hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データ同化による内部磁気圏の動的描像の解析

IMAGE衛星によって得られたリングカレント起源の高速中性粒子とプラズマ起源の極端紫外光のデータは,磁気嵐時などの際の内部磁気圏の振る舞いを知るための貴重な情報である.本研究では,リングカレントとプラズマ圏の2つを統合したシミュレーションモデルにIMAGE衛星の高速中性粒子データと極端紫外光データの情報を取り入れ,リングカレント,プラズマ圏の時間発展やそれを支配する電場の空間分布を推定するデータ同化システムを開発した.データの情報のモデルへの統合は,データ同化手法の一つであるアンサンブル変換カルマンフィルタによって実現した.人工データによって,開発したデータ同化システムの有効性も確認した.開発予定であったリングカレントとプラズマ圏の変動を同時に再現する統合シミュレーションモデルについては,共同研究者よりプログラムの提供を受けることができたため,これに基づいたデータ同化システムの開発を進める方針とした.本年度は,データ同化を実現するための前段階として,プログラムの整理を主に行った.一方,開発済みであったプラズマ圏データ同化システムについても,手法の問題点の検討と改良を行った.IMAGE衛星の極端紫外光画像データからヘリウムイオン密度分布を推定する際,これまでは磁力線上でプラズマ密度が一様であることを仮定していたが,実際のプラズマ圏は,同じ磁力線上でも高高度ほど密度が小さくなる傾向があることが知られており,密度分布が磁力線上で一様という仮定の下では妥当な推定値が得られない可能性があった.そこで,磁力線上の密度分布の推定への影響を評価するため,ある磁力線上のプラズマ密度が地球中心からの距離の冪乗に反比例することを仮定した上で,冪指数を変えた場合にどの程度推定結果が変わるのかについて,感度解析を行った.その結果,データ同化の過程で衛星の位置が変化する場合には,冪指数の影響が無視できないことがわかった.この感度解析の結果は,観測する衛星の位置が変化するため,ある一定時間に得られる極端紫外光画像データを組み合わせると,プラズマ圏の3次元構造の情報が得られていることを示唆する.そこで,このことを活用し,最尤法によって冪指数の最適な値を求めるという手法を提案した.最尤法では尤度の計算が必要となるが,アンサンブル変換カルマンフィルタの公式に基づいて効率的に尤度を求めるアルゴリズムを提案し,このアルゴリズムを用いて効率的に最適な冪指数の値を求めることができるようになった.また,この冪指数の最適化手法を,人工データに対して適用し,妥当な推定結果が得られることを確認した.平成24年度は,リングカレントープラズマ圏統合モデルの基礎となるリングカレントモデル,プラズマ圏モデルや,統合モデルに対してデータ同化を行う際に用いるデータの処理・解析プログラムなどのプログラム群の整備を主として進めた.特に,プラズマ圏構造を推定するために用いるIMAGE衛星の極端紫外光データの処理については,データの次元の大きさやノイズの大きさなどのため,これまでかなり時間がかかっていた部分であったが,パラメータ最適化等の部分に関して並列化された計算ライブラリが機能するよう改良し,顕著な高速化を実現した.また,プラズマ圏モデルについても,パラメータ設定方法などを見直し,今後のデータ同化システムの開発が容易となるよう改良を加えた.平成24年度は,当初計画では「リングカレントープラズマ圏統合モデル」を完成させることを目指していたが,統合モデルへのデータ同化を行うために,効率的な計算アルゴリズムを開発しておくことが有用と考え,データ同化アルゴリズムの開発の方を優先的に進めた.本研究で用いるIMAGE衛星の撮像データには,各ピクセルの値に大きなノイズが重畳している.そうしたノイズは,従来のデータ同化手法が想定している正規分布的なノイズではなく,ポアソン分布的なノイズであるため,従来手法を適用した場合に推定にバイアスが生じる可能性がある.そこで,正規分布に従わないノイズも扱うことができるモンテカルロ法に基づいた方法を併用することで,バイアスの小さい良好な推定を得られる手法を開発した.この手法は,まだ実際の推定には用いていないが,次年度以降,実際のデータ同化による推定に活用していきたいと考えている.当初平成26年度は,リングカレントープラズマ圏統合モデルへのデータ同化システムの開発を進める予定であった.しかし,近年の地上観測データの充実などの状況を踏まえ,当初考えていた高速中性粒子データや極端紫外光画像データなどの人工衛星からの撮像データだけでなく,地上のグローバル観測のデータを活用することを検討することにし,その検討作業を行った.特に本研究で対象としているプラズマ圏やリングカレントの振る舞いは,グローバルな対流電場パターンに強く支配されているため,地上観測から電場の情報を得ることを目指して以下のような検討を行った.まず,オーロラの高時間分解能地上観測データから観測点周辺の電場の情報を抽出できるかどうかについて検討を行った.オーロラの動きがプラズマドリフトによって駆動されるとすれば,その動きの情報が抽出できれば電場の情報も取り出せることになる.そこで,オーロラの大域的な動きをオプティカルフローを計算することによって数値化し,周辺の電場を推定する手法の開発に着手した.また,グローバルな対流電場分布の情報を得るために構築されたHFレーダー網であるSuperDARNのデータの活用についても検討に着手した.SuperDARNデータから対流電場分布を推定する既存手法は,エコーがない場所の補間の性能に問題があるという指摘もあるため,クリギングなどの空間統計学的手法を用いて補間方法自体を見直すことを検討する一方,レーダーから得られる視線方向速度のデータを直接モデルに取り込むことも検討している.

一方,平成25年度に開発した,プラズマ圏の磁力線上の密度分布を決めるパラメータを一定時間の極端紫外光画像データから推定する手法などのついての論文,高速中性粒子データや極端紫外光画像データのようにノイズがガウス分布に従わないデータを同化するための手法を提案した論文を発表した.リングカレントープラズマ圏統合モデルへのデータ同化システムの実質的な開発作業を行った.開発を円滑に進めるため,ある条件の下で,実際のIMAGE衛星の高速中性粒子,極端紫外光観測データを模した人工データを生成し,この人工データを用いてデータ同化システムの動作を確認しながら,作業を進めた.データ同化システムの開発は,2段階に分けて行った.まず第1段階では,様々な条件・シナリオの下でリングカレントープラズマ圏統合モデルを実行し,sequential importance samplingと呼ばれる方法で,尤度の観点から高速中性粒子,極端紫外光観測データとよく適合するシナリオを選び出す操作を行い,これによって,IMAGE衛星の高速中性粒子,極端紫外光観測データが,リングカレントープラズマ圏統合モデルに含まれている電場に関する未知変数を推定するのに有効であることを確認した.次に第2段階として,アンサンブル変換カルマンフィルタと呼ばれるデータ同化手法を用いて,IMAGE衛星の高速中性粒子,極端紫外光観測データをリングカレントープラズマ圏統合モデルに同化するシステムを開発した.また,人工データを用いて,開発したシステムがリングカレントイオン,プラズマ圏プラズマやその運動を支配する電場の空間分布に関して,妥当な推定が得られることを確認した.IMAGE衛星によって得られたリングカレント起源の高速中性粒子とプラズマ起源の極端紫外光のデータは,磁気嵐時などの際の内部磁気圏の振る舞いを知るための貴重な情報である.本研究では,リングカレントとプラズマ圏の2つを統合したシミュレーションモデルにIMAGE衛星の高速中性粒子データと極端紫外光データの情報を取り入れ,リングカレント,プラズマ圏の時間発展やそれを支配する電場の空間分布を推定するデータ同化システムを開発した.データの情報のモデルへの統合は,データ同化手法の一つであるアンサンブル変換カルマンフィルタによって実現した.人工データによって,開発したデータ同化システムの有効性も確認した.リングカレントープラズマ圏統合モデルに基づくデータ同化システムの開発に関しては,当初の予定していたほどには進めることができなかった.しかし,オーロラ画像データやHFレーダー網のデータのような地上多点観測データの活用を検討するなど,新しいデータを活用できるようにするための準備を進めており,計画の達成に向けては着実に進展していると考えている.データ同化計画の最終年度となるので,アンサンブル変換カルマンフィルタの実装を完了させ,リングカレントープラズマ圏統合モデルへのデータ同化システムを完成させることに注力したい.また,平成26年度に検討を行った地上観測データの活用も進めながら,データ同化システムの性能の向上を図っていきたい.リングカレントープラズマ圏統合シミュレーションモデルについては,共同研究者よりプログラムの提供を受けることで,データ同化システムの開発に専念できることになった.
生成的音楽理論に基づく自動楽曲分析器の構築

本研究課題ではGenerative Theory of Tonal Music(GTTM)を計算機上に実装し,グルーピング解析・拍節構造解析・タイムスパン木生成の自動化を行った.この過程で解析に伴うパラメータのチューニングシステムを構築し,インタフェースを整え,また解析例をデータベースにした.さらに和声解析と結び付けるためのシステム,旋律を計算論的に加工する束上のモーフィングシステムを開発した.本研究課題ではGenerative Theory of Tonal Music(GTTM)を計算機上に実装し,グルーピング解析・拍節構造解析・タイムスパン木生成の自動化を行った.この過程で解析に伴うパラメータのチューニングシステムを構築し,インタフェースを整え,また解析例をデータベースにした.さらに和声解析と結び付けるためのシステム,旋律を計算論的に加工する束上のモーフィングシステムを開発した.本研究は楽曲に対して個々の音の重要度という観点から音間の従属関係を表した木構造を作成する理論Generative Theory of Tonal Music(GTTM)の計算機上への実装を目的としたものであり,構造を生成するルール間で重みづけのパラメータを付すことにより理論全体の完全な実装を計画している.20年度はGTTMの未実装部分としてタイムスパン木におけるcadential retentionの実装およびプロロンゲーション木の生成を開始した.しかしなから,これらはともに楽曲の和声解析を必要とし,GTTMの原著にはその手法は記載されていない.このためTPSという理論を用い,和音間距離を測り調の同定を行うシステムを設計した.また同時に20年度はGTTMの応用システムにも着手し,メロディモーフィングのシステムを開発中である.これは二つのメロディのタイムスパン木から中間の木構造を数学的に計算し,中間のメロディを生成するものである.またタイムスパン木の安定性という観点からメロディ予測を行うシステムも開発中である.タイムスパン木だけからでは予測に精度を欠くため予測候補の絞り込みを行う精度の高い予測システムを今後実装する.GTTMを自動化するにあたっては選好規則の選択に関して重みづけをすることが主たる発想であった.しかしながら手動による重みづけでは主観性を含み,かつ曲による差異に対してロバストではない.20年度においては重みづけを決定木による統計的手法で改良することに着手し,グループ境界の推測システムを実装した.以上の成果は国内外の学会で報告されている.(a)Tonal PitchSpaceを用いた和声進行解析--GTTMの未実装部分としてタイムスパン木のcadential retentionの処理が課題であった.このため楽曲の和声解析をめざしていたが,和声の同定をする理論的枠組みとしてTPSを採用し,予め拍毎に輪切りされた音列から妥当な調・和声名を推論するシステムを構築した.これによりカデンツ解析が理論上可能になった.(b)GTTMを用いたモーフィング--GTTMの応用システムとして二つのメロディのタイムスパン木から,その中間的な木を構成することにより,メロディモーフィングのシステムを開発した.これはメロディ内挿に基づく作曲支援システムと位置づけられる.同システムはiPhone上で振る速度に応じてモーフィングの位置(オリジナルのメロディとの距離)を変更するシステムとして実現され,学会にてデモンストレーションを行った.(c)GTTMを用いたメロディ予測--GTTMの応用システムとして,タイムスパン木の安定性という観点からメロディの内挿・外挿を行うシステムを開発した.特にここでは外挿システムとして,途中までの木構造からその安定性を満たすような音を予測するシステムを実装した.(d)σGTTM--GTTMを自動化するにあたってはタイムスパン木の選好規則の選択に関して適切な重みづけをすることが重要である.σGTTMは決定木を用いたグループ境界の推測システムである.これによりグループ分けに関する諸規則に対してパラメータを適切に重みづけできるようになり,グループ分けの妥当性を向上させることができた.以上いずれの成果も国際学会ICMC2009およびISMIR2009で論文発表・システム公開され,また国内でも情報処理学会音楽情報処理研究会にて発表された.今年度は主にタイムスパン木の集合から構成される束の上での旋律の処理に取り組んだ.その成果は以下にまとめられる.(i)モーフィングは二つの旋律からその両方の特徴をもった中間的な旋律を計算機上に生成するシステムである.これまでそのアルゴリズムはややアドホックに定められてきたが,このアルゴリズムがもとの二つの旋律の内挿の範囲内に存在するものであることを数学的に証明した.(ii)タイムスパン木は一つの旋律を素性構造に表現したものであることから,その構造間に半順序をつけることができる.すなわちタイムスパン木の集まり全体は束を形成し,最大共通元(meet)と最小和元(join)を定義することができる.ところが実際の旋律においては音価や音高を許容するような旋律の統合が求められるため,旋律の統合(unification),一方から他方への埋め込み(embed),方向性を特定しない和元(join)計算のパラダイムを提唱した.(iii)I-Rモデルの実装.GTTMのタイムスパン木は動的に解析が進むと同時に生成されるものではないため,音楽の進行という概念には不向きであった.これは従前よりFATTA/ATTAの改良としても課題となっていたことである.今年度は部分的に与えられた旋律から旋律の進行予測を木生成に組み込む試みの一環としてI-Rモデルによる分析を試みた.(iv)その他作曲者の意図を反映するピアノ編曲システムを検討し,将来的にGTTMのタイムスパン木による表現を課題として提案した.
PET/MRIを用いた心筋血流と心筋低酸素の相互評価による心疾患診断

平成30年度は、平成29年度に引き続きN-13 ammoniaPET/MRIの被検者を募集し、さらに結果の解析、国際学会・国内での学会で結果の公表を行った。虚血性心疾患の患者に対しPET/MRIを用い、N-13 ammonia PETによる心筋血流量の測定と、同時にMRIによる心機能評価を行ってその結果を対比した。PETでは安静時、アデノシン三リン酸(ATP)を用いた薬剤負荷時に心筋血流量を算出した。さらに安静時と負荷時の心筋血流量の比である心筋血流予備能を算出した。また、心電図同期を行いPETによる心機能評価も行った。MRIではシネMRIで心機能(左室駆出率、収縮期・拡張期の左室容積)を計測した。PETによる心機能解析とMRIによる心機能解析は良好な相関が得られたが、心筋血流量は負荷時、安静時とも心機能との関連は認めなかった。サブ解析として、心筋血流予備能と負荷時の心筋血流量のみで2群間で層別解析を行ったが、いずれも負荷前後での心機能の変化は認めなかった。したがって、本研究では薬剤負荷時においては重度の虚血がある症例においても心機能が変化しないことが明らかとなった。上記の結果は、負荷方法が薬剤負荷であったことが理由の一つと考えられた。血管拡張薬による薬剤負荷では心筋仕事量が増加しないため、虚血心筋においても実際には負荷後に虚血が惹起されず、心機能が低下しないと考えられた。したがって、運動負荷やドブタミンなどの強心薬を用いた負荷を行った場合には虚血が惹起され、虚血のある症例では心機能の変化が誘発される可能性がある。平成29年度は、まずPET/MRIを用いてN-13 ammonia PETの最適な撮像法を検討した。通常の心臓MRIでは呼吸停止下で撮像を行い、N-13 ammoniaPETでは自由呼吸下で撮像を行うため、N-13 ammonia PET/MRIでは相互に画質に影響を与えることが予想された。したがってPET/MRIの最適な撮像法の検討が必要であった。そのために、自由呼吸下でのアンモニアPETの撮像と並行して、MRIでは自由呼吸下での最適な吸収補正法およびシネMRIのためのシークエンスを検討した。心臓MRIによる吸収補正において、呼吸同期を用いたシークエンスを用いることで、最適な吸収補正を行うことが可能となった。心機能評価においても自由呼吸下での撮像法を最適化することができた。また、その状態で撮像したN-13 ammoniaPETの画像に問題がないことを確認し、安定した結果を得ることが可能となった。撮像シークエンスの決定後に、実際にN-13 ammonia PETが適応となる虚血性心疾患患者に対してN-13 ammoniaPET/MRIの撮像を行った。N-13 ammoniaPET/MRIではアデノシン三リン酸を用いた薬物負荷、および安静時の画像を取得した。得られたammoniaPETの結果を用い、専用の解析ソフトウェアを用いて左室心筋の全体および局所の心筋血流量を算出した。また、患者の他の臨床情報である冠動脈造影などと相互に比較を行い、冠動脈狭窄と心筋血流量の関連の検討を開始することが可能となった。さらに、薬剤負荷中および安静時のN-13 ammoniaPET撮像により得られた心臓MRI、および心電図同期PETから左室容量、左室駆出率を評価し、それらの関連を相互に比較し、虚血性心疾患におけるN-13 ammonia PETでの心筋血流量と、負荷中の左心機能の関連についてその相違を明らかにすることができた。N-13 ammoniaPETを用いたPET/MRIでの最適な撮像法を検討し、さらに患者の組入れを開始することができた。しかし、F-18 FMISOの合成の体制を整備し、実際に合成・患者への応用を開始することが困難であった。

したがって、運動負荷やドブタミンなどの強心薬を用いた負荷を行った場合には虚血が惹起され、虚血のある症例では心機能の変化が誘発される可能性がある。虚血性心疾患患者に対してN-13 ammoniaPET/MRIを行うことで、心筋血流量と左心機能、虚血性心疾患の関連の検討について継続する。今年度合成が難しかったF-18 FMISOの合成に関し、平成30年度もその体制の見直し、合成に向けて研究計画の調整を行い、心筋低酸素の評価が可能となるように調整を進める方針である。また、並行してN-13 ammoniaPETと同時に評価した安静・負荷での心機能の変化を解析し、公表する予定である。物品費およびその他(主にPET機器使用料、PET薬剤合成費用)への支出が当初の予想より少なかったため次年度使用額が生じた。当研究の継続において、次年度もPET機器使用料、PET薬剤合成費用への支出が多くなることが見込まれるため、それらに充当する予定である。
「理系英語ライティング支援モデル」の基盤構築ーツール開発と論文執筆支援体制の設立

本研究の目的は、「理系に特化した英語ライティング支援モデル」の基盤構築を行うことである。これは英語で論文を執筆する理系の学生・院生を対象とした支援モデルであり、1)科学英語論文コーパスの構築と科学的な分析手法に基づいた語彙・表現リスト作成とツール化、それを生かした授業実践、並びに2)理系ライティングセンターの設立を目指した論文執筆支援サービスの提供から成る。1)では、論文に頻出する語彙、並びに論文の内容を理解するガイドとなるムーブ毎の定型表現を抽出し、更に日本人が犯しやすい語彙の誤用情報を搭載したリファレンス型の論文作成支援ツールの開発を行う。そして実際にツールを活かした授業を実践する。このツールは学生が提示される語彙と定型表現を頼りに大枠、論文を「自力で書ける」ようになることを目指す。当初の予定では論文各セクションを対象としていたが、利用度の高いアブストラクトのみに絞り研究を進めている。また2)では、科学論文の専門性に対応する支援体制として、日本人英語教員、博士課程の院生、英語母語話者の校正者からなるサポート体制を作り、論文執筆の際の対面式の個別支援を行う。以上の目的に沿い、1)では、30年度は、29年度に開発したアブストラクト作成支援ツールのプロトタイプ版「あぶすと!」(http://abst.pep-rg.jp/)の表現精査を行い、学部生レベルと院生レベルの二種類の表現に分けインターフェースを改良した。また、紹介動画も作成した(http://abst.pep-rg.jp/)。2)においては代表者が所属する立命館大学生命科学部でライティングセンターSAPP(Support for Academic Projects and Papers)を継続的に運営し、新たな院生をチューターに雇用し総勢7名の体制で行った。30年度は150名の学部生に個別指導を行った。分析対象をアブストラクトのみに絞り、プロトタイプとその表現の精査が進んだ。31年度は研究室などでの使用によりツールの有用性を検証する時期であり総じて研究目的を果たせると思われる。またツール開発とライティング支援についての口頭ならびに研究論文発表も行った。ツール開発においては、31年度は授業並びに研究室などでツールを使用してもらいデータとインターフェースの精査を行う。自律的な使用が目的ではあるが、分析に携わった学生の指導のもと行うのが理想と思われるため、彼らによるワークショップなども開催していきたい。2)に関しては、チューターの指導内容をセッションの録音データから分析を進めており、今年度内にはその成果を今後の更により良い指導へと繋げ、また研究発表も行う予定である。申請期間内は主に1)に重点を置き、2)においてはセンター設立の基本体制を整える。また2)では、科学論文の専門性に対応する支援体制として、日本人英語教員、博士課程の院生、学科の専門教員、更に専門知識を持つ英語母語話者の校正者からなるサポート体制を作り、論文執筆の際の対面式の個別支援を行う。以上の目的に沿い、1)では、29年度はライフサイエンス系論文約800本の「科学英語論文コーパス(生命科学系)」を構築し、論文のアブストラクトのムーブ分析とそのガイドとなるヒント表現の抽出とリスト化を行った。更に、30年度以降の研究目的としたアブストラクト作成支援ツールのプロトタイプ版「あぶすと!」を開発した(http://abst.pep-rg.jp/)。2)においては代表者が所属する立命館大学生命科学部でライティングセンターSAPP(Support for Academic Projects and Papers)を設立し、院生をチューターに雇用し、29年度180名の学部生に個別指導を行った。29年度にアブストラクト執筆支援ツール開発のためのデータが揃い、30年に予定していたツールのプロトタイプ版ができたのは予定よりも早く順調な研究の進捗状況またそれ以上ではないかと思われる。

また2)では、科学論文の専門性に対応する支援体制として、日本人英語教員、博士課程の院生、英語母語話者の校正者からなるサポート体制を作り、論文執筆の際の対面式の個別支援を行う。以上の目的に沿い、1)では、30年度は、29年度に開発したアブストラクト作成支援ツールのプロトタイプ版「あぶすと!」(http://abst.pep-rg.jp/)の表現精査を行い、学部生レベルと院生レベルの二種類の表現に分けインターフェースを改良した。また、紹介動画も作成した(http://abst.pep-rg.jp/)。2)においては代表者が所属する立命館大学生命科学部でライティングセンターSAPP(Support for Academic Projects and Papers)を継続的に運営し、新たな院生をチューターに雇用し総勢7名の体制で行った。30年度は150名の学部生に個別指導を行った。分析対象をアブストラクトのみに絞り、プロトタイプとその表現の精査が進んだ。31年度は研究室などでの使用によりツールの有用性を検証する時期であり総じて研究目的を果たせると思われる。またツール開発とライティング支援についての口頭ならびに研究論文発表も行った。30年度は当初の予定通りに集積した英語科学論文のアブストラクト部分のデータを精査すると同時に、論文の他のセクションの分析にまで着手する。更にヒント表現だけでなく、語彙のリファレンス部分のデータ分析を並行しツールに搭載する。また、実際に代表者が所属する立命館大学生命科学部の研究室の4回生が卒業研究の際にツールを使ってアブストラクトを書けるように指導を行う。学生に実際に使ってもらいそのfeedbackからツールをより良いものにしていく予定である。2)のライティングセンターでは、院生チューターの増員とトレーニング体制を整える。またチューター指導が実際のテキストをどう良くしているのかを分析しつつ、指導の質を高める予定である。専門分野の英語母語話者も雇用し院生のアブストラクトなどの指導も行う。これらの分析結果を学会で発表し先生方からの意見で更に支援を良くしていきたい。30年度Symposium of Second Language Writingのバンクーバー大会でこの支援について口頭発表予定である。ツール開発においては、31年度は授業並びに研究室などでツールを使用してもらいデータとインターフェースの精査を行う。自律的な使用が目的ではあるが、分析に携わった学生の指導のもと行うのが理想と思われるため、彼らによるワークショップなども開催していきたい。2)に関しては、チューターの指導内容をセッションの録音データから分析を進めており、今年度内にはその成果を今後の更により良い指導へと繋げ、また研究発表も行う予定である。ツール開発に関わる費用が学内予算で賄うことができたことなどがあげられる。
SNSを用いた新しい子育て支援の効果の検証

A県内の母親の育児ストレス状況や支援ニーズを分析し,本学を拠点とした新たな子育て支援活動を実践し,評価をした.その結果,母親の育児力の低下は明らかで,母親自身も一人きりの子育てによる孤立感を感じ,相談できる場所や支援者を求めていた.そこで,SNSを活用した育児支援システムを立ち上げ効果を検証した.母親から,「楽しい」「活用できる」等の感想が得られた一方,安心できる仲間となら使いたいという母親もおり,運用上の課題も見つかった.本研究は,本学を拠点としたSocial Networking Service(以下,SNS)を活用した子育て支援活動によって,地域住民を取り込んだ新たな子育て支援システムの構築を目指している.平成25年度の実施計画は(1)平成24年度に実施した調査の分析,(2)成果の公表,(3)SNSを用いた子育て支援活動の仕組み作り,(4)交流会の企画と準備の4点であり,以下の通り実施した.(1)および(2)については,事前に本学倫理審査委員会の承認を得て「A県における子育て支援ニーズに関する調査研究」を行った結果を分析し,「子育ての悩みやストレス解消法の地域比較」「育児ストレッサーの因子構造」「インターネットに関する意識」「A県内の戦前戦後の助産院『さんば』活動」について論文公表した.また,日本における育児ストレスに関する文献検討を行い総説として論文にまとめた.学会発表としては,助産師の立場で検討した子育て支援に関するもの3件,保健師の立場で検討した子育て支援に関するもの1件,子育て支援センター利用の母親の実態に関する検討3件を行った.(3)については,平成25年6月に子育て支援「すだっち」のホームページを立ち上げ,登録制のSNSのルールを作成し,研究者間で試験運用を開始した.9月より近隣の保育所及び幼稚園の子育て支援センター計4か所に通う母親を対象として,登録したメンバー間で情報の提示や交換を開始した.同時に(4)の交流会の企画も行い,子育て支援活動を平衡して準備した.小グループの交流会の第1回目を平成26年2月に実施した.交流目的のママカフェの時間だけでなく,母親のリラックス効果も考えて「ヨガ講習」も取り入れて開催し,参加した母親からのアンケートでは好評を得た.交流会の実施に当たっては児童学科および看護学科の学生の協力を得て実施し,将来の親になるための学習の一環にもなった.本研究は,本学を拠点としたSNSを活用した子育て支援活動によって,地域住民を取り込んだ新たな子育て支援システムの構築を目指している.平成26年度の実施計画は(1)平成24年度から実施している調査の分析と成果の公表,(2)Social Networking Service (以下,SNS)を用いた子育て支援活動の実践,(3)SNSを用いた子育て支援の母親の反応等のデータ収集,(4)交流会の企画と準備の4点であり,以下の通り実施した.(1)については,平成25年度からの継続で,「A県における子育て支援ニーズに関する調査研究ー保育士からみた子育て支援ニーズの変容ー」について論文公表した.また,「子育て支援センター利用者のストレスーリフレッシュ効果への期待と育児ストレッサーとの関連ー」について投稿中である,学会発表としては,助産師の立場で検討した子育て支援に関するもの1件を発表した.(2)については,平成25年度から継続で,子育て支援センターにおける子育て支援,及び,大学内で母親のリフレッシュを目的としたヨガやクリスマスリース作り等の活動を計6回企画し,実施した.実施に当たっては児童学科の学生の協力を得て,リフレッシュのための活動と子ども達の保育を担当してもらった.(3)については,SNSの「すだっち」に登録していただいた母親を対象として平成26年9月10月と平成27年2月3月にSNSの利用状況についてインタビュー調査を行った.(4)交流会は平成27年度に実施することとし,その原案を作成した.本研究は,本学を拠点としたSNSを活用した子育て支援活動によって,地域住民を取り込んだ新たな子育て支援システムの構築を目指した.平成27年度の実施計画は(1)平成24年度から実施してきた調査の分析と成果の公表,(2)Social Networking Service (以下,SNS)を用いた子育て支援活動の実践,(3)SNSを用いた子育て支援の効果について母親の反応等のデータ収集と分析,(4)交流会の企画実施と評価の4点であり,以下の通り実施した.(1)については,平成25年度からの継続で,「子育て支援センターを利用する母親のリフレッシュと育児ストレスについてーリフレッシュ行動と効果期待のどちらが育児ストレスを予測しうるかー」および「助産師が考える子育て支援の課題」について論文公表した.また,「子育て支援センター利用者のストレスーリフレッシュ効果への期待と育児ストレッサーとの関連ー」について投稿中である,学会発表としては,「大学を拠点とする育児支援イベントに参加した母親の反応」「子育て支援センター利用者の育児サポートニーズの実態」について発表した.(2)については,平成25年度から継続で,子育て支援センターにおける子育て支援,及び,大学内で母親のリフレッシュを目的としたヨガやクリスマスリース作り等の活動を通してSNSの活用を継続した.実施に当たっては児童学科と短大幼児教育保育科の学生の協力を得て,リフレッシュのための活動と子ども達の保育を担当してもらった.(3)については,SNSの「すだっち」に登録していただいた母親を対象として平成26年9月10月と平成27年2月3月にSNSの利用状況についてインタビュー調査を行い,その結果についてKJ法を用いて分析し,今後公表および論文作成の予定である.(4)交流会は平成27年10月に実施し,参加者のアンケート結果より評価を行った.A県内の母親の育児ストレス状況や支援ニーズを分析し,本学を拠点とした新たな子育て支援活動を実践し,評価をした.

その結果,母親の育児力の低下は明らかで,母親自身も一人きりの子育てによる孤立感を感じ,相談できる場所や支援者を求めていた.そこで,SNSを活用した育児支援システムを立ち上げ効果を検証した.母親から,「楽しい」「活用できる」等の感想が得られた一方,安心できる仲間となら使いたいという母親もおり,運用上の課題も見つかった.「A県における子育て支援ニーズに関する調査研究」についての分析結果の公表については,概ね計画通り進めることが出来た.しかし,看護学(看護師・保健師・助産師),保育学(保育士),家族社会学,生活科学,心理学等の研究メンバーのそれぞれの専門的な観点で分析し個々にまとめているため,対象者である親の視点で子育て支援に関するニーズを問い直す分析と検討がまだ実施出来ていない.平成25年度に作成したSNSを活用した子育て支援システムのルールをもとに,登録していただいた母親間で活用してもらい,使いやすい点や使いにくい点等について確認するためのインタビューを実施したが,具体的な分析が出来ていない.平成25年度の実践を通して,育児ストレスは子育て支援センターに通う母親より,出かけることができない家庭で過ごす母親のほうが高いと判断し,リフレッシュのための取り組みは,家庭で過ごす母親を対象とした.活動中は子どもたちを親から離すことでリフレッシュの効果があるということが明らかになった.地域で生活する母親が集う交流会の企画は開始したが,実施には至っていない.小児看護学平成27年度は,平成26年度に企画・準備を進めてきた支援活動の実践を継続することと,その活動の検証・評価のための調査の分析と公表,地域の子育てに関わる人々を対象とした交流会の実施が主な計画である.具体的には次の3点である.(1)母親のリフレッツシュのための子育て支援の実践.(2)SNSを活用した子育て支援の効果検証のためのインタビュー調査データの分析と公表及びアンケート調査と分析.(3)平成24年度に実施した調査結果の更なる分析および論文作成と公表.(4)地域の子育てに関わる専門職者や,日々子育て中の親や祖父母を対象とした交流会の実施.(5)学生の子育て支援への参画.SNSを活用した子育て支援活動はすでに依頼している連携研究者の協力を得て平成26年度に引き続いて実践を重ねていく.同時に対象者を母親に限定せず,祖父母や地域の子育てに関わる専門職者及び学生にも参加を求めて交流会を実施する.それらの活動を通して,SNSを活用した子育て支援の効果的な方法の検討や交流会の成果などについて参加者からのアンケート調査によって評価する予定である.すでに調査項目は作成できており,平成26年3月に本学倫理審査会の承認を得ている.
アイマークレコーダを用いた熟練看護師の観察眼解明と看護学生の医療安全教育への導入

本研究では,看護学生と看護師の患者の療養環境における危険認知力の違いについて眼球運動測定機器(EMR-9: nac)を用いて測定し明らかにした。実験の結果、看護師による危険認知回数総数は看護学生と比較して有意に高かった。次に、この実験結果を看護学生の医療安全教育に取り入れた。熟練看護師の危険認知に関する視線運動の特徴について講義で説明し、スタントマンが演じる身体的障害のある患者の車いす移乗体験する演習を実施した。その結果、看護学生の医療事故の要因の理解、事故のイメージ化、危険認知力を向上させる学習効果があった.平成25年は、本研究の実験環境、実験課題を設定するための予備的実験を行った。「患者のベッド周辺環境」の静止画像の観察時における看護師と看護学生の観察力の違いを明らかにするために、看護師5名と看護学生8名を対象に眼球運動(眼球停留回数、眼球停留時間)の測定を行った。眼球運動測定器機はアイマーク・レコーダー(nac社:EMRー9)を使用した。実験場所は他者と隔離された個室にて実施した。パソコンに取り込んだ観察課題「患者のベッド周辺環境」の写真(静止画像)を被験者に15秒間観察してもらう。実験時の被験者の観察時の視野映像は録画した。また、実験後には対象者が意識的に観察した箇所について自由に記述をしてもらった。眼球運動測定データの解析ソフトはEMRーdFactory(dExpress)を用いた。解析条件を最小時間0.1sec、最大範囲1deg、最大速度65deg/sec、眼球停留回数・眼球停留時間は、停留時間0.1秒以上に設定とし、眼球停留点時間分析、眼球停留点回数分析を行った。両者の眼球運動測定のデータと自由記述内容の比較検討を行った結果、「オーバーテーブル付近」「左上肢付近」「ベッド柵付近」「ストッパー付近」において、両者の観察時の眼球運動に違いが見られた。看護師は看護学生と比較して、看護師の方が眼球停留時間の短い箇所があった。しかし、記述内容では多くの危険が予測されていた。看護師は、看護学生よりも効率のよい観察を行っていた可能性が考えられた。他方、看護学生は演習時に教員から注意して観察するように繰り返し指導した箇所については、意識的に観察された可能性が伺えた。【研究方法】平成26年度は実験方法の見直し、観察課題の場面数と実験対象数を増やした。対象者は看護学生28名と臨床経験5年目以上の熟練看護師28名である。2)観察課題には、転倒・転落の危険箇所を含めた場面A「病棟廊下で杖歩行する患者の様子」場面B「ポータブルトイレへ移乗前の患者の様子」場面C「看護師が患者を車椅子移乗している様子」の静止画3枚である。ディスプレイに観察課題の静止画を呈示し、眼球運動測定器機(EMRー9:nac社)を装着した状態で被験者に観察してもらい、危険認知した箇所を見た際にボタンを押してもらった。実験は、個室で1人ずつ、10秒間で行った。3)解析にはEMRーdFactoryを用いた。観察課題には、危険と思われる領域(危険認知領域)をあらかじめ設定した。対象者がその危険認知領域を危険と認知しボタンを押したかどうかの有無と回数(危険認知回数)を集計した。分析は、Mann-WhitneyU検定(SPSS19.0)を行った。看護学生群と看護師群の2群間の「危険認知回数」を「危険認知領域」毎に比較した。【結果および考察】1)場面Aでは、危険認知領域を6領域に設定し、看護学生と看護師の危険認知回数を測定した結果、全領域の認知率は、看護学生は看護師よりも有意に低かった(p<0.01)。2)場面Bでは、危険認知領域を5領域に設定し、看護学生と看護師の危険認知回数を測定した結果、全領域の認知率は、看護学生は看護師よりも極めて有意に低かった(p<0.001)。3)場面Cでは、危険認知領域を8領域に設定し、護学生と看護師の危険認知回数を測定した結果、全領域の認知率は、看護学生は看護師よりも有意に低かった(p<0.05)。看護師は、看護学生と比較して「危険認知領域」への認知率が高いことを示している。患者の療養状況を観察する際、初学者の看護学生と熟練看護師では危険予知のための観察のポイントが異なると考えられる。そこで眼球運動測定器(アイマークレコーダ)を用いて、両者の視線運動の特性(危険個所と思われる注視点分布、注視回数)を解析することにより、熟練看護者の危険認知のための観察眼の内容を明らかにすることとした。被験者に眼球運動測定機器を装着し、危険箇所を含む患者の療養環境の3場面の静止画「患者の廊下杖歩行」「ポータブルトイレ設置したベッド周辺環境」「車いす移乗介助」を10秒間呈示し、危険個所の視線を向け、危険と判断した箇所を発見した際は、ボタンを押すように指示した。危険認知回数は、3場面とも、看護学生より熟練看護師の方が有意に多かった。実験直後に危険と判断した理由を問う質問紙調査では、熟練看護師は患者の身体的な部分に着目し、起こりうる危険を予測していた。次に、上記方法で明らかにした熟練看護者の観察眼の内容を、看護学生の医療安全教育に導入した。熟練看護師の上記3場面における危険箇所の観察ポイント、危険と判断した理由について説明した。

さらに、看護学生にスタントマンが演じる身体障害のある患者の車いす移乗介助を体験してもらった。演習前後に看護学生を対象に上記3場面の危険認知箇所を発見する調査と演習内容の理解度「医療事故の要因」「観察ポイント」「予防策」「医療事故のイメージ」についての質問紙調査(6件法)を行った。3場面とも演習前より演習後の方が危険認知回数・演習内容の理解度ともに有意に増加していた。以上のことから、この演習は、看護学生の医療事故に対する危険認知力を向上させる効果があったと考える。本研究では,看護学生と看護師の患者の療養環境における危険認知力の違いについて眼球運動測定機器(EMR-9: nac)を用いて測定し明らかにした。実験の結果、看護師による危険認知回数総数は看護学生と比較して有意に高かった。次に、この実験結果を看護学生の医療安全教育に取り入れた。熟練看護師の危険認知に関する視線運動の特徴について講義で説明し、スタントマンが演じる身体的障害のある患者の車いす移乗体験する演習を実施した。その結果、看護学生の医療事故の要因の理解、事故のイメージ化、危険認知力を向上させる学習効果があった.平成26年度は、実験環境・実験方法を改善し、観察場面数を3場面、実験対象者数を約30名へと増やし、実験を実施することができた。看護管理平成26年度は、実験環境・実験方法を改善し、観察場面数を3場面、実験対象者数を約30名まで増やし、実験を行った。実験測定値データの大まかな分析・結果は得られたので、今年度は、実験時の自由記述内容の分析を進め、実験測定値データと合わせて考察を深める。また、これらの実験結果を看護学生を対象した医療安全教育の演習に導入する。平成25年は、看護学生と看護師との観察力の違いを明らかにするために実験環境、実験課題を設定するための予備的実験を行えた。その結果、次年度以降の実験に向けて、実験環境、実験課題等にいくつかの改善点を見つかち、改善策を検討することができた。予定していた実験物品の金額の低下ならびに物品購入の必要がなくなったため。平成26年は実験環境設定・分析方法を一部改善し、実験の対象者数を約30名まで増やしていく予定である。平成25年の予備的実験では、観察課題の場面が「患者のベッド周辺環境」の1場面であったが、観察課題の場面数を増してデータを収集する。静止画像の観察時における看護師と看護学生の観察力の違いをより明らかにするために、危険予知をして視線を停留させたかが分かるような実験方法および分析方法を取り入れる予定である。次年度の実験ならびに演習時に発生する消耗品に使用する(USB、SDカード、文房等、報告書作成費等)物品購入時、予定した金額より低かったため、残金が発生した。次年度の物品購入時に繰越する予定である。
始生代堆積岩中の窒素同位体組成から解読する原始地球の表層環境-窒素捕獲形態の解明

始生代の堆積岩を用い、バイオマーカである窒素同位体組成を分析することにより原始地球の表層環境を探った。堆積岩に記録された窒素同位体から、原始地球の大気組成を始めとした環境情報を推定出来る可能性があるが、古い堆積岩中の窒素が具体的にどのような形で原始地球の情報を示し得るのか、という点は必ずしも明らかではなく、本研究においてその方法論を確立すべく、堆積岩中の様々な窒素同位体成分の捕獲相解明を進めた。本研究では、35億年前に堆積した西オーストラリア産チャート(Kitty's Gap、および、Marble Bar)、および、インドDhawar Cratonに産する2729億年前の縞状鉄鉱床(BIF)試料を主に用いて研究を進めた。各試料から段階燃焼法によりN2,Ar, C, H_20などの揮発成分を抽出し、同位体・元素分析を行った。複数の揮発性成分の濃度・同位体組成情報を組み合わせることによって、これらの試料には3種類の異なる形態で窒素が捕獲されていることがわかった。Kitty's Gapチャートでは各試料中の窒素濃度は放射壊変起源の^<40>Arの濃度と良い相関を示し、窒素の大部分はKを含む粘土鉱物に捕獲されているのではないかと考えられる。窒素同位体組成(δ^<15>N)は-4‰から+10‰以上の広い範囲が見られたが、窒素の同位体組成と40Ar/N比には相関があり、粘土鉱物にはどうやら2つ以上の同位体組成の異なる窒素成分が捕獲されているらしいことがわかった。また、Marble Barチャートでは、δ^<15>N値が+6.0‰から+7.3‰程度の値を持つ窒素が炭素と良く相関しており、窒素はおそらくは有機物の形で含まれていることがわかった。さらに、このチャート中では窒素・炭素を含む有機物相が無機鉱物中に包含されるような形で含まれていることが示唆された。BIF中では、δ^<15>N値が10‰の窒素がC/N比が大きく異なる2種類の炭素質担体に含まれているらしいことが示唆された。本研究では、始生代(約2540億年前)の堆積岩を用い、バイオマーカである窒素同位体組成を分析することにより原始地球の表層環境を探る。特定のバクテリアにより合成された有機窒素が生命圏を循環するサイクルの中には、大気中の酸素の多少などを反映して、材料と生成物の間で窒素の同位体比組成が変化するプロセスの存在が知られており、窒素同位体から原始地球の大気組成(酸素量)が推定出来る可能性がある。本年度、研究目的にかなうような窒素同位体分析感度・精度を持つ分析装置の整備を進めた。様々な検証の末、システム中に窒素試料ガスを部分的に吸着し、結果として、予期せぬ質量依存同位体分別を引き起こしていた箇所を突き止め、改良を施した。その結果、従来、40nmolの標準N2ガスを分析する際の15N/14Nの同位体再現性が2パーミルであったのが、0.9パーミルまで改善された。このシステムを用い、35億年前に堆積した西オーストラリア産チャートの分析を進めた。本研究では数mm厚の層が重なった縞模様を示す試料を層毎に分離し分析した。

各試料から段階燃焼法によりN2,Ar,C,H2Oなどの揮発成分を抽出し、同位体・元素分析を行った。各試料中の窒素濃度はそれぞれのK,Al濃度と良い相関を示し、窒素の大部分は粘土鉱物に捕獲されているのではないかと考えられる。本研究から、粘土鉱物にはどうやら2つ以上の同位体組成の異なる窒素成分が捕獲されているらしいことがわかった。窒素同位体組成(d15N)は-4‰から+10‰以上の広い範囲が見られた。各試料中の窒素濃度はそれぞれのK,Al濃度と良い相関を示し、窒素の大部分は粘土度鉱物に捕獲されているのではないかと考えられる。本研究から、粘度鉱物はどうやら2つ以上の同位体組成の異なる窒素成分が捕獲されているらしいことがわかった。本研究では、始生代(約2540億年前)の堆積岩を用い、バイオマーカである窒素同位体組成を分析することにより原始地球の表層環境を探った。本年度は縞状鉄鉱床(BIF)試料中の窒素同位体組成を重点的に調べた。BIFは海水あるいは熱水中に溶解していたFe^<2+>が酸化されてFe^<3+>に変化した際にその水酸化物が水中に沈殿して形成されたものだと考えられている。BIFが多く形成された時期はちょうど地球における酸素の急激な増加の時期と一致していることがわかっている。BIFに含まれる窒素同位体比組成は現世の堆積岩あるいは海洋生命圏に見られる典型的組成に比べて^<15>Nに1%以上富んでいる。現世の海洋生命圏の窒素同位体比組成はバクテリアを介した窒素循環によって決まっている。中でも、硝酸塩を取り込み窒素分子を放出する際の同位体分別過程が組成を決める重要な要素になっている。過去の地球においても現代と同様な窒素サイクルが成り立っていたとすると、窒素が^<15>Nに富んでいれば地球表層が硝酸イオンが非常に安定な環境であったことを示すことになる。硝酸イオンは周囲が酸化的な環境において安定であるので、このことから窒素同位体比を調べることで過去の地球表層の酸化還元状態について検証することができる。今回主に用いた試料はインドDhawar Cratonに産するもので、U-Pb法による形成年代は2.7-2.9Gaである。鉱物分離を施した試料の窒素同位体比分析を進めた結果、石英相中に特に^<15>Nに富む窒素成分が濃集していることがわかった。さらに、その石英相を過酸化水素水で処理すると^<15>Nに富む窒素成分の大部分が失われる事が判明した。このことから、BIF中の^<15>Nに富む窒素は有機物の形で石英微粒子の間に捕獲されていることが示唆される。今回明らかになったBIF中の有機物が後期始生代の海洋生命圏に由来するものであればBIF形成期にその形成域において何らかの原因により酸化還元状態が変化したことを示す証拠となりうる。
中年世代の老親扶養・介護に対する態度：その規定要因及び価値意識との関連構造の解明

本研究では、高齢者介護について、介護する・される側の選好および予測を把握するとともに、性別や社会経済的地位など社会的要因や価値意識(家族観やジェンダー観、社会保障/福祉に対する意識等)との関連について分析した。中年世代(3549歳)男女を対象とした量的サーベイ調査の分析の結果、高齢者介護に関する意識において、1選好と予測の間に一定の乖離がある、2老親介護については、とくに女性の場合に被介護者との続柄(自分の親か配偶者の親か)による違いがある、3社会経済的地位による違いがみられることなどが示された。今後の高齢者介護とそれを支える社会政策のあり方を構想するためには、将来において老親介護の当事者となりうる人々の予定、希望や不安を把握することが不可欠である。そこで、本研究では、中年世代を対象に量的なサーベイ調査を行い、老親扶養・介護に対する態度の現状とその規定要因を解明することを目的とする。初年度は、調査票作成に先立つ文献収集や既存データの二次分析、さらにインタビュー調査を実施し、それらの結果をふまえて調査票の作成に着手した。インタビュー調査は、長野県上田市在住の4064歳までの男女および65歳以上男女を対象として実施した。すでに実施していた首都圏の調査結果とあわせて、調査票調査作成の際の資料として活用している。また、二次分析として、内閣府「高齢者の経済生活に関する世論調査」データを用いた統計的分析を行い、子からの介護支援に対する人々の意識とその経済的背景について検討した。分析の結果、子からの介護支援に対する意向(以下、被介護意向)は、親側の経済状態、特に貯蓄との関連があることが示された。より具体的には、貯蓄が一定以下の場合と、一定以上の場合の双方とも被介護意向が強くなる傾向にあり、中間的な貯蓄高の場合には、相対的に被介護意向が弱いということが明らかとなった。なお二次分析結果は、家族問題研究学会学会誌である「家族研究年報」に投稿し、現在査読中である。先行調査の検討や、インタビュー調査結果、二次分析結果をふまえて、現在調査票を作成中である。調査票作成においては、介護する側としての態度だけでなく、介護される側としての態度も把握し、それらがどのような要因に規定されているのかや、背景にある価値意識(家族観やジェンダー観、社会保障/福祉に対する意識等)との関連を把握可能な設計を意図している。超高齢社会に至った日本において、今後の高齢者介護とそれを支える社会政策を構想するためには、将来において老親介護の当事者となりうる人々のもつ介護に対する予定、希望や不安などの実態を正確に把握する必要がある。そこで本研究では、中年世代を対象に量的サーベイ調査を行い、老親扶養・介護に対する態度の現状と、その規定要因を解明することを目的とする。2年目となる本年度は、最終年度に行う量的調査の準備として昨年度行った聞き取り調査の結果をまとめつつ、理論的枠組みの再検討を行った。まず二次分析の結果、被介護者の介護意向については、特に女性において経済状況の影響が確認され、さらにその効果は世帯貯蓄が一定以下と一定以上の場合に介護を受ける意向が高くなる、というカーブ効果が発見された。この結果から、将来介護当事者となりうる中年世代の世帯にとっても、高齢の親(特に母親)の経済状況がその介護意向に影響する可能性が示唆された。さらにインタビュー調査の分析から、背景にある価値意識(家族観やジェンダー観、社会保障/福祉に対する意識等)の関連構造が試論的に明らかになってきている。よって今後、それら知見についてサーベイ調査によって量的分析の裏付けを行っていく必要がある段階となっている。産休・育休につき予定していた量的調査は実施できていないが、テーマに関連する調査データを用いて以下のような知見を得ている。まず家計経済研究所のプロジェクト委員の一人として調査設計から参加したデータを元に、30歳代と40歳代前半の独身者にとって、親との関係(情緒的親密さ)がどのような影響力をもっているのか、そして親との関係がどのような経済的背景に支えられているのかを検討した。具体的には、精神的健康と父母との情緒的親密さとの関連性を検討し、さらに父母との情緒的親密さの性別による違いを確認し、その上で父母との情緒的親密さと経済状況(本人の雇用形態、本人年収、親年収)との関連について男女別に分析を行った。分析の結果、親との情緒的親密さは子の精神的安定と関連していること。そして親、とくに父親との情緒的親密さは、本人の安定した経済状況によって支えられていることが確認された。また研究メンバーとして関わっている全国家族調査(NFRJ)の3時点のデータを用い、10年間で各年齢層の日本人の家族についての意識がどのように変化したかを、年齢、時代、そしてコーホートの3つの効果を識別可能とされるAge-period-cohort(APC)分析によって検討した。具体的には老親同居意識に関する分析し、時点比較については、2008年時点では1998年時点よりも老親同居意識が弱くなっている傾向が見られた。また老親同居意識の強さと結びついていたのは、調査時点で実際に親と同居生活を送っていることや、自営業ないしは自営業の家族従業員であることなどであった。一方で親同居意識を弱めていたのは、回答者が男性であること、有配偶であること、子供がいることであり、ジェンダーや家族形態との関連が強いことが確認された。