hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内的・外的要因を取り入れた生体分子モーター能動的自己組織化法の確立

これまでに生体分子モーターを集積する方法として能動的自己組織化法を提案してきた。本研究では能動的自己組織化法における内的(構成要素の立体構造)および外的(境界条件や外部摂動)要因の役割について検討した。その結果1)生体分子モーターの螺旋構造によりリング状集積体の回転方向を制御可能であることを見出した、2)気液界面のようなエネルギー的に不安定な場では微小管が高密度に集積されることを見出した、3)伸展刺激などの外部摂動の印加により高次に秩序化された生体分子モーターの集積体が得られるということを見出した。生体分子モーターの高次元集積に向け、構造情報デザインや機械的摂動などの新たなパラメーターを取り入れた能動的自己組織化法を確立することを目的としている。以下に具体的な研究課題と実施内容を挙げる。1)立体構造をデザインした生体分子モーターの能動的集積法の確立:微小管の螺旋構造をデザインした生体分子モーター集積法を確立することを目的とし、23年度は、微小管の螺旋構造は重合条件で制御しその構造をTEMで評価してきた。2)気/液・液/液界面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:気/液/固などの界面は粒子の二次元規則配列場として利用されてきた。このような空間的制約や境界条件下での生体分子モーター集積法の確立を目的とし、23年度は境界面や膜厚の動的制御可能な集積チャンバーを作成してきた。3)凹凸構造可変な表面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:微小管などの剛直棒状分子は表面に凹凸構造などがあるとエントロピー的効果により自発的に秩序配列すると考えられる。23年度は一軸圧縮による表面凹凸構造や溝方向の動的変化に対する生体分子モーター運動の応答挙動について調べてきた。4)伸展刺激を組み合わせた生体分子モーターの能動的集積法の確立:本研究では生体分子モーターの集合体形成における一軸伸展刺激の影響、さらに伸展刺激に対する構造秩序の再構築機能についての検討を行う。23年度はまず足場材の最適化と分子モーターの固定法を確立し、平行して伸展装置の設計開発を行ってきた。5)二次元集合体を鋳型とした生体分子モーターの逐次的三次元集積法の確立:パイロット実験として課題2)で作成した二次元リング状集合体を一次鋳型とし三次元への集積が可能であることを実証した。研究課題1)立体構造をデザインした生体分子モーターの能動的集積法の確立:これまでに微小管の螺旋構造をデザインした生体分子モーター集積法の確立とリング状微小管集合体の作成および運動発現との運動特性解析を行ってきた。本年度は構造/機能情報の相関から非対称回転運動の発現機構を明らかにするとともに構造情報の伝達機構を解明した。2)気/液・液/液界面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:これまでに不均一界面での生体分子モーター集積法の確立を確立するとともに顕微鏡と組み合わせたリアルタイム観察系を構築してきた。本年度は詳細な解析結果から境界条件や閉じ込め効果、誘電率や界面張力の不均一性効果を明らかにした。3)凹凸構造可変な表面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:これまでに出一軸圧縮による表面凹凸構造や溝方向の動的変化に対する生体分子モーター運動の応答挙動について調べてきた。本年度は微小管などの剛直棒状分子がエントロピー的効果により自発的に秩序配列するとこと実証した。4)伸展刺激を組み合わせた生体分子モーターの能動的集積法の確立:これまでに歪1mm以上、周波数1kHzを上限とする伸展装置の設計開発を行ってきた。本年度は伸展刺激下での分子モーター集積を実現するとともに伸展歪や周波数、伸展パターンなどが生体分子モーター集合体に影響することを実証した。5)二次元集合体を鋳型とした生体分子モーターの逐次的三次元集積法の確立:パイロット実験として課題2)で作成した二次元リング状集合体を一次鋳型とし三次元への集積が可能であることを実証してきた。本年度は更なる高次元化を目指しリング状集合体のサイズ制御を逐次的な能動的自己組織化により実現した。1)立体構造をデザインした生体分子モーターの能動的集積法の確立:微小管の螺旋構造をデザインした生体分子モーター集積法を確立することを目的とし、微小管の螺旋構造は重合条件で制御しその構造を評価してきた。24年度はリング状微小管集合体の作成および運動発現との運動特性解析を行った。

2)気/液・液/液界面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:空間的制約や境界条件下での生体分子モーター集積法の確立を目的とし、境界面や膜厚の動的制御可能な集積チャンバーを作成してきた。24年度は顕微鏡と組み合わせたリアルタイム観察系を構築し集合体の形成過程を解析した。3)凹凸構造可変な表面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:前年度は一軸圧縮による表面凹凸構造や溝方向の動的変化に対する生体分子モーター運動の応答挙動について調べてきた。24年度は凹凸構造の変化に対する分子モーター集合体構造の自己保持能力などについて評価した。4)伸展刺激を組み合わせた生体分子モーターの能動的集積法の確立:前年度は足場材の最適化と生体分子モーターの固定法を確立し、平行して伸展装置の設計開発を行ってきた。24年度は伸展刺激下での分子モーター集積を実現させた。5)二次元集合体を鋳型とした生体分子モーターの逐次的三次元集積法の確立:パイロット実験として課題2)で作成した二次元リング状集合体を一次鋳型とし三次元への集積が可能であることを実証してきた。24年度は二次元リング状集合体や配向微小管集合体などを一次鋳型とし、自己複製的に多層集積体を構築可能であることを実証した。23年度に掲げた5つの課題1)構造制御および評価、2)集積チャンバーの設計開発、3)表面構造と運動性との相関解析、4)伸展装置の設計開発、5)三次元集積法の探索が当初の予定通り達成された。これらの成果から、当初の目的に対し概ね達成できたと評価した。25年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)24年度に掲げた5つの課題1)リング状微小管集合体の作成および運動発現との運動特性解析、2)顕微鏡と組み合わせたリアルタイム観察系の構築、3)凹凸構造の変化に対する分子モーター集合体構造の自己保持能力評価、4)伸展刺激下での分子モーター集積、5)自己複製的な多層集積法の確立が当初の予定通り達成された。上記課題を引き続き推進していく。具体的には以下のように進めていく。1)立体構造をデザインした生体分子モーターの能動的集積法の確立:24年度以降はリング状微小管集合体の作成および運動発現との運動特性解析を行う。これら構造/機能情報の相関から非対称回転運動の発現機構を明らかにしていく。2)気/液・液/液界面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:24年度以降は顕微鏡と組み合わせたリアルタイム観察系を構築し集合体の形成過程を解析する。3)凹凸構造可変な表面を利用した生体分子モーターの能動的集積法の確立:24年度以降は凹凸構造の変化に対する分子モーター集合体構造の自己保持能力などについて評価していく。4)伸展刺激を組み合わせた生体分子モーターの能動的集積法の確立:24年度以降は伸展刺激下での分子モーター集積を実現するとともに生体分子モーター集合体の自己修復機能に及ぼす影響について調べていく。5)二次元集合体を鋳型とした生体分子モーターの逐次的三次元集積法の確立:上記課題で得られる二次元リング状集合体や配向微小管集合体などを一次鋳型とし、その表面上で再び能動的自己組織化を全く同じ手順で行う。これを複数回繰り返すことで自己複製的に多層集積体を構築する。
C型肝炎ウイルスの細胞レセプター解明へのアプローチ

C型肝炎ウイルスレセプターを同定するために,感受性細胞から非感受性細胞(Cos細胞)に遺伝子(発現ベクターを用いて作製したヒト肝臓cDNAライブラリー)を導入する方法と,感受性細胞(HPB-ALL細胞)表面に存在するレセプターに対するモノクローナル抗体を作製する方法の2つのアプローチを試みた。陽性クローンの検出には,培養細胞におけるC型肝炎ウイルスの増殖をPCR(polymerase chain reaction)で検出する系を用いた。しかし,実験を進めて行くうちに,このスクリーニング法はばらつきが大きいこと,また細胞とウイルスを混合した後,細胞RNAを抽出してPCRを行なうので多数のクローンを調べるのは技術的に困難であることが次第に明らかとなった。そこで,方法を変え,C型肝炎ウイルスのエンベロープ蛋白質であるE1とE2の遺伝子をPCRで増幅して,分泌蛋白質発現用のプラスミドベクター(pSecTag)に組み込んだ。これを培養細胞に導入して分泌型E1,E2を産生し,それらの培養細胞に対する結合を指標にして陽性クローンを検出することを試みている。この方法では,cDNAライブラリーを導入した細胞の中からエンベロープ蛋白質と結合できるようなレセプター陽性細胞をパニング法を用いて集めることが可能となり,またモノクローナル抗体のスクリーニングもエンベロープ蛋白質の結合の阻害を指標にして行なうことが可能であると期待される。
三浦梅園著『玄語』のハイパーテキスト構造とその計算機への展開に関する研究

『玄語』は、その表現形態において精緻なハイパーテキスト構造を備えたテクストである。我々の当初の目的は、機械可読化の延長として、適当な関係データベースシステムを用い、『玄語』をハイパーテキストとして“復刻"することにあったが、そのためにはまず何よりも、『玄語』に特有の文章表現に見られる論理構造の理解が不可欠であることが判明した。上記の理由により、本研究課題では『玄語』特有の文章表現に表された論理構造の理解にまず焦点をあてることにした。この論理構造の理解に先立ち、藤田、西島らは典型的な非技術文書である推理小説を題材に、その論理構造の抽出アルゴリズムの検討を重ねた。その結果、文書の論理構造抽出手法について基礎的な方法論を得た。玄語の論理構造抽出法は藤田、西島らのこれら一連の研究に基礎を置くものである。赤星は、主として認知科学の立場から、非技術文書に対して、その内容(意味)を外化し、操作可能性を与えることで読者の理解・解釈作業にどのような影響を及ぼすか、検討を重ねてきた。このうち本研究課題では、非技術文書の内容(意味)に対するアウトライン・ビュー提示の有効性について検討を行った。この結果、アウトライン・ビューの作成過程と文書のハイパーテキスト化における考慮すべき点との関係につての知見を得た。北林は、『玄語』を解釈する立場から得たこれまでの知見をもとに、『玄語』のハイパーテキスト化をHTMLやBTRON OSを用いて試みた。現在、その結果はWWW上で公開されている。
米国におけるアジア系移民者の政治参加を支える移民団体に関する比較社会学的研究

平成30年度はニューヨーク市における韓国系移民組織が州政府や市政府とどのような関わりをもっているのかを調査した。ニューヨーク市におけるニューヨーク家庭相談所、ニューヨーク韓人奉仕相談所、民権センター、市民参与センターなどを訪問し、現在の活動と韓人移民の現状を調べた。平成30年度に調査を実施した韓国系奉仕組織は、州政府や市政府のサービスを受け持ち、移民者の権益増進を要求している現状を把握することができた。2018年現在、移民組織は民族別で州・市と民族移民社会をつなげる役割を果たしていることがわかった。ニューヨークの韓人社会は、米国に住みながらも民族社会別で主流社会に定着している移民の現状を示唆しているといえる。こうした米国の移民社会と比較する視点から、同じ民族である在日コリアンがどのように定着しているのかを、山口県下関市を事例として、調査してきた。その結果、韓国釜山との関釜フェリーを通じた交流の歴史を踏まえ、現在においても在日コリアンのみならず、新たに行き来するニューカマーが加わり、多種多様な民族社会を形成している点を明確にすることができた。在米コリアンについては、移民組織の活動と機能という視点から論文としてまとめている。比較研究である下関市の在日コリアンについては、論文を発表することができたので、順調に研究は進展していると判断する。今後の研究の進展は、1米国における韓人系移民者と奉仕組織との関わり、2日本における在米コリアンの共存と現代的意味についての補充調査を行う予定である。今年度の研究実績として、ニューヨーク市の韓人移民団体と地域社会のつながりについての理論的研究のために、文献資料を探して、アジア系移民の歴史とその現況の分析を試みたことが挙げられる。その際、コミュニティボートというアメリカの住民組織を取り上げ、コミュニティボートに韓人移民者がどのように関わっているのかに重点をおいて調べた。その結果、韓人移民の多いコリアンタウンにおいて、移民団体の役員がコミュニティボートへのつながりをもっていることが明確になった。たとえば、韓人会の会長は、コミュニティボートのマネージャとネットワークを形成して、コリアンタウンの祭りにコミュニティボートの協力を得ている傾向が確認できた。また、白人が住んでいるところに形成されているコリアンタウンでは、韓人会のみならず、多様な韓人移民団体の役員がかかわっていることが分かった。現在は、コミュニティボートと移民団体は緩やかな絆を形成している段階にあるといえる。こうした米国のコリアンタウンと比較するために、日本のコリアンタウンを取り上げ、調査を実施した。日本のコリアンタウンとして、戦前に近いコミュニティを保っているのは、山口県下関市の在日韓国朝鮮人である。下関市の特徴は、コリアンタウンを活用して街づくりを行っている点である。コリアンタウン地域で「リトル釜山フェスタ」という地域イベントを企画して、2001年から実行している。その結果、年2万人の人々が集まって、イベントとしては成功しているが、持続可能な街づくりを形成するために、コリアンタウンの再開発と在日韓国朝鮮人の関わりが重要となる。下関市のコリアンタウンを通じてわかったのは、コリアンタウンの韓国朝鮮人はイベントを通じて、行政と関わって、地域の中心人物になったことである。この点で、ニューヨークの韓人がコミュニティボートを通じて、地域の中心人物になるかどうかが問われている。米国ニューヨーク市での資料収集とインタビュー調査をまとめながら、比較研究としての下関市のコリアンタウンについての資料収集とインタビュー調査を行っている。調査対象者との信頼関係もあり、日本と米国での調査は順調に進んでいる。今年度の実績はニューヨーク市における在米コリアンの政治参加をコミュニティ委員会という都市内分権制度と関わらせて論文としてまとめている。この論文を踏まえて、アジア系移民の政治参加という視点から台湾系や中国系との政治参加の実績についての電話調査を行い、アジア系の政治参加について重点をおいて調べた。その結果、アジア系移民による政治参加は、韓国系、台湾系、中国系の3つのエスニックグループの関係によって左右されていることが分かった。政治参加が進んでいる台湾系は、韓国系と連携しながら、アジア系の利益を求めている。しかし、近年、中国系の台頭によって、3つのアジア系移民者の政治参加が複雑化しつつあるという新しい傾向がみられている。今後、在米コリアンを踏まえて、アジア系移民との政治参加の現状を見ていく必要があろう。こうした米国のコリアンタウンと比較するために、下関市のコリアンタウンと釜山との交流に重点をおいて、調査を実施した。下関市の在日コリアンという人的資源に加えて、関釜フェリーを通じた人々の交流が進んでおり、とくに釜山との都市交流が進んでいるという特徴をもつ。2017年は下関市と釜山市が関わって、「朝鮮通信使」の世界遺産が登録された。これによって、日本において、朝鮮通信使とゆかりをもつ地方自治体との交流も生まれてきた。朝鮮通信使をめぐって、韓国釜山と日本との交流が地域再生の資源として機能しているという可能性に着目して、今後の研究課題として、日韓の自治体交流に関する現地調査を予定している。在米コリアンの政治参加の実態をコミュニティ委員会という都市内分権制度を関わらせて調査内容を論文としてまとめている。調査対象者との信頼関係も持続しており、米国での調査は順調に進んでいる。

平成30年度に調査を実施した韓国系奉仕組織は、州政府や市政府のサービスを受け持ち、移民者の権益増進を要求している現状を把握することができた。2018年現在、移民組織は民族別で州・市と民族移民社会をつなげる役割を果たしていることがわかった。ニューヨークの韓人社会は、米国に住みながらも民族社会別で主流社会に定着している移民の現状を示唆しているといえる。こうした米国の移民社会と比較する視点から、同じ民族である在日コリアンがどのように定着しているのかを、山口県下関市を事例として、調査してきた。その結果、韓国釜山との関釜フェリーを通じた交流の歴史を踏まえ、現在においても在日コリアンのみならず、新たに行き来するニューカマーが加わり、多種多様な民族社会を形成している点を明確にすることができた。在米コリアンについては、移民組織の活動と機能という視点から論文としてまとめている。比較研究である下関市の在日コリアンについては、論文を発表することができたので、順調に研究は進展していると判断する。今後の本研究課題は米国での移民社会と地域社会の関わり、下関史での外国人と地域社会の関わりについて、補充調査を行う予定である。本年度は、移民団体の中心人物の生活史に焦点をおいて、移民が個人に与えた影響を踏まえてまとめる予定である。なお、調査結果を論文としてまとめる予定である。今後の本研究課題は、1米国におけるアジア系移民の政治参加の実態、2日本における朝鮮通信使の交流の現代的意味についての補充調査を行う予定である。とくに、1のアジア系移民調査については、台湾系の移民者に焦点をおいて、韓人移民との関わりについて調べる予定である。今後の研究の進展は、1米国における韓人系移民者と奉仕組織との関わり、2日本における在米コリアンの共存と現代的意味についての補充調査を行う予定である。その理由は、日本の下関市調査を行ったために、米国への現地調査を実施できなかったからである。その理由は、ニューヨーク市調査対象者との面接約束が取れなかったため、調査計画を見送ったことである。使用計画については、米国のニューヨーク、日本の下関市、韓国の釜山市・ソウル市への現地調査を行う予定である。2016年度2017年度の2年間、本務校において、地域文化学科アジア・オセアニア研究コース主任を務めたことにより、学生に関する会議が多くなり、海外調査(米国)に時間を割くことができなかったためである。次年度は、ニューヨークの移民組織についての補充調査を実施する計画であり、補充調査のために助成金を使用する予定である。使用計画については、米国のニューヨーク、日本の下関、韓国のソウル市への現地調査を行う予定である。
ヒト軟部腫瘍における染色体および遺伝子異常の解析

平成8年度は、新鮮組織材料よりRNAを抽出し、RT-PCR法を用いて粘液型脂肪肉腫におけるTLS/FUS-CHOPやEwing肉腫におけるEWS-FLI1等の特徴的融合遺伝子の産物の存在を確認した。また、粘液型脂肪肉腫9例のパラフィン包埋組織を用いてFISH法による特徴的染色体相互転座の検索を試みたところ、全例でt(12;16)の存在が示唆されたのに対し、他の粘液状軟部腫瘍では相互転座を認めなかったことから、FISH法の粘液型脂肪肉腫における診断学的有用性が示された。平成9年度は、滑膜肉腫、Ewing/PNET群腫瘍および粘液型脂肪肉腫を対象にパラフィン包埋組織よりRNAを抽出し、RT-PCR法による融合遺伝子産物の検出を試みたところ、滑膜肉腫では94%、Ewing/PNET群では87%、粘液型脂肪肉腫では94%の症例に各々の腫瘍に特徴的な融合遺伝子産物を検出できたことから、パラフィン包埋組織にもこの方法が応用でき、それらの腫瘍の補助的診断法として有用であることが示された。また、デスモイド腫瘍についてパラフィン包埋組織を用いたFISH法を行い、腫瘍の再発と8番染色体のtrisomyの存在に有意な相関関係があることを示した。平成10年度は、従来確定診断が困難であった肺の滑膜肉腫においてRT-PCR法でパラフィン包埋組織よりSYT-SSX融合遺伝子産物を同定することができ、この方法が臨床的に非定型的な症例の確定病理診断において強力な手技となることを証明した。さらに、隆起性皮膚線維肉腫のパラフィン包埋組織より特異的融合遺伝子産物の検出を試みたところ、73%の症例にCOLlA1-PDGFBが検出でき、それらの塩基配列の解折により、融合遺伝子の切断点は症例により様々であることが判明した。また、後腹膜の粘液型脂肪肉腫の多くは組織学的に粘液型悪性線維性組織球腫に類似しており、これらの症例では染色体・遺伝子変異も古典的粘液型脂肪肉腫と異なり、高分化型ないし脱分化型脂肪肉腫に近いことを明らかにした。平成8年度までに北九州地区を中心に収集しえたヒト軟部腫瘍は約5500症例で、その約90%は良性であり、約10%が良悪性境界病変ないし悪性腫瘍であった。最近診断された約120例においては新鮮組織材料が入手可能であり、それらのうち45例において短期培養細胞を用いて染色体分析を行ったところ、17例(38%)に種々の染色体異常が観察された。それらの中にはEwing肉腫やprimitive neuroectodermal tumorで見られる特徴的な染色体相互転座t(11;22)(2例)や脂肪腫でしばしば報告されている12番染色体長腕の異常(3例)、隆起性皮膚線維肉腫における環状染色体(1例)が含まれていた。

また粘液型脂肪肉腫などの特徴的なキメラ遺伝子の存在が知られている軟部肉腫を対象として、収集された症例の中から10症例を選びそれらの新鮮組織材料よりRNAを抽出し、RT-PCR法による検索を試みたところ、9例(90%)に特徴的なキメラ遺伝子産物の存在(粘液型脂肪肉腫におけるTLS/CHOPや骨外性Ewing肉腫のEWS/FLI-1など)が確認され、それら腫瘍における補助的診断法としての有用性が示唆された。現在、腫瘍のホルマリン固定パラフィン包埋組織からもRNAの抽出を試み、改良したRT-PCR法を用いて同様の結果がえられるか否かを検討中である。さらに今年度は特に粘液状軟部腫瘍に着目し、それら腫瘍におけるFISH法を用いた染色体の解析を行った。検索した粘液型脂肪肉腫9例では全例において同腫瘍に特徴的な染色体相互転座t(12;16)を示唆する所見が得られたのに対し、同腫瘍との鑑別が問題となりうる粘液型悪性線維性組織球腫や筋肉内粘液腫では同所見は認められなかったことからFISH法による染色体の解析は粘液状軟部腫瘍の補助的診断法として有用と考えられた。平成9年度は、これまで収集し得たヒト骨・軟部腫瘍の中から特徴的なキメラ遺伝子を有することが知られている滑膜肉腫、Ewing/PNET腫瘍及び粘液型脂肪肉腫を対象とし、それらのホルマリン固定パラフィン包埋組織よりRNAを抽出し、nested RT-PCR法によるキメラ遺伝子産物の検出を試みた。その結果、滑膜肉腫では40%、Ewing/PNET腫瘍では92%、粘液型脂肪肉腫では89%の症例に各々の腫瘍に特徴的なキメラ遺伝子産物を検出でき、また同時に行ったβ-アクチン遺伝子産物の検出においては4485%の症例に同遺伝子産物が検出できた。このことからホルマリン固定パラフィン包埋組織にもこの方法によって増幅検出可能なmRNAが比較的高頻度に含まれており、この検出法がそれら腫瘍における補助的診断法として有用であることが示された。因みに、非典型的な組織像を示したPNETの症例においても、この方法により診断を確認することができた。またFISH法を用いた染色体の解析では、今年度はデスモイド腫瘍を対象とし、最近の研究によってこの腫瘍の再発との関係が示唆されている第8染色体のtrisomyに着目し、この染色体異常と腫瘍の再発との関係についてホルマリン固定パラフィン包埋組織を用いて検討した。その結果、非再発例では12.5%に第8染色体のtrisomyが検出されたのに対し、再発例では72.7%に検出され、腫瘍の再発とこの染色体異常の有意な相関関係が示された。さらにCGH法を用いた遺伝子異常の解析では、粘液型悪性線維性組織球腫(MMFH)、粘液型脂肪肉腫、滑膜肉腫等の多岐にわたる軟部肉腫を検索したところ、種々の染色体に多くの遺伝子異常を検出でき、特にMMFHでは9qのDNAコピー数の減少が他の肉腫よりも比較的高頻度に認められた。今後組織型の種類と症例を加えて検索を続けるとともに、異常が検出された染色体・遺伝子をより細かく解析していく予定である。ホルマリン固定パラフィン包埋組織より抽出したRNAを用いたRT-PCR法により、腫瘍組織の多くからmRNAが抽出でき、粘液型・円形細胞型脂肪肉腫、滑膜肉腫、およびEwing/PNET群でそれぞれに特徴的な融合遺伝子産物を高頻度に検出することに成功した平成9年度までの結果をふまえて、これまではその診断を確定することが困難であった肺の滑膜肉腫においてホルマリン固定パラフィン包埋組織よりSYT-SSX融合遺伝子を同定することができ、この方法が臨床的に非定型的な症例の確定病理診断において強力な手技となることを証明した。さらに、隆起性皮膚線維肉腫のホルマリン固定パラフィン包埋組織より特異的融合遺伝子産物COLlAl-PDGFBの検出を試みたところ、73%の症例にCOLlAl-PDGFBが検出でき、それらの塩基配列の解析により、融合遺伝子の切断点は症例により様々であることが判明した。その病理診断学的および腫瘍発生学的意義を検討中である。
ジルコニアセラミックスの擬弾性とその功罪に関する研究

本年度は力学的観点からの追究に重点を置き、疲労き裂進展に対する擬弾性の功罪の評価を行うこととした。そこで、擬弾性を顕著に示す3Y-TZPとあまり示さない6Y-FSZを対比させながら、き裂進展速度に及ぼす周波数と荷重波形の影響を調べた。周波数は0.110Hzの範囲で変化させたが、両材料で大きな差異は認められず、いずれも応力繰返し効果と環境効果が重畳したき裂進展速度の周波数依存性が確認された。しかしながら、3Y-TZPの疲労き裂進展速度は荷重波形依存性を示し、低速負荷/高速除荷波形の場合に最も高く、高速負荷/低速除荷の場合に最も低かった。き裂開口変位の時間変化の測定から、この現象は擬弾性によるき裂先端での応力集中の緩和と密度に関係していることがわかった。さらに3Y-TZPを対象として「寿命測定からき裂進展速度を評価する方法」を用いて、擬弾性がより顕著に発現する高温下(100°Cと250°C)での疲労き裂進展に対する擬弾性の功罪を検討した。100°Cにおける疲労き裂進展抵抗は常温のそれより若干減少する傾向にあるが、250°Cでは逆にき裂進展抵抗の著しい増大がみられた。温度上昇に伴い擬弾性歪量は増加するが、早期に飽和する傾向にある。したがって100°C近傍ではき裂先端領域で擬弾性変形が速やかに終了してしまい、き裂は擬弾性枯渇域の伝播を余儀なくされるため、き裂進展抵抗は低く抑えられたと考えられる。しかしながら、250°Cでは非常に大きな擬弾性変形が起こるため、き裂先端は鈍化される。これが高いき裂進展抵抗の原因と推定される。以上のように、擬弾性はその発現の速度と大きさに依存して、ジルコニアのき裂進展特性に対し有効に作用する場合とそうでない場合があることが判明した。最近の研究で、Y_2O_3系ジルコニアにおいて時間依存型変形挙動である擬弾性が現れる事実が見い出された。本研究ではこの擬弾性挙動の基本要因の究明と機械的性質に対する功罪を明らかにすることを目的として、本年度は正方晶の相安定性を支配する結晶粒径に着目して擬弾性の発現を定量的に評価した。すなわち、3mol%Y_2O_3ジルコニア(3Y-TZP)を供試材として、超高温加熱焼成実験炉を用い14501650°Cの温度条件下で焼成熱処理を行い、正方晶粒径を0.31.7μmの範囲に制御した。これらを用いて、相安定性、破断応力、擬弾性の相関関係を調べ、以下の結果を得た。(1)粒径の異なる3Y-TZPはいずれも擬弾性挙動を示したが、飽和擬弾性歪は粒径最大の試験片で最も大きかった。(2) In-situ X線回折実験の結果、いずれの試験片においても破断直前まで応力誘起相変態は認められなかった。(3)本材料では結晶粒径を問わず、高歪速度より低歪速度の場合により高い破断応力が認められ、従来の材料とは異なる強度の逆歪速度依存性が確認された。(4)高歪速度の場合、焼成熱処理温度が高いほど、破断応力は低い傾向にあり、これは初期欠陥寸法及び結晶粒径の影響と考えられる。しかしながら、低歪速度条件下では、この傾向は見られず、結晶粒径が0.5μm程度のときに最大強度を示した。この事実は、本材料の強度が初期欠陥寸法や結晶粒径だけでなく、負荷条件に依存する擬弾性の発現形態に強く影響されていることを示すものである。
ステロイドとコレステロールの水酸化クリアランスを用いた複数CYP活性定量法の開発

CYP3Aサブファミリーは、CYPによって代謝される薬物の約50%の代謝に関係するが、その活性には数十倍の個体差を認める。そのため、CYP3Aの活性評価法の開発は、臨床における薬物投与量の個別化、および薬物相互作用の定量的な把握に役立つ。CYP3A活性評価法としては、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)や液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)を用いて内因性物質である6β位水酸化コルチゾール(6β-OHF)とコルチゾールの尿中濃度を定量する方法が既に確立されているが、HPLC法における検出時間や定量感度には改善の余地がある。また、LC-MS/MS法は導入費用が高額でありCYP3A活性評価実践の場である臨床施設への普及は容易ではない。本研究では、尿中6β-OHF及びコルチゾール濃度の迅速高感度定量法を比較的低コストで実現することを目的に、超高速液体クロマトグラフ質量分析計(UPLC-MS)を用いた定量条件を探索した。前年度までの研究成果を鑑みたところ、尿中6β-OHF及びコルチゾールの定量法として最も測定感度に優れるLC-MS/MS法に匹敵する定量感度をUPLC-MS法で実現できる可能性が示唆されたため、本年度はより高い感度を有する測定条件の確立に注力した。その結果、1検体あたりの測定時間を従来のHPLC法に比べて10分の1程度に短縮すると共に、既報のLC-MS/MS法と同等の測定感度を実現することに成功した。本法は、限られた診療時間内に多数の患者検体を分析する必要がある臨床施設でのニーズに応えるものであると同時に、LC-MS/MSの4分の1程度の価格で導入できるUPLC-MSによって高感度測定を実現できたことから臨床施設でも導入しやすく、CYP3A活性評価を通じた薬物治療の最適化に貢献するものと考えられる。UPLCにはWaters社のAcquity H-classシステムを、MSには同社のAcquity QDaを用いた。分析カラムにはCAPCELL PAK ADME(2.1 mm I.D. x 50 mm、2 μm)を、内標準物質にはデキサメタゾンを利用した。移動相には10 mMギ酸アンモニウム水溶液と2-プロパノールを用いた。イオン化はESI法のネガティブモードで行い、6β位水酸化コルチゾール(6β-OHF)をギ酸付加体(m/z = 423)として検出した。健常成人7名(2232歳、男性5名、女性2名)の朝のスポット尿を用いて、本定量法で尿中の6β-OHF濃度を定量したところ、保持時間0.7分にピークを認めた。6β-OHFの尿中濃度が101000 ng/mLの範囲内で検量線を作成した結果、相関係数0.998の原点付近を通る良好な直線が得られた(傾き: 0.0002、切片: -0.001)。6β-OHFの定量限界は5.7 ng/mL、検出限界は3.4 ng/mLであった。また、6β-OHF濃度範囲が10500 ng/mLの標準溶液で検討したところ、日内変動(n = 5)は113%と十分小さく、日間変動(n = 4)は10 ng/mLで428%とやや大きかったものの、それ以外の濃度では117%と小さかった。本定量法は、既報のLC-MS法に比べて測定感度をおよそ4倍上昇させると同時に、保持時間を15分の1に短縮させた。尿中6β-OHF濃度は個人差が大きく、加えて栄養障害などのタンパク合成低下時には薬物代謝酵素の合成も低下する可能性が示唆されている。臨床施設では限られた診療時間内に様々な病態を有する患者の検体を多数分析する必要があることを考慮すると、本法は臨床施設における迅速高感度なCYP3A活性評価を実現すると考える。「研究実績の概要」で述べた通り、UPLC-MSを用いた尿中の6β位水酸化コルチゾール(6β-OHF)濃度の定量法は現在までにほぼ確立できたことから、研究計画調書の「研究の目的」のうち、尿中6β-OHF濃度に基づくCYP3A活性の迅速高感度評価は概ね達成されたと判断する。しかし、本定量法の確立に至るまでには分析装置であるUPLC-MSのメンテナンスに当初の想定を上回る時間を要したため、本研究の進捗状況は「遅れている」と判定した。UPLC-MSは本研究の開始6か月前に導入した比較的新しい装置であり、装置トラブル発生時の対応に申請者が十分精通出来ていなかったことが研究の進捗を遅らせた主たる原因と考える。一方で、本報告書作成時(現在)では、装置トラブルの対処法を申請者は熟知しており、申請2年目の研究は1年目に比べて円滑に進行すると見込んでいる。また、現在のところ本定量に要する時間は1検体当たり10分と短時間であり、実験条件の検討や患者検体の測定を速やかに実行できることから、研究の進捗の遅れを取り戻すことは可能であると考える。

イオン化はESI法で行い、6β位水酸化コルチゾール(6β-OHF)をギ酸付加体(m/z = 423)として、コルチゾール(F)をプロトン付加体(m/z = 363)として検出した。健常成人6名(2233歳、男性4名、女性2名)の朝のスポット尿を用いて、本定量法で尿中の6β-OHFとF濃度を定量したところ、いずれも保持時間0.7分にピークを認めた。6β-OHFとFの尿中濃度がそれぞれ101000 ng/mLと1400 ng/mLの範囲内で検量線を作成した結果、相関係数0.99の原点付近を通る良好な直線が得られた(傾き: 0.0009、切片: +0.0099)。6β-OHFとFの定量下限は8.3 ng/mLと1.0 ng/mL、検出下限は5.0 ng/mLと0.59 ng/mLであった。また、6β-OHFとFの濃度範囲が10500 ng/mLの標準溶液で検討したところ、日内変動(n = 5)は10%19%および4%8%、日間変動(n = 5)は9%19%および11%20%と実用に耐える範囲であった。本定量法は、既報のLC-MS法に比べて測定感度をおよそ4倍上昇させると同時に、保持時間を15分の1に短縮させた。本法は、限られた診療時間内に様々な病態を有する患者の検体を多数分析する臨床施設でのニーズに応えるものであると考える。平成28年度はUPLC-MSを用いた6β位水酸化コルチゾール(6β-OHF)濃度の定量法を開発したが、平成29年度は、新たに尿中コルチゾールの定量法の開発と健常成人6名の尿検体を用いて分析法バリデーションを完了した。これにより、研究計画調書に記載のステロイドホルモンをバイオマーカーに用いたCYP3Aの代謝活性評価法は確立できたと考える。現在はコレステロールおよび4β位水酸化コレステロールの定量法の開発に着手している。本研究は当初の計画では平成29年度で完了する予定であったが、平成30年度も継続することにした。従って、進捗状況としては「遅れている」と判断した。平成28年度の研究の進捗を遅らせた主要因である装置トラブルに関しては、平成29年度は個々のトラブルに対して円滑に対処することが出来たため、本件は解決済みである。一方で、平成29年度に着手したコルチゾールの定量法の開発に際して、当初は6β-OHFと同様のギ酸付加体での測定を予定していたものの、実際にはイオン強度が十分ではなかったためプロトン付加体としての検出に測定計画を変更した。本件が平成29年度の研究の遅滞の要因と考える。現在までに、コルチゾールのプロトン付加体としての定量は6名分のサンプルを用いた検討を通じて妥当な方法であることが既に確認できている。すなわち、コルチゾールの定量法開発に伴って発生した計画遅延の原因は既に解決しており、平成30年度は研究計画調書の予定に従ってコレステロールおよび性ステロイドの測定系の考案に集中できると考える。CYP3Aサブファミリーは、CYPによって代謝される薬物の約50%の代謝に関係するが、その活性には数十倍の個体差を認める。そのため、CYP3Aの活性評価法の開発は、臨床における薬物投与量の個別化、および薬物相互作用の定量的な把握に役立つ。CYP3A活性評価法としては、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)や液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)を用いて内因性物質である6β位水酸化コルチゾール(6β-OHF)とコルチゾールの尿中濃度を定量する方法が既に確立されているが、HPLC法における検出時間や定量感度には改善の余地がある。また、LC-MS/MS法は導入費用が高額でありCYP3A活性評価実践の場である臨床施設への普及は容易ではない。
加齢黄斑変性症の病態における分子生物学的メカニズム

マウスを持続的光刺激後(700Lux、3日間)、網膜におけるVEGF遺伝子発現が誘導されることをリアルタイムPCRで確認した。さらにビタミンA欠乏マウスに対して同様の光刺激を行って、上記のVEGF遺伝子誘導が認められなかった。ビタミンA欠乏マウスの血中ビタミンA濃度はコントロールマウスの約1/4であり、また網膜電図でa波がコントロールの約1/3となっており、ビタミンA欠乏マウスであることを確認している。これらの事実は、光刺激が加齢黄斑変性の一因となりうることを示していると考えられる。光刺激による網膜のストレスに対して抗アポトーシス作用のあるVEGFが誘導されるが、レスキューされずそのまま萎縮してしまったものがドライタイプで、一方レスキューされるも新生血管が生じてしまったものがウエットタイプではないかと推測している。さらに網膜芽細胞腫Y79に対して持続的光刺激後(3日間)tRNAを回収し、コントロールと比してどのような遺伝子が動いているのかマイクロアレイで検討中である。(1)C57BL/6マウスに可視光刺激(可視光源付マウスゲージ内にて72時間刺激)をして、網膜におけるVEGF遺伝子の誘導の経時的変化を検索した。光刺激した群とコントロール群から得られた網膜からRNA(ISOGEN, Nippongene用いる)を使ってmRNAを抽出し、RT-PCR法やリアルタイムにて検討した。結果として、経時的にVEGF遺伝子誘導が行われることが確認できた。またアトロピンにて散瞳させ、より光刺激が眼底に届くようにしたときその遺伝子誘導がさらに促進された。光刺激をしたマウスの硝子体中のVEGF蛋白をELISA(タカラVEGF測定キット)にて測定したり、免疫染色でその遺伝子発現の特におこっている部位を確認した。(2)上記のVEGF遺伝子誘導がレチノイン酸を介したものであるかどうかを調べるために、ビタミンA欠乏マウスを作成し、上記と同様の実験をすすめた。ピタミンA欠乏かどうかERGでA波の減弱を確認した(やく30%に減弱)。またSRLに血中ビタミンA濃度測定を測定した。コントロール群に比してビタミンA欠乏マウス群では約34分の1のビタミンA濃度であった。可視光線による網膜におけるVEGF遺伝子の誘導は認められなかった。(3)VEGF遺伝子以外に可視光線による網膜における遺伝子発現を見るために、マイクロアレイを実施中である。Y79網膜芽細胞腫に蛍光電球にて持続的光刺激をして、遮光したコントロール群と刺激群での遺伝子発現の差をみるためにマイクロアレイを行っている。特にわれわれは血管新生に関係する遺伝子発現に注目している。
脳卒中後高次脳機能障害の皮質・皮質下相互作用による脳活動ガイド下介入治療

皮質ー皮質下間相互作用として前頭葉ー脳幹ー小脳ー視床経由神経ループに注目、橋、小脳、視床の各病変による前頭葉皮質機能への影響を安静時脳SPECTおよび近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)で検討した。急性期視床病変患者でのSPECTで前頭葉灌流異常、語想起の有意な低下、VFT時の前頭葉NIRS計測で有意な酸素化ヘモグロビン濃度(以下[oxy-Hb])低下とVFT成績との強い正相関(R=0.75)を示した。橋、小脳各病変で、VFT遂行時の前頭葉dynamic response様式が病変部位ごとに異なることから上記ループ内で情報処理が階層的に行われている可能性が示唆された。目的:急性期脳卒中各病変(橋、小脳、視床)に伴う高次脳機能障害のメカニズムを皮質ー皮質下間相互作用の視点から、認知機能評価、SPECTにて安静時灌流異常を検索、SFX上でのVFT遂行中のNIRS計測と進め、脳dynamic反応性とVFT成績との関係性を検討する。並行して脳ダイナミック反応をオンラインでフィードバックできる環境整備とそのシステムを用いて脳活動を自らコントロールできるようになるか検証する。方法:1)急性期脳卒中各病変(橋、小脳、視床)各患者を対象にa)高次能機能評価、b)SPECT検査、c)f-NIRS、d)内的介入、e)外的介入、f)高次脳機能再評価を順次進める。2)「内発的介入のための脳反応フィードバックシステム」環境の構築:生体内の脳活動の指標として局所脳血流を非侵襲的に検出しオンラインで外部出力、リアルタイムで脳活動を視覚フィードバック・ガイドするシステムを確立し、そのモニタリング情報をもとに自らの脳活動を自在に高めたり弱めたり意図的に制御することを自己学習することができるかを健常者で検証する。結果:1)橋病変、小脳病変、視床病変各患者を対象に上記a)f)を実施した。データ収集とともに解析中である。2)「内発的介入のための脳反応フィードバックシステム」構築中である。急性期脳卒中各病変(橋、小脳、視床)に伴う高次脳機能障害のメカニズムを皮質ー皮質下間相互作用の視点から、認知機能評価、SPECTにて安静時灌流異常を検索、SFX上でのVFT遂行中のNIRS計測と進め、脳dynamic反応性とVFT成績との関係性を検討する。【方法】1)急性期脳卒中各病変(橋、小脳、視床)各患者を対象にa)高次能機能評価、b)SPECT検査、c)f-NIRS、d)内的介入、e)外的介入、f)高次脳機能再評価を順次進める。【結果】橋病変、小脳病変、視床病変各患者を対象に実施した。視床病変患者では、急性期NIRS脳反応は低下し、VFT想起数との間に相関関係を示し、慢性期になると脳反応は改善の傾向を示した。小脳病変患者も急性期でのNIRS脳反応は低下している可能性を示した。橋病変患者では、脳反応低下群と正常群に分けられた。各病変患者によって急性期のVFT遂行時脳反応パターンが異なり、かつ経時的変化も異なる経過を辿る事が示唆された。皮質ー皮質下間相互作用(Diaschisis)という概念(von Monakow, 1914)の仮説として大脳皮質ー皮質下神経連絡ループ(前頭葉ー脳幹ー小脳ー視床ー前頭葉)に注目し、橋、小脳、視床の各病変による前頭葉皮質機能への影響をNIRSで検討した。まず、急性期視床病変患者14例でSFXの灌流異常(高灌流9例、低灌流5例)、語想起の有意な低下、さらにSFX上でVFT時のNIRS計測で有意な酸素化ヘモグロビン濃度(以下[oxy-Hb])低下とVFT成績との強い正相関(R=0.75)を示した。また長期フォローした患者ではVFT成績回復ともにSFX[oxy-Hb]は線形的に上昇した(日本リハ医学総会2011)。橋、小脳各病変でも同様に検討した。小脳病変では、VFT関連dynamic responseは、健常群のそれと比べ、有意に低下し、follow-up NIRSでは認知機能が回復後もdynamic responseは低下したままであっった。一方、橋病変患者では、安静時脳SPECTでは、両側前頭連合野でhyper-perfusion,両側小脳半球でhypo-peefusionを示した。かつ、認知機能評価項目と強い相関関係を認めた(frontal hyper-perfusionとMMSE,TMT-Aとの正の相関;cerebeller-hypo-perfusionとTMT-Bとの負の相関関係)。VFT関連dynamic responseとTMT-Bの正の相関もみとめた。以上より、VFT時のNIRS計測で検出されたSFXのdynamic response様式やSPECT結果が病変部位ごとに異なることから上記ループ内で情報処理が階層的に行われている可能性が示唆された。

皮質ー皮質下間相互作用として前頭葉ー脳幹ー小脳ー視床経由神経ループに注目、橋、小脳、視床の各病変による前頭葉皮質機能への影響を安静時脳SPECTおよび近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)で検討した。急性期視床病変患者でのSPECTで前頭葉灌流異常、語想起の有意な低下、VFT時の前頭葉NIRS計測で有意な酸素化ヘモグロビン濃度(以下[oxy-Hb])低下とVFT成績との強い正相関(R=0.75)を示した。橋、小脳各病変で、VFT遂行時の前頭葉dynamic response様式が病変部位ごとに異なることから上記ループ内で情報処理が階層的に行われている可能性が示唆された。概ね計画通り進行している脳機能計測当院脳神経外科や地域連携パスで交流のある回復期病院とも連携し、研究対象患者をリクルートし研究推進してゆくおおむね予定通りの実験が遂行できている実験順番の関係で、備品等の購入時期に変更があった。提案書の計画に沿って遂行してゆく2カ所同時脳局所刺激実現のため、刺激装置導入を予定「内発的介入のための脳反応フィードバックシステム」の最適化を進めている内発的介入のための脳反応フィードバックシステム」構築450000円学会発表海外400000円国内学会発表100000円消耗品300000円等
子ども虐待による幼少期および高齢期の医療コスト増加の可視化

2年目である今年度は、幼少期の被虐待経験によって生じる高齢者の医療コストの推計について、JAGES(Japan Gerontological Evaluation Study;日本老年学的評価研究)の2013年度調査データと調査協力自治体であるK市の前期高齢者における国民健康保険のレセプトデータを連結したデータを用いて、より正確な統計モデルを用いて再度分析を行った。その結果、高齢者の属性(年齢・性別)を考慮しても、いずれかの被虐待経験を持つ高齢者(N=176)は被虐待経験を持たない高齢者(N=802)に比べて、より多くの医療費がかかっていることが確認された。同様に各虐待の影響を検討したところ、心理的ネグレクトを幼少期に経験した高齢者の医療費は、属性(年齢・性別)を考慮しても、そうでない高齢者の医療費と比較して高くなる傾向にあった。身体的虐待と医療費については、高齢者の属性(年齢・性別)を考慮すると統計的に有意な関連が見られなくなった。家庭内暴力の目撃と心理的虐待については、被虐待群とそうでない群で医療費に有意な差が見られなかった。さらに、どのような疾患が医療費の増加に寄与しているかについても、虐待種類別に検討した。最後に、これらの結果をもとに、幼少期の被虐待経験によって生じる高齢期の年間医療コストが日本全体でいくらになるかについて推計を行い、幼少期の虐待が個人の健康に及ぼす長期的影響だけでなく、その影響が日本社会に及ぼす影響まで可視化することができた。幼少期の被虐待経験によって生じる高齢者の医療コストに関して再分析を行ったため、予定より時間を要したが、その結果を国内外の学会で発表し、論文を国際学会誌に投稿中である。DPCデータを用いた虐待を受けた子どもにかかる医療コストの推計については、研究協力者との打ち合わせを行い、虐待に関するICDコードの特定などについて議論を進めている。最終年度は、DPCデータを用いた虐待を受けた子どもにかかる医療コストの推計を中心に進める予定である。具体的には、重度の身体的虐待・性的虐待・ネグレクトに関係するICDコードの特定を完了させた後、そのICDコードを用いて2008年から2014年にそれぞれの虐待で入院した子どもの数を特定し、重度の虐待の発生率を推計する。また、DPCデータから虐待により入院している子どもをサンプルとして抽出し、平均入院日数および治療費を虐待の種類別に算出し、非虐待群の医療コストとの比較を行う。研究成果については引き続き国内および海外の学会で発表を行い、論文執筆・国際学会誌への投稿を進める予定である。子ども虐待が健康に与える影響は、幼少期だけでなく高齢期にまでわたることがこれまでの研究で報告されている。しかし、日本には実際に虐待を受けた子どもを把握するシステムがないため、虐待の健康への悪影響を定量的に把握することは難しく、ほとんど研究が行われてこなかった。本研究では、DPC(Diagnosis Procedure Combination;診断群分類包括評価)データやレセプト(診療報酬明細書)データといった日本の大規模な医療データを既存調査データと合わせて利用することで、虐待によって生じる直接的な医療コストを推計することを目的とした。本年度は、JAGES(Japan Gerontological Evaluation Study;日本老年学的評価研究)の2013年度調査データと政令都市A市の前期高齢者における国民健康保険のレセプトデータを連結したデータ(N=7,257)を用いて、幼少期の被虐待経験から生じる高齢者の医療費を推計した。7,257名のうち、平成24年度と平成25年度のどちらかに医療費データがあり、かつ被虐待経験について回答のある987名を本研究の対象とした。高齢者の属性(年齢・性別)を考慮した上で、被虐待経験を持つ高齢者は被虐待経験を持たない高齢者に比べて、より多くの医療費がかかっていることが明らかになった。さらに各虐待の影響を検討した結果、心理的ネグレクトおよび身体的虐待についても、高齢期の医療費に長期的影響を与えることがわかった。このように、幼少期に被虐待経験がある高齢者の医療コストを算出することで、高齢期における虐待の健康への影響を可視化することができた。データの取得状況などを加味し、当初は平成30年度から実施予定であった高齢期の医療コストに関する研究を先に始めたが、その点以外はおおむね順調に進んでいる。本年度得られた成果は、現在論文化を進めており、9月に国際学会で口頭発表を予定している。DPCデータを用いた虐待を受けた子どもにかかる医療コストの推計についても、先行研究のレビューを順調に進めている。

家庭内暴力の目撃と心理的虐待については、被虐待群とそうでない群で医療費に有意な差が見られなかった。さらに、どのような疾患が医療費の増加に寄与しているかについても、虐待種類別に検討した。最後に、これらの結果をもとに、幼少期の被虐待経験によって生じる高齢期の年間医療コストが日本全体でいくらになるかについて推計を行い、幼少期の虐待が個人の健康に及ぼす長期的影響だけでなく、その影響が日本社会に及ぼす影響まで可視化することができた。幼少期の被虐待経験によって生じる高齢者の医療コストに関して再分析を行ったため、予定より時間を要したが、その結果を国内外の学会で発表し、論文を国際学会誌に投稿中である。DPCデータを用いた虐待を受けた子どもにかかる医療コストの推計については、研究協力者との打ち合わせを行い、虐待に関するICDコードの特定などについて議論を進めている。本年度に得られた成果をもとに、幼少期の被虐待経験が高齢者の健康に与える長期的影響について、医療コストの増加がどのような疾患によって生じているかをより詳細に検討する。また、介護費についても同様の分析を行う。さらに、政令都市A市以外にも、レセプトデータとの連結が可能なJAGES参加自治体がある場合は、同様に医療コストの分析を行い、より汎用性の高い研究へと発展させる。DPCデータを用いた虐待を受けた子どもにかかる医療コストの推計については、レビューした先行研究をもとに、重度の身体的虐待・性的虐待・ネグレクトに関係するICDコードを特定する。そのICDコードを用いて、2008年から2014年にそれぞれの虐待で入院した子どもの数を特定し、重度の虐待の発生率を推計する。さらに、DPCデータから虐待により入院している子どもをサンプルとして抽出し、平均入院日数および治療費を虐待の種類別に算出し、非虐待群の医療コストとの比較を行う。研究成果については引き続き国内および海外の学会で発表を行い、論文執筆・海外ジャーナルへの投稿を進める予定である。最終年度は、DPCデータを用いた虐待を受けた子どもにかかる医療コストの推計を中心に進める予定である。具体的には、重度の身体的虐待・性的虐待・ネグレクトに関係するICDコードの特定を完了させた後、そのICDコードを用いて2008年から2014年にそれぞれの虐待で入院した子どもの数を特定し、重度の虐待の発生率を推計する。また、DPCデータから虐待により入院している子どもをサンプルとして抽出し、平均入院日数および治療費を虐待の種類別に算出し、非虐待群の医療コストとの比較を行う。研究成果については引き続き国内および海外の学会で発表を行い、論文執筆・国際学会誌への投稿を進める予定である。米国オクラホマ大学に在籍する研究協力者との打ち合わせが研究の進捗状況に合わせて来年度以降になったため。合わせて、以下の通りに使用する予定である。1.研究協力者との打ち合わせのための外国旅費、2.学会での成果発表にかかる国内および外国旅費、3.研究打ち合わせにかかる交通費、4.論文出版のための学会誌投稿料および英文校正料、5.その他、研究に必要な備品・消耗品購入費