hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単子葉および双子葉植物におけるブラシノステロイド生合成の調節機構

エンドウ種子成熟過程と発芽過程におけるブラシノステロイドの役割エンドウ種子の成熟と発芽におけるブシノステロイド(BR)の生合成および代謝の役割を知るために、成熟と発芽の両過程における内生BR含量をGC-MSを用いて定量した。さらにBRの生合成・代謝に関与するP450酵素遺伝子D、CPD、DWF4およびBAS1をマメ科ESTをもとにPCRを用いてエンドウからクローニングし、RT-PCRによってそのmRNA発現量を調べた。種子の成長にともない6-deoxocastasterone(6-deoxoCS)からcastasterone(CS)への変換を触媒するD酵素のmRNA発現量が増大したが、これに比例してCSとブラシノライド(BL)の量が増加した。したがって、種子成長にはCSとBLが働いていると考えられた。成長が終了するころにはD遺伝子の発現量が減少するとともに、BLとCSの量が激減し、6-deoxoCSが多量に蓄積された。さらに種子が乾燥すると6-deoxoCSは激減し、BLとCSは消滅した。これはBAS1酵素によるものと考えられた。一方、前駆体BRの6-deoxocathasterone(6-deoxoCT)は完熟種子においても減少はしなかったことから、完熟種子における貯蔵型BRとしての役割を持っていると考えられた。発芽過程においては、吸水16時間後にすでにBR生合成遺伝子のmRNA発現量が増加していたが、内生BRの変動は見られなかった。しかし、その1日後、貯蔵されていた6-deoxoCTの減少に伴ってCSが増加した。3日後ではCS含量は種子よりも芽と根で多かったが、このことはD遺伝子の発現量が芽と根において高いことと一致した。しかし、いずれの段階においてもBLは検出されなかった。したがって、発芽過程においてはCSが活性型BRとして働き、その合成は初期には貯蔵型BRから、後期には新規合成によるものと考えられた。
恒星干渉計を利用した天体位置観測の研究

1.25cmクーゲ型反射赤道儀による恒星干渉計の製作クーデ焦点の口径25cmの2基の反射式赤道儀を製作した.室内実験を行ってから,構内の旧写真天頂儀室内で南北基線上に約3m離して設置し,マイケルソン恒星干渉計を構成した.この干渉計はヤングのダブルスリットの干渉原理に基づくものである.赤道儀主鏡口径は25cm,主鏡焦点距離75cm,副鏡焦点距離-0.75cmであり,合成焦点距離は150m200mの範囲で使用する.この結果0次の回折像は0.81.1mmとなる.光学系は光線を水平に導くクーデ型であり,両赤道儀の中央付近で光線を重ね合せる方式とした.室内実験ではHe-Neレーザー光源による望遠鏡光学系調整,光束結合機構及び干渉縞形式実験など,干渉計の光路調整を行った.2.恒星干渉計の口径選定大気ゆらぎによる恒星干渉計口径の干渉縞の鮮明度に及ぼす影響を検討した.大気乱流の低空間周波数領域まで考慮した場合,長基線干渉計では口径の鮮明度に及ぼす影響は小さく,鮮明度は1/2となる.本実験ではこれらの点を考慮し,口径を25cmとした.3.SITカメラによる干渉縞画像処理浜松ホトニクス社製の超高感度SITテレビカメラを使用し,感度試験を行い,干渉計を構成した場合約4等星まで検出可能の結果を得た.またSITカメラで撮影した像の画像処理方法を月面,星野画像に適用した.4.干渉計実験各望遠鏡の機械軸及び光軸を調整し,木星, αCyg, αAur等明るい星を使って,南北両望遠鏡の星像を重ね合せる実験を行い,干渉縞を検出するため干渉計の微調整方法を検討した.1.25cmクーゲ型反射赤道儀による恒星干渉計の製作クーデ焦点の口径25cmの2基の反射式赤道儀を製作した.室内実験を行ってから,構内の旧写真天頂儀室内で南北基線上に約3m離して設置し,マイケルソン恒星干渉計を構成した.この干渉計はヤングのダブルスリットの干渉原理に基づくものである.赤道儀主鏡口径は25cm,主鏡焦点距離75cm,副鏡焦点距離-0.75cmであり,合成焦点距離は150m200mの範囲で使用する.この結果0次の回折像は0.81.1mmとなる.光学系は光線を水平に導くクーデ型であり,両赤道儀の中央付近で光線を重ね合せる方式とした.室内実験ではHe-Neレーザー光源による望遠鏡光学系調整,光束結合機構及び干渉縞形式実験など,干渉計の光路調整を行った.2.恒星干渉計の口径選定大気ゆらぎによる恒星干渉計口径の干渉縞の鮮明度に及ぼす影響を検討した.大気乱流の低空間周波数領域まで考慮した場合,長基線干渉計では口径の鮮明度に及ぼす影響は小さく,鮮明度は1/2となる.本実験ではこれらの点を考慮し,口径を25cmとした.3.SITカメラによる干渉縞画像処理浜松ホトニクス社製の超高感度SITテレビカメラを使用し,感度試験を行い,干渉計を構成した場合約4等星まで検出可能の結果を得た.またSITカメラで撮影した像の画像処理方法を月面,星野画像に適用した.4.干渉計実験各望遠鏡の機械軸及び光軸を調整し,木星, αCyg, αAur等明るい星を使って,南北両望遠鏡の星像を重ね合せる実験を行い,干渉縞を検出するため干渉計の微調整方法を検討した.1.干渉縞実験昭和60年度に製作した一対の25cmクーデ型反射赤道儀で構成されるマイケルソン恒星干渉計を使ってHe-Neレーザー光源を使って室内干渉実験を行った。2基の望遠鏡を約10cm離して、光軸をほゞ同一直線上に配置し、光軸を含む平面の中央付近にHe-Neレーザー光源を置いた。ビームスピリッターを利用し光源を2分し、それぞれ小望遠鏡を使ってビームをしぼり干渉縞をつくった。この実験で、駆動機構を除き、干渉計の光路調整を行うことができた。2.SITカメラによる干渉縞画像処理本年度購入した浜松ホトニクス社製の超高感度(SIT)テレビカメラ一式を使用し、写真撮影した干渉縞のマイコン画像処理を行い、干渉縞の3次元強度分布を求めた。SITカメラによる星像観測感度の推定を行い本装置で明るい恒星の観測が可能であることを確認した。3.干渉計実験基台設計室内実験結果に基づき、緯度観測所構内の旧写真天頂儀室に南北方向に約3m離し2台の望遠鏡を設置するため、光波干渉実験基台の設計を行った。基台には干渉実験用光学部品及び光路調整用He-Neレーザー光源装置が配列される。必要部品はすべて購入した。計画が遅れたため、今年度中完成できなかったが昭和62年度早々屋外実験を開始する計画である。4.マイケルソン恒星干渉計における基線長と大気低周波乱流の関係の調査昭和60年度の調査に引続いて、低空間周波数の大気乱流スペクトル領域がマイケルソン恒星干渉計の干渉縞の鮮明度(visibility)に及ぼす影響を調べた。実際の大気の乱流スペクトルから求めた結果大気の低空間周波数領域の基線長に及ぼす影響は小さい。
ボツリヌス毒素産生遺伝子に関する分子生物学的研究

ボツリヌスC、D、E型毒素を精製し、これらに対するモノクロ-ナル抗体を作製した。これを用いて、各毒素間の抗原構造およびその作用を解析した。毒素遺伝子のクロ-ニングは、文部省より許可が得られたので、全力をあげて行った。まず、毒素遺伝子がC型、D型菌ではファ-ジDNA上に、E型およびブチリカム菌では菌の染色体上に、存在することを明らかにし、上記モノクロ-ナル抗体を利用して、それら遺伝子のクロ-ニングに成功した。C型の場合、EcoRI切断DNA断片中、7.8kbpsには毒素のN末端側の遺伝子が、3.0kbpsには毒素のC末端側の遺伝子が存在しており、両断片で全毒素をコ-ドしていることが明らかとなった。現在、遺伝子をプラスミドpUC118に挿入し、ザンガ-法で塩基配列を決定しているが、これまでに約1000個の塩基配列を決定した。E型菌の場合は、ファ-ジではなく菌の染色体上に毒素遺伝子は存在していたが、この場合も、毒素のN末端側をコ-ドしているものがEcoRIの切断片(1kbps)中に得られた。現在、このうち400個程の塩基配列を決定している。乳児ボツリヌス症をきたしたE型毒素を産生するブチリカム菌を米国CDCより入手し、この毒素遺伝子を検察したところ、上記E型菌の場合と同様に、菌染色体のEcoRI断片(1kbps)上に存在していた。この遺伝子は、E型菌のものとはプロモ-タ-やSD配列は完全に、その他の部分もほとんど一致していた。従って、何らかのベクタ-を介して、E型毒素遺伝子がブチリカム菌に持ち込まれたものと推察された。
重症心身障害児をもつ母親の社会的支援ネットワークに関する研究

重症心身障害児とその介護者である母親に関するサポートネットワークの構造と課題について母親らの語りから明らかにすることを目的とした。母親らのライフストーリーから、子の出産から現在までのサポートネットワークの構造を整理した結果、乳児期から児童期、そして現在に至るまでに、共通している点はソーシャルワークや相談支援機能の充実が必要となっていることである。実際には、母親自らが重症児の生活全てをマネジメントする実施主体となっており、重症児とその母親を取り巻くサポートシステムの構築や支援を統合する相談窓口を確立する必要性があると考える。重症心身障害児(以下、重症児)をもつ母親らの日常生活の把握およびこれまでのライフストーリーの分析をすることを目的とし、A県B市に在住する母親を対象に半構造化面接を実施した。面接はC相談支援機関内の一室で実施した。面接の内容としては子どもの出産からこれまでの生活について自由に語ってもらった。母親らの語りについて逐語記録を作成し、地域生活継続の要因を分析した結果、「出産後の医療関係者との信頼関係」「地域における信頼できる専門職」「重症児をもつ母親らとの出会い」「母親同士の情報交換と精神的サポート」等が明らかとなった。重症児の地域生活支援を担う神奈川県川崎市・横浜市・藤沢市の3つの事業所を視察した。すべての事業所はその地域に不可欠な事業を展開しており、母親らが抱える悩みや困りごとはほぼ共通していた。母親らは「NICU退院後の情報収集」、「子と母親の地域での孤立」に悩んでおり、それらを解決している方策は「母親同士の情報共有と信頼関係」や「訪問看護等の看護師やヘルパー等との会話」が重要であることが明らかとなった。ある事業所では、退院後にすべての関係職種が集まりケア会議を行い、その場に事業所の相談員が参加し、互いの役割と今後の支援方策について検討しており、円環的に母親を支えるべく体制が構築され始めていた。いかに母親が日常生活のストレスを発散するかが考えられており、母親をサポートする一つの社会資源として事業所が重要な役割を果たしていた。平成25年3月には母親らが子どもとの遊びを行う行事を企画・運営した。その際、学生ボランティアを募り、運営のサポートおよび子ども達との関わりを担った。子どもと母親らの笑顔が多くみられ、満足感と充実感を得たとの語りがみられた。面接の実施、各地における支援体制の情報提供などを母親らに行ったことが、徐々に母親らのエンパワメントにつながっていると考えられる。重症心身障害児(以下、重症児)とその介護者である母親に関するサポートネットワークの構造と課題について母親らの語りから明らかにすることを目的として、重症児を持つ母親4名を対象に半構造化面接を実施した。母親らのライフストーリーは、過去から現在へ、子どもの「出産から退院まで」、「自宅での生活のはじまり」、「病院や障害児通園施設における出会い」、「学校生活のはじまり」、「現状」というように時系列に展開していた。また、母親が獲得していたサポートは、乳児期から幼児期にかけて「出産後の医療関係者」、「地域における信頼できる専門職」、「重症児をもつ母親ら」からのサポートを獲得し、その後に「母親同士の情報交換と精神的サポート」を獲得している結果となった。子どもの出産後からの入院生活、そして退院後の在宅における生活を継続してきた過去、そして現在においても、ソーシャルワークや相談支援が十分にその機能を果たしていない状況が見受けられる。重症心身障害児(以下、重症児)をもつ母親らの生活ニーズの把握、日常的な生活の様子、社会的支援ネットワーク有無の状況、フォーマル・インフォーマルサポートの状況を把握することを目的とし、A県B市に在住する重症児をもつ母親ら4名を対象に、グループインタビューを実施した。グループインタビューはC相談支援機関内の一室で実施した。母親らの語りについて検討を行った結果、生活ニーズとして、「生活実態の理解促進」「サービス利用の柔軟性」「既存サービスの利用拡大・新サービス創設」「情報集約と情報提供窓口の設置」「社会的支援ネットワーク構築」「ピアサポート体制構築」を求めていることが明らかとなった。また、地域における支援ネットワークについては、「母親自身の健康管理」が子どもの命を支える基盤となっていること、「現在の生活を維持することの重圧」を母親が一手に引き受けている様子を伺うことができた。また現在生活している地域内では「相談相手がいない」、「家族以外の支援者がいない」現状に対する訴えが見られた。しかし、家族間における重症児の支援状況についても十分ではないとの語りもみられ、そういった家庭環境の中、家庭外に支援や助けを求めることの遠慮から母親一人が子育てを担っている現状が明らかとなった。

将来的には、母親達が重症児の利用できるサービスの立ち上げや母親同士の日常的な支え合いを考えており、NPO法人や福祉サービス事業所等、重症児の支援に先駆的に取り組んでいる助言者を必要としている状況であった。情報収集・発信の利便性向上が求められており、ICTを得意とする専門家や協力者を募り、障がいのある子どものための福祉制度や子育てに関する情報発信の必要性が認識されていることが明らかとなった。インタビューを通じて、今後の母親らの支援体制を構築するための有益な基礎情報を把握することができたと考えられる。重症児を持つ母親らへの個別の半構造化面接を実施し、逐語記録の作成、ライフストーリーの分析が計画通り進んでいる。具体的には、子どもと母親らに専門的に関わる専門職種の存在や医療機関からの情報提供、相談支援窓口との関係性などが母親らの日常生活を支える要因となっていることが明らかとなることでこれからのサポート体制のあり方を検討することが可能となっている。また、母親らが自ら企画・運営した事業について運営サポートを担い、母親らをエンパワメントすることができた。平成24年度の研究活動を通して母親らとの信頼関係が深まっており、母親らが自ら今後の会報作成を提案するなど、ピアサポートの面において徐々に進展してきている。様々な人的環境が母親らに関わることにより、母親らのサポートとエンパワメントが推し進められている。母親らの語りでは、長期的にかつ定期的に第三者が関係することにより、今後の見通しや意見の集約等が順調に進んでいる旨の状況が見受けられており、研究はおおむね順調に進展している。先行研究の検討、グループインタビューの実施が計画通り進んでいる状況である。重症心身障害児を持つ母親ら、相談支援機関への調査協力依頼が順調に進展し、協力体制を構築することができている。具体的には、母親らが生活上における困り事や訴えを集約する機会を望んでいたこと、また、家族以外の支援を必要としており地域における支援者を必要としていた背景があったためであると考えている。母親らを対象にしたグループインタビューの実施により、重症児をもつ母親らの生活実態や生活ニーズが把握することができた。また、母親らの相互作用により、母親自身が体験を語ることで、分かち合いや支え合いといった精神的なサポートが自然に行われていたため、母親らおよび調査者が有益な協力関係を構築することができている。今回の調査分析結果を次年度の研究内容に反映することが可能となり、母親らの半構造化面接への基礎資料として整理することができた。母親らが自ら活動を外部に向けて発信するべく、会報の作成を計画している。作成にあたっては、母親らが役割を決定し、会報の構成内容を検討する。同じ状況におかれた内外の母親らをはじめ、県内外の関係機関に配布する予定である。また、重症児および母親の生活事例集の作成と検討を行い、社会資源の集約と情報発信の方策を検討する。
相対主義の意味と主観性の哲学の可能性

近代における主観性理論の展開には時代の科学的知見が色濃く反映している。すなわち、普遍的な原理を求めた主観性理論それ自身が歴史性に大きく制約されているのである。また、「客観的たれ」という近代科学の主張それ自体も、特定の社会的主体であるある科学者にとっての仮説であり要請にすぎない。科学は、社会的欲求によって突き動かされているが、自らの全体的な意味を問うことなく、普遍性・斉一性・客観性といった確実性の基準を設定することによってカモフラージュし、かえって相対主義を助長する役割を果たす。主観性理論は、懐疑と相対化の流行という、この逆流の中でこそ重要な展開を見せる。主観性理論の展開と相対化現象とのこうした関わりから確認されるのは、絶対的に確実な客観的認識を目指す科学的な営みが主観の自己確証の試みと根本的に結びついているということである。究極の価値、絶対的な確実性、不動の根拠、永遠の原理-科学の目標として求められてきたこれらのものは、超越論的哲学の探究を経た後では、主観の「理念・理想」として、主観の営みをいわば追認的に保証する装置にほかならないことが明らかになる。絶対的な真理なるものは、人間理性にはその存在すら厳密には確認する術のない、「理念」として要請されたものにほかならない。こうした確認によって相対主義がさらに加速されるのは必然であろう。様々な「究極の価値」が唱えられている以上、果てしのない不毛な論争を覚悟するか、さもなければ互いの「相対性」を容認するほか方法はないように見える。だからといって「理念」を求めることが無意味だというのではない。人が自己の「正当性」を確認しようとするのは、人間の基本的な在りようだからである。問題は相対主義の意味を重ねて問うことによってしか解れてはこない。その手がかりの少なくともひとつは、主観性の哲学の可能性を尋ねるところにこそ求められねばならない。今年度は主に研究分担者の個別分担テーマに即して、各人の専門領域における歴史的研究を行ってきた。これまで2回の合同研究会を開催し、それぞれ4名の研究発表を行い、討論を重ねた。また各分担者がそれぞれ資料収集等を行い、その成果の一端を雑誌論文、著書、翻訳等として発表・刊行した(または予定である)。本研究に関して大まかに言って、主にふたつの問題がクローズアップされた。一つは、主観性理論の展開に時代の科学的知見が色濃く反映しているという点、つまり、不動の、いわば時代を通底する根拠を目指していたはずの主観性理論をそれ自身が歴史性に大きく制約されているということである。そして今一つは、「科学的に客観的たれ」という主張それ自体が、特定の社会的主体にとっての仮説であり要請にすぎないということ、言いかえれば科学主義を唱えることが取りも直さず相対主義を推進することに繋がるということである。主観性理論は、懐疑と相対化の流行という、まさしく逆流のなかでこそ重要な展開を見せる。したがって、主観性理論の展開は、哲学者の個人的な述懐というよりはむしろ、明らかに社会批判という意味と視点をもっているといわなくてはならない。これに対して科学は、社会的欲求によって突き動かされているにもかかわらず、自らの全体的な意味を問題にせずに、普遍性・斉一性「客観性」といった確実性の基準を設定することによってカモフラージュし、かえって相対主義を助長する役割を果たす。ということは、科学主義の側も実をいえば、科学者のみならず、科学者が属する社会の主観主義的在り方によってその方向性を規定されるということである。次年度は以上の成果および問題点を、自由・神・懐疑・自然等々の諸テーマに関接させながら討究する予定である。

その手がかりの少なくともひとつは、主観性の哲学の可能性を尋ねるところにこそ求められねばならない。今年度は近・現代に共通するテーマに焦点を当て、諸テーマに関連して近代科学の諸前提を検討した。テーマはa)懐疑と真理、b)意識と自由、c)神と自然、d)実存とニヒリズム(価値転倒)であった。いずれの場合も同時に主観性理論の展開と相対化現象の関わりについて討議を繰り返した。その中で特に確認されたのは、絶対的に確実な客観的認識を目指す営みが主観性の自己確証のそれと根本的に結びついているということ、真理・自由・神といった「理念」の主観的な性質の故に、これらがいずれも相対性を免れ得ないものだということである。そうした「理念の衣」はもちろん、それを取り去った生においても、ニーチェ的なパースペクティヴィズムが顔を覗かせるのである。究極の価値、絶対的な確実性、不動の根拠、永遠の原理--これまで人々の目標として求められてきたものは、超越論的哲学の探求を経た後では、主観の「理念・理想」として、主観の営みそのものを追認的に保証する装置に他ならないことが明らかになった。確固不動の絶対的な真理なるものは、人間理性にはその存在すら厳密には確認するすべのない、単に「要請された理念」の一つにすぎない。とすれば、たしかに、こうした確認によって相対主義が惹起されるのは必然である。様々な人々が様々な「究極の価値」を唱えていることからすれば、結局は互いの「相対性」を容認するほかとるべき方法はないと言うべきである。問題は、したがって、相対主義の意味を重ねて問うことによってしか解れてはこない。その手がかりの少なくとも一つはやはりなんと言っても、主観性の哲学の可能性を訪ねるところに求められねばならない。その意味では、われわれの共同研究は、われの提示した課題の重要性を改めて確認するに至ったのである。この探求は、研究分担者全員が今後とも引き続き担っていく所存である。
官能基転移反応によるＲＮＡの化学修飾法の開発

本研究はRNAの機能を人工的に制御する手法の開発を目的に、複合体形成を引き金として官能基を標的RNAの特定部位に有機官能基を転移させる人工機能性オリゴヌクレオチドの合成を検討した。平成25年度までに、2ービニルー1,3ージケトン型転移基にアジド基を導入したものを合成し、mRNAへの転移後様々なアセチレン化合物との反応を行った。さらに、平成26年度は、官能基の転移によってシトシンアミノ基の加水分解を促進する官能基を設計し、種々の芳香族アシル基により4N-アシル化されたシチジン誘導体を用いて検討したところ、Sc(OTf)3存在下、脱アミノ化反応が進行することがわかった。そこで、4N-アシルを組み込んだ6塩基長オリゴヌクレオチドを用いて検討したところ、脱アミノ化体の生成が示唆された。脱アミノ化の確認にはさらなる生成物の分析が必要である。この有望な結果を受け、標的RNAに光照射で目的塩基を修飾するための新規アシル化分子として7ーニトロインドリン誘導体を設計した。7ーニトロインドリンを含むヌクレオシド誘導体合成を計画し、予備検討により鍵中間体の合成に成功した。本研究により、シトシン4位アミノ基の化学反応による脱アシル化のための重要な知見を得ることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はRNAの機能を人工的に制御する手法の開発を目的に、複合体形成を引き金として官能基を標的RNAの特定部位に有機官能基を転移させる人工機能性オリゴヌクレオチドの合成を検討している。種々の可能な転移基の中で、これまで2-ビニル-1,3-ジケトン型転移基がすぐれた転移能を示した。一方、この転移基によって巨大なmRNA分子を修飾しても、修飾反応の確認が非常に困難であった。そこで平成24年度はこの転移基にアジド基を導入したものを合成し、mRNAへの転移後様々なアセチレン化合物との反応を行うことを計画し、アジド基を含む2-ビニル-1,3-ジケトン型転移基の合成を検討した。その結果、前駆体のアルデヒド構造体までの合成に成功した。DNAに保存されている遺伝情報はRNAに転写され、タンパク質に翻訳されて機能が発現する。近年タンパク質の鋳型とならない非コードRNAの重要な役割が見いだされ活発に研究されている。さらにRNAに対する化学修飾によってRNAの様々な機能分化が起こることが分かってきた。そこで本研究では、人工的にRNAに特異的化学修飾する人工核酸の開発を目的に、様々な官能基を導入できる手法を検討した。これまで、官能基転移反応を活用し、転移基にアセチレン基を導入し、アジド基をもつ蛍光物質などとのクリック反応によってさまざま化学修飾を実現することができた。一方、この反応には銅触媒を使用する必要があり、将来生体内で活用するには制限があった。そこで、平成25年度はアジド基を有する転移基を合成し転移反応とその後の銅触媒を用いないクリック反応を検討した。その結果、標的RNAに高収率で官能基を転移させ、その後FAM蛍光基をクリック反応で導入することに成功した。この成果は第40回国際核酸化学シンポジウム(2013年横浜)でポスター発表した。官能基転移反応の目的の一つはRNAの鋳型効果を変化させることである。本研究では直接的にシトシンアミノ基の加水分解を促進する手法の検討を始めた。まず理論的に可能な反応を計算化学を用いて検索し、アミノ基のリン酸化反応を設計した。リン酸基のエステル構造を種々検討し、電気陰性度の異なる置換基を検討することとした。RNAを用いた検討を行う前に、リボヌクレオシドを用いてモデル反応を開始し、アミノ基のアシル体およびリン酸アミド体の合成に成功した。合成における重要中間体である転移基アルデヒドの合成に成功した。目的の一つであった、転移反応とその後のクリック反応を銅触媒を用いない転移基を用いて行うことができた。

さらにもう一つの目的であるシトシン脱アミノ化反応の検討を開始することができた。アルデヒド甲間体にビニル基を導入し、転移基の合成を完了する。さらにオリゴヌクレオチドに搭載し、標的RNAとの反応、さらに引き続いてクリック反応により、蛍光団など様々な分子によるRNA修飾を行う。シトシン脱アミノ化反応を緩和な条件で行うための脱離基を詳細に検討する。高温など過酷な条件が必要になった場合、RNAを基質に実現することが困難になるため、反応加速効果のある金属触媒を検索する。また、脱アミノ化に相応しい脱離基を新たに分子設計、合成を検討する。
梁材端接合部における応力伝達の基本性状

鋼構造建築物の角形鋼管柱とH形断面梁の接合部における曲げモメントは梁フランジ接合部と梁ウェブ接合部によって伝達される.梁ウェブ接合部分が負担する曲げは、柱の幅厚比が大きい場合には梁全体の曲げに対して小さくなり伝達効率が低下する.そこで本研究では、梁ウェブ接合部分を補強し積極的に曲げを負担させ柱梁接合部の性能を向上させることを目的として、梁ウェブ取付け位置における柱内部を補強した.接合部を含む部分骨組架構について実大実験を行い、補強効果を検討した試験体は、角形鋼管柱BCR295にH形鋼梁SN490Bを接合した逆丁字型とし、柱幅は400mmと350mmの2種類とし,梁材はH-500×200×10×16である.梁ウェブ接合部分における補強方法は梁ウェブが接合する裏側に縦スチフナ設ける形式を採用した.縦スチフナは柱側面と隅肉溶接している.試験体は,無補強の試験体に加えて,柱の板厚を数種類設定した計8体である。加力方法は梁頂部に油圧ジャッキによる正負漸増繰返しの水平荷重を作用させるものである。実験の結果から,柱400mmの無補強の試験体では梁フランジが脆性的な破断を生じ,変形能力は小さい.これに比べてウェブ接合部分を補強したの試験体は梁の局部座屈で終局状態となり変形能力に優れた挙動を示した.柱350mmの試験体ではすべて梁フランジの局部座屈で終局を迎えた.これより柱の補強は柱の幅厚比が大きい場合に特にその効果が大きいといえる.柱幅が350mmのものについては、補強により耐力は上昇するが、梁フランジの局部座屈を早めるため塑性変形能力は若干減少することが分かった.鋼構造建築物の角形鋼管柱とH形断面梁の接合部における曲げモメントは梁フランジ接合部と梁ウェブ接合部によって伝達される.梁ウェブ接合部分が負担する曲げは、柱の幅厚比が大きい場合には梁全体の曲げに対して小さくなり伝達効率が低下する.そこで本研究では、梁ウェブ接合部分を補強し積極的に曲げを負担させ柱梁接合部の性能を向上させることを目的として、梁ウェブ取付け位置における柱内部を補強した.接合部を含む部分骨組架構について実大実験を行い、補強効果を検討した試験体は、角形鋼管柱BCR295にH形鋼梁SN490Bを接合した逆丁字型とし、柱幅は400mmと350mmの2種類とし,梁材はH-500×200×10×16である.梁ウェブ接合部分における補強方法は梁ウェブが接合する裏側に縦スチフナ設ける形式を採用した.縦スチフナは柱側面と隅肉溶接している.試験体は,無補強の試験体に加えて,柱の板厚を数種類設定した計8体である。実験の結果から,柱400mmの無補強の試験体では梁フランジが脆性的な破断を生じ,変形能力は小さい.これに比べてウェブ接合部分を補強したの試験体は梁の局部座屈で終局状態となり変形能力に優れた挙動を示した.柱350mmの試験体ではすべて梁フランジの局部座屈で終局を迎えた.これより柱の補強は柱の幅厚比が大きい場合に特にその効果が大きいといえる.柱幅が350mmのものについては、補強により耐力は上昇するが、梁フランジの局部座屈を早めるため塑性変形能力は若干減少することが分かった.鉄骨構造物の角形鋼管柱を用いた梁端混用接合部において,梁のウェブ接合部分による曲げモーメントの伝達能力は小さい.しかし,梁ウェブ接合部分の柱の面外変形を抑えて接合部全体の接合耐力を大きくすることで梁材の塑性変形能力の向上が期待できる.本年度はこの点に着目し実験的検討を行った.梁ウェブ部分における柱内部を補強した場合について実大実験を行い,補強方法や柱形状の違いによる差を検討することを目的とした.試験体は,柱にH形鋼梁を片側に接合したT字型とした.柱材は,内蔵ダイアフラムを有するプレス成形角形鋼管と貫通ダイアフラムを有するロール形成角形鋼管の2種類を使用し、梁ウェブ部分における補強の方法は、水平方向の補強ダイアグラムを用いたタイプまたは縦スチフナを用いたタイプである.これらと比較のために一般に用いられている無補強タイプのダイアフラムを用いた試験体を計画した.繰り返し載荷実験の結果から,ウェブ接合部を補強することにより梁端混用接合部の力学的性能は向上することが認められた.この向上率は柱の径厚比が大きいほど明瞭である.プレス成形角形鋼管の内蔵ダイアフラムの取り付き方向の強軸,弱軸については補強効果の差は見られなかった.水平方向の補強ダイアフラムでウェブ接合部分を補強するタイプが最も柱の面外変形を抑えることができる.縦スチフナ補強タイプの結果から,縦スチフナは梁ウェブと同一平面内に取り付けなければ補強効果が小さい.補強効果については梁材の性能の影響が大きく梁材の降伏比が小さく,破壊靱性値が小さな梁の場合に特に梁ウェブ取り付き部分の柱の補強は有効であることが判明した.

鉄骨構造物の角形鋼管柱を用いた梁端混用接合部において,梁のウェブ接合部分による曲げモーメントの伝達能力は小さい.しかし,梁ウェブ接合部分の柱の面外変形を抑えて接合部全体の接合耐力を大きくすることで梁材の塑性変形能力の向上が期待できる.この点に着目して本年度は平成11年度の研究を発展させて実験を計画した。梁ウェブ部分における柱内部を補強した場合と無補強の場合を比較することを基本として実大実験を行い,更に柱のウェブ接合部分の補強方法や柱の幅厚比の違いによる差を検討することを目的とした.試験体は,柱にH形鋼梁を片側に接合したT字型とした.梁ウェブ部分における補強の方法は,水平方向の補強ダイアフラムを用いた形式または縦スチフナを用いた形式である.梁端接合部の接合形式として、梁フランジと梁ウェブの両者を溶接接合する形式と梁フランジを溶接接合して梁ウェブを高力ボルト接合する形式の2種類の接合形式を設定した。更に、梁端接合部の破壊現象の重要な要因となる梁の鋼種として2種類を計画した。繰り返し載荷実験の結果から,ウェブ接合部を補強することにより梁端混用接合部の力学的性能は向上することが認められた.この補強効果は柱の径厚比が大きいほど明瞭である.無補強の試験体では梁フランジの破断により最大耐力を示したが、水平方向のダイアフラムおよび縦スチフナによって補強した試験体は梁フランジの破断は生じず、梁の局部座屈で最大耐力を示し、優れた塑性変形能力を発揮した。水平方向の補強ダイアフラムと縦方向のスチフナは両者ともに柱の面外変形を抑えることができる.両者の比較では縦方向のスチフナによる補強形式が水平方向のダイアフラムによる補強に比べてやや補強効果が大きい。補強効果は梁の材料としての性能が低い場合にその効果が大きく、梁ウェブ接合部分の接合効率が小さい場合に特にウェブ取り付き部分の柱の補強は有効であることが判明した.鋼構造建築物の角形鋼管柱とH形断面梁の接合部における曲げモーメントは梁フランジ接合部と梁ウェブ接合部によって伝達される.梁ウェブ接合部分が負担する曲げは、柱の幅厚比が大きい場合には梁全体の曲げに対して小さくなり伝達効率が低下する.そこで本研究では、梁ウェブ接合部分を補強し積極的に曲げを負担させ柱梁接合部の性能を向上させることを目的として、梁ウェブ取付け位置における柱内部を補強した接合部を含む部分骨組架構について実大実験を行い、補強効果を検討した.試験体は、角形鋼管柱BCR295にH形鋼梁SN490Bを接合した逆丁字型とし、柱幅は400mmと350mmの2種類とし,梁材はH-500×200×10×16である.梁ウェブ接合部分における補強方法は梁ウェブが接合する裏側に縦スチフナ設ける形式を採用した.縦スチフナは柱側面と隅肉溶接している.試験体は,無補強の試験体に加えて,柱の板厚を数種類設定した計8体である。加力方法は梁頂部に油圧ジャッキによる正負漸増繰返しの水平荷重を作用させるものである。実験の結果から,柱400mmの無補強の試験体では梁フランジが脆性的な破断を生じ,変形能力は小さい.これに比べてウェブ接合部分を補強したの試験体は梁の局部座屈で終局状態となり変形能力に優れた挙動を示した.柱350mmの試験体ではすべて梁フランジの局部座屈で終局を迎えた.これより柱の補強は柱の幅厚比が大きい場合に特にその効果が大きいといえる.柱幅が350mmのものについては、補強により耐力は上昇するが、梁フランジの局部座屈を早めるため塑性変形能力は若干減少することが分かった.
ラットBBN誘発膀胱癌の発生初期に関与する遺伝子群のクローニング

我々は、尿路上皮癌の癌抑制遺伝子の不活性化として、9q、11p17pに注目してきた。また、ヒト腎癌に関する9pの異常についての解析がこの期間に進行した。この様なヒト腫瘍組織の遺伝子解析と平行してラットの実験発癌系を利用した初期癌あるいは前癌病変の遺伝子変化をRNAレベルで知ることによって、責任遺伝子の同定あるいは単離を試みた。ラットから単離したクローンではその遺伝子相同性から対応するヒトの遺伝子を同定することが可能である。現在までWistar系ラットにBBNを経口投与して約6ヶ月後に得られた膀胱における過形成、乳頭腫、および上皮癌の組織から細胞の総RNAを抽出した。RNAら逆転写酵素によりcDNAを作り、さらに2本鎖DNAとしてラムダファージのcDNAライブラリーを作成し、サブトラクションによりクローンを得た。一方、differetial RT-PCR法ではそれぞれのmRNAについてcDNAを作成した後、ランダムプライマーの組み合わせによってPCR反応を行い、発現に差のある42個のバンドについてノーザンブロット他の方法で確認した。現在、既知の遺伝子の発現が主として検出されているが、その特異性については実験の繰り返しによる検定が予定されている。初期癌あるいは上皮内癌などではRNA量に制限があるために、ノーザンブロットによる発現量の再現的検討が非常に困難であった。定量的PCR法による発現の検出が予定されている。我々はヒト尿路上皮癌を対象として、癌抑制遺伝子の不活化の指標である対立癌遺伝子の欠失を検出することでヒトにおいては染色体9q、11p、17p上の癌抑制遺伝子の不活化が尿路上皮癌の発生進展に非常に重要な位置を占めていることを示してきた。しかし、厳密な意味での尿路上皮癌の初期変化をヒトの腫瘍材料から手に入れることは非常に困難である。本研究では、ラットの実験発癌系を利用し、初期癌あるいは前癌病変の遺伝子変化をRNAレベルで捕え、初期遺伝子変化の未知の遺伝子の単離、同定を行うことを目的とする。Wistar系ラットにBBN(N-butyl-N-(4-hydroxybutly)nitrosamine)を経口投与し膀胱腫瘍を誘発する際に付随して生じた乳頭腫、過形成、上皮内癌からRNAを抽出した。このRNAを用いてdifferential RT-PCR法によって得られた各々の産物を泳動し正常部の産物、病変部の産物の泳動パターンを比較し、それぞれ不一致なバンドを切り出し再度PCR反応を行った後、ベクターに組み込み塩基配列を解析中である。既存の遺伝子バンクの情報と比較すると共に、新たなクローンについてはcDNAライブラリーによりクローンを得て検討する。正常と比較した際のバンドの差が顕著である場合でも安定した結果が反復できるとは限らずバックグラウンドの評価に問題が残り、改善を合せて検討中である。我々は、尿路上皮癌の癌抑制遺伝子の不活性化として、9q、11p、17pに注目してきた。またヒト腎癌に関する9pの異常についての解析がこの期間に進行した。現在までWistar系ラットにBBNを経口投与して約6カ月後に得られた膀胱における過形成、乳頭腫、および上皮内癌の組織から細胞の総RNAを抽出した。RNAら逆転写酵素によりcDNAを作り、さらに、2本鎖DNAとしてラムダファージのcDNAライブラリーを作成、サブトラクションによりクローンを得た。一方、differential RT-PCR法ではそれぞれのmRNAについてcDNAを作成した後、ランダムプライマーの組み合わせによってPCR反応を行い、発現に差のある42個のバンドについてノーザンブロット他の方法で確認した。
音響科学活性を有するナノ微粒子を利用した腫瘍組織選択的がん治療法の開発

超音波と併用することにより殺細胞効果が発現、または増強されるナノ粒子をスクリーニングした結果、フラーレン、水酸化フラーレン及びトリスフラーレンで優れた増強効果を認めた。活性酸素種消去剤添加の殺細胞作用に対する効果とESRによる活性酸素種の測定から、殺細胞作用機序における一重項酸素の関与を確認した。水酸化フラーレンを用い、マウス皮下に移植した実験腫瘍(Colon26)を対象に、音響化学療法の効果を調べた。水酸化フラーレンを直接腫瘍に注入後超音波照射を行った。薬物・超音波それぞれ単独では効果を生じない投与量と強度において腫瘍の増殖を抑制できることが確認された。この結果からinvivoにおいてもフラーレン誘導体が音響化学的に抗腫瘍活性化されていることが示された。本年度は、超音波単独、または薬物との併用による抗腫瘍効果を、in vitro腫瘍細胞を用いて確認した。超音波の作用には物理作用と、キャビテーションを介して発生する活性酸素種による化学作用とがあると推定されるため、活性酸素種消去剤添加の殺細胞作用に対する影響を検討した。OHラジカルの消去剤であるマンにトールとスパーオキサイドラジカルの消去剤であるSODの添加は併用による殺細胞効果に対し有意な抑制作用を示さなかったのに対し、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波とフラーレン、または水酸化フラーレン併用処置の殺細胞効果を著しく抑制することを認め、殺細胞作用機序における一重項酸素の関与を確認した。超音波照射による水溶液中での活性酸素生成をラジカル生成を指標として電子スピン共鳴(ESR)により測定した。活性酸素に特異的なスピントラップ剤による生成量の測定と消去剤による阻害効果により一重項酸素の関与を推定した。また、これらのナノ粒子と併用が可能なポルフィリン誘導体(mono-l-aspartyl chlorin e6, Npe6とzinc phthaloctanine tetrasulfate, ZnPcTS)の音響化学活性を調べ、Npe6とZnPcTSが超音波によって音響化学的に抗腫瘍活性化することを確認した。次年度以降は、超音波を照射によりナノ微粒子の活性化によって音響化学的抗腫瘍効果を発揮させ腫瘍の治療を行う予定である。超音波は生体に対する深達性に優れるので、外部エネルギーとして用いれば、生体深部にある患部にも適用することができると考えられる。さらに、超音波の音圧に感応して周波数特異的に共振するナノ微粒子でがん組織を標的化すると、このナノ微粒子が目的部位に集積したかどうかを超音波画像診断によって可視化し確認できる。そして、薬物の集積を確認した上で、超音波を照射し、ナノ微粒子を音響化学的に活性化させることで、抗腫瘍効果を発現することができる。そこで、本研究では、DDS単独の技術的な限界を克服することを目的に、遠隔作用力を持つ外部エネルギーである超音波と音響化学的に抗腫瘍活性化するナノ微粒子を組み合わせた新たな治療システムの開発を行うことを目的とした。これまでに、超音波単独、または薬物との併用による抗腫瘍効果を、in vitro腫瘍細胞を用いて確認した。本年度は、水酸化フラーレンを用い、マウス皮下に移植した実験腫瘍(Colon26)を対象に、薬物の体内動態と音響化学療法の効果を調べた。この結果からin vivoにおいてもフラーレン誘導体が音響化学的に抗腫瘍活性化されていることが示された。次年度以降は、ナノ微粒子の活性化するための超音波を照射条件の詳細な検討とナノ微粒子の音響化学的活性化によるアポトーシス誘導の検討を行う予定である。

そこで、本研究では、DDS単独の技術的な限界を克服することを目的に、遠隔作用力を持つ外部エネルギーである超音波と音響化学的に抗腫瘍活性化するナノ微粒子を組み合わせた新たな治療システムの開発を行うことを目的とした。これまでに、超音波単独、または薬物との併用による抗腫瘍効果を、in vitro腫瘍細胞を用いて確認した。超音波と併用することにより殺細胞効果が発現、または増強されるナノ粒子をスクリーニングした結果、フラーレン、水酸化フラーレン及びトリスフラーレンで優れた増強効果を認めた。活性酸素種消去剤添加の殺細胞作用に対する効果とESRによる活性酸素種の測定から、殺細胞作用機序における一重項酸素の関与を確認した。水酸化フラーレンを用い、マウス皮下に移植した実験腫瘍(Colon26)を対象に、薬物の体内動態と音響化学療法の効果を調べた。水酸化フラーレンを直接腫瘍に注入後超音波照射を行った。薬物・超音波それぞれ単独では効果を生じない投与量と強度において腫瘍の増殖を抑制できることが確認された。この結果からin vivoにおいてもフラーレン誘導体が音響化学的に抗腫瘍活性化されていることが示された。本年度はナノ微粒子の活性化するための超音波を照射条件の詳細な検討とナノ微粒子の音響化学的活性化によるアポトーシス誘導の検討を行った。昨年度までに、超音波単独、またはナノ粒子との併用による抗腫瘍効果を、in vitro腫瘍細胞を用いて確認した。超音波の作用には物理作用と、キャビテーションを介して発生する活性酸素種による化学作用とがあると推定されるため、活性酸素種消去剤添加の殺細胞作用に対する影響を検討した。OHラジカルの消去剤であるマンニトールとスパーオキサイドラジカルの消去剤であるSODの添加は併用による殺細胞効果に対し有意な抑制作用を示さなかったのに対し、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波とフラーレン、または水酸化フラーレン併用処置の殺細胞効果を著しく抑制することを認め、殺細胞作用機序における一重項酸素の関与を確認した。超音波照射による水溶液中での活性酸素生成をラジカル生成を指標として電子スピン共鳴(ESR)により測定した。活性酸素に特異的なスピントラップ剤による生成量の測定と消去剤による阻害効果により一重項酸素の関与を推定した。本年度は、水酸化フラーレンを用い、マウス皮下に移植した実験腫瘍(Colon26)を対象に、薬物の体内動態と音響化学療法の効果を調べた。この効果は投与量に依存して増強され、一定の超音波強度より上の強度領域で認められた。これはキャビテーションに特有の現象であり、薬物活性化におけるキャビテーションの関与を強く示唆した。
尿道内尿流解析による排尿障害治療支援システムの開発

本研究では尿路内の形態と流れや症状との関係をより明らかにすることと,従来では困難であった尿道壁面の動き情報を数値計算に適用することを目的とし,主に【課題1】狭窄した尿路に対する様々な切開方向や深さによる流れへの影響を検討することと,【課題2】超音波診断装置による排尿時の尿道内腔の形状変化を抽出するための基礎検討を実施した.課題1については,従来膀胱頸部硬化症などに対して実施されるTrans-Urethral Incision (TUI)という治療に則り,狭窄を模した尿道形状Computer Graphics(CG)モデルに6時方向や5,7時方向の切開を様々な深さで加え,内腔の流れをシミュレーションすることにより,切開による形態変化と症状改善との関係性を調べた.膀胱収縮力や許容される切開量によって,至適な切開方向が存在することが示唆されたが,今後膀胱機能を含めた数値計算による更なる検討が必要であると考えられた.また,課題2については,3次元超音波診断装置により下部尿路の排尿時の形態変化を計測することを前提に,排尿の超音波による観察に適したプローブ配置や撮像パラメータを明らかにする準備として,下部尿路周辺の音響的/構造的に生体等価性を持つファントムの開発に取り組んだ.下部尿路展開時の尿道内腔形状の型を作り,凍結融解法を用いたPolyvinyl alcohol (PVA) Cryogelで成型した(以下,管腔ファントム).この管腔ファントムを内腔を陰圧にして閉塞させた状態で,周囲をゼラチンで固めることにより,膀胱端側の圧力により閉塞と解放を繰り返す動的な尿道ファントムを構築した.超音波計測による動的な形態情報とカテーテルによる膀胱内圧測定を組み合わせることにより,より詳細な尿道内腔における流れの可視化が可能となり,高精度な診断や局所療法支援へと発展することが期待される.本研究では尿路内の形態と流れや症状との関係をより明らかにすることと,従来では困難であった尿道壁面の動き情報を数値計算に適用することを目的とし,主に【課題1】狭窄した尿路に対する様々な切開方向や深さによる流れへの影響を検討することと,【課題2】超音波診断装置による排尿時の尿道内腔の形状変化を抽出するための基礎検討を実施した.課題1については,従来膀胱頸部硬化症などに対して実施されるTrans-Urethral Incision (TUI)という治療に則り,狭窄を模した尿道形状Computer Graphics(CG)モデルに6時方向や5,7時方向の切開を様々な深さで加え,内腔の流れをシミュレーションすることにより,切開による形態変化と症状改善との関係性を調べた.膀胱収縮力や許容される切開量によって,至適な切開方向が存在することが示唆されたが,今後膀胱機能を含めた数値計算による更なる検討が必要であると考えられた.また,課題2については,3次元超音波診断装置により下部尿路の排尿時の形態変化を計測することを前提に,排尿の超音波による観察に適したプローブ配置や撮像パラメータを明らかにする準備として,下部尿路周辺の音響的/構造的に生体等価性を持つファントムの開発に取り組んだ.下部尿路展開時の尿道内腔形状の型を作り,凍結融解法を用いたPolyvinyl alcohol (PVA) Cryogelで成型した(以下,管腔ファントム).この管腔ファントムを内腔を陰圧にして閉塞させた状態で,周囲をゼラチンで固めることにより,膀胱端側の圧力により閉塞と解放を繰り返す動的な尿道ファントムを構築した.超音波計測による動的な形態情報とカテーテルによる膀胱内圧測定を組み合わせることにより,より詳細な尿道内腔における流れの可視化が可能となり,高精度な診断や局所療法支援へと発展することが期待される.
プロチウムの溶解・放出を利用したセル金属構造体の創製

本年度は,プロチウムの溶解・放出を利用した鋳造法によってセル金属構造体,特にポーラス鉄作製方法を確立することを試みた.また,ポーラス銅の内部摩擦を測定し,ポア内に閉じ込められたプロチウムが大きな減衰能をもたらすことを見出した.さらに,ポーラス金属の実験機と実用化製造機との橋渡しになるような大型ポーラス金属作製装置を試作した.これらの成果をまとめると,(1)加圧プロチウム雰囲気中で一方向凝固させることによってポーラス鉄を作製することができた.ポアのサイズは直径20400μm程度,ポロシティは最大75%のものを作製できた.(2)ポーラス鉄のポロシティは溶解するプロチウム圧と雰囲気ガス(アルゴン)圧の分圧を調節することによって制御できることを見出した.(3)同様の方法によって作製したポーラス銅の内部摩擦を測定した結果,400°C付近に大きな内部摩擦ピークを見出した.(4)これはポア内部に閉じ込められたプロチウムが原子対を形成して局所的な歪みを生じさせるためであると解釈した.(5)35kgの種々のポーラス金属を作製することのできる装置を試作した.この装置は耐圧2.8MPaの高圧容器の中に75kWの高周波溶解能力をもつ炉を設置したもので,溶解中,凝固中のそれぞれの混合ガスの分圧,全圧などを自動制御できる能力をもっている.本年度は,プロチウムの溶解・放出を利用した鋳造法によってセル金属構造体,特にポーラス鉄作製方法を確立することを試みた.また,ポーラス銅の内部摩擦を測定し,ポア内に閉じ込められたプロチウムが大きな減衰能をもたらすことを見出した.さらに,ポーラス金属の実験機と実用化製造機との橋渡しになるような大型ポーラス金属作製装置を試作した.これらの成果をまとめると,(1)加圧プロチウム雰囲気中で一方向凝固させることによってポーラス鉄を作製することができた.ポアのサイズは直径20400μm程度,ポロシティは最大75%のものを作製できた.(2)ポーラス鉄のポロシティは溶解するプロチウム圧と雰囲気ガス(アルゴン)圧の分圧を調節することによって制御できることを見出した.(3)同様の方法によって作製したポーラス銅の内部摩擦を測定した結果,400°C付近に大きな内部摩擦ピークを見出した.(4)これはポア内部に閉じ込められたプロチウムが原子対を形成して局所的な歪みを生じさせるためであると解釈した.(5)35kgの種々のポーラス金属を作製することのできる装置を試作した.この装置は耐圧2.8MPaの高圧容器の中に75kWの高周波溶解能力をもつ炉を設置したもので,溶解中,凝固中のそれぞれの混合ガスの分圧,全圧などを自動制御できる能力をもっている.