hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
増殖型遺伝子組換えヘルペスウイルスを用いた神経内分泌腫瘍に対する新規治療の開発

神経内分泌腫瘍に対する新規治療として、第三世代増殖型遺伝子組換えHSV-1(T-01)によるウイルス療法の効果検討を行った。現時点での研究において、i)In vitroでは、ヒト神経内分泌腫瘍細胞株(3種)を用いて、腫瘍細胞に対するT-01の殺細胞効果および細胞内でのウイルス複製能の検討を行った。ii)In vivoではヒト神経内分腫瘍の細胞株を用いて、ヌードマウスの皮下腫瘍モデルを作成し、T-01投与後の抗腫瘍効果を検討した。結果として、i)T-01は神経内分泌腫瘍の細胞株に対し、高い殺細胞作用を示した。また、低ウイルス量(MOI:0.01)において、細胞内でのウイルスの増幅を認めた。ii)ヒト神経内分泌腫瘍細胞を移植したヌードマウス皮下腫瘍モデルにおいて、T-01を投与した結果、腫瘍増殖の抑制効果が見られ、効果はウイルスの濃度、また投与回数に依存して強く見られた。また、腫瘍が増殖するに従い、非治療群では体重が有意に減少を認めたが、治療群では体重減少が見られなかった。採取した腫瘍組織の病理所見では、ウイルスが腫瘍細胞内で増幅しており、その周囲で腫瘍細胞が破壊されている像が認められた。T-01投与の14日目では治療群と非治療群の腫瘍体積の比較で有意な違いは見られないが、その時点での血清CEA・Chromogranin AをELISA法で検討したところ、これら腫瘍マーカーが非治療群でのみ有意に上昇していた。腫瘍内のCEA染色陽性細胞の比率を比較検討したところ、治療群でもCEA染色は陽性となるが、その面積比率は非治療群と比較して有意に小さな面積であった。これらのことから、治療群におけるCEA産生は腫瘍内・血液内の両方を抑制していた事が示唆された。以上の事から神経内分泌腫瘍の増殖はT-01投与によって抑制されうることが示唆されたと考える。おおむね当初の計画通りに実験が遂行され、一定の結果が出ていると考えています。現時点での研究において、T-01は神経内分泌腫瘍の細胞株に対し高い殺細胞作用を示し、ヒト神経内分泌腫瘍細胞を移植したヌードマウス皮下腫瘍モデルにおいても腫瘍増殖の抑制効果が見られた。また病理所見においても、ウイルスが腫瘍細胞内で増幅しており、その周囲で腫瘍細胞が破壊されている像が認められた。神経内分泌腫瘍の増殖はT-01投与によって抑制されうることが示唆されたと考える。今後結果がそろい次第、学会発表や論文作成に移りたいと考えています。現時点での研究において、In vitroでは、ヒト神経内分泌腫瘍細胞株(3種)を用いて、T-01の殺細胞効果および細胞内でのウイルス複製能の検討を行った。T-01は神経内分泌腫瘍の細胞株に対し、高い殺細胞作用を示した。In vivoではヒト神経内分泌腫瘍細胞株を用いてヌードマウスの皮下腫瘍モデルを作成し、T-01の腫瘍内投与を行い、投与後の抗腫瘍効果を検討した。T-01投与群で有意に腫瘍増殖の抑制効果が得られた。病理組織像では腫瘍内に投与したヘルペスウイルスが増殖し、その部分から腫瘍細胞が破壊されている像がHE染色、抗HSV染色から得られた。皮下腫瘍モデルの作成にやや時間を要したが、概ね期間内に目標達成でき、結果が得られたと考える。

現時点での研究において、T-01は神経内分泌腫瘍の細胞株に対し高い殺細胞作用を示し、ヒト神経内分泌腫瘍細胞を移植したヌードマウス皮下腫瘍モデルにおいても腫瘍増殖の抑制効果が見られた。また病理所見においても、ウイルスが腫瘍細胞内で増幅しており、その周囲で腫瘍細胞が破壊されている像が認められた。神経内分泌腫瘍のヌードマウス皮下腫瘍モデルを用い、T-01の濃度依存性、投与回数依存性に効果が得られるかを検討する。また、マウス由来の腫瘍細胞株を使用し、同種マウス移植にて正常免疫マウスでの検討を行う予定。神経内分泌腫瘍の増殖はT-01投与によって抑制されうることが示唆されたと考える。今後結果がそろい次第、学会発表や論文作成に移りたいと考えています。次年度の研究予算に充当したい為一部実験の遅れが生じたためです。
脳由来神経栄養因子(BDNF)の1塩基多型(SNP)の分子神経生物学

本研究では、ヒト脳由来神経栄養因子(Brain-derivedneurotrophic factor, BDNF)のR125M、R127Lという低頻度の1塩基多型(SNPs)バリアントの解析を通じ、BDNFの機能解析を行った。R125M/R127Lバリアントではプロテアーゼ等により切断を受けず、成熟型BDNF(matBDNF)が生成されず、前駆体(proBDNF)のまま細胞外に放出された。培養小脳顆粒細胞の低カリウム刺激誘導アポトーシス(プログラム神経細胞死)を同BDNFバリアント(proBDNF)は亢進した。これは、細胞の生存を促進する本来のBDNFの機能とは真逆の作用であった。生化学的解析によりこの細胞死促進の分子シグナルが、proBDNF→p75ニューロトロフィンレセプター→RacGTPase→P38MAPK→cJun, AP1転写調節因子というシグナル経路を経ることを示した。また中隔野由来コリン作動性ニューロンの神経突起数を同BDNFバリアントが減少させることを示した。また共同研究により、R125M/R127L-BDNF(proBDNF)ノックイン(KI)マウスを作製し、以下の知見を得た。同KIマウスは、幼弱期に死亡するBDNFノックアウトマウスと異なりadultになるまで生存した。同KIマウスは著しい失調性歩行と運動活性の顕著な亢進を示した。さらに同KIマウスは、脳の形態形成においても特異的な異常がみられた。同KIマウスの解析によりproBDNFの生理機能解析が進展することが期待される。「脳由来神経栄養因子,BDNF」は脳に豊富に存在する成長因子であり、神経細胞の生存維持をはじめ多くの生理活性を発揮する。BDNFは、前駆体(pro体)がプロテアーゼによる切断によって成熟型(mature体)になるが、その分子メカニズムと神経細胞機能の関係はまだ十分に理解されていない。我々は、この問題の解決の糸口として、BDNFのプロテアーゼ切断部位に位置する「一塩基多型,SNP」に注目したBDNF遺伝子には6つのSNPが見つかっているが、プロテアーゼ切断部位に位置するSNPでは2つのArgがMetとLeuに置換されている(R125M/R127L)。R125M/R127L-BDNFを、シンドビスウイルスベクターを用い培養中枢神経細胞に発現させたところ、細胞内でpro体のみが観察され、mature体は生成されていなかった。培養海馬神経細胞内のR125M/R127L-BDNFの局在を、観察したところ、野生型BDNFと変化が見られなかった。培養上清中に放出されたR125M/R127L-BDNFを免疫沈降したところ、pro体のみ確認され、細胞外でもmature体は生成されていなかった。神経細胞死モデルの小脳顆粒神経細胞に野生型BDNFおよびR125M/R127L-BDNFを発現させた。小脳顆粒細胞は低濃度カリウム(LK)培地によって神経細胞死が誘導されるが、野生型BDNF発現細胞では生成したmature体の生存維持効果によって細胞が保護された。一方、R125M/R127L-BDNF発現細胞では生存維持効果が消失し細胞死が促進されていた。しかしp75^<-l->細胞では、R125M/R127L-BDNFは野生型と同様の生存維持効果を示した。この結果はR125M/R127L-BDNFがp75を介し細胞死誘導することを示している。BDNFのプロテアーゼ切断部位に位置するSNPが、BDNFの「生存維持活性」を「細胞死促進活性」に変換し、我々の脳の「リスクファクター」として働く可能性が示唆された。脳由来神経栄養因子,BDNFは脳に豊富に存在する成長因子であり、神経細胞の生存維持をはじめ多くの生理活性を発揮するが、分子メカニズムと神経細胞機能の関係はまだ十分に理解されていない。これまでに我々は、ヒトBDNF遺伝子の1塩基多型であるSNP-BDNFバリアント(R125M/R127L-BDNF)が、プロテアーゼによる切断を受けず、前駆体proBDNFのまま生成・放出されることを見いだした。同バリアントは、まだその機能が解明されていないproBDNFの解析のツールとなる。リコンビナントproBDNF(R125M/R127L-BDNF)、抗proBDNF(R125M/R127L-BDNF)抗体を作製、精製し、proBDNF特異的ELISAシステムを構築した。培養ラット海馬神経細胞からのproBDNFのリリースを定量的に測定した。培養ラット中隔野コリン作動性ニューロンに対する、proBDNF(R125M/R127L-BDNF)の影響を評価した。proBDNF(R125M/R127L-BDNF)添加により、コリン作動性ニューロンの神経突起の縮退が観察された。現在、海馬神経細胞のシナプスの構造や機能に対するproBDNF(R125M/R127L-BDNF)の影響を評価、解析中である。さらに、個体レベルの影響を解析するため共同研究により、proBDNF(Rl25M/R127L-BDNF)ノックインマウスを作製中である。

本研究では、ヒト脳由来神経栄養因子(Brain-derivedneurotrophic factor, BDNF)のR125M、R127Lという低頻度の1塩基多型(SNPs)バリアントの解析を通じ、BDNFの機能解析を行った。R125M/R127Lバリアントではプロテアーゼ等により切断を受けず、成熟型BDNF(matBDNF)が生成されず、前駆体(proBDNF)のまま細胞外に放出された。培養小脳顆粒細胞の低カリウム刺激誘導アポトーシス(プログラム神経細胞死)を同BDNFバリアント(proBDNF)は亢進した。これは、細胞の生存を促進する本来のBDNFの機能とは真逆の作用であった。生化学的解析によりこの細胞死促進の分子シグナルが、proBDNF→p75ニューロトロフィンレセプター→RacGTPase→P38MAPK→cJun, AP1転写調節因子というシグナル経路を経ることを示した。また中隔野由来コリン作動性ニューロンの神経突起数を同BDNFバリアントが減少させることを示した。また共同研究により、R125M/R127L-BDNF(proBDNF)ノックイン(KI)マウスを作製し、以下の知見を得た。同KIマウスは、幼弱期に死亡するBDNFノックアウトマウスと異なりadultになるまで生存した。同KIマウスは著しい失調性歩行と運動活性の顕著な亢進を示した。さらに同KIマウスは、脳の形態形成においても特異的な異常がみられた。同KIマウスの解析によりproBDNFの生理機能解析が進展することが期待される。
縮環様式の異なる6環性アルカロイドの統一的全合成

プベルリンC、リコクトニン、アコニチンは、いずれも高度に縮環した6環性骨格上に多数の連続する不斉中心および極性官能基を有するC19ジテルペンアルカロイドである。これらの化合物は、炭素骨格および骨格上の酸素官能基の置換様式が異なり、かつ多様な生物活性を示す。しかし、その複雑な構造のため、異なる炭素骨格、極性官能基の置換様式をもつC19ジテルペンアルカロイドを、共通の中間体から統一的に合成する手法は存在しない。本研究では、プベルリンCの効率的な全合成経路の確立、およびプベルリンCの骨格変換によるリコクトニン、アコニチンの全合成を通じた、C19ジテルペンアルカロイドの統一的合成法の確立を目的とする。
金融市場の国際化と会計基準のあり方-時価会計の適用範囲を中心に-

過去2年の研究では基礎研究・時価会計及び公正価値会計の問題点を具体的なテーマに即して研究し、様々な問題点を明らかにしてきた。その都度、ミニカンファランスで報告・検討していき、日本会計研究学会の年次大会でも報告を行った。本年度は、情報価値について理論的な考察と実誕研究のサーヴェイを行い、このプロジェクトの研究を終了するとともに、過去2年間にわたる共同研究の成果を整理し、公刊することを主とすることにした。昨年度に引き続き、研究分担者とのミニカンファランスでの報告・検討を実施したほか、専門研究者及び実務家19名より協力を得て、平成14年11月に「会計基準の基礎概念」(中央経済社刊、442ページ)を出版することができた。大雑把に全体の構成を示して報告に代えたい。序章研究の課題と視点I章会計情報の利用目的II章会計目的と会計制度III章会計情報と質的要件IV章会計のエンティティーV章会計における利益観VI章キャッシュフローの配分と評価VII章金融商品の評価VIII章事業用資産の評価IX章利益の概念と情報価値終章総括と補足過去2年の研究では基礎研究・時価会計及び公正価値会計の問題点を具体的なテーマに即して研究し、様々な問題点を明らかにしてきた。序章研究の課題と視点I章会計情報の利用目的II章会計目的と会計制度III章会計情報と質的要件IV章会計のエンティティーV章会計における利益観VI章キャッシュフローの配分と評価VII章金融商品の評価VIII章事業用資産の評価IX章利益の概念と情報価値終章総括と補足金融資本市場における会計情報の利用目的を検討し、特に事後的に測った純利益の情報が投資家の予想形成にフィードバックされる反復的なプロセスにてらしてその情報価値を分析した。そこでは、経営者が自ら優位な情報を投資家に伝えるという-最近の会計基準が軽視する-ディスクロージャー制度の役割が、会計情報のあり方を決める基本要因であることが確認された。その観点からみたときの会計情報の有用性は、投資家が企業のキャッシュフローを予測するという目的への適合性(レリバンス)と、それをクロス・セクションや時系列で比較できる信頼性ないし比較可能性との、両者のバランスのうえに成り立っていると考えられる。目的適合性よりも比較可能性を強調する近年の国際的な会計基準は、その点で情報の有用性を損なう心配がある。そうした危惧をより具体的に分析するには、画一的で比較可能な資産・負債の評価を強調するバランスシート・アプローチが採択されたあとの会計諸基準を取り上げて、それぞれの内容を詳細に検討してみる必要がある。本年度の予備的な作業の結果では、重要な基準の多くがそのスローガンに反して必ずしも実現利益の概念や発生および対応のルールを放棄せず、むしろ会計情報のレリバンスを支えてきた基本原則を維持しているようにみることもできた。こうした成果の一部は、2回にわたるミニ・カンファランスで報告・検討されるとともに、日本会計研究学会の年次大会においても報告された。来年度にはその作業をさらに具体化して、時価会計の適用範囲といった現行会計基準の先端的な難問を検討することにしたい。昨年度の基礎研究の上に、今年度は時価会計ないしは公正価値会計の問題点をより具体的なテーマに即して研究した。まず、金融商品の評価についてJoint Working Group(JWG)のドラフト・スタンダードを詳細に検討し、バランスシートの評価と損益認識との両面からその理論的な問題点をあきらかにした。また、事業用の資産についても米国基準や国際会計基準における減損のルールや英国圏での簿価切り上げ、さらには投資不動産の時価評価に含まれる問題点を詳しく検討した。それらの検討結果は、配分と評価という企業会計における2つの対立的な観点から分析が加えられた。そこであきらかになったのは、配分から評価へというスローガンにもかかわらず、米国を中心とする具体的な会計基準の多くには、配分と対応の観点が基本的に貫徹されている事実であった。時価会計は、ストック評価の合理性を基準に拡大されているというよりも、むしろフローの配分という観点から、その合理性に寄与する範囲で利用されていることが確かめられたのである。そうした事実を合理的に理解するためには、キャッシュフローの期間配分を利益の概念やその情報価値との関係で再検討し、それにてらして個別的な会計基準の動向を整理し直すことが必要である。実現利益と増価所得、純利益と包括利益などの概念を理論的に検討するとともに、それらの情報価値についても理論的な考察と実証研究のサーヴェイを行って、このプロジェクトの締めくくりとした。これらは、ミニ・カンファランスで報告・検討されるとともに、日本会計研究学会の年次大会でも報告された。来年には2年にわたる研究成果を刊行する予定である。

過去2年の研究では基礎研究・時価会計及び公正価値会計の問題点を具体的なテーマに即して研究し、様々な問題点を明らかにしてきた。その都度、ミニカンファランスで報告・検討していき、日本会計研究学会の年次大会でも報告を行った。本年度は、情報価値について理論的な考察と実証研究のサーヴェイを行い、このプロジェクトの研究を終了するとともに、過去2年間にわたる共同研究の成果を整理し、公刊することを主とすることにした。昨年度に引き続き、研究分担者とのミニ・カンファレンスでの報告・検討を実施した他、専門研究者及び実務家19名より協力を得て、平成14年11月に「会計基準の基礎概念」(中央経済社刊、442ページ)を出版することができた。大雑把に全体の構成を示して報告に代えたい。序章研究の課題と視点I章会計情報の利用目的II章会計目的と会計制度III章会計情報と質的要件IV章会計のエンティティーV章会計における利益観VI章キャッシュフローの配分と評価VII章金融商品の評価VIII章事業用資産の評価IX章利益の概念と情報価値終章総括と補足
タキキニンによるプロテアーゼ活性化を介した卵細胞成長機構の解明

脊椎動物の祖先的性質を有するカタユウレイボヤにおいて、神経ペプチドの一種、タキキニンがカテプシンD、カルボキシペプチダーゼB1、キモトリプシンといったプロテアーゼの活性化を誘導して卵黄形成期の卵細胞の成長を促進する機構を明らかにした。また、この機構がニューロテンシンという別の神経ペプチドで抑制されることも判明した。さらに、この機構が哺乳類にも基本的に保存されていることも突き止めた。これまでのホヤタキキニンCi-TKとその受容体Ci-TK-Rを対象とした研究により、Ci-TKは卵黄形成期卵細胞のtest cellに作用してプロテーゼの遺伝子発現および酵素活性を上昇させ、卵細胞成長を誘導するというタキキニンの新たな生理作用を解明した。そこで、ホヤをモデル生物として用いて得られたこれらの研究成果を発展させ、ホヤから哺乳類を含む脊索動物の卵巣において、タキキニンがプロテアーゼを制御して促進する卵細胞成長機構を解明することを計画した。20年度の取り組みでは、(1)ホヤ卵黄形成期卵細胞の細胞体にプロテアーゼが存在していることを免疫染色により明らかにした。この結果から、Ci-TKで活性化されるプロテアーゼであるカテプシンDやカルボキシペプチダーゼB1は細胞質で作用することが明らかになった。さらに、(2)哺乳類の3種のタキキニンSP,NKA,NKBとこれらの選択的受容体であるNK1,BK2,NK3に対する免疫染色を8週齢マウスの卵巣に行ったところ、全てのタキキニンおよびそれらの受容体が一次卵胞と二次卵胞の顆粒膜細胞と莢膜細胞に特異的に存在していることを突き止めた。この結果は、ホヤ卵細胞に存在するtest cellと哺乳類卵細胞に存在する顆粒膜細胞や莢膜細胞の機能的相同性が初めて示唆されたものであると同時に、我々がホヤを用いて明らかにしたタキキニンによるプロテアーゼを介した卵細胞成長機構が、哺乳類でも基本的に保存されている可能性が極めて高いことを示している。したがって、本研究計画の妥当性を示され、本研究課題による哺乳類卵巣におけるタキキニン卵細胞成長機構解明の期待が一層高まった。これまでのホヤタキキニンCi-TKとその受容体Ci-TK-Rを対象とした研究により、Ci-TKは卵細胞に作用してプロテーゼの遺伝子発現および酵素活性を上昇させ、卵細胞成長を誘導するというタキキニンの新たな生理作用を解明した。また、21年度の取り組みにより、(1)ホヤ卵黄形成期卵細胞のtest cellにCi-TKで発現と酵素活性が上昇するカテプシンDやカルボキシペプチダーゼB1が発現していること、(2)哺乳類(マウス)卵細におけるタキキニンおよびそれらの受容体NK1、NK2、NK3が一次卵胞と二次卵胞の顆粒膜細胞と莢膜細胞に特異的に存在していること、(3)NK1、NK2、NK3とカテプシンDやカルボキシペプチダーゼB1が同細胞群に共存していること、(4)NK1、NK2、NK3の各タキキニン受容体の選択的アンタゴニストがほぼ同等に二次卵胞から前胞状卵胞への成長を完全に阻害し、この効果が相加的であったことから、これらの内因性リガンドであたSP、NKA、NKBが二次卵胞から前胞状卵胞への成長に不可欠であることを計画通り決定した。これは、タキキニンが哺乳類の二次卵胞の成長を促進する作用があることを示した初めての研究結果である。以上の結果から、申請者らが発見したCi-TKによるプロテアーゼを介した卵細胞成長促進機能はマウスでも保存されており、その機構においてSP、NKA、NKBが同等の生物学的役割を果たしていることが示唆された。前年度までの取り組みにより、(1)ホヤ卵黄形成期卵細胞にcathepsin D,carboxypeptidaseB1,chymotrypsinといったプロテアーゼが存在していること、(2)哺乳類(マウス)卵細におけるタキキニンおよびそれらの受容体が一次卵胞と二次卵胞の顆粒膜細胞に特異的に存在していることを(3)NK1、NK2、NK3の各タキキニン受容体の選択的アンタゴニストがほぼ同等に二次卵胞から前胞状卵胞への成長を阻害し、この効果が相加的であったことを決定した。これらの成果に基づき、本年度は以下の研究を実施した。(1)ホヤ卵細胞におけるプロテアーゼ活性化の時間的制御ホヤタキキニン受容体(Ci-TK-R)と各プロテアーゼの卵巣における局在を決定するために、in situ hybridizationと免疫染色で決定を行った。その結果、cathepsin Dは卵黄形成期のtes tcellにCi-TK-Rと共存しており、残りの2種の各プロテアーゼは濾胞細胞に局在していることが明らかになった。また、cathepsin Dのプロテアーゼ活性はCi-TKを卵巣に投与してから3時間後に活性が発現して6時間で最大になるのに対し、他のプロテアーゼは6時間後に活性が発現することを解明した。

以上の結果から、cathepsin DのはCi-TKにより直接活性化されるのに対し、他のペプチドは2次的に活性化されるという機構が明らかになった。(2)マウス卵細胞成長におけるタキキニンの作用の同定NK1、NK2、NK3アンタゴニストを一次卵胞や二次卵胞に投与したところ、顆粒膜細胞の増殖が著しく抑制されることを明らかにした。また、その抑制効果は、各タキキニン受容体アンタゴニストで同等であった。このことから、哺乳類では、タキキニンは顆粒膜細胞の活性化を通じて二次卵胞の成長を促進していることが明らかになった。
ICFA法による移植臓器組織中抗ドナー特異的HLA抗体の測定法の開発と臨床検討

Graft ICFAによる抗体関連拒絶の早期診断、治療及び移植臓器生着率の向上に向け、下記のごとく【目的】を設定し研究を進めている。【目的1】臨床診断、s-DSA、g-DSA、g-DSA-C3dの相関性【目的2】g-DSAと病理学的変化の相関性:g-DSAの値とBanff2013分類に基づいた病理学的変化との相関性を検討【目的3】移植前s-DSA陽性症例でのg-DSAの変動評価:治療介入必要因子の検討上記1ー3は2017年度に主に実施し、継続検討している。また以下について検討を進めた。【目的4】de novo g-DSA発生のリスク因子;血清中のDSA MFI値とde novo g-DSA発生については強い相関関係は認めず、血清中のDSA MFI値が低いものや検出されない場合でも、Graft ICFAにより正確にg-DSAを早期に検出することが可能であった。一方、維持免疫抑制剤は通常カルシニューリン阻害剤、ステロイド剤、代謝拮抗剤、mTOR阻害剤の3ー4剤で管理することが多いが、カルシニューリン阻害剤の血中濃度、代謝拮抗剤の種類、mTOR阻害剤の有り、無しが、またHLAミスマッチ数、ローカスがde novo g-DSA発生に関係していることが明らかとなった。【目的5】組織障害性の高いg-DSAの特徴の検討:現在詳細に検討中である。【目的6】g-DSAと移植後移植臓器生存率の検討:短期での移植腎機能の変動についてg-DSA indexと逆相関を示し、悪化を示すことが明らかとなった。【目的7】DSAによる抗体関連拒絶に対する治療後のg-DSA検討:慢性抗体関連拒絶について、治療効果は治療前のg-DSA indexが低いほど、良好に治療反応を示すことが明らかとなった。さらに2019年度にこれらを詳細に解析する。研究計画書に記載の達成目標に準じて進んでおり、上記のように評価させていただいた。また、抗A/B血液型抗体、マウスでのgraft ICFA法も確立され研究領域の拡大が期待される。上記で得られた結果を各種統計解析法を用いさらに詳細に解析し検討し、主要学会、論文へ発表していく予定である。現在のビーズでは補体解析のための抗体を反応させると非特異反応が多く発生するため、ビーズに結合している抗HLA抗体をFab化した上で非特異反応を抑制し、補体の関与について解析を進める予定である。Graft ICFAによる抗体関連拒絶の早期診断、治療及び移植臓器生着率の向上に向け、下記のごとく研究を進めている。【目的2】g-DSAと病理学的変化の相関性:g-DSAの値とBanff2013分類に基づいた病理学的変化との相関性を検討した。【目的3】移植前s-DSA陽性症例でのg-DSAの変動評価:治療介入必要因子の検討術前減感作療法としてRituximab (200 mg)投与と血漿交換療法にてDSA MFI < 2500とした移植症例において一過性にg-DSAは上昇を示すが、経時的に下降を示した。これらの症例においては術前減感作成功例と判断し治療介入は不要と判断した。また、HLA抗体以外のDSAについても検出が可能となり、研究領域の拡大が見込まれている。

抗体関連拒絶患者でのg-DSAと移植臓器短期生着率の検討、治療効果の検討を前向きに検討していく予定である。また、HLA以外の他DSAについても平行して検出方法を開発していく。上記で得られた結果を各種統計解析法を用いさらに詳細に解析し検討し、主要学会、論文へ発表していく予定である。現在のビーズでは補体解析のための抗体を反応させると非特異反応が多く発生するため、ビーズに結合している抗HLA抗体をFab化した上で非特異反応を抑制し、補体の関与について解析を進める予定である。臨床患者からの生検検体を得て病理学的、細胞生物学的解析を実施している性質上、検体採取のタイミングが合わず、止むを得ず翌年度に繰越となりました。2018年度に検体採取が出来次第、解析を実施予定です。
状態空間モデルに基づく縦断的データの解析へのブートストラップ法による接近

人工衛星と地上レーダーによって測定された、高度8090km(1km刻み)における風速の14日分のデータについて、これら2種類の計測方法間に、統計的な有意差が存在するか否かを、データ間の従属性を考慮に入れて検定を行う問題について、次のような手順で解析を行った。(1)種々の予備解析結果をふまえ、3種類の状態空間モデルを構築した。(2)カルマンフィルターを適用して平滑化曲線を求め、初期標本を構成した。(3)番号順に並べ替えるmoving block法により、bootstrap標本を構成した。(4)カルマンフィルターを適用した後、標本の混合により帰無仮説の下でのbootstrap標本を求めた。(5)2本の平滑化曲線間の面積を表す統計量(AUC-統計量)の値を計算し、そのbootstrap分布を求め、検定を行った。以上の結果、風速に影響を与える要因としては、観測高度と観測日が考えられた。また人工衛星による測定値は、風速を過大評価することも判明した。さらに、高度90100km付近の弱風層の存在を考慮すると、本研究で得られた推定曲線は妥当なものと考えられた。次に上記の問題を、2組の非定常時系列データ(2本の曲線)の間に統計的な有意差があるか否かを検定する問題として一般化し、8種類のの検定方法を提案し、これまでに提案されていた方法との比較・検討を行った。具体的には、風速データをふまえたシミュレーションを行い、検定のサイズや検出力についての比較・検討を行った。検定統計量としては、主としてAUC-統計量について検討を行ったが、2曲線間の差の2乗和や絶対値の差等の統計量についても検討対象とした。またデータの尺度調整等についての検討も行った。さらに様々な状況を想定し、詳しい数値実験により、各検定方法の有意水準と検出力を計算した。その結果、本研究で提案したACU統計量を用いたbootstrap検定は、多くの場合従来提案されていた方法よりも有意水準、検出力の観点で優れていることが判明した。人工衛星と地上のレーダーによって測定された、高度8090km(1km刻み)における風速の、14日分のデータについて、これら2種類の計測方法の間に、統計的な有意差が存在するか否かを、データ間の従属性を考慮に入れて検定を行った。まず種々の予備解析を行い、その結果をふまえて、固定効果モデル、ランダム効果モデル、2次の多項式トレンドモデルの3種類を想定し、それぞれに対応する状態空間モデルを構築した。次にそれぞれの状態空間モデルに対してカルマンフィルターを適用し、人工衛星およびレーダーの観測値に対応する2本の平滑化曲線を計算し、これを初期標本と考えた。そして各14日分の2種類の計測値に対応する折れ線のそれぞれについて、moving blockをリサンプリングし、それを番号順に並べ替えることにより、折れ線ブートストラップ標本を構成した(Ordered Moving Block Bootstrap[OMBB]法)。このようにして得られたブートストラップ標本のそれぞれについて、カルマンフィルターを適用して平滑化曲線を求めた。この際、帰無分布を求めるため、2種類のブートストラップ標本の混合を考えた(Mixed OMBB法)。2種類の平滑化曲線の差を表す尺度としては、2本の平滑化曲線の間の面積を表す統計量(AUC-統計量と呼ぶ)を考え、この値を計算し、AUC-統計量のブートストラップ分布を求めた。

この標本分布と、上で求めた初期標本から計算されるAUC-統計量の実現値を比較することにより、ブートストラップ検定を行った。以上の解析結果から、風速に影響を与える要因としては、観測高度と観測日が考えられた。また人工衛星による測定値は、レーダーによる測定値より、風速を過大評価することも判明した。さらに、高度90100km付近に弱風層が存在することを考慮したとき、本研究で得られた2種類の推定曲線は、妥当なものであると考えられた。人工衛星と地上のレーダーによって測定された、高度8090km(1km刻み)における風速の、14日分のデータについて、これら2種類の計測方法の間に、統計的な有意差が存在するか否かを、データ間の従属性を考慮に入れて検定を行った。まず、観測日の効果や2次の階差情報の有無により、何種類かの状態空間モデルを想定し、これらに対してカルマンフィルターを適用し、人工衛星およびレーダーの観測値に対応する2本の平滑化曲線を計算した(これを初期標本と考える)。次に各14日分の2種類の計測値に対応する14本×2種類の折れ線のそれぞれについて、Moving Block Bootstrap法等を適用し、折れ線ブートストラップ標本を構成した。そして得られた2種類のブートストラップ標本(各14日分)のそれぞれについて、カルマンフィルターを適用して平滑化曲線を求めた。このようにして得られた2種類の平滑化曲線にARモデルを当てはめた。以上の手順を十分多数回繰り返し、上記の各種検定統計量のブートストラップ分布を求めた。ここで、Moving Blockを並べ変えたり、2組の標本を混合する方法等も併せて検討した。その結果、いずれの方法においても、上記2種類の計測方法の間には、統計的に有意な差が存在することが確かめられた。ところで、一般的に2組の(非定常な)時系列データが与えられたとき、それらの間に統計的な有意差があるか否かを検定する方法には、上記のような様々な検定が考えられる。そこでどのような検定が良いのかを検討するため、いくつかの方法について、その検出力をシミュレーションによって、比較・検討した。その結果小標本の場合には、2曲線間の面積の差を検定統計量とするMoving Block Bootstrap法が、検出力の意味で優れた検定であることが判明した。人工衛星と地上のレーダーという2種類の方法によって測定された、高度8090kmにおける風速の14日分のデータを採り上げ、これらの間の有意差検定問題について考察した。さらにこれを、2組の時系列データの間に統計的な有意差があるか否かを検定する問題として一般化し、いくつかの検定方法を提案し、これまでに提案されていた方法との比較・検討を行った。具体的には、上記の実際データをふまえたシミュレーションを行い、検定のサイズやパワーについての比較・検討を行った。ここで考察の対象とした検定方法は、次の8種類である。(A)自己回帰モデルを用いるブートストラップ検定、(B)Moving Blockを用いるブートストラップ検定、(C)対になった縦断的データに対してCurve Resamplingを適用する方法、(D)Curve Resamplingを用いるブートストラップ検定、(E)Curve Resamplingを用いるPermutation検定、(F)
身体制御から高次認知までを繋ぐ知能発達の構成的研究

本研究は人の知能発達過程を自己の身体と周囲の環境の相互関係を基盤とし,逐次的にそれらに対する理解が変容する過程と考え,この仮説に基づいた知能モデルの構築とロボットを用いた再現実験の実施を通して人の知能発達過程に対し新たな知見を得ることを目指すものである.第2年度の研究では,知能発達モデルが時系列情報に対応するため手法の拡張と提案モデルを搭載した実ロボットでの実験の実施を進めた.人の感覚器は連続な値で表現される時系列情報を観測していると考えられ,時系列情報を扱えるように計算モデルを拡張することは人に近い学習状況での再現実験を行うために重要性が高い.実際のモデルは昨年度のマルチモーダル情報に対応した生成モデルと,時系列情報を扱いに長けたモノモーダル情報の生成モデルを階層的に組み合わせた生成モデルで実現を考えた.この方法によりマルチモーダル情報の統合と高次元センサ情報の時系列情報に対する内部表現の獲得を同時に行うモデルになる期待できる.このモデルについては,センサ情報から潜在変数を介してセンサ情報を復元できることを確認した.しかし,推定対象のモダリティ情報に対し観測情報では曖昧性が残る場合には推定結果が特定の情報に偏る問題生じることが確認され,提案モデルには課題もあることが判明した.また,実ロボットの実験として,ロボットが重さと見た目が異なる複種類の物体を操作し,操作中の一人称視点画像,ロボット自身の腕の関節角,手首の力覚情報を連続的に取得し,それらの情報間の関係の学習実験を行った.学習後のモデルを確認すると,下位層では時系列情報の変化パターンに応じた内部表現が獲得された.一方,上位層では物体カテゴリ表現のような内部表現が現れると予測してたが,明確にそのようなものは見られらなかった.上位層の内部表現については今後詳細な分析を行っていく予定である.今年度の研究の進捗状況について振り返ると,発達過程の再現実験でロボットに搭載する計算モデルの構築については本研究が想定する学習状況に対応できるように順次必要な拡張が進められ,昨年度行うことができなかった実ロボットを用いた情報の収集と学習の実施を行うことができ,一定の進捗はあった.その一方で,実験フレームワークの制約の影響もあり,発達過程における計算モデルにおける内部状態の変化に対する解析が実施できていない.そのため,再現実験を通した発達過程そのものダイナミクスについての検証はあまり進んでいない.また,本研究では提案する統合モデルの獲得した性能を人の知能レベルと比較できる形式で評価することも課題としているが,これまでの評価は一般的な機械学習の手法に適応される基準に基づいたものにとどまっており,人との知能レベルの比較の方法についても検討段階である.以上の状況を踏まえ,現在までの研究活動の進捗状況を「(3)やや遅れている」と評価する.昨年度までに知能発達を再現するために構築した知能発達モデルが複数感覚の時系列情報を統合し,相互推論を可能とする学習モデルであるかの検証を進めてきた.今後は本研究課題の主目的である発達過程のダイナミクスの解明を進めるために,提案モデルを搭載するロボットを用いた知能発達実験を逐次的な学習条件で実施する.これは,昨年度までの実験は経験の収集と蓄積した経験をを用いた学習が独立な段階であり,知能発達モデルの内部状態の連続的な変化を調べることが難しい条件になってしまっていたことを解消するために行うものである.そのための具体的な手法の変更として,これまでの本研究の実験フレームワークにはなかった,知能発達モデルの状況が逐次反映され,ロボットが行動を決定する仕組みを新たに導入する.この行動生成の仕組みは強化学習における好奇心に基づく探索行動に関する研究を参考し実現する.上記のように研究を進めることで,より再現実験の環境を人のものに近づけ,モデルの変容を分析することで知能発達現象における自己の身体と周囲の環境の相互的な作用を明らかにすることを目指す.加えて,本研究のもう1つの目的である再現実験によって獲得された計算モデルの知能レベルと人,特に同様の段階であると想定している幼児の知能レベルとを適切に比較する方法の提案についても並行して進めていく.本研究は身体運動制御から言語理解及び操作までの知能発達過程の解明を目的とする.知能発達過程は自己の身体と周囲の環境の相互関係を基盤とし,逐次的にそれらに対する理解が変容する過程と考えられる.この仮説に基づいた知能モデルの構築とロボットを用いた再現実験の実施を通して人の知能発達過程に対し新たな知見を得ることを目指す.今年度は本研究の基盤となる身体制御則と概念を相互に獲得する知能モデルの構築を進めた.本モデルでは,自身の身体を介して観測したマルチモーダル情報から自己及び周囲の環境に対する潜在的な表現を獲得し,それらを双方向に推論するために適切に関係性を学習する.また,モデルが獲得する潜在的な表現は身体操作や環境状態の予測に活用するのに十分な情報量を保持していることも必要である.これらの要件を満たすため,連続値をとる潜在表現から各モーダル情報が生成されたと仮定する深層生成モデルを知能モデルの構築に用いることが適切と判断した.次に,深層生成モデルによって,身体や物体(環境)に対する潜在表現が学習可能かを確かめた.物体の潜在表現の獲得として,ロボットが物体操作中に複数種のセンサ(カメラ,マイク,触覚センサ)から得られたマルチモーダル情報を入力データとするモデルを用意し実験した.学習結果を解析すると,物体の潜在表現を表す空間に物体カテゴリに相当するクラスタが形成されたことを確認した..また,学習済みモデルは潜在情報を介し,関連したセンサ情報が適切に推論できることも確認した.これらの結果は知能モデルの要件を満たすように深層生成モデルを用いて学習できたことを意味する.

身体の潜在表現の獲得についても,ロボットの動作中の関節角と1人称視点の視覚情報を入力とした同様の手法を用いて,動作に対する潜在表現の獲得が出来ることを確認した.今年度は,ロボットに実装する知能モデルの理論的な整理とそれらの構築を進めた.マルチモーダル情報を入力とする深層生成モデルを用いることで,教師無し学習の枠組みで自己の身体や物体に対する潜在表現を獲得できることを確認した.この成果により表現力の高い潜在空間を学習する手法を実験に適応できるようになり,当初の予定よりも質の高い認知発達過程の再現実験の実施が可能になった.物体に対する潜在表現の獲得の件については国内学会で発表を行っており,現在,より詳細な解析や実験規模の拡大を進め,論文誌への投稿のために準備中である.その一方で,上記の潜在表現の獲得手法の確立に当初の計画よりも多くの時間がかかっており,知能モデル全体の統合に解決すべき問題が残っている.そのため,申請時の1年目に行う予定であったロボットへの知能モデルの実装と認知発達過程の実験の実施を達成できず,当初の計画に対して遅延が生じている.以上を踏まえ,今年度の研究活動の進捗状況は「(3)やや遅れている」と評価する.本研究は人の知能発達過程を自己の身体と周囲の環境の相互関係を基盤とし,逐次的にそれらに対する理解が変容する過程と考え,この仮説に基づいた知能モデルの構築とロボットを用いた再現実験の実施を通して人の知能発達過程に対し新たな知見を得ることを目指すものである.第2年度の研究では,知能発達モデルが時系列情報に対応するため手法の拡張と提案モデルを搭載した実ロボットでの実験の実施を進めた.人の感覚器は連続な値で表現される時系列情報を観測していると考えられ,時系列情報を扱えるように計算モデルを拡張することは人に近い学習状況での再現実験を行うために重要性が高い.実際のモデルは昨年度のマルチモーダル情報に対応した生成モデルと,時系列情報を扱いに長けたモノモーダル情報の生成モデルを階層的に組み合わせた生成モデルで実現を考えた.この方法によりマルチモーダル情報の統合と高次元センサ情報の時系列情報に対する内部表現の獲得を同時に行うモデルになる期待できる.このモデルについては,センサ情報から潜在変数を介してセンサ情報を復元できることを確認した.しかし,推定対象のモダリティ情報に対し観測情報では曖昧性が残る場合には推定結果が特定の情報に偏る問題生じることが確認され,提案モデルには課題もあることが判明した.また,実ロボットの実験として,ロボットが重さと見た目が異なる複種類の物体を操作し,操作中の一人称視点画像,ロボット自身の腕の関節角,手首の力覚情報を連続的に取得し,それらの情報間の関係の学習実験を行った.学習後のモデルを確認すると,下位層では時系列情報の変化パターンに応じた内部表現が獲得された.
様々なデータ型のための帰納学習アルゴリズム

アトム、n-項組、列、集合の各データ型について、その帰納学習のための基礎となる最小一般化手続きを開発した。理論的には、複数実例間の最小共通一般化は、単一データの最小一般化の定義から、その定義を与えることができるが、実際に最小共通一般化を求める手続きは、単一データの最小一般化手続きから簡単に構成できるというわけではなくほとんど独立な手続きとして記述しなければならない。アトムやn-項組の場合には任意のデータ対の最小共通一般化は一意に決まるため、その手続きは決定的なものとなるが、構造をもった要素からなる集合、あるいは、列の場合には一意に決まらない場合があり、一般にはデータの大きさあるいは長さに応じて組み合わせ的爆発を起こす。列の場合に、この組み合わせ的爆発による計算の困難さを解決するためのヒューリスティクスを導入したアルゴリズムを開発した。しかし現実の応用に際しては、領域特有のヒューリスティクス、あるいは、データの特徴を生かした効率化の方法の検討が重要となろう。一方、学習の目的である、環境の変動に適応した性能の向上をはかるために、必ずしも帰納学習が有用であるとはかぎらない。1つの極単な方法は、全く一般化を行なわず、丸暗記された経験のみを用いることである。特に数値ベクトルのようなデータ領域では、距離空間を定義することが容易なため、最も類似した経験を参考に出力を決定するといった「実例に基づく学習」の手法も有用である。本研究の一貫として、強化学習環境における実例に基づく学習のアルゴリズムを開発し、計算機シミュレーションにより、その性能を調査した。その結果、ニューラルネットや遺伝的アルゴリズムに基づく既存の手法に比べ、学習速度が速いことが確任された。
スポーツ科学における生体と流体の連成解析

本研究では、スポーツ科学における生体と流体の連成解析を行うため、有限要素法(FEM)ソルバーと有限体積法(FVM)ソルバーを連成させた解析システムをインプリメンテーションし、サッカーのインスインステップキックやカーブキックに適用した。(研究発表論文参照)インステップキックに関するコンピュータシミュレーションでは、高速VTR(4500fps)による実験値と良好な近似を示し、インパクト部位やスイングスピードによるキックの動特性について明らかにした。また、カーブキックに関するコンピュータシミュレーションでは、動摩擦係数を0とした場合(Case 1)と動摩擦係数を0.7とした場合(Case 2)を比較すると、10msec.間の回転変異はCase 1が16.0 deg.,Case 2が23.0deg.となっており、本研究では約1.4倍の差異がみられた。つまり、摩擦係数を考慮したCase2(6.4r/sec.)は、考慮しないCase 1(4.4r/sec.)の約1.5倍となっており、実験1の平均値8.72r/sec.,実験2の平均値7.98r/sec.に近い値となっていた。もちろん、この値は動摩擦係数の設定で変動するものであるが、本研究では摩擦を考慮しなくても約60パーセント以上の回転モーメントが発生することが推定された。従って、シューズのアッパーの材質による摩擦による影響も、ボール回転に多いに関係していると思われるが、それと同時に偏心衝突による回転モーメントの発生も技術的に重要な要素となることが示唆された。
超臨界二酸化炭素中への極性物質の可溶化に関する研究

超臨界CO_2は環境調和型の溶媒であり、洗浄溶媒としての利用が期待されているが、金属イオンなどの親水性物質を溶解度しないという機能的制限がある。本研究では、超臨界CO2への親水性物質可溶化技術の開発の一つとして、錯形成反応を用いた超臨界CO_2による水溶液からのアルカリ金属イオン(Na+、K+)の抽出と逆ミセル形成を検討した。錯形成実験では、クラウンエーテルやグライムを配位子として選定した。しかし、これらの配位子のみでは、アルカリ金属イオンはほとんど抽出されないことが分かった。これは、生成した錯体が分極したイオン対であるため、無極性の超臨界CO_2にほとんど溶解しないためと考えた。一方、超臨界CO_2への溶解性の高い過フッ化カルボン酸(HPFOA)を添加させたところ、いずれの配位子においても抽出率の増加が認められた。親CO_2性のPFOA-アニオンがイオン対のカウンターイオンとして作用し、イオン対の超臨界CO_2への溶解度増加に寄与しているためと考えられる。平衡反応式による抽出機構の解析を試みたところ、カリウム-トリグライム系では、配位子が高濃度になると抽出率が減少し、低濃度域で極大値を持つことが分かった。この現象を定量的に考察するために、水相中で高次(1:2、1:3・・・)のカリウムイオン-グライム錯体の生成を仮定してカーブフィットを行うと、実験値を定量的に表すことが可能であることが分かった。逆ミセル測定のための高圧光学窓付き動的光散乱実験装置を作製した.本装置により超臨界二酸化炭素への市販の界面活性剤溶解度は極めて低いこと,またミセル形成も極限られたフッ素系物質がわずかに可能性があることが分かったが,装置の攪拌能力の向上がミセル形成の必須であることが明らかとなった.超臨界CO_2は環境調和型の溶媒であり、洗浄溶媒としての利用が期待されているが、金属イオンなどの親水性物質を溶解度しないという機能的制限がある。逆ミセル測定のための高圧光学窓付き動的光散乱実験装置を作製した.本装置により超臨界二酸化炭素への市販の界面活性剤溶解度は極めて低いこと,またミセル形成も極限られたフッ素系物質がわずかに可能性があることが分かったが,装置の攪拌能力の向上がミセル形成の必須であることが明らかとなった.二酸化炭素は無極性であるため,油脂類の溶解・除去は可能であるが,基質に付着した水分,あるいは金属イオンなどの極性物質は溶解せず,その適用範囲に限界がある.本研究では,逆ミセルによる手法と錯体形成の2つを対象としているが,本年度は,逆ミセルについては,動的光散乱装置の製作を行ったところで,これによる実験は次年度に行うことになる。一方,超臨界二酸化炭素中での錯形成反応については,アルカリ金属イオンの可溶化について検討した.クラウンエーテル類を抽出試薬として,超臨界二酸化炭素を用いてNa^+,K^+イオン(対イオンはCl^-)の抽出を行った結果,わずかながら抽出されることが確認された.またクラウンエーテルの誘導体を用いて比較した結果では,無置換体の18-クラウン-6が最も高い抽出率を示した.この系にポリ弗化オクタン酸(PFOA)を添加した場合には,慣習率に著しい増加が観測された。これについては,解離したPFOAが錯体の対イオンになり,これがCO2へ強い親和性を示すためと考えられる。なお,ポリエーテル系の界面活性剤も,有力な抽出試薬となる可能性が示唆された.次年度は,抽出機構,錯体の構造決定などの検討が必要である。また錯体の超臨界二酸化炭素への分配比D(D=[complex]_<sf>/[complex]_<aq>:添字はそれぞれ超臨界相,及び水相を表す.)を実験的に求め,試薬濃度変化等によりlog D vs.log[extractant]_<sf>を解析し,通常の溶媒抽出法と同様に錯体の構造を決定できるか検討する予定である.

超臨界CO_2は環境調和型の溶媒であり、洗浄溶媒としての利用が期待されているが,金属イオンなどの親水性物質を溶解度しないという機能的制限がある。本研究では、超臨界CO_2への親水性物質可溶化技術の開発の一つして、錯形成反応を用いた超臨界CO_2による水溶液からのアルカリ金属イオン(Na_+、K_+)の抽出を検討した。本実験では、アルカリ金属イオンと錯形成するクラウンエーテルやグライムを配位子として選定した。しかし、これらの配位子のみでは、アルカリ金属イオンはほとんど抽出されないことが分かった。これは、生成した錯体が分極したイオン対であるため、無極性の超臨界CO_2にほとんど溶解しないためと考えられる。一方、超臨界CO_2への溶解性の高い過フッ化カルボン酸(HPFOA)を添加させたところ、いずれの配位子においても抽出率の増加が認められた。親CO_2性のPFOA・アニオンがイオン対のカウンターイオンとして作用し、イオン対の超臨界CO_2への溶解度増加に寄与しているためと考えられる。平衡反応式による抽出機構の解析を試みたところ、カリウム・トリグライム系では、配位子が高濃度になると抽出率が減少し、低濃度域で極大値を持つことが分かった。この現象を定量的に考察するために、水相中で高次(1:2、1:3 ...)のカリウムイオン-グライム錯体の生成を仮定してカーブフィットを行うと、実験値を定量的に表すことが可能であることが分かった。実験値にはややばらつきがあるものの、最大で70-80%程度のカリウムイオンの抽出が可能であることが示唆された。
脳の老化に伴って脳に沈着する分子シャペロンの生理的・病理的意義

平成12年度の研究成果を以下に列挙する1)αBクリスタリンもHsp27と同様に、リン酸化を受けると重合状態に変化が起こり、解離することを明らかにした。また、リン酸化され、解離状態のαBクリスタリンは分子シャペロンとしての活性が低下することを、リン酸化部位のセリン残基をアスパラギン酸に置換した変異蛋白質を発現させた細胞レベル、および変異蛋白質を大腸菌で作製し、in vitroで証明した。2)アレキサンダー病2症例(乳幼児型と若年型核一例)の大脳皮質について、αBクリスタリンおよびそのリン酸化部位に対する抗体、抗Hsp27抗体を用いて、ウエスタンブロット法および免疫組織染色法にて解析した。アレキサンダー病脳ではαBクリスタリンおよびHsp27がローゼンタル線維の構成成分として多量に、不溶性分画で検出された。Ser-59のリン酸化されたαBクリスタリンが検出された。一方、アルツハイマー病脳および加齢者脳でもαBクリスタリンおよびHsp27が不溶性分画に蓄積していて、αBクリスタリンのリン酸化はおもにSer-59であった。すなわち、αBクリスタリンおよびHsp27は脳の老化に伴って、脳内に沈着することが示唆された。ラット脳でも、加齢に伴ってαBクリスタリンが増量することを明らかにした。3)尾部懸垂により誘発させた廃用萎縮ラットヒラメ筋では、αBクリスタリンのSer-59のリン酸化が特異的に高進し、特に筋肉ホモジェネートの不溶性分画で顕著であることを明らかにした。すなわち、αBクリスタリン、とくにそのリン酸化型が筋細胞内の蛋白質品質管理に関与していることが示唆された。4)U373MGヒトグリオーマ細胞の培養液にプロテアゾーム阻害剤を添加して培養を継続すると、数時間内にαBクリスタリンが不溶性分画に増量しはじめ、Ser-59のリン酸化型が著しく増加すること、細胞をSer-59のリン酸化を認識する抗体で蛍光染色すると、核周辺に濃縮されたいわゆるaggresomeが形成され、リン酸化型αBクリスタリンが、その構成成分の一つであることを見つけた。この結果もαBクリスタリンが細胞内の蛋白質の品質管理に関与していることを示唆している。
開発による海岸災害の被害及び加害素因の変化に関する研究

1沿岸土地利用進展による被害素因の変化、土佐湾東部の安芸市伊尾木地区と西浜地区の海岸堤の整備に伴う、海岸堤内の一般資産(家屋)の分布及び量の時空間的変化を調べた。一方実際に災害が発生した台風7920時の越波状況を再現し、浸水被害及び確率波浪に対する年平均想定被害額を出し、危険度を評価した。その結果海岸堤より50m以内は危険で、年平均想定被害額的な考えからすると2050年に1回の大波浪より、5年に1回程度の波の危険度が大となり、海岸保全施設の計画規模に対し一指針が与えられた。北海道胆振海岸(約70km)では、昭和45年頃から急に開発が進み、海岸保全施設も整備された。ここは護岸に比較的近いところでも一般資産に対する被害は少なく、むしろ保全施設に対する被害額が大きく海岸整備の方向、あるいは海岸保全施設のあり方等に問題があることが指摘された。2海岸構造物築造による加害素因の変化、静岡県駿河海岸において、大井川港等の諸施設の築造によって、周辺海岸に大きな侵食が起った。この施設と汀線の経年変化を詳細に検討し、6つの加害素因について評価した結果(1)海岸線に新たな構造物を造ると、これが両側汀線へ加害素因となる。(2)海岸構造物の位置,規模,築造の順序が加害素因の内容や影響のし方に変化を与える。(3)ある加害素因の存在、変化により、他の加害素因の発生,消滅が起る,等の知見が得られた。土佐湾でも安芸漁港(昭和42年),吉川漁港(昭和53年)の防波堤の施工により漂砂下流側が侵食され、台風7916,7920時の高波により海岸堤の倒壊被害が発生した。このような加害素因の変化による災害は、斜入射波によるもので、侵食位置は推定できるので、事前に予想侵食部への手当が必要で、防砂堤やSand by pass工法等が有効である。