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中世における漢故事のパラフレーズ

和歌文学領域を担当する担当阿尾あすかは、子猷尋載故事の受容についての調査を継続してすすめた。これらの成果は次年度以降に論文として各種媒体ないし上記の論集に収録発表される予定である。個別の研究成果についての公刊は本年度はなされていないが、個別には学会発表が実施されるなど、順調に研究が進んでいる。個別の成果について、30年度にまとめて公刊される予定である。また、研究計画全体と統括する論集についても、ほぼその公刊への準備を整え、予定通りの刊行の目処がたっている。まず「研究実施計画」に記した、各領域の研究課題の総括と位置づける外部の研究者も含め、中世漢故事受容に関する論集『日本人と中国故事変奏する〈知〉の世界』(勉誠出版)の公刊を果たした。本書には、「歌われる漢故事」「語られる漢故事」「座を廻る漢故事」「学ばれる漢故事」「拡大する漢故事」の各章のもとに、合計21篇の論考を収め、和歌・歌学、物語・説話、連歌・俳諧・俳文、日本漢文・抄物・学問、思想・芸能など多岐に渡って変容を繰り返した日本における漢故事受容の姿を捉えるもの論集となっている。なお、本論集には、本研究代表者・分担者全員の、それぞれの担当研究領域に即した論考を含んでいる。本論集に収められていない個別の研究課題の成果としては、森田貴之が、中国の二十四孝詩を和歌化した作者未詳『二十四孝詩歌』について、中国の二十四孝詩および注釈、御伽草子『二十四孝』、近世日本での二十四孝注釈との関係を論じ、内閣文庫蔵本の本文を紹介した。小山順子は和歌領域担当として、西行和歌に見られる漢文訓読調に注目し、朗詠詩句からの訓読語を詠み込んだ歌を調査し、同時代歌人たちとの共時的表現、西行の独自表現、同じ言語体系を持つ経典とのイメージの共有という3点から考察を加えた。阿尾あすかも和歌領域担当として、鎌倉時代の京極派歌人、伏見院の「悲秋」を題材とする和歌をとりあげ、その背景にある漢故事の世界を検討した。また、竹島一希は連歌領域担当として、『故事本歌本説連歌聞書』の中に収められる心敬に関する句、説話を精査し、16世紀後半の関東連歌壇における心敬の受容を例として、故事受容のあり方を考察し、16世紀後半の関東連歌壇における心敬の受容を例に、故事受容のあり方を考察した。以上の個別研究課題の成果はそれぞれ論文として公刊された。今年度は、前年度までの個別の調査研究の成果を積極的に公刊する予定である。そのためにも前年度以上に、研究集会を実施し、意見交換を行っていく予定である。今年度は、前年度までの個別の調査研究の成果を、論文等の形で積極的に公刊しなければならない。一部の研究分担者が災害(熊本地震)に見舞われ、十分に使用予定額を使用しての研究が実行できなかった。また、それに伴い、全体の研究計画等の見直しに時間を要したこと、最終年度に刊行する予定の論集に関する費用の概算が遅れたことが次年度使用額を生じた主な理由である。WEBによる古典籍の画像データの利用が進んだことにより、当初計画していたよりも簡便に資料調査が行えたこと、研究集会の実施回数が当初計画より若干少なかったことによる。これらは最終年度である2018年度に、公刊する論集の資料写真版掲載にかかる費用、論集公刊へ向けた研究集会、さらなる個別研究の進展にあてる予定である。上記の問題は、ほぼ解決しており、本年度は当初の計画通りに研究計画を進めることができる。
社会参画をめざす高齢者のためのデータリテラシー学習プログラムの開発

本研究は、高齢者の社会参画を推進する観点から、(1)高齢者の生活行動をライフログの手法により記録し、(2)得られたデータの分析結果を可視化し高齢者自身が振り返ることで行動を変容させる。(3)そのために必要なデータリテラシー獲得のための学習プログラムを開発することを目指している。初年度の2018年度は、(1)国内外の高齢者の生活行動や学習行動、学習評価に関する文献を収集し、レビューすることにより、高齢者の行動特性や学習特性の抽出を目指した。中でも比較的新しい概念である「データリテラシー」に着目して、情報リテラシーや統計リテラシーとの異動を含め、その定義や内容について国際的動向をレビューするとともに、研究チームでの概念の共有をはかった。次に(2)これまでの高齢者の生活行動に関するデータの収集法と解析法を改善し、ウェアラブルデバイスとしてGPS機能付きスマートフォンを用いて、東京都内で高齢者4人を対象にパイロット実験を行なった。現在実験データを解析中である。さらに(3)これまでの研究成果をもとに、データリテラシー学習プログラムの開発の基礎データとするため、新たに高齢者の情報行動に関するアンケート調査を実施することとし、放送大学学生の協力を得て、約150名のデータを収集した。2019年度も引き続きアンケート調査を実施し、データの充実を目指す予定である。なお、(4)これらの研究実績については、国内外の学会や研究会等で研究成果の一部を発表し、得られたコメントを参考に方法等の改善をはかった。ライフログのパイロット実験も年度内に終えることができた。さらに当初計画にはなかった、多くの高齢者を対象にしたアンケート調査にも着手できたことから、概ね順調に進展していると考える。パイロット実験の解析が終わり次第、データリテラシー学習プログラムのパイロット版の作成に取り組む予定である。
肺癌におけるヌクレオチド逆転写酵素阻害剤のドラッグリポジショニングの検討

抗HIV薬として用いられるヌクレオチド逆転写酵素阻害剤(NRTI)であるabacavirが成人T細胞性リンパ腫細胞において二重鎖断裂を誘導し細胞死をもたらすことが報告され、その効果規定因子としてATL細胞におけるTyrosyl-DNA phosphodiesterase 1 (Tdp1)の発現低下にあることが示されている。本研究はいくつかの肺癌細胞株においてTdp1の発現が極めて低いことに着目し、トポイソメラーゼI阻害剤SN-38とabacavirの併用による相乗効果について検討するものである。これまでの検討によりTDP1低発現細胞株のいくつかではある濃度比によりabacavirとSN-38併用の相乗効果を確認した。TDP1低発現非小細胞肺癌細胞株2種(A549、H2122)と中等度発現小細胞肺癌細胞株(SBC-3)にレンチウイルスベクターを用いてTDP1を導入し、SN-38及びabacavirへの感受性試験を行った。TDP1導入によりabacavirへの感受性低下が認められたもののmockでも同様の傾向となったことから、プラスミドの作製から見直し、レトロウイルスベクターをpMXs-EF1-Bsd vectorに変更し改めて上記3細胞株にTDP1の導入を行った。遺伝子導入後のbulk状態では、いずれの細胞株でもリアルタイムPCRではTDP1 mRNAの高発現を確認し、ウェスタンブロッティングでもTDP1タンパクの発現を認めた。しかしながら、SN-38及びabacavirへの感受性はすべての細胞株で有意な変化を確認できなかった。今後、クローニングによりTDP1高発現細胞のみを選択的に抽出することで、よりTDP1高発現細胞に絞ったさらなる検討を行う必要がある。本研究はいくつかの肺癌細胞株においてTdp1の発現が極めて低いことに着目し、トポイソメラーゼI阻害剤SN-38との併用で相乗効果を期待するものである。35種の肺癌細胞株のうち陰性コントロールとしたMT2細胞株よりもTdp1の発現が低い細胞株は24種であった。Oncogene driverであるEGFR遺伝子変異の有無やKRAS、MET増幅、ALK融合遺伝子の有無とTdp1発現の間に一定の傾向は認めなかった。次に、Tdp1発現が特に低い9種の細胞株においてabacavirとSN-38の併用効果を検討したところ8種で幾つかの濃度比で、相乗効果を認めた。一方で、Tdp1の発現が著明に高い2種の細胞株のうち1種でも相乗効果を認めた。Tdp1低発現細胞株である2種の細胞株(HOP62、H522)に対してabacavirを低濃度から持続暴露することで、abacavirへの耐性細胞株の樹立を目指している。現時点でH522は親株と比較して2倍以上、HOP62は5倍以上の耐性を獲得している。今後、クローニングを行い、耐性機序の解析を予定する。対象とした細胞株の数を増やしたため解析に時間がかかっている。その中でどういった細胞株を対象に今後の主たる研究を進めていくかが課題である。そのためにTdp2遺伝子発現についても早急に解析を進め、細胞株を絞り込む際のデータとする。これまでの検討によりTDP1低発現細胞株のいくつかではある濃度比によりabacavirとSN-38併用の相乗効果を確認している。TDP1低発現細胞株(HOP62, H522)にabacavirを持続曝露することにより樹立したabacavir耐性株ではクローニングを行い感受性を再検し、H522/ABC-Rでは約2倍、HOP62/ABC-Rでは約4倍のabacavir耐性を、同様にSN-38に対しても数倍以上の耐性を示した。引き続きTDP1発現量などを検討する。またTDP1低発現細胞株においてabacavir、SN-38の感受性が低いものに関してはその感受性にTDP2の発現量が関わっている可能性を仮定しTDP2発現量を同様に多数の細胞株で検討したもののその感受性に一定の傾向が見いだせなかった。またTDP1低発現非小細胞肺癌細胞株2種(A549、H2122)と中等度発現小細胞肺癌細胞株(SBC-3)にレンチウイルスベクターを用いてTDP1を高発現させ、SN-38及びabacavirへの感受性試験を行った。TDP1高発現によりabacavirへの耐性は誘導出来たもののmockでも同様の傾向となっており、改めて用いるベクターの変更も含め検討を進めている。TDP1低発現細胞株へのTDP1トランスフェクションを何度か行ったものの、TDP1発現増加とabacavir、SN-38への感受性低下が確認されたがコントロール(mock)でも同様の変化が見られてしまい、使用するベクターを変更するなど検討している。

抗HIV薬として用いられるヌクレオチド逆転写酵素阻害剤(NRTI)であるabacavirが成人T細胞性リンパ腫細胞において二重鎖断裂を誘導し細胞死をもたらすことが報告され、その効果規定因子としてATL細胞におけるTyrosyl-DNA phosphodiesterase 1 (Tdp1)の発現低下にあることが示されている。本研究はいくつかの肺癌細胞株においてTdp1の発現が極めて低いことに着目し、トポイソメラーゼI阻害剤SN-38とabacavirの併用による相乗効果について検討するものである。これまでの検討によりTDP1低発現細胞株のいくつかではある濃度比によりabacavirとSN-38併用の相乗効果を確認した。TDP1低発現非小細胞肺癌細胞株2種(A549、H2122)と中等度発現小細胞肺癌細胞株(SBC-3)にレンチウイルスベクターを用いてTDP1を導入し、SN-38及びabacavirへの感受性試験を行った。TDP1導入によりabacavirへの感受性低下が認められたもののmockでも同様の傾向となったことから、プラスミドの作製から見直し、レトロウイルスベクターをpMXs-EF1-Bsd vectorに変更し改めて上記3細胞株にTDP1の導入を行った。遺伝子導入後のbulk状態では、いずれの細胞株でもリアルタイムPCRではTDP1 mRNAの高発現を確認し、ウェスタンブロッティングでもTDP1タンパクの発現を認めた。しかしながら、SN-38及びabacavirへの感受性はすべての細胞株で有意な変化を確認できなかった。今後、クローニングによりTDP1高発現細胞のみを選択的に抽出することで、よりTDP1高発現細胞に絞ったさらなる検討を行う必要がある。対象とする細胞株をある程度絞り、主たる解析を進める。そのためにTdp2遺伝子発現についても早急に解析を進め、細胞株を絞り込む際のデータとする。その後、Top2阻害剤であるamrubicinの感受性との関連を検討する。Tdp1低発現細胞株にTdp1を強制発現、またはノックアウトし、SN-38, abacavirへの感受性変化、併用効果を確認する。Tdp1をトランスフェクションした細胞を現在作製中である。HOP62, H522から作製したabacavir耐性株のクローニングと解析を進める。TDP2発現がこの系に関与する可能性も検討していたが、これまでの検討では一定の方向性が見いだせていない。TDP2発現や関連してトボイソメラーゼII阻害剤での検討は研究全体の進捗状況を考慮すると一旦保留として、TDP1中心に進めていく。引き続きTDP1導入による仮説の検証を進める。主に薬剤感受性の検討に時間を費やしたため、余剰金が生じた。当初予定していたよりも解析対象の細胞種を増やしたためである。マイクロアレイや次世代シークエンサーによる網羅的遺伝子解析を予定していたが、まだ行えていない。研究全体の進捗が遅れているため次年度使用額が生じた。TDP1遺伝子導入実験のコントロールデータが安定しないため、遺伝子導入の系やベクターを変更して再検を予定している。
心不全の際の不整脈発生における機械的収縮-電気的興奮のフィードバック機構の関与

本研究にて我々は、心電図および心磁図などを用いて、バルサルバ法の前後および左室に対する容量・圧負荷を減少させる血液透析の前後、さらにQT間隔を延長させるジソピラミド静注の前後において、電気的収縮時間の指標としてのQT間隔および機械的収縮時間の指標としての駆出時間の変化について検討した。心機能の良好な例に対して血液透析の前後で比較すると、駆出時間は有意に短縮したが、QT間隔は延長傾向であった。ジソピラミド静注前後では、QT間隔は有意に延長したが、駆出時間は短縮傾向であった。心機能良好例例と心機能低下例例に対して、バルサルバ法を行った。バルサルバ法により、駆出時間はいずれの群においても有意に短縮した。QT間隔は心機能良好例では延長したが、心機能低下例では短縮が認められた。ゆえに心機能良好例では、電気的収縮時間の指標であるQT間隔と機械的収縮時間の指標である駆出時間は、圧・容量負荷の軽減に対してmechanoelectrical feedback機構により逆方向に変化するごとがあることが示唆された。心磁図においても、心機能良好例と心機能低下例では、違いが認められた。以上より、心不全の際の不整脈発生に、機械的収縮-電気的興奮のフィードバック機構が関与すると考えられた。心臓において、電気的現象は心筋収縮と弛緩に重要である。一方、機械的収縮-電気的興奮のフィードバック機構(contraction-excitation feedback)は、種々の動物およびヒトの心臓において機械的収縮が電気的興奮過程に影響を与える現象として知られている。今回我々は、バルサルバ法の前後および左室に対する容量・圧負荷を減少させる血液透析の前後、さらにQT間隔を延長させるジソピラミド静注の前後において、電気的収縮時間の指標としてのQT間隔および機械的収縮時間の指標としての駆出時間の変化について検討した。ゆえに心機能良好例では、電気的収縮時間の指標であるQT間隔と機械的収縮時間の指標である駆出時間は、圧・容量負荷の軽減に対してmechanoelectrical feedback機構により逆方向に変化することがあることが示唆された。電気的現象は、心臓において、心筋収縮と弛緩に重要である。一方、機械的収縮-電気的興奮のフィードバック機構(contraction-excitation feedback)は、種々の動物およびヒトの心臓(正常な心臓と病気の心臓)において機械的収縮が電気的興奮過程に影響を与える現象として知られている。Contraction-excitation feedbackの機序としてstretch sctivated ion channelの関与などが示唆されているが、詳細は不明である。In situ heartにおいて、心内電位記録用電極カテーテルを心内膜に押し付けることによってmonophasic action potential(MAP)の記録が可能であり、これは心筋細胞の活動電位を反映すると考えられている。MAPは心室容量負荷により短縮する。

ゆえに心機能良好例では、電気的収縮時間の指標であるQT間隔と機械的収縮時間の指標である駆出時間は、圧・容量負荷の軽減に対してmechanoelectrical feedback機構により逆方向に変化することがあることが示唆された。心磁図(magnetocardiogram)においても、心機能良好例と心機能低下例では、違いが認められた。
ニホンウナギの産卵と回遊に影響を及ぼす海洋変動現象に関する研究

本研究の目的は、ニホンウナギ資源と海洋変動現象の係わりに焦点を絞り、ニホンウナギの産卵場が位置する北赤道海流と幼生を日本沿岸に輸送する黒潮の物理的な環境特性と、それらの経年的な変動がウナギ幼生の輸送拡散過程に果たす役割を検討し、ニホンウナギ資源に与える海洋変動現象の影響を定量的に解明することにあった。そのために、北赤道海流域における既往の海洋観測データと日本沿岸でのシラスウナギ採捕統計資料の解析を行う一方、北太平洋における流れの大循環モデルを用いたウナギ幼生の輸送拡散に関する数値シミュレーションを行い、今までに整理されてこなかった東アジアにおけるニホンウナギの分布に係わる諸問題の解決を試みた。その結果、過去における産卵場の誤推定や韓国における資源量の低水準、台湾でのシラスの採捕位置といった東アジアでの分布に関わるいくつかの疑問は、北赤道海流から黒潮流域における幼生の輸送・拡散で説明できることが分かった。また、エルニーニョ発生時には、産卵場が位置する北赤道海流域における塩分フロントが大きく南に移動することから、それに伴う産卵場の南下や幼生の輸送速度の低下、無効分散の増大が日本沿岸でのシラス資源の減少をもたらす可能性が高いことが分かった。さらには、大西洋ウナギの産卵環境とも比較研究を行い、結論として、生息海域が異なっても、産卵の目印となる塩分フロントや水温フロントの数十年スケールの長期変動が、ニホンウナギ、アメリカウナギ、ヨーロッパウナギ近縁三種の資源量変動を規定している可能性があることを示した。本研究の目的は、ニホンウナギ資源と海洋変動現象の係わりに焦点を絞り、ニホンウナギの産卵場が位置する北赤道海流と幼生を日本沿岸に輸送する黒潮の物理的な環境特性と、それらの経年的な変動がウナギ幼生の輸送拡散過程に果たす役割を検討し、ニホンウナギ資源に与える海洋変動現象の影響を定量的に解明することにある。本年度は、そのうち、北太平洋における流れの大循環モデルを用いたウナギ幼生の輸送拡散に関する数値シミュレーションを行い、今までに整理されてこなかった東アジアにおけるニホンウナギの分布に係わる諸問題の解決を試みた。それらの諸問題とは、(1)なぜ過去に沖縄東南方が産卵場と推定されてしまったのか、(2)黒潮本流は台湾の東側を通過するにもかかわらずなぜ台湾では西岸で採捕量が多いのか、(3)なぜ韓国では採捕量が少ないのか、といった生物の生理にも係わる疑問であり、英国のサウザンプトン海洋研究所で開発されたOcean Circulation and Climate Advanced Modelling(OCCAM)を用いた数値シミュレーションから北太平洋における三次元構造の流速場を作成して検討を行った。その結果、(1)は、沖縄の東南海域に大きな渦が形成されるので、その中に幼生が取り込まれてしまい産卵場の推定に誤りを生じさせたことによるもの、(2)は、表層に分布する幼生が、黒潮の本流から離れて台湾の西岸に輸送されることによるもの、(3)は、韓国沿岸に幼生がたどり着く時期は、日本沿岸に比べて半年以上遅いことから、河川への遡上時期を逸ってしまうことによるものであることが分かった。ニホンウナギの産卵時期と一致する67月の東経137度線に沿った30年間の海洋観測データから、幼生の生息環境および輸送環境について解析を行った。解析した範囲の流れは、北赤道反流、北赤道海流、亜熱帯反流から構成され、ニホンウナギの産卵場が位置する北赤道海流の流れは概ね西向きになっており、ウナギの幼生が成育するのに適した水温(1928°C)は、上限を水深50m付近とし、下限は低緯度に向かって浅くなる傾向にあった。つまり、幼生の成育に適した水温帯は、北緯20度付近で150m程度、北緯10度付近で70m程度の極めて薄い層に分布していた。経験的直交関数(EOF)を用いた解析によると、エルニーニョ発生年には、表層は全体的に低水温で推移する傾向があるものの、ニホンウナギの産卵場である北赤道海流域では水温にあまり大きな変動は認められなかった。

それに対して、北赤道海流域表層の塩分は、エルニーニョにより大きく変化し、通常は北緯15度付近に形成される塩分フロントがエルニーニョ発生年には極端に南下することが分かった。水温と塩分から水深1000mを無流面として上層300mの地衡流速を計算すると、幼生の日齢から計算した幼生が輸送されるべき平均流速(16cm/s程度)を満たす流れは、北緯15度以南の水深200m以浅の海域のみであることが分かった。この海域の流速は、20cm/s程度を平均として経年的に安定しているが、北緯15度よりも北側の海域の流速は極めて弱い。したがって、幼生が北緯15度以北に分布した場合には、幼生の輸送速度が遅くなり、日本沿岸の河川へ遡上するタイミングを逸する可能性があることが分かった。今年度は太平洋と大西洋の産卵場における海洋環境条件の比較研究解析を中心に行った。大西洋ウナギ(ヨーロッパ種とアメリカ種)と太平洋ウナギのシラスの資源量変動は、1975年前後を境として大幅な減少傾向に転じている。1975年という年は、clim atic regime shiftとして知られる地球規模の気象海洋変動が起きた年であり、太平洋と大西洋の気象状態を示す南方振動指数と北大西洋振動指数の正負の逆転が起こっていた。この年以降、太平洋では、短期的にはエルニーニョが頻発し、長期的にはニホンウナギの産卵海域と密接な関係があるとみられる北赤道海流域の塩分フロントが北上するようになった。両現象とも、ウナギ幼生の東アジアへの効率的な輸送には適さないため、東アジアに来遊する資源量の大きな減少は、北赤道海流域における稚仔の輸送拡散で十分説明が付くことが分かった。一方、大西洋ウナギは、大西洋の亜熱帯循環の中に位置するサルガッソー海周辺の水温フロントの南側で産卵を行うことが知られており、水温フロントが親魚の産卵回遊の目印になっていると考えられている。一般に、この水温フロントの北側は低温・低塩分水で、南側は高温・高塩分水で覆われているが、1975年以降は、北側で高水温、南側で低水温のアノマリーが卓越するようになった。つまり、1975年以降は、水温フロントの南北勾配が小さくなっていることを意味し、水温フロントが産卵回遊のための目印としての役割を果たせない状態であることが分かった。結論として、生息海域が異なっても、産卵の目印となる塩分フロントや水温フロントの数十年スケールの長期変動が、近縁三種の資源量変動を規定している可能性があることを示した。
交感神経リモデリング現象への介入による心不全治療戦略の構築－脳心連関の視点から－

心筋梗塞後の交感神経活性亢進には星状神経節(SG)のneural remodelingという形態学的変化を伴う神経活動亢進が関与していると考えられている。この現象が交感神経系においてSGのみならず他の部位でも認められるのかは明らかにはされていない。本研究では生後1013週齢の雄ラットで心筋梗塞モデルを作成し、その12週間後に脊髄中間外側核(IML: intermediolateral nucleus)が局在するTh2レベルの胸髄とSGを摘出し、SG及びIMLのneural remodeling評価及び、IMLにおけるbrain-derived neurotrophic factor (BDNF)、tropomyosin-related kinase receptor B (TrkB)のタンパク発現の検討を行なった。心筋梗塞2週間後のSGはSham群と比較して神経細胞体の大きさの有意な増加が認められた。同様にIMLにおいても心筋梗塞群で神経細胞体の大きさ及び軸索密度の有意な増加が認められた。加えて心筋梗塞1週間後のIMLにおけるBDNFおよびTrkBのタンパク発現が心筋梗塞群において有意に増加していることが示された。またIMLにおける活性化ERK(Extracellular signal-regulated kinase)陽性細胞の割合は心筋梗塞群において有意に高値であった。以上の結果より、心筋梗塞後においてはIMLもneural remodelingをきたし、それにはBDNF/TrkB経路の活性化が関与していることが示唆された。心筋梗塞後、交感神経系全体において神経リモデリング現象が生じ、それが更なる交感神経緊張を引き起こしている可能性がある。本研究は心筋梗塞を始めとする慢性心不全患者における交感神経過剰活性の抑制という新たな治療法を確立する基盤になると考えられる。延髄腹外側野の同定が困難で、同部位でのneural remodelingは確認できていないが、IMLにおけるneural remodeling及びそれに関与している可能性のある神経栄養因子を明らかにすることができた。・NeuRetベクターによるIMLのneural remodelingへの介入・neural remodeling抑制後の心室不整脈、心臓リモデリング評価心筋梗塞後の交感神経活性亢進には星状神経節(SG)のneural remodelingという形態学的変化を伴う神経活動亢進が関与していると考えられている。・NeuRetベクターによるIMLのneural remodelingへの介入・neural remodeling抑制後の心室不整脈、心臓リモデリング評価(未使用額が発生した状況)2018年度に米国心臓病学会にて発表を行うための旅費にあてる予定であったが、個人的事情により参加できなくなり未使用額が生じた。(次年度における未使用額の使途内容)未使用額は2019年度の学会発表の旅費に充てることとしたい。
人口減少社会における生活保障のあり方－原発被災地復興支援を題材に－

3年計画の3年目として、前年度に引き続き、被災自治体に赴き現地調査を行った。帰還の状況が異なる浪江町・富岡町・楢葉町・南相馬市を訪れ、自治体の行政職員や医療機関・介護施設等でのヒアリングを行った。菊池が福島大学の鈴木典夫・長谷川珠子・清水晶紀各教授の協力を得て、2018年2月24日に第1回を開催した「福島地域包括ケア地域共生社会研究会」は、今年度、完全に軌道に乗り、第2回(2018年5月12日)基調講演「山形市社協における地域包括ケアの取組み」(長岡芳美氏・山形市社会福祉協議会事務局長)、第3回(2018年7月14日)講演「意思決定支援の理念を踏まえた成年後見の意義ー小さな成年後見の視点からー」(上山泰氏・新潟大学教授)、第4回(2018年9月1日)講演「助けてと言える社会へー生活困窮者支援と被災者支援から見えたものー」(奥田知志氏・NPO法人ホームレス支援全国ネットワーク理事長)、第5回2018年11月17日、18日)、第6回(2019年2月2日)講演「地域づくりと社協の役割」(勝部麗子氏・豊中市社会福祉協議会)を行った。第5回は2日間にわたるシンポジウム形式で、及川友好氏(南相馬市立総合病院長)、吾妻正明氏(福島県地域医療課主幹)、児島由利江氏(福島県ふたば医療センター附属病院副院長)、玉根幸恵氏(特別養護老人ホームリリー園施設長)、中里祐一氏(南相馬市健康づくり課主任主査兼地域医療対策担当係長)、大内敏文氏(特別養護老人ホーム梅の香施設長)、石澤弘幸氏(今村病院事務局長)、井上航氏(二本松法律事務所・弁護士)、羽山時夫氏(南相馬市健康福祉部長兼福祉事務所長)など、地元関係者による講演・シンポジウムを行った。一連の研究会を通じて、研究者の知見を深めると同時に、被災自治体関係者にも大きな貢献をなすことができたものと考える。研究実績の概要で述べたように、3年間にわたる本研究の成果は、研究会活動などを通して相当程度挙がったと考えている。共同研究者である岡田は、ドイツ・マックスプランク研究所において、2019年度、被災地支援をテーマにした研究報告を行うため、現在、鋭意準備中である。また研究代表者である菊池は、本研究で得た知見を書籍にとりまとめ、2019年度中に出版する予定である。3年計画の初年度として、「住民の生活保障のあり方」班(菊池馨実・長谷川珠子〔連携研究者〕・川久保寛〔連携研究者〕)、「行政サービスのあり方」班(岡田正則・人見剛)、「賠償問題」班(須網隆夫・井上航〔研究協力者〕)では、それぞれ福島県内の被災地・避難地に赴き、行政担当者等からのヒアリングを行った。その成果として、2016年11月5日(土)、福島大学において、シンポジウム「帰還後の生活保障体制の整備に向けて」を、福島大学行政政策学類の協力を得て開催した。浪江町・楢葉町・富岡町の福祉・介護担当者からの報告の後、福島県・復興庁の担当者を含めた議論を行った。また研究分担者である人見・須網とともに、福島大学西田奈保子准教授からの研究報告を得て、学術的見地からの議論も行った。翌11月6日(日)には、同じく福島大学において、「原発被災地復興における事業者・支援者の現状と課題」と題する研究会を開催した。帰還地域で特別養護老人ホームを再開した施設長、町外で事業展開を進めている障害者福祉事業者、精神保健福祉士会などの職能団体の代表者、本研究の研究協力者である井上などによる報告の後、一橋大学猪飼周平教授のコーディネートによるディスカッションを行った。同年12月4日(日)には、早稲田大学において、シンポジウム「帰還後の生活保障体制の整備に向けて」を行った。基調報告として、帝京大学山川充夫教授による「原子力災害被災地の復興計画と帰還問題」と題する報告の後、本研究の研究分担者である人見・須網による報告を行い、ディスカッションを行った。以上のように、現地での調査の傍ら、3回にわたるシンポジウム・公開研究会を行い、一般市民やマスコミ等の関心を惹く活動を行った点で、初年度にもかかわらず大きな成果を挙げたものと考える。町内帰還に関する現地調査に関しては、菊池・須網を中心に、浪江町を中心に、楢葉町・富岡町ともコンタクトをとることができ、シンポジウムへの3町代表者の参加にこぎ着けた点で、予定通りの進捗状況である。福島県や復興庁の協力も得られている点では予想以上の進捗とも言うことができる。年度初めに研究代表者・研究分担者の打ち合わせを行った後、年度内中盤に研究進捗報告会は行えなかったものの(研究分担者の打ち合わせは行った)、福島大学におけるシンポジウム及び研究会、その後、早稲田大学におけるシンポジウムと、3回にわたる研究成果の発表の場を設けることができた点では、当初の予想以上の進捗ということもできる。初年度に引き続き、被災自治体に赴き現地調査を行った。浪江町・富岡町の避難指示が解除され、本格的な帰還が開始されたことから、浜通りの帰還状況に係る現地調査に力点を置いた。浪江町・富岡町・楢葉町に加えて、今年度は川内村、南相馬市にも対象を広げることができた。

2017年7月22日(土)早稲田大学において、早稲田大学比較法研究所のプロジェクトの一環として、シンポジウム「避難指示解除後の自治体における現状と課題」を開催した。川内村・楢葉町・浪江町・富岡町の村長・副町長等の報告の後、菊池・岡田・人見・須網を交えた議論を行った。同年11月4日(土)福島大学において、福島大学行政政策学類の協力を得て、シンポジウム「地域包括ケアから地域共生社会へー原発被災地域の現状を踏まえた医療・介護・福祉の課題と展望ー」を開催した。厚生労働省介護保険・生活困窮者支援担当者、福島県相双保健福祉事務所担当者、南相馬市・楢葉町・富岡町・浪江町の行政・社会福祉法人・NPO法人関係者等による、介護・福祉に特化した内容の多角的なシンポジウムで、地元メディアにより報道された。2018年1月27日(土)早稲田大学において、早稲田大学比較法研究所のプロジェクトの一環として、シンポジウム「原発賠償問題とは何であるのか」を開催した。今野順夫氏(福島大学元学長)の基調報告の後、原発事故訴訟・ADRに係る清水晶紀氏(福島大学)や弁護団4氏による報告・議論のほか、被災自治体財政にも焦点を広げ、浪江町財政課長や片山義博氏(早稲田大学・震災当時の総務大臣)を交えての議論を行った。同年2月24日(土)福島大学において、「第1回地域包括ケア地域共生社会研究会」を開催し、猪飼周平氏(一橋大学)による「共生による地域社会の再構築」、鈴木典夫氏(福島大学)による「福島の復興と地域福祉の課題ー経験から得た学びー」の2本の報告を行った。本研究開始前は、浪江町に限定された現地とのつながりであったのに対し、初年度、楢葉町・富岡町ともコンタクトをとることが可能になった。さらに本年度は、川内村・南相馬市にも調査の範囲を拡大し、相双地域を広くとらえた視点で調査・研究することが可能な態勢になった。11月のシンポジウムでは、厚生労働省や福島県庁(相双保健福祉事務所)の担当者による参加を得るなど、多層的な行政その他の協力を得られている。福島大学の研究者とも強固な連携を図ることが可能となった。当初予定していた本研究参加者内部での進捗報告会は行えていないものの、福島大学および早稲田大学にて、当初予定の2回よりも多く、4回もの公開シンポジウムおよび公開研究会が開催できたことで、多数の行政担当者や研究者に有意義な機会を提供することができているものと考えられる。3年計画の3年目として、前年度に引き続き、被災自治体に赴き現地調査を行った。帰還の状況が異なる浪江町・富岡町・楢葉町・南相馬市を訪れ、自治体の行政職員や医療機関・介護施設等でのヒアリングを行った。菊池が福島大学の鈴木典夫・長谷川珠子・清水晶紀各教授の協力を得て、2018年2月24日に第1回を開催した「福島地域包括ケア地域共生社会研究会」は、今年度、完全に軌道に乗り、第2回(2018年5月12日)基調講演「山形市社協における地域包括ケアの取組み」(長岡芳美氏・山形市社会福祉協議会事務局長)、第3回(2018年7月14日)講演「意思決定支援の理念を踏まえた成年後見の意義ー小さな成年後見の視点からー」(上山泰氏・新潟大学教授)、第4回(2018年9月1日)講演「助けてと言える社会へー生活困窮者支援と被災者支援から見えたものー」(奥田知志氏・NPO法人ホームレス支援全国ネットワーク理事長)、第5回2018年11月17日、18日)、第6回(2019年2月2日)講演「地域づくりと社協の役割」(勝部麗子氏・豊中市社会福祉協議会)を行った。
温熱の脳微小血管に及ぼす影響に関する研究-培養脳血管内皮細胞を用いて-

温熱の血管内皮細胞に与える影響について、形態及びその血液脳関門としてのバリヤー機能に及ぼす影響について検討した。透過性の検討はコラーゲンタイプIとフィブロネクチンでコートしたフィルター状の膜を有する上下一槽構造のシステムを独自に作成して行った。トレーサーとしては主にフルオレッセン標識アルブミンを用いた。44°Cの温熱負荷(1時間)では、多くの内皮細胞は細胞骨格のアクチンが破壊され24時間以内に細胞死に至るほどの強い形態学的変化を受けた。透過性は有意に亢進したが、これは強い形態変化に伴う細胞間隙の拡大によるものと考えられた。43°C加温では、atrophy、microvacuolation等の軽度の形態学的変化を生じ生存率も低下したが、透過性の亢進は認められなかった。しかし、アクチンの一過性の核周囲集積を伴うことから何らかの細胞保護機構が関与すると考えられた。42°C加温では、形態、生存率、透過性のいずれにも明かな変化はみられなかった。しかし、アクチンは遅発性に43°Cの場合と同様の変化を示し、軽度な細胞骨格系への影響が示唆された。透過性亢進の機序について、アルブミンとデキストラン(分子量7万)の比較、37°Cと5°Cでの温度差による比較などを行ったが、アルブミンがエネルギーを要する細胞内輸送により透過する傾向がみられたものの、この透過機序がどの程度関与するかについては明確にできなかった。抵抗値の検討などから今回用いた二槽構造のモデルにはtight junctionは少なくギャップがかなりあると思われた。今後、細胞外マトリックスや液性因子、astrocyteなどの影響を検討し、より厳密な血液脳関門モデルを作成することにより細胞骨格の変化や温熱耐性機構と透過性変化の関係についてさらに検討していく必要があると思われた。温熱による血管内皮細胞の形態変化について,当教室の新井田が培養樹立したラット脳血管内皮細を用い,4245°C,1時間の加温による変化を,対教増殖期とconfluentとなった時期のそれぞれについて検討した。42.0°Cではいずれの時期にも変化はみられなかった。43°Cでは,confluentな内皮細胞は加温直後より細胞間にわずかな間隙が見られるようになり,43.5°C以上でこの傾向はさらに強くなった。対数増殖期の細胞は,43.5°Cで経時的観察にて次第にround化し遊離する傾向がみられた。44.0°Cでは加温直後より内皮細胞はroond化し次第に遊離し,45°Cでは加温直後より細胞はgohst化しほぼ全てが死滅した。コロニ-法により内皮細胞の耐熱性について検討すると,42.043.0°Cの加温では加温後1時間まではsurviving fraction(SV)に差はなかったが,1時間以降では43.0°C加温例で次第にSVは低下した。44°C加温では加温15分後よりSVは著明に低下し,90分加温では生存しなかった。43.5°C加温では43.044.0°C加温の中間を推移する傾向を示した。血液脳関門に対する温熱の影響をみるため,内皮細胞のmonolayerを用い,加温による様々なトレ-サ-の透過を比較検討するモデルを作成することとした。しかし,最近の報告では通常の内皮細胞のmonolayerにはtight junctionと共にgap junctionも見られると言われており,in vitroで厳密な血液脳関門モデルを作成すること自体現時点では難しい点が多い。

そこで,現在内皮細胞増殖に及ぼすextracellular matrixやastrocyteの影響を検討中である。今後,このモデルを用いて温熱による内皮細胞monolayerの透過性変化について検討する予定である。温熱の血管内皮細胞に与える影響について,形態及びその血液脳関門としてのバリヤー機能に及ぼす影響について検討した。透過性の検討は,コラーゲンタイプIとフィブロネクチンでコートしたフィルター状の膜を有する上下一槽構造のシステムを独自に作成して行った。トレーサーとしては主にフルオレッセン標識アルブミンを用いた。44°Cの温熱負荷(1時間)では,多くの内皮細胞は細胞骨格のアクチンが破壊され24時間以内に細胞死に至るほどの強い形態学的変化を受けた。透過性は有意に亢進したが,これは強い形態変化に伴う細胞間隙の拡大によるものと考えられた。43°C加温では,atrophy,microvacuolation等の軽度の形態学的変化を生じ生存率も低下したが,透過性の亢進は認められなかった。しかし,アクチンの一過性の核周囲集積を伴うことから何らかの細胞保護機構が関与すると考えられた。42°C加温では,形態,生存率,透過性のいずれにも明かな変化はみられなかった。しかし,アクチンは遅発性に43°Cの場合と同様の変化を示し,軽度な細胞骨格系への影響が示唆された。透過性亢進の機序について,アルブミンとデキストラン(分子量7万)の比較,37°Cと5°Cでの温度差による比較などを行ったが,アルブミンがエネルギーを要する細胞内輸送により透過する傾向がみられたものの,この透過機序がどの程度関与するかについては明確にできなかった。抵抗値の検討などから今回用いた二槽構造のモデルにはtight junctionは少なくギャップがかなりあると思われた。今後,細胞外マトリックスや液性因子,astrocyteなどの影響を検討し,より厳密な血液脳関門モデルを作成することにより細胞骨格の変化や温熱耐性機構と透過性変化の関係についてさらに検討していく必要があると思われた。
立体構造タグを用いたtRNA分子群の操作法の開発

tRNA分子の構造は規格化され互いに似通っているため、短い塩基配列やタンパク質のタグ配列の様な特徴的目印を付けることが難しい。本研究では、規格通りのtRNA立体構造を維持したまま、局所的な立体構造的特徴(立体構造タグと名付ける)を付与することを目指す。tRNAのフレームとして最近自然界から見つけたallo-tRNAグループの物を用い、allo-tRNAのV-アーム部分にタグ構造を融合する。
マージナルドナー肝移植とMuse細胞移植を融合した新たな末期肝不全治療法の開発

・エリート幹細胞であるMuse細胞のセルソーティングについては、従来FACSによるソーティングを行っていたが、磁力を利用したMACSソーティングに移行し、効率を落とさずより簡便に採取精製することができるようになった。肝細胞への分化誘導は確認すみである。・次にラットによるマージナルドナーグラフト(死線期を経た心停止ドナーに温阻血30分をおいたモデル)+細胞ブースト移植実験を検討していたが、モデルの作成がかなり困難であったため延期している。このため、まずは正常肝のラット過小グラフト移植モデルを作成し、こちらにMuse細胞のブースト移植をするモデルに変更した。現在進行中であるが、30%過小グラフト肝移植モデルについてはほぼ安定して作成できるようになった。ブースト細胞数だが、Muse採取量に限界があるため、10万、40万、100万個の移植細胞数での効果を見たところ、40万個で十分再生能力を発揮することが確認された。詳細は論文にて公表する予定である。・ブタ、マージナルドナー全肝グラフト(死線期を経た心停止ドナーに温阻血30分をおいたモデル)+細胞ブースト移植実験だが、Muse細胞数が足りないため継続断念しかけたが、まずは類洞環境改善効果を見るため移植前酸素化一時還流群を作成したところ、予想外にマージナルグラフト生着率が上がった。このためラットにおいても同実験系を作成し、メカニズム解明を行った。今後このモデルをハイブリッド移植のベースとしMSC細胞ブースト移植をトライしていく(Kakizaki, Miyagi et al. Transplantation. 2018Apr;102(4):e147-e154.)。なお、本来であればMuse細胞ブーストとしたいが、細胞数的にかなり困難であるため、まずは一度に多くの細胞数が揃えられるMSCで検討している。現在の進捗状況・従来FACSによるソーティングを行っていたが、出澤研究室の指導もあり今後の大量精製に向けて磁力を利用したMACSソーティングに移行し、効率を落とさずより簡便に採取精製ができている。・ラットによる心停止ドナー移植モデルが困難であったことが想定外であったが、現在は過小グラフトモデルに切り替えて進められ、ある程度の結果が出始めている(詳細は論文で公表させて下さい)。・ブタモデルは、必要とする細胞数が多いため当初から困難が予想させたが、MSCについては、1000万細胞数を一度に準備できる状況となったため、MSCに切り替えて実験を継続できている。・ラットにおいては肝過小グラフト移植へのMuse細胞ブースト移植実験結果のデータ解析を行っていく。炎症性サイトカインのレベルや各種転写因子、ICGトランスポーター等の解析に移行し、肝機能改善・再生力改善の根拠を検討していく。・ブタモデルについてはマージナルドナー移植モデルが完成したが、一時的酸素化室温灌流モデルが予想以上に良好な結果を出したため、これをベースとしたMSCブーストによるハイブリッド移植モデルの作成に舵を切った。現在はまず手技の安定をはかり、今後は最終的なハイブリッド肝臓の完成を目指したい。・多能性幹細胞のエリート集団であるMuse細胞の採取精製する技術は手技的に安定した。特にセルソーティングについては、従来FACSによるソーティングを行っていたが、出澤研究室の指導もあり今後の大量精製に向けて磁力を利用したMACSソーティングに移行し、効率を落とさずより簡便に採取精製することができるようになった。・次にラット及びブタによるマージナルドナーグラフト(死線期を経た心停止ドナーに温阻血30分をおいたモデル)+細胞ブースト移植実験に移行した。ブタについては手技を確立できたが、小動物であるラットの心停止グラフトは微小循環不全が起こりやすく安定したモデルの作成がかなり困難であった。このため、まずは正常肝の過小グラフト移植モデルを作成しこちらにMuse細胞のブースト移植をするモデルに変更した。ブースト細胞数だが、Muse採取量に限界があるため、まずは小動物であるラットのみで10万、40万、100万個の移植細胞数での効果を見ていく。・前回科研費研究で既に手技的に確立されている、ブタ、マージナルドナー全肝グラフト(死線期を経た心停止ドナーに温阻血30分をおいたモデル)+細胞ブースト移植実験だが、Muse細胞数が足りないため継続断念しかけたが、まずは類洞環境改善効果を見るため移植前酸素化一時還流群を作成したところ、予想外にマージナルグラフト生着率が上がった。このためラットにおいても同実験系を作成し、メカニズム解明を急いでいる。今後このモデルをハイブリッド移植のベースとしMSC細胞ブースト移植をトライしていく(本来であればMuse細胞ブーストとしたいが、細胞数的にかなり困難であるため、まずは一度に多くの細胞数が揃えられるMSCで検討することとした)。・セルソーティングについては、従来FACSによるソーティングを行っていたが、出澤研究室の指導もあり今後の大量精製に向けて磁力を利用したMACSソーティングに移行し、効率を落とさずより簡便に採取精製することができるようになった。・ラットによる心停止ドナー移植モデルが困難であったことが想定外であったが、現在は過小グラフトモデルに切り替えて進められている。

・ブタモデルは、必要とする細胞数が多いため当初から困難が予想させたが、MSCについては、1000万細胞数を一度に準備できる状況となったため、MSCに切り替えて実験を継続できている。・エリート幹細胞であるMuse細胞のセルソーティングについては、従来FACSによるソーティングを行っていたが、磁力を利用したMACSソーティングに移行し、効率を落とさずより簡便に採取精製することができるようになった。肝細胞への分化誘導は確認すみである。・次にラットによるマージナルドナーグラフト(死線期を経た心停止ドナーに温阻血30分をおいたモデル)+細胞ブースト移植実験を検討していたが、モデルの作成がかなり困難であったため延期している。このため、まずは正常肝のラット過小グラフト移植モデルを作成し、こちらにMuse細胞のブースト移植をするモデルに変更した。現在進行中であるが、30%過小グラフト肝移植モデルについてはほぼ安定して作成できるようになった。ブースト細胞数だが、Muse採取量に限界があるため、10万、40万、100万個の移植細胞数での効果を見たところ、40万個で十分再生能力を発揮することが確認された。詳細は論文にて公表する予定である。・ブタ、マージナルドナー全肝グラフト(死線期を経た心停止ドナーに温阻血30分をおいたモデル)+細胞ブースト移植実験だが、Muse細胞数が足りないため継続断念しかけたが、まずは類洞環境改善効果を見るため移植前酸素化一時還流群を作成したところ、予想外にマージナルグラフト生着率が上がった。このためラットにおいても同実験系を作成し、メカニズム解明を行った。今後このモデルをハイブリッド移植のベースとしMSC細胞ブースト移植をトライしていく(Kakizaki, Miyagi et al. Transplantation. 2018Apr;102(4):e147-e154.)。なお、本来であればMuse細胞ブーストとしたいが、細胞数的にかなり困難であるため、まずは一度に多くの細胞数が揃えられるMSCで検討している。現在の進捗状況・従来FACSによるソーティングを行っていたが、出澤研究室の指導もあり今後の大量精製に向けて磁力を利用したMACSソーティングに移行し、効率を落とさずより簡便に採取精製ができている。・ラットによる心停止ドナー移植モデルが困難であったことが想定外であったが、現在は過小グラフトモデルに切り替えて進められ、ある程度の結果が出始めている(詳細は論文で公表させて下さい)。・ラットにおいては肝過小グラフト移植へのMuse細胞ブースト移植実験を加速させる。そのうえで必要十分な細胞数を割り出し、ブースト移植をしない過小グラフト移植群や心拍動下の全肝移植モデルと生存率、炎症性サイトカインのレベル、肝機能等を比較検討する。・ブタモデルについてはマージナルドナー移植モデルができているため、こちらもMSCブースト移植で継続するが、ラットの研究と足並みをそろえるため、ブタ肝過小グラフトモデルの作成も検討する。
ラジカル/イオン変換重合による新規高分子合成

本研究では、ラジカル重合のシーケンスの制御を目指して、ラジカル重合過程に電子移動反応を組み入れた新たな活性種変換重合を企画し、その可能性を検討した。その結果、ビニルモノマーの生長ラジカルからカチオンへの末端変換によって、テレケリックポリマーを経由せず、一段階でブロック共重合体の合成ができることを見い出した。その重合を利用し、AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/パラメトキシスチレン(MOS)/シクロヘキセンオキシド(CHO)系から新たなブロックコポリマーPoly(MOS-b-CHO)を合成した。ブロックコポリマーの生成は抽出分離や濁度実験、TLCなどで確認した。さらに、次のブロックコポリマーも合成した。AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/ビニルカルバゾール(VCZ)/CHO系からPoly(VCZ-b-CHO)、AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/VCZ/CHO/ビスクロロメチルオキセタン(BCMO)系からPoly(VCZ-b-CHO/BCMO)、AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/アクリロニトリル(AN)/n-ブチルビニルエーテル(BVE)/CHO系からPoly[(AN-r-BVE)-b-CHO)を合成した。さらに、n-ブチルビニルエーテルの替りにt-ブチルビニルエーテル(t-BVE)を用い、Poly[(AN-r-t-BVE)-b-CHO]を合成し、その加溶媒分解により、水酸基を有する水にも親和力のあるブロックコポリマーPoly[(AN-r-ビニルアルコール)-b-CHO]を合成した。電子受容体の存在下、ラジカル重合を行なうと、成長末端がラジカルからイオンに変換され、モノマーの選択により、ラジカル付加重合とイオン的開環重合とを連動したブロック共重合体が合成出来ることを見出した。この反応を体系化して、ラジカル重合とイオン重合の連動した新たな高分子合成法を確立することを目的として研究を行った。種々のビニルモノマーのラジカル重合系に、種々の電子受容体または、電子供与体を添加し、ラジカル/イオン変換重合を行なう系を更に拡大し、ラジカル重合とイオン重合とを連動させた新たな高分子の合成を目指した。この方法では、ビニル重合と開環重合との連動などを通して、これまでにない、新たなブロック共重合体の合成が可能である。p-メトキシスチレンと、シクロヘキセンオキシドとのブロック共重合体をラジカル/カチオン変換重合により合成し、ブロック共重合体の生成を薄膜クロマトグラフィー、抽出分離法、沈殿濁度法、NMR分光法などで調べた。ブロック共重合体の生成効率を調べる際、本補助金で購入した高精度の分取液体クロマトグラフ装置を活用した。本研究の成果のうち、p-メトキシスチレンとシクロヘキセンオキシドとのブロック共重合体の合成の結果はMacromolecules誌に投稿、受理され、印刷中である。その後の成果に関する報告は現在投稿準備中である。また、次年度は種々のビニルモノマーのラジカル末端のイオン化ポテンシャルと電子親和力を評価し、電子移動剤のそれらの値との関連を系統的に調べ、ラジカル/イオン変換重合を体系化するとともに、モノマーの範囲を広め、新たなブロック共重合体の合成を展開する予定である。

その重合を利用し、AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/パラメトキシスチレン(MOS)/シクロヘキセンオキシド(CHO)系から新たなブロックコポリマーPoly(MOS-b-CHO)を合成した。ブロックコポリマーの生成は抽出分離や濁度実験、TLCなどで確認した。さらに、次のブロックコポリマーも合成した。AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/ビニルカルバゾール(VCZ)/CHO系からPoly(VCZ-b-CHO)、AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/VCZ/CHO/ビスクロロメチルオキセタン(BCMO)系からPoly(VCZ-b-CHO/BCMO)、AIBN/Ph_2I^+PF_6^-/アクリロニトリル(AN)/n-ブチルビニルエーテル(BVE)/CHO系からPoly[(AN-r-BVE)-b-CHO)を合成した。さらに、n-ブチルビニルエーテルの替りにt-ブチルビニルエーテル(t-BVE)を用い、Poly[(AN-r-t-BVE)-b-CHO]を合成し、その加溶媒分解により、水酸基を有する水にも親和力のあるブロックコポリマーPoly[(AN-r-ビニルアルコール)-b-CHO]を合成した。