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戦後占領期のカストリ雑誌と同時代の出版文化に関する総合的研究

2018年度は戦後のカストリ雑誌を調査する過程で発掘された雑誌資料の復刻およびアンソロジーの出版を数多く手がけた。具体的には、石川巧編・解題『『新生活』復刻版』(三人社2018)、同『海軍外郭団体雑誌『くろがね』復刻版』(金沢文圃閣、2018)、石川巧編著『幻の戦時下文学『月刊毎日』傑作選』(青土社、2019)がそれにあたる。また、カストリ雑誌には探偵小説雑誌も含まれるため、この間、江戸川乱歩が関わった探偵小説雑誌の研究を続けているが、その成果を石川巧・落合教幸・金子明雄・川崎賢子共編『江戸川乱歩新世紀』(ひつじ書房、2019)として出版した。単独論文としては、「戦時下の北京における出版物取締と雑誌『月刊毎日』」(『大衆文化』第19号、2018・10)を執筆し、戦時下の外地における出版物の取り締まり状況を検証した。さらに、2018年11月にはカストリ雑誌研究の成果も含めた博士学位申請論文『戦中・戦後の稀覯雑誌と出版文化に関する研究』を総合研究大学院大学(国際日本文化研究センター)に提出し、博士号(学術)を取得している。カストリ雑誌研究に関しては『カストリ雑誌総攬』(勉誠出版より2020年度刊行予定)のデータ入力作業が進んでおり、現在、収録雑誌の目次作成を進めている。研究者20名以上が集う大規模なプロジェクトになるため、2020年度の出版助成への申請などを準備中である。学会発表としては、日本近代文学会・2019年度春季大会(2018年5月)のパネル発表において「江戸川乱歩所蔵資料の活用による探偵小説研究」というテーマで議論を行った。2018年8月には韓国高麗大学校で開催された日韓学術交流会において「戦時下の北京における出版物取締と雑誌『月刊毎日』」のタイトルで講演を行い、東アジアの日本文学研究者が協力して戦時下・戦後占領期の雑誌出版に関する研究を行うことの必要性を説いた。本研究は5年計画の3年目を終えた段階であり、これまでの資料調査の成果を出版物として公開する準備段階に入っているといえる。個人としては現在日本国内で蒐集できるカストリ雑誌の全容がほぼ明らかになりつつあると考えており、2020年に『カストリ雑誌総攬』(勉誠出版)を刊行することでその集大成にすることができると考えている。共同研究としては、この間、「占領期ローカルメディアに関する資料調査および総合的考察」(基盤研究B、代表:大原祐治)にも加わり、カストリ雑誌研究を戦後占領期の出版文化に位置づけながら巨視的に考察する視点を獲得することができた。また、2019年5月には国内最大の雑誌専門図書館である大宅壮一文庫と連携して雑誌文化研究会を発足させ、戦後通俗雑誌を様々な角度から検証する準備を始めている。本研究は「カストリ雑誌」を中心にしたものだが、そこから派生して戦後占領期の出版文化を広く論じることができる状況が生まれつつあると考えている。調査した資料の出版・公開に向けての作業も着々と進んでおり、概ね予定通りの進捗状況といえる。当初の研究予定としては戦後占領期に国内で発行された「カストリ雑誌」(探偵小説雑誌などをはじめとする通俗雑誌も含む)を対象としていたが、資料調査を重ねる過程で、戦時下の外地日本語雑誌にも関心が広がりつつある。実際、アンソロジーとして刊行した『月刊毎日』をはじめとして稀覯雑誌が次々と発見・発掘されている状況であり、本研究は対象の射程をやや修正し、戦時下から戦後占領期にかけての文芸総合雑誌を含むかたちに再構成したいと考えている。2020年に『カストリ雑誌総攬』(勉誠出版)を刊行したのちは、戦時下に外地で発行された日本語雑誌(主に中国各地域)を中心に調査を開始していきたいと考えている。また、同じく「カストリ雑誌」を調査している過程で、それが戦後の探偵小説ブームと連続した問題を含み込んでいることが明らかになった。そこで、本務校が管理している旧江戸川乱歩邸の旧蔵資料を精しく調査して「江戸川乱歩と探偵小説雑誌」に関する研究もはじめている。以上のようなかたちで当初の構想が徐々に大きな問題へと拡大しているため、今後は個人研究と共同研究をうまく接続させながら課題に取り組んでいく必要があるだろう。2016年度は総合雑誌『月刊さきがけ』『四国春秋』、女性雑誌『国際女性』、探偵小説雑誌・カストリ雑誌『妖奇』の復刻版を刊行し、それぞれの編集、解題の執筆を担当した。いずれも戦後占領期に出版された雑誌であるが、全冊揃っての保存機関がないため全体を通覧することが難しかったものばかりである。特に『国際女性』に関しては谷崎潤一郎が顧問を務めていた事実を明らかにしたものである。また、2015年から2年間、共同研究として推進してきた戦後ヤミ市に関する研究を井川充雄・石川巧・中村秀之共編『〈ヤミ市〉文化論』(ひつじ書房)にまとめることができた。石川はそのなかに戦後占領期のカストリ雑誌における原爆の表象」という論文を掲載するとともにシンポジウム「戦後池袋の検証ヤミ市から自由文化都市へ」(吉見俊哉、マイク・モラスキー、川本三郎)の司会も担当している。論考としては、「谷崎潤一郎と占領期文化ー雑誌『国際女性』との関わりからー」(五味渕典嗣・日高佳紀共編『谷崎潤一郎読本』翰林書房、2016年12月)、「カストリ雑誌研究の現在」

(「Intelligence」2017年4月、20世紀メディア研究所インテリジェンス編集委員会、同論は韓国語に翻訳され、『日本学報』第110輯、21-51頁、韓国日本学会、2017年2月に収録された)、「雑誌『新生活』を読むー新発見資料の紹介」『日本近代文学館年誌資料探索』12号、42-64頁、日本近代文学館、2017年3月)、「日本人を叱る原節子ー解説「手帖抄」」(『新潮』第114巻第1号、230-236頁、2017年1月)、「戦後池袋ーヤミ市から自由文化都市へー」展示企画展報告、『大衆文化』第14号、1-19頁、2016年3月・立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター)がある。戦後占領期の貴重な雑誌資料を復刻出版する事業は、同時代の雑誌印刷・出版の状況を精しく把握し、カストリ雑誌というジャンルの成立及び相互の影響関係を考えるうえで極めて重要である。実際、こうした研究が始まったことによって全集や単行本に収録されていない新発見資料(特に文学作品など)が数多く発見されているほか、雑誌出版のありようや流通に関しても、これまで明らかになっていなかった事実が次々に判明しており、雑誌『新潮』などでも特集を組まれるほど注目されている。さらに、現在は2018年度内の刊行をめざして『カストリ雑誌総攬』(仮題)の資料調査を行っており、全国の各大学・資料保存機関の協力のもと撮影+目次・奥付情報のデータ入力を進めているが、この研究がまとまれば、戦後占領期におけるカストリ雑誌の全貌が初めて明らかになるだろう。もうひとつ、本研究は「占領期ローカルメディアに関する資料調査および総合的考察」(科学研究費基盤研究(B)、代表:大原祐治)、「戦後日本文化再考」(国際日本文化研究センター共同研究、代表:坪井秀人)などとも連携し、主に出版文化という観点から戦争の記憶に関わる諸問題、日本人における〈戦後〉概念の問い直しなどを試みようとしている点に特徴がある。2016年度は研究の初年度ということで他の共同研究との棲み分けや成果公開の方法などを巡って難しい判断が迫られることもあったが、研究課題の進捗ということでいえば充分な研究成果が得られたと考えているし、長期的展望という観点でも全国の貴重資料調査を着実に進めていると考えている。これまでの研究成果の一部をまとめたものとして単著『幻の雑誌が語る戦争』(青土社、2017年12月)を刊行した。同書は本研究のメインテーマである戦後占領期のカストリ雑誌を研究するなかで新たに発見した雑誌資料をもとに、戦争末期から戦後占領期にかけての言論統制とそれに抵抗するようにして書き継がれた文学テキストを分析したものであり、出版文化研究の領域においても意義のある成果だったと考えている。また、この間、戦後の雑誌文化研究として『月刊「さきがけ」復刻版』(2917年2018年、三人社)、『「国際女性」復刻版』(金沢文圃閣、2017年2018年)、カストリ系探偵小説雑誌『「妖奇」復刻版』(三人社、2016年2017年)の復刻版編集と解題執筆を担当しており、これまでほとんど顧みられることのなかった戦後占領期の大衆通俗雑誌、地方の総合文芸雑誌に焦点をあてる取り組みをしている。さらに、共著としては戦後ヤミ市の風俗・文化を探究した『〈ヤミ市〉文化論』(井川光雄・石川巧・中村秀之編、2017年、ひつじ書房)、福岡市史特別篇『近代福岡の印刷と出版』(2017年、福岡市史編纂室)などを刊行をした。
高精度理論計算による星間雲分子の紫外線スペクトル、解離反応機構および同位体効果

本研究では、星間雲から原始惑星系までの進化過程における分子の安定性を目的とし、特に紫外線によって光解離反応および同位体濃縮の定量化を高精度理論計算のもとで行う。研究方法としては2原子分子に対応した方法と多原子分子の計算を可能にした方法に二つに分けている。2原子を対応した計算方法はR-Matrix法によって高精度の紫外線吸収スペクトルを計算し、温度と圧力を考慮した計算をすること低温度-低圧に適用できるスペクトルを計算する。多原子分子を計算可能にした方法は半古典凍結ガウス波束発展法(SC-FGP)に基づく非断熱遷移(NT)を考慮したSC-FGP-NT法を用いることで星間雲に関連する分子紫外線吸収スペクトルを調べる。26年度ではコード開発を行い、2原子分子用のカードでドップラー幅を考慮できるようにしたことで紫外線吸収スペクトルの温度依存性を調べられるようになった。27年度ではこのコードを用い、SO,CO及びO2分子に関して計算を行って、これまでの実験データとの比較し実験値-理論値の再生が高く、実験のできない温度と圧力範囲に理論計算を拡大し論文の形で発表をする予定。ZN-TSH方法によるH2SO4の紫外線における光解離反応の計算によってこれまで未確認の生成物を発見し、結果を論文として発表した。また同じ計算方法で光かい離反応におけるHSOの生成物のチャンネルを調べSH+Oを生成すると分かった。27年度が最終年度であるため、記入しない。半古典凍結ガウス波束発展法(SC-FGP)に基づく非断熱遷移(NT)を考慮したSC-FGP-NT法を用いることで星間雲に関連する分子紫外線吸収スペクトルを調べる。26年度にはコード開発を行い、2原子分子用のカードでドップラー幅を考慮できるようにしたことで紫外線吸収スペクトルの温度依存性を調べられるようになった。現在、このコードを用い、SO、CO及びO2分子に関して計算を行っている段階であり、結果は27年度に発表をする予定である。また、ZN-TSH方法によるH2SO4と紫外線における光解離反応の計算によってこれまで未確認の生成物を発見し、結果を論文として発表した。ZN-TSHにおける計算方法では信頼性の高い結果を得るため、繰り返し計算を行う必要がある。これらの計算は長い時間がかかるので研究計画の進行は若干遅れている。27年度は、これまで開発してきたコードを実行し、SO,COとO2分子の紫外線スペクトルと温度及び同位体効果を調べる。また氷結晶中に紫外線を浴びたSO2分子の解離ダイナミックスについて現在、ZN-TSH計算方法を用いて計算中であり、27年度中に結果を公表する予定である。
活性化マイクログリアの遊走能・貪食能における細胞内分子メカニズムの解析

Iba1はマイクログリア・マクロファージに特異的なカルシウム結合たんぱく質である。これまでに、Iba1が単量体Gたんぱく質Racと協調的に働きアクチン細胞骨格を制御することを示した。さらに、このIba1の機能がマイクログリアの強い遊走能・貧食能の基板となることを示唆した。昨年度は、Iba1結合たんぱく質としてフィンブリンを同定し、Iba1とフィンブリンが直接結合しさらにIba1がフィンブリンのアクチン束化能を増強する事を明らかとした。本年度は、さらにIba1とフィンブリンの細胞内分布について解析を行った。免疫細胞染色の結果から、Iba1はフィンブリンと共に細胞遊走時に形成される膜ラッフリングに局在することが示された。さらに詳細な観察の結果、細胞内のドット状な領域にIba1・フィンブリンが高濃度に分布すること、ATP刺激下にドット状構造の数が増加することがわかった。フィンブリンは細胞移動に関与すると考えられているポドソームと呼ばれる細胞内構造の主成分と知られている。観察されたドット状構造物はポドソームと考えられ、Iba1もポドソームの構成要素だと考えられ、フィンブリンと相互作用しながらその機能を支えていると考えられる。ポドソームは細胞遊走だけではなく、破骨細胞の骨吸収、ガン細胞の転移・浸潤にも関与すると言われている。今後、ポドソーム形成・調節におけるIba1・Racの関与をさらに明らかとすることが期待される。Iba1はマイクログリアに特異的なカルシウム結合たんぱく質であり、単量体Gたんぱく質Racと協調的に働き、マイクログリアの遊走能・貪食能の分子基盤を構成すると考えられる。本研究では、Iba1とRacの協調作用を可視化する目的でマイクログリアに外来遺伝子・たんぱく質を導入する方法を開発し、GFP等を用いてシグナル分子を可視化することを目的とした。さらに分子を導入されたマイクログリアを遊走させ可視化分子の細胞内動態を経時観察するシステムの構築を行った。従来は初代培養マイクログリアを用いて、ダンチャンバーによって形成されたATP濃度勾配中での遊走を観察してきたが、初代培養細胞では遺伝子導入が困難であった。今回は培養維持が容易であり、マイクロインジェクションにより遺伝子導入が可能であるマイクログリア細胞株MG5を用いた。これまで用いてきた機械式のマニピュレーターに代わり油圧式のマニピュレターを用いて導入効率を高め、より容易な遺伝子導入を可能とした。つぎに、ダンチャンバーによるATP濃度勾配に反応するMG5の遊走を観察したが、ダンチャンバー内はMG5にとって適した環境ではないようで、MG5は初代培養細胞に比較してあまり強い遊走能は示さなかった。そこで、通常の培養シャーレ内でATP濃度勾配を作成しMG5の遊走を観察することを試みた。マイクロマニピュレーターの注入針にATPを含む培地をいれ、空気圧をパルス状に加えることで少量のATPを断続的に培地中に放出し、針の周囲にATPの勾配を作成した。この方法により、ATPの濃度勾配に向かうMG5の遊走が観察された。さらに、protein transduction domain(PTD)に着目し、ほぼ100%のMG5にPTD-GFP融合たんぱく質を導入することを可能とした。以上の成果により、今後のシグナル分子解析への基礎技術が整備された。
心房拡大に伴う心房細動発生基質の成立と薬物の制御

心房内圧を上昇によりみられる有効不応期(ERP)の短縮は、ベプリジルにより軽減した。ロティギャプタイド作用下では心房細動誘発率が有意に低下したが、カルベノキソロン作用下では低い心房内圧で心房細動の誘発が可能となった。光学マッピングにより圧負荷時には心房伝導が不均一となることが明らかになった。急性の心房拡大により、多数のリエントリー回路が形成され、心房細動は誘発されやすくなり持続も容易となる。本研究では、心房拡大による心房細動の受攻性、心房拡大に伴う心房興奮伝導異常の特徴について確認し、それらに対する薬物の効果を検討することを目的としている。ウサギ摘出心を用いたLangendorff灌流下で、右肺静脈と左上大静脈に接合したチューブから排水し先端を上下させることにより、心房内圧を任意に調節可能なモデルを作成した。このモデルは、Ravelliらのウサギ心房圧負荷モデルを一部改変したものであり、平成20年度内に確立することができ、以後の実験に供用した。上記モデルにおける心房細動受攻性について、有効不応期(ERP)や高頻度ペーシングによる心房細動の誘発率を検討することにより評価した。心房内圧を上昇させることによりERPは圧上昇とともに短縮し、心房細動誘発率が高くなることが確認された。ERPの短縮は、圧に対して直線的に変化したが、心房細動誘発率はある程度の圧を境にして急激に上昇した。最終的に心房内圧を18cmH_2Oまで上昇させることにより全ての個体において心房細動が100%誘発された。抗不整脈薬であるピルジカイニドとベプリジルは、心房細動誘発率を減少することが可能であった。ただ、電気生理学的なパラメータについての影響についてはピルジカイニドとベプリジルでは異なっていた。つまり、心房細動に対する薬物の効果は一様でないことが示唆され、本研究のモデルは薬物開発の指標を確立するために非常に有用であることも確認された。心房拡大による心房細動に対する受攻性や、心房拡大に伴う心房興奮伝導異常の特徴についての実験を行った。これらの電気生理学的指標に対する薬物の効果を検討することにより心房細動の予防と治療への応用を目的としている。ウサギ摘出心を用いたランゲンドルフ灌流下で、右肺静脈と左上大静脈に接合したチューブから排水し先端を上下させることにより、心房内圧を任意に調節可能なモデルを作成した。このモデルは、ラベリらが報告しているウサギ心房圧負荷モデルを一部改変したものである。平成20年度内に確立することができ、平成21年度の実験に供用した。心房内圧を上昇させることにより心房の有効不応期は圧上昇とともに短縮し、心房細動誘発率が高くなることが確認され、最終的に心房内圧を18センチメートル水柱圧まで上昇させることにより全ての個体において心房細動が誘発された。光学マッピングにおいては、ベプリジルのみが心房内圧上昇により不均一となった伝導を改善することが示された。心房細動に対する薬物の効果は一様でないことが示唆され、また心房細動抑制効果の機序も薬物により異なると考えられた。トリップチャネルも関与していることも確認できた。本研究のモデルは薬物開発において考慮すべき重要な所見が得られており、非常に有用である。心房拡大による心房細動に対する受攻性と心房興奮伝導異常の特徴とこれらの異常に対する薬物の制御に関する研究をおこなった。本研究の結果は、心房細動の予防と治療へと応用することができる。ウサギ摘出心を用いたランゲンドルフ灌流下で、右肺静脈と左上大静脈に接合したチューブを接続し、このチューブの先端を上下させることにより心房内圧を任意に調節可能なモデルを作成し、実験に供用した。モデルは、平成20年度内には確立することができ、心房内圧の上昇と心房細動の発生と維持に関する知見が得られた。具体的には、心房内圧を上昇させることにより心房の有効不応期は圧上昇とともに短縮し、心房細動誘発率が高くなることが確認された。光学マッピングにおいては、ベプリジルのみが心房内圧上昇により不均一となった伝導を改善することを確認したが、平成22年度は、その機序についての実験を行なった。心房細動に対する薬物の効果は一様でなく、ギャップ・ジャンクションへの介入が心房細動の誘発率に関連した。つまり、ギャップ・ジャンクションの伝導を阻害すると心房細動の誘発率が上昇し、改善する薬物の投与下では心房細動の誘発率は低下した。また、トリップチャネルも関与していることも確認できた。
刻文様式から見た中世北インドの王権と社会

10-16世紀のラージプート王権とその地方統治の在り方について、現地での未刊行刻文史料の収集を基礎に、刻文史料の様式、とりわけ勅書である銅板文書のそれに注目しつつ論究した。その結果、14世紀半ばに社会の在地化を指向する大きな変動があり、それに伴って14世紀後半以降の地域王権は、それ以前の地域王権とは異なり、地方語による銅板勅書発給をはじめ、地域に根ざした国家形成を模索したことが推測された。本年度は,主にラージャスターン、グジャラートの刻文収集・整理に費やした。・申請者がこれまで収集してきたデータ・ファイルや,新たに今年度東京出張やインドで確認した刻文史料から、前回科研費では対象外とされていた10-12世紀の刻文データ(Type, Date,発見地,所蔵場所,使用言語,掲載学術雑誌,etc.)をデータファイル・ソフトに整理し始めた。・12月-1月にかけてラージャスターン各地に点在する当該期の寺院・城砦を訪ね,刻文はもちろん,寺院・城郭の構築物や安置されている彫像なども写真におさめてきた(約300枚)。撮影した刻文のうち,Visaldeo寺院(Vsalpur, Tonk district)のVS1231年とVS1244年の2本の刻文は,この地域のチャーハマーナ朝の支配を知る貴重な史料であるにもかかわらず,150年前にカニンガムによって刻字が書き写されただけで(拓本ではない),未だにテキスト化されていない。しかもその書写は今回の調査によって,一部誤っていることが判明した。申請者はこの刻文のテキスト化を行い,邦訳・英訳を作成した。現在公表先を模索中である。・本研究の一環として,古代から13世紀までの国制の変遷を国家統合様式の視角から整理して,申請者が研究分担者として参加している『近代世界システム以前の諸地域システムと広域ネットワーク』(桃木至朗代表、平成16-19年度基盤研究(B)(2),研究費1,911万円)の研究会において、「インド中世形成期の国家統合:政治的秩序構築の様式」と題して報告した。本年度は、主にラージャスターンの刻文収集・整理、および南アジアの王権と国制に関する論考の作成に費やした。その内容は以下の通りである。・1-2月にラージャスターン東南部に点在する10-15世紀建造の寺院・城砦を訪ね、刻文を中心に遺構の写真・ビデオの撮影を行った。NanaではVS 1290年のきわめて重要な刻文を見つけることができなかったのは残念であるが、VS 1314年の未刊行の刻文の保存状態がよく、その撮影に成功したのは収穫である。また、Dhorではチャーハマーナ朝の統治システムを探る上で重要な3刻文を撮影したが、その唯一の刊行テキスト(by R.C. Agrawal,ヒンディー語学術誌Varadaに掲載)が多くの部分で誤りがあることが判明した。拓本よりもビデオの方が読みやすいという好例である。近くこれらの調査結果を公表したい。・昨年度大阪大学の研究会で報告したものを再考し、古代からムガル時代までの南アジアの王権と国制の展開を論文にまとめ、「南アジア史に見る帝国秩序と王権的分節」と題して科研費補助金成果報告書『近代世界システム以前の諸地域システムと広域ネットワーク』(桃木至朗代表、平成16-18年度基盤研究(B)、2007年3月)に掲載した。これは南アジアの王権と社会の基本構造とその歴史的展開を探ったものであり、本研究の骨格をなす論文でもある。・科研費基盤研究(C)成果報告書『刻文史料よりみたデリー・サルタナット期北インドの在地社会』(三田昌彦代表、平成1316年度)には若干不備があったが、それを補って増補版を作成し、関係研究者に配布した。本年度は、主にラージャスターンの刻文収集・整理、および中世初期の施与勅書様式と国制に関する論考、さらに南アジア中世形成期の概論の作成に費やした。・2月にラージャスターン南西部に点在する10-16世紀の寺院や遺跡を訪ね、刻文を中心に遺構の写真・ビデオの撮影を行った。100年近く前のD.R. Bhandarkarの調査報告をもとに、古寺院や遺跡を訪ねたが、当時と同じように保存されているとは限らず、それどころかすでに消滅してしまっていたり、現地の人々にも所在がわからなくなっているものも少なくなかった。しばしばジャイナ寺院では刻文を白地に赤ペンキで文字をなぞって読みやすくしようとしているが、そのほとんどが刻文を読めておらず、元の刻字を無視して処理されており、事実上史料の破壊となっている。それでもNarlaiのジャイナ刻文など、保存状態のよいものも少なくなかった。またラージャスターン南部の旧都Candravatiでは城壁跡が一部残っていた。

この地の寺院群については70年代に1度調査報告書が出ているが、城塞については全く未調査であり、今後考古学調査が強く望まれる。・9-10世紀プラティーハーラ朝の銅板施与勅書様式に関する論考を公表した。プラティーハーラ朝宗主の施与勅書は様式が固定しているが、そのサーマンタが発する勅書の様式はそのヒエラルキーにもとづいて異なっており、重層的王権構造の国制をよく反映している。勅書を王権の宣伝媒体と見なしているのは宗主ではなくサーマンタであること、勅書内容を碑文に顕彰する際に改編がなされることなど、国制上興味深い発見があった。・『南アジア史1・2』において、古代から14世紀までの国家と社会の展開について、報告者なりの見解をまとめた。本年度は、主にラージャスターンの刻文史料の収集・整理、および研究の総括を行った。・3月にラージャスターン中央部および南西部に点在する寺院や遺跡をめぐり、刻文を中心に写真およびビデオ撮影を行った。特筆すべきは、昨年は見つからなかったSadriのJagesvar寺院が、実はJagnath Mahadev寺院という名になっていることが判明し、数多くの未刊行刻文の撮影に成功したことである。この寺院は100年以上前に調査されて以来、調査報告のなかった寺院であり、今回の調査で12世紀に刻まれた未登録の刻文が4つも発見され、しかもそのうち2つは翻刻が容易そうなほど非常に鮮明な刻字であった。この他にも20kmに位置するThanvalaでも未刊行の刻文を3件発見し、撮影した。・4年間の研究によって大筋でわかってきたこととして、(1)公文書である銅板勅書が、プラティーハーラ朝期(910世紀)、地域政権期および奴隷王朝期(1113世紀)、トゥグルク朝衰退以降(14世紀半ば16世紀)の3期においてそれぞれ独自の様式をもち、各時期の王権の特質を反映している、(2)14世紀半ば以降は、勅書など公文書の地方語化、歴史叙述の言語がサンスクリット語から地方語へと転換、在地レベルの新興王家の出現、サーマンタ体制の崩壊からクラン政体およびマンサブ=ジャーギール体制への転換など、概して政治権力の在地化が見られたこと(ムガル朝はこのプロセスを基盤に成立したこと)、以上二点が挙げられる。その一部は、共著の英文論文にも反映させた。
森林植物中の天然同位体トレーサーを用いた窒素同化過程の新解析法の開発

本研究では、硝酸の天然同位体トレーサーを用いて森林生態系の窒素循環像を解明することを試みた。自然環境下の植物の個体内に含まれる硝酸の窒素・三酸素同位体組成の定量法を開発し、植物に同化される硝酸の供給源同定を試みた。植物試料は、マツ、ナラ、セコイア、スギといった木本類、ササといった草本類、コケ・地衣類など様々な植物種について分析を行ったところ、ササやコケ類中の硝酸は高い三酸素同位体組成を持ち、半分近くが大気由来の硝酸であることが分かった。木本類についても、大気由来の硝酸が含まれていることが確認された。また、同じトレーサーを使って、森林生態系全体の大気硝酸利用効率の評価にも応用した。平成25年度(初年度)は、植物試料中の無機窒素化合物の抽出方法や、その分子別同位体組成定量法の確立など、準備研究を中心に行った。樹木を中心とした植物の個体内における硝酸やアンモニウムの同化過程を明らかにするため、本研究では、植物体内から硝酸等の無機窒素化合物の抽出を行い、各分子を一酸化二窒素に化学的に変換した上で、同位体組成を定量し、変換前の無機窒素化合物の同位体組成を算出する方法を利用した。樹木から硝酸とアンモニウムを水溶液として抽出する方法とそれを一酸化二窒素化する方法を確立するための基礎実験を中心に行った。前者は濃度測定用の方法を用い、後者は環境水試料用に確立した手法を用いた。基礎実験用に近隣の山林で採取した植物(ササ、マツ、ナラ、椿など)を用意し、純水を用いて外表面部を洗浄後、凍結乾燥・粉砕した上で、純水もしくは塩化カリウム水溶液等で植物中の無機窒素化合物の抽出方法を検討した。その結果、阻害成分の比較的少ない植物については植物中の硝酸の三酸素同位体組成の定量に成功し、最大+12パーミルもの大きな三酸素同位体異常が観測された。このことから、植物中には葉から直接硝酸を体内に取り込むプロセスが存在する可能性が示唆された。植物体内の硝酸の三酸素同位体組成は、植物中の窒素取り込み過程の違いを識別できる有用な指標となり得る事が示された。一方、マツなど一部の植物については阻害成分の除去方法も検討する必要があることが分かった。平成26年度(二年目)は、大気由来の窒素負荷量が異なる2つの森林(窒素負荷の小さい北海道の森林と窒素負荷の大きい愛知県の森林)を対象に植物試料の採取および硝酸の窒素・三酸素同位体分析を行い、植物の窒素同化過程の解析や同化される硝酸の供給源同定を試みた。植物試料は、マツ、ナラ、セコイア、スギといった木本類、ササといった草本類、コケ・地衣類など様々な植物種の葉、枝、幹、根、といった部位に分けて分析を行った。また、植物中の硝酸の起源と考えられる大気沈着由来の硝酸や土壌中の硝酸の窒素・三酸素同位体組成を調べるために、降水(林外雨と林内雨)および土壌試料の採取も行った。採取した植物および土壌試料は、初年度に開発した手法を用いて、直ちに硝酸等の無機窒素化合物を抽出した。抽出液および降水試料中の硝酸等無機化合物は、一酸化二窒素に化学的に変換してから硝酸等の窒素同位体組成を分析し、さらに一酸化二窒素を酸素分子に変換することによって硝酸の三酸素同位体組成を分析した。降水試料中の硝酸の三酸素同位体組成は、林外雨、林内雨共に、大きな同位体異常(+26‰程度)を持つことが確認された。また、土壌試料中の硝酸の三酸素同位体組成については、0‰では無かったことから、根から吸収する硝酸に大気由来の硝酸が最大数%入っている可能性があることが考えられた。降水由来の硝酸と土壌由来の硝酸の三酸素同位体組成は大きく異なることが確認でき、硝酸の三酸素同位体組成は、植物中の硝酸の起源を推定するのに有効な指標であることが分かった。植物中の硝酸の三酸素同位体組成は、植物の種類によって大きく異なることが分かった。ササやコケ類中の硝酸は高い三酸素同位体組成を持ち、半分近くが大気由来の硝酸であることが分かった。木本類についてもササ等に比べると少ないが、大気由来の硝酸が含まれていることが確認された。環境化学平成25年度(初年度)は、植物試料中の無機窒素化合物抽出法およびその同位体組成分析法の確立を行うことを目標にしている。一部の阻害成分の多い植物以外の植物については、硝酸の三酸素同位体組成の定量に成功しており、それが植物中の窒素取り込み過程の違いを識別できる有用な指標となり得る事を示すことができたことから、研究の目的の達成度としては、おおむね順調に進展していると判断される。

平成26年度(2年目)は、大気由来の窒素負荷量が異なる2つの研究林(窒素負荷の小さい雨龍研究林〔北海道〕と窒素負荷の大きい生態水文学研究所の研究林〔愛知県〕)を対象に実試料の採取と分析を行って仮説の実証研究を行い、その結果を論文にまとめて報告する。樹木の葉・根試料および周辺の土壌試料を採取し、直ちに硝酸等の無機窒素化合物を抽出する。また、土壌環境に関する各種パラメータ(pH,水分量等)を現地で定量する。フィールドで採取した試料について、本申請研究で確立した手法によって、硝酸の窒素・三酸素同位体組成やアンモニウムの窒素同位体組成を定量する。また一部の試料については、亜硝酸の窒素・三酸素同位体組成や、有機態窒素の窒素同位体組成について同様に定量する。各植物個体の各部位から抽出した硝酸等の無機窒素化合物の同位体分析の結果を、以下の順番と内容で解析する。硝酸の三酸素同位体組成の個体内での分布から、各部位毎の硝酸の供給源の差異の有無、特に葉面から吸収した窒素酸化物を利用した窒素同化過程を定量化する。個体内での濃度および窒素・酸素同位体組成(葉面吸収分を補正した値)の分布から、硝酸の同化過程を定性的に追跡する。各調査対象森林域の大気沈着由来の硝酸およびアンモニウムの同化(分解)量定量やその時間変化の制御要因の解析、さらにそのフィールド間の差異やその制御要因の解析等を進め、研究成果をまとめて欧文誌に投稿する。初年度の基礎実験よりも次年度の観測に使用する消耗品費が必要であると考えられたため。観測用の消耗品費に充てる。
植物の低温ストレス応答における翻訳制御機構の解明

越冬性の植物は,秋の温度低下とともに「低温馴化」と呼ばれる過程を経て耐凍性を獲得して越冬の準備をし,越冬後は気温の上昇を感知して「脱馴化」と呼ばれる過程を経て耐凍性を解除し生長を再開させる.本研究では,低温馴化と脱馴化の分子メカニズムを解明するため,モデル植物であり越冬性のシロイヌナズナを使用して遺伝子とタンパク質それぞれの網羅的な発現解析を行った.その結果,越冬の準備期間である低温馴化時に遺伝子を発現し,気温の上昇を感知するまで保存して,越冬後にタンパク質発現を行うという特別な転写後制御が機能しており,植物が低温ストレス時に通常とは異なる発現メカニズムにより応答していることを明らかにした.越冬性の植物は,低温馴化機構により耐凍性を獲得することで越冬が可能となり,その後の脱馴化機構により獲得した耐凍性を解除することで春になると生育を再開させることが知られている.植物の低温応答機構の解明は,農作物の生育範囲拡大と生育時期の改善につながる重要な研究である.本研究の目的は,低温により特異的に誘導される遺伝子が直ちに翻訳されずにmRNAの状態で保存され,その後,常温に戻した時に翻訳が開始される特殊な翻訳制御機構の解明を目指すものである.低温処理(低温馴化)及び常温に戻した状態(脱馴化)のサンプルを用いたマイクロアレイ解析とショットガンプロテオミクス解析の比較による,mRNAとタンパク質の発現パターン比較解析の結果,リンゴ酸デヒドロゲナーゼ(mMDH1)のmRNAは低温馴化時に誘導され,脱馴化時に発現が低下するのに対し,コードするタンパク質の発現は低温馴化時には増加しないが,脱馴化時に特異的に増加するパターンを示した.定量PCR解析およびウェスタン解析によりmRNAとタンパク質の発現パターンを解析したところ,同様の結果が得られたことから,リンゴ酸デヒドロゲナーゼの発現は前述の特殊な翻訳制御を受けていることが示唆された.この研究内容については現在論文投稿中である.現在,この同定された遺伝子のmRNAを試験管内で合成し,これを用いてプルダウン法により翻訳制御タンパク質の同定を試みている.越冬性の植物は,低温馴化機構により耐凍性を獲得することで越冬が可能となり,その後春になると獲得した耐凍性を脱馴化機構により解除することで生育を再開させることが知られている.植物の低温応答機構の解明は,農作物の生育範囲拡大と生育時期の改善につながる重要な研究である.本研究の目的は,低温により特異的に誘導される遺伝子の特殊な翻訳制御機構の解明を目指すもので,この制御とは遺伝子転写後直ちに翻訳されずにmRNAの状態で保存され,その後,常温に戻した時に翻訳が開始されるというものである.低温処理(低温馴化)及び常温に戻した状態(脱馴化)のサンプルを用いて,網羅的なmRNAとタンパク質の比較解析を行ったところ,発現変動する遺伝子はその発現パターンから3つのグループに分かれることが判明した.1つ目のグループは低温処理によりmRNAが誘導され,同時にタンパク質が翻訳され,それらが低温馴化時に機能するもの,2つ目は脱馴化時にmRNAとタンパク質が発現し,脱馴化時の生長再開に機能するもの,3つ目はmRNAの発現が低温馴化時に見られるものの,タンパク質発現は同時期に起こらず,次の脱馴化時に翻訳されるグループであった.この3番目のグループにはリボゾームタンパク質をコードする遺伝子群が多く含まれおり,脱馴化に機能するタンパク質を合成する翻訳ユニットが, mRNAの発現を伴わない速やかな制御が必要であることが示唆された.これは,植物の低温ストレス応答において,通常とは異なるプログラムされた遺伝子とタンパク質の発現メカニズムが重要であることを示している.この結果は,Molecular & Cellular Proteomicsに発表した.越冬性の植物は,秋の温度低下とともに「低温馴化」と呼ばれる過程を経て耐凍性を獲得して越冬の準備し,越冬後は気温の上昇を感知して「脱馴化」と呼ばれる過程を経て耐凍性を解除し生長を再開させることが知られている.本研究では,低温馴化と脱馴化の分子メカニズムを明らかにするため,モデル植物であり越冬性のシロイヌナズナを使用して遺伝子とタンパク質それぞれについて網羅的な発現解析を行い,両者を比較した.その結果,低温ストレス応答に関与する遺伝子群は,1低温馴化時に耐凍性を獲得するために発現する遺伝子群(199遺伝子),2低温馴化時に遺伝子を発現させて脱訓化時の準備をし,脱馴化時にタンパク質発現を上昇させる,生長再開の初期に必要な遺伝子群(226遺伝子),3脱馴化時に発現が上昇する遺伝子群(286遺伝子)の3種類に大別された.2の遺伝子群の中には,新しいタンパク質合成に関わる遺伝子や,植物の生長に関わるような遺伝子が含まれていた.これは,越冬後に気温の上昇を感知した植物が,すぐに生長を再開させるようにプログラムされた遺伝子発現,タンパク質発現を制御するメカニズムを持つ可能性を示唆している.越冬性植物では,越冬の準備期間である低温馴化時に遺伝子を発現し,気温の上昇を感知するまで保存して,越冬後にタンパク質発現を行うという特別な転写後制御が機能しており,植物が低温ストレス応答において通常とは異なる発現メカニズムを持っていることを示している.これまでの研究では,網羅的な遺伝子発現解析が主流であり,機能を担うタンパク質の解析結果との比較研究はあまり行われていなかった.本研究の成果は,遺伝子発現解析だけでなく,タンパク質の発現解析や機能解析の必要性を示している.

越冬性の植物は,秋の温度低下とともに「低温馴化」と呼ばれる過程を経て耐凍性を獲得して越冬の準備をし,越冬後は気温の上昇を感知して「脱馴化」と呼ばれる過程を経て耐凍性を解除し生長を再開させる.本研究では,低温馴化と脱馴化の分子メカニズムを解明するため,モデル植物であり越冬性のシロイヌナズナを使用して遺伝子とタンパク質それぞれの網羅的な発現解析を行った.その結果,越冬の準備期間である低温馴化時に遺伝子を発現し,気温の上昇を感知するまで保存して,越冬後にタンパク質発現を行うという特別な転写後制御が機能しており,植物が低温ストレス時に通常とは異なる発現メカニズムにより応答していることを明らかにした.プルダウン法を用いた翻訳制御タンパク質の解析は現在進行中である.また前述の比較解析により得られた低温誘導される遺伝子群が特別な翻訳制御を受けているという新たな知見に関して,インパクトの高い雑誌に発表することができ,研究はおおむね順調である.農学本年度は,当初の研究計画に変更無く,翻訳制御タンパク質の同定後は,その詳細な機能解析を中心に行う.また,ストレスグラニュルと呼ばれる翻訳制御複合体の構成タンパク質の一つにGFPタグを付け発現させた形質転換植物を作製したので,その形質転換植物を用いて,タンパク質ータンパク質相互作用を用いた解析により,結合する翻訳制御タンパク質の同定を行う予定である.当初の予定であるプルダウン法を用いた翻訳制御タンパク質の同定までは至っていないが,特殊な翻訳制御を受ける遺伝子の絞り込みに成功し,その内容について現在論文投稿中であり,研究はおおむね順調に進んでいる.平成26年度は,ほぼ予定通りに研究費を使用したが,キャンペーン等で安価に購入できた消耗品があり,少額の残額が出た.残額は平成27年度の消耗品費用として使用する予定である.本年度は,当初の研究計画に変更無く,翻訳制御タンパク質の同定後は,その詳細な機能解析を中心に行う.具体的には,大腸菌などのシステムを利用し合成した翻訳制御タンパク質のRNA結合解析,GFP等のタグ付きタンパク質を発現させる形質転換植物の作製等を行う.GFPタグ付きタンパク質形質転換体では,本年度および次年度で細胞内局在解析や相互作用タンパク質の単離・同定等の解析を予定している.平成27年度は,引き続き,植物の低温ストレス応答機構解明を目指して,翻訳制御タンパク質の単離・同定とその機能解析を行う予定である.そのため,研究費は主に,タンパク質ータンパク質相互作用を用いた単離・精製キット,タンパク質発現解析および試験管内転写・翻訳実験関連試薬等,タンパク質機能解析関連試薬等の消耗品で使用するとともに,研究成果発表のための旅費に使用する予定である.まだ至っていない翻訳制御タンパク質の単離・同定の実験に必要な研究費分の残額が生じたが,H26年度初旬で使用し,それ以外は当初の計画通り研究を進める予定である.H26年度は,翻訳制御タンパク質の単離・同定後,そのタンパク質の特徴付けと機能解析を行うため,タンパク質発現解析および試験管内転写・翻訳実験関連試薬等に必要なキット類,タンパク質結合試験等の解析に必要な消耗品等を中心に研究費を使用するとともに,研究成果発表のための旅費に使用する予定である.
FOXO1による摂食行動調節機構の解明

Foxo1の視床下部、脂肪組織での役割を検討した結果、Foxo1がマウス視床下部弓状核で発現していること、Foxo1ヘテロ欠損マウスにおいてレプチン感受性が亢進していることが明らかとなった。また、Foxo1ヘテロ欠損マウスにおいて絶食によるAgrp、Npyの発現が抑制され、摂食時のPomcの発現が亢進することより、Foxo1は、Agrp、Npy、Pomcの発現を制御している可能性が示された。さらには、Foxo1がAgrpプロモーターに結合し、その転写を促進しうることが確認され、Agrpが視床下部弓状核におけるFoxo1の標的遺伝子であることが示唆された。以上のことよりFoxo1は、Agrp、Npy、Pomcの遺伝子発現を制御することにより、レプチン感受性に関与すると考えられた。また成熟脂肪細胞.すなわちマウス白色脂肪組織、褐色脂肪組織におけるFoxo1の生体内でのインスリン感受性に対する作用を明らかにする目的で脂肪組織特異的にFoxo1の機能が抑制されている、脂肪組織特異的優勢抑制型Foxo1過剰発現トランスジェニックマウスを作製し、解析した。脂肪組織特異的にFoxo1の機能が抑制されたマウスで脂肪細胞の肥大化の抑制とインスリン感受性ホルモンであるアディポネクチンの発現増加、インスリン依存性糖輸送坦多Glut4の発現の正常化、TNFα発現の抑制により高脂肪食誘導性のインスリン感受性と耐糖能の低下が抑制されたことより、脂肪組織においてもFoxo1は、糖尿病病態形成に寄与しているものと推定された。Foxo1ヘテロノックアウトマウスの解析野生型マウス弓状核においてFoxo1mRNAが発現していることをin situハイブリダイゼーションにより確認し、その生理的意義を解析するために、Foxo1ヘテロノックアウトマウス(Foxo1+/-)を用い、いくつかのパラメーターをコントロールと比較した。体重、1日摂食量に関しては、Foxo1+/-はコントロールと有意差は認められなかった。しかし、血中レプチン濃度は、雄においてFoxo+/-ではコントロールに対して有意に低下した(2.98±0.18vs.1.71±0.31ng/mL, p<0.005)。さらに、レプチンを体重(g)当たり、0.005mg腹腔内投与したところ、Foxo1+/-では、コントロールに比べ有意に1日摂食量及び体重が低下し、Foxo1+/-において、レプチン感受性が亢進していることが認められた。すなわちFoxo1は、視床下部において、レプチン感受性を低下させていることが考えられた。Foxo1+/-のレプチン感受性亢進の分子メカニズムを解明するため、我々は、視床下部における摂食調節に関わる因子であるニューロペプチドY(Npy)、Agouti関連ペプチド(Agrp)、proopiomelanocortin(Pomc)遺伝子発現を解析した。コントロールでは、絶食により、摂食を刺激するNpy,、Agrp遺伝子発現の増加が認められるが、Foxo+/-では、Agrp遺伝子発現が有意に低下していた。興味深いことにマウスAgrp遺伝子プロモーター領域には、いくつかのコンセンサスFoxo1結合領域が散見された。このうちの一つを含む領域を用いたプロモーターアッセイでは、Foxo1によりその活性が有意に上昇し、さらにその領域を用いたゲルシフトアッセイではFoxo1がコンセンサス結合部位に結合することが示された。以上から、Foxo1がAgrp遺伝子発現を亢進させることにより、レプチン感受性を低下させている可能性が示された。1.脂肪組織におけるFoxo1の糖尿病病態生理における役割-脂肪組織特異的優性抑制型Foxo1過剰発現トランスジェニックマウスを用いた検討

高脂肪食を負荷したトランスジェニック及び野生型マウスに普通食を負荷した野生型マウスを対照にして比較検討した。血中インスリン濃度において、野生型のマウスが対照に対して優位に増加し、抗インスリン血漿を呈しているにもかかわらずトランスジェニックマウスでは、若干の増加を認めるのみであった。また、絶食時の血糖値もトランスジェニックマウスでは、正常値を保っていた。さらに、IPGTT、ITTの結果、野生型マウスでは、対照に対して優位な耐糖能及びインスリン感受性の低下がみられたが、トランスジェニックマウスでは、優位差がみられず、耐糖能及びインスリン感受性の低下が抑制されていた。次に、いくつかの脂肪組織特異的発現遺伝子の発現を解析したところ、高脂肪食を負荷したトランスジェニックマウスは、野生型マウスに対してPparγの発現には、優位差がみられなかったがインスリン感受性増強因子であるアディポネクチンの発現は、優位に増加し、インスリン抵抗性惹起因子Tnfαの発現は、優位に低下していた。脂肪細胞サイズの肥大化もトランスジェニックマウスでは、抑制されていた。脂肪組織特異的にFoxo1の機能が抑制されたマウスでインスリン感受性と耐糖能の亢進が観察されたことより、脂肪組織においてもFoxo1は、糖尿病病態形成に寄与しているものと推定された。
網羅的遺伝子解析による頭頸部非扁平上皮癌の新規ターゲット分子解析

頭頸部非扁平上皮癌は、高率に転移するものや低悪性から高悪性まで病理学的に非常に特徴がある一方で、その発生頻度の少なさから分子病理学的検討は少なく、手術治療と粒子線治療適応のない点胃癌などに有効な治療ほうがない現状があります。本研究では、分子病理学的手法を用い、頭頸部非扁平上皮癌の臨床病理学的特徴を明らかとし、新規ターゲットを探索することを目的としております。昨年に続いての本研究の結果は以下の通りです。1、唾液腺分泌癌のFISH法解析により、従来腺房細胞癌と診断された20例の内、8例が分泌癌であり、その内1例はhigh grade transformationであることが明らかとなりました(論文投稿中)さらに、新規ETV6-NTRK3 fusionを確認しました(論文作成中)。2、ダイナミックMRIで、多形腺腫由来癌の他、多形腺腫、ワルチン腫瘍、悪性腫瘍で特徴的なパターン解析を行い、ダイナミックMRIが治療前診断に有用であることを発見し、論文報告を行いました。3、頭頸部悪性末梢神経鞘腫(MPNST)の6症例の臨床病理像の解析を行い、学会報告を行いました。4、頭頸部原発骨肉腫の6症例の臨床病理像の検討を行い、四肢原発と比較して、化学療法反応性に乏しいこと、高齢者原発が多いことなどの臨床像を明らかにし、論文発表を行いました。5、腺様嚢胞癌(ACC)の臨床病理像の確認を行い、58例の臨床データの解析とともに、EGFRが予後不良因子となる可能性を発見しました(論文投稿中)。6、耳下腺原発CASTLEの病理学的検討を行いました。頭頸部非扁平上皮癌は、高率に転移するものや低悪性から高悪性まで病理学的に非常に特徴がある一方で、その発生頻度の少なさから分子病理学的検討は少なく、手術治療と粒子線治療適応のない転移癌などに有効な治療法がない現状があります。一方で、各種腫瘍性疾患においてマイクロRNA解析や網羅的な遺伝子探索を行うことで、治療の新規ターゲットを検出できる可能性があるばかりか、従来の形態学診断を超える診断法の一助となる可能性は多々報告されています。今回は、頭頸部非扁平上皮癌に対するマイクロRNAアレイ、次世代シークエンサーなど分子生物学的手法を駆使し、網羅的遺伝子解析をし、本腫瘍における診断技術の向上とともに、発現制御による将来の頭頸部非扁平上皮癌征圧を目標とした研究です。本年度の研究成果は以下の通りです。1、唾液腺腫瘍の分泌癌(旧分類のMASC)に相当する病変が当院で診断された腺房細胞癌でどの程度あるのかFISH法を用いて検討しました。その結果、9例中、2例が分泌癌であったことを発見しました。2、唾液腺腫瘍の質的診断において、ダイナミックMRIやDWI、ADCによる診断が可能かといった観点から、ダイナミックMRIの唾液腺腫瘍診断についての検討を開始し、病理学的所見との対比を行いました。その結果、多形腺腫由来癌において、これらのMRI像と病理学的所見が非常に相関性があることを新規発見し、論文報告を行いました。3、また、倫理委員会承認の元、臨床献体(頭頸部癌、正常組織)の採取を開始しました。以上、おおむね本研究は順調に進行していると考えられます。頭頸部非扁平上皮癌は、公立に転移するものや低悪性から高悪性まで病理学的に非常に特徴がある一方で、その発生頻度の少なさから分子病理学的検討は少なく、手術治療と粒子線治療適応のない点胃癌などに有効な治療ほうがない現状があります。1、唾液腺分泌癌のFISH法解析により、従来腺房細胞癌と診断された10例の内、3例が分泌癌であり、その内1例は高転移性、高浸潤性を持つことが明らかとなりました。

5、腺様嚢胞癌(ACC)の臨床病理像の確認を行い、58例の臨床データの解析とともに、EGFRが予後不良因子となる可能性を発見しました。今後は、症例の蓄積とともに、(p16、Ki67,FGF、IGF,PI3K、PIK3CA,FOXO3、INSRR,NOTCH1,NOTCH2などの関与についても調査予定です。上記報告書の通り、多方面から様々な組織型の評価を行っており、順調な一方で、網羅的スクリーニングに適した良いサンプルがまだ採取できていなく、今後は細胞株などを使った調査も必要と思われるため、総合的におおむね順調と自己評価しております。頭頸部非扁平上皮癌は、高率に転移するものや低悪性から高悪性まで病理学的に非常に特徴がある一方で、その発生頻度の少なさから分子病理学的検討は少なく、手術治療と粒子線治療適応のない点胃癌などに有効な治療ほうがない現状があります。本研究では、分子病理学的手法を用い、頭頸部非扁平上皮癌の臨床病理学的特徴を明らかとし、新規ターゲットを探索することを目的としております。昨年に続いての本研究の結果は以下の通りです。1、唾液腺分泌癌のFISH法解析により、従来腺房細胞癌と診断された20例の内、8例が分泌癌であり、その内1例はhigh grade transformationであることが明らかとなりました(論文投稿中)さらに、新規ETV6-NTRK3 fusionを確認しました(論文作成中)。2、ダイナミックMRIで、多形腺腫由来癌の他、多形腺腫、ワルチン腫瘍、悪性腫瘍で特徴的なパターン解析を行い、ダイナミックMRIが治療前診断に有用であることを発見し、論文報告を行いました。3、頭頸部悪性末梢神経鞘腫(MPNST)の6症例の臨床病理像の解析を行い、学会報告を行いました。4、頭頸部原発骨肉腫の6症例の臨床病理像の検討を行い、四肢原発と比較して、化学療法反応性に乏しいこと、高齢者原発が多いことなどの臨床像を明らかにし、論文発表を行いました。5、腺様嚢胞癌(ACC)の臨床病理像の確認を行い、58例の臨床データの解析とともに、EGFRが予後不良因子となる可能性を発見しました(論文投稿中)。6、耳下腺原発CASTLEの病理学的検討を行いました。頭頸部非扁平上皮癌は、稀少疾患でもあり、どれだけの症例を検討できるかが鍵となっております。当院でのバイオバンクも使用しながら、さらに検討を進めていきます。網羅的スクリーニングに適した良いサンプルがまだ採取できていなく、今後は細胞株などを使った網羅的スクリーニングも行う予定です。また、今回の検討で最多の症例数があり、臨床像が扁平上皮癌と大きく異なる(高転移性、担癌生存期間の長さなど)腺様嚢胞癌(ACC)の臨床病理像の確認を行い、58例の臨床データの解析とともに、EGFRが予後不良因子となる可能性を発見しました。本年度は、臨床献体収集に力を入れており、若干の余剰金が出ております。しかし、来年度以降は解析に移る予定であり、研究費を適切に使用する予定です。想定していたものより、実験器具の効率化により経費が温存できたため余剰金が発生しました。来年度の細胞実験費用として使用予定です。来年度以降、申請書のごとく、分子病理学的手法による、実験病理学的検討を行う予定です。
ダウン症児における算数的概念の形成とマイクロコンピュータ利用

文献研究と並行して、昨年に引続き2名のダウン症児と今年度から1名のLD児に、週に一度、研究室で指導や調査を行いながら、精神発達遅滞児の数学的概念の形成過程の特性に関する資料や情報の収集を行なった。また、障害児教育のためのコンピュータを用いた指導法を試みた。障害児の指導方法(教育方法)は、教科の論理に即した体系性を持っていなければならないことは、必要条件ではあるが、十分条件ではないという意識のもとに、子どもと指導者との応答的な関係、心理学的な用語では共感的な関係を持ちながら、指導することの効果という視点から実践的な研究を進めた(植村、清原)。具体的には、前年度までの研究から、お金の両替の考え方の理解が非常に困難で、また、数の概念の抽象化の過程と両替の考え方とは逆の思考が働いており、このことが、位取りの理解を困難にしている1つの理由であることがわかった。今年度は、両替の考え方は位取りの概念と密接に関係することに着目し、両替の考え方と位取りの仕組みを理解させる指導を重点的に行なった結果、1人のダウン症児とLDには、位取りの構造を理解させることができた。1人のダウン症児には、共感的な関係を持ちながらの指導が有効であることが明確になった。一方、障害児の学習へのコンピュータを利用では、キーボードだけを唯一の入力手段として利用するには限界があり、また、出力についてもCRT画面だけの提示に限定されていては、障害児の注意力を集中させることは困難である。このことについて、大坪は実験的に成人健常者を被験者にしながら、入力は被験者の音声、出力はCRT画面のグラフィックスと音声の同時出力の試みを模索し、1台のパソコンで、それが充分可能であることを示した。植村は、ちえ遅れの子どもの算数・数学(学研),コンピュ-タ利用の障害児教育(学研)等の文献研究,長崎大学教育学部付属養学校研究紀要第七集や「ダウン症児の心理と指導(学苑社)」に関する資料や情報の収集を行なった。また障害児教育のためのコンピュ-タの周辺機器の利用についても研究した。また、2人のダウン症児を週に1回、2年間、文献研究と並行して、実践指導を行って来ている。その結果、精神遅退児(ダウン症児)の算数的概念の認識の特性については、まだ充分に明確になっていない点が多いことを再認識した(時間の概念など)。また、コンピュ-タ利用今回は特に音声装置やタッチスクリ-ンなど周辺機器の利用が障害児教育には有効であることが明確になった。それらを使った入力装置や算数指導のためのソフトも開発し,ダウン症児2人に使用させた結果,それらの児童は積極的に学習に取り組む姿勢が顕著になってきた。一方、清原は障害児の算数教育の歴史的資料の収集とその解読を手掛けた。特に大正9,10年代の東京・林町尋常小学校の「算数科指導要目」に注目した。第2次世界大戦後の障害児の算数教育が生活中心的な指導法をとっていたのに対し,極めて緻密に体系化されている。また戦後については、東京都立八王子養護学校の昭和45年代の算数教育の資料と内容に注目した。この学校の実践も生活的方法を排して、概念形成を中心とした算数教育の追求であり、今後の算数教育の土台となる実践を示していることも明確になった。なお、本研究の成果については、植村は11月の学会で、清原は本学部の研究紀要に発表した。