hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔乾燥により変調する嚥下誘発分子機構の解明

ウレタン麻酔下のラットの咽頭部を剖出し,ガイドチューブを上顎切歯に固定して,舌骨上筋に筋電図記録電極を設置した.ガイドチューブ内に溶液投与カニューレを挿入し,投与ポンプにて各種溶液を咽頭部に30 μl注入した.溶液注入後の嚥下イベントを筋電図にて記録し,嚥下回数および溶液投与から嚥下開始までの潜時を解析した.口腔乾燥モデルとして,三種混合麻酔(ドミトール,ドルミカム,ベトルファール)下にて三大唾液腺を摘出した.コントロールとして頸部切開のみで摘出をしないシャム群を用意した.正常無処置ラットにおいて,水投与により嚥下反射が誘発され,注入速度を遅くすると潜時が延長した.水に粘性を付与したカルボキシメチルセルロース溶液でも潜時が延長した.0.15M塩化ナトリウム溶液では嚥下回数が有意に減少した一方,同じ濃度のグルコン酸ナトリウム溶液では嚥下が誘発された.塩化ナトリウム溶液は濃度依存性に嚥下回数を減少させた.Cl-チャネル阻害薬DCPIBにより嚥下は変化しなかった.ミネラルオイルでは嚥下がほとんど誘発されなかった一方,TRPV1促進薬カプサイシンあるいはTRPA1促進薬アリルイソチオシアネート添加により嚥下が誘発された.口腔乾燥モデル群では,シャム群と比較して水誘発の嚥下回数が増加傾向にあった.本実験結果より,水誘発嚥下はCl-により抑制され,TRPV1やTRPA1を介した化学刺激が嚥下を誘発することが示唆された.また,口腔乾燥により咽頭部の機械感受性が変化し,水誘発嚥下が促進された可能性が考えられた.平成30年度の実験予定は,1嚥下反射に対する水嚥下誘発関連分子阻害薬・促進薬の効果,2口腔乾燥モデルにおける嚥下反射と阻害薬・促進薬の効果を調べることであった.1に関しては,0.15 M塩化ナトリウム溶液では嚥下回数が減少した一方,同じ濃度のグルコン酸ナトリウム溶液では水と同程度に嚥下が誘発されたことから,Cl-が嚥下の抑制に関与する可能性が示唆された.しかし,細胞容量調節性Cl-チャネル阻害薬DCPIBは水あるいは0.15 M塩化ナトリウム溶液誘発の嚥下に影響しなかったことから,Cl-の関与については,その他のCl-チャネル阻害薬も用いて再度検討する必要がある.また,炭酸脱水素酵素阻害薬dorzolamideも水あるいは0.15 M塩化ナトリウム溶液誘発の嚥下に影響しなかったことから,味細胞での水受容が水誘発嚥下に関与する可能性についても不明である.さらに,ミネラルオイルでは嚥下がほとんど誘発されなかったものの,TRPV1促進薬カプサイシンやTRPA1促進薬アリルイソチオシアネートを含有させることによって嚥下が誘発された.これらTRPチャネルを介した化学刺激が嚥下の誘発に関与する可能性は示唆されたものの,阻害薬を用いた検討はまだ実施できていない.加えて,予定していたTRP・Piezoチャネル阻害薬ルテニウムレッドやPiezo・Tentonin3機械受容チャネル阻害薬GSMTxを用いた検討もまだ実施できていない.2に関しては,口腔乾燥モデルにおいて水誘発嚥下の回数が増加傾向にあったことから,口腔乾燥状態が咽頭部における機械感受性を変化させた可能性が示唆された.
高温における圧力スケールの確立と地球内部地震波不連続面への適用

高温での圧力スケールとして良く用いられるMgO,NaCl,Ar,Au,Ptについて、それらの常温常圧高温高圧における温度-圧力-体積関係を、放射光高温高圧X線回折、高温高圧下における弾性波速度測定、衝撃圧縮実験、分子動力学法を用いた計算機シミュレーション等に基づいて、高精度で求めた。加えて、地球マントル遷移層から下部マントル、コア上部を想定した、温度10003000K、圧力20150GPaにおける、高信頼度の圧力スケールを求めることに成功した。高温での圧力スケールとして良く用いられるMgO,NaCl,Ar,Au,Ptを選び、それらの常温常圧高温高圧における弾性波速度と体積(密度)の同時測定実験データに基づいて、使用した圧力スケールに一切よらない、絶対圧力測定を行う。また、放射光高温高圧X線回折により、上記圧力標準物質についての相対圧力スケールを求める。加えて、MgOと金について高精度な衝撃圧縮実験を行い、得られた測定データに基づいて圧力スケールの導出を試みる。これら本研究により得られた実験データを、第一原理及び分子動力学計算、既存の、圧力スケールに依存しない衝撃圧縮データ、熱膨張、弾性データ等と総合的に組み合わせることにより、地球マントル遷移層から下部マントル、コア上部を想定した、温度10003000K、圧力20150GPaにおける、圧力スケールの世界基準を確定する。最終目標は、本研究により求められた圧力スケールを用いて、地球深部の地震波不連続面、内部の層構造、ダイナミクスの詳細を解明することにある。1.SPring-8における放射光高温高圧X線解析により、NaCl-B2相について、温度10231973K、圧力22.926.3GPaの領域における精密なT-P-Vデータを求めることに成功するとともに、既存の室温での圧力130GPaまでの実測T-P-Vデータと組み合わせた解析により、NaCl-B2相について、温度3003000K、圧力25150GPaにおける信頼できる圧力スケールを導出した。2.SPring-8において、多結晶焼結体MgOを用いた18GPa、1700K程度までのX線回折および超音波速度同時測定をおこなった。測定結果は現在解析中であるが、絶対圧力スケールの確立にむけた質の高いデータが得られている。現在更に高い23GPa程度までの圧力領域での実験データ収集を行うとともに、レター誌への論文を執筆中である。3.SPring-8におけるレーザー加熱式ダイヤモンドセルを用いた実験により、常温では140GPaまで、高温では約120GPaまでの範囲で、金とMgOの体積を同時に測定した。これまで報告されている両者の状態方程式を用いて、計算される圧力の比較を行った。また、Speziale, et. al.(2001)によるMgOの状態方程式を基準にして、金のあたらしい状態方程式を構築した。加えて、第一原理計算により、MgOの高温高圧状態方程式を理論的に求め、既存の状態方程式と詳細に比較した。4.MgO単結晶についてユゴニオを測定した結果、塑性域の粒子速度Up=1km/s程度以上でロスアラモスデータに比べて衝撃波速度が少し高い結果が得られた。また、圧力校正物質でもあり、衝突板や駆動板に用いる銅やタングステンのユゴニオを100GPa以上まで測定した。1.SPring-8における、焼結ダイヤモンドアンビルセルを用いた放射光高温高圧X線解析により、Ptについて、温度1600K、圧力42GPaに至る領域における精密なT-P-Vデータを求めることに成功するとともに、既存の衝撃圧縮データ、熱膨張データ等と組み合わせた解析により、Ptについて、温度3000K,圧力300GPaまでの信頼できる圧力スケールを導出した。2.SPring-8における、レーザー加熱式ダイヤモンドアンビルセルを用いた実験により、PtとMgOの体積同時測定をおよそ190GPaまで行い、体積誤差の小さな質の良いデータが得られた。加えて、放射光X線回折測定とブリルアン散乱測定を組み合わせ、ダイヤモンドアンビルセルを用いて、MgOの体積、弾性波速度(縦波、横波)の同時測定を開始した。3.SPring-8において、NaC1を試料に用いて弾性波速度測定技術の開発を行った。窒化ケイ素をカプセル材として使用することにより、温度873K・圧力約10GPaまでの高温高圧下での超音波エコーの測定に成功した。弾性波速度は現在解析中であるが、代表的な圧力標準物質であるNaClの精密な熱弾性パラメータが得られることが期待される。4.MgO単結晶のユゴニオを<100>,<110>方向で80GPaまで計測した結果、弾性限界に大きな結晶異方性があり、<100>軸方向では塑性域の粒子速度が約1km/s以下ではロスアラモスデータに比べて衝撃波速度が少し小さく、それ以上では少し高い結果が得られた。これらは状態方程式を導出する上で重要で、今後、多結晶の測定やさらに高い圧力領域の測定を行う。

1.SPring-8における、焼結ダイヤモンドアンビルセルを用いた放射光X線解析実験により、AuとMgOについて、300及び800Kにおいて、70GPaを超える圧力領域までの、同時体積測定を行った。加えて、Auについて、既存の衝撃圧縮データ、熱膨張データ、体積弾性率の温度依存データを用いて、高温高圧下における温度-圧力-体積状態方程式を導いた。2.SPring-8における、レーザー加熱式ダイヤモンドアンビルセルを用いた実験により、(1)Pt、NaCl、Ar、MgOの4つの圧力マーカーの体積の同時測定、さらに(2)Au、NaCl、Arの3つの圧力マーカーについても同時に体積測定を高圧下で行い、それぞれの圧力-体積の状態方程式の整合性を定量的にあきらかにした。3.SPring-8において、NaClの弾性波速度測定を超音波法によって試みた。高圧セルや超音波測定システムの改良によって、これまで得られていない25GPa・1200°Cまでの高温高圧条件でのデータ取得に成功した。また、固体だけでなく液体の実験も可能な高圧セルの開発も開始し、融点付近の弾性波速度データの取得を目指している。4.MgO単結晶のユゴニオを90GPaまで計測した結果、塑性域で<100>軸方向のユゴニオは粒子速度が約1km/s以下ではロスアラモスデータに比べて衝撃波速度が少し小さく、それ以上ではかなり高い結果が得られた。弾性限界は<110>方向では駆動圧力に対して増大し、<100>方向では著しく減衰する結果が得られた。このことは、<100>方向の塑性域のユゴニオは強度の問題は小さく、静水圧縮曲線として議論できることを示唆している。1. SPring-8において、焼結ダイアモンドアンビルセルを用いた放射光高温高圧X線回折実験により、金とMgO,及び白金とMgOの粉末混合物を試料として、高温高圧下における金、白金、MgOの体積の同時精密測定を行った。3種の等温条件300,700,1100Kにおいて、最大圧力75万気圧までのX線回折データを求めることが出来た。これらのデータに基づいて、金、白金、MgOについての既存の圧力スケールを詳細に比較検討した。2.室温下で、ダイアモンドのラマンシフトを用いた圧力決定法と各種圧力スケール(MgO, NaCl,金,白金)の相対評価を100万気圧まで行い、整合性をチェックした。加えて、室温下で、純鉄とMgOの格子体積の同時測定を300万気圧まで行った。3. SiO2のパイライト型相の室温圧縮曲線を約300万気圧まで得た。SiO2ガラスは断熱性に富むため、近年の超高温実験で圧媒体として頻繁に用いられている。超高圧下で加熱後に一部がパイライト型相へと結晶化するため、その状態方程式は圧力の導出に有用である。4. SPring-8において、超音波法による高精度の絶対圧力の見積もりのために、NaClを試料とした弾性波速度測定を行った。室温下、約12万気圧までのデータ取得に成功し、これらのデータに基づいて絶対圧力の算出をおこなった。その結果、既存の圧力スケール(Decker, 1971)と比較して0-12万気圧では最大0.15万気圧の差異しかないことが明らかになった。
Prunus属果樹における配偶体型自家不和合性関連因子の同定

オウトウ,ウメ等のPrunus属果樹の多くは配偶体型自家不和合性を示す.これまでの研究によりPrunus属果樹の配偶体型自家不和合性は単一の複対立遺伝子である5遺伝子によって支配されており,その5遺伝子座には少なくとも2つの遺伝子(花柱側5遺伝子,花粉側5遺伝子)が座乗しており,そのうちの花柱側S遺伝子はS-RNaseと呼ばれるリボヌクレアーゼ活性をもった塩基性糖タンパク質であることが明らかとされている.さらに,近年これまで未同定であった花粉側因子の候補としてSFB (S haplotype-specific F-box protein)が同定された.このことからPrunus属果樹の配偶体型自家不和合性にはユビキチン-プロテアソーム系の反応が関係していることが示唆された.そこで本研究では,Prunus属果樹の配偶体型自家不和合性の花粉側因子候補遺伝子であるSFBとユビキチン-プロテアソーム系のE3リガーゼであるSCF複合体を形成すると思われる各サブユニット,Skp1,cullin,Rbx1とコードする遺伝子の同定を試みた.昨年度同様にウメを用いてこれまで単離されているSkp1遺伝子の塩基配列から様々なプライマーを設計してSkp1様遺伝子の単離を試みたが,特異的な増幅産物は得られなかった.ウメ以外に樹種を変えて行ってもみたが,設計したプライマーがよくなかったのか,Skp1の単離には至らなかった.また,他のサブユニットであるcillin様遺伝子やRbx1様遺伝子もプライマーを設計し,単離を試みたが,これらも特異的な増幅産物が得られなかった.今後は別のアプローチも含めた実験方法の再検討が必要であると思われた.Prunus属果樹における配偶体型自家不和合性メカニズムの解明を目的に配偶体型自家不和合性を支配しているS遺伝子座上の2つの因子(花粉側因子・花柱側因子)とは別の因子の同定を試みた.現在,花柱側因子はリボヌクレアーゼ活性を持った塩基性糖タンパク質であるS-RNaseであることがわかっており,花粉側因子はまだ未同定であるが,最も有力な候補としてSFB-(S-haplotype specific F-box protein)が既に単離されている。本研究ではSFBとSCF複合体を形成すると考えられるSkp1,cullinをコードする遺伝子のクローニングをウメを材料として行った.本年度はゲノムDNAをテンプレートとしてこれら2つの遺伝子のPCRによるクローニングを試みた.現在の所いくつかのクローンは得られているが,まだSkp1,cullin様遺伝子は単離できていない.来年度も引き続きこれらの遺伝子の単離を行い,単離出来次第発現および遺伝的多型について調査する予定である.オウトウ,ウメ等のPrunus属果樹の多くは配偶体型自家不和合性を示す.これまでの研究によりPrunus属果樹の配偶体型自家不和合性は単一の複対立遺伝子である5遺伝子によって支配されており,その5遺伝子座には少なくとも2つの遺伝子(花柱側5遺伝子,花粉側5遺伝子)が座乗しており,そのうちの花柱側S遺伝子はS-RNaseと呼ばれるリボヌクレアーゼ活性をもった塩基性糖タンパク質であることが明らかとされている.さらに,近年これまで未同定であった花粉側因子の候補としてSFB (S haplotype-specific F-box protein)が同定された.このことからPrunus属果樹の配偶体型自家不和合性にはユビキチン-プロテアソーム系の反応が関係していることが示唆された.そこで本研究では,Prunus属果樹の配偶体型自家不和合性の花粉側因子候補遺伝子であるSFBとユビキチン-プロテアソーム系のE3リガーゼであるSCF複合体を形成すると思われる各サブユニット,Skp1,cullin,Rbx1とコードする遺伝子の同定を試みた.昨年度同様にウメを用いてこれまで単離されているSkp1遺伝子の塩基配列から様々なプライマーを設計してSkp1様遺伝子の単離を試みたが,特異的な増幅産物は得られなかった.ウメ以外に樹種を変えて行ってもみたが,設計したプライマーがよくなかったのか,Skp1の単離には至らなかった.また,他のサブユニットであるcillin様遺伝子やRbx1様遺伝子もプライマーを設計し,単離を試みたが,これらも特異的な増幅産物が得られなかった.今後は別のアプローチも含めた実験方法の再検討が必要であると思われた.
宇宙プラズマにおける10-100keVの電子センサーの萌芽的開発研究

本研究ではAPD(Avalanche Photodiode)という半導体素子を用いて,今日まで検出素子の技術上の問題から正確な観測が困難だった1-100keVの中エネルギー電子をターゲットにした新型電子センサー開発を目指してきた.中エネルギー領域の電子とは熱的電子と非熱的電子の中間的な存在を示し,磁気圏物理において本質的な課題である加速・加熱過程や,そもそも観測データの少ない地球近傍の内部磁気圏を解明する上で重要な意味をもっている.これまで我々が行ってきた基礎実験の結果,APD素子は単体で電子のエネルギーを分解することができ,高い検出効率で中エネルギー電子を測定可能であることがわかっている.本年度では,昨年度までに設計を終えていた,APD素子を検出部に用いた低エネルギー電子計測器を製作,較正し,JAXA宇宙科学研究本部の観測ロケットS310-35号機に搭載した.計測器の較正実験にはJAXA総合技術研究本部の真空チェンバー,およびJAXA宇宙科学研究本部の小型真空実験設備を使用し,電子ビームを照射した.またJAXA宇宙科学研究本部の振動試験設備と大型スペースチャンバーを利用して,ロケット搭載のための振動,衝撃試験及び電磁環境,光環境試験等の環境実験を行った.S-310-35号機は2004年の12月13日にノルウェーのアンドーヤロケット試験場より打ち上げられた.オーロラ電子計測器および計測用エレクトロニクスは正常に動作して,最も身近な中エネルギー電子の一つであるオーロラ降込み電子を,3-50keVのエネルギー領域にわたって計測することに成功した.これによって,新しい中エネルギー電子検出素子としてAPDを用いるための一つの目途が立てられたと言える.なお装置の較正結果やロケット実験に期待される成果については,地球惑星科学関連学会2004年合同大会,及び第116回地球電磁気・地球惑星圏学会において発表した.本研究では宇宙空間における電子観測データの谷間となっている10100keVのエネルギー領域の新型電子センサーとしてのAPDの開発を目的としてきた.電子検出用APDの開発にはいくつかの研究課題があるが,本年度はまず(株)浜松ホトニクス製のAPD素子(Z7966-20)を用いて,温度環境に対する素子の応答を較正する実験を行った.このAPD素子は40Kの温度変化に対しておよそ2倍の出力を示した.宇宙空間で使用する場合には温度制御を行うのが理想であるが,印加電圧の制御でも温度変化を補償することも可能である.この結果を2003年11月に行われた地球電磁気・地球惑星圏学会第114回講演会で発表した.また,較正実験のひとつとして,APDと従来の電子検出素子であるCEMの検出効率の比較実験を行うため、真空チャンバーおよび周辺設備環境を整え,現在試運転中である.さらに3-50keVのオーロラ電子をターゲットとして,JAXA宇宙科学研究本部の観測ロケットS-310-35号機にAPDを用いた新しい電子計測器を搭載予定である.ロケットは2004年12月にノルウェーのアンドーヤロケット試験場より打ち上げられる予定であるが,現段階で計測器の設計はほぼ終了している.このロケット実験での電子観測は,飛翔体を用いたAPDの電子観測として初めての技術試験の意義だけでなく,従来の観測より高エネルギーのオーロラ降下電子の観測は新しい知見をもたらすものと期待される.このロケット搭載の観測機概要と予想される地球物理的成果については,地球電磁気・地球惑星圏学会第114回講演会で発表した.今後はロケット搭載の機器製作,較正実験,打ち上げ環境試験,等を行って打ち上げに備える.本研究ではAPD(Avalanche Photodiode)という半導体素子を用いて,今日まで検出素子の技術上の問題から正確な観測が困難だった1-100keVの中エネルギー電子をターゲットにした新型電子センサー開発を目指してきた.中エネルギー領域の電子とは熱的電子と非熱的電子の中間的な存在を示し,磁気圏物理において本質的な課題である加速・加熱過程や,そもそも観測データの少ない地球近傍の内部磁気圏を解明する上で重要な意味をもっている.これまで我々が行ってきた基礎実験の結果,APD素子は単体で電子のエネルギーを分解することができ,高い検出効率で中エネルギー電子を測定可能であることがわかっている.本年度では,昨年度までに設計を終えていた,APD素子を検出部に用いた低エネルギー電子計測器を製作,較正し,JAXA宇宙科学研究本部の観測ロケットS310-35号機に搭載した.計測器の較正実験にはJAXA総合技術研究本部の真空チェンバー,およびJAXA宇宙科学研究本部の小型真空実験設備を使用し,電子ビームを照射した.またJAXA宇宙科学研究本部の振動試験設備と大型スペースチャンバーを利用して,ロケット搭載のための振動,衝撃試験及び電磁環境,光環境試験等の環境実験を行った.S-310-35号機は2004年の12月13日にノルウェーのアンドーヤロケット試験場より打ち上げられた.オーロラ電子計測器および計測用エレクトロニクスは正常に動作して,最も身近な中エネルギー電子の一つであるオーロラ降込み電子を,3-50keVのエネルギー領域にわたって計測することに成功した.これによって,新しい中エネルギー電子検出素子としてAPDを用いるための一つの目途が立てられたと言える.なお装置の較正結果やロケット実験に期待される成果については,地球惑星科学関連学会2004年合同大会,及び第116回地球電磁気・地球惑星圏学会において発表した.
異常歩行解析のための疾患関節モデルの開発と脚接地時の衝撃力の評価法

本研究の主な成果は以下のように要約できる。1.シミュレーションによると異常歩行時の補償動作の効果的な軽減策は老人や幼児の歩行様式に類似した。また歩行補助具である杖の補償動作に対する軽減効果を異常歩行モデルで検討し、実際に疾患者が歩行時に使用した場合と現象的に同様の結果を得た。2.変形性股関節症者用の短下肢免荷装具の座骨支持部荷重検出システムを開発し、歩行時の外転筋活動の低減に効果があることを実験により示した。さらに異常歩行モデルを用いて同装具の歩行時における動的効果を検討した結果、疾患者の装具装着時の歩行実験と同様の傾向を得た。3.変形性股関節症患者の術前、術後の平地歩行時のモーメント特性を調べ、その特性のある区間の変化を一つの直線で代表させた場合、直線の傾きが日本整形外科学会のJOAスコアと強い相関を示した。4.ヒトの足接地時に踵から下肢関節へ伝播する骨内衝撃加速度の無侵襲計測法について屍体実験で検討した。新鮮屍体人の下肢関節の骨と直近の皮膚に軽量加速度計を固定し、仰臥した献体の踵から衝撃を加えて加速度を同時計測した。その結果、両者の差は小さく、皮膚上で加速度を計測できることを確認した。5.足と膝の両関節が脚接地時の衝撃力をうまく緩和していることを実験で確認した。さらに接地時の歩行モデルを用いて、それらの関節の緩衝機能を評価できる方法を提案した。モデル解析の結果は実験の場合と同様の結論となった。6.装具足部のクッション性や屈曲性が歩行におよぼす影響をみるため、シューズのクッション材や屈曲性を変化させて健常者、疾患者で実験を行った。その結果、クッション性および屈曲性のよい素材が衝撃緩和やエネルギー消費の軽減に効果があることがわかった。1.靱帯損傷の修復術を,靱帯の応力緩和特性に近い自家移植片および緩和の大きい補強靱帯に相当する二つの特性に近い高分子材料で模擬した.二材間の荷重負担変化を,定ひずみ,繰り返し荷重下で調べ,補強術指針の一つを得た.2.異常歩行時の補償動作の軽減策は老人や幼児の歩行様式に類似した.また歩行補助具としての杖の力学的効果を異常歩行モデルで検討し,健常脚側での杖の使用が疾患脚の下肢関節に作用する力を軽減し上体の姿勢改善に有効であること示した.3.変形股関節症者用の短下肢免荷装具の座骨支持部荷重検出システムを開発し,歩行時の外転筋活動の低減に効果があることを実験により示した.さらに立脚相での大腿部運動と装具の免荷特性の関連を調べ装具の改善について示唆した.4.脚接地時の足部が衝撃力をうまく緩和し,足首固定では膝部に緩衝作用がみられることが歩行実験で明らかとなった.しかし足首固定では足首での衝撃加速度が踵部と同様大きな値を示した.これらは5剛体平面モデルで提案された衝撃力楕円体による解析結果と一致した.患者の足首や膝関節を固定する装具を装着した歩行で検討すべき課題の一つを得た.5.ヒトの歩行における接地時の衝撃力と加速度との対応が必ずしも明確ではないことを等価質量の考えで説明した.6.シューズの踵に挿入した衝撃力緩衝材が硬くなるにつれ,大腿直筋の活動が他の筋群と比較して有意に活発となることを走行実験で認めた.そして緩衝材の硬さと筋疲労との関連性を指摘した.

今後,屍体人による衝撃伝播の実験とモデル解析,歩行実験による老人や関節疾患者の歩行特性と補償動作の解析およびその結果に基づく疾患関節の定量的モデル化,ラットを用いた筋・靱帯の特性実験などを行う計画である.1.ヒトの足接地時に踵から下肢関節へ伝播する骨内衝撃加速度の無侵襲計測法について実験で検討した.新鮮屍体人の下肢関節の骨と直近の皮膚に軽量加速時計を固定し,仰臥した献体の踵から衝撃を作用させて加速度を同時計測した.その結果,両者の差は小さく,皮膚上で加速度の計測ができることを確認した.2.関節通過後の衝撃加速度の波形は通得前と比べ,より滑らかとなり周期も大きくなるなど,関節部の粘弾性効果が新鮮屍体人の衝撃実験で確認された.3.変形性股関節症患者の術前,術後の平地歩行時のモーメント特性を調べた.モーメント特性は,床反力,身体各部の位置,生体情報を臨床歩行分析懇談会作成のソフトに入力することにより求められている.術後のモーメント特性と健常者のそれは,治癒の程度と関係する類似した結果であった.また日本整形外科学会のJOAスコアとモーメント特性の変化に相関をみることができ,その特性によって障害や治癒の程度を評価できる可能性があることを示した.4.シューズに用いるクッション材の緩衝効果を股関節疾患者の平地歩行実験で検討した.下肢関節に貼付けした軽量加速時計でその効果の程度を評価した結果,軟らかいクッション材に衝撃加速度の緩衝効果があった.5.足底装具などの屈曲性が歩行に及ぼす影響を検討するために,シューズの屈曲性と下肢関節でのエネルギー消費の関係を実験で調べた.屈曲性の良いシューズは裸足より全エネルギー消費(単位質量,単位長さ当り)が少なく,屈曲性が悪い場合には全エネルギー消費が大きく股関節部での消費が顕著であった.6.異常歩行モデルを用いて股関節免荷装具の歩行時における動的効果をシミュレートした結果,装具を装着した疾患者の歩行実験と同様の傾向を得た.7.パーキンソン患者の治療前後の歩行特性を計測し,床反力特性に顕著な違いを確認した.
19世紀末から20世紀初頭の欧米の「日本美術」愛好を支えたネットワーク

2018年度はこれまでの調査・研究内容をまとめた論文がドイツ・国内で発刊された。ドイツで発刊された論文は2016年度に開催された国際シンポジウム"All the Beauty of the World The Western Market for non-European Artefacts(18th-20th century)“での発表を書籍化したものである。研究代表者は、西洋と日本の美術商というテーマでの発表を依頼され、明治期の美術工芸品の海外輸出につき池田清助や山中商会といった具体的な事例をとりあげ、これまでの調査を踏まえながら論じた。また、国内で発刊された論文は、本研究の成果であると同時に、研究代表者が参加する科研費・基盤研究B「近代京都の美術・工芸に関する総合的研究-制作・流通・鑑賞の視点から-」)での研究成果でもある。こちらは、京都や海外でのこれまでの資料調査の結果に加え、池田清助やその協力者であるThomas Joseph Larkinのギャラリーの記事の調査をBritish Newspaper Archiveにて実施。そこからLarkinの経歴や、彼の運営したギャラリーthe Japanese Galleryの展覧会などの情報を抽出し、これまであまり知られてこなかったLarkinの事績の一部を明らかにした。現在も引き続き、British Newspaper Archiveや各種のデジタル・アーカイブの調査を続行しており、調査対象である池田清助やその協力者であるThomas Joseph Larkinのギャラリーの記事を中心に抽出作業をおこなっている。また、次の研究の進捗状況や今後の研究の推進方策にも記述するように、上記の論文執筆の過程で今後調査対象とする時期や資料の拡大の必要性を感じたため、現在資料の収集に努めているところである。昨年度の実績報告書でも記入したように、2017年5月に出産をしたことから、当初計画していた海外調査・国内調査の実施を中止した。そのため、調査の経費として計上した出張旅費などを執行することがなく、かなりの金額が残っている。2018年度は徐々に研究を再開しているが、上記の事情から申請時の計画とは変更しなければならない点も多かったため、ウェブ上のデータベースの使用を中心に現状にあった調査方法を用いつつ研究を続行している。これまでの調査をまとめた論文化作業を通じ、今後調査対象とする時期や資料の拡大の必要性を感じた。具体的には、例えばThomas Joseph Larkinに関しては、林忠正宛書簡集にLarkinの書簡が含まれていることがわかったため、それらの調査をおこなった。また、Larkinがお雇い外国人として滞在していた明治4年(1871)から明治14(1881)年帰国までの事績を跡付けようと、彼が従事していた電信事業関連資料の調査をおこなった。しかしこちらは跡付けるような資料にまだ十分行き当らず、現在難航している。また、これまでは主に池田らがロンドンに支店を出す明治14年前後を中心に調査をおこなっていたが、上記のLarkin林忠正宛書簡に明治35(1902)年のものが含まれることなどから、1900年代以降についても調査の対象をひろげることにした。ロンドンの代表的な日本美術商・山中商会が明治33(1900)年に支店を開設することから、山中商会との関連も含めて検討していきたいと考えている。当時のロンドンの状況を知る史料として、現在小林一三関連資料の使用を予定している。小林は阪急東宝グループの創業者であるが、日記や海外渡航時の記録が残されており著著も多い。今後はこれらの記事をまとめ、明治期半ばから大正期までの海外での日本美術品の商況や、美術商・コレクターらと当時の文化外交との関連を明らかにしていきたいと考えている。また、今年度は明治工芸に関する展覧会が多数開催された。本研究が取り扱う明治工芸・輸出工芸についても、特別展「没後100年宮川香山」展(サントリー美術館他3会場巡回予定)などの陶磁器のほか、「驚きの明治工藝」(東京藝術大学美術館他3会場巡回予定)も注目すべきものであった。これらの展覧会のうち、大阪歴史博物館開館15周年記念特別展「近代大阪職人(アルチザン)図鑑ーものづくりのものがたりー」(大阪歴史博物館、2016年4月29日6月20日開催)については『民族藝術』33に展評を寄稿。ここ10年ほどの明治工芸・近代の輸出工芸に関する展覧会について概観し、同展が示した大阪の明治工芸の特徴を確認。今後の明治工芸・輸出工芸研究の視点について、従来の「産地」ごとの「成功物語」的なストーリーを追うだけでなく、史料を元に地域や個別の事例を掘り下げ分析していく必要性を指摘している。研究実績でも触れたように、2016年度は本研究が取り扱う明治工芸・輸出工芸に関する展覧会が多数行われた。そのうちのいくつかを実見し、図録や関連資料を入手することができた。その位置づけと今後の研究の方向性については『民族藝術』誌上に展評を寄稿している。6月には横浜市において、サムライ商会創業者野村洋三に関する資料の調査や横浜の居留地・海外商社等の一次資料・関連文献の探索を行い、同市の三渓園や弁天通り等の巡見を実施した。また、本研究の主要な調査対象である池田清助・浜田篤三郎の関係者から提供を受けた資料について、裏付け調査を実施している。池田が合同で会社を設立した浜田については、これまでほとんどその経歴がわからなかったが、川村範子(2015)によりその行跡の一部が明らかになった。本研究では、浜田の神戸時代の活動に加え、川村が調査していない京都での活動(仏教書出版と出版社設立)についての調査を行った。

なお、私事ではあるが、2016年10月に妊娠が明らかになったため、それ以降は遠隔地での調査や海外渡航は断念せざるを得なかった。2017年度も法令に基づき、一定期間研究を休止したのち、体調等の状況を考慮しつつ研究活動を再開する予定である。研究代表者は2016年秋ごろ妊娠がわかり、2017年5月に出産をした。そのため、産前産後は研究活動を中断した。受入機関と雇用関係を結んでいないことから育児休業の取得ができなかったため、科研費の補助事業期間の延長届を提出することはできなかった。また、出産後から2017年度内では子供の保育園入園ができず、研究代表者が主に育児を担っていたため、実質的に調査・研究活動を中断した時期があった。本来の研究計画では、2017年度に国内調査と海外調査を計画していたが、上記の理由から研究活動そのものをおこなうことができなかった。そのため、本年度は資料の収集と、ウェブ上で公開された資料などを使用しつつ、可能なかぎりの調査活動をおこなうにとどまった。そして、現在までの調査をまとめ、論文化する準備や実際に論文化をおこなった。2017年度は、2016年10月の"All the Beauty of the World The Western Market for non-European Artefacts(18th-20th century)"で発表した内容の書籍化のための原稿執筆をおこなった。また、British Newspaper Archiveを用い、池田清助や、その協力者であるThomas Joseph Larkinのギャラリーの記事を抽出。Larkinの経歴や、彼の運営したギャラリーthe Japanese Galleryの展覧会などの情報を得ることができた。この調査の一部は論文化し、現在公刊のための準備作業をすすめている。また、Larkinがパリの日本人美術商・林忠正と取引をしていた形跡があることから、林忠正の資料の調査を進めているところである。2018年度以降も、当初の研究計画では海外調査を予定していたが実現の見通しがたてにくいため、国内調査や、ウェブでのデータベースの使用による調査など、代替の調査計画を実施・検討している。前述したように、2016年秋ごろから妊娠のため、当初予定していた海外・国内の出張の停止を余儀なくされた。2017年5月に出産をしたが、子供の保育園入園ができなかったこともあり、出産前後の約半年間は研究そのものがほぼできなかった。2017年秋ごろから徐々に自宅でできる範囲で研究を再開している。外出や人と会っての調査は不可能だったため、論文化の準備や論文の執筆をもって研究活動としていた。2018年度はこれまでの調査・研究内容をまとめた論文がドイツ・国内で発刊された。ドイツで発刊された論文は2016年度に開催された国際シンポジウム"All the Beauty of the World The Western Market for non-European Artefacts(18th-20th century)
触媒的脱水素縮合によるケイ素高分子化合物のワンステップ合成

今年度は、これまでに合成した官能性フェニルポリシランのUVや蛍光スペクトルを検討した。その主な結果は以下にまとめられる。なお、初期の目的である3次元的構造を有するケイ素高分子の合成は、前駆体の合成が困難であり、達成されなかった。1.官能性フェニルポリシランのUVスペクトルUVスペクトルには2つの吸収帯が現れ、その吸光係数の比に置換基効果があることが明らかになった。これまでに、脱水素縮合で合成されたフェニルポリシラン類のUVスペクトルについては詳しい報告が無かったが、他の方法で合成されたポリシランのUVスペクトルとの比較から、これら2つの吸収帯は、σ->σ^*およびσ->π^*遷移と推定される。電子求引基が置換したフェニルポリシランでは、σ->σ^*に帰属される吸収帯の吸光係数が大きく、電子供与基置換のフェニルポリシランのそれは逆に小さくなった。これは、σ->σ^*およびσ->π^*遷移が相互作用しており、その相互作用の程度に置換基の影響が現れるためと解釈される。2.蛍光スペクトルポリシランの励起状態の性質を調べるために、蛍光スペクトルを測定した。どのポリシランの場合にも、可視部に弱い発光が観測され、その波長には温度依存性や置換基効果が見られ無かった。このことは、脱水素縮合で得られたポリシランにはわずかながら分岐構造があり、σ->σ^*励起状態から、分岐構造由来のより低い励起状態へのエネルギー移動が起こり、そこから発光が起こるためと考えられる。本年度は、以下に示す結果が得られた。1,脱水素縮合触媒の合成と反応条件の検討まず、種々の触媒の合成を行い、最も標準的なフェニルシランを用いて、反応条件の最適化を行った。ジメチルジルコノセンを用いた場合に再現性の良い結果が得られることがわかった。2,モノマーユニットの前駆体の合成とその縮合反応3次元的ケイ素高分子を合成するために、そのモノマーユニットとして、窒素原子で連結したフェニルシランを合成することを目指した。この窒素原子で連結したフェニルシランのモデルとして、まず、アミノ基置換フェニルシランの合成とその重合を検討した。しかし、アミノ基置換のフェニルシランでは、2量体やオリゴマーのみでポリマーは生成してこなかった。この原因の1つは、通常反応は無溶媒で行われるが、アミノ置換フェニルシランは固体であるために、溶媒を用いて希釈条件にしなければいけないためと考えられる。他の原因としては、アミノ基による電子的効果が挙げられる。これまでに重合に対する置換基の電子的効果等は調べられていない。そこで次に、置換フェニルシランとポリマー重合度との関係を検討した。3,ポリマー重合度に対する置換基効果種々のフェニルシランを合成しその重合を系統的に検討した。その結果、アルキル基等電子供与基が置換したフェニルシランでは、無置換フェニルシランと同程度がそれ以下の分子量のポリマーしか生成しなかった。しかし、フルオロ基等の電子求引基が置換した場合には、かなり高分子量のポリマーが生成することを見いだした。このことは、反応機構に新たな知見を与えるものあり非常に興味深い。今後、これら官能性ポリシランの物性とその3次元的構造への拡張を検討する予定である。
p53とFoxp4発現を指標とした子宮体部類内膜癌の新しい術前悪性度診断法の開発

p53強陽性群と同等の頻度でp53弱陽性群にリンパ節転移・術後再発症例が存在すること、さらにFox転写因子の一つであるFoxp4発現がリンパ節転移・術後再発症例で強陽性であることを観察し、その発現様式が術後追加治療の方針決定に有効である可能性を見出した。そこで本研究では「子宮内膜検体におけるp53およびFoxp4発現検索が術前のリンパ節転移や遠隔転移のリスク評価に有効である」との作業仮説のもと、術前の病理学的診断のために施行される子宮内膜検査で採取された組織検体を用いてp53およびFoxp4発現を解析し、子宮体部類内膜癌の悪性度の術前評価の精度を向上させる新しい検査法の提案を目指す。
血液灌流によりラット肥大心、非肥大心でのプレコンディショニングの機序の検討

我々はこれまでKrebs-Henseleit灌流液を用いたLangendorff灌流心にてラットのischemic preconditioningの機序の検討を行ってきた。今回よりin vivoに近い条件と考えられる血液灌流装置を使用して血液灌流による虚血・再灌流障害と、従来より一般的に用いられているKrebs-Henseleit灌流液による虚血・再灌流障害との差異をSDラットを用いて、血行動態およびcreatine kinase (CK)の流出量より比較検討を試みた。1.ラットLangendorff灌流心(Krebs-Henseleit灌流及び血液灌流)に20分間虚血・30分間再灌流の虚血・再灌流障害を行った(CONT group)。20分間虚血前に5分間虚血・5分間再灌流のischemic preconditioningを行いIP groupとした。2.Krebs-Hense灌流心では20分間虚血・30分間再灌流によりCONT groupにおいて70%、IP groupでは100%のLVDPの回復がみられた。血液灌流心では20分間虚血・30分間再灌流によりCONT groupにおいて50%、IP groupでは80%のLVDPの回復がみられた。3.CK値はKrebs-Hense灌流心ではCONT及びIP groupともに増加しなかったが、血液灌流心ではCONT groupにおいて有意な増加を認めた。4.心筋内高エネルギーリン酸化合物は両灌流心ともIP groupがCONT groupより有意に保持された、Krebs-Hense灌流心の方が血液灌流心よりも改善の程度は大きかった。5.以上より血液灌流心の方がKrebs-Hense灌流心より虚血・再灌流障害が増強する傾向が認められ、この一因に白血球、接着因子、補体などの存在が示唆された。6.今後さらにこの原因を検討するとともに、肥大心における血液灌流を行う予定である。
複素多様体上のBergman空間の構造決定のための微分幾何学的方法

Xをn次元完備ケーラー多様体、LをX上の正直線束とする。Xの入射半径の下限は正であり、断面曲率は有界で、ある負定数以下であるとする。このときL^<【○!x】m>係数のL^2正則関数の空間(=Bergman空間)の再生核は、対角線集合において点ごとにn^m以上のオーダーで(m→∞のとき)増大する。これを用いてBergman空間の次元を下からn^mのオーダーで評価することができる。これは、曲率条件から一定の性質をもつポテンシャル関数を作ることによってL^2正則関数の拡張定理に帰着させて証明される。この仕事は陳伯勇の最新の成果であり、12月の多変数関数論葉山シンポジウム(組織委員、野口潤次郎、宮嶋公夫ら)および2月のOberwolfach研究集会(組織委員、K.Diederich, E.L.Stout,大沢健夫)において発表された。
我が国の放射線治療の将来計画に関する研究

放射線治療のより一層の充実と今後の放射線治療に対する要望に対応するため、欧米並びにアジアでの状況を調査し、わが国で取るべき対策について検討した結果を下記に記す。1.放射線治療の高精度化に伴い発生している諸業務を遂行する体制ができていないので、その体制の構築が急務である。2.現状では治療体系が出来ていないので、放射線治療医と放射線治療を担当する心療放射線技師への過剰業務となって、医療事故の発生の原因ともなっている。3.欧米だけではなく、わが国以外のアジアの国々でも新しい職種として認知されている、線量測定士、医学物理士の早急なる充足を図り、高精度放射線治療に対応する体制を支える必要がある。4.欧米で認知されている線量測定士に代わるものとして、日本医学放射線学会、放射線腫瘍学会、放射線技師会そして医学物理学会が中心となって「放射線治療品質管理士」の制度が発足して、放射線治療のQA改善に向けた一歩が踏み出した。5.「医学物理士」については主な国立大学の工学部原子力工学科等の修士号または博士号取得中の研究者を対象に放射線治療分野への参加協力できるカリキュラムの作成実施にこぎつけた。6.医療事故の防止策のひとつとして、国立がんセンターと京都大学が中心となって、特定非営利活動法人「放射線治療支援センター」が設立され活動を開始している。7.この2年間の研究を通じて、急増する放射線治療の質的保証をするために必要な事項を明らかにできた。また、すでに、一部の必要な事項については実行に移されていることが判明した。8.今後、わが国全体の発展する放射線治療の体制を整えるために全体を把握するこのような研究継続することが強く望まれる。がん患者の急速な増加と、高齢化により、放射線治療の果たす役割が大きくなってきた。また近年の放線照射技術の飛躍的な発展により、質の高い、安全な治療を行う体制が不可欠になってきた。しかし、現在の日本の放射線治療体制は欧米と比較すると未熟であり、現状の把握と人員の適正配置などの将来計画を立案することは重要な課題である。欧米の放射線治療の発展の過去を振り返り、人員、施設構造、装置を中心に調査する事により、10年後の我が国に理想的放射線治療体制を確立させることが本研究の目的である。本年はa.アンケート調査による放射線治療環境(構造)の国際比較(米国、ヨーロッパ、アジア)b.米国放射線腫瘍学会(ASTRO)の歴史の検証c.医学生教育カリキュラム実態調査と改善方法提案d.放射線治療現場での問題点の検討(アンケート調査)e.医学物理士の一般化対策(ME学会、医学物理学会、技師会の協力)の提示f.2014年放射線治療環境改善に向けての方向性の呈示(放射線腫瘍医の育成と増加)g.第16回日本放射線腫瘍学会の学術大会での広報活動を行ってきた。この結果、我が国の労働環境、マンパワーなどの放射線治療構造は未熟であることが判明した。例えば、放射線治療の質的保証(QA)や治療計画を専門的に行う医学物理士数は東南アジアの施設にも満たない状況であった。一方で、患者数は急速に増加し、2014年までに放射線治療を受ける可能のある患者は全がん患者の55%に達するデータが得られた。我が国の放射線治療の現状を他国と比し、2003年の第16回日本放射線腫瘍学会会長講演にて報告した。この急速な患者増加に対しする適正な人員配置および、医学物理士などの職種の整備に向けて、活動等を進めていく。

2.現状では治療体系が出来ていないので、放射線治療医と放射線治療を担当する診療放射線技師への過剰業務となって、医療事故の発生の原因ともなっている。3.欧米だけではなく、わが国以外のアジアの国々でも新しい職種として認知されている、線量測定士、医学物理士の早急なる充足を図り、高精度放射線治療に対応する体制を支える必要がある。4.欧米で認知されている線量測定士に代わるものとして、日本医学放射線学会、放射線腫瘍学会、放射線技師会そして医学物理学会が中心となって「放射線治療品質管理士」の制度が発足して、放射線治療のQA改善に向けた一歩を踏み出した。5.「医学物理士」については主な国立大学の工学部原子力工学科等の修士号または博士号取得中の研究者を対象に放射線治療分野への参加協力のできるカリキュラム作成実施にこぎつけた。6.医療事故の防止策のひとつとして、国立がんセンターと京都大学が中心となって、特定非営利活動法人「放射線治療支援センター」が設立され活動を開始している。7.この2年間の研究を通じ、急増する放射線治療の質的保証をするために必要な事項を明らかにする事ができた。また、一部の必要な事項については、既に実行に移されていることも判明した。
ジャガイモシスト線虫の生態的防除

ジャガイモシスト線虫は、世界的に重要な農害虫である。雌は秋にシスト化し、卵内2齢幼虫は寄主が栽培されなければ、20年もの間土壌中で休眠可能なため、通常の農薬による防除は困難である。そこで寄主植物由来の、線虫に対する生理活性物質をまず明らかにし、これを逆手に用いて防除する、いわゆる生態的農薬の開発を研究目的とした。研究材料として、温室栽培のトマト根そのもの、根浸出液およびトマト水耕栽培農家のトマト水耕廃液を用いた。艀化促進物質と艀化共力因子I、IIの活性相互作用を解析し、単離を目指した。艀化促進物質を水耕液から得るために、樹脂HP-20に通した。この樹脂をイプロピルアルコールで脱着し、濃縮した。得られた物質は活性値10^<-5>g/mlで70%以上の艀化率であった。この活性物質を再度水に溶かし凍結乾燥を3回繰り返すと濃度10^<-4>g/mlで52%に艀化活性が低下した。失活したこの物質に、トマト水耕液のエバポレーター濃縮時の凝縮水を2.5mlずつ添加すると、艀化活性が10^<-6>g/mlに上昇した。さらに、同じ失活物質に、温室栽培したトマト根の浸出液を500倍に希釈して添加し、生物検定を行うと、活性が10^<-6>から10^<-7>9/mlの濃度で表れた。これは艀化共力因子が他にも存在することを示唆している。艀化共力因子を捕集するために、トマト根を直接デシケーターに入れ、真空下低温で揮発性物質を捕集した。最初のトラップ捕集で得た物質を共力因子I、次により低温捕集した物質を共力因子IIとた。共力因子Iで活性値が約100倍に、因子IIでは約1000倍に活性が上昇した。Iは炭化水素、IIはカルボニル基を持つ化合物と推定され、単離が終了し構造解を行っている。一方、線虫発生圃場1m^2当たり、トマト水耕原液18Lを5,6,7,8月の4回散布した結果、当初20gの乾燥土壌当たり、3700頭のシスト内ジャガイモシスト線虫が9月に平均8,8頭(0.2%)に減少し、生態的農薬の開発が可能となり、現在散布量の低減化試験を行っている。ジャガイモシスト線虫は、農業上重要な病害害虫である。雌は秋にシスト化し、卵内2齢幼虫は20年もの間休眠可能なため、通常の農薬による防除は困難である。そこで寄主植物由来の、線虫に対する生理活性物質をまず明らかにし、これを逆手に用いて防除する、生態的農薬の開発を目的に研究を行った。研究試料として温室にてトマトを水耕栽培しその水耕液を採取した。

その後規模を拡大するため、農家の圃場で栽培しているトマト水耕液を購入した。含まれる生理活性有機化合物を活性炭に吸着させた。活性炭4.5Kgに2週間吸着させ、エタノールで脱着し、濃縮すると約10gの活性物質を得、租原料とした。孵化活性値は10^<-6>g/mlであった。この活性物質を室温に放置すると10^<-4>g/mlに孵化活牲が低下した。続いて租原料を溶媒分配するためにまず水と酢酸エチルにて分配し、次いでブタノールで抽出して、3種類の成分に分けた。酢酸エチル層、ブタノール層、水糟を濃縮しそれぞれ2g、6g、2g程度の物質が得られる。孵化促進活性はブタノール層に、孵化阻害活性は酢酸エチル層に存在した。水糟にはどちらの活性も見出されなかった。一方、失活した物質に、新鮮なトマト水耕液を標準孵化液として加えた孵化阻害を調べる生物検定を行うと、標準孵化液そのものの孵化率より.孵化率がかなり高くなる場合がある。これは新鮮な水耕液に孵化を助ける未知の活性物質があることを示している。そこでこの活性物質を孵化協働因子と名付け、どのような性質を持つのか調べた。この結果、孵化協働因子は、放置すると水耕液中で不溶牲物質となって系外に除かれることが明らかとなり、孵化促進作用解明に大きく前進した。ジャガイモシスト線虫は、農業上重要な病害害虫である。雌は秋にシスト化し、卵内2齢幼虫は20年もの間休眠可能なため、通常の農薬による防除は困難である。そこで寄主植物由来の、線虫に対する生理活性物質をまず解明し、これを逆手に用いて防除する、生態的農薬の開発を目的に研究を行った。研究試料として、トマトを水耕栽培し、その水耕液を採取した。規模を拡大し、現在農家の温室で栽培している水耕液を購入した。含まれる孵化促進物質等の生理活性物質を、活性炭及びダイヤイオンHP-20に吸着させた。今年度は、活性本体は活性炭から脱着し難いことが分かった。HP-20樹脂より得られた物質が、孵化活性の大部分を占めているので、HP-20の吸着筒を直列、活性炭の前方に設置した。一例として、トマト水耕液54Lを、HP-20樹脂700mlと活性炭1Lの吸着物について述べる。これをイソプロピルアルコールで脱着させたところ、それぞれ2.45gと3.0gの物質が得られた。孵化活性値は前者が10^<-5>g/mlの濃度で活性、後者は10^<-4>g/mlで活性がない。共力因子を解明するため、HP-20吸着活性物質を、再度水に溶かし凍結乾燥すると10^<-3>g/mlに孵化活性が低下した。この失活物質に、トマト水耕液のエバポレーター濃縮時の凝縮水を加え、1/4濃度に調整し生物検定すると、孵化活性が10^<-5>g/mlに上昇した。これは孵化共力因子が存在することを示唆している。(この発見においてPerry教授との討論が極めて有用であった)次に、この物質の性質を調べた。まず水耕液6Lをエバポレーターで濃縮し、濃縮水を得、エーテルで3回抽出した.。エーテル層を分離し脱水後低温で濃縮したところ、油状物質約50mgを得た。この物質の中に共力因子が存在すると考えられる。次年度はこの因子の構造を明らかにするとともに、実用化に向けて孵化促進物質の圃場への散布実験を開始し、生態的農薬として製剤化を行う。ジャガイモシスト線虫は、世界的に重要な農害虫である。雌は秋にシスト化し、卵内2齢幼虫は寄主が栽培されなければ、20年もの間土壌中で休眠可能なため、通常の農薬による防除は困難である。そこで寄主植物由来の、線虫に対する生理活性物質をまず明らかにし、これを逆手に用いて防除する、いわゆる生態的農薬の開発を研究目的とした。研究材料として、温室栽培のトマト根そのもの、根浸出液およびトマト水耕栽培農家のトマト水耕廃液を用いた。今年度は、孵化促進物質と孵化共力因子I、IIの活性相互作用を解析した。孵化促進物質を水耕液から得るために、樹脂HP-20に通した。