの内膜肥厚は異常血流条件下で増強される事を、今までに我々の犬やウサギpoorrunoffモデルを使用し報告してきた。冠動脈バイパス術などでは内胸動脈が用いられ、静脈グラフトよりも自家動脈の方が開存率が良好であるとの報告がある。そこで、今回犬異常血流モデルに大腿動脈を移植し、静脈グラフトと比較検討した。実験方法:まずpoor runoffモデルを右側の犬大腿動脈に作製後、安定した4週後に左大腿動脈を右に移植。移植後4週目に自家動脈を摘出し、内膜肥厚を組織学的にまた等尺性収縮張力法にて内皮依存性弛緩反応を観察した。結果:自家動脈では自家静脈グラフトに認められた様な内膜肥厚は組織学的にほとんど観察されなかった。ACh,ADP,A23187による内皮依存性弛緩反応は自家動脈グラフトでは正常動脈と同様に認められた。結論:自家動脈グラフトでは内膜肥厚が認められず、その成因の一つとして内皮機能、特にNO産生能の保持が示唆された。2)我々は、これまでに自家静脈グラフト内皮細胞のNO産生障害と自家静脈内膜肥厚との関連について報告してきた。そこでNOの前駆物質であるアルギニンの経口投与が移植自家静脈内膜肥厚におよぼす効果について検討した。実験方法:New Zealand Whiteウサギを食餌により(1)コントロール群:1%コレステロール食、(2)アルギニン群:1%コレステロール食+アルギニン2。25%飲料水の2群に分け、左内頸動脈に左外頸静脈を移植。4週後内膜肥厚の程度を検討した。結果:内膜肥厚(内膜/中膜比)はアルギニン群で有意に抑制された。考察:高脂血症ウサギの移植自家静脈内膜肥厚はアルギニン投与により抑制された。移植自家静脈の晩期閉塞予防にNO産生亢進が有用であることが示唆された。原因は外膜剥離などの手術操作によるものではなく、動脈環境下でのadaptationの関与が示唆された。腹部大動脈より腸骨動脈の閉塞性病変に対するバイパス術については良好な開存率が得られるが、鼠径部以下の下肢中小動脈の慢性動脈閉塞症に対するバイパス術については晩期閉塞がみられ、未だ血管外科医の解決すべき問題点である。晩期閉塞の要因としては中枢側病変の進行、中枢側吻合部狭窄、末梢側吻合部内膜肥厚による狭窄、末梢病変の進行が言われているが、グラフト末梢側吻合部の内膜肥厚が主要因と考えられている。その機序については様々な因子が関与しており、当然の事ながら、一元的に論じる事は不可能であると思われるが、今回は、移植自家静脈グラフト内膜肥厚の発生機序について、Nitric Oxide(NO)に注目して、NOと内膜肥厚との関連、さらには遺伝子導入の内膜肥厚抑制効果を検討した。静脈グラフト血管内皮細胞のNO産性能の低下が移植早期よりみられ、内膜肥厚著明な異常血流条件下ではさらに助長された。この事より自家静脈内皮細胞のNO産性能の低下が血小板凝集、平滑筋増殖を促進し、晩期閉塞を助長すると考えらた。一方、NOの前駆物質であるアルギニンは自家静脈内膜肥厚を抑制し、その機序としてNO産性能の亢進が示唆された。また、実際にecNOS遺伝子導入にて内膜肥厚が抑制された事より、その予防のためには移植自家静脈内皮細胞機能の保持が重要であり、今後の遺伝子治療の臨床応用が期待された。
人工呼吸器を装着した児と家族のヘルスケア機能を増進するためのケアガイドライン開発

人工呼吸器を装着しながら地域で生活する児と家族に焦点を当て、療養生活を安定させる為に家族が発揮しているヘルスケア機能を明らかにし、児と家族の両者の健康生活の調和を図ることを目指したケアガイドラインの開発を行うことを目的としている。医療技術の進歩に伴い人工呼吸器を装着し在宅で生活する子どもが増加しているが、医療行為を含む介護は家族に大きく依存し、家族は自分達の生活や健康を犠牲にして児の健康管理やケアに取り組んでいる。人工呼吸器を装着した児とともに生活する家族が安定した療養生活を維持していく為には、児に適切なケアを提供し病状の安定を図るだけでなく、家族全体の健康管理も行うことが求められる。
セミパラメトリック関数推定に基づく統計解析の新たな展開

広く「関数推定」と呼ばれる研究に、3つのサブテーマから取り組む。等角写像からの乖離を測る数学的道具である歪曲度を、ノンパラメトリックに推定する方法を開発する。多様なデータへの新たな応用が期待できる。(サブテーマ「新たな応用の開拓」)これまで提案議論されている幾つかのセミパラメトリック関数推定法について理論的比較を行う。推定法の良さに関する知見を獲得する。(サブテーマ「様々な関数推定法の評価」)実数空間で構築されてきた様々な適合度検定を、関数空間に拡張する。高次元データなどでも適合度検定が可能となることが強く期待される。(サブテーマ「理論的拡張と深化」)広く「関数推定」と呼ばれる研究に、3つのサブテーマから取り組む。(サブテーマ「理論的拡張と深化」)
癌浸潤におけるfunctional switch機構の解明：TGF-β新規作用

mTOR阻害剤のRapamycin(Rapa)がPDGF/VEGF経路を抑制し、乳癌細胞株MCF-7のVEGF発現抑制による直接的な抗腫瘍効果を報告している。一方でこのPDGF/VEGF経路を有さない大腸癌細胞株HT-29ではRapamycinの抗腫瘍効果が認められないことを明らかにしている。また血管新生に関与するPDGF-AA/VEGF機構が、血管新生を誘導するエリブリンの作用機序に関与する可能性があり、乳癌に対するエリブリンによりVEGF発現を確認している。我々はこれまで、乳癌領域におけるFDG-PETの有用性を報告してきており、FDG集積はリンパ球浸潤と関連があることを明らかにし、VEGF発現との関与について検討している。予備的な検討として、ILsの発現状況とFDG集積との関連性,臨床病理学的因子との関連について検討を行い、TILs発現とFDG集積の関連検討にてTILs高発現群では,低発現群と比較しSUV maxが有意に高いことを確認している。またTILs高発現では予後不良とされる臨床病理学的因子と有意に関連があることを確認している。VEGFとの関連については、VEGF発現が免疫チェックポイント関連因子であるPD-1、PD-L1の発現やCD8などとも関連する可能性があることを見出しており、TILs、FDG集積の意義、免疫応答のメカニズムの本質に迫る可能性があると考えている。乳癌細胞株、大腸癌細胞株におけるRapamycinはMCF-7のVEGF発現抑制を確認できており、現在投稿中である。また同時並行して手術検体での検討、またエリブリン投与による血管新生促進機構の検討も同時並行して進行しており、さらにFDG集積のリンパ球浸潤と関連や、VEGF発現との関与について検討も予備的な結果が得られており、おおむね順調に進展していると考えている。癌細胞と周囲間質には相互作用が存在し、近年癌関連線維芽細胞(CAF)が癌の進展、増殖、浸潤に関与することが報告されてきている。CAFにおけるPDGF/VEGF, HGF経路について検討し、TGF-βの作用にfunction switchにおけるTGF-βの役割を明らかにする。特に、PDGF-AA、TGF-βはmTOR阻害剤、エリブリンのバイオマーカーとして有用である可能性があり、mTOR阻害剤、エリブリンの効果におけるPDGF-AA/VEGF機構、またそれに対するTGF-βの作用を検討する。またVEGFの免疫チェックポイント関連因子との関連について予備的結果が得られており、今後PDGF-AA/VEGF機構、またそれに対するTGF-βの作用との関わりを明らかにしていく。これまでPDGF-AA/p70S6KシステムがVEGFの発現を亢進させ、血管新生に寄与していることを明らかにしている。Rapamycinはp70S6Kを活性化するmTOR経路の阻害剤であり、血管新生抑制作用を有する。乳癌細胞株MCF-7、大腸癌細胞株HT-29におけるRapamycinはMCF-7のVEGF発現抑制効果を確認し、RapamycinはMCF-7のVEGF発現抑制による直接的な作用を介し、抗腫瘍効果に関与している可能性発表した(In Vitro Cell Dev Biol Anim. 2016)。VEGFの発現を強力に制御するPDGF-AA/p70S6KはBv療法の効果予測因子となる可能性があり、大腸癌に対してBv療法を施行した症例を対象に、癌におけるVEGF、PDGF-AAの発現を免疫染色で確認しており、Bvの有効性との関連を解析中である。また、FDG-PETによる褐色細胞の検出と乳癌症例における意義、予後について報告(Oncology Lett 2017)、FDG-PETの非浸潤性乳管癌における意義(Anticancer Res 2017)などをすでに報告している。特に、褐色脂肪の活性は、HER2発現、PgRの発現や、腫瘍の進展に関与している可能性が示唆されており、血管新生を含めた癌の微小環境が関与していると考えており、検討を続けていく予定である。さらに乳癌おける抗癌剤(エリブリン)投与による血管新生促進機構とVEGF発現の関連を検討中である。

乳癌細胞株、大腸癌細胞株におけるRapamycinはMCF-7のVEGF発現抑制を確認できており、現在投稿中である。また同時並行して手術検体での検討、またエリブリン投与による血管新生促進機構の検討も同時並行して進行しており、さらにFDG集積のリンパ球浸潤と関連や、VEGF発現との関与について検討も予備的な結果が得られており、おおむね順調に進展していると考えている。癌切除症例にてTGF-β、PDGF-AA、VEGF、HGFなど各種血管新生因子の発現、TGF-βシグナルであるSmad、Snail、Twistの発現、また微小血管を免疫染色し、TGF-β発現との関連、増殖能との関連を解析する。腫瘍の組織型、分化度、浸潤様式等について臨床病理学的に検討し、現象を確認した上で、in vitro、in vivoの検討に反映させていく予定である。癌細胞と周囲間質には相互作用が存在し、近年癌関連線維芽細胞(CAF)が癌の進展、増殖、浸潤に関与することが報告されてきている。CAFにおけるPDGF/VEGF, HGF経路について検討し、TGF-βの作用にfunction switchにおけるTGF-βの役割を明らかにする。特に、PDGF-AA、TGF-βはmTOR阻害剤、エリブリンのバイオマーカーとして有用である可能性があり、mTOR阻害剤、エリブリンの効果におけるPDGF-AA/VEGF機構、またそれに対するTGF-βの作用を検討する。またVEGFの免疫チェックポイント関連因子との関連について予備的結果が得られており、今後PDGF-AA/VEGF機構、またそれに対するTGF-βの作用との関わりを明らかにしていく。次年度に計画している実験系の準備と、論文発表準備のため。
リプロダクティブケア領域のＨＩＶ対策、感染妊婦、防止教育の包括支援戦略

リプロダクティブヘルス(性と生殖に関する健康)課題のひとつである「女性とHIV」に対して、助産師の立場から「ケア業務の感染対策」「HIV感染妊産婦の支援」「性感染防止教育」の包括的な支援戦略を目指した。感染対策は「病院・診療所」「産婦人科外来」「地域母子訪問」の業務を網羅的に列挙した質問紙を作成し、血液体液暴露と防護具使用状況、共通及び特有の感染リスクを把握した。また質的調査から助産師の意識や価値観、課題を抽出した。他方、HIV感染女性に対し「助産師の支援」を主題とする面接により、ケアニーズが潜在し助産師が見過ごしている「少数者」に目を向けたリプロダクティブヘルス支援の糸口を得ることができた。本研究の目的は、助産師の立場から、1女性のHIV感染防止、2リプロダクティブケア領域の感染対策、3感染女性や夫婦、母子の支援に関わる包括的な支援モデルを構築することである。今年度は2について、エイズ拠点病院感染管理室、周産母子医療センター、産科婦人科診療所、中小病院の病棟・外来に勤務の看護職、地域開業助産師で構成した検討メンバーにより、3種類の調査票を作成した。リプロダクティブケア領域として(1)分娩介助・新生児ケア・乳房ケア(病棟)、(2)産科婦人科診療(外来)、(3)妊産婦新生児訪問・母乳ケア(地域)に着目して、業務の洗い出しを行い、調査票は一連の操作における感染リスクと感染管理の実態を把握する質問紙として構成した。乳房ケアと母乳の取扱に関してはHIV及びHTLV-1の感染知識とともに抗体陽性のカウンセリング意識を盛り込んだ。この調査票作成は、他診療科と異なるリプロダクティブケア領域の業務を感染管理の観点から点検し、助産師等の意識改革と具体的な改善策を導く根拠を与えるものとなっている。調査は感染対策の知識や情報が届きにくい中小病院・クリニックの看護職や地域の開業助産師を対象とするため、県の産婦人科医会、助産師会、看護協会、県健康対策課の協力を得た。調査の実施は次年度に予定。1と3は連動しており、3のHIV感染女性・HIV感染男性と非感染女性の夫婦を対象とした聞き取り調査から1の女性の感染防止対策を導くものである。しかし、女性感染者の研究協力者リクルート及び仲介者の確保は難しく、医療・社会的関心は男性同性間のHIV感染に集まっているため、NPOや医療関係者においても女性とHIV問題の認識は薄い状況にあった。そのことは逆に、本研究が目指す女性の人生とHIV問題の観点から、女性の声や経験を浮き彫りにし見過ごされている支援アプローチに注目する必要性を確信させた。1.調査票の作成と研究体制整備:2000年実施の「女性とHIV/エイズ」意識調査票(学生、育児期女性)、産科業務の感染管理調査票(医療施設)を点検し改正調査票案を作成。エイズ拠点病院感染症ナース及び助産師と研究体制をつくり、助産師職能団体、県の健康対策課母子保健係との研究連携を開始。2.倫理審査委員会の承認:上記を経て医学部倫理審査委員会に申請し「条件付き承認:具体的なアンケート内容を提出すること」で承認された。3.専門家3名の知識提供による研究計画の見直し:HIV感染症専門ナース、HIV/エイズカウンセラー、女性の意思決定支援研究者の指摘により研究計画の修正を行った。1HIVアンケート実施自体がHIV偏見を助長するという指摘があり、HIVに特化せずリプロヘルスの包括的支援を戦略とすべきとする助言を得た。医療施設調査では産婦人科外来業務の調査が重要との助言を受けた。これを受けて改正調査票案の項目検討だけでなくアンケート実施の是非を再考し仕切り直しを行った。2HIV感染女性・子育て女性の募集に関して妊娠希望のHIV感染夫婦の相談、病院紹介を行っているカウンセラーの情報提供を受け、協力要請により研究協力の呼びかけ窓口となる承諾を得た。この協力体制により、HIV感染女性及び生殖補助医療を受ける夫婦に関わる助産師と感染管理室ナース、その当事者である女性とがつながり、面接調査を進めることが可能となった。3HTLV-1感染妊婦の母乳栄養に対する意思決定支援の知識と情報提供により、本研究の包括的支援にも適用可能な理論であることの示唆を得た。4.包括的支援戦略モデルの探索:「新潟HIVカンファレンス」(2013.1新潟)「HTLV-1母子感染防止研修会」(2013.1東京)「風疹流行と母子感染防止対策会議」(2013.3東京)に参加し推進・運営体制に関する情報収集を実施した。1.リプロダクティブケア領域の感染対策実態調査A県内「病院・診療所」の産科ケア業務者412名(回収数270),「産婦人科外来」の診察介助者110名,「妊産婦・新生児訪問」業務の地域助産師137名(回収数111)について,標準予防策の観点からそれぞれ血液体液曝露の部位と頻度,防護対策,感染認識に関する実態調査を実施した.全ての勤務場所で血液体液曝露頻度が高く汚染部位は多岐にわたり感染リスクの高い行動がみられた.特に外来,訪問業務は素手の行動が多く,さらに地域助産師の乳房ケア及び新生児ケアには特有の価値意識が存在し感染に無防備であった.B県,C県での追加調査結果も同様であった.

当該領域での感染防御対策の必要性と緊急性が明らかとなり,包括的な介入戦略の方向性が導かれた.II.HIV感染女性・妊婦,HIV感染カップルの面接調査協力を得たHIV感染女性の複数者面接(2名,4名)及び個人面接(1名)を実施した.当事者が体験を物語るなかで見過ごされている女性特有の潜在ニーズを助産師の視点で抽出しリプロダクティブケアにつなげるため研究を継続中である.語りからはHIV感染者の産科ガイドライン(母乳禁忌)は医療面での感染対策が最優先であり,ジェンダー視点をもつ女性を主体とした助産師ケアの欠如が浮き彫りとなってきた.III.包括支援戦略としての防止教育感染対策調査結果をA県母性衛生学会で報告し注意関心を喚起し,併せて病院,診療所,地域,行政の助産師及び母性看護CNS,感染症認定看護師を構成員とする包括対策プロジェクトを立ち上げた.対策の立遅れが明らかな助産師の「妊産婦新生児訪問」での個人防護具の使用,意識改革への介入方策の検討に着手した.これらの知見は次年度にA県モデルとして全国の助産師職能団体への発信,国際助産師学術集会発表,日本母性衛生学会及び感染症学会等で報告予定である.本研究は女性のHIV感染防止・感染妊婦や母子の支援・性教育を包括的に捉え、助産師の立場から支援方策を構築することにある。平成24年度は「一般女性」と「ケア従事者」向けに「女性とHIV」調査の質問紙を作成した。しかし、識者からHIV調査はHIVの特別視と偏見を助長する危険があるという指摘があった。そのため調査内容をケア従事者側におき、HIVだけでなくリプロダクティブケア領域の感染対策に修正して倫理委員会の再承認を受けた。平成25-26年度は「病院」「外来」「地域母子訪問」のケア業務に伴う感染リスクと防護策の実態把握に関する質問紙を作成し新潟県調査を実施した。他方、HIV感染女性に対して助産師による支援をテーマにグループ面接2回、延べ7名の聞き取りを行った。倫理的配慮により妊婦面接は断念した。研究協力者はエイズ拠点病院の助産師(HIV海外研修者)、認定看護師(感染管理)、専門看護師(女性の健康)、診療所助産師、地域開業助産師で構成した。平成27年度は助産師職能団体研修会で調査結果の報告・標準予防策研修を実施後、研究協力者をファシリテーターとする参加者のフォーカスグループディスカッションを行った。参加者117名から得た372件のデータを内容分析し、課題と解決方策を抽出した。これらの結果は第56回日本母性衛生学会、第11回ICMアジア太平洋助産学会、第31回日本環境感染学会で報告した。本研究の成果は病院-外来-地域におけるリプロダクティブケア業務の感染リスクを網羅的かつ包括的に捉え、医療の中で見過ごされている共通及び特有の課題を浮き彫りにした点にある。特に外来診療介助と母子訪問の場に注目した調査はこれまで無く、今後の取組みの糸口を提示した。同時にリプロダクティブヘルスに関する助産師の役割において、HIV感染女性や感染妊産婦など少数者のヘルスニーズに目を向ける意義をもっている。リプロダクティブヘルス(性と生殖に関する健康)課題のひとつである「女性とHIV」に対して、助産師の立場から「ケア業務の感染対策」「HIV感染妊産婦の支援」「性感染防止教育」の包括的な支援戦略を目指した。感染対策は「病院・診療所」「産婦人科外来」「地域母子訪問」の業務を網羅的に列挙した質問紙を作成し、血液体液暴露と防護具使用状況、共通及び特有の感染リスクを把握した。また質的調査から助産師の意識や価値観、課題を抽出した。
ビタミンKの予防医学的研究(耐糖能改善効果についての栄養生理学的検討)

前回の補助により、ビタミンK(K)摂取による耐糖能改善への可能性が示唆され、増加する成人発症型糖尿病、特に耐糖能異常等をきたす初期の段階での発病予防へKの果たす役割が期待された。今回の同補助により、培養膵細胞における実験医学的側面と、ヒトにおける臨床栄養学的側面の両面から糖代謝とK状態との関係についてさらに検討が進められた。1)培養膵細胞における実験医学的検討。本科学研究費の補助により培養関連機器が導入され、RIN-5F等本研究に最も適した株の培養が行われたが、膵細胞の成長、インスリン分泌能に対するKの効果について、一定の見解を得るに充分な結果は得られなかった。この原因として、Kが脂溶性であり、溶剤として用いるエタノールの影響等も考慮された。今後はより生体内でのKの存在形式(カイロミクロン等脂肪酸ミセル形式)に近い状態で検討することも必要と考えられた。2)ヒトにおける糖代謝とK状態の関係についての臨床栄養学的検討。若年男性において、骨芽細胞由来のK依存性蛋白質であるオステオカルシン(OC)の活性型と低活性型成分が、糖負荷により経時的に変化する事象を捉えた。これを学会発表したところ興味ある知見として評価され原著論文が掲載予定である。一方、骨の健康がより注目される高齢者において、OCの活性型と低活性型成分の関係は、骨量低下による骨そしょう症等の危険を予知する骨健康指標としての可能性が期待されたため、これを検討した。過疎化による働き手の減少により高齢でも農作業を継続せざるを得ない、農村高齢者を対象とし、血清中OCと尿中ミネラルを測定した。血清低活性型OC濃度高値男性群は、同低値群に比較し尿中Ca濃度が有意に高値を示し、同値が高齢者の骨健康の有用な指標である可能性、高齢男性における骨健康の重要性等が示唆された。この研究は、学会発表後、その成果は原著論文として掲載された。前回の一連の科学研究費補助により、ビタミンK摂取による耐糖能改善への可能性が示唆され、増加する成人発症型糖尿病、特に耐糖能異常等をきたす初期の段階での発病予防へビタミンKの果たす役割が期待された。今回の同補助により、培養膵細胞における実験医学的側面と、ヒトにおける臨床栄養学的側面の両面から糖代謝とビタミンK状態との関係についてさらに検討を加えていく研究が計画されている。初年度にあたる平成13年度の実績を以下に示す。1)培養膵細胞による実験のための環境整備。当講座では、従来培養関連の実験は行われておらず、機器の整備の点では不充分であった。本科学研究費の補助により今回申請した比較的小型の培養関連機器が順次導入された。また、正確な実験結果を得るためには汚染を影響を可能なかぎり排除する事が必要なため、各種実験機器を慎重に選定整備し本研究を推進していく上で適切な実験環境が整備されつつある。一方、目標培養膵細胞については、膨大な候補株の中から、RIN-5F等本研究に最も適した株の選定を終了し培養にむけて準備が進められている。2)ヒトにおける糖代謝とビタミンK状態の関係についての検討。本研究の主旨を充分に理解し、これに積極的に参加する事に同意した若年者の、血中ビタミンK動態について検討した上で、75g経口糖負荷試験を行い、特に骨芽細胞由来のビタミンK依存性蛋白質であるオステオカルシンの活性型と低活性型成分が、糖負荷により経時的に変化することを観察した。これら興味ある知見について今後さらに検討していく予定である。