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超短パルスを用いた実時間分光及び理論解析に基づく反応機構の解明

紫外部に吸収を有するクロロホルムと酸素の電荷移動錯体を試料とし、可視光超短パルスレーザーによるポンプ・プローブ測定を試みた。その結果得られた分子振動の位相が正弦的であること、分子振動振幅がポンプ光強度に比例すること等から、電子励起ではなく、ラマン励振過程により分子振動が励振されていることを見出した。これらの知見から、光を用いて電子基底状態における熱反応を開始できることが明らかになり、この手法を応用して、熱反応であるクロロホルムの酸化反応機構を解析した。その結果、C-Hインサーション過程で反応が進行していることを明らかにした。超短パルスを用いて分子構造変化を分子振動の瞬時周波数変化として直接観測することにより、インジゴ染料の電子励起状態における動的過程を解析した。その結果、インジゴ染料では光励起後プロトン移動反応が進行することにより、トランスーシス異性化反応が阻害されることが明らかになった。さらに、5配位型Ru^<II>(TPP)(CO)錯体のクロロホルム溶液を試料として、励起1重項状態から励起3重項状態への項間交差過程に伴う、ポルフィリン環の伸縮振動波数の変化を直接観測した。この結果は励起状態における電子状態の動的過程と非常によい一致を示し、約1ピコ秒で、項間交差が進行することが明らかになった。また、項間交差は瞬時におこるのではなく、励起1重項状態と励起3重項状態のエネルギー曲面の交差点において、数百フェムト秒間、滞在した後に進行していることが明らかになった。ポリジアセチレンの励起子相互作用によるフォノン融合、分子性結晶、。共役高分子等の凝縮系において、分子の電子励起状態、励起子の寿命よりも短い超短パルスを用いて高密度励起すると励起分子間あるいは励起子間相互作用により、Auger過程が誘起され、その寿命が短くなることが知られている。この際、高電子励起伏態がどのように緩和するかは、非線形光学素子としての性能にかかわる興味深い問題である。そこで、励起状態における構造変化の様子を実時間分光により測定した。その結果、結合音と分子振動モード間のパラメトリック相互作用をはじめて観測することに成功した。すなわち、Auger過程により双板子一双板子相互作用した2個の励起子のうち1個はほぼ2倍のエネルギーを持った励起子の励起状態に遷移するが、その高いエネルギーのため、基底状態の高い振動順位(励起子の電子エネルギーの2倍もの振動準位)に高速に緩和すると考えられる。この高い振動励起準位ではその非調和性が顕著であり、倍音や結合音成分が期待される。これらの非調和性により発現された振動モードはAuger過程がその起源であるとすると励起光強度の2乗に比例すると考えられる。今回、結合音の励起光強度依存性を調べだ結果、確かに2乗に比例していることが確かめられ、Auger過程がその起源であることが明らかになった。さらに、差周波も低周波であるにもかかわらず、振動励起子の相互作用の結果として発生したものと考えられる。これは、励起子間のパラメトリック相互作用であり、電子のやり取りと同時に振動エネルギーのやり取りが行われていることを示している。さらに、スチルベンの異性化反応、インジゴカルミンのプロトン移動反応などの機構解析も行った。その結果、インジゴカルミンのプロトン移動反応が段階的な反応機構で進行していることを明らかにした。超短パルスを用いて分子構造変化を分子振動の瞬時周波数変化として直接観測することにより、クロロホルムの酸化反応機構を解析した。その結果、クロロホルムと酸素の電荷移動錯体に可視光パルスを照射すると、ラマン振動が励振され、C-Hインサーション機構でクロロホルムの酸化反応が進行することが明らかになった。更に、Ru^<II>(TPP)(CO)の蛍光寿命を含む励起状態のダイナミクスを超短パルスにより解析した。自然発光では、^1Q_<X(1,0)>(π,π^*)→^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)への緩和が速いため、^1Q_<X(1,0)>(π,π^*)からの蛍光を観測することは難しいが、今回、誘導放出過程により、^1Q_<X(1,0)>(π,π^*)からの蛍光を測定することが出来た。電子状態と振動との相関から、5配位型Ru^<II>(TPP)(CO)では、^1Q_<X(1,0)>(π,π^*)→^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)への緩和寿命が約230fs、^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)→^3T(π,π^*)への交換交差、および^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)→S_0への発光(蛍光)寿命が約1060fsであることを明らかにした。一方、6配位型Ru^<II>(TPP)(CO)(acetone)では^1Q_<X(1,0)>(π,π^*)→^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)への緩和

寿命が約90fs、^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)→^3T(π,π^*)への交換交差、および^1Q_<X(0,0)>(π,π^*)→S_0への発光(蛍光)寿命が約0.5psであることを明らかにした。また、1重項状態から3重項状態への項間交差は、突然おこるのではなく、徐々に変化していくことが明らかになった。紫外部に吸収を有するクロロホルムと酸素の電荷移動錯体を試料とし、可視光超短パルスレーザーによるポンプ・プローブ測定を試みた。その結果得られた分子振動の位相が正弦的であること、分子振動振幅がポンプ光強度に比例すること等から、電子励起ではなく、ラマン励振過程により分子振動が励振されていることを見出した。これらの知見から、光を用いて電子基底状態における熱反応を開始できることが明らかになり、この手法を応用して、熱反応であるクロロホルムの酸化反応機構を解析した。その結果、C-Hインサーション過程で反応が進行していることを明らかにした。超短パルスを用いて分子構造変化を分子振動の瞬時周波数変化として直接観測することにより、インジゴ染料の電子励起状態における動的過程を解析した。その結果、インジゴ染料では光励起後プロトン移動反応が進行することにより、トランスーシス異性化反応が阻害されることが明らかになった。さらに、5配位型Ru^<II>(TPP)(CO)錯体のクロロホルム溶液を試料として、励起1重項状態から励起3重項状態への項間交差過程に伴う、ポルフィリン環の伸縮振動波数の変化を直接観測した。この結果は励起状態における電子状態の動的過程と非常によい一致を示し、約1ピコ秒で、項間交差が進行することが明らかになった。また、項間交差は瞬時におこるのではなく、励起1重項状態と励起3重項状態のエネルギー曲面の交差点において、数百フェムト秒間、滞在した後に進行していることが明らかになった。
凝集誘起発光色素とAβ凝集促進ペプチドを用いたAβの簡便な定量法の開発

昨年度までの研究で、凝集誘起発光(AIE)色素であるテトラフェニルエチレン(TPE)とアミロイド繊維化促進ペプチド(AFPP)をペプチド結合で連結したプローブは、AFPPの凝集促進能とTPEのAIEとしての能力を保持したままでアミロイドβ(Aβ)と相互作用することができるため、このプローブとAβが共存すると共凝縮が起こり、その際発する蛍光強度によりAβの定量ができることを明らかにしてきた。しかしながら、水溶液中においてはTPEの高い疎水性による自己凝集のため、バックグラウンド蛍光の影響が避けられない。これを克服するためには水溶性のAIE色素の開発が必須であり、TPPのフェニル基をピリジンN-オキシドに置き換えた化合物を合成したところ、3つ以上のフェニル基をピリジンN-オキシドに変更した化合物は極めて高い水溶性を示した。また、3つのピリジンN-オキシドをもつ化合物とAFPPを結合させたプローブを様々な濃度のAβと混合し、その蛍光を測定した結果、Aβの濃度依存的に蛍光強度が変化していることからAβの定量が可能であることがわかった。一方で、これらの化合物が凝集した際に発する蛍光は、ピリジンN-オキシドの個数の増加に伴って極端に減少した。すなわち、新たに合成した一群の化合物では、バックグラウンド蛍光の減少とプローブとして求められる蛍光強度がトレードオフになるため、プローブとしての利用には適さないと考えられた。そこで、次にTPEのフェニル基のパラ位にピリジンN-オキシドを導入した化合物の合成を行なった。TPEの4つのフェニル基に順にピリジンN-オキシドを導入すると、この場合も導入数に応じて水溶性が上昇した。さらに、これらの化合物では凝集時における蛍光強度もTPEに比べて増大しており、プローブとして用いるに十分な性質を持っていることがわかった。ガン細胞の無限増殖のカギを握っているテロメラーゼの活性はテロメア鎖の長さを測定することによって見積もることができる。本研究では、テロメア鎖の相補鎖であるオリゴヌクレオチドに凝集誘起発光(AIE)色素を結合させたプローブを用いてテロメア鎖長の決定を行った。その結果、テロメア長が長くなればなるほど蛍光強度が増加し、蛍光強度からテロメア鎖長、すなわちテロメラーゼの活性を見積もることができることがわかった。この現象をアルツハイマー病の早期診断(アミロイドβ(Aβ)の定量)に応用することを目指した検討も行っているが、そのためには蛍光強度が変化する原因を特定する必要がある。様々な鎖長のテロメアを用いた検討により、その原因がテロメア鎖とプローブが二重鎖を形成したときに生じる、AIE色素とDNA二重鎖間の立体障害による回転障壁であることを明らかにした。したがって、Aβと相互作用したときにAIE色素が効果的に立体障害を受けるようなプローブを設計する必要があり、その戦略として、Aβの凝集を促進するペプチドにAIE色素を直接結合させたプローブを用いることとした。ただし、DNAに比べてペプチドは疎水性が高いため、DNAで用いたものと同じAIE色素を用いた場合には水溶液中でプローブ自身が凝集してしまい、バックグラウンド蛍光の原因となる。したがって、この検討に用いるAIE色素としては水溶性の高いものが求められる。水溶性の高い実用的なAIE色素はあまり知られていないため、そのような性質を持つ色素の合成を検討したところ、テトラフェニルエチレンのフェニル基の一部を4-ピリジル基に替え、ピリジン環を酸化してピリジン-N-オキシドにした化合物が、高い水溶性と凝集誘起発光の性質を兼ね備えていることがわかった。今後、この化合物を用いてプローブを合成し、Aβの定量について検討する予定である。AIE-DNAプローブを用いることでテロメア鎖長の定量、すなわちテロメラーゼの活性測定が可能であることが示された。これは、凝集誘起発光(AIE)色素を用いた早期診断法の開発という視点から見ると、ガンの早期発見につながる可能性がある。また、この手法は従来のテロメラーゼ活性測定法に比べて、PCRや電気泳動といった、時間がかかり作業者の技術に左右される要素の多い手順を含まず、試料にプローブを加えて蛍光を測定するだけといった極めて簡便な手法であることも、大きな利点である。この「AIE色素と生体分子を結合させたプローブにより、ターゲットとなる生体分子を定量する」という概念を、他の疾患のバイオマーカーの定量に応用するためには、蛍光の増大が起こる原因を明らかにする必要があるが、本研究における検討で、プローブに含まれるAIE色素とターゲットとなる生体分子間の立体障害がAIE色素の凝集と同様の効果を与え、蛍光強度が増加することも明らかにしている。次のターゲットとして選んだアルツハイマー病では、アミロイドβを定量することになるが、そのために用いるAIE色素は高い水溶性をもつ必要がある。こうした考察に基づき、既存のAIE色素の構造を変更することで、容易に水に溶けるAIE色素を開発した。以上の理由から、本研究は概ね順調に進展していると考えている。凝集誘起発光(AIE)色素と生命分子を連結したプローブを用いることで、アミロイドβが定量できることを明らかにしてきたが、実際の生体内濃度は非常に低いため、本研究で開発した手法では検出感度が不十分である。その最大の要因はプローブそのものが発する蛍光である。このバックグラウンド蛍光は、プローブ中のAIE色素が強い疎水性をもつにもかかわらず、バイオセンシングは基本的に水系溶媒中で行う必要があることに起因する。

したがって、AIE色素そのものに水溶性を付与することでバックグラウンド蛍光を低下させることができると考えた。まず、テトラフェニルエチレンの4個のフェニル基のうち1個から4個をピリジル基に置き換えることで親水性を付与した化合物を合成し、それぞれ親水性を確認したが、親水性の向上はわずかであった。そこで、これらの化合物のピリジン窒素を酸化することでピリジンN-オキシドに変換した化合物を合成した。ピリジンN-オキシドは電荷分離した構造をとっているため親水性の向上に対する効果は極めて高く、4つのピリジンN-オキシドをもつ化合物は容易に水に溶解し、一般的な有機溶媒には溶けない性質を示した。これらの親水性、あるいは水溶性AIE色素について蛍光測定を行い、AIEの性質を保持していることを確認した。これらの親水性AIE色素のうち、3つのピリジンN-オキシドをもつ化合物をアミロイド凝集促進ペプチド(AFPP)に結合させたプローブを作成し、Aβの定量を行った。蛍光測定の結果、Aβの濃度依存的に蛍光強度が変化していることからAβの定量が可能であることがわかった。また、Aβが存在しない場合の蛍光測定から、テトラフェニルエチレンを用いたプローブと比較すると、バックグラウンド蛍光が4分の1以下になっていることから、AIE色素の親水化が感度向上に資する可能性が示唆された。平成29年度の目標として、高い水溶性をもつ凝集誘起発光(AIE)色素の合成と、その色素を生体分子とコンジュゲートしたプローブの合成を掲げ、研究を行ってきた。これらの目標は概ね達成されているが、合成した中で最も水溶性の高いAIE色素は、その構造上の特性からコンジュゲート化が困難で、かつ蛍光強度が弱かったため、水溶性を若干犠牲にしてコンジュゲートの作成を行った。平成29年度に作成したプローブは蛍光色素とアミロイド凝集促進ペプチド(AFPP)を用いたものである。えられたプローブを様々な濃度に調整したアミロイドβ溶液に加えて蛍光測定を行ったところ、濃度依存的に蛍光が変化したことからアミロイドβの定量が可能であることがわかった。また、疎水性のAIE色素を用いて同様の検討を行った結果と比較すると、プローブそのものの蛍光が大幅に低下していることから、親水性の付与により感度を向上させようとするアプローチが正しいものであると考えられる。以上の理由から、本研究は概ね順調に進展していると考えている。昨年度までの研究で、凝集誘起発光(AIE)色素であるテトラフェニルエチレン(TPE)とアミロイド繊維化促進ペプチド(AFPP)をペプチド結合で連結したプローブは、AFPPの凝集促進能とTPEのAIEとしての能力を保持したままでアミロイドβ(Aβ)と相互作用することができるため、このプローブとAβが共存すると共凝縮が起こり、その際発する蛍光強度によりAβの定量ができることを明らかにしてきた。しかしながら、水溶液中においてはTPEの高い疎水性による自己凝集のため、バックグラウンド蛍光の影響が避けられない。これを克服するためには水溶性のAIE色素の開発が必須であり、TPPのフェニル基をピリジンN-オキシドに置き換えた化合物を合成したところ、3つ以上のフェニル基をピリジンN-オキシドに変更した化合物は極めて高い水溶性を示した。
ポリオルガノフォスファゼンの溶液および固体物性

ポリオルガノフォスファゼンとしてポリ(ビス(βーフェノキシエトキシ)フォスファゼン)(PBPEP)およびポリ(ビス(エチルアミノ)フォスファゼン)(PBEAP)を取り上げた。まずPBPEPの分別物のジオキサン溶液の光散乱および粘度から分子量Mおよび極限粘度数[η]を求め、粘度式[η]=2.06×10^<ー4>M^<0.56>(30°C)が成立することを見いだした。さらに、Mと[η]から求めた分子の特性比はポリエチレンのそれと同程度で、主鎖中にはこれまで存在すると考えられていた二重結合は存在しないことを明らかにした。次に、固体の加熱に伴う体積変化及び熱量変化を調べ、結晶化は均一核生成と生長によって進むこと、結晶化はガラス転移点と融点の間の広い温度領域で追跡できること、αおよぴβ形結晶は、それぞれ60及び30°Cで多量に生成すること、低温に放置すると融点45°Cのγ形結晶も生成して来ること、ガラス転移点から昇温しても結晶化が追跡できることなどを見いだすとともに、ガラス転移点の昇温速度依存性からガラス転移点は-7.4°Cであることを認めた。さらに、ガラス転移点以下に急冷した試料をその温度で長時間放置するとエンタルピ-緩和の起こることを見いだした。ポリジクロロフォスファゼンの完全エチルアミノ化を行なうことは非常に困難であった。少量の塩素が残りその結果少量の水酸基を持つPBEHPが得られた。このポリマ-は酢酸水溶液中で低温溶解型であるが、酢酸、酢酸水溶液あるいはトリフルオロエタノ-ル中で分解することが判った。酢酸中で最も分解し易かった。また分解は主鎖の切断およびそれに続くリン酸やアンモニアの放出を伴う機構で進むことを見いだした。ポリオルガノフォスファゼンとしてポリ(ビス(βファルキシエトキシ)フォスファゼン)(PBPEP)およびポリ(ビス(エチルアミノ)フォスファゼン)(PBEAP)を取り上げた。PBPEPではまず合成後分別して分子量、極限粘度数[η]、種々のずり応力下での溶液粘度などを求めることにより、次のように分子物性を評価した。即ち1)ジオキサン溶液では粘度式[η]=2.06×10^4M^<0 56>(30°C)が成立する。2)倉田らの方法を用いて非摂銅鎖の広がりを求め、これから分子の屈曲性パラメタ-をを評価したところ、それはポリエチレンの場合と同程度であった。従ってフォスファゼンポリマ-には主鎖中に共役二重結合があるとされてきたがそれは一重結合的である。3)分子量400万程度のPBPEPでも溶液中で非ニュ-トン流動を秘めさない。次に結晶構造制御に関する研究を行った。即ち種々の温度での等温結晶化を行い、1)結晶化は均一核生成とその成長によって進むこと、2)結晶化はガラス転移点と融点の間の温度で追跡できること、3)結晶にはα及びβ形があり、それぞれ60°C及び30°Cで多く生成すること、4)ガラス転移点から昇温しても結晶が追跡できることを見出した。PBEAPの場合完全エチルアミノ化ポリマ-は得られず、少量の塩素が残り結局少量の水酸基を持つものとなった。このポリマ-は低温溶解型であるが、溶媒である酢酸、酢酸水溶液あるいはトリフルオロエタノ-ル中で分解することが判った。分解は主鎖の切断及びそれに続くリンやアンモニアの放出を伴う機構で進むことを見出した。

ポリ(ビス(βーフェノキシエトキシホスファゼン)(PBPEP)の固体の熱的性質を示差走査熱量分析法(DSC)で調べ,昨年度にディラトメトリ-(体積測定)により得た結果と併せて検討を加えた.用いたDSC装置では低温領域(ー10040°C)でも測定可能であり,ガラス転移(Tg=ー10 ー5°C)と結晶化(特に低温での)をより明瞭に把握できるようになった.この2点について以下詳しく述べる.(1)ガラス転移PBPEPは結晶性ポリマ-であるが,ガラス転移での比熱の変化をDSCで捕らえることができ,昨年度明らかにした遅い結晶化と言う特性も加えると,希少価値の高いポリマ-であることが判明した.これは,昨年度明らかにしたように,側鎖基のかさ高さが分子のモビリティを小さくしていることによる.また,急冷して得たガラス化試料をTg直下で低温熱処理するとエンタルピ-緩和が観察された.昨年度ディラトメトリ-で見られたTg以上のTg近傍での体積緩和に対応するようなエンタルピ-緩和は見られなかった.このように,PBPEPはガラス状態の緩和機構,結晶状態と緩和機構の関係等の解析に非常に向いているポリマ-であることが判明した.(2)結晶化試料に含まれる結晶型の決定にはDSCが有効であり,昨年度のディラトメトリ-では不明瞭であったものが明らかにされた.まず,約45°Cの融点を有する新しい結晶型(γ型と命名)の存在がはっきりと捕らえことができた.γ型は低分子量に現れ易い結晶型であること,また,高温α,β型に結晶化が完了した試料でもそれを降温するとγ型がさらに出現してくることが判明した.
城下町高田・港町直江津・在郷町稲田の比較をとおしてみた雁木町家の居住特性

現在も維持されている日本の伝統的な街路空間〈雁木〉の景観について、それが支えられてきた空間的しくみを明らかにすることを目的とした。新潟県上越市の町の中から城下町高田・港町直江津・在郷町稲田を選んだ。それぞれの雁木通の景観的相違を、当初の設定や居住者の働きかけにより共用空間と町家の間で利用と所有の関係が調整された結果と捉えた。雁木通と小路が格子状をなす高田と直江津において生活領域はまったく異なる。稲田は特異な生活領域をもつ。こうした相違は町の形成過程を反映している。住宅平面から耕地分布まで町の構成要素の配置は密接に関連している。生活用水の位置が住居・屋敷・集落レベルを結ぶ要因となっている。現在も維持されている日本の伝統的な街路空間〈雁木〉の景観について、それが支えられてきた空間的しくみを明らかにすることを目的とする。居住特性とは、住居と共用空間とのシステム化された対応関係をさす。これには当初の設定や居住者による働きかけも含まれるものとする。上越市にある城下町〈高田〉・港町〈直江津〉・在郷町〈稲田〉の雁木通りの景観的相違を、それぞれの街で共用空間と町家との間で利用と所有の関係が調整された結果と捉え、変容過程からその相補的な関係を分析し、伝統的な景観が保持されてきた住み手の側の根拠を把握する。この目的を達成するため、平成24年度には、港町直江津のうち南北方向に雁木通が延びる裏砂山町通と中町通を対象として、1雁木通をはさんで向かい合う4軒ずつの並び(合計8軒)についての配置図・平面図・敷地断面図の実測、2共用空間と住居の相補関係の変容過程の把握という2段階の調査をおこなった。敷地の奥行きは約15間(約27m)あり、敷地裏側は段差となっている。段差の下に敷地境界に沿って排水路が流れる。これは町の境界を兼ねている。付属屋をもつ場合には奥行き一杯に建てられること、屋敷構えは雁木1間、主屋(ホンヤ)6間、ロウカ4間、付属屋4間と奥行きの寸法が揃っている。平面にはトオリニワがあり、主屋からロウカを経て、付属屋のアマヤを通り、敷地裏に出ることができた。共用空間として、表側の雁木または道路中央に共用井戸があった。組単位で越冬野菜を洗うことにも利用された。上水道の敷設後に道路の共用井戸はなくなった。現在も水栓が雁木に設けられ、漬け菜を洗っている。水廻りをミセに設ける町家もある。直江津祇園祭では縁台を雁木に置き山車を待つ。夏季には知人が腰掛け話しをした。このように水利用とそれに対応した屋敷構えと平面が、組単位で居住者をつなぐ契機となっていると把握できた。上越市にある城下町〈高田〉・港町〈直江津〉・在郷町〈稲田〉の雁木通りの景観的相違を、共用空間と町家との間で利用と所有の関係が調整された結果と捉え、変容過程からその相補的な関係を分析し、伝統的な景観が保持されてきた住み手の側の根拠を把握した。平成25年度には、近世前期に町立てされた在郷町〈稲田〉1丁目を対象として雁木町家の実測調査を行った。〈稲田〉は南北に流れる用水の両側に道路がとおり、雁木町家が並ぶ。向かい合う8軒の配置図を実測し、近代の変容過程を把握した。〈稲田〉では1970年代まで農業兼業の雁木町家が26軒あった。このうち2軒について平面図を実測した。2軒ともに所有耕地は屋敷の裏側と用水の反対側の両方に分布していた。敷地の間口は6m、奥行きは50mに揃い、敷地裏にミチと水路が通る。各戸は1960年頃まで付属屋を持たず、刈り取った稲を用水沿いに植えた樹木に干し、雁木町家のミセで脱穀していた。トオリニワと雁木を持つ平面構成は農業を続ける間は継承されていた。作場道が用水を横切る所には洗い場があり、農作業の帰りや野菜洗いや洗濯に共用された。用水沿い樹木には馬をつないだり物干し竿を渡したりした。〈稲田〉の街路景観は農業と水利用に対応していた。平成23年度に実測した〈高田〉と平成24年度に実測した〈直江津〉と居住特性を比較した。〈高田〉の商業、〈直江津〉の海運、〈稲田〉の農業と街ごとに産業があった。敷地形状と屋敷構えはそれに対応している。水系の敷地に対する位置は、共用装置の配置を規定し、居住特性の根拠となっていた。これにより街ごとに固有の雁木通りの景観が成立していると把握できた。

稲田は特異な生活領域をもつ。こうした相違は町の形成過程を反映している。住宅平面から耕地分布まで町の構成要素の配置は密接に関連している。生活用水の位置が住居・屋敷・集落レベルを結ぶ要因となっている。現在も維持されている日本の伝統的な街路空間〈雁木〉の景観について、それが支えられてきた空間的しくみを明らかにすることを目的とする。居住特性とは、住居と共用空間とのシステム化された対応関係をさす。これには当初の設定や居住者による働きかけも含まれるものとする。同じ上越市にある高田・直江津・稲田の雁木空間の相違を、町家と共用空間との間で利用と所有の関係が調整された結果もたらされたものと捉え、その相補的な関係を変容過程から分析し、伝統的な景観が現在まで保持されてきた住み手の側の根拠を把握する。この目的を達成するため、平成23年度には、城下町高田のうち南北方向に雁木通が延びる北本町通と南本町通を対象として、(1)雁木通をはさんで向かい合う4軒の並び(合計8軒)についての平面図・配置図・敷地断面図の実測、(2)共用空間と住居の相補関係の変容過程の把握という2段階の調査をおこなった。敷地の奥行きには25間から40間と差があるものの、敷地裏側の境界は水路により規定されている。また、道路から奥行き21間までに建物が建っていること、その建物は分棟型で雁木1間、主屋(ホンヤ)9間、ロウカ6間、付属屋5間と道路からの位置が揃っていることを把握した。雁木町家にはトオリニワがあり、主屋(ホンヤ)からロウカを経て、付属屋のアマヤを通り、敷地裏に出ることができた。裏側の水路沿いには洗い場があった。雁木町家は軒を接して建つため、トオリニワによって表側から裏側に行き来することができた。冬期には屋根雪を裏庭に下ろし、春に融けるまで待った。雪処理のため隣家との境界に塀はつくられない。夏季には裏庭に蔬菜や草花が育てられる。裏庭や洗い場付近で行き来し、花や野菜を届けている。このように開放的な裏庭が水路により束ねられ、雁木町家の居住者をつなぐ契機となっていると把握できた。研究の目的は、上越市にある高田・直江津・稲田の雁木空間の景観的相違を分析するとことにある。平成24年度は、3カ年の2年目に当たり、港町直江津の雁木空間について実測調査をおこなう予定していた。その予定は達成している。詳細には、一ヶ所の雁木通地区を調査対象と予定していたところ、裏砂山町通と天王町通の2ヶ所を実測することができた。当初計画では、隣棟間隔の大きい雁木通りを持つ直江津町家の要因として、海運業や問屋業に携わる点を予測していた。実測と聞き取りの結果、生業にかかわらず雁木をもたず塀と前庭を構える間口の大きい町家が存在することを確認できた。間口の大きな町家では土蔵を持ち、その前面を吹き抜けのあるチャノマに面させている例が多い。この特徴的な内部空間の生成過程として、聞き取りより、主屋を建て替える際に土蔵を残しチャノマを隣接させ、土蔵内部をザシキに割り当てるという改修プロセスを確認できた。通常間口(3間)の雁木町家では、敷地奥行きは約27mで、敷地裏に畑は持たず、雁木通りに共用井戸を設け、洗い場としていた例が多い。洗い場を含む雁木通りが隣戸とのつながりをもたらす場となっている。上水道の敷設に伴い、水廻りをミセに設け、雁木に面して水栓を設けた改修は多い。現在も雁木で洗い物を行っている。直江津祇園祭では縁台を雁木に置き山車を待つ。夏季には近隣住民が腰掛けて話しをした。このように水利用とそれに対応した屋敷構えと平面が、組単位で居住者をつなぐ契機となっていると把握できた。
地域歯科医療教育の体系化とアウトカム基盤型教育への応用に関する研究

本研究では、「地域歯科医療教育」で網羅すべきコンピテンシーを明示し、教育内容の体系化を図るとともに、地域医療に貢献しうる効果的な教育手法を構築する。さらにそれらを研究代表者の所属施設において2015年度より全国歯学部に先駆けて運用を開始している「アウトカム基盤型教育」カリキュラムにおいて、順次実践、検証を開始することにより、効果の高い教育手法を確立させることを目的とした。全国歯学部の教育担当者より得られた「地域歯科医療教育」に関する教育内容や実施状況の情報を分析した結果、在宅歯科医療、介護医療、口腔衛生管理等の内容が重視され、それぞれの施設が持つ各種資源や背景を効果的に活用しながら、特色ある取り組みが行われていることが明らかとなった。その上で、地域歯科医療を実践する上で求められる能力について、研究代表者所属施設の臨床教授である離島在住の歯科医師に対して半構造化インタビューを行い質的に分析したところ、地域歯科医療においては「自分自身の専門的な能力」が役立っており、「自分の能力の限界」を把握すること、また大学教育への期待としては「コミュニケーション能力(国語力を含む)」の向上が挙げられた。以上の成果をもとに、研究代表者所属施設では種々の検討を重ねながら、6年間の学部教育の学習成果(アウトカム)の一つとして「地域医療とヘルスプロモーション」を掲げ、関連する4つのコンピテンシーを設置することとした。加えて低学年時から高学年にかけて一貫したポリシーを貫く科目群を配置し運用を開始している。また、一貫した評価基準で学生の成長を確認する必要があることから、本学独自の新たなeラーニング兼評価システムとして本学医学部と共同でeポートフォリオシステムを開発している。本システムは2019年4月より運用を開始し、今後も随時改修を行う予定である。本研究では、「地域歯科医療」教育で網羅すべきコンピテンシーを明示し、教育内容の体系化を図るとともに、地域医療に貢献しうる効果的な教育手法を構築する。さらにそれらを研究代表者の所属施設で今年度より全国に先駆けて運用を開始している「アウトカム基盤型教育」カリキュラム(Outcome-based Education、以下OBEと略す)において、順次実践、検証を開始することにより、効果の高い教育手法を確立させていくことを目的として実施している。本研究では当初、下記の5段階について実施する予定とした。1全国の大学、歯科大学の教育担当者より「地域歯科医療教育」および関連する内容の教育実施状況に関する情報を収集する。2地域で活躍する歯科医師を対象に、「地域歯科医療」を実践する上で求められる能力、資質等について言語分析等を用いて詳細に検討し、前項の結果とともにモデルとなる「コア・コンピテンシー」を立案する。3得られたコンピテンシーから教育カリキュラムをデザインするとともに、OBEカリキュラムに導入する。4教育効果を検証するとともに、問題点について修正を行い、精度の高い教育プログラムを確立する。5研究全般の総括を行うとともに、他施設への導入についてサポートしていく。本研究は1より順に行っていったが、幸運なことに1については本課題の経済的支援を得ず実施することが可能となった。得られた結果も、本研究課題で得られる情報量をはるかに上回るものであり、現在分析を行っているところである。並行して、現在は2について情報収集や分析手法を含めて研究計画を立案中である。3については、平成27年度に導入した本学の学士課程カリキュラムに、得られた知見を随時導入する方向で検討を進めている。平成28年度は、まず全国の歯学部における「地域歯科医療教育」の実施状況の調査を実施予定であったが、研究代表者が所属する日本歯科医学教育学会の白書作成委員会において「地域基盤型教育」に関する、ほぼ同様の調査を行う機会が得られたため、本科研費の支弁を得ず、情報収集することが可能となった。その結果、「地域基盤型教育」では特に在宅歯科医療、介護医療、口腔衛生管理等に関する内容が重視され、これらの教育は年を追うごとに徐々に各教育施設で充実していた。一方で、各施設のおかれた地域性を背景に、それぞれが持つ教育資源を効果的に活用した結果、大学ごとに特色のある取組が行われていることが明らかとなった。地域歯科医療実践者による「地域歯科医療教育」への期待については、現在調査方法および分析方法を検討中である。当初全国の開業歯科医を対象に、Webアンケートの手法を用いて、地域歯科医療を実践する上で求められる能力、資質等について調査を行う予定であったが、まずは本学のもつ貴重な資源である離島の歯科医師から情報収集することが重要であると考えた。そこで、本学の実習先である種子島、奄美大島、与論島の各島の歯科医師(臨床講師)に対して、平成29年4月6月に半構造化インタビューを実施し質的分析を行うことを計画している。「地域歯科医療教育」のあり方とその「コア・コンピテンシー」の構築については、研究代表者が実行委員長、タスクフォースとして関わった「第7回歯科医学教育者のためのワークショップ(通称富士研)(日本歯科医学教育学会主催)」等において、セッション内で協議を行う場を持った。その結果、歯学部卒業時に持つべきコンピテンシーは大きく7項目に分類された。本研究では当初、下記の5段階について実施する予定としていた。

1全国の大学、歯科大学の教育担当者より「地域歯科医療教育」および関連する教育実施状況に関する情報を収集する、2地域で活躍する歯科医師を対象に、「地域歯科医療」を実践する上で求められる能力、資質等について言語分析等を用いて詳細に検討し、前項の結果とともにモデルとなる「コア・コンピテンシー」を立案する、3得られたコア・コンピテンシーから教育カリキュラムをデザインするとともに、本学のカリキュラムに順次、試行的に導入する、4教育効果を検証するとともに、問題点について修正を行い、より効果的な教育プログラムの開発を目指す、5研究全般の総括を行うとともに、本研究成果の他施設への応用について支援を行う、としていた。平成28年度には、1段階は既に終了し、2の情報収集を積極的に行ってきたが、得られた情報量が十分ではなく、平成30年度も引き続き情報収集を継続していく予定である。このような研究成果を待っている間にも教育を行なっていく必要があるため、3については、現段階で得られている情報を元に、教育プログラム構築に有効に活用しているところである。また、本教育プログラムを実施的に推進していく上で、電子的な学習管理評価ツールの必要性が明らかとなった。本研究では、本学で当初より運用していたeポートフォリオ・システムに大幅改修を加え、本教育プログラムの運用に適合する形にアレンジしており、平成31年度より順次導入していく計画である。全国の大学歯学部、歯科大学からの情報収集は速やかに行われたものの、実際の地域で活躍する医療者からの情報収集は想定以上に協力者数が集まらず、難航している。研究代表者の所属施設の持つ貴重な教育資源である離島で開業している臨床講師に対して半構造化インタビューを行い、情報を収集、分析を行っているところであるが、情報量の不足から、追加の情報収集を検討中である。このような背景から、本研究の目標の第一段階である「地域歯科医療」教育で網羅すべき能力(コンピテンシー)を明確にする」点は現時点で明確な結論は得られていないが、将来地域医療に貢献しうるものを育む教育カリキュラムのコンセプトは徐々に明らかとなってきている。一方で、本教育プログラムは遠隔地での実習を多く含むため、効果的な電子学習ツールが求められる。一般的に、紙媒体での実習帳を実習に持参するなどアナログな対応となっており、学習者に対する時間を空けないフィードバックや、情報の一括管理等が行える環境にない。したがって、学習者の成長を支え、可視化するとともに、その学習効果を保証する「アウトカム基盤型教育」のコンセプトを支える教育システムが未整備であることが明らかとなった。本研究では、「地域歯科医療教育」で網羅すべきコンピテンシーを明示し、教育内容の体系化を図るとともに、地域医療に貢献しうる効果的な教育手法を構築する。さらにそれらを研究代表者の所属施設において2015年度より全国歯学部に先駆けて運用を開始している「アウトカム基盤型教育」カリキュラムにおいて、順次実践、検証を開始することにより、効果の高い教育手法を確立させることを目的とした。全国歯学部の教育担当者より得られた「地域歯科医療教育」に関する教育内容や実施状況の情報を分析した結果、在宅歯科医療、介護医療、口腔衛生管理等の内容が重視され、それぞれの施設が持つ各種資源や背景を効果的に活用しながら、特色ある取り組みが行われていることが明らかとなった。
培養毛乳頭移植による毛包再構築の臨床応用に関する研究

本年度の我々の研究は、前年度確立したラット頬髭の毛乳頭細胞を使用した、毛乳頭細胞凍結保存法を用いて、臨床の場でも今後この凍結プログラムが使用可能かを見極める事である。その方法としては、頭部腫瘍や瘢痕拘縮修正術を行う際に出る正常ヒト毛乳頭細胞を患者の承諾を得て採取する。正常毛乳頭細胞は少量のため既知の方法にて培養後に使用した。前年度に我々が確立した凍結法に基づき処理した後に、コンピューターフリージングを施行した。ラットに比べ細胞の回収率は低いが保存量としては十分と考えられた。(ラット毛乳頭細胞の場合6070%に対しヒト毛乳頭細胞では、5060%であった。)解凍後のヒト毛乳頭細胞を培養系に戻すと、23日は正常の増殖過程が認められず、その後正常増殖が開始され細胞数が増加した。これら、凍結保存後のヒト毛乳頭細胞を前年度同様にヒト毛包との共培養の系に移植する予定であったが、同時期に正常ヒト毛包を得る事が出来ず、また毛乳頭細胞も十分な供給量が得られなかったため、共培養は断念した。そこで、我々は解凍ヒト毛乳頭細胞をヌードマウスの肉様膜上に移植した。3体のヌードマウスの計4箇所にそれぞれ移植し観察した。しかし、2箇所移植したヌードマウスは移植後2日目に死亡し、他の2体でも発毛は観察されなかった。本年度の我々の研究はまだこの段階である、今後解凍後のヒト毛乳頭細胞の回収率を上げる必要性があると思われた。得にラットに比べヒトの場合、解凍後の培養系に置いcontaminationを起こす確率が高い、これは手技的な問題もあるがラットにくらべるとヒト毛乳頭細胞の方がcontaminationに弱いとも考えられる。さらにヒト毛乳頭細胞においても共培養の系を試みる必要があり、これらの課題をクリアーした上で臨床試験に移りたいと考えている。我々の研究の主題は、ヒト毛乳頭細胞とヒト上皮を利用し、発毛を証明することであるが、本年度は、予備実験としてラット頬髭を用いた毛乳頭細胞の採取・培養の技術習得を行った。またこれらの培養毛乳頭細胞の凍結保存のための至適条件設定の研究を行ってきた。その結果、ラット頬髭を採取し毛乳頭組織を採取する技術的習得は実験を重ねることにより十分に得ることができた。また、これら採取した毛乳頭を培養し、多くの毛乳頭細胞を得ることは既に可能である。ラット毛乳頭細胞を凍結するプログラム及び至適条件の設定は、我々の以前よりの研究を発展させ凍結保存の再現性を高めることにより可能であった。その結果、毛乳頭細胞は5%Dulbecco's modifide Eagle's medium(DMEM)に60分静置させた後に凍結させるのが細胞の生存率が最も高いことが明らかになった。そして、毛乳頭細胞用のコンピュータープログラムを確立することができた。また、解凍後の毛乳頭細胞を培養系に戻すことにより新鮮毛乳頭と同様の増殖過程をたどることが証明された。解凍毛乳頭細胞と毛胞の共培養では外毛根鞘細胞の増殖が著しく早くまた毛乳頭細胞に近い場所より起こることがわかった。これらの結果を踏まえ今後我々は、ヒト毛乳頭細胞を使用して同様の実験を行ないそして、解凍後のヒト毛乳頭細胞をヌードラットの肉様膜に上に移植して毛法の再構築の確認を行っていきたいと考えている。将来的には、臨床において頭部瘢痕に対して培養毛乳頭細胞を移植し毛胞の発現を可能にし,ていきたい。
感情認識における心理・神経基盤解明：脳神経外科学・認知神経科学の融合

平成30年度では、表情認識課題を用いた覚醒下機能マッピングの確立を目指している。島回を刺激する部位、刺激強度、表情課題の種類の選定や課題施行回数の詳細な条件を決定し、また内受容感覚の鋭敏さの測定方法としての心拍検出課題についても条件設定を行っている。最適な条件の表情認識課題、心拍検出課題を用いて、島回およびその近傍に存在する脳腫瘍に対して覚醒下摘出術が予定されている患者に表情認識課題および心拍検出課題を施行し、データを蓄積しており、症例データの収集は順調である。平成30年度では、覚醒下手術施行数が年間約34例あり、その中で島回およびその近傍に存在する脳腫瘍症例は7例認めた。本年度は、島回腫瘍のある症例に対して、感情処理に焦点を当てる課題として、表情認知と表情が表す感情の強さの評価を求める課題を実施してきた。術前、覚醒下機能マッピング時、および術後において、表情認識課題(怒り・喜び・悲しみ・嫌悪・感情なし)を行い、どれを感じるかどうかを答えてもらうことで、表情が表す感情の種類、強さの識別に対して、島回がどのような役割を担っているかについて明らかにしたいと考えている。また、感情の理解における内受容感覚と島回の関係を明らかにするために、心拍検出課題を行ってきた。1自己の心臓の動きや体の状態に注意を向けてもらい、所定の秒数で自分の心拍数を数えてもらうという課題、2「はじめ」という合図から「終わり」というまで、何秒間の時間があったどうかを心の中で数えてもらい、その時間評価を行うという課題の、2つの課題を行っている。一定時間内に被験者が主観的に感じ取れた心拍の回数の報告と、実際に記録された心拍数を比べることによって、その個人が、自身の身体内部で生じている変化をどの程度正確に知覚できるかの指標とする。研究データの収集が順調に進行している。今後はさらなる症例を蓄積し、本年度に決定した条件を基に、島回およびその近傍に存在する脳腫瘍に対して覚醒下摘出術が予定されている患者に表情認識課題および心拍検出課題を施行し、データを蓄積していく。表情認識課題と心拍検出課題のパフォーマンス(内受容感覚の鋭敏さ)、さらに手術部位との関係性を統計学的解析にて検討することで、島回腫瘍患者における感情の中枢神経基盤・メカニズムを解明していきたい。
新規ALS原因遺伝子産物alsinの機能解析

我々は新規ALS原因遺伝子alsinの機能解析を行い、alsinがRac1/Pl3K/Akt3系路を介して常染色体優性遺伝性ALS原因遺伝子SOD1変異体の誘導する細胞死を抑制することを既に報告した(Kanekura, et. al., JBC 2004, Kanekura, et. al., JBC 2005)。本年度、我々はalsinの神経保護メカニズムの詳細な解析のためにalsinの下流であるAkt3との結合因子を探索し、その運動神経保護作用を解明した。酵母ツーハイブリッド法によりalsinの神経保護作用に必須な因子であるAkt3の結合因子を探索し、分子量60kDaの新規の蛋白BTBD10を同定した。BTBD10はAktを脱リン酸化する酵素PP2Aとも結合したこと、内在性BTBD10の発現を抑制すると内在性Aktおよび外因性Akt3のリン酸化レベルが低下すること、BTBD10を高発現することにより内在性Aktおよび外因性Akt3のリン酸化が亢進することから、BTBD10はPP2Aと結合し、その活性を抑制することによりAktのリン酸化を促進するとの仮説を立て、実際にin vitroにおいて証明した。またBTBD10を高発現させることにより、SOD1変異体が運動神経細胞株に対して発揮する神経毒性を抑制することを報告した(Nawa, et. al., 2008)。2)alsinの結合因子の探索我々は新規ALS原因遺伝子alsinの機能解析を行い、世界に先駆けてalsinのRhoGEFドメインが神経保護作用を持ち、Rac1/PI3K/Akt3系路を介して常染色体優性遺伝性ALS原因遺伝子SOD1変異体の誘導する細胞死を抑制することを報告した(Kanekura et al.,JBC 2004,Kanekura et al.,JBC 2005)。本年度、我々はalsinの神経保護メカニズムの詳細な解析を行った。また、その機能を2004年に同定された新規ALS原因遺伝子VAPBと比較し、ALS共通の発症機構の解明を目指した。常染色体劣性遺伝性ALSの原因遺伝子であるalsinはその機能損失によりALSを発症することが予測されたことから、我々はalsin RhoGEFドメインに点突然変異を挿入した優性抑制性alsin変異体を高発現したトランスジェニックマウスを作製したが、現在まで著明な表現系を認めていない。酵母ツーハイブリッド法によりalsinの神経保護作用に必須な因子であるAkt3の結合因子を探索し、分子量60kDaの新規の蛋白を同定した。この因子はalsin、Akt3の双方と結合し、さらにRNA干渉法および高発現を用いた系によりAkt3のリン酸化に必須の因子であることが示された(投稿準備中)。今後、alsinとAkt3とのシグナルをどのように調節しているのかをさらに詳細に解析予定である。3)新規ALS原因遺伝子間の機能比較alsinはそのC末端に細胞内小胞輸送に関与するVPS9ドメインを持ち、小胞輸送にも関与することが示唆されている。2004年に同定された新規ALS原因遺伝子VAPBも小胞輸送に関与すると予想されたことから、我々はalsinとVAPBの機能の比較を行った。その結果、VAPBとalsinの機能に共通性は見出さなかったが、VAPBが小胞輸送ではなく、小胞体ストレスに関与するとの新規の所見を見出したため報告した(Kanekura et al.,JBC 2006)我々は新規ALS原因遺伝子alsinの機能解析を行い、alsinがRac1/Pl3K/Akt3系路を介して常染色体優性遺伝性ALS原因遺伝子SOD1変異体の誘導する細胞死を抑制することを既に報告した(Kanekura, et. al., JBC 2004, Kanekura, et. al., JBC 2005)。2)alsinの結合因子の探索
『本朝故事因縁集』成立過程の考察－領主権力の変動と説話集成立を巡って

本研究は元禄2年刊行の『本朝故事因縁集』の形成過程と、地方写本のその享受を考察するものである。同書所収説話には、特定の地域を舞台とする説話が多く見出せる。さらに共通する地域を舞台とする説話は、時期的、内容的な類似性も指摘できる。例えば出雲国を舞台とする説話には、17世紀前半の武家に関わる話が多い。これらの情報から出雲国、摂津国など説話集形成の拠点を具体的に見いだすことができる。特に出雲国では藩祖松平直政周辺で説話収集があったと考えられる。これらは地域の「由緒」や家の「祖」を記録する写本に引用されていく。自己の来歴の情報源として版本を享受することが『本朝故事因縁集』に関し起こっているのである。当該研究は、近世期の領主権力と説話との関係を詳らかにすることを目的とした研究の一環として、『本朝故事因縁集』所収の松江藩に関する説話群を介してその形成過程を考察するとともに、説話個々の形成契機を可能な限り明らかにするものである。『本朝故事因縁集』には松平直政治世期の松江の武家に関する説話がまとまって見出せるが、これらを一群のものと捉え、直政治世期の松江藩の説話が同書に含まれるに至った背景を検討する。また明治まで続いた松江藩松平家の初代である直政周辺の説話が同書にまとまって含まれることの意味を明確にする。さらにそれらが地域社会で再受容されるにあたっての変容を、時代状況、地域社会の状況を踏まえつつ把握する。さらに、説話が説話集に含まれる過程を具体的にすることで、説話生成契機と説話集における記述との乖離と、その意味を把握することができる。また『本朝故事因縁集』は近世の文学世界に様々な影響を与ており、近世文学世界の根幹をなす作品の一つといえる。しかし同書の研究は進展しておらず、まとまった研究論文としては申請者による「『本朝故事因縁集』をめぐる考察ー周防国を中心として」(『国語と国文学』平成24年12月号)があるのみである。これは周防国を中心として、説話集生成契機を明らかにしたものであるが、当該研究は、これを発展させ松江を中心に説話集形成過程を考察する。元禄2年刊行の説話集『本朝故事因縁集』は『一夜船』や『本朝怪談故事』等様々な作品との影響関係が指摘される。近世文学世界の根幹をなす作品の一つといえる。この論文では周防国を中心に説話の形成過程を検討したが、それに加え、松江藩を出所とする説話群、ならびに畿内における説話収集の形跡を確認することができた。したがって『本朝故事因縁集』には少なくとも三つの説話収集の過程があるといえる。特に松江に関する説話は松江藩松平家の初代松平直政治世時期の松江の武家に関するものがまとまって見出せる。近年歴史学においては、19世紀の言説として近年共同体の由緒を藩祖と関連づけて語るという由緒研究としての、藩祖信仰研究が展開されている。これに対しこれら説話群は、松江城下形成期の不安定さをも語るものである。また18世紀頃から各地で私的に編纂される地誌が出現するが、出雲や周防の地誌には『本朝故事因縁集』からの引用が地域の情報として記される。さらにはより私的な寺院や家の記録にも『本朝故事因縁集』の説話の引用が確認される。これらの写本は、「正しい」情報として『本朝故事因縁集』を取り入れるとともに、ときに「より正しい」情報を『本朝故事因縁集』の記事に加える作業も行う。すなわち地域社会は、自らに関連する情報を『本朝故事因縁集』から回収しようとするのである。地域社会において、諸国話としての版本のうちで一度希薄化された土地の物語を再度意味付けようとする読みがあったことは、従来見落とされてきた。本研究は地方社会における版本受容についても新しい視座を提供するものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。説話文学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画は、1.『本朝故事因縁集』に含まれる情報の多様な角度からのデータ化とその分析2.松江を中心とする地域資料の調査3.寺社等へのフィールド調査を平成25年度中に終了させるというものであった。

1.『本朝故事因縁集』に含まれる情報の多様な角度からのデータ化とその分析については研究計画に沿って進め『本朝故事因縁集』の基礎調査は終了している。これにより、松江藩における松平家への交代直前の京極氏の説話の位置づけが課題として浮上した。ただし松江を中心とした考察を進める上では、隣接地域に関する説話分析が十分とは言えない。また2.松江を中心とする地域資料の調査は、島根大学及び島根県立図書館を中心に順当に進めた。その結果、『本朝故事因縁集』所収説話の類話が松平家家臣「乙部家」の家記録、地誌『雲陽秘事記』、普門院の寺社縁起などのうちに見つかった。しかしこれらは『本朝故事因縁集』に先行する資料ではなく、形成過程を論ずる上では不十分な資料と言わざるを得ない。また1を通じ見出した『本朝故事因縁集』形成過程において鍵になると思われるお伽衆「小阿弥道二」であるが、松江藩の資料中には存在が確認できず、異なる角度からの検討が必要である。3.寺社等へのフィールド調査に関しては、松江城内稲荷神社の実地検分及び同社神主へのインタビューを行い、特に信仰の重層性に関し知見を得ることができた。ただし、神主家の交代過程で同社に関する由緒、資料などは失われているとのことで、近世期の資料を確認することはできていない。以上のように、作業自体は順当に進めたものの、『本朝故事因縁集』所収説話の形成過程を考察する上で十分な資料が揃っていないという問題がある。平成26年度に関しては、松江を中心とした調査結果を『本朝故事因縁集』の形成過程と関連付けながらまとめるとともに、広島における調査を行い、それらの成果をまとめることを予定していた。しかし、松江に関し十分な調査結果が得られていないことを踏まえ、『本朝故事因縁集』に留まらず『古今犬著聞集』(天和四年、椋梨一雪)なども含めた説話集を起点に17世紀松江藩における説話的環境の検討を行い、さらに同地におけるその展開の検証に重点を置くこととする。松江藩に関する説話は『本朝故事因縁集』のみならず、17世紀の説話集にかなり多く含まれる。また藩の資料からお伽衆への扶持なども明らかであり、松平直政治世下、松江藩において説話が語られる環境が整っていたこと、さらにその利用がうかがえるといったことがある。加えて松江においてそれらの説話は寺社縁起としての展開、家臣の家の記録としての受容などの展開が見える。さらに19世紀成立とされる『雲陽秘事記』には、これらの説話が藩祖の事績として組み込まれていく。この松江藩における説話的環境と展開を『本朝故事因縁集』を軸にまとめ、研究会報告、学界報告、論文発表を行うこととしたい。また平成26年度は広島県を中心に『本朝故事因縁集』形成過程の調査を目的としたフィールド調査を予定しており、曹洞宗寺院の洞雲寺および真言宗寺院である福王寺における聞き取り調査、資料調査を行うことを検討していた。しかし松江における形成過程の考察が順当に進まないことを受けて、テクスト分析を出版の視点から行うこととする。出版元である万屋清兵衛や、『本朝故事因縁集』を大幅に引用する『扶桑怪談弁述鈔』『本朝怪談故事』を著した厚誉春鶯に焦点を当てた調査を行い、在地資料からの検討とは異なる角度からの考察を試み、その結果をまとめることを目指すものとする。