hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体脂肪分布状態の判別法に関する基礎的研究

この研究は体脂肪の分布状態を判別する方法を見いだすことを目的とするものである。被験者は20歳26歳の健康な女子大学生29名の了解を得て実施した。核磁気共鳴画像(Magnetic ResonanceImaging : MRI)はスライス厚10mm間隔で、足底から頭頂までのT1強調横断画像を得て、これらの画像から皮下脂肪、内臓脂肪およびその他脂肪に分類した。脂肪量はそれぞれの面積にスライス厚を乗じて体積を求めた。内臓脂肪量の簡易測定法を見いだすために、身体各部位のインピーダンスを計測した。特に、躯幹部については腋窩部、臍上5cm部、臍部、臍下5cm部の各横断面毎に、それぞれ前-後間、左-右間のインピーダンスを計測し、併せて電極間距離の計測をした。その結果:水中体重秤量法から算出された体脂肪量とMRI法から得られた体脂肪量との間には1%水準で有意に高い相関が認められた。臍上5cm部、臍部、臍下5cm部の各横断面レベルについて、MRI法より得られた内臓脂肪量とそれら身体各部位レベルのインピーダンス値との相関は、1997年度と異なり98・99年度共に有意な結果は得られなかった。それは、内臓脂肪分布には個人差が非常に大きいことに起因するといえよう。内臓脂肪量と臍部レベルの体側の皮下脂肪厚が5%水準で有意な相関を示した。目的:体脂肪は健康関連因子として、近年注目されている。全身の体脂肪量や脂肪率にとどまるのではなく、脂肪沈着部位による量や率の同定へと、きめ細かな対応の必要性が高まっている。とりわけ内臓脂肪は皮下脂肪以上に健康との関わりの深いことが指摘されている。しかし、現状においては内臓脂肪量を正確に計測するのは容易ではない。我々はこれら内臓脂肪をはじめ各種体脂肪が身体の部位により、どのような分布を示すのか、その実態をMagnetic Resonance Imaging (MRI)法にて詳細に調べ、あわせてその簡易測定法を見いだしたい。方法:1)被験者には女子大学生9名をBMIを参考に幅広く対象を選定した。2)基本調査(生年月日、現在の健康状態、既往症、食生活状況、身体活動の状況、運動歴等)、形態計測(身長、体重、座高、上肢・下肢の長さおよび周径囲等)を実施した。3)インピーダンス法による体脂肪率の計測は日本製市販のSekisui社製、Tanita社製Omuron社製を用いた。また、部位別のインピーダンス計測には米国製Quantum BIA-101Qを改良した6電極(3部位間同時計測可能)を用い、特に躯幹部は腋窩部、臍上5cm部、臍部、臍下5cm部の各横断面につき、それぞれ前-後、左-右、斜め右前-斜め左後間を計測し、電極間距離の測定と合わせて簡易測定法検討のための資料とした。4)水中体重秤量法により各被験者の体密度を求め、それから体脂肪を推定した。残気量の計測はヘリウムガス法にて分析した。これを参考基準にして、各種インピーダンス法やMRI法で得たデータの妥当性、信頼性等を検討する。5)MRIは1cmきざみでT1強調画像を撮影、6名は全身、3名は躯幹のみの資料を得た。これらの横断画像をNIHの画像処理ソフトを用い、皮下脂肪、内臓脂肪、その他の脂肪に分類し、その面積を求めた。結果については、現在これらのデータを整理・集計・解析しているところである。

我々はこれら内臓脂肪をはじめ各種体脂肪が身体の部位により、どのような分布を示すのか、先ずその実態をMagnetic Resonance Imaging(MRI)法にて詳細に調べ、あわせて内臓脂肪量の簡易測定法を見いだしたい。方法:1)前年度に続き被験者の例数を増やすため被験者に女子大学生9名を追加、類似の検討を加えて信頼性および妥当性を高める試みをした。2)基本調査として、現在の健康状態、既往症、食生活状況、身体活動の状況、運動歴等を、形態計測として、身長、体重、上肢・下肢の長さおよび周径囲等を実施した。3)インピーダンス法による体脂肪率の計測は日本製市販のS社製、T社製を用いた。また、部位別のインピーダンス値の計測には精度の高い米国RJL社製Quantum BIA 101Qを改良した6電極を用い、特に躯幹部は腋窩部、臍上5cm部、臍部、臍下5cm部の各横断面につき、それぞれ前-後、左-右、斜め右前-斜め左後間を計測し、電極間距離の測定と合わせて簡易測定法検討のための資料とした。4)MRiは1cmきざみでT1強調横断画像を撮影し、これらの画像から皮下脂肪、内臓脂肪、その他の脂肪に分類し、その面積および体積を求めた。結果:1)水中体重秤量法より各被験者の体密度を求め、それらから体脂肪量を算定した。これを参考基準として検討したところ、MRI法は各種国産インピーダンス計に比して高い妥当性、信頼性が示された。2)臍部レベルについてMRI法で得た内臓脂肪量とインピーダンス値・皮下脂肪を用いた推定内臓脂肪量との相関は前年度結果と異なり有意な結果を得ることができなかった。現在、その原因と内臓脂肪量推定式の改良について更に検討を加えているところである。各種体脂肪が身体にどのような分布を示すのか、先ずその実態を核磁気共鳴画像(MRI)より詳細に計測し、肥満度別に皮下脂肪、内臓脂肪、その他脂肪に分けて分布状態を調べると共に内臓脂肪の簡易測定法の手掛かりを見い出す方法を探った。1)被験者の女子大学生11名を追加し、資料の信頼性及び妥当性を高める試みをした。2)水中体重秤量法による体密度を測定した。3)MRIはスライス厚10mmで、足底から頭頂までのT_1強調横断画像から面積、さらに体積を求めた。4)体幹各セグメントのインピーダンス値及びそれを電極間距離で除した値と内臓脂肪面積、体積との相関を検討した。計測には和製2社の機器に加え、米国RJL社Quantum BIA-101Qを改良した6電極計を用いた。その結果、1)水中体重秤量法による各被験者の体脂肪量とMRIの画像計測から得られた体脂肪量(MRI法)との間には1%水準で有意に高い相関が認められた。2)各種国産インピーダンス計より求めた体脂肪率とMRI法のそれとの間にも比較的高い相関が見られた。3)臍部及びその上及び下部位についてMRIから得られた内臓脂肪量と部位別インピーダンス値との相関は97年度と異なり98・99年度共に有意な結果は得られなかった。4)それは、内臓脂肪分布には個人差が非常に大きいことが原因の一つと思われた。5)内臓脂肪量と臍部レベルの体側の皮下脂肪厚との相関が5%水準で有意であり、内臓脂肪量推定の手掛かりとなり得る可能性が示唆された。
ニワトリの性決定遺伝子の同定

ニワトリの性別は産業的に大変重要であるが、性決定メカニズムは未だ明らかとなっていない。申請者はニワトリの性決定遺伝子を見つけるために、雌雄の生殖腺に発現している転写産物を、網羅的にスクリーニングした。その結果、生殖腺特異的な発現を示し、ZあるいはW上に存在する新規遺伝子配列を7種類同定した。申請者は研究期間内にこれら7種類の新規候補遺伝子の詳細なキャラクタライゼーションを行ない、性決定遺伝子であるかを検証した。候補遺伝子7種類のうち、Z染色体上の遺伝子2種類、W染色体上の遺伝子1種類の計3種類に、さらに解析対象をしぼった。これら3種類の遺伝子について詳細な解析を行い、Z染色体上の1種類の遺伝子は、哺乳類では造血系細胞の分化に働く転写因子として知られる遺伝子のホモログであり、鳥類では哺乳類と同様に造血系で機能するだけでなく、鳥類特異的に精巣分化に関わる新しい機能が確認された。Z染色体上のもう1種類の遺伝子は、性分化への関わりはないと判断された。また、W染色体上の1種類の遺伝子は、ユビキチン結合酵素の一種であることは明らかとなったが、卵巣分化にどのように関わるのかまでは確認できなかった。ニワトリの性別は産業的に大変重要であるが、ニワトリの雌雄がどのように決定されるのか、性決定メカニズムは未だ明らかとなっていない。申請者はニワトリの性決定遺伝子がみつからない要因として、鳥類特異的な遺伝子であること、性決定時期のごく限られた期間にしか発現せず、かつその発現量が低いこと、を想定し、雌雄の生殖腺に発現している転写産物を、網羅的にスクリーニングした。申請者は研究期間内にこれら7種類の新規候補遺伝子の詳細なキャラクタライゼーションを行ない、その機能を確認することで、性決定遺伝子であるかを検証した。ニワトリ初期胚(孵卵開始5.5、6.5、7.5、8.5、10、15、20日目)と孵化後4週目、8週目のニワトリの各組織(生殖腺、脳、心臓、肝臓、脾臓、腎臓、筋肉、血液、初期胚の場合は前肢、後肢)からmRNAを抽出し、RT-PCR法、ノーザンハイブリダイゼーション法を用いて各遺伝子の発現様式を雌雄間、組織間、発生段階間で比較した。ホールマウントin situハイブリダイゼーション法、in situハイブリダイゼーション法を用いて、発現様式および生殖腺中の発現部位を特定した。さらに候補遺伝子が含まれるcDNAクローンを単離し、全長配列を決定した。この時点で、4種類の遺伝子を候補からはずすことを検討したが、一部、再実験を行い、再検討を試みた。最終的に、7種類の候補遺伝子のうち、Z染色体上の遺伝子2種類、W染色体上の遺伝子1種類の計3種類に解析対象をしぼった。前年度の研究実施により、候補遺伝子7種類のうち、Z染色体上の遺伝子2種類、W染色体上の遺伝子1種類の計3種類に、さらに解析対象をしぼった。これら3種類の遺伝子について、qRT-PCR法を用いて、生殖腺中のmRNA発現量を定量した。ゲノムデータベースを用いて、エクソン、イントロンなどのゲノム構造を確認した。また、Z染色体上に遺伝子1種類においてのみ、データベースによりORFを予測し、特異的抗体を作製した。作製した抗体を用いて、各組織についてウェスタンブロッティングを行ない、タンパク質のサイズ、発現様式を確認した。生殖腺の切片を作製し免疫染色を行ない、発現部位を特定した。

以上の実験により、Z染色体上の1種類の遺伝子は、哺乳類では造血系細胞の分化に働く転写因子として知られる遺伝子のホモログであり、鳥類では哺乳類と同様に造血系で機能するだけでなく、鳥類特異的に精巣分化に関わる新しい機能が確認された。Z染色体上のもう1種類の遺伝子は、性分化への関わりはないと判断された。また、W染色体上の1種類の遺伝子は、ユビキチン結合酵素の一種であることは明らかとなったが、卵巣分化にどのように関わるのかまでは確認できなかった。
動脈硬化の早期リスク評価を目的とした運動負荷後血管機能検査法の開発

本研究では動脈硬化の前兆とされる動脈拡張不全を、運動負荷を用いて的確に把握する方法を確立することを目的とした。血管機能評価には動脈の硬さの指標を用いた。ステップ運動で軽く息がはずむ程度の運動を10分間実施することで、一過性の動脈柔軟性の向上が観察された。この変化には個人差があり、また急性に血管機能障害をもたらす高脂肪食摂取後には、運動後の動脈柔軟性向上が認められなかった。本研究により、10分間ステップ運動後の血管機能検査を用いて、動脈硬化の前兆を早期に的確に評価しうるものと考えられた。本研究に対する補助金の交付内定が遅い時期であったため研究開始が遅れ、今年度は基礎検討の予備調査のみの実施となった。血管機能検査として、これまでの使用経験、再現性等を考慮し、上腕-足首脈波伝播速度(baPWV)測定を採用した。BaPWVは主に中心動脈および下肢の動脈のスティフネスを示す指標であるが、血管内皮機能を一部反映することも報告されており、また臨床的に冠動脈硬化の進行ともよく相関することが知られている。この臨床的にも繁用されるbaPWVが様々な形態の運動および負荷により、実際にどのように変動するかをまず検討した。自転車エルゴメーターによる10分間の運動負荷前後でbaPWVを測定したところ、baPWVは明らかに低下した。またステップ台を用いたステップ昇降運動を、ややきつい程度の強度で10分間継続して行い、その前後でのbaPWVの変化を見たところ、運動後に明らかなbaPWVの低下が観察された。身体的要因等により運動ができないケースも考えられるので、他動的な負荷による刺激がbaPWVに及ぼす影響を検討した。負荷法としては、微細振動を発生するプレートの上で一定の姿勢を保持するホールボディーバイブレーション(WBV)を採用した。1分間×10セットのWBV試行の前後でのbaPWVの変化を見たところ、施行20分後、40分後にベースラインに比べて明らかなbaPWVの低下が観察された。これらの結果より、様々な運動形態や負荷により血管機能の指標であるbaPWVが低下することが示された。平成21年度は昨年度に引き続き基礎検討を実施し、運動負荷血管機能検査法の簡易プロトコールを構築した。・各種強度の運動負荷に伴う脈波の経時的変化に関する検討対象:20歳前後の男女10名を対象とした。なお何らかの疾患治療中、あるいは服薬中の者や、運動負荷が危険と医師が判断した場合は除外した。方法:(1)まず3名の被験者に対し、激しい運動負荷として階段昇降を5分間行わせた(ボルグスケール18程度)。(2)被験者全員にステップ台を用いたステップ昇降運動で、運動条件を以下のように設定して運動を負荷した。<運動条件>ボルグスケールの1113となるような強度で60回/分のペースで10分間のステップ昇降運動(1)、(2)の運動負荷前、負荷終了5分後から5分間隔で30分後まで、経時的に脈波の測定を実施した。脈波としては、form ABI/PWVを用いて上腕-足首脈波伝播速度(baPWV)等を測定した。結果:激しい運動負荷となる5分間の階段昇降後に全例でbaPWVの低下が観察され、血管のスティフネスが下肢を中心とした激しい運動負荷により再現性良く低下することが示された。この低下は30分以内に運動前値に復した。次に、より安全な運動負荷条件下で同様の現象が観察されるかを(2)で確認したところ、この条件の運動負荷は被験者に過度の負担を与えることなく、(1)のような激しい負荷に類似したbaPWVの変化をもたらすことがわかった。また(2)の負荷条件において、baPWVの低下の程度や回復までの時間に明らかな個人差が認められ、運動習慣のある被験者ほどbaPWVの低下が大きく、その持続時間が長い傾向が認められた。運動負荷によるbaPWVの変化は、これまでアーチファクトとして検査前の運動は避けるといった視点で捉えられていたが、本研究により運動負荷後のbaPWVの低下が生活習慣病予防の観点から積極的な意義を持つ可能性が初めて示唆された。今年度初めに所属大学が変わり、当初計画した運動効果の横断的検討や縦断的検討を実施することが不可能となったので、動脈硬化予防に対する運動効果を確認する代わりに、動脈硬化のリスクを高めるような食事の急性負荷が本研究で開発した評価指標に及ぼす影響について検討することとした。負荷として、すでに血管内皮機能障害をもたらすことが報告されている高脂肪食負荷を採用した。対象者に、高脂肪食として某ファーストフード店のメニューを組み合わせて、総エネルギー量980kcal、脂質52gに相当する食事を摂取させた。この高脂肪食摂取後、血中トリグリセリド値がピークとなることが予想される

3時間経過後に、ステップエクササイズ(ステップ高20cm、120bpmで10分間)を行い、運動負荷後脈波検査を実施した。高脂肪食負荷前、負荷3時間後の血液検査の結果、血清トリグリセリド値の上昇、血清亜硝酸/硝酸塩濃度の低下、白血球数の増加が観察され、トリグリセリドリッチリポタンパクや白血球に由来する酸化ストレスの結果、血管内皮細胞由来の一酸化窒素が減少し、血管内皮機能が障害される血管内環境であったものと推察された。高脂肪食負荷後3時間経過してステップエクササイズを行った後、直後から10分おきにbaPWV検査を実施したところ、運動直後から20分後にかけてbaPWVの低下が観察され、運動による動脈スティフネスの低下が見られた。しかし高脂肪食負荷日とは別の日に行ったコントロール試験結果と比較して、平均値で運動直後、10分後において高脂肪食負荷後の方が高い値を示した。すなわち高脂肪食負荷により、運動後の動脈スティフネス低下が抑制される結果が示された。以上の結果は、高脂肪食負荷による血管内皮機能低下を運動負荷後脈波検査法により観察できたものと考えられ、本評価法が軽微な動脈硬化リスクを検出できる可能性を示すものと考えられた。
高齢者の脳機能低下に影響する進行性核上性麻痺の早期病変に関する臨床病理学的検討

嗜銀顆粒病脳における進行性核上性麻痺(PSP)のタウ陽性アストロサイト病変を検討するため,PSP14症例と嗜銀顆粒病(AGD)26症例の前頭葉皮質,尾状核,被殻から得た切片を各種の抗タウ抗体,抗ユビキチン抗体,抗p62抗体を用いて免疫染色した.AGDステージが進行するほど多くの抗体でGFAが染色された.PSPのGFAはAGD stage IIIのGFAと同様の染色パターンであったが個数は多かった.以上から,AGDおよびPSPのアストロサイト病変では連続的にタウのリン酸化が進行し,ユビキチン-プロテアソーム系とマクロオートファジー-リソソーム系が関与し始めることが推測された.進行性核上性麻痺(progressive supranuclear palsy: PSP)は薬剤抵抗性のパーキンソニズムや前頭側頭型認知症を呈する為,治療,看護,リハビリテーションにしばしば困難をきたす.本研究の目的は,PSPの超早期から進行期までのタウ陽性病変の脳内での進展と,タウの過剰リン酸化や立体構造変化の進行を検討し,早期診断,治療,看護,リハビリテーションの適切な方針決定に役立つ知見を得る事である.この目的のために,平成27年度は,PSP症例と,PSPの病理診断マーカーであるtufted astrocytesを有する嗜銀顆粒病(AGD)症例について,tufted astrocytesの形成・成熟過程の免疫組織学的な予備的検討を開始した.この検討では(1)AT8陽性Gallyas陰性tufted astrocytesを有するが神経原線維変化の量はPSPの病理診断基準を満たさない3例,(2)AT8陽性Gallyas陽性tufted astrocytesを有するが神経原線維変化の量はPSPの診断基準を満たさないAGD1例,(3)AT8陽性Gallyas陽性tufted astocytesを有し神経原線維変化の量はPSPの診断基準を満たすPSP2症例について,各種の抗タウ抗体,抗ユビキチン抗体,抗p62抗体を用いた網羅的な免疫染色を予備的に行った.その結果,各群のtufted astrocytesの染色性には違いがあり,抗タウ抗体で染色されるtufted astrocyte数は(1)<(2)<(3)の群の順に増加した.タウオリゴマーに対する抗体では(2)の段階でのみ染色性が認められた.ユビキチンとp62は(2)(3)の症例のtufted astrocytesに蓄積が認められた.以上から,AGDおよびPSPのtufted astrocytesにおいては,連続的にタウのリン酸化が進行し,タウオリゴマーが形成され,蛋白分解のためのユビキチン-プロテアソーム系とマクロオートファジー-リソソーム系が関与し始めることが推測された.以上の結果を平成28年6月の日本神経病理学会総会で発表する.各種の染色方法で代表例について予備的に検討することが終了した.この予備的検討で得られた条件で残りの症例を染色し半定量評価を行っていく事が可能となった.また,症例を蓄積していく過程で報告した方が良い所見を有する症例があるため,症例報告の形式での学会発表と英文誌への投稿の準備を開始している.嗜銀顆粒病(AGD)のタウ陽性アストロサイト病変の免疫染色性の検討を継続している。まず予備的検討としてtufted astrocyte(TA)に類似したタウ陽性アストロサイト(TAI)を有すAGD(AGD-TAI)5例2例,TAを有するAGD(AGD-TA)1例,進行性核上性麻痺(PSP)1例の前頭葉皮質を各種抗タウ抗体、抗ユビキチン,p62抗体で染色し,陽性となったアストロサイト病変を半定量した.その結果、染色性の特性からAGD-TAやPSPではAGD-TAIに比してTAあるいはTAIのタウのリン酸化は進行しており,ユビキチン-プロテアソーム系とオートファジーの関与もあると考えられた.この結果は2016年日本神経病理学会で発表した。この結果を基にAGDを有し神経原線維変化の量はPSP病理診断基準を満たさず前頭葉にTAやTAIを有すAGD-TAI5例とGallyas陽性TAを有するAGD-TA2例,PSP8例を検討した。前頭葉皮質にて抗タウ(AT8,AT100,AT180,Alz50,MC1,T22),ユビキチン(MAB1510),p62C末抗体陽性のTAとTAIを半定量的に評価した。AGD-TAI5例のTAIはAT8 4例,AT100 5例,AT180 3例,Alz50 3例で陽性で,MC1,T22,MAB1510,p62は全例陰性であった.

AGD-TA2例ではAT8 1例,AT100 1例,AT180 2例,Alz50 1例,MC1 1例,p62 1例で陽性,PSP8例ではAT8 8例,AT100 7例, AT180 8例, Alz50 8例,MC1 7例,T22 3例,MAB1510 1例,p62 7例で陽性となるTA・TAIを認め,タウのコンフォーメーション変化やタウオリゴマーを認識する抗体や抗p62抗体陽性の病変を有する症例の頻度はPSPよりAGD-TAIで低かった.AT8,Alz50,MC1,p62陽性病変数はAGD-TAIよりPSPの方が有意に多かった(p<0.01).以上からAGDとPSPのTAやTAIのタウ・ユビキチン・p62染色性,嗜銀性は連続的で,同一の病変形成過程の異なる段階を観察している可能性が考えられた。これらの結果は認知症学会において発表した。また関連する症例で報告すべきものは発表した。嗜銀顆粒病におけるタウ陽性アストロサイト病変の免疫染色性を進行性核上性麻痺における病変と比較することでその病態上の位置づけを明らかにすることが本研究の焦点であり、免疫染色はおおむね終了している。評価を続けてデータを取りまとめている状況である。嗜銀顆粒病脳における進行性核上性麻痺(PSP)のタウ陽性アストロサイト病変を検討するため,PSP14症例と嗜銀顆粒病(AGD)26症例の前頭葉皮質,尾状核,被殻から得た切片を各種の抗タウ抗体,抗ユビキチン抗体,抗p62抗体を用いて免疫染色した.AGDステージが進行するほど多くの抗体でGFAが染色された.PSPのGFAはAGD stage IIIのGFAと同様の染色パターンであったが個数は多かった.以上から,AGDおよびPSPのアストロサイト病変では連続的にタウのリン酸化が進行し,ユビキチン-プロテアソーム系とマクロオートファジー-リソソーム系が関与し始めることが推測された.予備的検討で得られた条件で残りの症例を染色し半定量評価を行っていく.平成28年度中に全例の染色と半定量評価は終了させる.この結果についてはまた途中経過報告を学会発表として行う予定である.また,症例を蓄積していく過程で報告した方が良い所見を有する症例があるため,そのような例については症例報告の形式での学会発表と英文誌への投稿を行う予定である.2016年に本研究で対象としているタウ陽性アストロサイト病変の分類に関する国際的なコンセンサスペーパーが出た。今後の論文はこの定義や用語を用いることが望ましいため、提唱された分類に沿った形でデータを収集するよう評価方法を修正している。今年度中に結果をまとめて発表する。並行して英語論文の執筆を行い、投稿につなげる見通しである。老年期精神医学既にある抗体等を用いて行えた染色があったため予定より試薬購入量が少なかったため残金としての次年度使用額が生じている.抗体購入費が予想より抑えられたため。引き続き必要な抗体を購入することで平成28年度に消費されると予測している.抗体や試薬の購入、旅費として使用する予定である。
人員整理の実態と法理についての日独比較研究

本研究は、人員整理問題が、労働者にとって帰費事由のないまま職場を喪失させる点で過酷であるとともに、企業にとっても生き延びるための不可欠の手段であるという認識に立って、人員整理の実態と法理に関する日独比較研究をしようとするものである。その際、単に解雇の実態のみならず、その後の生活実態と生存権保障の法理の研究をも通して整理解雇法理の再検討ならびに立法政策をも展望しようとするものである。本年は、日本における人員整理関係の図書・資料を収集し、かつ事例研究として東北造船事件の聞き取り調査に着手し、また西ドイツについてては、解雇法制関連図書・資料及び社会保障法関連文献(学術図書・判例集)を収集しつつ、検討してきた。そのなかで、まず西ドイツにおける「営業譲渡と解雇」について論文をまとめつつある。西ドイツにおいては、1972年経営組織法で民法に新条項(613条a)が追加され、営業譲渡に際しての労働関係の移行が命ぜられ、かつ旧使用者の継続的責任が定められた。それは1980年に改正を受けて現在に至るが、72年以前は日本と同様の法状況であったといってよい。しかし、西ドイツにおいては、第二次大戦前の二度にわたる立法化の動き(1923、1938年法案)及び51年解雇制限法の立法化を背景としてわが国と異なった学説・判例の展望がみられる。わが国の法理の特徴は、新旧企業の「実質的同一性」の存否によって労働関係の移行の存否を決定するか、西ドイツにおいては、それを「事業所」の基本的性格と労働者保護の理念から導いていると考えられる。両国の「事業所」の法的地位の差異、社会保障を含む労働者保護システムの差異に遡って検討することを今後の課題として残している。
住民組織のネットワーク力を測定する尺度の妥当性検証

2009年12月に調査票を822名に配布し590人から回答を得た(回収率71.8%)。基本属性は、9割が女性で、年齢は4割以上が60歳以上、半数以上が無職(主婦も含む)であった。活動の行動評価の項目では「新しく得た知識や情報が、自分にも活用できるか考えるようにしている」(91.2%)が最も高く、「自分が伝えた知識や情報が活用されているか、伝えた相手にその後の様子を尋ねてみている」(25.8%)が最も低かった。今年度はネットワーク尺度の洗練のため、尺度の記入及び「住民組織のネットワークカを測定するための尺度開発」で開発した(仮)ネットワーク尺度Ver.1(以下、ネットワーク尺度)の妥当性を高めるため、1)住民組織を対象に、ネットワーク力尺度への記入および属性や経緯についてヒアリング調査を行った。また、来年度の量的調査に向けて、2)住民組織のアウトカムをヒアリングと文献から検討した。さらに、どの程度の住民が住民組織(グループ)とつながっているのか(ネットー枠を持っているのか)について実態を明らかにするため、3)地域住民の住民組織への参加状況を把握した。1)ヒアリング調査ウォーキングの会、高齢者ボランティアの会、子育てサークル等のヒアリング調査を行った。会を継続させる上で重要な要素と考えられた共通項目として、「強力なリーダーシップをとる人がいること」、「リーダー核は複数で組織されていること(負担の分散)」、「参加に満足感や楽しみがあること」等が抽出された。2)次年度調査に向けたアウトカムの検討文献検討を行ったところ、会の目的に応じた様々なアウトカムが設定されていた。中には、会の継続年数や時間、参加人数の増加率、満足度、自己効力感、等も見られた。3)住民組織への参加状況の調査子育て中の若年成人を対象に住民組織への参加状況に関する調査を実施した。都内A地域での乳幼児健診対象児の親夫婦約2,500人(1,266世帯2,521人)を対象として無記名自記式質問紙調査を実施した。その結果、地域のグループ活動に参加している者は母親23.1%、父親2.7%であった。平成20年度は平成19年度に精選したネットワーク尺度の項目(組織活動の行動評価項目)が、活動回数、活動満足度、負担感、やる気、等とどのように関連するかを明らかにするため、調査を実施した。健康に関する知識や情報を家族・近隣・地域住民に伝達することを目的の一つとする、2つの健康推進員組織である、A組織とB組織を選定した。調査表作成にあたり12名を対象に事前にヒアリングを実施した。それを基に調査票を作成、プレテストを健康推進員(以下、推進員とする)を対象に15名に実施し、偏りがある項目や、回答しにくい項目などに修正を加えた。平成21年度12月に調査票を822名に配布し590人から回答を得た(回収率71.8%)。2つの組織を比較したところ、属性や意識等の結果に違いが見られたため、分析は組織ごとに行った。ここではA組織について述べる。活動の行動評価の項目では「新しく得た知識や情報が、自分にも活用できるか考えるようにしている」(91.2%)が最も高く光「自分が伝えた知識や情報が活用されているか、伝えた相手にその後の様子を尋ねてみている」(25.8%)が最も低かった。自分自身の知識の普及や、日常接する人(家族・友人・近隣等)への知識の伝達については、行動している人の割合が高かった。一方、多くの地域住民へ伝える行動や、得た知識の吟味については、行動できている者の割合が低かった。A組織は健康に関する知識の伝達が活動目的の一つである。その実態として、自身が日常接する人には行うが、日常接することのない人までに健康情報を伝達することは難しいことが分かった。それにより、推進員個々の元々持つネットワークの多さが、知識や情報を伝達する行動に影響することが推測された。
周期性血小板減少症の病態に関する研究

周期性血小板減少症の周期形成の機序として、(1)巨核球の産生変化、(2)巨核球内での血小板産生変化、(3)血小板の破壊の変動、があることを我々は明らかにしてきた。更に、我々は、今回末梢血中に流出するRNAを含んだ血小板(reticulated platelet;RP)を測定することでこれまで困難と考えられてきた血小板回転を血小板数の周期毎に観察することを試みた。RPは、Thiazole Orangeで染色した血小板をflow cytometryを用い計測した。【結果】破壊亢進の周期を持った症例では、RP/Plt.比は0.052.33と46.6倍の変動を示し、RP数は、1.033.24(x10^3/μl)と変動した。周期的な巨核球産生の変化を示す症例では、RP/Plt.比は0.062.64,RP数は、0.163.75であり、巨核球成熟の変動のみられる症例では、RP/Plt.比は0.310.63,RP数は、1.963.03であった。【結語】RPの観察結果は、骨髄穿刺を行って計測した巨核球動態とよく合致し、RP測定により患者負担の軽減が期待された。また、RP測定の欠点である、血小板産生、破壊の識別を解決するために必要なデータの一部が得られた。
三波川高圧型変成岩のエクストルージョンウェッジ

四国中央部の三波川高圧型変成帯を広域マッピングした。マッピングは、大歩危砂質片岩、緑泥石帯主要部、緑泥石帯Lテクトナイト、ガーネット帯、アルバイト-黒雲母帯、オリゴクレース-黒雲母帯に、帯区分して行った。その他、砂質片岩、石灰質片岩、ピーモンタイト珪質片岩、マフィック片岩、アンフィボライト、エクロジャイト、変成超塩基性岩の特徴的な岩相を独立にマッピングした。エクスヒューメイションはデタッチメント断層を伴うウェッジエクストルージョンに始まり、アウトオブシークエンススラスト(OST)とデュープレックスに引き継がれ、最終的に正立褶曲に装飾されている。中央構造線は三波川変成岩のルートである。エクロジャイトは御荷鉾オフィオライトのメタモルフィックソール由来と思われる。四国三波川変成帯の広域野外調査とマッピング、および超塩基性岩の変成作用解析四国中央部の三波川高圧型変成帯を広域マッピングした。アクチノライト片岩、また今回の調査で明らかになったそれと密接に伴う金雲母片岩は、汗見川デタッチメント断層など、D2断層構成物として、産する。周囲に、現在岩石名を薄片で検討中であるが、超塩基性岩?か片玄武岩?、石灰質片岩、珪質片岩を伴うことがある。従って、断層の起源はマントルと海洋地殻、また一面ではメランジェであって、この断層は初生的には海溝型地震を引き起こした断層と考えられる。これらを念頭に解析を進めている。デタッチメント断層とその他の断層は、上記のアクチノライト片岩をマーカーとすると、東西に良好に連続して、追跡できる。つまり、ガーネット帯や黒雲母帯の高度変成岩は東西に連続した分布をもつ。ところが、東方の高知自動車道路の谷で、高度変成岩の分布は途切れ、谷には緑泥石帯の低度変成岩のみが分布している。これは両者間に、今回、新発見の蛇野アオウトオブシークエンス断層(新称)が存在するためである。一方、高度変成岩分布域の南方では、蛇野OSTは緑泥石帯の中、多色凝灰岩起源のLテクトナイトの下盤を通過していて、ここで緑泥石帯は蛇野OSTを境に2分される。従って、汗見川流域の高度変成岩と緑泥石帯のLテクトナイトは根無しである。最初に、デタッチメント断層でこれらは緑泥石帯に対して、エクスヒュームした。直後に、OSTで、これらは切断された。今年度に調査予定の東赤石の山塊をなすエクロジャイトなどの高度変成岩も根無しである可能性が高い。沖縄本島の基盤岩にも、デタッチメント断層があり、本島中・北部全域のとりまとめも行った。5万分の1地質図付きの解説書は、原稿は完成し、今年度、出版予定である。超塩基性岩起源のアクチノライト片岩を伴うことで特徴付けられる、汗見川デタッチメント断層など、高度変成帯を限るD2正逆断層は、汗見川流域から、2009年度に調査した北西の別子地域に、そのまま連続することを確認した。つまり、オリゴクレース-黒雲母帯の延長に、東赤石のエクロジャイトが位置していて、これらがエクストルージョンで、最もエクスヒュームされた変成帯となる。エクロジャイトの北側境界は正断層、南側境界は逆断層である。エクロジャイトを含む高度変成帯は、しかし、別子地域でも、D2の蛇野アオウトオブシークエンス断層で、下盤の緑泥石帯の低度変成帯と明瞭に区分されることを確認した。蛇野アオウトオブシークエンス断層は低角であるが、緩く褶曲しており、またバックスラストも上盤側に見られ、複雑な構造形態をもっている。いずれにせよ、エクロジャイトを含む高度変成帯は構造的に根無しで、現在、中央構造線である三波川帯と領家帯との境界には、高度変成帯の由来となった失われた地帯があった。別子地域南方の、中七番では、緑泥石帯の構造的下位に、変成タービダイトを確認した。これは従来通り、大歩危地域のそれに相当するものである。大歩危地域でもその境界断層を、地質学会の巡検の機会に、観察できた。石垣島では、変成帯の境界断層に、超塩基性岩が見られる。変成岩のエクストルージョンには始新統の野底層と宮良層も参加しており、エクスヒョウーメイションは始新世である。野底層の火山岩は、ガブロや超塩基性岩をも伴う、前弧オフィオライトと捉えることができる。

エクストルージョンウェッジの北側を中心に、背斜を確認した。しかし、構造は非対称で、エクストルージョンは背斜軸の北翼には対応しない。ここには、かわりに種々の変成帯からなるデュープレックスがアウトオブシークエンススラストの上盤に生じている。これらが、所詮、中央構造線からエクストルードした三波川高圧変成岩のエクスヒューム時の大構造である。なお、これらから、横臥褶曲は存在し得ない。アウトオブシークエンススラストの下盤はLテクトナイトを除いた緑泥石帯で、アウトオブシークエンススラストの影響で、乱雑に破壊されているのが特徴である。さらに下盤には大歩危砂質片岩があるが、これは実は2階建てで、2層準に発達することを確認した。大歩危砂質片岩のうち、構造的下位側の片岩は背斜に参加しているが、構造的上位の砂質片岩は背斜の北翼のみに存在している。一方、薄片はほぼ作成でき、鏡下観察、また鉱物のEPMA分析から、三波川変成作用は、超塩基性岩の定置以降に起こったことが明らかになった。このことは、超塩基性岩がメランジェプロセスで定置したというより、堆積性岩塊である可能性が強いことを、現時点で示している。つまり、残念ながら、震源断層の化石としての見込みは薄くなっている。石垣島の超塩基性岩も、岩相上の見かけも含めて、三波川帯のそれと類似している。一方、レリックでチタンオージャイトを確認した。これにグロコーフェンが重複して生じている。四国中央部、高度変成岩が主要分布する三波川帯を調査、広域マッピングした。主要な成果は、汗見川デタッチメント断層や高度変成岩鍵層の追跡、東への不連続確認による蛇野アウトオブシークエンス断層の発見と追跡(これが"四万十変成帯"と三波川帯高度変成岩との境界断層である;デタッチメント断層以外には、最もありそうな地震断層の候補である;ただし、真の海溝型地震断層に相当する断層はついに三波川帯高度変成帯からは見出せなかった)、富郷デュープレックスの発見と大歩危背斜との対応関係の明示、大歩危砂質片岩は2層準に発達することの確認、エクロジャイトは御荷鉾オフィオライトのメタモルフィックソールに由来する堆積性メランジェ岩塊であることの証明(エクロジャイトにはプレD1のスタティックな構造が保存されている;なぜスタティックであるかは分からない)である。以上はこれまでの三波川帯の大構造の見直しであるとともに、それを初めて明確にしたことに他ならない。簡単な解説書付きの7.5万分の1カラー地質図として、愛媛県総合科学博物館から発刊となった。本研究の成果は、地質図そのものであるが、上記した成果は解説書でも述べてある。地質図は三波川帯研究者の現地調査に有用である。また、縮小した地質図ファイルを三波川帯研究者に提供するので、その図は、東野(1990)に代わって、多くの論文でインデックス図として、使用、引用されることが期待できる。並行して研究を進めた石垣島の高圧変成岩のエクスヒューム構造についても、国際誌に掲載される。
方言主流社会における方言と共通語の使い分け行動と使い分け意識に関する調査・研究

方言で生活することが日常の地域社会においては、共通語が中心の社会とは違った「ことばの使い分けル-ル」があってしかるべきであるし、均質な学校教育から離れて、それぞれの地域社会にあった方言の使われ方や役割について話し合われる必要がある。共通語の必要性は高校生よりも若年層で、それよりも上の世代ではさらにその必要性を感じており、一般に社会的経験年数と共通語の必要性とには相関関係があるといえる。方言話者たちは、共通語の必要性を感じると共に、一方で後世に方言を語り継ぎたいとも考えていた。自分の子供や孫には両言語を使い分ける成人になって欲しいと考える人が8割に達している。彼らの共通語の受入口は学校教育よりもテレビに因るところが大きく、学校教育には使い分ける指導を期待していることがわかった。教育関係者の意識について見てみると、小学校教員は初等教育の必要性から、また高等学校教員では共通語社会に送り出すための準備教育という面から共通語教育についての意識が高くなっていた。中学校教員では小・高の教員よりも共通語教育に対する意識は10%ほど低くなっていた。また、放送での方言の使われ方については、一時期よりも否定的な意見は減少したものの、それでもノンネ-ティブタレントが方言を使った場合には「いやな感じがする」との意見が4割を占める。送り手側であるマスコミ関係者も同様の回答傾向を示し、番組や紙面上での方言の扱いに対して(複数回答)「少し興味本位の所がある」(50%)や「方言の良さを十分に伝えていない」(50%)と答えるが、一方で「それで番組が盛りあがるならかまわない」との回答も高くなっている(31%)。慎重な取り扱いが望まれる。今回の研究の成果は、論文という形だけでなく、テレビやラジオの特集番組、地元紙や全国紙を通じての提言を行ってきた。また、教育委員会作成の視聴覚教材にもその成果が活かされており、地域社会全体が方言主流社会におけることばの使い分けル-ルを考え始めるようになった。方言を使って生活することが日常である社会(方言主流社会)に住む人々の、ことばや地域に対する感じ方、考え方、希望、そして実際にとっている言語行動などを調査することで、方言主流社会における標準語と方言の関係や使い分け意識、そしてその行動を捉えようとして調査を行った。平成2年度は属性の違いよって、以下の母集団を調査した。【津軽域調査】(1)世代差:中年層(50歳台)・若年層(20歳台)・高校生(高校3年生)の3世代を調査した。(2)地域差:津軽地方における都市化の度合いに注目して、次の8地点で調査を行った。青森・弘前・五所川原・黒石・浪岡・平内・中里・碇ヶ関【県人会調査】津軽から首都圏に出て行った人々の意識や行動はどうなのかについても捉えるべく、「東京青森県人会」に協力を依頼しての調査を行った。【東京ネ-ティブ調査】都内で生まれ育ち、その後も都内で生活している人々を調査した。東北方言に対する首都圏の人々の意識を知るための母集団である。【インフォ-マント数】津軽域調査では、それぞれの属性について10名ずつ、計240名(有効回答:10名×3世代×8地点)を調査した。県人会調査・東京ネ-ティブ調査では、それぞれ、107名、103名(有効回答)の調査結果が得られた。【集計・分析】

得られた結果は、電算処理をし易いよう、コ-ディング・シ-トへ記入し、入力作業を行った。現在、集計結果の分析と解釈を行っている。方言で生活することが日常の地域社会においては、共通語が中心の社会とは違った「ことばの使い分けル-ル」があってしかるべきであるし、均質な学校教育から離れて、地域社会における方言の使われ方や役割などについて、それぞれの地域で話し合われなければならない。本研究は青森県津軽地方に住む人々のことばや地域に対する感じる方や、考え方、そして実際にとっている言語行動などを調査することから、方言主流社会における共通語と方言の関係や使い分けに対する地域の人々の考え方などを整理しようとしたものである。本年度は時に、職業の違いに重点をおいての調査・考察を行った。これまでの調査成果から、津軽地方の人たちは津軽方言の規範的ものとして弘前市の方言を支持していることが明らかとなっている。そこで、弘前市在住の人々をその職業から5層(接客販売業・農業・大学生・自営業・事務職)に分類しての調査を行った(50名調査)。また学校教育と方言の関係を調べるために、実際に教育に携わっている教師を3層(小学校教諭・中学校教諭・高校教諭)に分類しての調査を行った(100名調査)。また昨年までの調査結果から、地域の人々は共通語の手本としての役割をテレビに大きく依存している、ということも明らかになっている。そこで共通語の送り手であるマスコミ関係者の行動や意識と対比できるように、津軽で生まれ育ち、現在、津軽地方のマスコミで活躍している人々を3層(アナウンサ-、放送記者、新聞記者)に分類し、100名の調査を行った。それらの調査結果は、デ-タ処理ソフトに入力し、主成分分析や林の数量化理論などを用いての分析を定量的に行い、多面的な考察を加えた。その結果は報告書として現在まとめつつある。総じて地域社会は、方言と共通語のバイリンガル化を望んでおり、共通語化は進行するものの、方言が消失するということはないようである。
生体内分解性高分子微粒子を用いた子宮局所におけるドラッグデリバリーシステムの開発

子宮は特に子宮内膜を標的とした場合、全身投与する事なく、子宮腔内に直接アプローチする事により、局所の標的化が可能な臓器である。本研究では、子宮腔内に直接投与する事ができるような、新たな子宮に対するdrug delivery system(DDS)として、(1)カチオン化多糖および(2)B型肝炎ウイルス(HBV)を利用したウイルス粒子を用いた中空ナノ粒子であるbio-nanocapsule(BNC)を用いて、まずこれらが子宮に対する遺伝子導入の担体として用いる事ができるのか検討し、それぞれの最適化を行った。子宮内膜においては多くの糖鎖の発現が報告されているものの、妊娠に係る病態および子宮体癌に特異的なものは未だ見つかっていない。そこで、本研究ではカチオン化多糖として、経口薬剤のコーティング剤として既に広く用いられている、デキストランを用いた。スペルミンでカチオン化したデキストランとplasmid DNAのナノオーダーの複合体を作製した。N/P=0.25、アミノ基導入率5%のデキストラン-DNA複合体において、有効な遺伝子導入効率が得る事ができた。BNCは酵母を用いて精製され、この粒子はすでに全世界で20年以上も臨床で使用されてきたB型肝炎ワクチンと同様の構造であり、BNCを臨床応用する際の毒性や安全性に対する懸念を著しく低減できる。BNCはHBVがその表面に肝臓に特異的な結合部位を持つために、全身投与したとしても肝臓に特異的に送達される特性を持っている。我々はこの肝臓に特異的な結合部位であるpre-S1領域のN末端をTATペプチドに置換した。TAT-BNCにより、子宮内膜上皮細胞において一過性の有効な遺伝子効率が得る事ができた。今回、TAT修飾したpre-S1領域は糖鎖やサイトカインなどを修飾する事も可能であり、将来病態特異的な物質が明らかになれば、細胞標的化したDDSとしてこれを用いる事ができると考える。これら結果より、カチオン化デキストランおよびTAT-BNCが子宮に対する新たなDDSに成り得る事が示唆された。新たな子宮に対するdrug deliverysystem(DDS)として、カチオン化多糖およびB型肝炎ウイルス(HBV)を利用したウイルス粒子を用いた中空ナノ粒子であるbio-nanocapsule(BNC)を用いることについて検討を行った。カチオン化多糖には、経口薬剤のコーティング剤として既に広く用いられている、デキストランおよびプルランを用いた。カチオン化した多糖とplasmld DNAの複合体を作成し、子宮に最適な条件の検索を行った。マウス生体内子宮に対して、luclferase強制発現プラスミドベクターの導入および導入子宮を用いたluclferase assayの結果、カチオン化プルランおよびデキストランを用いて、子宮にたいしてin-vivoで遺伝子導入ができることを確認した。我々はこの肝臓に特異的な結合部位であるpre-S1領域のN末端を他のペプチドに置換した。子宮局所には、開腹する事なく、直接的に子宮腔内にアプローチが可能であるために、これにより子宮局所に投与が可能である。これまでに、BNCの粒子が一過性に子宮に滞留する条件を設定し、BNCが腹腔内に移行していないことを確認した。BNCを用いてマウス生体内子宮に対して、luciferase強制発現プラスミドベクターの導入および導入子宮を用いたluciferase assayの結果、BNCを用いて生体内子宮に遺伝子導入ができることを確認した。次年度は導入した遺伝子の発現期間および、妊娠への影響について検討を行う。子宮に対して広く応用する事を視野にいれ、妊娠初期、中期および後期に妊娠に影響を与えることなく、遺伝子導入ができるようにさらに至適化する事を次年度の目標とする。

我々はこの肝臓に特異的な結合部位であるpre-S1領域のN末端をTATペプチドに置換した。TAT-BNCにより、子宮内膜上皮細胞において一過性の有効な遺伝子効率が得る事ができた。今回、TAT修飾したpre-S1領域は糖鎖やサイトカインなどを修飾する事も可能であり、将来病態特異的な物質が明らかになれば、細胞標的化したDDSとしてこれを用いる事ができると考える。これら結果より、カチオン化デキストランおよびTAT-BNCが子宮に対する新たなDDSに成り得る事が示唆された。
中国農村の新たなリーダー像とフォロワーの仕組みに関する研究

中国では,農村部の貧困問題や高齢化による人材不足に対応するため,新卒者を中心とする若者を農村部に派遣し,地域自治や学校教育,貧困削減に従事させるといった,いわゆる地域サポート人材事業を行なっている。具体的には,大学生村官制度,大学生志願服務西部計画,特崗教師,三支一扶計画があり,これらの制度で農村部に派遣された若者はこれまで計100万人以上に達している。その一部は,農村部に定着し,起業したり,地域幹部として村の自治に関わったりするなど,新たなリーダーとして重要な役割を果たしている。本年度は,こうした中国における地域サポート人材事業の実態に関する資料の収集と現状把握を行った。具体的には,中央政府が発表している政策や文書の内容を収集・整理し,制度の変遷とその背景について考察した。また,地元大学の研究者と共同で,陝西省安康市寧陝県で大学生村官に関する予備的調査を行った。ここでは,大学生村官や村官が活動する村の幹部,村官を管理する地元共産党組織部の幹部に対してヒアリング調査を行い,村官制度の詳細や管理体制,村官の活動状況についてのデータや情報を収集した。この結果,ヒアリングを行った多くの村官は,仕事を通して農村への価値観がポジティブに変化し,多くが任期終了後も何らかの形で地域に関わり続けている。そして,その一部は起業をすることで大きな経済効果を生んでいた。また,多くが村官の任期中から地域で重要な立場や権限を与えられており,農村の新たなリーダとして地域の発展に大きく貢献していることが分かった。農村の新たなリーダーの台頭に大きな役割を果たす地域サポート人材事業に関する政策や文章の整理については順調に進んでいる。また,現地の研究者との関係構築も順調で,意見交換も積極的に行うことができている。このことから,陝西省での予備的調査を行うことができ,わが国において情報が少ない大学生村官の実態を把握することができ,仮説構築において有意義な機会となった。それに加え,雲南省での調査準備も順調に進んでおり,地元大学の研究者とも積極的に意見交換を行っている。その一方で,研究成果の発表という点では若干の遅れが生じているが,陝西省と雲南省というこれまで関わりのなかった地域を開拓し,実態調査を行うメドが立ったという点からも大きな問題はないと考えている。今年度は,陝西省と雲南省において大学生村官に関する実態調査を行い,村官が農村の新たなリーダーとしてどのような役割を果たしているか,リーダーとして機能している背景やその仕組みについて分析を行う。また,当初の計画では,郷村観光の発展に伴い,地域住民を組織化して観光業を展開する法人(観光経営体)を設立・運営することで,新たなリーダーとして台頭した住民に焦点を当てた研究をすることになっている。郷村観光については,これまで取り組んできた研究テーマなので,調査地の選定や地元研究者の関係構築という点で大きな問題はなく,スムーズに実態調査が実施できるものと考えている。ここでの調査から,新たなリーダーの個人属性やリーダーシップ行動の特徴,リーダーとしてのナレッジをいかに獲得してきたのかを分析する。このことで,大学生村官制度という外部からの働きかけにより台頭したリーダーと,地域内部から台頭したリーダーという2タイプを分析する。

今年度は,陝西省と雲南省において大学生村官に関する実態調査を行い,村官が農村の新たなリーダーとしてどのような役割を果たしているか,リーダーとして機能している背景やその仕組みについて分析を行う。また,当初の計画では,郷村観光の発展に伴い,地域住民を組織化して観光業を展開する法人(観光経営体)を設立・運営することで,新たなリーダーとして台頭した住民に焦点を当てた研究をすることになっている。郷村観光については,これまで取り組んできた研究テーマなので,調査地の選定や地元研究者の関係構築という点で大きな問題はなく,スムーズに実態調査が実施できるものと考えている。ここでの調査から,新たなリーダーの個人属性やリーダーシップ行動の特徴,リーダーとしてのナレッジをいかに獲得してきたのかを分析する。このことで,大学生村官制度という外部からの働きかけにより台頭したリーダーと,地域内部から台頭したリーダーという2タイプを分析する。
初期日本列島構成岩類の同位体組成:古太平洋とユーラシア大陸の間で何が起こったか?

日本列島の骨格をなす年代学的に古い岩体について、その起源を明らかにすべく野外調査および採取試料の解析を行った。特に、熊本県山鹿地域の苦鉄質・超苦鉄質岩体について、明確な原岩推定を行うために記載岩石学的観察と主要元素・微量元素組成解析を重点的に行った。その結果、主要元素組成の特徴から、同地域の苦鉄質岩体は主として沈積岩から成り、若干の火成岩が付随する、いわば下部地殻的特徴を有することが明確になった。本研究では、日本列島や周辺国の変成帯に伴われる変成苦鉄質岩超苦鉄質岩を地球化学的に解析してその起源を明らかにすることを目的とする。さらに日本列島形成初期の地殻変動・造山運動の様子を解明しその東部に広がっていたであろう古太平洋の状況を探る。重要な解析対象の元素はストロンチウム同位体組成と希土類元素である。前者は変成岩特有の元素移動を可視化することを可能にし、後者は一連の元素の組成を比較することで岩石の起源を特定する情報源となる。また、希土類元素の中の一つであるネオジムはその同位体組成も岩石の起源を探る指標になり、ストロンチウム同位組成と併せて、一般的な岩石の起源を考察する研究において、頻繁に分析されている。年代測定にも用いられる元素であり、現岩の起源を探求する上でその発達史に絶対的な時間軸を定義することが可能である。これらの元素とその他の主要・微量元素の定量と解析を行うことで、三郡変成帯の変成苦鉄質超苦鉄質岩が海洋地殻もしくは海山のいずれを起源とするか、もしくはその他の可能性の有無を解明し、現在に至る形成発達史に時間軸を入れる。その結果、プレートの移動についてその相対的・定性的傾向のみならず、定量的な解析、具体的には時間と移動距離の平均値・変化量を求める。平成19年度の研究において、本研究の主対象地質である三郡平成帯の中で、山鹿地方の岩石試料(変成塩基性岩石・超塩基性岩)の化学組成(主要元素・微量元素)解析し、海洋地殻的な組成上の特徴を確認した。その特徴は予想通りの結果を導き、西南日本に点在する三郡変成帯の岩石試料を解析する上で、今後の研究方針を定めるための重要な情報を示した。この結果を踏まえて、平成20年度以降に広域的な野外調査・試料採取を重ねて三郡塩基性岩・超塩基性岩石学的・岩石化学的特徴を解析し、同位体組成分析を重ねてそれらの起源および当時地殻変動・造山運動の様子を解明する予定である。また、研究分担者として関与する研究「ユーラシア大陸極東域における微小大陸衝突・集合時の変動テクトニクス」にて、ベトナム北部の野外調査に参加させていただき、採取した岩石試料について本研究補助にて行う研究と同様の解析を行った。その結果については、平成19年11月のGondwana Symposiumにて公表し、相応の反応・評価を得た。そして岩石の構成と組成が北部ベトナムと西南日本とで対比可能であることが確認できた。両者は放射年代測定の結果からもほぼ同時代であることが示唆されるので、古太平洋にて起こった地質現象の比較が可能となる。国内外の地質体およびその岩石試料の対比・比較はその地方のみならず地球上の広範囲に影響を及ぼした現象を把握することが可能となるので、今後ともその機会が生じたら調査・解析に積極的に関与する所存である。本研究補助にて行う研究課題とは間接的に関係するその他の研究についても、本補助金にて培った技術および購入した機材・物品を有効に活用した(例えば、公表論文のMiyamoto et al.(in print)また、学会講演の宮本(2007);Miyamoto et al.(2007)など。およびその他共著論文・共同研究発表など)。平成19年度に引き続き、平成20年度も本研究の主対象地質体である三郡変成帯の中で、山鹿地方の岩体を広域に調査した。採取した岩石試料(変成塩基性岩類・超塩基性岩)については産状を検討し化学組成(主要元素・微量元素)を解析した。その結果、変成岩ゆえに組成変化の可能性が有るにも関わらず海洋地殻的特徴が得られた。この組成的特徴は、対象とした岩石の起源を確定させるとともに、今後の研究方針を確定させ、調査を広域的に行う意義とその際の主目的(どのような産状に注目し、採取必要な試料は何か?など)の把握が可能となった。この結果を踏まえて、平成21年度以降、比較的早い時期に野外調査を行い、三郡変成塩基性岩・超塩基性岩の岩石学的・岩石化学的特徴を解析し、同位体分析を行い、それらの起源や当時の地殻変動・造山運動の様子を解明する予定である。また、研究分担者として関与する研究「ユーラシア大陸極東域における微小大陸衝突・集合時の変動テクトニクス」にて、ベトナム北部の野外調査に参加させていただいた際の岩石試料について、本研究(初期日本列島構成岩類の同位体組成)と同様の解析を行った。