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肝細胞癌切除後の再発機序の解明に関する研究

肝細胞癌(肝癌)切除後の再発は,時期的に術後2年以内が70%を占め,又,部位的には切除部と同側の肝葉が約50%を占めている.このため,原発巣の微小肝内転移巣が主たる再発要因であるとの説は否定すべきものではないが,その説のみでは説明しがたい再発が少なからずみられることも事実である.現在では,癌病巣の微小転移巣が原因と考えられる遺残再発と肝炎ウイルスの持続感染により新たに異時的に発生する異時性発癌による再発が存在すると考えられている.過去の研究において,単変量解析によりC型肝炎合併例はB型肝炎合併例に比べ異時性発癌頻度の高いことが判明していたが,他の諸因子とあわせて,炎症の程度が真に独立した再発因子であるかどうかの確証はなかった.そこで,肉眼的に完全に切除された肝癌切除例を対象に,無再発期間と術前諸因子(宿主因子,腫瘍因子,肝機能,非癌部肝組織,手術因子)の関係を多変量解析(比例ハザードモデル)を用いて分析した.非癌部肝組織は,病理組織像以外にKnodel等の方法に準拠し,炎症活動度と線維化の程度をHAI scoreで定量的に評価した.多変量解析で最終選択された独立因子は年齢,ICG停滞率(肝予備能因子),腫瘍因子として肉眼分類(単結節,'多結節),発育形態(膨張性,浸潤性)と組織学的門脈侵襲,非癌部因子として肝炎活動度を表すHAI scoreであった.すなわち,より若年で肝予備能が良好な宿主において,単発で膨張型に発育した組織学的門脈侵襲のない癌で,かつ肝炎症活動度の低い症例が長期無再発を期待できることが判明した.肝細胞癌(肝癌)切除後の再発は,時期的に術後2年以内が70%を占め,又,部位的には切除部と同側の肝葉が約50%を占めている.このため,原発巣の微小肝内転移巣が主たる再発要因であるとの説は否定すべきものではないが,その説のみでは説明しがたい再発が少なからずみられることも事実である.現在では,癌病巣の微小転移巣が原因と考えられる遺残再発と肝炎ウイルスの持続感染により新たに異時的に発生する異時性発癌による再発が存在すると考えられている.過去の研究において,単変量解析によりC型肝炎合併例はB型肝炎合併例に比べ異時性発癌頻度の高いことが判明していたが,他の諸因子とあわせて,炎症の程度が真に独立した再発因子であるかどうかの確証はなかった.そこで,肉眼的に完全に切除された肝癌切除例を対象に,無再発期間と術前諸因子(宿主因子,腫瘍因子,肝機能,非癌部肝組織,手術因子)の関係を多変量解析(比例ハザードモデル)を用いて分析した.非癌部肝組織は,病理組織像以外にKnodel等の方法に準拠し,炎症活動度と線維化の程度をHAI scoreで定量的に評価した.多変量解析で最終選択された独立因子は年齢,ICG停滞率(肝予備能因子),腫瘍因子として肉眼分類(単結節,'多結節),発育形態(膨張性,浸潤性)と組織学的門脈侵襲,非癌部因子として肝炎活動度を表すHAI scoreであった.すなわち,より若年で肝予備能が良好な宿主において,単発で膨張型に発育した組織学的門脈侵襲のない癌で,かつ肝炎症活動度の低い症例が長期無再発を期待できることが判明した.肝細胞癌(肝癌)切除後の再発には、癌病巣の組織学的遺残が原因と考えられる遺残再発と肝炎ウイルスの持続感染により新たに異時的に発生する異時性発癌による再発が存在することは良く知られた事実である。過去の研究において、単変量解析によりC型肝炎合併例はB型肝炎合併例に比べ異時性発癌頻度の高いことが判明していたが、他の諸因子とあわせて、炎症の程度が真に独立した再発因子であるかどうかの確証はなかった。そこで、肉眼的に完全に切除された肝癌切除例を対象に、無再発期間と術前諸因子(宿主因子、腫瘍因子、肝機能、非癌部肝組織、手術因子)の関係を多変量解析(比例ハザードモデル)を用いて分析した。非癌部肝組織は、病理組織像以外にKnode1等の方法に準拠し、炎症活動度と線維化の程度をHAI scoreで定量的に評価した。多変量解析で最終選択された独立因子は年齢、ICG停滞率(肝予備能因子)、腫瘍因子として発育形態(膨張性、浸潤性)と組織学的門脈侵襲、非癌部因子として肝炎活動度を表すHAI scoreであった。すなわち、より若年で肝予備能が良好な宿主において、膨張型に発育した組織学的門脈侵襲のない癌で、かつ肝炎症活動度の低い症例が長期無再発を期待できることが判明した。肝細胞癌(肝癌)切除後の再発は,時期的に術後2年以内が70%を占め,又,部位的には切除部と同側の肝葉が約50%を占めている.このため,原発巣の微小肝内転移巣が主たる再発要因であるとの説は否定すべきものではないが,その説のみでは説明しがたい再発が少なからずみられることも事実である.現在では,癌病巣の微小転移巣が原因と考えられる遺残再発と肝炎ウイルスの持続感染により新たに異時的に発生する異時性発癌による再発が存在すると考えられている.

過去の研究において,単変量解析によりC型肝炎合併例はB型肝炎合併例に比べ異時性発癌頻度の高いことが判明していたが,他の諸因子とあわせて,炎症の程度が真に独立した再発因子であるかどうかの確証はなかった.そこで,肉眼的に完全に切除された肝癌切除例を対象に,無再発期間と術前諸因子(宿主因子,腫瘍因子,肝機能,非癌部肝組織,手術因子)の関係を多変量解析(比例ハザードモデル)を用いて分析した.非癌部肝組織は,病理組織像以外にKnodel等の方法に準拠し,炎症活動度と線維化の程度をHAI scoreで定量的に評価した.多変量解析で最終選択された独立因子は年齢,ICG停滞率(肝予備能因子),腫瘍因子として発育形態(膨張性,浸潤性)と組織学的門脈侵襲,非癌部因子として肝炎活動度を表すHAI scoreであった.すなわち,より若年で肝予備能が良好な宿主において,膨張型に発育した組織学的門脈侵襲のない癌で,かつ肝炎症活動度の低い症例が長期無再発を期待できることが判明した.肝細胞癌(肝癌)切除後の再発は,時期的に術後2年以内が70%を占め,又,部位的には切除部と同側の肝葉が約50%を占めている.このため,原発巣の微小肝内転移巣が主たる再発要因であるとの説は否定すべきものではないが,その説のみでは説明しがたい再発が少なからずみられることも事実である.現在では,癌病巣の微小転移巣が原因と考えられる遺残再発と肝炎ウイルスの持続感染により新たに異時的に発生する異時性発癌による再発が存在すると考えられている.過去の研究において,単変量解析によりC型肝炎合併例はB型肝炎合併例に比べ異時性発癌頻度の高いことが判明していたが,他の諸因子とあわせて,炎症の程度が真に独立した再発因子であるかどうかの確証はなかった.そこで,肉眼的に完全に切除された肝癌切除例を対象に,無再発期間と術前諸因子(宿主因子,腫瘍因子,肝機能,非癌部肝組織,手術因子)の関係を多変量解析(比例ハザードモデル)を用いて分析した.非癌部肝組織は,病理組織像以外にKnodel等の方法に準拠し,炎症活動度と線維化の程度をHAI scoreで定量的に評価した.多変量解析で最終選択された独立因子は年齢,ICG停滞率(肝予備能因子),腫瘍因子として肉眼分類(単結節,多結節),発育形態(膨張性,浸潤性)と組織学的門脈侵襲,非癌部因子として肝炎活動度を表すHAI scoreであった.すなわち,より若年で肝予備能が良好な宿主において,単発で膨張型に発育した組織学的門脈侵襲のない癌で,かつ肝炎症活動度の低い症例が長期無再発を期待できることが判明した.
陽極酸化法を用いたナノ凹凸面での着霜低減と伝熱促進による熱交換器の性能向上

本研究では、熱交換器の伝熱面に陽極酸化処理とフッ素処理を施し、超撥水性による着霜低減効果を図る。さらに、伝熱管内側にも陽極酸化処理を施し、断熱層のパラドクス効果による伝熱促進を図る。これらの複合効果により熱交換器の劇的な性能向上を目指す。一般的な熱交換器に用いられるアルミニウム材だけでなく、陽極酸化処理が困難とされるステンレス材への適用も試みる。本研究により、液体水素などの極低温冷媒を用いる航空宇宙用エンジンの燃料消費量を大幅に削減するのみならず、長年問題となっていた空調機や冷凍機の熱交換器のヒーターレス除霜の実現にもつながる。
薬剤性過敏症症候群における制御性Tリンパ球の機能解析

薬剤性過敏症症候群(Drug-induced Hypersensitivity Syndrome : DIHS)ではヘルペスウィルスの再活性化が頻繁に見いだされ、さらに再活性化の続発症としていくつかの自己免疫疾患が生ずることが知られている。これは、これらの病態で生ずる全身の免疫システムの変調が、その後に続くウィルスの再活性化と自己免疫疾患の発症をもたらす可能性を示しているが、どのような機序で発生するのかは明らかになっていない。我々は免疫調和を司るCD25++Foxp3+制御性T細胞(regulatory Toell : Treg)に着目し、DIHSおよび対象疾患として重症薬疹のStevens-Johnson Syndrome(SJS)、そして健常人の末梢血リンパ球を用いてCD4+T細胞におけるTregの頻度をFACSで調べた。その結果、Tregが、ヘルペス属ウィルスの再活性化が後に確認された急性期のDIHS患者末梢血中で健常人と比較して有意に増加している特徴的な所見を得た。さらにDIHS急性期のTregにおける皮膚ホーミング関連分子(E-セレクチンリガンド(ESL)およびCCR4)の発現を調べてみると、増加していた大部分のTregにESLとCCR4が有意に発現している特徴的な所見を得た。このTregの増加は、回復期になると健常人と変わらない値に戻った。一方、ヘルペス属ウィルスの再活性化を後に確認できなかったSJSでは急性期および回復期のいずれの時期でもTregの割合及び皮膚ホーミング関連分子の発現に変化が見られなかった。すなわち、DIHS急性期のTregは、極めて皮膚へ行きやすいフェノタイプという事が判った。次に、DIHSおよびSJSのTregが持つ細胞増殖の抑制機能について、トリチウム-サイミジンup-takeにて調査した。Tregが増加しているDIHS急性期のTregは、健常人とほぼ変わらない抑制機能を持っていたが、驚いた事に回復期の抑制機能は有意に失われている事が新たに判った。面白い事に、SJSではDIHSとは全く正反対の態度を示し、急性期のTregは抑制機能が有意に失われている事に対し、回復期では抑制機能が回復している事が判った。これらの結果は、DIHS急性期では皮膚にホーミングする能力を有するTregの著しい増加が、DIHSで見られるヘルペス属ウィルスの再活性化を引き起こし、さらにDIHS回復期ではTregのfunotionが失われる事から、DIHSの続発症としてみられる自己免疫疾患の発症の原因になりうることが示唆された。本年度はDIHSおよび対照疾患としてStevens-Johnson Syndrome(SJS)患者末梢血中のCD25^<++>Foxp3^+制御性T細胞(regulatory T cell: Treg)の細胞増殖に対する抑制機能を測定した。急性期DIHSでは機能が保持されていたが、回復期では機能不全になっていた。一方、SJSではDIHSとは反対に、急性期では機能不全になっており、回復期では機能を有した。さらに薬疹の原因薬で刺激後、T細胞から産生されるサイトカイン産生に対するTregの抑制機能を測定してみると、DIHS急性期の末梢血単核細胞(PBMC)からTregを除くと、T細胞からのサイトカイン産生が増加した。一方、DIHS回復期では、サイトカイン産生の変化は見られなかった。同様に、急性期SJSのPBMCを用いた実験では、サイトカイン産生の変化は見られなかった。すなわち、Tregのサイトカイン産生に対する抑制機能も、DIHS急性期では保持しているが回復期で機能不全になる、SJS急性期では機能不全になり、回復期では機能を保持しているという特徴的な結果を得た。また、テグレトール等の原因薬でDIHS急性期のPBMCを刺激すると、培養5日目でCD25++Foxp3+Treg細胞が増加した。この現象はDIHS急性期でTregが増加している事と一致した。以上の結果から、DIHS急性期の皮膚症状がSJSと比較して重篤では無いのは、抑制機能を有するTregが皮膚ヘホーミングし、薬剤に反応するエフェクターT細胞を押さえている結果だと考えられた。また、潜在性ウィルスを抑制しているウィルス特異的なT細胞までを抑制し、その結果ヘルペスウィルスの再活性化が起こることも推測された。DIHS回復期ではTregの機能不全が長く続き、その結果自己免疫性疾患を発症することが示唆された。一方、SJSではTreg機能不全の為、薬剤に反応するエフェクターT細胞がよりアクティブに活躍し、DIHSと比較して激しい症状を呈することが示唆された。なお、本研究の結果を論文として公表した(The Journal of Immunology,2009,8071)
生体自己再生亢進機能を有する分極バイオマテリアルの基礎および応用展開

本研究では、生体の再生機能を亢進するバイオマテリアルの開拓と臨床応用のための基礎データの蓄積を目的とした。すなわち、バイオセラミックスに対して電気的分極処理によりセラミックスの高機能化をはかり、硬組織再生および修復機能を持つ分極バイオセラミックスの医療用デバイス開発研究を行った。分極バイオセラミックスの基礎物性評価、培養細胞評価、動物実験による生体評価の結果、細胞の増殖、分化能を制御しうるスキャホールドであることが見いだされた。治癒に要する時間を短縮できる硬組織代替材料デバイスの開発が可能になる「バイオインターフェイス制御が可能な材料」として分極バイオセラミックスの有用性が示唆された。すなわち、バイオセラミックスに対して電気的分極処理を行うことにより空間電荷をセラミックス中に誘起させ、セラミックスの粒界ならびに表面特性を変え高機能化をはかり、硬組織再生および修復機能を持つ分極バイオセラミックスの医療用デバイス開発研究を行った。平成23年度は分極バイオセラミックスの作製と基礎物性評価、擬似体液系における表面特性評価、培養細胞評価を行った。分極バイオセラミックスの作製では、現在臨床応用されているプラズマスプレーコーティング材料、ハイドロキシアパタイト、トリリン酸カルシウム、次世代で臨床応用が期待される炭酸含有アパタイトに対して分極処理を行い、材料化学的分析を行った。基礎物性評価及び表面特性評価では、無機擬似体液溶液中における析出結晶解析、タンパク質吸着挙動などの擬似体液系を利用した評価を行った。これらの成果から、基礎物性を変化させることなく無機イオン、タンパク質レベルで表面特性を制御可能であることが確認された。更に、培養細胞を用いて分極バイオセラミックス上における接着、移動、分化挙動を検討した結果、分極試料片上において上記挙動が促進されることが確認された。このことから、細胞の増殖、分化能を制御しうるスキャホールドへの応用が期待され、ティッシュエンジニアリングや再生医工学への発展に寄与するものと考えられる。これらの観点から、治癒に要する時間を大幅に短縮できる硬組織代替材料デバイスの開発が可能になる「バイオインターフェイス制御が可能なセラミックス材料」として分極バイオセラミックスの有用性が示唆された。すなわち、バイオセラミックスに対して電気的分極処理を行うことにより、セラミックスの粒界ならびに表面特性を変え高機能化をはかり、硬組織再生および修復機能を持つ分極バイオセラミックスの医療用デバイス開発研究を行った。平成25年度は分極セラミックスの組織再生誘導能の動物実験系における検討を中心に行った。分極バイオセラミックスを用いた分極複合マテリアルの創製、基礎物性の検討、タンパク質吸着の検討、培養細胞の接着・増殖・分化の検討を行った。分極複合マテリアルの作製では、現在臨床応用されているポーラス体から粒状の骨充填材を用いて、分極処理を行った。これらの分極材料と絹タンパク質等の有機材料を用いてとコンポジット材料を作製した。また、人工関節や人工歯根に臨床応用されている、金属材料にコーティングした材料はステント材表面に酸化層を形成し、分極処理を行った。更に、培養細胞を用いて分極複合マテリアル上における接着、移動、分化挙動を検討した結果、分極試料片上において上記挙動が促進されることが確認された。平成24年度は分極セラミックスの組織再生誘導能の動物実験系における検討分極バイオセラミックスを用いた分極複合マテリアルの創製、基礎物性の検討、タンパク質吸着の検討、培養細胞の接着・増殖・分化の検討を行った。

また、人工関節や人工歯根に臨床応用されている、金属材料にコーティングした材料はステント材表面に酸化層を形成し、分極処理を行った。基礎物性評価及び表面特性評価では、無機擬似体液溶液中における析出結晶解析、タンパク質吸着挙動などの擬似体液系を利用した評価を行った。これらの成果から、基礎物性を変化させることなく無機イオン、タンパク質レベルで表面特性を制御可能であることが確認された。更に、培養細胞を用いて分極複合マテリアル上における接着、移動、分化挙動を検討した結果、分極試料片上において上記挙動が促進されることが確認された。このことから、細胞の増殖、分化能を制御しうるスキャホールドへの応用が期待され、ティッシュエンジニアリングや再生医工学への発展に寄与するものと考えられる。これらの観点から、治癒に要する時間を大幅に短縮できる硬組織代替材料デバイスの開発が可能になる「バイオインターフェイス制御が可能なセラミックス材料」として分極バイオセラミックスの有用性が示唆された。計画当初に予定していた初年度の項目である「分極セラミックスの作製とその基礎物性(分極特性、表面特性)、蛋白吸着性、細胞挙動評価、実験動物系における組織再生誘導能」を全て完了し予想通りの成果を得ている。また、得られた成果について国内外の学会発表、外国論文誌への掲載を行ったことから、(2)段階であると評価した。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画当初に予定していた2年目の項目である「分極複合マテリアルの作製とその基礎物性(分極特性、表面特性)、蛋白吸着性、細胞挙動評価」を全て完了し予想通りの成果を得ている。また、得られた成果について国内外の学会発表、外国論文誌への掲載を行ったことから、2段階であると評価した。今後は、引き続き「複合材料へのアプローチ-分極マテリアルの創製」「分極複合マテリアルの基礎物性の検討、蛋白吸着性、細胞挙動評価、実験動物系における組織再生誘導能」を行う。今後は、引き続き「複合材料へのアプローチー分極マテリアルの創製」「分極複合マテリアルの実験動物系における組織再生誘導能」を行う。
源氏物語絵巻の多角的研究

京都文化博物館「源氏物語千年紀展」と「読む、見る、遊ぶ源氏物語の世界展」の企画委員として、多くの屏風絵・絵巻・画帖の画面および詞書を実見した結果、『絵巻』はじめ源氏絵が歌の場面をたびたび描いていること、歌に詠まれた言葉を意識的に描いていることを確認し得た。その成果は、右の図録の総論・各論・図版解説などで示した。国内外の研究者は、この展示で、歌の場面を多く描いた版本「絵入源氏物語」の挿絵にも注目し始めた。国宝『源氏物語絵巻』(徳川、五島美術館蔵。以下『絵巻』と称する)は、絵と詞書とを合わせて鑑賞する絵巻物である。しかし従来の研究では、詞書が問題にされることは少なく、絵の画面と源氏物語の好情性とを重ねて説明する例が多く、図像や色彩を『源氏物語』のストーリィ展開と安易に結びつけて人物の心情が絵巻の画面に現れている、といった鑑賞方法が蔓延している。本研究では、詞書を丁寧に読み解いて『源氏物語』の原文との一致・相違を明らかにし、詞書と絵の画面とを比較対照して、『絵巻』本来の意図を考察した。既に拙稿で、『絵巻』の絵に「異時同図」があるとされてきた認識は、源氏物語原文との混同から生まれた誤解であること、詞書と一枚の絵が一場面に焦点を当てて描いていること、『絵巻』の原初形態が冊子であった可能性が高いこと、などについて指摘した。これを受けて今年度の研究では、巻子本の形式では詞書と絵との緊密な連携は成り立たないこと、逆に、絵と詞書とが別冊になった冊子であれば、絵と詞書との対照がきわめて効果的であることが明らかになった。たとえば詞書の第一紙と絵の右側に描かれた状況、第二紙と絵の左側の状況とが、内容的に一致、対応するように作られた場面が複数あること、感情や状況の変化に応じて料紙の意匠や書体を明確に変化させた例など、冊子または色紙の形式でこそ意味のある特徴も明らかになった。さらに、絵の画面と詞書の一字一句、とくに歌のことばとが対応すべく作られていることも明らかになった。また、その他の源氏絵を数多く調査した結果、絵と歌とが深く関わっている作品が多く見られることも確認できた。中世から近世における絵師たちの関心は、色彩や造形だけでなく、物語の中の歌や歌の詠まれた状況にあったということが推定された。これらのことから、『絵巻』の制作者もまた、後世の絵師と同様の意識があったものと考えられる。徳川本・五島本『源氏物語絵巻』の詞書において、源氏物語原文がどのように取捨選択されているかを、同時代の和歌や文学作品と同じ表現・用例を参考にして読み解いた。そして、その詞書の内容が絵巻の画面にどのように反映されているのかを考察した。その成果は、『源氏物語絵巻の読み方』(仮題)としてまとめる予定である。また、京都文化博物館で開催された「源氏物語千年紀展」および「読む、見る、遊ぶ源氏物語の世界」展の企画委員として、展示構成の企画と図録の編集・執筆を担当し、数多くの屏風絵・絵巻・画帖の画面および詞書を実見し得た。その結果、『絵巻』をはじめ多く源氏絵の大半が、歌のやりとりをする場面をたびたび描いていること、歌に詠まれた言葉を意識的に描いていることを確認し得た。その成果は、「源氏物語千年紀展」図録の総論「源氏物語の千年」や五十四帖屏風の図版解説などで示し、図録巻末には絵の場面で詠まれた歌を独自に口語訳して掲載した。また、お茶の水女子大学国際日本学シンポジウムの発表「源氏物語の絵画性」でも、多くの源氏絵の絵画性が物語の抒情性や歌の世界を表していることを論じるとともに、徳川本・五島本『源氏物語絵巻』と和歌との密接な関わりをも指摘した。その成果は「比較日本学教育研究センター年報」第五号に掲載された。これによって、『源氏物語絵巻』のみならず、源氏絵全体の研究において、物語本文・詞書の読解、特に和歌についての研究が不可欠であることを明らかにした。国内外の研究者は、歌の場面を積極的に描いた版本「絵入源氏物語」の挿絵に注目し始めているが、これも、拙著『源氏物語版本の研究』の研究成果を踏まえ、「源氏物語千年紀展」と「読む、見る、遊ぶ源氏物語の世界」展において、版本の挿絵が多くの源氏絵に影響を与えたこと、それが歌の場面と大いに関わっていることを周知させたことによる。
志賀毒素産生性大腸菌の防御抗原:LEE遺伝子群にコードされない接着因子の研究

Saaを保有するSTEC32株についてSaaのvariantを調べたところ、6つのvariantが同定され、今まで報告されていた5つのvariantの他に、今回、一つだけのrepeatを持つ株を新たに見出した。また、Saa特異的抗体を作成し、発現を調べたところ32株中30株はSaaを発現していることがWestern blottingで確認できた。saa遺伝子を保有する32株中HEp-2細胞へ接着能を示したのは14株であった。C-末側のrepeatの数が少ない株でもHEp-2細胞によく接着し、C-末側のrepeatの数が多い株でも接着しなかったりして、HEp-2細胞への接着能とC-末repeat数との間に相関性は認められなかった。また、14株中9株の接着能は1%マンノースで抑制されたことからマンノース感受性の新たな接着因子が存在する可能性が示唆された。STEC血清型O113:H21、98NK2株のSaa欠損株を作製したところ接着能の低下が認められたが、マンノースによる接着能の抑制は、野生株及びSaa欠損株においてもみられた。しかし、STEC血清型O117:H21、T141株のSaa欠損株を作製したところ接着能の低下は認められず、マンノースによる接着能の抑制も認められなかった。intiminを保有しないSTEC株の接着機構は接着因子であるSaaを保有しているにも関わらず多様であることから、Saaを標的とした菌の接着阻止の方法は困難ではないかと考えられた。各LPFの分布は、下痢原性大腸菌97株を4種類のLPFに対するプライマーを用いたPCRで調べた。lpfA_<O113>の陽性率は、EAECでは65%、EIECでは20%、EPECでは43%、ETECでは52%であった。lpfA_<O26>の陽性率はEAECでは3%、EIECでは0%、EPECでは27%、ETECでは16%であった。lpfA_<O157/OI-141>の陽性株はEPECで2株、ETECで1株であった。lpfA_<O157/OI-141>陽性のEPECはlpfA_<O157/OI-154>も陽性であった。STEC-LPFが他のカテゴリーにも存在したことから次にstandard E. coli collection of reference (ECOR)の株における分布を調べた。その結果、検査した71株中31株がいずれかのLPFが陽性であった。以上より、LPFはSTEC以外の下痢原性大腸菌及び非病原性大腸菌にも存在することが明らかになった。また、LPFの存在とその種類はphylogenetic groupと関連していると示唆された。
工学技術デジタルアーカイブのためのアーカイビング手法ならびにその体系的提示法

平成7年の科学技術基本法公布、それに基づく科学技術基本計画を受けて、各所で科学技術の振興施策が展開されつつある。本研究は日本に第二次大戦後の高度成長をもたらした工学技術の成果を蓄積する手法、並びにそれを体系的に提示する手法を研究することを目的としたものである。その具体的推進は、国立情報学研究所を研究組織とし、電気電子・情報関連の5学会(映像情報メディア学会、情報処理学会、照明学会、電気学会、電子情報通信学会(五十音順))が研究に協力する形で行われた。特に、これらの学会では、科学研究費補助金(研究成果公開促進費:データベース)による活動として「映像情報・情報処理・照明・電気・電子・通信分野での戦後日本の世界的高揚期における卓越技術データベース」の構築を進めており、その活動と連携・協力することにより実践的に研究を進めることができた。そして、将来も継続して適用しうる標準的なデータ蓄積様式、適用するべきキーワードのあり方、著作権処理、ウェブを介してデータを蓄積し、また利用することを前提としたインターフェースのあり方、海外の状況把握など、数々の成果を生んだ。これらの成果は日本の過去の技術革新過程の把握に有効に利用されるであろうことはもとより、企業などにおける技術の研究開発、科学技術政策検討、教育機関や家庭における工学技術教育などにも広く利用可能なものである。また特定の技術テーマについて、専門向けの説明と入門向けの説明、それぞれ日本語と英語による説明を可能にするデータ蓄積・公開方式の定式化は、工学技術に関する一般人の理解、海外諸国民の日本理解を増進することを通して、科学技術の振興に貢献することが期待される。平成15年度は、工学技術デジタルアーカイブに収めるべきコンテンツについての実態調査ならびに要求分析を中心課題に据えて所究を進めた。まず、工学技術コンテンツの現状を把捧するために、学会や企業で収集されているコンテンツについて調査を行い、その一部を実験用データとしてデジタル化し、実験環境の構築を進めた。一方、要求分析に関しては、関連学会と連携しつつ、学会、企業など工学技術デジタルアーカイブを使う立場の方々の意見を調査し、どのような課題があるのか、また、どのような方法で解決すべきかについて検討を進めた。この中で最も重要な課題として挙がったのは以下の点である。1.遡及、波及といった技術間の時間軸上での関連性を体系化すること2.技術遺産も文化遺産のひとつであり、専門家のみならず学生などの非専門家にも利用しやすいアーカイブになっていること3.工学技術と社会的な周辺事項とを関連付けることにより、社会生活の視点から工学技術の意義や役割を把握できるようにすること4.画像・映像・音声などのマルチメディアコンテンツを活用すること以上の活動に加えて、博物館でのデジタル技術応用が進んでいる米国の動向を把握するため、技術系の主要な博物館(スミソニアン博物館、コンピュータ歴史博物館、インテル博物館、ザ・テック)を訪問し、工学技術がどのように提示されているのか、また、デジタルアーカイブ活動の動向がどのようなものであるかについて博物館員との面談を通じて調査した。この調査結果は、実験システムの高機能化を進める上で重要な参考資料となるものである。平成16年度は、工学技術デジタルアーカイブのプロトタイプシステムの作成を進めた。具体的には、容れ物としてのデータベースシステムの詳細設計、ならびに、内容物としての実験用データの作成を並行して進め、データの特性に由来する要求分析を行いつつ、データベースシステムの在り方について検証した。実験用データは、電気電子情報関連分野の工学技術を対象としており、技術情報を効果的に提示するために、テキスト情報のみならず図表を含むものを中心に収集している。主要データ項目としては、技術分野やキーワードといった基本的なメタ情報に加え、解説文、受賞歴、参考文献、関連の深い出来事、関連するWebページ、博物館等で収蔵されている物品等を対象としており、各項目の必要性・重要性を検証しつつ、データの整備を進めているところである。

以上の活動に加え、博物館でのデジタル技術応用が進んでいる欧州の動向を把握するため、技術系の主要な博物館(ロンドン科学博物館、ドイツ博物館、ラビレット科学産業博物館、フランス国立工芸技術院、フランス科学博物館)を訪問し、工学技術がどのように提示されているのか、また、デジタルアーカイブ活動の動向がどのようなものであるかについて博物館員との面談を通じて調査した。この調査結果は、プロトタイプシステムの高機能化を進める上で重要な資料となるものである。平成17年度には、平成16年度から継続して整備を進めている工学技術デジタルアーカイブのプロトタイプシステムを用いつつ、アーカイビング手法ならびに体系的な提示法について、多角的に検討・検証作業を行った。具体的には、以下の4つの項目を重要検討課題と位置付け、電気電子・情報関連分野の学会と連携しながら、プロタイプシステムに基づいて実際的な検討を行った。重要課題として取り上げたのは、(1)工学技術を特徴付けるためのキーワードの在り方、(2)工学技術デジタルアーカイブにおける知的財産権の取扱い、(3)工学技術デジタルアーカイブが格納する技術情報の在り方、(4)工学技術デジタルアーカイブの利便性を高めるためのユーザインターフェイスの4つである。(1)については、選択式と自由記入を併用する有効性を検証した。(2)については、関連法規の確認と、知的財産権を守る上でどのような点に配慮する必要があるかについて精査した。(3)については、平成16年度の活動で絞り込まれたデータ項目について、それぞれの重要性・優先度の違いについて調査するとともに、各データ項目を収集する上でどのような点に注意する必要があるかについてプロトタイプシステムの試作データに基づいて具体的に検証した。(4)については、ディレクトリ検索とキーワード検索の利害得失について検討するとともに、体系的な提示を行う手段としての技術年表の有用性について検証した。これらの検討結果は、いずれも工学技術デジタルアーカイブの構築における本質的な問題を扱ったものであり、本研究の成果は、今後、工学技術デジタルアーカイブが普及していく中において、有用な知見を与えるものと考えている。
中欧経済会議・南東欧協会の構想と戦略-ヨーロッパ統合の南東拡大の史的再検討-

ワイマール期からナチ期にかけての平和的時期におけるドイツ経済界の南東欧への進出は、ドイツ経済力を基盤にして、「補完的空間(Erganzungsraum)」としてのバルカン諸国との結び付きを強める可能性を持っていた。しかし、経済恐慌・ナチ政権の誕生・その権力的軍事的な膨張政策・戦争政策こそが、すべてを台無しにしてしまった。そのドイツ第三帝国の膨張政策も、ルーマニア、ブルガリアなど南東欧の同盟諸国に対しては、「平和的」であり、相手の意思・協力条件を尊重するものであった。しかし、独ソ戦から世界大戦へと総力戦が激化する中では、しかも、ドイツおよびその同盟国の軍事力・軍事経済力が打撃を受け、被害が大きくなるに従って、「平和的協力」の余地は、同盟国との間にさえも、稀少化してくるのであった。人的物的諸資源が、戦争、とりわけ総力戦で消耗していく以上、亀裂は必然的になった。まさに、そうした内的な亀裂の拡大を防ぐためにも、いけにえとしてのユダヤ人の大量抹殺は必然化した。全ヨーロッパの総力戦の悲劇と重圧のヴェクトル、反ドイツ・反第三帝国の圧力が、ユダヤ人に振り向けられた。研究計画に従い、6月^7月には、ヨーロッパ統合の南東拡大に関する情報収集のため、ベルリーンに赴き、ドイツ連邦文書館で中欧経済会議・および・南東欧協会のドキュメントを集め、ヨーロッパ統合の社会史の代表的研究者であるフンボルト大学教授ケルブレ氏と交流を深め、情報を得た。南東欧協会の一次史料では、後に抵抗運動の一人の代表となる人物の外交関係文書を見つけることができた。第三帝国の権力的膨張の背後で、平和的な統合の努力が細々と続けられていることを確認できる史料であった。8月末から9月初めにかけては、ミュンヘン現代史研究所に出かけで、両大戦間期のドイツの南東欧進出・侵略に関する研究文献を調査し、主要論文をコピーして、データを充実させた。2008年1月には、ドイツ連邦文書館ルートヴィヒスブルク支所に赴き、ドイツ第三帝国の東方・南東欧拡大において現地の治安秩序維持の部隊として投入された警察予備大隊の意識を解明するために、戦後裁判における彼らの尋問調書・告訴文・判決文などを調査し、大量のコピーを発注した。本年度は、ヨーロッパの南東欧拡大と第三帝国の南東欧拡大の歴史的位相の差を確認するため、ルーマニアのブカレスト大学のムルジェスク教授との交流を深めた。同教授は、南東欧史研究のルーマニアにおける代表的研究者で、バルカン諸国の融和の上にEU統合を実現するために、バルカン諸国の歴史研究者の相互協力で中高生向けの歴史教科書を編集執筆しており、その成果をもとに、きわめて冷静で温和な歴史理解のもとに、両大戦間期のドイツの南東欧進出・膨張の意味を解きほぐしていた。EU統合・その拡大の平和的実現の今日的到達点に立つからこそ、見えてくる歴史理解であった。彼とは、ウィーン大学現代史研究所のカローラ・ザクセ教授が率いる大型歴史研究プロジェクトのシンポジウムで知己を得たが、ムルジェスク教授をはじめとするバルカン諸国の歴史研究者と集めた国際的研究集団を組織できることこそは、EU統合の到達点を示すものと、理解できた。
血球産生型血管内皮による造血促進作用の解明

本研究は、造血微小環境の構成因子である血管内皮系細胞が、骨髄造血において果たす具体的な役割とその動態、他系統細胞との相互作用等を解明することを主な目的とし、最終的に血球産生型血管内皮の性状解析までをその目的の範疇としている。今年度までの研究で、研究代表者らは、組織型プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)等の血液線維素溶解系因子や、膜型マトリックスメタロプロテアーゼを含むプロテアーゼ、またepidermal growth factor like-domain 7(Egfl7)等の血管新生因子、成長因子によって構成される血管内皮細胞由来のアンジオクライン因子群と、造血幹細胞、炎症性細胞を含む造血系細胞、間葉系細胞から分泌・産生される各種サイトカイン、増殖因子との相補的な発現、産生調節を通じて、血管内皮系細胞と造血幹細胞、そして間葉系幹細胞との間で密接な相互作用を有し、血管内皮細胞を中心とした造血制御機構の存在を示唆した。また今年度の研究で、代表者らは、胸腺中の血管内皮から分泌されるEgfl7が、造血系細胞の増殖シグナルであるFlt3/Flt3 ligandの活性化を通じ、T細胞の成熟・分化、増殖を制御し、免疫系細胞の動態に直接的に関与していることを明らかにした。加えて代表者らは、疾患動物モデルの解析を通じて、tPAとその受容体の一つであるlow density lipoprotein related protein-1(LRP1)シグナルによる細胞増殖制御機構について論文報告した。また、骨髄における組織特異的血管内皮細胞の性状解析を進めることにより、造血器を構成する血管内皮における血球産生能について精査中である。これらの研究と並行し、代表者らは、これまでの研究成果を基礎とした血管内皮系細胞を利用した造血系細胞増幅、造血器再構築促進プログラムの臨床応用の基盤形成に着手している。今年度の研究で研究代表者らは、生体内外の実験系を利用し、骨髄における造血幹細胞と血管内皮細胞、そして間葉系細胞等のニッチ細胞間の相互作用、そして、造血幹細胞移植における血管内皮細胞の機能解析を進めた。今年度の実験を通じて研究代表者らは、血管内皮細胞から産生される組織型プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)が、造血幹細胞と共に間葉系幹細胞分画に属する細胞の末梢血中への動員を促進すると同時に、これらの幹細胞の細胞周期をS期へと誘導することをマウス生体の実験で明らかにした。また本研究により、tPAは、生体内で、matrix metalloproteinase (MMP)の活性化を通じて、間葉系幹細胞を含むニッチ細胞からの造血因子Kit-ligandの細胞外ドメイン分泌を促進し、これらが血管内皮細胞表面に発現するc-kitへのシグナル伝達を惹起すること、そしてこれらのシグナルは、血管内皮細胞のplatelet-derivedgrowthfactor-BB(PDGF-BB)あるいは、fibroblast growth factor-2(FGF-2)等のアンジオクライン因子の産生亢進を誘導し、PDGFはドライバー、FGF-2はアンプリファイアーとして、PDGF受容体を有する間葉系幹細胞動態を制御すること、血管内皮が、アンジオクライン分子の産生と間葉系細胞動態を通じて、骨髄造血を制御する新しい機構の存在を示唆した。これらの研究成果については、国際誌上により原著、総説の形で報告しており、現在、生体内の造血幹細胞と血管内皮系細胞、間葉系細胞等のニッチ細胞動態との相互作用の詳細、そしてこれらニッチ細胞の造血幹細胞移植上の具体的意義について、移植モデルとヒト細胞でも精査中であり、造血幹細胞移植臨床における今年度の研究成果の意義について、臨床検体を利用した解析を進めている。現在までの進捗状況として、本研究計画全体の基礎となる、成体血管内皮による造血促進作用を、マウス生体内外で確認し、その制御機構について詳細解明の上、数本の論文を今年度中に発表出来たことは、本研究計画の初年度であることを勘案すると、研究計画をやや上回る成果と進展がみられたものと研究代表者らは考えている。また、これらの今年度までに得られた実験結果についても、血管内皮細胞から分泌されるアンジオクライン分子群による間葉系幹細胞、間葉系ストローマ細胞群の動態、活性調節を通じ、造血幹細胞を含む造血系細胞動態が制御されているとする、研究計画の段階で立案された、血管内皮を中心とした造血制御機構の存在を支持する、当初の仮説におおむね沿った内容であり、現在までのところ、来年度以降の研究展開についても、明確な修正点は特に見当たらない。加えて研究代表者らは、今年度の研究で、green fluorescent protein遺伝子改変マウスの骨髄細胞移植による、造血幹細胞移植モデルの作製、フローサイトメーターによる造血、血管内皮、間葉系細胞の分離採取の行程までの実験法、解析技術を確立しており、現在、研究代表者らは、今年度までの研究成果を基礎とした、造血幹細胞移植における血管内皮細胞の意義、機能解明をマウス生体、ヒト由来細胞株等を使用し、進めている状況であり、来年度の日本血液学会をはじめとして、研究成果についての情報発信も予定している。これに並行して、研究代表者らは、ヒト臍帯由来血管内皮細胞、及び血管内皮細胞株、ヒトあるいはマウス骨髄細胞等の生体外培養系についても、今年度発表論文の作製過程でほぼ確立しており、来年度以降の研究計画の遂行については、手技、技術面でも十分な準備状況にあると考えている。

今年度の研究で研究代表者らは、マウス造血幹細胞移植モデルを含む生体内外の実験系を利用し、造血幹細胞移植における血管内皮細胞のさらなる機能解明を進めた。今年度の実験で研究代表者らは、造血幹細胞移植におけるコンディショニングとして頻用される放射線照射が骨髄、あるいは胸腺等の組織中の血管内皮細胞で、アンジオクライン分子の一つであるepidermalgrowthfactor-like domain 7 (Egfl7)の発現の増強、産生を促進することを明らかにした。これに加え、代表者らは、前年度までの研究で骨髄における造血幹細胞と血管内皮細胞、そして間葉系細胞等のニッチ細胞間相互作用の存在を示唆していたが、血管内皮に由来するEgfl7が、間葉系細胞に属するストローマ細胞からの、造血前駆細胞、未分化B細胞、初期前駆T細胞等の増殖を促進することが知られている造血因子、Flt-3 ligandの発現増強、産生増加のトリガーとして機能していることを明らかにした。この研究成果は、造血幹細胞移植におけるコンディショニングが、組織中の血管内皮細胞からの造血促進シグナル、そして胸腺中のT細胞分化を誘導しているとする、血管内皮の新しい機能を提示したこととなる。また代表者らは、血管内皮から産生される組織型プラスミノーゲンアクチベータ、ウロキナーゼ型PA、PA抑制因子、また一部のマトリックスメタロプロテアーゼ等のアンジオクライン分子が、マウス生体内造血を制御し、マクロファージ系細胞の分化、活性化を誘導していることも明らかにした。これらの研究成果を基礎として、現在、ウィルスベクターの投与や各種生理学的ストレスを使用し、生体外でのマウス及びヒト由来の血管内皮細胞の内皮造血転換の誘導を試みており、さらに造血幹細胞移植臨床における今年度までの研究成果の意義について、臨床検体を利用した解析を進めている。現在までの進捗状況として、研究代表者らは、造血幹細胞移植における血管内皮細胞の機能解明については、マウス造血幹細胞移植モデルの確立を経て、血管内皮細胞由来のアンジオクライン分子による造血制御機構、さらに血管内皮細胞と造血系細胞、間葉系細胞との間に展開されるクロストークに至るまで、研究協力員であった大学院生の博士論文を含む、今年度の複数の発表論文の中で、血管内皮、血管ニッチの機能と重要性を記載できたことから、当初の計画以上の研究の進展、そして業績を挙げることができたと考えている。ヒト及びマウス血管内皮細胞の内皮造血転換の誘導については、今年度までに、この現象を示唆する基礎データは得られており、また誘導に使用するウィルスベクターの作製もなされているが、マウス生体内外、あるいはヒト、マウス由来の細胞株、組織の実験系での確認作業を、現在進めている状況である。今年度までに得られた実験結果については、血管内皮細胞から分泌されるアンジオクライン分子群による間葉系幹細胞、間葉系ストローマ細胞群の動態、活性調節を通じ、造血幹細胞を含む造血系細胞動態が制御されているとする、研究計画の段階で立案された、血管内皮を中心とした造血制御機構の存在を支持する、当初の仮説に沿った内容であり、現在までのところ、来年度以降の研究展開についても、明確な修正点は特に見当たらず、申請時の研究計画を進めていくことになる。
中学校技術科ロボット学における人に優しいヒューマン・マシンインタフェースの開発

中学校技術分野において「人」への優しさを意識したレスキューロボット製作づくりの授業実践を行った。それは中学生がロボット技術と人間の生活とのかかわりについてチームをつくり,レスキューロボットの製作を通して災害時におけるレスキューに対する技術や自分たちが製作するレスキューロボットの活躍する状況に合った機構,材料の使い方および選び方,材料に適した加工法を学び,工夫する力や,様々なレスキューロボットコンテストにおける困難な課題に対して粘り強く取り組む姿勢が見受けることができた。また人への優しさを意識した技術をテーマに,どのような方法が人とレスキューロボットのコントロールに適しているかを想像しながら,例えば曲がりセンサの信号を,コンピュータを用いて閾値を直しながら制御プログラムをArduinoに転送しロボットを操作するなどのヒューマン・マシンインタフェースについての学習をした。研究計画時においてはノート型パソコンを用いるように計画したが,製作時にでるホコリやごみのことを考え,耐衝撃カバーを取り付けたAndroidタブレットを使用することに変更した。主にプログラムの細かい作成やプログラム言語学習よりも入力センサの閾値を変更しながらプログラムを修正していくことに重きをおいた。人のロボット操縦の負担を軽減する装置の工夫・創造の活動通して人とロボット(機械)とのより良いインタフェースを考察し,体験することができた。中学生レスキューロボットコンテストは授業実践の最終日に行い,生徒たちは,レスキューの啓蒙という観点やその裾野を広げることが自分たちにもできることを十分体験することができる学習活動になったと思われる。
周辺的現象をもたらす規則に関する日英語対照研究

本研究は,英語や日本語において,中核的現象を基本としたときに,周辺的現象がどのように生じるのかを文法と文脈の関係から明らかにすることを目的とする。中核的現象と周辺的現象の関係に関する先行研究は両現象がどのような関係にあるのかを十分明らかにしているとはいえない。また,応募者は,2018年までの研究において,中核的現象と周辺的現象が示す相関には2種類あることを指摘し,その妥当性は示したが,その分類がどのような意味をもつのかまでは論じていない。本研究では,日英語の周辺的現象を統一的に分析し,中核的現象から周辺的現象が生じるメカニズムを明らかにする。
第三者評価に基づく緩和ケアの質の評価手法に関する研究

本研究の目的は、第三者評価の評価手法の課題、および、緩和ケアの質の評価手法の課題を検討することにより、継続的な質改善を促す仕組みを明らかにすることである。日本ホスピス緩和ケア協会による「自施設評価調査」および、日本医療機能評価機構による「緩和ケア機能評価」などについて検討した。院外からの「調査」をきっかけとして、緩和ケアの現状の課題を自己評価し、改善策を緩和ケア病棟スタッフ内で合議する方法は、内部評価と外部評価・第三者評価を連携し、自らの継続的な質改善を促す仕組みとして効果的と考えられる。本研究の目的は、第三者評価の評価手法の課題(病院機能評価の現状の課題)、および、緩和ケアの質の評価手法の課題を検討することにより、継続的な質改善の仕組みを明らかにすることである。初年度の検討結果の概要は以下のとおりである。1.第三者評価の評価手法に関する情報収集。公益財団法人日本医療機能評価機構が実施している第三者評価「病院機能評価」の本体審査、および通常の審査とは別に緩和ケア機能だけに特化して行われている「付加機能評価(緩和ケア機能)」の評価項目および評価手法についての情報収集と検討を行った。これらの審査では、評価項目に基づく判定の仕組みを基に、ケアプロセス重視の審査、カンファレンス形式の審査方法の取り入れ、受審側との意見交換重視の審査方法に発展してきている。これらの改善は、審査の実効性および受審の満足度の向上に有効と考えられる。2.緩和ケアの質の評価に関する情報収集。特定非営利活動法人日本ホスピス緩和ケア協会では、緩和ケアの質向上のために、自施設評価システムの導入に向けた検討を続けている。病院外部から依頼された調査である「自施設評価」をきっかけとして、緩和ケア病棟内でのカンファレンスによる情報共有と自主的改善活動の促進を組み合わせる取り組みは、継続的効果的な質改善の効果が期待できるものであり、外部評価の手法の活用策のひとつとして有効と考えられる。3.医療の質向上に向けた継続的取り組み事例調査。A大学病院は病院機能評価(第三者評価)を継続的に受審しており、病院機能評価の受審を契機にさまざまな取り組みが進展し、自院の質改善に寄与したとされている。第三者評価の意義と効果として重要と考えられる。本研究の目的は、第三者評価の評価手法の課題、および、緩和ケアの質の評価手法の課題を検討することにより、継続的な質改善の仕組みを明らかにすることである。これまでの検討結果の概要は以下のとおりである。1.緩和ケア領域などの質の評価に関する情報収集について。特定非営利活動法人日本ホスピス緩和ケア協会では、緩和ケアの質向上のために、自施設評価という自己改善支援策を行っている。内部評価を定期的に実施し、結果を情報共有するとともに、外部評価との連携を図る仕組みは、継続的な質改善の仕組みとして有効と考えられる。自施設評価票の妥当性に関しては、今後、統計的な検証が必要である。病院機能評価については、症例トレース法による医療の質評価の現状と課題などについて情報を収集した。また、これまで緩和ケア領域は、付加機能審査として行われてきたが、今後は本体審査の機能種別の一つとして実施されることになった。このことを含め、新たな仕組みの長所短所については、今後検討が必要である。2.医療の質向上に向けた継続的取り組みに関する情報収集について。DPCやNational Data Base等、ビッグデータを利用した医療の質の評価の現状などについて情報を収集した。国内ではNDBの整備が進み、データに基づく医療の質の評価の事例や研究が進みつつあるが、緩和ケア領域では、このような客観的な情報収集分析は進んでいない。今後の方向性について検討が必要である。緩和ケアの質の向上のために、特定非営利活動法人日本ホスピス緩和ケア協会は、「自施設評価」という取り組みを行っている。院外から依頼された「自施設評価調査」をきっかけとして、現状のケアの課題を緩和ケア病棟内で情報共有し改善策を合議する仕組みは、内部評価と外部評価・第三者評価を連携し、自らの質改善を支援する仕組みとして有効と考えられる。今回の自施設評価の実施に際し、この取り組みと遺族調査および病院機能評価などの第三者評価受審実績を含めて、一定の質を担保した緩和ケア病棟であることの「認証制度」として発展させる方向性が示された。この認証制度は「質の評価」を継続的な質改善の取り組みにつなげていくための有効な方策のひとつと考えられる。DPC制度の普及に伴い、DPCデータを用いた様々な分析が進められつつある。国内の各診療領域においても、各学会等を主体に、診療データの収集とデータベース(National Data Base)の整備が進み、電子カルテから抽出した情報の全国規模での収集やクリニカル・インディケータ、Quality Indicatorの設定も行われてきている。第三者評価において、このようなデータに基づく医療の質の評価は、客観性の担保と改善成果の把握という点で重要であり、さらに発展させる必要がある。一方、緩和ケア領域では、このような客観的な情報収集分析は進んでいない。緩和ケア領域において行われているケアは、DPCデータ等として把握されておらず、それが、緩和ケアの質に大きな影響を与えている可能性がある。医療の質の評価に際しては、診療領域の特性を踏まえた評価手法の検討が重要であり、今後の課題である。

本研究の目的は、第三者評価の評価手法の課題、および、緩和ケアの質の評価手法の課題を検討することにより、継続的な質改善を促す仕組みを明らかにすることである。日本ホスピス緩和ケア協会による「自施設評価調査」および、日本医療機能評価機構による「緩和ケア機能評価」などについて検討した。院外からの「調査」をきっかけとして、緩和ケアの現状の課題を自己評価し、改善策を緩和ケア病棟スタッフ内で合議する方法は、内部評価と外部評価・第三者評価を連携し、自らの継続的な質改善を促す仕組みとして効果的と考えられる。これまでのところ、おおむね当初計画にそって情報収集および検討を進めることができたと考えている。病院機能評価については、現時点での評価の仕組みや評価項目の概要は、おおむね把握することができたと考えている。日本ホスピス緩和ケア協会の自施設評価については、本年度は実地調査を行うことができなかったが、来年度に向けて、調査分析を企画検討中である。また、本研究に関連する学会等からの情報収集や事例把握もおおむね有益に進めることができたと考えている。医療管理学計画の概要についての大きな変更はない。研究体制は継続の予定であるが、状況に応じて、必要があれば研究体制の見直しを行う。今後の研究内容については、これまでの検討結果を踏まえ、病院機能評価の新たな仕組みの状況や日本ホスピス緩和ケア協会の自施設評価の仕組みを中心に、緩和ケア領域などの質の評価手法に関する情報収集を引き続き実施する。また、自施設評価票の妥当性について検討するとともに、緩和ケア領域などにおける継続的な質改善を促すために有効な仕組みのあり方についても検討する。上記の内容を中心に、最終報告書を取りまとめる予定である。本研究の目的は、第三者評価の評価手法の課題(病院機能評価の現状の課題)、および、緩和ケアの質の評価手法の課題を検討することにより、継続的な質改善の仕組みを明らかにすることである。これまでのところ、おおむね当初計画にそって情報収集および検討を進めることができている。病院機能評価および日本ホスピス緩和ケア協会の自施設調査活動などについては、現時点での概要は、おおむね把握することができたと考える。また、日本病院・医療管理学会、日本緩和医療学会、日本医療情報学会など、本研究に関連する学会等からの情報収集や事例把握もおおむね有益に進めることができたと考える。検討内容の整理はまだ不十分であるが、今後の計画の中で対応可能と考える。情報収集の一環として予定していた緩和ケア病棟に対する調査が、実施時期等の都合で中止になったため、その費用として確保していた予算が次年度への繰り越しとなった。研究体制は初年度の体制を継続するが、必要に応じて研究協力者の確保や協力施設の確保等、研究体制の調整を行う。計画の概要についての大きな変更はない。今後の研究内容については、初年度の検討結果を踏まえ、病院機能評価およびISO9001認証を中心に、第三者評価手法や緩和ケアの質の評価手法等に関する情報収集を引き続き実施する。また、自己評価、自施設評価、外部評価など、評価手法の種類による課題等について整理し、質改善効果を把握するための調査方法を検討する。