hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロセス構造最適化による革新的な蒸留プロセス設計手法の開発

蒸留操作の省エネルギー化を目指して、これまでに、定性的な考察や数多の試行錯誤を通して、さまざまなプロセス構造が提案されてきた。また、各々の設計条件に応じた適切なプロセス構造の選択が重要であることも示されてきた。本研究全体の目的は、潜在的な省エネルギー性を最大限引き出せるよう、従来の経験則に基づく方法では扱いきれない膨大な数のプロセス構造の中から最適な構造を導出する方法論を構築することである。本研究では、気液平衡計算を最適化の前に行い、プロセス合成問題を線形な式のみで表現するというアプローチを取ることで、この大規模な最適化を現実的な計算時間で行える手法を構築した。本年度の取り組みでは、前年度終了時に未解決であった2つの課題を解決した。1つ目は、「対象プロセス内で扱う成分数が増えた場合に、必要な計算時間が飛躍的に増大する」という問題である。この問題に対しては、本年度前半に、米国・マサチューセッツ工科大学に赴き、プロセスシステム工学分野の泰斗であるRichard D. Braatz教授の助力を得て、対象とする最適化問題の数学的構造をうまく活用した効率的な求解アルゴリズムの開発に取り組んだ。この成果については、同教授との共著で、学会発表を行うとともに、学術論文にまとめた。2つ目は設計対象のさらなる拡張である。本年度の取り組みでは、蒸留操作のみならず反応操作も同時に行われるようなプロセスに対して、提案する方法論を拡張した。そして、構築した手法を実在する反応系に適用してケーススタディを行ったところ、これまで提案されていたものよりも効率が高い、新しいプロセス構造が導出された。この成果は近日中に学術論文にまとめられる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。蒸留プロセスのエネルギー消費量を、今後、さらに削減するには、プロセス構造の厳密な最適化により、内部熱交換や他の単位操作(膜分離・反応)との統合といった省エネルギー技術の効果を最大限引き出す必要がある。しかし、従来の設計手法では、既に知られているプロセス構造だけが検討の対象となっている。そのため、より優れた未知のプロセス構造が存在したとしても、それを見出すことができない。本研究では、上記の省エネルギー技術を活用する複雑なプロセスを対象として、物理的に可能な全ての構造を考慮できる最適設計手法を開発する。具体的には、蒸留プロセスを蒸留塔の1段に相当する単位構造と蒸気・液・熱の授受経路の組合せとして捉えることで、設計問題を数理最適化問題として定式化する。そして、ケーススタディを通して、経験則や定性的な考察からは見いだせなかった革新的な省エネルギー蒸留プロセスを数多く導出することを目指している。研究計画としては、単純な2成分蒸留プロセスを対象に設計手法の基礎部分を構築・改良しながら、最終的には、プロセス内での熱交換を活用する蒸留プロセスや、膜分離・蒸留ハイブリッドプロセス、及び、反応蒸留プロセスといった、設計変数が非常に多いプロセスへと対象を拡張する方針であった。当該年度においては、この計画に則って研究を進め、おおむね順調に進展した。当該年度前半では、設計手法の基礎部分の改良に取り組むとともに、膜分離・蒸留ハイブリッドプロセスへの拡張にも取り組んだ。これらの成果は、7月に開催された国際学会で発表されるとともに、同学会が刊行する査読付き論文集に掲載された。当該年度後半では、今後の設計対象の拡張に向けて、米国マサチューセッツ工科大学で研究遂行を行い、求解アルゴリズムの効率化に取り組んだ。これらの成果については、適宜、学会発表を行っており、近日中に学術論文にまとめる予定である。前掲(9)研究実績の概要に記載の通り、2年間にわたる本研究の全体的な計画としては、単純な2成分蒸留プロセスを対象に設計手法の基礎部分を構築・改良しながら、最終的には、プロセス内での熱交換を活用する蒸留プロセスや、膜分離・蒸留ハイブリッドプロセス、及び、反応蒸留プロセスといった、設計変数が非常に多いプロセスへと設計対象を拡張する方針であった。当該年度においては、この全体的な研究計画としては、おおむね順調に進展した。一方、より詳細な計画としては、当初、分離対象とする混合物の成分数を2成分から3成分以上へと拡張し、その上で、プロセス内熱交換や他の単位操作との組み合わせといったプロセスの機能に関する拡張に取り組む予定であった。しかしながら、当該年度初期の取り組みにより、成分数に関する拡張のほうがプロセスの機能に関する拡張よりも多くの検討作業を伴うことが予見できた。そこで、上述の全体的な研究計画における進捗を向上させるために、当該年度は、成分数に関する拡張と並行して、プロセスの機能に関する拡張も進めることとした。成分数に関する拡張については、検討を積み重ね、当該年度後半には、米国マサチューセッツ工科大学における研究遂行を行ったところ、一定の成果が得られ、3月に国内学会での発表を行った。次に、プロセスの機能に関する拡張については、当初の計画を上回る進捗を得ることができた。とりわけ、膜分離・蒸留ハイブリッドプロセスについては、すでに、同プロセスの活用が期待される比揮発度が小さい混合物の分離関する研究成果が7月に開催された国際学会で発表されている。当該年度後半においては、同じく適用が期待されている共沸混合物の分離に関して検討を進めた。さらに、反応蒸留プロセスについても、すでに検討を進めており、順調に進展している。以上を総括し、当該年度の研究はおおむね順調に進展していると判断した。

また、各々の設計条件に応じた適切なプロセス構造の選択が重要であることも示されてきた。本研究全体の目的は、潜在的な省エネルギー性を最大限引き出せるよう、従来の経験則に基づく方法では扱いきれない膨大な数のプロセス構造の中から最適な構造を導出する方法論を構築することである。本研究では、気液平衡計算を最適化の前に行い、プロセス合成問題を線形な式のみで表現するというアプローチを取ることで、この大規模な最適化を現実的な計算時間で行える手法を構築した。本年度の取り組みでは、前年度終了時に未解決であった2つの課題を解決した。1つ目は、「対象プロセス内で扱う成分数が増えた場合に、必要な計算時間が飛躍的に増大する」という問題である。この問題に対しては、本年度前半に、米国・マサチューセッツ工科大学に赴き、プロセスシステム工学分野の泰斗であるRichard D. Braatz教授の助力を得て、対象とする最適化問題の数学的構造をうまく活用した効率的な求解アルゴリズムの開発に取り組んだ。この成果については、同教授との共著で、学会発表を行うとともに、学術論文にまとめた。2つ目は設計対象のさらなる拡張である。本年度の取り組みでは、蒸留操作のみならず反応操作も同時に行われるようなプロセスに対して、提案する方法論を拡張した。そして、構築した手法を実在する反応系に適用してケーススタディを行ったところ、これまで提案されていたものよりも効率が高い、新しいプロセス構造が導出された。この成果は近日中に学術論文にまとめられる予定である。前掲(11)現在までの進捗状況に記載の通り、当該年度では、細かい部分については一部計画を修正している。成分数に関する拡張については、成分数の増加に伴う計算負荷の増加が当初の想定よりも大きかったため、最適化アルゴリズムの効率化が課題となった。この課題については、当該年度の取り組みにより、すでに、いくつかの有望な方策について検討を進めている。そのため、平成29年度初期に行うマサチューセッツ工科大学において再度研究遂行を行うことで解決できる見通しである。一方、プロセスの機能に関する拡張については、当初の計画を上回る進捗が得られている。今後は、膜分離・蒸留ハイブリッドプロセス、反応蒸留プロセス、及び、プロセス内熱交換を活用するプロセスについて、当初の計画に則って拡張を進めていく。いずれの対象についても、対象成分数が2成分や3成分のケースについて、設計問題の定式化などの基礎的な検討は終えている。したがって、上述の成分数に関する拡張を終えれば、プロセスの機能に関する拡張において大きな困難はないと考えられる。また、平成29年度の後半には、構築した手法を様々な設計条件を対象にケーススタディを行い、革新的な省エネルギー蒸留プロセスの導出を行うことで、構築した設計手法の有用性を示す。すでに、膜分離・蒸留ハイブリッドプロセスに関する当該年度の取り組みにおいて、従来提案されていなかった新しい特徴をもつプロセス構造が導き出されている。
新しい合成制癌剤の開発

班員相互の密接な協同研究と合理的な作業仮説のもとに方向性を持って合成された種々の合成物質は、がん細胞生育阻止作用,骨髓性白血病細胞(MI)に対する細胞分化誘導効果及び受精鶏卵を用いる制癌剤スクリーニング法により制癌効果を検討された。その結果、61年度の成果としては、1.糖部炭素置換ヌクレオシド類の構造一活性相関を検討した結果、全く新規物質である2′-メチリデンシチジン類に顕著なL1210細胞生育阻止効果を認めた。2.N-アセチルノイラミン酸含有二糖変型ヌクレオシドが、ラットの肺転移癌NL-17のシアル酸転移酵素活性を阻害し、肺転移結節数を著明に抑制し生存日数を延ばす事が判った。3.イソベンゾフラン転送反応によるエストロン合成中間体である新規物質オキサナフタレン類や電子伝達系物質5-デアザフラビンの合成中間体に顕著な抗腫瘍郊果を見出した。4.制癌性アルキル化剤にフッ素原子を導入した種々の含フツ素アルキルスルホン酸を合成し、抗L1210効果を検討の結果、対応するアルキルスルホン酸に比べて30100倍の効果増強が認められた。5.ポルフイリンインターカレータは、ブレオマイシンと化学構造が全く異なり非常に簡単な化学構造であるにも拘らず効果も作用機作も同一であった。6.3,5-ジ-t-ブチルカルコンカルボン酸は、in vitroでB16メラノーマに効果を示さないが、鶏卵法によるB16メラノーマの転移を低濃度で顕著に抑制した。
アルツハイマー病に対する粒子線・オージェ電子コンビネーション療法の開発

本研究は、アルツハイマー病(AD)に対する粒子線・オージェ電子コンビネーション治療を開発することを目的とする。急速な高齢化に伴い、ADをはじめとする痴呆性疾患の増加が社会問題のひとつになっている。AD発症までの最も初期段階の特徴的な脳病変として、老人斑の沈着が知られている。この老人斑の主要な構成成分であるアミロイド&#61538;蛋白(Aβ凝集体)凝集体をイメージングするポジトロン断層撮像法(PET)プローブが開発され、早期発見が可能な時代になってきている。しかし、治療に関しては未だ有効な治療法が確立していないのが現状である。そこで、Aβ凝集体に放射線を照射して凝集体を分解することにより、これまでに試みられたことのない全く新しいADの治療法が開発出来るのではと考えた。Aβ凝集体を放射線により分解するためには、物質との相互作用の大きな放射線が適していると予測されるため、粒子線(陽子線や炭素線)とオージェ電子が適していると考え、ADに対する粒子線・オージェ電子コンビネーション治療を開発するという着想に至った。本年度はAβ凝集体に100 Gyの陽子線および炭素線を照射した後に、チオフラビンT法により、その凝集具合を測定した。しかし、どちらの粒子線に関しても照射を行っていないコントロール群に比べ有意な変化を見いだすことができなかった。しかし蛍光スペクトラムを確認すると、部分的に分解している可能性も否定することができない結果であった。この結果は、粒子線照射によりAβ凝集体の分解ができていない可能性を示しているが、チオフラビンT法が部分的に分解されたAβ凝集体にも結合している可能性もあるために、チオフラビンT法以外での観察が必要なことも示している。そこで、次年度は電子顕微鏡を用いて、粒子線照射後のAβ凝集体の形態の観察を行うこととする。初年度に粒子線照射施設における加速器のトラブルにより、粒子線照射が行えなかったために、予定よりも進捗が遅れている。初年度に予定していた実験は、加速器のトラブルが解決した平成30年度に行うことができた。しかし、予想していたAβ凝集体の分解はチオフラビンT法では観察されなかった。このことは本当に分解されていない可能性と測定方法が適していない可能性が含まれているので、新しい測定方法を導入して確認する予定である。本研究は、アルツハイマー病に対する粒子線・オージェ電子コンビネーション治療を開発することを目的とする。本研究者は、老人斑の主要な構成成分であるアミロイドβ蛋白凝集体(Aβ凝集体)に放射線を照射して凝集体を分解することにより、これまでに試みられたことのない全く新しいアルツハイマー病の治療法が開発できるのではと考えた。Aβ凝集体を放射線により分解するためには、物質との相互作用の大きな放射線が適していると予測されるため、粒子線(陽子線や炭素線)とオージェ電子が適していると考え、AD病に対する粒子線・オージェ電子コンビネーション治療を開発するという着想に至った。粒子線照射に関しては、まず粒子線ではなくX線照射による効果を検討した。試験管内にAβ凝集体を作製し、30GyのX線を照射後にチオフラビンT法にその凝集具合を測定した。その結果、X線を照射していない群との間に有意な差が認められず、X線照射によるAβ凝集体の分解は難しいことが確認された。オージェ電子に関しては、Aβ凝集体に結合する新規放射性臭素-77標識体の標識条件の検討が終了したところである。粒子線照射施設における加速器のトラブルにより、粒子線照射が行えなかったために、予定よりも進捗が遅れている。オージェ電子に関しても放射性臭素-77の利用者が多かったため、十分な放射能量を確保できなかった。

この結果は、粒子線照射によりAβ凝集体の分解ができていない可能性を示しているが、チオフラビンT法が部分的に分解されたAβ凝集体にも結合している可能性もあるために、チオフラビンT法以外での観察が必要なことも示している。そこで、次年度は電子顕微鏡を用いて、粒子線照射後のAβ凝集体の形態の観察を行うこととする。初年度に粒子線照射施設における加速器のトラブルにより、粒子線照射が行えなかったために、予定よりも進捗が遅れている。平成30年度は加速器のトラブルが解決しているので、平成29年度できなかった照射実験を行う予定である。また若狭湾エネルギー研究センターだけでは、多数の照射時間を確保できないため、福井県立病院陽子線がん治療センターでの照射も行えるよう交渉している。オージェ電子に関しても放射性臭素-77の製造体制を見直し、月に複数回製造できる体制作りを行っているところである。初年度に予定していた実験は、加速器のトラブルが解決した平成30年度に行うことができた。しかし、予想していたAβ凝集体の分解はチオフラビンT法では観察されなかった。このことは本当に分解されていない可能性と測定方法が適していない可能性が含まれているので、新しい測定方法を導入して確認する予定である。加速器のトラブルにより、計画通りに粒子線照射が行えなかったために予定していた予算を使用出来なかった。加速器のトラブルは解決したとの報告を受けているので、平成30年度の照射実験に使用する予定である。平成29年度は加速器のトラブルにより1年間粒子線照射が行えなかったために予定した予算を使用できなかった。平成30年度は加速器のトラブルが解決したので平成29年度に予定していた照射実験を行ったが、初年度の遅れを取り戻すほどは照射できなかった。そこで研究期間を1年延長して令和元年度に使用する予定である。
骨格筋cut fiberを用いたCaーtransient下降相の解析

1.骨格筋線維の収縮弛緩にともなうCaイオン濃度の変化はCaーtransientといわれ,その測定のためにいくつかのCa指示薬が開発されている。この研究においては,両棲類骨格筋から単一筋線維を得て,antipyrylazoIII(AP)およびarsenazoIII(AZ)注入し,電気刺激後の特定波長における指示薬の吸光度変化からCa濃度の変化分を測定した。2.骨格筋線維に細胞内ガラス微小電極を刺入し,電気泳動的にAZを注入する。別の電極から電気刺激を与えると,650nm波長におけるAZ吸光度が減少し,AZーCa信号が記録される。3.3室に区切った隔絶箱に筋線維を横たえ,一端の区画にAPを含む細胞内液と同じ組成の液をみたし,この部の筋線維を切断してその断端からAPが筋線維内に拡散して注入するようにcut fiber試料を作製する。断端から5mm離れた測定部位までAPが到達するのに1520分を要する。ここで,電気刺激を与えると,720nm波長におけるAPの吸光度が減少しAPーCa信号が記録される。4.APーCa信号は2msecの潜伏時間の後に速やかに上昇し,5.5msecで最高値に達した後,指数関数的に減少して最初の値にもどる。下降相の半値時間は1216msecであり(いずれも21ー24°C),AZーCa信号の下降相の半値時間が20msecであるのに比して短い。この差はCa指示薬とCaイオンとの解離定数の相違によると考えられる。5.一定頻度で連続刺激を与えるとき,AZーCa信号の下降相は刺激数によって顕著に影響されるのに対して,APーCa信号の下降相は刺激数を増しても延長されない。筋小胞体のCa結合能は細胞質Ca濃度に依存しないことが示唆された。1.細胞内Caイオン濃度を検出するための試薬としてarsenazo III(AZ)やantipyrylazo III(AP)が用いられてきた。これらの試薬を骨格筋線維に注入するために、cut fiberを使っての実験は漸く開始されたばかりである。顕微鏡に附属した光学系の測光部分、すなわち、シャッター、スリット、分光器、干渉フィルター、光電ダイオドを装着するための装置の完成が予定より遅滞したためである。薄いゴム膜を使って筋線維を3区画に区分するための絶縁方法の改善を試みている段階にある。2.従来は、AZを細胞内ガラス微小電極に充たし、この電極を筋線維に刺入して負電流を通じて電気泳動的にAZを注入する方法を適用してきた。昭和63年度には、主としてこの方法により、電気刺激に伴う細胞内Ca濃度の消長、Ca-transientを測定した。筋槽のリンガー液を50%CO_2で通気する時、細胞内pHは約6.3と推定される。電気刺激後のCa-transient信号は、その振幅が低下し、下降相が遅延している。特に、1/2秒1/10秒の頻度で反復して刺激する時、下降相の遅延は一層顕著になる。リンガー液中でのCa-transient信号の下降相の時定数は24msであり(20ー24°C)、1/5秒の反復刺激後30回目の信号のそれは38msに延長するにすぎないが、CO_2ーリンガー液においては、50100msに延長する。また、酸性の条件では収縮張力の減少と弛緩過程の遅延とが認められる。

3.これら、細胞内pH変化に伴うCaーtransientの変化はAZとCaとの反応速度の変化に由来するよりも筋小胞体からのCa放出ならびに結合の過程が遅延することに由来すると考えられる。本研究の実験結果は、すでに報告されている生化学的実験結果と一致しない点もあるが、収縮張力との対応をよく説明することができる。骨格筋cut fiberを用い、単一ワセリン隔絶法を適用し同時に細胞内微小電極から刺激電流を通じて、電気刺激にともなう細胞内Caイオンの動向を調べた。Caイオン指示薬にはantipyrylazoIII(APIII)を用いた。これとは別に、もう一つの指示薬であるarsenazoIII(AZIII)を細胞内微小電極から電気泳動的に注入し、また、APIIIを高圧を加えて注入してCa-transientを記録測定した。cut fiberを用いる場合の困難は、隔絶法の適用と細胞内灌流溶液の組成とである。EGTAの量が少ない時はCaがキレ-トされず筋線維に傷害を与える結果を招き、多い時はCa指示薬よりも強力に結合する結果Ca信号が不正確になってしまう。現在、以下の実験結果を得ている段階にある。(1)APIIIを注入して得られるCa信号は、刺激後1.5msecの潜伏時間の後に速やかに上昇し3.5msecで最高値に達した後約20msecの時定数を以て指数関数的に下降する。この下降相の経過はAZIIIを使って得られたCa信号よりも速やかであって、刺激後放出されたCaは速やかに結合されてしまうことを示している。(2)50/秒の頻度で10-20回の連続刺激を与える時、AZIIIを用いて得られるCa信号の下降相は刺激の回数を増すにしたがって顕著に延長していくが、APIIIを用いて得られるCa信号の下降相は刺激の回数に関係しない。Ca結合蛋白としてパルバルブミンの意義が論じられているが、Ca信号の下降相が刺激条件によって変わらないことは、細胞内Caイオン濃度の調節は筋小胞体のCa結合によってなされており、パルバルブミンの意義は小さいと考えられる。(3)CO_2を通気して細胞内pHを低下させるとき、AZIIIによるCa信号の振幅が減少する。さらにこの条件で2-5秒に1回の頻度で刺激するとCa信号の下降相が延長していく。1.骨格筋の細胞内Caイオン濃度を検出するためのCa指示薬のうちからantipyrylazo III(AP)を選び,これを骨格筋線維内に注入して,電気刺激を与えた後の細胞内Ca濃度を光学的に測定した。単一筋線維を3室に区切った隔絶箱内に装着し,一端の筋槽にAPを含む電解質溶液をみたし,筋線維の切断端からAPが拡散して入るよう配置する。筋線維内をAPが拡散し測定部に到達するまでには1520分を要する。2.AP濃度が定常に達した後,単一電気刺激を加える時,720±20nmの波長における吸光度が一過性に減少する。これがAPによるCa信号である。Ca信号は2msecの潜伏時間の後速やかに上昇して5.5msec後に最高に達し,その後指数関数的に減少して最初の値にもどる。下降相のhalf timeは1216msecである(いずれも21ー24°C)。3.第1刺激を与えた後に適当な間隔で第2刺激を与える。2刺激の間隔が10msecのとき,第2刺激に対するCa信号の振幅は50%であり,間隔が60msecのときは第2刺激のCa信号は対照値と同じ値に回復する。筋小胞体からのCa放出に一定の不応期が存在することが示唆される。4.連続刺激を30/secの頻度で与える。
モデリングと設計を統合したロバスト制御系の構成法に関する研究

現代制御理論は、「モデルにもとづく合理的な設計」という考え方を制御の世界にもちこみ、定着させた。これにより、複雑なダイナミックスをもつ制御対象をトータルシステムとして効率よく、しかも高性能で制御することが原理的に可能となった。しかし、実システムのモデルの精度には実際的にも原理的にも限界があり、従って現代制御理論を実システムに適用して成果をあげるには、モデルの不確かさが最終的な性能におよぼす影響を考慮した設計が行われねばならない。すなわち「モデルにもとづく設計」の合理性を「不確かなモデルにもとづく設計」の合理性に高めることが必要であるモデルの不確かさはモデリングの方法にも依存するので、ロバスト制御は制御系設計の課題であると同時にモデリングの課題でもある。本研究は、モデリングと設計を統合する観点から、ロバスト制御の有効な方法を開発することをめざした。まずロバスト制御のなかでも最も基本的な問題であるロバスト安定性の基礎づけを考察し、補間問題としてロバスト安定化を定式化した。この定式化のもとで1入力1出力系に対するロバスト安定化器の存在条件を導き、ロバスト安定化器のすべてのクラスのパラメトリゼーションを行った。この結果は「方向補間問題」にもとづいて多入力多出力系に拡張され、安定化器の簡単でしかも直感的なパラメトリゼーションを得た。次いで、ディジタル制御でよく用いられるデッドビート制御のロバスト性を考察し、あるロバスト性指標のもとでロバスト性を最大にするデッドビート制御の設計法を確立した。この結果の多入力多出力系への拡張も得られている。また、ロバスト制御を念頭においたモデリングのための信号発生の手法も考察した現代制御理論は、「モデルにもとづく合理的な設計」という考え方を制御の世界にもちこみ、定着させた。また、ロバスト制御を念頭においたモデリングのための信号発生の手法も考察した
外場として温度勾配を与えられた高分子溶液における分子特性解析

高分子溶液に温度勾配を与えるとルードビッヒ・ソレー効果により濃度勾配が形成される。一般に重い成分である高分子が温度勾配の低温側に移動するが、生体高分子では高温側へ移動するという異常な振る舞いが見いだされた。しかしそのメカニズムは不明であり、ルードビッヒ・ソレー効果をはじめとする不可逆的な輸送現象は研究すべき事柄が数多く残されたままである。本研究は、外場として温度勾配を作用させた高分子溶液において輸送係数に影響を与える高分子の分子物性を詳細に調べた。これによりいくつかの重要な知見が得られたので以下に述べる。自然界や生体は絶えず物質流やエネルギー流などにさらされていることから、生体高分子などの分子物性を調べる際には熱平衡状態における研究に加え、平衡から離れた系においてその性質を調べることが重要である。本研究では物理的に制御可能な非平衡実験系として温度勾配を外場として高分子溶液に作用させる。この際に観察される不可逆的な分子輸送と高分子物性との関連を明らかにするための研究を遂行している。その成果概要を記す。1.流体に温度勾配を形成させ、そこで生じる物質流を計測するためのオリジナルな装置である熱拡散型強制レイリー散乱法(TDFRS法)を用いて、水溶性合成高分子(ポリイソプロピルアクリルアミド)のソレー係数測定を行った。さまざまな溶媒を用い比較した結果、温度勾配を駆動力とする高分子の拡散挙動が、分子間の相互作用に強く依存することを明らかにした。2.多糖類(プルラン)を対象に、TDFRS法によりソレー係数の温度依存性の測定を行った。プルラン水溶液の熱物質拡散係数が室温付近と50度C付近では正負の符号が逆転する、つまりプルランは条件によって温度勾配の高温側と低温側の両方向に拡散することを見出した。この異常な振舞いは、通常のエネルギー的な解釈だけでは説明ができず、エントロピーの寄与を考慮したモデルによる解釈が必要であることを明らかにした。3.タンパク質の高次構造の変化はアミロイド病などの疾病の原因になる。ここでは、外部環境を変化させた際のタンパク質の変性と凝集構造形成のダイナミクスを光散乱法により調べた。タンパク質分子が変性した後に、棒状の凝集体(アミロイド線維)や3次元網目構造(ゲル)を形成するといった段階的な構造形成のメカニズムが明らかになった。今後、温度勾配の存在下での構造形成を調べることで外場が作用しない場合と比較し、温度勾配がタンパク質の凝集体構造形成に与える影響を調べる。自然界や生体には温度勾配が存在し、生体分子の構造や機能は温度勾配下にて維持され発現している。外場が存在することで平衡状態では観察されない輸送現象を示すが、これまで温度勾配によって誘起される分子輸送の実験研究報告は少ない。本研究では昨年度から引き続き、物理的に制御可能な非平衡実験系として高分子溶液に外場として温度勾配を作用させることで、高分子の不可逆的な分子輸送と高分子物性との関連を明らかにするための研究を遂行した。1.流体に温度勾配を形成させ、そこで生じる分子の拡散と濃度勾配を計測するためのオリジナルな装置である熱拡散型強制レイリー散乱法を用いて、水溶性合成高分子のソレー係数測定を行った。さまざまな溶媒を用いて温度依存性の詳細な解析を実施した結果、温度勾配を駆動力とする高分子の拡散挙動が高分子セグメントと溶媒の相互作用に強く依存し、また溶媒の粘性率と高分子の分子サイズに影響を受けることを明らかにした。2.糖類(グルコース、マルトトリオース、プルランとデキストラン)を対象に、ソレー係数の温度依存性の測定を行った。分子量の大きなプルランとデキストランの水溶液では、熱物質拡散係数が温度により正負の符号が逆転することが見出された。つまり多糖類は、周囲の環境に依存して温度勾配の高温側と低温側の両方向に拡散することを見出した。3.温度勾配がタンパク質の構造や機能に与える影響を調べるための実験系として、リゾチウムのアミロイド様凝集体を取り上げた。光散乱法により溶媒にアルコールを加えた際の測定から、アミロイド線維そして3次元網目構造(ゲル)を形成するといった段階的な構造形成のメカニズムが明らかになった。
緩慢脱保護自己重縮合および動的共有化学に基づく大環状分子の定量合成と機能開拓

水を開始剤としてm-アミノベンズアルデヒドジエチルアセタールを緩慢に脱保護して自己重縮合させ、m-フェニレンイミン大環状分子Cm6が生成する過程をMALDI-TOF MSとSEC(GPC)を用いて解析し、π-スタック沈澱およびイミン結合の動的共有結合性が定量的生成において重要な役割を演じていることを明らかにした。これを利用して種々の機能基を有する大環状分子群を合成し、本手法がフェニレンイミン型大環状分子合成のプロトコルになり得ることを実証した。また、Cm6は溶液中で熱刺激により鎖状オリゴマーとの間で相互変換し、異種大環状分子の混合物から複合化大環状分子が合成可能である。イミン結合を還元することによって得られるCm6Hは、フラーレンC_<60>をDMSOなどの極性溶媒に可溶化させ、インジゴカルミンやニューコクシンなどの色素水溶液から特異的かつ可逆的に沈澱形成することがわかった。今年度(平成22年度)においては、MALDI-TOF MSなどを用いてシクロファン型大環状分子(環状m-フェニレンイミン六量体Cm6)が定量的に生成する機構を調べ、次いでこの定量合成法を拡張して種々の機能基を有する大環状分子群の創製および異種大環状分子の複合化を行うことを目的に掲げ、以下に記載した成果が得られた。1.大環状分子の選択的生成機構の解明水を開始剤としてm-アミノベンズアルデヒドジエチルアセタールを緩慢脱保護自己重縮合させ、大環状分子Cm6が生成する過程を、現有のMALDI-TOF MSとSEC(今年度補助経費でカラム購入)を使って詳細に調べ、π-スタック沈澱駆動重合および動的共有結合化学に基づく選択的生成機構を明らかにした。2.定量的合成法を利用した種々の機能基を有する大環状分子の創製Cm6合成法を拡張して種々の機能基を有する新規大環状分子を作製した。フェノール性水酸基を有するOHCm6の合成においては自己触媒的に脱アセタール化が加速され、生成した大環状分子はπ-スタッキングに加えて分子間水素結合によってカラム積層が促進・強化されるため短時間で沈澱に至った。一方、長鎖アルコキシ基あるいはトリエチレングリコール(TEG)鎖を持つ大環状分子はそれぞれ、ディスコチック液晶様熱挙動およびナノ線維構造ハイドロゲル特性を示すことが明らかになった。3.異種大環状分子の複合化および大環状分子をモノマーとする高分子合成イミン型大環状分子Cm6は溶液中で熱刺激により鎖状オリゴマーとの間で相互変換することがわかった。異種大環状分子(Cm6と側鎖オクチロキシ基で修飾したC80Cm6)の混合物を加熱して鎖状オリゴマーに換えることはできたが、冷却するとそれぞれの大環状分子が再生し、環の複合化および大環状分子をモノマーとした共重合による鎖状高分子合成は実現できなかった。しかし、この実験によって、Cm6類は形状異方性に基づいたπ-スタッキングに起因する鋭い自己複製性を有することを見出した。今年度(平成23年度)は、異種シクロファン型大環状分子の複合化および大環状分子をモノマーとする高分子合成、ベンジルアミノ型大環状分子誘導体への高効率変換と機能開拓、を主たる目的に掲げ、以下に記載した成果を得た。1.異種大環状分子の複合化および大環状分子をモノマーとする高分子合成環状m-フェニレンイミン六量体Cm6とオクチロキシ側鎖を有するOcOCm6が混在する溶液を加熱して各鎖状オリゴマーに変換、冷却すると主にそれぞれの大環状分子がπ-スタッキングによって再生するが、MALDI-TOF MSを詳しく調べると、側鎖の有る5ユニットと無い1ユニットから成る複合大環状分子も存在することが判明した。また、異なるビルディングブロックから構成された鎖状オリゴマーが生成することを確認し、異種大環状分子をモノマーとする共重合が可能であることを見出した。2.ベンジルアミノ型大環状分子誘導体への高効率変換と機能開拓イミン結合をヒドリド還元することによって、環構造が崩壊させずほぼ定量的にCm6をベンジルアミノ型大環状分子(Cm6H)へと変換できることがわかった。Cm6HはフラーレンC60を極性溶媒に可溶化させ、インジゴカルミンやニューコクシンなどの色素と特異的に沈澱形成することを見出した。また、水中におけるPEG鎖の包接を示唆する実験結果が得られた。

3.大環状分子が形成する柱状ナノ空間への固相基質取り込みおよび構造制御TEM支援電子線回折(岡山大学・内田准教授)の結果から、扁平板状構造の大環状分子Cm6はπ-π相互作用によって分子間距離0.38nmで柱状積層することが明らかになった。また、オクチロキシ側鎖を有するOcO-Cm6もCm6同様ヘキサゴナル相を形成することが判明した。単結晶X線構造解析によってCm6分子間に、合成時の溶媒であるTHF1分子と水6分子クラスターとがdisorder状態でインタカレートしていることがわかっているが、現在、固相反応を実現すべく大環状分子内部を貫通する分子を探索中である
近現代英語演劇における兄弟姉妹の表象に関するジェンダー論的研究

本研究は、18世紀後半から現代に至るイギリスおよびアイルランドの演劇に登場する家族(特に兄弟姉妹)の姿を考察することで、演劇が描出する家族表象が、各々の時代の問題意識を反映させながら柔軟に変化してきた、そのダイナミズムを明らかにせんとするものである。個人研究としては広範な時代にわたる研究であること、また演劇研究であることから、研究の遂行には、日本では入手しにくい文献や映像資料にあたる必要がある。そのため、課題の2年目に当たる2018年度も2017年度に引き続き、英国(ロンドン)に渡航して、英国図書館、ヴィクトリア&アルバート美術館のシアター・アンド・パフォーマンス・アーカイヴ、シェイクスピアズ・グローブ・アーカイヴにて資料収集および調査を行った。これらの調査の成果は、2019年度のシェイクスピア学会シンポジアム(2019年10月開催予定)および論文のかたちで発表される予定である。そのほか、2018年度中には、2017年度の調査で得られた知見をふまえ、演劇における家族表象の淵源を17世紀にまで遡った口頭発表を1本、英語論文による発表を1本行った。前者はジョン・フォードによる『あわれ彼女は娼婦』(1633出版)を取り上げ、男女の双子の近親相姦という作品の中心的テーマが、単なるセンセーショナリズムにとどまらず、家庭内での不均衡なジェンダー・ポリティクスへの問題提起となっていることを、当時の医学言説の見地もふまえて明らかにした。また、後者ではシェイクスピアの『十二夜』を扱い、作中の二人のヒロインが、結婚という一見父権的な制度に参入することを通じて、それを掘り崩すようなシスターフッドを形成していることを論証した。本研究の進捗状況は、おおむね順調に進展しており、当初の研究計画に大きな変更はない。2018年度に発表した論文および口頭発表は、最終年度に発表を予定している単著の下敷きとなる予定であり、最終的な成果発表への見通しはすでに立っている。今後の研究の推進方策としては、2019年度も引き続き広範な資料調査を行いつつも、本研究課題の最終的な目標である単著の執筆をより具体的に視野に収め、徐々に成果発表へと軸足を移してゆく予定である。その際、2018年度はいったん17世紀に遡って演劇における家族表象の淵源を探ったが、2019年度以降はなるべく近代以降の演劇を取り上げてゆく予定である。同様に、2017ー18年度においては、男性劇作家による戯曲を取り扱うことが多かったので、ジェンダー研究としての深度を高めるために、女性劇作家による作品の分析も積極的に行いたい。本研究は、18世紀後半から現代に至るイギリス・アイルランドの演劇に登場する家族(特に兄弟姉妹)の姿を考察することで、演劇が描出する家族表象が同時代的な問題意識を取り込みつつ柔軟に変化して来た、そのダイナミズムを明らかにするものである。個人研究としては広範な時代に渡る研究であること、また演劇研究であることから、日本では入手しにくい文献や映像資料に当たる必要がある。そのため、課題の初年度に当たる2017年度は、夏季に英国へ2週間渡航し、ロンドン(英国図書館)およびストラトフォード・アポン・エイヴォン(ロイヤル・シェイクスピア・シアター)にて資料調査を行った。これらの研究調査をもとに、2017年度中に研究代表者が行った口頭の成果発表は1本(うち1本は国際学会)、完成させた論文は1本である。また、これとは別に、2016年度より進めていた予備的研究を発展させ、2017年5月の日本英文学会でのシンポジウムというかたちで発表している。このシンポジウムでは、18世紀演劇に焦点を当て、王政復古時代の〈家族〉というコミュニティのあり方に反発をしていた無神論的放蕩主義者たちの世界観が、R. B.シェリダンのような18世紀の喜劇作家によるコメディでいかに換骨奪胎しているかを論じた。一方、2017年度に入ってから本格的に研究を始めた領域では、20世紀前半の演劇(特にW. B.イェイツやT. S.エリオット)に注目し、彼らの実験演劇がいかに伝統的な家族およびジェンダー表象を受け継ぎながら同時に脱構築しているかということを、具体的な作品分析を通じて指摘した。また、韓国で行われた国際学会での発表では、映画版『マクベス』(2015)を取り上げ、21世紀の解釈として、いかにマクベスの野心が「子供に先立たれた夫婦の喪の仕事」に改変されているかを明らかにした当該研究の進捗状況はおおむね順調に進展しており、当初の研究計画に大きな変更はない。当該年度に発表した論文および口頭発表は、最終年度に発表を予定している単著の下敷きとなる予定であり、最終的な実績への見通しが立っている。

そのほか、2018年度中には、2017年度の調査で得られた知見をふまえ、演劇における家族表象の淵源を17世紀にまで遡った口頭発表を1本、英語論文による発表を1本行った。前者はジョン・フォードによる『あわれ彼女は娼婦』(1633出版)を取り上げ、男女の双子の近親相姦という作品の中心的テーマが、単なるセンセーショナリズムにとどまらず、家庭内での不均衡なジェンダー・ポリティクスへの問題提起となっていることを、当時の医学言説の見地もふまえて明らかにした。また、後者ではシェイクスピアの『十二夜』を扱い、作中の二人のヒロインが、結婚という一見父権的な制度に参入することを通じて、それを掘り崩すようなシスターフッドを形成していることを論証した。本研究の進捗状況は、おおむね順調に進展しており、当初の研究計画に大きな変更はない。2018年度に発表した論文および口頭発表は、最終年度に発表を予定している単著の下敷きとなる予定であり、最終的な成果発表への見通しはすでに立っている。今後の研究の推進方策としては、次年度は本研究課題の最終的な目標である単著の執筆を念頭に置きながらも、引き続き広範な資料調査を行うとともに、単発的な口頭発表および論文発表を積み上げていく予定である。その際、今後は口頭発表のみならず論文の執筆においても国際的な研究成果を目指し、英語論文の執筆に重点を置くようにしたい。そのために夏季休暇を効果的に利用して、海外での資料調査を行うとともに、論文執筆のための時間を取る予定である。また、研究領域としては、初年度においては、男性劇作家による作品ばかりを扱っていたので、ジェンダー研究としての深度を持たせるために、女性劇作家による作品への考察と分析も始めたい。今後の研究の推進方策としては、2019年度も引き続き広範な資料調査を行いつつも、本研究課題の最終的な目標である単著の執筆をより具体的に視野に収め、徐々に成果発表へと軸足を移してゆく予定である。その際、2018年度はいったん17世紀に遡って演劇における家族表象の淵源を探ったが、2019年度以降はなるべく近代以降の演劇を取り上げてゆく予定である。同様に、2017ー18年度においては、男性劇作家による戯曲を取り扱うことが多かったので、ジェンダー研究としての深度を高めるために、女性劇作家による作品の分析も積極的に行いたい。予定していた国際学会発表に関する渡航費が予想よりも大幅に低く、また研究に関わる電子機器の購入を所属機関の変更などの理由で見送ったために、40万円近い次年度使用額が発生してしまった。しかし、2018年度も引き続き海外での資料調査を計画していることや、前年度の購入を見送った電子機器類の購入を行う予定であることなどから、研究期間全体を通じて考えた場合、研究費の使用に大きな不具合は出ないものと考えている。予定していた国内出張が、研究協力者とのスケジュール調整が難航したために2018年度末にずれ込み、支払いが2019年度になってしまったことや、研究に関わる電子機器の発注から納品に予想外の時間がかかることが判明し、一旦発注を見送ったために、9万円ほどの繰越金が発生した。しかし、これらの繰越金は2019年度はじめには支払いを終える予定であり、研究期間全体を通じて考えた場合、研究費の執行はおおむね計画通りといえる。
ケニアの農村と都市における法の公共性に関する社会人類学的研究

石田慎一郎(研究代表者)と松園万亀雄(研究分担者、連携研究者)はイゲンベ地方で、馬場淳(研究協力者)はティガニア地方で、草の根の紛争処理・回避に関する民族誌調査と、都市部の裁判所における紛争処理の実態についての資料調査を実施した。久保山力也(連携研究者)は、主要都市における性産業における紛争回避の実態について聞き取り調査を実施した。久保秀雄(連携研究者)は、ナイロビにおいて交通事故の処理に関する聞き取り調査を実施した。本研究は、ケニア国立博物館を受入研究機関として実施し、成果の一部を同博物館出版物として2015年4月に刊行した。ほか、研究成果を学術論文、国際学会口頭発表等において開示している。本年度は、ケニアの農村と都市においてフィールドワークを実施するとともに、ケニア国立博物館にて現地研究協力者との研究打ち合せを行った。石田慎一郎と松園万亀雄は、ケニア共和国イースタン州イゲンベ県(ニャンベネ地方)の農村で聞き取り調査を実施した。とくにニャンベネ地方のギチアロ関係(伝統的義兄弟関係)に由来する尊敬行動が地域社会内部での紛争回避(自制や沈黙を含む)にはたす様態について民族誌調査をおこなった。また、農村で発生した殺人事件の処理に関する慣習法の運用について民族誌調査をおこなった。マウア町では、マウア地方裁判所において民事訴訟記録を閲覧して、公式司法における慣習法の扱いについて情報収集をおこなった。連携研究者の久保山力也は、メル弁護士会ならびにナイロビ市において、ケニア弁護士会を訪問し、ケニアにおける法律家に関する調査を行うための意見交換を行った。さらにナイロビ市において、紛争解決ならびに法的保護、法による正義の実情を調べるため、弁護士ならびに市民へのヒアリングを行った。研究協力者の馬場淳は、西ティガニア県において、紛争解決に関わる裁判所、警察署、チーフ・オフィス、長老結社(ジュリチェケ)に焦点を当て、それぞれの活動とセクター間のネットワークを調査した。さらに、東ティガニアのミキンドゥリ周辺に滞在し、家族・親族、年齢組や土地に関する民族誌的情報と具体的な紛争事例の収集を行った。代表者・分担者・連携研究者・研究協力者は、以上の調査を実施するのに先立ち、ケニア国立博物館を受け入れ先とする調査許可証(ケニア政府発行)を取得した。また、研究代表者は、ナイロビ大学出版局において研究成果公開にむけた打ち合わせをおこなった。本年度は、ケニアの農村と都市においてフィールドワークを実施するとともに、ケニア国立博物館を拠点とする現地研究協力者との研究打ち合せをおこなった。石田慎一郎と松園万亀雄は、前年度につづき、ケニア共和国イースタン州のニャンベネ地方(イゲンベ)の農村で聞き取り調査を実施した。とくにニャンベネ地方のギチアロ関係(伝統的義兄弟関係)に由来する尊敬行動が地域社会内部での紛争回避にはたす様態について民族誌調査をおこなった。また、農村で発生した殺人事件の処理に関する慣習法の運用について追跡調査をおこなった。マウア町では、マウア地方裁判所にて民事訴訟記録を閲覧し、公式司法における慣習法の扱いについて情報収集をおこなった。連携研究者の久保山力也は、多元的正義の在り方、国家法によらない紛争解決ならびに紛争解決の構造を探るため、メル市、モンバサ市、ナイロビ市等において、買売春の実態につきヒアリング調査をおこなった。売春の現状、売春の現場における紛争、病気や搾取に関する紛争などのデータを収集した。連携研究者の久保秀雄は、タクシー運転手に交通事故や保険について、交通事故を専門的に扱っているナイロビ大学病院医師に保険制度と訴訟の関係について聞き取りをおこなった。研究協力者の馬場淳は、東ティガニアのミキンドゥリ周辺に滞在し、長老結社(ジュリチェケ)に関する前年度の補足調査を行うとともに、結婚、シングルマザー、家庭におけるGV(ジェンダー・バイオレンス)をめぐる民族誌的調査を行った。またティガニア裁判所での調査にもとづき、公式的な紛争処理がローカルな非公式的紛争処理と接合するあり方について具体的事例と知見を得た。上記研究者5名は、ケニア国立博物館メル博物館を拠点とする地元研究者と共同研究会・研究打ち合わせをおこなった。また、代表者は、ナイロビ大学出版局において研究成果公開にむけた打ち合わせをおこなった。石田慎一郎(研究代表者)は、8月に国際人類学民族科学連合2013年研究大会(マンチェスター大学)で研究発表をおこなった。ケニア到着後は、ケニア国立博物館ならびにケニア政府の調査許可発行部局に対して研究成果のとりまとめにむけた中間報告をおこなった。調査地のイゲンベ・サウス県では20日間のフィールドワークを実施し、2013年6月にアゼロガイティ村内でおこなわれた殺人賠償の支払いについて聞き取り調査を実施した。松園万亀雄(連携研究者)は、8月から9月にかけてイゲンベ・サウス県で20日間のフィールドワークをおこなった。

とくに(1)伝統的な社会組織・社会制度(イシアロ関係)が紛争回避と紛争処理に果たす役割について聞き取り調査をおこなった。(2)当事者に同行してイシアロ関係にある者同士のあいだの紛争処理の現場を観察した。馬場淳(研究協力者)は、イースタン州東・西ティガニア県にて、公式的および非公式的紛争処理の実態に関する人類学的調査を実施した。とくに東ティガニア県のミキンドゥリ周辺村落にて聞き取り調査を実施し、紛争処理の実態に関する資料を収集した。8月31日にメル町でワークショップを開催した。研究代表者・連携研究者・研究協力者(日本側、ケニア側)が出席し、成果公開にむけた打ち合わせをおこなった。また、研究代表者ならびにケニア側研究協力者全員は、1月3日と4日にメル・カウンティ・ホテル会議室にで成果論集の出版にむけたワークショップを開催し、各執筆論文の編集作業を実施した。論集は、Culture in peace and conflict resolution within communities of Central Kenyaと題し、全13編の論文とケニア国立博物館館長Dr Idle Omar Farahの序文を所収する。2014年4月に刊行し、300部をケニア国内で無料配布する。石田慎一郎は、イゲンベ地方の農村における紛争処理に関する民族誌データを収集した。また、調査村45世帯の最新の世帯状況調査を実施し、日常的な生活規範について基礎資料を収集した。連携研究者の松園万亀雄は、イゲンベ地方の農村に滞在して、伝統的な社会組織・社会制度(ギチアロ関係)が紛争回避と紛争処理に果たす役割について聞き取り調査をおこなった。また、女性が中心となって運営する互助組織について聞き取り調査を実施し、日常的な生活規範について聞き取り調査をおこなった。連携研究者の久保山力也は、モンバサ市等において買売春の実態と紛争処理に関するヒアリング調査をおこなった。Prostitutionに従事している女性を対象に、ムトゥワパにて22サンプル、マリンディにて2サンプルを採取した。ムトゥワパにて一般男性に対する調査票調査ならびに一般女性に対する調査票調査を実施した。前者は200超、後者は100超のサンプルを採取した。研究協力者の馬場淳は、ティガニア地方ミキンドゥリ周辺に滞在し、紛争処理の実態に関する資料を収集した。ティガニア地方裁判所および児童局では、非公式の紛争処理に関する資料を得た。石田・久保山・馬場は、研究成果を国際学会で発表した。石田・松園・馬場は、8月29日に、地元研究者と研究打ち合わせをおこなった。平成25年度に、平成24年度直接経費の一部を繰り越して執行し、以下の研究実績を得た。石田と久保山は、平成26年1月25日に、基盤研究(S)「アフリカの潜在力を活用した紛争解決と共生の実現に関する総合的地域研究」の第14回全体会議「アフリカにおける法の補助線:法学・人類学の視点から」で研究成果を発表した。久保山は、8月にケニア各地の都市で女性を対象にヒアリング調査を実施した。
抗癌剤で活性化される転写因子を標的とした薬剤開発に向けた基礎研究

研究計画は、1.プロモーター解析と2.転写因子解析の2本柱でスタートしたが、前者については新規プロモーター単離と機能解析で大きく進展できたが、後者については既知の転写因子解析のみにとどまり、若干の不満があるものの新しい発見がいくつかあり今後の課題として残された。平成11年度明らかにした点は以下である。1.(1)損傷DNAを認識するHMG1の遺伝子プロモーター構造及び、シスプラチン耐性細胞での過剰発現の分子を明らかにした。(2)シスプラチン耐性細胞で過剰発現しているSTAT3及びIL13-Rα1遺伝子のプロモーター構造及び、転写制御について解析した。(3)薬剤耐性遺伝子としてMRP2のプロモーターの構造機能解析を行った。2.(1)YB-1の発現を臨床試料(卵巣癌42例、大腸癌26例)で解析し、増殖や予後との関連を明らかにした。(2)抗癌剤でNF-kBが活性化されること、AP-1がグルタチオン関連のレドックス制御を受けること、シスプラチン耐性細胞でCTF/NF-1が過剰発現していることを明らかにした。(3)YB-1やHMG1が癌抑制遺伝子p53と分子会合することを発見し、その意義について現在検討している。今後はプロモーター解析による新規転写因子のクローン化による同定と既知の転写因子を含めた蛋白・蛋白会合の核内マップを作成することが、増殖、アポトーシス、耐性化との関連から最も有力な分子標的を明らかにしていく上で大切と考えられる。現在、酵母ワンハイブリッドシステムの導入を進めており、新規の転写因子の同定に向けて研究を継続している。更に、抗癌剤で発現誘導される遺伝子の単離を目指して、ディファレンシャルディスプレイ法を行い新しい遺伝子の同定も進めており、そのプロモーター解析も着実に進展している。
潜在的環境ストックを積極的に活用したグリーンツーリズムの実践手法に関する研究

栃木県下における市民農園の事例分析から,市民農園の需給率や利用者の満足感を規定する要因を明らかにした。さらにグリーンツーリズムに対する農家の意識調査から,潜在的な環境ストックである休耕地を市民農園として活用するための条件と供給可能面積を明らかにした。また種々の環境ストックをデータベース化し,空間分析を行うことで,事例地区において実践可能なグリーンツーリズムのプログラムを具体化することに成功した。本研究では,地域特性に立脚したグリーン・ツーリズム(以下,GTと略)の推進形態を検討する基礎として,物理的条件(農業資源・地理的資源),心理的条件(参加意識・利用意向),社会的条件(法制度・土地利用計画)の観点から環境ストックの供給ポテンシャルとGTの活動パターンを明らかにし,耕作放棄地等の潜在的な環境ストックを高度に活用したGT活動の実践可能性を評価することを目的としている。平成21年度は,物理的条件に着目して,休耕地や既存宿泊施設また交通網等の農村空間に存在する物理的な環境ストックを網羅的に収集し,事例地区における供給ポテンシャルを把握するための調査を行った。具体的には,既往研究におけるGT活動のパターンを類型化し,事例地区で収集した環境ストック,とくに市民農園の需要・供給可能性について分析を行った。市民農園等への休耕地の貸与意思を把握するため,N改良区の組合員3,433名を対象としたアンケート調査の結果を分析・整理した結果,全回答者(2,253名)の約6割がGTを「はじめて聞いた」と回答し,その推進についても消極的な回答が6割を占めた。また所有農地の一部を市民農園等に貸与することについて肯定的な意見を示した回答は全体の4割にとどまり,GTの推進や農地貸与に関しては慎重な意見が過半数を占めた。農地の貸与に肯定的な意思を示した回答者が所有する休耕地面積の和から,貸与可能な農地面積を推定した結果,「ぜひ貸し出したい」と答えた回答者(n=34)の休耕地面積の和は14.3haとなり,現在の5倍に相当する農地が潜在的に供給可能と見積もられた。これらの農地を顕在化させるためには,貸与期間中における農地管理の付託,借地料の享受,公的機関の関与などの条件整備を図ることが重要と考えられた。プロジェクト2年目となる平成22年度は,プロジェクト1年目に把握した事例地区の物理的条件に基づいて,(1)GTに掛かる費用や時間等を考慮したプログラムを試作するとともに,耕作放棄地の活用方策の一環として(2)市民農園の需給率の規定要因を明らかにした。具体的に(1)は,既に構築済みの環境ストックのデータベースに,訪問者の移動方法や宿泊の有無によって分類した9つのGTパターンを照合し,モデル地区で実践可能なGTパターンを判定した。またGISのネットワーク解析を用いて,GT活動に掛かるコストと時間を変数としたシミュレーションを行い,日帰り型のGTプログラムを計85個作成した。これによりモデル地区の供給ポテンシャルに即した,具体的なGTプログラムを明らかにすることができた。また(2)については,市民農園の利用状況(利用者数,空き区画)を評価するために「需給率」という指標を設定した。現地調査ならびに文献調査に基づいて,73箇所の市民農園における需給率と農園周辺の特徴(利用料金,開設後の経過年数,市街化区域や農地面積などの地理的属性)を明らかにした。農園周辺の特徴を説明変数として重回帰分析を行った結果,開設後の経過年数が市民農園の需給率を規定する要因として有為な相関を示した。このことから,利用者数が区画数に見合う数まで到達するには,一定の年数が必要であることが示唆された。本研究では,地域特性に立脚したグリーン・ツーリズムの推進形態を検討する基礎として,物理的条件(農業資源・地理的資源),心理的条件(参加意識・利用意向),社会的条件(法制度・土地利用計画)の観点から環現ストックの供給ポテンシャルとグリーン・ツーリズムの活動パターンを明らかにし,耕作放棄地等の潜在的な環境ストックを活用したグリーン・ツーリズム活動の実践可能性を評価することを目的とする。平成23年度は,これまでに整備した供給ポテンシャルマップに新たな環壌ストックを追加・更新するとともに,種々の活動パターンに即したグリーン・ツーリズム・プログラム(以下・プログラム)を析出した。事例地区における供給ポテンシャルを整理した結果,環壌ストックは総体的に西高東低の傾向にあることを明らかにした。なかでも那須町西側エリアと東側エリアでは,宿泊施設数や収容人数に顕著な相異が見られ,各エリアの供給ポテンシャルに即したプログラム作成の重要性を明らかにした。これを踏まえて,事例地区の各エリアにおいて展開可能なプログラムをシーズン毎に析出した。

旅行経費(利用料金および交通費)が5,000円以下,かつ所要時間(滞在時間および移動時間)7時間以下の活動パターン(日帰り行程)の場合,事例地区では1シーズンあたり80前後のプログラムが展開可能であることを明らかになった。このことから本プロジェグトにおいて構築した計画手法,すなわち環境ストックを供給ポテンシャルマップとしてデータベース化し,これに基づいて種々のグリーン・ツーリズム・プログラムを析出することが,潜在的な環境ストックを顕在化するための方法論として有効と考えられた。