hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動誘発性動脈血低酸素血症の防止策に関する研究

ガス吸入下でも同様に、このEIAHが軽減できることから、両ガスの混合ガス吸入はEIAHをさらに軽減することが期待できる。昨年度までのデータでは、30%酸素ガスよりも混合ガスを吸入させた方がEIAHをさらに軽減する可能性が示唆されたが、被験者を追加して再度統計分析をした結果、両者の効果は同等であった。今年度は、運動プロトコルを持続運動の要素が含まれる間欠運動(全力運動10秒+休息120秒を3セット)に代えて、改めてEIAHに対する高酸素、高二酸化炭素、および混合ガス吸入の効果を検証し、さらに運動回復期における生理応答の変化と臨床症状(吐き気や色覚異常)に対する各ガス吸入の影響を検討した。運動3セット後に20%酸素ガス吸入下で確認されたEIAHが、30%酸素ガス、5%二酸化炭素ガス、および混合ガス吸入により改善された。回復2分でのSpO2は、20%酸素ガス吸入下よりも他のガス吸入が有意(p < 0.05)に高かった。20%酸素ガスを除く3種のガス吸入下でのSpO2応答は運動・回復期とも同等であった。運動・回復期の心拍数は4条件下で同等であったが、平均血圧は5%二酸化炭素ガス吸入下での回復1分の値が20%酸素ガスよりも有意(p < 0.05)に高かった。運動時の仕事量と運動後の臨床症状は4条件下で同等であり、ガス成分による影響は認められなかった。以上より、EIAH、運動能、および臨床症状に対する30%酸素と5%二酸化炭素の同時投与の影響は30%酸素ガスと同等であると判定された。研究仮説が一部棄却される結果が得られているものの,当初の計画に即し実験が進行しているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の実験結果を踏まえて,次年度は運動様式に検討を加えながら,当初計画した実験を遂行する.この中では,本研究の根幹をなす仮説である「高濃度酸素ガスに二酸化炭素を添加した混合ガスの吸入が高濃度酸素ガス単独の吸入よりも運動パフォーマンスの改善にポジティブに作用する」ことを運動後の臨床症状の有無,疲労回復の観点から検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
咀嚼運動パターンと咬筋酸素動態に基づく小児の咀嚼能力の評価

本年度は、易疲労性といった運動耐容能の観点から、個人の咀嚼能力を判定する方法の確立を目指し、正常咬合者のクレンチング実験により咬筋の酸素動態の測定を行った。前歯部被蓋の異常や著しい叢生を認めず、アングルI級の大臼歯関係を有し、また顎機能に特に以上を認めない正常咬合者20名(男女各10名)を対象とした。各被験者に、近赤外光血流計プローブを習慣性咀嚼側の咬筋中央部に装着した。クレンチングは、上下顎臼歯部にスプリントを装着し、ロードセルを介して予め計測した最大咬合力の25%,50%,100%で30秒間行わせ、クレンチング前1分30秒からクレンチング後3分までの咬筋内酸素飽和度を測定した。なお、クレンチングに際しては、被験者が可及的に一定の咬合力を維持できるように、ロードセルからの信号を咬合力モニターに出力した。その結果、以下の知見が得られた。1.クレンチング開始後の酸素飽和度の減少率は、咬合力が大きくなるほど増加する傾向が認められた。2.クレンチング終了後の酸素飽和度の1/2回復時間は、咬合力が増加するほど延長する傾向が認められた。3.最大咬合力の50%以上の咬合力のクレンチングでは、すべての被験者でそれ以上酸素飽和度が低下しない屈曲点の出現が認められ、その出現時間は咬合力が増加するほど短縮する傾向が認められた。25%の咬合力では、約半数の被験者で屈曲点の出現がみられなかった。屈曲点の出現時間の短縮は、筋のエネルギー代謝における無酸素解糖系の開始が早いことをあらわし、酸素飽和度の回復時間の延長とともに筋疲労の程度を示すものと考えられた。今回の結果から、50%咬合力でクレンチングを行い、その際の屈曲点の出現時間および終了後の酸素飽和度の回復時間を解析することで、個人の咬筋の易疲労性を判定できる可能性が示唆された。今年度は、近赤外光組織酸素モニター(現有設備)に用いる可変プレート型センサーおよび筋肉用プローブを購入し、これらの作動実験を行うとともに、咬筋酸素動態の測定に関する基礎実験を行った。すなわち、正常咬合者5名に対して、習慣性咀嚼側の咬筋中央部皮膚にプローブを装着し、最大咬合力の25%、50%および100%で30秒間の咬みしめを行わせ、咬みしめ前1分から咬みしめ後4分までの酸素濃度の測定を行った。なお、プローブの送光用と受光用センサーの間隔は20mmおよび30mmとした。以上から、次の知見が得られた。1.咬みしめ中の酸素濃度の低下率は、咬合力が大きいほど増大する傾向が認められた。2.咬みしめ後の酸素濃度の回復時間は、咬合力が大きいほど遅延する傾向が認められた。3.最大咬合力の50%以上の咬みしめでは、酸素濃度がそれ以上低下しない変曲点が出現した。4.プローブの送光用と受光用センサーの間隔が20mmの場合は、すべての被験者で酸素動態の測定が可能であったが、30mmでは測定が不可能な場合があった。以上から、咬合力の増大により筋内酸素消費率が増加し、さらに酸素濃度の変曲点の出現から、筋内エネルギー代謝が有酸素から無酸素の解糖系に変化したことを示す所見が得られた。また、咬みしめ後の酸素濃度の回復時間は、咬合力が大きいほど遅延しており、筋疲労との関連が示唆された。現在、咀嚼時の咬筋酸素動態の測定のため、硬さの異なる試験食品を試作中である。

屈曲点の出現時間の短縮は、筋のエネルギー代謝における無酸素解糖系の開始が早いことをあらわし、酸素飽和度の回復時間の延長とともに筋疲労の程度を示すものと考えられた。今回の結果から、50%咬合力でクレンチングを行い、その際の屈曲点の出現時間および終了後の酸素飽和度の回復時間を解析することで、個人の咬筋の易疲労性を判定できる可能性が示唆された。
教科教育学における授業の分析・評価法の開発

本研究は,教科教育学の立場からの授業の分析および評価の方法を開発することを目的として展開されてきた。これは,従来の授業研究が,「一般的な」授業の分析を指向してきたのに対し,各教科の授業にみられる特徴を押さえた授業分析方法の開発が可能であり,また授業の改善のためにそれが必要なのではないか,という基本的着想に基づいている。そこで,本研究では,各教科教育の立場から,授業分析研究の現状とその課題を,具体的な授業の分析事例に基づきながら明らかにするとともに,それらを総合的に把握して,授業の新しい分析・評価方法の試行を展開した。まず,従来は十分に授業分析研究が展開されてきていない音楽・美術・体育などの教科における表現・技能的な教授・学習過程にアプローチするための課題と方法を示した。また,観察・実験を中心としたグループ・個別学習が展開される理科における授業データの採取・分析方法が開発された。さらに,国語科や算数・数学科,社会科などの授業研究に代表されるように,従来から教師の教授行動を中心に行われてきた一斉授業の分析・評価についても,学習者の観点からの分析の必要性が明らかになり,そのための具体的な方策が示された。以上の研究成果については,関連諸学会で発表するとともに日本科学教育学会年会においてシンポジウムを開催し,それらの成果を収録した研究成果報告書(冊子体)を作成した。今後,本研究の成果を総合的にとらえ直し,授業の改善および教員養成プログラムにおける活用などの研究へと展開することが望まれる。本年度は,概ね,以下のような展開がみられた.1.研究枠組みの検討:河野,清水,平田を中心に,国内外における先行研究の成果を検索,収集し,これらを参考に,本研究の基本的枠組みを設定した.2.最新の授業実践録画の採集:清水,平田,立木を中心に,国内で実践された各教科のとりわけ今日的特徴を示していると思われる授業の記録を授業者行動録画システムおよび学習者行動録画システムを用いて新たに収集した.3.授業におけるコミュニケーションモデルの抽出:河野,井上,平田を中心に,これまでに収録済みの授業録画テープと上記2により収集したものとを合わせて授業録画再生分析システムを用いて解析し,各教科の授業における知識獲得の過程,思考深化の過程,技能習熟の過程,創造的表現の過程における顕著なコミュニケーションのモデルの抽出に着手した.4.各教科の今日的特性の検討:上記3と並行して,清水,立木,池崎を中心に数学・算数,社会科,理科,家庭科,美術科(図画・工作科),保健体育科の各教科について,教科固有の今日的特性やその変容の傾向,さらに,対応する各教科教育学研究の最近の動向について解析,検討した.5.授業における行動の分類カテゴリーの設定:上記3により抽出されたコミュニケーションモデルを全員で検討しつつ,児島,井上,平田を中心に,各教科の授業における教師と学習者の行動の分類カテゴリーの設定に着手した.なお,これら(とくに3・5)については次年度において更に本格的に展開される予定.本年度は,概ね,以下のような展開がみられた。特に,昨年の研究実績をより深化させる方向で研究を進めた。1.研究枠組みの検討:河野,平田を中心に,国内外における先行研究の成果を検索,収集し,これらを参考にして昨年度の反省に基づき,本研究の基本的枠組みを設定した。2.最新の授業実践録画の分析・検討:平田,立木を中心に収集された,国内で実践された各教科の授業の記録を,昨年度設定した「授業における行動の分類カテゴリー」を指標にして分析・検討した。国内の授業実践については,清水がアメリカ合衆国に派遣された際に収集したものを中心に検討を加えた。3.授業におけるコミュニケーションモデルの抽出:昨年度の研究を深める形で,河野,井上,平田を中心に,各教科の授業における知識獲得の過程,思考深化の過程,技能習熟の過程,創造的表現の過程における顕著なコミュニケーションのモデルの抽出を行った。

4.各教科の今日的特性の検討:これについては継続的な検討が不可欠であるので,昨年度の研究成果に加えて,立木,児島,池崎を中心に,各教科固有の今日的特性やその変容の傾向,さらに,各教科教育学研究の最近の動向について報告,討議した。今年度の研究実績は大きく二つに分類される.一つは,日本科学教育学会第22回年会(1998,7)において,課題研究『諸科学関連教科教育学における今日的授業研究法の課題』(オーガナイザー:平田昭雄)のもとに公表され,議論された一連の研究の成果である.1)自然科学関連教科の立場から、2)数理・情報科学関連教科の立場から,3)社会科学関連教科の立場から,4)生活科学関連教科の立場から,5)健康・スポーツ科学関連教科の立場から,さらには,6)教育心理学の立場から,それぞれ標題のテーマについての集中的な議論を展開した.第二は,各教科毎の実状を踏まえた一群の議論である.その詳細は,「教育工学における授業分析」(河野義章),「子どもの個別学習における熟達者のもつ機能-CG制作活動におけるスタッフを例として-」(上淵寿),「小学校理科授業の多様化に対応した記録・分析法の検討」(平田昭雄・井上光洋),「小学校理科授業に関する記録・分析法の今日的検討と開発」(平田昭雄・井上光洋),「社会科教育における授業分析の研究」(川崎誠司),「数学教育における授業分析:研究の動向と課題」(清水美憲),「小学校体育におけるソフトバレーボールの授業分析の研究」(立木正),「表現意欲を高める社会科授業の工夫と授業分析の視点」(川崎誠司),「イメージ形成のための授業研究」(蓮尾力)の各題目の下,研究成果報告書に示されている.
望まない妊娠を防止するための受胎調節実地指導員活動の活性化のためのリカレント教育

助産師を対象に受胎調節指導に関するリカレント教育研修を実施し,研修の受講者と非受講者に無記名自記式質問紙調査を講習会直後および10ヵ月後に実施した。結果,受胎調節指導活動を行う上で役に立つと思われる研修内容については,受講群の方が非受講群よりも全ての項目において支持する傾向があった。また,今後の受胎調節実地指導活動において積極的に関わりたいと考える者,活動範囲を拡大したいと考える者は受講群のほうが多かった。今回のリカレント教育研修は受胎調節指導活動の活性化サイクルを引き出す効果があったと考えられた。10ヵ月後の調査では、受講群は非受講群と比較して、受胎調節に困難と感じている方法のうち低い値を示したのは講習会の内容であった。受講群の講習時と10ヵ月後を比較すると、受胎指導の際に困難に感じている項目のうち講習内容の項目が低下し、女性用コンドームでは有意差が認められた。リカレント教育により新しい知識を獲得したことで、対象が自信を持ち指導することができるようになった。また、講習の内容によっては継続して実際の場で応用していることが明らかになった。リカレント教育後において、受胎調節活動は活性化され今回の講習会が有効であったことが示唆された。受胎調節実地指導員の活動を活性化するためにリカレント研修を平成19年11月24、25日の2日間実施した。研修会に参加した者と参加しなかった人合計70名よりのアンケートの結果、受胎調節指導を現在行っているのは70名中57名(81.4%)であった。受胎調節の対象は思春期15.8%、妊婦35.7%、褥婦98%、更年期14%、男性1.8%であった。受胎調節を実施している場所は勤務場所が100%、学校は1.8%のみであった。現在指導する避妊方法としてコンドーム100%、女性用コンドーム46.4%、ペッサリー48.2%、荻野式46.4%、基礎体温法78.6%、IUD75%、低用量ピル78.6%、緊急避妊法12.5%、避妊手術51.8%であった。指導する上で困難として感じている避妊方法は女性用コンドーム39.6%、ペッサリー56.3%、低用量ピル37.5%、緊急避妊法41.7%であった。今後活動する上で役立つ内容として、避妊手術16.7%、性についての基本的な知識39.4%、フィジカルアセスメント34.8%、ステロイドについての知識32.3%、低用量ピルの作用59.1%、低用量ピルの使用方法62.1%、若者の性行動51.5%、カウンセリング56.1%であった。講習会の希望日程として1日のみ71.4%であり、2日間は14.3%であった。調査対象全員が望まない妊娠を防止するために指導員の活動に意義があると考え、88%が受胎調節に積極的に関わり、活動範囲も85%が拡大したいと考えていた。勤務場所以外での活動については83%が、報酬が必要であるとし、金額として1時間当たり1000円が38%、2000円が19%、3000円が25%であった。受胎調節実地指導員は、現在勤務施設内で妊婦、褥婦を対象にした活動であるが、機会があれば活動を活性化させたいと考えていることが明らかにされたことは意義深い。そのためには某礎的なフィジカルアセスメントやカウンセリング、ピルの知識や現在若者の実態についての知識が不足していたので、今後の講習会を計画する上で役立つ研究内容であった。受胎調節実地指導員にリカレント研修を平成19年11月24、25日の2日間実施した。研修10ケ月後に、研修参加者と非参加者の受胎調節指導状況の実態を明らかにするためにアンケート調査を行った。受講者で受胎調節に関わっているのは20名中12名であり、対象として褥婦(100%)、妊婦(33.3%)、思春期(25%)、成熟期、更年期(16.7%)、男性(8.3%)であった。

非受講者36名中32名が受胎調節指導を実施していて、対象は褥婦(100%)、妊婦(34.4%)、思春期(21.8%)、成熟期(34.4%)、更年期(18.8%)、男性(6.3%)であった。指導している避妊方法は、受講者では男性コンドーム(91.7%)、女性用コンドーム(50%)、IUD(83%)、低用量ピル(66.7%)、基礎体温法(58.3%)と高い値を示し、ペッサリー(16.7%)、緊急避妊(25%)が低い値であった。未受講者では男性コンドーム(100%)、女性用コンドーム(34.4%)、IUD(66.6%%)、低用量ピル(65.6%)、基礎体温法(71.9%)、女性用コンドーム(34.4%)、ペッサリー(37.5%)、緊急避妊法(18.8%)であった。指導する上で困難と感じている方法は、受講者では男性用コンドーム(16.7%)、女性用コンドーム(16.7%)、ペッサリー(25%)、基礎体温法(16.7%)、低用量ピル(16.7%)、緊急避妊法(16.7%)、避妊手術(16.7%)であった。非受講者では女性用コンドーム(31.2%)、ペッサリー(50%)、基礎体温法(3.1%)、IUD(3.1%)、低用量ピル(18.8%)、緊急避妊法(25%)、避妊手術(3.1%)であった。受講者及び非受講者とも来院する褥婦を中心として受胎調節指導を行い、男性にはほとんどされていないことが明らかになった。講習会で演習として実施した女性用コンドーム、ペッサリーに関して受講者は非受講者と比べて困難に感じていないと推察される。演習のように実際に即した指導内容は知識の習得に効果があったと示唆された。家族計画について夫婦がどのような意識・ニーズを持っているのか、夫婦の違いを明らかにした。出産後の夫婦に質問紙調査を平成21年8月9月に行い、80組より有効回答を得た。夫の平均年齢は32.1±5.4歳、妻は29.5±4.7歳であり、対象は、子どもの数や住環境は類似していた。生涯に望む子どもの数は夫婦共に2人が最も多く、次の妊娠までの期間として34年間が多かった。夫婦間で家族計画について話し合ったのは、夫67人(83.8%)、妻64人(80%)であった。避妊方法め知識は、多いものから男性用コンドーム、ピル、膣外射精、基礎体温法、男性避妊手術、女性用コンドーム、オギノ式避妊法、女性避妊キ術、ペッサリー、アフターピル、IUDの順番であった。そのうち、ピル、基礎体温法、女性用コンドーム、女性避妊手術、アフターピル、IUDで夫婦間に有意差が認められ、妻が有意に高い値を示した。妊娠前に実施していた避妊方法は、夫婦共に男性用コンドームが最も多く(夫78.8%、妻71.3%)、次に膣外射精(夫23.1%、妻80%)であった。今後予定の受胎調節方法としては夫婦共に男性用コンドームが最も多く(夫86.3%、妻79.7%)であり、次に膣外射精(夫26.3%、妻27.8%)が多かった。夫婦間に有意差は認められなかった。8割以上の婦が、家族計画について話し合いをしていることが分かった。避妊方法の知識は数箇所の方法で、女性が良く知っていたのは、出産後に施設において助産師等により指導がなされることが影響していると思われる。しかし、避妊方法として膣外射精が高い値を示したことは、今後、妻だけでなく夫にも受胎調節指導が必要であると示唆された。
機能性インドリジン及びピラゾロ[1,5ーa]ピリジン誘導体の合成研究

本研究の当初の目的であったピロ-ル、フラン、ピリジン環を縮合したインドリジン及びピラゾロ[1,5ーa]ピリジン誘導体の合成は、その原料となると予想された2位にアルキルアミノ基を有するインドリジン誘導体やアシルメトキシ基を有するピラゾロ[1,5ーa]ピリジン誘導体が合成でき、これらを用いての様々な反応が検討されたにも関わらず、全く対応する3環性の化合物を得ることが出来なかった。しかし、これらの変換反応に対しては今後も検討を続ける予定である。一方、3位に2,2ージアセチルビニル基、2位にアシルメトキシ基を有するインドリジン誘導体の合成反応では、新規橋頭窒素複素環化合物であり、ヘテロ7員環が縮合したインドリジン誘導体の初めての例である2,3ージヒドロオキセピノ[2,3ーb]インドリジン誘導体が生成することを見いだした。又チエノインドリジン誘導体の合成研究では、2ーアシルメチルチオー2ーシアノインドリジン誘導体を用いての分子内環化反応を検討し、3ーアミノチエノ[2,3ーb]インドリジン誘導体を初めて合成すると共に、この結果からインドリジン誘導体の1位及び3位の電子吸引性基の反応性の順序(3ーCN>1ーCN>3ーEster>1ーEster)を最終的に決定することができ、それらは分子軌道計算から予測される結果と良く一致することを確認した。さらにこれらの反応によって得られる生成物や縮合インドリジン誘導体の構造証明の一環として、ピリド[2,1ーc][1,4]チアジン、チエノ[3,2ーa]インドリジン、チエノ[2,3ーb]インドリジン、ピラノ[2,3ーb]インドリジン、フロ[2,3ーb]インドリジン誘導体の単結晶X線結晶構造解析を実行し、これらに対する重要な構造デ-タを得ることが出来た。これらの成果は、発表1報、印刷中1報、投稿中1報、投稿準備中2報である。本申請の最大の目的である、適当な保護基を用いての含窒素及び含酸素ヘテロ環をその5員環部に縮合したインドリジンやピラゾロ[1,5ーa]ピリジン誘導体の合成は、従来の方法ではそれらの原料中のアミノ基やヒドロキシル基に保護基をうまく導入できないことが明らかになったことにより重大な齟齬を来たしたが、幸いにもピリドチアジン中間体を経由する方法により、2ーアミノインドリジン誘導体が別途合成できることが最近わかったので、これを原料としてピロロインドリジン及びピリドインドリジン誘導体の合成反応に着手したところである。又、含酸素ヘテロ環縮合体の合成に関しては、インドリジノン誘導体を経由する方法を再検討したところ、オキセピン環を縮合したインドリジン誘導体を初めて合成することができ、この骨格は各種分析、スペクトル解析だけでなく、単結晶X線構造解析により証明することができた。現在この反応については収率の改善、分離方法の確立に向けて実験を進めている。其の他、チエノ[3,2ーa]ー及びチエノ[2,3ーb]インドリジン誘導体の単結晶X線構造解析に成功し、それらの構造を証明したこと、2ー位にメルカプト基を有するインドリジンやピラゾロピリジン誘導体の電子不足アセチレン化合物との反応で、それぞれ対応するSー

ビニル化合物の生成反応を見い出したこと、2位にアシルメチルチオ基、3位にシアノ基を有するインドリジン誘導体の配向特異的な3ーアミノチエノ[2,3ーb]インドリジン誘導体の合成反応を開発したこと、などを行った。研究は最初の出遅れが響き、やっと目途がついてきたところである。今後これらの結果を踏まえて、平成3年度内には出来るだけ多くの成果が公表できるよう研究を進めている。本研究の当初の目的であったピロ-ル、フラン、ピリジン環を縮合したインドリジン及びピラゾロ[1,5ーa]ピリジン誘導体の合成は、その原料となると予想された2位にアルキルアミノ基を有するインドリジン誘導体やアシルメトキシ基を有するピラゾロ[1,5ーa]ピリジン誘導体が合成でき、これらを用いての様々な反応が検討されたにも関わらず、全く対応する3環性の化合物を得ることが出来なかった。しかし、これらの変換反応に対しては今後も検討を続ける予定である。一方、3位に2,2ージアセチルビニル基、2位にアシルメトキシ基を有するインドリジン誘導体の合成反応では、新規橋頭窒素複素環化合物であり、ヘテロ7員環が縮合したインドリジン誘導体の初めての例である2,3ージヒドロオキセピノ[2,3ーb]インドリジン誘導体が生成することを見いだした。又チエノインドリジン誘導体の合成研究では、2ーアシルメチルチオー2ーシアノインドリジン誘導体を用いての分子内環化反応を検討し、3ーアミノチエノ[2,3ーb]インドリジン誘導体を初めて合成すると共に、この結果からインドリジン誘導体の1位及び3位の電子吸引性基の反応性の順序(3ーCN>1ーCN>3ーEster>1ーEster)を最終的に決定することができ、それらは分子軌道計算から予測される結果と良く一致することを確認した。さらにこれらの反応によって得られる生成物や縮合インドリジン誘導体の構造証明の一環として、ピリド[2,1ーc][1,4]チアジン、チエノ[3,2ーa]インドリジン、チエノ[2,3ーb]インドリジン、ピラノ[2,3ーb]インドリジン、フロ[2,3ーb]インドリジン誘導体の単結晶X線結晶構造解析を実行し、これらに対する重要な構造デ-タを得ることが出来た。これらの成果は、発表1報、印刷中1報、投稿中1報、投稿準備中2報である。
ゲノムインプリンティングからみた卵巣粘液性癌の組織発生の解明

本研究のコントロール群である卵巣成熟奇形腫のうち3例を用いて、まずはMS-MLPA解析の条件設定(サンプルや試薬の量、酵素処理時間などの最適化)を行った。そのうえで、計10例の卵巣成熟奇形腫についてMS-MLPA解析を施行した。その結果、いずれもメチル化の状態はmaternal imprintingのパターンであり、卵巣成熟奇形腫の由来が卵母細胞以降の生殖細胞であることを支持するものであった。2.粘液性癌のMS-MLPA解析a)成熟奇形腫を伴う粘液性癌1例、b)成熟奇形腫を伴わない粘液性癌8例のパラフィン包埋切片から、奇形腫部分、粘液性癌部分および非腫瘍部分それぞれを採取してDNAを抽出し、MS-MLPA解析を施行した。a)はまだ1例のみのデータであるが、粘液性癌部分では奇形腫部分のメチル化状態(maternal imprintingのパターン)を基本に、一部でそれとは異なっていた。奇形腫から粘液性癌が発生する過程で新たな異常が加わった可能性が示唆されたが、さらに多くの症例での検討が必要である。それに対して、b)においては8例いずれも粘液性癌部分のメチル化状態は非腫瘍部と同様であり、体細胞由来を考えさせるものであった。本研究のコントロール群での解析は完了し、その結果は概ね予想と合うものであった。これをもとに、本題の研究材料についての解析に着手できている。粘液性癌(成熟奇形腫を伴うもの及び伴わないもの)について症例数を増やし、MS-MLPA解析を進める。また、成熟奇形腫については卵巣以外のものについてもMS-MLPA解析を行い、成熟奇形腫のなかでの発生学的バリエーションについても検討する。解析の条件設定に当初の予定より時間を要したことが理由である。しかしながら、条件の最適化がなされたことから、次年度は当該年度に終わらなかった分の解析と次年度計画分の解析を、次年度使用額及び翌年度分として請求した助成金を合わせた予算で進める計画である。
日本における石器から鉄器への転換形態の研究

1,日本での石器から鉄器への転換は斧を中心に展開するので、本研究では石斧、鉄斧を中心に扱った。2,石斧から鉄斧への転換は突然に興るのではなく、最初両者は併存し、徐々に鉄器へと移行するのである。3,転換の時期は、九州など列島の西に早く始まり、東に行くほど遅い。九州では弥生時代前期末中期初頭に始まり、中期終末には終了する。畿内では中期前半に始まり、後期中頃後半に、東海より東では中期後半に始まり、後期後半に終わると推定される。鉄器化は西に早く始まり、東に遅れる。4,石器は小形の片刃石斧から後退を始め、大形の伐採石斧は後にまで残る。5,鉄器は鋳造鉄器片の一辺に研磨を加えて刃とした小形片刃斧に始まり、鍛造鉄器に移行する。前者は前期末に出現し、中期前半にピークとなり、以後補完的になる。後者は中期後半に出現し、鉄器の中心となる。6,九州の片刃石斧の後退には鋳造鉄器片加工鉄斧の出現があり、伐採石斧の終焉には鍛造鉄斧の登場がある。鉄器化の開始が遅れる他の地域では、鍛造鉄器がどちらにも影響を与えた。7,鍛造鉄斧には板状と袋状の二種類があり、後者の製作が技術的に難しい。九州は技術的に高度な袋状鉄斧が卓越し、畿内は板状鉄斧を主体に袋状鉄斧を少し伴い、東海より東は板状鉄斧だけとなる。このように鉄斧の製作技術も西に高く、東に低く、この状況は古墳初期まで続く。8,弥生後期の鉄器の地域間の形態差、技術差は著しく、これは技術や鉄素材の流通が一体でないことを示す。平成7年度は九州を中心に西日本の調査を行った。その対象時間は、テーマにもっとも関わりの深い、弥生時代中期に絞って行った。調査は調査協力者の援助を受けつつ現地調査を中心にしたが、これまでの石器、鉄器の個別調査がもたらす限界を打破するため、できるだけ同時調査を行って、同時的に検討を加えた。その結果、これまで多くの研究者によって構築されてきた生産具発展の図式は再検討を要するようになり、これに代わる新たな発展図式の確立をせまられるようになった。また、地域差を無視した日本各地への一律適用のようなこれまでの図式はありえづ、地域特性を明確にしながらの図式が正解であることなど、多くの成果を得ることが出来た。先進的な北部九州の生産工具転換期の第1段階は弥生前期末中期中頃に置くべきで、石器、或種の青銅器、鉄器が機能分担を計りながら併存し、全体として環を作っていたことをほぼ実証できるようになった。ここで、従来になく注目されたのは、その折りの鉄器は脱炭鋳鉄(鉄斧)の折れた破片である鋳造剥片を再研磨して片刃鉄斧として再生使用していることで、日本鉄器の第1段階はこうした状況にあって、決して過大も過小評価も出来ないことが判った。その例もすでに100例近く記録した。また、近年出土例が著しい銅〓も急遽調査対象に加えたところ、これは使用により変形、再研磨が施されており、実用品であることが判った。これらを総合して考えると、伐採用には今山産を主とする蛤刃石斧が適用され、加工用には鋳造剥片再研磨片刃鉄器と石製片刃石斧が充てられ、仕上げには銅〓が使われ、文化的には中国・朝鮮・日本の系統が、材質的にも同じことが混合されて併存しつつ成立していることが明らかになった。

地域間の年代差のづれ調整のため、凹線文土器の調査を行い、九州と関西・瀬戸内の調整に見通しがついてきた。平成8年度は、関西、中部高地、関東などでの調査を主に行い、補足的に九州や四国でも調査を続行した。平成7年度の北部九州や東北部九州での調査で得られた弥生前期末から中期前半ないし中葉にかけてのわが国初期鉄器が、従来から言われるような鍛造鉄器主体ではなく、むしろ鋳造鉄斧破片の一辺を片刃に再研磨して刃部とした鋳造利器中心の時代であるという成果は、大阪の鬼虎遺跡を東限として瀬戸内や関西さらに山陰でも確認でき、こうした見解が単に九州に留まらないことが証明できた。こうした鋳造剥辺は一部中期後半まで残るが、中期後半になるとそれに代わって鍛造品である板状鉄斧が出現してくる。この出現の背景は、朝鮮半島南部における鋳造から鍛造への転換にあり、これがわが国に間接的、直接的に影響を与えたことは間違い無いのであるが、その個々の具体性には不明の部分が多い。しかし、いづれにしろ中期末以後になると、関西から関東までに鍛造鉄器が出現してくる。その場合、第一に鉄器化されたのは、鉄斧類で、これに水をあけて鉄鏃やヤリガンナが続いている。しかし、同じく鉄斧が出土すると言っても、第一に関西と関東では形態や大きさが異なっており、各地域で製作された可能性が出てきた。第二に石器との関係において、関西では中期後半から後期初等にかけ石器と鉄器は小型の扁平片刃は消えるが、伐採斧と大型加工釜は両者拮抗状態であるのに対し、関東では多量の伐採斧と柱状片刃石斧と扁平片刃石斧の三者が活況ある中に、海に浮かぶ島のような状態で若干の鉄器が存在するなど、地域間の落差が存在することが判った。以上、これまでの調査で、前末中初以後の第一段階、中末以後の第2段階の石器と鉄器の変化と地域間の跛行性が明らかになったが、次年度において補足調査と弥生後期における、鉄器化の熱度を追跡する所存である。平成7,8年度の調査で、石器の鉄器化は弥生前期末から中期初頭に扁平片刃石斧などの小形の片刃石斧の鉄器化から始まることが判った。その鉄器は表面が脱炭された鋳造鉄斧の破片の一辺を片刃に研磨したもので、その形状は片刃石斧に影響された物であり、この鉄器は九州を中心に一部瀬戸内海の東にまで広がっている。次いで、中期後半には、新たに鍛造鉄器が韓半島より伝来して、日本も鍛造鉄器に置き代わる。この置き換わり方が複雑で、地域によって転換の鉄器の種類、形態、質の善し悪し、代わる時期などが異なっている。これが日本的な転換の実体であるが、この実体を確定するため、再度中部高地、新たに東海や東北南部の調査を行い、補足的には関西、瀬戸内、北部九州の調査も行った。その結果、石器から鉄器への転換の時期は、九州など鉄器受容の窓口であった北部九州など西に早く、列島を東に行くほど遅くなるなど「西早東遅」の地理傾斜があり、北部九州では中期後半から末、関西で後期中葉、中・東部日本では後期後半以後であることが判った。この地理傾斜は、単に鉄器があるなしのレベルではなく、より高度の袋状鉄斧か単純な板状鉄斧か、袋の作りの巧拙、鉄斧の厚薄などの技術差、質差を示す物であり、〓などは、大陸的か在地的かなどの先進性の違いを物語るものでもあり、その差は弥生週末においても継続されていたようである。これまで弥生後期の研究は石器の不在と言う側面からのネガティブ評価が主流であったのが、出土した鉄器そのものから石器と絡めて評価したポジティブ評価の最初の研究である。なお土器の研究では、凹線文土器は北部九州の中期後半から後期前葉に平行するとの新たな結果を得、地域間の時期比定にそう差が無いことが明らかになった。
オートファジーリサイクリングを標的とした生活習慣病に伴う慢性腎臓病治療法の開発

近位尿細管細胞あるいは血管内皮細胞特異的なオートファジー不全マウスを作製するとともに、オートファジー亢進モデルであるRubiconノックアウトマウスを作製した。これらを用いて糖尿病や脂質異常モデルにおけるオートファジー不全および亢進状態における病態観察を行った。すでに、高血糖により、近位尿細管細胞では、機能不全に陥ったリソソームが蓄積することにより、オートファジー・リソソーム系が停滞すること、近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウスでは、消化不良をきたした異常リソソームが蓄積することによりオートファジーリサイクリングが阻害されるため、ストレスに対するオートファジー活性が低下し、インフラマソームが誘導されることを確認した。また、脂質異常に関しても、パルミチン酸の負荷がオートファジー・リソソーム系の停滞をきたし、インフラマソームの活性化、尿細管間質障害に繋がることを確認した。逆に、パルミチン酸負荷によるリソソーム機能はEPA同時添加により改善し、リソソーム機能に関わるTFEBも改善することを確認しており、生活習慣病に伴う、オートファジーリサイクリング阻害による腎障害進展抑制につながる可能性が示唆された。また、オートファジー・リソソーム系の停滞に注目し、これらを改善する薬剤スクリーニングを行うためのスクリーニング系としてLAMP1-HiBit assay系やリン酸化p62 AlfaLISA系、Lysotracker assay系を確立し、各種オートファジーリサイクリング阻害による薬剤スクリーニング系の有用性を確認した。血管内皮特異的オートファジー不全マウスでは、全身の血管内皮細胞のオートファジー不全が起こるにも関わらず、糸球体内皮細胞特異的に酸化ストレスの亢進が出現し、糸球体硬化病変が出現することが確認できた。逆に抗酸化剤投与により、これらの病変は抑制されることも確認した。計画通り、進捗しており、研究成果も出ている現在、オートファジー・リソソーム系の停滞に注目し、これらを改善する薬剤スクリーニングを行うためのスクリーニング系としてLAMP1-HiBit assay系やリン酸化p62 AlfaLISA系、Lysotracker assay系を確立し、薬剤スクリーニングを行っている。このスクリーニング系から候補薬剤を絞り込む予定としている。絞り込みができれば、すでに確立しているオートファジー・リソソーム系が停滞するモデルを用いて、薬剤の有用性をin vivoで検証する予定である。
合衆国の芸術文化政策・文化戦略とアメリカ舞台芸術実践のポリティクス

国家的な文化戦略や自治体・非営利団体等公共の芸術文化助成のあり方を、演劇実践活動の(美学的・政治的)な戦略との関係性において歴史的に再検討するという研究目的のもと、主に戦後の合衆国の芸術文化政策・外交文化戦略と、芸術活動の連動を明らかにすることで、この関係性をとらえなおし、舞台芸術論および現代アメリカ演劇史の文脈の中で、再度位置づけを試みた。今日の都市計画と連動した芸術文化政策の在り方を検証するための歴史的文脈を確認した。本研究の目的は、アメリカ合衆国舞台芸術の理論と実践における、ポリティクスの諸問題についての研究の一環として、国家的な文化戦略および自治体・非営利団体等公共の芸術文化助成のあり方を、演劇実践活動の(美学的・政治的)な戦略との関係性において歴史的に再検討し、合衆国の芸術文化政策・外交文化戦略との連動を明らかにすることで、この関係性をとらえなおし、舞台芸術論および現代アメリカ演劇史の文脈の中で、再度位置づけを試み、今世紀の展開を標榜するための新たな学術的指標を提示することにある。平成25年度の研究計画は、「国家の芸術助成と文化政策:連邦演劇プロジェクトと全米芸術基金(NEA)」と題したテーマに沿って大恐慌の時代から第二次大戦を経てNEA設立に至るまでの、国家が介入した演劇のプロジェクトとその文化政策(戦略)について検証するというものであった。アメリカ現代演劇の代表的な劇作家アーサー・ミラーも、テネシー・ウィリアムズも若い頃(1930年代)に連邦政府の芸術助成を受けて作品を制作したという事実から、この連邦政府の助成(Federal Theatre Project)の成立過程を検証するべく、資料や文献を収集し、歴史的な経緯の把握を含めた基礎研究に従事した。その際、この制度に助成された劇作家の政治的思想および経済状況がどのように無/意識的に作品制作に影響したかについても考察を試みた。その後第二次大戦を経た後に設立された全米芸術基金の成立過程は、すでに過去に検証済みであるが、このたびはとくに冷戦という世界構造を意識しつつ検証に着手した。平成24年度は「近代演劇における公共性の概念の成立と芸術概念」のテーマに沿って、主に歴史的な背景を確認しつつ、基礎研究を進めた。ピューリタン国家として長らく公の演劇が禁じられていた合衆国連邦の独立後、国民国家の文化装置として演劇がどのように要請され位置づけられたか、人口増加や都市の拡大にともなう大衆娯楽の要請と、中産階級の教養として求められた芸術(演劇)価値観の成立について、具体的には19世紀末から20世紀初頭にかけて、全米の興行権を独占した興行主団体「シアトリカル・シンジケート」の台頭と、その利益追求を批判した批評家の言説や、中産階級の観客が中心の観劇啓蒙団体「ドラマ・リーグ」設立の経緯等を検証した。その際「正統な」(legitimate)という語をキーワードに当時の演劇の価値基準を規定した、この団体の勧める観客の受容についても確認するために、劇評を収集・分析した。(参考文献: Butsch, Richard. The Making of American Audiences: from stage to television1750-1990.Cambridge: Cambridge Unv. Press,2000)本研究の目的は、アメリカ合衆国舞台芸術の理論と実践における、ポリティクスの諸問題についての研究の一環として、国家的な文化戦略および自治体・非営利団体等公共の芸術文化助成のあり方を、演劇実践活動の(美学的・政治的)な戦略との関係性において歴史的に再検討し、合衆国の芸術文化政策・外交文化戦略との連動を明らかにすることで、この関係性をとらえなおし、舞台芸術論および現代アメリカ演劇史の文脈の中で、再度位置づけを試み、今世紀の展開を標榜するための新たな学術的指標を提示することにある。平成26年度の研究計画は「外交政策としての芸術助成と教育制度における演劇」のテーマに沿い、第二次大戦から戦後のアメリカ合衆国の外交政策と芸術助成および文化政策を検討するというものであった。そこで、NEAの設立と並行して、戦後民間で促進した文化外交に焦点をあて、大西洋両岸の文化交流を考察、一方で、東西冷戦の開始にともない、アジアと友好関係を結ぶこと太平洋以西の覇権を強化する外交政策をとった合衆国の対アジア文化政策を具体的に検証した。日米友好基金やフルブライトの人的交流とその成果を確認するため、これらの助成金や奨学金の交付の傾向について検証を開始した。その過程で同時期に開始した民間団体の助成(アジア文化財団、ロックフェラー財団、アジアソサエティ等)の内容と、合衆国が冷戦期に実行した文化外交が担った役割が大きいことも検証された。年度計画では、全米にある2500あまりの大学の演劇学科を中心とした、高等教育の場での演劇実践教育と演劇制度のかかわりを芸術文化政策の視点から検証する予定であったが、限定的に大学の演劇学科の実践・研究者から情報の提供を受けた程度で、総括には至っていない。

本研究の目的は、アメリカ合衆国舞台芸術の理論と実践における、ポリティクスの諸問題についての研究の一環として、国家的な文化戦略および自治体・非営利団体等公共の芸術文化助成のあり方を、演劇実践活動の(美学的・政治的)な戦略との関係性において歴史的に再検討し、合衆国の芸術文化政策・外交文化戦略との連動を明らかにすることで、この関係性をとらえなおし、舞台芸術論および現代アメリカ演劇史の文脈の中で、再度位置づけを試み、今世紀の展開を標榜するための新たな学術的指標を提示することにある。平成27年度は「文化政策と芸術価値基準(Artistic Choice)の関係性」を研究課題とし、検閲事件以降のNEAと現在の芸術助成金の実態を検証する計画に沿って研究を行った。公的基金に関しては、その活動・使命・選抜基準などを、アーティストに関しては、基金と作品との関わり・影響関係を中心に調査を進めた。公的基金・助成金に関しては、国家芸術基金(NEA)、ニューヨーク州芸術カウンシルを中心に、マッカーサー財団やドリス・デューク財団等私立の芸術助成団体についても基礎的な情報を収集した。NEAに基金交付を取り消されたカレン・フィンレー等、主にセクシュアリティーの問題を扱うパフォーマンスアーティストらの活動の現況について、マッカーサー受賞者リー・ブルーアー、ジョン・ジェスラン、ジュリー・テイモア、またたとえばロバート・ウィルソン等基金獲得のポリティクスにたけているといわれるアーティストらの活動内容と思想および意識の関わりを文献や新聞・雑誌等の情報を収集し、双方のポリティクスの関係性を検討した。現在本務大学でグローバル教育センター長を務めており、複数回の海外出張があるため、それ以外に海外での聞き取り調査を計画することがスケジュール的に困難であるため、計画していた聞き取り調査の進捗が遅れたことによる。研究の最終年度にあたり、年度毎のテーマ(「国家の芸術助成と文化政策:連邦演劇プロジェクトと全米芸術基金(NEA)」「外交政策としての芸術助成と教育制度における演劇」「文化政策と芸術価値基準(Artistic Choice)の関係性」)について総合的に検討する作業を行った。ニューヨークの上演空間と都市政策および都市の文化政策について、森記念財団都市整備研究所クリエイティブ産業委員会において講演をする機会を得たことから都市における「クリエイティブ産業」と都市計画との関係についても検討を開始し、ニューヨーク市をはじめとした合衆国の都市政策と文化政策の在り方の変遷を確認する作業を行った。この過程で得た知見として、近年ブロードウェイ劇場等商業演劇の観客の内訳が大きく変化し、外国人観光客の割合が増した事実から、外国人観光客を対象として意識した作品制作が顕著となっていることなどが挙げられる。
大規模グラフ構造圧縮データに対する並列グラフマイニングシステムの開発

Web文書の構文、ソーシャル・ネットワーク、タンパク質相互作用ネットワークといったグラフ構造を有する大規模グラフ構造データを解析するには、データの走査時間を削減しかつグラフマイニングに要する計算時間を短縮する必要がある。このため、グラフ構造データを可逆圧縮して得られるグラフ構造圧縮データから、陽に解凍することなくより高度な特徴を表すグラフパターンを高速かつ省メモリで獲得する、並列分散処理環境下で稼働するGPGPUに対応した超並列グラフマイニングシステムを開発する。
Hidden photon dark matterの探索

質量が3.1±1.2eVおよび0.5×10{-4} eV付近の領域でhidden photon dark matter(HPDM)の探索実験を行った。ともにHPの証拠は見つからなかったが、混合パラメータχについて、それぞれχ< 6×10{-12}およびχ< 2×10{-12}というこれまでより厳しい制限を得た。HPが球面鏡の表面で通常のphotonに変換されて中心に集光されることを利用している。後者の質量領域では球面鏡ではなくパラボラアンテナと平面鏡を組み合わせる新しい手法を発明した。HPが平面鏡の表面で通常のphotonを垂直に放出し、正面のパラボラでその焦点に集光される。超対称性理論の予言するhidden sectorにおけるhidden photonがdark matterとなっている可能性が理論的に予言されている。このhidden photon dark matterを、可視光領域とマイクロ波領域で探索した。理論モテデルの可能なパラメータ領域(hidden photonの質量および通常photonとの混合パラメータ)に対する新しい制限を与えることができた。可視光領域では、直径50cmの放物面鏡とフォトンカウンティングが可能な低ノイズの光電子増倍管を用いて探索を行った。この放物面鏡は近似的に球面鏡として使用し、その焦点距離の2倍の場所に、hiden photon由来の可視光が検出されるかどうかを調べた。その結果有意な信号は検出されず、質量3.1±1.2 eVにおける混合パラメータについて、6x10の-12乗以下であるという制限を得た。これは、世界初の探索実験であり、結果をJCAP誌に投稿した。また、マイクロ波領域では直径2.2 mの市販されているパラボラアンテナを用いて、BS放送で使われているKuバンドについて実験を行った。この場合は球面鏡としての近似が適当でないため、平面鏡を対抗して測定する方法を考えた。その結果、hidden photon由来の信号は見つからなかったが、そのことを利用して質量50μeV近傍で混合パラメータが2x10の-12乗以下であるという制限を得た。この実験も世界初のものであり、現在結果を投稿論文にまとめているところである。宇宙の暗黒物質の候補の中で一番よく知られており、我々も過去に探索を行った暗黒物質の候補で、また現在行われているほとんどの探索実験が狙っているのは、Weakly Interacting Massive Particles (WIMP)である。しかし、暗黒物質には、axion-like particles (ALP)やhidden photons (HP)のようなWeakly Interacting Slim Particles (WISP)と呼ばれるもうひとつの重要な候補がある。我々はこのうちのHPを、最近提案された球面鏡を使う方法で広範囲の質量領域の探索実験が可能であることを示した。この比較的単純な手法の有効性を実証するために、我々はこれまでにHPの質量がおよそeVの光学領域とおよそμeVの電波領域でふたつの探索実験を行い、その結果について論文を出版した。いずれもこれまでに未探索のパラメータ領域に制限をつけている。とくに電波領域の探策実験では、放物面鏡と平面鏡の組み合わせという新手法を提案して実際に使用した。HPの質量探索領域を広げるために、光学領域については光電子増倍管以外に低雑音・高量子効率で広帯域のCCDカメラを、電波領域では通信用のLNB(Low Noise Block Converter)のうち使用可能なものについて検討を行った。その結果、CCDについては天文観測用に開発されたものが良い性能を持っていることがわかったが、かなり高価なので本研究課題では購入できなかった。また、通信用のLNBは各種存在するが、使用周波数帯域が限られており、広範囲の質量領域を連続スキャンするのには不向きであった。やはり専用のものを開発していくべきであるとの結論を得た。球面鏡を使う方法で広範囲の質量領域のhidden photon探索実験が可能であることを示した。また、結果を論文として出版し、国際会議での口頭発表も行った。宇宙のdark matterの候補の中でほとんどの探索実験が狙っているのは、Weakly Interacting Massive Particles(WIMP)である。しかし、もうひとつaxion-like particles(ALP)やhidden photon(HP)のようなWeakly Interacting Slim Particles(WISP)とよばれる重要な候補がある。Hiddenphotonとは、標準理論のSU(3)xSU(2)xU(1)対称性の外の「隠れた」U(1)対称性に対応するゲーシボソンのことである。このような追加の対称性は、標準理論を拡張する多くの素粒子模型において出現する。Hidden photonは通常の光子との間にkinetic mixingを持ち、hidden photonと通常の光子との間でニュートリノ振動と同様の振動が生じる。我々は球面鏡を用いる新しい手法によりHPの探索実験を行い、光子とhidden photonの混合パラメータに対して既存のものより厳しい制限をつけることに成功している。探索したのは、質量eV程度の光学領域とおよそμeVの電波領域である。このうち電波領域の探索では、球面鏡を用いる替わりに放物面鏡と平面鏡の組み合わせで同等な探索ができることを世界で初めて提案し実際に成功した。平面鏡がHP探索実験に使用できることを示したことで、さらに広い質量領域での探索実験への展望を開き、質量100μeV領域でのHPdark matter探索が可能となった。質量が3.1±1.2eVおよび0.5×10{

-4} eV付近の領域でhidden photon dark matter(HPDM)の探索実験を行った。ともにHPの証拠は見つからなかったが、混合パラメータχについて、それぞれχ< 6×10{-12}およびχ< 2×10{-12}というこれまでより厳しい制限を得た。HPが球面鏡の表面で通常のphotonに変換されて中心に集光されることを利用している。後者の質量領域では球面鏡ではなくパラボラアンテナと平面鏡を組み合わせる新しい手法を発明した。HPが平面鏡の表面で通常のphotonを垂直に放出し、正面のパラボラでその焦点に集光される。質量が50μeV近傍での探索は、当初の目的通り達成された。さらに、可視光領域でも実験可能であることがわかったため、こちらの探索も実行し結果を出している。探索手法の有効性が示せたので、探索質量範囲を広げるための予算獲得が重要となる。宇宙素粒子物理学実験マイクロ波領域での探索実験について、その質量領域を拡張し、hidden photonの発見を目指す。探索したhidden photonの質量領域では有意な信号は発見できなかったが、データ解析をさらに進めて制限値の改良を目指す。また、成果をひろく国内・国際学会等において発表し研究をさらに深める。探索実験に使用した、パラボラアンテナ及び受信機が当初の予想より安く購入できたため。国内旅費、外国旅費、消耗品費探索の質量領域を広げるための広帯域受信機(特注品)の性能を上げるために使う予定。
紫外線感受性トリコチオディストロフィー細胞を用いたTFIIHのDNA修復機序の解析

紫外線高感受性Trichothiodystropy (TTD)患者の大部分は色素性乾皮症(XP)D群遺伝子変異により発症する。しかし、原因遺伝子が共通で、同じくヌクレオチド除去修復(NER)異常を持つXPD患者と異なり、TTD患者では高発癌性はみられない。その原因として両疾患のNER欠損に質的・量的差異があることが推測されてきた。本研究では、我々が独自に確立したDNA損傷定量法およびin vivo NER解析法を駆使してXPD遺伝子に代表的な異なる変異を持つ3種類のTTD患者細胞におけるDNA修復異常およびXPDのNER欠損との差異について詳細に検討した。その結果、TTD細胞もXPD細胞と同程度にシクロブタン型ダイマーおよび(6-4)型ダイマーの修復が欠損すること、修復欠損の程度に応じて紫外線高感受性となることを明らかにした。すなわち、TTDに高発癌性がみられない理由は、XPにおけるNER欠損との重篤度の違い(量的差異)ではないことがわかった。XPDの修復欠損は、XPD蛋白のhelicase活性が低下することによるが、TTDでは、1)XPD蛋白の変異によってTFIIHの発現量が低下すること、2)細胞株によってTFIIH発現量に差がなく、NER欠損の程度とは相関しないこと、3)XPD蛋白の変異によってDNA損傷部位へのTFIIHの集積が妨げられること、4)TFIIHのDNA損傷部位への集積阻害の程度とNER欠損の程度が相関することを見出した。In vitroの生化学的手法を用いて変異XPD蛋白の機能を解析した報告もみられるが、3)4)の結果は、我々独自のin vivo NER解析法(小孔照射法)を用いて初めて発見し得たものである。このTFIIHをDNA損傷部位に集積させる機能には、helicaseドメイン外のアミノ酸配列112番目のアルギニンが重要であることを明らかにした。トリコチオディストロフィー(TTD)はTFIIHの異常によって引き起こされる遺伝性疾患である。色素性乾皮症(XP)B群あるいはD群遺伝子に突然変異をもつグループと、原因は不明であるがTFIIH量が減少しているグループが知られている。XPBおよびXPD蛋白はTFIIHを形成するサブユニットであるため、これらの異常によってもTFIIHの質的・量的異常が生じる。TFIIHは紫外線による主要なDNA損傷であるシクロブタン型ダイマー(CPD)や(6-4)型ダイマー(6-4PP)を修復するヌクレオチド除去修復(NER)過程でhelicaseとして働く。このためXP患者同様、TTD患者でも光線過敏性がみられる。しかし興味深いことに、XPBあるいはXPD蛋白異常があるTTD患者でも、XP患者にみられる高発癌性は認められない。このTTDとXPのdiscrepancyの機序を解明するため、まずXPD遣伝子の異なる配列に突然変異を持つTTD患者由来線維芽細胞の紫外線感受性(MTSアッセイ法)およびDNA修復能(ELISA法、免疫蛍光染色法)を定量した。その結果、TTD2VIはDNA修復能が高く紫外線感受性が低いこと、TTD9VIはDNA修復能が低く紫外線感受性が高いこと、TTD1VIはDNA修復能・紫外線感受性ともに両細胞株の中間に位置することがわかった。また、TTDにおけるDNA修復欠損では、CPDおよび6-4PPの両方に対して修復能が低下すること、修復能の低下に伴い紫外線感受性となることがわかった。次年度は、これら3種類のTTD細胞株を用いて、TTDにおけるNER欠損の機序およびXPにみられるNER欠損との差異についての詳細な検討を行う。本研究の成果はTTDにおける光線過敏性の機序の解明にとどまらず、紫外線発癌機序の解明にもつながることが期待される。