hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球環境汚染のタイムカプセルによる汚染監視に関する研究

分析試料は英国各地で採取すると共に、日本では1999年原子炉燃料となるウラニウムの加工工程で臨界事故が発生し、核反応の進行に併行してウラン235による環境汚染が生じた東海村JCO東海事業所近郊樹木並びに、かつて銅の採掘精練で重大な環境汚染問題を引き起こした足尾近郊から採取したミズナラを対象として研究を進めた。採取した試料はいずれもSheffield大学Analytical Centerでプラズマ発光分光質量分析装置(ICP-MS)並びにレーザーアブレーションプラズマ発光分光分析装置(LA-ICP-MS)を用いて行なった。東海村樹木樹皮を分析した結果は、ウラン汚染が樹皮上に残留していることを示し、昨年度事故後成長形成された樹皮を用いてその後の新たな汚染が生じていないかどうかを、また、入皮を用いて過去の汚染の歴史を検証する必要のあることを明確に示し、これについての研究計画を立てた。足尾の試料については、1877年銅鉱山が大規模な操業を始める時期から現在にいたる入皮連続試料が得られ、これを年輪と共に分析した結果、1877年以降高濃度の銅の沈着に伴う重大な汚染が進行し、その汚染は樹木だけでなく土壌も著しく汚染し、入皮ばかりでなく年輪中の銅の濃度も極めて高く、鉱山廃坑となった現在においても土壌汚染の故に、なお樹木が汚染され続けていることが明らかとなった。従ってこの汚染は、現在なお足尾地区の生態系回復が困難である一因であると考えられた。日光中宮祠で採取した樹齢250年のミズナラ(Quercus crispola)の外樹皮、入皮、年輪、着生コケ植物のそれぞれに含まれる鉛の量と鉛安定同位体比(^<206>Pb/^<207>Pb)についてICP質量分析計を用いて分析した。その結果、年輪中に含まれる鉛の量は0.01-0.1mg kg^<-1>を示し、その値には過去から現在に至る時系列変化は見られなかった。一方、入皮に含まれる鉛の量は1875年以降しだいに増加し、その値は0.1-10mg kg^<-1>を示した。また着生コケ植物中の鉛の量は17mg kg^<-1>を示した。このような結果は、明治開国以降の日本の産業化に伴う大気の鉛汚染のモニタリングに入皮は極めて有効であるが、これに反して年輪は有効ではないことを示していた。入皮中の鉛の安定同位体比については1964年以降、その値は1.18から1.16へと変化していた。また、樹木着生コケ植物中の鉛の安定同位体比は1.16を示していた。この結果は1964年以降、日本で使用されている鉛化合物のもととなる鉛鉱石の産地が変化したことを示していた。英国シェフィールド郊外で採取したブナ(Fagus sylvatica)については、1919年から1998年に至る入皮が得られ、含まれる鉛の量は7-78mg kg^<-1>を示し、鉛安定同位体比は1.11から1.15を示し、外樹皮のその値は1.11であった。以上の結果は、日本の日光と英国のシェフィールド郊外とでは鉛の汚染度が大きく異なること、また、それぞれの国で使用されている鉛化合物の起源となる鉛鉱石の産地も異なることを示していた。
ピパリン酸における銅(II)の抽出における溶媒解果と立体解果に関する研究

種々のカルボン酸を抽出試薬として、金属イオンの抽出を行い、カルボン酸による抽出系に関して多くの知見を得て来た。多核カルボン酸錯体の生成は、一種のシナジズム(協同効果)であり、金属イオンの抽出性を向上させる役割を担っていると考えられる。この多核カルボン酸錯体の生成の中で、最も詳しく研究されているのが、カルボン酸銅(II)の2量体の抽出である。非溶媒和性溶媒の系では、2量体生成が銅の抽出にとっても不可欠であることも示してきた。また、溶媒和性溶媒の系では溶媒和により単量体が安定し、2量体が生成しなくても銅が抽出されることも明らかにしてきた。この2量生体生成と抽出性等の関係を詳しく研究するために、2量化を立体的に妨害することが予想される、トリメチル酢酸(ピバリン酸)による銅(II)の抽出を、溶媒和性と非溶媒和性の2種類の溶媒を用いて行い、抽出平衡を明らかにすることにより溶媒解果と立体効果に関する新しい知見を得ることができた。ベンゼンを溶媒とした系ではCuA_2,CuA_2HAおよびCu_2A_4(HA)_2として抽出されるが、1ーオクタノ-ルを溶媒とした系ではCuA_2,CuA_2HA,Cu_2A_4およびCu_2A_4HAとして抽出されることを明らかにした。直鎖の脂肪属カルボン酸による抽出では、α位にBrが存在しても、カルボン酸銅(II)の2遠化が妨害されることはなかったが、ピバリン酸の場合には3個のメチル基により、立体的に妨害をすることがわかった。他の金属のピバリン酸錯体の多量化にも同様の効果がえるとすれば、ピバリン酸による抽出では、選択性が期待できる。また、CuA_2やCu_2A_4などの配位不飽和の抽出種では、ベンゼンのような非溶媒和性溶媒では、水和により水分子が結合しているが、オクタノ-ルのような溶媒和性溶媒では、溶媒分子が結合しており、抽出性を高めていると考えられる結果が得られた。
空間フィルタ法を用いた高分子ゲル高機能センサに関する基礎的研究

血管壁の局部的圧力および局部的壁面速度を計測するため、血球中の血球や血小板等の輸送パターンを血管壁での圧力変動による空間的ランダム信号として捉えることができるように高分子ゲルを空間フィルタとして構成した高分子ゲル高機能センサを開発することを目的として基礎実験を行った。本研究では生体にかかわる力学的計測を行うセンサ材料として、近年メカノケミカル材料また医療材料として注目されているポリビニルアルコール(PVA)ハイドロゲルに着目し、先ず試作した圧縮試験装置を用いてPVAハイドロゲルの機械的電気的特性に及ぼす圧縮力の影響について調べた。その結果、ハイドロゲルは血管と同様な非線形ヒステリシス弾性であり、圧縮歪に対する応力の位相は加振周波数10Hzを越えると遅れるがゲインはほぼ一定であることを示し、また応力緩和試験から低歪領域でバネとダッシュポットを用いた4要素モデルで表現できることが明らかとなった。ハイドロゲルに交流電圧を印加して表面抵抗率、体積抵抗率および絶縁抵抗率について検討した結果、印加交流電圧の周波数によらず圧縮歪が0.1以下では表面抵抗が効き、歪がそれより大きい領域では体積抵抗が効き、また本実験範囲の加振周波数70Hzまでの領域では絶縁抵抗値は振動する歪に対してゲインおよび位相の遅れがないことが示された。そこで、電気抵抗型圧縮歪センサであるハイドロゲルをピッチ3mm、幅20mm、溝深さ1mmの凹凸のある平板状に調製し、凸部には線電極を挿入し型の溝底部には平板電極をおいた高分子ゲル空間フィルタを設計試作した。今回は、小径のころが一定速度で高分子ゲル空間フィルタ上を移動できる実験装置を製作し実験を行った。出力電圧をFFTにより信号処理したところ、ころの移動速度に比例した中心周波数のピークが認められ、感度は不十分ながらも、本研究の目的の高分子ゲル高機能センサへの応用の可能性を示すことができた。
Khovanov-Lauda-Rouquier代数の表現論の研究

Affine Lie型の基本表現から定まる巡回箙ヘッケ代数(箙ヘッケ代数はKhovanov-Lauda-Rouquier代数とも呼ばれる)を考える。これは対称群に付随する古典的なヘッケ代数のブロック代数の一般化であるが、この代数に対して次元や表現型を決定できる枠組みを発見し、A^<(2)>_<21>型の基本表現から定まる箙ヘッケ代数に対して具体的に実行した。箙ヘッケ代数は、最高重み可積分加群の圏化を代数的に実現するために導入された代数であり、現在さかんに研究されている。その目的のひとつは研究代表者が1990年代半ばに巡回ヘッケ代数を用いてA^<(1)>_<e-1>型Lie代数の可積分加群の圏化を行った研究の任意のLie型への一般化である。しかし、これらの巡回箙ヘッケ代数についてはほぼ何もわかっておらず、代数の次元もわからない、既約表現の構成も有限型を除けばわからない、というのが現状である。この現状ではAffine Lie型に注目し、とくに古典的なヘッケ代数のブロック代数の自然な一般化である上記巡回箙ヘッケ代数に注目するのが適切であり、本研究では、ソリトン理論に現れるFock空間の理論を援用し、また現在までに得られている可積分加群の圏化理論(Chuang-Rouquier,Kang-Kashiwara)と有限次元代数の表現論とあわせることにより、次元公式や表現型を与えることができることを示した。A^<(2)>_<21>型の場合、shifted Young diagramの組合せ論の言葉で次元が記述でき、また表現型は、A^<(1)>_<e-1>型の場合のe-weightの自然な一般化を用いて簡明に記述できる。これはErdmann-Nakanoによる対称群に付随するヘッケ代数の場合の結果を圏化理論の枠組で一般化したものであり、一般のAffine Lie型に適用できるので、とくにErdmann-Nakanoの結果の別証明を与えることもできる。この結果は下記で公開済みである。また、Parkはその他にもいくつかの結果を得ている。これについては学会発表欄参照のこと。研究を開始してまだ半年である。当初の研究計画に基づき、アフィンD型完全結晶を用いた結晶基底の導入を目指した。とくにその一環としてmultiset crystalの概念を導入し、ParkはこれをアフィンD型KLR代数の既約表現のなす結晶基底と比較した。しかしこのままでは、KLR代数側で期待される性質と食い違う点があることが新たな知見として得られ、現在は理論の修正を目指している。次に京都学派のソリトン理論の研究を取り上げ、結晶基底の観点から検討を行った。この理論は本研究に深く関連しているのであるが、結晶基底導入以前の研究であるため、現在の研究計画に基づく視点から改めて検討することが有用であるためである。D無限型の場合を考えると、Fock空間のよい基底をとることにより、アフィンD型完全結晶が自然に現れるのであるが、これをもとに結晶基底の構成を行おうというのが方針である。この研究の中で、Ringel-Hall代数によるアプローチも用いることにより、Parkは階数2かつD無限型の場合にヤング壁に似た構成で組合せ論的な結晶基底を構成するとともに、この結晶基底から巡回KLR代数の既約表現のなす結晶基底への同型を具体的に与えた。その他、基本表現に対応するアフィンD型KLR代数は半単純代数になることも示した。また、D無限型からユークリッド型へ簡約する方針が我々の研究でも可能かどうかを検討している。研究計画に基づき、結晶基底の専門家Shin,Dong-UyおよびKim,Jeong-Ah氏を韓国から短期間招き研究討論を行った。その結果、本研究に関連した結晶基底に関する有用な知見がいくつか得られた。A^<(2)>_<21>型の

場合、shifted Young diagramの組合せ論の言葉で次元が記述でき、また表現型は、A^<(1)>_<e-1>型の場合のe-weightの自然な一般化を用いて簡明に記述できる。これはErdmann-Nakanoによる対称群に付随するヘッケ代数の場合の結果を圏化理論の枠組で一般化したものであり、一般のAffine Lie型に適用できるので、とくにErdmann-Nakanoの結果の別証明を与えることもできる。この結果は下記で公開済みである。また、Parkはその他にもいくつかの結果を得ている。これについては学会発表欄参照のこと。D型の完全結晶をもとにmultisegmentを導入するとの当初の目的に沿って、予想された結晶基底の候補を探したが、当初の予想と異なりKLR代数の既約表現の構成ときれいにマッチしない点が見られたため。しかし、それ以外の点では計算例も積み上がり、それなりの進展を見せている。当初計画通りアフィンD型のKLR代数を研究していく。
糖尿病，慢性透析が移植前静脈グラフトに与える影響の解析

ASO血行再建術患者の過半数が糖尿病合併慢性透析症例となっている.自家静脈グラフト(VG)の内膜肥厚発生に糖尿病,慢性透析がどのような影響をあたえるかは明らかではない.糖尿病および慢性透析が術前VGにどのような影響をあたえるか検討した.下肢末梢動脈バイパス術を施行した症例124例を非糖尿病非透析患者,非糖尿病透析患者,糖尿病非透析患者,糖尿病透析患者の4群に分け検討した.VGの術中評価および開存率に各群で有意差は認められなかった.さらに病理組織学的所見でも有意差はなかった.これまで糖尿病や維持透析は静脈グラフトのリスク因子と考えられていたが今回の検討では必ずしもそのような結果ではなかった。糖尿病患者の急増により糖尿病性腎症の患者も増加し,当教室のASO血行再建術患者の過半数が糖尿病合併慢性透析症例となっている.自家静脈グラフト(VG)移植後の内膜肥厚発生は静脈硬化や炎症など移植前VGの病理変性と関係することが知られているが,これに糖尿病,慢性透析がどのような影響をあたえるかは明らかではない.そこで本研究では糖尿病および慢性透析が術前VGにどのような影響をあたえるか検討する.1)病理組織学的検討,カルテ調査から糖尿病,慢性透析関連因子を明らかにする.2)臨床的諸因子による静脈グラフトリモデリングのメカニズムを解明する.現在旭川医科大学病院で2002年1月から2012年3月までに下肢閉塞性動脈硬化症の診断で自家静脈(部位,使用方法を問わない)をバイパスグラフトとして下肢末梢動脈バイパス術を施行した症例124例を抽出した.これらについてカルテ調査を施行し,手術時に使用した自家静脈についてHE染色, Masson-trichrome染色, Elastica von Gieson染色を施行した.今後これらの解析を進める.本研究により術前静脈グラフトの質を改善し,内膜肥厚発生率を低下させ血行再建術の治療成績を向上させることが期待される.的確な手術適応を判断することも可能となる.【背景】糖尿病患者の急増により糖尿病性腎症の患者も増加し,当教室のASO血行再建術患者の過半数が糖尿病合併慢性透析症例となっている.自家静脈グラフト(VG)移植後の内膜肥厚発生は静脈硬化や炎症など移植前VGの病理変性と関係することが知られているが,これに糖尿病,慢性透析がどのような影響をあたえるかは明らかではない.【目的】糖尿病および慢性透析が術前VGにどのような影響をあたえるか検討する.本年度は血行再建術を施行された患者を非糖尿病非透析患者,非糖尿病透析患者,糖尿病非透析患者,糖尿病透析患者の4群に分け,移植前VGの病理組織学的変化を後ろ向き研究で検討する.【結果】旭川医科大学病院で2002年1月から2012年3月までに下肢末梢動脈バイパス術を施行した症例124例を解析した.VGの質に関する評価は術中にVGの口径と拡張性によりGood,Fair,Poorの3段階に分類した.非糖尿病非透析患者群は8例でGood例4例(50.0%),Fair例3例(37.5%),Poor例1例(12.5%),非糖尿病透析患者群は4例でGood例4例(100%),Fair例0例(0%),Poor例0例(0%),非糖尿病透析患者群は40例でGood例23例(57.5%),Fair例14例(35.0%),Poor例3例(7.5%),糖尿病透析患者群は70例でGood例36例(51.4%),Fair例27例(38.6%),Poor例7例(10.0%)であった.症例数に偏りはあるものの,これよりVGの術中評価においては糖尿病および人工透析の影響はほとんど認められなかった.現在病理組織学的所見と関係があるか解析中である.概ね順調に経過しているが,多変量解析を進めていく.ASO血行再建術患者の過半数が糖尿病合併慢性透析症例となっている.自家静脈グラフト(VG)の内膜肥厚発生に糖尿病,慢性透析がどのような影響をあたえるかは明らかではない.糖尿病および慢性透析が術前VGにどのような影響をあたえるか検討した.下肢末梢動脈バイパス術を施行した症例124例を非糖尿病非透析患者,非糖尿病透析患者,糖尿病非透析患者,糖尿病透析患者の4群に分け検討した.VGの術中評価および開存率に各群で有意差は認められなかった.さらに病理組織学的所見でも有意差はなかった.これまで糖尿病や維持透析は静脈グラフトのリスク因子と考えられていたが今回の検討では必ずしもそのような結果ではなかった。必要な標本,および情報の収集はできているが,解析が終了していない.今後早急に解析を進め,また平成27年度計画を合わせて進めていく.今後静脈グラフトに与える糖尿病,人工透析のリスクを更に詳細に評価していく.ただし現在のところ当初の仮説に反して糖尿病および人工透析の静脈グラフトへ与える影響は軽微である可能性が高くなっている.この場合は当然前向きでの評価や関連遺伝子の抽出は困難となり,この結果を持って終了としたい.末梢血管外科以下の項目を行う.1,同一群内のサブ解析:前年に抽出された諸因子について罹患期間,検査値の大小,変動率などが術前VGの質に影響を与えるか,同一群内の患者で比較し,サブ解析を行う.

2,前向き研究:2015年10月以降に当教室にてASOの診断で手術を受ける患者のうち,これまでの研究で抽出された臨床的リスクを単独(あるいは可能な限り患者背景を統一できる)で有する患者.各群35名程度を対象とし,採取した術前VG余剰片からmRNAを抽出し,Affymetrix社GeneChip Gene 1.0 ST Arrayにより遺伝子発現を網羅的に解析し,各群間比較で2倍以上の発現に差があったものを抽出する.さらにGO解析を施行する.
無線LANとタブレットPCでリアルタイム性を意識した中学校理科の授業づくり

・研究目的前年度には、タブレットPCと無線LANを活用すれば、生徒の情報交換がスムーズにでき、それをもとに考察する時間を増やすことができることが確かめられた。そこで今年度は理科の授業に特化したさらなる活用法の検討と教師が授業を行う際のツールとしての活用方法の検討を行う。さらに、無線LANを活用しながら、授業中にリアルタイムで情報交換をする活用方法の検討を行う。・研究方法中学校1年生理科において、生徒機として4人の班に1台ずつタブレットPCを与えて、無線LANによるネットワーク環境を用いながら授業を行った。昨年度に引き続いて、さらに理科に特化した使い方を検証した。さらに、電子黒板や小型タブレット端末も導入して授業での活用についての検討を行った。・研究成果スタンドアローンとしての活用として、タブレットPCを持ち出して野外観察を行った。事前に作成した解説入りの写真を画面に映し出して見せながら説明を聞かせた。教師が解説している植物について、リアルタイムに詳しい情報を得ることができ、生徒の満足度や内容の理解度も高かった。次に、無線LANを活用して、普通教室にて植物の特徴を調べさせた。その際、タブレットPCならではの使い方として、植物写真などを細かく見る場合、指先の操作で容易に写真を拡大縮小して観察することができた。さらに、小型タブレット端末の活用の場面では、従来使用していたものよりも手軽に生徒の考えや図などの情報を共有させることができるので、特に普通教室での授業での活用に幅ができる。今後はさらに台数を増やして、一人一台ずつ活用させると授業の内容や方法の可能性が広がることが期待できる。電子黒板についても、タブレットPCは生徒用、電子黒板は主に教師用として併用して活用することにより、従来の授業スタイルを大幅に変えると思われる。
巨大負熱膨張率・強誘電性をもつマルチ新機能ナノ磁性体の創製

結晶を構成している金属イオンはよく電子スピンによる磁気モーメントをもつ(例えばFe2+,Co2+,Ni2+,Mn2+等)。磁気イオンが三角格子または正四面体やカゴメ格子の配置を成す場合、幾何学的フラストレーションによって新奇な電子スピン量子相が期待され、近年物性物理学の大きな関心になっている。近年我々は2005年に天然鉱物結晶Cu2Cl(OH)3(clinoatacamite)が新しい幾何学フラストレーション磁性物質であることを発見して以来、水酸塩化物シリーズにおける新奇物性を集中的に研究してきた。本研究において上記の水酸塩化物系物質が磁性転移に伴って誘電的異常をしめすことを見出した。磁性を示した水酸塩化物において普遍的に磁気・格子・誘電の相関を示すことを発見した。更に一部の物質において強誘電性と考えられた性質を観察した。磁気秩序のスラストレーションによって、マルチフェロ性質が期待できることを本研究が示した。主要成果はPhys. Rev. B 2013年5月号にて論文公表した[Phys. Rev. B 87, 174102 (2013)]。本研究は、申請者の磁性ナノ粒子の巨大負熱膨張現象という新発見に基づき、新しいマルチ新機能をもつナノ磁性体・デバイスの開発を目的とする。我々は磁性ナノ粒子の熱膨張特性を研究し、結晶と磁性との相互作用が強い酸化銅ナノ粒子において-1.1×10^<-4>/°Cという巨大負熱膨張率特性を発見した「Nature Nanotechnology2008年12月号ハイライト論文を掲載」。これはナノ科学として興味深い現象とともに、超安定ナノマシンなどの微小機械への応用を原理上可能にしたものである。さらに、磁気と負熱膨張との相関の研究を発展させ、ナノスケールの温度・圧力敏感スイッチやセンサといったマルチ新規機能のナノ粒子・デバイスの開発へ道を拓くことを目的とした。22年度は(1)他の負熱膨張材料の探索と高温材料開発(2)単一ナノ粒子での誘電率・電場磁場効果測定等による巨大負熱膨張機構の解明を目標とした。他の候補物質のナノ結晶の合成をおこなっており、ビスマス鉄系物質のナノ粒子合成に成功した。これらのナノ粒子での熱膨張測定を行ったところ、負熱膨張は現象的にこれらの系において広く存在することを確認した。さらに原理の解明を進め、室温を含む高温負熱膨張材料の開発につなげる。また、中性子を用いた予備的な実験により電場印加時は結晶格子の変化が観察され、中性子測定の分解能の制限により格子変化は解析ができるほど明瞭ではなかったが、ナノ磁性体の電気と磁気性質の相関を確認した。さらに、誘電特性と磁気相転移の直接関連も明らかにした。今後放射光を利用した測定を行うことで格子変化を精密に解析し、巨大負熱膨張機構の解明を行う。本研究は、申請者の磁性ナノ粒子の巨大負熱膨張現象という新発見に基づき、新しいマルチ新機能をもつナノ磁性体・デバイスの開発を目的とした。我々は磁性ナノ粒子の熱膨張特性を研究し、結晶と磁性との相互作用が強い酸化銅ナノ粒子においてー1.1×10ー4/°Cという巨大負熱膨張率特性を発見した「Nature Nanotechnology2008年12月号ハイライト論文を掲載」。他の負熱膨張材料の探索と高温材料開発を目標として、候補物質のナノ結晶の合成をおこなってビスマス鉄系物質のナノ粒子合成に成功した。これらのナノ粒子での熱膨張測定を行ったところ、負熱膨張は現象的にこれらの系において広く存在する可能性を確認した。中性子を用いた予備的な実験により電場印加時は結晶格子の変化が観察され、中性子測定の分解能の制限により格子変化は解析ができるほど明瞭ではなかったが、ナノ磁性体の電気と磁気性質の相関を確認した。さらに原理の解明を進め、誘電特性と磁気相転移並びにナノ粒子の熱膨張特性との関連を明らかにした。
プレーパークの活用による小学校入学に向けたエデュケア型つなぎプログラムの開発

(1)プレーパーク活用と体力:プレパークをよく活用する活用群、プロジェクトにより活用するようになった介入群で比較したところ、体力測定値は活用群がすべて高く、特に、握力、左右ジャンプについては有意差があった。(2)千葉市における未就学施設と小学校の連携実態:多様な交流の行事は実施されていたが、ケアの継続性を担うための申し送り等は少なかった。小学校と学校以外の居場所との連携は少なかった。(3)プロジェクトの効果:保護者の子どもへの心配度に有意差が見られた。また、子どもに対する質問では参加群の方が自己効力感が高かった。外遊びの場での体験が子どもの発達に与える影響についてさらに検討していく必要がある。1)ベースラインデータの収集測定項目を決定し(左右ジャンプ、棒反応、長座前屈、握力、体支持力、GONOGO反応)、調査研究対象の2保育園(うちひとつはこども園、n=42)と対照群(O保育園、自主保育グループ、n=17)の子どもたちの測定を行った(町田市の1園は日程調整の関係上26年の5月1日に測定予定)。本研究で中心に据えているのは、地域の大人の見守り(プレーリーダー)のある自由に外遊びのできる環境であるプレーパークの活用によってエデュケアのできるシステムを構築することである。初年度の測定では、プレーパークを十分に活用している対照群で、調査研究対象群より有意にすぐれた体力測定項目が多いという結果となった。エデュケア・プログラムを通して、体力測定結果の変化を慎重にフォローしていくことが重要であることが示された。2)研修会の実施25年12月には長崎大学大学院岩永竜一郎先生を講師とする、感覚統合に関する研究会を実施した。保育園、幼稚園、保護者、専門家、小学校教諭、子育てサークルの方、プレーパーク関係者、NPO関係者など多様な出席者を得た。会の概要はこども環境学研究9(3)に掲載された(「プレーパークでの遊び大発見ー感覚統合の視点から遊びについて考えよう!」p50)。26年2月には、高知大学大学院荒木秀夫先生を講師として、コオーディネーショントレーニングに関する研究会を実施した。こちらは町田市のたぬき山プレーパークを前半の会場とし、プレーパークを実際に体験しての研修となった。12月の研修会と同様の参加者を得たが、加えて、体育学を専門とする学生と調査対象児の保護者が多数参加し、プレーパークにおける遊び活動の意義を再確認した。今年度の第一の成果はプレーパークを活用した未就学児の遊びプログラムを実施し、コミュニティにおける子ども子育て支援拠点としての認知を子ども自身、家庭、未就学施設に浸透させたことである。世田谷区2園(のべ12回)、町田市(のべ10回)の活動を行った。また体力測定と保護者に対する質問紙調査を実施した。測定はプレーパークを高頻度で活用する保育園と自主保育グループの子どもを活用群として、介入群と比較検討した。体力測定結果については、活用群の測定値がよい傾向は変わらなかったが、介入群ではベースラインデータからの変化が大きいことが観察された。特に、握力、体支持力、左右ジャンプの値が向上していた。質問紙調査結果からは、「活動の日は子どもがうれしそうだった」が86%、「入学後もプレーパークで遊んでほしい」は91.5%だった。プレーパークに行く頻度は頻度が増えたのは2割だったが、親の仕事やプレーパークの位置等が関連している可能性がある。第二の成果は自治体におけるつなぎ教育に関する実態調査を行い、現状を把握することができた。調査は千葉市内の小学校111校、未就学施設81カ所より回答を得た。児童保育要録・幼児指導要録を使用した申し送りがほとんどで、その他は電話等が約半数6割で、会議体や対面申し送りは4割以下にとどまった。未就学施設の種別間で実態や認識の差が見られ、民間保育園ではつなぎをの重要性を認識しながら実態が追いつかない現状が見られた。居場所の活用については公民館、図書館などの公的な機関との関わりは小学校で6割程度だったが、児童館に相当する施設は2割、プレーパークや居場所事業は1割未満にとどまった。また未就学はプレーパークや居場所事業を「知らない」という回答が過半数を越え、活用が進んでいない実態が把握された。今後町田市での全市調査と千葉市、町田市での居場所へのヒヤリングを実施予定である。H27年度は入学後の適応についての質問紙調査(研究に参加した子どもと保護者:以下参加群)、対照群として近隣地域内の小学校に入学した児童・保護者に対する質問紙調査、および結果の参加児童・親子、保育園・幼稚園・未就学施設へのフィードバックを実施した。参加群に対する入学後調査は2年間にわたるプレーパーク活用のプログラムに参加した65人中44人から回答を得た(回収率67.7%)。これらの子どもたちと近隣小学校へ入学したプロジェクトに参加していない対照群(n=54)を比較したところ、保護者の回答においては入学後の放課後の過ごし場所として「プレーパーク」を上げた割合が参加群は対照群より多くなった(41%と31%)。「学校の校庭での遊び」も多かった(75%と63%)が、「公園」は約30%でほぼ同じ割合で、「自分や友達の家」は対照群の方が多かった(52%と69%)。これは、学童保育で過ごす割合が参加群で高いこととも関連していると思われる。

入学後の学校生活上の心配事については、ほとんどの項目で「全然心配ではない」と回答した割合が参加群の方が高く、保護者の視点から見た学校適応度が参加群で高いことが伺えた。子ども自身の回答については、放課後の過ごし方では、プレーパークに行く割合は参加群で高く、保護者の回答と合わせてプロジェクト参加によって「居場所・遊び場所」の認識の広がりが伺えた。学校適応度は学習面は両群が同程度の回答割合だが、先生に相談できる、学校の行き帰りに疲れる、友達と楽しく過ごす、等の項目では参加群がより適応度が高い回答を示し、不定愁訴も少ない傾向が見られた。「失敗しても最後までやる」「失敗するともっと頑張る気持ちがわく」の項目で、参加群が高い自己効力感を示した。さらに詳細に分析し、幼児期の外遊び体験や居場所が地域にあるという認識が入学後の適応に与える影響について検討する必要がある。(1)プレーパーク活用と体力:プレパークをよく活用する活用群、プロジェクトにより活用するようになった介入群で比較したところ、体力測定値は活用群がすべて高く、特に、握力、左右ジャンプについては有意差があった。(2)千葉市における未就学施設と小学校の連携実態:多様な交流の行事は実施されていたが、ケアの継続性を担うための申し送り等は少なかった。小学校と学校以外の居場所との連携は少なかった。(3)プロジェクトの効果:保護者の子どもへの心配度に有意差が見られた。また、子どもに対する質問では参加群の方が自己効力感が高かった。外遊びの場での体験が子どもの発達に与える影響についてさらに検討していく必要がある。ほぼ計画通りに実践活動と測定・調査を実施することができた。実践活動では、地域のNPOなどの全面的な支援のもと、充実したプログラムを展開し、参加した子ども、家庭、施設から高評価を受けた。測定結果も介入群における活動の成果を確認できたことで、エデュケア・プログラムの効果が実証できたと言える。当初想定していなかった成果としては、実践活動の最後に実施した小学校入学に向けての活動の効果判定のための測定結果では、体力以外にGONOGO測定を実施している。介入群ではベースラインデータとの大きな差は観察できなかった。しかし、活用群では適応型がおおはばに増えるなど、プレーパークでの遊び活動は幼児期に継続的に行うことが大切である可能性が示され、こうした成果をプレーパークにフィードバックすることで、周辺の未就学施設との連携が促進されると考えられる。活動の中で、プレーパークでの遊びの場面を振り返るワークショップを展開した際に、子どもたちに絵を描いてもらったところ、体での表現が十分に行われたあとだったことで、自由に描くことが可能となり、子どもたちの多様な遊びの場面やプレーパークと各児の生活の関わりが表現されたことである。早朝から夜まで施設で過ごす子どもは「夜のプレーパーク」を表現し、親の仕事の関係で子どもの「遊び場面」が部分的に制限されてしまう実態が明らかになり、エデュケアの確立のためには社会全体が強力にワークライフバランスに取り組むことが必要であることを強く認識させられた。さらに、今年度は小学校と未就学施設におけるつなぎプログラムの実態と評価の調査を自治体(千葉県千葉市)の全面的な協力のもと実施することができた。結果については一部をすでにフィードバックし、今後の施策への反映について検討いただいている。
薬物誘導性肝障害におけるマイクロRNAの役割とバイマーカーとしての評価検討

医薬品開発において、候補化合物が開発中止になる主な理由の一つは、非臨床および臨床における薬物誘導性の毒性の発現にある。特に開発段階での薬物誘導性肝障害発症の問題が多く発生している。市販後に極めて低い確率であるが、重篤な肝障害で販売ができなくなる事例が多く、製薬企業や患者のみならず社会にとっても不利益となっている。臨床で肝障害の報告があるが、代替薬が無いために使用され続けているハロタン、ジクロキサシリンやフルクロキサシンによる肝障害動物モデルを確立した。miRNAは、極めて多くの標的タンパク質を有するために、生体の恒常性の維持に欠くべからざるものであると同時に、miRNAの変動は生体に取って影響を及ぼすであろうことが多くの研究から推察される。本件研究では、肝障害モデル動物の作製および血漿中miRNAの網羅的発現変動解析を行い、末梢血miRNAのバイオマーカーとしての有用性を明らかにした。【目的】肝障害は肝細胞障害型、胆汁うっ滞型、脂肪性肝炎などに分類されるが、それぞれの病型に特異的なマーカーが存在せず、診断が困難である。近年、22塩基程度のnon-coding RNAであるmicroRNA(miRNA)が血中に安定的に存在し、癌や糖尿病などの病態を反映するバイオマーカーとなりうることが報告された。本研究ではmiRNAが肝障害の病型を区別し、高感度に診断できるバイオマーカーとなるか明らかにすることを目的とした。【結果および考察】肝細胞壊死により血中miR-122発現量の顕著な上昇が認められ、ALTに比べ迅速かつ鋭敏に肝障害を検出できることが示された。また、中心静脈周辺に炎症を起こしたモデルでは他の特異的なマイクロRNAが、門脈域に炎症を起こしたモデルでは他のマイクロRNAの発現に変動が認められた。さらに、胆汁うっ滞、脂肪化、脂肪性肝炎および線維化モデルにおいても、それぞれ特徴的な血中miRNAの発現変動が認められた。以上、血中miRNAは種々の肝病態を反映するバイオマーカーとなり得ることが示唆された。(具体的な記述は特許申請後に明らかにする予定。)【目的】本研究ではmicroRNA(miRNA)について、薬物誘導性肝障害の病型を区別し、高感度に診断できるバイオマーカーとしての確立を目的としている。現在までにmiRNAと薬物代謝型チトクロムP450酵素や核内転写因子の基礎的研究を終え、バイオマーカーとしての有用性を示す事ができた。しかし、反応性代謝物が関与する細胞障害型薬物誘導性肝障害には免疫学的因子が大きく関わっており、この因子を考慮した全体の予測系の構築が大切である。しかし、免疫因子を含めた肝障害を予測できる動物試験系が極めて少ないことが研究の障害になっていることから、免疫因子の関与とmiRNAの関与を総合的に判断できる試験系の構築を目指して研究を進行中である。【方法】主にBalb/CまたはC57BL/6マウスについて、前者はTh2、後者はTh1由来の反応を強く検出出来る系として用いた。ハロタン、ジクロキサシリン、ジクロフェナク、フルタミド、メチマゾールについて免疫学的因子の関与を検討できる動物モデルの作成を行った。正常マウスについて、投与方法を工夫することによって、肝障害を発症させ、in vivoにおける反応を解析した。さらに、ヒトモノサイト由来のTHP-1細胞を用いて、in vitroの検討も併せて行っている。【結果および考察】ハロタン、ジクロフェナクについては、Th17細胞有為な反応が、ジクロキサシリン、フルタミド、メチマゾールについては、Th2細胞有為な免疫反応の関与を明らかにすることができた。現在これらの反応に関与するサイトカイン類の関与が薬物代謝能におよぼす影響と、miRNAの関与について検討を行っている。さらに、昨年度から行っている末梢血による肝臓病態診断についても研究を進行中である。【目的】本研究ではmicroRNA(miRNA)について、薬物誘導性肝障害の病型を区別し、高感度に診断できるバイオマーカーとしての確立を目的としている。今年度は反応性代謝物が関与する細胞障害型薬物誘導性肝障害には免疫学的因子が大きく関わっていることを考慮し、ハロタン誘導性の肝障害を中心にmiRNAと薬物性肝障害の関係の解明を行った。さらに、様々な肝障害の病型のラットを作製し、肝障害の病型を分類できるバイオマーカーとしてのmiRNAの検討を行った。【方法】雌性Balb/cマウスにハロタン誘導性の肝障害を作製し、経時的に肝および血清を採取した。

肝miRNAについて、肝障害の経時的変化をmiRNAarrayによって解析した。肝障害病型ラットについては、肝細胞障害型、胆汁うつ滞型、脂肪肝、NASHおよび肝繊維症モデルラットを作製し、血中miRNAの網羅的な発現変動解析を行なった。【結果および考察】ハロタンによるALT等を指標とした肝障害は、投与後24時間が発症のpeakであるが、全く肝障害の兆候が無い投与1時間後に既に免疫関連の因子をターゲットとするmiRNAが変動していることを見いだした。この5種類のmiRNAについて、ターゲット蛋白の機能に及ぼす影響を評価した。特にリン酸化によって機能が調節されるターゲット蛋白が多く認められた。今後、in vivoにおいてこれらのmiRNAの変動が肝障害を調節していることの検証を行う予定である。末梢血による肝臓病態診断については、miRNAarray解析による発現変動のProfileによって、診断が可能であることを見いだし、ヒトの患者血中miRNAによっても同様に診断ができる可能性が示された。後者については、論文を作製中である。さらに、慢性型の肝障害ラットモデルにおいて、疾患の重症化に伴って、変動するmiRNAの数が多り、これらはsteatosisやfibrosisに関連する因子をターゲットととするmiRNAであった。
衝動性と脂質代謝、免疫能。摂食障害と若年うつ病、社会不安障害患者の比較

神経性過食症患者の免疫学的機能は、過食や嘔吐など食行動異常や栄養状態だけではなく、抑うつや不安といった精神状態の影響が示唆されているが、治療前後での比較はほとんど無い。その結果、CD4/CD8比やリンパ球幼弱化反応のStimulation Index、TNF-α、レプチン可溶性受容体、アジポネクチン、レジスチンではBN群と対照群に有意差を認めなかった。一方、BDNF、レプチンではBN群が健常対照群に比して有意に低値を示した。また、BDNFは過食頻度、自己誘発性嘔吐の頻度に有意に負の相関を示した。レプチンはBMI、コレステロールと有意に正の相関を示した。治療前後比較の結果、BDNFは有意な増加、レジスチンは治療後有意な減少を認めた。BDNFは、食行動の調整に関与しているとされており、摂食障害患者では対照群に比して有意に低値との報告がある一方、神経性食思不振症患者が体重増加でも回復しないとの報告もある。今回、治療後にBDNFが上昇したのは、体重以外との関連の可能性も考えられた。考察:この様に脂質系を含めてサイトカインはBN群とC群では有意な差がなかった。しかし、BN群内ではかなりのばらつきがあり、今後、臨床背景との関連をさらに検討する。年齢はBN群23.1±3.9歳(標準偏差)、C群24.9±3.5歳、Body Mass IndexはBN群19.7±2.、C群19.8±0.8で両群間で有意差はなかった。血漿中のLeptinはBN群が0.50±0.23ng/ml、C群が0.42±0.09ng/mlとBN群はC群より有意に高値(p=.04)であった。一方、AdiponectinはBN群が2.30±1.49μg/ml、C群が5.11±3.76μg/mlとBN群が低値の傾向(p=.07)を示した。この様に、なぜadiponectinが神経性過食症患者の不安症状と有意な相関を示したかは不明であるが、今後のさらなる検討の可能性が示された。<はじめに>脂肪組織から生理活性のあるペプチドが分泌されており、それらはアディポサイトカインと呼ばれ、アディポネクチン、レプチン、レジスチンなどがその代表的なものである。摂食障害患者でのアディポサイトカインの変化が報告されているが、いまだ一定した見解は得られていない。今回我々は、神経性過食症過食排出型患者の血清アディポサイトカインを測定し、背景要因との関連を調査した。結果について若干の考察を加え、報告する。<対象と方法>対象は、対象は大阪市立大学医学部附属病院神経精神科を受診した神経性過食症排出型(以下BN)10例と健常対照者7名である。全対象者は女性で、診断にはDSM-IVを用いた。対象者には研究の趣旨をよく説明し、文書で同意を得た上で、血液を採取し、ELISA法を用いて、レプチン、レプチン可溶性受容体、アディポネクチン、レジスチンなどを測定した。また全例にEDI、BDI、STAIなどの自記記入式質問紙を施行した。なお本研究は大阪市立大学医学部倫理委員会の承認を得て行われた。<結果>レジスチンはBN群が健常対照群に比して有意に低値を示した。アディポネクチン、レプチンは両群間に有意差を認めなかった。レプチンとレジスチンはBMIと有意に正の相関を示し、レジスチンは過食の頻度とSTAI-traitと有意に負の相関を示した。<考察>本研究の結果では、レジスチンがBN群では有意に低下しており、過食頻度と不安のスケールに有意に負の相関を示した。BN患者でのレジスチン値についての過去の報告は少なく、BMIについても相関の有無は様々である。不安との関連についての報告は過去にはない。アディポサイトカインの役割は未だ不明ではあるが、免疫とストレスとの関連は示唆されており、本研究の結果より精神心理学的状態像の影響の可能性が示唆された。<はじめに>

神経性過食症患者の免疫学的機能障害が、単に過食や自己誘発性嘔吐など食行動異常だけによるものではなく、抑うつや不安といった精神心理学的状態像との関連がこれまでの我々の研究結果から示唆されている。しかしこれまでは横断的な研究であり、縦断的な研究は他でも数少ない。そこで、今回、我々は、神経性過食症過食排出型患者の治療前後でリンパ球幼弱化反応などを測定した。<対象と方法>対象は、大阪市立大学医学部附属病院神経精神科を受診し、入院治療を受けた神経性過食症過食排出型(以下BN)8例と外来加療で改善した2例である。全対象者は女性で、診断にはDSM-IVを用いた。対象者には研究の趣旨をよく説明し、文書で同意を得た上で、治療前後で血液を採取し、白血球数、CD4/CD8比、リンパ球幼弱化反応などを測定し、一部はストックした。また全例にEDI、BDI、STAIなどの自記記入式質問紙を施行した。なお本研究は大阪市立大学医学部倫理委員会の承認を得ている。<結果>対象患者の平均年齢は21.3歳であった。治療前の過食回数は8.6回/週であり、治療後は0.3回/日で有意に低下した。治療前後のCD4/CD8比は低下傾向にあり、リンパ球幼弱化反応のStimulation Indexは有意に上昇を認めた。<考察>治療後にリンパ球幼弱化反応は有意に上昇しており、免疫機能は有意に改善していた。一方、過食頻度、精神症状ともに改善していた。しかし、少数例のため、免疫学的改善とそれらの得点の改善の間に有意な相関は認められなかった。
卵巣明細胞腺癌の三次元培養モデルを用いた化合物スクリーニング

本研究の目的は、卵巣癌のうち、日本人で頻度が高く、既存の化学療法に抵抗性である、卵巣明細胞腺癌(CCC)に対する新規治療法を開発することである。特に、CCCの臨床像を再現した三次元培養のモデルでハイスループットスクリーニングを行うことと、ドラッグリポジショニングのために既知薬理活性物質のライブラリーを用いることを特徴とする。CCC細胞株で三次元培養を行い、パラフィン標本を染色し、グリコーゲンの蓄積による明るい細胞質などの、明細胞癌に特有の病理組織像を示すことを確認した。また、三次元培養での生存率アッセイ方法を検討し、最適な方法を確立した。このアッセイ系を用いて、2種類のCCC細胞株の三次元培養系における既知薬理活性物質の1次スクリーニングを行った。東京大学創薬機構から化合物ライブラリーの提供を受け、ハイスループットスクリーニングを行った。比較のため、二次元培養系におけるスクリーニングも同時に行った。これにより、1次スクリーニングでのヒット化合物を同定した。卵巣明細胞腺癌の三次元培養モデルを確立し、一次スクリーニングまで施行することができたため。三次元培養における1次スクリーニングでヒットとして得られた化合物について、非癌卵巣上皮細胞株をホストとして、2次スクリーニングを行い、毒性の低い化合物を選択する。これらの化合物について、タイトレーションを行い、生存率が50%となる濃度(IC50)を同定する。低い濃度でも有効であった化合物について、さらに解析を行う。消耗品代が見込んでいた分よりも少なかったことと、学会出張を見合わせたことなどにより、差額が生じた。次年度の消耗品の費用として利用する見通しである。
多孔性炭素材料を用いた希薄水溶液からの電解質の除去に関する基礎的研究

多孔性炭素材料の高い比表面積および導電性を利用し、水溶液中からの電解質の有効的な除去および電極の再生方法の開発を目的とした。昨年度は、このために通液式コンデンサー型除去装置を試作し、この除去特性に及ぼす電極活性炭の性状、電圧と電流値、流速などの諸条件に関する情報を取得した。性状が大きく異なる6種類の活性炭を用いて除去能を調べた結果、ミクロ孔が重要な役割を果たしていることが分かった。また、脱離操作により、電極の再生利用が可能であることが明らかになった。本年度は、活性炭の電極試料を追加するとともに、電極表面の化学的な特性(アロイ化)、多成分系の除去特性および除去量の増大化などについても検討を加えた。除去に関与する炭素の表面・裏面の観点においては、同一出発原料の活性炭電極の場合、除去量はそのBET比表面積と極めて良い相関関係があることを認めた。表面の化学的な性質(アロイ化を含む)と除去特性については、炭素表面に導入した酸性官能基は、除去能を促進させる効果があった。この効果が官能基の帯電作用、親水性の改善あるいは炭素自体の電荷の変化に依るのかについてさらに検討を加えたい。炭素のアロイ化を進めて、新規電極の創製に発展させることを計画している。一方、多成分系の除去試験では、微量に混入する有機化合物は、初期の除去に対してはほとんど影響しないことが分かった。また、処理量の増大は、2組の装置を除去・再生の操作に交互運転することにより達成された。今後は脱離速度の向上、極限濃度についても広げたい。
学校現場におけるメンタルヘルスリテラシーに関する心理教育的研究

本研究では,学校関係者のメンタルヘルスリテラシーを高めることを目的に「精神保健の知識と理解に関する調査」を実施しその実態を明らかにし,心理教育的支援について検討した。その結果,(1)1)学校関係者の事例の認識は一般住民よりは高かったが,医療関係者よりは低く,認識度を更に高める必要性が考えられた,2)有効な援助として学校関係者によるメンタルヘルスの専門家への期待の高さが伺えた,(2)心理教育的支援としては,1)メンタルヘルスに関する教材・資料開発,2)学校内の人的サポートシステムの構築,3)国家規模で支援を展開する必要性が明らかになった。学校関係者のメンタルヘルスリテラシーを高める試みは,児童、生徒の心理的問題への早期気づきとメンタルヘルスの保持、増進および適切な支援を行う上で有用だと思われる。しかしながらこれまでそうしたことについて一般化できる情報は乏しく,他専門職との比較検討,さらには諸外国との比較可能性をもつ大規模調査は行われてこなかった。そこで本研究では,学校関係者のメンタルヘルスリテラシーの実態を明らかにすることを目的とし,今年度は次の2つの方向性で研究をすすめた。第一に,学校関係者に「精神保健の知識と理解に関する調査」(AUSTRARIA-JAPAN SURVEY OF MENTAL HEALTH LITERACY)を実施し,その実態を明らかにした。具体的には,調査票を学校関係者用に改変し,学校関係者(学会員,高等学校教員,大学生)を対象に調査を実施した(計385名)。また希望者には,結果をフィードバックした。調査の結果,(1)事例の認識は例えば学会員においてはうつ病事例71.4%,統合失調症事例74.2%であり,従来われわれが行ってきた一般住民,専門家の結果と比較して極めて高かった,(2)事例への態度は,個人的な考えと一般的な考えとの間にズレがみられた,ことなどが明らかになった。第二に,本研究対象の比較対照群の解析をすすめつつある。対照群は,同様の調査票を用いてこれまで厚生労働省科学研究費(2003年度2006年度)によって進めてきた研究(「精神保健の知識と理解に関する日豪比較共同研究」:主任研究者中根允文)の対象者(一般住民2000名,精神科医157名,一般医88名,作業療法士334名,精神保健福祉士365名,一般看護師257名,精神科看護師172名)である。その結果,事例についての適切な認識が進むことは,事例への態度に変容をもたらす可能性があることなどが明らかになった。学校現場がおかれている昨今の状況を考えると,メンタルヘルスリテラシー(メンタルヘルスに関する知識と理解)は,これまで以上に必要になりつつあるように思われる。中でも教員など学校関係者のリテラシーをあげる試みは,子どもたちのメンタルヘルスに関する早期発見・早期対応を考える上で大変重要であると考える。しかしながらこれまでの研究においては,そうした学校関係者のメンタルヘルスリテラシーについて,一般化できる情報は乏しいように思われた。そこで研究計画2年目は次の2点を目的とした。第一に1年目に取り組んだ「精神保健の知識と理解に関する調査」(学校関係者用)の結果を,一般住民(2000人)や医療・福祉専門職(1,392人)と比較検討し学校関係者の特徴について明らかにした。その結果例えば学校関係者のうつ病事例の認識度は,一般住民(28.8%),学校関係者(55.1%)と一般住民より高かったが,医療関係者と比較すると、医療関係者(72.7%)であり,認識度を更に高める必要性が考えられた。第二に,(1)の結果をもとに学校関係者に対するメンタルヘルスリテラシーに関する心理教育的支援について検討した。具体的には、豪州の学校とイギリスのメンタルヘルス関連機関を訪問し、担当者と情報交換を行った。その結果メンタルヘルスリテラシーを高めるためには、(1)メンタルヘルスに関する教材開発、(2)学校内における人的サポートシステム(教師間,教師-生徒間,生徒間,専門職との連携など)の展開、(3)国家規模での学校におけるメンタルヘルスに関する支援の展開の必要性が考えられた。
技術と製品ラインの選択に関する実証分析

本研究では、企業の製品ライン選択を企業戦略として捉え、その選択における技術的要因と需要的要因が果たす役割に着目し、実証研究を通じて企業の競争力形成のプロセスの解明を試みる。この目的を達成するために、綿糸紡績産業の歴史的データから技術的要因と需要的要因に関する詳細なデータベースを構築した。先行研究とは異なり、新たに導入された製品に関しては、需要ショックの役割は小さく、むしろ、技術者や販売ネットワークなど企業が保持している資源が大きな役割を果たしていることが明らかになった。垂直的に差別化された製品の導入には、潜在的な需要は存在するが、技術的な制約を乗り越えなくてならないことがデータで裏付けられた。本研究では、日本の綿糸紡績産業の歴史的なデータを用いて、企業の製品選択に関するメカニズムを明らかにすることを目的にしている。平成27年度の目標は、計量分析を行うためのデータベースを構築することであった。第1次資料である日本紡績連合会月報より綿糸生産量の番手別のデータ入力を行い、第1次資料の再確認や入力ミスなどを厳密に精査した。各企業の番手別の生産量に関するパネルデータは完成し、会計情報との接合も行い、基礎的な分析ができるようにデータを整備した。この作業と並行して、各企業の技術者リストの作成を行った。具体的には、現存する工業学校の名簿をもとに、綿糸紡績産業に従事した技術者の名簿を作成する作業を行った。資料が膨大なため、この作業が終了せず、平成28年度も引き続き作業を行う予定である。また、綿糸紡績産業で各企業が使用していた紡績機械の情報を収集し、データ分析に使用できるように整備した。企業に関するこれらのデータは、各企業の技術力を捉える指標となり、実証分析で大きな役割を果たすと考えられる。今後の本格的実証分析に備えて、企業の製品選択に関する準備的な実証分析を行った。準備的な実証分析の主な結果は、(1)生産性の高い企業は製品数が多い、(2)需要要因と供給要因は補完的な関係にあり、企業の製品数に正の影響を与える、(3)製品ラインの選択に関する企業間の異質性は大きく、生産性との間に特定の関係が明瞭に見られない。技術要因に関するデータが不十分であるため、十分にデータを整備した後に、これらの結果を再検討する必要がある。平成27年度は、データベースを構築するために、多くの時間と労力を費やす予定であった。データベースを構築する作業を迅速に行うために、複数のリサーチ補助員を雇用し、データベースの完成を早期に実現する努力をした。当初の計画通り、データベースの主要な部分は完成し、実証分析を行える状態となった。しかしながら、技術要因に関するデータベースの作成は当初の計画より多くの作業が必要となることが判明し、平成27年度中に終了することができなかった。企業の製品選択に関する準備的な実証分析を行ったのも計画通りである。データを用いて企業の製品選択に関するメカニズムを明らかにすること、企業の製品創出と産業成長に関する実証分析を行うことが本研究の目的である。企業の製品選択や製品創出は企業の人的・物的資源や企業の競争力と強く結びついている。したがって、企業の製品選択のメカニズムを明らかにすることは、企業成長や産業発展の源泉に関する洞察を得ることができ、本研究が学術的にも政策的にも重要な貢献をすると期待される。この研究目的を達成するための重要な要素は、(1)詳細な実証分析を行うために必要なデータベースを構築すること、(2)製品分類、人的資本、物的資本、需要ネットワークなどのデータを有意義に定量化すること、(3)様々な角度から企業の製品選択に関してデータ分析すること、(4)厳密な実証分析の手法を用いて分析を行うことである。平成27年度の主な作業はデータベースの構築であり、この作業を引き続き平成28年度も行った。既存研究ではデータ不備により、企業の製品選択における技術的な要因と需要要因を区別することができなかった。したがって、本研究で詳細なデータを集めて、電子化する作業は、企業の製品選択に関する新しい知見を得るためには重要な作業である。平成28年度の主な作業と成果は、実証分析を行うことにより、企業の製品選択のパターンを発見したことである。これは研究目的を達成するための上述の(2)と(3)に該当する作業である。実証分析の主な結果は、(a)多くの種類の製品を生産している企業は、新たな製品を市場に投入する確率が高い。これは先行研究と同様の結果である。(b)ある製品群で質の高い製品を供給していると、新たな製品群でも質の高い製品を供給する。これは先行研究や理論分析とは異なる結果である。実証分析の主な結果は更なる検証が必要であり、この作業は平成29年度に実施する作業となっている。平成28年度から実証分析を本格的に行う予定であった。特に、(1)企業の製品選択のパターンを見つけ出し、そのパターンが発生する要因を企業の特性に結びつけて分析すること、(2)企業の製品選択のパターンと利益率や生存率などの企業パフォーマンスとの関係を明らかにすること、(3)企業の製品創出と産業成長の関係をデータで捉えることを目的としていた。当初の予定通り、この分析作業に着手することができた。特に、様々な角度からデータを分析することにより、先行研究とは異なる製品選択のパターンを見つけ出すに至り、これは平成28年度の成果の一つである。この成果は企業の製品選択に関するメカニズムを解明するきっかけとなり、今後の研究の方向性が固まった。平成29年度には、分析や洞察を深めて、研究成果をまとめる。