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サケ科魚類の新しい成長・ストレス診断法の開発と海面養殖への応用

本研究は、サケ科魚類においてインスリン様成長因子(IGF)とその結合蛋白(IGFBP)による成長の調節メカニズムを理解するとともに、それらをツールとして用いて各地域における増養殖業に応用することを目的としている。本年度は以下の成果を得た。ツール作り:IGFBP-1aと-1bの新規サブタイプ(1a2と1b2)のcDNAをクローニングした。そして、両者をチオレドキシンとヒスチジンタグを付加した融合組換え蛋白として大腸菌発現系を用いて発現させた。融合組換え蛋白をニッケルアフィニティークロマトグラフィーにて精製した。これらはIGF-I結合能を有していることが確認された。また、IGFとIGFBPの脳下垂体における成長ホルモン(GH)分泌調節作用を詳細に解析するため、GHの時間分解蛍光免疫測定法を精製シロザケGHを用いて再確立した。養殖への応用:ノルウェー・ノース研究所(ユニ研究所から名称変更)とのニジマス養殖に関する共同研究で、光周期と水温を組み合わせた飼育実験を行った。血中IGF-IとIGFBP-1bを指標とした結果、ニジマスの成長は海水中で停滞していたことが示唆された。また、宮城県において、秋にスモルト化するサクラマス系群を解析し、春・秋スモルトは基本的に同様の生理的機構によって起こることを示唆した。一方、宮崎県では在来ヤマメを海水に移行し、海水中で一定期間生存した個体からF1世代を得た。このF1世代は、高い海水適応能を有しており、海面養殖用種苗として有用であると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、サケ科魚類においてインスリン様成長因子(IGF)とその結合蛋白(IGFBP)による成長の調節メカニズムを理解するとともに、それらをツールとして用いて増養殖業に応用することを目的としている。ツール作り:サケ科魚類血中の主要IGFBPのうち、IGFBP-1aと-1bについて大腸菌発現系を用いた組換え蛋白の大量作製を行った。まずIGFBP-1をチオレドキシン(Trx)との融合蛋白として発現させ、可溶化後、ニッケルカラムにて精製した。透析により蛋白質を折りたたみ、酵素を用いてTrxを切断した。そして逆相HPLCにて精製した。本研究により、魚類で初めて融合パートナーを持たない組換えIGFBPが作製された。メカニズム解析:組換えIGFBP-1aと-1bをサクラマス脳下垂体初代細胞培養系にIGF-Iと共に添加し、成長ホルモン(GH)放出量に対する影響を調べた。結果、IGFBP-1aはIGF-IのGH放出に対する作用を阻害した。一方、IGFBP-1bはIGF-I非存在下でgh mRNA量に影響を与えた。このように、IGFBP-1aと-1bはIGF-I存在もしくは非存在下で脳下垂体におけるGHの合成・放出に影響を与え得ることが示された。指標確立:作製したIGFBP-1aを家兎に免役して抗血清を作製した。本サブタイプに対する特異抗血清の作製は魚類で初めてであり、今後、本抗血清と精製組換え蛋白を用いて免疫測定系を確立する。一方、IGFBP-1bについては免疫測定系の確立がすでに行われているが、組換えIGFBP-1bを精製品の代わりに用いることで維持が可能となった。養殖への応用:宮崎県で海面養殖されているヤマメの血中IGF-I量を測定した。結果、海水に移行した群の血中IGF-I量は淡水で飼育した群よりも高値を示し、海水中で成長が促進されたと考えられた。本年度の大きな目標の一つとして、融合パートナーを持たない組換えIGFBP-1aを作製し、それに対する抗血清を得ることを掲げていた。そこで、融合蛋白を酵素的に切断した組換え蛋白を家兎に免役して抗血清を作製したところ、その特異性が確認され、免疫測定系の確立に向けて大きく前進した。現在、IGFBP-1aの測定系を確立中である。また、IGFBP-1bに関しては、測定系の条件を最適化するとともに、米国の研究者との共同研究で海洋を回遊中のギンザケの血中量を測定した。その結果、本測定系をツールとして用いることで、回遊中の魚の成長の停滞度合いが評価出来る可能性を示した。成長調節のメカニズムの解析に関しては、脳下垂体におけるIGF-IのGH放出調節作用が組換えIGFBP-1aと-1bによってどのように修飾されるのかを解析することが出来た。成果は国際学会で発表され、現在、論文を投稿中である。本年度は、宮崎県において実際に海面養殖されているヤマメから試料を得て、その成長を評価できた。また、海水適応能を持つと考えられるスモルト様個体と持たないと考えられるパー個体を選別し、それらを人工海水に移行して海水適応能を評価した。その結果、スモルト様個体であっても海水適応能が十分でない可能性が考えられた。このことは、淡水中での飼育方法に改善が必要であることを示唆しており、次年度の研究の展開につながる重要な知見が得られたと言える。これらのことから、「おおむね順調に進行している」と判断した。

本研究は、サケ科魚類においてインスリン様成長因子(IGF)とその結合蛋白(IGFBP)による成長の調節メカニズムを理解するとともに、それらをツールとして用いて各地域における増養殖業に応用することを目的としている。本年度は以下の成果を得た。ツール作り:サケ科魚類血中の主要IGFBPのうち、IGFBP-2aと-2bについて大腸菌発現系を用いた組換え蛋白の作製を行った。まずIGFBP-2をヒスチジンタグ(His)を付加した蛋白として発現させ、可溶化後、ニッケルカラムにて精製した。これらのHis.rsIGFBP-2はIGF-I結合能を有していることを確認し、タグ付きではあるが、機能的なサケ組換えIGFBP-2が作製された。指標確立:平成28年度に作製した組換えIGFBP-1aとそれに対する抗血清を用いて免疫測定系を確立した。すなわち、組換えIGFBP-1aをビオチン標識し、競合法による時間分解蛍光免疫測定系(TR-FIA)を魚類で初めて確立した。サクラマスの血中IGFBP-1a量は給餌・絶食には反応を見せなかったが、スモルト化の過程で急激に上昇することが明らかになり、その機能が着目される。養殖への応用:ノルウェー・ユニ研究とのニジマス養殖に関する共同研究で、海水に馴致した個体において、血中IGF-I量が個体の成長率と正の相関を示すことが明らかになった。宮崎では、ヤマメの海面養殖試験を行い、良好な成長を示すグループを確認した。宮城と北海道では、秋にスモルト化する可能性がある系群に着目し、その潜在的な海水適応能を評価した。本年度の大きな目標の一つとして、IGFBP-1aの測定系を確立することを主要な目的の一つに掲げており、それを達成した。サクラマスの1年魚において、その血中量を測定したところ、IGFBP-1aは、予想に反して絶食や再給餌に反応を見せなかった。このことから、IGFBP-1aの飢餓やストレスに対する反応は分泌量の変化ではなく、血中での酵素分解の度合いによって調節されていることが示唆された。また、タグ付きではあるが、IGF-I結合能を持つIGFBP-2aと-2bを調製することが可能となり、次年度以降の機能解析に用いることができると考えられた。また、本年度は、各地域における海面養殖の試みとその対象魚の生理学的評価において大きな進展が見られた。まず、ノルウェーでは、ニジマスにおいて血中IGF-Iが海水に移行された個体の成長率と正の相関を示すことから、成長指標として有用であることが明らかになった。また、宮崎県で海面養殖対象とするヤマメの系群ごとの海水適応能の特性が明らかになった。さらに、宮城県における秋にスモルト化する可能性があるサクラマスの生理学的な評価を行うとともに、北海道においてもサクラマスが秋にスモルト化する潜在能力を持つことを見出した。これらの生理学的な知見は、各地域における海面養殖用の種苗生産法を最適化する際に大きく寄与すると考えられる。これらのことから、「おおむね順調に進行している」と判断した。ツール作り:IGFBP-1aと-1bの新規サブタイプ(1a2と1b2)のcDNAをクローニングした。そして、両者をチオレドキシンとヒスチジンタグを付加した融合組換え
ライソゾーム蓄積病の神経障害におけるα-シヌクレインの役割

1)ライソソーム病の中枢神経系におけるα-シヌクレインの発現の確認GM1蓄積病、GM2蓄積病、ゴーシェ病、異染性白質ジストロフィー患者、副腎白質ジストロフィー患者の脳を抗α-シヌクレイン抗体で免疫染色した。α-シヌクレインは、全ての検体で蓄積が認められた(現在投稿中)。サンドホフ病モデルマウスであるhexb-/-マウス(SDマウス)とα-シヌクレイン遺伝子を破壊したAsyn-/-マウスを交配しhexb-/-,Asyn-/・マウス(DKOマウス)を作製した。作製したDKOマウスは、mRNAレベル、タンパクレベルでhexb及びα-シヌクレインが産生されていないことを確認した。3)DKOマウス表現型の解析DKOマウスは、12週齢頃より神経症状を呈し、15週齢頃に死亡した。神経症状、寿命に関しては、SDマウスと比較して有意な差は見られなかった。4)形態を主体とした検索DKOマウスの中枢神経系を各抗GM2,GA2抗体で免疫染色した。GM2,GA2は、SDマウスと同様程度に蓄積していた。蓄積量を定量した結果、DKOマウス,SDマウスに免疫染色の結果同様に蓄積量の違いは見られなかった。一方、中枢神経系での炎症反応をマーカーであるTNF-αの発現量、アポトーシスをTUNEL法でそれぞれ確認したが共にDKOマウスとSDマウスの間に有意な差は見られなかった。5)今後の研究α-シヌクレインは、アルツハイマー病等多くの神経変性疾患で神経細胞に蓄積していることが知られている。本研究では、サンドホフ病におけるα-シヌクレインの役割を研究したが、少なくとも個体レベルでのα-シヌクレインの影響は見られなかった。近年、神経変性疾患において毒性を持つα-シヌクレインの繊維化を防ぐためにガングリオシドがα-シヌクレインに結合することが報告された(Martinez A, Biochemistry.2007)。即ち、サンドホフ病では、蓄積しているGM2,GA2がα-シヌクレインと結合し、α-シヌクレインの毒性を結果的に抑制していることが示唆される。今後、ガングリオシドがα-シヌクレインの繊維化を抑制する詳しい機構を研究する。サンドホフ病モデル(hexb-/-)マウスとジャクソンラボラトリーより購入したアルファーシヌクレイン(asyn-/-)マウスを交配し、hexb-/-,asyn-/-マウスを作製後、5代バッククロスを行い、遺伝的背景を揃えた。作製したhexb-/-,asyn-/-マウスの脳からmRNA及びタンパク質を精製し、RT-PCR法、ウエスタンブロット法でアルファーシヌクレインの発現を調べた結果、hexb-/-,asyn-/-マウスでは、発現が認められなかった。1)運動能、寿命の比較10週齢の野生型(WT)マウス、hexb-/-マウス、hexb-/-,asyn-/-マウスの運動能を経時的に14週齢までロタロッドで測定を行い、同時に体重の測定も行った。その結果、運動能、体重共にhexb-/-マウスとhexb-/-,asyn-/-マウスの間には有意な差は見られなかった。また、寿命についてカップランマイヤーの生存曲線用いて評価したが、有意な差は見られなかった。2)病理学的解析末期である15週齢のhexb-/-マウス、hexb-/-,asyn-/-マウスの脳の組織を、HE染色を用いて組織標本を作製し、病理学的評価を行った。hexb-/-,asyn-/-マウスの脳の神経細胞は、hexb-/-マウスに比べて若干肥大しているのが確認できた。糖を特異的に染色するPAS染色法を用いて染色したところ、肥大の原因が糖脂質の蓄積によるものと示唆された。それぞれの脳からガングリオシドを精製し、HPTLC展開したところ、hexb-/-,asyn-/-マウスは、hexb-/-マウスに比べて、ガングリオシドの蓄積量が増加していることが確認できた。hexb-/-,asyn-/-マウスの脳を、Neu抗体で神経細胞の数、KB染色で脳の繊維化を評価が、目立った変化は見られなかった。hexb-/-,asyn-/-マウスは、hexb-/-マウスと比べて運動能及び寿命に変化が見られなかったが、ガングリオシドの蓄積に変化が見られた。アルファーシヌクレインは、通常ライソソームにも存在しており、ガングリオシドの蓄積によるMCBの形成に関与している可能性もある。今後、サンドホフ病におけるアルファーシヌクレインの炎症反応への関与とガングリオシドのMCBへの関与について評価していく。

作製したDKOマウスは、mRNAレベル、タンパクレベルでhexb及びα-シヌクレインが産生されていないことを確認した。3)DKOマウス表現型の解析DKOマウスは、12週齢頃より神経症状を呈し、15週齢頃に死亡した。神経症状、寿命に関しては、SDマウスと比較して有意な差は見られなかった。4)形態を主体とした検索DKOマウスの中枢神経系を各抗GM2,GA2抗体で免疫染色した。GM2,GA2は、SDマウスと同様程度に蓄積していた。蓄積量を定量した結果、DKOマウス,SDマウスに免疫染色の結果同様に蓄積量の違いは見られなかった。一方、中枢神経系での炎症反応をマーカーであるTNF-αの発現量、アポトーシスをTUNEL法でそれぞれ確認したが共にDKOマウスとSDマウスの間に有意な差は見られなかった。5)今後の研究α-シヌクレインは、アルツハイマー病等多くの神経変性疾患で神経細胞に蓄積していることが知られている。本研究では、サンドホフ病におけるα-シヌクレインの役割を研究したが、少なくとも個体レベルでのα-シヌクレインの影響は見られなかった。近年、神経変性疾患において毒性を持つα-シヌクレインの繊維化を防ぐためにガングリオシドがα-シヌクレインに結合することが報告された(Martinez A, Biochemistry.2007)。即ち、サンドホフ病では、蓄積しているGM2,GA2がα-シヌクレインと結合し、α-シヌクレインの毒性を結果的に抑制していることが示唆される。今後、ガングリオシドがα-シヌクレインの繊維化を抑制する詳しい機構を研究する。
長野県諏訪地方におけるラッパ文化の形成に関する研究

本研究は近代日本における西洋音楽と楽器の文化変容の事例研究の一つとして、長野県諏訪地域におけるラッパ文化に着目し、主に文献調査およびフィールドワークによって、その歴史と現在を明らかにした。幕末に軍隊の信号の道具として取り入れられたラッパは、明治期に日本各地の消防組の備品として広く普及した。ただし、その後の通信技術の発展によりラッパは形骸化したが、長野県においては戦後に「ラッパ隊」が音楽演奏団体として再編され、1980年代以降に「吹奏大会」が開催されたことで演奏技術水準が向上した。特に諏訪地方では消防団ラッパ隊が御柱ラッパ隊の直接の基盤となり、現在では民俗音楽として独特な文化を形成している。・昨年度からの継続調査として(研究実施計画の通り)長野県諏訪地方におけるラッパ吹奏大会(7月:岡谷市における諏訪地方におけるローカルな大会。8月:上田市における長野県消防ラッパ吹奏大会)の取材、調査。映像撮影。・昨年度からの継続調査として、長野県内の図書館等における消防・ラッパ関係資料の収集。および昭和4050年代にラッパ手をつとめていた消防団員OB、消防署員へのインタビュー調査(2月、岡谷市)。諏訪地方のラッパ文化にとって転換期ともいえる昭和50年代の情報について、当時のラッパ手の証言、当時の市町村広報等から、「ラッパ隊」という制度の成立や「吹奏大会」の成立に関して、具体的な実態の一端を明らかにすることができた。もっとも、インフォーマントの記憶の喪失、残存する史料の制限によって、不明な点も多く残っている。・本年より、近代日本における金管楽器製造の歴史を主に雑誌『ミュージックトレード』『楽器商報』等の文献、国立国会図書館におけるデジタルライブラリー等によって調査を始める。そもそもこれまで日本における西洋楽器製造業史は、ピアノやバイオリンに偏り、管楽器についてはほとんど顧みられてこなかった。そこで、さまざまな雑誌等に散在している記事や当事者の回顧録等の情報を可能な限り総合し、明治昭和期における金管楽器製造の歴史に焦点をあて、日本の金管楽器製造の観点から、ラッパの製造および普及をとらえることが可能となる。現時点では、日本管楽器、上野管楽器等、日本管楽器製造業の黎明期の情報を整理することができる基本的なデータを得た。・研究実施計画にしたがって、継続的にフィールドワークをしている、諏訪地方における消防ラッパ吹奏大会ー6月16日(岡谷市消防団の大会)、2013年7月7日(諏訪地区の大会)ー、および、長野県消防協会主催のラッパ吹奏大会(8月4日)を取材、調査した。・近年の諏訪地方の消防ラッパ文化における重要人物(岡谷市消防団のA氏)へのインタビュー調査をおこなった。従来の消防団においては、音楽経験者の団員はほとんどいなかったが、十数年前から音楽の専門的知識をもった団員が加入したことにより、吹奏技術が向上しただけでなく、演奏曲目にも変化がみられるようになった。自分たちで演奏をする曲目をアレンジ、あるいは作曲することによってレパートリーを拡大していったのだが、その中心的役割を果たしたA氏からの聞き取り調査によって、その具体的な経緯を知ることができた。・明治期におけるラッパ受容について、初期金管楽器製造についての文献調査により、国産ラッパ製造の起源として、これまでの定説となっていた明治17年大阪工廠説や、明治20年代の江川仙太郎説よりも10年以上時代をさかのぼった、「明治8年」(宮本氏)が起源である可能性があることを把握した。・これらと並行するように長野県における市町村誌、各地の消防団史、消防団員(消防組員)の個人史や回想録などの文献調査によって、とりわけ、諏訪大社の御柱にかかわる記事を渉猟することを通して、明治昭和の消防と祭礼における信号ラッパの実際的な使用の実態を明らかにする作業を継続している。また、この30数年に関しては、御柱関係の画像資料を収集整理することにより、ラッパの存在の確認に成功している。長野県諏訪地方におけるラッパ文化の一端を調査するため、7月、8月、10月の三回にわたって、消防ラッパの現地調査を行った(7月:諏訪地区消防協会主催のポンプ奏法及びラッパ吹奏大会(岡谷市)、8月:長野県消防協会主催の消防ラッパ吹奏大会(伊那市)、10月:諏訪地区消防協会主催の合同練習会(諏訪市))。ラッパ吹奏技術の向上を目的した長野県消防協会主催の消防ラッパ吹奏大会が、競技(演奏)に関する規定によって、出場団体の画一化、均質化が顕著にならざるをえないのに対し、諏訪ローカルの大会は県大会の規定に遵守しつつも、部分的に異なったルールを以前より採用しつづけている。とりわけ自由な演奏楽曲の選択に特徴がある。今年度の三回の調査においては、大会の様子をビデオ撮影した他、関係者からの聞き取り調査を行った。研究目的の一つである昭和期の実態やラッパ文化の形成プロセスについては、まだ不明な点が多いが、市町村図書館における文献調査によると、明治以降の長野県内各地において、消防組にラッパが配備され、昭和期にラッパ隊が組織され、地区大会が開催されていく経緯は、消防組(消防団)や地区によってさまざまで、それは現在の統一されたはずの県レベルのラッパ吹奏大会においても、まだ微妙な不和と軋轢として残っていることが確認できる。諏訪地方にみられる自由な楽曲創造活動は、実は吹奏楽団や管弦楽団の経験のある高度な音楽知識をもつ団員(この地方の職業音楽家で、消防団員・消防ラッパ隊員を兼ねている)によってリードされている。

ただし、その高度な知識に基づいおて創作(編曲)された楽曲は、決して高踏主義に陥らず、他のメンバーにも強く支持され、独特の音楽文化を形成している点が、きわめて興味ぶかい。継続調査を続けている長野県内各地の消防ラッパ吹奏大会の取材(茅野市における消防ラッパ吹奏大会、下諏訪町でおこなわれた諏訪消防協会主催消防ラッパ吹奏大会、大町市でおこなわれた長野県消防協会主催の消防ラッパ吹奏大会)と並行して、文献調査によって長野県(諏訪地方)における明治大正昭和期の消防ラッパ普及プロセスを追跡する作業に重点を置いた。とりわけ県内図書館でおこなった『信濃毎日新聞』DBの閲覧調査は、新聞記事という制約からくる限界はあるものの、明治昭和期の御柱祭の実態(祭礼の担い手としての消防組とラッパの存在)をある程度は明らかにすることができた。また、長野県内の市町村誌、消防団史、復刻された『大日本消防協会雑誌』の網羅的な調査と分析によって、長野県内の消防組における備品としての装備されるラッパや、演習時に鳴り響くラッパの記録を分類・整理している。明治期における国産ラッパ製造についての調査は、近年になって整備された検索が容易になったデータベース資料から、従来の定説とは異なるいくつかの事実を確認するための手がかりを得た(ただし、断片的な情報があまりにも多く、明確な事実を特定するには時間を要する)。これまでの音楽史研究は、Bugleのような簡易な西洋楽器の普及プロセスを看過してきたが、明治昭和期の消防組は(学校音楽教育には及ばないとしても)、全国的な西洋音楽(西洋楽器)伝播ルートとして考えることができると思われる。長野県諏訪地方におけるラッパ文化の形成についての文献調査をメインに、重要な背景となっている消防団(消防組)に属するラッパ隊(ラッパ手)、さらに消防団の活動と密接なかかわりを持つとみられる諏訪大社御柱祭のラッパの相関関係を視野に入れてフィールドワークを数回おこなった。明治期に登場したと思われる消防ラッパの歴史的経緯や現在の実態については、これまで明らかではなかったが、消防組に関する文献(とりわけ明治20年代後半以降の「消防組規則」をめぐる資料等)を精査することにより、公設消防組の設置を契機に、つまり明治20年代後半から大正期にかけて、消防活動の近代化とともに広くラッパが配備されていったことが明らかになった。長野県諏訪地方のラッパ文化に関していうと、これによって、直ちに御柱祭のラッパの起源が消防組にあるとは断定できないが、少なくとも戦前に、多数の民間ラッパ手が存在していたことは指摘でき、その素地になったと考えることは妥当であろう。継続調査をしてきた長野県消防協会主催のラッパ吹奏大会の取材(7月、諏訪スタジアム)に加え、諏訪大社御柱祭のラッパ隊(茅野市の団体A)を調査した。消防団におけるラッパ経験者を多く含むラッパ隊(団体Aに所属)は、御柱祭においても、消防のスタイル(編成やレパートリー)をほぼ継承し、単に祭礼を賑やかすのではなく、従来の音楽(木遣り唄)と共存しつつ、ともに御柱の曳航自体をアシストする機能を有する。もっとも、そのパフォーマンスは、消防の基本スタイルをキープしつつも、たとえば今回(2016年4月)は十数台の和太鼓との合奏を採用し、柔軟かつ創造的な変容をみせた。
顎関節疾患のMR画像における滲出液像の本態解明と診断的意義の確立

顎関節症のT2-MR画像における滲出液像(JE)の病態および診断的意義を明らかにするために以下の臨床的研究を遂行した。滲出液像の程度(Grade03)が、(1)鏡視下で評価した滑膜炎レベルと有意に相関すること、(2)回収した滑液中の総蛋白ならびに炎症性サイトカイン(IL-6、IL-8)濃度と有意に相関すること、(3)鏡視下生検した滑膜組織の炎症所見と有意に相関することを報告したが、それぞれ症例を追加して信頼度をより明確とし、さらに滑膜組織の炎症性サイトカイン染色陽性度(免疫組織化学的)との有為な相関を確認できた。以上よりJEが関節炎から生じる炎症性産物あるいは滑膜炎を反映することを明らかとした。さらに外科矯正手術施行例(30例)について手術前後の画像対比で下顎頭の下方移動量が有為にJE発現と関連することが示された。以上の結果より、顎関節症におけるJEの発現には種々の炎症物質など滑液中の蛋白量増加が関与するが、無症候群では関節腔拡大による解剖学的因子も関連する傾向も示されたことから今後引続きさらに詳細な分析が必要である。1.関節症患者55関節の滑液中の蛋白成分、サイトカイン、発痛物質の微量測定などを施行した。その結果、MR画像において滲出液陽性像を示した患者群(17関節)では陰性像群(37関節)に比べて有意に蛋白濃度ならびに可溶性Tumor Necrosis Factor Receptor(sTNFR-1)濃度が高値を示した。また4段階に分類した滲出液像の程度に相関して、蛋白、sTNFR-1、sTNFR-2のいずれも高くなる傾向を呈した。2.滑液中の微量蛋白分析(NEpHGE-SDS-PAGE)では、顎関節症IIIb型(16関節)とIV型(10関節)ではコントロール群(7関節)に比べて高い蛋白濃度(1353mg/ml vs. 2485mg/ml vs. 615mg/ml)を示した。また電気泳動による解析では22種類の分子量の蛋白バンド(14ミ700kd)がみられたが、患者群ではコントロール群に比して140kdよりも大きな分子量の蛋白が有意に発現した。3.54関節の顎関節症患者の滑膜組織中のカプサイシンレセプター(TRPV-1)の発現を免疫組織化学的に検討したところ、TRPV-1陽性所見(31/54関節)はコントロール群(8/10関節)に比べて有意ではなく、陽性細胞率と疼痛程度にも相関はなかった。顎関節症のT2-MR画像における滲出液像(JE)の病態を明確とし診断的意義を確立する病因解明ために以下の臨床的研究を遂行した。26例の顎関節症患者(OA群、ID群)および対照群(無症候者7名)の上関節腔滑液を希釈回収して生化学的分析を行った。この結果、滑液中の平均総蛋白量は患者群(OA群:2485μg、ID群:1353μg)が対照群(615μg)より有為に高値を示した。しかし患者群でのJEとの比較で一定の傾向は認めなかった。また滑液中に検出されるsubstance-Pについて、54関節の顎関節症滑膜組織において免疫組織化学的検討を行ったところ、患者群87%、対照群50%で陽性を示した。また血管内皮細胞中のsubstance-P陽性細胞比は、患者群で有為に高かったが、内視鏡診断での滑膜炎重症度との相関はなかった。また滑液中Interleukin-8(IL-8)について44例の患者の滑膜組織において免疫組織化学的検討を行ったところ、主に血管構成細胞を主体に患者群80%、対照群25%で陽性を示した。しかし滑膜組織中のIL-8陽性細胞密度はJEとの相関はなかった。以上の結果より、顎関節症におけるJEの発現には種々の炎症物質など滑液中の蛋白量が関与することが明らかとなった。今後引続きさらに詳細な分析が必要である。
固体イオニクスに基づいた電極応答理論の実験的研究

酸化物イオン伝導性固体電解質/金属伝導性電極における過電圧現象について,固体イオニクスに基づいた交流応答理論を提案すると共にその実証実験を行った.構成元素と電子構造が異なる固体電解質および電極材料の組み合わせた測定から,電極における交流応答は物質の組み合わせではなく,電極材料のみに依存していた.したがって電極における交流応答現象は電極表面または内部における物質拡散を反映していると結論できた.今回の研究では交流応答スペクトルの形状は理論と一致せず,さらに詳細な検討には新しい解析手法を開発する必要があることも明らかとなった.申請者が提案している酸素イオン伝導体/電極界面の過電圧理論の妥当性を実験により検証できる装置系の開発と,その測定を目的にする.平成26年度は既に保有する自作3室型固体電気化学測定系に電気化学酸素ポンプ型雰囲気調整装置を増設した.電気化学測定装置,マルチチャンネル型デジタルマルチメーターとのコンピューター制御ソフトを開発中である.電極界面伝導度についてはイットリア安定化ジルコニア/ランタンコバルタイト電極系およびオキシアパタイト型ランタン・シリケート/ランタンコバルタイト電極系での測定を行った.また電極材料そのものとバルク物性との相関を確認するため,ランタン・コバルタイトそのものの電気伝導度を酸素分圧と温度の関係として測定した.酸素イオン伝導体/電極系の過電圧として測定・分離される値の酸素分圧依存性,温度依存性を,電極材料であるランタンコバルタイトのバルク電気伝導度の酸素分圧,温度依存性と比較したところ,過電圧の特性は電極材料バルクの電気的性質と無関係であった.したがって電極界面伝導度は電極材料の表面酸素吸着および表面酸素拡散によって決まっていることを強く示唆する結果となった.また拡張界面伝導度の測定から,直流電圧印加状態は局所的な酸素分圧の変化と等価であることを確認した.ここまでの実験ではアルゴンと酸素の混合ガスを用いた酸素分圧域の狭い領域での測定に限られており,酸素ポンプ型雰囲気調整装置を用いて広い酸素分圧域での測定を行う必要がある.そのため装置制御系のソフトウェア開発を進める.異なる固体電解質/電極系の電極応答特性を電気化学インピーダンス法を用いて実験的に検討した.酸化物電極の電極応答特性は電極粉体の形状,焼き付け条件に強く依存していた.また電極抵抗の温度依存性等は電極物質の電気抵抗の温度依存性と全く異なっていた.この結果は酸化物電極応答は酸化物電極材料の電気的性質と無関係であることを意味する.白金を電極に用いた場合,電極応答特性は電解質の種類に依存していないことが示唆された.この結果は白金表面での吸着酸素拡散など,電解質とは無関係な現象によって現れていることを意味していた.従来の電極応答モデルでは電解質に電気二重層が生成することを仮定している.しかし固体電解質系では従来の電気二重層モデルを適用することが不適であることが明らかになった.計画通り,複数の電解質,電極の組み合わせによる酸化物イオン伝導体/電極系のインピーダンス解析が進みつつある.未だ理論として不確実な固体イオニクスに基づく電極過電圧理論・過渡応答特性について異なる固体電解質と電極から構成される半セルの系統的な実験から,申請者らが提案している理論の実証研究を遂行した.本年度はイットリア安定化ジルコニアおよびオキシアパタイト型ランタン・シリケート固体電解質と銀電極から構成される半セルを用いて,電極過電圧による交流応答特性について検討した.イットリア安定化ジルコニアとオキシアパタイト型ランタン・シリケートは全く異なる電子構造を有するにも関わらず,電極過電圧による交流応答特性は類似したものであった.もし電極過電圧が固体電解質と電極材料の界面状態に影響されるげんしょうであるなら,電解質と電極材料の組み合わせにより,電極過電圧に関わる物理パラメータは異なる値を示さなければならない.しかし実験結果は固体電解質と電極材料の組み合わせによらないこと,また昨年までの結果も併せると過電圧パラメータは電極材料の影響が強く表れていることが明らかとなった.ただし電極材料そのものの電気的性質とは異なった特性であった.したがって電極過電圧は固体電解質/電極界面によるものでは無く,電極物質の表面またはバルク内部の酸素拡散を反映していることを明らかにした.また従来型の電気化学インピーダンス解析ソフトによる解析では,物理的な意味を持たない経験則パラメータを導入せざるを得ないため,新しいタイプの解析ソフトの開発も進め,開発途上ながら実解析に用いることが可能なソフトウェアの開発にも成功した.酸化物イオン伝導性固体電解質/金属伝導性電極における過電圧現象について,固体イオニクスに基づいた交流応答理論を提案すると共にその実証実験を行った.構成元素と電子構造が異なる固体電解質および電極材料の組み合わせた測定から,電極における交流応答は物質の組み合わせではなく,電極材料のみに依存していた.したがって電極における交流応答現象は電極表面または内部における物質拡散を反映していると結論できた.今回の研究では交流応答スペクトルの形状は理論と一致せず,さらに詳細な検討には新しい解析手法を開発する必要があることも明らかとなった.既存装置と電気化学酸素ポンプ型雰囲気調整装置との連動測定調整中であり,実働測定に至っていないため.実験によって得られるインピーダンススペクトルは非理想的な形状であり,単純な理論で詳細な解析ができないことも明らかになってきた.最終年度に計画していた詳細な解析には従来法による解析では能力不足であることもわかってきた為,新たに独自の解析プログラム開発を行う必要がある.新たな解析プログラム開発は既に着手しており,5060%レベルの完成度に至っている.来年度は開発したプログラムを用いた高度なインピーダンス解析を実施する.
尿中ジアセチルスペルミンの腫瘍マーカーとしての多能性および汎用性の研究

早期大腸癌に対して高い検出感度を示す新規腫瘍マーカー尿中ジアセチルスペルミンは、大腸癌以外の種々の悪性の疾患に対しても優れた腫瘍マーカーとなる可能性がある。この検査を早期がん検出可能ながん検診項目として開発することを目的として、病院の検査室等で簡便に測定できる自動化測定試薬を開発し、さらに、大腸癌における治療効果、予後予測判定指標、呼吸器癌・膵臓癌の診断指標として優れた特性をもつことを明らかにした。ポリアミンは、細胞増殖と深く関連している物質であり、腫瘍マーカーとしての応用の可能性が長年検討されてきたが、尿中総ポリアミンに関する限りその臨床的評価は低く、現状ではほとんど利用されていない。我々はHPLC法によるポリアミンの分画測定法を確立し、ヒトの尿中の微量ポリアミン成分N^1,N^<12>-diacetylspermine(DiAcSpm)が、癌の病態とよく相関する指標であることを見出した。我々はさらに、DiAcSpm特異抗体の調製に成功してELISA法を確立し、DiAcSpmを腫瘍マーカーとして確立すべく、その性能について検討を進めている。本研究においては、大腸癌、乳癌を中心に検討した結果、いずれについてもDiAcSpmの陽性率は既存マーカー(CEA, CA19-9, CA15-3)より高いことを明らかにした。特に大腸癌において、DiAcSpmは早期大腸がんに対して60%の高い陽性検出率を示すことが明らかになった。これは、便潜血検査と匹敵する高い感度であり、注目すべき結果である。また、尿中DiAcSpmレベルは治療効果を反映して低下する一方、再発に伴って上昇する傾向があり、大腸癌の病勢をよく反映した変動を示すことも示唆された。我々はこのことに注目し、現在多数の大腸癌患者の長期にわたる経過観察を行なっている。本年度はさらに、尿中DiAcSpm値が大腸癌患者の予後とよく関連することを示唆する結果を得ることができた。すなわち、手術前の尿中DiAcSpm値が基準値未満であった約25%の偽陰性の患者が1.5年以内に予後不良となるケースはきわめて少ない一方、手術後0.5年の時点でDiAcSpm値が基準値の3倍を超えていた患者の予後は、非常に悪かった。これらの結果は、尿中DiAcSpmが、特に早期癌の診断に有用なマーカーであるだけでなく、治療効果の有効性や再発・転移の指標、患者の予後の指標としても有用な多能性の新規腫瘍マーカーとして臨床上大きな利用価値をもつことを示している。ポリアミンは、細胞増殖と深く関連している物質である。これまでは、大腸癌、を中心に検討し、DiAcSpmの陽性率は既存マーカー(CEA,CA19-9,CA15-3)より高いことを明らかにした。特に、DiAcSpmは早期大腸がんに対して60%の高い陽性検出率を示すことが明らかになった。また、尿中DiAcSpmレベルは治療効果を反映して低下する一方、再発に伴って上昇する傾向があり、大腸癌の病勢をよく反映した変動を示すことも示唆されたため、現在多数の大腸癌患者の長期にわたる経過観察を行なっている。これまでに得られた結果では、手術前の尿中DiAcSpm値が基準値未満であった約25%の偽陰性の患者が1.5年以内に予後不良となるケースはきわめて少ない一方、手術後0.5年の時点でDiAcSpm値が基準値の3倍を超えていた患者の予後は、非常に悪いことが示されている。この結果は、尿中DiAcSpmが、再発・転移の指標、患者の予後の指標としても有用な多能性の新規腫瘍マーカーとして臨床上大きな利用価値をもつことを示している。DiAcSpmのこのような優れた性能を活かし、腫瘍マーカーとして実用化するためには、測定の簡便化、精密化、自動化を推進する必要がある。今年度は、金コロイド凝集法を利用した測定試薬の開発を進め、汎用生化学自動分析機に搭載可能な試薬を作成することができた。ポリアミンは、細胞増殖と深く関連している物質であり、腫瘍マーカーとしての応用の可能性が長年検討されてきた。我々はHPLC法によるポリアミンの分画測定法を確立し、ヒトの尿中の微量ポリアミン成分N^1,N^<12>-diacetylspermine(DiAcSpm)が、癌の病態とよく相関する指標であることを見出し、DiAcSpmを腫瘍マーカーとして確立すべく、その分析法の簡便化、精密化、自動化を進めるとともに、腫瘍マーカーとしての性能について検討を進めている。

我々はすでに、DiAcSpm特異抗体の調製に成功してELISA法を確立し、さらに、金コロイド凝集法を利用した測定試薬の開発を進め、汎用生化学自動分析機に搭載可能な自動化DiAcSpm測定試薬を作成することに成功した。これらの分析法を利用して、大腸がんを中心に多数の症例について検討した結果、DiAcSpmは既存のマーカー(CEA,CA19-9)より高い検出感度を示すこと、特に早期大腸がんに対して便潜血検査と匹敵する高い感度を示すほか、DiAcSpm値の推移は大腸がんの治療効果、再発・転移の指標、患者の予後の指標としても有用であることを明らかにすることができた。今年度は、東京都職員健康診断の協力を得て、多数の健常者から尿検体の提供を受け、異常検出の基準値を設定するための健常者尿中DiAcSpmレベルについて詳細に検討した。その結果、DiAcSpm排泄量のクレアチニン補正値は男性と比較して女性は有意に高値を示すことが明らかになった。このことは今後の異常の判定の際に、大きな意味を持つ知見であると考えられる。肺がんの診断と関連して、喫煙習慣が尿中DiAcSpmレベルに影響を及ぼすかどうかについても検討したところ、喫煙は全く影響しないことが明らかになった。一方、膵臓がん患者についてDiAcSpmレベルを測定したところ、既存マーカーCA19-9ではほとんど検出できない0期およびI期のがんでDiAcSpmが高頻度で上昇することが示唆された。
服装と教育との関係史研究

本年度は本研究の初年度であるので、服装史一般、服装に関連する教育史事実、および社会史研究方法に関す内外の文献・史料の収集を第一に重視した。第二に、服装は、「制服」の例が典型であるように、教育にとっては象徴的機能を持っている。そこで、象徴に関する哲学・思想史的考察を深めることに努めた。第三に、日本の学校制服が体操服に重要な起源をもっていると考えられるので、日本への体操導入過程および体操および軍事教練の普及過程についての実証的検証にも着手した。第四に、日本近代における学校生徒服装は、「文明化」の象徴として、また身体行動の機能性の追求の観点から、伝統的和装から洋装への転換の契機を作ったと考えられる。そこで市民革命以降のヨーロッパ近代における市民服および子ども服の成立過程を、ジェンダーによる差異を考慮しつつ、実態的に考察してきた。それらに関する外国文献およびその訳書について、さらに学習を深めて行きたい。教育と服装との関係史を、日本社会の近代化過程の中に位置づけつつ、男性・女性のそれぞれをともに視野に収めながら、総合的・実証的に検討することは、先行研究の極めて乏しいテーマであるだけに、資料の調査収集とその分析に独自の努力が要請される。初年度に当たっては、予想される広範な課題に対応しうるような文献・史料の収集およびその整理に最大のエネルギーを注いだ所以である。
任意の抽象度で動作を観察できる中・高等教育向き計算機シミュレータに関する研究

情報教育の重要性の認識が高まる中,計算機の仕組みを理解させることは,それぞれの学習段階で理解の深さは異なるものの,極めて重要である.計算機の仕組みの理解には,計算機の動作を視覚的に分かりやすく見せてやることが重要であり,可視化した計算機シミュレータによるシミュレーションが有効であることが知られている.しかし,学習者の理解度に合わせた計算機の抽象化が必要であり,それぞれの抽象度に応じて,見せ方にも工夫が必要である.本研究では,任意の抽象度で動作を観察でき,かつ,シミュレーションの対象となる計算機のアーキテクチャが可変な教育用計算機シミュレータを設計・開発した.本シミュレータでは,任意の抽象度の部品を定義でき,その部品を画面上で自由に結線しながら,任意の計算機システムを構築できる.専門教育では,これらの作業のすべてを学生にやらせてもよいし,教員が部品を用意して組み立てだけを学生が行うこともできる.入門教育では,教員が計算機システムの構築を行い,学生は観察するだけで良い。また,観察に際しても予め用意した複数のレベルで観察できる機能を提供するので,興味を持った学生に対して,細部まで観察することを可能としている.本研究では,このような計算機シミュレータの構成方法を明らかにし,実際にシステムを構築した.さらに,本システムを数人の学生に試用してみて,その有効性を確かめた.情報教育の重要性の認識が高まる中,計算機の仕組みを理解させることは,それぞれの学習段階で理解の深さは異なるものの,極めて重要である.計算機の仕組みの理解には,計算機の動作を視覚的に分かりやすく見せてやることが重要であり,可視化した計算機シミュレータによるシミュレーションが有効であることが知られている.しかし,学習者の理解度に合わせた計算機の抽象化が必要であり,それぞれの抽象度に応じて,見せ方にも工夫が必要である.本研究では,任意の抽象度で動作を観察でき,かつ,シミュレーションの対象となる計算機のアーキテクチャが可変な教育用計算機シミュレータを設計・開発した.本シミュレータでは,任意の抽象度の部品を定義でき,その部品を画面上で自由に結線しながら,任意の計算機システムを構築できる.専門教育では,これらの作業のすべてを学生にやらせてもよいし,教員が部品を用意して組み立てだけを学生が行うこともできる.入門教育では,教員が計算機システムの構築を行い,学生は観察するだけで良い。また,観察に際しても予め用意した複数のレベルで観察できる機能を提供するので,興味を持った学生に対して,細部まで観察することを可能としている.本研究では,このような計算機シミュレータの構成方法を明らかにし,実際にシステムを構築した.さらに,本システムを数人の学生に試用してみて,その有効性を確かめた.計算機シミュレータの設計に際して、計算機の仕組みの教育の実態を調査し、その結果、下は論理回路レベルのシミュレーションから、上はマクロアセンブラレベルでのプログラミング教育にも対応できる計算機シミュレータを対象とすることにした。詳細設計のうち、シミュレーションエンジン設計については、シミュレーション対象の仮想計算機として、スタックマシン方式、1レジスタ方式、汎用レジスタ方式など様々な方式に対応できるように、信号の流れをそのままメッセージ送信に対応させるという方式を採用した。ただし、そのままでは、並行オブジェクトの実行機構が必要となり実装が容易ではないので、時間の管理を行うために、イベントハンドラを導入し、全てのメッセージは、一旦、イベントハンドラの時刻情報付きのイベントキューに入れて、時間順に処理するようにしている。動作モデルを低レベルな信号をそのままシミュレートしたことにより、部品の抽象度も自由に設定できるようになった。現在、AND、ORなどの論理ゲート、レジスタ、ALU、などの計算機システムを構成するのに必要な部品は完成しており、時間を追ってシミュレーションできるようになっている。ユーザインタフェースについては、計算機の内部の動作が視覚的に捉えられるように、信号の流れを色で表現できる。また、計算機の速度をスライドボリュームで自由に変更できるなど、ユーザインタフェースの大部分は完成している。シミュレータの基本機能としては、ほぼ完成しており、観察のレベルを動的に変更できる機能についての実現が残された課題である。情報教育の重要性の認識が高まる中,計算機の仕組みを理解させることは,それぞれの学習段階で理解の深さは異なるものの,極めて重要である.計算機の仕組みの理解には,計算機の動作を視覚的に分かりやすく見せてやることが重要であり,可視化した計算機シミュレータによるシミュレーションが有効であることが知られている.しかし,学習者の理解度に合わせた計算機の抽象化が必要であり,それぞれの抽象度に応じて,見せ方にも工夫が必要である.本研究では,任意の抽象度で動作を観察でき,かつ,シミュレーションの対象となる計算機のアーキテクチャが可変な教育用計算機シミュレータを設計・開発した.本シミュレータでは,任意の抽象度の部品を定義でき,その部品を画面上で自由に結線しながら,任意の計算機システムを構築できる.専門教育では,これらの作業のすべてを学生にやらせてもよいし,教員が部品を用意して組み立てだけを学生が行うこともできる.入門教育では,教員が計算機システムの構築を行い,学生は観察するだけで良い.また,観察に際しても予め用意した複数のレベルで観察できる機能を提供するので,興味を持った学生に対して,細部まで観察することを可能としている.本研究では,このような計算機シミュレータの構成方法を明らかにし,実際にシステムを構築した.さらに,本システムを数人の学生に試用してみて,その有効性を確かめた.
信用金庫・信用組合の破綻・合併が、中小零細企業に与える影響の検証

本年は研究計画最終年度となるため、データの追加購入に加え、昨年度検証結果の修正、信用金庫の合併が中小企業の資金調達行動に与える影響について検証し、さらに先行研究のサーベイを行った。昨年度の検証の修正を含め、現状得られた結果は以下の通りである。<破綻について>(1)破綻により中小企業の借入金が減少した。取引順位が高いほど影響が大きい。(2)銀行借入に窮した場合、企業は、銀行借入以外の方法、例えば企業間信用等で資金繰りをしていた。(3)1998年には特別信用保証枠が借入金の減少を補っていたと考えられる。(4)破綻後、譲渡先金融機関と取引が継続している企業数は、信金信組のケース、地銀のケースとも破綻前の約半数であった。地銀のケースでは、譲渡先金融機関と取引がなくなると、企業の借入が困難になっていた。一方、信金信組のケースでは、取引継続の場合には借入額は減少し、取引のない企業の借入額はむしろ増加していた。(5)地銀の業況が悪化すると、企業は取引金融機関数を増やす可能性があった。しかし、信金信組のケースでは企業が取引金融機関数を増やすという可能性は見出せなかった。(6)調達コスト(利払率)についても検討したが、破綻によるマイナスの影響は確認できなかった。<合併について>(8)合併吸収した信金は、取引順位が高いほど借入額が増大し、順位が低いほど減少し、4位以下ではむしろ0とは有意に減少していた。一方、合併吸収された信金の取引順位が低いほど借入額が増大した。(9)吸収した信金と取引のある企業、ならびに吸収された信金の企業の利払率は、少なくとも合併により、以前より増加する傾向にあった。唯一の例外は、吸収された信金と取引順位が1位で取引していた企業の利払率が1%有意水準で負値となり、利払率が減少していた。平成14年度は中小零細企業の「財務」・「企業情報」データのサンプリングに費やし、大阪府下400強の(中小企業庁の定義による)中小企業データ(6期分)を得た。データ数は当初計画通りである。現在、データの整理中であるが、当初計画より半年ほど遅延している。遅れを挽回すべく、早急に作業を行っている。予算制約からインターネット経由での「企業情報」の購入(東京商工リサーチ社製「tsr-van2」)を断念し、「企業情報」はそのハードコピーである閲覧可能な「東商信用録」から入手し、予算の大半を「財務」データ購入に充てた。サンプリング地域は、近年最初の信金破綻(1999年度、不動信金)や立て続けの信組破綻ならびに信金合併があったこと、「東商信用録」の利用のし易さ(当初神戸市立図書館を利用し、後に古書を入手。)、および貸出残高にみる製造業・非製造業の構成比が比較的全国と似通っているという理由から、大阪府とした。対象企業を「東商信用録近畿・北陸」1996、1998各年度版双方に掲載されている中小零細企業に絞り込み、約2万5千社のうち4215社がそれに該当した。2年分を用いた理由は次のようになる。取引金融機関が倒産する直前ほど、優良企業、特に担保価値のある資産を有する企業は借り換え動機があると予想される。このため、1998年記載の企業には、逆選択によって選ばれた企業が記載されている可能性もあり、これを可能な限り排除するため2年分のデータを用いた。予備的検証として上記4215社のうち、1999年度から2003年1月までの倒産について調べたところ、約10%がこれに該当し、元不動信金取引先は約14%であった。しかし、2つの数値に統計的差異は無かった。平成15年度は、大阪府下の中小企業について、データの追加購入および14年度に購入したデータに基づく分析を行った。追加購入したデータは、翌年度に利用する予定である。平成10、11年に破綻した信金・信組と取引のあった企業の行動を、同時期に破綻した地銀と取引のあった企業の行動、およびそれ以外の中小企業の行動と比較検討した。その結果、以下のような結論が得られている。・平成11年、破綻により企業の借入金が減少した。取引順位が高いほど影響が大きく、インパクトの大きさも地銀に劣らない。・平成10年には特別信用保証枠が、借入金の減少を補っていたと考えられる。・また平成11年、企業には、企業間信用などによる資金繰りを行っていた様子が伺われ、翌12年度にはその限界に来ていた、ないしはその必要が無くなっていたと考えられる。・破綻後、譲渡先金融機関と取引が継続している企業数は、信金信組のケース、地銀のケースとも破綻前の約半数であった。・地銀の業況が悪化すると、企業は取引金融機関数を増やす可能性があった。・調達コスト(借入金利)についても検討したが、破綻によるマイナスの影響は確認できなかった。

本年は研究計画最終年度となるため、データの追加購入に加え、昨年度検証結果の修正、信用金庫の合併が中小企業の資金調達行動に与える影響について検証し、さらに先行研究のサーベイを行った。昨年度の検証の修正を含め、現状得られた結果は以下の通りである。<破綻について>(1)破綻により中小企業の借入金が減少した。取引順位が高いほど影響が大きい。(2)銀行借入に窮した場合、企業は、銀行借入以外の方法、例えば企業間信用等で資金繰りをしていた。(3)1998年には特別信用保証枠が借入金の減少を補っていたと考えられる。(4)破綻後、譲渡先金融機関と取引が継続している企業数は、信金信組のケース、地銀のケースとも破綻前の約半数であった。地銀のケースでは、譲渡先金融機関と取引がなくなると、企業の借入が困難になっていた。一方、信金信組のケースでは、取引継続の場合には借入額は減少し、取引のない企業の借入額はむしろ増加していた。(5)地銀の業況が悪化すると、企業は取引金融機関数を増やす可能性があった。しかし、信金信組のケースでは企業が取引金融機関数を増やすという可能性は見出せなかった。(6)調達コスト(利払率)についても検討したが、破綻によるマイナスの影響は確認できなかった。<合併について>(8)合併吸収した信金は、取引順位が高いほど借入額が増大し、順位が低いほど減少し、4位以下ではむしろ0とは有意に減少していた。一方、合併吸収された信金の取引順位が低いほど借入額が増大した。(9)吸収した信金と取引のある企業、ならびに吸収された信金の企業の利払率は、少なくとも合併により、以前より増加する傾向にあった。唯一の例外は、吸収された信金と取引順位が1位で取引していた企業の利払率が1%有意水準で負値となり、利払率が減少していた。