hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体を基準とした方向認知と体性感覚に基づくヒューマンインタフェースの構築

この研究は2つのサブテーマから構成されている.サブテーマ1は身体を基準とする操作方向ー出力イメージの認知的適合性に関するものである.利き手と非利き手で機器を操作する際のパフォーマンスについて調べ,利き手は手の局所座標系に基づく方向認知をしており,またNIRS計測に基づき利き手の優位性と脳内活性化パターンとの対応が示唆された.サブテーマ2は手ごたえが操作パフォーマンスや認知に与える影響を明らかにするものである.触力覚提示装置を用いて開発したバーチャルリアリティシステムによる仮想ボタン操作実験により,体性感覚フィードバックがボタン入力操作パフォーマンスに及ぼす効果について定量的に検討した.この研究は,体性感覚や方向認知の特性を操作系へ適切に反映させることにより,安全で操作しやすいヒューマンインタフェースの構築を目指すものである.そのため2つのサブテーマ,すなわち1)身体を基準とする操作方向ー出力イメージの認知的適合性に関する操作タスク実験と脳内活性化部位の変化に関する生理学的検討,および2)手ごたえ・触感が操作パフォーマンスや心理に与える影響に関する実験から構成される.1年目におけるサブテーマ1では,左右の回転操作を行うノブを操作具とする実験装置を試作し,回転タスクを利き手と非利き手で行う際のパフォーマンス及び認知について検討した.その結果,自己中心の左右と客観的な左右の認知の違いを見出し,利き手は手の局所座標系に基づく方向認知をしていることが示唆された.サブテーマ2では,触力覚提示装置とパソコン画面上に描かれた仮想ボタンによるバーチャルリアリティシステムを開発し,ボタンのクリック感を対象としたタスク実験を試みた.その結果,クリック感を与える因子として,押し込み量,反力,反力の抜け具合の有効な組み合わせのあることを確認した.続く2年目においては,1年目の結果に基づき研究計画の一部変更と実験装置の選択を含む検討を行った.装置については上述の機器に加え,新たに接触力センサーを導入し,操作する指の圧力も加えた操作パフォーマンスを評価できるシステムを構成することとした.また,生理面での計測については当初fMRIとNIRS計測を外部機関の装置を利用して行うことを計画していた.しかし,学内の簡易なNIRS装置でも有効なデータが取得可能であることが分かったため,それを用いた実験を試みることとした.この研究は,体性感覚や方向認知の特性を操作系のデザインへ適切に反映させることにより,安全で操作しやすいヒューマンインタフェースの構築を目指すものである.そのため2つのサブテーマ,すなわち1)身体を基準とする操作方向ー出力イメージの認知的適合性に関する操作タスク実験と脳内活性化部位の変化に関する生理学的検討,および2)手ごたえ・触感が操作パフォーマンスや心理に与える影響に関する実験から構成される.サブテーマ1については,まず1年目に回転ノブを操作具とする実験装置を試作し,回転操作を利き手と非利き手で行う際のパフォーマンスおよび認知について検討した.その結果,自己中心の左右と客観的な左右の認知の違いを見出し,利き手は手の局所座標系に基づく方向認知をしていることが示唆された.続く2年目は,利き手/非利き手の特性に注目し,反応時間とパワー(力の発揮速度)について利き手による影響を調べた.その結果,反応時間は非利き手,パワーは利き手の方が優位であることが示された.さらに3年目は生理学的な検討として,利き手の違いによる方向認知の反応速度とNIRS計測に基づく脳内活性化部位の違いを捉える実験を試みた.その結果,利き手の優位性と脳内活性化パターンとの対応が示唆され,それに基づく方向認知の負荷を捉える可能性が示された.サブテーマ2については,まず1年目に触力覚提示装置とパソコンを用いて開発したバーチャルリアリティシステムによる仮想ボタン操作実験により,クリック感を与える因子として,ボタンの押込み量,反力,反力の抜け具合の有効な組み合わせのあることを確認した.続く2年目および3年目には新たに接触力センサーも導入し,手の体性感覚フィードバックがボタン入力操作のパフォーマンスに及ぼす効果について定量的に検討し,その適切な活用がパフォーマンス向上に有効であることが示された.この研究は2つのサブテーマから構成されている.サブテーマ1は身体を基準とする操作方向ー出力イメージの認知的適合性に関するものである.利き手と非利き手で機器を操作する際のパフォーマンスについて調べ,利き手は手の局所座標系に基づく方向認知をしており,またNIRS計測に基づき利き手の優位性と脳内活性化パターンとの対応が示唆された.サブテーマ2は手ごたえが操作パフォーマンスや認知に与える影響を明らかにするものである.触力覚提示装置を用いて開発したバーチャルリアリティシステムによる仮想ボタン操作実験により,体性感覚フィードバックがボタン入力操作パフォーマンスに及ぼす効果について定量的に検討した.この研究は,体性感覚や方向認知の特性を操作系へ適切に反映させることにより,安全で操作しやすいヒューマンインタフェースの構築を目指すものである.そのため2つのサブテーマ,すなわち1)身体を基準とする操作方向ー出力イメージの認知的適合性に関する操作タスク実験と脳内活性化部位の変化に関する生理学的検討,および2)手ごたえ・触感が操作パフォーマンスや心理に与える影響に関する実験から構成される.このうち,1)については左右の回転操作を行うノブを操作具とする実験装置を試作し,自己中心の左右と客観的な左右の回転タスクを利き手と非利き手で行う際のパフォーマンスについて検討した.

その結果,非利き手は2つの方向における成績に有意な差異が見られたが,利き手は操作方向を変えても成績の差は見られず,手の局所座標系に基づく方向認知をしていることが推測された.次に2)については,まずボタンを押す際のクリック感を対象としたタスク実験を試みた.ただし,微妙なクリック感の条件を機械的に製作するのは極めて困難であることから,ここでは触力覚提示装置(PHANTOM)とパソコン画面上に描かれた仮想ボタンによるバーチャルリアリティシステムを開発し,実験を行った.予備実験より,クリック感を与える因子として,クリックが始まるまでの押し込み量,クリックの反力,反力の抜け具合の3つがあることを確認し,それらを変化させた評価実験を行った.その結果,上記因子におけるわかりやすさ,押しやすさの最適な条件を定量的に明らかにした.また,5種類の生活素材の触感について,生理的・心理的反応に及ぼす気温の影響の調査を実験的に行った.生理反応の評価にはNIRSを使用し,各素材についての快適感と温冷感との関係を評価した.サブテーマ1:装置の試作とそれに基づくパフォーマンス実験は「研究実績の概要」に記載のとおり,1年目にその最初のステップを達成した.続く2年目は1年目の結果に基づく一部装置の変更と,予備実験を含む生理評価の検討を行った.サブテーマ2:手ごたえフィードバックに関する研究は,1年目に実施した触力覚提示装置による実験に加え,新たに接触力センサーを導入し,それによる実験の計画を進めている.以上より,新たな本実験によるデータ取得はいずれも3年目の初めに持ち越され,当初の予定よりやや遅れている部分はあるものの,全体的にはおおむね順調に進展している.サブテーマ1:装置の試作とそれに基づくパフォーマンス実験は「9.研究実績の概要」に記載のとおりほぼ順調に進展している.回転操作におけるパフォーマンス評価では,利き手と非利き手の方向認知の明確な差異が観察され,手の局所座標系の考え方を導入した新たな研究の方向性を得ることができた.ただし,脳内活性化部位との対応については実験計画に追加の検討が必要となったため,当初の予定よりやや遅れている.サブテーマ2:手ごたえフィードバックに関する実験は触力覚提示装置の設定が順調に進んでいるため,「9.研究実績の概要」に記載のとおり順調もしくは予定より早く進展している.また,触感と生理的・心理的反応についても予定通り進行している.サブテーマ1においては,身体を基準とする操作方向ー出力イメージの対応関係を明らかにするため,これまでのパフォーマンス評価だけでなく生理指標による評価を新たに加えていく準備を進めている.特に,利き手・非利き手の差異による操作上の精神的ストレスに着目し,NIRSおよび心拍変動性等を用いたパフォーマンス実験を行う計画である.サブテーマ2においては,手ごたえや手の動きのフィードバックが操作パフォーマンスに与える影響を検討する準備を進めている.特に,これらのフィードバックが習熟効果を高めることの有効性に着目しており,その適切な与え方について検討する実験計画を進めている.以上の研究を通じ,より直感的で有用性や安全性の高いヒューマンインタフェースの提案や構築につなげていく予定である.
大規模レセプト情報を用いた多剤併用のリスク評価：ふらつきを及ぼす薬による骨折発症

ふらつきを及ぼす薬の多剤併用(ポリファーマシー)に伴う骨折リスクを推定するために、NDBJapanのレセプトデータを用いて、2018年度は(1)脆弱性骨折発症者を前年度に引き続き特定し、(2)ふらつきを及ぼす薬(中枢神経系用薬)ポリファーマシーに関連した、脆弱性骨折発症リスクを推定し、(3)中枢神経系用薬ポリファーマシーと受診医療機関数の関係性を解析した。少なくとも13か月入院せずに生活したが骨折を発症した日本の高齢者(65歳以上)は、17か月で約120万人(約84万人/年)、そのうち脆弱性骨折発症者は約41%の約49万人(約35万人/年、男女比2:8)であった。脊椎圧迫骨折が、性、年齢階級(5歳刻み)を問わず圧倒的に多く、大腿骨頸部骨折は後期高齢層で急増した。大腿骨頸部骨折では、患者の約80%が入院治療を受け、その他の3部位(上腕骨近位端、橈骨遠位端、脊椎圧迫)では入院治療はわずか10%前後であった。脆弱性骨折発症高齢者で麻薬非使用の約45万人を解析した結果、中枢神経系用薬の成分数増加とともに、脆弱性骨折発症リスクはほぼ直線的に増加した。5成分以上の中枢神経系用薬使用に伴う脆弱性骨折発症リスクは、非使用に比べ、少なくとも約2倍増加した。その傾向は、性別、年齢階級別などに層別しても、ポリファーマシーの指標を成分数から1日用量に着目した指標に変えても、ほぼ同様であった。中枢神経系用薬成分数と受診医療機関数は弱いが相関しており、受診医療機関数が多くなるにつれて中枢神経系用薬の成分数は増加した。中枢神経系用薬ポリファーマシーに伴う脆弱性骨折発症リスクの増加は、日本人高齢者において頑健であった。服薬情報の施設を超えた一元管理が必要とされる。高齢者では多くの疾病に罹患することから様々な種類の薬が併用される。ふらつきを及ぼす薬が何成分も併用される場合があり、そのような場合には眠気やふらつきが強く生じている可能性がある。本研究では、ふらつきを及ぼす薬の併用による健康被害への影響を、転倒に関係した骨折発生を指標として評価する。27年度は、転倒に関係した骨折発症への影響を、運転禁止薬どうしの併用と運転注意薬どうしの併用とで比較した。解析のために、ナショナルレセプトデータ・サンプリングデータセット(全国の外来患者の1/100サンプルの1か月分のレセプトデータ)を用いた。運転禁止薬では、併用成分数増加に伴って転倒に関係した骨折発症のリスクが顕著に増加したが、運転注意薬ではそのような傾向は認められなかった。多剤併用(ポリファーマシー)が転倒発症や骨折発症に影響するとの報告があるが、単なる薬の数ではなく、薬の種類(タイプ)が、転倒に関係した骨折発症のリスク因子として、より重要であることが示された。ただし、本知見は1か月分のデータ解析から導かれたものであり、数か月前に処方された医薬品の使用は考慮されておらず、また、データ処理は月単位にせざるを得なかったため、骨折発症後に使用された医薬品も含めた解析となっている。本知見の妥当性は、長期間のデータを用いて評価される必要があり、28年度は長期間データを用いた解析に取り組む。日本は医療機関や薬局にフリーにアクセスでき利便性はよく、国民はいつでも医療を受けることができる。しかしながら、言い換えると、複数の施設での医薬品入手が可能であり、その結果、医薬品数が多くなりがちで、似通った作用の薬が併用される危険性がある。28年度以降の研究により、ふらつきを及ぼす薬の併用による骨折発症への影響を、より一層正しく評価して、医薬品使用の適正化を促す。当初の計画通りに進んでいる。本研究では、高齢者における医薬品多剤併用(ポリファーマシー)の副作用発現に及ぼす影響を評価するために、ふらつきを及ぼす薬の併用と骨折発症との関連性を大規模レセプト情報を用いて解析する。冊子体に掲載された、時間軸をもたない横断研究の研究結果を検証するために、28年度は、時間軸をもつ縦断研究に取り組む予定であった。ところが、入手した縦断研究用データに不備があることがわかり、データ再抽出となったため、28年度は解析にほとんど取り組めなかった。しかしながら、縦断研究用データのデータ規模が予想以上に大きいこと、及び、従来使用いていたアプリケーションでは動作しないことを確認したため、データ編集、解析のために新たなアプリケーションを導入することとし、新たなアプリケーション導入下で大規模データ解析可能な環境を構築した。このように解析自体は当初計画より遅れることとなったが、大規模データ解析可能な環境を構築できたことが28年度の大きな産物である。「研究実績の概要」欄で触れたように、データ再抽出となったため解析は進んでおらず、予定よりも進捗状況は遅れている。本研究は、高齢者における医薬品多剤併用(ポリファーマシー)の副作用発現に及ぼす影響を評価するために、ふらつきを及ぼす薬の併用と骨折発症との関連性を大規模レセプト情報を用いて解析するものである。27、28年度に取り組んだ、ナショナルレセプトデータベース・サンプリングデータセットを用いた横断研究(時間軸をもたない研究)の結果を踏まえて、29年度はナショナルレセプトデータベース・特別抽出データを用いた縦断研究(時間軸をもつ研究)に取り組んだ。

特別抽出データは、研究対象者(65歳以上で転倒に関係した骨折を発症して外来受診もしくは入院した患者)となり得る者を漏れなく含むデータであり、約250万人のデータの提供を受けた。このデータから、少なくとも1年間は入院していない高齢者(65歳以上)で、追跡期間中(2013年5月2014年9月)に、何らかの骨折を発症して外来受診もしくは入院した者は、約120万人と特定された。このうち、骨折既往者(骨折発症日前の骨折病名を有する者)は約21万人(約18%)であった。現在、骨折発症者のうち、転倒による可能性が極めて高いと判断される骨折病名を持つ者の特定を進めている。今後、特定後の患者における、骨折発症日直前と、それ以前における、ふらつきを及ぼす薬の併用数と用量を比較し(ケースクロスオーバーデザイン)、ふらつきを及ぼす薬の併用による健康被害を評価する。29年度の研究により、日本の高齢者の骨折発症の状況が明らかになった。また、29年度は、補助事業期間前半に取り組んだ横断研究の結果を、薬剤師に限らず、地域の保健師、行政、保険者などに広く知らせて、医薬品多剤併用の注意喚起を促し、地域における多職種連携による、医薬品適正使用のアプローチづくりを促進させることができた。28年度の実績状況報告書で報告したが、特別抽出データを再抽出することになり、その間、解析を進められなかったことや、データ量が多く、使用アプリケーションを変更したことが遅延理由である。当初の予定より遅れていることから、補助事業期間の延長を申請した。ふらつきを及ぼす薬の多剤併用(ポリファーマシー)に伴う骨折リスクを推定するために、NDBJapanのレセプトデータを用いて、2018年度は(1)脆弱性骨折発症者を前年度に引き続き特定し、(2)ふらつきを及ぼす薬(中枢神経系用薬)ポリファーマシーに関連した、脆弱性骨折発症リスクを推定し、(3)中枢神経系用薬ポリファーマシーと受診医療機関数の関係性を解析した。少なくとも13か月入院せずに生活したが骨折を発症した日本の高齢者(65歳以上)は、17か月で約120万人(約84万人/年)、そのうち脆弱性骨折発症者は約41%の約49万人(約35万人/年、男女比2:8)であった。脊椎圧迫骨折が、性、年齢階級(5歳刻み)を問わず圧倒的に多く、大腿骨頸部骨折は後期高齢層で急増した。大腿骨頸部骨折では、患者の約80%が入院治療を受け、その他の3部位(上腕骨近位端、橈骨遠位端、脊椎圧迫)では入院治療はわずか10%前後であった。脆弱性骨折発症高齢者で麻薬非使用の約45万人を解析した結果、中枢神経系用薬の成分数増加とともに、脆弱性骨折発症リスクはほぼ直線的に増加した。5成分以上の中枢神経系用薬使用に伴う脆弱性骨折発症リスクは、非使用に比べ、少なくとも約2倍増加した。その傾向は、性別、年齢階級別などに層別しても、ポリファーマシーの指標を成分数から1日用量に着目した指標に変えても、ほぼ同様であった。中枢神経系用薬成分数と受診医療機関数は弱いが相関しており、受診医療機関数が多くなるにつれて中枢神経系用薬の成分数は増加した。中枢神経系用薬ポリファーマシーに伴う脆弱性骨折発症リスクの増加は、日本人高齢者において頑健であった。服薬情報の施設を超えた一元管理が必要とされる。ステップ1の研究が完了したため、ステップ2の研究(長期間のナショナルレセプトデータを用いた縦断研究)に着手している。
チャネルロドプシン発現神経節細胞の形態学的分類による視機能シミュレーション

緑藻類クラミドモナスが持つ光受容タンパク質「チャネルロドプシンー2(ChR2)」は、光受容能と陽イオン選択的チャネルとしての機能を有し、神経細胞に遺伝子導入することによって、光受容能を賦与することができる。この特徴的な機能を利用することで、遺伝盲ラットの視機能を獲得することに成功している。この方法では、視細胞が消失した網膜の神経節細胞(RGC)にChR2を導入することによって、RGCに光受容能を与える。RGCには、役割の異なる数タイプが存在することから、アデノ随伴ウイルスベクター(AAV)を用いた遺伝子導入によって、ChR2が発現されたRGCのタイプを調べることは、回復される視機能をシミュレートするのに有用である。ラット網膜への遺伝子導入では、投与するウイルスベクターの濃度に依存して、導入される細胞が異なることが示されている。濃度の減少に伴って小サイズの神経節細胞には導入されず、大型の神経節細胞に限定されることが明らかとなった。今回、カニクイザルを用いて、アデノ随伴ウイルスベクターによる網膜神経節細胞への導入効率を調べた。アデノ随伴ウイルスベクターを硝子体内に投与し、遺伝子の発現を網膜進展標本を作製し調べたところ、遺伝子発現は確認されなかった。その原因が硝子体にあると考え、硝子体を酵素的に融解し、遺伝子導入を行うことを試みた。硝子体を融解後、アデノ随伴ウイルスベクターを投与したところ、網膜神経節細胞での遺伝子の発現を確認することができた。ラットでの研究と同様に、大型の神経節細胞に発現が見られた。しかし、遺伝子導入効率は、ラット網膜への遺伝子導入と異なり、遥かに低いものであった。緑藻類クラミドモナスが持つ光受容タンパク質「チャネルロドプシン-2(ChR2)」は、光受容能と陽イオン選択的チャネルとしての機能を有し、神経細胞に遺伝子導入することによって、光受容能を賦与することができる。この特徴的な機能を利用することで、遺伝盲フットの視機能を獲得することに成功している。本年度は、3種の異なる濃度のAAV(10^<13>、2,5x10^<12>、0.6x10^<12>個/ml)を用いて、ChR2遺伝子を網膜細胞に導入し、遺伝子が導入されたRGCの形態学的特長を調べた。硝子体に投与するAAV濃度の減少に伴い、導入効率の低下が観察された。さらにChR2遺伝子の発現は、高濃度AAV投与群(10^<13>個/ml)では、大、中、小型いずれのRGCにおいても観察されたが、低濃度投与群(0.6x10^<12>個/ml)では、小型RGCでの発現はほとんど観察されず、大型RGCに限局していた。今回遺伝子導入用ベクターとして用いたAAV2型は、網膜細胞の中でもRGCに高い親和性を持つことが知られている。しかしながら、RGCのタイプ別親和性については報告が無く、今回得られた結果が、ChR2の遺伝子導入によって回復される視覚機能を類推するために重要な知見であると考える。
アセアン諸国現地大企業におけるトップ経営者とミドル管理者の役割の国際比較

本研究では,アセアン(ASEAN)諸国現地大規模企業を対象とした企業のトップ経営者とミドル管理者の役割についての調査を行い,国際比較をし,各国の特徴を明らかにした。トップ経営者とは,本社で専門的ゼネラル・スタッフの支援の下で,予算により,各事業部(子会社)に目標を設定し,全体の業務を集中的に計画・管理・統制する社長と執行役である。ミドル管理者とは,事業部(子会社)の長であり,本社の方針に従い,事業部の業務を予算に従い実行し,その結果を本社に報告する役割を持つ。こうしたトップとミドルの区別は,本社での全般的管理機能と事業部での部門管理機能の違いを意味する。標記テーマで、関係文献を収集し読むと同時に、8月にマレーシアから、Mohamad Hanapi Mohamad教授を招き、専門知識をうけ、かつ共同研究の打ち合わせを行なう。10月には、アンケートを作成し、ベトナムハノイの建築財企業Viglacera1社を訪問し、さらにバンコックの石油精製会社を訪問しインタビュー調査を実施する。2014年3月23日より28日まで、フイリッピン、マニラのアジア・マネジメント研究所のM.E.B.Herrera教授と、共同研究の依頼と打ち合わせを行なう。さらに、同期間、大企Ayala社、First Philippine Holding社の2社を訪問し、子会社管理の統制の内容について、本社トップ・マネジメントの構成、さらに子会社の経営者の運営上の関係、さらに予算管理の現状などについて、インタビューをした。これまでの、調査の結果では、ヒリッピン、タイの大企業では、トップ・マネジメントによる子会社管理、予算管理の方式は、1997年のアジア通貨危機以降、かなり充実され機能していることが伺われた。また、フイリッピンでは、アメリカの管理方式が早くから採用されている印象を受けた。これからは、子会社管理の方式の採用の歴史的分析が、ASEAN諸国の子会社管理手法の相違を明らかにする、一つの重要な要素となるように思われた。また、ベトナムでは、子会社管理の方法の近代化が十分でないが、それは社会主義の国有企業に特徴的なのか、マレーシアの国有企業との比較で明らかにする必要があろう。来年度は、この点などを意識し、インドネシアでの調査の可能性を、探っていく必要がある。本研究の課題は、統一アンケートとインタビューにより、アセアン現地大企業のトップ管理者とミドル管理者の役割を国際比較し、その研究結果からその国のある企業の管理方式の積極点と消極点を比較し、改善方策を提示することにある。ここでのトップとミドルの役割の解明とは、1つは、事業部や子会社を全体的に統制管理する本社のトップと、事業部・子会社の長の役割を比較するには、本社の取締役会と執行役会と事業部ないし子会社の長の関係を明らかにすること、2つは、本社のトップによる事業部・子会社の統制の重要な手段である、予算による管理の内容を明らかにすることである。各国から大企業3ー5社を選び上記の点について比較の視点から明らかにする。さらに、計画と結果の差異から、次期の計画を立案する管理過程を具体的に明らかにすることである。昨年の25年度は、マニラに立地する、Ayolaコーポレーション、First Philippine Holdingsコーポレーションを訪問し、アンケートの回収も出来た。今年度26年度は、予定では、マレーシア、インドネシアを訪問しインタビューをする予定であったが、インドネシアは、調整が円滑に進まず、最終的には8月のマレーシア(2社訪問)と3月のベトナム(2社訪問)で終わった。マレーシアではZinazman Bin Mustafuの子会社Tan Chong & Sons Motor Companyと自動車部品会社APMの2社を訪問した。ベトナムでは、サイゴンビールと通信機器などを製造するPOSTEF社の2社でインタビューとアンケート回収を行った。2社とも、予算管理は実施されていたが、計画数値と実績数値の差異分析を厳密に実施し、その差異の発生した理由を把握し、次期の計画立案に生かしているかどうかについては、あまり明確な回答はなかった。この「アセアン諸国現地大企業におけるトップ経営者とミドル管理者の役割の国際比較」に関する研究は,これらの諸国の大企業は,親会社がいくつもの子会社の株を所有しグループ企業群を形成しているg,その場合トップ親会社が傘下の企業をどのよう支配・管理・統制しているかを,インタビュー調査と関連資料に基づき,親会社のトップ経営者と傘下企業のミドル管理者の役割に焦点をあてながら,その実態を究明することを,研究目的としている。調査実施の場合,フィリッピンについては,マニラのアジア経営研究所(AIM)のMaria Elena支所長,マレーシアに関しては,ウタラ大学のMohamed Hanapie教授,タイニア関しては,Rajamangla大学ビジネス・スクールのChanakorn教授,ベトナムに関してはダナン経済大学,チン・トゥイ・フン講師他の協力を得て,支配に関しては株式所有状況,管理統制に関しては,予算管理の実施状況について,その具体的実態を,年次報告書など会社が発行している公表資料や会社訪問・インタビューにより,明らかにする。これまでの実施状況は,フィリッピンではAyala財閥企業の本社,タイでは主要な財閥企業タイ・サミットの子会社BWXで,研究開発・技術会社他のスタッフとのインタビュー調査を終えていいる。また,ベトナムではサイゴン・ビールなど終えているが主要食品品会社ヴィナ・ミルクが調査途中である。マレーシアでは主要国営会社野HUCOM Berhard会社の調査も途中である。これらの調査を2016年度の7月のシンポジュームでまでに,各国の協力者の協力によりまとめる予定である。

2015年夏に予定していた,インドネシア,ジャカルタでのインタビュー調査が,研究協力者を探すことができず,2015年11月に急遽タイのバンコックに変更したことから,全体のまとめが,当初予定していた2016年2月のシンポジュームまでには,時間が足りなくなり,また,マレーシア,ベトナムについては,調査途中であるため,この研究プロジェクトを1年間の延長を申請,シンポジュームを,7月に開催することにしたたため。最終年度である平成28年度は、総括と研究成果発表としてウタラ大学のMohamed Hanapie教授、ダナン経済大学,チン・トゥイ・フン講師他の協力を得て2017年2月にベトナムのダナン経済大学でシンポジウムを行った。本研究の課題は、統一アンケートとインタビューにより、アセアン現地大企業のトップ管理者とミドル管理者の役割を国際比較し、その研究結果からその国のある企業の管理方式の積極点と消極点を比較し、改善方策を提示することにある。ここでのトップとミドルの役割の解明とは、1つは、事業部や子会社を全体的に統制管理する本社のトップと、事業部・子会社の長の役割を比較するには、本社の取締役会と執行役会と事業部ないし子会社の長の関係を明らかにすること、2つは、本社のトップによる事業部・子会社の統制の重要な手段である、予算による管理の内容を明らかにすることである。研究期間を通じてベトナムハノイの建築財企業Viglacera1社、バンコックの石油精製会社、フイリッピン、マニラのアジア・マネジメント研究所、大企Ayala社、First Philippine Holding社、マニラに立地する、Ayolaコーポレーション、、マレーシアではZinazman Bin Mustafuの子会社Tan Chong & Sons Motor Companyと自動車部品会社APM、ベトナムでは、サイゴンビールと通信機器などを製造するPOSTEF社、を訪問し、子会社管理の統制の内容について、本社トップ・マネジメントの構成、さらに子会社の経営者の運営上の関係、予算管理の現状などについてアンケート調査及びインタビューを行い、比較の視点、計画と結果の差異から、次期の計画を立案する管理過程を具体的に明らかにした。親会社のトップ経営者と傘下企業のミドル管理者の役割に焦点をあてながら,その実態を究明した。本研究では,アセアン(ASEAN)諸国現地大規模企業を対象とした企業のトップ経営者とミドル管理者の役割についての調査を行い,国際比較をし,各国の特徴を明らかにした。トップ経営者とは,本社で専門的ゼネラル・スタッフの支援の下で,予算により,各事業部(子会社)に目標を設定し,全体の業務を集中的に計画・管理・統制する社長と執行役である。ミドル管理者とは,事業部(子会社)の長であり,本社の方針に従い,事業部の業務を予算に従い実行し,その結果を本社に報告する役割を持つ。こうしたトップとミドルの区別は,本社での全般的管理機能と事業部での部門管理機能の違いを意味する。
プラコード分化を制御する遺伝子発現制御ネットワークの発生遺伝学的解析

水晶体プラコードの分化に重要な役割をはたす転写因子の発現調節ネットワークを解析する目的で、トリ胚に電気穿孔法よってDNAを導入し、エンハンサーアッセイを行う方法を最適化した。従来のトランスジェニックマウス法よりもはるかに安価に高速にエンハンサーを同定できることがあきらかとなった。この方法を用いて、水晶体プラコードで発現制御ネットワークを形成すると考えられる転写因子遺伝子群の近傍に存在するエンハンサーの探索をおこなうとともに、得られたエンハンサーに作用する転写因子、シグナル伝達経路の解析を行った。まず水晶体プラコードの分化に中心的な役割をはたすPax6遺伝子のエンハンサーのうち、水晶体の細胞系列で機能する物の同定と解析をおこなった。従来から研究をおこなってきたPax6EEに加えて、新規のエンハンサー領域を同定し、Pax6LSと命名した。以前、培養細胞をもちいた実験からPax6とSox2の結合サイトをPax6EE内に見いだしていたが、よりin vivoの状態を反映するトリ胚電気穿孔法により、Pax6の結合サイトがin vivoで実際にPAX6蛋白が結合していることを示すデータが得られた。また、Pax6,Sox2結合部位以外にもエンハンサー活性に必要な部位を4カ所Pax6EE内に同定した。この結果は、PAX6が他の多くの転写因子と協同的に働くことを示唆している。Pax6LSの詳細な解析によって、このエンハンサー内の活性に重要な部位を同定し、またこのエンハンサーも、多くの転写因子が協同的に働くことをしめした。Pax6自身が、Pax6LSのエンハンサー活性に必要であるとのデータがあるので、Pax6遺伝子の発現には、複数の正のフィードバック制御がかかっていることがあきらかになった。BMP信号伝達経路の検討により、Pax6LSがBMP信号伝達経路の下流に位置することを示した。水晶体プラコードの分化に重要な役割をはたす転写因子の発現調節ネットワークを解析する目的で、トリ胚と電気穿孔法によるDNA導入を用いたエンハンサーアッセイ法を開発した。レポーター遺伝子にGFPを用い種々のプロモーターを比較したところ、Tk(thimidine kinase)遺伝子のプロモーターで最もよい結果が得られた。このアッセイ系でPax6の水晶体特異的エンハンサー(Pax6EE)のエンハンサー活性を調べた所、水晶体プラコード及びその近傍の外胚葉細胞でエンハンサー活性が検出された。この結果は、トランスジェニックマウスをもちいた解析結果とよく一致し、トリ胚を用いたエンハンサーアッセイの有用性が証明された。トランスジェニックマウスより、はるかに安価、高速であるので、この方法を用いて以後の実験をおこなった。水晶体プラコードで発現制御ネットワークを形成すると考えられる転写因子遺伝子群の近傍に存在するエンハンサーの探索をおこなった。同定された領域にさらに各種の突然変異を導入し、エンハンサーアッセイをおこない、エンハンサー活性に重要なサイトを同定した。現在、結合する転写因子を解析中である。また、以前Pax6とSox2の結合サイトをPax6EE内に見いだしていたが、この部分には特に集中的に突然変異を導入したところ、これら二つの転写因子が結合していることを支持する結果がえられた。この実験により、Pax6遺伝子の発現には、正の直接的なフィードバック制御がかかっていることが証明された。水晶体プラコードの分化に重要な役割をはたす転写因子の発現調節ネットワークを解析する目的で、前年度ではトリ胚に電気穿孔法よってDNAを導入することによりエンハンサーアッセイを行う方法を最適化した。

本年度では、この方法を用いて、水晶体プラコードで発現制御ネットワークを形成すると考えられる転写因子遺伝子群の近傍に存在するエンハンサーの探索をおこなった。まず水晶体プラコードの分化に中心的な役割をはたすPax6遺伝子のエンハンサーのうち、水晶体の細胞系列で機能する物の同定と解析をおこなった(前年度からの継続)。従来から研究をおこなってきたPax6EEに加えて、新規のエンハンサー領域を同定し、Pax6LSと命名した。以前、培養細胞をもちいた実験からPax6とSox2の結合サイトをPax6EE内に見いだしていたが、よりin vivoの状態を反映するトリ胚電気穿孔法により、Pax6の結合サイトがin vivoで実際にPAX6蛋白が結合していることを示すデータが得られた。また、Pax6,Sox2結合部位以外にもエンハンサー活性に必要な部位を4カ所Pax6EE内に同定した。この結果は、PAX6が他の多くの転写因子と協同的に働くことを示唆している。Pax6LSの詳細な解析によって、このエンハンサー内の活性に重要な部位を同定し、またこのエンハンサーも、多くの転写因子が協同的に働くことをしめした。Pax6自身が、Pax6LSのエンハンサー活性に必要であるとのデータがあるので、Pax6遺伝子の発現には、複数の正のフィードバック制御がかかっていることがあきらかになってきた。
分散共用メモリ機能を持つクラスタ計算機用スイッチに関する研究

昨年度に導入した大規模回路用FPGA開発評価キットを2セット使用して、「DSM機能を持つクラスタ用スイッチ」のFPGA上の基本設計および試作を行った。設計および試作には、C言語ベースの開発ツール(Handel-C:DK Design)を利用したが、開発に時間を要し、キャッシュ機能、プロトコル機能、トポロジ管理機能などのDSM機能のプロトタイプ実装に留まった。次年度以降も引き続き開発を行い、「DSM機能を持つクラスタ用スイッチ」のプロトタイプ機能の実装を終了させる予定である。「DSM機能を持つクラスタ用スイッチ」は単体での評価が困難なので、有限要素法といったアクセスパターンが不均一な並列アプリケーションを使用し評価を行う予定であったが、新たに、P2Pネットワークのためのシミュレータをアプリケーションとし評価する検討も行った。なお、222台のPCクラスタを用いたシミュレーション評価については今後の課題となった。関連研究や論文の調査については計画通り実施できた。最後に、「DSM機能を持つクラスタ用スイッチ」の実用性を確認するために、リコンフィギャラブルコンピューティングに関する応用を検討したが、トポロジ変更に関する機構設計が難しく大きな成果は得られていない。しかし、本研究を進めたことで、ノード計算機の追加や変更が容易に行え、構成の変更によるパフォーマンスの低下を避ける柔軟なクラスタ計算機に関する基礎データを習得することができた。実用的なPCクラスタ環境においては、ノード計算機の追加や変更が容易に行え、構成の変更によるパフォーマンスの低下を避ける必要がある。本研究では、クラスタ計算機に関する研究の結果を踏まえて、分散共有メモリ機能を持つ、新しいタイプのPCクラスタ用スイッチの設計および試作を行う。また、共有メモリ機構に関する性能評価を行うための基本的なアプリケーション調査およびテストプログラムの開発を進めてきた。当初は、シングルボードコンピュータ(SBC)を使用して、目標とするクラスタ用スイッチの基本殻計と試作を行う予定だったが、研究に適したSBCの入手が困難であったため、PCの部品を使った試作とした。現在、Linuxを使った設計と試作中であるが、大きな問題は発生していない。分散共有メモリを持つクラスタ用SWとクラスタ用DSMボード(過去の関連研究)との連携については、シミュレーションによる動作確認を行った。その結果、複数のクラスタ用SWとクラスタ用DSMボードを組み合わせた、「階層型クラスタ計算機」はFPGAの機能を効率よく使用することで、ネットワーク遅延を隠蔽した上で、計算スピードの向上が見込めた。現在、共有メモリの配置手法と基本的な行列計算アプリケーションを実際にコーディングし、現有設備のPCクラスタを使った実地試験の準備を行っている。また、本年度はFPGA上への開発環境としては、System-Cに加えて、Handel-C(DK Design)を使ったものを検討した。Handel-Cの開発手法を習得した上で、C言語を使った開発を行っている。さらに、PCクラスタ計算機の新たな利用方法として、e-ラーニング分野(データベースや仮想演習計算機群)への応用も検討し、その結果を公表した。本年度は基本的な設計および試作に重点置き、本研究の正当性と性能向上率の予測などの成果をあげることができた。
高圧下におけるスクッテルド鉱型化合物の大型単結晶育成と物性異常

スクッテルド鉱型化合物LnT_4X_<12>(Ln = lanthanide, T = transition metals, X = P, As, Sb)は超伝導、金属一絶縁体転移、強磁性や反強磁性など多様な物性を示すうえ、熱電材料など実用面からも注目される興味深い化合物である。これらはスズフラックス法を用いて合成されるのが普通であるが、我々は高圧合成法を用いて多くの新スクッテルド鉱型化合物の開発に成功し、大きな成果を上げている。しかし単結晶の作製は行っていなかった。精密な物性研究には単結晶が不可欠である。スズフラックス法では単結晶の育成は可能であるが、大きな単結晶を造るのが難しい。中性子回折や超音波の測定には大型の単結晶を必要とするので、スズフラックス法は適当でない。我々はすでに黒リンの大型単結晶を高温、高圧下で育成させることに成功している。この技術を用いれば、スクッテルド鉱型化合物の単結晶の育成ができると考え、比較的単純で融点も低いCoP_3を取り上げた。CoSb_3は熱電材料としては最も研究されており、当然のことながら同族のCoP_3にも注目が集まっている。キュウビックアンビル型高圧装置を用い、CoとPを化学量論的にとり、高圧装置にセットして、3.5GPaまで加圧する。その後、温度を1100°Cまで上昇させて、CoP_3をまず合成する。再び加熱して1600°Cまで上昇させてCoP_3を融解した後、1分に約1°Cの割合でゆっくりと温度を低下させる。約1000°Cになった所で急冷した。取り出してみると大型単結晶の育成が認められた。ラウエ写真でも単結晶のスポットが見出された。スクッテルド鉱型化合物の高温高圧下における単結晶の育成は世界で初めて行われたものなので、現在特許を申請中である。CoP_3の熱起電力、電気抵抗率、熱伝導率なども測定し、熱電特性を評価し興味深い結果を得ている。
タイヒミュラー空間とクライン群の変形空間の複素解析的構造の研究

(1)以前に証明した漸近的Teichmuller空間の内点と境界点の特徴付けを用いて,具体的な領域(擬弧の補集合)に関して漸近的Teichmuller空間のBers閉包に含まれるか否かを判定する必要十分条件を得た.Teichmuller空間の閉包に関するBersの問題は,漸近的Teichmuller空間に対して自然に設定されるが,今回の研究を用いて,その問題が否定的であることの新しい証明を得た.またこれらの研究から普遍タイヒミュラー空間での類似が多数成立していることがわかり,他の関連する様々な問題が定式化できるようになったことは有意義であった.また,これらの研究は平面の集合の変形に関する(漸近的)剛性の研究である.一方で,有界幾何をもつ曲面群と同型なクライン群の極限集合は沢山の擬弧を含む.これらより,3次元双曲多様体の様々な剛性を擬弧の補集合の剛性から研究するという,新しい観点での研究が期待出来る.(2)有限次元Teichmuller空間のGardiner-Masur閉包について研究した.具体的な研究成果は以下の通りである.(i)TeiChmuller空間上のTeichmullerモジュラー群の作用が自然に拡張されること,(ii)Teichmuller測地線では到達できない点が存在すること,である.これらはGardiner-Masur閉包はTeichmuller閉包とは本質的に異なることを示している.また,一般にGardiner-Masur境界の点は,その定義より曲面上の単純閉曲線の集合上の非負値関数である.本研究では境界点に対応する関数が速度付き測地線層上の関数に拡張されることを示した.このことから,Thurston境界と比較しうるような幾何学的特徴付けが存在についての問題が定式化できたことは非常に有意義であった.今年度は漸近的タイヒミュラー空間の複素解析的構造の研究を行った.漸近的タイヒミュラー空間は漸近的ベアス写像と呼ばれる写像によりバナッハ空間の有界領域として埋め込まれる.従って,タイヒミュラー空間のベアス埋め込みの研究と同様に,漸近的タイヒミュラー空間の複素解析的研究のためには,この漸近的ベアス写像及びその像についての研究は不可欠である.この年度行った研究成果は大きく分けて2つである(1)漸近的タイヒミュラー空間の埋め込みの像の内半径と外半径が極値的になるための必要十分条件をリーマン面の幾何に関して特徴づけたこと,(2)漸近的タイヒミュラー空間に対して稠密性問題(タイヒミュラー空間の場合にはベアスによって提示された問題)を定式化し,単位円板の漸近的タイヒミュラー空間の埋め込みの像に関して稠密性問題が否定的であることを証明したこと,である.(1)について:タイヒミュラー空間の内半径と外半径の特徴付けは中西敏浩・山本博夫・J.Vellingにより与えられていた.その特徴付けが漸近的タイヒミュラー空間の場合にも成り立つことを示した.系として,タイヒミュラー空間の場合に内半径と外半径が極値的であることと,漸近的タイヒミュラー空間の場合に極値的であることは同値であることを得た.(2)について:ベアスの稠密性問題とは,擬等角写像の全体が単葉関数の中で(シュバルツ微分の位相のもとで)稠密かどうかを問う問題である.漸近的タイヒミュラー空間はタイヒミュラー空間の商空間なので、この問題は自然に漸近的タイヒミュラー空間にも考えられる.F.Gehringにより普遍タイヒミュラー空間の場合に否定的であることが証明された.しかし,F.Gehringの構成した外点の同値類は漸近的タイヒミュラー空間の境界に存在する.そのため,証明のため,別の単連結領域を構成し,そのリーマン写像のシュバルツ微分が閉包にないことを証明した.現在,これら結果は論文としてまとめられていて既に投稿中である.(1)昨年度に得た漸近的タイヒミュラー空間の構造の研究を発展させた.具体的には,単位円板の漸近的ベアス埋め込みの像の閉包の特徴付けを,展開写像を用いて行った.具体的にはAstala-Gering型の特徴付けが漸近的タイヒミュラー空間にも成立することを示した.本来漸近的タイヒミュラー空間はタイヒミュラー空間の商空間として定義されることらかこれらの幾何学的特徴付けはこれからの漸近的タイヒミュラー空間の研究に応用があると期待している.これらの研究をまとめたものは現在投稿中である.(2)タイヒミュラー空間はリーマン面の複素構造の変形空間である.現在ではリーマン面の変形方法はさまざまな方法が知られている.今年度は,その中でも極値的な変形であるタイヒミュラー変形(リーマン面の特異アファイン構造の変形)について研究した.具体的には,これらの変形は閉曲線の極値的長さ及び,タイヒミュラー距離(小林距離)に関する幾何学と密接に関係していることから,現在は,それらに関する自然な境界と思われる,タイヒミュラー空間のGardinar-Masur境界に関する幾何について研究している.この境界の構造について,現在はほとんど研究されていないが,タイヒミュラー距離に関する発散にリーマン面の退化に関する幾何(極値擬等角写像,アファイン変形の幾何)と複素解析的幾何の関係を研究するのに自然な対象であることを期待している.これらに関する論文が現在,準備中である.

(1)以前に証明した漸近的Teichmuller空間の内点と境界点の特徴付けを用いて,具体的な領域(擬弧の補集合)に関して漸近的Teichmuller空間のBers閉包に含まれるか否かを判定する必要十分条件を得た.Teichmuller空間の閉包に関するBersの問題は,漸近的Teichmuller空間に対して自然に設定されるが,今回の研究を用いて,その問題が否定的であることの新しい証明を得た.またこれらの研究から普遍タイヒミュラー空間での類似が多数成立していることがわかり,他の関連する様々な問題が定式化できるようになったことは有意義であった.また,これらの研究は平面の集合の変形に関する(漸近的)剛性の研究である.一方で,有界幾何をもつ曲面群と同型なクライン群の極限集合は沢山の擬弧を含む.これらより,3次元双曲多様体の様々な剛性を擬弧の補集合の剛性から研究するという,新しい観点での研究が期待出来る.(2)有限次元Teichmuller空間のGardiner-Masur閉包について研究した.具体的な研究成果は以下の通りである.(i)TeiChmuller空間上のTeichmullerモジュラー群の作用が自然に拡張されること,(ii)Teichmuller測地線では到達できない点が存在すること,である.これらはGardiner-Masur閉包はTeichmuller閉包とは本質的に異なることを示している.また,一般にGardiner-Masur境界の点は,その定義より曲面上の単純閉曲線の集合上の非負値関数である.本研究では境界点に対応する関数が速度付き測地線層上の関数に拡張されることを示した.このことから,Thurston境界と比較しうるような幾何学的特徴付けが存在についての問題が定式化できたことは非常に有意義であった.
赤外レーザ顕微鏡を利用した線虫表皮発生の研究

本研究の目的は、遺伝子発現用赤外レーザ顕微鏡を利用して、線虫C. elegans個体において特定の時期に狙った単一の細胞で熱ショックプロモーター下の目的の遺伝子を発現させることによって、細胞形態・運命制御因子の発生過程での機能を解析することである。陰門前駆細胞(VPC)でのセマフォリンのreverse signalの検討、および表皮細胞での異所的遺伝子発現誘導によるseam cell細胞極性決定に関わるWnt signalの同定を試み、以下の結果を得た。1)sm-1、plx-1のモザイク状発現誘導による両遺伝子のVPCにおける機能の解析。ショックプロモーターhsp-16.2下にsmp-1 cDNAを結合したプラスミドを、hsp-16.2::gfpとともC. elegansに導入した系統を用いて実験を行った。smp-1変異の遺伝学的背景で2個の隣接するVPCに野生型smp-1遺伝子産物を発現させると、両者の間の細胞伸長の不停止(overlapping)表現型が救済され、隣接する2細胞双方にセマフォリンシグナルが伝わることが細胞の伸長停止に十分であることが確認された。さらに、このときSMP-1の細胞内領域全体は伸長停止に不必要であることが明らかになった。昨年度の結果と合わせて以上の結果はSMP-1からのreverse signalが存在しない、もしくは、存在してもVPC伸長停止には必要ないことを支持している。2)Wnt遺伝子の異所発現による幼虫表皮細胞の極性決定機構の解析。昨年度に作成したWnt cDNAをC. elegans熱ショックプロモーターhsp-16.2下に結合したトランスジーンを持つ形質転換体を用いて、実験を行った。L2-L3幼虫の単一seam cellでmom-2とcwn-2とをそれぞれ発現させ、その後の隣接する細胞の発生を検討したが、顕著な異常は認められなかった。本研究の目的は、遺伝子発現用赤外レーザ顕微鏡という新規技術を利用して、モデル動物線虫C.elegans個体において特定の時期に狙った単一の細胞で熱ショックプロモーター下の目的の遺伝子を発現させることによって、細胞形態・運命制御因子の発生過程での機能を解析することである。陰門前駆細胞(VPC)でのモザイク状遺伝子発現誘導によるセマフォリンのreverse signalの検討、および表皮細胞での異所的遺伝子発現誘導によるseam cell細胞極性決定に関わるWnt signalの同定を試みる。本年は以下の成果を得た。1)smp-1、plx-1のモザイク状発現誘導による両遺云子のVPCにおける機能の解析。C.elegans熱ショックプロモーターhsp-16.2下にsmp-1 cDNAおよびplx-1 cDNAを結合したプラスミドを作成し、hsp-16.2::gfpとともC.elegansを形質転換した。プラスミドの導入先にはadherens junctionを標識するajm-1::gfpをトランスジーンとして持つnc14系統を用いることで、表皮細胞の形態を可視化した。plx-1変異の遺伝学的背景で特定のVPCに野生型plx-1遺伝子産物を発現させると、発現細胞自身が野生型の表現型をしめしたが、隣接細胞は変異型表現型のままだった。また、plx-1の細胞内領域を欠失させた変異型蛋白質を発現させても、表現型は救済されなかった。以上からplx-1は細胞自律的にVPCの挙動を制御していることが明らかになった。cwm-1,cwm-2,egl-20,mom-2,lin-44 cDNAをC.elegans熱ショックプロモーターhsp-16.2下に結合し、これら発現用コンストラクトを変異体に導入して、形質転換体を作成した。
NAFTAを中心とした自由貿易と地球環境保護の法的調整に関する例証的研究

本研究課題は、地球環境保護のための通商制限措置の利用とGATT/WTO体制により確立され自由貿易原則の法的調整について、北米自由貿易協定(NAFTA)にそのモデルを求めることの可能性を探るものである。NAFTA104条は、域内における通商自由化に関する協定の基本的な義務に対して、各国の措置が最もNAFTA適合性の高いものを選択する限りにおいて、多国間環境協定(MEAs)に規定される環境保護目的の通商規制の国内的実施義務を優先する。このような規定はきわめて画期的な試みではあるが、比較的これに近い文言と趣旨のGATT20条bにおける先例を参照するかぎり、これを満たす措置の範囲は極めて限られており、将来具体的に紛争が起きた際にMEAs上の義務の履行が制限されることが学説レベルでは懸念される。これまでのところMEAsの国内的実施が問題となる紛争事例はなく、NAFTA104条の解釈は明らかになっていない。その一因としては、現状では各国が比較的MEAsに規定に適合した国内実施法を整備したことが挙げられる。とりわけ北米大陸において問題が顕在化してきた廃棄物取引の分野では、NAFTA締結以前からバーゼル条約の規制レベルを越えない範囲での米加・米墨廃棄物協定が締結されており、二国間協力が進んでいることも見逃せない。その一方で、これと類似したモデルはWTO「貿易と環境」委員会においても提示されており、その有効性が実務・学界双方から期待されている。NAFTAの場合は米国を中心として、あくまでも政治的同質性を前提とした米加関係、および経済的相互依存を重視した米墨関係が前提となっていることに留意し、その限界を見極めつつGATT/WTO体制の下での多国間関係への応用可能性を模索する努力が今後必要となる。そのためにもNAFTAでの今後の慣行の蓄積が注目される。昨今、多国間環境条約(MEA)が政策手段として多用する通商制限が、GATT/WTOに代表される国際的な自由貿易規範と法的緊張関係にあることが問題視されている。この点については地域経済統合が多国間フォーラムのWTOに先んじてその調整作業を進めており、とりわけ北米自由貿易協定(NAFTA)の試みは学ぶべきものが多い。NAFTAは、その締結交渉の終盤においてクリントン民主党政権が環境ロピーの強い圧力を受けたため、これに北米環境協力協定が附属し、環境政策上の域内紛争そのものを調整する機能を有している。また、製品の規格・基準、補助金、その他輸出入制限についても、環境保護にかかる諸要因を考慮しつつ、その通商阻害性を評価すべきことが規定されているなど、「貿易と環境」問題への取り組みの優れた先例となっている。本研究の主題であるMEAの問題については、NAFTA104条をがこれを規定している。これは優先条約条項(trumping treaty claus)と言われ、MEA上の通商制限措置がNAFTAの通商自由化義務と抵触する場合、前者が優先される旨を規定する。但しかかる措置は、他の効果的かつ合理的に利用可能な代替手段がない場合に限ってNAFTA上の義務への優先を認められ、締約国な常にもっともNAFTAへの抵触の度合いが少ない措置を選択する義務を負う。現在のところワシントン条件、バ-ゼル条約およびモントリオール議定書の3条約と、関連の2国間条約がこの除外を受けており、将来に向けては3カ国の合意によってかかる除外を受ける条約を増やすことができる。しかしながら、この104条においては、優先的なMEAの選定が専ら加盟国の政治的なコンセンサスにのみ依存する。したがって、貿易・環境両政策間のすり合わせは行われず、その意味では両者の摩擦の根本的解決の理想型にはなお遠い。