hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
予測的姿勢調節機構の運動神経生理学的解析

ヒトの姿勢調節機構は、大きく分けて2つに大別可能である。その1つは、従来から盛んに解析が行われてきた「姿勢反射」に関する機構である。この解析では、主に脊髄にその中心機構が存在することを前提に、ヒト及び動物が様々な姿勢調節を余儀なくされる事態において、この「姿勢反射機構」がどのように駆動され、それが実際の姿勢保持にどのように合目的的に働くかを解析するものであった。もう1つの姿勢調節機構に関する解析は、1960年代後半から提唱されてきた「予測的姿勢調節機構」である。この姿勢調節機構の解析では、反射的姿勢調節にのみ依存しないもっと積極的な姿勢調節機構が上位中枢に存在し、予測可能な外乱が生体に加わる時この機構が駆動され、目的の運動の遂行を保証するというものである。本研究は、後者の姿勢調節機構の実体とその運動神経理学的機序を解析したものである。具体的には、ヒトを対象にして上肢の随意運動遂行時の脊髄運動反射(H反射)を記録し、其の指標の変化から予測的姿勢調節機構を解析した。得られた結果から、この姿勢調節機構は、その時の姿勢変化(外乱)の必要性に相応して、多様にその駆動が修飾される汎用性の高い調整機構であることが分かった。しかも、その機構は、練習や学習という過去の経験に基ずいて、その機能は高い可塑性を有していることが判明した。この事実は、今まで紋切り型の機構と考えられてきた「姿勢調節機構」の考え方に、一石を投じる事実であると思われる。姿勢調節に主に関わる筋(姿勢筋)である下腿三頭筋(ヒラメ筋)と大腿二頭筋の動態に注目した。特に、ヒラメ筋につては、その筋の興奮性の変化を脊髄反射であるH反射法を使って検討した。すなわち、頭部の随意運動(反応時間課題による頭部の回旋運動)に主動的な役割を果たす胸鎖乳突筋の筋電図開始時間を運動開始時間とした。そして、その筋放電開始前後において、大腿二頭筋とヒラメ筋H反射がどのような動的変化を示すかを解析した。ヒラメ筋においては、安静時のH反射の振幅を基準に、運動の開始前後のH反射の振幅を時間軸上にプロットするこによって、抑制と促進の動態を時間経過に従って解析した。その結果、大腿二頭筋とヒラメ筋の動態はよく対応していた。すなわち、大腿二頭筋とヒラメ筋の動態は相反的であった。特に、ヒラメ筋においては、筋電図の出現と消失に対応してH反射も促通と抑制の変化を示した。特に、随意運動の開始に先行して、H反射の著明な抑制現象が観察された。この現象は、上肢の随意運動の開始時にみられた現象と同様の現象と考えられた。すなわち、生体は随意運動の遂行に伴って、次に起こるであろう姿勢の乱れを前もって予測し、その姿勢の乱れを最小限にすべく、予測的な姿勢調節機構が駆動される。従って、このメカニズムは、上肢の随意運動の遂行においてのみならず、頭部の随意運動の遂行に際しても惹起することが証明された。四肢による随意的な運動を効率よく遂行するためには、その運動を遂行する四肢のみならず、その運動の遂行を支える姿勢筋の関与が不可欠である。具体的には、立位姿勢で四肢及び頭部の急速な随意運動(上肢の挙上運動あるいは頭部の回旋運動)を遂行すると、その運動の遂行に前後して姿勢筋にも筋放電が観察される。この現象は、その運動の遂行に伴って生じる姿勢の乱れを小さくするために、随意運動指令とは別個に、姿勢筋にも運動指令が同時に到達している結果として起こる現象だと考えられている。上肢挙上の随意運動遂行の場合は、大腿二頭筋に先行筋放電が出現し、それに対応してヒラメ筋には筋放電休止期が出現する。また、頭部回旋運動においても同様の現象が観察される。

本研究では、上司挙上運動と頭部回旋運動の遂行に伴って出現する「予測的姿勢調節機構」について、これら2つの随意運動を同時に遂行した場合と、それらを単独で遂行した場合とでは、姿勢筋の筋放電の出現様相がどのような動的変化を示すかを検討した。すなわち、姿勢筋の随意運動遂行に伴う連合反応が、下腿ヒラメ筋の脊髄運動細胞の活動動態にどのような変化を惹起するかを、この筋のH反射の変化動態を指標に解析した。筋電図の変化とH反射を同時に記録し解析した目的は、筋電図として記録された姿勢筋の活動変化を、脳がどのように制御しているかという、脳と筋活動との対応関係を運動神経生理学的に検討するためである。その結果、両随意運動の遂行に付随して、下腿ヒラメ筋H反射は抑制され、しかも同時運動でその抑制量は増大した。このことから、予測的姿勢に伴う下降性運動指令は、目的の脊髄運動に集束していることが分かった。ヒトの姿勢調節機構は、大きく分けて2つに大別可能である。その1つは、従来から盛んに解析が行われてきた「姿勢反射」に関する機構である。この解析では、主に脊髄にその中心機構が存在することを前提に、ヒト及び動物が様々な姿勢調節を余儀なくされる事態において、この「姿勢反射機構」がどのように駆動され、それが実際の姿勢保持にどのように合目的的に働くかを解析するものであった。もう1つの姿勢調節機構に関する解析は、1960年代後半から提唱されてきた「予測的姿勢調節機構」である。この姿勢調節機構の解析では、反射的姿勢調節にのみ依存しないもっと積極的な姿勢調査機構が上位中枢に存在し、予測可能な外乱が生体に加わる時この機構が駆動され、目的の運動の遂行を保証するというものである。本研究は、後者の姿勢調節機構の実態とその運動神経理学的機序を解析したものである。具体的には、ヒトを対象にして上肢の随意運動遂行時の脊髄運動反射(H反射)を記録し、その指標の変化から予測姿勢調節機構を解析した。得られた結果から、この姿勢調節機構は、その時の姿勢変化(外乱)の必要性に相応して、多様にその駆動が修飾される汎用性の高い調節機構であることが分かった。しかも、その機構は、練習や学習という過去の経験に基ずいて、その機能は高い可塑性を有していることが判明した。この事実は、今まで紋切り型の機構と考えられてきた「姿勢調節機構」の考え方に、一石を投じる事実であると思われる。
マルチメディア情報ベース技術に基づく事例画像からの知識獲得

本研究の目的と特色は以下の通りである。1画像からの知識獲得を目指す。具体的に、ボクセル構造3次元濃淡画像を扱う。3次元画像は、仮想空間、仮想オブジェクトとも見なされるものであり、仮想化された人体、なども含む。2画像(上記の3次元画像)と目標図形の組(事例の組)を与えて、目標図形を認識するプログラム(手続き)を自動生成する。すなわち、事例からアルゴリズムの知識を獲得する。これは、「***のような手順で抽出されるもの」と言う形での知識を獲得する。3医用X線CT像などの現実に頻繁に使われる図形を対象とする。以上の目的に添って、3次元画像を対象とする画像処理エキスパートシステムを開発した。これは、サンプル画像とそこから抽出したい目標図形のスケッチを入力し、この目標図形をできるだけ忠実に抽出できるアルゴリズムを自動生成するものである。具体的に、a 3次元濃淡図形を2次元の画面上で見ながら目標図形のスケッチを入力する方法をいくつか開発し、比較検討した。b 3次元濃淡画像処理の基本手法のデータベースを強化した。具体的に3次元の細線化、および、特徴量計測の手法のいくつかを新規に開発し、追加した。cこれらを用いて、3次元濃淡画像処理のための画像処理エキスパートシステムIMPRESS-3Dを作成し、様々の実験を行った。d上記の実県の一例として、実際に人体の3次元CT像から、上記の「***のような手順で抽出されるもの」の形の知識を得る(アルゴリズムの自動生成の)実験を行い、それが種々の精度で可能であることを確かめた。
東北中山間地域の歴史的展開に関する基礎的研究

東北地方の諸県では国有林が大きな面積を占めている。特に青森・秋田・山形・岩手の4県の国有林面積は、それぞれの県土面積の2641%にのぼる。この点から考えても、東北地方の地域史研究において国有林問題は重要な課題である。現在福島県をのぞく東北5県の国有林を管理・経営しているのは、農林水産省林野庁の東北森林管理局(秋田市)である。同局は1999年に青森営林局と秋田営林局とが統合して成立した。われわれは旧秋田・青森営林局が作成・保管してきた歴史的資料を調査し、史料目録を作成した。秋田営林局史料は3913点、青森営林局史料は3835点におよぶ。それらの特徴は、1700年頃からの藩有林を中心とした藩政史料が含まれていることにある。もちろん中心となるのは近代以降の台帳類、国有林野制度や管理機構の確立、経営の展開、地元施設(国有林の地元利用)などに関する史料群である。今後われわれは、北東北地方を例に、これらの営林局史料を基に、また藩政史料・自治体史料・諸家文書も活用して、藩有林・国有林と地域社会との関係を重視した政策と利用の歴史を解明しようと計画している。現在わが国の国有林経営は危機的に瀕している。我々の研究が進めば、地域との関係を重視した新たな国有林管理・経営の方向性が見出せるであろう。さらに北東北地方の立体的な地域像が描き出せるであろう。東北森林管理局(旧秋田営林局)と同分局(旧青森営林局)から資料調査への協力が得られた。それぞれの資料室には現在の国有林野の管理・経営に使用されている現用資料と、直接関係しない歴史資料(以下史料)とが保管されている。史料については当該科研チームがその整理を任され、目録化をはかることとなった。1)東北森林管理局(旧秋田営林局/秋田・山形県地域)所蔵史料の調査史料全体の概要把握の上、整理作業方針を決定し、作業へ着手した。今年度目録化できた史料は、(1)秋田藩木山方賀藤景林関連史料、(2)国有林野下戻し関係史料、(3)部分木関連史料、(4)官林台帳である。現在までのところ、近世と近代の連続性を窺える史料、国有林経営の確立期の史料、同展開期の重要史料を確認し、当初の目標・計画・方法通り、初年度の研究を順調に進めることができた。2)東北森林管理局青森分局(旧青森営林局/青森・岩手・宮城県地域)所蔵史料の調査本局と同様、史料全体の概要把握し、整理作業方針を決定し、作業へ着手した。史料は昭和40年代頃に最後の整理が実施されており、番号を付して配架されているが、目録は存在しない。現配架を尊重しながら目録作成を進めた。史料の内容は、同局が所管する3県域における旧弘前・八戸・盛岡・仙台の各藩の領主林関連史料をはじめ、初期官林図面・台帳、布達集、関連県庁文書の写しなど多岐わたっている。また廃棄予定文書約600冊を青森県史編纂室と協力して借用し、その目録を作成した。3)その他東北国有林地域の地方史料の存在状況を把握するため、図書館など関連施設の調査もあわせて実施した。また、東北国有林の特徴を解明するため、関東・中部の森林管理局を訪ね、新年度以降の調査協力を依頼した。東北森林管理局(旧秋田営林局)と同分局(旧青森営林局)から史料調査への協力が得られ、2局を中心に調査を実施した。史料については当該科研チームがその整理を任され、昨年度に引き続き目録化を進め、重要史料の写真を撮影した。

また徳川林政史研究所とともに関連組織の史料概況調査と調査依頼をした。1)東北森林管理局(旧秋田営林局/秋田・山形県地域)所蔵史料の調査今年度までに目録化できた史料は、(1)秋田藩木山方賀藤景林関連史料(390点)、(2)国有林野下戻し関係史料(187点)、(3)部分木関連史料(113点)、(4)官林台帳(169点)、(5)国有林管理・経営史料のうち明治初年45年までの史料(766点)である。また、以下の史料撮影と写真データを整理した。(1)「木山方以来覚」全30巻、(2)「木山方以来覚追加」全14巻、(3)「銅山木山方以来覚」全12巻、など2)東北森林管理局青森分局(旧青森営林局/青森・岩手・宮城県地域)所蔵史料の調査今年度までに目録化できた史料は、青森大林区署関係史料(1029点)、宮城大林区署関係史料(722点)、台帳類(854点)、御料林関係史料(71点)である。3)図書館、県史・市町村史編纂室の調査東北国有林地域の地方史料の存在状況を把握するため、図書館、県史・市町村史編纂室など関連施設の調査もあわせて実施した。4)他の森林管理局調査東北国有林の特徴を解明するため、また史料保存をはかるため、その他全ての森林管理局の史料概況調査と、関連機関へ史料保存を依頼した。関東・中部の森林管理局を訪ね、新年度以降の調査協力を依頼した。調査した組織は以下の通りである。(1)北海道森林管理局、(2)関東森林管理局、(3)関東森林管理局東京分局、(4)中部森林管理局、(5)中剖森林管理局名古屋分局、(6)近畿・中国森林管理局、(7)四国森林管理局、(8)九州森林管理局その上で、(4)(5)については徳川林政史研究所が調査を開始した。東北森林管理局(旧秋田営林局)と同青森事務所(旧青森営林局)の資料室に所蔵される史料については当該科研チームがその整理を任され、昨年度に引き続き目録化を進め、重要史料の写真を撮影した。また徳川林政史研究所とともに関連機関の史料調査を進め、必要に応じて調査依頼をした。1)東北森林管理局(旧秋田営林局/秋田・山形県地域)所蔵史料の調査既に目録化できた史料は、(1)秋田藩木山方賀藤景林関連史料(390点)、(2)国有林野下戻し関係史料(187点)、(3)部分木関連史料(113点)、(4)官林台帳(169点)、(5)国有林管理・経営史料のうち明治初年45年までの史料(1062点)である。次年度には史料目録を完成させる予定である。2)東北森林管理局青森事務所(旧青森営林局/青森・岩手・宮城県地域)所蔵史料の調査目録化できた史料は、青森大林区署関係史料(1094点)、宮城大林区署関係史料(722点)、台帳類(854点)、御料林関係史料(71点)、計画関係書類(862)、例規類(227)である。その他に青森県史編さん室が作成した目録(605)があり、合計すると4440点を採録したことになる。青森については予定していた史料の調査を、今年度をもって終了することができた。4)他の森林管理局の史料調査東北国有林の特徴を解明するため、また史料保存をはかるため、その他全ての森林管理局の史料調査と、関連機関へ史料保存を依頼した。特に大量な史料を所蔵する九州森林管理局を昨年に引きつづき訪問し、新年度以降の調査協力を依頼した。所蔵状況を確認した機関は以下の通りである。(1)北海道森林管理局、
一方向組立性を具現化するアジア諸国向きテーブルシステムの試作開発研究

熟練技能者が不足しているアジア諸国においては、組立及び保全容易性などを陽に考慮した工作機械を実現することが必要不可欠である。そのような観点から本研究は「アジア諸国向き工作機械」を実現する一環として、その重要な構成要素であるテーブルシステムを新たに開発することを目的としている。研究助成期間に、一方向組立性を実現するテーブルシステムのプロトタイプを設計製作し、その運動特性を評価した。次に、組立性なる曖昧な因子を定量的に評価できる手法を提案し、製作したテーブルシステムの組立作業に適用した。最終的に、提案した概念及びその運動特性及び組み立て容易性の妥当性を示した。得られた成果は以下のとおりである。(1)アジア諸国向き工作機械に要求される特徴を整理し、組立及び調整が容易な「一方向組立性」を具現化する構造、すなわち、ラックーピニオン方式による駆動要素とリニアローラによる案内要素で構成するテーブルシステムを設計・試作した。(2)試作したテーブルシステムの組立・分解手順を詳細に検討し、一方向組立が可能であることを確認した。(3)組立・分解を繰り返した際のテーブルの運動精度を計測した結果、本システムでは、組立のばらつきの影響はテーブルのピッチングに小さく、ヨーイングに大きいことを明らかにした。(4)作業者の心電図のRRVの時間変化及びRRIのウェーブレット解析による組立容易性評価法を提案した。(5)提案した組立容易性評価手法により、テーブルシステムの組立作業を行った結果、部品を片方の手で把持しながらの作業、横方向からのねじ締め作業、作業スペースの狭い作業が組立困難であることを明かにした。(6)「一方向組立」に加え「単一作業組立」の概念を考慮した構造が有効であることを示し、試作したテーブルシステムが両概念を満たした構造を有することを示した。本研究では,熟錬技術者が不足しているアジア諸国においては,組立及び保全容易性などを陽に考慮した工作機械を実現することが必要不可欠であるとの観点に立ち,これらの国における技術の練度などに対する充分な考察に基づいた「アジア諸国向き工作機械」を実現する一環として,その重要な構成要素であるテーブルシステムを新たに開発することを目的としている.平成11年度においては,一方向組立性を実現するテーブルシステムのプロトタイプを設計・試作するとともに,その組立性及び運転精度を詳細に検討した.初年度における研究実績の概要は以下の通りである.1.アジア諸国向き工作機械に要求される特徴を整理し,テーブルシステムにおいてこれらを実現するための構造構成を新たに提案した.具体的には,製造及び調整が容易な「一方向組立性」を実現するとの観点からテーブルをラック-ピニオン方式により駆動するとともに,歯幅方向に連続転位を施すことにより歯車系のバックラッシを除去する機構を採用し,これらを搭載したテーブルシステムを設計・試作した.2.試作したテーブルシステムの組立・分解手順を詳細に検討し,一方向組立が可能であることを確認した.3.組立・分解を繰り返した際のテーブルの運動精度を計測した結果から,本システムでは,組立のばらつきの影響はテーブルのピッチングには小さく,ヨーイングには大きいことを明らかにした.4.テーブルの代表的な駆動方式によって運動精度を比較した結果から,双軸駆動方式は,単軸駆動方式と比較するとヨーイングの最大変動量は大きいものの,運動姿勢の安定性は優れていることを明らかにした.5.ストローク340mm,送り速度10.2m/minの条件において,試作したテーブルのピッチングは25μrad,またヨーイングは70μrad以内であり,ボールねじ駆動方式と比較して高い精度を実現できた.アジア諸国向きテーブルシステムの設計指針として提案した「一方向組立」の概念は,技量の十分でない作業者であっても組立・調整及び保守・管理が可能となることを意図している.最終年度である今年度はこのテーブルシステムを対象に,組立・調整容易性評価手法の確立とそれに基づく評価を行った.

まず,構成要素部品の構造的結びつきの可視化結果によってテーブルシステムに含まれる組立作業工程を抽出する手法を提案した.次に,組立性評価手法として,心電図によって作業者の生体負担の度合いを組立容易性と捉えることとし,具体的には,評価因子として心電図のRRV(R-R Variance)の時間変化及びRRI(R-RInterval)のウェーブレット解析を選んだ.実験では,テーブルシステムの組立作業時の心電図を測定するとともに,作業の様子を2方向からビデオに録画し,作業工程毎に解析結果を整理した.その結果,6.25×10^<-2>1.25×10^<-1>Hzの周波数帯域にある自律神経機能を反映する低周波変動成分(LF成分)の時間変化で評価が可能であることが明らかになった.この手法で一方向組立を具現化したテーブルシステムの組立作業を解析した結果,(i)部品を片方の手で把持しながらの作業,(ii)横方向からのネジ締め作業,並びに(iii)作業スペースが狭い作業,がいずれも組立困難であるとの結果が出た.(ii)の結果は,本研究にて提案した「一方向組立」なる概念が組立容易性の観点からの妥当性を検証できたことになる.さらに(i)に示されたようないわゆる「単一作業組立」なる概念を取り入れた構造が有効であることが新たに示された.なお,試作開発したテーブルシステムのラック・ラックピニオンを駆動要素,リニアローラガイドウェイを案内要素とした構造は,「一方向組立」と「単一作業組立」の両方を概念を同時に取り込んだものであると考えられる.
近世学芸史上における復古的潮流の研究

本研究は近世後期の復古的潮流について、学問と芸術的実践とを包括的に指し示す〈学芸〉の観点から検討を加えるものである。ここでいう「復古的潮流」とは光格天皇の時代に行われた朝儀祭祀の再興や復古的な内裏造営といった実践に加え、18世紀後半以降に顕著となる古典研究をはじめとする和学や有職故実・好古・考証学といった学問の全国的な流行現象をも含む、いにしえの自国の制度や文物へ向けられていたさまざまな関心の総体のことである。本研究では資料の調査と精読に基づく検討を進めてゆくことで、自国のいにしえへと向けられた日本人の関心が決して一枚岩ではなく、極めて多様なものであったことを、実証的かつ総合的に解明してゆく。
作用素代数に於ける非有界微分論とその統計力学への応用

主要定理の1つは有界摂動の列によって得られるKMS状態の列がδ(A^*,A^<**>)で元にもどらないための条件を単純な形で求めることに、古典系の場合に成功したことである、量子格子系の場合に拡張することには成功しなかったが、量子格子系の場合も成立するであろうことが本研究から確実視される。C^*-代数に於ける非有界微分論の主目的の一つである量子統計力学への応用を研究した。われわれは相転移の欠如定理については有界表面エネルギーという一般な条件の下で確立できたが、存在定理については3次元Heisnberg ferromagnetに於いてさえ大問題として残されている。3次元Heisenberg ferromagnetを含む形でC^*-代数に於ける非有界微分論の中で存在定理を確立したいというのが本研究の最終目的である。このために相転移が存在するための必要十分条件を種々の形で求めることから始めている。本年度の研究ではbounded Perturbationの非有界列によって得られるPerturbedされたKMS stovtesの列の極限がorignnl dynamicsのKMSstatesとなる場合を考え、そのKMS statesがstrting KMS stateと異なる(従って,相転移が存在する)ための条件を種々の形で求めた。得られた結果はまとめて論文として発表する予定である。
粘膜歯根膜支持オーバーデンチャーの咬合様式

義歯の台となる歯が義歯によるかみ合わせにどの様な影響があるかについて、模型実験とコンピュータシミュレーションによって検討した。その結果、両側に支えがある場合と、支えが片方の場合において、特に義歯が破折を起こすかどうかについて差があることが分かった。具体的には、両側に支えがある場合は、破折する場合が殆どであったが、片側のみに支えがある場合は、破折しない場合もあることが分かった。すなわち、義歯のかみ合わせを調整する場合には、義歯の支えとなる歯がどこにあるかを考慮して、調整を行う必要があることが分かった。オーバーデンチャーの咬合について検討するには、根面板の形態と配置が咬合力に対しどのように応答するか検討することが必要である。当年度の研究では、根面板モデルを装着した万能試験機上で、オーバーデンチャーの模型に曲げ試験を行い、義歯床の剛性に与える影響と破折条件について検討した。加熱重合型義歯床用レジンをJIS規格に準拠した形態に試験片として作成し、臨床の根面板の形態を模した半球形および台形のコーピング上で3点または4点の支持によるオーバーデンチャー模型として曲げ試験により、荷重偏位および破折時の強度を求めた。この実験により、咬合時の義歯床の変形がコーピングの形態および配置により受ける影響について明らかとなった。上記の実験と同時に、同一設定の研究モデルを三次元有限要素法により作成し力学解析を行い、荷重に対する応答を評価した。両実験において、コーピングを臨床に即した30mmの間隔で配置し、コーピングの中間部および片持ち梁部で荷重した結果を比較したところ、加熱重合レジンによるモデルと有限要素法による解析の間に共通性が見られた。すなわち、解析モデルを変形させ、応力の集中する箇所で、実験モデルのレジン床の破折が多くみられることが示された。同時に、根面板形態により破折の様相に大きな違いは見受けられなかったが、解析モデル上でも同様の傾向となった。これらの結果より、咬合力による義歯床および下在組織へのへの力の伝達について、模型実験および有限要素解析はいずれも有効であることが示唆された。オーバーデンチャーの咬合様式を検討するためには、咬合力に対する義歯床の力学的検討が必要である。平成26年度の研究では、万能試験機を用いてオーバーデンチャーを模した根面板および義歯床用レジンを用いて力学的解析(特に曲げ試験)を行った。実験は、JIS規格に準拠した形態とした加熱重合方義歯床用レジンを試験片として、臨場に準拠した半球形および台形とした根面板を用いて、3点ならびに4点曲げ試験にて行い、荷重偏位量および荷重破断時の強度を求めた。この研究により、咬合時の義歯床の変形がコーピングの形態及び配置による影響が明らかとなった。また、上記試験と同様の設定条件で、3自県有限要素法を用いた力学解析を行った。コーピングの破断部位と有限要素法による応力集中部位に関連性を認めた。これにより模型実験でのマクロ的な解析と、有限要素法によるミクロ的な解析により詳細な解析が可能となる。平成27年度の研究では、義歯床用レジンの理工学的な性質および義歯床用レジンの厚みが、義歯床用レジンの破断に及ぼす影響について3点曲げ試験および4点曲げ試験により検討した。その結果、義歯床用レジンの厚みを増すことで義歯は破折しにくくなることが明らかとなった。また、曲げ試験の種類によっては理工学的性質によってその影響が異なることも明らかとなった。磁性アタッチメントを用いたオーバーデンチャーの咬合様式の解明には、根面板の形態や配置および荷重部位による検討が必要不可欠です。また、解析方法の特徴を生かした研究の遂行を考えて、実モデルを用いる模型実験と、シミュレーション解析である有限要素法を用いた検討を行っている。平成26年度の結果では、2つの解析方法での特徴が明らかとなった。すなわち、マクロ的な解析には模型実験、ミクロ的な解析には有限要素法が有利であります。さらに平成27年度の結果にて、模型実験にてレジンの種類および厚みが破折強度に影響を及ぼす事が明らかにされた。しかし、さらに検討を加えるためには、繰り返し荷重を用いた疲労を考慮した解析が必要と考えられる。しかし、実験機器の設定および製作が遅れていることにより、研究には若干の遅れが生じている。現在、実験装置の再設計を行い早急に研究を再開するべく検討を重ねている。オーバーデンチャーの咬合様式を検討するために,咬合力に対する義歯床の力学的検討を行ってきた。また,解析方法の特徴を生かした研究の遂行を考えて,実モデルを用いる模型実験と,シミュレーション解析である有限要素法を用いた解析を行ってきた。その結果,概略では双方で同様な結果を得られたが,実モデルによる解析では,荷重試験によるマクロの解析結果である破断様相を解析可能で,シミュレーション解析では,内部応力の分布状態が明らかとなる方法による差も明らかになった。特に今回の研究では,根面板の形態が実モデルにおける解析ではその差が認められなかったが,シミュレーション解析では応力の分布状態に差を認めた。最終年度の研究では,特に疲労試験を企画したため,実モデルによる解析を行い,平成26年度および27年度において報告した根面板の形態および厚さによる影響が確認された。特に厚さに関しては,耐衝撃性レジンおよび従来型レジンの両方において厚みを増加することにより破折強度の向上が認められた。また,曲げ試験の荷重条件においても荷重条件による破折様相に違いが認められた。

すなわち,根面板が中間欠損配置である事を想定した変則三点曲げ試験では,すべての試験体で破断が認められたが,遊離端欠損を想定した変則四点曲げ試験においては,荷重が変位エネルギーとして消費される割合が増加したためか,破断しない試験体も認められた。これにより,オーバーデンチャーの支台歯である根面板の配置と咬合力の負荷状態が義歯破折に影響を及ぼすことが示唆されることとなった。義歯の台となる歯が義歯によるかみ合わせにどの様な影響があるかについて、模型実験とコンピュータシミュレーションによって検討した。その結果、両側に支えがある場合と、支えが片方の場合において、特に義歯が破折を起こすかどうかについて差があることが分かった。具体的には、両側に支えがある場合は、破折する場合が殆どであったが、片側のみに支えがある場合は、破折しない場合もあることが分かった。すなわち、義歯のかみ合わせを調整する場合には、義歯の支えとなる歯がどこにあるかを考慮して、調整を行う必要があることが分かった。磁性アタッチメントを用いた有床義歯の咬合について、咬合様式と荷重負担、すなわち義歯床と床下組織の力学的応答を検討するのが本研究の主眼である。現在までに初年度目標として、残根上義歯の根面板に対する力学的影響の検討として、根面板モデルを適用した加熱重合型義歯床用レジンの曲げ試験を三次元有限要素法の結果と統合するための実験を行い、日本磁気歯科学会第24回学術大会に報告した。この実験はモデルによる曲げ試験の結果が有限要素法による研究結果と十分にマッチすることを示すとともに、より複雑な形態での有限要素解析の妥当性を示唆するものとなった。以上より研究の進捗はおおむね予定どおりと判断する。今後の研究は、平成26年度および27年度の研究結果を踏まえて、繰り返し荷重試験を行い、疲労を考慮した検討が急務である。繰り返し荷重を行える機器は研究室に備えているので、現在荷重方向を任意に設定出来る特殊な治具を考案し最終設計を行っているところである。咬合状態を再現するために、荷重方向を変化させた状態での力学解析を、模型実験及びシミュレーション解析を用いて行う必要性も検討する。歯科補綴学研究計画に重要な変更は予定していない。平成26年度の結果より、有限要素法による研究結果と模型実験による曲げ試験の研究結果の等価性について検討することができたため、レーザー変位計に関する費用を圧縮することができた。平成27年度計画では有限要素法の研究が順調であるため、模型実験について充実を図り、床用レジンの疲労試験について試験体の追加および試験体作成のため金型製作を行い、繰り返し使用がレジン床および床下組織に与える影響について検討することとする。一部の課題に関しては、模型実験と有限要素法の等価性について追加の検討を行う。平成26年度計画していたレーザー変位計による実験が、模型実験および有限要素法によるシミュレーション解析により不要となり費用が圧縮されたこと、および平成27年度および28年度に計画していた繰り返し荷重による研究について、実験装置の仕様決定が遅延し、現在製作中であるため。
小規模フィ-ルド実験による能動的地熱抽出効率に関する研究

地下抽熱層から熱抽出効率を推定するため、フィ-ルド実験により抽熱層の有効熱伝導率を決定した。熱抽出実験を行うため、外径33mm,長さ1mの同軸熱交換器を製作した。実験システム水循環系・熱交換系・デ-タ収録系から構成されている。まず予備実験として実験室内においてモデル噴気井を利用して抽熱実験を行い、この室内実験の結果を参考にして、フィ-ルド実験を計画した。実験は大分県九重地域にある八丁原地熱発電所近くの自然噴気地帯小松地獄で行った。フィ-ルド実験は熱伝導が卓越する地点(サイト1および4)、熱水による熱輸送が卓越する地点(サイト2)および噴気による熱輸送が卓越する地点(サイト3)の4カ所で行った。その結果、有効熱伝導率としてサイト1では1.58W/mK(以下単位は同じ)、サイト4では1.62、サイト2では2.69、そしてサイト3では2.49という値が得られた。これらの値は別に測定された抽熱層の純粋熱伝導率(0.82ー0.88W/mK)の1.5ー3.5倍程度であることが明らかにされた。このようにして求められる抽熱層の有効熱伝導率は人工的に熱抽出を行う場合、抽熱量を予測する上で極めて有用となる。ただ、ここで得られた値をそのまま深部の状態に適用するには問題があるがハワイ・キラウエア火山の溶岩湖の実験も参考にすると、地層中に流体が存在する場合、有効熱伝導率は純粋熱伝導率に比べ、数倍程度に増加するものと考えられる。さらに、熱交換器の表面から単位時間・単位面積当りに流入する熱量分本実験地(自然噴気地で地表下1m深で100°C程度)の場合数KW/m^2のオ-ダ-であり、これはハワイ・キラウエア火山溶岩湖において得られた15ー50KW/m^2に相当するものである。本実験の場合1ケタ程度小さい値が得られているが対象温度の違いによるものと考えられる。
ストレージ統合型軽量クラウドの研究

既存システムにおいて巨大データを操作しようとすると、ネットワークの隘路のために効率的な処理が困難である。本研究では、データの存在するストレージ側に処理を委託することでストレージと計算を統合した軽量クラウドを構築した。このクラウド統合型ストレージでは、オフライン状態になってもアプリケーションの処理をストレージ側で実行することで継続できる。また、データ転送を必要最小限に抑制し、ネットワークの隘路を避けることで計算資源を有効に活用できることを実証した。既存Webサービスにおいて巨大データを操作しようとすると.ネットワークの隘路のために効率的な処理が困難である。本研究では、データの存在するストレージ側に処理を委託することでストレージと計算を統合する軽量クラウドを構築する。この統合型軽量クラウドでは、アプリケーションの処理の一部をモバイルエージェントとしてストレージ側に移送し、サンドボックスとしてアクセス権を管理した上でクラウド上のデータへのアクセスを許可する。また、コピーなどのファイル操作を遅延処理することで隠ぺいし、ユーザの使い勝手を向上させる。本年度では、軽量クラウドの優位性を示すために既存クラウド(Eucalyptus)の課題について調査した。そこで、クラウドを意図的に過飽和状態(資源利用率が100%を超える状態)として運用実験を行った。その結果、性能は劣化するものの十分機能することが確認された。また、DaaS(Desktop as a Service)やアプリケーションのマルチテナント化についても試みた。DaaSはユーザ経験を向上させるが、利用率を向上させる効果はそれほど高くない。一方、アプリケーションのマルチテナント化には大きな効果があることが確認された。これらのことからクラウドの軽量化により一層のクラウドの性能向上が期待できる。また、高度なストレージを構築するため、VLSDに圧縮機能、高信頼化機能、遠隔RAIDの高速化手法を取り入れた。圧縮機能は単体では効果が小さく、重複排除と組み合わせる必要がある。特に、複数の類似仮想マシンを稼働させる場合、重複排除の効果は大きいと期待される。高信頼化機能としてRAIDの新手法(NaryRAID,MeshRAID,複合RAIDなど)を開発した。また、遠隔RAIDを高速化するためにストレージ側でパリティ計算する手法を考案した。これはストレージサイド計算の一例である。既存Webサービスにおいて巨大データを操作しようとすると、ネットワークの隘路のために効率的な処理が困難である。本年度では、クラウドの軽量化のためにIaaS(Infrastructure as a Service),PaaS(Plat form as a Service),SaaS(Software as a Service)の階層化を行った。IaaSでは過飽和状態(資源利用率が100%を超える状態)の概念を導入し、従来比10100倍の軽量化を実現した。PaaSでは安全なシングルテナント型と安価なマルチテナント型について試作を行った。シングルテナント型でも過飽和クラウドを用いることで軽量化が可能である。マルチテナント型PaaSはCloudFoundryを用いて試作した。SaaSでは、ストレージサイド計算のアプリケーションとしてクラウドストレージを連携する電子図書管理システムを開発した。また、高度なストレージを構築するため、VLSDに重複排除、高信頼化機能を取り入れた。重複排除は全体的な容量効率の改善に効果がある。特に、複数の類似仮想マシンを稼働させる場合、重複排除の効果は大きい。高信頼化機能としてRAIDの新手法(NaryRAID,MeshRAIDなど)を開発した。クラウドの軽量化のために、物理制限以上の論理資源を割り当てる過飽和状態での利用を提案し、その実装を行った。過飽和クラウドはノード上で過剰なインスタンスを稼働させるため、個々のインスタンスの性能は低下するが、ノードの利用率が向上し、全体の性能は一定まで向上する。Amazon EC2のマイクロインスタンスと比較して64倍の性能を示した。すなわち、ノードあたり64台のインスタンスがペナルティなしに稼働できる。この方式では、既存アプリケーションを変更することなく軽量化が可能であり、汎用性が高い。この過飽和クラウド上にストレージを統合した。大規模ストレージに関しては科研「PCグリッドによる高信頼・高効率な分散仮想ストレージの研究」の成果を応用した。また、過飽和クラウド上でベンダーロックインを避けるオープンなPaaSの実装を行った。過飽和クラウドの応用として教育クラウドが有効である。教育用途では一度に大量のインスタンスが必要とされ、しかも比較的負荷が小さい。

実機評価では64台のインスタンスを同時に起動した場合20分を要した。ボトルネックはCPUよりむしろI/Oである。動的なディスク共有等によりI/O要求のピークを分散することが重要である。平成23年度の震災のため研究費の一部支出が遅れたことで若干の遅れが出ている。しかし、研究は当初の計画以上に多方面にわたって発展する可能性があり、両者の成果は相殺され、全体として順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画当初、PaaSは少数の言語にしか対応していなかった。しかし、その後多数の言語に対応するPaaSが登場し、主流となりつつある。この流れは重要であり、逆らうことは賢明ではない。そこで、特定言語専用のモバイルエージェントを開発するのではなく、過飽和クラウドを中核とする汎用システムへ移行する。過飽和クラウドは最下層のIaaSから適用可能であるため、その他の層でも有効である。
小中学生の情報メディア使用と学力等の関係に基づいた考えて学ぶ情報モラル教育の研究

本研究は,北九州市教育委員会と連携して,小中学生の情報メディア使用と学力等の関係を調査・分析し,その成果を学校教育と家庭教育に還元するとともに,「考えて学ぶ情報モラル教育」の開発と普及を行う.萌芽研究で作成した小冊子教材に加えて,アンケート調査の分析結果を活用した小冊子教材「データで考えて学ぶ情報モラル」を新たに作成し,これらを用いた「考えて学ぶ情報モラル教育」の授業実践研究を行って「考えて学ぶ情報モラル教育」を開発するとともに,教育現場の教員がそれらを用いて授業を実践するための手引書を作成して,この教育方法の普及を図る.本研究は,北九州市教育委員会と連携して,小中学生の情報メディア使用と学力等の関係を調査・分析し,その成果を学校教育と家庭教育に還元するとともに,「考えて学ぶ情報モラル教育」の開発と普及を行う.萌芽研究で作成した小冊子教材に加えて,アンケート調査の分析結果を活用した小冊子教材「データで考えて学ぶ情報モラル」を新たに作成し,これらを用いた「考えて学ぶ情報モラル教育」の授業実践研究を行って「考えて学ぶ情報モラル教育」を開発するとともに,教育現場の教員がそれらを用いて授業を実践するための手引書を作成して,この教育方法の普及を図る.
水チャネルアクアポリンを標的とした新しい脳浮腫治療法の開発

脳においてアクアポリン4(aquaporin4:以下AQP4)は水の移動だけでなく、様々な機能を持っている可能性があると考えているが具体的な機能はまだ十分解明されていない。一方で、脳浮腫は頭部外傷、脳血管障害、脳腫瘍など様々な病態に随伴して発症し、しばしば致命的となるが、その病態は、Astの膨化(水の移動による)とそれに伴う二次的神経細胞死と考えられている。AQPが脳浮腫に関与している可能性はこれまでの研究から示唆されているが、その発生機構は十分に解明されていないのが現状である。本研究では、浸透圧変化に対するAQP4の発現変化と脳の水分変化との関係のデータを収集している。本年度は、AQP4の発現の差異が、臨床治療の用いられる薬物での脳水分変化の差につながっているのではないかという仮説を検証するためのデータ収集を行った。高調のNaClとマンニトールの投与で血清浸透圧の上昇が同程度になるように調整した場合においても、マンニトールを投与された群の方が高調NaCl群よりも脳水分量が低下しており、血清浸透圧以外の何らかの作用が働いたため両群で脳水分量に差が認められたと考えられる。そこで両群の脳組織を採取し、ウエスタンブロット法でAQP4の発現を検討した。現時点ではAQP4発現の有意な差は検出できていないが、傾向としてマンニトール群の方が発現が多い傾向がっかめている。今後、AQP4発現の有意差が証明できれば、さらには免疫染色で実際の組織での発現を検出して、それらの結果からAQP発現の調節を主眼においた新しい脳浮腫治療法確立への基礎的知見となる可能性がある。脳においてAQPは水の移動だけでなく、様々な機能を持っている可能性があると考えられているが、具体的な機能はほとんど分かっていない。本研究では、浸透圧変化に対するAQPの発現変化と脳の水分変化との関係のデータを収集する。さらには、病的状態(脳浮腫)におけるアクアポリンの発現変化や病的状態に現在臨床で行われている治療薬(高張NaCI液、高張マンニトール液、等張NaCI液)により浸透圧変化を加えたときのアクアポリンの発現変化と脳水分の変化などからAQP発現と脳浮腫発生の関連性を調べる。脳水分はカールフィッシャー法で測定。アクアポリン発現はウエスタンブロットにて検出する。それらの結果からAQP発現の調節を主眼においた新しい脳浮腫治療法確立へのヒントを得たい。脳においてAQPは水の移動だけでなく、様々な機能を持っている可能性があると考えているが具体的な機能はほとんど分かっていない。高調のNaClとマンニトールの投与で血清浸透圧の上昇が同程度になるようにし、その状況下での脳水分変化とアクアポリンの発現の関係を検討した。同程度の血清浸透圧のラットではマンニトールを投与された群の方が脳水分量が少なかった。アクアポリン発現は現在調査中である。さらには、病的状態(脳浮腫)におけるアクアポリンの発現変化や病的状態に現在臨床で行われている治療薬(高張NaCl液、高張マンニトール液、等張NaCl液)により浸透圧変化を加えたときのアクアポリンの発現変化と脳水分の変化などからAQP発現と脳浮腫発生の関連性を調べた。アクアポリン発現はウエスタンブロットにて検出した。高調のNaClとマンニトールの投与で血清浸透圧の上昇が同程度になるように調整した場合においても、マンニトールを投与された群の方が高調NaCl

群よりも脳水分量が低下しており、血清浸透圧以外の何らかの作用が働いたため両群で脳水分量に差が認められたと考えられる。そこで両群の脳組織を採取し、ウエスタンブロット法でAQP4の発現を検討した。現時点ではAQP4発現の有意な差は検出できていないが、傾向としてマンニトール群の方が発現が多い傾向がっかめている。今後、AQP4発現の有意差が証明できれば、さらには免疫染色で実際の組織での発現を検出して、それらの結果からAQP発現の調節を主眼においた新しい脳浮腫治療法確立への基礎的知見となる可能性がある。
2次元曲面上のヤン-ミルズ理論

複数の有限自由度系をある無限自由度系の多様な方向への射影としてとらえる視点は,多岐にわたる数学的分野を包括的に理解し,理論を展開するための指導原理を与えている.上記の指導原理は,例えば3,4次元多様体の位相的不変量の研究等で格好の活躍舞台を提供され,めざましい成果をもたらした.しかしながらいくつかの有限自由度系の全てを取り仕切る主体は,我々に常に意識されつつも,数学的論証の裏に巧妙に隠され,誰の目にも見える数学的対象としてあからさまにされることは多くなかった.ここでは,位相的,組み合わせ的不変量を積分表現をつうじて統制する主体として確率空間を明確に位置づけ,確率論が元来備える無限系への指向性の具現化を目的としていたものである.本研究計画の舞台は2次元曲面上のYang-Mills理論によって主役が演じられる.格子ゲージ理論を単体分割された曲面上で適用して,曲面内の曲線によってパラメトライズされた群に値をとる確率変数の系を構成する.円周の様々なはめ込みのされ方が上記確率場のWilsonループ期待値によっていかに区別されるかに興味が持たれる.確率変数の期待値自身は面積に依存する.ループの変形に対して不変な量を得るためには,ループ変数の分布に対し曲線のまつわりにたいして,ある規則によりwordを対応させる.更に随伴不変性から従うwordの簡約則を解析し,得られた組み合わせ論的データを群の既約指標の構造と有機的に結び付けることにより,曲線のまつわりに関する量が評価されることがわかりつつあ複数の有限自由度系をある無限自由度系の多様な方向への射影としてとらえる視点は,多岐にわたる数学的分野を包括的に理解し,理論を展開するための指導原理を与えている.上記の指導原理は,例えば3,4次元多様体の位相的不変量の研究等で格好の活躍舞台を提供され,めざましい成果をもたらした.しかしながらいくつかの有限自由度系の全てを取り仕切る主体は,我々に常に意識されつつも,数学的論証の裏に巧妙に隠され,誰の目にも見える数学的対象としてあからさまにされることは多くなかった.ここでは,位相的,組み合わせ的不変量を積分表現をつうじて統制する主体として確率空間を明確に位置づけ,確率論が元来備える無限系への指向性の具現化を目的としていたものである.本研究計画の舞台は2次元曲面上のYang-Mills理論によって主役が演じられる.格子ゲージ理論を単体分割された曲面上で適用して,曲面内の曲線によってパラメトライズされた群に値をとる確率変数の系を構成する.円周の様々なはめ込みのされ方が上記確率場のWilsonループ期待値によっていかに区別されるかに興味が持たれる.確率変数の期待値自身は面積に依存する.ループの変形に対して不変な量を得るためには,ループ変数の分布に対し曲線のまつわりにたいして,ある規則によりwordを対応させる.更に随伴不変性から従うwordの簡約則を解析し,得られた組み合わせ論的データを群の既約指標の構造と有機的に結び付けることにより,曲線のまつわりに関する量が評価されることがわかりつつあ
スズキメソードによる「才能教育」モデルと教師文化の研究

本研究は、スズキメソード「才能教育」とは何かを、教師たちの間に共有されているエートス、すなわち行動原理となっている価値や信念という視点から明らかにする。スズキ教育論の原点を志向する夏期学校を日米において選び出し、そこに集う教師たちに行ったインタビューから、双方に共通する主題を取り出す事により、鈴木の「音楽を通した人間教育」の哲学が教師たちにどのように受け継がれているかを明らかにした。そこでは、すべての子どもの成長を求め競争主義を否定する思想、「斉奏」の意義、教師同士が学び合い教え合う共同体のあり方、親としての成長、他者の尊重等の自覚が、「教師文化」として実践を支えていることがとらえられた。スズキメソード(才能教育研究会)において、鈴木鎮一の教育哲学と教育方法の連関がどう理解され、どのように方法次元において定式化され、教師間で伝承されているかを、教師文化という視点から明らかにすることが本研究の目的である。昨年度は、代表的な指導者のインタビューから、教師達の共有する価値、規範としての「教師文化」に特徴があることが示された。本年度は、日米のスズキ教師の中でも、鈴木鎮一から直接教えを受けた指導者(第一世代)ないし、そのような第一世代に学ぼうとする第二世代教師を中心にインタビューを行い、鈴木鎮一の提起したスズキメソードの原点と呼べる価値観や規範にこだわる教師たちの言葉から、日本側と米国側に共通する内容を取り出すことによって、スズキメソードの教師文化の実相に迫ろうとした。創始者鈴木慎一からの直接の指導に学び、スズキメソードの原点を守ることを志向する教師たちが集う場所として、日米双方から一カ所ずつの「夏期学校」を選び出し、夏期学校の教育実践の参加観察を行うことと平行して、個別インタビューとグループインタビューを行い、日米の双方に共通するトピックを取り出した結果、音楽を通しての人間教育というスズキメソードの理念の内実が明らかになった。これまで否定的に指摘されることの多かった斉奏の強調、親のかかわりなどについて、鈴木の理念と整合的に理解することにより、鈴木の「公共の教育」へのヴィジョンが、その中心にあったことが示されたといえる。鈴木鎮一の実践の基盤としての日本の教師文化と、米国における受容にも焦点を当てることが今後の課題となる。日本発の音楽教育として世界的に高く評価されているスズキメソード(才能教育研究会)において、鈴木鎮一の教育哲学と教育方法の連関がどう理解され、どのように方法次元において定式化され、教師間で伝承されているかを、教師文化という視点から明らかにすることが本研究の目的である。本年度は、スズキメソードの中心であるバイオリン科において代表的な指導者と目される日米一人ずつの教師のインタビューを中心に分析した。中心的な役割を果たしている名古屋地区の教室から、初歩指導に造詣が深く研究会でも指導的な活動をしてこられた一人の教師に依頼した。また米国のスズキメソードからは、演奏家であり音大の教師でありつつも日米双方の夏期学校の指導歴が長い指導者一人にインタビューした。インタビュイーがとらえるスズキメソードを、それぞれの教師自身のライフストーリーの次元で語ってもらうことを企図して、全体として非構造化インタビューに近い形とし、コンテントアナリシスの他、ケネス・バークの劇学における「五要素」を応用したナラティブ分析を行った。スズキメソードと呼び習わされる名称が想起させる印象とは大きく異なり、教師たちは固定された方法としてメソードをとらえていなかった。どの個人も育つという普遍性をもった教育理念を追求するために、方法自体はむしろ多様で常に変容を遂げていく側面を重視したものであることが明らかになった。鈴木鎮一の教育理念や生き方に触発され、鈴木の示した教育目的に共鳴し、共有しようとする一群の教師たちの協同実践としての「スズキメソード」というものがあることがわかってきたのである。ナラティブ的探究によって、スズキメソードのもっとも重要な特徴が、実際的な指導方やカリキュラム上の「技術論・方法論」という次元での「メソード」ではなく、教師達の共有する価値、規範としての「教師文化」にあることが示されたと言える。本研究の目的は、スズキメソードとは何かを、教師たちに内在する視点から捉え直すことである。外在的な教育行為や方法次元の特徴に留まらず、教師たちの間に内在化されているエートス、すなわち教育実践を支える行動原理となっている価値や信念に焦点をあてることで、スズキメソードを、その教育哲学の次元から一つの全体として理解することができると考えられる。本研究では、始めに、日米一人ずつの指導的な立場にあるスズキ教師に対して非構造化インタビューを行い,最も中心的に語られたトピックを取り出し比較する研究を行った。

メソードを固定したものととらえず,「常に試行錯誤し続ける」態度や、「一人ひとりの子どものありようを尊重する」する故に「それに合わせて工夫すること」を教師の責務とする姿勢など、「スズキ教師」としての行動の原理となるような価値観や信条といった独自のエートスがあることがわかった。次に、スズキ教育論の原点を志向する夏期学校を日米において選び出し、そこに集う教師たちに行ったインタビューから、双方に共通する主題を取り出すことにより、スズキメソードの哲学が、今日の教育の担い手たちにどのように受け継がれているかを明らかにした。そこでは、「音楽を通した人間教育」ということの内実が示され、特にすべての子どもの成長を求め競争主義を否定する思想が、「斉奏」の意義、教師同士が学び合い教え合う共同体のあり方、親としての成長、他者の尊重等、実践の姿に生きるものとしてとらえられた。教育学2013年7月末に、青森県で開催された夏期学校は、鈴木鎮一から直接指導を受けた内容を大切にしている指導者たち第一世代と、その世代から鈴木メソードの原点を学びたいと願う第二世代が、自分たちの力量形成を視野において計画しはじめた臨時の夏期学校の性格を持つものであった。多数の会員と教師を擁して活発に活動を続けているスズキメソードは、今日まで常に変貌を遂げつつあると言って良いが、今回取材した夏期学校は、数多い指導者の中でも、鈴木鎮一自身の指導の意味をより深く理解しようとする一群の教師が世代を超えて集う貴重な機会となり、スズキの「教師文化」に焦点をあてる本研究にとっては絶好の機会となった。また、同じ時期(8月初旬)にシアトルで開催された「夏期学校」は、スズキの原点に近い夏期学校の運営を心がけているものとして、全米に60ある夏期学校の中でも特筆されるものである。ここに集う教師のほとんどの方に好意的にインタビューに応じていただくことができ、日米でのもっとも重要なインタビュイーに、ほぼ同時期に研究に参加していただくことができたことは、大変幸運でもあり、多くの先生方のご協力に感謝いたします。平成24年度の主な研究実施計画は、日本におけるスズキメソードの中心的な地域である名古屋地区において、草創期から鈴木鎮一の活動をともにし、同会において指導的役割を果たしている教師のインタビューを通して研究することであった。これについては名古屋地域のバイオリン教師とチェロ教師のインタビューを得たこと、また米国から招聘した代表的指導者の一人のインタビューを得たことから、教師達の共有する価値、規範としての「教師文化」の次元にこそスズキメソードの独自性を見ることができるということが明らかになった。また、名古屋地区の教師の助言と協力を得て、次年度において日・米両国の指導者たちのフォーカスグループインタビューを行う準備が整いつつある。2014年度は、2013年のインタビューから明らかになった、米国における特徴的なスズキメソードの受容のあり方に焦点をあてて、更なる情報収集と考察を行いたい。日本におけるスズキとは対照的に、米国において、とりわけ弦楽器演奏の領域においてはスズキメソードが専門教育の分野でもメジャーなものと認識されており、また一般におけるスズキメソードの認知においても日本を凌駕する。こうした違いの背景として最も重要なことは、スズキメソードが米国に伝わった60年代に主導的な役割を果たした教師たちの意識にあると思われる。