hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表現基底に基づいた高精細画像の再構成に関する研究

本研究課題では,データベース中に存在する教師画像から得られる表現基底に基づいて高精細画像の再構成を実現するアルゴリズムの構築を行った.具体的に,1)高精細画像のモデル化による複数の劣化要素の同時除去,2)高精細画像を得るための表現基底の導出,3)対象コンテンツに最適な表現基底の適応的選択を実現した.これにより,従来のエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化の各復元分野において存在した再構成精度の限界の向上を実現した.本研究課題では,データベース中に存在する教師画像から得られる表現基底に基づいて高精細画像の再構成を実現するアルゴリズムの構築を行った.具体的に,1)高精細画像のモデル化による複数の劣化要素の同時除去,2)高精細画像を得るための表現基底の導出,3)対象コンテンツに最適な表現基底の適応的選択を実現した.これにより,従来のエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化の各復元分野において存在した再構成精度の限界の向上を実現した.従来より,教師画像から基底を生成し,それらを基に劣化画像を復元する手法が種々提案されている.しかしながら,従来の手法で得られる基底は一般に再構成結果において過剰な平滑化を生じる可能性が存在する.そこで,我々は近年注目されている信号のスパース性に注目し,今年度は,以下の2点について検討を行うこととした.(1)スパース性を満たす表現基底の導出とエラーコンシールメント我々が既に提案している手法に対し,新たにスパース性を満たす条件を導入することで,データベースにおいて高精度に表現基底を生成することを可能とし,得られる基底を以前に提案したエラーコンシールメント法の劣化モデルに対して適用をすることで,従来手法で存在した再構成結果に過剰な平滑化が生じる問題を解決する.(2)対象の画像に対する最適な表現基底の適応的選択エラーコンシールメントを行う際に,対象となる画像は一般に各々統計的特徴が異なると考えられる.したがって,復元に用いられる基底は対象の画像に対して適応的に設定されることが望ましい.そこで,我々はデータベースにおいて教師画像の種類に応じて基底のパターンを複数生成し,対象となるコンテンツに対して適応的に最適な基底の選択を可能とする.我々は以前に,対象となる劣化画像から最適な固有基底を適応的に選択する従来に存在しない手法を提案している.したがって,それらを同様にスパース性に注目した表現基底へ導入することで,エラーコンシールメントの高精度化を試みる.本年度は,特に(1)に注目し,その実現を試みた.さらに,(2)に関する理論構築についても検討を行った.従来より教師画像から基底を生成し,それらを基に劣化画像を復元する手法が種々提案されている.しかしながら,従来の手法で得られる基底は一般に再構成結果において過剰な平滑化を生じる可能性が存在する.そこで,我々は近年注目されている信号のスパース性に注目し,昨年度より以下の2点についての検討を行っている.1スパース性を満たす表現基底の導出とエラーコンシールメント我々が既に提案している手法に対し,新たにスパース性を満たす条件を導入することで,データベースにおいて高精度に表現基底を生成することを可能とする.さらに,得られる基底を以前に提案したエラーコンシールメント法の劣化モデルに対して適用をすることで,従来手法で存在した再構成結果に過剰な平滑化が生じる問題を解決する.2対象の画像に対する最適な表現基底の適応的選択エラーコンシールメントを行う際に,対象となる画像は一般に各々統計的特徴が異なると考えられる.したがって,復元に用いられる基底は対象の画像に対して適応的に設定されることが望ましい.そこで,我々はデータベースにおいて教師画像の種類に応じて基底のパターンを複数生成し,対象となるコンテンツに対して適応的に最適な基底の選択を可能とする.我々は以前に,対象となる劣化画像から最適な固有基底を適応的に選択する従来に存在しない手法を提案している.したがって,それらを同様にスパース性に注目した表現基底へ導入することで,エラーコンシールメントの高精度化を試みる.昨年度は,特に1に注目し,その実現と2に関する理論構築についての検討を行った.今年度は,2の実現を試みた.本研究課題では,表現基底に基づいた高精細画像の再構成を実現するアルゴリズムの構築を行った.具体的に,データベース中に存在する教師画像を用いることで,従来のエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化の各復元分野において存在した再構成精度の限界を向上させることを目標とした.さらに,本手法にスパース表現のアプローチを導入することで,限られた計算機資源の端末においてもその利用を可能とし,本研究課題を実現する事により,従来のエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化の各復元分野において存在した再構成精度の限界を向上させるべく研究を進めた.平成22,23年度で提案した表現基底の導出法及びエラーコンシールメント法に対し,平成25年度では,平成24年度に引き続き,符号化雑音重畳のモデル及び解像度低下のモデルを導入し,3つの劣化要素(消失ブロック,符号化雑音,低解像度化)を同時に除去することを可能とすることを試みた.符号化雑音の劣化モデルはDeqingらによって提案されており,それらの手法では近似的に導出されたモデルに基づいて復元を行っている.しかしながら,一般に符号化雑音の重畳モデルは線形の形で表現できないことが知られており,それらの手法において導出したモデルが対象画像に正確に当てはまらない場合に高精度な復元が困難となる.

したがって,本研究課題が目標とするエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化を同時に行う場合,それらの劣化モデルを陽に定義することは困難である.そこで,「教師画像(高精細画像)」と「それらに符号化雑音付加及び低解像度化が施された画像」の組を用意し,スパース性に注目した表現基底の導出を行い,さらにそれらの基底の組を用いて陰に劣化モデルの表現を可能とすることを試みた.本研究課題では,表現基底に基づいた高精細画像の再構成を実現するアルゴリズムの構築を行う.具体的に,データベース中に存在する教師画像を用いることで,従来のエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化の各復元分野において存在した再構成精度の限界を向上させることを目標とする.さらに,本手法にスパース表現のアプローチを導入することで,限られた計算機資源の端末においてもその利用を可能とする.本研究課題を実現する事により,従来のエラーコンシールメント,符号化雑音除去,高解像度化の各復元分野において存在した再構成精度の限界を向上させることが可能となる.従来より教師画像から基底を生成し,それらを基に劣化画像を復元する手法が種々提案されている.しかしながら,従来の手法で得られる基底は一般に再構成結果において過剰な平滑化を生じる可能性が存在する.そこで,我々は近年注目されている信号のスパース性に注目し,以下の2点についての検討を行ってきた.1スパース性を満たす表現基底の導出とエラーコンシールメント我々が既に提案している手法に対し,新たにスパース性を満たす条件を導入する.2データベースにおいて教師画像の種類に応じて基底のパターンを複数生成し,対象となるコンテンツに対して適応的に最適な基底の選択を可能とする.今年度は,平成22,23年度に提案した表現基底の導出方法及びエラーコンシールメント法に対し,符号化雑音重畳のモデル及び解像度低下のモデルを導入し,3つの劣化要素(消失ブロック,符号化雑音,低解像度化)を同時に除去する事を目指した.平成23年6月までに、基底のパターンを複数生成し、平成24年3月までに適応的な最適な基底に関する実験およびエラーコンシールメントの高精度化を行い、研究成果のとりまとめを行う予定であったが、当初の予定期間内で行った実験では不充分だったため、追加で実験を行ったことにより、当初の計画より4ヶ月遅延した。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年7月、表現基底に基づく消失ブロックの再構成の実験に必要な教師画像データの提供が、提供先の都合により遅延したため、やや遅れが生じた。平成23年度に遅れが生じた分を平成24年度に取り戻し、研究の最終目標である表現基底に基づいた高精細画像の再構成を実現するアルゴリズムの構築を目指す。平成24年度の遅れを取り戻すべく研究を進め、研究の最終目標である表現基底に基づいた高精細画像の再構成を実現するアルゴリズムの構築を目指す。
タイ王国における電子商取引の発展モデルに関する研究

本研究はタイ王国と日本における電子商取引の利用者行動の比較調査によって、発展途上国における電子商取引の成長決定要因について研究した。電子商取引における信頼の構造について二国間で比較調査した。タイの消費者は電子商取引サイトのインターフェースを日本よりも高く評価するなどの受容行動の相違点が明らかとなった。比較分析の結果から電子商取引の受容行動においては現地適合化の度合いが強く影響することが実証された。(1)本研究は日本における電子商取引の普及過程から得られた成長モデルを電子商取引が発展段階にある国に応用し、電子商取引の成長決定要因を明らかにすることを目的とする。インターネットの発展が著しいタイ王国を調査対象国とする。(2)研究手法として、日本とタイ王国において電子商取引の利用者を対象とした社会調査を行い、電子商取引の利便性とリスクの相関を二国間比較が可能な形で明らかにする。そして、日本との比較において、発展段階の国における電子商取引の成長モデルを明らかにする。本研究は、日本における電子商取引の普及過程から得られた成長モデルを、電子商取引が発展段階にある国に応用し、電子商取引の成長決定要因を明らかにすることを目的とする。本研究はインターネットの発展が著しいタイ王国を調査対象国としてとりあげる。研究手法として、日本とタイ王国において電子商取引の利用者を対象とした社会調査を行い、電子商取引の利便性とリスクの相関を二国間比較が可能な形で明らかにする。平成20年度は、比較の基礎となる日本における電子商取引の利用者モデルを明らかにするため、ウェブ調査サービスを用いて日本人の成人サンプルを対象に実験調査を行った。事前登録パネル75000名に対し事前調査を行い、21513名から有効回答を得た。そして、(1)過去のオンライン商取引経験、(2)食料品のオンライン商取引における主要な消費価値観、(3)基本的な社会的属性の情報を用いて、実験調査の対象者を抽出した。本調査の結果、先行購買者との主要消費価値類似性は、オンライン商取引サイトに対する信頼を醸成することで間接的に購買意図を高める。また、先行購買者との属性の類似性は、オンライン商取引サイトに対する信頼に媒介されることなく、直接的に購買意図を高めることが明らかとなった。今後はタイ王国の利用者を対象として、比較調査を行う計画である。本研究は、日本とタイ王国において電子商取引の利用者を対象とした社会調査を実施し、電子商取引の利便性とリスクの相関を二国間比較が可能な形で明らかにしようとする。平成21年度は、タイ王国における電子商取引の利用者モデルを明らかにするため、タイ語版のアンケート調査票を作成した。アンケート調査票は、一般的な行動様式を問うための前半部分と、電子商取引に対する利用動向を問うための後半部分から構成される。後半部分の冒頭には実際のホテル予約サイトのイメージを示すモックサイトを置き、あたかも実際に電子商取引を利用するような意識で回答が得られるよう設計した。平成21年の11月以降には、チュラロンコーン大学の学部生を対象に教室アンケートを実施した。Department of Mathematics, Faculty of Scienceをはじめとする複数の学部・学科で一回あたり150サンプルずつアンケート調査を実施し、累計では450サンプルを収集した。収集したサンプルは日本で分析し、これまでに単純集計が完了している。さらに集計データを分析し、タイ王国の電子商取引の利用者動向を明らかにする予定である。今後は、平成20年度に日本で実施した消費者行動実験をタイ王国で実施し、先行購買者との主要消費価値類似性がオンライン商取引サイトに対する信頼に与える影響についても測定する計画である。これらの調査および実験を通じて、日本およびタイ王国における電子商取引の発展モデルを比較可能な形で明らかにする。平成22年度までに、タイ王国における電子商取引の利用者モデルを明らかにするため、チュラロンコーン大学の学部生を対象に教室アンケートを実施し、累計で450サンプルを収集した。日本の大学でも日本語版調査票による調査を実施し、同様にデータを収集した。本年度は二カ国データの集計および概要比較までを完了した。今後はさらに分析を進めて、二国間の比較および二国間比較の可能なモデル化の提案に向けて研究を行う方針である。平成22年度にはさらに、高機能携帯電話などを利用したモバイルコマースの進展が顕著である状況にかんがみて、タイの大学生を対象としたモバイルコマースの利用意識に関する調査、およびモバイル電子マネーの利用意識に関する調査を実施した。これらの調査結果について、チュラロンコーン大学の研究者と共同で論文を執筆し、日本で開催された国際会議eCase2011、および韓国で開催された国際会議ICACT201において成果を報告した。来年度は日本においても同様の調査を実施し、比較対象とすることを検討している。

今後は、これまでに実施が完了したアンケート調査および実験の結果をさらに分析して、二国間のデータを比較分析するとともに、日本およびタイにおける電子商取引の発展モデルを比較可能な形で明らかにする方針である。本研究は、タイ王国と日本において電子商取引の利用者を対象とした社会調査を実施し、電子商取引の利便性とリスクの相関を二国間比較が可能な形で明らかにしようとする。平成23年度までにタイ王国のチュラロンコーン大学の学部生に教室アンケートを実施し、累計で450件の有効回答結果を収集した。日本国内においても比較対象として同様の教室アンケートを実施し、比較対象としての調査結果を得た。電子商取引に関する二国間比較の可能な分析モデルの構築については、技術受容行動を説明するモデルを修正した分析モデルの構築を完了し、平成23年度にタイ王国の電子商取引に関する研究者らとの共著で、IGIグローバルから刊行された研究方法論に関する英文教科書の1章として公表した。同モデルが発展途上国における電子商取引の発展に関する分析に活用されるよう、IEEE主催の複数の国際会議で報告したほか、タイ王国の泰日工業大学で開催された特別講義などの機会に研究手法を紹介した。タイ王国においては、パソコンを利用したEコマースだけでなく、高機能携帯電話を利用したモバイルコマースの進展が顕著である状況にかんがみて、タイの大学生を対象としたモバイルコマースの利用意識に関する調査、およびモバイル電子マネーの利用意識に関する調査を追加で実施した。これらの分析結果についてはチュラロンコーン大学の研究者らと共同で分析し、国際会議での報告を計画している。さらにTPP交渉への参加を受けて、日本とタイ王国の間における国際間の電子商取引の制度的障壁を取り除くことが課題となっていることから、本研究の分析モデルを二国間電子商取引に適用する可能性について研究を発展させている。平成23年度はタイ王国から日本への二国間電子商取引における消費者受容行動に関してモックサイトを利用した調査を実施し、分析結果を速報論文としてIEEEのICACT国際会議で報告した。本研究は日本における電子商取引普及過程から得られた成長モデルを電子商取引が発展段階にある国に応用し、インターネットの発展が著しいタイ王国を比較対象国として成長決定要因を明らかにした。日本とタイ王国において電子商取引の利用者を対象とした社会調査を行い、電子商取引の利便性とリスクの相関を二国間比較が可能な形で明らかにし、日本との比較でタイの電子商取引の成長モデルを明らかにした。タイ王国における電子商取引の利用者モデルを明らかにするため、タイ語版のアンケート調査票を作成した。一般的な行動様式を問うための前半部分と、電子商取引に対する利用動向を問うための後半部分から構成され、モックアップサイトを構築してこれを被験者に提示して実際に電子商取引を利用するような意識で回答が得られるよう設計した。
ハート・クレインと「抽象」-構成主義と同性愛-

本研究は、モダニズム期のアメリカ詩人ハート・クレインの詩と詩論を、同時代の「抽象」についての言説に照らし合わせてあらたに考察することを目的とした。その際、(1)彼の詩の抽象性に「構成主義」的特徴を見ること、(2)その抽象性を同時代のアメリカの画家ジョゼフ・ステラの試みと比較すること、(3)彼の詩言語の抽象性と同性愛の関係を明らかにすることを試みた。これらの課題に取り組むために、クレインの詩作品をはじめとするテクストの再解釈を試み、ステラの作品集・研究書をもとに彼の絵画作品の背後にある「抽象」についての考えを分析した。まだ、ニューヨークのコロンビア大学図書館およびホイットニー美術館にて、資料収集と調査を行い、国内では日本エズラ・パウンド協会大会に参加して、モダニズム研究者と意見交換した。研究の結果、クレインの詩に見られる抽象の性格について、次のことが明らかになった。(1)パウンド型の「構成主義」的抽象に加え、「再現性消失」の意味での抽象化が戦略的に試みられていること。2)その抽象化は超越性獲得のための手段、あるいは、超越性希求の試みの結果であると考えられること。(3)作品中に描かれる同性愛およびそれに伴う身体的苦痛は超越性獲得のための儀式であり、言語における抽象化の試みはその儀式と連動していること。以上の研究結果をもとに、研究成果報告書を作成した。報告書には『橋』をのぞくクレインの詩作品の試訳を含めた。なお、研究成果の一部は学会での口頭発表および論文のかたちで別途公表する計画である。今後は本研究、そして、すでに一部考察を終えているスティーヴンズ、スタイン、パウンドと抽象に関する研究に加え、アメリカの他のモダニズム詩人の抽象理解についての研究にも取り組み、アメリカのモダニズム詩と抽象をテーマにした包括的研究を進展させる計画である。これらの調査により、クレインとステラの作品における抽象志向があらためて確認されただけでなく、ステラの場合にはその抽象化の進展のあり方を明らかにすることができた。一方、クレインの場合はその初期作品からすでに抽象の度合いが高いという事実が明らかになったが、クレインがなぜ抽象を志向したかの理由、また、その背景にクレインの同性愛性行があるのかを明らかにするためにはさらなる資料の分析が必要である。平成15年度には、特にクレイン関連資料の分析を継続して行うとともに、分析の結果を論文のかたちにまとめる予定である。分析の結果、クレインの詩作における抽象の性格について、次のことが明らかになった。(2)その抽象化は超越性獲得のための手段、あるいは、超越性希求の試みの結果であると考えられること。
性能規定型設計のための鉄筋コンクリート造部材の損傷評価に関する研究

兵庫県南部地震の教訓や、国際社会への対応の必要性から、我が国では現在、より明快に目標性能を規定する設計体系を検討する方向にある。前年度は、建築構造物の構造性能の評価のために、部材レベルの性能評価方法について検討した。もう一方で、構造物の各部位に生じる地震応答変形を如何に精度よく予測できるかが一つの課題である。そこで、本年度は、多自由度系の地震応答を算出する方法として、弾塑性地震応答解析により部材の応答変形を直接算出する方法や、縮約した等価一自由度系の応答を算出し、これを多自由度系の応答に展開する方法などについて検討した。建物階数、固有周期、設計層せん断力係数分布をパラメータとする7つのRC造梁降状型平面骨組構造物に対して、いくつかの観測地震波を用いた弾梁性地震応答解析を行い、高さ方向の地震応答変形の分布について比較した。変形分布は、(1)構造物の固有周期と入力地震動の卓越周期の関係、(2)構造物の設計耐力分布、などに大きく依存し、変形が全層に均等に分布する場合や、上層あるいは下層に変形が集中する場合など様々であった。地震応答解析によらない骨組の地震応答変形の推定方法として、非線形漸増載荷解析の適用性について検討した。代表点の応答変位は既知であるという仮定のもとで、高さ方向の変形分布についてのみを検討した。層せん断力分布を変えた2つの漸増載荷解析によって、応答変形分布に与える不確定な要因を包括して、合理的に、地震応答変形の上限値の推定ができる。ここでは、その層せん断力係数分布として、モードの直和およびモードの差分を提案した。建築構造物の構造性能の評価のためには、2段階のアプローチが必要となる。すなわち、部材レベルの性能評価、および、それを構造物レベルにどう反映させるかである。本研究では、特に、前者を明らかにすることに的を絞る。すなわち、部材レベルの構造性能とそれを評価するための工学量との関係を明らかにすることを目的とする。そこで、既往の鉄筋コンクリート造部材の実験データについて再整理し、各性能評価項目と部材応力、あるいは各性能評価項目と部材の変形量との関係を明快にすることを第1の目標とする。まず、はり部材に着目し、過去数十年に渡って蓄積されてきた実験データを収集した。はり部材の実験パラメータとして考えられる断面形状、せん断スパン比、鉄筋量、材料強度あるいは加力方法などについて、できるだけ多種多様な組み合わせの実験データを収集した。収集した部材実験データは、部材ごとに、各性能評価項目について整理し、テンプレート化した“実験データシート"にまとめた。整理した性能評価項目として、(1)ひび割れ発生以前、曲げひび割れ、せん断ひび割れ、鉄筋の局部降伏、かぶりコンクリートの剥落、コンクリートの圧壊、鉄筋の座屈、せん断終局および付着破壊など、(2)部材の状態を総合的に表したもの、以上の2種類である。(1)に挙げた性能評価項目ついては、既往の評価方法を洗い出し、それらの方法による算定値と実験値を比較・検討することが主眼である。各性能評価項目について、既往の算定方法による算定値と実験値の比の平均値および標準偏差などを求め、その精度・誤差を検討し、適用範囲を明確にした。
妊娠高血圧症候群の病態形成における骨髄幹細胞の役割

放射線照射して骨髄をGFP-transgenic細胞で置換した雌NOD/SCIDマウスでは,妊娠初期に脱落膜内の受精卵周囲にGFP(母体骨髄由来)陽性細胞が集簇し,妊娠3週には胎盤内でGFP陽性細胞は血管様の管腔を形成した。妊娠時の胎盤内血管新生には骨髄由来の細胞が関与している可能性が示唆された。正常の雌NOD/SCIDマウスと雄CL57BL/6マウスとを掛け合わせて出来たキメラマウスでは,妊娠23週に腎臓内にGFP陽性細胞が発現し,産褥には尿細管上皮に分化していた。胎児由来の細胞は母体の腎臓において組織幹細胞として作用している可能性がある。成獣では免疫染色法によって広範囲にangiotensin受容体subtypel(AT1)が発現する腎臓において,GFP陽性細胞はsubtype2(AT2)を強く発現していた。母体血中に経胎盤的に流入した胎児由来の細胞の一部は,直接母体臓器の細胞に分化するだけでなく,AT1・AT2のcrosstalkを介して妊振の生理もしくは何らかの病態形成に関与している可能性が考えられる。末梢血中のcirculating EPC(血管内皮前駆細胞)は,分泌期から妊娠初期におけて増加し,妊娠経過とともに減少した。妊娠高血圧症候群(PIH)患者の末梢血中におけるcirculating EPC数は正常妊婦のそれと変わらなかったが,1週間培養するとPIH患者由来のEPC数は著明に増加した。VEGFはEPCの走化性を充進したが,この作用がPIHで血清中に増加するsFlt-1によって阻害されたため,PIHにおいてEPCの増殖能は亢進しているが,血清因子(sFlt-1など)が骨髄から末梢血への動員を阻害しているのではないかと考えられた。1.正常妊婦およびPIH患者における末梢血EPCの増殖・分化能に関する検討1)それぞれ,末梢血を採取し,末梢血中に存在するCD133+/CD34+/KDR+の細胞をflow cytometryにて測定し,circulating EPCとして解析を行ったところ,分泌期から妊娠初期におけて高値を示し,妊娠経過とともに減少した。PIH患者の末梢血中のcirculating EPC数は妊娠末期の妊婦と比して特に変化を認めなかった。しかしながら,単核球のみを抽出して1週間培養したところPIH患者由来のEPCは著明な高値を示した。2)BrdU assayを用いたEPCの増殖能に関する検討では,angiotensin IIの投与による著明な増殖能の亢進を認めた。PIH患者では様々な細胞・組織においてangiotenein IIに対する感受性が亢進しており,EPCにおいても同様に感受性が亢進しているものと考えられた。3)EPCを培養臍帯静脈由来血管内皮細胞とともに培養したところ,EPCは血管内皮細胞が形成したtube formationの中に取り込まれた。この結果は,今回我々が検討したEPCが血管新生に対して真に関与している証左である。以上の結果より,PIHの病態(おそらくは胎盤内で生じている血管新生の異常など:angiotensin IIに対する感受性増加など)が骨髄におけるEPCの増殖能を刺激しているが,何らかの血清因子(sFlt-1など)が骨髄から末梢血への動員を阻害しているものと推測させた。2.GFPキメラマウスを用いた胎盤内血管形成における骨髄由来幹細胞の役割骨髄をGFP陽性細胞で置換したキメラマウスを妊娠させると,妊娠初期には脱落膜内の受精卵周囲にGFP陽性細胞が集積している様子が認められ,妊娠3週には胎盤内で管腔形成をするGFP陽性細胞を認めた。管腔を形成した細胞はCD34陽性であり骨髄由来の細胞が血管内皮細胞に分化したものと考えられた。計画3.題微鏡用培養装置を用いたEPCの遊走能に関する検討

EPCを顕微鏡上で培養しながら試薬を添加し,EPCの遊走能をreal timeに測定する。この方法によりPIHで認められたEPCの末梢血への動員障害の原因が解明されるかもしれない。1.GFPキメラマウスを用いた胎盤内血管形成における骨髄由来幹細胞の役割骨髄をGFP陽性細胞で置換したキメラマウスを妊娠させると妊娠23週にかけて腎臓においてGFP陽性細胞が発現し、その多くはメサンジウム領域に認められた。成体において骨髄幹細胞は腎のメサンジウム領域に取り込まれることが知られており同様の反応が胎児由来細胞についても起こったと思われる。さらに分娩後GFPが発現する細胞はメサンジウム領域以外にも尿細管上皮などにも見られるようになることから、胎児由来の細胞は母体の腎臓において組織幹細胞として作用している可能性がある。その機能についてはよくわかっていないが、免疫染色法によって広範囲にAT1が発現している腎臓において、GFP陽性細胞はAT2を強く発現していた。母体血中に経胎盤的に流入した胎児由来の細胞の一部は、直接母体臓器の細胞に分化し、AT1・AT2のcrosstalkを介して妊娠の生理もしくはなんらかの病態形成に関与している可能性が考えられる。2.顕微鏡用培養装置を用いたEPCの遊走能に関する検討ラット由来のEPC細胞株(BME)を顕微鏡上で長時間培養しながらEPCの遊走能をreal timeに測定した。EPCの増殖を促進することが知られているPIGFはEPCの走化性に関与しなかった。一方、同様にEPCの増殖に関与するVEGFはEPCの走化性を促進した。このVEGFの作用は妊娠高血圧症候群で血清中に増加するsFlt-1によって阻害されたため,妊娠高血圧症候群において血中のEPCが増加しない理由はのsFlt-1の増加によるVEGFによるEPCの走化性に対する障害が原因ではないかと考えられた。
儒教文化圏の経済と文化

役割分担の〔1〕は、日本の儒学・中国研究が、かつて世界的水準の実証主義的な学術研究を達成しながら、研究の細分化と中国全体の本質洞察への学的鍛練や眼識のよわさから、その発言力を自ら封じてしまった反省の上に立ち、現時の台湾・香港・アメリカ等における新儒教主義の活発な研究動向に対応して、中国の伝統文化・儒教の研究を現代関心の下に再構築する必要性を説いている。〔II〕の(1)は、幕藩制国家が儒教倫理を封建的主従制の中に採りいれ、領主層は儒学者を政治改革の理念提供・主導者にすえたこと、特に九州諸藩でも名儒の宰臣などが簇出、儒学教育の場である藩校で実学の導入伝授を行い、近代化の素地が養成された側面を指摘する。(2)は、石の橋を通じて、近世の日本・琉球・韓国・中国を比較検討、儒学の「治国平天下」の思想を考察して、全体では各自異なるが、前二者は石の橋の例にみるように技術上の改良を推進、近代化に成功した事情を説明する。(3)は、儒教思想が中国・韓国・日本で仏教や神道などと習合し、国家の祭祀儀礼を通じて統一ある社会・家族制度を発展させたが、そこでは儒教の天帝信仰がキリスト教受容の有力な基板を提供したとする。〔III〕の(1)は、中国人・ヨ-ロッパ人の台湾認識を、伝存の地図や地名などから考察し、台湾を中国人が“龍"と見、ヨ-ロッパ人が“美しい国(島)"と呼んだことを、中国古来の風水思想とヨ-ロッパ人の地理思想の対比で把え、この台湾認識が土地利用や開発にどう関係したかを解明しようとする。(2)は、九州地方の近世的伝統をもつ商工業者と、明治以降台頭した在地の自生的資本家層が、日本の近代化過程に示した活動と役割の究明に対する儒教倫理の視点の有効性を検討、これら集団が早い時期から対外的活動に強い関心を示していたことを重視して、比較史的方法を導入する。
魚類脂質に及ぼす高圧処理の影響

食品の加工・貯蔵に、高圧を利用しようとする気運が高まっている。しかし、高圧処理が食品中に存在する脂質に及ぼす影響については不明な点が多い。本研究の2年目にあたる今年度も、前年度同様イワシモデル系を用いて実験を行い、以下のような興味ある結果を得た。1.新鮮なイワシ肉より脂質を抽出した後、脱脂肉に抽出イワシ脂質を20%(w/w)混合してモデル系を調製した。これを500、1000、1800気圧で30及び60分間高圧処理した後、5°C暗所に貯蔵した。貯蔵中のイワシ脂質酸化は、高圧処理した系の方が速やかに進行し、またその程度は圧力が高く、処理時間が長いほど顕著であった。2.イワシミンチ肉を1回及び3回水晒ししてから脱脂を行って、モデル系を調製した。これらモデル系を1800気圧、60分高圧処理して、同様の貯蔵実験を行った。水晒し回数を増やすことにより、貯蔵中におけるイワシ脂質の酸化速度は遅くなり、モデル系の鉄総含量あるいはヘム鉄含量と相関が認められた。なお、いずれのモデル系においても、高圧処理によって貯蔵中の脂質酸化は促進された。3.水晒しを行っていないイワシモデル系の水分含量を、7、17、24、35%に調整した後、1800気圧、60分の高圧処理を行った。これら系の水分活性は、それぞれ0.65、0.86、0.92、0.97であった。貯蔵中の脂質酸化速度は、7%>35%>24%>17%であり、特に水分含量17%、24%の系では顕著な脂質酸化は認められなかった。ここで特筆に値することは、本研究で水分含量の高い1735%の系において、高圧処理はイワシ脂質酸化を逆に抑制したことである。4.水分未調整モデル系(7%)では、高圧処理が脂質酸化をかなり促進させたことを踏え、これを防止するためにαートコフェロ-ル(0.2%)を添加したところ、28日間の貯蔵中脂質酸化はほぼ完全に抑えられた。魚肉は高度不飽和脂肪酸を一般に多く含有するため、これらの加工・貯蔵に際して油焼けをはじめとした脂肪酸化に起因する問題が常に存在している。本研究は、最近注目されている高圧処理が、魚類脂質の酸化に対していかなる影響を及ぼすかについて解明することを目的としている。研究の第一段階として、新鮮なイワシから抽出した脂質そのものに及ぼす高圧処理の影響を検討した。イワシ脂質に5,000気圧までの加圧を行い、高圧処理中における脂質酸化の程度をPOV、TBAを指標として調べた。その結果、高圧処理中に、脂質の酸化は見られず、さらにPOVが40程度まで酸化させたイワシ脂質に同様の処理を行っても、処理中に酸化が進むことは観察されなかった。これらのことより、まずイワシ脂質は高圧処理中には酸化を受けないことが判明した。しかし、このように高圧処理したイワシ脂質を30°Cに貯蔵したところ、高圧処理イワシ脂質の酸化は未処理脂質よりも酸化されやすいことが分かった。高圧処理により、イワシ脂質の構造になんらかの変化が生じたためと推測された。研究の第二段階としてイワシ肉モデル系を設定した。

実際にイワシを加圧加工する場合、イワシ脂質は単独で存在せず、タンパク質など各種成分との共存下で酸化を受けるはずである。そこで、イワシ肉を凍結乾燥した後、脂質抽出を行って得られるイワシ脂質と脱脂イワシ肉を混合した後、脂質抽出を行って得られるイワシ脂質と脱脂シワイ肉を混合してモデル系を調製した。本モデル系に1,000および2,000気圧(1時間)処理を行い、5°C貯蔵中におけるイワシ脂質の酸化の進行程度を調べた。その結果、脂質の酸化は非加圧モデル系よりも加圧モデル系の方が速やかに起こることが判明した。また、その進行速度は圧力が高い方が速いことも分かった。高圧処理により、いわし脂質とタンパク質間の相互作用に何らかの変化が生じるものと考えられる高度不飽和脂肪酸に富む魚肉の加工・貯蔵に際して、油焼けをはじめとした脂質酸化に起因する問題が常に存在する。本研究では、最近注目されている高圧処理の脂質酸化に及ぼす影響について検討した。1.新鮮なイワシから抽出した脂質に5000気圧までの加圧を行ったところ、その間にイワシ脂質は酸化を全く受けなかった。2.脱脂イワシ肉に抽出イワシ脂質を20%(w/w)混合してモデル系を調製した。これを500、1000、1800気圧で30、60分間高圧処理した後、5°Cに貯蔵した。貯蔵中の脂質酸化は、高圧処理した系の方が速やかに進行し、またその程度は圧力が高く、処理時間が長いほど顕著であった。3.イワシミンチ肉を1回及び3回水晒ししてから脱脂を行って、モデル系を調製した。これらモデル系を1800気圧、60分高圧処理して、同様の貯蔵実験を行った。水晒し回数を増やすことにより、貯蔵中におけるイワシ脂質の酸化速度は遅くなり、モデル系の鉄総含量あるいはヘム鉄含量と相関が認められた。なお、いずれのモデル系においても、高圧処理によって貯蔵中の脂質酸化は促進された。4.水晒しを行っていないイワシモデル系の水分含量を、7、17、24、35%に調整した後、1800気圧、60分の高圧処理を行った。これら系の水分活性は、それぞれ0.65、0.86、0.92、0.97であった。貯蔵中の脂質酸化速度は、7%>35%>24%>17%であり、特に水分含量17%、24%の系では顕著な脂質酸化は認められなかった。ここで特筆に値することは、本研究で水分含量の高い1735%の系において、高圧処理はイワシ脂質酸化を逆に抑制したことである。5.水分未調整モデル系(7%)では、高圧処理が脂質酸化をかなり促進させたことを踏え、これを防止するためにαートコフェロ-ル(0.2%)を添加したところ、28日間の貯蔵中脂質酸化は完全に抑えられた。
上肢運動学習に関する遺伝子、神経成長因子、パフォーマンスの統合的研究

マイクロアレイを用いたELISA法で定量する末梢血BDNF量ならびにPCR法によって口腔粘膜から同定するBDNF遺伝子の機能多型に関して、過去の文献と遺伝子データベースに基づいて既知のターゲットを選定し、健常成人での分類をおこなった。機能多型を有する被験者数は過去の報告よりも低く、十分な統計解析がおこなえるバリエーションは得られなかった。一方、1日1時間の到達運動訓練を連続5日間実施し、磁気共鳴画像法による脳構造変化を定量した結果からは、1-2日目に生じる一次運動野と海馬の体積増加ならびに皮質脊髄路の軸索束のintegrityが、その後に生じる運動学習プロセスを説明することを明らかにした。当初計画では脳卒中片麻痺上肢に対する運動学習実験を想定していたが、上肢到達運動システムの肢位が肩関節周りの痙性麻痺を増悪させる例が散見されることを見いだし、その条件検討を進めた。具体的には、患者の取り込み基準の変更(軽度麻痺とした)、肩挙上角の低減(下方10度とした)にしたほか、上肢到達運動の速度を抑えることとした。次に、運動訓練前後の末梢血を、運動側上肢肘部から採血し、外部業者に委託して遠心分離によって血清単離をおこない、BDNF抗体を提示したマイクロアレイを用いてELISA法でBDNF量を定量する具体的なプロトコルプロセスを確立した。また、口腔粘膜からDNAを抽出し、PCR法によってBDNF遺伝子の機能多型評価をおこなうプロトコルプロセスに関しても、研究協力者との緊密な議論を経て決定した。また、文献調査ならびに遺伝子データベースの利用により、全20カ所の一塩基多型候補部位を同定した。また、昨年度得られた健常成人での結果を拡張するため、全15名での5日間運動訓練を実施し、磁気共鳴画像法による脳構造変化を定量し、体積増加の認められた複数の脳領域と、5日間にわたる運動学習曲線のパラメータ群に対して、ステップワイズ多重回帰解析をおこなった。その結果、一次運動野における初日の体積増加が、その後の5日間にわたる運動学習曲線を高精度に予測することが明らかになり、「運動学習により脳構造が変化する」のではなく、「脳構造が変化することで運動学習プロセスを促進する」ことが見いだせ、従来の概念に修正を迫る結果を得ることができた。当初計画通り、平成24年度では被験者取り込み基準の厳格化、個人情報保護方法の確立、被験者同意文書の整備をおこなって倫理申請をおこない、次年度以降の研究実施に向けた整備をおこなった。審査は継続中であり、審査コメントに対する修正作業をおこなっているが、進捗から考えて次年度前半には承認が取得でき、本実験を実施できるものと考えている。口腔粘膜からDNAを抽出し、BDNF遺伝子の機能多型をPCR法で評価するための一連の測定キットの整備と機器操作講習に関しては予定通り終了した。末梢血清中のBNDF量をマイクロアレイで定量する手法についても、採血に必要な医療従事者のパート雇用体制の整備および機器操作講習が予定通り終了した。以上により、研究が承認され次第、速やかに実験を実施できる環境が整備された。一方、Rotary Pursuit Test(RPT)前後の神経系機能再構築を評価するための予備的検討を健常者6名で実施した。複数のRPT機器を試用したが、取得できる行動指標に制限があり、詳細な脳内モデルブロックの個別的評価が困難なことから、水平面上の前方位置に提示されたターゲットへ指先をあわせる上肢到達運動課題を採用することとした。実験の結果、運動実行中の誤差情報に基づいてオンライン誤差修正をおこないながら学習する群(N=3)と、毎回の運動遂行結果から次の運動出力を修正する群(N=3)に大別された。神経系の評価には、経頭蓋磁気刺激法による一次運動野の機能マッピングを予定していたが、被験者の疲労が著しかったことから、磁気共鳴画像法による全脳的な脳構造変化の探索に変更した。計算解剖学的解析の結果、オンライン誤差修正群でのみ、海馬、小脳、一次運動野、頭頂連合野、視覚野での有意な体積増加が認められ、一ヶ月後でもその構造変化は強く保存されていた。臨床研究遂行上の課題を解決するため、運動学習実験の被験者取り込み基準を改訂し、着実な実験データの集積を可能にした。これに基づき収録した症例集積データを分析した結果、課題を伴わない単純な動作が可能な可動域を遥かに下回る運動制限が、エンドポイント・リーチング課題では顕著にみられた。その乖離は、肩関節の前方屈曲をともなう運動軸においてシステマチックに発現した。この方向でのリーチング課題の学習曲線は個人差が大きく、個人の学習可能量を定量表現できる可能性が示された。マイクロアレイを用いたELISA法で定量する末梢血BDNF量、ならびに、PCR法によって口腔粘膜から同定するBDNF遺伝子の機能多型に関しては、過去の文献と遺伝子データベースに基づいて既知のターゲットを選定し、健常成人での分類をおこなった。

機能多型を有する被験者数は過去の報告よりもやや低く、そのバリエーションの低さから、継続的に被験者数を増やして因子解析を継続する必要があった。一方、1日1時間の運動訓練を連続5日間実施し、磁気共鳴画像法による脳構造変化を定量した結果からは、1-2日目から一次運動野と海馬の体積増加が認められたほか、3日目で一旦この効果が消失し、その後4-5日目に再び増加するトレンドを持つことが明らかになった。更には、一次運動野から下行する皮質脊髄路をはじめとした軸索束のintegrityも、同様のV字型トレンドを描くことが明らかになった。また、被験者ごとのトレンド強度が、その後の運動学習プロセスに相関することも明らかにした。今回の研究ではこのように、「遺伝子」「生体内分子」が上位階層に与える影響については継続して検討する必要があったものの、実験プロトコルの標準化に成功したことは有益だった。一方「脳構造」が「行動」に及ぼす影響については、従来の概念に修正を迫ることができ、大きな成功を収めたと考えている。リハビリテーション神経科学当初計画どおり、末梢血BDNFとDNA塩基多型を検索するためのプロトコルは確定することができたものの、患者での運動解析については、運動課題時に痙性麻痺が増悪する例が見られ、想定外の事象に対する解決をする必要に迫られた。具体的には、患者の取り込み基準の変更(軽度麻痺とした)、肩挙上角の低減(下方10度とした)にしたほか、上肢到達運動の速度を抑えることとし、問題は解決されたが、その過程で時間のロスがあり、実際の本実験課題にまで移行できなかった点は、当初計画よりやや遅れていると考えている。しかしその一方で、健常成人を対象とした検討課題では、ニューロインフォマティクス解析によって「運動学習により脳構造が変化する」のではなく、「脳構造が変化することで運動学習プロセスを促進する」ことを見いだすことができ、従来の概念に修正を迫る結果を得ることができた。この点について想像以上の進展があったことから、計画全体としては相殺されて、おおむね順調に進展していると考えている。本研究における挑戦的な課題設定としては、これまでの電気生理学的研究に対して、遺伝子検査を導入する点(1)、末梢血中の神経成長因子検査を導入する点(2)、および運動パフォーマンス評価を統合する点(3)にある。これによって、生命の階層性を統合的に論じる素地を創出し、最終的には、片麻痺上肢の運動機能回復に関わるメカニズムを階層的観点から整理して、次代のリハビリテーション神経科学研究を形作ることを目指している。本年度は、上述(1)(3)の挑戦的課題を研究代表者自身が主体的に研究するために、倫理申請の実施、予備的検討を通じた実験手技の獲得、実験プロトコルの最終決定を進めた。挑戦的課題には未経験の検討項目が数多く、通常の研究よりも多くの試行錯誤を必要としたが、それを当初から見込んで実験計画を立てていたために、進捗としては概ね予定通りであったと考えている。
透過型電子顕微鏡を用いた放射光検出システムの開発

本研究は、既存の透過型電子顕微鏡を本体とした放射光検出システムの開発を目的としている。細く絞られた電子ビームにより局所領域からの放射スペクトルを観測する機能、および電子ビームを試料上に走査することで光信号から単色放射像を作る機能をもつシステムは初年度でほぼ完成した。このシステムによる放射像の空間分解能は放射機構に依存するが、0.1μm以下の分解能が得られている。2年度は、このシステムをさまざまな物質に適用した。以下の物質に対して得られた主な結果について報告する。1)銀薄膜からの遷移放射:銀は伝導電子のプラズマ振動の周波数に対応する波長が光学領域にある数少ない金属の一つで、薄膜ではその波長をもつ発光性の表面プラズモンモードが存在する。銀薄膜からの遷移放射スペクトルを測定し、このモードに対応する発光ピーク(プラズマ放射)を確認した。さらに、遷移放射が薄膜の結晶性や表面モルフォロジーに影響されること、下地結晶のある場合に放射像に特徴的なコントラストを生じることを見いだした。2)シリコン下地結晶上の酸化シリコン薄膜からの放射を調べ、膜厚が100nm以下では遷移放射強度は膜厚とともに減少するが、100nm以上になるとチェレンコフ放射が大きくなり放射強度が増加することを見いだした。3)ポーラスシリコンのカソードルミネッセンスには、フォトルミネッセンスに観測される赤色発光の他に、波長420nmに幅広いピークを持つ発光が観測された。断面試料を用いたCL像からこれらの発光には深さ方向の分布に違いがあることが示された。Ar雰囲気中でアニールした試料の赤外吸収スペクトルとCLスペクトルとから420nmの発光は表面に付着した水素を含むシリコン化合物によるものであることを明らかにした。初年度は放射検出システムの開発と整備を主に行った。1)大角度でチェレンコフ放射や遷移放射を集光できるミラーを備えた集光装置を新たに設計し、製作した。2)チェレンコフ放射は短波長側で大きな強度を持つため、短波長領域に感度の高い紫外用分光器を購入し、この分光器に合わせて放射光を電子顕微鏡内から分光器まで真空中を導く光導管、およびフォトンカウンターを通してスペクトルを自動記録するシステムを製作した。このシステムは、電顕の走査機能を利用して光信号で像を作ることもできる。1)、2)の装置は、放射光検出システムとして購入した。3)集光用のミラーに合わせて透過用及び反射用の1軸傾斜試料ホルダーを製作した。これを用いて、雲母およびシリコンの室温における実験を行った。4)へき開により作製した雲母の薄膜試料では、端付近は厚さの一定したテラスに分かれており、各テラスからは異なるスペクトルが観測された。検出する光の波長を選んで像を作ると、これらのテラスの間にコントラストが観察された。5)シリコンの薄膜試料では、端付近は厚さが連続的に変わるくさび状をしている。スペクトルには短波長にバンド間遷移によるピーク、長波長側に遷移放射の干渉による複数のピークが観測された。長波長側のピーク波長で放射像を作ると、電顕像で見られる等厚干渉縞に対応して縞コントラストが現れ、波長を変えるとその周期が変化することを見いだした。平成7年度はこの研究の2年度目にあたり、初年度で製作を終えた放射光検出システムを使って物性研究への応用に主力を注いだ。測定されたスペクトルの補正やスペクトル間の演算などスペクトル解析を容易に行えるように、備品としてスペクトル解析システムを購入した。以下の物性について得られた結果ついて報告する。

銀薄膜からの遷移放射スペクトルを測定し、このモードに対応する発光ピーク(プラズマ放射)を確認した。さらに、遷移放射が薄膜の結晶性や表面モルフォロジーに影響されること、下地結晶のある場合に放射像に特徴的なコントラストを生じることを見いだした。2)シリコン下地結晶上の酸化シリコン薄膜からの放射を調べ、膜厚が100nm以下では遷移放射強度は膜厚とともに減少するが、100nm以上になるとチェレンコフ放射が大きくなり放射強度が増加することを見いだした。3)ポーラスシリコンのカソードルミネッセンスには、フォトルミネッセンスに観測される赤色発光の他に、波長420nmに幅広いピークを持つ発光が観測された。断面試料を用いたCL像からこれらの発光には深さ方向の分布に違いがあることが示された。Ar雰囲気中でアニールした試料の赤外吸収スペクトルとCLスペクトルとから420nmの発光は表面に付着した水素を含むシリコン化合物によるものであることを明らかにした。
「つわり」は葉酸添加ガムで治せるか?-新たな代替療法の検証-

妊娠初期における葉酸補充効果を検証するため、葉酸が添加されているガムを噛むことで、つわりの症状が改善するか否かを調査した。妊娠初期妊婦を対象に、葉酸添加あるいは非添加ガムを用い、ガム摂取前ならびに摂取後1週間と2週間につわり症状の改善度を自己評価した。その結果、つわり症状は葉酸添加ガム摂取により明らかに改善した。我々は、妊婦を対象に胎児の神経管細胞の分化・増殖に大きく関与する葉酸に着目し、多くの介入研究を重ねてきた。その結果、妊婦の葉酸摂取量は推奨量(440μg)を大きく下回り、加えて葉酸の生体利用効率も低いことから、葉酸含有サプリメントを補充しない限り推奨量を満たすことは困難であることを明らかにしてきた。しかしながら、妊娠初期はつわりの時期と重なることにより、通常のサプリメント摂取は困難であり、有効な補充法を確立する必要がある。また、つわりは妊婦の約8割に出現し、軽症でも電解質のバランスの悪化、精神症状の悪化、代謝異常を惹起させ、QOLを低下させる。従来より、つわり症状は妊娠中期に自然に改善するマイナートラブルと考えられ、積極的な治療は行われてきていない。そのため、国内外においても、根本的な治療法は確立されておらず、エビデンスが示されていない対症療法に依存している。そこで、つわりに対する効果も報告されているチューインガムに葉酸を添加し、摂取が容易になるよう工夫した。先行研究において、種々の構成のチューインガムを作製し、その効果を検討したところ、葉酸の補充が可能であったとともに、葉酸添加ガムは非添加ガムに比して、つわり症状改善効果も認められることが明らかとなった。そこで本研究では、さらに多数例において解析を加えた結果、明らかな血中葉酸濃度の上昇ならびにホモシステイン濃度の減少が認められた。さらにつわり症状においても、葉酸添加ガム摂取群において、有意差をもって改善効果が証明された。今後の初期妊婦のQOL改善のためにも、本研究は有意義な結果が得られたものと考えられる。妊娠初期はつわりの時期と重なることにより、通常のサプリメント摂取は困難であり、有効な補充法を確立する必要がある。そのため、国内外においても、根本的な治療法は解明されておらず、エビデンスが示されていない対症療法に依存している。そこで、つわりに対する効果も報告されているチューインガムに葉酸を添加し、摂取が容易となるように工夫した。先行研究において、種々の構成のチューインガムを作製し、その効果を検討したところ、葉酸の補充が可能であったとともに、葉酸添加ガムは非添加ガムに比してつわり症状改善効果もみられることが明らかとなった。これらの成果を各種学術集会・論文にて発表し、さらに葉酸のつわり症状軽減効果を明らかにする目的で本研究を企画し、本年度はその準備を行った。本年度は、先行研究におけるデータを第52回日本母性衛生学会学術集会(2011年9月29-30日、京都)のシンポジウム3"周産期におけるマイナートラブルとその対処法"において「つわり症状に対する葉酸補充の効果」(演者:林文子)において発表し、原著論文「葉酸添加チューインガムによる葉酸補充とつわり症状改善効果」(林文子、渡邊浩子、原田結為子、廣渡有美子、廣渡恒治、武村明子、大沢政巳、亀田知美、菅沼信彦:産婦人科の実際60:269-274,2011)、総説「葉酸添加チューインガムのつわり症状改善効果の検証」(林文子、春名めぐみ、渡邊浩子、菅沼信彦:母性衛生53:35-40,2012)を発表した。そこで本研究を開始する予定であったが、チューインガム生産ラインが一時的に中断したため、研究に供するガムサンプルの供給が不可能となった。そのため、研究プロトコールの再検討、検査項目の追加などの協議を共同研究者間にて行い、より高い研究成果を得られるための準備を行った。自己評価としては次年度に向けて有意義な準備が整ったものと考えられる。次年度は、葉酸添加チューインガムの供給を受け、本年度ならびに次年度に予定した研究計画を実施する。内容は1)精神健康度得点、つわり尺度得点をパラメーターとして妊婦のQOLを評価する。つわり尺度は新たな検討を加えた結果、国際標準に準ずる評価表を用いる。2)つわり得点および血清ならびに血中葉酸濃度、血清ホモシステイン濃度をパラメーターとして、ガムの咀嚼効果と葉酸添加効果を明らかにする。

3)新たな代替療法として、葉酸添加ガムのつわり症状の改善に対する有用性を評価する。具体的な方法としては、無作為比較試験とし、つわり症状を有する女性に協力を依頼し、同意の得られた200名を対象とする。つわり出現日以降4週間を調査期間とする。葉酸添加ガム群(100例)は、葉酸が7粒で400μg溶出するように設定されているガムを、7-14粒/日で摂取し、葉酸非添加群(100例)では、上記の葉酸添加ガムの葉酸を除く他のすべての成分を同一とする。精神健康尺度は「うつ病自己評価尺度(CES-D)」を、栄養調査は「自記式食事歴法質問票(BDHQ)」を用いて評価する。つわり症状アンケート用紙では、1日に摂取したガムの個数ならびにつわり症状の程度を記録する。物品費としては採血用物品、うつ病自己評価尺度(CES-D)測定用紙、自記式食事歴法質問票(BDHQ)用紙、事務文具費、論文別刷代として360,000円の使用を計上している。旅費としては研究打ち合わせ旅費、研究成果発表旅費・宿泊費に600,000円、人件費・謝金としては研究補助、データ入力補助・整理、対象者謝礼に560,000円、その他として血液検査解析費用、会議費、印刷費、通信費、学会参加費などに1,100,000円を使用予定である。