hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本の植民論・移民論に関する研究

その植民地の発展が日本の発展にもつながると彼は考えていた。今年度は引き続き稲垣満次郎について、それも彼の植民論に焦点を絞って研究をすすめた。明治20年代には多くの海外植民論が生み出されたが、稲垣もその一端を担った一人である。彼が当時西欧対アジアという二分法的な思考から自山な地点に立ち、日本の自立の方策をさぐったことは前年度明らかにしたが、植民論はこうした方策の一つとして展開されている。イギリス留学中に欧米諸国の植民の歴史を学ぶ中から、植民には二つの方法があり、日本が倣うべきは、イギリスが1815年以後に行っている白山貿易主義に則った植民地自体の発展を重視する「新法」の方だと結論し、帰国後彼は、東邦協会や殖民脇会に参加して積極的に植民論を展開する。そのために海軍の強化が極めて重視され、日本にとっての植民事業は(1)過剰人口対策として(2)日本の商業的発展を図るためという二つのねらいを持って主張された。具体的な対象地はフィリピン諸島、南洋諸島、オーストラリア、シベリアと広範囲に渡るが、彼が最も力説したのはオーストラリアのクィーンズランドと西豪州アルバニー近郊だった。そして彼は植民は「シビライゼーション」を進めるものでなければならないと主張する。これは欧米列強の植民地獲得の正当化の論理を逆手にとって、日本も植民事業に乗り出そうとするしたたかな発想であった。同時にこの「シビライゼーション」に込められていたのが、いわゆる西洋先進国の「文明」ではなく、「道徳」を重視する彼独特の文明観・文化観であったことは注目すべきことである。この「シビライゼーション」の社会を日本人が植民することによって、オーストラリアなどに造ろうとした。こうした「シビライゼーション」を前面に押し立てた植民論にこそ稲垣の独自性が存在するのである。
主観的認識が家計の金融経済行動に与える影響とその経済学的含意

祝迫と小野は、持ち家選択が家計のリスク資産保有の有無ならび金融資産に占めるシェアについて、日本のミクロデータを用いて分析した共同研究を完成させ、ディスカッションペーパーとして発表するとともに、学術専門誌への投稿の準備を始めている。祝迫はサーベイデータを用いて、金融投資情報の取得ソースと情報取得にかける時間と個人のリスク資産保有の関係に関する研究を行った。臼井は「くらしと健康の調査JSTAR:Japanese Study of Aging and Retirement」のデータを用いて、年金受取額に関する予想が退職前後の家計の就労や資産選択に与える影響に関して分析を行い、研究成果を内外の学会で発表した。堀はミクロデータを用いた従来からの研究(住宅の資産効果、相続受取が就労に与える影響、遺産配分の動機)を仕上げ、学術専門誌に掲載した。当初の研究計画には無かった進展として中国・韓国の研究者と共同で家計の金融経済行動に関する3カ国のミクロデータの国際比較と、年金・社会保障制度や住宅ローン制度に関する制度比較の国際共同研究を開始した。2019年3月に国際研究集会を開催し、研究グループの4人全員が研究会に参加し、本研究課題に関連して行った研究成果の発表を行った。その研究会の模様は以下のURLに掲載されている:https://sites.google.com/view/asianhouseholdfinancearesearch/当初の研究計画のうち、個々のメンバーの研究は極めて順調に進捗している。計画では重要な項目としてあげていた独自のサーベイ調査の実施については、予算上の問題と時間的制約の両方の理由から18年度中にすべてを終わらせるのは難しいと判断し、実施を19年度に持ち越すことにした。他方、当初の計画になかった研究テーマとして、家計の貯蓄・資産選択行動の国際比較と、それを取り巻く年金社会保障・住宅ローン角制度の比較分析を、中国・韓国の研究者の協力を得て始めた(海外研究者の招聘については、たまたま獲得できた学内の競争的資金を利用した)。独自のサーベイ調査については、19年度中に実施する方向で引き続き検討する。当初の計画には無かったが、18年度後半に開始した東アジア諸国との国際比較によるミクロデータを用いた家計の金融経済行動の分析についても、引き続き各国研究者との共同研究を続ける。
運動の好き嫌いを決める脳神経基盤の解明―運動は報酬となり得るか？―

運動の好き嫌いはなぜ生じるのか?本研究はその脳神経基盤として中脳ドーパミン細胞に注目し、「運動ができる」という情報が報酬となり得るのかどうかを明らかにすることを目的としている。当初の計画で立案した行動課題において動物の運動選好行動を定量的に観察することができたが、運動選好以外の誘因の影響がノイズとなる可能性があること、また音刺激を用いた条件づけ課題への発展が難しいという問題が生じたため、動物(ラット)が運動をすることを好むかどうか定量的に評価するための新しい行動課題装置の開発を行った。平成30年度においては、この新規開発した装置(特許出願中)を用いて、一つの回転ホイールのブレーキのON/OFFを非条件刺激(アウトカム;US)に、またその予測信号を条件刺激(CS)として取り入れたパブロフ型条件づけ課題の導入を行った。この課題では8 kHzの音刺激の後、回転ホイールのブレーキが解除される試行(Exercise trial)を設定した。その結果、ラットはトレーニング当初ではほとんどホイールを回転させなかったが、数日(5試行/日)のトレーニングによってホイール回転量が増加したことから、「運動ができる」ことをラットが学習したと考えられる。また、この課題中においてマイクロダイアリシスを用いて線条体ドーパミン放出量を計測した。その結果、安静時と比べ、運動中および予測信号提示中により高いドーパミン放出量が観察された。現時点ではまだ2頭のラットの結果であるため、追実験を実施し、再現性を確認する必要がある。これらの結果は「運動ができる」ことがドーパミン系を駆動し、運動に対するモチベーションに関与している可能性を示唆する。昨年度に報告したように、当初の予定では平成29年度からドーパミン記録をスタートさせる予定であったが、その基盤となる動物の行動課題を改良させる必要が生じた。研究計画調書の「研究が当初計画どおりに進まない時の対応」に記述したように、行動実験において動物が運動に対する選好を示すかどうかという問題は本研究のコアとなるデータであり、実験装置を改良して、より頑健な行動データを取得することが重要であると判断した。結果的に、新しい課題を導入したことで、より精細に動物の行動を測定できるようになり、説得力の高いデータが取得可能になったと考えられる。平成30年度は、新しく開発した行動実験課題中のドーパミンを測定することができたことは重要な成果ではあったものの、1年間の期間延長を申請することとなったため、当初の予定よりも「やや遅れている」と考えられる。平成31年度(最終年度)においては、本研究課題で新たに開発したブレーキ機構付きの運動選好タスクシステムにおける動物行動(CUE信号に対する反応時間、運動ができる選択肢の選択率)および予測信号および運動中におけるドーパミンー線条体系の活動記録のサンプル数を増やし、データの再現性を確認する。これらの行動およびドーパミン応答が「運動ができる」という情報に基づく報酬信号なのか、それとも運動そのものによって賦活化する運動信号なのか、あるいはその両方に対する応答なのか明らかにする。具体的には、(1)動物の運動選好行動の定量化、(2)予測信号および運動中に線条体ドーパミン放出量がどのように変化するか明らかにすること、(3)線条体におけるドーパミン信号伝達の阻害が課題中の行動にどのような影響を及ぼすか、の3点について引き続き進めていき、動物の運動に対するモチベーションを支える脳神経基盤の解明に向けて本研究の成果をまとめていく。運動の好き嫌いはなぜ生じるのか?本研究はその脳内基盤として中脳ドーパミン細胞に注目し、「運動ができる」という情報が報酬となり得るのかどうかを明らかにすることを目的とした。平成28年度の研究実施計画として動物(ラット)が運動をすることを好むかどうか定量的に評価するための新しい行動課題の開発を行うこととした。実際の行動課題として、2つの部屋(A, B)を用意し、その間に前室を置いた。部屋Aには可動する回転ホイール(運動ホイール)を設置し、一方部屋Bには回転がロックされて動かないホイール(運動不可ホイール)を設置した。まず最初にラットが可動する回転ホイールを好むかどうか2つの部屋の運動場所選好テストを行った。その結果、動物は13週間の訓練によって段階的に運動ホイールと連合した部屋への滞在時間が長くなった。その後、部屋の場所と運動ホイール、運動不可ホイールの連合を逆転したところ、動物の部屋に対する選好もそれに追従した形で逆転した。4匹のLong-Evans ratでテストしたところ、このような運動選好を示した動物(n=2)と運動選好を示さなかった動物(n=2)とで場所選好テストの結果に違いが生じた。運動場所選好テスト後にこれらの動物を潅流固定し、c-Fos発現を調べたところ、運動選好を示したラットの腹側線条体に発現が見られた。運動選好を示さなかった動物の行動を観察すると、運動ホイールに対して興味を示さないというよりも、前肢だけを使用してホイールを回したり、部屋と部屋の境目の壁を囓る行動を示したりと、他の誘因の影響が考えられた。この結果を受けて、動物が運動をするという選択肢以外の行動をできるだけ制限するために、動物が移動できる空間をホイール部分だけとし、実験者が任意に回転ホイールの可動・固定を操作できるようにブレーキ機構を備えた行動課題装置の開発を行った。平成28年度の課題は、動物が本当に運動を好むかどうか、その運動選好を定量的に測定ができる行動評価システムの開発を行うことであった。

この点については運動ができる、あるいはできない状況を回転ホイールの可動・固定という形で操作し、実際に動物が回転可動ホイールを追跡するような行動データを取得することができた。このような動物の運動選好の程度については個体差があり、強い運動選好を示した動物については腹側線条体の活性化がc-Fosの発現という形で観察できた。しかしながら、このc-Fos発現が運動そのものによるのか運動を報酬として捉えた結果なのかは明らかでない。当初の計画通り、次年度(平成29年度)に予測信号を取り入れた課題を導入してドーパミン細胞の記録およびマイクロダイアリシスによる線条体ドーパミン放出量の測定に進む予定である。したがって、本研究は現在までのところおおむね順調に進展していると考えている。運動の好き嫌いはなぜ生じるのか?本研究はその脳内基盤として中脳ドーパミン細胞に注目し、「運動ができる」という情報が報酬となり得るのかどうかを明らかにすることを目的とした。平成29年度においては、動物(ラット)が運動をすることを好むかどうか定量的に評価するための新しい行動課題の開発を引き続き行った。当初の計画で立案した行動課題において動物の運動選好行動を定量的に観察することができたが、運動選好を示さなかった動物の行動から、運動ホイールに対して興味を示さないというよりも、前肢だけを使用してホイールを回したり、部屋と部屋の境目の壁を囓る行動を示したりと、他の誘因の影響がノイズとなる問題が新たに生じた。また動物の運動選好を測定する指標として場所選好テストを応用した方法を用いたが、この場合音刺激を用いた条件づけ課題への発展が難しいという問題があった。そこでこれらの問題を除外するために、(1)動物が運動をするという選択肢以外の行動をできるだけ制限する、(2)動物が自分で運動できる/できないを操作できるようにするためのオペラント課題を導入する、という二点に着目し研究を推進した。具体的には、ブレーキ機構付き回転ホイールケージを新規設計・作成し、二種類の異なる音刺激と回転ホイールのブレーキOFF(運動試行)またはONになる(運動不可試行)パブロフ条件づけが可能になり、さらにリトラクタブルレバーを用いて動物自身に回転ホイールのブレーキON・OFFを操作できるようにした(オペラント条件づけ)。現在、この新しい装置を用いて動物の行動を実験・解析中である。また平成30年度に行う予定であるドーパミンブロックによる因果関係の確認であるが、こちらについてはターゲットトキシンの線条体注入実験を行い、免疫組織化学的にドーパミン細胞を選択的に脱落させることが予備的に確認できた。当初の予定では平成29年度から実際にドーパミン記録をスタートさせる予定であったが、その基盤となる行動課題において、予想外の動物行動(運動嫌いと解釈できる動物の行動が本当に運動嫌いかどうか現状の課題では測定が難しい行動)が観察されたため、運動選好評価のための実験装置の開発に注力した。研究計画調書の「研究が当初計画どおりに進まない時の対応」に記述したように、行動実験において動物が運動に対する選好を示すかどうかという問題は本研究のコアとなるデータであり、実験装置を改良して、より頑健な行動データを取得することが次年度の成果につながると判断した。
スイムキャップが及ぼす水泳時の体温調節反応と泳パフォーマンスへの影響

本研究では、スイムキャップの特性が、最大努力泳時の体温調節反応とパフォーマンスに及ぼすし影響について調べることを目的とした。男子大学競泳選手10名を被験者とし、市販されている防水性のあるキャップ(waterproof cap : WP)及び防水性のないキャップ(non-waterproof cap : NWP)による最大努力の1500m泳を水温29.4±0.2°Cの50m屋内プールで実施した。被験者は、温度センサーを前額面(Tfh)及び後頭部(Toc)に着け、運動中の頭部表面温度の変化を1分毎に記録した。深部温として鼓膜温(Tty)及び口腔温(Toral)をテスト泳前後に測定した。また、体幹と頭部の温度感覚尺度(TSB及びTSH)及び主観的運動強度(RPE)の測定をテスト泳終了直後に行った。テスト泳終了後のTfhは、WPが34.10±0.77°C、NWPが32.95±0.76°Cであった。また、TocはWPが31.50±1.08°C、NWPが29.90±0.99°Cであった。Tfh,TocいずれにおいてもWPの方がNWPと比較して有意に高い値を示した(P<0.05)。運動終了後のToralとTtyについては、WPとMPにおいて有意な差は見られなかった。TSBとTSHについてはNWPではTSBの方が高く、WPではTSHの方が高い結果を示した。しかし、その差は有意ではなかった。泳パフォーマンスを示す平均泳タイムについては、WPが17:13.8±27.2sec、NWPが17:03.5±27.1secとNWPの方が有意に速い結果を示した(P<0.05)。これらの結果から、競泳競技で規定されている水温条件(2528°C)の上限付近での800mや1500mなど長時間競技する種目では、NWPを着用することで泳パフォーマンスの低下を抑えることができると考えられる。また、トライアスロンやオープンウォーターなどにおいても高水温環境で競技が行われる場合、NWPの着用が泳パフォーマンスに対して有効な選択であると示唆される。本研究では、「防水性がある」、「防水性がない」というスイムキャップの特性が、水泳中の体温調節反応や知覚的応答に与える影響を比較検討することを目的とした。男子大学競泳選手10名を被験者とし、市販されている防水性のあるシリコンキャップ(SC)及び防水性のないメッシュキャップ(MC)の2条件による最大下の20分間泳を水温28.8±0.4°Cの25m屋内プールで実施した。心拍数(HR)を測定するためにHRモニターを胸部に取り付け、1分毎に記録した。また、体幹と頭部の温度感覚(TSB及びTSH)及び主観的運動強度(RPE)の測定をテスト泳終了直後に行った。Tfhは、SC、MCともに運動開始5分までは低下したが、その後、運動終了まで上昇し続けた。一方、TocはSCにおいてテスト泳中上昇したが、MCでは、Tfhの上昇にもかかわらず、水温まで低下した。運動終了後のTfhは、SCが33.70±0.82°C、MCが32.45±0.69°Cであった。また、TocはSCが30.85±1.18°C、MCが28.95±0.55°Cであった。いずれにおいてもSCの方がMCと比較して有意に高い値を示した(p<0.05)。運動終了後のToralとTtyについては、SCとMCにおいて有意な差は見られなかった。しかしながら、MCのTtyは運動前後において有意な低下が見られた(-0.32±0.28°C,p<0.05)。TSBは、SCとMCの間に有意な差は見られなかった。しかし、TSHはSCの方がMCに比べて有意に高かった(p<0.05)。これらの結果は、キャップの特性に影響されることを示しており、防水性のあるキャップには、頭部の熱放散を妨げる働きがあると考えられる。従って、長時間のトレーニングやレースにおいて頭部温度の上昇を避けるためには、水温条件を考慮してキャップを選択することが望ましいと考える。本研究では、「防水性がある」というスイムキャップの特性が、水温の異なる環境下での水泳中の体温調節反応に及ぼす影響を調べることを目的とした。男子大学競泳選手14名を被験者とし、防水性のあるキャップを着用する群(WP群)と防水性のないキャップを着用する群(NWP群)のそれぞれ7名の2群に分け、2つの水温環境(26.13±0.04°C:CTと29.13±0.04°C:WT)に設定された25m屋内プールにおいて、最大下の20分間泳を実施した。頭部温度(前額部表面温度:Tfhと後頭部温度:Toc)は温度ロガーにより1分毎に記録した。口腔温及び鼓膜温はテスト泳前後にサーモレコーダーにより測定した。テスト泳の運動強度を調べるためHRモニターを用い、運動中の心拍数を記録した。また、テスト泳終了後に主観的運動強度(RPE)及び体幹と頭部の温度感覚(TSBとTSH)を測定した。

運動終了後のTfhは、WTにおいてWP群が36.43±0.14°C、NWP群が33.07±0/30°Cであり、CTでは、WP群が32.79±0.42°C、NWP群が30.36±0.39°Cであった。Tocは、WTではWP群が32.29±,0.43°C、NWP群が29.86±0.21°Cであり、CTでは、WP群が28.50±0.60°C、NWP群が26.50±0.11°Cであった。Tfh、Tocともに水温に関わらずWP群がNWP群よりも有意に高い(p<0.05)結果を示した。口腔温(Toral)と鼓膜温(Tty)の運動終了後の値については、WTとCTにおいていずれもキャップ間に有意な差は見られなかったTSBはWTの方がCTに比べて高かったが、各水温におけるキャップ間の影響は見られなかった。また、TSHはWTにおいてWP群の方がNWP群に比べて有意に高かった(p<0.05)。これらの結果から、防水タイプのキャップは、競技会を実施する水温環境(2528°C)においても運動中の頭部温度を上昇させることが明らかになった。しかし、その上昇が深部温や温度感覚に与える影響は、高水温環境に比べて低いと考えられた。本研究では、スイムキャップの特性が、最大努力泳時の体温調節反応とパフォーマンスに及ぼすし影響について調べることを目的とした。男子大学競泳選手10名を被験者とし、市販されている防水性のあるキャップ(waterproof cap : WP)及び防水性のないキャップ(non-waterproof cap : NWP)による最大努力の1500m泳を水温29.4±0.2°Cの50m屋内プールで実施した。被験者は、温度センサーを前額面(Tfh)及び後頭部(Toc)に着け、運動中の頭部表面温度の変化を1分毎に記録した。深部温として鼓膜温(Tty)及び口腔温(Toral)をテスト泳前後に測定した。また、体幹と頭部の温度感覚尺度(TSB及びTSH)及び主観的運動強度(RPE)の測定をテスト泳終了直後に行った。テスト泳終了後のTfhは、WPが34.10±0.77°C、NWPが32.95±0.76°Cであった。また、TocはWPが31.50±1.08°C、NWPが29.90±0.99°Cであった。Tfh,TocいずれにおいてもWPの方がNWPと比較して有意に高い値を示した(P<0.05)。運動終了後のToralとTtyについては、WPとMPにおいて有意な差は見られなかった。TSBとTSHについてはNWPではTSBの方が高く、WPではTSHの方が高い結果を示した。しかし、その差は有意ではなかった。泳パフォーマンスを示す平均泳タイムについては、WPが17:13.8±27.2sec、NWPが17:03.5±27.1secとNWPの方が有意に速い結果を示した(P<0.05)。これらの結果から、競泳競技で規定されている水温条件(2528°C)の上限付近での800mや1500mなど長時間競技する種目では、NWPを着用することで泳パフォーマンスの低下を抑えることができると考えられる。また、トライアスロンやオープンウォーターなどにおいても高水温環境で競技が行われる場合、NWPの着用が泳パフォーマンスに対して有効な選択であると示唆される。
回転系での流体の渦構造と乱流制御

研究期間を通しての研究成果について述べる。最初に研究代表者による数値的研究の成果を述べる。回転系における乱流渦構造に関する研究をまとめた論文と、回転曲がり矩形管内流の解の分岐現象を調べた論文をとりまとめ、平成11年度中に掲載されることとなった。以下にその内容を簡単に述べる。まず乱流渦構造に関しては、一様剪断流のない場合には一様回転の影響による波数間エネルギー輸送の詳細が調べられた。結果は慣性波の共鳴相互作用条件を満たす場合に主要な輸送が行われていることが数値データの解析から明らかにされた。次に、一様シアーが存在する場合は一様回転の方向と、一様シアーによる背景渦の方向・強度比によって多様な渦構造が発生することがわかった。まず、サイクロニックな系では、渦構造はパンケーキまたはリボン状の構造となる。アンティサイクロニックな系では一様回転が比較的弱い場合にはシアー方向に渦管が発達する。一様回転が大きくなるとある狭い領域で流れ方向にそろった秩序的な渦管構造が発達することがわかった。次に、矩形管内流では、一様回転によるコリオリ力と管の曲率に起因した遠心力が釣り合ったときに管流量が最大となり、その時に断面2次渦は6渦形となることがわかった。一方、研究分担者による実験的研究では、最終目標の予備的研究として行っていた旋回曲がり管内流の研究がまとまり、韓国で開催された国際会議で発表した。その内容は、流入時点で与えた旋回が、管内流の抵抗を大幅に削減するということで、工学的に重要な意味を持つ成果である。流体の渦構造を利用した乱流制御として最も基本的な問題は、流れが乱流状態になった場合の管内流による乱流抵抗を削減することである。そのため回転系によるバックグラウンド渦を利用するのが本研究の目的であるが、研究の入り口としてそれと同等な効果を持つ旋回流を強制的に加えその効果を研究した。つまり曲がり管内流れに旋回流を加え、乱流2次流れを制御することによって管抵抗を削減することを工夫した。曲がり管内流れでは、よく知られているように、遠心力の作用によって管断面内に2次流れが生じ、1対の渦流れが形成される。本研究ではこの2次流れを旋回流によって抑制することに成功した。実験装置は、旋回流の発生装置、円形断面を有する曲率半径780mmの180度ベンド部、上流・下流直管部、及び送風機からなる。旋回流は、外径572mmの2枚のアクリル円盤間に24枚設けた案内羽根によって作った。流れの旋回強さは、案内羽根の角度を変えることによって調節される。実験は常温の空気を用いて管壁に設けた直径0.5mmの静圧孔より壁面制圧を測定した。案内羽根角度が0度、15度、30度の場合の測定を行った結果、15度の場合が抵抗が最も低くなることが分かった。抵抗削減の割合は旋回流がない場合と比べると約20%の削減となる。実験成功の理由は旋回のない曲がり管内流で存在する上下対称な2次流を旋回を導入することによって対称性を壊したためである。次年度からは、この実験の裏付けとなる理論研究を行うために数値実験を行うことがまず第一の目標である。また、最も基本的な一様回転系での渦構造が旋回流を強制的に導入した場合と同様になることを確かめる研究も行う予定である。平成9年度は研究の大きな進展があった。最初に研究代表者による数値的研究の進展を述べる。本年度中に、回転系における3次元直方体箱内の粘性流体を直接数値計算で解くための数値実験コードが完成し、比較的低いレイノズル数に対して数値計算を開始した。結果もいくらか得られるが、特に重要な点は低圧力領域で表された渦構造が回転速度を大きくするにつれて回転軸方向に平行方向に向かうようになることで、テイラー・プラウドマンの定理に対応すると思われる。

高速回転する系での渦構造が低圧力領域で表現されることは非回転系の渦構造がそうであることから類推はされるが、実際に示したのは他にあまり例を見ない計算である。同時に、圧力のラプラシアンによる渦管の表現を試みたが、圧力そのものに比べると特に高速回転の場合、余りよく表現できないことが分かった。また、流線を3次元的に描いて渦管構造との比較を行った。以上の可視化作業は主にAVSシステムを用いて行った。次に、さらに高いレイノズル数の計算を行うために数値計算コードを4次精度化する作業を進めている。コードはスタガード格子を用いて、4次精度に対するスタガード格子の使用はこれまでいくらかの例はあるものの比較的新しい試みである。特に圧力のポアソン方程式を解く際に数値誤差が最小になるような工夫が施されている。最終段階の多重帯行列を解く計算で一つ難点が存在していてそれを乗り越えるため研究中である。次に、研究分担者による実験的研究の進展を述べる。上記の数値計算に対応する実験装置が完成した。装置はアクリル製の10cm×10cm×10cmの直方体形の箱で、これを回転装置の上に載せて一様回転させ、流れを測定する予定である。回転の一様性を保つための制御方法に工夫をし5%の範囲内で一様な回転が保たれるようにすることが可能となった。平成10年度は研究の大きな進展があった。最初に研究代表者による数値的研究の進展を述べる。本年度中に、回転系における乱流渦構造に関する研究をまとめた論文と、回転曲がり矩形管内流の解の分岐現象を調べた論文をとりまとめ、平成11年度中に掲載されることとなった。以下にその内容を簡単に述べる。まず乱流渦構造に関しては、一様剪断流のない場合には一様回転の影響による波数間エネルギー輸送の詳細が調べられた。結果は慣性波の共鳴相互作用条件を満たす場合に主要な輸送が行われていることが数値データの解析から明らかにされた。次に、一様シアーが存在する場合は一様回転の方向と、一様シアーによる背景渦の方向・強度比によって多様な渦構造が発生することがわかった。まず、サイクロニックな系では、渦構造はパンケーキまたはリボン状の構造となる。アンティサイクロニックな系では一様回転が比較的弱い場合にはシアー方向に渦管が発達する。一様回転が大きくなるとある狭い領域で流れ方向にそろった秩序的な渦管構造が発達することがわかった。次に、矩形管内流では、一様回転によるコリオリカと管の曲率に起因した遠心力が釣り合ったときに管流量が最大となり、その時に断面2次渦は6渦形となることがわかった。また、3次元直方体箱内の粘性流体の運動を計算するための数値実験コードを改良し、空間4次精度で計算することが可能となった。これによって、より高いレイノルズ数での計算が可能となった。一方、研究分担者による実験的研究では、最終目標の予備的研究として行っていた旋回曲がり管内流の研究がまとまり、韓国で開催された国際会議で発表した。その内容は、流入時点で与えた旋回が、管内流の抵抗を大幅に削減するということで、工学的に重要な意味を持つ成果である。
男性不妊症をゲノムＤＮＡ構造からアプローチする―Ｘ染色体を分析する―

次年度に引き続きX-link遺伝子を同定した。方法は既知のYホモログを持つX-link遺伝子を検証した。ホモログのPRKX, RPS4X, TBL1X, USPX, ZFXはYホモログで精子形成関連遺伝子でありHSFX、TSPYL2、UTXからもYホモログから推察した。霊長類に主に発現するX染色体に発現する精子形成遺伝子4種類を同定した。さらに霊長類のデータベースからではCXorf51、HSFX1/2, FAM104B, KIAA1210の4種類を有力な候補として絞った。前年度まで採取を終え精巣組織のステージ別に資料を分類するとともにcDNAを作成したものからその発現を確認した。さらに過剰Xを持ったクラインフェルター症候群やXX male染色体の臨床サンプルを収集しそのcDNAからステージ別発現を検証した。この中からHSFYはHSFXともに円形精子細胞に特異的発現をしていることを確認した。HSFYはheat shocktranscription factor family, X/Y linkedであり、熱やストレスが加わると活性化される。HSF1 (8q24.3), HSF2 (6q22.31), HFS4 (16q21), HFS5 (17q22), HSFX1/2 (Xq28), HSFY1/2 (Yq11.222)のグループで、HSFY1/2は平生非活性である。さらに発現産物には転写バリアントが二つ存在する。Transcript variant 1はexon1, exon2から構成される。Transcript variant 2はexon1, exon7から構成される.Variant1はHSF-type DNA-bindingmotifを持っているがvariant2は持っていないところまで構造的に解明できた。X染色体における精子形成に関与する可能性が考えられる。研究の目的はX染色体の異常が男性不妊症の原因のひとつになりうることを証明し、母親由来の遺伝要因、言い換えればXに連鎖した男性不妊症の存在を証明することにある。具体的な内容は、当該年度では主にX染色体にある1)ヒトでは精巣特異的に発現する遺伝子の当該研究に対応できるデータベース化を行う事2) X染色体の不活性化(X-inactivation)機構に対して、精巣での発現を確認する事である。意義については、母親由来の遺伝要因が男性不妊症になる可能性があることを確認し、その診断に応用できる可能性を探る事である。重要性は、原因のわからない男性不妊症のひとつ原因を確定し将来への治療に繋げる可能性である。当該年度の成果は1)については、【バイオインフォマティックス】NCBI及び公開されているデータおよびゲノムアレイデータを検索した結果、X染色体由来遺伝子およびゲノムマーカーを多数収集し本研究に対応できる様にアノテーションデータベースを一部構築できた。2)については、【試料の調整と実験】精巣組織のステージ別に、資料を分類するとともに、臨床データを追加補強した。さらに、これらの試料に対してcDNAを作成した。X染色体分析にあたり、クラインフェルター症候群やXX male染色体の臨床サンプルを収集し、閉塞性無精子症患者の正常精巣試料も採取できた。実験にはにXIST((X-inactive specific transcript)という遺伝子を選択した。本来、正常男性では発現していないが、。XISTも微量ながら発現していることを確認した(PCRで30サイクルですでに発現する)。この事は、次年度実験の大きな足ががりとなった。当該年度における具体的な成果と考えられる。研究実績の概要における【バイオインフォマティックス】データ

およびゲノムアレイデータを検索した結果、X染色体由来遺伝子およびゲノムマーカーを多数収集し本研究に対応できる様にアノテーションデータベースを70%ほど構築できたと考えられる。【試料の調整と実験】精巣組織のステージ別の試料の収集はほぼ100%達成できたと考える。少なくとも当面の探索に必要なSertoli cell onlyの組織像から、正常精巣試料まで収集できた事である。また、特殊なさらに、クラインフェルター症候群やXX male染色体この試料を収集でき、すべての臨床情報およびcDNA及びゲノムDNAを作製できた。【網羅的遺伝子変異解析】バイオインフォマティックス情報を基礎に網羅的遺伝子変異解析の準備を開始している。ゲノムの1塩基違いを遺伝子変異をマルチプレックスPCRを用いて準備し、その検出にはLuminexシステムを応用する。担体としてマクロビーズを作製するための至適条件の確定を行っている。現在、ビオチン標識プライマーを設計し、約60プレックスPCR産物を標識している。これによって、安定した遺伝子塩基配列の欠失、変異の検出系を確立する予定である。進捗は約30%である。初年度としては、概ね予定通りである。前年度の成果を基礎に【試料の調整と実験】では、倫理委員会で承認を得た男性不妊症約2,300例と妊孕性の証明されている健康男性400例ゲノムDNAを分析を開始する。これらのサンプルの染色体型、ホルモン値、Y染色体の微小欠失の有無、Y染色体ハプログループ分析、精液検査値、理学的所見がデータベース化されたものを用いる。特に無精子症、乏精子症、無動精子症などの男性不妊症症例を分類し、順次分析する。【網羅的遺伝子変異解析】マイクロビーズの至適条件を確立を急ぎ、96ウェルプレート上で反応可能にし、Luminex®システムを用いる【ゲノムDNAコピー数】次年度には、遺伝子発現に加え、ゲノムコピー数を臨床試料で確認する、準備を行う。特に、Luminexシステムでゲノムコピーの算定のシステムを構築し測定の能率化するシステムを開発する。具体的な方法としては、ゲノム標的に対するビオチン化アンプリコン産物を固相化蛍光マイクロビーズをアレイ化する技術の習得と安定したシステム下で能率的に算定できる系の確立する予定である。。平成24年度に購入予定であったプレミアサーマルサイクラーは、遺伝子発現およびゲノムDNAのコピー算定を次年度へも研究を継続することになり必要であるため、繰り越し分とし購入予定である。次年度は【網羅的遺伝子変異解析】に対して、マイクロビーズの購入や【ゲノムDNAコピー数】算定安定化のため、Luminexシステムの試薬を購入する予定である。次次年度に向けた、技術確定のためである。
がん細胞のエピゲノムリプログラミングに関わる調節機構とその制御法の開発

本研究では、膠芽腫が組織不均一性を獲得する背景に、がん細胞の可塑性のあるエピジェネティックな制御機構が関与していると考え、細胞外シグナルにより制御されるがん細胞のエピゲノムおよびその人為的制御法の開発を目指した。特に長鎖非翻訳RNAに着目して、TUG1を同定し、その機序の詳細を明らかにした。TUG1に対するアンチセンスオリゴ(ASO)とドラッグデリバリーシステム(DDS)の検討を行い、anti-TUG1-DDSが膠芽腫に対して個体レベルで抗腫瘍効果を発揮することを明らかにしたがんの“組織多様性"の形成には、がん周囲環境からのシグナルによって調節される可塑的なエピゲノムが深く関与していると推測されるが、その詳細な分子機構についてはほとんど解明されていない。本研究では、これまでの脳がん幹細胞の分化誘導時におけるエピゲノム解析を発展させ、細胞の周囲環境とエピゲノムリプログラミングを結ぶ機構の解明、およびその分子基盤を標的とした、より特異性の高い人為的エピゲノム制御を目指す。本年度は、1脳腫瘍発生MADMマウスモデル(Mosaic Analysis with Double Markers, MADM)の構築、および2Writer(エピゲノム書き込み)、Reader(エピゲノム読み込み)、Eraser(エピゲノム消去)に関わるタンパク質複合体を形成するための“足場"となり、さらに複合体を特定遺伝子領域に誘導する非翻訳RNA (long intergenic non-coding RNA, lncRNA)、に焦点を絞り研究を行った。1これまでMADMマウスは米国共同研究者から供給されたマウス腫瘍細胞を解析していたが、本研究でより詳細に解析を進めるために、MADMマウスを研究室で飼育することが必要となった。現在研究室でのMADMマウスの再樹立がほぼ整った。さらにMADMマウス由来の腫瘍細胞から腫瘍特異的ヒストン修飾異常の誘導に関わるlncRNAの同定を行った(lncRNA-F)。2ヒト脳がん幹細胞の維持に関わるlncRNAのうちlincAを同定し、lincAはNotchシグナルにより発現制御されることを見出した。またlincAの新たな機能解析として、他のマイクロRNA(miRNA)との相互作用、およびそのRNAスポンジ効果について解析を行なった。lincAはmiR-145と相互作用することを見出した。がんの“組織多様性"の形成には、がん周囲環境からのシグナルによって調節される可塑的なエピゲノムが深く関与していると推測されるが、その詳細な分子機構についてはほとんど解明されていない。本年度は、1、細胞外シグナルにより制御されるエピゲノム関連タンパクの変化、2、非翻訳RNAによるエピゲノム修飾タンパク複合体の特定遺伝子部位へのリクルートについて研究を行った。1、については、メチル化酵素が細胞内で形態を変え、細胞内局在および機能に影響を与えることを見出した。2、については非翻訳RNA、TUG1によるエピゲノム修飾タンパク複合体の特定遺伝子部位へのリクルート機構については、NotchシグナルによりTUG1の発現制御、およびTUG1とmiR-145と相互作用についてより詳細な解析を行なった。特にTUG1の脳腫瘍のニッチで高発現しており、がん細胞の幹細胞性の維持に関わることを見出した。さらにTUG1は有効ながん治療の標的候補となることを動物実験から明らかにした。また腫瘍発生MADMマウスモデル(Mosaic Analysis with Double Markers, MADM)の構築を終了し、解析を開始した。がんが難治性疾患である理由の一つに、がんは進展とともに複数の細胞集団を形成し、各々の集団が様々な性格を呈するため、治療標的が絞りにくくなることが挙げられる。こうしたがんの“組織多様性"の形成には、がん周囲環境からのシグナルによって調節される可塑的なエピゲノムが深く関与していると推測されるが、その詳細な分子機構についてはほとんど解明されていない。本年度は下記の研究を行った。1)細胞外シグナルにより制御されるエピゲノム関連タンパクの翻訳後修飾(化学修飾)、2)翻訳後修飾によるエピゲノム修飾酵素の生物学的活性の調節、3)非翻訳RNAによるエピゲノム修飾タンパク複合体の特定遺伝子部位へのリクルート、に焦点を絞り、がんの形質変化に関わる、特異的なエピゲノム修飾の分子機構の解明を試みる。さらに、4)その分子基盤を標的としたエピゲノムの人為的制御について研究を行ってきた。1),2)については、メチル化酵素の核移行シグナルの同定。さらにその配列を認識するタンパク質の一つを同定した。3), 4)については非翻訳RNA、TUG1と結合するタンパク質の解析、およびTUG1を標的としたアンチセンスオリゴの有用性、その投与によるin vivo解析を行った。また腫瘍発生MADMマウスモデル(Mosaic Analysis with Double Markers, MADM)の構築を終了し解析を開始した結果、本マウスモデルではヒストンH3K27メチル化が前がん状態から継時的に蓄積することを見出した。さらにH3K27メチル化酵素のノックアウトにより腫瘍形成が抑制されることを見出した。本研究では、外部シグナルによる脳がん幹細胞のエピゲノム制御機構の解明を目指して、1)細胞外シグナルにより制御されるエピゲノム関連タンパクの翻訳後修飾(化学修飾)、2)翻訳後修飾によるエピゲノム修飾酵素の生物学的活性の調節、3)非翻訳RNAによるエピゲノム修飾タンパク複合体の特定遺伝子部位へのリクルート、4)その分子基盤を標的としたエピゲノムの人為的制御について研究を行っている。1)、2)についてはメチル化酵素が細胞核に移動する機序について明らかにしつつある。また核移行に関わるタンパク質の一部を同定した。さらに3)非翻訳RNAによるエピゲノム修飾タンパク複合体の特定

遺伝子部位へのリクルートについての実験は終了し、さらにTUG1に対する治療法の開発まで進んでいる。またMADMマウスの作製を終了し、エピゲノムの人為的制御について解析を開始している。このように現在までに研究目標に対してほぼ予定どおり進んでいる。がんの“組織多様性"の形成には、がん周囲環境からのシグナルによって調節される可塑的なエピゲノムが深く関与していると推測されるが、その詳細な分子機構についてはほとんど解明されていない。本年度は、1)細胞外シグナルにより制御されるエピゲノム関連タンパク質の解析、2)非翻訳RNAによるがん細胞内エピゲノムの制御に焦点を絞り、がんの形質変化に関わる、特異的なエピゲノム修飾の分子機構の解明を試みた。さらに、3)その分子基盤を標的とした新しいがんの治療法の確立を行った。1)がん幹細胞の維持に必須と報告されているNotchシグナルに着目した。その阻害により発現が低下する長鎖非翻訳RNA、TUG1を同定し、TUG1とPRC2およびDNA結合タンパク質YY1が相互作用することを明らかにした。2)細胞核内では、TUG1ーPRC2による調節されるエピゲノムについての詳細を明らかにした。細胞質内ではTUG1と相互作用(RNAスポンジ機能)するマイクロRNA(miRー145)を同定し、幹細胞性の維持への影響を解析した。TUG1の幹細胞性の維持には、細胞質内でのmiRー145との相互作用が、核内でのPRC2との相互作用よりもより必須であることを明らかにした。3) TUG1に対するアンチセンスオリゴ(ASOと)組み合わせる複数のドラッグデリバリーシステム(DDS)の検討を行い、そのうち一つを決定した(antiTUG1ーDDS)。antiTUG1ーDDSが個体レベルで抗腫瘍効果を発揮することを明らかにした(Nat Commun. 2016)。本研究では、膠芽腫が組織不均一性を獲得する背景に、がん細胞の可塑性のあるエピジェネティックな制御機構が関与していると考え、細胞外シグナルにより制御されるがん細胞のエピゲノムおよびその人為的制御法の開発を目指した。特に長鎖非翻訳RNAに着目して、TUG1を同定し、その機序の詳細を明らかにした。
ダークマター探索のためのエキゾチック原子を用いた反粒子宇宙線測定器の開発

本研究は、宇宙線中に微量に含まれる反粒子(とりわけ未発見の反重陽子)の高感度探索を通じてダークマター等の初期宇宙物理の課題に迫ることを最終目的とする。本研究ではエキゾチック原子の崩壊過程を利用したオリジナルな粒子識別手法に基づく反粒子宇宙線測定器「GAPS」の開発を進めた。測定器の各基本構成要素の設計や開発を進め、プロトタイプ測定器の動作試験を通じて基本設計の妥当性を実証した。2012年には各構成要素のプロトタイプで構成したペイロードを気球に搭載して飛翔させ、実フライト環境下での動作実証に成功した。本研究により、GAPS測定器の実機の設計・開発・製作に向けた礎を築いた。本研究は、宇宙線中に微量に含まれている反粒子(とりわけ未発見の反重陽子)の高感度探索を通じてダークマター等の初期宇宙物理の課題に迫ることを最終目的とする。宇宙線反重陽子は、超対称性粒子ニュートラリーノを始めとするダークマター候補の対消滅を起源として極微量が存在している可能性がある。その検出に最適な低エネルギー領域(運動エネルギー=数100MeV)にて最高の観測感度を得るため、宇宙線反粒子と測定器ターゲットとが形成するエキゾチック原子の崩壊過程から生ずる特性X線や荷電粒子を利用する、という従来にないオリジナルな粒子識別手法を用いた反粒子宇宙線測定器「GAPS(General Anti-Particle Spectrometer)」の開発を進めている。平成22年度は、それ以前に行った基礎検討を踏まえて、測定器の各基本構成要素のプロトタイプの設計や開発を進め、実験室レベルでの評価試験を重ねた。特にペイロード全体のシステム開発に重点を置き、姿勢制御システムに関しては方位角センサや駆動モータの選定、真空低温環境での動作試験などを行った。また、ペイロードの各構成要素のスケールモデルで構成されるプロトタイプ測定器を気球の実フライト環境下で動作させて技術試験を行うべく、気球実験の実施計画を立案し、その準備を行った。なお、平成23年3月に成果発表を予定していた学会の開催が東日本大震災の影響で中止になったため、当該旅費を平成23年度に繰り越し、平成23年9月の同学会(次回)の成果発表旅費とした。平成23年度は、プロトタイプ測定器による技術実証を目的とした気球実験を北海道大樹町にて実施することを目指し準備を進めた。プロトタイプ測定器は、GAPS測定器の各構成要素のスケールモデルから構成しており、気球の実フライト環境下で動作させることで性能評価を行う。プロトタイプ測定器の製作をほぼ終え、平成24年度中の気球実験実施を計画している。また、前年度に引き続きGAPS測定器の設計開発も進め、Si(Li)型半導体検出器の設計改良や量産化方法の検討、姿勢制御系・熱制御系・電源系などのペイロードのシステム設計、などを行った。熱制御系に関しては、熱輸送方法の候補である自励振動ヒートパイプに関して、世界に先駆けて立体配管化・低温環境への適用・大型化に成功するなど、本研究以外にも応用可能な工学的な成果も得た。その検出に最適な低エネルギー領域(運動エネルギー数100MeV)にて最高の観測感度を得るため、宇宙線反粒子と測定器ターゲットとが形成するエキゾチック原子の崩壊過程から生ずる特性X線や荷電粒子を利用する、と平成25年度はこれまでの研究成果を発展させ、GAPS測定器の詳細設計や要素技術の改良を進めた。前24年度に北海道大樹町にて実施し成功したプロトタイプ測定器による技術実証気球実験のデータ解析をより深化し、測定器性能や環境バックグラウンドへの理解を深めた。そのほか実験室レベルでの各種実験データや計算機シミュレーションも交えて、測定器設計の詳細検討を一層進めた。GAPS熱制御系への採用を検討している自励振動ヒートパイプの大型化に成功するなど、要素技術開発も進めた。

得られた成果は学会や学術論文にて発表した。本研究は、宇宙線中に微量に含まれている反粒子(とりわけ未発見の反重陽子)の高感度探索を通じてダークマター等の初期宇宙物理の課題に迫ることを最終目的とする。宇宙線反重陽子は、超対称性粒子ニュートラリーノを始めとするダークマター候補の対消滅を起源として極微量が存在している可能性がある。その検出に最適な低エネルギー領域(運動エネルギー数100MeV)にて最高の観測感度を得るため、宇宙線反粒子と測定器ターゲットとが形成するエキゾチック原子の崩壊過程から生ずる特性X線や荷電粒子を利用する、という従来にないオリジナルな粒子識別手法を用いた反粒子宇宙線測定器「GAPS(General Anti-Particle Spectrometer)」の開発を進めている。平成24年度はこれまでの研究成果を発展させ、プロトタイプ測定器による技術実証を目的とした気球実験を実施した。プロトタイプ測定器はGAPS測定器の各構成要素のスケールモデルから構成し、およそ1.4m×1.6m×高さ2.2mの気球搭載型ゴンドラに組み上げた。気球実験は6月3日に北海道の大樹航空宇宙実験場にて実施し、30km以上の高高度での3時間を含む計6時間のフライトを実現した。このフライトの全般に亘って測定器は動作し、その結果、のべ100万事象を超えるデータを取得した。これにより、技術実証試験の3つの主目標であった、GAPS測定器要素が気球の実飛翔環境下で期待通りに動作することの確認、冷却系の動作確認と熱データの取得、飛翔環境下でのバックグラウンドデータ取得、をいずれも達成した。GAPSのような検出手法を用いた測定器やGAPS熱制御系への採用を検討している自励振動ヒートパイプが飛翔環境下で動作したのは、世界に先駆けての成果である。フライトデータの詳細な解析を進めており、順次学会や学術論文にて成果を発表している。プロトタイプを用いた気球実験を当初は平成23年度中に実施する予定であったが、気球実験の実施可能時期が天候によって限定されているという背景もあって、平成24年度への順延となった。その一方で、システム設計などは当初の計画以上に研究が進み、世界に先駆けての(しかも他用途への応用が可能な)技術的成果も挙げた。従って、総合的には概ね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。プロトタイプを用いた気球実験を実施し、測定器各要素および全体システムがフライト環境下で期待通りに動作することを実証する、という当初の計画で期待した通りの成果を挙げた。また、システム設計などの研究開発も予定通り進めている。従って、概ね順調に進展している。プロトタイプ気球実験を実施し、その結果をフィードバックさせることで、GAPS測定器の設計の改良を進め、本研究の目的を達成したい。低エネルギー反粒子のビームテストを実現できれば尚良いが、東日本大震災によるJPARC計画の遅れの影響もあって、実現性が低くなってきた。そのため、それを補うべく、過去のビームテストの結果の再評価によるシミュレーションの精度を目指す。プロトタイプ気球実験を含む
スンダ・バンダ列島の地質構造発達史と古生物地理学的変遷

当該年度は研究課題解明のため,チモール島及びスマトラ島の地質調査と試料収集を行った。我々の室内作業は未だ継続中であるが,ここではこれまでの調査・研究及び大学での室内作業の成果の概略を述べることにする。◎チモール島(1)SoeからKolbonoに至る林道沿いの地質調査と試料収集。この林道に沿うルートとはKolbono Lamplexの代表的構成岩類が露出する。今回,Kolbonoからマイルストーンに沿って,ほぼ1kmごとの試料採取を行った。露出する岩石は白色赤色を呈する石灰質泥岩で保存良好な前期白亜紀放蔽虫を多産する。この放蔽虫群集にはこれまで陸域からは全く報告のない寒冷環境を示すNon-Ietluysタイプの放蔽虫を含む。現在この放蔽虫について古生物学的な検討を進めている。このルートに沿って露出する堆積岩類はほとんど北方傾斜で.地層面に沿う衛上断層や層曲褶内が著しく,オーストラリア大陸とバンダ弧の衝突付加に伴う付加体断積物と考えられる。(2)SoeからJonjunmenuに至る道路沿いの地質調査。このルートには白亜系のみならず三畳系の分布も研究代表者らの過去の調査で明らかになっている。今回,Jonjunmenu付近を中心に石灰質泥岩の試料採取を構造解析を中心に行った。その結果、Jonjunmenu付近には石灰質泥岩を中心とするほとんど白亜系のみからなるNakafunu層が分布し,三畳系(Aitutu層)との関係は前者が後者に衝上していることが明らかとなった。これもKollbonoルート同様に衝突時の付加作用に伴う構造作用により形成されたものと考えられる。Nashabcom層に含まれる白亜紀放蔽虫もほとんどがNon-Iethysタイプの放蔽虫である。(3)Nihi NihiからBotiに至るルート沿いの地質調査と試料収集。このルートには赤色・黄色・緑色等雑色の石灰質泥岩が広く分布する。構造的特徴はKolbonoルートとほぼ同様である。微化石処理は十分に進んでいない。(4)Kebamenarw周辺の中古生層の地質調査と試料収集。この付近では19世紀後半から保存良好な中古生代化石の産出が知られている。今回,Kebamcnasw東方約5km付近に露出する赤色石灰岩から,アンモナイト,サンゴ,胞足類,三葉虫およびフズリ化石を行ることができた。この石灰岩はペルム系Maubisse層に対比できる。地元住民の協力を得て30cmにもおよぶ大型のアンモナイト化石を得ることができた。この付近のフズリナ化石はこれまで十分な研究は行われていない。(5)KebamenarwからSoeに至る道路の中間点付近に産する砂泥互層の採取。この付近にはチモール島ではめずらしい砂岩泥岩互層が分布する。今回この互層中に長径1mにおよぶ巨大二枚貝(おそらくイノセラムス)を得ることができた。泥岩部には石灰質ノデュールが含まれ、多量の放蔽虫化石を産する。岩石処理は十分に進展していないがIethysタイプの白亜紀放蔽虫を得ることができた。チモール島からIethys及びNon-Iethys両タイプの放蔽虫が得られたことは白亜紀古生物地理を検討する上できわめて重要な資料となると思われる。◎スマトラ島(1)Bohithing付近の石灰紀石灰岩の採取。この付近には玄武岩質溶岩及びそれに挟まれる石灰岩が露出する。従来、この石灰岩はペルム系とされていたが、今回の研究により石英紀であることが明らかとなった。(2)Paden dstanに露出する石灰岩の調査。この付近に露出する石灰岩からペルム紀中期後期の豊富なフズリナ化石とサンゴ化石を得ることができた。室内作業は十分に進んでいないが、フズリナ化石は典型的なIethysタイプであり,従来知られているNon-Iethysタイプのフズリナとの関係は古生代末のIethys域における古生物地理を解明する上できわめて重要な資料となる。(3)haheIoba湖の三畳系石灰岩の試料採取。hahu Joba湖北縁部には灰色成層石灰岩が広く分布する。従来の研究ではやや火今性の堆積物と考えられていたが,今回我々の研究によりサンゴやストロマトライド,藻類からなる豊富な浅海性動物層を得ることができた。このルートに沿って露出する堆積岩類はほとんど北方傾斜で.地層面に沿う