hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動詞の相の統語的表示:英語・東京方・、北部九州方言の進行相と完了相を軸とした研究

特に朝鮮語母語話者への聴取などから、達成動詞(例「結婚する」)の結果残存アスペクトについて、東京方言では「テイル」、北部九州方言では「トウ」を用いるのに対し、朝鮮語は過去時制にも用いられる-ess-taを用いるという大きな相違が明らかになった。平成16年度は主に東京方言と北部九州方言の形態統語的相違を英語との比較において研究、平成17年度はそれを発展させ、朝鮮語の連用形および-ko iss-ta形によって表現される相も比較対象に加えた。その結果、日本語(東京方言・北部九州方言)においては相の形態的実現として表される意味が、朝鮮語においては時制のそれによって担われている部分があることが明確となってきた。この傾向は、日本語学におけるテンス・アスペクト・モダリティ研究において、工藤真由美氏などが東北方言・琉球方言などを射程に入れた研究プロジェクトの中で明らかにしつつある主張とも合致する。平成18年度は日本英語学会などの学会参加や研究打合せ、朝鮮語母語話者への聴取などから、達成動詞(例「結婚する」)の結果残存アスペクトについて、東京方言では「テイル」、北部九州方言では「トウ」を用いるのに対し、朝鮮語は過去時制にも用いられる-ess-taを用いるという大きな相違を明らかにした。また、前述の東北方言・琉球方言にみられる証拠性(evidentiality)標識と時制標識の相関についても興味深い発見を行った。
熱可塑性エラストマーのMullins効果に関する構造学的研究

ゴム材料を繰り返し延伸/緩和を行うと弾性率や応力が低下することが知られており、分子鎖切断がその主要な要因とされる。化学架橋ゴムのみならず、物理架橋ゴムである熱可塑性エラストマーでもこの現象が見られ、より顕著な応力軟化が起こる。熱可塑性エラストマーはハードセグメントとソフトセグメントからなるため、それらの寄与を分離して考察する必要がある。しかしながら、数十nmレベルの高次構造の複雑性ゆえ、Mullins効果の解明は容易ではなく、完全に理解されているとは言えない。そこで本研究では、延伸/緩和にともなう階層性高次構造の変化の挙動を明確にした上で、Mullins効果の主要因を解明することを目的とした。ゴム材料を繰り返し延伸/緩和変形を行うと物性値(弾性率や応力)が低下する現象が知られているが、本研究ではこの現象の原因を解明することを目的に、繰り返し延伸/緩和過程で小角X線散乱/応力ひずみ/複屈折の同時測定を行う計画である。そのために、小角X線散乱/応力ひずみ同時測定装置を用いて実験を行った。用いた試料は、当初計画の、スチレン-エチレンブチレン-スチレントリブロック共重合体とシクロへキサジエン-エチレンブチレン-シクロへキサジエントリブロック共重合体に加えて、超ハイシスポリブタジエンについても実験することができた。用いた超ハイシスポリブタジエンはさらに、分子量が100万程度200万というような超高分子量であるという特徴もあり、それゆえ分子鎖が激しくからみ合っている。したがって、未架橋状態でもゴム弾性を発揮し、天然ゴムに匹敵する性能を有することが期待されている合成ゴム材料である。実際、化学架橋せずに繰り返し延伸/緩和変形を行うことができたが、比較のため、また実験を簡易化するために、化学架橋させたものについても実験を行った。まず、未架橋ハイシスポリブタジエンの一軸延伸結果については、分子量が200万程度の超高分子量試料において、延伸時に明確なネッキングが発現し伸長誘起結晶化が確認された。伸長結晶化と高分子鎖の立体規則性との関係については、現段階で定性的ではあるが、本研究で用いたようなシス含有率が99%超の試料では、通常レベルのハイシス含有試料(シス含率90%前後)と比較して、ずっと伸長結晶化しやすい傾向が見られた。また、延伸時の歪み速度が高いほど結晶化度が増大した。さらに、これらの試料を一定延伸倍率にまで変形後に、そのまま試料の変形を保持させた場合、時間とともに結晶化度が増大することがわかった。延伸時の歪み速度が高いほどより顕著にそのような現象が起こることも明らかになった。ゴム状の高分子鎖が、微結晶やガラス状のミクロドメインを物理的架橋点としてネットワークを形成した材料を、熱可塑性エラストマーと呼ぶ。非晶性ブロック共重合体の場合、ガラス状態にある球状ミクロ相分離構造が物理的架橋点の役目を担う。我々はこれまでに、シリンダーに転移する能力を持つ非平衡な球状ドメインから成る熱可塑性エラストマーフィルムを、一方向に圧縮変形し、配向シリンダーが形成される過程について調べてきた。今回は、一軸延伸下における非平衡な球状ドメインの熱処理にともなう構造変化を明らかにするために、フィルムが破断しないよう延伸状態を保持したまま2次元小角X線散乱(2d-SAXS)測定を行った。用いた試料はポリスチレン-ポリエチレンブチレン-ポリスチレントリブロック共重合体(SEBS)である。ポリスチレン(PS)の体積分率は16%。キャスト法によって、膜厚0.3 mmのas-cast filmを作製した。3倍延伸しフィルムの表側および裏側の表面からスライドガラスを押しつけ、その状態を保持したままネジで強く固定した。次に、チャックからフィルムを解放し、余分なフィルムは切り取った。このようにして作製したスライドガラスで延伸状態を保持したフィルムをあらかじめ170°Cに熱しておいたヒーターブロック内に入れ、時分割2d-SAXS測定を行った。その結果、170°Cで熱処理を行うと、延伸方向に平行な方向のピーク強度が激減し、4点ストリークへと変化した。この4点ストリークは時間が経過しても残存した。ハードセグメントとソフトセグメントからなるブロック共重合体は、熱可塑性エラストマーとして使用される。熱可塑性エラストマーとは、常温でゴム弾性を示すが高温では可塑化するゴム材料であり、再成形、再使用が可能であるという特徴を有する。ハードセグメントは凝集して物理的架橋点を形成する。熱可塑性エラストマーを高性能化するためには、一軸延伸時の構造変化と物性の相関を理解する必要があり、このような観点から、我々は応力ーひずみ(SS)測定と2次元小角X線散乱(2d SAXS)の同時測定を行った。ハードセグメントの凝集構造の大きさは数10 nm程度であるため、このようなナノ構造を解析するには、SAXS法が最適である。一般に、ゴム材料を繰り返し延伸/緩和すると弾性率や応力が低下することが知られており、物理架橋ゴムである熱可塑性エラストマーでもこの現象が見られ、より顕著な応力軟化が起こる。この原因を究明するにあたっては、ハードセグメントとソフトセグメントの寄与を分離して考察する必要があるが、数10 nmレべルで形成される高次構造の複雑性ゆえ、原因の究明は容易ではなく、完全に理解されているとは言えなかった。

そこで我々は、延伸/緩和にともなう階層性高次構造の変化の挙動を明確にした上で、Mullins効果の主要因を解明することを目的として、繰り返し延伸/緩和過程で2d SAXS / SSの同時測定を行った。本研究では、3回の繰り返し延伸・緩和を行った際に見られる構造と物性の相関について、かなり定量的に理解することができた。物理的架橋点間に存在しているソフトセグメント鎖は十分に絡み合っていることが確認できた。また、応力軟化現象(Mullins効果)は、この絡み合いの解消によって説明できることがわかった。しかしながら、完全に理解できたとは言えず、いくつかの疑問が今後の課題として残った。ゴム材料を繰り返し延伸/緩和を行うと弾性率や応力が低下することが知られており、分子鎖切断がその主要な要因とされる。化学架橋ゴムのみならず、物理架橋ゴムである熱可塑性エラストマーでもこの現象が見られ、より顕著な応力軟化が起こる。熱可塑性エラストマーはハードセグメントとソフトセグメントからなるため、それらの寄与を分離して考察する必要がある。しかしながら、数十nmレベルの高次構造の複雑性ゆえ、Mullins効果の解明は容易ではなく、完全に理解されているとは言えない。そこで本研究では、延伸/緩和にともなう階層性高次構造の変化の挙動を明確にした上で、Mullins効果の主要因を解明することを目的とした。当初の目的以上に、合体によるシリンダー構造への転移が可能な非平衡な球状ドメインを用いたシリンダー構造の配向制御ー延伸固定状態での熱処理、やSEBSトリブロック共重合体が形成する非平衡な球状ミクロ相分離構造からなるBCC格子の配向が与える転移後のシリンダー構造の配向への影響について、成果があがった。これらの成果は高分子学会や日本ゴム協会の年次大会にて発表予定である。“SEBSトリブロック共重合体が形成する非平衡な球状ミクロ相分離構造からなるBCC格子の配向が与える転移後のシリンダー構造の配向への影響",日本ゴム協会2015年年次大会, 2015年5月21日;“合体によるシリンダー構造への転移が可能な非平衡な球状ドメインを用いたシリンダー構造の配向制御ー延伸固定状態での熱処理",日本ゴム協会2015年年次大会, 2015年5月21日;“SEBSトリブロック共重合体が形成する非平衡な球状ミクロ相分離構造から配向したシリンダー構造への転移における初期BCC格子の配向の影響",第64回高分子学会年次大会, 2015年5月27日“球状ミクロ相分離構造を有する熱可塑性エラストマーの一軸延伸過程における応力ひずみ曲線と2次元小角X線散乱の同時測定",第64回高分子学会年次大会, 2015年5月27日; “球状ミクロ相分離構造を形成するSEBSトリブロック共重合体の一軸延伸過程における応力ひずみ曲線と2次元小角X線散乱の同時測定",第61回高分子研究発表会(神戸), 2015年7月17日高分子物理小角X線散乱/応力ひずみの同時測定は問題なく行うことができ、上述のような成果を挙げることができている。問題は、複屈折の同時測定である。当初の計画では、レーザービームを用いた測定を行う予定であったが、このような定点測定では、測定結果にばらつきが生じ、論文発表できるレベルまでの成果が得られたとは言いがたい。一方、近年、偏光性能を有する高速カメラが開発され、昨年、市場に売り出された。
機能時の隣接歯間関係の動態に関する研究

歯冠補綴に際しての隣接歯間関係の回復は咬合の回復,補綴物辺緑の適合とともにきわめて重要な用件の一つであり,その不適正な回復は食片圧入を起点とする歯周疾患,う蝕などの原因となる.食片圧入はHirschfeldなどが指摘しているように,単に隣接接触関係のみによるものではなく,咬合機能とも密接な関係にある.しかしながら,隣接歯間の動的関係を直接に調べる方法は未だになく,安静時に隣接歯間部にコンタクトゲージ,デンタルフロスなどを圧入して,その静的関係から間接的にその動態を推測する現状にある.そこで安静時ならびに機能時の隣接歯間空隙の定量化を行い,接触点の咬合による動態を明らかにすることが本研究の目的である.隣接歯間部の動態を観察するために,CCDマイクロスコープとピンスコープを用いて歯間部からの光を測定した.ハロゲン光源から舌側に設置したライトガイドに供給された光を,頬側に設置したCCDマイクロスコープとピンスコープを組み合わせた受光器で測定した.撮影した画像はビデオテープレコーダーに録画し,ビデオキャプチャーボードを介してパーソナルコンピューターに取り込み,濃度断面解析ソフトにて光強度分布を測定レて,隣接歯間関係を定量的に解析した.生体で臨床的に正常と診断される接触関係にある隣接歯間部で,6部位中5部位において,歯の安静時には通過光が観察されたが,噛みしめ時には認められなかった.したがって,歯の安静時には隣接歯間部に空隙があって,噛みしめ時にはその空隙が閉鎖する方向に歯が変位するものと考えられる.歯はその安静時には隣接歯間部に空隙をもって配列されていて,機能時には歯槽窩の中に押し込まれながら歯列弓の幅径を狭める方向へ変位するとともに隣在歯と緊密に接触して,歯間部への食片圧入を防御しつつ咀嚼機能を営んでいることが明らかとなった.失われた歯冠形態および損なわれた機能を歯冠補綴物によって回復し.その回復した状態を長く維持していくためには,歯冠補綴物が歯周組織をはじめとする顎口腔系全体と機能的に調和していなければならない.歯冠補綴に際しての隣接歯間関係の回復は咬合の回復,補綴物辺緑の適合とともにきわめて重要な用件の一つであり,その不適正な回復は食片圧入を起点とする歯周疾患,う蝕などの原因となる.食片圧入はHirschfeldなどが指摘しているように,単に隣接接触関係のみによるものではなく,咬合機能とも密接な関係にある.しかしながら,隣接歯間の動的関係を直接に調べる方法は未だになく,安静時に隣接歯間部にコンタクトゲージ,デンタルフロスなどを圧入して,その静的関係から間接的にその動態を推測する現状にある.そこで安静時ならぴに機能時の隣接歯間空隙の定量化を行い,接触点の咬合による動態を明らかにすることが本研究の目的である.安静時および噛みしめ時における隣接歯間関係を明らかにするために,ハロゲン光とCCDカメラにより非接触的に観察,解析を行った.生体で臨床的に正常と診断される接触関係にある隣接歯間部で,6部位中5部位において,歯の安静時には通過光が観察されたが,噛みしめ時には認められなかった.したがって,歯の安静時には隣接歯間部に空隙があって,噛みしめ時にはその空隙が閉鎖する方向に歯が変位するものと考えられる.以上のことから,歯はその安静時には隣接歯間部に空隙をもって配列されていて,機能時には歯槽窩の中に押し込まれながら歯列弓の幅径を狭める方向へ変位するとともに隣在歯と緊密に接触して,歯間部への食片圧入を防御しつつ咀嚼機能を営んでいることが明らかとなった.歯冠補綴に際しての隣接歯間関係の回復は咬合の回復,補綴物辺緑の適合とともにきわめて重要な用件の一つであり,その不適正な回復は食片圧入を起点とする歯周疾患,う蝕などの原因となる.食片圧入はHirschfeldなどが指摘しているように,単に隣接接触関係のみによるものではなく,咬合機能とも密接な関係にある.しかしながら,隣接歯間の動的関係を直接に調べる方法は未だになく,安静時に隣接歯間部にコンタクトゲージ,デンタルフロスなどを圧入して,その静的関係から間接的にその動態を推測する現状にある.そこで安静時ならびに機能時の隣接歯間空隙の定量化を行い,接触点の咬合による動態を明らかにすることが本研究の目的である.隣接歯間部の動態を観察するために,CCDマイクロスコープとピンスコープを用いて歯間部からの光を測定した.ハロゲン光源から舌側に設置したライトガイドに供給された光を,頬側に設置したCCDマイクロスコープとピンスコープを組み合わせた受光器で測定した.撮影した画像はビデオテープレコーダーに録画し,ビデオキャプチャーボードを介してパーソナルコンピューターに取り込み,濃度断面解析ソフトにて光強度分布を測定レて,隣接歯間関係を定量的に解析した.生体で臨床的に正常と診断される接触関係にある隣接歯間部で,6部位中5部位において,歯の安静時には通過光が観察されたが,噛みしめ時には認められなかった.したがって,歯の安静時には隣接歯間部に空隙があって,噛みしめ時にはその空隙が閉鎖する方向に歯が変位するものと考えられる.

歯はその安静時には隣接歯間部に空隙をもって配列されていて,機能時には歯槽窩の中に押し込まれながら歯列弓の幅径を狭める方向へ変位するとともに隣在歯と緊密に接触して,歯間部への食片圧入を防御しつつ咀嚼機能を営んでいることが明らかとなった.
ネットワーク並列性記述のためのディレクティブ処理系OpenMNの実現

本研究では、複数の計算機をネットワークで接続して構成する分散並列システムの性能向上を目指し、ネットワーク資源に対する並列処理を明示的に指定したプログラミング手法・技術にアプローチする。本目的のために、(1)ネットワークディレクティブ(network directive)API、(2)ディレクティブプリプロセッサ、(3)ネットワーク制御エンジンを開発し、これらを中核技術としてネットワークディレクティブ処理系OpenMN(Open Multi-Networking)にアプローチする。本年度は、前年度からの継続となる「課題2.ネットワークディレクティブプリプロセッサの設計・実装に取り組み、中期頃より「課題3.ネットワーク制御エンジンの設計と実装」に注力することを計画した。後半期には、実環境での性能評価と有用性検証を行うために、OpenMN APIを用いて記述されたプログラムをLAN環境で実際に動作させ、ネットワーク制御ディレクティブ処理系OpenMNの有用性を検証することを計画した。とりわけ、前年度に開発を推進した、ネットワークディレクティププリプロセッサからの出力となるネットワークフロー制御シーケンスに基づき、MPIプログラム計算中のMPI Communicator分割に着目して、ネットワークを構成するOpenFlowスイッチにパケット転送ルールを配備するネットワーク制御エンジンについて、その動作確認とともに、下位の物理的な最適通信を行う通信コミュニケータ分割を行うためのOpenMN APIの有効性について検証を行なった。初年度となる平成28年度は、本研究を推進していく上での関連研究および関連技術の調査から開始し、中期頃より「課題1.ネットワークディレクティブAPIの設計」を目的とした研究にシフトした。後半期より「課題2.ネットワークディレクティブプリプロセッサの設計・実装」を開始することを計画した。本計画に基づき、平成28年度は下記を行った。(a)関連研究・技術調査:本フェーズでは、それ以降に行う(b)ネットワークディレクティブOpenMN APIの設計、(c)プリプロセッサの設計・実装を視野にいれ、ネットワークの動的な制御を可能とするSDN(Software Defined Networking)技術、ネットワーク仮装化技術NFV(Network Function visualization)、OpenMP、XcalableMP(XMP)、Objective-C等のディレクティブ処理系をはじめとする分散並列処理に関する関連研究、応用事例についての文献調査および技術調査を行った。(b)ネットワークディレクティブOpenMN APIの設計:本フェーズでは、本フェーズでは、まずネットワーク資源に対して要求される並列性を網羅的に調査した。さらに、それらを機能、用途等の基準によりパターン分類を行うとともに、本フェーズで導出したパターン分類に基づき、ネットワーク資源に対する並列性を記述可能なOpenMN APIの設計に着手した。本年度は、以下のフェースを研究計画に定め、研究を実施した。(a)関連研究・技術調査(b)ネットワークディレクティブOpenMN APIの設計その結果、(a)は予定通り完了済みである。また、(b)については本年度および次年度で実施する計画であるが、構想当初に想定していたよりも、多岐にわたる事例の調査に基づく慎重な設計が必要であることが判明しており、すでに予定通りOpenMN APIの設計に着手しているものの、やや遅れていると判断した。本年度は、前年度の(a)関連研究・技術調査、(b)ネットワークディレクティブOpenMNAPIの設計に基づきつつ、前年度からの継続となる「課題2.ネットワークディレクティブプリプロセッサの設計・実装」に取り組み、中期頃より「課題3.ネットワーク制御エンジンの設計と実装」に注力することを計画した。本計画に基づき、本年度は、まず、要求されるプロセス間通信の構造、依存関係を表現したネットワークフロー制御シーケンスを出力するプリプロセッサの設計と簡易実装を行った。その後、前フェーズで開発したネットワークディレクティププリプロセッサからの出力となるネットワークフロー制御シーケンスに基づき、ネットワークを構成するOpenFlowスイッチにパケット転送ルールを配備するネットワーク制御エンジンの開発を推進した。とりわけ、MPIプログラム計算中のMPI Communicator分割に着目して、下位の物理的な最適通信を行う通信コミュニケータ分割を行うためのOpenMN APIの設計と実装を行った。技術的には、ネットワークフロー制御シーケンスを解析・解釈するParser機能をOpenFlow Controller上に実装し、OpenFlowコントローラがスイッチ上でのパケットの入出力をポートレベルで制御できるようにした。本年度、本研究での研究成果となるOpenMNの適用事例としてMPI計算実行中の通信特性の変更が発生しうるコミュニケータ分割への応用を想定したOpenMN APIの設計と実装を行ってみたところ、当初予定していたよりも性能面、実用面での改善・改良が必要であり、APIの設計と実装を再検討しておく必要性があることが判明しつつある。そのため、当初予定と比較して、遅れていると判断した。

後半期には、実環境での性能評価と有用性検証を行うために、OpenMN APIを用いて記述されたプログラムをLAN環境で実際に動作させ、ネットワーク制御ディレクティブ処理系OpenMNの有用性を検証することを計画した。とりわけ、前年度に開発を推進した、ネットワークディレクティププリプロセッサからの出力となるネットワークフロー制御シーケンスに基づき、MPIプログラム計算中のMPI Communicator分割に着目して、ネットワークを構成するOpenFlowスイッチにパケット転送ルールを配備するネットワーク制御エンジンについて、その動作確認とともに、下位の物理的な最適通信を行う通信コミュニケータ分割を行うためのOpenMN APIの有効性について検証を行なった。次年度は、本年度から継続となる「課題2.ネットワークディレクティブプリプロセッサの設計・実装」に取り組み、中期頃より「課題3.ネットワーク制御エンジンの設計と実装」に注力し、ネットワークディレクティブ処理系OpenMNを完成させる計画とする。この研究計画に基づき、次年度は上述のフェーズ(c)に引き続き、下記のフェーズ(d)、(e)を推進する。(d)ネットワーク制御エンジンの設計・実装:前フェーズで開発するネットワークディレクティブプリプロセッサからの出力となるネットワークフロー制御シーケンスに基づき、ネットワークを構成するOpenFlowスイッチにパケット転送ルールを配備するネットワーク制御エンジンを開発する。(e)実環境での性能評価と有用性検証:実環境下での評価を行い、論文発表などの成果取りまとめを行う。上述したが、本年度までの研究成果について、APIの設計と実装を再検討することにより、より性能面、実用面での改善・改良が見込めることが判明しつつある。そのため、次年度は、前半期にOpenMN APIの設計と実装を再検討し、実環境での性能評価と有用性検証を集中的におこなう。本年度、関連研究・技術調査を通じて、構想当初に想定していたよりも、多岐にわたるネットワーク利用事例の調査に基づく慎重な設計が必要であることが判明している。
東アジアにおける漆工技術の系統的研究

4年間の研究成果として、雑誌論文11件、学会発表20件、図書1件がある。主な研究成果として日本国内では「東大寺二月堂修二会に用いられた木鉢(飯器)の材質・塗装構造より見た製作年代」(漆工史、第37号、2014年)、「木目塗の塗膜構造調査」(愛知県美術館紀要、2015年)、「宋代の犀皮と剔犀」(國華、1471号、2018年)がある。韓国に関しては「金海大成洞88号墳出土刀剣の鞘の特徴」(韓国保存科学雑誌、第34巻、2018年)がある。中国に関しては湖北省荊州市で開催された「出土木漆器科学技術保護学術検討会」(2017年)において「クリミア半島出土漢代漆器の保存処理」の口頭発表を行った。平成26年度において考古資料3件、伝世品2件の漆工品調査を行った。考古資料では京都大学考古学研究室が昭和22年に発掘調査した大阪府茨木市所在の5世紀後半の青松塚古墳より出土した鉄製の馬具類について、鉄製品の表面に付着した漆塗膜・繊維製品から試料を採取し、エポキシ樹脂包埋と研磨による顕微鏡標本を作製して、漆工技法の調査を行い、報告書作成を行った(科研報告書未刊)。2件目は岡山大学が2007年に発掘した勝負砂古墳出土の馬具に付着した漆塗膜をはじめとする有機質遺物のうち、国立歴史民俗博物館に保管されている資料について試料採取を平成27年2月に行った。該資料について今後2年以内をめどに分析結果を報告する予定である。3件目は韓国金海市に所在する大成洞古墳群の88号墳、92号墳より出土した漆製品の調査であり、平成26年6月と12月に現地に赴き、試料採取を行い、日本において一部の試料の顕微鏡標本を作製し、結果を金海市に報告した(報告書作成中)。伝世品について1件目は東大寺二月堂修二会において食堂作法で用いられる木鉢の塗装技法を調査したものであり、内容の一部を平成26年度の日本文化財科学会大会でポスター発表するとともに、『漆工史』37号(平成26年11月刊)に報告した。2件目は愛知県美術館に収蔵されている木村定三コレクションに含まれる漆工品の中の中国製の「木目塗盆」について、平成26年10月に五島美術館で「存星展」が開催された折に出陳され、未知の技法として注目されたことから展覧会後に塗装技法の調査依頼があり、分析を行った。分析の結果、展覧会当初「犀皮」の技法と解説されたが、実際には「犀皮」ではなく、蜜陀絵の技法であることが判明し、結果を『愛知県美術館研究紀要木村定三コレクション編』に報告した。以上、当初の目的である「東アジアにおける漆工技法の系統的研究」を着実に進めている。1国内調査1京都大学文学部考古学研究室が保管する大阪府茨木市所在の青松塚古墳より出土した有機質遺物の顕微鏡による材質調査を継続しており、その中で新たな課題として鉄製遺物の表面に付着した獣毛の同定が上ってきた。そこで標準試料として在来馬の毛、動物園より野生動物の毛を取集し、電子顕微鏡観察試料の作製を行い、同定作業を実施した。2岡山県に所在する勝負砂古墳より出土した有機質遺物の調査を行った。同古墳より出土した遺物は現在、岡山大学文学部ならびに国立歴史民俗博物館に保管されており、両館に赴き試料採取を行い、現在報告書作成に向け、顕微鏡観察標本を作製中である。3二月堂練行衆盤の裏面にある銘文は修理時の後銘であるとの仮説を検証するため、東京・五島美術館、福岡県・福岡市美術館、滋賀県ミホミュージアム所蔵の練行衆盤の銘文調査を行った。本年度も継続予定。4愛知県美術館に収蔵されている木村定三コレクションの中の木目塗盆について塗膜構造調査をおこなった。調査の結果、犀皮と異なる技法であることを明らかにした。2海外調査韓国慶尚南道金海市に所在する大成洞古墳群の88号墳、92号墳より出土した漆製品について、プサン大学考古学研究室、金海大成洞古墳博物館との共同で、漆製品の材質・技法調査を継続中で、報告書作成に協力した。さらに、2016年度の日本文化財科学会において口頭発表することが決定している(6月5,6日)。当初予定していた国内調査では岡山大学が発掘調査した勝負砂古墳出土の有機質遺物の材質・技法調査を継続して行っており、分析が着実に進んでいる。また、京都大学文学部が保管する青松塚古墳の出土品の中の獣毛調査についても現生標本を作製することで比較検討を進めており、報告書に結果を反映させる予定である。また、海外調査では韓国金海市に所在する大成洞古墳群より出土した漆製品の調査を終了し、本年度中に報告書刊行予定である。それに対して当初の研究予定の一つであった中国との共同研究は過去2年間に全く進捗していない。その点については本年度に少しでも進める予定である。本研究は東アジアにおける漆工技術の系統を明らかにすることを目的としている。国内における漆工品として出土資料、伝世品、建築塗装、仏像などを対象とする。

また海外の漆工品について中国、韓国、東南アジアで製造され、日本において伝世した遺品を中心に分析を進めるが、現地での調査が可能になった出土資料について、漆の剥落片を所有者の了解のもとに採取し、塗膜断面の顕微鏡標本を作製し、塗膜構造を観察し、個々の製品の材質や技法の解明を試みる。国内では岡山大学考古学研究室が発掘調査し、現在整理を進めている勝負砂古墳より出土した漆製品を含む有機質遺物について、顕微鏡標本を作製しながら同定を進めている。その成果の一部を「岡山県勝負砂古墳の石室・棺に用いられた木材樹種同定」として日本文化財科学会第33回大会において共同研究者の片山健太郎と口頭発表した。また、国内資料の伝世品について、「顕微鏡による唐物漆器の塗膜分析」として日本塗装技術協会・塗装工学雑誌に宋代の唐物漆器5点の塗装構造について紹介した。伝世する唐物漆器の調査報告はほとんど前例がなく、貴重な資料となった。海外の資料について分析調査の許可を得た場合に限り、現地の研究者と連名で学会発表、報告書発表を行った。今年度は韓国金海市に所在する金海大成洞博物館と共同で、88号墳より出土した漆製品の材質調査を行い、「韓国金海大成洞88号墳より出土した漆製品の調査」と題して日本文化財科学会第33回大会において口頭発表するとともに、『博物館学術叢書第16冊金海大成洞古墳群ー70古墳主槨・95古墳』において「1.金海大成洞古墳群70古墳主槨出土漆器調査報告」「2.金海大成洞古墳群88古墳出土漆器調査報告」として調査結果を報告した。さらに、出土資料の顕微鏡標本作製並びに標本整理のための補助として、週1回のペースで資料整理を委託し、順調に進んでいる。当初の研究予定は国内における伝世品、考古資料を対象とした漆工品の調査ならびに中国・韓国における漆工品調査を行い、東アジアにおける漆工技術の伝播の系統を研究することであった。国内、韓国における調査は順調に進捗し、日本文化財科学会第33回大会での学会発表、韓国金海大成洞博物館の学術報告書に執筆、塗装工学雑誌への投稿を行うことができた。特に韓国大成洞88号墳より出土した4世紀後半の遺物の中にはいわゆる倭系とされる遺物が多く出土しており、発掘調査直後から考古学者の間で注目されていた。そのなかで漆製品にどのような塗装技術が用いられているのか、多くの研究者が関心を持っていた。調査の結果、掃墨の使用法など、日本列島で出土している4世紀代の漆塗り靫や漆塗り盾と技術的に共通する技法が用いられており、同時代における日本列島と密接な関係にあることが傍証された。他方、当初予定していた中国西安市との共同研究は、本研究を開始する直前に共同研究者である西安市文物保護考古所長の病死、発掘調査を統括していた副所長の離任などが重なり、共同研究の窓口が途切れた状態となった。2016年度末(2017年3月に)西安市を訪問した折、西安市博物院と新たに文物共同研究のための学術協定を締結する運びになり、2017年度から2年を単位として共同研究を再開することで協議書を作製した。今後の共同研究では西安市より出土し、西安市文物保護考古所より西安市博物院に移管済みの唐代の文物(漆製品、壁画顔料等)を中心に、共同研究を進める予定である。「東アジアにおける漆工技術の系統的研究」を課題とした過去3年間の研究では日本国内ならびに韓国において考古資料を中心に漆製品の材質技法調査を進めてきた。29年度は中国に赴き、考古資料を中心とした漆工品調査を行った。かつて根津美術館で開催された『宋元の美』において展示された犀皮天目台が現在、香港在中のコレクターのもとに収まったことから、6月に香港に赴き、現地で同器の目視による調査を行った。結果を國華に報告した(平成30年5月刊)。ついで、8月に上海で行われた「東アジア文化遺産保存学会」に参加して近年の中国における漆工品研究の現状調査を行い、会議後に西安市まで足を延ばし、漆工品調査を行った。
fMRIと筋電図の同時記録による、口腔機能と身体運動機能の関連性についての検索

今年度は、被験者を15人に、食品の物性が経時に変化しているときの脳の賦活領域を詳細に検討した。右利きの健常成人を対象とし、被験者には神経学的な異常および下顎運動時の顎関節部の疼痛・関節雑音・開口障害が認められず、かつスピンエコー法にて撮影されたMRIにて脳内に明らかな病変がないことを確認した後、実験を行った。運動課題(ガムチューイング)は、28秒の休止期間、および28秒の運動期間を交互に4回繰り返すブロックデザインによって遂行された。撮影にはGE社製Signa-LX1.5TMRスキャナーを用いGradient echo echo-planar法(GRE-EPI)で行った。データの解析には脳機能画像解析ソフトであるSPM2(Welcome Department of Cognitive Neurology, London, UK)を使用し、各課題によって得られた4回分の時間連続的EPI画像について解析を行った。その結果、ガムチューイング時にはその物性(硬さ)に関係なく感覚野運動野は賦活しているが、被験食品であるチューインガムの物性(硬さ)が変化している時は変化していない時に比べ、前頭前野、下頭頂小葉、上側頭回、運動前野、補足運動野がより賦活していることがわかった。さらに、fMRIを利用した運動機能と脳機能の関係解明には、脳機能活動領域計測と手指等の筋力の計測を同時かつ経時的たに行うことが必要である。しかし、fMRI装置内は強磁場が発生しているため、電子素子や金属等、電磁気的要素を持つ物の持ち込みは著しく制限される。そこで非磁性体である光ファイバ、発光/受光素子を用いたfMRIでの強磁場の環境下でも動作きせ得る光学式力センサを利用することを試みた。また、実験課題の設計をこれまでのブロックデザインではなく事象関連デザインを用い、個々の課題に関連する脳活動を時系列データの解析から抽出するようにした。これまでの研究においても、チューインガムを用いた咀嚼運動時の脳活動の計測が行われているが、その殆どがガムが軟化した時点での研究であった。しかしながら、咀嚼する食品の物性は、咀嚼の進行に伴い変化している。チューインガムは軟化されるまで物性は経時的に変化するが、軟化後は一定の物性を呈するようになる。そこで今年度は、チューインガムを用い咀嚼運動時の脳活動に関する詳細な研究を行った。得られた機能画像を、SPM2内のEPI templateと一致するように線形変換による標準化を行い、信号雑音比の向上を目的にGaussian filterによって平滑化を行い、標準化では解消されない個人の脳形態の特徴を解消した。次いで、ボクセル毎にt検定を行い、BOLD信号の増加するボクセルを抽出した。これまでの研究でチューインガムを用いた咀嚼運動では感覚野や運動野が賦活していることがわかっていた。今回の研究では、食品の物性が経時変化しているときには、感覚野、運動野、前頭前野、頭頂間溝領域が脳賦活領域として認識された。このことから、咀嚼運動中の食品物性の経時変化時には、前頭前野、頭頂間溝領域が中心となって情報処理が行われていることがわかった。

しかし、fMRI装置内は強磁場が発生しているため、電子素子や金属等、電磁気的要素を持つ物の持ち込みは著しく制限される。そこで非磁性体である光ファイバ、発光/受光素子を用いたfMRIでの強磁場の環境下でも動作きせ得る光学式力センサを利用することを試みた。また、実験課題の設計をこれまでのブロックデザインではなく事象関連デザインを用い、個々の課題に関連する脳活動を時系列データの解析から抽出するようにした。
各種材料で補強したコンクリート部材のせん断強度と終局変形の統一的評価方法

本研究で行われた実験および数値解析の結果より明らかとなったことをまとめると,以下のようになった.・新しいタイプの補強材である炭素繊維フレキシブル筋(C-CFFR)を用いた場合に生じうるC-CFFRの折り曲げ部での破断強度推定式,折り曲げ部での引張力の伝達モデルを提案した.また,折り曲げ部での破壊強度推定式と引張力伝達モデルを導入した3次元有限要素解析を行い,折り曲げ部の要素試験により観察された力学特性をほぼ再現できることを明らかにした.・もうひとつの新しいタイプの補強材であるポリアセタール繊維フレキシブル筋(P-CFFR)を帯補強筋として用いた場合に,等量の鉄筋で補強した場合以上の終局変形を得られることを明らかにした.これはP-CFFRが破断しないことと,コアコンクリート内にも自由に配筋できることが理由である.実験事実に基づき,P-CFFRの帯補強筋としての歪み推定式を提案した.・連続繊維シートにより補強されたコンクリート部材の挙動の有限要素解析に必要な,接着面での付着-すべりの構成則の統一モデルを提案した.また,シートで接着補強された一軸引張を受ける鉄筋コンクリート部材の引張挙動を有限要素解析し,コンクリートの引張剛性がシート補強がない場合と異なることを明らかにした.・補強された鉄筋コンクリート部材のせん断耐力,終局変形の推定を有限要素解析により行う場合に必要な,鉄筋コンクリート棒部材のせん断引張破壊耐力の推定を精度よく行うためには,破壊の原因となるせん断ひび割れでの力の伝達を正確に行う必要があることを明らかにした.本研究で行われた実験および数値解析の結果より明らかとなったことをまとめると,以下のようになった.・新しいタイプの補強材である炭素繊維フレキシブル筋(C-CFFR)を用いた場合に生じうるC-CFFRの折り曲げ部での破断強度推定式,折り曲げ部での引張力の伝達モデルを提案した.また,折り曲げ部での破壊強度推定式と引張力伝達モデルを導入した3次元有限要素解析を行い,折り曲げ部の要素試験により観察された力学特性をほぼ再現できることを明らかにした.・もうひとつの新しいタイプの補強材であるポリアセタール繊維フレキシブル筋(P-CFFR)を帯補強筋として用いた場合に,等量の鉄筋で補強した場合以上の終局変形を得られることを明らかにした.これはP-CFFRが破断しないことと,コアコンクリート内にも自由に配筋できることが理由である.実験事実に基づき,P-CFFRの帯補強筋としての歪み推定式を提案した.・連続繊維シートにより補強されたコンクリート部材の挙動の有限要素解析に必要な,接着面での付着-すべりの構成則の統一モデルを提案した.また,シートで接着補強された一軸引張を受ける鉄筋コンクリート部材の引張挙動を有限要素解析し,コンクリートの引張剛性がシート補強がない場合と異なることを明らかにした.・補強された鉄筋コンクリート部材のせん断耐力,終局変形の推定を有限要素解析により行う場合に必要な,鉄筋コンクリート棒部材のせん断引張破壊耐力の推定を精度よく行うためには,破壊の原因となるせん断ひび割れでの力の伝達を正確に行う必要があることを明らかにした.本研究で行われた実験結果より明らかとなったことをまとめると、以下のようになった。●連続繊維シートで補強された鉄筋コンクリート部材の有限要素解析に必要な,シートの付着モデルに関しては,炭素繊維シートの付着モデルを接合要素として,有限要素プログラムに組み込み,適用性を確認した.一方,破断ひずみと表面の性状が炭素繊維と異なるポリアセタール繊維シートの場合,付着破壊の形態が異なることを実験的に明らかにした.●炭素繊維シートで補強された鉄筋コンクリート柱のせん断耐力を算定モデルを,非線形有限要素解析による数値実験で導出した.この算定モデルは,せん断抵抗機構に基づくもので,無補強の場合を含め,また,コンクリートとが破断する場合としない場合双方を適用範囲とするものである.なお,本算定モデルは,本研究者が既に公表している梁のモデルと異なるものである.●連続繊維シートで補強された鉄筋コンクリート柱の終局変形に関しては,既往の実験結果を詳細に検討した結果,力学的モデルに基づく終局変形推定モデルの構築には,ひずみなどの測定データが不足していると判断された.それゆえ,ひずみなどの詳細な測定を行うことを主目的として,連続繊維シートの補強量,帯筋の補強量,せん断余裕度などを変数とした,実験計画を立てた.●有限要素解析により,鉄筋コンクリート柱の終局変形(換言すれば,ピーク荷重以降の荷重-変形関係)を精度よく推定するために,圧縮側及び引張側のコンクリートの構成則を改良し,適用性を確認した.また,ひび割れでのせん断伝達モデルに改良が必要なことを実験的に明らかにした.本研究で行われた実験結果より明らかとなったことをまとめると、以下のようになった。

・昨年度提案した炭素繊維シートで補強された鉄筋コンクリート柱のせん断耐力の算定モデルを用いて,炭素繊維シート比を大きくしていくと,どのようにせん断耐力が大きくなり,なぜせん断耐力が大きくなるのかを明らかにした.シート比をある程度大きくするとせん断耐力の増加の程度が鈍くなること,せん断耐力の増加の理由は,シート比が小さい間はシートが負担するせん断力の増加であり,シート比が大きくなるとシート以外の増加である.・連続繊維シートで補強された鉄筋コンクリート柱の終局変形に関しては,シートの破断の有無に分け,推定モデルを提案した.シートの平均ひずみと柱の変形の関係,および,平均ひずみと最大ひずみとの関係をモデル化することにより,シート破断を起こすときの変形を推定する.また,シート破断を伴わない場合は,平均ひずみがある値(2%)に達したときに終局変形に達することを明らかにした.・鋼板で補強された鉄筋コンクリート柱の終局変形に関しては,補強量が同じでも,全面補強した場合の方が,縞状に補強した場合より,終局変形性状が向上することが明らかになった.・有限要素解析により,鉄筋コンクリート棒部材のせん断耐力を精度よく推定するために,コンクリートの圧縮軟化の構成則の改良と,せん断ひび割れと軸方向筋に沿うひび割れとを離散モデルとする必要性とがあることを明らかにした.前者は,せん断圧縮破壊,後者はせん断引張破壊の場合である.本研究で行われた実験および数値解析の結果より明らかとなったことをまとめると,以下のようになった.・新しいタイプの補強材である炭素繊維フレキシブル筋(C-CFFR)を用いた場合に生じうるC-CFFRの折り曲げ部での破断強度推定式,折り曲げ部での引張力の伝達モデルを提案した.また,折り曲げ部での破壊強度推定式と引張力伝達モデルを導入した3次元有限要素解析を行い,折り曲げ部の要素試験により観察された力学特性をほぼ再現できることを明らかにした.・もうひとつの新しいタイプの補強材であるポリアセタール繊維フレキシブル筋(P-CFFR)を帯補強筋として用いた場合に,等量の鉄筋で補強した場合以上の終局変形を得られることを明らかにした.これはP-CFFRが破断しないことと,コアコンクリート内にも自由に配筋できることが理由である.実験事実に基づき,P-CFFRの帯補強筋としての歪み推定式を提案した.・連続繊維シートにより補強されたコンクリート部材の挙動の有限要素解析に必要な,接着面での付着-すべりの構成則の統一モデルを提案した.また,シートで接着補強された一軸引張を受ける鉄筋コンクリート部材の引張挙動を有限要素解析し,コンクリートの引張剛性がシート補強がない場合と異なることを明らかにした.・補強された鉄筋コンクリート部材のせん断耐力,終局変形の推定を有限要素解析により行う場合に必要な,鉄筋コンクリート棒部材のせん断引張破壊耐力の推定を精度よく行うためには,破壊の原因となるせん断ひび割れでの力の伝達を正確に行う必要があることを明らかにした.
薬物動態モデルと疫学的手法を用いた化学物質のリスクアセスメント手法の構築

近年、国内外で社会的問題になっているダイオキシン類のリスクアセスメントシステムを構築するために、ヒト体内のダイオキシン類の動態および奏効部位におけるダイオキシン類の濃度を推定する薬物動態モデルの作製を試みた。ダイオキシン類としては、毒性が極めて強いこと、環境中の主な汚染物質であることなどの理由から、近年そのリスクアセスメントが大きな問題となっている2,3,7,8-テトラクロロジベンゾダイオキシン(2,3,7,8-TCDD)を選んだ。薬物動態モデルとしては、血液、血行が豊富な臓器(脳、副腎、骨髄など)、血行が乏しい臓器(骨、脂肪組織など)、肝臓、腎臓、消化管など計6個のコンパートメントを想定した。2,3,7,8-TCDDに代表されるダイオキシン類は、脂溶性が高く、血液中では脂質と結合して存在すること、また標的臓器が肝臓であることから、2,3,7,8-TCDDの血中脂質中量と肝中量を中心に解析を試みた。ヒトでは、2,3,7,8-TCDD曝露後の血中脂質中2,3,7,8-TCDD量と肝中2,3,7,8-TCDD量の比は、10-12:1であった。それに対して、ラットでは血中脂質中2,3,7,8-TCDD量と肝中2,3,7,8-TCDD量の比は、1:3-4であり、ヒトとかなり異なることが示された。今回得られたデータは、現在までに報告されている疫学データや動物実験データとよく一致しており、この薬物動態モデルの有用性が裏付けられた。ダイオキシン類としては、毒性が極めて強いこと、環境中の主な汚染物質でることなどの理由から、近年そのリスクアセスメントが大きな問題となっている2,3,7,8-テトラクロロジベンゾダイオキシン(2,3,7,8-TCDD)を選んだ。薬物動態モデルとしては、血液、血行が豊富な臓器(脳、副腎、骨髄など)、血行が乏しい臓器(骨、脂肪組織など)、肝臓、腎臓、消化管など計6つのコンパートメントを想定した。ヒトでは、2,3,7,8-TCDD暴露後の血中脂質中2,3,7,8-TCDD量と肝中2,3,7,8-TCDD量の比は、10-12:1であった。それに対して、ラットでは血中脂質中2,3,7,8-TCDD量と肝中2,3,7,8-TCDD量の比は、1:3-4であり'、ヒトとかなり異なることが示された。今後、環境中に存在する2,3,7,8-TCDD量に匹敵するより低濃度暴露での解析データをさらに入手し、モデルの信頼性を高めていく予定である。
衛星データによる積雪物理量抽出アルゴリズムの精度向上と地上検証手法についての研究

地球温暖化の影響を顕著に受ける雪氷圏において、積雪アルベドは最も重要な物理量のひとつである。この積雪アルベドを支配する積雪粒径と不純物濃度の衛星リモートセンシング精度向上のため、南極氷床表面におけるサスツルギ(雪面の凹凸)の効果を考慮し、積雪粒径抽出アルゴリズムを改良した。また、地上検証のための全天分光日射計を開発し、積雪物理量の自動検証手法を確立した。その他、南極の表面積雪粒径の時空間変化、札幌における5冬期間の積雪不純物濃度とアルベドの関係、光学的等価積雪粒径に関する知見が得られた。積雪物理量の自動検証観測装置として全天分光日射計2台を開発した。本装置は衛星データから積雪粒径と不純物濃度を遠隔抽出するための衛星チャンネルと同様のチャンネル(波長=0.443、0.87、1.05,1.225,1.6μm)の太陽光を、上向きと下向きに測定するためのである。本装置では各波長域の感度の絶対検定誤差を避けるため、1台のセンサーを上向き、下向きに回転させることによりアルベドを測定できる。また、干渉フィルターで分光するために、太陽光を透過型の拡散版から取り入れる必要があるが、拡散版には入射角依存性が大きいため、その補正を入射光の直達成分と散乱成分に分けて行うため、遮蔽装置を装備した。この装置1台を北海道帯広近郊の更別サイト(42^Ω38.7'N,143^Ω06.75'E,h=185m)に設置し、2006年12月から観測を開始し、もう1台を南極昭和基地近くの内陸部のS17サイト(69^Ω01.6'S,40^Ω05.5'E,h=625m)に設置し、2007年1月から観測を開始した。両地点共に2007年3月の時点でMODIS衛星との同期観測を実施中である。さらに、2007年3月13-20日に上記の帯広近郊の更別サイト周辺の積雪域で、MODIS衛星同期観測を行った。可視近赤外域分光器による分光反射率の観測と積雪断面観測による積雪物理量のデータを取得した。衛星データから積雪物理量を抽出するためのアルゴリズムでは、積雪面における双方向反射率分布関数(BRDF)モデルが測定精度に大きな影響を及ぼし、従来のフラットな雪面を仮定したモデルでは限界があった。そこで地表面の凹凸を考慮するため、モンテカルロ法を採用してBRDFの計算を行うことができるようになった。論文成果としては、過去の研究のレビュー行い、積雪の衛星リモートセンシングと積雪の方向性反射率特性に関してそれぞれまとめた。Terra/Aqua衛星MODISセンサの波長1.6μmチャンネルを用いたリモートセンシングにより、2003-2004年の南極氷床表面における積雪粒径の時空間分布を求めた。内陸高原域では標高が高いほど粒径が小さい標高依存性がみられ、春から夏に粒径が増加、夏から秋に粒径が減少する季節依存性があることが分かった。「みずほ基地-ドームふじ」ルート上で求めた積雪粒径の変動には、雪面形態(光沢雪面、サスツルギ)の分布と対応していることが確認された。ドームふじで撮影された結晶写真による粒径との比較を行った結果、衛星から抽出した積雪粒径は、結晶写真による粒径よりもやや過小評価であることが分かった。南極氷床上の積雪粒径リモートセンシングに対するサスツルギの効果を分光反射率観測と放射伝達モデルから検証した。人工的に凹凸をつけた積雪面における反射率の測定を行ったところ、反射率は凹凸の高さだけでなくその向きにも依存して変化することが確認された。MODISセンサが観測した南極点における反射率には、幾何条件が一定であるにもかかわらず、太陽方位に伴って日周期の変動が見られた。これらの反射率の変化は、サスツルギを考慮した3次元放射伝達計算により再現できることがわかった。2007-2008年冬期に北海道の札幌と芽室において全天分光日射計による積雪アルベドの測定を行った。その結果から、積雪不純物濃度と積雪粒径を抽出した。不純物濃度は郊外に位置する芽室に比べ、都市部である札幌で高い値となっている。札幌では積雪サンプルの分析から得られた不純物濃度の実測値に比べて1桁程度過大評価されており、不純物としてモデルで仮定した鉱物性ダストだけでなく、より光吸収性の強い黒色炭素などが含まれていたことを示唆する。積雪粒径は積雪断面観測から得られた実測値と概ねよく一致した。Terra衛星MODISセンサで観測された2003-2004年の南極点における反射率の日変化から、積雪粒径とサスツルギ(雪面の凹凸)の高さと間隔の比・方位角を推定した。

積雪粒径の推定値は日射量の増加や気温の上昇に伴って11月から1月にかけて増加し、その後減少した。サスツルギの高さと間隔の比は12月に最大約0.1となり、2月にかけて減少した。サスツルギの方位角は期間中3-30°で大きな変化はなく、平均風向とほぼ一致した。これらの推定結果は過去の現場観測値と比較して妥当な結果であり、氷床表面ラフネスが規則的な場合には、多方向反射率から積雪粒径と同時に氷床表面ラフネス(大きさ、方向)を推定できる可能性が示唆された。2007/2008冬季の札幌と芽室における全天分光日射計観測から積雪不純物と積雪粒径を推定し、実測値と比較検証した。すす換算の不純物濃度の推定値を元素状炭素(EC)濃度の実測値と比較すると、小粒径の時には表層の値と、大粒径の時には深層の値との相関が良かった(相関係数R=0.68)。異なる波長から推定された3種類の積雪粒径は、積雪断面観測から得られた粒径の実測値とR=0.85-0.94で良く一致した。本装置によって推定された積雪物理量は衛星プロダクトに比べて実測値との相関が高く、衛星リモートセンシングの検証に利用できることが示された。札幌の過去5冬期間の積雪サンプルを用いて、積雪中に含まれるダスト、EC、有機炭素(OC)の各濃度を、濾過フィルター重量濃度とカーボン分析装置によって測定した結果、全期間を通じた変動幅は、ダスト:0.2-800ppmw、EC:0.01-2ppmw、OC:0.05-20ppmwであった。3種類の不純物濃度は、常にダストが最も高く、ECが最も低かった。光吸収が強く気候への影響が大きなECの札幌におけるバックグラン度濃度は、北極域の高濃度時のレベルであった。
ケタミンの抗うつ作用におけるセロトニン5-HT2A受容体の役割に関する研究

NMDA受容体拮抗薬のケタミンは、難治性うつ病にも治療効果を示すため米国ではすでに使われ始めている。一方、Psilocybinなどセロトニン5-HT2A受容体(以下、5-HT2A)刺激薬も即効性と持続性を有する抗うつ作用を示すことが報告された(Kyzar et al, Trends Pharmacol Sci 2017)。我々は既にケタミンの抗うつ作用が5ーHT2Aを介していることを見出している。そこで本研究では、5-HT2Aを介する抗うつ作用に関わる神経回路および抗うつ関連分子を明らかにし、ケタミンの抗うつ作用における5-HT2Aの役割を明らかにすることを本研究の目的とする。