hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人英語学習者（中高生）の英語脳内賦活メカニズム解明縦断・横断研究

サンプル抽出データ分析の結果、英語語彙力・正確さ・流暢性・ライティング力は中学3年生時に急激な向上が見られた。英語力が向上するにつれて右脳が徐々に活性化され、3年目には左脳とほぼ同じ賦活量が観察された。今後も追跡調査を継続することで、英語産出もある程度自動化に至る(母語同様に左脳に収束する)のかどうかについての示唆が得られる可能性がある。上記概要に詳細を記載した通り概ね計画の9割を遂行することが出来た。応用言語学最終年度に中学3年・高校3年時のデータを収集し、それぞれ3年間の縦断的発達段階にともなう脳賦活様態をまとめる予定である。ただ、中高3年生は受験を控えているのでデータ収集にに手間取る(各被験者の都合を最優先にするので)可能性を危惧している。当初は、中学生20名と高校生20名からデータ収集を行う予定であったが、英語力の3年間の推移をより正確に把握するために、計画に含まれていなかった英語ライティング・スピーキングデータも余分に収集した。その為データ収集に予想外の時間がかかり、結果として予定の約半数の被験者からのデータ収集に留まった。しかし研究デザインとしては改善がなされ、全ての下分析は完了したので、概ね順調であると判断できる。収集データの一部の下分析を外部委託する計画であったが、依頼予定者の都合で本年度実行できなかった。また、その下分析に基づく途中報告を3月開催の海外学会で予定していたが、下分析が全て終わらず研究発表も中止したために次年度繰越が発生した。3年間の縦断研究を始めるに当たり、参加中学・高校生本人及びその保護者から3年間継続研究協力を取り付けているので、2年目と3年目も同じ17名からデータ収集を継続する。既に下分析依頼予定者には2015年度前半期に前年度本来完了しているべき内容を依頼済であり、その結果に基づき夏以降の国際学会で中間報告を行い、この分野の専門家からフィードバックを得る計画である。こうすることで繰越金を当初予定通りの目的で使用する。
日米科学技術協力(工学分野)における新材料に係る調査研究

平成2年度における研究実績としては、若手研究者2名の長期派遣とアラバマ大学での日米共同セミナ-の開催(日本より5名参加)であった。以下それぞれについてのその概要を述べる。1.セラミック材料の調査研究宮山勝氏が平成2年7月2日9月20日の間米国イリノイ大学D.A.Payne教授の研究室に滞在し、セラミック材料の新しい化学的合成法であり米国での研究の進展が著しいゾルゲルプロセシング法を用いて電子機能性セラミック薄膜を従来より低温で合成し、そのキャラクタリゼ-ションと電子物性の測定を行った。併せて、新しい機能性セラミック材料の合成法、物性、応用に関して、米国の研究動向の調査を行った。研究成果としては、緻密な微細構造と高い導電性を持つLaMnO_3系薄膜が合成され、この材料が高温然料電池用薄膜電極材料として有望であること、および、ゾルゲルプロセシング法の有効性を示すことができた。さらに、米における最新の研究動向を知ることができ今後の研究及び日米間の学術交流の進展をはかる上で大変有効であった。2.有機導電性材料の調査研究稲辺保氏が平成2年9月7日12月6日の間米国ノ-スウェスタン大学に滞在し、T.J.Marks教授の研究室において有機導電体の研究を行った。主にテトラセレノテトラセンおよびそのジメチル、テトラメチル誘導体について新しい有機超伝導体としての可能性を検討した。いくつかの新しい高電導性結晶が得られたが、超伝導体を得るには到っていない。今後は高圧下の測定などで共同研究を続ける予定である。その他、非線形光学材料につても調査研究を行い、今後の有機機能材料の研究を進める上で大変有益であった。3.アラバマ大学における日米共同セミナ-平成2年12月17日に、アラバマ大学において新材料に関する日米共同セミナ-を行った。日本側からは、井口洋夫氏、松永義夫氏、菅原正氏、荒木孝二氏、及び丸山有成が参加し、米国側からは副学長C.Alexander氏をはじめ宮川一郎氏、R.M.Metzer氏及び情報材料研究センタ-の研究者が参加し盛会であった。日本側からは主として有機機能性材料について、又米国側からは情報材料としての磁性材料、非線形光学材料などについて報告があった。初めての試みであったにも拘らず、活発な意見交換がなされ、共同研究のあり方などについても検討が加えられ、大変有意義であった。日本人参加者のうち何人かは、この共同セミナ-の前後に米国各地の大学、研究所を訪問し、それぞれの分野での調査研究を行った。
DNA塩基損傷を特異的に認識し切断する分子の開発

DNAバルジ構造は、複製のエラー等により発生し、フレームシフト変異等の原因となっていると考えられている。また、RNAにおいてはバルジ構造がタンパクによる結合に重要な役割を果たしている。当研究室では、グアニンと相補的な水素結合パターンと、上下の塩基対間にインターカレートする方交換を併せ持つナフチリジン誘導体がグアニンバルジDNAに選択的に結合する事を報告している。さらに、ナフチリジン誘導体を二量化させたナフチリジン二量体がGGミスマッチに強く結合する事を報告している。ナフチリジン二量体のGGミスマッチに対する結合は、二つのGバルジへのナフチリジンの協奏的な結合であると考えられる。従って、C、T、Aなど他のバルジに結合する分子の開発は、それらの分子の組み合わせによりすべてのミスマッチの認識を可能にする。今回アデニンバルジ構造を特異的に認識する分子の開発を行った。これまでの研究から、水素同士が立体反発を生むキノリン誘導体や、芳香環がひとつすくないシトシン誘導体はグアニンバルジに結合しないことがわかっている。これらのことから、バルジに結合するためには少なくとも二つ以上の芳香環を持つことにより上下の塩基対と充分にスタックし、水素結合パターンが塩基と相補的である事が必要である。これらの知見をもとに、アデニンバルジDNAに結合すると考えられる分子としてナフチリジンから誘導されるヒドロキシアザキノロン誘導体(1)を合成した。1のアデニンバルジへの結合を、1の存在下におけるアデニンバルジDNAの二本鎖融解温度の上昇を測定することにより評価した。1の濃度を上げるに従いDNAの融解温度が上昇した事から、1はアデニンバルジDNA結合し二本鎖を安定化していると考えられる。また、1を他のバルジを含む二本鎖二加えても融解温度が上昇しなかったことから、1は選択的にアデニンバルジに結合していると考えられる。
発生工学的手法による機能的神経回路網可視化技術の開発とその応用

脳の構造・機能を知るためには、複雑であるが秩序だった神経回路網に関する詳細な知識が不可欠である。すなわち機能的に関連したニューロンどうしがどのような配線様式でつながっているか、を体系的に明らかにする必要がある。そのために私たちは小麦胚芽レクチン(WGA)遺伝子をトランスジーンとして特定のニューロンに発現させ、そこを起点とする神経回路を可視化する技術を考案した。本研究課題において小脳遠心性経路、臭覚経路および視覚経路を可視化したトランスジェニックマウスの作製に成功した。また、WGAを発現する組み換えアデノウイルスを作製し、その有効性を確認した。a.小脳遠心性回路可視化マウス小脳プルキンエ細胞特異的L7プロモーターの支配下にWGAを発現するトランスジェニックマウス作製した。小脳プルキンエ細胞で発現WGAは2次ニューロンである小脳核ニューロン、さらには赤核および視床腹外嗅側核の3次ニューロンである小脳遠心性回路可視化までWGAが輸送され、運動制御を司る小脳遠心性経路を可視化することができた。b.嗅覚経路可視化マウス嗅細胞特異的OMPプロモーターの支配下にWGAを発現するマウスを作製した。嗅上皮の嗅細胞にWGAの発現が観察され、その標的細胞である嗅球ニューロンである小脳遠心性回路可視化とシナプスを介して輸送され、さらにその投射部位である嗅皮質が選択的にラベルされた。c.視覚経路可視化マウス網膜の桿体双極細胞にWGAを特異的に発現するトランスジェニックマウスを作製した。網膜から視神経を介して視床外側膝状体および中脳上丘までWGAが輸送され、視覚情報の伝達経路を可視化することに成功した。普遍的かつ強力なCAGプロモーターの支配下にWGAを発現するアデノウイルスを作製した。このウイルスをマウス鼻腔内に感染させたところ、嗅上皮から嗅球さらには嗅皮質に至る嗅覚神経経路が選択的にラベルされた。これまでにWGAトランスジーンのシステム確立のために既に次のような2種類のトランスジェニックマウスを作製し、どちらのマウスにおいても1次ニューロンにおけるwGAの産生と軸索末端までの輸送、2次ニューロンへの経シナプス性の取り込みとその投射領域のラベリング、さらには3次ニューロンへの取り込みを確認している。a. L7-WGAマウス(小脳遠心性経路)小脳プルキンエ細胞特異的L7プロモーターの支配下にWGAを発現するトランスジェニックマウスを作製した。このL7-WGAマウスにおいては、小脳プルキンエ細胞にWGAが特異的に発現し、2次ニューロンである小脳核ニューロン、さらには3次ニューロンである赤核および視床腹外側核ニューロンまでWGAが輸送されており、運動制御を司る小脳遠心性経路を可視化することができた。嗅細胞特異的OMPプロモーターの支配下にWGAを発現するマウスを作製した。

このOMP-WGAマウスにおいては嗅上皮の嗅細胞にWGAの発現が観察され、その標的細胞である嗅球の僧帽細胞/房飾細胞(2次ニューロン)へとシナプスを介して輸送され、さらにその投射部位である嗅皮質が選択的にラベルされた。脳の構造・機能を知るためには、複雑であるが秩序だった神経回路網に関する詳細な知識が不可欠である。すなわち機能的に関連したニューロンどうしがどのような配線様式でつながっているか、を体系的に明らかにする必要がある。そのために私たちは小麦胚芽レクチン(WGA)遺伝子をトランスジーンとして特定のニューロンに発現させ、そこを起点とする神経回路を可視化する技術を考案した。平成10年度にWGAトランスジーンのシステム確立のために小脳遠心性経路およぴ嗅覚経路を可視化したトランスジュニックマウスを作製し、1次ニューロンにおけるWGAの産生と軸索末端までの輸送、2次ニューロンへの経シナプス性の取り込みとその投射領域のラベリング、さらには3次ニユーロンヘの取り込みを観察した。平成11年度においてはさらに視覚経路を可視化したトランスジェニックマウスの作製に成功した。また、WGAを発現する組み換えアデノウイルスを作製し、その有効性を確認した。a.視覚経路可視化マウス網膜において桿体双極細胞に特異的に発現するL7プロモーターの支配下にWGAを発現するトランスジェニックマウスを作製した。このL7-WGAマウスにおいては、網膜双極細胞にWGAが特異的に発現し、AIIアマクリン細胞、錐体双極細胞を経由して神経節細胞へ、さらには視神経から視床外側膝状体および中脳上丘ニューロンまでWGAが輸送されており、視覚情報の伝達経路を可視化することに成功した。普遍的かつ強力なCAGプロモーターの支配下にWGAを発現するアデノウイルスを作製した。このウイルスをマウス鼻腔内に感染させたところ、嗅上皮の嗅細胞にWGAの発現が観察され、その標的細胞である嗅球の僧帽細胞/房飾細胞へとシナプスを介して輸送され、さらにその投射部位である嗅皮質が選択的にラベルされた。本ウイルスにより、トランスジェニック技術の確立していない動物種においてもWGAトランスジーンを応用できると考えられる。
看護師の「安楽なケア」実践を促進するためのプログラムの開発と評価

本研究では、看護師の「安楽なケア」実践を促進するために、看護師の実践する「安楽なケアモデル」を構築し検証を行った。そして、プログラム作成のために、「安楽なケアモデル」の29のケアの要素について、個々の看護師の看護実践について、その内容を明確にした。その結果、「苦痛の軽減」「体位保持」に関連するケアの要素以外の27の安楽なケアの要素に関する内容をプログラムにおいて強調する必要があることがわかった。これらの内容を基盤するプログラムの評価を得るため、ベテラン看護師と看護研究者の意見を得たところ、プログラム内容は、看護師の「安楽なケア」内容として妥当であるという評価であった。本研究の目的は、看護師の「安楽なケア」実践を促進するためのプログラムの開発と評価を行うことである。そのために、(1)看護師の実践する「安楽なケアモデル」を構築し、(2)モデルを基に、看護師の患者への「安楽なケア」の実践が促進されるためのプログラムの開発と評価を行う、という手順を踏む。平成18年度は、「看護師の実践する"安楽なケア"モデルの構築」のため、(1)看護における「安楽」についての造詣が深い看護教育者(看護教育において安楽について教授している「基礎看護学」分野担当者)8名に、「看護師の実践している"安楽"なケアモデル(試案):先行研究より作成」についてプレゼンテーションを行い、意見を得た。また、(2)都内総合病院勤務の看護管理者(経験年数10年以上の看護実践者:「Benner's Model」のステージにおけるExpert)4名に、「看護師の実践している"安楽"なケアモデル(試案)」についてコンサルテーションを受けた。次に、(3)内科系一般病棟勤務の看護師に、「看護師の実践している"安楽"なケア」について情報収集(聞き取り調査)を行い、モデルの修正を行った。そして、(4)経験年数10年以上の看護実践者(Expert)の看護実践場面を直接観察し「安楽なケア」要素の抽出を試み、モデルの洗練のための材料とした。また、研究の全過程において、英文献・和文献を参考にし、実践プログラム作成経験を有する看護研究専門家に指導を得た。その結果、「看護師の安楽なケア実践を促進するためのプログラムの開発と評価」のための「看護師の実践している"安楽"なケアモデル」においては、モデルの前提となる「(看護における)安楽」の本研究における操作上の定義を更に明確にすること、看護師の実践する安楽なケアがより効果的に対象に作用する場面・対象の選定が重要であること、その決定においては特定の看護技術場面に限定することが成果の確認のためにも有効であることが、明らかとなった。平成19年度は、本研究課題である「看護師の「安楽なケア」実践を促進するためのプログラムの開発と評価」を段階的に実施するため、「安楽なケア」実践を促進するためのプログラムの作成にむけての具体的取り組みを行った。プログラム作成のために、その基盤となる「看護師の実践している"安楽"なケアモデル(試案):先行研究より作成」をより確かなモデルとするため、質の高い看護ケアが行われていると評価されている医療施設において、実際に患者にケアを実践している臨床看護師を主な対象者とし、半構成的質問紙を用いたインタビューを行った。インタビューにおいては、「看護師の実践している"安楽"なケアモデル」の検証、すなわち、モデルの臨床場面への適応可能性についての確認と、特定の看護技術場面に選定に関する内容を中心に、対象者に聞き取りを行った。その結果、モデルは部分的に臨床適応可能であるということ、モデルの一般化においては、安楽なケア」における普遍的要素を明確にする必要があること、また、「清潔に関するケア場面」「体位に関するケア場面」が、安楽なケアの特定の看護技術場面として成り得ることが、示唆された。このインタビューの結果は、「Benner's Model」の5つのステージの枠を用いても分析され、各ステージに応じた'「安楽なケア」の実践'内容と、ステージが上昇するにつれて、'「安楽なケア」の実践'が発展していく様相が、より明確になった。本研究の目的は、看護師の「安楽なケア」実践を促進するためのプログラムの開発と評価である。初年度の平成18年度はプログラムの基盤となる「安楽なケアモデル」の構築にむけ、モデルの洗練を行った。平成19年度は、本研究課題である「看護師の「安楽なケア」実践を促進するためのプログラムの開発と評価」を段階的に実施するため、モデルの検証を行った。平成20年度は、プログラムの作成と評価に向け、これまでの研究成果を踏まえて、プログラム内容の選定を行った。プログラムは、検証された「安楽なケアモデル」の29の要素(以下、「安楽要素」)の具体的実践内容で構成することとした。

また、「安楽なケア実践」の様相を、その内容から明らかにするため、個々の看護師の安楽実践内容を、「安楽要素」をその枠組みとして分析した。その結果、個々の看護師の実践している安楽なケアには幅があり(安楽要素: 213)、多様であることが再確認された。多く確認された安楽要素は、「苦痛の軽減」「体位保持」に関連するものであり、これら以外の27の安楽要素についての内容をプログラムにおいて強調する必要があることが示された。安楽要素を基盤するプログラム内容の評価を得るため、10年以上の臨床経験があり(Benner's ModelにおいてExpertのステージ)、卓越した看護実践を行っていると評される看護師(総台病院の看護教育担当者を含む)へのインタビューと、基礎看護学領域を専門とする看護研究者にコンサルテーションをうけた。その結果、プログラム内容は、看護師の「安楽なケア」内容として妥当であるという評価を得た。だが、一方で、看護師の「安楽なケア」実践を促進するには、その内容の多様性から、具体的看護内容の教授はもとより、看護実践についての概念が形成される看護基礎教育における取り組みが必要であることが指摘された。
異常エストロジェン代謝と乳がん発生の関連性の追究

1.研究成果モデル化合物として2種のサルフェート、3-methoxyestra-1、3、5(10)-trien-bα-ol sulfate(1)及び、その6β-異性体(II)を合成できたが、それらは予想通り極めて反応性に富み、水中の半減期はともに12分で、容易にカルボカチオンを生成した。IとIIは、また、グルタチオン、あるいは、グアノシンと反応、生成物を与えたが、それらはいずれもステロイドの6位誘導体と判明した。予想に反して、I及びIIの突然変異原性試験(Ames Test)は、ともに陰性であった。一方、摘出乳がん組織を用いてのエストラジオール17-サルフェートの代謝では、著しい6位水酸化が認められ、乳がんで異常エストロジェン代謝の起きる可能性の高いことが実証された。2.研究の考察・反省予期した通り、6位サルフェート類はグルタチオンやメルカプタン等と反応、生成物与えた。しかし、Ames Testでは陰性であった。これは、サルフェートがバクテリアの細胞膜を通過するには、その他の試験を検討する必要がある。乳がん組織によるエストロジェンの6位水酸化亢進の事実は、研究目標に大きな期待を持たせるものである。3.将来への展望乳がん組織で内因性物質エストロゲンの異常代謝が確実になれば、諸体液中のその最終的代謝物の分析により、乳がん診断のスクリーニングの実用化も可能である。
発達障害を対象としたサテライト方式による通級指導教室の活用に関する研究

巡回指導あるいはサテライト方式による通級による指導を実施しているいくつかの自治体を取り上げ、その仕組みや成果と課題を整理し、地域における通級による指導の望ましい在り方について検討した。まず47都道府県及び20政令指定都市教育委員会を対象に、通級による指導における巡回指導あるいはサテライト方式の実施状況等についての質問紙調査を行った。その結果、回答を得ることができた30県14指定都市(回収率65.7%)のうち、巡回指導を行っているとの回答があったのは20県、2指定都市、サテライト方式による通級による指導を行っているとの回答が得られたのは6県、5指定都市であった。次に、巡回指導又はサテライト方式の通級指導を実施していると回答のあった自治体のうち、岡山県、兵庫県、長野県において訪問調査を行った。具体的には、岡山県、岡山市、倉敷市、兵庫県、尼崎市、長野県、上田市、東御市の各教育委員会に対する聞き取り調査である。その結果、岡山市では、限られた教室数で広域をカバーするための方策としてサテライト方式を取り入れていることが認められた。通級指導教室設置校とは別に地域拠点教室(サテライト教室)を設置し、担当教員が決まった曜日に地域拠点教室に出向いて指導を行っている。それに対して、兵庫県では巡回指導を実施することで、通級指導教室を設置していない小・中学校においても通級による指導を受けることが可能になる仕組みをとっていた。また長野県では、上田市の通級担当教員が週1日、東御市の通級指導教室を兼務するかたちで指導を行っていた。このように、これらの3県はいずれも、必要とする児童生徒に見合うだけの通級指導教室の新設や増設が難しい状況のなか、地域のもつさまざまな要因を考慮しながら、保護者の送迎が困難な生徒が通級による指導を受けられるようにするための仕組みを作っていることが認められた。平成26年度は以下の研究活動を行った。1.静岡県において発達障害を対象としたサテライト方式による通級による指導を担当している教員への面接調査静岡県内の2名の通級指導教室担当者に聞き取り調査を実施した。その結果、以下のようなサテライト方式の成果と課題が明らかになった。成果としては、サテライト先の学校は、通級による指導を受けていない、あるいは受けることができない児童について、専門的な知識をもつ通級指導担当教員に気軽に相談することができることである。また、教室での授業の様子を参観することで、通級対象の児童や気になる児童だけではなく、担任の授業の進め方の課題などを、特別支援教育コーディネーターや管理職と情報共有できることもあげられた。課題としては、サテライト校へ行く準備や移動時間など、担当者の負担が大きいことや、教室環境や教材・教具が十分でないことが指摘された。また、担当者は対象児童だけではなく、学級担任、保護者にも対応しなくてはならないが、それに加えて、サテライト校の通級の対象となっていない児童についても関わるとなると、負担が大きく、また高い専門性が必要とされることも指摘された。2.全国実態調査に向けての準備文献検討や県教育委員会の担当者と意見交換を行い、全国実態調査に向けての準備を行った。さらに、巡回による通級による指導が盛んな愛知県のA市立B小学校を訪問し、聞き取り調査を行った。A市では、すべての小学校・中学校において巡回による指導が行われている。A市の巡回型の指導の成果と課題は静岡県のサテライト方式のそれと共通点が多く、コーディネーター等の校内の教員と話し合う時間の確保や、教室や教材などの環境整備が課題としてあげられた。しかし、支援が必要な児童生徒に対して、学年が変わって状態が不安定になるなどの問題が起きてもすぐに対応できるといった成果が示された。平成27年度は以下の研究活動を行った。1.発達障害を対象としたサテライト方式による通級による指導を担当している教員への継続調査:昨年に引き続き2名の通級担当者に聞き取り調査を実施した。A教員が所属するA通級指導教室、B教員が所属するB通級指導教室ともに昨年度に比べサテライト校が増えており、サテライト校への指導形態にも変化がみられた。例えば、A通級指導教室では、昨年度は担当者3名がサテライト校をそれぞれ1校ずつ担当し、週1日午前中に、そこで指導を行っていた。しかし、そのやり方では勤務校での午後のグループワークの準備や打合せの時間が充分とれないため、今年度は担当者1名が、火曜日と木曜日にサテライト校4校に隔週、出向くやり方に変更した。このように、サテライト校における指導のやり方は、まだ各通級指導教室で試行錯誤の段階であることが認められた。また、サテライト校として2年以上継続している学校では、以下のような成果が認められた。1教員に火曜日はサテライトの日という認識が定着し、通級担当に担任からの相談が増えた、2管理職の指導体制や通級に対する理解が深まった、3取り出される児童に対する他の児童の違和感や偏見がみられなくなった、4校内研修や個別の教育支援計画についての助言ができるようになった、5通級に対するよい評判が保護者同士の口コミで広がった。2.通級担当者とサテライト校の教職員の連携に関する分析方法の検討:サテライト校での成果や変化の要因をより正確に把握するために、担当者と教職員の連携の様相をできるだけ明示的に示す必要性が感じられた。そのための方法論を探っていったところ、ネットワーク分析の手法の適用に行き着き、来年度に向けての検討と準備を行うことができた。

平成27年度は、静岡県において発達障害を対象としたサテライト方式による通級による指導を担当している教員への面接調査を実施できたが、当初予定していた全国実態調査は質問項目等にさらに検討の余地があることが認められ、実施することができなかった。1.発達障害を対象としたサテライト方式による通級による指導を担当している教員への継続調査:小学校通級担当者に加え、中学校の通級担当者1名に聞き取り調査を実施した。小・中学校いずれも、通級担当者にとって指導している児童生徒の在籍学級での様子を観察できたり、学級担任と協力して迅速に問題に対応できることが成果としてあげられた。サテライト校の学級担任にとっては、通級担当者に通級以外の気になる児童についても相談にのってもらえることがあげられた。サテライト通級をさらに拡大していくためには、現時点での課題に対する具体的な方策を検討するとともに、今後を見越して専門性の高い担当者をいかに養成していくかが課題であった。また、特別なニーズのある児童生徒が市内のどこの学校に在籍していても必要な指導を受けることができるように、市内全域を視野に入れた通級の仕組み作りの必要性が示唆された。2.通級担当者とサテライト校の教職員間の連携に関する構造分析:サテライト方式の通級指導教室のあるA小学校、自校に通級指導教室が設置されているB小学校、通級指導教室のないC小学校の3校を対象に、校内支援体制が充実するための教員間のネットワークの構造と通級指導担当者との関わりを検討した。通級指導教室を設置するB小学校では通級による指導を受ける児童数が多く、放課後に指導が集中するため、学級担任と時間が合わず、直接話す時間が確保しにくいことが課題としてあげられた。一方、サテライト方式の通級による指導を行うA小学校では指導を受ける児童も少ないため、通級担当者と学級担任が指導の前後で十分な情報交換が行われていた。空き時間には通常学級での様子の観察や通級による指導を受けていない児童に関しても相談や観察が行われていた。時間的な余裕があれば、サテライト方式の他校から出向く通級指導担当者も十分に校内資源として活用できることが示唆された。平成28年度は、静岡県において発達障害を対象としたサテライト方式による通級による指導を担当している小学校教員2名に加え、新たに巡回方式を始めた中学校の通級指導教室担当者1名にも面接調査を実施できた。また、サテライト方式の通級指導教室のある小学校、自校に通級指導教室が設置されている小学校、通級指導教室のない小学校の3校を対象に、校内支援に関する教員間の連携に関する定量的な調査を行い、教員間のネットワークの構造的特徴を分析し、校内支援体制が充実するための教員間のネットワークの構造と通級指導担当者との関わりを明らかにすることができた。しかしながら、予定していた全国実態調査は質問項目の再検討および具体的な実施方法等にさらに検討の余地があることが認められ、実施が延期されている。1.静岡県内の中学校の通級担当教員への聞き取り調査:これまでは主として小学校の通級担当教員に聞き取り調査を行っていたが、平成29年度は、中学校3校の通級担当教員4名に聞き取り調査を実施した。
三次元網目状ジルコニウム多孔体を用いた非蒸発ゲッターポンプの開発

St707合金ピル60個をヒーター周りに放射状に配列したピル積層型NEGポンプを開発し、排気速度を測定した結果、H2、N2、CO、CO2に対して130-110、35-15、170-1120、200-80 L/sという値を得た。この性能は市販のNEGポンプと比較しても遜色ない。さらに、ステンレス表面に清浄なチタン(Ti)を真空蒸着し、さらに清浄なパラジウム(Pd)を真空蒸着すると、最高温度185°C、6時間の活性化により、Pd/Ti薄膜が真空排気作用を示すこと、大気導入と活性化を繰り返しても真空排気機能が保たれることを見出した。本Pd/Ti薄膜は新しいNEGポンプとして幅広い応用が期待される。非蒸発ゲッター(NEG)ポンプは、エネルギー消費が極めて少ない、10^-10^ Pa台まで排気できる、振動・騒音を生じない、小型軽量である、油をまったく使用しないといった利点を持つ優れた真空ポンプである。しかし、低コストで高性能の製品がほとんどないないため、普及が進んでいない。本研究の当初の目的は、三次元網目構造を持つ高純度ジルコニウム多孔体を用いた新しいNEGポンプの開発であった。しかしながら、高純度ジルコニウムよりもZr(70.0%)-V(24.6%)-Fe(5.4%)合金(ST707合金)の方が高い排気速度を持つことから、目標を高めて三次元網目構造を持つST707合金多孔体を用いた新しいNEGポンプの開発を行うことにした。平成26年度は、ST707合金スパッターターゲットを真空アーク融解炉で作製するとともに、φ24×φ3×t1の三次元網目構造を持つニッケル多孔体のスパッターターゲットを発注した。さらに、オリフィス法によるNEGポンプ排気速度測定装置を開発した。本装置はSUS304製ICF203超高真空槽2台、直径10 mm、厚さ0.5 mmのオリフィス付き無酸素銅製ICF203ガスケット、ガス導入、ガスライン、B-A電離真空計測定子(アネルバ(株)、NIG-2TF、2台)、ベント用バルブ、超高真空用ゲートバルブ、ターボ分子ポンプ(エドワーズ、STP451)、粗排気セット、架台から構成される。本装置を用いてICF70マウントピル積層型NEGポンプの排気速度を室温にて測定した結果、水素ガス(H2)、窒素ガス(N2)、一酸化炭素ガス(CO)、二酸化炭素ガス(CO2)に対する排気速度として、それぞれ47-40 L/s、8-6 L/s、24-17 L/s、19-15 L/sが得られた。この結果はH2、N2、CO、CO2に対する目標排気速度50 L/s、10 L/s、25 L/s、20 L/sに近い。本成果は2015年の放射光学会年会で発表し、現在投稿準備を進めている。非蒸発ゲッター(NEG)ポンプは、エネルギー消費が極めて少ない、10-10 Pa台まで排気できる、振動・騒音を生じない、小型軽量である、油をまったく使用しないといった利点を持つ優れた真空ポンプである。しかし、研究例が少なく国産品がほとんどないため、普及が進んでいない。しかしながら、高純度ジルコニウム薄板を用いて試作したNEGポンプが排気作用を示さなかったこと、高純度ジルコニウムよりもZr(70.0%)-V(24.6%)-Fe(5.4%)合金(ST707合金)などのNEG材料の方が高い排気速度を持つことから、目標を高めて三次元網目構造を持つST707合金などのNEG材料を用いた新しいNEGポンプの開発を進めることにした。平成27年度は、φ24×φ3×t1の三次元網目構造を持つニッケル多孔体にST707合金をスパッターにより製膜したNEG材料を開発した。しかしながらこのNEG材料を用いて製作したNEGポンプの排気速度をオリフィス法により測定したところ、水素ガス(H2)に対して3 L/s以下の排気速度しか得られなかった。そこで、市販のST707合金NEGピル60個をヒーター周りに放射状に配列したNEGポンプを開発した。本ST707合金ピル積層型NEGポンプの排気速度を室温にて測定した結果、H2、窒素ガス(N2)、一酸化炭素ガス(CO)、二酸化炭素ガス(CO2)に対する排気速度として、それぞれ130-110 L/s、35-15 L/s、170-120 L/s、200-80 L/sが得られた。この結果は既存のNEGポンプと比べても十分競争力のある性能である。本成果で特許(特願2015ー233674「非蒸発型ゲッターポンプ」)を出願し、2016年の放射光学会年会で発表した。理由:本研究の当初の目的は、三次元網目構造を持つ高純度ジルコニウム多孔体を用いた新しいNEGポンプの開発であった。

しかしながら、高純度ジルコニウム薄板を用いて試作したNEGポンプが排気作用を示さなかったこと、高純度ジルコニウムよりもZr(70.0%)-V(24.6%)-Fe(5.4%)合金(ST707合金)などのNEG材料の方が大きい排気速度を持つことから、当初の目標より高い水準を目指して、ST707合金などの三次元網目構造を持つNEG材料を用いた新しいNEGポンプの開発を行うことにした。具体的には、平成26-28年度に1.三次元網目構造を持つ新しいNEG材料の開発2.三次元網目構造を持つNEG材料を用いたNEGポンプの開発とその排気速度の測定3.三次元網目構造を持つNEG材料を用いたNEGポンプと市販の油回転ポンプを組み合わせた新しい省エネルギーハイブリッド粗引き真空ポンプの開発を行なうことを計画している。平成27年度はST707合金ターゲットを真空アーク融解炉で作製し、φ24×φ3×t1の三次元網目構造を持つニッケル多孔体にST707合金をスパッター成膜して新しいNEG材料を製作した。また、市販のST707合金NEGピル60個をヒーター周りに放射状に配列したNEGポンプを開発し、H2、N2、CO、CO2に対する排気速度を測定して130-110 L/s、35-15 L/s、170-120L/s、200-80L/sの排気速度を得た。この結果は既存のNEGポンプと比べても十分競争力のある性能である。以上の成果から三次元網目構造を持つ新しいNEG材料を開発できれば目標とするNEGポンプを開発できる見通しが立った。平成28年度までに研究目的を達成する見通しが立ったことから、本研究はおおむね順調に進展していると評価した。非蒸発ゲッター(NEG)ポンプは、エネルギー消費が極めて少ない、10-10Pa台まで排気できる、振動・騒音を生じない、小型軽量である、油をまったく使用しないといった利点を持つ優れた真空ポンプである。本研究の当初の目的は、三次元網目構造を持つ高純度ジルコニウム多孔体を用いた新しいNEGポンプの開発であったが、高純度ジルコニウム薄板を用いて試作したNEGポンプが排気作用を示さなかったこと、高純度ジルコニウムよりもZr-V-Fe合金(ST707合金)などのNEG材料の方が高い排気速度を持つことから、目標を高めて三次元網目構造を持つST707合金などのNEG材料を用いた新しいNEGポンプの開発を進めることにした。平成27年度は、三次元網目構造を持つニッケル多孔体にST707合金をスパッターにより製膜したNEG材料を開発した。しかしながらこのNEG材料を用いて製作したNEGポンプの排気速度を測定したところ、水素ガスに対して3L/s以下の排気速度しか得られなかった。そこで、市販のST707合金ピル60個をヒーター周りに放射状に配列したST707合金ピル積層型NEGポンプを開発し、その排気速度を室温にて測定した結果、H2、N2、CO、CO2に対する排気速度は既存のNEGポンプと比べても十分競争力のある性能が得られた。本成果で特許を出願し、2016年の放射光学会年会などで発表した。平成28年度は耐久性に優れ、低い温度で活性化できるNEGポンプの開発を目指して真空蒸着によるPd/Tiコーティング法を開発した。真空容器内壁に真空蒸着法によりPd/Tiコーティングを行い、最高温度185°C、6時間ベークでNEG性能を発揮することと、活性化と大気圧ベントを6回繰り返してもNEG性能が低下しないことを確認した。本成果で特許を出願し、2016年の真空に関する連合講演会などで発表した。St707合金ピル60個をヒーター周りに放射状に配列したピル積層型NEGポンプを開発し、排気速度を測定した結果、H2、N2、CO、CO2に対して130-110、35-15、170-1120、200-80 L/sという値を得た。この性能は市販のNEGポンプと比較しても遜色ない。
1995年奄美大島近海の地震活動とその被害に関する調査研究

1985年10月18日震度V、19日震度IVの地震が奄美大島近海の喜界島周辺で発生した。気象庁によればこれらの地震のそれぞれマグニチュードはM=6.5、6.7であった。また津波波高は1.8m. 1.4mと発表された。過去南西諸島海溝周辺では1911年M8.0の喜界島の地震が発生した。今回の地震は海溝付近のプレート内正断層であったこと、また防災的見知からも地震活動の監視が重要であると判断し、地震、GPSを主とする臨時観測を行った。1)海底地震-陸上臨時観測、2)強震観測、3)GPS観測、4)津波調査を実施した。海底地震観測は北大、東北大、東大地震研、鹿児島大の大学の他に海上保安庁水路部が参加した。陸上では3台の観測点を設置し鹿児島大学へテレメータをした。18台の海底地震計は水路部の測量船によって設置し、回収は地震研究所の用船により行った。これらの海底・陸上データを併合し、詳細な震源決定を行った。得られた震源分布から、今回の奄美大島近海地震活動は喜界島の南約30km付近に分布する。震源はほぼ東西に75kmの領域で発生した。震源の深さは1040kmに分布し、海底まで達する地震はまれであった。陸上だけから決定した震源位置に比べ、1520km喜界島よりに決まった。震源分布は遠地地震の波形を用いて菊池等が得たプレート内の正断層地震であることと矛盾しない。津波現地調査から、津波波高は最大3mで喜界島南部の浦原で得られた。また、島の北西部の中里でも2.3mの波高が認められた。GPSは京都大学、東大地震研究所が実施し、既設3点に加え、喜界島に1点を新たに設置し観測を開始し継続中である。GPSについては観測期間がまだ充分でなく引き続き観測と解析を継続する。
扁平上皮癌のEph-Ephrinシグナルを介する浸潤・転移機構の解析

EphB/EphrinBはmRNAおよび蛋白レベルで口腔扁平上皮癌細胞株(OSC細胞)において高発現し、中でもEphrinB2は高浸潤能の細胞株で強く発現し、正常口腔粘膜上皮と比較して口腔扁平上皮癌組織においても有意に高発現していた。EphrinB2をノックダウンしたOSC細胞の増殖能は抑制され、接着、浸潤細胞数も低下した。EphB/Fcキメラ存在下ではノックダウン細胞の接着は促進されたが、浸潤は抑制され、EphrinB2はOSC細胞の増殖、接着、浸潤能に寄与する因子であることが明らかとなった。口腔扁平上皮癌組織および株化口腔扁平上皮癌(OSC)細胞におけるEphB/EphrinB発現について検討し以下の結果を得た。1)EphB4の発現は正常口腔粘膜上皮、口腔扁平上皮癌いずれにおいても認められなかった。EphrinB1は正常口腔粘膜上皮、口腔扁平上皮癌いずれにおいても強く発現し、EphrinB2は正常口腔粘膜上皮よりも口腔扁平上皮癌で強い発現が認められた。2)EphB24、EphrinB13のmRNAおよび蛋白の発現はOSC-18いずれにおいても認められたが、細胞間に発現程度の差が認められた。しかし、mRNAレベルと蛋白レベルとの間に相関は認められなかった。4)高浸潤能のOSC-1および-4細胞におけるEphB2およびEphB4の発現は強く、一方、低浸潤能のOSC-5および-7細胞では弱く、OSC細胞の浸潤能とEphB2およびB4の発現との間に関連が認められた。5)EphrinB13/Fc、EphB23/FcキメラはOSC-4細胞の浸潤能を抑制し、EphB4/Fcキメラは浸潤能を促進した。さらに、EphrnB23/Fc、EphB24/Fcキメラ処理によりMMP-2および-9活性が上昇した。これらとともに、EphrinB/Fcキメラ処理により細胞膜分画におけるE-カドヘリン発現が亢進した。以上のことより、口腔扁平上皮癌においてEphB/EphrinBシグナルはOSC細胞の増殖には影響しないものの、アポトーシスを抑制するとともに浸潤能を亢進させることが示唆された。【目的】これまで我々は株化口腔扁平上皮癌(OSC)細胞および口腔扁平上皮癌患者の生検材料を用いて、EphA/ephrinAおよびEphB/ephrinBの発現について種々の検討を行ってきた。その中で、正常口腔粘膜上皮と比較して口腔扁平上皮癌ではEphrinB2が有意に高発現されていること、さらには、細胞密度が高くなるにつれてEphrinB2およびその受容体であるEphB2、B3、B4の発現が亢進することを明らかにしてきた。そこで今回、OSC細胞の形態、増殖、接着、浸潤能などの細胞生物学的特性に対するEphrinB2の影響について検討を行った。【材料と方法】高浸潤能を有するOSC-4細胞にEphrinB2に対するsiRNAをトランスフェクションした後、増殖能を細胞数をカウントするか、もしくは、MTTアッセイを用いることにより検討するとともに、浸潤能および遊走能をTranswell chamber assay法にて検討した。さらに、OSC-4細胞をEphrinB2のリガンドであるEphB2、B3およびB4/Fcキメラの存在下で培養し、同様の検討を行った。【結果】EphrinB2ノックダウン細胞において、細胞増殖能は有意に抑制された。EphrinB2ノックダウン細胞の浸潤能および遊走能、さらには、接着能はコントロール細胞に比べ有意に低下した。一方、EphB2、B3およびB4/Fcキメラ存在下で培養することにより、接着能は増強したが、浸潤能は減弱した。【考察】以上より、EphrinB2はOSC細胞の増殖、接着および浸潤能に関与する因子であることが明らかとなったが、今後、OSCにおけるEphrinB2発現の臨床的意義について検討する必要があると思われる。
イオン液体の局所構造に起因する動的特性とマクロスコピックな物性との相関の解明

イオン液体が局所的には均一に分布しているのではなく、極性・非極性のミクロドメインを構成し、ナノメートルサイズの構造を有することを、テラヘルツ時間領域分光法を用いて研究を行った。イオン液体と水の混合比を変えた溶液の測定から得られたテラヘルツ領域の誘電率スペクトルの解析結果から、混合溶液中でもイオン液体と水は、ミクロ的にみると一様に混合しておらず、相分離していることが示唆された。室温200°Cまで可変な恒温液体セルの製作を試み、これを用いたイオン液体のテラヘルツ複素誘電率スペクトルの温度依存性を測定する準備を行った。試料には、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロフォスフェートを対象としてテスト測定を行った。このイオン液体は室温では固体であり(融点62°C)、溶解過程におけるテラヘルツ複素誘電率スペクトルの変化も追跡することができる。また、吸湿性の低いイオン液体であるため、試料作成時における空気中の水分の影響が小さく、信頼性の高いデータの取得に有利である。高温用液体セルの窓に高抵抗シリコンを使用している。ただ、テラヘルツ時間領域分光法で用いるテラヘルツ波はそのビーム系を非常に小さく絞ることができないため、通常のレーザーを用いる恒温セルよりも大きな開口径を有するセルを作成し、十分な開口径を有することを実験的に確かめた。開口径が大きい場合、試料の温度の不均一性が問題となることが予想されるが、この検査は2年目に行う予定である。イオン液体が固体状態から溶解することによって、テラヘルツ低周波数領域の強度が急激に上昇することを確認し、大域的な結晶構造から局所構造への崩壊過程の変化として、詳細なスペクトル変化を調べる準備測定ができたといえる。さらに、液体状態で温度を上昇させ、テラヘルツ複素誘電率スペクトルの変化を追跡することを2年目に行い、この実験を通して、イオン液体の局所構造の崩壊過程に関する新たな知見を得る予定である。これまでに、イオン液体が局所的には均一に分布しているのではなく、極性・非極性のミクロドメインを構成し、ナノメートルサイズの構造を有することが明らかにされてきた。従って、イオン液体を機能性溶媒として利用する場合、イオン液体やイオン液体混合溶液のミクロスコピックな描像を明らかにする必要がある。本研究課題では、THz-TDSによってイオン液体の局所構造に由来する振動モードの詳細を明らかにし、イオン液体の微視的描像とそのダイナミクスを明らかにすることを目的としている。イオン液体のミクロスコピックな混合形態に関して、水とBMIm^+/BF_4^-の混合溶液(イオン液体:水=1:11:32(モル比))のテラヘルツ誘電率の希釈依存性を調べた。濃度変化に対して、連続的にBMIm^+/BF_4^-から水のスペクトルにテラヘルツ誘電率が推移した。濃度の近い2つの混合溶液のスペクトルから、Brugemanモデルを用いて各成分のスペクトルを導出した結果、誘電率の実部・虚部ともに、混合溶液中のBMIm^+/BF_4^-のテラヘルツ誘電率スペクトルは、純粋のBMIm^+/BF_4^-のスペクトルと類似していた。同様な結果は、水のテラヘルツ誘電率スペクトルでも観測された。もし、BMIm^+/BF_4^-と水がミクロスコピックに完全に混合しているのであれば、イオンの周りに存在するイオンが水分子と交換するため、イオン間振動が大きく変化(イオン-水分子間の振動の割合が増加)し、混合溶液中のイオン液体のスペクトルは大きく変化するはずである。しかし、実験結果はこの仮定を否定して、混合溶液中でもBMIm^+/BF_4^-と水のそれぞれのバルクの性質を保持していることを示している。つまり、マクロ的に混合したBMm^+/BF_4^--水混合溶液は、ミクロ的にみると一様に混合しておらず、相分離していることが示唆される。
体幹部悪性腫瘍の評価におけるPET-MRI融合の実用性・有用性に関する検討

本年は、先ず、別々の機会に得たPETとMRIからのPET-MRI融合の手法について検討を行った。PET-CT融合像と同等以上の画質の、ずれの少ない融合像の作成を目標とした。研究実施施設では、膵臓癌、大腸癌および婦人科癌(子宮癌・卵巣癌)に対してFDG PET-CTとMRIの検査の多くが短い間隔で行われており、これらを後ろ向きデータとして用いた。PET(PET-CT)およびMRI像は、それぞれPhilips社、GE社製の専用装置から得て、PET-CT装置付属のソフトウェアでPET-MRI融合像を作成した。画像融合にあたって、MRI像のDICOMヘッダー情報の変更が必要であること、自動的な融合プログラムではずれが大きく調整が必要なことが判明した。しかし、それらの改善により、MRI T1およびT2強調像は、容易に、比較的高い精度で、PET像と融合可能となった。その後、PET-CTとPET-MRIの実際の有用性について比較した。膵臓癌において、融合の際のマッピング像としての能力をみるため、CTとMRで腫瘤が描出されているか否かを検討した。現状のPET-CTでは非造影のCT像が用いられることが多いため、MRIでも単純像を用いた。CTとT1およびT2強調像との比較では、腫瘤描出はT1強調像がCTに比して有意に優れており、T2強調像では差は見られなかった。PET単独像に対する追加情報の程度や最終的な融合像の画質も、PET-MR T1像がPET-CTに比し有意に優れていた。PET-MR T2像とPET-CTとの間には有意差はなかったが、嚢胞性病変はT2強調像で明瞭に描出される傾向があった。さらなる検討が必要であるが、PET-MRI融合像は、特にT1強調像を用いた場合に、PET-CTよりも有用である可能性が示唆された。2年目である本年は、昨年に引き続き、膵臓癌におけるPET-MRI融合の臨床的有用性について検討を行った。PET(PET-CT)およびMRI像はそれぞれPhilips社、GE社製の専用装置から得て、PET-CT装置付属のソフトウェアでPET-MRI融合像を作成した。昨年度得た知識をもとに調整を行うことで、良好な融合像を得ることができた。昨年から症例数は増加したものの、マッピング像としてのCTとT1おにびT2強調MRI像との比較では、腫瘤描出はT1強調像がCTに比して有意に優れており、T2強調像では差は見られないという昨年と同様の結果であった。また、PET単独像に対する追加情報の程度や最終的な融合像の画質、PET・CTもしくはMRI像・融合像のセットを用いた診断能についても、PETとT1強調像との組み合わせが、PETとCTとの組に比して有意に優れていることが明らかとなった。子宮癌・卵巣癌についても同様の検討を行った。これらの癌ではT2強調MRI像の腫瘤描出が最も優れており、それに伴ってPET単独像に対する追加情報の程度や融合像の画質についても、PETとT2強調像との組み合わせが最も優れているという結果になった。膵臓癌および子宮癌・卵巣癌におけるPET-MRI融合の臨床的有用性については、国内外の学会で発表を行った。今後、論文として発表の予定である。また、本年は上記と同様の検討を大腸癌でも行った。これについても、来年度にデータをまとめ、発表の予定である。最終年度である本年は、初年度より取り組んでいた膵臓癌におけるPET-MRI融合の臨床的有用性についてデータをまとめ、論文を作成した(投稿中)。膵臓癌では、PET-MRI融合は現在広く行われているPET-CTよりも病変の検出や診断に関与する画質といった点で優れており、さらに、MRIのうちT1強調像がT2強調像よりもPETと融合させた場合に有用であることが明らかとなった。昨年度より開始した骨盤部悪性腫瘍(大腸癌および子宮癌・卵巣癌)についても、PET-MRI融合の臨床的有用性を検討し、学会および論文で結果を報告した。これらの悪性腫瘍においても、PET-MRI融合はPET-CTよりも病変の検出や画質で優れていた。しかし、膵臓癌の場合と異なり、マッピング像としてはT2強調MRI像がT1強調像よりも適していることが分かった。本研究では、消化器癌や婦人科癌の主病変の評価に検討は限られたものの、PET-MRI融合はPET-CTよりも有用性が高いことが明らかとなった。一体型PET-MRI装置による悪性腫瘍の評価に向けて、その妥当性を支持する基礎データを示すことができたと考えられる。
水中で安定な有機金属化合物の創製とその反応

従来有機反応は有機溶媒中で行うのが一般的だとされてきた。本特定領域研究では、有機ホウ素化合物を用いて水を溶媒とする新しい遷移金属触媒反応を開発することを目的とし、研究を行った。その結果、ニッケル触媒を用いるアルデヒドのアルキル化反応が、水を溶媒として用いると、有機溶媒中における反応を凌駕する高効率で進行することを明らかにした。5mol%のビス(1,5-シクロオクタジエン)ニッケルと10mol%のトリ(tert-ブチル)ホスフィンのトルエン溶液を0°Cで10分間撹拌した。次いでベンズアルデヒドと二当量のトリエチルボランを加え室温で24時間撹拌した。塩酸で反応を停止し、常法通りの後処理を行うと対応する第二級アルコールが45%という中程度の収率ながら得られた。遷移金属触媒を用いてアルデヒドをアリール化する例は数多く報告されている。一方で、アルキル化反応については、中間体として考えられるアルキル遷移金属中間体がβ-水素脱離を起こしやすいため、その例はほとんど知られていない。本アルキル化反応は、有機溶媒中よりも水中でより効率よく進行することが明らかとなった。すなわち、これまでと同様にニッケル触媒を調製し、トルエンに代わり水を溶媒として加える。次いで、ベンズアルデヒドとトリエチルボランを滴下し、基質が油滴状に分散するように激しく撹拌する。20時間後反応を停止し、常法通りの後処理を行うと対応するアルコールが収率81%で得られた。さらに興味深いことに、トルエン中でのブチル化反応には炭酸セシウムの添加が必須であったが、水を溶媒とすることで炭酸セシウムを添加しなくとも、目的生成物が90%という高収率で得られることが明らかとなった。1.塩化ガリウムとジイソブチルアルミニウムヒドリドとを混合して調製されるガリウムヒドリド反応剤がハロアルカン類のラジカル的還元脱ハロゲン化に極めて有効に働くことを見いだした。また、塩化インジウムとジイソブチルアルミニウムヒドリドから得られるインジウムヒドリドはトリエチルボランの共存下アルキンに対して効率良くラジカル機構で付加することも発見した。しかも、反応はトランス付加で進行するので、通常のヒドロメタル化では合成できないシス体のアルケニルメタルを簡便に合成できることが明らかとなった。一方、ラジカル機構によるハロゲン化アルキルのアリル化にも大きな成果が得られた。すなわち、水中で触媒量のトリエチルボラン存在下、アリルガリウムやアリルインジウムと様々なハロゲン化アルキルを反応させると収率よくアリル化体を合成できることを明らかにした。2.これまでにマンガン、鉄、クロムなどの遷移金属、あるいはマグネシウムを中心原子とするアート錯体型有機金属反応剤を用いる新規反応の開拓を行ってきた。最近、コバルトアート錯体を用いる反応を検討する中で、コバルト触媒とGrignard反応剤を用いる新規炭素-炭素結合生成反応を見いだした。この研究の中で、コバルト触媒とGrignard反応剤からなる反応系は種々のハロゲン化アルキルからラジカルを生成させるのに有効であることが明らかとなってきた。例えばCoCl_2(dppp)錯体触媒存在下にハロゲン化アルキルに塩化アリルマグネシウムを作用させると、カップリング体が収率よく得られた。第三級ハロゲン化アルキルの置換反応によって四級炭素が効率よく構築できる点が本反応の大きな特徴である。アリルアルコール誘導体による炭素求核剤のアリル化反応は極めて有用な炭素-炭素結合生成法である。とくに銅やニッケル、パラジウムなどを触媒として用いることにより高収率かつ高い位置および立体選択性で生成物を与えることが知られている。一方コバルト触媒による同様の反応はほとんど研究例がない。