hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域間連携による地域ブランド・マネジメントの研究

本研究は地域連携を主眼においた地域ブランディング(プレイスブランディング)のモデルを構築することを目的としている。地域ブランド研究や人文主義地理学の研究に基づき、米国ポートランド市や瀬戸内の複数地域によるブランディングなどを調査対象とし、研究を展開した。研究の知見は以下のとおりである。1.センスオブプレイス(場所の感覚)が言語化され、共有されていくことで人々の連携が広がり、行政単位に捉われないプレイス・ブランディングが展開されうること。2.プレイスブランディングの主体は行政にとどまらず、場所の意味付けに共感した人々や企業も含まれること。3.そのための交流の舞台の設定が必要であること。本研究の目的は地域間連携による地域ブランドの構築の構図を明らかにし、日本の地域創生に寄与することにある。本年度は1既存研究のレビューによる地域間連携における諸課題の明確化と解決の糸口の提示、2次年度実施の事例調査地の選定を行った。1に関して、地域間連携を実施するに際し、地域同士の意識差により連携が失敗に至ることが既存研究により示唆されてきた。よそ者を如何に受容し、協働へと展開されるのかが鍵である。そこで地域ブランド論、ならびに関連する内発的発展論や地域づくり論をレビューし、援用しうる知見を導出した。先行研究の知見を統合したフレームを基に、過去の中山間地域での調査を再整理し、地域社会とよそ者の協働が生まれる条件、仕組みについて深耕を図った。それにより地域コミュニティの受容の様相には三つの段階があり、それに伴って受容されるよそ者も異なること、よそ者との交流や協働を促進するプラットフォームが必要であり、それもまた受容水準で変容することを明らかにした。研究内容は論文としてまとめ、学術誌に投稿した。2に関しては、産学連携で地域ブランド研究に従事するABIC2研究会や地域ブランディングの実践家、専門家から瀬戸内BP、しまなみ街道、丹後篠山における連携の展開について話を伺った。同様に、宇都宮市における他地域の人々との交流活動と仕組み(ダブルプレイス事業)についてインタビューを実施した。本年度の研究から、連携型地域ブランドを展開するためには、新しいことを行う上で「基盤」となり、関係者が拠り所とするようなプラットフォームの存在が必要であることが明確になった。研究の初年度において、連携の諸課題を明確にし、それを解決しうる手段として、プラットフォームの存在とその内実について明らかにすることができた。また研究会等を通じ、次年度に向けた事例調査地先の選定も実施することができ、当初の計画に即した形で研究を進めることができている。本研究は地域ブランディングにおいて、地域間連携の重要性を企図し、その構図を明らかにすることを目的としている。27年度の研究に基づいて、28年度は地域間連携やよそ者の受容がなされているいくつかの地域へのフィールド調査を行った。アメリカで移住や起業が盛んな地域として注目されるオレゴン州ポートランド市では、多様なアクターへのインタビューに基づき、ポートランドにおいて起業を育む幾つかの地域コミュニティとアソシエーションの様相を整理した。研究の一部は日本マーケティング学会にて報告を行った。またサイクリストの聖地として、国内外から注目されるしまなみ海道を有す尾道市での調査では、対岸の松山市や広島県、愛媛県との連携、ひいては大手自転車メーカーとの連携によって、地域ブランディングがなされている様相が明らかになった。企業城下町という典型的な地域と企業とのかかわり方が見直される中で、CSV(Creating Shared Value、共通価値の創造)を志向する企業が、自社の経済的価値と社会課題の解決という社会的価値の向上をなしていることが、地域ブランディングの文脈においても積極的に展開していることが明らかになった。地域ブランディングにおいては、自治体や地域コミュニティの連携の重要性が指摘されてきたが、今年度の研究により企業がそのハブとして機能していることも明らかになった。また、並行して実施した人文地理学のレビューにより、地域ならではの感覚(センスオブプレイス)の存在とそのイメージとしての流通が地域ブランディングには重要であることが示唆された。ポートランド市の調査においては研究協力者を得ることができ、研究課題の解明、新規知見導出に結びつくヒアリングを行うことができた。また、成果の公表について出版社と協議し、出版計画についても目途が立っている。本研究は地域(プレイス)ブランディングにおいて、地域間連携の重要性に基づいて、その構図を明らかにすることを目的としている。昨年度の調査から人文主義地理学の知見(プレイス概念、センスオブプレイスなど)を適用することにより、複数の自立した主体が他の主体を意識しながら、プレイスブランディングに取り組む様相を把握しうることが分かった。その視座に基づいて、国内でも最大規模の広域ブランドである瀬戸内ブランドを分析した。関係者のヒアリングによれば、各主体のセンス・オブ・プレイスを起点に独自の展開を生み、瀬戸内ブランドに結実していく様相を把握することができた。とりわけ幾つかの企業が本業を通じて地域空間に対して意味を見出し、企業の発展とともにプレイスが確立する中で、瀬戸内を構成する自治体を啓発し、せとうちDMOへと結実したという。同DMOは充実した経営資源を保持しないため、マネジメント組織というよりはブランディングに関わるアクターに方向性を示すディレクターであり、地域内外とのネットワークを結んでいくプラットフォームとしての役割に徹していることが分かった。ポートランドや瀬戸内など研究期間中に実施した調査に基づき、プレイスブランディングのモデルを構築した。モデルでは人々のセンス・オブ・プレイスが言語化され、共有されていくことにより、行政単位に捉われないプレイスブランディングが展開されうることを示した。

本研究は地域連携を主眼においた地域ブランディング(プレイスブランディング)のモデルを構築することを目的としている。地域ブランド研究や人文主義地理学の研究に基づき、米国ポートランド市や瀬戸内の複数地域によるブランディングなどを調査対象とし、研究を展開した。研究の知見は以下のとおりである。1.センスオブプレイス(場所の感覚)が言語化され、共有されていくことで人々の連携が広がり、行政単位に捉われないプレイス・ブランディングが展開されうること。2.プレイスブランディングの主体は行政にとどまらず、場所の意味付けに共感した人々や企業も含まれること。3.そのための交流の舞台の設定が必要であること。次年度は本年度の研究で導出がなされた理論的フレームワークの精緻化を、さらなる事例調査によって試みていく。フレームワークは中山間地域を中心とした調査から導出されたため、今年度は中核市(人口規模で二十万人以上)にも援用可能な水準へと導きたい。一極集中の弊害を是正し、地域創生を充実させていくためには、これらの規模の都市が自律していくことが望ましい。本年度の調査によると、米国オレゴン州ポートランド市では、移住者やよそ者が次々と地域ブランディングに関わる事業を展開するなど、プラットフォームが有効に機能していることが窺がえる。そこで次年度は同地の調査を優先的に行うこととする。同地へのフィールドワークについては、現地コーディネーターなど研究協力者も確保しており、次年度の早い段階で現地調査が可能である。また、引き続き中山間地域の都市への調査も継続する。当初の予定では「日本で「最も美しい村」連合」の中心を担う地域へのフィールドワークを検討としていたが、九州の対象地域は直近発生した大規模な自然災害の復旧・復興に忙殺されることが予想されるため、状況を逐次把握しながら対応を図る。それに並行して地域ブランドの各種研究会に参加し、情報収集を図り、代替の調査地の選定も検討する予定である。次年度も初年度に導出した理論的フレームワークを基に、その援用水準を高めるべく、中山間地域から中核市の地域ブランディングの様相を調査する。今年度の調査において、CSV志向の企業が地域ブランディングのハブ、重要なアクターとなり得ることが明らかになったため、今年度はその点に着目し、中核市レベルにおいてそのような役割を担う企業にヒアリングを行うこととする。事例選定に関しては、マーケティング系の学会や地域ブランディングに関わる各種研究会に参加し、情報収集を図り、フレームワークの精緻化を目指す。マーケティング
メタラムダ計算とモナドによる自然言語の意味・文脈情報の統合

本研究の目的は、メタラムダ計算とモナドを用いて、意味・談話情報を統一的に記述することである。具体的な研究項目は、1)メタラムダ計算とモナドの基礎理論、2)モナドによる意味・談話情報の記述と経験的検証、の二つからなる。1)については、メタラムダ計算の型付き言語としての形式的性質(圏論的意味論、代入操作の健全性、αβη変換の健全性、等)を示し、2)については、メタラムダ計算においては「非決定性モナド」「大域変数モナド」「継続モナド」「慣習の含意のモナド」の四つのモナドを用いることによって、意味・談話の境界に位置する複数の言語現象を統一的に表現できることを示した。本研究では、CCG等の形式文法理論において意味表示の記述に型付きラムダ計算を用いることに着目し、同じく型付きラムダ計算を用いるプログラミング意味論の手法であるモナド(monad)を用いることで、自然言語の文脈・談話情報を統一的な枠組みで記述することを目指す。Bekki(2008)においてはメタラムダ計算の米田関手を用いた意味論を提示し、β簡約規則の健全性を提示した。一方、Bekki and Asai(2009)ではメタラムダ計算のための代入規則を定義したが、これはBekki(2008)の意味論において健全ではなかった。Bekki(2008)ではベースレベルの項を対象とした代入しか、構文的に認められていなかったためである。本年度の研究業績においては、メタラムダ計算の定義を整理し、メタレベルの項に対する代入も扱えるようにするとともに、それらの構文に対する圏論的意味論を与えた。その上で、あらためてαβη簡約規則および代入規則の健全性を示したことで、メタラムダ計算の理論的基礎を確立した。また、様々な言語現象の分析に、メタラムダ計算を介して定義したモナドや継続の概念が有効であることも示しつつある。例として「フォーカス」「逆読み」「」など、のような、一般的には構成的意味計算が不可能であると考えられている現象において、モナドや継続を用いることが有効であり、これは現在の意味論の範疇を越えた言語情報に対して構成的意味計算を行うことを可能にするという意味で、言語処理においても有用な技術につながる。本研究では、CCG等の形式文法理論において意味表示の記述に型付きラムダ計算を用いることに着目し、同じく型付きラムダ計算を用いるプログラミング意味論の手法であるモナド(monad)を用いることで、自然言語の文脈・談話情報を統一的な枠組みで記述することを目指している。2011年度の研究内容は、主に1)モナドによって扱える文脈・談話情報の拡大、2)モナドによる扱いはまだ知られていないが、形式意味論にとって難問とされてきた言語現象を扱える他の非古典論理の研究、3)教科書の執筆、からなる。1)「フォーカスとonlyの意味論」「日本語のト・ヤ・カによる名詞句等位接続」の問題において、モナドによる定式化がブレークスルーをもたらしうることを示した。前者は継続モナドにより、後者は非決定性モナドと同型の、複数形モナドによる。これらの研究により、モナドによる言語理論の一般性が示されつつある。2)部分方向性組み合わせ論理(SDCL)、推断組み合わせ論理(ICL)、高階依存型理論(CoC)等の論理体系を拡張し、統語論のwh移動の問題、意味論の前提の問題、範疇文法と論理体系のカリー・ハワード同型の問題等を解決した。これらの拡張とモナドは独立した関係にあり、これらの体系上でモナドを定義することが可能であると思われるが、詳細は来年度以降の課題となる。3)東京大学出版会から「数理論理学」の教科書を出版した。言語科学者が読める数理論理学の教科書にはこれまで適切なものが存在しなかったが、この本を活用することによって学生の数理論理学的手法に関する基礎力を養成し、分野の地盤固めがなされることが期待できる。2013年度は最終年度であり、2012年度の実績報告書にも記したが、研究項目としては1)マーティン・レフ型理論において限定継続を導入した体系を構築し、2) Bekki and Asai (2010)による継続モナドを用いたフォーカス・逆スコープの研究を、この体系において再構成する、というものであった。

現時点(2014年5月)では、マーティン・レフ型理論に限定継続を導入する研究は部分的な成功しか収めていないが、メタラムダ計算の研究から引き継がれた諸言語現象の分析は、「限定継続を用いたフォーカスの分析と実装」(叢&戸次大介2014:2014年PPL発表賞を受賞)等の研究において結実しつつある。においてまとめることができた。これはbook sectionとしてSpringerから今年中に出版される予定である。なお、本研究が、copredication、名詞句連言、前提といった、2012度に説明対象として取り組んできた諸言語現象の問題と、モナドによって解決してきた諸問題の統一的分析となりうるかについては、今後の課題として残ったものの、ポジティブな見通しを得ている。本研究は、型理論におけるモナド変換の概念が、同じく型理論に基づく自然言語の意味論において様々な有用なコントロール演算子を定義可能とすることに着目し、Bekki (2009)のメタラムダ計算に基づくモナド変換を介して、語彙的曖昧性を非決定性モナド、文脈パラメータを状態モナド、フォーカスや逆スコープを継続モナドによって説明付けるという研究である。当初の目的はある程度達成されつつあり、3年目の研究としてはむしろ、上記以外の言語現象において、これまで本研究が提案してきた理論、もしくはより一般的な意味においての型理論の拡張理論において、解決可能なものはないかを他の研究者と共同で模索する、という方向に発展している。以下、昨年度の業績のうち代表的なものについてのみ簡潔に紹介する。計画当初に予想したように、モナドによる意味論の汎用性について徐々に示しつつある。一方で、本年度に追究した種々の非古典論理体系の有用性は、モナドによる意味論のベース論理自体を拡張できるようにする必要性を示唆している。また、教科書の執筆に当初の想定よりも時間が掛かってしまった。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の成果は、昨年度までに確立したメタラムダ計算に基づくモナド変換の理論を踏まえつつ、そのバリエーションを様々な形で模索したものであり、それぞれ先行研究に対して独自の優位性を持つものであるが、それぞれの課題もまた残された。Bekki and Asher (2012)は語彙意味論におけるpolysemyの問題を型理論によって解決するという点において新しい試みであるが、一方そこで用いた部分型理論は、まだ計算論的性質が十分明らかとはいえない体系である。Hayashishita and Bekki (2012)はモナド変換に基づいて日本語の名詞句連言の問題を解決したが、語用論の原理を併用しており、どこまでモナド変換が必須であると言えるか、その境界線については議論を待つ必要がある。Ozaki and Bekki (2012)のSDCLは自然言語の統語論の伝統的問題と論理学の関係を明らかにしたものであるが、一方で意味表示にも左右の方向性が入るなど、必ずしも望ましくない副作用もある。Ishishita and Bekki (2012)はICLという、高階型理論でありながら組み合わせ論理の形式を取る論理を採用し、伝統的な前提の問題に取り組んだが、ICLの拡張体系の完全性はまだ示されていない。しかしIshishita and Bekki (2012)のICLに基づく研究によって、高階型理論による意味論の持つ可能性に気付くこととなった。モナドによる意味論の理論的基盤となる「メタλ計算」についての論文を完成させ、圏論による意味論と、それに対する健全性・完全性の議論を確立する。
睡眠と身体活動（日常生活活動、運動）に着目した運動介入プログラムの実践と効果判定

本研究は,睡眠と身体活動に着目し,運動習慣改善を意図した6カ月の運動介入プロジェクトの実施とその効果を判定することを目的に,青森県弘前市岩木地区に在住する一般住民を対象として,成人健診及び運動実践教室を行い,睡眠習慣と身体活動の関連を検討した.結果,教室参加者では運動習慣の増加や定着を認めた一方で,運動習慣と睡眠状況,血液生化学検査との関連は認めなかった.また,食事摂取状況や仕事量の影響の可能性が示唆された.これより,運動習慣のみならず,日常生活全般における身体活動を考慮した検討の必要性が示唆された.本研究課題は、睡眠と身体活動(運動、日常生活活動量)に着目し、地域住民を対象として、運動習慣改善を意図した6カ月の運動介入プロジェクトを実施し、その効果を判定することを目的とする。本研究課題は、弘前市および弘前大学医学部(社会医学講座)による共同プロジェクト(岩木健康増進プロジェクト)と連携のもとに実施した。平成25年度はこの目的に従って、弘前市岩木地区および相馬地区に在住する地域住民を対象に生活習慣全般、身体活動状況等の把握することとし、成人健診および運動介入プロジェクト(運動・栄養に関する)介入活動を実施し、以下の項目を測定した。(1)アンケート調査による生活習慣等の聞き取り調査、(2)身体組成値、(3)血液生化学検査、(4)各種身体機能検査、等である。成人健診の結果をもとに、運動介入プロジェクトを実施中である。運動介入プロジェクトは平成25年12月より、1回/週の割合で実施、栄養教室も含んいる。今後、運動介入プロジェクトの効果判定を含めた成人健診を実施するとともに、その結果に基づいた介入活動を継続していく。本研究課題は,睡眠と身体活動(運動,日常生活活動量)に着目し,地域住民と対象とした運動習慣改善を意図した6ヶ月の運動介入プロジェクトを実施し,その効果を判定することを目的とする.特に調査地域の地域特性や生活習慣に焦点を当て,地域住民の健康保持増進への貢献を目指す.なお,本研究課題は,弘前市および弘前大学医学部(社会医学講座)による共同プロジェクト(岩木健康増進プロジェクト)と連携のもとに実施した.平成26年度はこの目的に従って,昨年度からの継続介入活動として,弘前市岩木地区および相馬地区に在住する地域住民を対象にとした1運動介入プロジェクト,2プロジェクト健診(成人健診)を実施した.1において,平成25年12月平成26年6月の期間で,約100名の地域住民を対象とした1回/週の運動介入プロジェクトを実施し,運動習慣の改善および地域住民をリーダーとした主体的な運動教室および栄養教室の実施に取り組んだ.2において,平成26年6月に実施したプロジェクト健診を実施,約1,100名の地域住民の参加を得た.結果,介入プロジェクトに参加した群では,運動習慣のある者の割合の増加した一方で,睡眠状況と運動習慣,血液生化学検査の結果との関連は認めなかった.また,食事摂取状況において,全体的に摂取カロリーが多い傾向を認め,食事摂取状況を加味した取り組みの必要性が示された.現在,2回目の運動介入プロジェクトについて,平成26年12月平成27年6月の期間で実施中である.今後,運動介入プロジェクトの効果判定を含めたプロジェクト健診を実施すると共に,その結果に基づいた介入活動を継続していく.本研究課題は,睡眠と身体活動(運動,日常生活活動量)に着目し,地域住民と対象とした運動習慣改善を意図した6ヶ月の運動介入プロジェクトを実施し,その効果を判定することを目的とする.特に調査地域の地域特性や生活習慣に焦点を当て,地域住民の健康保持増進への貢献を目指す.なお,本研究課題は,弘前市および弘前大学医学部(社会医学講座)による共同プロジェクト(岩木健康増進プロジェクト)と連携のもとに実施した.平成27年度はこの目的に従って,昨年度からの継続介入活動として,弘前市岩木地区および相馬地区に在住する地域住民を対象にとしたプロジェクト健診を(成人健診)実施した.平成27年5,6月にプロジェクト健診を実施,約1,100名の地域住民の参加を得た.なお,これらの健診参加者には,前年度12月から実施の運動介入プロジェクトの参加者も含んでいる.運動介入プロジェクトでは,約100名の地域住民を対象とした1回/週の運動教室および栄養教室を実施し,運動習慣の改善および地域住民をリーダーとした主体的な教室の実施に取り組んだものである.プロジェクト健診における解析の結果,運動介入プロジェクトに参加した群では,参加しない群と比較して,運動習慣のある者の割合は増加傾向である一方で,睡眠状況と運動習慣,血液生化学検査の結果との関連は認めなかった.また,食事摂取状況では,プロジェクト健診参加者の全体的な特徴として摂取カロリーが多い傾向を認め,食事摂取状況を加味した取り組みや運動習慣との関連の検討の必要性が示された.該当年度に実施するべき調査として健診および介入事業はスケジュール通りに実施されているが,連携組織の体制変更および研究者の異動等の関係より,データ解析および分析等について遅れている.本研究課題は,睡眠と身体活動(運動,日常生活活動量)に着目し,地域住民と対象とした運動習慣改善を意図した6ヶ月の運動介入プロジェクトを実施し,その効果を判定することを目的とする.特に調査地域の地域特性や生活習慣に焦点を当て,地域住民の健康保持増進への貢献を目指す.なお,本研究課題は,弘前市および弘前大学医学部(社会医学講座)による共同プロジェクト(岩木健康増進プロジェクト)と連携のもとに実施した.本研究は1プロジェクト健診(成人健診),2運動介入プロジェクトにより構成される.

平成28年度はこの目的に従って,1については,5,6月のプロジェクト健診により,データの追加を行い,平成2527年度のデータと合わせ解析を行った.2においては,組織体制の変更等から,実施体制およびデータ解析方法を変更し,運動介入プロジェクトの参加者についてはプロジェクト健診時に運動介入プロジェクト参加および継続の有無を確認し,プロジェクト健診時のデータを活用して解析を行った.結果,運動介入プロジェクトに参加した群では,参加しない群を比較して,運動習慣のある者の割合の増加および定期的な運動習慣の獲得を認めた.一方で,運動介入プロジェクト終了後においては,プロジェクト中よりも運動頻度の低下を認めた.また,睡眠状況と運動習慣,血液生化学検査の結果との関連は認めなかった.食事摂取状況において,運動介入プロジェクト参加,非参加に関わらず,全体的に摂取カロリーが多い傾向を認めた.これについて,産業として一次産業が多く,冬場の仕事量の影響や,プロジェクト健診実施時期の影響の可能性が示唆された.これより,産業を含めた地域特性を加味した取り組みの必要性が示された.本研究は,睡眠と身体活動に着目し,運動習慣改善を意図した6カ月の運動介入プロジェクトの実施とその効果を判定することを目的に,青森県弘前市岩木地区に在住する一般住民を対象として,成人健診及び運動実践教室を行い,睡眠習慣と身体活動の関連を検討した.結果,教室参加者では運動習慣の増加や定着を認めた一方で,運動習慣と睡眠状況,血液生化学検査との関連は認めなかった.また,食事摂取状況や仕事量の影響の可能性が示唆された.これより,運動習慣のみならず,日常生活全般における身体活動を考慮した検討の必要性が示唆された.該当年度に実施するべき調査として健診および介入事業はスケジュール通りに実施されているが,連携組織の体制変更および研究者の異動等の関係より,運動介入プロジェクトにおける日常生活活動量の調査時期が遅れている.平成25年度27年度の結果をもとに,プロジェクト健診および運動介入プロジェクトにおけるデータの追加および整理,データ解析・分析を行う.次年度に繰り越す研究費は,計画遅延分にかかる研究経費を含む必要経費である.計画を推進するために,連携組織,専門家に協力および助言を依頼し,実施体制の修正を行う.また,データ収集及び入力を行う研究補助者を雇用する.地域保健活動平成25および26年度の結果をもとに,運動介入プロジェクトにおける日常生活活動量の調査を行う.次年度に繰り越す研究費には,計画遅延分の研究経費を含む必要経費である.計画を推進するために,連携組織,専門家に協力および助言を依頼し,実施体制の修正を行う.また,データ収集及び入力を行う研究補助者を雇用する.当該年度に実施するべき計画はスケジュール通り実施されている.運動介入プロジェクトにおける継続調査が若干遅れている状況であるが,実施体制は整備できており,今後実施可能な状況であることから、おおむね順調に進展していると評価できる。
脳科学的データを利用した工科系大学の英語教育プログラム開発に関する基礎的研究

本研究では「仕事で英語が使える人材育成」を可能にする、効果的なESPカリキュラムの構築を目指し、NIRS(近赤外分光法)を活用して、教育工学分野におけるATI(適正処遇交互作用)理論を基に実験を遂行した。学習者特性には英語習熟度を取り上げ、課題の種類や難易度、課題遂行時の脳内賦活部位の差異、及び記憶定着の関連性を実験により分析した。ESP関連科目では、これらの実験から得られた成果とニーズ分析結果を反映させ、学習者の自律学習調整力の向上に役立つ指導方法として、アクティブラーニング型の授業実践を行うことにより、学習者の授業への積極的な参加と英語コミュニケーションの習得において効果が確認できた。[研究成果の概要]「仕事で英語が使えるエンジニアの育成」という英語教育の最終目標に指針を得るため、今年度はメタ認知ストラテジーと学習者特性及び英語運用能力の関連性を、脳科学的データから明らかにすることを下位目標に設定して実験を行った。メタ認知ストラテジーとしてセルフモニタリングと自己評価能力を、学習者特性として習熟度を取り上げ、被験者を習熟度上位群:A群(5名)、下位群:B群(5名)に分け、映画のリスニング課題を2回実施した。実験1はストラテジー無し、実験2はメタ認知ストラテジー(事前説明有)を使用するように指示をし、NIRS(近赤外光分光法)を使用して課題遂行中の脳血流を測定した。学習者特性の差異(A群VS B群)及びメタ認知ストラテジーの有無(実験1VS実験2)による関連性を調べるため、両群の両実験における全45チャンネルの賦活化を確認したところ、次のような傾向が確認された。1両群とも実験2の方が脳の賦活部位が多く、課題の正答率も高くなる傾向が見られた。2A群はストラテジーの有無に関係なく、角回、縁上回(BA39-40)周辺に顕著な賦活化が確認さられた。(t (272) = 4.621, p < .01)3B群の両実験で、リスニングに必要な聴覚野、ブローカ野、ウェルニッケ野(BA44-45, 22)に賦活が確認されない被験者がいた。[研究の意義と重要性]前述の結果1は、メタ認知ストラテジーが両群に有効である可能性を示唆している。結果2からは、A群はメタ認知ストラテジーを使用することによる影響がB群よりも大きいことが推測される。結果3では、B群がメタ認知ストラテジーを駆使できない可能性があることが推測された。従来観測が不可能であった脳内活動を観測することにより、新たな問題点を発見、改善することが可能となり、脳科学的レベルの実験の有用性が今後益々期待される。[研究の成果と概要]効果的な英語指導法を検討するために、教育工学分野におけるATI(適正処遇交互作用)理論及び脳科学分野の知見に基づき研究を遂行した。具体的には、英語学習中の脳内活動をNIRSにより検討するため、学習者特性、課題の難易度、脳言語野における賦活部位に着目し次の通り実験を行った。1)実験1:学習者特性は習熟度を、処遇はリスニング課題を適用し、1習熟度の差異により生じる課題遂行中の脳内活動の比較検討及び2習熟度、脳内活動の差異と記憶定着の関連性を検討した。習熟度が異なる学習者(下位群:5名、上位群:5名)にリスニング課題を実施して脳内活動を観測した結果、習熟度の差異と賦活部位の相関関係について統計的有意差は確認できなかったが、言語野周辺で賦活度の差は目視することができた。また内容再生テストでは、両群の平均点に有意差が[t(8)=3.111, p<.01]確認された。今後、脳内賦活度と記憶の定着に関してさらなる検討が必要であると示唆された。2)実験2:課題の難易度に着目し、課題の差異が脳内の言語理解過程に与える影響を検討するために以下のように目的を設定した。1難易度が高い課題(シャドーイング)と難易度が低い課題(リスニング)遂行時の脳活動の相違点を検討する。2課題難易度の差異と記憶定着度を検討する。実験(協力者11名)の結果、リスニング課題実施時はブローカ野において脳血流に有意差は確認できなかったが、シャドーイング課題実施時はタスクによる脳血流の差が確認された。[Ch:43 t(272)=3.873, Ch44 t(272)=3.432, p<0.01]また内容再生テストの平均点における優位差は確認できなかった。上記の脳内活動データにより、効果的な英語指導法を検討する際は、習熟度などの学習者特性を検討することが有用であることを示唆していると考慮される。[本研究の最終目標と研究機関内における下位目標の達成度]本研究は英語教育、教育工学、脳科学分野における知見を活かし、「仕事で英語が使えるエンジニアの育成」に役立つ英語教育プログラムに指針を提示することを最終目標として実験を遂行している。平成27年度の研究が順調に遂行した理由は次のように考慮される。1)最終目的達成を目指した継続的な実験実施の過程において、必ずパイロットテストを実施し、改善点があれば早急に解決策を検討し本実験に取り組んだ。平成27年度は、前年度の研究成果及び改善点から次の4点について再検討し実験計画を綿密に再設計した。

1学習効果と脳活動の関連性を明確化させる。2学習者特性の差異(習熟度上位群、下位群)による、脳活動賦活部位の比較を精緻化させる。3習熟度下位群の脳活動に着目し効果的なストラテジーを検討する。4課題の難易度の差異による脳活動の変化を検討するために、リスニング課題にスピーキングを伴う課題を加える。これらの改善点に即した研究の下位目標を設定し、数回パイロットテストを実施した上でさらに改善点があれば実験計画に改良を加え,本実験へと移行した。教育工学分野では「途次の評価」と「総括的評価」が重要視されているため、本研究においても評価の結果は早急に実験実施に反映させた。そのため常時実験計画に改善を加え、新たに検討するべき変数や項目を模索し、最終目的達成を心がけている。2)本研究に携わる実験協力者(学生)に対し、NIRS等の実験機器の使用方法やデータ解析法、認知科学、脳科学的知識等に関する指導を徹底しているため順調な実験遂行が可能となった。3)国内外の学会に参加して発表や聴講により知識を深め、常に最新の研究動向を把握し本研究に反映させるように心がけた。国内の学会では、NIRSに関連した研究会を実施し研究の動向を紹介し、実験のデモンストレーションを実施した。本研究では「仕事で英語が使える人材育成」という英語教育の最終目標に指針を得るために、学習者の自律学習調整力の向上に効果的なESP(English for Specific Purposes)カリキュラムの構築を目指し、NIRS(近赤外分光法)を活用して、教育工学分野におけるATI(適正処遇交互作用)理論を基に実験を遂行した。学習者特性として英語習熟度を取り上げ、課題の種類や難易度、課題遂行時の脳内賦活部位の差異、及び記憶定着の関連性を実験により分析した。その結果、通常の授業実践や筆記試験では判断できない、学習者特性と課題や指導法の最適な組み合わせの提案が可能になった。さらには、脳内活動データが教員単独による教材選択の不足点を露呈したことにより、効果的な英語学習方法の模索に新たな一考を投じたと言えよう。そこで平成28年度は、これまでの研究成果から得た知見を、追実験と授業実践に活かすため、工科系及び医療福祉系の学部において、ESPに特化したニーズ分析を実施した。追実験ではニーズ分析の調査結果を参照して、オーセンティックな会話教材を使用し、さらに、メタ認知学習法(自己モニタリング)を取り入れた事により、新たに教員介在の重要性が明らかとなった。この実験結果を授業実践に取り入れるため、担当しているESP関連科目を、双方向対話型の授業が可能であるクリッカーシステムが導入されたPC教室で実施することにより、全受講生と授業内で積極的に関わった。同時にプレゼンテーション等を実施して、学習者の自律性を奨励するアクティブラーニング型の授業を実践したことにより、学習者の授業への積極的な参加と期末試験において多少の効果が確認できた。より精緻な結果を得て最終目標を達成するためには、さらなる研究の継続的が必須であるが、脳活動データを効果的な指導方法の検討に導入することの意義は確認できたと考慮される。本研究では「仕事で英語が使える人材育成」を可能にする、効果的なESPカリキュラムの構築を目指し、NIRS(近赤外分光法)を活用して、教育工学分野におけるATI(適正処遇交互作用)理論を基に実験を遂行した。学習者特性には英語習熟度を取り上げ、課題の種類や難易度、課題遂行時の脳内賦活部位の差異、及び記憶定着の関連性を実験により分析した。
体節の分化と脊髄神経の形成機構

脊髄神経は、運動ニュ-ロンと後根神経節の軸索から形成される。その細胞表面には、我々がニワトリ胚脊髄の粗膜分画を抗原としてモノクロ-ナル抗体を産生し、免疫組織化学によるスクリ-ニングから、運動ニュ-ロンの発生直後から神経筋シナプスが形成される時期までの一過性の発現される分子量約10万の膜蛋白であるSC1が存在する。SC1の持つ機能を解析するために、ニワトリ全胚の膜分画をNPー40により可溶化後、モノクロ-ナル抗体のアフィニテ-カラムにより、SC1分子を精製した。そのN末端のアミノ酸配列は既知の蛋白質と一致せず、未知の蛋白質と考えられた。精製したSC1に対するウサギ抗血清を用いて、4日目ニワトリ全胚のcDNA発現ライブラリ-から、CS1cDNAをクロ-ニングし、3.4kbのクロ-ンを得た。シ-クエンスした結果、N末端アミノ酸配列に対応する配列が含まれていたことから、SC1cDNAと同定した。SC1はこれまで未知の新しいイムノグロブリンス-パ-ファミリ-に属する蛋白質であった。ホモロジ-検索の結果、SC1はヒトメラノ-マのマ-カ-抗原として報告されているMUC18と良く似ていた。さらに、細胞接着分子として知られるNCAM(neural cell adhesion molecule)とも相同性がみられた。SC1が細胞接着活性を持つかどうかを調べるため、SC1cDNAを発現ベクタ-に組み込み、ヒト腎由来の293細胞に一過性に発現させ、三角フラスコを用いて旋回培養したところ、SC1(+)の細胞同士が接着し細胞凝集が起こることから、同じ分子同士が接着するホモフィリックな細胞接着分子であることが明らかになった。さらに、SC1に結合するモノクロ-ナル抗体の一つが、SC1による細胞接着を選択的に阻害することが明らかになった。
高速MRイメージングによる消化機能と病態の研究

核磁気共鳴画像法(MRイメージング)により消化管の構造と機能を非侵襲的に計測するために、高速MR法、MRビデオ法、MRマイクロスコピー法の開発研究を行った。MR装置にはBrunker社製Biospec47/40(静磁場4.7T,磁石内口径40mm)を用いた。1消化管で最も速い食道運動の高速MRイメージングにはSnapshot法を用いた。無麻酔状態の家兎を用い、食道内に挿入したバルーンカテーテルの動きを秒速3枚の速度で20秒間、矢状面撮像した。家兎の全食道が鮮明に描出され、8.3cm/sの速度で蠕動波により移動する直径3cmのバルーンを捉えることができた。更に、食道内圧とMRイメージの同時記録によりMRにより捉えられた食道の蠕動波と内圧の変化が一致することが確認できた。2長時間記録が必要な胃運動の記録には、撮像毎に画像再構成してビデオテープに記録するリアルタイムMRイメージ再構築システムを用いた。ペントバルビタール麻酔下に、ビーグル犬の胃内にクエン酸アンモニウム鉄溶液を胃内に注入し、1画像0.45secの速度で20分間、連続撮像した。胃の収縮輪が1分間に約1回の割合で胃体部で発生し、これが幽門部へ移動してゆく過程を観察でき、本法による長時間リアルタイムMRIが可能となった。3高速撮像法とMRマイクロスコピー法により生体内の微小構造の3次元構造の長期変化の観察を試みた。トリプシン・タウロコール酸膵炎を作成したラットにおいてSnapshot法により水平、矢状、冠状断像を経時的に撮像し膵の3次元画像を構築した。膵炎の進展ならびに修復過程を3次元的に一ヶ月間観察でき、病理像はMR像と良く一致していた。本研究により高速MRイメージングによる消化機能と病態の非侵襲性測定が可能となり、将来の臨床研究に展望が得られた。MRイメージング法は各種疾患の診断ならびに病態の把握に極めて有効な手段である。MRと撮像法の進歩により、消化管など動きのある臓器の構造と機能を非侵襲的に計測することが可能になってきている。しかし、MRによる消化管運動機能の解析法は完成されてはおらず(1)速い運動の記録(食道運動)、(2)長時間記録(胃運動)、(3)連続3次元構築(胃排出機能)および(4)水の移動(膵炎)の観察には技術的に解決せねばならぬ点が多い。本年度は、消化管の速い運動の代表として食道運動(伝播速度10cm/sec)の記録の記録に重点をおき研究を進めた。測定には家兎を用い、本研究用に作成した固定器に固定し、食道内に挿入したバルーンカテーテルの動きを内径250mmの能動遮蔽型勾配地場コイルを用い、MR装置(Biospec47/40,Bruker)により測定した。撮像は矢状面で、field of view 22.5cm,matrix96x96,TR3.4ms,TE1.9msの条件でSnapshot法により秒速3枚の速度で約20秒間、行った。家兎の全食道が鮮明に抽出され、8.3cm/sの速度で蠕動波により移動する直系3cmのバルーンを捉えることが可能であった。更に、嚥下に伴う蠕動運動そのものも捉えることに成功した。内圧測定用カテーテルを用いた、食道内圧と蠕動運動のMRイメージの同時記録を行い、MRにより捉えられた食道の蠕動波と内圧の変化が一致することが確認できた。

今回の計測で得られた消化管運動の記録速度は、現時点では世界で最高速である。昨度までの研究により、食道のように速い消化管運動(伝播速度10cm/s)をMRI(Snapshot法)により記録する方法を確立した。この計測で生体における消化管運動の記録として3画像/秒の速度と世界記録を達成することができた。胃は食物を一時貯留し、約3回/分の頻度で発生する律動運動によって数時間かけて小腸に排出する機能を有する。従って、胃運動をMRIを用いて観察をするためには、高速かつ長時間記録が必要である。従来の撮像法では、長時間撮像を行うと情報量が多くなりコンピュータ上のメモリーが飽和してしまう欠点がある。そこで、本年度は得られた画像情報を逐次画像再構成してビデオテープに記録する高速MRビデオ法による胃運動の記録を試みた。ビーグル犬を用いペントバルビタール麻酔下に、クエン酸アンモニウム鉄溶液を200ml胃内に注入し、連続的に撮像(Snapshot法、field ofview30cm、matrix128×128、slice thickness 10mm、TR3.4msec、TE1.8msec)し、リアルタイムMRイメージ再構築システムを用い、逐次再構築した画像をビデオテープに記録した。胃運動を0.45sec/1sliceで20分間連続撮像することが可能であった。胃の収縮輪は1分間に約1回の割合で胃体部で発生し、これが幽門部へ移動してゆく運動を描出することができた。高速MRI法とMRビデオ法を併用することにより、長時間にわたるリアルタイムMRIが可能であり、本法を用いて胃の収縮運動と胃排出を同時に計測する道が開かれた。生体内の微小構造を核磁気共鳴(MR)マイクロスコピー法により非侵襲的に解析するため、平成9-10年度までに開発した高速撮像法を用い、ラット正常膵ならびにその炎症(膵炎)の進展および修復過程を3次元的に1カ月にわたりに観察した。MRイメージングにはBruker社製Biospec47/40(静磁場4.7/T,磁石内口径40mm)および内径70mmの能動遮蔽型勾配地場コイル用いた。ウイスター系雄性膵炎ラット(180g)を用い、トリプシン・タウロコール酸を膵管内に注入し、出血性壊死性膵炎を作成した。その後、エンフルエン麻酔自発呼吸下に横断、矢状、冠状断像をSnapshot法(field of view 10cm、matrix256×256、slice thickness 3mm、TR6.8msec、TE3.5msec)にて撮像し、膵炎発症直後の膵の浮腫性変化と腹水が観察できた。更に、その後5-7日間隔で1カ月間にわたり撮像し、矢状断および冠状断像より膵および嚢胞の2つの立体画像を構築した。両画像は極めて良く一致しており、膵炎の進展ならびに修復過程の一ケ月間にわたる空間的変化を観察できた。肝門部に発生した嚢胞の3次元的進展過程、容量の変化および膵との空間的関係を明瞭に描出できた。これらのMR画像は実験終了後の病理所見および嚢胞容量の実測値と良く一致していた。高速撮像法とMRマイクロスコピー法により生体内の微小構造の3次元構造の長期変化の非侵襲的観察が可能である。
バクテリア多面体オルガネラ蛋白質の相互作用機構の解明とその応用

相当数の細菌は、アルデヒドのような揮発性の中間体を生じる代謝を、タンパク性の殻からできた多面体構造体(オルガネラ)の中で行っている。本研究では組換え体大腸菌での多面体オルガネラ遺伝子の発現系を開発して、その機能を解析した。さらにいくつかのオルガネラ酵素と代謝の鍵酵素であるジオールデヒドラターゼとが相互作用することを見出した。これらより、オルガネラの形成に酵素間での相互作用の重要性が示された。昨年度、補酵素B12関与ジオールデヒドラターゼ(DD)と再活性化因子(DDR)やPduOアデノシルトランスフェラーゼが協同して不活性化補酵素の再生系システムとして働いている可能性をに示した。このシステムとしての機能がPduOに特異的であることが、親菌のクレブシラがもつCobAやEutTというアデノシルトランスフェラーゼを代わりに用いた実験で示された。さらに、このシステムとしての働きがバクテリアPduOのみに特徴的にみられるC末ドメインではなく、ヒトからバクテリアに存在するN末端触媒ドメインに依存することも示された。DDのβとγサブユニットのN末端ペプチドがそれぞれ同種サブユニットN末端ペプチドと相互作用していることが示されていた。そこで、その応用としてこれらのペプチド領域を他のタンパク質に付加することで、DDのように不溶性画分を洗浄後に弱い界面活性剤を含む溶液での抽出操作で簡便に精製できるようになるかをホモオリゴマー酵素で調べた。四量体酵素では活性を保ったまま低溶解性化し、その不溶性画分を洗浄後にBrijの様な弱い界面活性剤により高純度の酵素として抽出精製できることが示された。大腸菌BL21株でオペロン全体の遺伝子の発現を試みた。T7プロモーターの下流に組み込んだ発現系では、親菌で見られたグリセロール資化での1,3-プロパンジオール生産に加えて、プロパンジオールの資化も検出できなかった。各代謝酵素の活性を確認できたので、遺伝子は発現しており、大腸菌BL21株がビタミンB12の取込みがネックになっていると考えられた。つまり、この系の応用にはB12の取込みの改善が重要であることも示された。これらと並行して、pduオルガネラタンパク質の相互作用を網羅的に調べるために、それぞれの遺伝子をクローン化した。さらにN末やC末にタグをもつ発現系の構築を進めている。1.ジオールデヒドラターゼ(DD)のβおよびγサブユニットのN末端領域間の相互作用様式の解析昨年度までに、DDのβとγサブユニットのN末端領域がそれぞれ同種のサブユニットのN末端領域と相互作用していることを明らかにした。そこで、DDのβとγサブユニットのN末端領域の相互作用が同種サブユニット間に限定されるのかそれともβとγサブユニット間にもみられるのかを明らかにする目的で、プルダウンアッセイ用にヒスチジンタグをC末にもつβやγサブユニットのN末端領域ペプチドの発現系を構築した。これらのペプチドを用いてDDのβやγサブユニットのN末端領域を付加したタンパク質との相互作用を解析したところ、βサブユニットとγサブユニットのN末端領域間も相互作用していることが明らかになった。2.二量体酵素の低溶解性化DDのβやγサブユニットのN末端領域を付加すると四量体酵素が低溶解性化し、簡便に精製できることが示されていた。そこで、二量体酵素への適用化法を検討した。二量体酵素サブユニットのN末端領域を付加するだけでは低溶解性化できなかったが、N末端に加えてC末端にも適切なN末端領域付加することで、低溶解性化できることを明らかにした。3.pduオルガネラ酵素間の相互作用の解析pduオルガネラ酵素間の相互作用を調べるために、オルガネ酵素のC末にHisタグを付加し、オルガネラ移行シグナルを内在し最も大量に存在するDDとの相互作用の有無をプルダウンアッセイにより解析した。その結果、細胞質酵素といわれていたホスホトランスアシラーゼとの相互作用が確認され、この酵素がオルガネラ内に存在する可能性が示された。pduオルガネラ代謝の鍵酵素である補酵素B12関与ジオールデヒドラターゼ(DD)は主要酵素であり、この酵素との相互作用の仕組みの解明が本研究の中心的存在である。DDは反応触媒中に補酵素が高頻度に不活性化され、補酵素の再生系は代謝の維持に必須である。また、これらを担う酵素群はシステムとして働くと考えられるが、これまで精製酵素系での再構成もされていなかった。そこで、酵素間の相互作用解明の第一歩として、この再生系の再構成に取り組んだ。その結果、ATP、MgCl2、還元剤FMNH2および再活性化因子(DDR)やPduOアデノシルトランスフェラーゼの共存で不活性化ホロDDから活性のあるDDが再生されることが示された。さらに、このPdu再生系がシステムとして働き、酵素相互作用の解析に用いうることを明らかにした。

PduPのN末端ペプチドに加えてDDのβサブユニットのN末端ペプチドもpduオルガネラへの組み込みシグナルとして働くことが報告され、我々が相互作用の解析を進めていたDDがオルガネラ酵素相互作用の中心的存在であることが示された。そこで、相互作用の中心的の役割を担うと考えられるβおよびγサブユニットのN末端ペプチドの相互作用の様式を、酵素の低溶解性化を指標にして調べた。その結果、βとγという異なるサブユニットのN末端ペプチド間が相互作用するのではなく、同種のサブユニットの末端ペプチド同士が相互作用してDDが集合することが示された。多面体オルガネラの大腸菌発現系としては、pET21bベクターにpduオペロン全体を組み込んだ発現系やpUC119ベクターにeutオペロン全体を組み込んだ発現系を作成した。現在、大腸菌での発現を確認している。また、将来の応用を考え、補酵素の不活性化が起こりにくい変異体DDの作成や、低溶解性化グリセロールデヒドラターゼの組み込みの準備も進めている。本年度は四量体酵素の各サブユニットにジオールデヒドラターゼ(DD)のβサブユニットのN末端ペプチドを付加することで非常に簡便に活性を有する酵素を精製できることとオルガネラ酵素がシステムを形成し、PduOのN末触媒ドメインがこのシステム機能に重要であることを明らかにした。さらに、オルガネラの応用につながるオルガネラオペロン遺伝子の発現やグリセロール代謝で不活性化を受けずらいグリセロールデヒドラターゼ遺伝子との共発現、各オルガネラ遺伝子のクローン化と発現などを進めた。ここまではおおむね順調であったが、共発現用に作成したベクターでの遺伝子の発現効率が低かったり、この代謝のカギとなるビタミンB12の取込みが悪いなどの問題点がでてきている。このために、進展がやや遅れている。本年度はDDの集合体の形成がジオールデヒドラターゼ(DD)のβサブユニットのN末端ペプチド同士およびγサブユニットのN末端ペプチド同士の相互作用を介して起こることと、再活性化因子(DDR)やPduOアデノシルトランスフェラーゼがDDとシステムを形成して働いていることを明らかにした。DDのβサブユニットのN末端ペプチドがpduオルガネラへの組み込みシグナルとして働くという報告があるので、DDが集合体を形成するということはオルガネラ酵素群の組み込みにDDが中心的な役割を果たすことが示唆している。DDのβおよびγサブユニットのN末端ペプチドの機能を明らかにできたことは、本研究を遂行する上での重要な発見をすることができたと考えている。pduオペロンやeutオペロンの発現系の構築も、20kbを超える大きさのDNA断片の遺伝子組み換え操作を行うことが必要であったにも関わらず順調に進んでいる。オルガネラの応用のための不活性化されずらい酵素の作成やDDの等機能酵素で不活性化反応を受けずらいグリセロールデヒドラターゼの組み込みのための準備も進んでいる。以上より、おおむね順調に進んでいると考えている。オルガネラ酵素群の組み込みに中心的な役割を果たすことが示されているジオールデヒドラターゼ(DD)、その中でも集合体形成に重要な役割が示されているDDのβおよびγサブユニットのN末端ペプチドとクローン化して発現系を構築したオルガネラタンパク質との相互作用をまず網羅的に検索する。相互作用が見られたタンパク質ではさらに欠失変異株を作成するなどして、相互作用部位の同定を進めてゆき、ひいてはオルガネラへの効率的な組み込み法の確立をめざす。
癌幹細胞が上皮間充織転換に及ぼす影響に関する研究

平成19年度:各種ヒト由来癌樹立細胞株を用いて、癌幹細胞同定に先立って、増殖能、転移能、および癌幹細胞マーカー候補のCD133発現を検討した。さらに「上皮間充織転換」関連因子、上皮マーカーとしてRhoファミリー(Cdc42、Rac1)、間充織マーカーとしてVimentin、Fibronectinの発現状況を検討し、それらによる転移ならびに血管新生への影響を検討した。平成20年度:「癌幹細胞」「上皮間充織転換」規定因子発現に基づく抗腫瘍効果予測法の検討。ヒト癌幹細胞(CELPROGEN社; 2008年発売)購入を予定していたが、製品に不備があり、購入を見合わせた。平成20年は癌細胞株にカドヘリン遺伝子siRNAを導入し、上皮-間充織転換を強制的に起こさせる試みを行った。本年度(平成20年3月31日)の研究成果平成19年度:各種ヒト由来癌樹立細胞株を用いて,「癌幹細胞」の同定。癌幹細胞同定に先立って口腔癌細胞株における増殖能、転移能、および癌幹細胞マーカー候補のCDl33発現を検討した。口腔癌細胞株5種を培養,MTT assayを用いて倍加時間を計測,増殖能を検討。cell invasion assay kit (CHM ECM550)を用いて各細胞での転移能を検討。転移能の高いものと低いものに分けることが出来、それらのCD1333発現の多寡を比較したが、顕著な差を認めることは出来なかった。4:マウスモデルによる各細胞株の腫瘍形成能の検討C3H/HeJ Jclマウス、BALB/Cヌードマウスに腫瘍を移植、継代し、転移能の高い腫瘍を選択し、RNAを抽出した。次年度以降、転移能に関与する遺伝子発現をsubtractiveに検討する。5:網羅的なPCRアレイ6:次年度の研究展開に関する計画ヒト癌幹細胞(CELPROGEN社:2008年発売)を購入し、本年度に検討した手法により、転移能について解析を行う。本年度(平成21年3月31日)の研究成果平成20年度:「癌幹細胞」と「上皮間充織転換」の関係の解明。各種ヒト由来癌樹立細胞株を用いて、「癌幹細胞」の同定、単離後、本年度はヒト癌幹細胞(CELPROGEN社;2008年発売)購入を予定していたが、製品に不備があり、購入を見合わせた。「上皮間充織転換」、「転移」ならびに「血管新生」に関連する遺伝子について解析を行った。1,"上皮聞充織転換関連遺伝子発現阻害実験"幹細胞関連遺伝子、転移経路ならびに血管新生経路に関与する遺伝子数種類についてsiRNAを設計,作製,細胞株に導入。導入前後でRNA抽出し、網羅的なPCRアレイ(RT2 profiler PCR array; Superarray社製)にて,発現比較した。いくつかの遺伝子群の発現差を認め、関連する重要な因子を絞り込むことが出来た。2,"血管新生・増殖阻害実験"高い上皮間充織転換能を有すると思われる高転移腫瘍株を樹立し、その細胞株に新規抗癌剤であるKNK437を投与した。投与前後でRNAを抽出、再び、PCRアレイにて,幹細胞関連遺伝子、転移経路ならびに血管新生経路に関与する遺伝子についてRNA発現比較した。Matrix metallo proteinase(MMP)遺伝子群において発現変化を認めた。今後、あらたな上皮間充織転換関連遺伝子としてのMMPの役割を検索したい。