hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
政官関係の分離と融合に関する研究：公務員の議員兼職の可能性

日本国内で無投票当選の実態を把握する文献調査、現地調査はおおむね順調に進捗している。諸外国の実例については、文献調査についてはおおむね順調に進捗し、議員団体や、実際に兼職をしている公務員の方に、メール等で質問事項を送付し、解答が得られている。これらを踏まえて、現在現地調査の準備を行っているところである。本研究は、最終年度として、地方議会における無投票当選が増えている中、果たして地方議会が本来の役割を果たしているのか、なり手を増やすにはどのような取り組みが求められるのか、という点を検討した。研究の実績は、以下の通りである。第一に、地方議会は強い権限を有していると考えられるが、ほとんどの条例案がそのまま議決されていて、議会の審議機能は形骸化しているとの指摘がある。そのため、議会活動に魅力が感じられず、なり手も増えないのではないかと考えられる。そこで、人事案を取り上げ、実際に議会は一定数首長の人事案に対して否決(不同意)をしており、一定の役割を果たしていること、そして、どのような場合に否決するのかを明らかにした。研究成果として、特別職の議会同意と人事行政ーなぜ議会は同意しないのか」(大谷基道、河合晃一『現代日本の公務員人事ー政治・行政改革は人事システムをどう変えたか』第一法規、2019年、179-196頁)を執筆し、公表した。第二に、日本の産業構造が変化し、多くが被用者となる現状で、会社員や公務員と議員の両立ができないことが、なり手を減少させていると考えた。ヨーロッパ諸国の地方議会では、無給を原則とするボランティア議会となっていることもあり、会社員と両立していることが一般的であり、公務員であっても議員を務めることが可能である。今年度は、アメリカを事例として現地調査を行い、資料収集やヒアリングを実施した。イギリスに関しては、インターネットを用いて、資料収集やメールによるヒアリングを実施した。また、公共政策学会で、「選挙制度改革と議員のなり手問題の関係性」と題する報告を行った。2019年度には、4年に一度の統一地方選挙が実施されるため、その実施を待って、「地方議会のなり手不足の解消に向けた兼職緩和の必要性」(仮)として執筆、公表予定である。来年度以降は、公務員の立候補制限に関する国際比較に進む予定である。国際比較をする上では各国の実態把握をする必要があり、年度前半には文献やウェブで実態把握を進める。研究計画に沿って国の選定が行えるとよいが、実態把握の過程で変更することもあり得、できるだけ早く実態把握を進めることが課題となる。あわせて現地調査を行うため、インタビュー先の選定、インタビュー内容の決定を迅速に行い、さらに研究を発展させたい。今後は、文献やメールによる質疑応答で得られた情報をもとに、現地調査を行う予定である。また、国内においても、無投票当選の実態を、町村を中心に把握するために、文献調査や、議会事務局、議員へのインタビュー、現地調査を行う予定である。その成果を、2018年6月16日に行われる公共政策学会で報告予定である。2017年3月にアトランタで行われるアメリカ行政学会で研究報告を計画していたが、報告申請の時期に長期で体調が不良で、渡航できるか定かではなく、申請をすることができなかった。
育児におけるマルトリートメントの予防と早期発見のためのスケール開発

「家族背景因子」の因子分析を行い、「育児態度に影響する母親の心理的因子」第1因子『母親の認知する被養育感』第2因子『育児セルフエフェカシー』第3因子『地域の子育て資源を活用する力』第4因子『夫婦の健康的な関係』第5因子『親族の子育て支援』の5因子41項目を抽出した。41項目間を主因子法およびプロマックス回転によって高い相関がないことを確認した。内部一貫性は、クロンバックα係数0.9361であった。母親のマルトリートメント尺度としての母親の養育態度を因子分析した結果、第1因子『力による躾をしない養育態度』第2因子『自己肯定感をはぐくむ養育態度』第3因子『自己抑制を教える養育態度』観測変数15が抽出された。α係数は0.8018であった。家族背景では『母親の年鈴』『子どもの慢性疾患の有無』『家族の構成』『一人っ子』の4項目が「育児態度に影響する母親の心理的因子」に影響していた。「育児態度に影響する母親の心理的因子」と「母親の養育態度」を単回帰分析した結果、重相関係数(R=0.425)決定係数(R^2=0.181)有意水準(P0.000)で高い予測率を示した。次に信頼性を検討するために「育児態度に影響する母親の心理的因子」と一般的セルフエフェカシー尺度の関連をピアソンの相関係数によって求めた。相関係数は、0.157であった。マルトリートメントリスク因子として家族背景因子、育児態度に影響する母親の心理的因子45項目の尺度となった。今後は信頼性妥当性を高めるため虐待している親への調査も必要である。1.児童虐待、マルトリートメントをキーワードに、日本国内およびアメリカ合衆国、カナダの文献検討を行った。2.文献及びすでに開発されている親子関係スケールから質問項目を抽出し、内容の重複するものを整理した。3.アメリカ合衆国で開発され、妥当性信頼性が高いスケールについて米国の専門家よりアドバイスをうける。5.協力が得られた、人口二万前後の町において幼児教育の専門家へ、マルトリートメントの可能性を感じるケースやどのようなことが問題意識となるのか,実際の対応についてのインタビューを実施。逐次録にする。現在内容分析中。以上の研究の進行によって分かった事は、本研究によって開発される予定であるツールは米国のDr.Milnerが開発したCAPと目的は非常に類似している。CAPは身体虐待の可能性をスクリーニングするツールであり、日本でも発見しにくさやリスクアセスメントの難しさから大きな問題となっている心理的な虐待やネグレクトは含まれていない。それにはPSIなどとの併用が必要になると考えられる。CAPは、質問項目の多さと日本の母子保健システムの特有さを考慮するとそのまま導入する事は困難であるため、日本独自のマルトリートメントのスクリーニングを目的にしたツール開発あるいはCAPの日本語訳改定版の開発が今後の課題として明確になった。1.昨年に引き続き、児童虐待およびChild maltreatmentのリスク因子の分析を進め、日本の育児不安に関する文献を検討してChild maltreatmentリスク因子と検討した。2.リスク因子を研究の概念枠組みに沿って4因子127項目の質問紙を作成した。3.協力を得られた二県5幼稚園に通園している子どもの母親対象に質問紙調査を実施。410人の母親からの回答を得た。現在、回収データを因子分析および共分散構造分析によって質問項目の構成概念妥当性を検討している。4.保育所・幼稚園の教師の面接から得た、親の不適切な養育態度と子どもの状態のインタビューデータは、質問項目作成過程では、データからリスクを分類したが、構成概念妥当性を検討した後で作成する質問項目と比較検討を行うために、リスクの客観的データとして質的に分析中。5.対象幼稚園Aにおいて、育児相談を4回実施して、母親の育児不安内容を具体的に調査している。これも、構成概念妥当性を検討した質問項目と客観的データとの比較検討データとする予定である。

マルトリートメントリスク因子として家族背景因子、育児態度に影響する母親の心理的因子45項目の尺度となった。今後は信頼性妥当性を高めるため虐待している親への調査も必要である。
Relaxinがヒト歯根膜線維芽細胞の細胞外マトリックス代謝に及ぼす影響

伸展された歯根膜細胞にrelaxin刺激を行った結果, Col-Iタンパク産生量およびmRNA発現量はrelaxin濃度依存的に減少が認められたが, MMP-1の発現量は濃度依存的に増加が認められた。relaxinが伸展されたヒト歯根膜細胞におけるCol-IとMMP-1の発現に影響を与えたことより,このホルモンが矯正治療後の後戻りを防止するのに有効である可能性が示唆された伸展された歯根膜細胞にrelaxin刺激を行った結果, Col-Iタンパク産生量およびmRNA発現量はrelaxin濃度依存的に減少が認められたが, MMP-1の発現量は濃度依存的に増加が認められた。relaxinが伸展されたヒト歯根膜細胞におけるCol-IとMMP-1の発現に影響を与えたことより,このホルモンが矯正治療後の後戻りを防止するのに有効である可能性が示唆されたその結果、RT-PCR法にて、ヒト歯根膜由来線維芽細胞にLGR7、LGR8の遺伝子発現が認められた。また、免疫組織化学染色にて、LGR7, LGR8共に、強い陽性反応を示した。今回の実験により、ヒト歯根膜線維芽細胞にはrelaxin receptor(LGR7、LGR8)が存在することがタンパク、遺伝子発現レベルで認められた。relaxin receptorは、ヒトにおいて、卵巣、子宮、胎盤、精巣、前立腺、脳、腎臓、心臓、皮膚、肺、肝において発見されている。Elaineらは、ヒト皮膚線維芽細胞にrelaxinを作用させた実験において、collagenaseが増加し、collagenは減少し、tissue inhibitor of metalloproteinases(TIMP)もわずかに減少したと報告している。Monicaらは、ラットを用いた動物実験において、relaxinが歯根膜の機械的な緊張を減少させたと報告している。以上のことから、ヒト歯根膜においてもrelaxinを作用させた場合、relaxin receptorを介して、歯根膜のコラーゲン代謝に影響を及ぼす可能性が示唆された。【目的】矯正治療の後戻りの局所的原因のひとつとして、コラーゲン、エラスチンなどの線維が矯正力に抵抗するために増生し、これらが元の位置を記憶していることで後戻りが生じるとし、歯根膜線維のリモデリングが関与していると報告されている。一方、relaxinは、コラゲナーゼの放出によってコラーゲンを破壊する作用を持つホルモンであり、ビーグル犬の歯肉にrelaxinを注入した結果、矯正力に対する後戻りの減少が見られたと報告されている。しかし、ヒト歯根膜へのrelaxinの影響については不明な点が多い。そこで、矯正治療の後戻り防止策の一環として、ヒト歯根膜におけるrelaxinの作用に関する研究を計画し、本実験では、in vitroにおけるヒト歯根膜細胞のrelaxin receptorであるLGR7、LGR8の発現の有無について検討を行った。【方法】培養したヒト歯根膜由来線維芽細胞(hPDL cells)からRNAを抽出し、RT-PCR法にてLGR7、LGR8の遺伝子発現を、また、免疫細胞化学染色にてタンパク発現の有無を検討した。【結果】hPDL cellsにおいて、遺伝子、タンパク発現レベルでLGR7、LGR8が認められた。【考察】ラットを用いた動物実験において、relaxinが歯根膜の機械的な緊張を減少させたと報告されていることから、ヒト歯根膜においてもrelaxinを作用させた場合、relaxin receptorであるLGR7、LGR8を介して歯根膜のコラーゲン代謝に影響を及ぼす可能性が示唆された。【結論】hPDL cellsにLGR7、LGR8の存在が確認されたことから、歯根膜のコラーゲン代謝にrelaxinが関与していることが示唆された。捻転歯の矯正治療後の後戻り防止策の研究の一環として,ヒト歯根膜におけるrelaxinの作用に関する研究を計画し,in vitroにおけるヒト歯根膜細胞のrelaxin receptorの有無,relaxinがヒト歯根膜線維芽細胞のコラーゲン代謝に及ぼす影響をCol-I, Col-III, MMP-lについて検討した。また捻転歯モデルとして細胞伸展を行い,それらにおけるrelaxinの影響についてCol-I, MMP-lについて検討した。ヒト歯根膜細胞にrelaxin刺激を行いCol-I, Col-III, MMP-lのタンパク発現とmRNA発現について検討した。さらに捻転歯モデルとして歯根膜細胞の伸展を行い,その時のタンパク発現およびmRNA発現をELISA法およびreal-time PCR法にて検討を行った。免疫染色およびRT-PCRによって,ヒト歯根膜細胞にrelaxin受容体であるLGR7, LGR8の発現が認められた。relaxin刺激後(1ng/ml-100ng/ml, 48時間),Col-Iタンパク産生量およびmRNA発現量はrelaxin濃度依存的に減少が認められた。一方,MMP-1のタンパク産生量およびmRNA発現量はrelaxin濃度依存的に増加が認められた。細胞伸展を行った結果,Col-IとMMP-l共にのタンパク産生量およびmRNA発現量が増加した。さらに細胞伸展後、relaxin刺激を行った結果,Col-Iタンパク産生量およびmRNA発現量はrelaxin濃度依存的に減少が認められ,MMP-lのタンパク産生量およびmRNA発現量はrelaxin濃度依存的に増加が認められた。以上の結果より,relaxinがヒト歯根膜細胞におけるCol-IとMMP-lの発現に影響を与えたことより,このホルモンが矯正治療後の後戻りを防止するのに有効である可能性が示唆された。
ロタウイルスゲノムの進化のメカニズムの解明

ロタウイルスは、11分節からなる2本鎖RNAをゲノムとするウイルスであり、分類上レオウイルス科に属する。ロタウイルスの特徴の1つは、著しい抗原性、および遺伝子型の多様性である。本研究では、この遺伝子の多様性がどのようにして生まれてくるのかということについて、(1)遺伝子組換え、および(2)ウイルスの宿主の種を越えた伝播にある、という仮説を立てて、臨床分離株の解析を行い、以下の結果を得た。われわれが過去12年間にわたって蓄積したロタウイルス臨床分離株のコレクションを整備し、遺伝子のRT-PCRによる分析と、ゲノム全体のゲル電気泳動法による遺伝子型分析を行った。この結果、ロタウイルスのゲノムの遺伝子型には著しい多様性がある一方、RNA-RNA hybridizationにより、遺伝子の相対的相同性の上から3つの大きなgenogroupに分けられることを明らかにした。さらに、このgenogroupが原則として、特定のG型とP型の組合せを決定している要因となっていることを強く示唆する結果を得た。一方、genogroupが異なるウイルス株の間でも、低頻度ではあるが、遺伝子分節の組換えがおこり、そのようなウイルスが自然界に存在することを明らかにした。さらに、ロタウイルスのP血清型を規定する遺伝子のうち、今まで未知であった3つの対立遺伝子の全塩基配列を決定し、すでに塩基配列が知られていた対立遺伝子と合せて、分子系統樹を作成して、それらの進化的関係を明らかにしようと試みた。その結果、系統樹の分岐パターンと分離株間の遺伝距離の関係から、動物ロタウイルスがヒトに感染するという、interspecies transmissionが起こっていることが明らかとなった。
日本庭園と西洋庭園の認知特性に関する研究

日本庭園と、西洋庭園を代表する幾何学式庭園、風景式庭園の庭園構成の違いとして軸線の有無、透かしの有無を取りあげ、それらを特徴づける対植と透かし剪定に対する印象評価と、眼球運動と脳血流ないしは心拍変動性の同時計測によって認知科学的に解析した。日本庭園は、幾何学式庭園・風景式庭園に比べて眼球運動の停留点数・停留時間が多く、それは非対称的構成や透かし植栽が関わると考察した。また、停留点数・停留時間の多さと大脳の体性感覚野の活性化が相関することから、日本庭園は体性感覚野を活性化させ、それは同じく自然的要素の多い中国・韓国庭園との比較から透かし剪定や除草などの日常的な手入れ頻度の高さによると考察した。本研究は、日本庭園と西洋庭園に対する日本、欧米の人々の認知過程を比較分析し、日本庭園と西洋庭園の認知特性を実証的に明らかにするものである。具体的には、日本庭園と、西洋庭園を代表する幾何学式庭園・イギリス風景式庭園の特徴的構成の違いとして、i)軸線の有無、ii)一点透視的遠近感か、見え隠れの奥深さか、iii)模様花壇・腰植え・境栽に見られる「マッス」の植栽か、「間」が重要な透かし植栽か、を挙げ、1)実験室内に設置したそれらの特徴的構成に対する日本人と欧米人の眼球運動と脳血流の同時計測による認知過程解析、2)日本庭園と西洋庭園の全体構成に対する日本、欧米諸国における現地での眼球運動解析、3)日本庭園と西洋庭園の主要な庭園景観のスライド映像に対する眼球運動と脳血流の同時計測による認知過程解析、によって日本庭園と西洋庭園の認知特性について総合的に考察する。平成24年度は、透かし植栽に対する認知特性を探るため、透かし剪定を加えた盆栽と透かしていない盆栽を対象に日本人男性の脳血流を解析した結果、視覚野と体性感覚野で特徴的な反応が見られた(Jo et al. 2012)。また、同様の実験を日本人女性11名を対象に行った結果、男性同様、視覚野と体性感覚野で特徴的な反応が見られ、印象評価でみられた透かし剪定による奥行き感や透かしていない樹木の圧迫感が視覚野と体性感覚野の反応と相関するものと考えられた。また、日本庭園に対する眼球運動の特性を探るため、日本庭園研修で来日したドイツ人19名を対象に、施工実習の前と後の眼球運動を解析・比較し、視点の停留時間に有意差が見られることがわかった。日本庭園・西洋庭園の基本的構成要素である植物を視覚対象にして、本研究独自の方法である眼球運動と脳血流量の同時計測結果解析のための基礎的知見を積み重ねるため、平成25年度は、類似の形状で色彩の異なる鉢植え植物や、面的に広がったヘデラで葉色が異なる対象に対して、日本人男女のSD法による印象評価と、眼球運動・脳血流量の同時計測結果を比較した結果、印象評価と眼球運動の停留点数・停留時間、大脳の活性化部位・沈静化部位とに相関性があり、言語を介した印象評価と非言語反応である眼球運動・大脳反応との間に幾つかの新たな関連性を見いだした(Mohamed,et al.,2013aなど)。また、日本庭園と西洋庭園の植栽の大きな違いである透かし植栽とマッスの植栽の認知特性を解析するため、平成24年度に実施した枝葉を透かした盆栽と透かしていない盆栽に対する日本人男性の認知特性実験(Jo et al.,2012)と同様の方法で平成25年度に日本人女性の認知特性を調べた結果、男性同様、印象評価と大脳の活性化部位との間に関連性が見られた(Mohamed et al.,2013b)。これらの室内実験と並行して、平成25年度にはカナダ・バンクーバーのブリティッシュ・コロンビア大学構内の幾何学式庭園・イギリス風景式庭園・日本庭園を対象に欧米人と日本人の男女それぞれ約15名ずつ、計57名の印象評価と眼球運動・心拍変動性の同時計測を行い、幾つかの興味深い結果が得られた。平成24,25年度研究で得た、印象評価と眼球運動の停留点数・停留時間、大脳の活性化部位との相関性や、印象評価と眼球運動・大脳反応の関連性(Mohamed et al.,2013a,2013bなど)を踏まえて、昨年度は自然樹形と透かした樹形、強剪定樹形に対する印象評価、眼球運動・脳血流の同時計測を行い、それぞれの認知特性を解析し、学会誌への投稿原稿をまとめているところである。また、日本庭園に特徴的な石の据え方に対する日本人と欧米人の認知特性を比較する実験を行い、印象評価では差が見られず、眼球運動・脳血流の無意識的反応では日本人と欧米人の間に違いが見られ、6月に学会発表することになっている。また、日本庭園と西洋庭園の全体構成に対する認知特性については、ブリティッシュ・コロンビア大学構内の幾何学式庭園・風景式庭園・日本庭園を対象に欧米人と日本人の印象評価と眼球運動・心拍変動性の同時計測を行い、その解析と論文原稿執筆を進めた。さらに、百年以上前にアメリカのファーストバンクのオーナー夫人によって造営されたニューヨーク州西北部ソネンブルグの日本庭園において、日本人が関わった構成とアメリカ人や中国人が関わった構成を比較し、それぞれの特徴を比較考察し、国際誌に原稿を掲載した(Goto et al.,2014)。

異なる色彩の植物に対する日本人男女、エジプト人男性被験者の眼球運動・脳血流・印象評価の関係(Elsadek,M.et al.,2013a)、樹冠の密な樹木と透かし剪定した樹木に対する日本人男性の眼球運動・脳血流・印象評価(Elsadek,M.et al.,2013b)、同じくカナダ人やアメリカ人、中国人被験者の眼球運動・印象評価(孫・藤井、2016)などの結果を総合的に検討した結果、体性感覚野と眼球運動の停留点数・停留時間の間に相関が見られ、体性感覚野の沈静化と停留点数・停留時間の減少、前者の活性化と後者の増加が連動し、前者の沈静化と後者の減少は印象評価の低さとも連動する傾向が見られた。そして、幾何学式庭園・風景式庭園・日本庭園に対する日本人とカナダ人被験者の眼球運動では日本庭園の停留点数・停留時間がいずれの被験者でも他の2庭園より多い傾向が見られた。日本庭園で停留点数・停留時間が多い理由として非対称的構成と透かし剪定が考えられ、合わせて上記の眼球運動・脳血流の関係から日本庭園では体性感覚野がより活性化する可能性が考えられ、その背景として自然的構成でありながら人為的密度が高いことが考えられた(Fujii,2016)。日本庭園と、西洋庭園を代表する幾何学式庭園、風景式庭園の庭園構成の違いとして軸線の有無、透かしの有無を取りあげ、それらを特徴づける対植と透かし剪定に対する印象評価と、眼球運動と脳血流ないしは心拍変動性の同時計測によって認知科学的に解析した。日本庭園は、幾何学式庭園・風景式庭園に比べて眼球運動の停留点数・停留時間が多く、それは非対称的構成や透かし植栽が関わると考察した。また、停留点数・停留時間の多さと大脳の体性感覚野の活性化が相関することから、日本庭園は体性感覚野を活性化させ、それは同じく自然的要素の多い中国・韓国庭園との比較から透かし剪定や除草などの日常的な手入れ頻度の高さによると考察した。本研究は、日本庭園の認知特性を欧米の幾何学式庭園・風景式庭園と比較しながら、日本、欧米の人々の印象評価と眼球運動と脳血流の同時解析とによって、日本庭園の認知特性を明らかにするものであり、日本庭園と西洋庭園の特徴的構成の違いである、軸線の有無、一点透視的遠近感か・見え隠れの奥行き感か、マッスの植栽か・透かし植栽か、と、庭園の全体構成に対する認知特性を比較するもので、ほとんどの課題について実験や調査を進め、多くの論文を発表してきた。27年度が最終年度であるため、記入しない。造園学これまでの研究で得た、日本庭園と西洋庭園の違い、それぞれの認知特性の違い、さらに認知特性を分析する際の指標とした印象評価、眼球運動の停留点数・停留時間、大脳の活性化部位などの相互関係について、総合的に解析・考察する。日本での室内実験はほぼ予定通り実施できたものの、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学での実験は現地大学の都合と調整しきれず実施できなかった。その代わり、日本庭園研修で来日したドイツ人の日本庭園施工実習前後の眼球運動と印象評価計測は実施できた。本研究は、言語を介した印象評価と、非言語反応である眼球運動と脳血流量の同時計測によって、西洋庭園と比較しながら日本庭園の認知特性を明らかにするものである。具体的には、日本庭園と西洋庭園の特徴的構成の違いである、1)軸線の有無、2)一点透視的遠近感か、見え隠れの奥深さか、3)マッスの植栽か、透かしの植栽か、の各々について実験室内で認知特性を解析すると共に、西洋庭園を代表する幾何学式庭園・イギリス風景式庭園と日本庭園を対象に庭園の全体構成に対する認知特性を日本、欧米諸国での現地実験によって解析する。上記1)については、対植に対する日本人・韓国人・中国人・アメリカ人の印象評価
アルコ-ル死後産生のメカニズムに関する研究

1.人死体の血液その他諸臓器を2様にとり、一方に10%glucose、他方に水を入れ、室温に放置したところ、20°C以上1日以上でethanol産生が明らかになり、glucose添加の方が著明であった。glucoseと腐敗組織を加えると、20°C、1日で約0.75%の産生があった。2.ethanol産生における腐敗菌と酵母の比較血液のみで7日まで0.1%以下、腐敗細菌添加では2日後0.30.4%、酵母添加では1日で0.27%、こうじ添加では始めから4.45%、7日では約2.5%に達した。ラットの胃内に酵母の水溶液を投与後死亡させると、1日で胃内容0.61.47%、腹腔液は0.140.6%となった。3.血液・肝homogenateを37°Cのふらん器に放置し、添加物を加えてethanol産生を検討した。まず抗生物質を加えるとethanol産生はなかった。4.同様な方法で、ADH,NADHを加えると生産ethanolはやや増強した。pyruvic acidを加えると、1日では対照より弱く、5日では5.4%の高値を示した。5.酵母阻害物質すなわちADHに対するpyrazole、ALDHに対するcyanamideを加えると、完全にethanol産生は抑止された。まとめ:死体の胃腸では酵母および腐敗菌により、他の部位では腐敗菌によりethanol産生が起りうるが、酵母では産生が強く、n-propanolの産生は弱い・死体や保存臓器におけるethanol産生のメカニズムは、糖質を材料とし、増殖する細菌のもつADH,ALDHなどの酵素により、生体におけるethanol代謝と逆の経路で起きるものと考えられる。1.剖検死体から血液および心、肝、腎、脳、肺、脾の各臓器の一部をとり、2分して、一方は10%glucose5ml、他方は水5mlを加え、918°Cの室温に放置したところ、glucose添加は著明なethanol産生を示した。2.人血のみ、人血にglucose添加、人血に腐敗菌添加、人血にglucoseおよび腐敗菌添加のものを1523°Cの室温に放置し、経日的にethanpl産生を比較した。その結果第4グループは1日で既に0.75〓と著明な産生があり、第3グループは軽度な産生、第1および第2グループは殆ど産生がなかった。3.人血にこうじ、酵母、腐敗菌を加え、ethanolとn-propanolの産生を経日的に比較した。その結果こうじでは6日でethanol25〓にも達し、こうじでは6日で0.73であった。n-propanolはethanolに比し腐敗菌の場合より少量であった。4.ラットの胃内に酵母の水溶液を入れて窒息死させ、心臓血、胸腔液、腹腔液、胃内容のethanolおよびn-propanol産生をみた。その結果1日で胃内容は0.61.5〓のethanolを示し、ついで腹腔液、胸腔液、心臓血の順にethanolがみられた。n-propanolはやはり少量であった。以上の成績から、死体におけるethanol産生には腐敗菌と糖質が重要であり、保存条件として高い室温が有効であった。n-propanol産生はethanolの20分の1以下であった。こうじおよび酵母によるethanol産生は当然のことながら腐敗菌より強いが、同時に産生されるn-propanolは比較的少量であった。死体における血液、諸臓器、胃内容などのethanol濃度を評価するに当って重要な知見がえられた。なおethanol代謝に関係する酵素系、酵素阻害剤、抗生物質などの添加につぎ研究継続中である。

人死体から採取した肝と血液を混じてhomogenaseを作り、37°Cのふらん器中に放置した。これを対照として下記の諸種物質を添加し、エタノ-ル産生をガスクロにより測定した。1.抗生物質を始めに1回添加すると、1日後エタノ-ル産生はなく、2日以降著明な産生があった。毎日添加するとエタノ-ル産生はなかった。2.ADH、NADH、アセトアルデヒドの添加:ADH、NADHを毎日添加すると対照に比しやや高い産生があった。アセトアルデヒド添加では始めは対照より低い、3日以後著明なエタノ-ル産生があった。3.pyruvic acid、acetic acidの添加では、1日では両者とも産生がなく、前者ではその後著明な産生があり、後者では5日後も産生は抑制された。4.酵素阻害物質の添加:ADHに対するピラゾ-ル、ALDHに対するシアナマイド、ジスルフイラムを添加すると、エタノ-ル産生は完全に阻害された。5.pHの影響:試料のpHを4090とし同様に放置したが、弱アルカリでやや産生が強い程度で、大きな差違はなかった。まとめ:対照をエタノ-ル産生し易い状態にし、添加物による影響で、死後産生のメカニズムを検討したが、細菌増殖の抑制、アルコ-ル代謝酵素の阻害剤添加、糖質の添加などから、死体におけるエタノ-ル産生は、糖質を材料とし、細菌酵素により、生体におけるアルコ-ル代謝と逆の経路でアルコ-ルが産生されると考えられる結果をえた。
Notchシグナルによるヒト骨格筋前駆細胞の増殖・分化制御機構の解明

Notch阻害剤であるDAPTがヒトiPS細胞由来の骨格筋前駆細胞の分化を促進する事に注目し、RNA-seq解析を行い、筋前駆細胞におけるNotchの標的遺伝子群を新規に同定した(未発表)。本研究では、我々が新しく見出した、骨格筋前駆細胞におけるNotchの標的分子の筋前駆細胞の増殖・分化・自己複製の制御における役割を解析し、移植用細胞の誘導法、維持培養法、移植法への応用を目指す。
高齢者において身体的トレーニングにより脳血管拡張機能は改善するか？

前年度の若年者を対象とした研究では、全身持久力の指標である最大酸素摂取量と低酸素負荷に対する脳血管反応性に正の相関関係があることを明らかにした。高齢者において、日常の身体活動量が多く全身持久力が高い高齢者では、心拍変動が高く、動脈の弾性が高く、脳の血管の低酸素に対する反応性が高いと本研究では仮説した。仮説の検証のために、高齢者を対象に漸増運動負荷試験、血圧脈波の測定、臥位安静時心電図記録、安静時の低酸素負荷試験を行った。全身持久力の評価には無酸素性閾値、血管の硬度の評価には心臓足首血管指数、自律神経機能評価には心拍変動、脳血管拡張反応性の評価には安静時の低酸素負荷試験を行った。脳血管拡張の指標には、近赤外線分光装置を用い、総ヘモグロビンの相対的な変化を用いた。対象者に、フィットネスクラブに通う高齢男女30名を動員した。さらに、マラソンを主とする活動するマスターアスリート10名を動員した。これらの60歳78歳までの高齢男女40名を対象とした。現在、これらの対象者からデータをもとに、仮説の検証を行っている。本研究のオリジナリティは低酸素吸入による換気の増大が起こっても呼気終末二酸化炭素分圧をベースラインで安定させた状態で低酸素負荷を加える方法を用いることであった。低酸素負荷試験に対して個々の呼吸や心臓循環の反応性は異なるものの、吐き気や頭痛が起こることもなく、高齢者においても低酸素負荷試験は遂行することができている。当初予定していた高齢者30名の測定は達成したが、若年者と異なり、多くの対象者は何らかの生活習慣病を抱え、服薬していることが明らかとなり、対象者の追加が必要となっている。多くの対象者が降圧剤等の服薬をしており、血管に対する薬の影響もあると考えられ、服薬していない対象者を追加する。また、身体活動量及び全身持久力が高い女性の対象者の動員も行う。脳のエネルギー代謝は有酸素性であり、糖を酸素を用いて水と二酸化炭素にまで分解し、エネルギーを得る。脳の神経活動が高まると、より多くの糖と酸素が脳に取り込まれ、より多くの二酸化炭素が出される。脳の血管はこの二酸化炭素分圧に敏感に反応し、脳組織周辺の血管を拡張し血流を増加させ、代謝の最終産物である二酸化炭素のクリアランスと酸素の供給をする。習慣的な運動は血管の拡張機能を高める。本研究では、高炭酸ガス負荷による血管拡張反応が、動脈の硬さや有酸素性作業能力とどのような関係にあるかを明らかにすることを目的とした。大学生24名が被験者として参加した。これらの被験者に対して、高炭酸ガス負荷試験により脳血管拡張反応性を、血圧脈波検査により動脈の硬さとして心足首血管指数を、漸増運動負荷試験により全身持久力の指標として最大酸素摂取量を測定した。高炭酸ガス負荷試験では、二呼吸のみ高炭酸ガスを吸入する方法を用い、血管の反応には、近赤外線分光装置(NIRS)による総ヘモグロビン濃度の変化を測定し、動脈二酸化炭素分圧の変化には、呼気終末二酸化炭素分圧を測定した。高炭酸ガス負荷により平均血圧については変化が認められなかった。呼気終末二酸化炭素分圧は38±4mmHgから51±3mmHgへ上昇し、総ヘモグロビン濃度は0.012±0.012 mMの増加が認められた。心足首血管指数と最大酸素摂取量との間に負の相関が認められたが、高炭酸ガスに対する脳血管の反応と心足首血管指数との間、最大酸素摂取量との間ともに有意な相関関係は認められなかった。これらの結果から、健康な若年男性において動脈の硬さは有酸素性作業能力と負の相関関係が認められたが、本研究で用いた二呼吸のみ高炭酸ガスを吸入する簡潔的な高炭酸ガス負荷とNIRSによって評価された脳の血管拡張反応は動脈の硬さと有酸素性作業能力とも関連性が低い可能性が示唆された。大学における業務過多により、研究時間を十分に確保することができなかったことが、研究が遅れている理由である。初年度に計画していた研究は、若年者を対象に二呼吸のみ高炭酸ガスを吸入させる二呼吸法と低酸素レベルを多段階に低下させる多段階低酸素ガス吸入法による脳血管の反応性と全身持久力がどのような関係があるか明らかとし、持久的な運動が脳血管の拡張反応を高める可能性について横断的に調査することであった。これらの予定していた研究を実行に移したが、多段階低酸素ガス吸入法では呼吸の変化により呼気終末二酸化炭素濃度が安定せず、脳血管に対する低酸素の影響を二酸化炭素の変化がマスクする結果となり、低酸素ガス吸入時の二酸化炭素濃度を調整する方法を確立する必要性が生じ、この実験を保留とした。一方、二呼吸法による高炭酸ガス負荷に対する脳血管の反応性については、24名の対象者に実験を行ったが、本研究の仮説と異なる結果が得られ、呼気終末二酸化炭素濃度の調整の精度が低かったのではないかと考えている。いずれの方法も精度の高い吸入ガス濃度調整方法の確立が必要となったが、次年度へ先送りすることとなった。脳の血管は酸素分圧(PETO2)及び二酸化炭素分圧(PETCO2)の変化に対して敏感に反応し、炭酸ガス負荷に対する脳血管の反応性は動脈硬化や加齢によって低下することが報告されており、このような血液ガス分圧の変化に対する脳血管の反応性が習慣的な身体活動により影響を受けるか否かについて、横断的に検討した。

最初に取り組んだ研究では、高炭酸ガスを二回吸入させる二呼吸法を用い、PETCO2の上昇に対する血管の反応が最大酸素摂取量や血圧脈波速度指数と相関するか検討したところ、二呼吸法によるPETCO2の上昇に対する脳血管の反応性は最大酸素摂取量とも血圧脈波速度指数とも相関しなかった。そこで、二呼吸法による動的なPETCO2の上昇に対する脳血管反応ではなく、他の研究と同様の炭酸ガス負荷法により、静的なPETCO2の上昇に対する脳血管反応を評価することとした。さらに脳血管の拡張反応を引き起こす方法に低酸素負荷を取り入れた。この研究では、2分ごとに吸入する二酸化炭素を多段階に上昇させる炭酸ガス負荷方法により、PETCO2の上昇に対する血管の反応、および、2分ごとに吸入する酸素濃度を多段階に低下させる低酸素負荷によるPETO2の低下に対する脳血管の反応性、それぞれが、最大酸素摂取量や血圧脈波速度指数と相関するか検討した。その結果、静的な炭酸ガス負荷方法により評価した、PETCO2の上昇に対する血管の反応は、二呼吸法の結果と同様に、最大酸素摂取量や血圧脈波速度指数と相関関係は認められなかった。一方、PETO2の低下に対する脳血管反応は、血圧脈波速度指数との相関は認められなかったが、最大酸素摂取量と相関することが明らかとなった。本研究では、吸入する二酸化炭素と酸素を調節する実験システムを自作し、低酸素、高炭酸ガス、それぞれの影響を観察することができるようになり、世界で最初の知見を得ることができた。最初に取り組んだ研究課題では、高炭酸ガスを二呼吸させる二呼吸法を用い炭酸ガス負荷を行い、二酸化炭素分圧の変化に対する脳血管反応を、自己回帰移動平均モデルを用いて評価する計画であった。しかし、高炭酸ガス負荷がかかっていない状況においても想定以上に血流変化が生じ、本研究で用いた高炭酸ガス二呼吸法及び近赤外線分光装置で得られた二酸化炭素分圧の変化と血流の変化のデータには、自己回帰移動平均モデルをあてることが適当でないと判断し、他の研究と同様の超音波ドップラー装置が使用できるようになるまで、二呼吸法を用い炭酸ガス負荷法を用いた研究課題は先送りとした。次に、本研究で使用する近赤外線分光装置を用いて血管反応を評価する場合、二酸化炭素分圧及び酸素分圧をそれぞれ調整する必要がある。例えば、通常では低酸素負荷では換気量の増加により二酸化炭素分圧が低下し、低酸素の血管拡張の効果を打ち消してしまうため、低酸素により換気量が増加しても二酸化炭素分圧が低下しないように吸入する二酸化炭素の濃度を調整する必要がある。この吸入ガス濃度調整システムの作成に予想以上の時間がかかり、研究の遅延につながった。前年度の若年者を対象とした研究では、全身持久力の指標である最大酸素摂取量と低酸素負荷に対する脳血管反応性に正の相関関係があることを明らかにした。高齢者において、日常の身体活動量が多く全身持久力が高い高齢者では、心拍変動が高く、動脈の弾性が高く、脳の血管の低酸素に対する反応性が高いと本研究では仮説した。仮説の検証のために、高齢者を対象に漸増運動負荷試験、血圧脈波の測定、臥位安静時心電図記録、安静時の低酸素負荷試験を行った。全身持久力の評価には無酸素性閾値、血管の硬度の評価には心臓足首血管指数、自律神経機能評価には心拍変動、脳血管拡張反応性の評価には安静時の低酸素負荷試験を行った。脳血管拡張の指標には、近赤外線分光装置を用い、総ヘモグロビンの相対的な変化を用いた。対象者に、フィットネスクラブに通う高齢男女30名を動員した。
水の入った円筒シェルの水平振動における非線形振動応答の影響の評価

パソコンに2枚のAD変換ボ-ドを取り付け、マシン語を利用した読取り制御を行ない最大32チャンネルのデ-タが収集できるAD変換器を作成した。円筒シェルは塩化ビニ-ル・フィルムを利用して作成した。この円筒シェルに水量変えて水を入れ水平振動台に設置した。加速度および振動数を変えた正弦波外力を振動台に加え水の入った円筒シェルの振動実験を行った。応答は変位4個所、円筒シェル中央部の周方向に貼付したひずみベ-ジから得られるひずみ16個所、計20個所で測定した。最終的に、円筒シェルは塩化ビニ-ル・フィルムを利用して作製したが、アルミニウム缶、ポリエステル・フィルムを利用した試験体を作製して、試験体としての適正を検討した。変位応答に含まれる外力振動数と同一の振動数を有する基本振動、外力振動数の1/3倍、1/2倍および3/2倍の振動数を有する分数調波振動、および外力振動数の2倍、3倍の振動数を有する高調波振動に分解して各振動数に対応する共振曲線を得た。また、円筒シェルの周方向に貼付したゲ-ジから得られたデ-タを解析して、各周方向展開次数(シェル応答の周方向の振動モ-ドを表す)毎の基本振動数、上記の分数調波振動、および高調波振動の応答の共振曲線を得た。これらに線形理論から予測できない非線形振動、すばわち分数調波振動、および高調波振動が含まれていることを示す。さらに、振動数が大きなバルジング振動領域において、スロッシング振動やスワ-リング振動が生起する現象を得た。この現象の生起を報告した例はおそらく最初である。実験で得られた固有振動数、基本振動の応答と線形理論解析から得られる応答を比較して、線形解析から予測できる応答の精度を検討した。今後、非線形理論に基づいた理論解析を行ない、実験から得られた応答が理論解析に基づいてどこまで解明できるか検討したい。水の入った円筒シェル容器を設置した振動台へ周期外力を作用させて、シェルの変位応答、およびシェル中央部周方向のひずみ応答を測定する実験を行った。シェルは厚さ0.5mmの塩化ビニールフィルムを用い、半径42mm、高さ150mmの寸法を有する。塩化ビニールフィルムを採用した理由は2つある。1.厚さ0.5mmのフィルムが入手できる。2.フィルムを接着剤で剛に接合できる。これらの性質は弾性範囲が広い高分子材料として良く利用されているポリエステルフィルムには見られない特徴である。外力振動数を50Hzから600Hzまで変化させた水深120mmとしたシェルの周方向のひずみ応答を16枚のひずみゲージを貼付して測定し、FFTを用いてスペクトル分析を行ない、周方向のフーリエ展開次数0、1、...、7の周方向応答モードを持ち、外力振動数のそれぞれ1/3、1/2、1、2、および3倍の振動数を有する時刻振動応答における振動台応答と同位相、および逆位相の振動成分を解析し、次の応答を観測した。1.周方向フーリエ展開次数0、1、...、7の固有振動数に対応する応答。2.周方向のフーリエ展開次数1の振動モードが共振する主共振領域において、周方向高次の振動モードを有する分数調波振動、高調波振動が出現すること。

3.周方向のフーリエ展開次数47の振動モードの2倍、および3倍の高調波振動が固有振動数の1/2、および1/3の外力振動数において共振すること。4.1/2、および1/3の分数調波振動が分岐する振動は、周方向の振動モードに多くのフーリエ展開次数のモードが含まれモード特定できない。シェルの寸法、シェル材の厚さを変え、分数調波振動が分岐する振動を測定装置の精度が良い領域に移し、この振動の分岐する条件、振動モードの特定を行う予定である。パソコンに2枚のAD変換ボ-ドを取り付け、マシン語を利用した読取り制御を行ない最大32チャンネルのデ-タが収集できるAD変換器を作成した。円筒シェルは塩化ビニ-ル・フィルムを利用して作成した。この円筒シェルに水量変えて水を入れ水平振動台に設置した。加速度および振動数を変えた正弦波外力を振動台に加え水の入った円筒シェルの振動実験を行った。応答は変位4個所、円筒シェル中央部の周方向に貼付したひずみゲ-ジから得られるひずみ16個所、計20個所で測定した。変位応答に含まれる外力振動数と同一の振動数を有する基本振動、外力振動数の1/3倍、1/2倍、および3/2倍の振動数を有する分数調波振動、および外力振動数の2倍、3倍の振動数を有する高調波振動に分解して各振動数に対応する共振曲線を得た。また、円筒シェルの周方向に貼付したゲ-ジから得られたデ-タを解析して、各周方向展開次数(シェル応答の周方向の振動モ-ドを表す)毎の基本振動数、上記の分数調波振動、および高調波振動の応答の共振曲線を得た。これらに線形理論から予測できない非線形振動、すなわち分数調波振動、および高調波振動が含まれていることを示す。さらに、振動数が大きなバルジング振動領域において、スロッシング振動やスワ-リング振動が生起する現象を得た。この現象の生起を報告した例はおそらく最初である。実験で得られた固有振動数、基本振動の応答と線形理論解析から得られる応答を比較して、線形解析から予測できる応答の精度を検討した。今後、非線形理論に基づいた理論解析を行ない、実戦から得られた応答が理論解析に基づいてどこまで解明できるか検討したい。
ＩＣＦ（国際生活機能分類）を用いた高齢者虐待定義の再構築及び生活援助モデル開発

第1の調査本研究の目的は,虐待とは何かなぜそれが高齢者虐待になるのかといった虐待の概念を解明するために新たな高齢者虐待の概念枠組みを構築することである.そのため,ICFモデルに虐待構成要素を加え,事例分析を通してその枠組みの具体化を試みた.その結果,虐待概念枠組みの各構成要素の組み合わせから『典型的な高齢者虐待』『準虐待』『不適切なケア』という3つの高齢者虐待のレベルが確認できた.また,概念枠組みが虐待理解にも有効であることが検証できた.上記の結果から,高齢者虐待を予防し尊厳を支える生活支援のためには,概念枠組みの各要素の相互関連をもとに虐待を捉え直し,支援の有り様を振りかえりサポートすることの重要性が示唆された.第2の調査上記の結果を踏まえて高齢者虐待に効果的に対応できる予防モデルを作るため、介護職員6000人を対象に量的調査を行った。虐待予防に必要な各要素について構造方程式モデリングを利用して分析し、その結果を示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。高齢者虐待の定義に関する課題やその背景要因を分析するために,国内の文献14件について統合的文献レビューを行った.その結果,虐待定義の課題として【虐待認識の個人差を減らすためのコンセンサス】【高齢者虐待防止法の虐待定義では対応できない虐待的行為に関する検討】【虐待予防の観点から不適切なケアの概念導入】【虐待定義の本質に関する検討】【日本独自の虐待定義と分類に関する検討】【セルフネグレクトに関する検討】【被虐待者と加害者の範囲に関する検討】の7つのカテゴリーにまとめられた.一方,背景要因として【研究方法の難しさ】【虐待定義の範囲を取り巻くジレンマと困難】【研究の方向性の問題】【虐待という用語が含む否定的なイメージの問題】【制度・システム上の問題】【調査対象の限定性の問題】の6つのカテゴリーにまとめられた.上記の結果から,1高齢者虐待の実態を正確に反映できる用語・定義の確立,2一義的に虐待の概念を示す既存の研究から脱却し,虐待の本質を説明できる理論に基づいた定義の検討,3虐待の概念を明確にし,実態に即した虐待の定義を提示するため,当事者としての高齢者と介護者の認識を反映した実証的研究の必要性が示唆された.おおむね順調に計画通り進行した。この研究成果をもとに論文を作成、投稿した。抽出した虐待定義の課題をもとに、量的調査を実施し、実証することを計画している。
性的指向及び性自認の多様性に対応した教育の体系化に関する研究

今年度は、中国・四国地方の公立学校で行われた多様な性に関わる授業についてデータを収集することができた。具体的には、広島市立X小学校及びY小学校の授業作りに参画しながら、校長、教職員らとともに小学校6年間を見通した「性的指向及び性自認の多様性に対応した授業及びカリキュラム」の計画と実践を行った。また、両校には、性的マイノリティ当事者の児童が在籍していることがわかっていたため、性的指向や性自認を理由とした差別事象を事前に防止するための教育環境作り、学校組織のあり方、保護者との関わり方などについて、検討を重ねた。現在のところ、深刻な差別事象は確認されていないが、当該児童の成長にともない様々な問題が生じる可能性があることから、今後も当該校における授業作りに関わりながら、長期的な視野にたったカリキュラム及び授業作りを行う必要がある。また、私立大学付属Z高校では、教職員たちの協力のもと、「健康教育」の枠組みで多様な性に関する授業を計画し、2学年及び3学年の生徒を対象に複数回の授業を行った。高校生たちの性に関する関心は高く、性に関わる情報提供の方法と具体的な内容についてさらなる検討が必要であることが明らかになった。四国地方の公立中学校では、演劇活動を用いた多様な性と生き方についての授業を観察し、データを収集することができた。こうした様々な授業の内容及び方法について、現場の教職員の協力を得ながら調査及び実践を今後も継続していく。本研究の目的は、これまで個々に取り組まれてきた性的指向及び性自認(SOGI)の多様性に対応した教育実践を相互に結びつけ、比較検討することを通して体系化を図り、体系的なカリキュラム及び教師用指導書を作成することである。性的指向及び性自認の多様性に対応した国内の教育実践の実態を把握するために初年度は、1全国の授業事例の把握、2多様な性に関する授業内容及び方法のデータ収集を行う計画であった。このうち1の全国の授業事例の把握については、調査対象の範囲が大きいため、方法論上の工夫が必要であると判断し、本年度は調査の設計にとどめ、2019年度に改めて実施することとなった。2の授業内容・方法についてのデータ収集については、中国・四国地方の学校で行われている性の多様性やLGBTに関する特別授業などの事例を観察しデータを集めた。特に広島市の小学校では、現場の教職員と協同しながら性の多様性を伝える授業の設計に携わるだけではなく、調査者自らも特別講師として、児童生徒の指導に当たった。現場の教職員との授業に向けた打合せや聞き取りを重ねるなかで、在籍する当事者児童生徒への支援や周囲の児童生徒への指導の在り方など、当該校が直面している課題や解決すべき問題も把握することができた。こうした教育現場が現に直面する問題を深く把握することを通して、より教育現場のニーズに対応した授業内容・方法及びカリキュラムの開発につながると考える。今後は、1全国の多様な性に関する授業事例の把握、2授業内容・方法に関するデータの収集、3性的指向及び性自認の多様性に対応した教育の理論的枠組みの強化の3つの柱で研究を進めていく。1については、全国の都道府県教育委員会を対象に調査票を配布し、性的指向・性自認の多様性に関する授業の実施状況を調べる。2については、中国・四国地方の公立学校で行われている性的指向及び性自認の多様性に関連した授業の観察及びデータの収集を継続して行う。継続的に関わることによって、当該校が直面している問題やニーズを把握しながら、長期的な視野にたった授業及びカリキュラムの開発を行う。また、他の地域で行われている実践についても可能な限りデータを収集していく予定である。得られたデータは、校種・学年・教科領域ごとに内容の特徴を整理するとともに、それぞれの実践のメリット及びデメリットなどの特徴を比較検討する。3に関しては、これまでのジェンダー・セクシュアリティ研究及びクィア・ぺダゴジーに関する先行研究を踏まえながら、1および2で得られたデータを分析することで、性的指向及び性自認の多様性を踏まえた教育に関する理論的枠組みの強化を図る。また、国外の学校で行われてきた多様な性に関する教育実践や蓄積されてきた理論を参照し、それらの成果や課題を踏まえながら、性的指向及び性自認の多様性に対応した教育に関する理論の体系化を進めていく。

こうした様々な授業の内容及び方法について、現場の教職員の協力を得ながら調査及び実践を今後も継続していく。本研究の目的は、これまで個々に取り組まれてきた性的指向及び性自認(SOGI)の多様性に対応した教育実践を相互に結びつけ、比較検討することを通して体系化を図り、体系的なカリキュラム及び教師用指導書を作成することである。性的指向及び性自認の多様性に対応した国内の教育実践の実態を把握するために初年度は、1全国の授業事例の把握、2多様な性に関する授業内容及び方法のデータ収集を行う計画であった。このうち1の全国の授業事例の把握については、調査対象の範囲が大きいため、方法論上の工夫が必要であると判断し、本年度は調査の設計にとどめ、2019年度に改めて実施することとなった。2の授業内容・方法についてのデータ収集については、中国・四国地方の学校で行われている性の多様性やLGBTに関する特別授業などの事例を観察しデータを集めた。特に広島市の小学校では、現場の教職員と協同しながら性の多様性を伝える授業の設計に携わるだけではなく、調査者自らも特別講師として、児童生徒の指導に当たった。現場の教職員との授業に向けた打合せや聞き取りを重ねるなかで、在籍する当事者児童生徒への支援や周囲の児童生徒への指導の在り方など、当該校が直面している課題や解決すべき問題も把握することができた。こうした教育現場が現に直面する問題を深く把握することを通して、より教育現場のニーズに対応した授業内容・方法及びカリキュラムの開発につながると考える。今後は、1全国の多様な性に関する授業事例の把握、2授業内容・方法に関するデータの収集、3性的指向及び性自認の多様性に対応した教育の理論的枠組みの強化の3つの柱で研究を進めていく。1については、全国の都道府県教育委員会を対象に調査票を配布し、性的指向・性自認の多様性に関する授業の実施状況を調べる。2については、中国・四国地方の公立学校で行われている性的指向及び性自認の多様性に関連した授業の観察及びデータの収集を継続して行う。継続的に関わることによって、当該校が直面している問題やニーズを把握しながら、長期的な視野にたった授業及びカリキュラムの開発を行う。また、他の地域で行われている実践についても可能な限りデータを収集していく予定である。得られたデータは、校種・学年・教科領域ごとに内容の特徴を整理するとともに、それぞれの実践のメリット及びデメリットなどの特徴を比較検討する。3に関しては、これまでのジェンダー・セクシュアリティ研究及びクィア・ぺダゴジーに関する先行研究を踏まえながら、1および2で得られたデータを分析することで、性的指向及び性自認の多様性を踏まえた教育に関する理論的枠組みの強化を図る。また、国外の学校で行われてきた多様な性に関する教育実践や蓄積されてきた理論を参照し、それらの成果や課題を踏まえながら、性的指向及び性自認の多様性に対応した教育に関する理論の体系化を進めていく。
地域に拡がる科学啓発活動支援ネットワークの構築

研究目的鳥取県には科学啓発活動を行っているグループが多数ある。しかしながら、グループ同士の横の繋がりがあまり見受けられない。また、子ども・保護者達側にとって、科学啓発のイベントの情報を得る場所は散在しており非常に不便である。加えて自らの意見を述べる場所が非常に少ない。本研究では、インターネット上に科学啓発活動を支援するネットワークを構築し、科学啓発活動グループが有する知識(教育方法、様々な実験等)の共有化を図り、保護者からの意見(科学教育に関する意見等)を広く吸い上げたり話し合ったりする場を用意し、より効果的で高度な科学啓発活動を支援しつつ実施できる環境を提供し、その有効性を調査する。研究方法インターネット上にSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を立ち上げ、各科学啓発活動グループごとにコミュニティを開設、活動予定を記入してもらう。子ども・保護者達は、一般ユーザーとして登録をしてもらい、各活動グループの情報(開催イベント等)を容易に検索できるシステムを構築する。研究成果システムを運営してからわかったことなのだが、いくらインターネット社会が普及していると言われていても、中高年以上の活動グループの方にとってSNSは敷居が高いように見受けられる。「多彩な機能=何でも出来て便利」とはならず、何をすればいいのかわからない、どうすればいいのかわからない、従って使用しないという状態に陥ってしまっている。このことに対しては、機能を制限することにより、簡単で使いやすいシステムにする必要がある。