hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
指物(指付け技法)の変遷過程と歴史的木造架構の類型化に関する研究

これら9棟においては、何らかの集中荷重(小屋荷重など)を受ける指物が多く、一方、内法高さに設置される指物は関西に、小屋高さに設置される指物は関東に多く、また両端を指付けとする指物は関西に、片端を指付けとする指物は関東にやや多いという傾向を知ることが出来た。しかし、結論とするには、まだ分析棟数が不十分と言わざるを得ず、現在はこれを仮説として留保し、事例数を増やすこと、類型性を抽出する他の指標を検討する方向に研究をすすめている。本年度、新たにデータベース化した9棟と発表分の9棟、都合18棟の内訳は、15棟は18世紀初期までの建築であり、町屋は4棟であり、新たに東北・北陸地方の民家を加えた。現在は、これらの民家に対して、架構の類型化のための方法を模索する意味で、現在は1)指物の方向性(桁行、梁行)と、2)設置高さの異なる指物の住居内での分布という新たな分析軸について考察を加えようとしている。本年度活動として、1)研究会9回2)見学会2回;重要文化財修理工事現場(富山県勝興寺、神奈川県関家住宅)3)実地調査;民家10棟、寺院1棟、城郭2棟、庫裡7棟(重文田中家住宅、坪川家住宅、吉真家住宅、佐藤家住宅、座州家住宅、江向家住宅、県・市指定文化財清宮家住宅、小池家住宅、岡本家住宅、野原家住宅、重文不動院本堂、重文丸岡城天守、国宝彦根城天守、重文黄梅院庫裡、曼殊院庫裡、酬恩庵庫裡、妙心寺庫裡、雲峰寺庫裡、慈眼寺庫裡、県文清白寺庫裡)以上20棟の実地調査4)文献調査、実地調査の記録;上記20棟の指物データベースの作成5)発表;日本建築学会大会2篇を行った。日本建築学会大会において、前年度に引続き「指付技法の変遷と伝統的木造架構の類型化に関する研究」を共通サブタイトルとして発表した2編は、前年度に掲げた研究の目的、視点、方法論、対象とする範囲に基づきながら、前年度までの調査民家16棟に関し、1編では指物の高さ、端部納り、接合部材を指標として土間、居室境との関連を分析し、もう1編では指物の方向と端部納り、接合部材を指標とする分析を行ったものである。その結果、関西の古民家では、狭義の指物である指鴨居が早期に成立したという見方に対して、土問、居室部ともに軸部に両端指付けの指物が存することからより広義の指物の問題として見直すことの必要性を、また指鴨居が小屋構造の荷重を受ける柱を省略する目的を持つとする見方に対しては、指物が梁行、桁行に格子状に入り、軸部を固める傾向があり、指物の成立に別の要因を加えて考える必要性のあることを示唆することが出来た。また、関東の民家では指物が軸部、小屋組のいずれに属する指物かにより分けると、指物の配置に方向性があること、さらに東北の事例では方向性が一層限定される可能性が伺われた。こうした差異の要因について、今後、形式の伝播、施工性と工期、地震の規模と頻度などの視点からの検討が必要であろうと考えている。本年度は、民家に加え城郭、庫裡、寺院における指物を調査することが出来、次年度学会大会ではそれらに関する発表を予定している。しかし、民家との関連については引続き調査、分析が必要である。本年度活動として、1)研究会、12回2)見学会、1回;重要文化財修理工事現場(神奈川県関家住宅)3)実地調査;下記の建築の指物を中心とする実測調査とその記録4)文献、実地調査の記録;民家22棟、寺院附属屋2棟、城郭2棟、庫裡2棟以上28棟のデータベースの作成5)発表;日本建築学会大会4編を行った。日本建築学会大会において、一昨年度に掲げた研究の目的、視点、方法論、対象とする範囲に基づきながら、昨年度は調査対象とする建築の用途を拡げており、そのことを反映した研究報告(庫裡2編、城郭1編、寺院1編)を行った。上記大会梗概を通して、先ず指付技法、指物による架構が、民家に固有なものではなく、日本の木造建築において普遍性をもった架構法として成立していた可能性を指摘した。即ち天井裏に柱をのばす寺院に見られる柱と繋ぎ梁の架構と四方下屋との類似、山梨県での庫裡と民家架構の類縁性、関西の近世前期民家と彦根城の軸部に共通して見られる梁桁行の等質化に対する指物の寄与である。
病原菌が持つメナキノン新規生合成経路の全容解明と経路特異的阻害剤の探索

メナキノン(ビタミンK)は,人間にとっては血液凝固に必要なビタミンであり,また微生物では電子伝達系成分として生育に必須である。申請者は,胃潰瘍・胃がんの原因菌として知られているHelicobacter属細菌、食中毒原因菌として知られているCampylobacter属細菌,グラム陽性の土壌細菌であるStreptomyces属細菌などの微生物では,既知の生合成経路として知られているコリスミ酸からメナキノンに至る5ステップの生合成遺伝子群が全く存在しないことに気づいた。そこで,この新規経路の全容解明を行っている。1.これまでにStreptomyces属放線菌を材料に用いて,バイオインフォマティクスにより絞り込んだ遺伝子を破壊することにより,7つの遺伝子群が新規経路に関与することを明らかにした(これらの成果については未発表のため,これら遺伝子群を以下men06,men26,men27,men50,men90,men92,men94と略号で記載する)。2.また新規経路遺伝子の網羅的取得を目指し,変異剤によるメナキノン生合成欠損株の誘導と相補遺伝子の取得も行った結果,新規経路は既知経路同様コリスミ酸を出発基質とするが,その後全く別経路を経ることも分かった。3.上述の破壊株を2つ組み合わせてメナキノン非存在下で混合培養を行った結果,幾つかの菌株の組み合わせで生育が認められた。本現象を利用し,破壊株が関与する生合成上の相対的な位置を(men06)→(men26,men27,men50)→(men90,men92,men94)→メナキノンのように明らかにすることができた。4,上述したアッセイ系を用い,破壊株が蓄積する中間体の精製・構造決定を行い,3つの化合物の構造を決定した。メナキノン(ビタミンK)は、人間にとっては血液凝固に必要なビタミンであり、また微生物では電子伝達系成分として生育に必須である。申請者は、微生物が生産するイソプレノイド化合物の生合成研究を行ってきた過程で、胃潰瘍・胃がんの原因菌として知られているHelicobacter属細菌、食中毒原因菌として知られているCampylobacter属細菌やWolinella属細菌、グラム陽性の土壌細菌であるStreptomyces属細菌などの微生物では、メナキノンを生合成するにもかかわらず、既知の生合成経路として知られているコリスミ酸からメナキノンに至る5ステップの生合成遺伝子群が全く存在しないことに気づいた。そこで、グルコースの安定同位体を用いてトレーサー実験を行った結果、予想通り既知経路では説明のつかない取り込みパターンを示したことから、この新規経路の全容解明を目指した。ゲノム解析が終了している微生物のうち、既知メナキノン生合成経路を持つ大腸菌や枯草菌などが持たず、新規経路を有すると考えられるHelicobacter属、Campylobacter属、Streptomyces属放線菌が共通に持つ遺伝子を、個々の菌株が持つORFの総当りFASTA解析により探索した。その結果、後者3株中に何れも機能未知遺伝子にanotationされている4つの候補遺伝子を同定した。さらに、病原性のないStreptomyces属放線菌を用いて、これらの遺伝子を組換え手法により破壊した結果、破壊株は何れも培地に添加したメナキノンに依存して生育したことから、これら4つの遺伝子が新規経路に関与していることを証明した。次いで新規生合成経路の中間体を同定するためのアッセイ系の構築を行った。その結果、(1)破壊株のメナキノン存在下での培養、(2)培養後の溶媒抽出による添加メナキノンの除去、(3)抽出残渣を培地に添加し、他の破壊株が生育可能になるかの試験を行うことにより、中間体を精製可能でることが分かった。そこで本バイオアッセイ系を用い、生合成中間体の精製と構造解析を行った。最初に、1つの破壊株を被検菌に用い、もう1つの破壊株が蓄積する中間体の精製・構造決定を行った。定法に従い、数ステップのカラム操作と分取HPLCを用いて精製した中間体をNMRにより構造解析した結果、本化合物は放線菌が生産することが知られている既知化合物であることがわかった。

本現象を利用し,破壊株が関与する生合成上の相対的な位置を(men06)→(men26,men27,men50)→(men90,men92,men94)→メナキノンのように明らかにすることができた。4,上述したアッセイ系を用い,破壊株が蓄積する中間体の精製・構造決定を行い,3つの化合物の構造を決定した。
ロジスティクスの歴史的変化と環境負荷分析に基づくモーダルシフトの可能性について

貨物輸送機関を、貨物自動車からより環境負荷の小さい鉄道や内向海運に転換しようとするモーダルシフトが重要とされ、特に海運への交通機関の転換が注目されている。そこで本研究は、江戸期の廻船航路開発期に着目して物流システム構築のための海運のあり方を歴史的に検証するとともに、現在の内海におけるフェリー航路の運営の問題点を探り、海運の特徴を明らかにする、次に、近年もっとも注目されている貨物自動車から長距離フェリーへのモーダルシフトの可能性と、環境負荷の削減の可能性を解明を目的としている。第1章では、研究の背景・目的・方法を述べている。第2章では、江戸期の廻船航路開発の特徴から、物流システム構築の条件を示している。第3章では、近接離島における内海フェリーの運航実態を明らかにしている。第4章では、内海フェリーの運航サービス改善対策を検討している。第5章では、外海における長距離フェリーの運行実態を明らかにしている。第6章では、高速道路利用から長距離フェリーへの転換に着目して、分析している。第7章では、長距離フェリー利用による長距離貨物輸送の環境負荷低減の分析をしている。特にモーダルシフトについては、貨物自動車のフェリー選択要因分析、輸送経路の変更によるフェリー選択要因分析、輸送時間とコストによるフェリー選択要因分析を行い、高速道路の料金政策と港湾への道路整備の有効性を明らかにしている。これにもとづき、モーダルシフトによるCo2排出量の削減効果を明らかにしている。平成11年度は、ロジスティクスの基本的な概念を整理し、次にモーダルシフトに有効と考えられる長距離の地域間輸送構造について、分析を行った。ロジスティクスの基本的な概念では、都市内および都市間の物流システムの考え方を整理した。すなわち、モーダルシフトは、トラック輸送を他の交通機関(特に船舶)に転換しようとするものである。このため、集荷と配送のように、都市内で面的に移動する場合には、必然的にトラックを利用せざる得ない。一方、船舶などは、線的輸送機関(1対1)であるために、都市間の長距離輸送で用いることが一般的である。輸送構造について、19801995年までの5年ごとに調査された物流センサスデータを用いて、輸送構造におけるモードシェアの分析をおこなった。さらに、上記のように国内長距離輸送においてトラックから船舶のモーダルシフトを検討する場合、ロールオンロールオフの船舶(フェリー等)とリフトオンリフトオフの船舶(一般貨物船)がある。しかし、近年の多頻度少量で時間に厳密な輸送形態では、荷役に時間のかかるリフトオンリフトオフ方式は、一般消費財の輸送では使用されることは少ない。このため、モーダルシフトにはフェリー利用が有効と考えられる。以上のことから、フェリー利用モデルを構築し、発着港湾の位置関係によるフェリー利用増加量について分析した。この結果、遠距離間のフェリー輸送が、モーダルシフトの可能性が高いことが明らかなになった。平成11年度は、ロジスティクスの概要とモーダルシフトの可能性について、基礎的な分析をおこなった。特にモーダルシフトでは、港湾の発着位置関係と輸送距離の影響が大きいことが明らかとなっている。平成12年度は、研究期間の中間年として、江戸期の廻船航路開発におけるロジスティクス・システム構築の分析、港湾における物流問題の課題、モーダルシフトの可能性、ロジスティクスの環境負荷などについて研究を行った。江戸期の廻船航路開発の研究では、物流システムが単なる輸送経路の開発ではなく、交通管理、在庫問題、商取引問題などを含めておく必要のあることを明らかにした。港湾では、近年流通加工等の作業が多く行われ、単なる輸送拠点ではなくなっているので、これらに対応した港湾施設のあり方を明らかにした。モーダルシフトについては、トラック輸送の経路選択行動から、モデルを構築してモーダルシフトの可能性を明らかにした。環境問題については、瀬戸内海を対象に対sくの導入可能性を明らかにした。以上の研究成果をもとに、研究最終年度の平成13年度では、歴史的な視点から内航海運のあり方を述べるとともに、環境負荷の視点を考慮したモーダルシフトの可能性について明らかにしたいと考えている。

そこで本研究は、江戸期の廻船航路開発期に着目して物流システム構築のための海運のあり方を歴史的に検証するとともに、現在の内海におけるフェリー航路の運営の問題点を探り、海運の特徴を明らかにする、次に、近年もっとも注目されている貨物自動車から長距離フェリーへのモーダルシフトの可能性と、環境負荷の低減の可能性の解明を目的としている。平成13年度は、近接離島における内海フェリーの運航サーピス改善対策を検討するとともに、中長距離トラック輸送の高速道路利用から長距離フェリーへの転換に着目して、分析している。特にモーダルシフトについては、貨物自動車のフェリー選択要因分析、輸送経路の変更によるフェリー選択要因分析、輸送時間とコストによるフェリー選択要因分析を行い、高速道路の料金政策と港湾への道路整備の有効性を明らかにしている。そして、モーダルシフトによるCo2排出量の削減効果を明らかにするために、中長距離フェリー利用による長距離貨物輸送の環境負荷低減の分析をしている。以上の分析と、過去2年間の分析をまとめ、報告書として作成している。
バイオガラス含有ブラケット用接着材料のもたらすエナメル質再石灰化能

ブラケット周囲エナメル質の脱灰という問題に対して、高い石灰化誘導能を有するバイオガラスを含有するレジン系接着材料を開発することを目的として研究を開始した。レジン系接着材料にバイオガラスを混合し試料を作製した。試料を用いた緩衝能の分析、ブラケット周囲エナメル質の機械的特性の解析などにより、バイオガラス含有接着材料の評価を行った。その結果、バイオガラスを接着材料に添加することにより、エナメル質の脱灰抑制と再石灰化促進の効果が期待できる結論に至った。ブラケット周囲エナメル質の脱灰という問題に対して、高い石灰化誘導能を有するバイオガラスを含有するレジン系接着材料を開発することに加え、矯正臨床におけるブラケット周囲のエナメル質の脱灰や再石灰化挙動を評価するためのin vitroエナメル質再石灰化評価モデルの確立を行うことを目的として本研究を開始した。バイオアクティブガラスの粉末を液相法(ゾル・ゲル法)によって作製後、4-META/MMA-TBBレジン系接着材料のポリマー粉末に重量比0から50%の割合で混合した粉末を、モノマー液およびキャタリストと混和し円盤状試料を作製した。試料を脱灰液(pH 4.5)に浸漬し、pHの経時的変化による緩衝能の分析を行った。さらに、ヒト抜去歯にバイオアクティブガラス含有接着材料(BG接着材料)を用いてブラケットを接着し、脱灰液(pH 4.5)と再石灰化液(pH 6.8)によるサイクル浸漬を行った。その後ナノインデンテーション試験により、ブラケット周囲エナメル質の機械的特性を解析した。また、同様の試料を用いブラケットのせん断接着力を測定した。BG接着材料は、バイオガラスの添加量増加に伴いより強い緩衝能を示した。ナノインデンテーション試験において、バイオアクティブガラスの含有量が多い試料では、ブラケット周囲エナメル質の脱灰に伴う硬さ値と弾性係数の低下が抑制された。これはバイオアクティブガラスから溶出するイオンによる緩衝能と再石灰化促進効果によるものと考えられる。せん断接着力については、バイオアクティブガラス含有量の増加に伴い接着力が低下する結果を示したが、ブラケット用接着材料として十分な接着力が得られているものと考えられた。バイオアクティブガラスを4-META/MMA-TBBレジン系接着材料に添加することにより、接着力はやや低下するが、エナメル質の脱灰抑制と再石灰化促進の効果が期待できる。試料の作製として原料を溶液に溶かし、溶液段階で反応させ、比較的低温で焼くことができる液相法(ゾル・ゲル法)によってバイオガラス(SiO2:45%、Na2O:24.5%、CaO:24.5%、P2O5:6%)の薄層をコーティングしたフィラーを作製した。バイオガラス含有レジン系接着材料のレジンマトリックスには、Bis-GMA、TEGDMAおよびHEMAの3種類のモノマーを数種類の配合比で使用した。重合開始剤としてcamphorquinone(0.005 mass %)を、重合促進剤として2-(dimethylamino)ethylmethacrylate(0.01 mass %)を配合し光硬化型とした。本接着材料には3070 mass %となるようにバイオガラス(SiO2-Na2O-CaO-P2O5)の層を有するバイオセラミックスフィラーを配合した。このバイオガラス含有レジン系接着材料を分離剤を塗った金枠に圧接・光重合し、角材試料(2×2×20 mm)と板状試料(直径10mm、1mm厚)を作製した。試料に用いるバイオガラスを含有するレジン系接着材料の作製は、予定通りに行うことができた。材料の作製が順調に行えたため、材料試験の段階までほぼ予定通りであり、浸漬試験についても順調に試験が進行している。平成24年度の結果から、優れた石灰化物形成能と操作性を有するモノマーとバイオガラスの配合比を用いて、接着強さ試験、マイクロCTによるミネラル密度の定量、エナメル質のナノインデンテーション解析、エナメル質の結晶構造解析および微小領域エックス線回折などの試験を順次行い、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う予定である。平成25年度には既存の設備や機器を使用し試験を行う予定ではあるが、試験に使用する物品や消耗品、また、成果の発表に関する費用に使用する予定である。
1920-30年代の「認識論」と「経済学」による文学の「価値化」に関する研究

1920-30年代において、新カント派の価値哲学とマルクス経済学が、日本文学を商品化する際の理論的な根拠になったことを示した。これによって、日本文学の商品化の基礎には観念論的な構造が存在したことを明らかにすることができたのである。この構造の発見により、改造社の「円本」といった、文学の商品化に寄与した販売戦略の中にも見出すことができるようになった。1920ー30年代における日本近代文学の「文学の価値」に関する調査・研究をおこなった。そこで注目したのが、マルキシズム文学者、哲学者、経済学者らを中心として始まった「芸術的価値論争」である。「文学の価値」とは何か、という問いをめぐってなされた「論争」であったが、この「論争」の背後には理論的なバックボーンとして、新カント派の認識論である「価値哲学」と「マルクス経済学」の二つが存在していた。従来、マルキシズム文学者との関係から、「論争」と「マルクス経済学」の関係は強調されていたが、加えて「価値哲学」が理論的に深く関わっていたことは指摘されてこなかった。そこで論文「「文学」の「価値」ー横光利一と「芸術的価値論争」(『語文』2015・6)によって、「文学の価値」というものが、「マルクス経済学」と共に「価値哲学」によって理論的に基礎づけられようとしていたことを明らかにした。この経済学と認識論の理論的な関係が明らかになったことにより、「文学の価値」がメディア環境とともに、同時代の思想・観念からの影響によっても構築されたことが判明したのである。経済学に加え認識論を考察したことにより、人間の「文学」に関わる「主観性」が経済的な「価値」に変換される過程を、実証的かつ理論的に追跡可能になるのである。「文学の価値」は、メディア環境や出版社のマーケティングだけで成立したのではなく、認識論という「主観性」の側面で、観念的に進行して始めて、「文学」を「価値」として認識するようになったといえる。また、この認識論の調査過程で、岡本太郎と横光利一の思想的な交流の接点にも触れることができた。この二人の理論的な関係性は、2016年度に公表する予定である。現在は新カント派の「価値哲学」及び哲学者と改造社の関係を調査している。雑誌『改造』に創刊号から1940年代にかけて掲載された論文や記事を、新カント派の認識論やマルキシズム文学者、その他経済学や認識論に関わる事項と人物に絞って網羅的に収集している。研究補助者の協力のもと1930年初頭まで資料の整理を進めており、この資料調査により改造社と「価値哲学」及び哲学者の理論的な関係が明らかになると考えている。そしてこの「価値哲学」と改造社の関係が、「円本」という「文学の価値」をまさしく貨幣価値へと還元したマーケティングへと、いかなる形でつながっていくのかを考察することができるようになる。また「価値哲学」と「マルクス経済学」という認識論と経済学との理論的関係も論文として公表することで、研究精度を高めることができたと考えている。雑誌『改造』の創刊号から1936年までの記事で、新カント派の価値哲学に関する記事・論考、および価値哲学とマルクス経済学を横断する記事・論考を収集した。この資料を基に考察した結果、雑誌『改造』において、創刊号から少なくとも1920年代半ばにかけて、新カント派の哲学者であるハインリヒ・リッケルトおよび価値哲学の理論が、特権的な位置にあることを確認することができた。創刊当初の『改造』はその「改造」の理念を、価値哲学が解明した「文化価値」から考えていることも、雑誌の記事・論考の分析より、徐々に明らかになってきた。また、従来指摘されている改造社と京都学派の哲学者たちの交流を考慮に入れると、新カント派の哲学は、京都学派の哲学者を媒介にしながら、雑誌『改造』に影響を与えていたことが判明した。そして、紙面では関東大震災を境にして、価値哲学に並んでマルクス経済学の記事が相対的に増加する。価値哲学とマルクス経済学の『改造』における共存は、その二つの理論が「価値」という概念をめぐって、理論的には似た関係にあることを指摘することができた。これによって価値哲学と経済学が「文学」において理論的に連関していたことを理論的にも、そして実証的にも証明できるようになった。「文学」は哲学や思想だけではなく、経済学の理論とも接合され理論化されるのである。1920ー30年代とは、そのような「文学」と経済学が本格的に出会う時代であったことを明らかにすることができた。以上の成果を、研究発表「横光利一『家族会議』における「資本」という災厄」(早稲田大学国文学会秋季大会、2016年12月3日)で発表し、論文として、「「文学」の主観性ー「秩序」は防衛しなければならない」(『G-W-G』2017年5月)で公表した。雑誌『改造』の資料収集も順調に進み、1936年までの記事・論考を調査している。特に創刊号から1920年代半ばまでの記事を分析することにより、雑誌『改造』にとって、新カント派の価値哲学、とくにハインリヒ・リッケルトの影響が大きかったことは、実証することができるまでの調査ができたと考えられる。『改造』が「文化の改造」を主張する背景には、価値哲学の「文化」および「文化価値」という概念が強い影響を与えていたことが解明できたのである。

これまで、雑誌『改造』とリッケルトの関係を考察した研究は見当たらず、今回の調査によって、『改造』と新カント派の哲学の関係を考える契機をつくった。またこの研究の成果から、価値哲学とマルクス経済学の理論的な交流まで視野に入れることができた。同時代の新カント派の書籍及び資料も順調に収集しており、『改造』の分析と並行する形で、1920年代から30年代にかけての、日本文学における価値哲学及びマルクス経済学の影響をさらに考察できる環境がそろい始めている。本研究によって、改造社の発行していた雑誌『改造』に、新カント派の哲学者である、ハインリヒ・リッケルトの影響があることを実証することができた。『改造』にはその創刊号から、「文化主義」や「価値哲学」といった新カント派の「価値哲学」の影響を受けた論文が複数掲載されており、その論文を分析すると、当時、新カント派の哲学に影響を受けた思想家からの引用や言及がなされていることが判明した。そして、『改造』には、リッケルト本人の論文も掲載され、また改造社は「文化哲学叢書」という、新カント派を中心としたシリーズを出版し、そのシリーズから、リッケルトに関する研究書も出版されている。改造社はリッケルトとの独占的な翻訳契約も結んでおり、雑誌『改造』にとって、新カント派のリッケルトの存在は大きなものであった。このようなリッケルトの「価値哲学」に対して、改造社が注目していたというのは、重要な問題を提起する。それは、改造社が「円本」という「一円=一冊」の文学全集を発行しているということに関連している。「一冊=一円」・「一作家=一円」という商品のパッケージ化は、まさにこの「価値哲学」の発想と重なるものなのである。リッケルトの「価値哲学」は多様な文化形態の中に、普遍的な価値体系を見出す理論であった。つまり、改造社が行ったことは、多様な文学テクストや作家を、「一円」という価値体系によって商品化するという、「価値哲学」の発想と相同的な思想なのだ。ゆえに、改造社とリッケルトの思想的関係を調査し分析することで、この時代における文学の商品化の問題に、理論的な解明を与えることができた。これらの研究成果は、論文「文学の主観性ー「秩序」は防衛しなければならないー」(『G-W-G』2017・5)及び、論文「横光利一「家族会議」における「資本」という「災厄」」(『国文学研究』2018・6(掲載予定))として公開される。1920-30年代において、新カント派の価値哲学とマルクス経済学が、日本文学を商品化する際の理論的な根拠になったことを示した。これによって、日本文学の商品化の基礎には観念論的な構造が存在したことを明らかにすることができたのである。この構造の発見により、改造社の「円本」といった、文学の商品化に寄与した販売戦略の中にも見出すことができるようになった。今後は引き続き、雑誌『改造』の掲載論文と記事を、研究方針と計画に従って網羅的に収集し整理していく予定である。ここで収集された資料を基に実証的な調査と理論的な調査を組み合わせることで、「文学の価値」が生成される過程を明らかにするつもりである。また、九州の宇佐市民図書館で、横光利一の原稿を調査する。横光は新カント派の影響を受けていることが判明しているが、横光が「株券」を主題として発表した小説『家族会議』を分析することで、横光の1930年代における「文学」の経済性について明らかにしたいと考えている。そして、川内まごころ文学館で改造社の関係の資料の調査も予定している。
新規な分離用カラム充填剤・アルギン酸-キトサン混成ミクロビーズの調製と利用

アルギン酸は金属イオンに対して強い親和性を持ち,多価金属イオン,特に遷移金属イオンと結合してゲル化する性質を有する。一方,キトサンも遷移金属イオンに対して強い親和性を示すが,活性な一級アミノ基を有するために多様な化学修飾も可能である。本研究では,アルギン酸-キトサン混成ゲルビーズを作成し,新しい分離用基材としての可能性を検討した。アルギン酸はアニオン性高分子電解質であり,キトサンはカチオン性高分子電解質であるため,両者の混合は不均一なゲル化を生じる。そこで,アルギン酸溶液とキトサン溶液の濃度および混合比,pH,添加塩濃度.さらにキトサンの脱アセチル化度を変化させ,混合によってゲル化しない条件を調べた。これにより得られた均一なアルギン酸-キトサン混合溶液(それぞれ0.75w/v%)を窒素ガスを吹き付けながら2%CuCl_2溶液に滴下し,さらに24時間浸漬してゲルビーズを調製した。これをグルタルアルデヒドで処理し,キトサンのアミノ基間を架橋してアルギン酸-キトサン混成ビーズを調製した。混成ビーズを塩酸で処理してH型とした後,CuCl_2,NiCl_2,CoCl_2,CdCl_2の各溶液および混合溶液を用いて平衡収着実験を行ったところ,これらの金属は混成ビーズに対してLangmuir型の収着挙動を示し,ビーズはCu^<2+>に対して選択性を有することが分かった。これは,ビーズがCu^<2+>存在下で架橋化処理されることによりビーズ内にCu^<2+>に特異的な収着部位が形成されたことを示唆しており,ゲル化に用いる金属イオンに応じて多様な選択性を有する金属収着基材が調製出来る可能性が明らかになった。現在,生体化合物の分離精製へのアルギン酸-キトサン混成ビーズの応用を目指して,金属キレート化基材およびゲルろ過基材としての特性を検討中である。
モザイクタンパク質の進化と機能予測

本年度は、遺伝子の機能分化と多様化の過程を分子進化学的手法を用いて明らかにすることを目的として、以下のように研究を進めた。(1)DNAデータバンクより、セリン・プロテアーゼ遺伝子およびプロテアーゼ・インヒビター遺伝子の配列データを収集し、セリン・プロテアーゼに関する配列データベースの構築をおこなった。とくにクリングル・ドメインをもつセリン・プロテアーゼに注目し配列データの収集をおこなった。(2)(1)で作成したデータベースを用いて、セリン・プロテアーゼを構成する各ドメイン毎のDNA配列データを用いて分子系統樹の作成をおこなった。(3)分子系統樹に基づく解析により、セリン・プロテアーゼにおいて、各機能的ドメインの重複、組換えが機能の多様化に密接に関係していることが明らかとなった。(4)モチーフ探索をおこなった結果、セリン・プロテアーゼの構成成分であるクリングル・ドメインがセリン・プロテアーゼだけでなく、神経伝達系に関係したレセプターと考えられるrorタンパクにも存在することが明らかになった。(5)上記のような研究の結果、本年度において得られた成果を総合すると、進化の過程において機能的ドメインが単位となって新たな機能分子が形成されていることがあきらかとなった。また、このようにしてできた機能分子は、さらに、それ自身が機能単位として、分子進化の過程において進化の単位として機能している可能性が示唆された。一方、進化の単位としてみた機能的ドメインは、セリン・プロテアーゼの場合にみられるように一連の機能的に密接に関係した遺伝子の中で多様性をもつ一方で、ror遺伝子のような機能的に関係のない遺伝子にも存在し遺伝子の多様化に進化の単位として貢献していることがあきらかになった。これらの結果は、日本遺伝学会第66回大会(大阪)、J.Mol.Evol.(1995)40:331-336、等に発表した。
包摂的な貸付システムの検討:金融ケイパビリティ論を踏まえた実証研究と規範研究

本研究の目的は、生活困窮者の金融ケイパビリティに資す貸付システムのための諸条件について整理・確認し、そのような条件を充たす包摂的な貸付システム構築を支援する公共政策の必要性について、明らかにすることである。上記目的のため、生活困窮者等向け福祉貸付事業の効果および具体的な債権管理方法について調査し、その特徴を明らかにする。また家計改善支援事業における貸付関係サービスについても調査し、その役割についても明らかにする。そして、調査結果により明らかになる効果的な生活困窮者向け貸付制度の特徴を踏まえて、こうした貸付制度を公共政策によって構築することの規範的な妥当性を、社会正義論の観点から明らかにする。
花器処理型種子伝染性病害用生物農薬の創成

無病徴イネ組織から分離した非病原性Fusarium属菌から、ばか苗病発病抑制効果を持つ4株を選抜した。選抜菌株は、2株をF. oysporum、残り2株をF. proriferatumと同定した。これらの非病原性Fusarium菌を開花期にイネ花器に噴霧処理することで、その花器由来の種子を播種した場合のばか苗病発病を抑制できる事をポット試験で見いだし、圃場試験で実証した。これら非病原性Fusarium菌の処理はイネの生育に悪影響は示さなかった。非病原菌とばか苗病菌の頴花および頴果における挙動をGFPを利用して可視化、非病原菌処理がばか苗病菌の種子内部への侵入を防ぐ事を見いだした。本研究は、イネ開花時に花器に生物農薬資材である非病原性株を散布処理し、非病原性株を潜在させた種子を調製、翌年の種子伝染病の発病を抑制する、新発想の、花器処理型種子伝染性病害用生物農薬を創成する事を目標とした。そのための基盤的知見を得るため、イネ種子伝染性病害としてばか苗病を、非病原性株としてばか苗病菌に近縁の非病原性フザリウム属菌を対象とし、以下の3項目を目的とした。(1)ばか苗病防除に効果を示す非病原性株の選抜、(2)花器処理によるばか苗病防除効果の検定、(3)非病原性菌株の植物組織内動態と作用機作の解明。平成25年度は、平成24年度に引き続き、非病原性株(W3、W5株等)の花器処理によるばか苗病防除効果をポット試験で確認した(二次選抜)。また、非病原性株がイネの生育に影響を及ぼさないことを確認した。さらに、選抜した株については、より大きな系(農工大FS本町水田)を用いた栽培で花器処理を行い、大量の処理種子を調製、ばか苗病防除効果を確認した。また、同様な試験を、青森県および宮城県の実圃場で実施、ばか苗病防除効果を確認した。この非病原性菌株によるばか苗病発病抑制効果の機作を明らかにするため、非病原性菌株の蛍光タンパク質(GFP)発現株を作出、非病原性菌株とばか苗病菌の花器種子内での動態を可視化、観察し、非病原性菌株の花器処理によって、ばか苗病菌が種皮の内側に侵入できなくなること、そこで抵抗性が誘導されている可能性を推察した。研究協力者(敬称略):東京農工大学大学研究員、加藤亮宏;東京農工大学大学院農学府学生、田中淳、徳永智美;青森県産業技術センター農林総合研究所研究管理員、倉内賢一;宮城県古川農業試験場研究員、鈴木智貴無病徴イネ組織から分離した非病原性Fusarium属菌から、ばか苗病発病抑制効果を持つ4株を選抜した。(1)イネ組織に定着性を有する非病原性株の選抜:ばか苗病発生圃場で、病徴を示していないイネ植物体を主な対象とし、採集、表面殺菌後に、選択培地等を用いてフザリウム属菌約200株を分離した。これらの菌株を、すでにイネから分離・収集、保存済み菌株(約50株)と併せて以下の試験に供試した。(2)ばか苗病防除効果の検定:ばか苗病菌人工汚染種子を、上記で選抜した非病原性株の胞子懸濁液に浸漬処理、その後、播種・栽培し、ばか苗病によって顕わされる立枯れ・黄化・徒長等の病徴を抑制する効果を示すか、をポット試験で検定、発病抑制効果を示す非病原性株4株を選抜した。選抜した菌株は、形態観察と分子解析によって、2株をFusarium oysporum、のこり2株をF. proriferatumと同定、保存した。一次選抜された株を対象に、イネ花器への処理によって次世代でのばか苗病に対する防除効果による二次選抜を開始した。(3)非病原性菌株の植物組織内動態と作用機作の解析:(2)で選抜されてくる候補非病原性株について、動態観察を容易にするため、蛍光タンパク質(GFP)発現株を作出した。形質転換の方法はKato (2012)に準じた。選抜した菌株のうち、2株の非病原性F. oxysporumの胞子懸濁液の花器噴霧処理は、ポット試験だけでなく、東京都府中市の圃場試験でも効果が認められ、すでに宮城県古川農業試験場、青森県農業試験場における圃場試験も行った。効果が認められたため、特許出願を行った。

(1)イネ組織に定着性を有する非病原性株の選抜:すでに特許出願を行った非病原性F. oxysporum2株に加え、非病原性Fusairum属菌、その他、Trichoderma属菌、Talarimyces属菌なども同様な花器処理用の生物防除資材として有効であるか調査する。(2)イネばか苗病に加え、いもち病、もみ枯細菌病等、他の病害に対する適用拡大の可能性を探る。(3)圃場試験を、東京都、宮城県、青森県で行い、品種や栽培環境などが異なった場合の生物防除効果の及ぼす影響を調査、効果の確実性を検討する(4)非病原性菌株の植物組織内動態と作用機作の解析をおこなう。生物防除資材微生物や病原微生物培養にかかる培地類・試薬類・器具類・キット類等、植物栽培用の圃場および施設使用料・栽培器具類・培土類・肥料・農薬類等、実験室での解析に使用するキット類・器具類・試薬類、圃場試験および成果報告にかかる旅費交通費(レンタカー利用にかかる費用含む)・印刷代・校閲費・投稿料等、データ解析に用いる文具類等のために使用する。
一酸化室素合成酵素遺伝子変異を有する冠攣縮性狭心症に対するスタチンの有効性

今回我々は、スタチンによる多面的効果のなかで、内皮保護効果のメカニズムを明らかにするために、フルバスタチン添加と非添加の培養ヒト冠動脈内皮細胞における遺伝子発現についてDNAチップを用いたマイクロアレイのシステムを用いて解析を行った。その結果、12,000遺伝子の中で、最もスタチンにより、遺伝子発現が低下した分子がRPA1であった。引きつづき、Real-Time PCRを用いた定量的評価をしたところ、実際にeNOS遺伝子発現はフルバスタチンによって有意に上昇し、RPA1遺伝子発現は有意に低下していた。我々は、次にスタチン間の違いが存在すか否かを確認するためにシンバスタチンとフルバスタチンを比較した。その結果、両スタチン共にeNOS mRNAの安定性を亢進させることが明らかとなった。しかし、eNOS mRNAレベルはシンバスタチンに比べてフルバスタチンで有意に高い誘導性を示した。その理由として、レポーター遺伝子解析と遺伝子多型を有するHUVECsを用いた研究の結果、フルバスタチンのみがeNOS遺伝の転写活性を亢進させることが明らかとなった。さらに、シンバスタチンは有意なRPA1降下作用を有しておらず。フルバスタチンにおいてのみ-786T→C変異を有しているeNOS遺伝子のより高い、転写亢進作用を有していた。今後、これらの結果を踏まえたテーラーメード治療が確立されると考えられる。既に我々は、Statins for Coronary Artery Spasm Trial : SCASTを臨床研究として進めている。我々は冠攣縮の発症要因に冠攣縮血管からの一酸化窒素(NO)の放出が少ないことを見出した。この発見をきっかけに、内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子に着目し、遺伝子変異を検索した。その結果、2つの遺伝子変異Glu298Asp、-786T→C変異を見出した。これにより、冠攣縮の発症要因が分子レベルで始めて理解されるようになり、冠攣縮の発症に遺伝的要因が存在することが始めて明らかとなった。特に-786T→C変異は、その後の研究により単なるマーカーではなく、それ自体が機能異常を引き起こすことが示されている。我々は、-786T→C変異がeNOS遺伝子の転写を抑制しており、そのメカニズムとしてReplication Protein A1という蛋白質が転写抑制因子として働いていることを見出した。一方、HMGCoA還元酵素阻害薬(スタチン)は、血中コレステロールの減少を目的に開発された薬剤であるが、近年、内皮機能改善効果、抗酸化効果、血管平滑筋増殖抑制効果、血小板凝集抑制効果などの多面的効果が報告されている。また、現在の欧米化しつつある日本人の栄養状況の中、増加している高コレステロール血症に対する治療薬としてその需要は飛躍的に伸びている。今回我々は、フルバスタチンによる内皮保護効果のメカニズムを明らかにするために、フルバスタチン添加と非添加の培養ヒト冠動脈内皮細胞における遺伝子発現についてDNAチップを用いたマイクロアレイのシステムを用いて解析を行った。その結果、12,000遺伝子の中で、最もスタチンにより、遺伝子発現が低下した分子がReplication Protein A1 (RPA1)であった。引きつづき、Real-Time PCRを用いた定量的評価をしたところ、実際にeNOS遺伝子発現はスタチンによって有意に上昇し、RPA1遺伝子発現は有意に低下していた。レポーター遺伝子解析の結果フルバスタチンは-786T→C変異を有していないコンストラクトでもeNOS転写活性を上昇させるが、変異を有しているコンストラクトではより以上に転写活性を亢進させることが明らかとなった。

引きつづき、Real-Time PCRを用いた定量的評価をしたところ、実際にeNOS遺伝子発現はフルバスタチンによって有意に上昇し、RPA1遺伝子発現は有意に低下していた。我々は、次にスタチン間の違いが存在すか否かを確認するためにシンバスタチンとフルバスタチンを比較した。その結果、両スタチン共にeNOS mRNAの安定性を亢進させることが明らかとなった。しかし、eNOS mRNAレベルはシンバスタチンに比べてフルバスタチンで有意に高い誘導性を示した。その理由として、レポーター遺伝子解析と遺伝子多型を有するHUVECsを用いた研究の結果、フルバスタチンのみがeNOS遺伝の転写活性を亢進させることが明らかとなった。さらに、シンバスタチンは有意なRPA1降下作用を有しておらず。フルバスタチンにおいてのみ-786T→C変異を有しているeNOS遺伝子のより高い、転写亢進作用を有していた。今後、これらの結果を踏まえたテーラーメード治療が確立されると考えられる。既に我々は、Statins for Coronary Artery Spasm Trial : SCASTを臨床研究として進めている。
がん細胞システムへの影響解明のための高次元統計的モデリング手法の開発

生命活動のシステムを同定する上で重要となるオミックス間解析として,DNAのメチル化レベルや発現量,そして代謝産物の検出値のデータから,生命情報の因果関係を明らかにするための統計的手法の構築を行った.計測されたデータの一部は,時間経過あるいは遺伝子座標に応じて繰り返し観測値を得ているため,これらの情報を包括的かつ適切に扱うための統計モデルを構成する必要がある.まず,DNAのメチル化レベルと,その進行によって減少する転写産物の生成量についての関係をモデル化することで,両者の因果関係を明らかにすることを試みた.DNAメチル化レベルのデータは,複数の遺伝子座標において観測値が得られている.本研究では,メチル化レベルのデータを遺伝子座標の関数とみなし,関数データとして扱った.関数データを対象とした解析は,近年の統計学において繰り返し測定データを解析するための有効な手法として,幅広い分野で適用されている.そして,メチル化データと,転写産物の生成量との関係を,関数回帰モデルによって表現し,モデルに含まれるパラメータを推定し,得られたモデルを評価する方法を提案した.これにより,メチル化レベルと転写産物との関係性を表す係数曲線を得ることができ,遺伝子座標に応じた両者間の関係を考察できる.また,転写産物と,代謝産物の生成との関係を明らかにするための統計的アプローチも行った.転写産物と代謝の関係性の全体像は非常に複雑な構造を有しているため,本研究ではポリアミン代謝に着目し,主流となる代謝産物を中心とした代謝の関係性をモデル化した.転写産物,代謝産物は共に,時間の繰り返し測定データとして与えられているため,これらの関係を適切に表現するためのモデルを構築すべきであるが,今回計測されたデータは計測時点数が少なかったため,各時点で別個に解析を行った.上記研究成果は現在論文として執筆中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。観測された高次元データに対して,有用な情報を抽出するための統計モデルを適用した.本研究では,申請時の内容とは異なるが,共同研究者が取得した,DNAのメチル化や,代謝産物に関するデータの解析を行った.DNAメチル化に関するデータの解析については,染色体の位置に応じたメチル化の度合を,位置(遺伝子座)の関数とみなし,非線形回帰モデルに基づく曲線の当てはめを行った.計測されたデータは位置に応じて大きく変動しており,このデータから直接考察をすることは困難であったが,滑らかな曲線を当てはめることで有用な情報を浮かび上がらせることができた.この当てはめを治療群と対照群両方のデータに対して行い,特に注目すべき遺伝子において二群間でメチル化の度合いに差があるかを調べた.そのうちのいくつかの遺伝子に対して,メチル化の度合いに差があるものが検出された.代謝産物のデータについては,複数種類の実験に対する様々な代謝産物の増減を示したデータに対して主成分分析を適用し,各実験に対して各代謝産物量がどのように変動するかを調べた.代謝産物は非常に多くの種類があるためやはり直接考察を得ることは難しいが,主成分分析を適用することで視覚的にデータの傾向を知ることができた.また,本研究の目的である,生命活動のシステムを同定する上で非常に重要となるオミックス間解析,特にDNAメチル化と遺伝子発現間,遺伝子発現と代謝産物の生成間の関係を表す統計モデルの候補を作成した.その内容について,8月に開催された報告会にて報告した結果,提示したモデルは妥当だろうという評価を得た.生命活動のシステムを同定する上で重要となるオミックス間解析として,DNAのメチル化レベルや発現量,そして代謝産物の検出値のデータから,生命情報の因果関係を明らかにするための統計的手法の構築を行った.計測されたデータの一部は,時間経過あるいは遺伝子座標に応じて繰り返し観測値を得ているため,これらの情報を包括的かつ適切に扱うための統計モデルを構成する必要がある.まず,DNAのメチル化レベルと,その進行によって減少する転写産物の生成量についての関係をモデル化することで,両者の因果関係を明らかにすることを試みた.DNAメチル化レベルのデータは,複数の遺伝子座標において観測値が得られている.本研究では,メチル化レベルのデータを遺伝子座標の関数とみなし,関数データとして扱った.関数データを対象とした解析は,近年の統計学において繰り返し測定データを解析するための有効な手法として,幅広い分野で適用されている.そして,メチル化データと,転写産物の生成量との関係を,関数回帰モデルによって表現し,モデルに含まれるパラメータを推定し,得られたモデルを評価する方法を提案した.これにより,メチル化レベルと転写産物との関係性を表す係数曲線を得ることができ,遺伝子座標に応じた両者間の関係を考察できる.また,転写産物と,代謝産物の生成との関係を明らかにするための統計的アプローチも行った.転写産物と代謝の関係性の全体像は非常に複雑な構造を有しているため,本研究ではポリアミン代謝に着目し,主流となる代謝産物を中心とした代謝の関係性をモデル化した.転写産物,代謝産物は共に,時間の繰り返し測定データとして与えられているため,これらの関係を適切に表現するためのモデルを構築すべきであるが,今回計測されたデータは計測時点数が少なかったため,各時点で別個に解析を行った.上記研究成果は現在論文として執筆中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,解析する予定のデータを作成している最中であり,共同研究者がデータを取得しそれを受け取り次第解析を行うという流れだった.当該年度はデータを受け取り次第すぐに解析し,結果を共同研究者へ送付することができた.

DNAメチル化に関するデータの解析では,観測データからは得ることができなかった有用な情報を取得できたという点で意義のあるものだったと考えられる.代謝産物データの解析についても,主成分分析を用いて,異なる薬品に対して代謝にどのような差異が出るかを浮かび上がらせることで,有効な結果を得ることができた.本研究の目的であるオミックス間の関係を表す統計モデルの構築については,その候補を作成することはできたが,まだ実際のデータへの適用ができていないため今後十分な検討が必要であると思われる.DNAメチル化の度合いと,それに影響を与える遺伝子の発現量との関係を表すモデルとしては,データが時間や位置に依存して複数計測されていることから、これを位置と時間の関数として扱い、変化係数モデルの枠組みで構築する.構築した統計モデルに対しては、その推定法と,推定されたモデルが予測の観点から適切であるかどうか判定するための評価法を導出する必要がある。本研究ではこの一連のプロセスを構築し、複雑な生物学的情報を表現するモデルの確立をめざす.同様に,転写産物(遺伝子)と代謝産物との関係を表すモデルについては,グラフィカルモデルの枠組みで構成する.そして,構築したモデルが生命活動のシステムを表すものとして適切であるかを,実際のデータに適用して当てはまっているかを検証する.
外国人住民の日本語読み書き能力の調査と日本語教育プログラムの開発

本研究は、外国人住民の日本語読み書き能力が著しく劣り、地域において日本語文字によるコミュニケーションが成立していないのではないかという問題関心から、日系ブラジル人集住地区(愛知県豊田市保見団地)で、日系ブラジル人を対象とした大規模な読み書き能力調査を実施した。また、その調査結果をもとに、読み書き能力の習得を位置づけた日本語教育プログラムの開発を試みた。本研究の成果は以下にまとめることができる。(1)外国人住民の日本語読み書き能力が低く、極めて深刻な状態にあることを明らかにした。自動車・家電製品の工場で働く人の7割強が、「危険」を「読めないし意味もわからない」状態にあることが明らかとなった。また、46%しか、自分の姓名をカタカナで正確に書けないことも明らかとなった。(2)集住地域に対象を限定し、地域内で被調査者が日常的に見る標識や表示を調査に利用するという特徴的な調査であったために、当該地域において文字によるコミュニケーションが成立していない可能性が極めて高いこと示す結果を得た。(3)漢字に比べると、ひらがな・カタカナの習得状況は良く、日本で働き生活する外国人住民の基礎教養としてひらがな・カタカナの習得を促す根拠を明らかにできた。以上のような成果をもとに、日本語教育政策の新たな展開と、日本語読み書き能力の習得を伴う新しい日本語教育プログラムの開発を試みることができた。本年度は、来年度(平成12年度)の本調査に向けて、(1)先行研究の検討と読み書き能力調査方法の確定、(2)被調査者リストの作成、(3)予備調査実施と調査方法の検証を行う計画であった。調査対象地域は住民の30%が外国人住民という外国人集住地域で、平成11年度7月には外国人と日本人の青年グループ間の傷害事件が発生するなど、生活や文化をめぐるトラブルが発生したために、全体計画の進捗にやや遅れが出たが、(1)(2)については完了している。(1)については、日本語文字を運用できなくても日常生活に支障をきたさないと思われるほどに多言語化・ネットワーク化が進んでいる地域での今回の調査の意味について議論され、共同研究者内での見解は分かれたまま、地域における日本語文字習得の必要性そのものを問う調査も同時に行っていくこととなった。(2)については、担当の野元および新海の現地での調査に関連する地道な地域貢献活動が評価され、現地で自治会と連携しながら国際交流活動を展開している国際交流グループ(保見ヶ丘国際交流センター)の全面的な支援を得られることとなり、被調査者リストの作成にとどまらず、今後の調査活動への協力の確約を得た。(3)の予備調査の実施と調査方法の検証は、地域でのトラブル等の影響で、年度をまたいで進行中である。日本語教室の外国人学習者を中心に予備調査を実施している。平成12年5月には完了し、本調査の準備が完了する。本年度は、(1)読み書き能力に関する本調査の実施、(2)結果の分析、(3)日本語教育プログラムの開発・検討の3つを行う計画であった。平成12年11月より、アンケートの配布と回収、およびその後の面接調査を実施してきているが、平成13年2月末現在で、アンケートは364名分回収し、内123名に面接調査を実施した。目標数は1000名であり、現在も調査は進行中である。したがって、(2)の結果の分析には至っていない。ただし、(3)の日本語教育プログラムの開発については、これまでの調査結果の概観をもとに、プログラム開発に取り組んでおり、来年度4月からの試行的プログラムの実施準備に入っている。ひらがな・カタカナの読み書きを中心とした、地域生活に密着したプログラム開発と、それに対応する地域活動プログラムを検討しているところである。調査が年度末までに完了しなかった理由は二つある。一つは、調査対象地域(愛知県豊田市保見団地)における外国人住民と日本人住民のトラブル(外国人排斥運動)の影響で、実施開始が大幅に遅れたためである。もう一つは、面接調査の実施にあたって予想以上に時間がかかっている点である。

調査自体は極めて単純なものであるが、面接時に被調査者から非常に多くの情報提供があり、アンケート調査を補完する貴重な情報もある。そのため、調査完了が多少遅れても丁寧に行うべきであると判断した。外国人住民が休暇で家にいることが多い、5月の連休および8月のお盆休みに集中してデータをとり、完了させる予定である。本年度は、(1)読み書き能力に関する本調査の完了、(2)調査結果の分析、(3)日本語教育プログラムの開発・検討の3つを行う計画であった。平成12年11月より、アンケートの配布と回収、およびその後の面接調査を実施してきたが、平成13年11月末で完了し、711名のデータをとることができた。アンケートおよび書字の調査には569名、読みの面接調査には487名の協力が得られた。目標数は1000名であったが、調査協力者の不安定な就労形態や不況による就労状況の悪化など、予想されなかった困難が生じ、目標数には至らなかった。ただし、統計上は問題はないと考える。(2)の調査結果の分析は、現在進行中で、約60%の外国人住民が、ひらがなやカタカナで自分の名前を書けないという実態が明らかになりつつある。また、漢字は読めないが、ひらがなやカタカナは少し読めるという外国人住民は全体の約4分の3にのぼっており、ひらがなやカタカナの学習の充実を通してのコミュニケーション力の向上の可能性を示唆している。(3)の日本語教育プログラムの開発については、野元が開発した「課題提起型日本語教育」プログラムに統合する形でのプログラム開発に取り組んでいる。地域の生活実態から出発する日本語読み書き能力の習得をめざす興味深い中身となっている。本年4月から、調査実施地域で行われる日本語教室で、試行的プログラムを実施する予定となっている。
花粉化石の安定同位体比に基づく過去15万年間の古気候復元

福井県水月湖から得られた年縞堆積物に対し、花粉化石の安定同位体比分析を実施し、過去15万年間の陸上の古気候復元を行う。氷床や海洋コアの分析からは人間が居住する地域の古気候変動に関する直接情報を得ることは難しかった。本研究では、世界の人口が集中する中緯度地域に位置し、世界最高の年代決定精度を持つ“水月湖年縞堆積物"を使用し、花粉化石の抽出技術を応用することで、世界に先駆けた陸上の古気候復元と、他地域との高精度な比較を行う。これまで安定同位体比分析の湖沼堆積物への応用は限定的であった。本研究は、安定同位体比を用いた高精度古気候復元を、多くの陸上堆積物で可能にする革新的研究である。