hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の要介護期および終末期の医療と生活に関する意思形成プロセス

平成30年度は、前年度から継続してある研究者の病気療養およびその後の体調不良があったため、様子観察しながら研究を実施した。今年度は本調査を実施する予定でいたが、体調が整わず、実施が困難であった。そのため、当初の計画より遅れているが、昨年にまとめた予備調査結果については、再度見直し、ほぼまとめられた。平成30年度は予備調査1・2・3の結果についてをまとめ、1については所属大学の紀要に投稿し、掲載予定となっている。予備調査2と3についてもそれぞれの結果をもとに投稿準備を実施している。この予備調査の結果をまとめ、論文投稿を実施するにあたり、本調査の実施方法の改善点がより明確に浮かび上がってきたため、研究協力者がより具体的にテーマについての語り合いができるように修正を行った。特に「介護を受けることについての語り合い」の方法を検討し、内容が理解しやすくイメージできるように図や資料を追加することを検討している。この内容については質的研究の専門家及び老年看護の実践者にもスーパーバイズを受け実施している。平成28年末から平成29年3月に手術を受け療養し、しばらくは問題なく過ごせていたが、平成30年秋頃から、その手術の後遺症が出現し、体調が悪い状態がみられたため、研究を進めるのが困難なことが多くあった。そのため、本調査まで実施することができず、予備調査の発表、投稿の準備(一部は実施済)を行うところまでとなった。今年度(令和元年)は予備調査2・3についても投稿を実施し、研究方法の修正を終わらせ、本調査の準備をし、本調査を実施する。資料の追加や実施方法の変更に伴い、倫理審査を再度受けるところがないか確認し、令和元年秋頃には本調査に取り掛かれるように準備を進める。研究対象者及び研究協力者への依頼を本調査を始めるまでには終え、研究がスムーズに行えるように準備を整える。平成29年度は平成28年に実施した予備調査をもとにして、基本調査と個別面接調査と「高齢者同士での語り合い(6カ月間)」の実施によるデータ収集とデータ分析を実施する予定であったが、研究者が手術を含む病気療養を長期間要したため、計画通りに研究を進めることが困難であった。体調が整って研究ができるようになったところで、予備調査結果を質的記述的に分析し、質的研究に精通しておられる大学教授にもスーパーバイズを複数回にわたり受け、研究の分析と結果について指導を受けた。その内容を日本社会福祉学会と日本臨床死生学会で発表した。その後は研究結果を論文として投稿するために、研究内容をまとめ、論文作成を現在も継続して実施しているところである。また遅れている本調査を実施するために、予備調査での改善点を明らかにし、見直しを行った。「高齢者同士の語り合い」において、特に介護を受けることがイメージしにくく、また介護の状態やレベルによっても検討内容が変更するため、介護の状況がイメージできるように、具体的な状況の説明文だけでなく、介護の内容を絵や写真などで示す方法を追加し、実施方法の修正を行い、本調査の準備を行っているところである。研究の進捗状況として遅れているのは、平成28年年末から平成29年3月初旬まで、手術を含む病気療養のため、研究を進めることが困難であったことが影響していると考えられる。それまでは予備調査を実施し、順調に進められていたが、平成29年4月以降も体調が不良のことが多くみられたため、予備調査の分析やまとめが進まない状況が続いたため、当初予定していた本調査に進むことができず、研究を計画的に進められなかった。平成30年度は、平成28年に実施した予備調査の結果や実施方法の改善点を修正したものをもとに、本調査を実施する。研究対象者は長野県看護大学主催の水中運動講座に参加している高齢者12名に、研究の説明及び同意を得た後、研究対象者それぞれに、「基本調査」と「個別面接調査」を半構造化面接法にて実施する。その後、「高齢者同士での語り合い(6カ月間)」の実施として老いや介護、終末期の医療やケアに関するテーマについて語り合うのを6ヶ月間(月1回/全6回)実施する。

語り合いは1グループ6名とし、2グループに分けて実施する。その際には「高齢者同士の語り合い」の介入の効果を客観的に測定するために、3つの「心理測定尺度による評価」を、介入前・中・後と合計3回実施する。語り合い実施後は、毎回、研究者が研究対象者の「参加態度評価」を実施し、発言のまとまりや意思の表出、積極性、興味・関心の変化などを3段階で評価し、質的なデータと併せて意思形成の変化を客観的に評価する。データが収集できたところで分析を実施するが、「基本調査」のデータは記述統計にて集計し、「個別面接調査」はデータを逐語録に興し、要介護期、終末期の医療と生活に関する意思に関連する内容を抽出し、カテゴリー化し質的に分析をする。「高齢者同士の語り合い」はそれぞれのテーマ毎の高齢者の発言をカテゴリー化し、カテゴリー間の相互関係や関連要因、背景を心理測定尺度や「参加態度評価」の変化も併せて分析するところまでを平成30年度内に実施する。平成31年度はそれぞれの調査毎の分析を実施後は一人ずつ介入前中後で個別にデータを繋げてみていき、意思の具体化や変化の有無を丁寧に分析する。また高齢者間での類似性、相違性を検討しながら関連する要因や阻害する要因についても分析する。最後は研究全体の分析及び結果のまとめを行い、報告書の作成、論文投稿の準備を実施する。今年度(令和元年)は予備調査2・3についても投稿を実施し、研究方法の修正を終わらせ、本調査の準備をし、本調査を実施する。資料の追加や実施方法の変更に伴い、倫理審査を再度受けるところがないか確認し、令和元年秋頃には本調査に取り掛かれるように準備を進める。研究対象者及び研究協力者への依頼を本調査を始めるまでには終え、研究がスムーズに行えるように準備を整える。手術を含む病気療養のため、長期間研究に取り組むことができなかったことから、当初実施する予定だった本調査ができず、調査にかかる費用が未使用であったこと、また必要な物品の購入も一部行えなかったため、平成29年度は交付された研究費130万円のうちおおよそ25万を使用しただけであった。使用した中身はとしては、文具と予備調査の分析におけるスーパーバイズの謝金と交通費に使用した。平成30年度は未使用額の約105万円と平成30年度の交付額60万円を合わせた額165万円を使用する。使用する項目としては、主には本調査の準備と実施のための費用(旅費、調査実施における経費)、その後のデータ分析(データ分析にかかる費用と旅費など)において、研究費を使用する計画である。2年前の手術後からの過程で体調が悪くなる事があり、受診や休養を要することがあり、継続して研究に取り組むことが困難であった。それにより本調査ができず、調査にかかる費用を使用できなかった。使用した費用も文具や書籍などの購入と予備調査のまとめ・投稿における指導で使用した交通費や指導への謝礼で、合計23万程度を使用するだけとなった。令和元年は研究最終年度であることから、直接経費の未使用額約170万円を計画的に使用する。使用する項目としては、調査にかかる旅費の費用で70万円、物品(文具など)で30万円、調査におけるスーパーバイズの謝礼や人件費等で60万円、その他で10万円を使用する予定である。
フルオロ酸層状化合物を前駆体とした機能性電子材料の創製

フルオロ酸層状化合物であるフッ素-グラファイト層間化合物(フッ化グラファイト)の化学的・熱的性質の解明を中心に研究を行い、新規な材料創製への応用を検討した。フッ化水素の存在下で単体フッ素ガスとグラファイトの室温反応により合成されるフッ化グラファイトは、層間に少量のHFを含有しているが、液体アンモニアとの酸塩基反応や減圧下250°C前後での加熱処理により除去が可能であることを見出した。この手法は均質な電子伝導材料を作製する技術として応用できると考えられる。これらの操作後の化合物を無水液体HF中に浸漬すると、層間へのHF分子の再挿入が起こる。フッ化グラファイトと層間のHFとの相互作用は比較的強く、挿入層の層間距離を30pm前後増大させるほか、化合物の導電率を一桁程度減少させることが確認された。他の数種のプロトン酸やフルオロ酸についても層間への挿入を試みたが、いずれも反応しなかったことから、HF分子の小さな体積と大きな極性がフッ化グラファイト層間での容易な拡散を可能にしているものと考えられる。第1ステージ構造のフッ化グラファイトは、炭素-フッ素間に比較的強固な半イオン結合を有するため350°C付近まで安定であるが、これ以上の温度では熱分解反応が進行する。この際にステージ数の増加は確認されず、直接残留炭素を生じることが明らかになった。熱分解の際に採取されるガスや反応容器の内壁上への堆積物の分析により、反応性中間体ガスCF_n(n=1-3)の発生が示唆された。網面を構成する炭素原子の一部がこれらの分子に含まれて放出されるため多数の構造欠陥が生じ、残留炭素の結晶性は低い。結晶a軸、c軸方向の結晶子サイズLa、Lcは、ホストの純グラファイト中ではいずれも100nm以上であったが、残留炭素中ではそれぞれ50nm、5nm程度に減少し、また網面間の距離は約14pm増大する。フルオロ酸層状化合物である酸性フッ化グラファイトを、グラファイトと単体フッ素ガスおよびフッ化水素の反応により合成し、本年度は特に熱的挙動について検討を行った。フッ素ガス雰囲気中では、200°Cから300°Cの加熱で試料の重量変化は観測されないが、層内でフッ素原子の再配列が起こり、半イオン結合型の相とグラファイト相とに不均化することがX線回折測定により確認された。350°C以上で試料は雰囲気のフッ素ガスと反応し、共有結合型の(CF)nが生成する。一方、真空中の加熱処理では、電気伝導度の高いイオン結合型の相は100°Cから300°Cの温度で消滅することが確認された。この際、試料の重量がわずかに減少するが、これはフッ化水素の放出による可能性が高い。350°C以上では半イオン結合型の相も分解してグラファイト状炭素が残る。この際に発生するガスの組成比は、F/Cの値がほぼ2であることが、試料の重量変化および元素分析結果により示唆された。分解ガスは数段階にわたる後続反応を伴っている可能性が高く、次年度でより詳細な検討を行う予定である。酸性フッ化グラファイトとフルオロ塩基の反応についてはHF中にフッ化カリウムを溶解させ、塩基度を上げた場合、グラファイトの表層にのみ、半イオン結合型のフッ化グラファイトが生成し、バルクまでの反応が進行しないことがわかった。

これに対し、液体アンモニアを酸フッ化グラファイトに作用させると層間にフッ化水素あるいは重フッ化水素イオンが排除され、単一相の第1および第2ステージ化合物が得られた。この方法は、層間のフッ素濃度を制御して、均一な物質を合成するのに有力と思われ、引き続き次年度でも検討していく予定である。無水フッ化水素の存在下、グラファイトと単体フッ素ガスとの室温反応により合成されるフルオロ酸層状化合物であるフッ素-グラファイト層間化合物(フッ化グラファイト)に関し、本年度は特に熱分解生成物の分析を行い、分解機構を検討した。半イオン結合型のフッ化グラファイトの熱分解はフルオロカーボンガスの放出を伴うが、分解過程で化合物中の炭素-フッ素間の半イオン結合が共有結合へと変化することが確認された。放出されるフルオロカーボンガスは反応性に富み、その主成分はジフルオロメチレン(:CF_2)であると考えられる。このガスの一部は、発生後直ちに未分解のフッ化グラファイトと反応してテトラフルオロメタン(CF_4)を生じるものと思われる。一方、残りのガスは反応容器の内壁表面で起こる反応で消費される。反応容器内の高温部分では、不均化反応により炭素の堆積膜および気体のパーフルオロアルカンを生じる。また低温部分では、ガスの重合反応によりフルオロカーボンの堆積膜を生じる金属硫化物の存在下でフッ化グラファイトが熱分解する場合には、発生するガスと金属硫化物との反応により生じると思われるチオカルボニルフルオライド(CSF_2)や二硫化炭素(CS_2)が検出される。本年度に扱った第一ステージ構造の半イオン結合型フッ化グラファイトの熱分解では、高次ステージ構造の化合物の熱分解の際に報告されているステージ数の増加は生じない。X線回折測定により、熱分解途中の試料はグラファイト構造の残留炭素と未分解の第一ステージ化合物の二相混合物であることが確認された。残留炭素の結晶性は低く、隣り合う炭素層間の距離はホストのグラファイトに比べて14pm大きい。残留炭素の物理的性質に関しては、次年度でより詳細な検討を行い、工学的応用を模索する予定である。フッ化水素HFの存在下でのフッ素-グラファイト層間化合物(フッ化グラファイト)の生成反応は、初期段階でバイフルオライドイオンHF_2^-の高次ステージ層間化合物の生成を経由する。炭素-フッ素間に安定な半イオン結合が生じると、層間に残されたHFの大半は放出されるが、一部は化合物との間の比較的強い相互作用により層間に留まる。本年度はフッ化グラファイト層間のHFが化合物の構造・物性に及ぼす影響について検討を行った。第1ステージ構造のフッ化グラファイトに対し、減圧下250°C前後での加熱保持と室温下で無水HF中への浸漬操作を行うことにより、化合物層間でHFの放出・挿入が繰り返される。これに伴い層間距離が20-40pm減少・増加し、赤外吸収スペクトルにも変化が見られた。導電率については、層間にHFが存在する場合は10^<-8>Scm^<-1>程度で、層間にHFが存在しない場合に比べておよそ一桁小さく、また不純物型半導体的な温度依存性がより顕著である。HCl等のプロトン酸やBF_3、SiF_4等のルイス酸についてもフッ化グラファイト層間への挿入を試みたが、いずれも反応せず、分子体積や極性の大きさなどの要因で挿入種が制限されるものと考えられる。以上に加えて、昨年度に続き第1ステージ構造のフッ化グラファイトの熱分解生成物の分析も行った。
スパン８０ベシクルによるＤＤＳを用いた骨腫瘍に対するカフェイン療法の開発

悪性骨・軟部腫瘍の特異的DDSによる治療法の開発を企図し、Span80ベシクルを用いて、化学療法剤を内包するナノベシクルを開発し、in vitroにおける抗腫瘍効果の検討を行うとともに、腫瘍移植マウスを用いて治療実験を行った。その結果、カフェインおよびイフォスファミド内包Span80ベシクルによる高い抗腫瘍効果を示し、ほぼ有害事象のない新たな治療モデルを確立した。カフェインおよび化学療法剤を内包したSpan80ベシクルにESAレクチンによって腫瘍選択性を持たせ、目的とする細胞にベシクル内容物が送達されることを検証、in vitroにおいて骨腫瘍細胞株と正常細胞株に対する細胞障害効果を解析し、つぎに腫瘍を移植したマウスを用いた治療モデルにおいて、このベシクルが選択性を持って腫瘍に内容物を送達するか、カフェイン・化学療法剤内包ベシクルによる治療効果があるかを解析すると共に、毒性・副作用の解析を行った。具体的には、カフェインおよび抗がん剤イフォスファミドを内包したベシクルが腫瘍に特異的・効率的に内包物を送達するか、またin vitroにおける抗腫瘍効果と毒性を解析することを主な目的に、以下の方法で研究を行った。1. in vitroにおけるカフェインおよび抗癌剤内包ベシクル投与による抗腫瘍効果の解析Span80ベシクル、非固定化ベシクルにカフェインのみ内包、イフォスファミドのみ、両者を内包させたものを作製し、上記と同様に投与した。2. in vitroにおける腫瘍標的分子を用いた腫瘍選択性最適化の試み骨肉腫細胞の表面マーカーとなり得る分子CD99に対する抗体を固定化したベシクルを作製し、1.と同様の手法で解析した。3. in vivoにおけるカフェイン及び抗癌剤内包ベシクルの腫瘍選択性の解析全身へのベシクル内包物の分布を詳細に解析し、in vivoにおける腫瘍選択性を解析し、腫瘍選択性の高い標的分子を同定した。4. in vivoにおけるカフェインおよび抗癌剤内包ベシクル投与による抗腫瘍効果の解析上記の解析により、もっとも効果が得られると期待されるDDSの数系統につき、実際に骨肉腫移植マウスに経静脈的に投与を行い、その抗腫瘍効果を解析した。カフェインおよび化学療法剤を内包したSpan80ベシクルに腫瘍選択性を持たせ、目的とする細胞にベシクル内容物が送達されることを検証、in vitroにおいて骨腫瘍細胞株と正常細胞株に対する細胞障害効果を解析し、腫瘍を移植したマウスを用いた治療モデルにおいて、このベシクルが選択制を持って腫瘍に内容物を送達するか、カフェイン・化学療法剤内包による治療効果があるかを解析するとともに、毒性・副作用の解析を行った。具体的には、カフェイン及び抗がん剤イフォスファミドを内包したベシクルが腫瘍に特異的・効率的に内包物を送達するか、また、in vitroにおける抗腫瘍効果と毒性を解析することを主な目的に、以下の研究を行い、3年間の研究内容を総括した。1.in vitroにおけるカフェインおよび抗がん剤内包ベシクル投与による抗腫瘍効果・アポトーシス誘導のフローサイトメトリー解析3.治療モデルに於ける有害事象の詳細な解析。これらの実験の結果として、当初想定していた半量の抗癌剤内包ベシクルおよびカフェイン内包ベシクルの投与が、もっとも副作用も少なく、抗腫瘍効果も高いことを見いだした。また、抗癌剤内包ベシクルを投与した雄マウスの孕妊性試験を行ったところ、投与後に孕妊性を保持し得ることを明らかにした。イフォスファミド内包ベシクルおよびカフェイン内包ベシクルの投与により、最適な腫瘍特異性の高い治療モデルを確立した。今後さらに臨床応用を企図した大型動物を用いた実験系の展開が期待される。具体的には、カフェインおよび抗がん剤シスプラチンを内包したベシクルが腫瘍に特異的・効率的に内包物を送達するか、またin vitroにおける抗腫瘍効果と毒性を解析することを主な目的に、以下の方法で研究を行った。1. in vitroにおけるベシクルによる腫瘍へのカフェイン送達効果の解析ESA固定化Span80ベシクル、および非固定化ベシクルに蛍光色素を内包させ、培養骨肉腫細胞株と線維芽細胞など非腫瘍性細胞株に加え、細胞内への蛍光色素取込を蛍光顕微鏡、フローサイトメトリーで定量的に解析し、蛍光色素が腫瘍細胞内に特異的に送達されることを明らかにした。

また、in vitroにおけるカフェインおよび抗癌剤内包ベシクル投与による抗腫瘍効果の解析(木谷、中田)ESA固定化Span80ベシクル、非固定化ベシクルにカフェインのみ内包、イフォスファミドのみ内包させたものを作製し、単独で、または両者を投与し、両者の投与で最も抗腫瘍効果が発揮されることを明らかにした。2.ヒト骨肉腫細胞株としてLM8をC3H/HeJマウスに移植し、in vivoにおけるカフェイン内包ベシクルによる腫瘍へのカフェイン送達効果を解析、イフォスファミド内包ベシクルと共に投与して、強い抗腫瘍効果が発揮されることを確認した。ベシクル作成は順調に進み、それを用いたin vitro実験、in vivo実験共に順調に進展している。ただし、ESAベシクルの原料であるトゲキリンサイが入手困難となり、このレクチンを用いた実験系は中止した。その代わりに、抗CD99抗体を用いた腫瘍特異的DDSの構築を企図して実験系を展開した。研究期間全体で見るとほぼ予定通りの進捗状況と考える。ただし、ESAベシクルの原料であるトゲキリンサイが入手困難となり、現在メーカーと交渉中で、このレクチンを用いた実験系のみ進行が止まっている。その分、in vitroの抗腫瘍効果解析を先行して行っており、研究期間全体で見るとほぼ予定通りの進捗状況と考える。今年度は、preliminaryな研究結果について学会発表も予定している。昨年度に引き続き、in vitroおよびin vivoにおけるベシクルによるカフェイン、腫瘍治療モデルの解析、安全性の確認を以下の通り行っていく。また、最終年度となるため、研究結果をとりまとめ、国内学会、国際学会で成果を発表するとともに、英語論文として国際的な雑誌に投稿誌、発表を目指す。1. in v ivoにおけるカフェイン及び抗癌剤内包ベシクルの腫瘍選択性の解析抗CD99抗体を用いた、全身へのベシクル内包物の分布を詳細に解析し、in vivoにおける腫瘍選択性を解析すると共に、よりin vivoにおける腫瘍選択性の高い標的分子を同定する。2. in vivoにおけるカフェインおよび抗癌剤内包ベシクル投与による抗腫瘍効果の解析上記の解析により、もっとも効果が得られると期待されるDDSの数系統につき、実際に骨肉腫移植マウスに経静脈的に投与を行い、その抗腫瘍効果を解析する。長期投与群と短期投与群に分けて解析を行い、長期投与群では生存率の解析も行う。投与開始後、経時的に腫瘍径を測定し、マウスをsacrificeして腫瘍を採取し、腫瘍細胞のviab ilityを病理組織学的に評価すると共に、増殖マーカー、アポトーシスマーカーを解析する。また、採取した腫瘍からmRNAを採取してarray解析を行う。3. in vivoにおけるカフェイン内包ベシクル投与による毒性・副作用の解析上記の解析に用いたマウスの尿、血清を採取し、生化学的に各臓器機能を解析する。さらに、全臓器を病理組織学的に解析し、治療による臓器毒性・副作用に関して詳細に解析する。4.投与法の最適化以上の各項の結果を統合して、最適な投与法を決定し、臨床応用への基礎とする。また、ヒト治療モデルへの応用を企図して、大型の動物を用いて安全性を検証する。昨年度に引き続き、in vitroおよびin vivoにおけるベシクルによるカフェイン、抗腫瘍剤の送達効果の解析、腫瘍治療モデルの解析、安全性の確認を以下の通り行っていく。
前立腺の進行に対するサイクロオキシゲナーゼ2とリポキシゲナーゼの影響

様々な長さのVEGF promoterをルシフェラーゼ遺伝の上流にligationし、これらをLNCaP-にtransfectし、COX-2による代謝産物である1μg/ml PGE2を添加し、VEGF promoter活性を調べた。PGE2により明かな誘導活性は認められなかった。次にLNCaP-neoとCOX-2過剰発現細胞株LNCaP-COX-2にPSA promoterにルシフェラーゼ遺伝子をつないだベクターをtransfectし、10^<-8>M DHTを添加してPSA promoter活性を測定すると、COX-2強制発現細胞株でDHTに対する応答性が低下した。このことからCOX-2が過剰発現すると、前立腺癌のアンドロゲンに対する応答性を低下させ、androgen非依存性になりうることが示唆された。また脂肪酸代謝に関与するアラキドン酸を前立腺癌細胞に添加すると、明らかに増殖が促進された。アラキドン酸からのどの代謝産物が増殖に関与しているかを調べるために、COX阻害剤やLOX阻害剤を添加して増殖抑制効果を調べたところ、これらの阻害剤はアラキドン酸の有無に関わりなく増殖を抑制したことから、アラキドン酸は増殖因子としてではなく単に細胞増殖に必要な栄養素として働いている可能性が示唆された。COX-2強制発現株の各種抗癌剤に対する感受性の変化を調べたところ、強制発現株ではシスプラチンに対する薬剤感受性が低下していた。この機序にはMRP2の発現亢進が関与しており、COX-2阻害剤を併用することによりシスプラチンに対する薬剤感受性が回復することが示唆された。1.再燃性前立腺癌は一般に抗癌剤耐性であり、また、COX-2が過剰発現していること、COX-2が過剰発現している他の癌においてはCOX-2の関与が考えられている。従って我々はCOX-2の過剰発現が前立腺癌の薬剤耐性に関与しているという仮説をたてた。そこで、前立腺癌細胞LNCaP (COX-2をほとんど発現していない)にCOX-2を強制発現させた細胞株LNCaP-COX-2を用いて、再燃前立腺癌でしばしば用いられる4種の抗癌剤(エストラサイト、エトポシド、タキソール、シスプラチン)に対する薬剤感受性を調べた。エストラサイト、エトポシド、タキソールに対する抗癌剤感受性はLNCaP-COX-2とその親株LNCaP-Neoとで違いは認められなかった。しかし、シスプラチンに対する感受性のみLNCaP-COX-2で抵抗性となっていた。LNCaP-COX-2においてシスプラチンに対するIC50は約3倍上昇していた。現在、なぜ、COX-2過剰発現でシスプラチン抵抗性となるのか調査中である。COX-2

強制発現株の各種抗癌剤に対する感受性の変化を調べたところ、強制発現株ではシスプラチンに対する薬剤感受性が低下していた。この機序にはMRP2の発現亢進が関与しており、COX-2阻害剤を併用することによりシスプラチンに対する薬剤感受性が回復することが示唆された。
ミスフォールディングタンパク質凝集における分子シャペロンダイナミクス

分子シャペロンタンパク質がアルツハイマー病などの疾病の原因とされるアミロイド凝集に与える影響を検証した。分子シャペロンの1種であるプレフォルディンはアミロイドβ(Aβ)やポリグルタミンタンパク質の凝集を抑制した。得られた可溶性オリゴマーは低毒性であり、高毒性オリゴマーと比較して表面構造が異なることが示唆された。また別の分子シャペロンであるスモールヒートショックプロテインはアミロイド凝集体の低毒性化に寄与することが分かった。本研究ではアルツハイマー病などの、タンパク質凝集が原因とされるタンパク質ミスフォールディング病の機構を明らかにすることを目的としている。近年タンパク質ミスフォールディング病とよばれる、天然構造が壊れた(ミスフォールディングした)タンパク質が凝集することが原因で病気が引き起こされる例が多く見つかり、社会的問題となっている。代表的な疾病であるアルツハイマー病においては、アミロイドβタンパク質(Aβ)などの凝集体が主な病因であると考えられている。一方、生体内では、分子シャペロンタンパク質がタンパク質の凝集抑制に関与していることが知られている。本研究はAβなどのタンパク質凝集における分子シャペロンタンパク質の働きを明らかにし、臨床応用への研究基盤を明らかにすることを目指している。本年度は、分子シャペロンの一つであるプレフォルディン(PFD)がAβやポリグルタミンタンパク質(polyQ)凝集に与える影響を調べた。PFDは脳内で発現していることは分かっていたが、凝集性タンパク質への影響は不明であった。今回PFDがAβやpolyQ凝集を抑制していることが分かった.これらは可溶性オリゴマー構造をとっていたが、細胞毒性を示さなかった。特にAβオリゴマーに関しては毒性の高いオリゴマーと比較して、異なる抗体認識を示したことから、可溶性オリゴマーの毒性と表面構造に相関があることが明らかとなった。またポリグルタミンタンパク質の場合でも、PFD存在下では毒性の低いオリゴマー構造をとることが示唆された。本研究では、アルツハイマー病など、タンパク質の凝集が原因とされるタンパク質ミスフォールディング病の機構を明らかにすることを目的としている.近年、タンパク質ミスフォールディング病とよばれる、天然構造が壊れ、間違ったフォールディング(ミスフォールディング)をしたタンパク質が凝集することが原因で病気が引き起こされる例が多く見つかり、社会的問題となっている.代表的な疾病であるアルツハイマー病においては、アミロイドβタンパク質(Aβ)などの凝集体が主な病因と考えられている.一方、生体内では、分子シャペロンタンパク質がタンパク質の凝集抑制に関与していることが知られている.本研究は分子シャペロンタンパク質によるAβ他のタンパク質凝集における分子シャペロンの働きを明らかにし、臨床応用への研究基盤を明らかにすることを目指している.今年度は、分子シャペロンの一つであるスモールヒートショックプロテイン(sHsp)のAβ凝集への影響を調べた.sHspはアルツハイマー病患者脳で見つかっており、Aβ凝集への関与が考えられる.sHspは熱などのストレスに応じて会合状態を変えることでタンパク質凝集を抑制するシャペロン活性を発揮すると考えられているが、この構造ダイナミクスのAβ凝集への影響は明らかでなかった.我々はこれまでに酵母由来のsHsp(SpHsp)が温度によりオリゴマー・ダイマーの会合状態を変えることを見出だしているおり、SpHspをモデルsHspとして会合状態のAβ凝集への影響を調べた.その結果、オリゴマー状態のSpHspはAβ凝集を抑制し、ダイマー状態ではAβ凝集を抑制はしないが、無毒性のAβ凝集形成に貢献していることを見出だした.これらはsHspが異なる構造状態において、異なるメカニズムによりAβ凝集の抑制もしくは低毒性化に貢献していることを示している.本研究ではアルツハイマー病などの、タンパク質凝集が原因とされるタンパク質ミスフォールディング病の機構を明らかにすることを目的としている。本年度は、分子シャペロンの一つであるヒト由来のスモールヒートショックプロテイン(sHsp)がAβ凝集に与える影響を調べた。sHspは熱などのストレス依存的な会合状態変化などのダイナミックな構造変化が分子シャペロンとしての機能発現に重要であるが、これら構造ダイナミクスと疾病との関連は不明であった。今回リン酸化により会合状態を制御したsHspを用いてAβ凝集への影響を調べたところ、会合状態であっても解離状態であってもAβ凝集を抑制することが示された。さらにsHsp存在下ではAβサンプルの毒性も低減していた。これらの結果はsHspが構造状態に関わらずAβ凝集および毒性を抑制していることを示している。

代表的な疾病であるアルツハイマー病においては、アミロイドβタンパク質(Aβ)などの凝集体が主な病因であると考えられている。一方、生体内では、分子シャペロンタンパク質がタンパク質の凝集抑制に関与していることが知られている。本研究はAβなどのタンパク質凝集における分子シャペロンタンパク質の働きを明らかにし、臨床応用への研究基盤を明らかにすることを目指している。本年度は、昨年度に引き続き、分子シャペロンの一つであるヒト由来のスモールヒートショックプロテイン(sHsp)がAβ凝集に与える影響を調べた。sHspは熱などのストレス依存的な会合状態変化などのダイナミックな構造変化が分子シャペロンとしての機能発現に重要であり、リン酸化により会合状態を制御したsHspを用いてAβ凝集への影響を調べたところ、会合状態であっても解離状態であってもAβ凝集を抑制することが示された。シャペロン構造を詳細に調べても優位な差異はなく、sHspが構造状態に関わらずAβ凝集および毒性を抑制していることが示された。さらに本年度は金ナノ粒子を用いてアミロイド凝集を超高感度に検出する手法を開発した。Aβ抗体を修飾した金ナノ粒子がAβ凝集に結合して生成するナノ粒子凝集を暗視野顕微鏡により単一クラスターレベルで観察することで、40 pMのAβ凝集を検出することに成功した。分子シャペロンタンパク質がアルツハイマー病などの疾病の原因とされるアミロイド凝集に与える影響を検証した。分子シャペロンの1種であるプレフォルディンはアミロイドβ(Aβ)やポリグルタミンタンパク質の凝集を抑制した。得られた可溶性オリゴマーは低毒性であり、高毒性オリゴマーと比較して表面構造が異なることが示唆された。また別の分子シャペロンであるスモールヒートショックプロテインはアミロイド凝集体の低毒性化に寄与することが分かった。本研究では、アルツハイマー病など、タンパク質の凝集が原因とされるタンパクク質ミスフォールディング病の機構の解明を目指し、分子シャペロンタンパク質の働きを明らかにすることを目的としている。本研究では、スモールヒートショックプロテインやプレフォルディンなどの分子シャペロンがアミロイドβなどの凝集形成への関与を解明することを目的としているが、本年度はスモールヒートショックプロテインのアミロイドβ凝集への関与を明らかにすることができ、研究の目的は順調に達せられたと評価できる。生物科学・構造生物化学本研究では、アルツハイマー病など、タンパク質の凝集が原因とされるタンパクク質ミスフォールディング病の機構の解明を目指し、分子シャペロンタンパク質の働きを明らかにすることを目的としており、他のシャペロンの、様々なタンパク質のアミロイド凝集への関与を解明する。本研究では、アルツハイマー病など、タンパク質の凝集が原因とされるタンパク質ミスフォールディング病の機構の解明を目指し、分子シャペロンタンパク質の働きを明らかにすることを目的としている。
透析患者の死亡ならびに脳卒中発症に及ぼす心房細動のリスクの定量的評価

1, 510名の透析患者集団の心房細動有病者数は57人であり有病率は3.8%であった。同じ地域に住む一般住民(26, 469名、心房細動有病率1.5%)を基準とした心房細動標準化有病比(95%信頼区間)は、男女全体で2.59(1.91-3.26)、男性で1.80(1.29-2.30)、女性で2.15(0.66-3.63)であった。透析患者は一般住民と比較して心房細動を有している人が2倍多いことが判明した。平均3.9年間(総観察人年3, 909)の追跡調査を実施した1, 009名の透析患者(心房細動あり35名、なし1, 074名)での心房細動あり群vs.無し群での非調整総死亡率、心血管疾患死亡率、感染症死亡率、心筋梗塞罹患率、脳卒中罹患率(/1000人年)は、それぞれ、279 vs. 88.7、96.5 vs. 43.2、96.5 vs. 22.9、22.0 vs. 11.3、55.2 vs. 47.3であった。平均5.6年(総観察人年147, 513)の追跡調査を実施した26, 469名の一般集団では(心房細動あり402名、なし26, 067名)、それぞれ、25.9 vs. 6.84、12.2 vs. 1.46、4.70 vs. 0.89、2.37 vs. 0.59、28.7 vs. 4.81であった。ポアソン回帰分析により登録時の年齢を60歳、男女比を1/1に調整した心房細動による総死亡の相対危険(95%信頼区間)は、一般住民で1.76(1.34-2.31),透析患者で1.70(1.13-2.65)とほぼ同じ値であった。心血管死亡の相対危険は、一般住民で3.91(2.58-5.91),透析患者で1.27(0.64-2.50)で、心房細動は一般住民の心血管死亡リスクを4倍高めていたのに対して、透析患者では心血管死亡リスクを上げてはいなかった。感染症死亡リスクは、心房細動により一般住民(1.89(0.99-3.61))、透析患者(2.22(1.09-4.50))ともに約2倍上昇していた。脳卒中罹患リスクは心房細動の存在により一般住民で3.4倍(3.41(2.59-4.51))上昇していたが、透析患者では明らかなリスク上昇は観察されなかった。透析患者では一般住民に比べ心房細動有病率は2倍高く、心房細動による死亡リスク上昇は一般人と同様1.7倍であった。一般人で観察された心房細動による心血管死亡リスク上昇と脳卒中罹患リスク上昇は、透析患者では観察されなかった。

感染症死亡リスクは、心房細動により一般住民(1.89(0.99-3.61))、透析患者(2.22(1.09-4.50))ともに約2倍上昇していた。脳卒中罹患リスクは心房細動の存在により一般住民で3.4倍(3.41(2.59-4.51))上昇していたが、透析患者では明らかなリスク上昇は観察されなかった。透析患者では一般住民に比べ心房細動有病率は2倍高く、心房細動による死亡リスク上昇は一般人と同様1.7倍であった。一般人で観察された心房細動による心血管死亡リスク上昇と脳卒中罹患リスク上昇は、透析患者では観察されなかった。日本人透析患者の心房細動有病率は地域ベースの研究では未だに明らかにされていない。また、透析患者で心房細動がどの程度死亡リスクや脳卒中発症リスクを上げているのかは不明である。本研究課題では申請者らが従来実施してきた岩手県北部地域透析患者悉皆的コホート研究(カレン研究)に各透析施設で保有している透析患者の心電図情報を追加収集することにより、日本人透析患者の心房細動有病率を明らかにするとともに、心房細動が透析患者の死亡や脳卒中発症リスクをどの程度上げるのかを明らかにすることを目的としている。研究事業1年目の平成21年度には、上記25の透析施設長に従来のカレン研究に追加された形の研究としての心電図情報収集について周知し、各透析施設の透析スタッフと直接交渉し、心電図の複写作業についての具体的な日程を決めた後に研究者と研究支援者が透析施設を訪問して、スキャナによるノートパソコンへの取り込みならびに心電図の複写を直接紙媒体で収集する心電図の複写作業を行った。平成21年4月から平成22年3月までに複写した心電図は、コホート参加者1,632名中、1,511名(全体の92.6%)であった。心電図収集のできなかった121名は、当該透析施設での心電図記録が行われていなかった。収集された心電図の判読作業を同時進行で進めた。平成22年3月までの間に収集された心電図総数1,511枚中、研究代表者大澤が440枚の判読を終了した。一人の心電図判読は最低2人の医師による判読を行う予定であり、今後大澤が残り1,111名分の心電図判読を平成22年4月から順次進める予定である。尚1,511名分の心電図判読を、研究協力者の丹野講師と大学院在籍中の臨床系医師2名の合わせて3名が各々500名分の心電図判読を担当し、平成22年4月から平成23年8月を目処に判読作業を終了させる予定である。本研究課題では、申請者らが従来実施してきた透析患者悉皆的コホート研究に参加した透析施設で保有している心電図情報を追加収集することにより、透析患者の心房細動有病率を明らかにするとともに、心房細動が透析患者の死亡や脳卒中発症リスクをどの程度上げるのかを明らかにすることを目的としている。上記25の透析施設長に心電図情報収集について周知し、各透析施設の透析スタッフと直接交渉し、心電図の複写作業についての具体的な日程を決めた後に研究者と研究支援者が透析施設を訪問して、心電図の複写収集またはスキャナによるノートパソコンへの取り込みを行った。平成21年4月から平成23年3月までに収集した心電図は1,511名分(92.6%)であった。ミネソタコード全てのデータ入力を行う前に、洞調律、心房細動、心拍数、QRS電気軸、脚ブロック、左室肥大所見右室肥大に関連する項目のピックアップ作業を行い、これらの項目を優先して入力作業を実施した。判読作業の済んだ433人分(男322人、年齢59.4±12.9歳、女146人、61.0±11.0歳)のデータの電子化入力作業を実施して横断解析を試みた。その結果、心房細動は12名(2.8%)で確認された。その他ペースメーカ調律が6名(1,4%)存在した。陳旧性心筋梗塞が14名(3.2%、前壁7名、下壁7名)存在した。ミネソタコードの左室肥大関連3項目のうち、少なくとも一つの所見を有するものは322例(74%)、右室肥大の項目のどれか一つを有するものは400例(92%)存在した。今後1,511名の透析患者全員の心房細動有所見率を確認し、一般住民データとの比較を通して心房細動有病率の標準化有病比を算出するとともに、心房細動有所見者の死亡リスク、脳卒中罹患リスクを定量的に評価する予定である。
「入口支援」における触法知的障害者の福祉的支援に関する実証的研究

2018年度は罪を犯した障害者を受け入れた障害福祉サービス事業所職員に対するインタビュー調査のデータ分析を中心に研究を進めた。データ分析は定性的(質的)研究法を用いた。データ分析の内容は、定性的(質的)研究法勉強会(岡山県立大学村社卓研究室)で報告し、分析結果の精度を高めてきた。研究の結果、これまで入口支援で解明されてこなかった元被疑者・被告人のサービス利用開始後に事業所が取り組んでいる支援内容とその構造について明らかにした。特に本研究では、障害のある利用者に提供している生活支援や就労支援に加えて、元被疑者・被告人である利用者に対して実際に事業所が取り組んでいる支援内容とその構造を明らかにすることができた。本年度の研究結果の一部は、日本司法福祉学会誌『司法福祉学研究』18号(pp.60-78)に「元被疑者・被告人のサービス利用開始後における障害福祉サービス事業所による支援内容の検討」として掲載された。本研究は、触法知的障害者に対する福祉的支援(入口支援)のあり方を検討するものである。平成27年度は、1)起訴された触法知的障害者を受け入れた障害福祉サービス事業所職員への聞き取り、2)触法知的障害者に対する福祉的支援の枠組みの整理、3)ニュージーランドの触法知的障害者支援に関する情報収集の3点に取り組んだ。1)起訴された触法知的障害者を受け入れた障害福祉サービス事業所職員への聞き取りは、島根県内の施設を中心に3箇所にて実施した。聞き取り調査内容は質的(定性的)分析方法を用いて分析を進めている。平成28年度以降も継続して聞き取り調査に取り組み、平成28年度中には研究結果を論文等にて公表する予定である。2)触法知的障害者に対する福祉的支援の枠組みの整理は、ソーシャルワークの視点から整理を試みている。整理した内容は論文としてまとめ、『司法福祉学研究』(日本司法福祉学研究)第15号にて公表した。3)ニュージーランドの触法知的障害者支援に関する情報収集は、平成28年3月ウェリントン市およびその郊外にて行った。Te Korowai-Whariki等の触法障害者を対象にした入所施設等の視察および保健省関係者から、「知的障害者(強制ケアとリハビリテーション)法」の枠組みと刑事罰回避システム等に関する聞き取り等を行った。研究実績の概要に記載したように、概ね順調に研究を進めることができている。本研究の主な目的の一つは、調査研究を通じた入口支援の課題抽出である。当初は質問紙調査と聞き取り調査の二つの方法にてデータを収集することを計画していたが、本研究で明らかにする課題等を検討した結果、質的な内容に焦点化する必要があったころから、聞き取り調査に重点化するように計画を見直した。聞き取り調査は既に終えているものだけでなく、すでに日程調整の段階に入っている箇所も複数あるため、順調に調査が進んでいると考えられる。研究が当初予期していなかった場合として考えられるのは、聞き取り調査対象者の選定が遅れることである。その場合は、調査対象者の都合に合わせて柔軟に取り組んでいきたい。平成28年度は、平成27年度から継続して入口支援を通じて触法知的障害者の受入を検討した障害福祉サービス事業所職員に対する聞き取り調査を実施した。聞き取りにより得られたデータは、定性的(質的)研究法を用いて分析した。障害福祉サービス事業所における触法知的障害者の受入に関するプロセスを「受入を検討する時期」「受入を準備する時期」「受入を開始する時期」に分け、それぞれの時期に見られる支援特性を整理した。特に平成28年度は「受入を準備する時期」の障害福祉サービス事業所における被疑者・被告人の受入準備の構造と支援特性に焦点を当てて分析した、受入準備の構造は「事例の確認とサービスの調整」として明らかにされた。また受入準備における支援特性は「体験利用を通しての利用意思と適応能力の確認」として明らかにされた。この分析結果は、定性的(質的)研究法勉強会(岡山県立大学村社卓研究室)にて複数回にわたり報告した。この「受入を準備する時期」の分析結果をもとに、平成28年度は論文「障害福祉サービス事業所における被疑者・被告人の受入準備の定性的データ分析」としてまとめ、『島根大学社会福祉論集』第6号にて公表した。なお、平成28年度当初予定していた触法障害者の福祉的支援に関する海外調査等一部の調査は、所属機関の業務等により日程調整が困難となったことから平成28年度内での実施を見送っている。研究実績の概要に示したように、日本国内での調査およびデータ分析は順調に進んでいると言える。現在は、これまでの研究結果の比較のための調査等の準備を進めている段階である。一方で海外調査は、当初ニュージーランドでの情報収集を予定していたが、所属機関の新学部立ち上げ準備や家庭の事情等が重なり、日程調整が出来なかったため調査の実施を見送っている。平成29年度は本研究の全体計画のなかで、平成27年度・28年度の研究をふまえ、国内で取組可能な入口支援の展開モデルならびに触法知的障害者の地域生活支援モデルを提唱することを計画してきた。

この計画をふまえて、平成29年度は、平成27・28年度から継続して取り組んできた、入口支援を通じて触法知的障害者を受け入れ支援した経験のある障害福祉サービス事業所に対する聞き取り調査を行った。聞き取り調査は、近畿地方・中国地方の複数県にて実施した。聞き取り調査により得られたデータは逐語記録を作成した後に、定性的(質的)研究法を用いて分析した。とくに平成29年度は、「サービス利用開始後における障害福祉サービス事業所による支援内容の検討」に焦点を当て、障害福祉サービス利用後の支援特性を「再犯しないための働きかけ」として「生活の安定化に向けた働きかけ」構造とプロセスを整理するに至っている。分析の結果、触法障害者のサービス利用開始後の障害福祉サービス事業所の支援特性は、前者が「ルールの伝達と約束に基づく促しと確認」、後者は「生活の基盤作りに基づく評価の実施および確認とストレングスの発見」として明らかにされた。また両者は同時進行しつつ影響し合う関係であることも明らかにしている。研究結果は、日本司法福祉学会全国大会(2017年9月國學院大學渋谷キャンパス)および定性的(質的)研究法勉強会(岡山県立大学保健福祉学部村社卓研究室)にて報告した。家庭等の事情などにより、研究は遅れ気味である。平成30年度の延長申請が認められため、平成30年度中も継続して実施する予定である。2018年度は罪を犯した障害者を受け入れた障害福祉サービス事業所職員に対するインタビュー調査のデータ分析を中心に研究を進めた。データ分析は定性的(質的)研究法を用いた。データ分析の内容は、定性的(質的)研究法勉強会(岡山県立大学村社卓研究室)で報告し、分析結果の精度を高めてきた。研究の結果、これまで入口支援で解明されてこなかった元被疑者・被告人のサービス利用開始後に事業所が取り組んでいる支援内容とその構造について明らかにした。特に本研究では、障害のある利用者に提供している生活支援や就労支援に加えて、元被疑者・被告人である利用者に対して実際に事業所が取り組んでいる支援内容とその構造を明らかにすることができた。本年度の研究結果の一部は、日本司法福祉学会誌『司法福祉学研究』18号(pp.60-78)に「元被疑者・被告人のサービス利用開始後における障害福祉サービス事業所による支援内容の検討」として掲載された。平成28年度前期中に、A県内にある触法知的障害者の受入を検討したことのある障害福祉サービス事業所の職員に対する聞き取り調査を概ね10箇所で終える予定である。聞き取り調査で得られたデータの分析は、質的(定性的)分析方法を用いる。分析結果は、平成28年度中に学術論文として投稿する予定である。平成28年度後期は、B県内での調査も開始し、集まったデータからA県内で収集したデータ同様に質的(定性的)分析方法を用いた分析を開始する予定である。分析結果は平成29年度中に学術論文にて投稿する予定である。海外研究は、平成28年度も引き続きニュージーランドにて情報収集等を行う。視察先はDunedinにあるDonald Beasley Instituteをはじめ、複数箇所を予定している。引き続き「知的障害者(強制ケアとリハビリテーション)法」の支援体制等の情報収集を行うとともに、同研究機関で取り組まれた触法知的障害者の地域生活支援の研究成果等の情報も収集する予定である。
ユビキタス環境におけるダブル配列を用いた検索データベースの圧縮法に関する研究

ダブル配列をトライの深さごとに分割し,その分割したブロックの開始位置からの距離をBASE値とすることにより圧縮する手法のデータ構造とアルゴリズムを提案した.本手法を用いて,現在までに研究されている圧縮手法をさらに圧縮できることを確認した.1.トライの深さごとにブロックに分割を行った.各ブロックのBASE値を,次のブロックの開始位置からの距離とすることにより,各BASE値を小さくすることができ,BASE配列を圧縮することができた.2.分割したブロックのサイズが異なることに着目し,ダブル配列の2式を次のブロックとの大きさの割合をBASE値にかける次の式に変更することにより.さらにBASE値を小さく出来た.ここでrは次のブロックとの大きさの割合.dは,トライの深さを表す.3.1,2の手法を実現したまま,CHECK値に遷移した文字を格納し,CHECK配列を圧縮できることを確認した.4.上記のアルゴリズムをコンピュータ上で実現し,できるだけBASEの値が小さくなるように,試行錯誤を繰り返し,キーの追加アルゴリズムを改善した.5.特許記事から抽出した数百万件に及ぶキー集合を登録し圧縮率を求めた.また,従来のダブル配列,17年度の手法との圧縮率,速度の比較実験を行った.ダブル配列の圧縮手法について,次のアルゴリズムの提案と,ソフトウェアの開発を行った.1.現在の状態番号sと次の状態番号tとの差分を用いてダブル配列を作成するために,トライの深さごとにダブル配列を分割するデータ構造を提案した.このデータ構造により,t-sの値を小さく押さえることができるので,BASEの最大値を小さくできる.2.1のデータ構造により,必ずs<tとなるので,t-s>0が保証される.この値をCHECKに格納することにより,CHECKの値を小さくできる.3.ダブル配列を分割したように,トライの深さごとにTAILを分割することにより,MPトライのダブル配列において,BASEの絶対値を小さい値で押さえることができる.4.この相対状態番号を用いたダブル配列(相対ダブル配列)を静的なキー集合に対して作成するアルゴリズムと,検索を行うアルゴリズムを提案した.5.相対ダブル配列の理論的評価を行い,本手法の有効性を示した.6.EDRから抽出した,日本語,英語の10万25万キーワードを登録し,通常のダブル配列と比較して50%70%の圧縮を行うことができた.しかし,検索速度は,25倍となった.ダブル配列をトライの深さごとに分割し,その分割したブロックの開始位置からの距離をBASE値とすることにより圧縮する手法のデータ構造とアルゴリズムを提案した.本手法を用いて,現在までに研究されている圧縮手法をさらに圧縮できることを確認した.1.トライの深さごとにブロックに分割を行った.各ブロックのBASE値を,次のブロックの開始位置からの距離とすることにより,各BASE値を小さくすることができ,BASE配列を圧縮することができた.2.分割したブロックのサイズが異なることに着目し,ダブル配列の2式を次のブロックとの大きさの割合をBASE値にかける次の式に変更することにより.さらにBASE値を小さく出来た.ここでrは次のブロックとの大きさの割合.dは,トライの深さを表す.3.1,2の手法を実現したまま,CHECK値に遷移した文字を格納し,CHECK配列を圧縮できることを確認した.4.上記のアルゴリズムをコンピュータ上で実現し,できるだけBASEの値が小さくなるように,試行錯誤を繰り返し,キーの追加アルゴリズムを改善した.5.特許記事から抽出した数百万件に及ぶキー集合を登録し圧縮率を求めた.また,従来のダブル配列,17年度の手法との圧縮率,速度の比較実験を行った.