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精神疾患、精神障害者の口腔の環境および機能実態に関する総合的研究

精神疾患、精神障害の病態および服薬と歯・口の器質的、機能的症状との関連を明らかにすることと同時に、在宅の精神障害者の口腔状態と保健・医療機関での歯科受療の必要度について検討する研究である。研究内容は以下の通りである。1.主任の向井と分担者の眞木、弘中らは、研究協力者と昭和大学附属烏山病院で統合失調症の入院患者83名について口腔環境・機能の実態について解析を行った。結果は、(1)一人平均う歯数、喪失歯数が多い、安静時・刺激時唾液分泌量が少ない、口臭を有する者・嚥下機能低下・咬合力低下している者の割合が高いなどの特徴が認められた。2.分担研究者の山田、木内らは、研究協力者と共に口腔環境・機能実態と病態や薬剤との関連性について解析を行った。(1)精神症状尺度(PANSS)と口臭、食事動作との関連性が認められた。(2)服薬について、抗精神病作用・抗コリン作用の換算値との関連性は認められなかった。しかし、抗精神病薬に加え、抗コリン作用の強い抗精神病薬や降圧利尿剤を服薬している者に唾液分泌量の低下が認められた。また、食事動作のうち、一口量が多いなどの先行期障害は、抗不安薬服用者に多く認められた。3.分担研究者の安井、内海らは、研究協力者の遠藤らと、埼玉県、神奈川県、品川区の在宅精神障害者の口腔内診査とアンケートについて解析をおこなった。結果は、(1)歯の状況は概ね良好だが歯石沈着が多く認められた。(2)口渇感を訴える者が多く認められた。(3)間食時の摂取食品に窒息の危険性が高いものを含む、口渇感のため飲料の摂取量や頻度が多いなど、食に関する指導が必要と思われた。4.分担研究者の鶴本、村田らは、入院患者83名のうち唾液分泌が少ない者30名を対象に機能改善を目的とした介入効果について要因分析を行った。結果は、精神症状尺度が軽度の者に安静時唾液分泌量の改善が認められた。精神疾患、精神障害の病態および薬原性錐体外路症状と歯・口の器質的、機能的症状との関連を明らかにすると同時に、在宅の精神障害者の口腔疾患に対する地域の保健・医療機関での歯科受療内容について検討する研究である。研究初年度の本年は、まず昭和大学歯学部医の倫理委員会の承認(2004-007)を得た。また、本研究は3大学(2学部)、1研究施設、1病院の共同研究であることから研究班会議で研究計画と必要機材などを含めて分担内容の討議を十分に行い研究に着手した。本年度の研究内容は以下の通りである。1)分担研究者の山田と木内は、研究協力者(昭和大学烏山病院精神科)とともに向精神薬の服薬内容について、各対象者のhaloperidol換算値とbenztropine換算値を求めて服薬状態の基礎データを作成した。2)分担研究者の弘中は、摂食状態(特に先行期、準備期)と向精神薬服薬状態、陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)、薬原性錐体外路症状評価尺度(DIEPSS)との関連性について検討を行なった。3)主任研究者の向井は協力者の村田とともに口腔環境(特に口臭)と精神症状PANSS、DIEPSS及び服薬内容の検討を行った。

4)分担研究者の眞木、鶴本は、口腔領域の器質的な疾患とそのリスクや唾液分泌速度となどについて検討中である。5)分担研究者の安井は、来年度に予定されている地域における調査を控えて、地域(埼玉県)の保健所を基点にアンケートによる予備調査を行った。6)摂食・嚥下を中心にした口腔機能面については、数種類の簡易検査に加えて購入した咬合接触圧測定装置を用いた咬合圧の検査を精神障害者でも可能なような方法の検討を分担研究者の高橋と弘中が行っている。精神障害の病態および薬剤性錐体外路症状と歯・口の器質的、機能的症状との関連を明らかにすると同時に、在宅の精神障害者の口腔状態と保健・医療機関での歯科受療の必要度について検討する研究である。本年度(研究2年目)の研究内容は以下の通りである。1.主任の向井と分担者の山田・木内らは、研究協力者と昭和大学烏山病院で統合失調症による入院患者83名について23項目の口腔環境と機能実態の検査および服薬内容について調査を行った。結果は(1)安静時唾液の分泌量が少ない、咬合力が弱い、口臭・舌苔・舌根部カンジダがある者が多いなどの特徴が認められた。(2)抗精神病薬や抗パーキンソン病薬による抗コリン作用と口腔内環境との関連性は認められなかった。(3)口臭は統合失調症の重症度の関与が示され、口臭および舌苔には薬剤性錐体外路症状との強い関連が示唆され、抗精神病薬による錐体外路症状が出現している患者では、口腔内環境が不良になりやすいことが示唆された。2.向井と分担者の眞木らは研究協力者とともに、対象者83名から唾液の分泌が少ない26名を選び機能改善のための介入研究を行い(1)介入前後の唾液分泌の比較では、介入後に安静時唾液が増加する傾向がある(2)舌根部カンジダ菌において改善した者が多い(3)機能の変化はほとんど認められない、などの結果をえた。3.分担研究者の安井、村田らは研究協力者の遠藤らと、埼玉県、神奈川県の保健所を基点に在宅精神障害者のアンケート及び検査による口腔環境と機能に係る調査で、口腔乾燥感、水分摂取が高頻度など日常生活の特徴が認められた。精神疾患、精神障害の病態および服薬と歯・口の器質的、機能的症状との関連を明らかにすることと同時に、在宅の精神障害者の口腔状態と保健・医療機関での歯科受療の必要度について検討する研究である。本年度(研究3年目)の研究内容は以下の通りである。1.主任の向井と分担者の眞木、弘中らは、研究協力者と昭和大学附属烏山病院で統合失調症の入院患者83名について口腔環境・機能の実態について解析を行った。結果は、(1)一人平均う歯数、喪失歯数が多い、安静時・刺激時唾液分泌量が少ない、口臭を有する者・嚥下機能低下・咬合力低下している者の割合が高いなどの特徴が認められた。2.分担研究者の山田、木内らは、研究協力者と共に口腔環境・機能実態と病態や薬剤との関連性について解析を行った。(1)精神症状尺度(PANSS)と口臭、食事動作との関連性が認められた。(2)服薬について、抗精神病作用・抗コリン作用の換算値との関連性は認められなかった。しかし、抗精神病薬に加え、抗コリン作用の強い抗精神病薬や降圧利尿剤を服薬している者に唾液分泌量の低下が認められた。また、食事動作のうち、一口量が多いなどの先行期障害は、抗不安薬服用者に多く認められた。3.分担研究者の安井、内海らは、研究協力者の遠藤らと、埼玉県、神奈川県、品川区の在宅精神障害者の口腔内診査とアンケートについて解析をおこなった。結果は、(1)歯の状況は概ね良好だが歯石沈着が多く認められた。(2)口渇感を訴える者が多く認められた。
創傷治癒におけるHB-EGFの膜結合型と遊離型の機能解析(JAK-STATシグナル伝達系との関連について)

【目的】ヒト表皮角化細胞の増殖はEGF receptorとそのリガンドによって担われている部分が多く、autocrineなリガンドとしてHB-EGF,TGF-a,Amphiregulin,epiregulinが同定されている。これらは膜アンカー型増殖因子であり、創傷治癒時においてこれらの因子の膜アンカー型から遊離型への変換の意義を明らかにするために変換酵素阻害剤を用いて解析を行った。【方法】本年度はマウスの皮膚に8mmの全層皮膚欠損を作成し、変換酵素阻害剤による創傷治癒に及ぼす影響を検討した。また、角化細胞のEGF familyによる遊走におけるシグナル伝達について、培養ヒト角化細胞をシリコンラバーを用いた創傷治癒モデルで解析した。【結果】マウス創傷治癒モデルにおける解析では、変換酵素阻害群無添加群では7日目には創傷治癒が認められたが、添加群では創傷治癒が遅延し、7日後でも創傷治癒機転は確認されなかった。この添加群に合成HB-EGFを添加することにより創傷治癒は回復した。角化細胞の創傷治癒モデルにおけるシグナル伝達について、STAT分子に注目しウェスタンブロット法並びに共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析を行った結果、創傷作成後すみやかにSTAT3の燐酸化、核内移行が認められた。さらにSTAT3の機能を阻害するdominant negative効果を有する変異体STAT3をアデノウィルスベクターを用いて同様の解析を行った結果、細胞の遊走は完全に阻害された。すなわち、EB-EGFのプロセッシングによる角化細胞の遊走にはSTAT3の燐酸化と核内移行が必要であることが明らかとなった。【考察・結論】創傷治癒での角化細胞の増殖・細胞遊走にはプロセッシングが大きく関与しており、治癒機転のごく早期の段階ではEGF family,とくにHB-EGFが増殖因子間の相互作用、制御に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、角化細胞のEGF familyによる細胞遊走にはSTAT3が重要な役割を果たしていることが示唆された。【目的】ヒト表皮角化細胞の増殖はEGFリセプターとそのリガンドによって担われている部分が多く、autocrineなリガンドとしてHB-EGF、TGF-α、Amphiregulin、が同定されている。これらは膜アンカー型増殖因子であり、創傷治癒時において、これらの因子の膜アンカー型から遊離型への変換の意義を明らかにするためにHB-EGF変換酵素阻害剤を用いて解析を行った。【方法】培養ヒト表皮角化細胞を用いシリコンラバーで細胞を剥離し、創傷モデルを作成した。変換酵素阻害剤添加群と無添加群を作成し、細胞の遊走・増殖を観察した。また剥離施行から0,24,48,72,96,120,144時間後の培養上清を回収しEP170.7細胞株とその親株を用いたbio assayを行い、EGFリセプターのリガンド産生量の経時的な変化を2群間で比較検討した。併せて、同様のモデルを作成し、阻害剤添加群と無添加群で剥離施行から0,1,2,3,6,9,12,24時間後における各増殖因子のmRNAの発現レベルをnorthern blottingにより解析した。【結果】創傷部位の光顕的観察においては、阻害剤添加群は無添加群に比して、その増殖は70%以上、走化では80%以上が著明に抑制されていた。培養上清中に存在する種々の増殖因子、剥離から48,120時間後をピークとした二峰性を呈し、全経過を通してHB-EGFが圧倒的に優位であり、24時間の時点では95%以上、それ以降も50%以上を占めていた。各増殖因子のmRNA発現レベル・STAT蛋白の局在については現在解析中である。【考察・結論】創傷治癒での増殖・走化にはプロセッシングが大きく関与していることが判明した。また治癒機転の極く早期の段階では、EGFリセプターのリガンドとなるEGFファミリーの中でも、特にHB-EGFが増殖因子間相互作用・制御に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。

すなわち、EB-EGFのプロセッシングによる角化細胞の遊走にはSTAT3の燐酸化と核内移行が必要であることが明らかとなった。【考察・結論】創傷治癒での角化細胞の増殖・細胞遊走にはプロセッシングが大きく関与しており、治癒機転のごく早期の段階ではEGF family,とくにHB-EGFが増殖因子間の相互作用、制御に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、角化細胞のEGF familyによる細胞遊走にはSTAT3が重要な役割を果たしていることが示唆された。
サツマイモの転写因子WRKYによるデンプン合成及び塊根形成の制御に関する研究

ADP-グルコースピロホスホリラーゼ(AGPase)はデンプン合成を律速する重要な酵素である。本研究ではシロイヌナズナよりWRKY転写因子のcDNA、AtWRKY20、を単離し、AGPase遺伝子の直接的な転写活性化因子であることを明らかにした。さらに、AtWRKY20はサツマイモのAGPase遺伝子のプロモーターに結合すること、サツマイモに導入するとAGPase遺伝子の転写を活性化することを明らかにした。シロイヌナズナのADP-グルコースピロホスホリラーゼ大サブユニット遺伝子ApL3のプロモーター領域とウミシイタケルシフェラーゼ遺伝子を連結したレポータープラスミドと、カリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーターとタバコモザイクウイルス5'非翻訳領域にAtWRKY20のcDNAを連結したエフェクタープラスミドを作成し、パーティクルガンを用いてシロイヌナズナ葉身に導入した。レポータープラスミドのみを導入した時と比較して、レポータープラスミドに加えてエフェクタープラスミドを同時に導入するとルシフェラーゼ活性は約3倍に高まった。また、ゲルシフトアッセイによりAtWRKY20タンパク質はApL3遺伝子の転写開始点より5'上流-134から-58の領域に結合することが示され、AtWRKY20はApL3遺伝子に直接作用する転写活性化因子であることが明らかとなった。そこで、サツマイモのADP-グルコースピロホスホリラーゼ小サブユニット遺伝子ibAGP1のプロモーター領域とウミシイタケルシフェラーゼ遺伝子を連結したレポータープラスミドを作成し、AtWRKW20あるいはASML2のcDNAを組込んだエフェクタープラスミドとともにパーティクルガンを用いてサツマイモ葉柄に導入した。ASML2はシロイヌナズナにおいてApL3遺伝子の発現レベルを高めることが報告されている転写制御因子である。AtWRKY20によりibAGP1プロモーターの転写活性は約4倍に高まったが、ibAGP1プロモーターの転写活性に及ぼすASML2の影響は認められなかった。これらのことから、シロイヌナズナの転写因子が全てサツマイモに利用できるわけではないが、AtWRKY20はサツマイモのデンプン合成に関わる遺伝子の転写活性を高めるのに有望な転写因子であることが示された。ADPグルコースピロホスホリラーゼはデンプン合成を制御する鍵酵素である。カリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーターの下流に転写因子AtWRKY20のcDNAを連結したプラスミド(エフェクタープラスミド)とADPグルコースピロホスホリラーゼ遺伝子ibAGP1のプロモーターの下流にルシフェラーゼ遺伝子を連結したプラスミド(レポータープラスミド)を同時にサツマイモ細胞に導入すると、AtWRKY20のcDNAを連結していない空のエフェクタープラスミドとレポータープラスミドを導入した時と比較してルシフェラーゼ活性が高まった。次に、ibAGP1プロモーターを5'末端から徐々に削除したレポータープラスミドを作成し、サツマイモ細胞に導入した。その結果、転写開始点より5'上流-640から-180の領域に転写を活性化するシス因子が存在することが示された。さらに、-640から-180の領域にはWRKYが結合すると予想されるSURE様配列とWボックスがそれぞれ2箇所と3箇所存在していた。そこで、それぞれのシス因子とAtWRKY20との結合をゲルシフトアッセイにより検討したところ、転写開始点より5'上流-640から-490に存在するSURE様配列とWボックスにAtWRKY20が結合することが示唆された。さらに、AtWRKY20のmRNAレベルはスクロースにより大きく高まり、マンニトールによってもmRNAレベルが高まった。以上の結果より、AtWRKY20は糖に応答する転写因子であり、ibAGP1プロモーターに直接結合して転写を活性化することが明らかとなった。サツマイモの根は、若根、塊根、梗根及び細根に区別され、若根の一部が内部に多量のデンプンを蓄積して塊根となる。若根が塊根へ発達するためには細胞増殖が活発であることと増殖した細胞のデンプン合成能力が高いことが必要である。本研究は、サツマイモの細胞増殖及びデンプン合成を調節している遺伝子について塊根形成過程における発現制御機構を明らかにするとともに転写因子を用いた遺伝子の転写活性の調節について検討した。まず、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)を活性化することによって細胞分裂を進行させるサイクリンD3とデンプン合成における鍵酵素であるADP-グルコースピロホスホリラーゼ(AGPase)について遺伝子の発現を調べた。塊根形成過程においてサイクリンD3遺伝子(Ipoba;CrcD3;1とIpoba;CycD3;2)の発現レベルは一次形成層が発達する時期に最も高くなり、AGPase遺伝子(iAGPL1-1)の発現レベルは塊根形成とともに高まった。また、サイクリンD3及びAGPase遺伝子の発現は転流物質であるスクロースによって誘導された。次に、モデル植物であるシロイヌナズナを用いてAGPase遺伝子(ApL3)の転写因子を探索した。

その結果、ApL3遺伝子のプロモーターに直接作用して転写を活性化する転写因子AtWRKY20を見出した。さらに、AtWRKY20遺伝子の発現は糖により誘導されたことから、糖によるApL3遺伝子の発現誘導はAtWRKY20を介して行われることが示唆された。次いで、サツマイモにおけるAGPase遺伝子の転写に及ぼすAtWRKY20の効果を検討するため、AtWRKY20をサツマイモで過剰発現させた。AtWRKY20はサツマイモのAGPase遺伝子のプロモーターに直接作用し、転写活性を高めることが明らかとなった。
ナノジオサイエンスに立脚した原油増進回収技術の研究

ナノジオサイエンスを用いて原油の分子モデルであるディジタルオイルの概念を確立した。これを国内油田に適応し、アスファルテンの凝固問題に対して対応策の提案を行い、さらに重質油に対してもディジタルオイルモデルを構築し、温度・圧力による粘度の変化を推定した。また低濃度塩水攻法の油回収機構の解明のため、白雲母とオレイン酸の油-鉱物二相界面に対して、Spring-8において塩水の注入前後においてX線CTR散乱法の測定を行い、塩水注入後にはオレイン酸の吸着が緩和されたことが解った。取得データに対し分子動力学により界面近傍の電子密度分布の解析を行い、液相分子の界面近傍への集積と吸着について詳細な検討を行った。本研究では、石油の増進回収技術(EOR)に必要となる貯留層内の原油・天然ガスと孔隙水と岩石鉱物表面における3相界面現象の理解を目指す研究である。これを達成するために、平成25年度はSpring-8を利用したX線反射率法の実験を開始すると共に計算化学とマクロスケールでのシミュレーションを用いて研究を積極的に進めた。Spring-8の最初の実験を平成25年の4月に行った。この実験ではSiO2/Si基板と水及び有機溶媒の固液界面におけるX線反射率測定を行った。その結果有機溶剤の場合は基板表面に吸着し、水の場合は疎水性を示すような結果となった。またEORへの具体的な応用を考えて、国内油田の原油を用いて化学分析を行い原油の構成分子とそのモル比をQMR(Quantitative Molecular Representation)法を用いて決定した。この方法を利用することで今まで推定が困難で有った原油のアスファルテン分子と、炭素数が大きい重い部分の分子構造を決める事に成功した。この概念をDigital Oilと命名し、国際会議で発表したところ、多くの賛同が得られると共に、優秀ポスター賞を獲得した。さらに近年米国を中心にシェールガスの開発が進められているが、シェールという今までとは異なったガス貯留層の為に幾つかの留意点が必要になる。その一つにガスの生産時において、計測された値よりも実際の浸透率が大きくなる現象が報告されている。これは微細な孔隙内では代表長さが小さくなり、流体のクヌセン数が大きくなるために、流動するときに壁面で流体が滑ることで説明されている。この現象を再現するためにLBM(Lattice Boltzmann Method)法と分子動力学法とのシミュレーションを行い、理論解との良い整合を得ることが出来た。今後は分子論的検討から滑り量の推定を試みる。本研究の目標は、石油の増進回収技術(EOR)の確立に必要な石油貯留層内の微細な孔隙内での流体流動の理解と、貯留層内の原油・天然ガスと孔隙水と岩石鉱物表面における3相界面化学現象の理解を目指した研究である。これを達成するために、平成24年度は初年度であり、大学院生のトレーニングも考慮し、巨視的スケールの実験を開始し、同時に計算化学等のシミュレーション技法を習得させる研究を併用し研究を進めた。まず、油の粘性や界面張力を計測するために、動的光散乱計を導入しミクロ油滴径分布の計測テストを開始した。さらにSpring-8の利用のため申請を行った。また地下空間での多孔質媒体中の原油・油のミクロ/ナノ流動状態を実験室で模擬実現するために、Si陽極酸化膜法によるSiO2マイクロリアクター作成技術の習得のための準備に取りかかった。さらに、油-水-鉱物が作り出す3相界面現象を分子レベルで再現のため、第一原理計算と分子動力学計算を行い、各種物理量の推定を行った。特に、原油の生産において大きな問題を引き起こすアスファルテン分子モデルの構築に成功したため、これを利用して、アスファルテン分子の擬集と、水との界面で生じる界面張力の低下について、シミュレーションを行い評価した。さらに分子レベルでの計算結果をスケールアップするためにLBM(Lattice Boltzmann Method)で2相流体のシミュレータの開発に着手し、固体表面での濡れ性をコントロール出来る2次元2相流体シミュレータを構築した。次年度採用のためのポスドクの選定を行い、採用手続きを開始した。本研究の目的は、石油の増進回収技術(EOR)にとって必須である貯留層内の微細な孔隙内での流体流動の理解と、貯留届内での原油ー地層水ー岩石鉱物表面でのナノスケールでの相互作用を明らかにすることである。これを達成するために、Spring-8を利用したX線反射率法およびCTR法の実験を進めてきた。さらにその成果の検討のため、分子動力学を用いた計算化学の手法を用いた検討を進め、シリカ表面の表面形状と濡れ性の関係に関する興味深い結果を得た。また国内油田に対するEORの適用を進めるためにDigital Oil概念を用い、昨年度に引き続き、国内油田で採取された原油試料に対して化学分析を進め、原油の炭化水素の分子構成をQMR(Quantitative Molecular Representation)法を用いて決定した。現在推定された炭化水素の分子構造に対して、アスファルテン分子の凝固エネルギーを計算している。また近年シェールオイルの開発が我が国においても進められているが、今までとは異なったガス貯留層の為に埋蔵量の推定が困難といわれている。このためシェール貯留層の微細な孔隙内のケロジェン分子に吸着しているメタンガスの量を、分子動力学を用いて推定し、孔隙内以外に存在するメタンガス量の推定手法を確立した。

さらに浸透率の計算に必要となる、壁面上で滑りを伴うガスの流動に対して、格子ボルツマン法(Lattice Boltzmann Method)と分子動力学法とのシミュレーションを行い、理論解と良い整合が得られた。本課題では、ナノジオサイエンスの手法を用いて石油の増進回収に関わる事項の研究開発を進めて来た。昨年度までに、ディジタルオイルの概念を確立し、標準的作成法の手順を確立した。具体的には、採取された原油に対して、各種の化学分析を行い分子構造に関する情報を取得し、Quantitative Molecular Representation (QMR)法を用い代表分子モデルを作成した。この目的は、原油の生産が進むに従って変化する貯留層の環境下での、原油のマクロな性状変化の推定と、得られた原油の物理化学的性状の貯留層シミュレーションによる利用である。本年度はさらに一歩進め、重質油に対してモデルの作成を試みた。これらの成果に関しては国際学会での発表後、論文にまとめた。さらに石油増進回収技術の一つである低濃度塩水攻法の油回収機構の解明を目的として、白雲母とオレイン酸の油-鉱物二相界面に対して、塩水の注入前後において20keVの入射X線エネルギーでX線CTR散乱法の測定を行い、同界面における塩水の注入に伴う吸着構造の変化を調べた。その結果、塩水注入前にはオレイン酸の吸着層の存在が示唆されたが、一方、塩水注入後にはオレイン酸の吸着が緩和されたことが解った。このデータに対して分子動力学を用いて界面近傍の電子密度分布の解析を行い、液相分子の界面近傍への集積と吸着について詳細な検討を行った。これらの成果に関してはSpring-8の報告書で発表するとともに、現在論文を作成中である。これら分子スケールで得られた原油に対する物理化学的な特性を、貯留層シミュレータに必要なマクロな特性にスケールアップするため、格子ボルツマン法を用いた検討を進めた。本年度は壁面での分子吸着によるメタンガスの滑りの速度に関して検討を行い、今までマクロな立場から提唱されていた滑り速度と良い一致を得た。ナノジオサイエンスを用いて原油の分子モデルであるディジタルオイルの概念を確立した。これを国内油田に適応し、アスファルテンの凝固問題に対して対応策の提案を行い、さらに重質油に対してもディジタルオイルモデルを構築し、温度・圧力による粘度の変化を推定した。また低濃度塩水攻法の油回収機構の解明のため、白雲母とオレイン酸の油-鉱物二相界面に対して、Spring-8において塩水の注入前後においてX線CTR散乱法の測定を行い、塩水注入後にはオレイン酸の吸着が緩和されたことが解った。取得データに対し分子動力学により界面近傍の電子密度分布の解析を行い、液相分子の界面近傍への集積と吸着について詳細な検討を行った。平成26年度の研究の進捗は、大変順調に進んだ。特に原油に対する炭化水素分子構成モデルであるDigital Oilモデルの構成研究において、国内の原油試料を使って行えた点は大変意義深い。このモデルの重要性は、油・ガス田において生産が進むに従って、温度・圧力条件が変化することに応じて、原油の性状がどのように変化し、さらにアスファルテン分子が凝固して、生産活動に影響が出て来る条件が、予測出来るようになった。
作用素環と離散群の総合的な研究

von Neumamnn環のHaagerup approximation propertyについての研究を行った。まず懸案の問題であった任意のvon Neumann環に対して、Haagerup approximation propertyの定義をすることに成功し、様々な期待される同値条件や諸性質について明らかにした。1979年の論文で, Haagerupは自由群の被約C*-環がGrothendieckのmetric approximation propertyを示した。その証明途中で実質的に示されている性質を現在ではHaagerup approximation propertyと呼び,その概念は一般の局所コンパクト群にまで拡張され,多くの応用があることもわかっている。1983年の論文で, Chodaは有限von Neumann環にトレースを使ってHaagerup approximation propertyを定義し,離散群とその群von Neumann環がそれぞれの意味でHaagerup approximation propertyを持つことが同値であることを示した。その後,多くの研究者によって研究されてきたが,トレースがあるとは限らない一般のvon Neumann環についてどのように定義すべきがという問題があった。特に近年では,量子群のHaagerup approximation propertyが活発に研究され、一般のvon Neumann環のHaagerup approximation propertyを定義する必要性が増していた。私は、北海道大学の戸松玲治准教授と共同でこの問題に取り組み, von Neumann環の標準形を用いることにより,任意のvon Neumann環に対して, Haagerup approximation propertyの定義を与えることができた。またこの性質は多くの基本的な操作に対して良い振る舞いをすることがわかった。特に,従順群による接合積はこの性質と大変相性がよい。この結果を用いると,同時期にヴェストファーレン・ヴィルヘルム大学のMartijn Caspersとワルシャワ大学のAdam Skalskiの別のアプローチによるHaagerup approximation propertyの定義と実は同値であることが導かれる。von Neumann環のHaagerup approximation propertyについて研究を行った。有限のvon Neumann環におけるHaagerup approximation propertyは古くから研究されていたが、これまで一般のvon Neumann環における定義がされれいなかった。近年、量子群においても定義と諸性質が通常の群の場合と同様であることがわかってきた。これを受けて、一般のvon Neumann環における定義を戸松玲治(北海道大学)との共同研究により与えることができた。これとほぼ同時にCaspersとSkalskiは別のアプローチによる定義を与えた。しかしそれから間もなく両者は完全に一致していることも4人での共同研究により明らかになった。更にこの同値性の証明を戸松玲治との共同研究でより簡単に与えることに成功した。同時にHaagerupの非可換Lp空間を用いた定義を与え、今までのものと同値であることも証明した。一般のvon Neumann環におけるHaagerup approximation propertyを定義したことにより、一般の局所コンパクト群の群としての性質と対応する群von Neumann環の環としての性質の関係を明らかにすることが次の問題であった。しかし戸松玲治と小沢登高(京都大学)との共同研究において、明らかにすることができた。これには群の表現論的な定義のアナロジーである双加群を用いた定義を導入し、これを用いて局所コンパクト群よりも一般の量子群においても期待された結果を得ることができた。Haagerupは自由群の被約C*-環がGrothendieckのmetric approximation propertyを示す証明の過程で,自由群が従順性に似た性質,現在ではHaagerup approximation propertyと呼びばれる性質をもつことを示した。長田まりゑは有限von Neumann環のトレースを使ってHaagerup approximation propertyを定義し,離散群とその群von Neumann環がそれぞれの意味でHaagerup approximation propertyを持つことが同値であることを示した。その後,多くの研究者によって研究されてきたが,一般のvon Neumann環に対する定義は与えられていなかった。von Neumann環のHaagerup approximation propertyについての研究を引き続き行った。北海道大学の戸松玲治氏との共同研究で任意のvon Neumannn環に定義することに成功した。同時期にCaspers-Skalskiによる別のアプローチが発表されたが、その後4人の共同研究により同値な定義であることが明らかになる。更に京都大学の小澤登高氏も共同研究に加わり、期待される同値条件や性質などが色々と明らかになった。以上の理由からこの性質の重要性が増したと考えられたため、より進んだ研究が必要であった。von Neumann環の標準形を用いた我々の定義は、より一般のChoi-Effrosの意味での行列順序Hilbert空間へと拡張することが可能であるし、群の場合の類似であるSchatten p-クラス作用素による近似単位列の場合の考察、非可換Lp空間の正凸錐体との関係などを考える意義があるであろう。またHaagerupによる単射的III_1型因子環の唯一性についての考察も行った。これはConnesの結果の別証明であるが、Haagerupによる証明は因子環の型に依存しない単射性と超有限性の同値性の証明の可能性を示唆しているように思われた。もし可能であれば、現在知られている証明よりも初等的なものであると考えられるため、大変意義のあることだと考えられる。Haagerup approximation propertyの2つのアプローチの同値性のシンプルな証明方法、双加群を用いた3つ目のアプローチ及び局所コンパクト群との関係と当初の目標をすべてクリアすることができた。さらにはより一般の局所

コンパクト量子群においても証明に成功した。作用素環例年通り研究集会に参加し、自分の結果を発表すると共に最新の研究動向について参加者らとの情報交換を行う予定である。長い間の未解決問題であった任意のvon Neumann環のHaagerup approximation propertyの定義を与えることができ,期待される遺伝性に関する結果をすべて証明することができた。M. CaspersとA.Skalskiにより独立に与えられたvon Neumann環のHaagerup approximation propertyとの同値性について,接合積の議論を用いずに直接的な証明を与えられるべきだと考える。戦略として, 1974年の論文で京都大学名誉教授の荒木不二洋によって与えられた正錐が重要な役割を果たすと考える。
表面パズル化反応を用いる炭素ナノベルトの創成

本研究では、我々が開発した2ゾーン化学気相成長法を用い、ボトムアップ法で合成した前駆体高分子を表面に規則正しく自己組織化させ、昇温に基づく前駆体高分子間の脱水素縮環反応を行う新しい原理に基づく110nm幅を持つ幅広グラフェンナノリボンの表面合成法に成功した。ジブロモターフェニル前駆体分子を用いて、最大で8高分子鎖が平行に脱水素縮環した幅広グラフェンナノリボンの表面合成に成功した。合成した幅広グラフェンナノリボンは優れたオンオフ値を示すトランジスタ特性を示すことが明らかとなった。グラフェンナノリボン(GNR)は、炭素原子で構成された一次元ナノ炭素材料であり、高いキャリア移動度や強い機械強度などの優れた機能を有すると理論的に予測され、ポストシリコンとして期待されている。従来の形成手法は、二つに限られている。(1)グラフェンの気相エッチング(切削)による“トップダウン法"は、電子ビームの解像度で決まる数数十ナノメートル幅のGNRが得られるが、それ以下の幅を持つGNRの合成が困難である。またエッジ構造が規定できず、且つ低収率である欠点を持つ。一方、(2)分子部品の組み立て反応により作成するボトムアップ法は、分子設計した低分子を原料とするためエッジ構造を正確に規定したGNRの作製が可能である利点を持つが、1 nm以下の幅を持つGNRしか得られていない。本研究では、従来行われてきたトップダウン法やボトムアップ法を用いるGNR合成の問題点を解決し、従来法では困難な幅110nmを持つ“炭素ベルト"を合成する新しい原理に基づく合成法の開発にチャレンジすることを目的とした。具体的には、ボトムアップ法で合成した短幅GNRを金属表面上に規則正しく自己組織化させ、ナノリボン間の脱水素縮環反応を行う“表面パズル化反応"を提案し、全く新しい原理に基づく110nm幅を持つ“炭素ベルト"表面合成法の実現を目指した。本研究では、我々が開発した2ゾーン化学気相成法を用いて、ジブロモターフェニルを気化させ250°Cに加熱したAu(111)基板に噴霧し金属表面上での重合反応によりポリパラフェニレン高分子を成長させた。その後、温度を500°Cに上昇させ、Au(111)基板上に配列した高分子間での脱水素縮環反応を進行させ、幅が7nmの幅広GNRの合成に成功した。表面酸化シリコン基板上に転写したGNRは優れたON/OFF値を持つトランジスタ性能を示すことを明らかにした。本研究では、ボトムアップ法で合成した細い幅を持つグラフェンナノリボン(GNR)を表面に規則正しく自己組織化させ、ナノリボン間の脱水素縮環反応を行う“表面パズル化反応"を提案し、全く新しい原理に基づく110nm幅を持つ“炭素ベルト"表面合成法の実現を目指す。本研究で提案する新しい表面合成法を用いることにより、従来ボトムアップ法やトップダウン法では、困難であった110nmの幅を持つ世界初の“炭素ベルト"の大量合成が可能となり、1次元、2次元系の中間に当たる新材料の物性に興味が持たれる。大きなインパクトが期待される。今年度は、ボトムアップ法により表面上に作製したGNRを自己組織化させて並べ、分子間縮環反応を誘起させ、幅1-10nmの炭素ナノベルを合成する新手法を開発した。はじめに表面で定まった位置での分子間縮環反応(表面パズル化反応)を実現するのに必要な、エッジに周期的突起を持つアセン型GNRを形成させる前駆体分子の有機合成を行った。この前駆体分子を用いて、我々が開発した2ゾーン型化学気相成長法を用いて、低真空中、不活性ガス気流下で前駆体分子を昇華させ、250°Cに加熱した金属基板上で重合反応を行わせ、前駆体高分子を生成させた。更に前駆体高分子を500°Cで加熱し、分子内脱水素縮環反応を誘起し、金(111)表面上に高密度に自己組織化させたGNRを表面合成した。次に形成したGNRを600°Cで加熱することにより、自己組織化されたGNR同士が分子間反応を行い、幅が広がり且つ二次元に連結したGNRネットワーク構造が形成することを明らかにした。当初計画している二次元GNRナノ構造の形成に成功したため。表面化学今年度、合成に成功した二次元GNRナノ構造の詳細な化学構造や電子状態について明らかにする。
遺伝性心筋症のｉＰＳ細胞由来心筋細胞の機能解析

<最終年度(2018年度)に実施した研究の成果>2018年度では研究課題2のMED64システムを用いて「電気生理学的機能解析」を行った。拡張型心筋症患者のiPS由来心筋細胞をMEDプローブの微小電極上に播種した。iPSC-心筋細胞は数時間で接着し、次第に自発収縮運動が同期し拍動が安定に継続するようになった。MED64システムによりDCM患者iPSC-心筋細胞のFP(Field potential)波形(QT間隔に相当)をきれいに記録することができた。DCM患者のFPDcF値(平均358.9±34.8)は、健常者のFPDcF値(平均291.6±134.2)に比べて長い傾向がみられたが、2標本t検定では有意差は検出されなかった(t値0.1763, p>0.05)。DCM患者iPSC-心筋細胞にβ受容体作動薬であるイソプロテレノールを添加したところ、BPM値は10 microMまで増加したが、それ以上の濃度では減少した。一方、FPDcF値は濃度依存的に減少し、薬剤を洗浄すると定常状態における値に戻った。本結果からイソプロテレノールがこのDCM患者のQT幅を縮小する可能性が示唆された。<補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果>研究課題lは遺伝性心筋症患者からiPS由来心筋細胞の作成すること、研究課題2は作成したiPS細胞由来心筋細胞の電気的特性を検討すること、である。補助事業期間(20162018年度)を通じて、1歳女児の拡張型心筋症患者(トロポニンI3遺伝子(TNNI3)のエクソン5にc.235C>T (p.Arg79Cys)の変異)より、iPS由来心筋細胞の作成を行うことができた。作成した心筋細胞の電気生理学特性をMED64システムで検討した。検討した特性は十分とは言えず、遺伝性心筋症患者の不整脈のメカニズム、心機能に迫ることはできなかった。ヒトの遺伝性心筋症についての研究、特に細胞レベルから見た機能解析の研究はヒトの細胞のみならず実験動物を用いた研究も含め行われていない。心筋症は責任遺伝子が異なっても最終的には共通の経路の障害となり、発症すると考えられている。イオンチャネルであったり、細胞膜であったり、サルコメアであったりする。本研究細胞は内構造物を直接調べる研究ではなくイオンチャネル電流を主体とした生理学的解析を主眼としたものであるが、細胞内構造物は様々に影響しあい細胞膜イオンチャネルへ影響を及ぼすため、有意な検査結果が出ることが期待される。本研究では東京女子医科大学が有するヒトの各種心疾患4200細胞株のうち、遺伝性心筋症患者の株からiPS細胞由来心筋細胞を作製し、作製した細胞の電気生理学的特性の解析を行なうことを目的とした研究である。研究は大きく2分野に分けられる。研究課題1は遺伝性心筋症患者の株からiPS由来心筋細胞の作成することと、研究課題2はそれを用いた電気静学的機能解析である。研究課題1の対象とする遺伝性心筋症(拡張型心筋症、肥大型心筋症、拘束型心筋症、不整脈源性右室心筋症、左室緻密化障害)からiPS細胞由来心筋細胞の作製を目指す。研究課題2として、活動電位の測定(ヒト正常iPS細胞由来心筋細胞との遺伝性心筋症疾患の比較)、Ca電流の測定(ピーク電流値、活性化曲線、不活性化曲線、ベータ刺激薬への反応評価)、ATP感受性K電流の測定(ピーク電流値)、Na-Ca交換輸送電流の測定(ピーク電流値の測定)を行い、これらのデータを総合的に判断して個々のヒト遺伝性心筋症心筋細胞の機能解析を行なう。平成28年度では研究課題1を中心に、一部研究課題2についても研究を進めた。まず、研究課題1すなわち「遺伝性心筋症患者の株からiPS由来心筋細胞の作成すること」である。以下の手順で健常者からヒトiPS細胞由来心筋細胞の作製を行った。1.ヒトiPS細胞の調製、2.iPS細胞の多分化能の検定法、3.iPS細胞の染色体や疾患遺伝子変異についての検討、4.ヒトiPS細胞からの心筋細胞の分化誘導法このようにして自発的に拍動する心筋塊を得る。得られた心筋塊を酵素処理により単一の心筋細胞を作製し電気生理学的実験などに用いた。当初の予定では遺伝性心筋症患者のiPS細胞から心筋細胞を作製する予定であったが、平成28年度の段階では健常者からの心筋細胞の作製までに留まっており、研究の推進が遅れている。しかしながら、健常者からのiPS細胞由来心筋細胞ではあるが、電気生理学的には作製されたiPS由来心筋細胞からL型Ca2+電流を測定できている。遺伝性心筋症患者由来の心筋細胞の作成が滞ってしまった理由としては、他の遺伝性不整脈患者のiPS由来心筋細胞の作製に追われてしまってことと理解している。今後平成29年度に向けて遺伝性心筋症患者由来の心筋細胞を作製し研究を進めていきたい。研究成果の一部を第52回日本小児循環器学会学術集会で報告した(平成28年7月7日:勝部康弘、ヒトiPS細胞由来心筋細胞の電気生理学的解析)。

本研究では東京女子医科大学が有するヒトの各種心疾患約4200細胞株のうち、遺伝性心筋症患者の株からiPS細胞由来心筋細胞を作製し、電気静学的特性の解析を行うことを目的とした研究である。研究は大きく2分野に分けられる。研究課題lは遺伝性心筋症患者(拡張型心筋症、肥大型心筋症、拘束型心筋症、不整脈源性右室心筋症、左室緻密化障害)の株からiPS由来心筋細胞の作成すること、研究課題2はそれを用いた電気生理学的機能解析である。電気生理学的機能解析の手法としては主としてパッチクランプ法により活動電位の測定(ヒト正常iPS細胞由来心筋細胞との遺伝性心筋症疾患の比較)、Ca電流(ピーク電流値、活性化曲線、不活性化曲線、ベータ刺激薬への反応評価)、ATP感受性K電流、Na-Ca交換輸送電流などの測定を行い、これらのデータを通じてヒト遣伝性心筋症心筋細胞の生理学的機能を総合的に評価する。平成29年度では昨年に続き研究課題1である「遺伝性心筋症患者の株からiPS由来心筋細胞の作成すること」を中心に行った。具体的方法としては、1.ヒトiPS細胞の調製、2. iPS細胞の多分化能の検定、3. iPS細胞の染色体や疾患遺伝子変異についての検討、4.ヒトiPS細胞からの心筋細胞の分化誘導である。このようにして自発的に拍動する心筋塊を得ることができた。得られた心筋塊を酵素処理により単一の心筋細胞を作成し、PS由来心筋細胞からL型Ca電流を記録できた。ただし、電気生理学的実験は健常者から作成したiPS細胞由来心筋細胞に留まっており次年度では遺伝性心筋症患者の株から作成した細胞を用いた実験を進めていきたい。なお、研究成果の一部を学会にて報告した。当初の予定では遺伝性心筋症患者(拡張型心筋症、肥大型心筋症、拘束型心筋症、不整脈源性右室心筋症、左室緻密化障害)のiPS細胞から心筋細胞を作成し、電気生理学評価を行う予定であったが、平成29年度の段階では肥大型心筋症の患者からの心筋細胞の作成に留まっており研究の推進が遅れている。しかしながら健常者からではあるがiPS細胞由来心筋細胞を用いてL型Ca電流を記録できており、研究成果の一部を第53回日本小児循環器学会学術集会(平成28年7月8日:浜松)で報告した。<最終年度(2018年度)に実施した研究の成果>2018年度では研究課題2のMED64システムを用いて「電気生理学的機能解析」を行った。拡張型心筋症患者のiPS由来心筋細胞をMEDプローブの微小電極上に播種した。iPSC-心筋細胞は数時間で接着し、次第に自発収縮運動が同期し拍動が安定に継続するようになった。MED64システムによりDCM患者iPSC-心筋細胞のFP(Field potential)波形(QT間隔に相当)をきれいに記録することができた。DCM患者のFPDcF値(平均358.9±34.8)は、健常者のFPDcF値(平均291.6±134.2)に比べて長い傾向がみられたが、2標本t検定では有意差は検出されなかった(t値0.1763, p>0.05)。DCM患者iPSC-心筋細胞にβ受容体作動薬であるイソプロテレノールを添加したところ、BPM値は10 microMまで増加したが、それ以上の濃度では減少した。一方、FPDcF値は濃度依存的に減少し、薬剤を洗浄すると定常状態における値に戻った。本結果からイソプロテレノールがこのDCM患者のQT幅を縮小する可能性が示唆された。<補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果>研究課題
偏向的技術進歩と人口移動、労働市場の多様性が経済成長と所得分配に与える影響

今年度は当初予定された3年間の研究期間の最終年度にあたる。そのため研究会の開催に加えて、研究成果を学会等で発表し論文や書籍として出版することが中心になった。その結果、2冊の書籍出版(1冊は英文)、14編の研究論文の出版(内6編は査読付き雑誌、3編は中国、メキシコ、欧米で出版された研究書に収録)、10件の学会や研究会での発表(内2件は中国での招待講演)である。しかし予定されていた英文での研究書の出版が次年度に繰り越しとなったため、本科学研究費助成事業を1年間延長することを申請(本年度の支出予定を次年度に繰り越し、追加の助成額はなし)して、3月に承認を受けた。本年度の研究活動として共同研究者と行った研究会は以下の通り計5回であった。第1回:5月26日兵庫県立大学、報告者:田中淳平、第2回:9月12日名古屋学院大学、報告者1:田中淳平、報告者2:福田勝文、第3回:10月20日兵庫県立大学、報告者:三宅祐介、第4回:12月22日兵庫県立大学、報告者1:稲垣一之、報告者2:田中淳平、第5回:2月23日兵庫県立大学、講演者:永谷敬三(ブリティッシュ・コロンビア大学名誉教授)、報告者:田中淳平。主な研究テーマは次のような問題である。(1)新古典派成長理論から得られる理論的結果が多くの国の長期データと必ずしも合致しないというPiketty(2014)の実証結果が、偏向的技術進歩を想定してより現実的な想定の下で成立することを理論的に検討する。(2)高齢化や非正規雇用の増大、高齢者の労働参加率の増大などの労働市場の変容が経済成長、所得分配、経常収支に及ぼす影響を理論的、実証的に検討する。(3)グローバル化の進展による資本制経済の市場競争の激化が長期的な成長や資本収益率、所得分配に及ぼす影響を、人口成長や技術進歩、固定資本の存在を考慮して検討する。3年間の科研の実施期間で本年が最終年であるが、1年間の延長を願い出て許可を得た。これは研究そのものの遅れではなく、研究成果を英文で出版する作業自体の遅延による。2冊の書籍、14編の論文、10件の学会、研究会等での発表が示すように、当初の研究計画自体はおおむね順調に進展しているので、さらに1冊の英文研究書を加えることで本研究をより多くの研究者に示しうると考えている。英文での研究書の出版を予定している。今年度の主な研究活動は、研究分担者に加えて、関連研究を行っている外部の研究者を招聘して、合計6回(兵庫県立大学5回、尾道市立大学1回)の研究会を開催したことである。補助金は、主に研究会を開催するための費用(主に交通費や謝金)として用いた。その他、学会への参加費用や図書の購入費としても用いた。研究会では、合計12回の報告が行われた。そこで、執筆中の論文についての意見交換を行い、各自今後の参考にした。内容としては、「偏向的技術進歩と成長・分配」や「地方から都市部への人口移動と賃金」に関する理論的研究、また、それに関連する実証研究であった。その他、関連文献を紹介する報告も行われ、「偏向的技術進歩」「都市への人口移動」「労働市場の多様性」といった当該分野に関する近年の研究状況の確認が行われた。研究会の具体的な開催状況は、以下のとおりであった。第1回:5月21日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者:田中淳平。第2回:6月11日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者1:中谷武、報告者2井本伸。第3回:7月23日(土)24日(日)、場所:尾道市立大学、報告者1:高島伸幸、報告者2:足立英之、報告者3:稲垣一之。第4回:10月29日(日)、場所:兵庫県立大学、報告者1:稲垣一之、報告者2:田中淳平、報告者3:阿部太郎。第5回:12月10日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者1:阿部太郎、報告者2:井本伸。第6回:3月6日(月)、場所:兵庫県立大学、報告者:田中淳平。初年度である今年度は、研究分担者に加えて外部の研究者を招聘して、トマ・ピケティの「21世紀の資本」において行われた彼の議論について詳細に検討し、彼の「格差拡大をもたらす理論的なロジック」を説明できる理論モデルを開発することであった。今年度は、合計6回の研究会を開催し、外部の研究者から多くの意見を聞くことが出来た。そのため、ピケティの議論についての詳細な検討は行うことが出来たといえる。しかし、研究分担者はそれぞれの方向性や問題点の確認は出来たが、理論モデルを開発し論文を執筆するには至っていない。そのため、次年度以降も引き続き研究会を開催し続ける必要がある。今年度の主な研究活動は、学会や外部の研究会等での研究発表、論文の投稿や出版、さらに研究分担者に加えて、関連研究を行っている外部の研究者を招聘して研究会を開催したことである。外部の学会等での発表は合計10回、論文発表は7件、そして研究会は計7回(兵庫県立大学6回、北星学園大学1回)そこでの研究報告は計13本であった。

補助金は、主に研究会を開催するための費用(主に交通費や謝金)、外部研究会への参加費用(旅費等)、英文校正費、その他図書の購入費として使用した。研究会では、合計13件の報告が行われた。そこで、執筆中の論文についての意見交換を行い、各自今後の参考にした。研究会の具体的な開催状況は、以下のとおりであった。第1回:5月27日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者:田中淳平。第2回:7月2日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者1:中村保、報告者2:井本伸。第3回:7月29日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者1:中村保、報告者2:阿部太郎。第4回:9月4日(日)5日(月)、場所:北星学園大学、報告者1:弘田祐介、報告者2:上品満、報告者3:中谷武。第5回:10月21日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者1:田中淳平、報告者2:福田勝文。第6回:12月2日(土)、場所:兵庫県立大学、報告者1:足立英之、報告者2:稲垣一之。第7回:2月18日(日)、場所:兵庫県立大学、報告者1:大住康之、報告者2:福田勝文。イノベーション、人口減少を考慮した利潤率や成長率の動学的運動を検討する課題は論文として準備中である。またこの問題は精華大学、人民大学等、中国の学会においても強い関心を集めていることから、研究成果を中国で発表することも計画している。本年度は研究内容を内外の学会、研究会等で計10件の発表(英国、台湾、香港、韓国、オーストラリアで海外5件、国内に学会等で5件)を行った。成果は論文計8本として発表した。論文は、アベノミクスの政策評価を実証的に行った論文(英文、スペイン語)、プロダクトイノベーションろ利潤率に関する論文(中国語)、内生的成長モデルを用いた所得と消費の不平等性に関する研究、技術進歩と人口減少、のデジタル技術の進展と内政的技術進歩に関するものであり、この他、学会等での研究報告を論文として発表する予定で進行している。今年度は当初予定された3年間の研究期間の最終年度にあたる。そのため研究会の開催に加えて、研究成果を学会等で発表し論文や書籍として出版することが中心になった。その結果、2冊の書籍出版(1冊は英文)、14編の研究論文の出版(内6編は査読付き雑誌、3編は中国、メキシコ、欧米で出版された研究書に収録)、10件の学会や研究会での発表(内2件は中国での招待講演)である。しかし予定されていた英文での研究書の出版が次年度に繰り越しとなったため、本科学研究費助成事業を1年間延長することを申請(本年度の支出予定を次年度に繰り越し、追加の助成額はなし)して、3月に承認を受けた。本年度の研究活動として共同研究者と行った研究会は以下の通り計5回であった。第1回:5月26日兵庫県立大学、報告者:田中淳平、第2回:9月12日名古屋学院大学、報告者1:田中淳平、報告者2:福田勝文、第3回:10月20日兵庫県立大学、報告者:三宅祐介、第4回:12月22日兵庫県立大学、報告者1:稲垣一之、報告者2:田中淳平、第5回:2月23日兵庫県立大学、講演者:永谷敬三(ブリティッシュ・コロンビア大学名誉教授)、報告者:田中淳平。主な研究テーマは次のような問題である。(1)新古典派成長理論から得られる理論的結果が多くの国の長期データと必ずしも合致しないというPiketty(2014)の実証結果が、偏向的技術進歩を想定してより現実的な想定の下で成立することを理論的に検討する。(2)高齢化や非正規雇用の増大、高齢者の労働参加率の増大などの労働市場の変容が経済成長、所得分配、経常収支に及ぼす影響を理論的、実証的に検討する。