hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化物ウィスカのガスセンサ機能

SnO_2ウィスカセンサのガス感度を支配する因子を明らかにするために, Ar^+スパッタリング処理や種々の雰囲気下で加熱処理し,これらの表面処理がガス感度に及ぼす影響を検討した. Ar^+スパッタリング処理後には,空気中でのセンサ抵抗は約2桁減少するとともに,水素ガス感度は約2倍に増加し,さらに水素ガス感度が最大値を示す作動温度は低温側に移動した.したがって, Ar^+スパッタリングで表面の乱れを増すと,酸素または水素の吸着点が増加し,その結果水素ガス感度が増加すると考えられる.このようにAr^+スパッタリングでSnO_2ウィスカセンサの感ガス特性を改善されたが,その後空気中850°Cで15分間加熱処理すると水素ガス感度は再び低下した.したがって, Ar^+スパッタリング処理は経時安定的にガス感度を増加させる方法ではなかった.そこで,種々の雰囲気下での加熱処理によるウィスカ表面の改質を検討した.窒素中で900°C, 1時間加熱処理しても,ガス感度には顕著な変化は認められなかった.一方,水素中で700°C, 2時間加熱処理すると,水素感度は若干増加した.これらとは対照的に,空気中700°Cで1週間加熱すると,水素ガス感度は約2倍に増加した.そこで,成長方向が〔101〕のSnO_2ウィスカを空気中600°Cで2ヶ月間連続して加熱処理し,空気中, 1%H_2および1%CH_4中での抵抗の経時変化を測定した.加熱処理時間が長くなるとともに1%H_2に対するガス感度は徐々に増加したが,約2ヶ月後には定常状態となり10^410^5程度のガス感度が得られた.この時,空気中でのウィスカの抵抗は若干増加する傾向を示した.したがって,この著しい感度増大は,長期間の加熱処理により結晶表面の再配列が起こり,酸素の吸着点が増加した結果であると考えられる.以上の結果より,ウィスカの表面状態がガス感度を支配する重要な因子となっていると考えられる.また,空気中での加熱処理がガス感度を向上させる最も優れた方法であることがわかった.SnO_2ウィスカセンサのガス感度を支配する因子を明らかにするために, Ar^+スパッタリング処理や種々の雰囲気下で加熱処理し,これらの表面処理がガス感度に及ぼす影響を検討した. Ar^+スパッタリング処理後には,空気中でのセンサ抵抗は約2桁減少するとともに,水素ガス感度は約2倍に増加し,さらに水素ガス感度が最大値を示す作動温度は低温側に移動した.したがって, Ar^+スパッタリングで表面の乱れを増すと,酸素または水素の吸着点が増加し,その結果水素ガス感度が増加すると考えられる.このようにAr^+スパッタリングでSnO_2ウィスカセンサの感ガス特性を改善されたが,その後空気中850°Cで15分間加熱処理すると水素ガス感度は再び低下した.したがって, Ar^+スパッタリング処理は経時安定的にガス感度を増加させる方法ではなかった.そこで,種々の雰囲気下での加熱処理によるウィスカ表面の改質を検討した.窒素中で900°C, 1時間加熱処理しても,ガス感度には顕著な変化は認められなかった.一方,水素中で700°C, 2時間加熱処理すると,水素感度は若干増加した.これらとは対照的に,空気中700°Cで1週間加熱すると,水素ガス感度は約2倍に増加した.そこで,成長方向が〔101〕のSnO_2ウィスカを空気中600°Cで2ヶ月間連続して加熱処理し,空気中, 1%H_2および1%CH_4中での抵抗の経時変化を測定した.加熱処理時間が長くなるとともに1%H_2に対するガス感度は徐々に増加したが,約2ヶ月後には定常状態となり10^410^5程度のガス感度が得られた.この時,空気中でのウィスカの抵抗は若干増加する傾向を示した.したがって,この著しい感度増大は,長期間の加熱処理により結晶表面の再配列が起こり,酸素の吸着点が増加した結果であると考えられる.以上の結果より,ウィスカの表面状態がガス感度を支配する重要な因子となっていると考えられる.また,空気中での加熱処理がガス感度を向上させる最も優れた方法であることがわかった.
新漁業秩序の形成と漁業管理に関する研究

1.日中韓3力国の漁業関係は、国連海洋法条約の批准を契機に、200カイリ体制に基づいた新協定を結び、経過的措置を経て2005年頃から定着した。領土問題や排他的経済水域の境界画定を棚上げにし、漁業勢力の強い国への打撃を緩和する変則的な体制となっている。漁業勢力は中国が最大で、次いで韓国、そして日本は最も弱くなり、旧来の序列が完全た逆転した。2.中国は新協定において入会水域と相互入漁を確保したが、相互入漁では等量主義に基づいて割当量を削減されている。漁業管理では、夏季休漁、減船事業を行っているが、漁獲可能量制度ば未採用である。夏季休漁は中国らしい資源管理方策で、大規模なスケールで行っており、その効果も認められる。3.韓国は新協定において、漁業の力関係により中国と日本に対する対応を変えた。漁業管理として、減船事業は周辺水域の資源状況に合わせて大規模に実施された。漁獲可能量制度は日本とそのやり方が異なるが、試行段階にどどまっている。4.日本の200カイリ体制は本来の姿より大きく後退したが、外国漁船の規制と漁獲可能量制度の実施に役立っている。減船事業も行っているが、漁業勢力が小さいだけに減船効果は小さく、漁業経営の悪化で漁業の縮小に歯止めがかかっていない。5.日中韓の漁業協定は2力国間協定であり、相互に協定水域が重複する、管轄権が不明確といった問題をかかえており、また、資源の回遊を考えると、3力国共同あ管理体制の構築が期待される。6.日中韓の水産物貿易が大きく変化している。日本は輸入する一方であったが、韓国への鮮魚輸出が拡大している。200カイリ体制への移行で漁獲量が減少した魚種、両国の価格差が大きい魚種が対象である。韓国は水産物の輸出国から輸入国へ転換した。中国の水産物貿易も拡大したが、基本は加工貿易であって、国内の水産物需要の増大は漁業生産量の増加によってまかなわれている。東シナ海・黄海は日本、中国、韓国による入り会い漁場であったが、1990年代後半以降、各国は排他的経済水域を設定して漁業協定を締結・改訂し、さらに自国水域での資源・漁業管理に乗り出している。この間の事情は日本サイドのものは比較的知られているが、中国、韓国の状況や3カ国の関係については不明なことが多かった。平成14年度の調査研究で主に以下の3点が明らかになった。1.中国の漁業秩序と漁業管理は、漁業法の改正、漁業協定の締結とその影響、夏季休漁制度、減船計画によって大きく転換を遂げつつある。2.韓国の漁業秩序と漁業管理の変化は、漁業協定の締結とその影響、減船計画、漁獲可能量制度の導入に代表される。3.3カ国共同の資源管理は相互入漁以外、進捗していない。しかし、3カ国間の水産物貿易は韓国による輸入増大といった形で変化の兆しがみられる。研究成果は各自とりまとめ中で、発表済みのものはない。日本、中国、韓国の漁業関係と200カイリ水域内での漁業管理について研究を進めている。(1)中国の200カイリ体制と漁業管理の内容を明らかにした。中国は漁業協定において入り会い水域の拡大と相互入漁の実績確保を主張した。相互入漁は等量主義に基づいて中国への漁獲割当量が削減される形で進行している。

漁業管理では、夏季休漁、減船事業に着手しているが、漁獲可能量制度はまだ採用していない。(2)韓国の200カイリ体制と沖合漁業の管理政策を明らかにした。韓国は漁業協定において、漁業の力関係によって中国に対してと日本に対してと対応を異にした。漁業管理としては減船事業と漁獲可能量制度を推進している。減船事業は本格的、計画的に推進されているが、漁獲可能量制度は試行的である。2005年には漁業秩序と漁業管理が一段と進展する。(3)日本の漁獲可能量制度のうちズワイガニについて韓国との漁獲競合の実態、漁獲可能量の地域別漁業種類別配分の方法、管理実態を明らかにした。韓国のズワイガニ漁場は日本の管理対象外であり、変則的な新漁業秩序が内包する問題点となっている。(4)日本、韓国、中国相互の水産物貿易は、従来は日本の一方的な輸入であったが、日本から韓国への輸出が急拡大し、中国輸出の可能性もでてきた。ただし、今のところ、漁場再編との直接的な関連性は薄い。(1)日中韓3カ国の漁業関係は200カイリ制に基づいて新協定を結び、経過的措置を経て2005年頃から定着した。漁業勢力の強い国への打撃を緩和する変則的な体制となっている。(2)中国については最大の漁業地である舟山地区を調査した。中国は新協定において入会水域と相互入漁を確保したが、相互入漁では等量主義に基づいて割当量が削減されている。漁業管理では夏季休漁、減船事業を行っているが、漁獲可能量制度は未採用である。(3)韓国は新協定において、漁業の力関係により中国と日本に対する対応を変えた。漁業管理として、減船事業は資源水準と適合するように大規模に実施された。漁獲可能量制度は日本とやり方が異なるが、試行段階に留まっている。(4)日本の200カイリ体制は本来の姿より大きく後退したが、外国漁船の規制と漁獲可能量制度の実施に役立っている。減船事業によって漁獲能力の削減も行っているが、漁業勢力が小さいだけに減船効果も小さく、漁業経営の悪化で漁業の縮小に歯止めがかかっていない。(5)日中韓の水産物貿易が変化している。日本は輸入する一方であったが、韓国への輸出が急拡大し、中国輸出も始まった。韓国は200カイリ体制による漁場の縮小もあって輸出国から輸入国へ転換した。中国は国内需要が拡大し、急激な生産増を支えている。
ＩｏＴを活用した経営・マネジメントシステムと生産実施の連結と統合化

生産を対象とした管理活動を迅速かつ適切に遂行するために、経営・マネジメントシステムと生産実施を連結することを目指す。IoTという共通のプラットフォーム上で、ERP(Enterprise Resource Planning:統合基幹)システムと生産工場、そしてシミュレーションモデルの三者を連結した新しいシステム概念を設計し構築する。本構想を具体化するために、ERPシステムでは、サプライチェーンシステムを念頭に置いた調達および販売を考慮する。そして、生産工場として、IoT・インダストリー4.0の概念を採用した模擬工場を用いて、生産活動に応用することにより、本研究の有効性を実証的に検証する。
肝硬変例の栄養改善を目的とした特殊アミノ酸輸送剤の開発

肝硬変症例で血清アルブミン、血中遊離アミノ酸、ビタミンを測定し、栄養評価を行った。肝硬変27例でのアルブミン値は、3.7±0.5g/d (正常域3.9-5.0g/dl)と低値であった。アミノ酸は分岐鎖アミノ酸(BCAA)と芳香族アミノ酸(AAA)のモル比(フィッシャ-比)で評価し、肝硬変例では2.0±0.6(正常域2.6-4.3)と低値であった。また血中13種ビタミンでは、ビタミンAのみ有意に低値であった。その他の栄養評価の指標、例えば上腕三頭筋部皮下脂肪厚(TSF)、上腕範囲(AMC)や血中rapid turnouer prateinを用いて検討した所、肝硬変例で低値を示し、いずれも肝硬変例での栄養状態の低下が示唆された。そこで、肝硬変症例の栄養改善を目的として、従前、術後にアミノ酸、糖を中心とした高カロリ-中心静脈栄養を施行した。その結果、術前高カロリ-輸液にて、特にTSF、AMCの増加を認め、無事耐術するに至った。次に、術後BCAAを多量に含む特殊アミノ酸製剤を投与したところ、フィッシャ-比は著明に上昇改善された。BCAAは筋肉で主に利用されるアミノ酸であり、肝障害を伴う肝硬変例で肝障害を増悪する事はなく、蛋白合成に利用される事が期待され、術後BCAAを多量に含む輸液剤投与の有用性が示唆された。実験的には、ラット70%肝切除を行い、障害を受けた残存肝の肝再生率、細胞各分裂につき、ラットを中心静脈栄養管理下で、BCAA多量含有アミノ酸液、ド-パミン、ガベキサ-ト(FOY)を投与し検討した。その結果、ド-パミンの持続的経静脈投与により、対照群に比べ、肝再生率、核分裂数共に有意に増加を示した。しかし、BCAAがベキサ-トについてはこの作用はなく、障害肝に対する再生促進効果は認められなかった。我々は臨床における肝疾患例に対し栄養改善を目的とした療法の必要性を痛感してきた.肝疾患例では肝機能が低下状態にあるため,特殊な組成の栄養素が必要と考えられる.そこで,我々はアミノ酸に着目し,肝に負担をかけず,筋肉内で代謝,利用されるアミノ酸,分岐鎖アミノ酸を多量に含む輸液剤を用いることとした.本目的に資するため,ラットに異なった組成のアミノ酸輸液剤を投与し,血中アミノ酸濃度の推移を検討した.A群:特殊アミノ酸輸液剤(アミノレバン:分岐鎖アミノ酸を多量に含むもの), B群:総合アミノ酸輸液剤(通常のアミノ酸輸液剤), C群:アミノ酸投与なしの対照群である.各群に上記輸液剤を1頭あたり, 2ml, 3日間静脈注射を行い, 24時間をおいて,採血し,血中のアミノ酸を測定した.アミノ酸は,バリン,ロイシン,イソロイシンなどの分岐鎖アミノ酸と,チロジン,フェニールアラニンの芳香族アミノ酸を測定した.この分岐鎖アミノ酸と芳香族アミノ酸の比をフィッシャー比とし,これを各群で比べた.その結果,フィッシャー比の平均は, A群2.82,B群2.70,C群2.95であった.以上の結果は,必ずしもA群でフィッシャー比の上昇は認められなかった.ここに用いた特殊組成アミノ酸輸液剤アミノレバンは従来,肝性脳症の改善を目的として開発されたものである.

今後は,本剤より更に高濃度の分岐鎖アミノ酸を含有した輸液剤の開発が,栄養改善用として用いるには必要と考えられた.肝硬変症例で、血清アルブミン、アミノグラムを測定した。肝硬変27例での血清アルブミン値は3.7±0.5g/dl(正常域3.9ー5.0g/dl)で低値傾向にあった。血中遊離アミノ酸は、側鎖型アミノ酸(BCAA;バリン、ロイシン、イソロイシン)と芳香族アミノ酸(AAA;フェニールアラニン、チロジン)の比、所謂、フィッシャー比で評価した。その結果、フィッシャー比は2.0±0.6(正常域2.6ー4.3)であり、これも低下していることがわかった。元来、血清アルブミン値、フィッシャー比は栄養評価の指標ともされており、肝硬変例は低栄養状態にあるといえる。そこで、BCAAを多量に含み、AAAを少くした、特殊アミノ酸製剤(GOー80)を投与した所、2週間後にはBCAAは2.6±0.2と上昇し、アミノ酸投与による効果を認めた。実験的にはラットを用い、IVH装置にて、持続的経静脈栄養法の手技が確立した。今回は、呑龍ラットを用い、肝障害としては、HigginsーAnderson法にて68%肝切除を行った。今回投与薬剤としては、(A)ドーパミン、(B)生食水(コントロール)として、これらを経静脈的に、持続投与し、肝切除後24時間、30時間、72時間目の肝再生率、核分裂像肝機能検査を検討した。その結果、肝再生率は24時間目、(A)48.8±1.4、(B)44.9±6.0、30時間目(A)54.1±5.0、(B)41.0±5.1(P<0.01)、72時間目(A)83.9±6.4、(B)90.1±7.9であった。核分裂像は細胞1,000個あたり、24時間目(A)17.2±2.1、(B)14.0±4.3、30時間目(A)47.4±18.4、(B)22.6±6.6、72時間目(A)13.2±7.8、(B)7.8±2.5であった。肝機能に関しては、GOTアルブミン値は両群で差がなかった。以上の如く、ラットIVH装置によるドーパミン投与により、肝機能に障害を与えず、肝再生を促す傾向が示唆された。臨床的に肝硬変症例の術前に経静脈栄養を施行し、肝硬変例で栄養状態の改善がみられるか否かについて検討した。症例はいずれも肝硬変例で、経口摂取(約2,300Kcal/日)に加え、700Kcal/日の経静脈栄養を術前2週間にわたり行った。栄養評価の指標としては、(1)体重、(2)上腕三頭筋部皮下脂肪厚(TSE)、(3)上腕筋囲(AMC)、(4)レテノ-ル結合蛋白(RBP)、(5)プレアルブミン(PA)、(6)トランスフェリン(TF)、(7)皮膚ツベルクリン反応(8)末梢リンパ球数、を用いた。経静脈施行前後で、これらの値を比較した所、体重では、1.01.5kg増加、TSFは、2mmの増加を認めた。但し、他の栄養指標に差はなかった。また肝機能に関しては、上記強制栄養を行っても、改善、増悪のいずれも認められなかった。これら症例は、肝癌のため肝切除術を施行した。いずれも肝障害高度であり、従来の経験からすれば、術後管理上、かなり厳しいことが予測されたが、合併症はなく、無事退院となった。以上の経験は、術前栄養改善が手術適応の拡大、治療成績の向上に繋る可能性を示唆するものである。実験的には肝切除を施行したラットをIVH下に管理し、分岐鎖アミノ酸を多量に含む特殊アミノ酸液(バリン840mg、ロイシン1100mg、イソロイシン900mg)、ド-パミン、ベキサ-ト(FOY)を投与する事により、再生肝に及ぼす影響について検討した。
脳内ステロイドホルモン分析法の開発と脳機能解明への応用

脳内ステロイドホルモンの化学構造は比較的簡単な17-又は20-オキソステロイドよりなることが知られている.しかし,遊離型のみならず硫酸あるいは脂肪酸抱合型などとしても存在し複雑であるとされているが,詳細については明らかでない.そこで,HPLC,LC/MSを駆使してラット脳を検索したところ,pregnenolone,dehydroepiandrosteroneの3-stearate,-palmitate(計4種)を同定することに成功した.また,脳内におけるpregnenolone,dehydroepiandrostrone,pregnenolone 3-sulfateの存在もLC/MSなどにより改めて確認した.この際,methyloxime誘導体へ導くことが,分子イオンピーク又は関連するピークの検出を容易とし,LC/MSでの同定上極めて有用なことも見出した.一方,定量法の開発は以下のようにして行った.測定法は簡便性を考慮して蛍光検出HPLCを,測定対象は脳内ステロイドホルモン中で最も多くを占めるとされているpregnenoloneを,蛍光誘導体化試薬には1-anthroylcyanideを選択した,確立した分析法を実試料(ラット脳)へ適用したところ,文献記載値(測定法はRIA又はGC/MS)と符合する個体も見られたが,著しい低値を示す個体もあり,大きな疑問を生じるに至った.この原因がサンプル採取上の問題によるのか,あるいは報告されている分析法に問題があるのかは明らかでないが,いずれにしてもその生理作用と共に解決されるべき重要な課題を提起したことになる.このように,本研究は今後の脳内ステロイドホルモンの研究に一つの方向を示唆したものとして評価される.高齢化社会を迎え、これに伴う解決すべき医療福祉の問題が山積みしている.特に,アルツハイマー病に代表される老人性痴呆の問題は年々深刻化し,21世紀の科学は脳の時代とも言われている.最近,ヒトを含む哺乳類の脳内に末梢血中の10倍以上ものステロイドホルモン(neurosteroids)が見い出され多大の注目を集めている.これらは17-あるいは20-オキソステロイドの遊離型,サルフェート,脂肪酸抱合型,スルホリピッド抱合型などより構成されており,老化に伴い脳内に蓄積されるアミロイド蛋白との結合も考えられている.このように,neurosteroidsは脳機能の鍵を握る物質と考えられているものの,その存否,存在量,意義など不明な点が多い.以上の知見を踏まえ,本年度はまずラット脳を用いてneurosteroidsの存否に検討を加えた,すなわち,主としてHPLC及びLC/MSを手段として検索したところ,報告されているpregnenolone,dehydroepiandrosteroneなどが確認されると共に,新たに脂肪酸抱合型であるpregnenolone 3-stearateの存在を明かとすることができた.また,定量法の開発も企て,蛍光誘導体化法によりpregnenoloneのそれを確立した.さらに,本法をラット脳へ適用したところ,報告値より著しい低値を示す個体が多く,意外な結果が得られた.このことに関しては,次年度以降の大きな課題となった.脳内ステロイドホルモンの化学構造は比較的簡単な17-又は20-オキソステロイドよりなることが知られている.しかし,遊離型のみならず硫酸あるいは脂肪酸抱合型などとしても存在し複雑であるとされているが,詳細については明らかでない.そこで,HPLC,LC/MSを駆使してラット脳を検索したところ,pregnenolone,dehydroepiandrosteroneの3-stearate,-palmitate(計4種)を同定することに成功した.また,脳内におけるpregnenolone,dehydroepiandrostrone,pregnenolone 3-sulfateの存在もLC/MSなどにより改めて確認した.この際,methyloxime誘導体へ導くことが,分子イオンピーク又は関連するピークの検出を容易とし,LC/MSでの同定上極めて有用なことも見出した.一方,定量法の開発は以下のようにして行った.測定法は簡便性を考慮して蛍光検出HPLCを,測定対象は脳内ステロイドホルモン中で最も多くを占めるとされているpregnenoloneを,蛍光誘導体化試薬には1-anthroylcyanideを選択した,確立した分析法を実試料(ラット脳)へ適用したところ,文献記載値(測定法はRIA又はGC/MS)と符合する個体も見られたが,著しい低値を示す個体もあり,大きな疑問を生じるに至った.この原因がサンプル採取上の問題によるのか,あるいは報告されている分析法に問題があるのかは明らかでないが,いずれにしてもその生理作用と共に解決されるべき重要な課題を提起したことになる.このように,本研究は今後の脳内ステロイドホルモンの研究に一つの方向を示唆したものとして評価される.昨年度の知見を基に,更にラット脳内におけるオキソステロイドの脂肪酸抱合体をLC/MSで検索した.その結果,先に確認されたpregnenolone3-stearateの他,pregnenolone 3-palmitate,dehydroepiandrosterone 3-stearte,-palmitateが新たに同定された.また,脳内におけるpregnenolone,dehydroepiandrostrone,pregnenolone 3-sulfateの存在もLC/MSなどにより改めて確認した.この際,これらオキソステロイドをmethyloxime誘導体へ導くことが,分子イオンピーク又は関連するピークの検出を容易とし,LC/MSでの同定上極めて有用なことも見出した.また,感度を比較したところ50倍程度の向上に繋がる場合もみられ,LC/MSにおける誘導体化の有用性を示唆する貴重な知見が得られた.

一方,ラット脳内脂肪酸抱合体(pregnenolone 3-stearate)のLC/MSによる定量法の開発を以下のようにして行った.すなわち,液/液抽出後,シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し,オキシム化後LC/MS(APCI)に付した.なお,オキシム化は試料の精製上も有用であった.定量法は精度,正確度に優れるものであり,実試料(灰白質)に適用したところ100 ng/g tissue以上の存在が確認された.これは遊離型のそれを上まわるものであり,その生理的意義が注目される.
連合学習に関わる塑的神経回路における2次元情報処理過程

これまでのウミウシ連合学習の研究によって神経系での条件付けの効果は、感覚受容細胞の興奮性の変化として捉えられ、特に条件刺激を受容するB型視細胞において著しい変化を認めている。これはウミウシの視覚系と前庭系の直接的な神経干渉によるもので、条件刺激と無条件刺激が約1秒の時間遅れで組み合わさったときB型視細胞の興奮性がもっとも高進している。すなわち、条件づけられたB型視細胞では光照射を止めた直後、光応答の脱分極が長時間持続することが特徴となっている。ウミウシ行動発現を視覚系からみると、B型視細胞はA型視細胞を抑制することで間接的に動物の走光性を減弱させると考えられており、B型視細胞での顕著な興奮性の増大は行動の抑制となる。B型視細胞で認められた興奮性の変化は程度の差はあれ、運動系に至る神経回路の各部位でおこっていると考えられ、この点を明らかにすることが本研究の目的である。従来の電気生理学的手法では同時に多数点からの神経信号を検出することは不可能であることから、神経系をあらかじめ色素で染色した標本の光学的性質の変化が神経活動と対応づけられるという方法を用いた。このような方法をウミウシ神経系に適用した例はないことから色素の選定から始めた。現有する神経活動計測システムの光学的特性から用いる色素は蛍光膜電位感受性のものでなければならず入手可能なものを様々試し、RH-155による染色標本からS/N比のよい信号が得られた。同色素を用いて連合学習に関与する神経回路の伝達特性を評価するためB型視細胞を電気刺激し、応答を画像として記録した。その結果高次ニューロンの中に刺激に応じて興奮する細胞とその近傍に抑制される細胞の組があることを見出した。この細胞組の生理学的意義は明らかでなく今後の課題である。
ヒスタミンNメチル基転移酵素遺伝子の解析

ヒスタミンNメチル基転移酵素(HistaminーNーmethyltransferaseHMT)はジアミン酸化酵素(Diamine Oxidase,DAo)と共にヒスタミンの主要代謝酵素であり脳などにおいては唯一のヒスタミン分解酵素である。本酵素の局在や発現調節を研究することはヒスタミンのより深い理解に必須であり、本年度内に以下の成果が得られた。(1)大腸菌での発現と抗体作成:HMTは以前より高親和性の抗体が得られず、充分な免疫組織化学的研究が出来なかった。今回はクロ-ニングしたラット腎HMTcDNAを大腸菌に組み込み、多量のHMT発現に成功した。発現酵素を精製したところ天然体と分子量、等電点、基質に対する親和性、活性のpH依存性などで区別不能であった。ウサギに免疫して作成した抗体は以前に得たものより大きなBmaxを持っていたが親和性には差がなく、免疫組織化学は成功しなかった。しかし、本抗体はラットにマウス、モルモットのHMTも免疫ブロッテイング上同等の活性を示すので、広範な酵素学的研究には応用出来ると考えられた。免疫組織化学の成功をめざして現在ニワトリの抗体を作成中であり現在特性を検討中である。HMT発現の局在を調べるためin situ hybridizationをおこなったが脳、小腸、腎で有為なingnalは検出出来なかった。これは酵素がまばらな分布をしているためと思われる。(3)遺伝子解析現在Genomic Libraryからのクロ-ニングにまだ成功してない。
公的及び私的主体による要支援者支援に関する包括的研究

平成30年度には、焦点化する課題として挙げられてきたいくつかの領域について、研究会を通じて今後の研究の方向性を検討し、成果の一部を公表することができた。研究は、「手続・組織班」、「実体・作用班」、「執行・政策班」の各アプローチから進めている。手続・組織班では、社会保障法学会でのミニシンポジウム開催に向けて、生活困窮者自立支援法に対し、行政構造論、社会保障法理論、家族法の多角的な検討を進行中である。平成30年度には、仙台市において同制度成立前後を通じて自立支援相談事業等を精力的に実施しているNPO法人の訪問調査を行った(7月)後、東京社会保障研究会でのプレ報告会(1月)及び準備のための研究会(3月)を実施した。実体・作用班では、1精神障害者の支援法制と2家庭内での女性・子どもに関わる支援法制の各実体研究を進めており、1について、研究分担者太田教授企画(通訳)によるドイツのJochen Vollmannボーフム大学教授による「ドイツにおける精神病患者の強制的入院治療:倫理、法、医学から見た諸側面」を主題とする研究会(3月)、石畝剛士新潟大学教授による「医療保険の契約構造」(7月)の研究会を、2について、「家族と刑法」研究会の「第1部:拐取罪と子の奪い合い」(2月)にて研究分担者の石綿准教授が報告を行い、その成果を公表した。執行・政策班では、子どもに関わる支援法制の執行、政策研究として、上記「家族と刑法」研究会の「第2部:児童虐待」にて、研究代表者が報告を行った。この研究会では、実体的法制整備に加え、行政実務の運営上の課題が大きいとの問題意識が共有され、今後、法社会学の観点からの研究を進展させることとなった。さらに、家事事件における児童の利益保護について、研究分担者の今津准教授が執行面の研究成果を公表しており、今後は、これに民事実体法からの分析が加わる予定である。前年度から、各共同研究者において、各自の専攻する分野の理論枠組みに基づいて、対象領域を絞った形で文献研究を進め、特に焦点を当てる課題を確定するための基礎的作業を進めてきたのを受け、平成30年度には、焦点化する課題として挙げられてきているいくつかの領域について、研究会を実施して考察を深め、主たる対象領域を固めていくことができている。前年度より継続の、生活困窮者自立支援法を素材に多角的検討を行う企画が着実に進み、平成31年度当初に成果発表を行う予定であるほか、家庭内における女性・子どもの支援法制の実体法研究、児童保護・子ども支援法制の執行・運用面の研究について、研究会、成果論文公表が行われており、本研究課題は概ね順調に進んでいるものといえる。平成30年度中には、各研究班において、焦点化する研究領域について、研究会を開催し、複数の分野の視点からの検討を行うことができたが、令和元年度には、これらの研究成果を受けた全体研究会を開催し、最終年度のまとめに向けての相互の調整を行う予定である。研究代表者及び中核分担者の打合せを密にし、社会保障法学会でのシンポジウムの成果を速やかに公表した上で、各班の研究課題の性格の違いを踏まえつつ、さらなる研究成果の公表方の計画を進め、計画に従った研究会を実施する等、着実な進行管理を行っていく。今年度は、要支援者支援の諸制度をめぐる問題状況の把握と次年度以降の研究遂行の前提となる理論面及び制度面の課題の設定の作業を行った。具体的には、まず、8月に全体研究会を開催し、研究代表者及び中核分担者から、それぞれの専攻する私法、公法、社会法の観点から概括的報告を行い、今後の方向性について検討を行った。研究会後の意見交換も行った結果、計画段階で念頭におかれた領域の他に、都市及び住居政策、刑事政策と福祉との協働、社会福祉法人制度、社会福祉分野の経済法適用除外等が具体的課題領域として挙げられることが明らかとなった。諸制度をめぐる具体的な問題状況の把握については、上記全体研究会において、研究分担者の横田光平教授による「家事事件手続法と行政法」を主題とする報告を受け、主として児童福祉領域に関わる各論的な問題について、問題意識の共有を図ることができた。また、12月には、要支援者支援制度の児童福祉領域における各論的な問題状況把握について、村松敦子弁護士に「児童虐待防止活動は何故必要か」について報告いただく研究会を開催し、実務面での知見を深めることができた。さらに、各研究分担者において、従来の各自の研究を生かしつつ、失業者、年金、児童保護、精神保健福祉、高齢者介護、相続、契約規制、自治体行政等について、研究発表を行った。その他、専攻分野及び所属機関の異なる研究者同士の問題意識の共有と情報交換を図るため、日常的にメール連絡での打ち合わせを進めた。もっとも、この面については、分野ごとの用語や分析枠組みの相違の大きさが、計画当初に懸念された程度を超えて、取り組むべき大きな課題となることが判明し、当初予定した程度の進捗を見なかった。その結果、今年度中に行うことを予定した次年度以降の研究の前提とすべき理論面及び制度面の課題の設定の作業は、着手したものの次年度に持ち越すこととなった。多分野から多数の研究者の参加を得て行う新たな課題であるため、用語や分析枠組みの相違の大きさが、計画当初に懸念された程度を超えて、取り組むべき大きな課題となることが判明し、問題意識の共有及び次年度以降に向けての課題の設定が、当初予定した程度の進捗を見なかった。

また、電子的な連絡方法を活用しても、多機関に所属する研究者相互の意見及び情報交換には円滑さを欠く面があり、課題を残した。その結果、今年度中に行うことを予定した次年度以降の研究の前提とすべき理論面及び制度面の課題の設定の作業は、着手したものの次年度に持ち越すこととなった。平成28年度中に、本研究の問題意識の元となった要支援者支援の具体的領域について共同研究者間で共通の理解を図り、課題の抽出を行ったのを受けて、平成29年度からは、各共同研究者が特に焦点を当てる課題を確定するための基礎作業的な研究に着手し、各共同研究者において、前年度に共有された問題意識に照らし、各自の専攻する分野の理論枠組みに基づいて、対象領域を絞った形で比較法的な文献研究を進めている。研究は、研究代表者と中核分担者の計3名をリーダーとして、「手続・組織班」(リーダー:飯島)、「実体・作用班」(リーダー:久保野)、「執行・政策班」(リーダー:嵩)の各アプローチから進めており、平成29年度中には、「手続・組織班」中心の研究会として、前田雅子先生(関西学院大学教授)による「個人の自立を支援する行政の法的統制ー生活保護法と生活困窮者自立支援法上の自立支援」(平成30年2月)、「実体・作用班」中心の研究会として、山本敬三先生(京都大学・教授)「私人間における障害を理由とする差別禁止違反の判断構造」(平成29年11月)を行った。これらにより、対象とする個別分野を広げると共に、前年度に今後の課題とされた各自の専攻分野の理論枠組みや問題意識の相違について相互理解を深めることができた。さらに、研究代表者及び中核分担者3名は、平成31年度の社会保障法学会でのミニシンポジウム開催に向けて、生活困窮者自立支援法に対し、行政構造論、社会保障法理論、家族法の多角的に検討を行うべく、名古屋大学の中野妙子教授の協力のもと、複数回の研究会(平成29年11月、平成30年2月)を行い、報告準備を行っている。前年度に課題とされた専門分野ごとの理論枠組みや問題意識の相違について、要支援者支援に関わる法制度についての行政法の立場からの研究報告、民法の立場からの研究報告を受けて、専門分野を異にする研究分担者が議論を交わすことにより、相互理解を深めることができた。これらの研究会での分野交流を元に、各研究分担者が、それぞれの研究特性を活かしつつ、関係分野との関係を踏まえた具体的課題設定の検討を進めている。とりわけ、研究代表者及び中核分担者が生活困窮者自立支援法を素材に多角的検討を行う企画を進め、平成31年度当初には成果発表を行える見込みであり、本研究課題は概ね順調に進んでいるものといえる。平成30年度には、焦点化する課題として挙げられてきたいくつかの領域について、研究会を通じて今後の研究の方向性を検討し、成果の一部を公表することができた。研究は、「手続・組織班」、「実体・作用班」、「執行・政策班」の各アプローチから進めている。手続・組織班では、社会保障法学会でのミニシンポジウム開催に向けて、生活困窮者自立支援法に対し、行政構造論、社会保障法理論、家族法の多角的な検討を進行中である。平成30年度には、仙台市において同制度成立前後を通じて自立支援相談事業等を精力的に実施しているNPO法人の訪問調査を行った(7月)後、東京社会保障研究会でのプレ報告会(1月)及び準備のための研究会(3月)を実施した。
ロタキサン型貫通構造を鍵とする「マクロサイクル触媒」反応系の開発

本研究課題では、ロタキサンというインターロック分子を主題とした時間的・空間的反応集積場を利用した反応系について、以下の2つのテーマについて研究を行った。1)ロタキサンキラリティーのスルースペース協同効果による不斉酸化反応光学活性なクラウンエーテルを輪成分にもつロタキサンを不斉場とし、空間を介したスルースペース協同効果によって不斉選択性が得られることを期待し、3級アミン部位を軸分子中に有し、光学活性な(R)-ビナフチル基をもつクラウンエーテルを輪成分に用いたロタキサンを合成した。そしてこの軸分子上の3級アミンの酸化反応において、スルースペースでのキラリティートランスファーによる高エナンチオ選択的なN-オキシド体の不斉合成を行った。その際、軸分子の長さやN上の置換基の効果について精査したところ、短い軸分子を用い、N上にはベンジル基を有するロタキサンを用いたところ、ー80°Cの条件において95%deの不斉選択性が得られた。2)ロタキサンにおける動的立体保護の確立ロタキサンの輪成分の運動による動的立体保護を実証するため、運動性の異なる輪成分が軸成分に対してどの程度立体保護効果を示すのかを比較検討した。輪成分の運動性が異なる2種類のロタキサンの軸末端の反応性官能基に対してSN2反応を行い、その反応速度から動的立体保護効果の実証を行った。その結果、輪成分が固定されているロタキサンや輪成分の存在しない軸分子と比較して、輪成分が可動なロタキサンでは軸末端でのSN2反応がおよそ10倍遅く、ロタキサンの可動な輪成分による動的立体保護効果を実証することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。ロタキサンなどの分子群では、そのコンポーネントは特殊な空間的配置にあるため、輪成分中の原子と軸成分中の原子の間の相互作用の結果がその運動性などの特性として顕著に現れてくる。本研究ではロタキサンなどのインターロック分子に遷移金属を固定化し、近傍効果によって現れる相乗的な相互作用を利用した新たな分子変換反応を開発し、その結果をベースとして酵素様分子触媒や直線分子モーター、さらには新しい高分子合成法の構築を目指し検討を行った。昨年度までにマクロサイクル触媒を用いる高分子反応系において、触媒の「トポロジー効果」を見いだしているため、こうした反応系を基盤とした不斉反応への展開や新しい高分子合成法の構築を目指し、1マクロサイクル触媒による貫通する高分子鎖の0次反応速度解析2不斉な輪分子を有するロタキサンの軸上へのスルースペース不斉選択性を行った。1ではマクロサイクル触媒を用いてヒドロアミノ化反応を検討した結果、その反応速度は高分子基質濃度に依存せず、0次反応的に進行することが明らかとなった。これはマクロサイクル触媒に高分子基質が貫通した構造であるため、一般的な触媒反応よりも高効率で反応が進行することを意味している。2では輪成分に光学活性なビナフチル基を導入したロタキサンを合成し、ロタキサン軸分子上のアミンの酸化反応において、不斉選択性が見られた。これは輪成分のキラリティーがスルースペースで軸上の反応点に影響をあたえたためとみられる。(理由)本研究課題では、空間結合を利用した分子内・分子間反応の集積化に焦点をあて、研究を行っている。本年度では従来モデルの深耕や高分子系への拡張に加え、1マクロサイクル触媒による効率的な0次反応系の実現や、2スルースペースでのキラル増幅型ロタキサン触媒系の確立を達成した。これらの基礎的な知見はこれからの応用研究の礎となる結果である。例えば、マクロサイクル触媒での研究ではマクロサイクルの環サイズによる反応選択性の制御が可能になる。また、キラルロタキサン触媒の開発では、微粒子表面上へ集積することで高効率な触媒系へと変換可能となる。

このように今後の応用展開の元となる結果が得られている現状を考えると、達成度はおおむね順調に進展していると言える。今後、本年度の研究成果を基にして、1反応後に立体障害などの要因によって、マクロサイクル触媒が元の反応点へと戻ることができないような反応系や、2反応点の嵩高い置換基をマクロサイクル触媒によって、変換・脱離するような反応系などが設計できれば、輪状成分が1方向に並進する前例の無いリニア分子モーターシステムが構築できると考えられる。また、キラルロタキサン触媒系での方針としては、スルースペースで転写されたキラル情報として存在する不斉Nーオキシドを反応剤として使用し、さらに他の分子へキラル情報を転写する系を確立する。そしてキラルロタキサンの酸化・還元のサイクルに伴う高効率なキラル触媒の開発を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。
表面修飾シリコンナノワイヤーの作製と物性制御

1.表面修飾シリコンナノワイヤーの光学特性の評価作製した試料の光学特性を光吸収スペクトル、ラマン分光法、フォトルミネッセンス(PL)測定により評価した。特に、これまでに評価実績のある水素終端シリコンナノワイヤーについてはクライオスタットを用いて温度特性および時間分解PL測定の評価を行い、より詳細な励起・緩和過程に関する考察を行なった。水素終端シリコンナノワイヤーの発光特性は、試料を真空チャンバーから大気中に取り出すことにより変化するが、この変化は量子閉じ込め効果によるものではなく経時とともに進行する自然酸化により生じる種々のSi-O結合に起因することを明らかにした。さらに表面修飾シリコンナノワイヤーを活性層としたEL素子を作製し、電流印可による発光を実現した。解析の結果、EL素子の電子励起機構は高電界印可によるimpact ionizationであることがわかった。2.表面修飾シリコンナノワイヤーの電気伝導特性の評価リソグラフイーにより作製した間隔50nm1μmの電極を有する基板へシリコンナノワイヤーを堆積し、その電気伝導特性を1.5K室温の広い温度領域で測定した。その結果、本シリコンナノワイヤーの電子輸送現象はvariable range hoppinng伝導で説明できることがわかった。さらに、詳細な解析によりこのhoppinng伝導は隣り合うナノ粒子間のクーロン相互作用が関与していることが明らかとなった。この結果はシリコンナノワイヤーを構成する隣接粒子間に量子ドット間相互作用が有することを示しており新たな電子相の出現などによる結合量子ドット系の新展開が期待できる。1.シリコンナノワイヤー(ナノチェーン)を作製する方法の確立レーザーアブレーション法によるシリコンナノワイヤー(ナノチェーン)の最適作製条件を確立するため、「レーザーフルーエンス」、「ガス種およびガス圧」を変化させ試料の作製を行った。その結果、水素ガスが存在する雰囲気中で、かつ670Paよりも高い圧力でのアブレーションにより、平均粒径4.6mmのナノ粒子が数μm程度連なった構造を持つナノチェーンが加熱処理なしで生成できることがわかった。他のガス雰囲気中ではナノ粒子の生成は認められるもののチェーン状の生成物は形成されなかった。またレーザーフルーエンスによる生成物の差異は見られなかった。そこで希ガス中に水素ガスを混入してアブレーションを行うと水素ガス濃度の上昇とともに試料の形態は粒子状からチェーン状へと変化した。また試料の電子顕微鏡観察および各種光学的特性評価より水素ガス中で作製したシリコンナノチェーンはシリコンナノ結晶をコアに持ち表面がほぼ水素で終端されていた。これらの結果は、ナノチェーンの形成にはシリコンナノ結晶表面を覆う水素原子が本質的な役割を果たしていることを示唆するものである。2.水素終端シリコンナノチェーンの光学特性の評価本年度は水素終端シリコンナノワイヤーの主に室温でのPL特性と顕微ラマン散乱スペクトルによる試料の評価を行った。ラマン散乱スペクトルからは本試料が粒径の減少による1次元的なフォノン閉じ込め効果を示唆する結果を得た。またPL測定では生成直後の試料から1.6eVにサイズ効果によるものと思われる発光が見られた。また発光スペクトルの経時変化から表面酸化の進行に伴って複数の特徴的な発光が新たに現れた。この発光の経時変化とFTIRスペクトルによる表面化学結合状態を詳細に調べた結果、1.8eVおよび2.43.2eVに現われる発光の起源が表面酸化膜中の欠陥によるものであることがわかった。3.水素終端シリコンナノチェーンの電気伝導特性の評価30nmのギャップを持つ金電極間にナノチェーンを堆積した試料を作製しその電気伝導特性の温度依存性を測定した。その結果、低温(<50K)においてanormalyな特性を得たが詳細は現在検討中である。
犬の再生治療に用いる新規細胞ソースとしての脱分化脂肪細胞（ＤＦＡＴ）

犬の皮下脂肪組織から成熟脂肪細胞を単離し、培地を満たしたフラスコ中で天井培養すると脱分化し、間葉系幹細胞(MSC)の性質をもつ、脱分化脂肪細胞(DFAT)が得られた。一方、犬骨髄中の脂肪細胞を用いて同様に天井培養を行ったところ、脂肪細胞周囲の小型細胞が増殖した。この細胞を骨髄脂肪細胞周囲細胞(BM-PACs)と名付け、骨髄間葉系幹細胞(BMMSCs)と比較したところ、増殖能や多分化能、肝細胞増殖因子の発現に優れており、再生医療に有用な新たなMSCであると考えられた。さらに、BM-PACsの軟骨分化能に注目し、バイオ3Dプリンタを用いた犬軟骨の組織培養を試み、犬軟骨様組織の作製に一部成功した。昨年度はイヌ脂肪組織から得た成熟脂肪細胞を天井培養することで、脱分化脂肪細胞を安定的に作成する培養系の確立が可能となったが、今年度はさらに、骨髄液中に含まれる成熟脂肪細胞を天井培養することにより、脱分化脂肪細胞の作製を試みた。結果、骨髄中成熟脂肪細胞には由来は不明であるが、多くの小型細胞が接着しており、天井培養中にその細胞が増殖し、脱分化脂肪細胞とは異なる細胞が得られた。増殖した細胞をさらに骨・軟骨・脂肪へ分化させたところ、それぞれの分化能を示し、間葉系幹細胞であると考えられた。さらにこの細胞は定法通り得られる骨髄間葉系幹細胞(Bone Marrow Mesenchymal Stem Cell)と比較し、有意に高い増殖能を示したことから、短期間に多数の細胞数を得ることができ、再生医療への利用に適していると考えられた。そこで、当初は脂肪組織から得られたDFATを研究に用いる予定であったが、骨髄中に高い能力をもつ新たな再生医療のセルソースを見出したことから、この細胞を骨髄脂肪細胞周囲細胞(Bone Marrow peri-adiopocyte cell;BM-PAC)とし、25年度はBMSCとBM-PACの性状比較を新たな目標に設置した。現在のところ、分化能比較および細胞表明抗原による分類を遂行している。平成24年度は健常ビーグル犬の皮下脂肪組織を用い、犬の脱分化脂肪(canine dedifferentiated fat cells: cDFAT)細胞培養法を確立した。皮下脂肪組織をコラゲナーゼ処理し、成熟脂肪細胞と間質細胞分画を分離し、マウスでの報告と同様に天井培養法により成熟脂肪細胞を培養したところ、3-5日で成熟脂肪細胞の形態が線維芽細胞様細胞に形態変化し、増殖する様子が観察された。増殖した細胞を用いて分化誘導試験を行ったところ、組織学的に脂肪・骨・軟骨に分化可能な細胞であることを確認できた。骨・脂肪については、誘導後それぞれの分化マーカーの上昇あるいは維持が認められた。また、間質細胞分画細胞から得られた脂肪由来間葉系幹細胞と増殖能を比較したところ、両者はほぼ同等の増殖能を示した。さらに、両者の脂肪分化マーカーを比較したところ、脂肪由来間葉系幹細胞ではPPARγの発現がみられたのに対し、DFATではほぼ消失していた。これらのことから、犬の成熟脂肪細胞から得られた線維芽細胞様細胞は間葉系細胞への多分可能および自己増殖能を有していること、また、脂肪由来間葉系幹細胞では脂肪細胞への分化系譜をもつ細胞のコンタミネーションが予想されたが、DFATは成熟脂肪細胞が脱分化して得られる細胞で、脂肪細胞への分化系譜をもつ細胞が含まれておらず、より純度の高い間葉系幹細胞群であることが考えられた。また、培養法では、犬の脂肪組織をコラゲナーゼ処理する条件が、成熟脂肪細胞を良好な状態で多く得るためには重要であった。平成25年度において、犬骨髄液中の脂肪細胞周囲に間葉系幹細胞の性質を示す小型の細胞を見出しBM-PACと命名したが、本年度はBM-PACと従来の骨髄間葉系幹細胞(BMMSC)を比較を行った。同一骨髄液から得られたBM-PACとBMMSCを直接比較したところ、BM-PACはBMMSCと比較し、骨・軟骨・脂肪へ均等に分化し、各種分化能の指標となる染色法にも強い染色性を示す傾向をみとめ、BM-PACはBMMSCよりさらに未分化な間葉系幹細胞を含む可能性が示唆された。また、複数の細胞表面抗原によりプロファイリングを行ったところ、BM-PACにはCD73を発現する細胞が有意に多く含まれていることが明らかとなった。また、強力な組織再生能力を示す肝細胞成長因子(HGF)の発現においても、BM-PACはBMMSCよりタンパクレベルで高い発現を示し、再生医療への有用なセルソースとなることが期待できた。さらに、BM-PACは主要な炎症性サイトカインであるTNF-αに反応し、TNF-α存在下でHGF発現を上昇させることが明らかとなった。

このことから、組織損傷後に炎症が存在していれば、BM-PACがHGFを分泌することにより、組織再生に寄与する可能性が考えられた。我々が治療目標とする脊髄損傷においてもTNF-αの発現が上昇することから、今後は動物実験モデルを用い、実際に脊髄損傷モデルへのBM-PAC投与が、HGFを介した治療効果をもたらすかを検討していく予定である。一方で、新たな試みとして、BM-PACを用いた軟骨組織の立体培養を試みた。浮遊培養したBM-PACのスフェロイドを体外にて融合させることにより、2mmx2mmを超える大きさの軟骨様組織の作製に成功した。プロテオグリカンの発現が低いなどの問題点も残ったが、軟骨再生の基礎的研究を行う良い研究デザインが得られたと考えている。再生医療当初は脂肪組織中の成熟脂肪細胞を天井培養して得られた脱分化脂肪細胞を用いて研究を遂行する予定であったが、骨髄脂肪細胞から新たな再生医療のセルソースとなり得る細胞を見出した。他の動物を含め、この細胞についての過去の報告は少なく、より新しい知見が得られると期待し、研究材料の変更を行ったが、研究の内容はほぼ同様であり、進展状況はおおむね順調と考える。安定して犬の脂肪組織からDFATを作製できるプロトコルを作成できた。さらに現在、骨髄中に含まれる成熟脂肪細胞を用いたDFATの作製にも取り組んでおり、さらに安全で侵襲を少なく細胞を得られる方法を開発している。26年度はBM-PACについて再生医療のセルソースとしての有用性を、さらに液性因子分泌能から探索する。他の実験において、当研究室で作製したイヌのBMSCや脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADMSC)は上皮系細胞と相互作用し、HGFやEGFなど、細胞の増殖・生存あるいは組織修復に有用な液性因子を分泌する可能性を見出しており、BM-PACの炎症環境下での、これらの因子の発現変化について検討し、組織修復能力を明らかにする予定である。また、特に脊髄再生への応用を目的とし、げっ歯類の脊髄損傷モデルへの投与において、液性因子分泌能を発揮するかを検討し、将来の臨床応用への基礎的検討を行う予定である。本年度はDFATと脂肪由来間葉系幹細胞のクローナリティーに比較解析をさらに進めるため、FACSを用いて細胞表面抗原解析を行う。本年度確立した培養法によりDFATおよび脂肪由来間葉系幹細胞を同一の皮下脂肪組織から分離培養し、得られた細胞を用いて以下の表面抗原(抗原特異的細胞)を候補とし、クローナリティー解析を行う。また、脊髄損傷疾患への臨床応用の可能性を探索するため、1神経細胞への分化誘導2神経栄養因子あるいは軸索保護効果をもつサイトカインの発現について解析を行う予定である。また、それと並行して、骨髄由来の成熟脂肪細胞を用いたDFATの培養法の確立を行う予定である。研究費は主に、培養に用いる消耗品および試薬に用いる。新たに購入を予定する備品・設備は現在のところない。
戦時下の中国における新東亜暦編纂事業に関する基礎的研究

本課題の目的は、昭和15年前後に中国南京維新政府が推進していた国民暦(新東亜暦)編纂事業と、日本の東方文化研究所および京都帝国大学理学部宇宙物理学科のメンバーが主体となって推進していた東洋暦術調査との関連性を史料の上から明らかにすることにある。京都大学人文科学研究所には、昭和15年9月に南京において開催された国民暦編纂会議に、当時東方文化研究所の天文暦学研究室主任教授の地位にあった能田忠亮が招聘されたことを示す招聘状のほか、同会議の議事録や会議開催前後に掲載された新聞記事、また新東亜暦編纂事業に関わっていたと思われるメンバー(荒木俊馬、藪内清、高木公三郎、森川光郎)と能田の間に交わされた書簡、紫金山天文台修復作業の経過を示す書類などがあり、本課題ではこれらの資料の整理を行ってきた。その結果、新東亜暦は大東亜共栄圏共通の暦として採用されることはなかったものの、東方文化研究所の東洋暦術調査の研究成果をもとにその編纂事業が行われていたこと、また新東亜暦の問題が起こる以前より、森川光郎、高木公三郎など、京都帝国大学理学部宇宙物理学科のOB等が南京紫金山天文台修復作業に関わっており、その延長線上に昭和15年の会議が開催されていること、また京大宇宙物理学科卒のメンバーの間でも新東亜暦編纂の意義に対する考え方は微妙に異なっていることなどがわかった。本年度は最終年度に相当するため、現在人文科学研究所に残る上述の史料を翻刻し、資料集として報告書を作成する。学会発表:第22回国際科学史学会(於北京・開催2005/07/2529)で「Xindongyali(新東亜暦) and Kyoto in 1930's」と題し、1930年代の京都(東方文化研究所)と中国(南京臨時維新政府)における新東亜暦編纂事業、および南京紫金山天文台の修復事業について、能田忠亮が遺した史料(「紫金山天文台復興事業経過概略」「民国三十年国民暦編纂委員会会議録」など)および、1942年から43年にかけて大政翼賛会興亜局から刊行された「暦法調査資料」(全13輯)に焦点を当てた学術発表を行った。また同学会では植民地科学(Colonial Science)のセッションが開かれており、参加者と意見交換を行った。資料整理:京都大学人文科学研究所所蔵資料のうち、能田忠亮宛に送られた書簡(高木公三郎、藪内清、森川光郎らによる)、東洋暦術調査関係資料(「東洋暦術調査事業趣旨」「昭和十七年度予算書-臨時部予算提出理由書」ほか)については、翻刻を完了した。来年度以降は、引き続き資料収集を行うとともに、新東亜暦編纂に向けて、当時南京において紫金山天文台の修復事業にかかわっていた高木公三郎・森川光郎の両名がどのような働きを行っていたのか、調査を進めていく予定である。また新東亜歴編纂事業の要となっていた荒木俊馬著『雨夜夢話』(昭和17年・日本放送出版協会刊)、および株本訓久氏が翻刻した荒木の書簡(「高木公三郎から荒木俊馬への20通の書簡」『科学史研究』no.236)を分析し、荒木の中国観、編暦と思想との関連性について追求していく予定である。平成18年度は、前年度に引き続き資料収集を行うとともに、昭和15年当時、新東亜暦編纂に向けて、南京において紫金山天文台の修復事業にかかわっていた高木公三郎・森川光郎の両名が南京の維新政府(国民政府)の要人とどのように関わり、いかなる作業を行っていたのか、時系列に従って整理を行った。また、新東亜暦編纂会議にむけて南京で開催された会議を報じた新聞資料の整理を行った。新東亜歴編纂事業の要となっていたのは、京都帝国大学理学部宇宙物理学科に所属していた荒木俊馬であるが、その著作『雨夜夢話』(昭和17年・日本放送出版協会刊)には、昭和9年から17年までに発表された34篇の小文が収録されており、荒木の天文学、改暦に対する考え方のみならず、国際問題、学校教育に対する姿勢、および昭和16年9月に中国漢口で実施された日食観測(中華民国国民政府天文気象委員会)の概要などが記載されている。こうした荒木の文章と、藪内清、能田忠亮等、東方文化研究所にあってやはり新東亜暦編纂に関わっていたメンバーの書いたものを比較してみると、新東亜暦の必要性についてはほぼ一致した見解をもっているものの、その思想的なバックグラウンドについてはやや異なることが判明した。特に藪内は、南方(インド)における暦のあり方などから、大東亜共栄圏における暦の統一については慎重な姿勢を示しており、荒木とは一線を画している。