hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オントロジカルな環境内行為論:ハイデガーの<行為>概念に基づく展開と構築

そこでは、ハイデガーの言語論の中核に、アリストテレスの「声」の概念を引き継いだ独特の発話概念があることを指摘するとともに、彼の言語論が、命題の表現内容ではなく、複数の話し手による発話行為に定位するものであることを解明、その沈黙論も含めて<発話の現象学>という新たな言語行為論の可能性を提示した。この発表と同内容の論文は、『現象学年報』第二五号に掲載される。次に、初期ハイデガーにおける環境内行為論の研究から一歩進み、この研究を現象学のより広い文脈に位置づけることが試みられた。1.平成二〇年十二月、第二五回日本現象学・社会科学会において開催されたシンポジウム「現象学的行為論の可能性」にパネリストとして参加、「志向性・語り・行為-ハイデガーの現象学的行為論」と題する報告を行い、特にフッサールの実践哲学とハイデガーの環境内行為論との関係や、ハイデガーのプラグマティズム的解釈に対する評価を論じた。この報告の内容は、成城大学大学院紀要『ヨーロッパ文化研究』第二八集に掲載された。本研究「オントロジカルな環境内行為論-ハイデガーの<行為>概念に基づく展開と構築」の最終年度にあたる平成二一年度には、本研究の三つの主要課題である(1)初期ハイデガー研究、(2)フッサールをはじめとする現象学研究、(3)認知科学の動向調査のそれぞれについて以下のような成果を挙げた。(1)初期ハイデガー研究についてはまず、本研究計画の柱であった本国での新資料整備という目的達成に向けて、初期講義録の一冊を翻訳・出版することができた(ハイデッガー全集58巻『現象学の根本問題』虫明茂との共訳)。また、初期ハイデガー研究の成果を活かした二本の論文が公刊された。まず、『存在と時間』の発話作用や言語行為の分析がもつ哲学的含蓄をアリストテレスの「声(フォネー)」の概念との比較検討の上で明らかにした論文が「現象学年報」に掲載された。この論文は本研究の目指す環境内行為論を特に言語行為論の面から展開したものである。さらに、行為者にとっての環境世界の実在性をめぐって、『存在と時間』第一篇の道具的存在性の議論を「存在者的実在論」として提示、その妥当性をハイデガーによるアリストテレス『自然学』の解釈から跡づける論文が「哲学・科学史論叢」に掲載された。この論文は、ハイデガーの環境内行為論がもつ存在論的主張を、ドレイファスやカーマンらの先行するハイデガー実在論研究への批判的取組みの中から最大限に引き出したものである。(2)フッサールをはじめとする現象学研究については、まず、日本現象学会第三一回大会にて英語で行われたシンポジウム「今日の世界の哲学状況におけるフッサール現象学の射程(邦題)」において、Sodertorns大学(スウェーデン)教授ハンス・ルイン氏と東洋大学講師武内大氏の発表に対するコメンテーターという立場で、フッサール現象学の今日的意義について発表・討議した。この発表では、ハイデガーの環境世界との関連の深い後期フッサールの生活世界論がもちうる反自然主義としての哲学的射程を主に論じた(その内容は次号「現象学年報」に掲載される)。また、フッサールに関する国内唯一の専門的研究機関である「フッサール研究会」の年報に、初期ハイデガーが環境世界体験や事実的生経験と呼んだものと『イデーンII』におけるフッサールの環境世界論の関係を明らかにする論文が掲載される。
自発走行油滴による環境汚染物質の濃縮回収システムの創出

外力を必要とせずに,水中の環境汚染物質を自発的に回収しながら走行する油滴を設計する。この油滴は,水中の溶質を内部に取り込む際に走るエネルギーが生み出されることから,『汚れセンサーを搭載したロボット掃除機』のように,水中に存在する汚染物質を自発的に回収する環境浄化システムに応用できると考える。本研究では,従来の系とは逆に,水よりも比重の小さい油滴がガラス管内の上面を走行する系を用いて,油滴の運動性に影響を及ぼす溶媒物性を特定する。その上で,実用化を念頭に置いて,環境負荷の小さい油滴溶媒の最適化を目指す。また,濃縮回収した汚染物質を,超音波が誘起する微小気泡反応場によって効率的に無害化する。
培養大腸上皮細胞への遺伝子導入技術の開発

本申請研究においては、我々が独自に開発したマウス・ヒトの大腸上皮幹細胞培養技術(TMDU法)をベースとして、これら体外で培養している幹細胞への遺伝子導入技術に関する研究を遂行した。TMDU法に限らず近年報告された各種の腸管上皮幹細胞の体外培養技術は、特定の3次元基質に腸管上皮の幹細胞を包埋して培養する3次元培養という特徴を持っている。この環境下では、腸管上皮細胞が3次元的な広がりを有する構造物(オルガノイド)を形成し、この構造物の内腔は上皮細胞によって閉じられた空間となっている。本研究においてはまず、この特徴的な立体構造が、培養腸管上皮細胞の遺伝子操作を行う際に、ウイルスなどの発現遺伝子の運搬体(ベクター)が上皮に侵入することを困難にしていることを見出した。そして上皮細胞へのベクター侵入経路が閉鎖空間に接する管腔側であると仮定し、上皮細胞の管腔側に容易にアプローチの可能な既報とは異なる新しい培養方法を確立し、この新しい培養方法を用いることで容易にウイスルベクターを用いた遺伝子導入が可能であることを見出した。この感染法は極めて簡便にかつ効率よく遺伝子導入が可能である。このような遺伝子操作技術は、上皮における発癌メカニズムの解明や難治性ヒト腸管炎症性疾患における上皮機能の解析など、疾患の原因を解明する際に有用な技術であるのみならず、培養腸管上皮細胞を再生医療の資源として使用するAdult Stem Therapyの中でも、上皮幹細胞における疾患遺伝子を矯正して体内に戻すことを目的とした遺伝子治療開発において不可欠な基盤技術でもある。今後はウイルスベクターにとどまらず、多くのベクターにおける遺伝子操作効率や安全性を比較検証し、より現実的な基盤技術として提唱できるように改善を行う予定である。
ダイズ形質遺伝子座領域の物理地図作製と塩基配列解析

本研究ではダイズの重要な形質遺伝子が存在する領域の遺伝子予測をおこなうことを目的とした。根粒着生制御遺伝子Nts1とその同祖遺伝子GmCLV1A、Nodファクター受容体遺伝子のオーソログGmNFR1、開花期関連遺伝子座FT1、FT2、FT3、花成制御遺伝子FTのホモログGmFTs、フィトクロームA遺伝子のホモログGmphyA1、GmphyA2、7Sグロブリン欠失性遺伝子座Scg-1については、その領域に存在する遺伝子を予測することが出来た。FT1、FT2、FT3、Scg-1、伸育性遺伝子座Dt1についてはそれらの責任遺伝子を同定した。これまでのダイズ形質遺伝子座の解析から、根粒着生制御遺伝子、Nodファクター受容体遺伝子、伸育性制御遺伝子、7Sグロブリン欠失性遺伝子、開花期関連QTL、タンパク質関連QTL等の重要な遺伝子座を同定した。本研究はこれらの遺伝子座の精密マッピングを行い、その近傍領域について、BACクローンのコンティグを作製して、そのうち最も重要と考えられる数百kbの塩基配列を決定する。ホモロジーサーチと遺伝子予測プログラムを併用して、遺伝子構造のモデリング、機能注釈を行い、その領域に存在する遺伝子とその機能を推定する。1.根粒着生制御遺伝子Nts1の領域については、146Kbと136Kbの2つのBACクローンによるコンティグを作製して全体の塩基配列を決定した。ホモロジー検索と遺伝子予測プログラムを併用して、遺伝子構造のモデリング、機能注釈を行った結果、Nts1の近傍に13の遺伝子が予測された。Nts1のミヤコグサオルソログHAR1の周辺領域と比較すると、ほとんどの遺伝子は順序と向きが一致していて、マイクロシンテニーが高度に保存されていることがわかった。2.Nodファクター受容体遺伝子GmNFR1はダイズに2つ存在していて、連鎖群B2とD1bに位置づけられることがわかった。それぞれに特異的なプライマーを用いて、ひとつずつBACクローンをスクリーニングした。それらの塩基配列解析は進行中である。3.開花期関連QTLであるFT1については、品種Harosoyの準同質遺伝子系統間のF2集団を用いて精密マッピングを行い、その領域を約500kbに絞り込み、それをカバーする38のBACクローンによるコンティグを作製した。そのうち塩基配列解析のための8つのクローンを選択した。まだ完全には塩基配列が決定されていないが、この領域はレトロトランスポゾンが多い部分と遺伝子が豊富に存在する部分がキメラ状になっていることがわかった。4.開花期関連遺伝子FT2の存在する領域については近傍のAFLPマーカーのSTS化が完了したため、精密マッピングが進展して、5つのBACクローンによるコンティグを作製することが出来た。これらの塩基配列情報から1.と同様にして約400kbの中に61の遺伝子を予測することが出来た。この領域はミヤコグサの第5連鎖群と高度のマイクロシンテニーが保たれていることがわかった。5.タンパク質含量QTLのひとつであるPRO1については、この領域の準同質遺伝子系統問で多型を示す41のAFLPマーカーを同定した。今後STS化を進め詳細マッピングを行う予定である。1.根粒着生制御遺伝子Nts1を含むBACクローン(129,251bp)の解析を進めて、15の完全な遺伝子と4つの偽遺伝子を同定した。対応するミヤコグサの領域(91,764bp)には10の完全な遺伝子と2つの偽遺伝子を見出した。それらのうち11遺伝子の順序と向きが保存されていた。2.Nodファクター受容体遺伝子GmNFR1をコードする2つの遺伝子座(GmNFR1a、GmNFR1b)を含むBACクローンから各々13、16の完全な遺伝子、2、3の偽遺伝子を同定した。それらのうち、16の遺伝子の順序と向きが保存されていた。さらに対応するミヤコグサの領域でも12の遺伝子の向きと順序が保存されていたが一部遺伝子の転移が認められた。3.開花期関連QTLであるFT1は、約300kbの領域に絞り込まれた。この領域を含む5つのBACクローンによるコンティグの塩基配列から、絞られた範囲に約60の遺伝子が存在することがわかった。4.開花期関連QTLであるFT2は、残余ヘテロ接合体の後代984個体から得られた組換え個体の後代検定により、存在領域が約100kbに絞りこまれた。5.タンパク質含量QTLであるPRO1については、近傍に位置づけられる11のAFLPマーカーを見出した。6.伸育性制御遺伝子Dt1領域については、約80kbのBACクローンの中に21の遺伝子が同定され、ミヤコグサの第1、第5染色体の一部とマイクロシンテニーが見出された。

7.7Sグロブリン欠失性遺伝子Scg-1は連鎖群Iの中央に位置づけられた。この領域には2つのβサブユニット遺伝子、2つのαサブユニット遺伝子、ひとつの偽αサブユニット遺伝子が存在することがわかった。1.根粒着生制御遺伝子Nts1とホモロジーの高いGmCLV1Aを含む約250kbのコンティグの塩基配列を解読して27の遺伝子を見出した。Nts1領域と比較するとシンテニーがあるが、遺伝子の向きは逆であった。2.フィトクロームA遺伝子GmphyA1を含む約239kbのコンティグの塩基配列を解読して12の遺伝子と5つのトランスポゾンを見出した。GmphyA1のパラログであるGmphyA2遺伝子を含む約194kbのBACクローン塩基配列には16の遺伝子と6つのトランスポゾンがあり、遺伝子密度は低いがGmphyA1を含む領域とシンテニーがあった。3.開花期関連遺伝子FT1の存在領域を絞り込むため、FT1座だけが分離する集団の13,500個体から両端のDNAマーカー間で組換えを起こした11系統をスクリーニングした。これらの組換え系統の開花期、熟期の調査と15のDNAマーカーを用いた遺伝子型の解析を行った。その結果FT1座は17kbの領域に絞り込まれ、そこにひとつの候補遺伝子を見出した。4.7Sグロブリン欠失性遺伝子座Scg-1の領域には、2つのαサブユニット遺伝子、1つのβサブユニット遺伝子、偽遺伝子化した1つのαサブユニット遺伝子が見いだされた。これらのうち2つのαサブユニット遺伝子は逆向き反復配列となっていた。野生型ではこの2つの配列の終始コドン間は3.9kbあったが、欠失性系統では0.8kbに短縮されていた。そのため遺伝子が転写されるときにリードスルーが起こり、ヘアピン構造による転写後発現抑制が生じることが予想された。1.開花期関連遺伝子座FT3(E3)の責任遺伝子の存在領域は約100kbに絞り込まれ、11の遺伝子が予測された。それらのうち、phytochrome A遺伝子のオーソログ(GmPhyA3}が候補遺伝子と考えられた。この遺伝子の自然変異は開花期の変異を矛盾なく説明出来た。またEMS処理変異体ライブラリーから第1エクソンの中央部40bpが欠失した変異体が得られ、赤色光の豊富な条件で約15日開花が早まった。これらの事実はGmPhyA3がFT3(E3)座の責任遺伝子であることを強く示唆している。2.開花期関連遺伝子座FT1(E1)の責任遺伝子(E1遺伝子)は今までに報告のない転写因子をコードすることが予測された。ミヤコグサ、Medicago truncatulaのゲノム上にはオーソログが存在するが、シロイヌナズナ、イネには存在しなかった。長日条件ではE1の発現は概日リズムを示し、花成制御遺伝子FTのオーソログであるGmFT2aの発現は抑制されていた。短日条件ではE1の発現は抑制され、逆にGmFT2aが高発現していた。3.タンパク質含量を制御するQTLであるPRO1はセントロメア領域に存在することがわかり、精密マッピングが極めて困難であった。この領域の大規模な欠失変異体を見出す必要がある。
力学的環境下にある樹木培養細胞の形態形成と細胞骨格の関係

本年度は、昨年度までに構築した単一細胞力学試験装置を用いて、生理条件変化に伴う木本植物培養細胞の荷重一変位関係の変化について調べた。また、微小管結合タンパク(MAPs)とGreen Fluorescent Protein (GFP)の融合タンパク発現遺伝子の培養細胞への導入を行い、蛍光顕微鏡を用いて細胞内微小管の観察を行った。植物培養細胞の力学試験については、培地中のオーキシン濃度の変化による培養細胞の変形能の変化について測定を行った。微小な荷重変化は静電容量式変位計を用いたカンチレバー型ロードセルにより測定し、オーキシン濃度は、OMから7.0×10^<-4>Mまで段階的に変化させた。オーキシン濃度の増加とともに、同一の引張変位を与えるのに要する荷重値が減少した。植物個体を用いた研究の知見から、細胞の変形能が高いオーキシン濃度はおおよそ10^<-6>Mオーダーであると考えられていたが、本研究ではこれとは異なる結果を得た。このことから、細胞の成長制御には、複数の生理機構が関与していることが推察された。植物培養細胞への遺伝子導入については、前年度までに構築したMAPsとGFPのキメラ遺伝子を用いて、アグロバクテリウムの感染による形質転換を行った。形質転換する培養細胞は、ポプラおよびタバコBY-2とした。やや形質転換効率が低かったものの、いずれの培養細胞においても緑色の蛍光発色が認められ、キメラ遺伝子による形質転換が確認された。この形質転換が確実であることを最終確認するため、免疫抗体法による形質転換細胞内微小管の染色を行った。今回は、最終目標である形質転換培養細胞の力学試験にまで至ることはできなかったが、この基礎となる部分は確立することができたので、今後も継続的に研究をする必要があると考えられた。本年度は、木本植物培養細胞の力学試験装置の開発と測定、および微小管結合タンパク(MAPs)とGreen Fluorescent Protein (GFP)の融合タンパク発現遺伝子の構築と培養細胞への導入を行った。リニアアクチュエータおよび半導体ひずみゲージを付けたカンチレバー型ロードセルからなる力学測定装置をCCDカメラ付倒立型微分干渉顕微鏡に装着し、培養細胞の引張試験を行った。細胞壁をもつ培養細胞では接着剤を用いてガラスピペットの先端に付けることが困難であったので、細胞をプロトプラスト化し、ピペットに接着した。直径1020μmのプロトプラストに引張変形を与えると、1.12.2μNで破壊した。この測定結果とすでに報告されているウサギの繊維芽細胞の破壊荷重を比較すると、両者はほぼ同等の値かプロトプラストの方がやや大きい値を示した。今後は、細胞壁をもつ培養細胞に対して同様の測定が行えるよう、測定方法を詳しく検討する。マウス平滑筋のcDNAから、PCR法によりMAPsの結合ドメインを増幅した。得られたPCR産物の塩基配列をシークエンシングし、アミノ酸配列を得た。これとすでに報告されているMAPsのアミノ酸配列を比較した結果、比較的よく一致していたことから、MAPs結合ドメイン遺伝子が増幅できたと判断した。pUC18ベクター上でMAPs結合ドメイン遺伝子とGFP遺伝子をライゲーションし、さらにこれをpBI121ベクター上にライゲーションした。しかしながら、現在のところ、pBI121ベクター上へのライゲーションは不成功である。今後は、この反応条件を早く確立させてキメラ遺伝子を構築し、木本植物培養細胞への導入を行う。本年度は、昨年度に引き続き、木本植物培養細胞の力学試験装置の開発と測定、および微小管結合タンパク(MAPs)とGreen Fluorescent Protein(GFP)の融合タンパク発現遺伝子の構築と培養細胞への導入を行った。植物培養細胞の力学試験については、細胞変形時の荷重測定や細胞の接着方法に関していくつかの改善・改良を行った。昨年度は、ひずみゲージ方式による荷重測定を行ったが、この方式は微小な温度変化や微弱な空気の流れに対して敏感であるため、高精度の荷重測定がやや困難であった。そこで、静電容量方式非接触変位計を用いた荷重測定方法について検討し、測定時の環境に影響を受けず非常に良好な結果を得ることができたので、この測定方法を採用することとした。細胞の接着方法については、ガラスピペット先端への接着剤の塗布方法を改良した結果、細胞の接着性能を向上させることができ、細胞の引張変形における荷重-変位関係の測定ができるようになった。ただし、培養液の条件によっては接着性能が若干低下するため、さらに検討が必要である。遺伝子導入実験については、MAPsとGFPの遺伝子をpBI121ベクター上でライゲーションさせることができ、目的とするキメラ遺伝子の構築に成功した。次に、このキメラ遺伝子をアグロバクテリウムに導入し、さらに植物培養細胞に形質転換したアグロバクテリウムを感染させ、キメラ遺伝子の導入を試みた。しかしながら、現在までのところ、最終段階である植物培養細胞の形質転換までには至っていない。植物培養細胞の形質転換の成否は、その細胞の特性にも依存するので、培養細胞の種類の変更も含めて早急に方法を再検討し、形質転換培養細胞の力学試験を行う。また、微小管結合タンパク(MAPs)とGreen Fluorescent Protein (GFP)の融合タンパク発現

遺伝子の培養細胞への導入を行い、蛍光顕微鏡を用いて細胞内微小管の観察を行った。植物培養細胞の力学試験については、培地中のオーキシン濃度の変化による培養細胞の変形能の変化について測定を行った。微小な荷重変化は静電容量式変位計を用いたカンチレバー型ロードセルにより測定し、オーキシン濃度は、OMから7.0×10^<-4>Mまで段階的に変化させた。オーキシン濃度の増加とともに、同一の引張変位を与えるのに要する荷重値が減少した。植物個体を用いた研究の知見から、細胞の変形能が高いオーキシン濃度はおおよそ10^<-6>Mオーダーであると考えられていたが、本研究ではこれとは異なる結果を得た。このことから、細胞の成長制御には、複数の生理機構が関与していることが推察された。植物培養細胞への遺伝子導入については、前年度までに構築したMAPsとGFPのキメラ遺伝子を用いて、アグロバクテリウムの感染による形質転換を行った。形質転換する培養細胞は、ポプラおよびタバコBY-2とした。やや形質転換効率が低かったものの、いずれの培養細胞においても緑色の蛍光発色が認められ、キメラ遺伝子による形質転換が確認された。この形質転換が確実であることを最終確認するため、免疫抗体法による形質転換細胞内微小管の染色を行った。今回は、最終目標である形質転換培養細胞の力学試験にまで至ることはできなかったが、この基礎となる部分は確立することができたので、今後も継続的に研究をする必要があると考えられた。
新規消化管ホルモンＩＢＣＡＰによる食欲・肥満および病態生理学的意義の検討

近年、消化管ホルモンの1つであるGLP-1を標的とした糖尿病治療薬が臨床応用され始めており、今後の糖尿病の治療を大きく変える可能性が注目されている。我々は、これまでに新規消化管ホルモン因子としてIBCAP (Intestine-derived Beta-Cell Augmenting Promoter)を同定し、解析を行ってきた。このIBCAPはインクレチン様作用を持つことから、糖尿病治療の標的となり得る可能性を秘めているため、本研究ではIBCAPと食欲あるいは肥満との関与を明らかにし、今後の臨床応用のための基礎基盤の確立を目的に行った。このIBCAP遺伝子について糖尿病患者におけるSNPsを検討したところ、IBCAP-SNPが既往最大体重との相関が示唆された。そのため、今後の詳細な解析が必要ではあるが、IBCAPと肥満についても何らかの関連があることが考えられる。IBCAPは切断を受け、活性体となることが予想されている。まず、IBCAPの機能評価系として膵β細胞の増殖を指標とした新たなAssay系を開発した。そして、今後の確認が必要ではあるが、このAssayを指標として活性体候補ペプチドの1次構造を決定した。また、IBCAP新たな機能の一面として、アデノウイルスによる強制発現モデルマウスの解析の結果、肝臓にインスリン陽性細胞が出現した。この効果は、IBCAPによるTransdifferentiationによって起こる可能性が強く示唆される。以上の結果より、IBCAPは糖尿病のみならず肥満とも関連する因子であることが判明したため、治療標的として臨床応用の可能性が考えられ、今後の詳細な検討が待たれる。24年度が最終年度であるため、記入しない。我々は、これまでに新規消化管ホルモン因子としてIBCAP(Intestinal Beta-cell Augmenting Promoter)を同定し、解析を行ってきた。このIBCAPはインスリン分泌促進作用を示すなどインクレチン様作用を持つことから、糖尿病治療の標的となり得る可能性を秘めている。本研究ではIBCAPと食欲あるいは肥満との関与を明らかにし、今後の臨床応用のための基礎基盤の確立を目的に行った。まずIBCAP遺伝子トランスジェニックマウスおよびノックアウトマウスでの食欲・体重との関連を解析したところ、遺伝子型による有意な差は認められなかった。現在これらのマウスに高脂肪食負荷を行っており、肥満になった時の表現型を今後解析する予定である。IBCAPの活性化は切断された後、IBCAPペプチドとなって活性体となることが予想される。さらに強い表現型を確認するために、現在活性体の1次構造を決定させるよう精製・構造解析を行っている。具体的には、IBCAP強制発現細胞培養上清から精製しており、今後LC-MS/MS解析やアミノ酸シーケンスを行う予定である。また、IBCAPの評価系として膵β細胞の増殖を指標とした新たなAssay系を開発した。これにより、従来までの系より簡便に正確な評価が可能となった。現在IBCAPと食欲肥満との関連について検討している。その他として、IBCAPペプチドの1次構造解析は精製が一段落し、順次構造解析を行いつつある。また、その活性の評価方法としてより簡便で正確な方法を開発ができているために、おおむね順調に研究が進展していると考えている。研究代表者はあらゆる研究において連携研究者と協力してグループで常時研究結果を元に討論し、方向性や研究方法の改善を図りながらIBCAPの機能解析を進める。また、研究代表者は適宜、学会・セミナー等で情報収集し、研究を進める。

IBCAPは、新しい消化管特異的な分泌因子であり、これまでに明らかとなっているホルモンとの相同性は見られていないため、その機能を明らかにすることは、困難を伴い、計画通りに進まない可能性も考えられる。しかしながら、本研究の中で並行して行っている、基礎から応用への研究で得られる新たな知見を参考にしながら、地道に研究を進め、検討を進めていくほかないと考えられる。
移植肝生着に寄与する分子の探索と新規治療戦略の開発に関する研究

生体肝移植術後における合併症発症は患者の予後を左右する重大な問題である。中でも急性拒絶反応は、タクロリムス等の免疫抑制薬を使用しているにも関わらず発症頻度が高く、一刻も早い解決が望まれる。また、現在までに様々な肝機能マーカーが見出され日常診療で広く用いられているものの、肝機能障害の原因が様々であり、例えば過剰な免疫反応の結果生じる拒絶反応なのか、反対に過剰免疫抑制による感染症なのかによって対応が大きく異なるが、現状これらを見分けることは困難である。そこで、急性拒絶反応を正確に予測、診断することが可能となれば、患者の予後は劇的に改善されると想定し、その分子生物学的指標の確立を目指した。健常成人由来の移植肝における遺伝子発現量の違い、すなわち移植肝の体質が移植術後の拒絶反応の頻度・重症度に関連するという仮説を立てた。術直前の移植肝における遺伝子発現量を比較するため、800例を超える移植肝生検の中から、原疾患を胆道閉鎖症とする小児移植症例12例の検体を選択し、マイクロアレイを行った。その結果、経過良好群に比して急性拒絶反応群において有意に低値を示した遺伝子を急性拒絶反応発症に関与する候補分子とした。さらに、抽出した分子のmRNA発現量をリアルタイムPCRにより測定することで再現性および予測性評価を行った。これら遺伝子を対象にGene Ontology解析を行うことによって、生体内でどのような役割を持つ遺伝子が多く含まれているのか検討した。その結果、細胞のストレス応答に関連する遺伝子群が発現低下していることが明らかとなり、術前よりストレスに対する応答機構が低下している肝臓を移植された症例においては、その後急性拒絶反応によるグラフト機能不全に陥る危険性が高まる可能性が示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。中でも急性拒絶反応は、タクロリムスをはじめとする免疫抑制薬を使用しているにも関わらず発症頻度が高く、一刻も早い解決が望まれる。移植術後、タクロリムスの体内動態を変動させ得る遺伝的要因を考慮して投与量を調節しているにも関わらず、急性拒絶反応を来す症例が少なからず存在する。そこで、健常成人由来の移植肝における遺伝子発現量の違い、すなわち移植肝の体質が移植術後の拒絶反応の頻度・重症度に関連するという仮説を立てた。その結果、経過良好群に比して急性拒絶反応群において2倍以上発現の高かった224遺伝子を急性拒絶反応発症に関与する候補分子とした。現在、抽出した分子のmRNA発現量をリアルタイムPCRにより測定するだけでなく、肝組織中におけるタンパク質発現を免疫染色法により確認し、再現性および予測性の妥当性評価を行っている。今後は、急性拒絶群において発現が亢進していることが明らかとなった分子に着目し、生体肝移植術後の急性拒絶を術前より予測、診断する分子生物学的指標を確立すること、さらにはその分子を標的とした新規治療法を開発することを目指す。

当初の計画通り800例を超える移植肝生検の中から、原疾患を胆道閉鎖症とする小児移植症例のうち患者背景の類似する症例を抽出し、その検体を用いたマイクロアレイ解析を行った。経過良好群に比して急性拒絶反応群において2倍以上発現の高い224の遺伝子を抽出し、急性拒絶反応発症に関与する候補分子として検討を進めた。抽出した分子のmRNA発現量をリアルタイムPCRにより測定するだけでなく、肝組織中におけるタンパク質発現量を免疫染色法により確認し、再現性および予測性の妥当性評価を行っている。論文発表するに至っては居ないが、得られた研究成果を国内外の学会で発表し、学外の研究者とも積極的に議論した。また、本研究を進めるにあたり副次的に得られた結果について、実験指導した後輩と共に論文としてまとめ、誌上報告した。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに抽出した急性拒絶反応発症に関与する候補分子について、再現性および予測生に関する妥当性を評価するため、引き続きリアルタイムPCRによる検討を行う。また妥当性が評価された後には、拒絶反応発症との関連を明らかにするために、ラットin vivo実験を行う。肝臓移植モデルラットを用い、候補分子の特異的阻害薬や中和抗体あるいはsiRNAを導入することにより、急性拒絶反応の発症に与える影響を調べる。さらには、その阻害薬(抗体等を含む)を用いて急性拒絶反応発症の予防あるいは治療薬開発に向けた検討を進める。本研究を通じて見出される遺伝子を標的としてデザインされた薬物が、新規の免疫抑制薬としての効果を示さない場合においても、当該遺伝子がアロ抗原(移植組織等)に対する強力な排除系の中心的な遺伝子であることに変わりはない。従って、新規の免疫抑制薬としての応用が困難な場合でも、当該遺伝子は急性拒絶反応を予測するリスクマーカー(危険因子)としての臨床応用は十分に期待できる。そこで、候補分子の発現レベルを指標に既存薬を中心とした適切な免疫療法レジメンについて、新規肝臓移植患者を対象に構築するという臨床研究を想定している。
神経細胞の分化成熟過程における細胞周期関連タンパク質の役割

発生期大脳皮質の神経前駆細胞は、他の細胞と同様にサイクリン依存性キナーゼ(CDK)の活性依存的に細胞周期を進行しているが、神経分化に伴いCDKの活性は抑制され、軟膜側への移動を開始する。この神経細胞移動は多段階であることが知られているが、大脳皮質形成における神経細胞移動の大部分は、ロコモーション様式と呼ばれる移動である。これまでに我々は、分化した神経細胞で活性を持つ特殊なCDKであるCdk5が、移動の初期段階(ロコモーション移動の前の段階)の形態変化を制御していることを報告している(Nature Cell Biol. 2006)。しかし、神経細胞移動の中核となるロコモーション移動におけるCdk5の役割は分かっていなかった。そこで本研究では、まず従来の実験系では分子的な解析が困難であったロコモーション移動様式の移動を直接的に解析するために、子宮内エレクトロポレーション法とスライス培養系を組み合わせた新たな阻害剤スクリーニング実験系を確立した(昨年度の実績報告書参照)。今年度の研究は、この実験系を用いることにより、Cdk5およびSrcファミリーキナーゼの阻害剤が、ロコモーション移動を強く阻害することを示した。さらに、SrcファミリーキナーゼのひとつであるFynは、Cdk5の活性化因子と考えられていたが、未成熟神経細胞においてSrcファミリーキナーゼの阻害剤の添加を添加すると、Cdk5の活性が一過的に上昇することが分かり、SrcファミリーキナーゼがCdk5を負に制御する可能性が示唆された。本研究によって確立されたロコモーション移動を直接解析する方法、さらに、これを用いることによって明らかとなった、GO期において細胞周期関連タンパク質が大脳皮質形成に果たす役割について、論文として報告した(J Biol Chem2010)。発生期大脳皮質の神経前駆細胞は、他の細胞と同様にサイクリン依存性キナーゼ(CDK)の活性依存的に細胞周期を進行しているが、神経分化に伴い細胞周期から脱出し、その多くてま多極性移動細胞となる。この際、CDK阻害タンパク質p27(kip1)が重要な役割を果たすことが知られている。我々は、一般的なCDKとは異なり分化後の神経細胞のみで活性を持つCdk5がp27(kip1)の安定化を介してアクチン細胞骨格の動態を調節することにより、多極性移動細胞の移動と形態変化を制御していることを見いだし、細胞周期関連タンパク質が最終分裂後の神経細胞において細胞周期とは別の機能を持つ可能性を示唆した。多極性移動細胞の移動速度は非常に遅く、大脳皮質形成における神経細胞移動の大部分はロコモーション移動と呼ばれる移動様式であることから、本研究ではロコモーション移動における細胞周期関連タンパク質の役割に着目した。従来の実験糸ではロコモーション移動の分子機構を直接解析することは困難であったことから、我々は簡便に個体への遺伝子導入を行える「子宮内エレクトロポレーション法」を用いてロコモーション細胞を可視化した大脳皮質をスライス組織にしてタイムラプス顕微鏡下で培養し、これに様々なキナーゼに対する阻害剤を添加してその影響を調べるという新たな阻害剤スクリーニング系を確立した(投稿中)。この実験系を用いることにより、まずCdk5を含むいくつかのキナーゼがロコモーション移動に必要であることを明らかにした。ロコモーション移動細胞は先導突乱という太い1本の突起を進行方向へ伸ばし、その根元に特殊な膨らみを形成し、その中に核が入り込む、という他の細胞ではみられない移動様式を行っていたが、Cdk5の活性を阻害することにより、先導突起の形態が異常となることが分かった。
自然環境の変化についての理解を深める理科カリキュラム開発の研究

自然環境の変化をとらえるための野外実験調査を実施し、前年度調査との比較を行うとともに、その分析結果等に基づくカリキュラム開発のための基礎的資料を作成した。1.実験調査の結果(1)昨年と同じ児童について野外観察を実施したところ、一人当たりの観察記録数は7.6個から4.5個に減少した。同一場所のため観察意欲の減退のためと思われる。(2)観察対象別に見ると、植物と汚染物質の指摘が多かった。(3)観察対象と観察の観点との関わりを見ると、動植物について5年生のときの方が変化との関わりで観察していた。特に、植物については、5年生では色、形、様子、変化との関わりで、6年生では数や存在と関わった観察をしていた。2.カリキュラム開発のための基礎的資料(1)実験調査の結果に基づいて次のような資料を作成した。(1)児童の観察記録の仕方(2)野外学習の改善と学習指導との関わり(3)環境の変化のとらえ方と調べ方(4)環境の変化をとらえるための素材(5)観察方法とその指示の仕方(6)自然環境のマクロ的、ミクロ的とらえ方(7)中学校生徒の調査事例(2)アジア・太平洋地域環境教育セミナーにおいて、環境教育の現状と課題についての資料を収集した。1本研究で取り上げる素材の検討を行い、次の4点にしぼった。(1)地層、岩石、建物などの風化(2)洪水前後の川原の堆積物や流路の変化(3)気温、湿度、天気、雲や霧の動きなど気象環境の変化(4)小動物の動きや植物の開花など生物の世界の変化2自然環境の変化についての実態調査を実施し、その一部の集計についての検討を行った。(1)岐阜県今尾小学校(児童数78)の野外実験調査の一次集計結果(1)観察項目として、草花、樹木、ゴミ、昆虫、鳥、自然物、人工物が、それぞれ全体の1割以上を占めている。(2)変化とかかわって、多く観察されたものには、昆虫、鳥、草花、天気、空気、土、ゴミ、人工物などがある。(2)児童の自然環境の変化のとらえ方についての検討結果(1)全体的に、「変化」についての観察記述は少ない。(2)目前で変化するものしかとらえられない。(3)観察の際、「変化していること」と「変化すると思われるもの」とに分けて観察させる必要がある。(3)児童が認識できる時間の尺度についての検討結果小学校5年生で認識できる時間の尺度の仮説(1)実感を持って認識できる範囲(日常生活、季節の節目)(2)経験によって推量できる範囲(季節変化、周年変化)(3)漠然としたもの(空想の世界)自然環境の変化をとらえるための野外実験調査を実施し、前年度調査との比較を行うとともに、その分析結果等に基づくカリキュラム開発のための基礎的資料を作成した。【.encircled2.】野外学習の改善と学習指導との関わり【.encircled4.】環境の変化をとらえるための素材【.encircled6.】自然環境のマクロ的、ミクロ的とらえ方(2)アジア・太平洋地域環境教育セミナーにおいて、環境教育の現状と課題についての資料を収集した。
末梢組織の炎症による脊髄後角シナプス伝達の可塑性変化のメカニズムに関する研究

末梢組織の炎症によりallodynia, hyperalgesiaの状態が誘起される。これらの知覚異常に対し脊髄後角細胞の過敏化(central sensitization)が関与すると考えられているがその機序は明らかでない。また、末梢組織の炎症によって脊髄におけるプロスタグランジンE2(PGE2)の産生が増加し、脊髄後角における痛覚伝達を促進することか報告されている。今回、私たちは後根付き脊髄スライス標本を用いて後角細胞からホールセルパッチクランプ記録を行い、後根刺激によって後角細胞に誘起されるシナプス電流に関して正常ラット及びCFA炎症モデルを比較した。また、同様のスライス標本を用いてPGE2の後角細胞に対する作用を検索した。正常ラットでは後根刺激により脊髄後角第2層(substantia gelatinosa, SG)ニューロンに誘発されるシナプス電流はAδfiberを介するものが主体であり、約25%のSGニューロンにのみAβfiberによる興奮性シナプス後電流(EPSC)が観察された。それに対し、CFAラットでは約60%にAβfiber入力が認められた。また、Aβfiberの刺激強度で誘発されたEPSCの平均潜時はCFAラットにおいて有意に短縮した。PGE2の灌流投与により約半数の後角ニューロンに内向き電流が観察された。この内向き電流はCa2+ freeまたはtetorodotoxin存在下においても観察された。また、この内向き電流は非選択性陽イオンチャネルブロッカーのflufenamic acid (FFA)によりブロックされた。以上の結果から、末梢組織甲炎症により正常では侵害性入力が主体である後角浅層部に対する非侵害性入力が増加することが示唆された。また、PGE2は脊髄後角細胞を直接脱分極させることによりcentral sensitizationに関与する可能性がある。(1)ラット脊髄横断スライス標本を使用し、膜電位感受性色素を用いた脊髄内神経興奮伝播の二次元的解析実験において、本標本では電位感受性色素RH414の5分間負荷により、脊髄内局所電気刺激による興奮伝播反応の良好な観察が可能であることが明らかとなった。その結果、脊髄後角第II層内刺激により、1ミリ秒以内に誘起される反応が同部位に観察された。この反応は、物理的に同部位の連続性を遮断(切断)することにより、反応の伝播が遮断されるため、神経興奮伝播であることが示唆された。また、後角第II層内に広がった反応の一部がより深い第III層内にも伝播していく様子が観察された。このことから、後角第II層から第III層より深い層へ、何らかの神経細胞ネットワークの存在が推測された。しかし、後根電気刺激による興奮伝播反応の観察は以上条件下では困難であり、横断スライス標本のほか矢状断面スライスや水平断面スライス標本において、後根や脊髄内局所電気刺激に対する興奮伝播解析を継続する予定である。(2)MAPK発現解析実験において、後根付き脊髄スライス標本に対して、後根の電気刺激強度、すなわちどの種類の神経線維が興奮されたかと脊髄内MAPK発現部位およびその量の対応を検討中である。(3)赤外線微分干渉顕微鏡を用いた可視化ホールセルパッチクランプ記録実験では、幼弱ラット脊髄スライス標本での可視化およびホールセル記録は可能となったが、成熟ラット脊髄標本では、標本作成時の神経細胞損傷が大きく、良好な電気生理学的記録が困難であった。そのため、使用ラットの週齢や標本作製時の方法および人工脳脊髄液の灌流条件等を検討中である。(4)in vivo動物標本での脊脚後角神経細胞からのホールセルパッチクランプ記録実験では、上記項目の研究計画実行の遅れのため可能となっていない。

(1)膜電位感受性色素を用いた膜電位応答の画像解析では、本年度は後根付き脊髄横断スライス標本を用い、膜電位感受性色素(RH414)の負荷により、後根またはエントリーゾーンからの刺激によっても脊髄後角第II層を中心として更に深層にも興奮伝播する様子が観察可能となった。今後は後根の電気刺激強度や刺激頻度の検討を重ね、興奮伝播に影響を及ぼす薬剤の灌流条件下での観察を行っていく予定である。(2)MAPK発現解析実験において後根付き脊髄スライス標本に対して、後根の電気刺激強度と脊髄内MAPK発現部位及びその量の対応を検討した。その結果、Aβ線維強度刺激では脊髄I、II層においてMAPKは活性化されないが、Aδ線維強度刺激ではMAPKが発現し、C線維強度刺激で更に増加することを確認した。(3)近赤外線微分干渉顕微鏡を用いた可視化細胞からの電気生理学的記録実験では、本年度は生後4週まで成長したラットからも後根付き脊髄横断スライス標本を作製し、生きた神経細胞を可視化してホールセルパッチクランプ法によって記録が可能となった。しかも単一細胞から約1時間以上にわたって安定した記録が得られ、静止膜電位付近では自発的な興奮性シナプス後電流と後根電気刺激誘起のシナプス後電流を記録することが可能となった。今後4週齢ラットから末梢組織炎症により惹起される脊髄後角シナプス伝達可塑性変化の検討を行う計画である。(4)in vivo動物標本における脊髄後角細胞からのホールセルパッチクランプ記録実験では、成熟ラットを用い、末梢刺激により脊髄スライス標本で観察されるようなシナプス応答が誘起されることを確認した。記録細胞の電位を固定することにより、下肢皮膚に機械的痛みおよび触刺激を与えた時の興奮性入力と抑制性入力が別々に解析可能となった。現在、より良好な電気生理学的記録を行うための装置の設置を継続中である。膜電位感受性色素を用いた膜電位応答の画像解析では、成熟ラットの後根付き脊髄横断スライス標本を作製し、記録を行った。膜電位感受性色素(RH414)にて染色後、後根から末梢組織炎症を想定した高頻度条件刺激を行うと、脊髄後角第II層を中心として深層にも興奮伝播が広がっていく様子がみられた。更に刺激を繰り返すことにより、その応答が増強していくことが観察された。この増強反応はNMDA受容体拮抗薬灌流投与で抑制されることから、興奮性アミノ酸シナプスの関与が示唆される。また、NK-1受容体阻害薬灌流投与で特に深層の応答が抑制されたことから、この高頻度条件刺激の繰り返しによる増強反応には神経ペプチドであるサブスタンスPが誘導されている可能性も考えられる。近赤外線微分干渉顕微鏡を用いた可視化細胞からの電気生理学的記録実験では、生後4週齢ラットの後根付き脊髄スライス標本を使用し、炎症による脊髄後角神経細胞の可塑性変化の検討を行った。まず正常ラットよりスライス標本を作製し、ホールセルパッチクランプ法により記録を行った。
糸状体ラン藻の重金属耐性機構の解明と有害重金属固定除去に関する基礎的研究

本研究は、糸状体ラン藻と重金属との関わり合いを研究して、重金属耐性を有するラン藻を用いて水中の有害重金属イオンを除去する技術開発を目指して基礎的研究を行うものである。すなわち糸状体ラン藻を用いて、各種重金属イオンを添加して、培養実験を行い、ラン藻に及ぼす影響を検討した。またラン藻の細胞に吸着あるいは吸収された重金属量を調べた。本年度の研究においては、重金属イオンに対して耐性を示す糸状体ラン藻を用いて、ラン藻を含む培地にカドミウムを添加して培養し、細胞を集め、超音波により細胞破砕した後、超遠心分離を行い、さらに上清を熱処理した。遠心分離後、上澄液をゲルろ過並びにイオン交換クロマトグラフィーを用いて精製を行った。カドミウムを含むフラクションを集めてSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけたところ、単一バンドになるまでに精製されていることが認められた。さらに逆相液体クロマトグラフィーを行ってアポタンパク質を得て、質量分析法により分子量を測定したところ約5,500であることが判明した。さらにアミノ酸配列を分析したところ、システインを多く含むメタロチオネインタンパク質であることが判明した。こうして糸状体ラン藻はカドミウムに暴露されると、細胞内に取り込まれたカドミウムイオンと結合するメタロチオネインを生成して、カとミウムに対する耐性を示すことが示唆された。また銅や亜鉛についても同様に検討を行い、本細胞は多量の重金属を集積することが判明した。本研究の結果から糸状体ラン藻における重金属イオンの集積・耐性機構の一端が明らかとなり、マットを作り易い糸状体ラン藻を用いて、水中の重金属を細胞に固定除去することが可能であることが判明した。本研究は、糸状体ラン藻類と重金属との関わり合いを研究して、重金属耐性を有するラン藻を用いて水中の有害重金属イオンを除去する技術開発を目指して基礎的研究を行うものである。すなわち糸状体ラン藻を用いて、各種重金属イオンを添加して、培養実験を行い、重金属の種類や添加量がラン藻に及ぼす影響を検討する。またラン藻の細胞に吸着あるいは吸収された重金属量を調べる。本年度の研究においては、糸状体ラン藻5種Oscillatoria brevis、Anabaena macrospora、Phormidium tenue、Anabaena spiroi-des、Oscillatoria tenuisを含む培地にカドミウムあるいは銅を添加して検討したところ、上記5種のラン藻で中で、O.brevisがこれらの重金属イオンに対して最も耐性を示すことが明らかになった。そこでO.brevisを含む培地にカドミウムを添加してさらに一週間培養した。細胞を集め、超音波により細胞破砕した後、超遠心分離を行い、さらに上清を熱処理した。遠心分離後、上澄液をゲルろ過クロマトグラフィー(Sephadex G-50)並びにイオン交換クロマトグラフィー(DEAE-SephadexA-25)を用いて精製を行った。カドミウムを含むフラクションを集めてSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけたところ、単一バンド(分子量約六千)になるまでに精製されていることが認められた。こうして0.brevisはカドミウムのような重金属イオンに暴露されると、細胞内に取り込まれた重金属と結合するタンパク質を生成して、重金属に対する耐性を有することが示唆された。今後、さらに重金属と結合するこのタンパク質の諸性質について検討・解析し、0.brevisが有する重金属耐性の機構を明らかにし、糸状体ラン藻(マットを作りやすいので捕集しやすい)を用いて、水中の有害重金属を細胞に固定し除去するための知見を得る。すなわち糸状体ラン藻を用いて、各種重金属イオンを添加して、培養実験を行い、ラン藻に及ぼす影響を検討する。本年度の研究においては、検討した糸状体ラン藻で中で、重金属イオンに対して最も耐性を示すOscillatoria brevisを中心に用いて実験を行った。O.brevisを含む培地にカドミウムを添加して培養し、細胞を集め、超音波により細胞破砕した後、超遠心分離を行い、さらに上清を熱処理した。遠心分離後、上澄液をゲルろ過クロマトグラフィー並びにイオン交換クロマトグラフィーを用いて精製を行った。酸性条件下で逆相液体クロマトグラフィーを行ってアポタンパク質を得て、エレクトロスプレー質量分析法により分子量を調べたところ約5,500であることが判明した。さらにアミノ酸の配列を分析したところ、システインを多く含むメタロチオネインタンパク質であることが判明した。こうしてO.brevisはカドミウムのような重金属イオンに暴露されると、細胞内に取り込まれた重金属と結合するメタロチオネインを生成して、重金属に対する耐性を示すことが示唆された。また細胞破砕後の残渣中にかなり多量のカドミウムが集積していることが判明した。今後、さらにラン藻における重金属イオンの集積・耐性機構を解析し、糸状体

ラン藻を用いて、水中の有害重金属を細胞に固定し除去するための知見を得る。本研究は、糸状体ラン藻と重金属との関わり合いを研究して、重金属耐性を有するラン藻を用いて水中の有害重金属イオンを除去する技術開発を目指して基礎的研究を行うものである。すなわち糸状体ラン藻を用いて、各種重金属イオンを添加して、培養実験を行い、ラン藻に及ぼす影響を検討した。またラン藻の細胞に吸着あるいは吸収された重金属量を調べた。本年度の研究においては、重金属イオンに対して耐性を示す糸状体ラン藻を用いて、ラン藻を含む培地にカドミウムを添加して培養し、細胞を集め、超音波により細胞破砕した後、超遠心分離を行い、さらに上清を熱処理した。遠心分離後、上澄液をゲルろ過並びにイオン交換クロマトグラフィーを用いて精製を行った。カドミウムを含むフラクションを集めてSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけたところ、単一バンドになるまでに精製されていることが認められた。さらに逆相液体クロマトグラフィーを行ってアポタンパク質を得て、質量分析法により分子量を測定したところ約5,500であることが判明した。さらにアミノ酸配列を分析したところ、システインを多く含むメタロチオネインタンパク質であることが判明した。こうして糸状体ラン藻はカドミウムに暴露されると、細胞内に取り込まれたカドミウムイオンと結合するメタロチオネインを生成して、カとミウムに対する耐性を示すことが示唆された。また銅や亜鉛についても同様に検討を行い、本細胞は多量の重金属を集積することが判明した。本研究の結果から糸状体ラン藻における重金属イオンの集積・耐性機構の一端が明らかとなり、マットを作り易い糸状体ラン藻を用いて、水中の重金属を細胞に固定除去することが可能であることが判明した。
学習アーキテクチャとしての「記憶空間」の形成原理および問題改善の研究

本研究では、歴史的な出来事が生じた現場を中心として形成される「記憶空間」の形成過程、原理、論争点およびその改善の手法に関して教育とのかかわりで検討を試みた。より具体的には、第一に「記憶空間」と学習に関する最先端の理論状況を把握し、さらにそれを発展させた。第二に、そのような基礎理論的な考察をもとにして、「記憶空間」の問題について日本の事例(広島の原爆投下、阪神・淡路大震災、東日本大震災の記憶と想起等)をもとにして検討した。今後は、本研究の成果を基盤として、「文化的記憶」と「コミュニケーション的記憶」の双方を視野に入れたメモリー・ペダゴジーの構想をさらに発展させることを目指す。初年度の目的として、大きく二つのことが挙げられる。第一に、「記憶空間」と学習に関する最先端の理論状況を把握することである。第二に、そのような基礎的調査をもとにして、日本における「記憶空間」に関する研究活動を戦争と災害の両テーマを中心として活性化することである。この二つの目的を達成するために、まずは予備調査として、当該のテーマに関する主要文献をレビューし、その内容を検討した。そのことによって、本研究の理論的枠組みを定めた。それに続いて、2015年9月26日(京都)、2015年10月9日(奈良)、2016年2月14日(大阪)の3度にわたって、国内連携研究者と研究会を開催し、相互の情報交換および具体的なテーマに関する考察を行った。とりわけ9月の研究会では、来日中であったローター・ヴィガー教授(ドルトムント工科大学・教育哲学)が報告「カタストロフィーとビルドング」を行い、日独比較研究への足がかりを得られた。日本の連携研究者と年2回の研究会を開催することを予定していたが、ローター・ヴィガー教授の特別報告の機会を得ることができ、開催は3回となった。ヴィガー教授の報告および共同研究活動を通じて、日独比較研究にむけた調査が活性化された。日本の連携研究者とも、研究会およびメールなどの活用を通じて理論的考察を予定以上に勧めることができた。その成果の一部は、2016年3月のドイツ教育学会におけるシンポジウム報告として結実した。ドイツを事例とした調査については予定より遅れているので、今年度はこの点で研究を進展させていきたい。平成28年度は、前年度の研究成果に基づきつつ、研究協力者との連携のもとにカタストロフィーの記憶を継承する学習アーキテクチャの可能性および課題について検討を行った。その成果として、論文集『災害と厄災の記憶を伝えるー教育学は何ができるか』(勁草書房、2017年1月)を刊行することができた。平成29年3月26日には、公開研究会「災害と厄災の記憶は伝えられるかー教育学と哲学の間で考える」を同志社大学で開催し、論集成果の公表を行うと同時に、参加者との活発な議論を展開した。本論集に収められた山名の広島論は、ドイツ語における他の論集(Wigger, L./Platzer, B./Buenger, C.(Hrsg.): Nach Fukushima?Zur erziehungs-und bildungstheoretischen Reflexion atomarerKatastrophen.: Internationale Perspektiven.Julius Klinkhardt Verlag 2016)にも所収され、ドイツ語研究における教育学の議論に場においてもそうした成果を公にすることができた。なお、ドイツ教育史学会の学会誌に別の問題視角からの広島に関する専門論文の掲載が決定している。さらに、平成28年12月には、フランクフルト大学「メモリー・スタディーズ・プラットオーム」において「日本における文化記憶研究」というタイトルの報告を行い、ドイツの研究者たちとの議論を行った。本科研の2年目となる平成28年度は、総じて予想以上の成果を収めることができたといえる。研究成果を多く公にできた点については予想以上の進展をみせているといえる。カタストロフィーに関する社会の関心が高まるなかで、教育との関連においてこの問題をとらえられたことは大きい。ドイツにおける学習アーキテクチャについては引き続き調査を進める必要がある。最終年度である平成30年度、学習アーキテクチャの可能性とその課題について、大きく二つのことを遂行した。一つ目は、国内における研究発展である。平成28年1月に刊行した論集『災害と厄災の記憶を伝える』(勁草書房)を土台として、平成29年8月4日に開催された島根大学教職大学院・夏期/地域教育課題支援事業「災害×まち×教育ー学校の役割を考える」において講演を行い、平成28年秋に鳥取県中部地震によって被災した地域の教育課題について災害の記憶問題との関連において現地の関係者とともに検討した。また、平成29年10月15日には、教育哲学会第60回大会ラウンドテーブル「教育哲学は〈災害と厄災の記憶〉にいかに向き合うのか」を小野文生氏とともに企画・運営し、基調報告を行うと同時に、『災害と厄災の記憶』論集の共同執筆者ならびに新たにこのテーマに関心を寄せる論者2名の報告を催し、この方向での研究のさらなる発展可能性について議論した。平成30年度のもう一つの達成は、ドイツ語圏における教育学界への研究成果の発信である。平成28年度のドイツ教育学会年次大会における研究報告の内容を基盤とした論文をドイツ教育史学会の機関誌に投稿し、掲載を果たした。