hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜色素上皮細胞の機能と細胞増殖因子受容体遺伝子発現の関連性についての研究

これらのプローブは,来年度以降の研究を順調に進展させるために非常に有用である。具体的な,知見としては,網膜色素上皮細胞がTransforming Growth Factor-β(TGF-β)のうち,“β2をおもに産生すること,またTumor Necrosis Factor-α(TNF-α)の遺伝子を発現していることが明らかとなった。さらに,網膜色素上皮細胞が刺激を受けると,Platelet-Derived Growth FactorやInterleukin-1遺伝子の発現を大きく増加させることも明らかとなった。当該年度の目標として、以下の4点に関し研究を行った。1)培養網膜色素上皮細胞が産生する細胞増殖因子及びその受容体についてのスクリーニングを完成させること。-これについては予定していたスクリーニングを終了し、学会および雑誌にて発表を行った。2)遺伝子導入が網膜色素上皮細胞にも応用できるかどうかの検討を行うとともに必要があれば遺伝子導入法の基礎的な検討をする。-これに関しては一時的な発現を得ることには成功したが、継続的な遺伝子発現を初代培養の網膜色素上皮細胞を用いて行うことは困難であった。現在各種の細胞株を用いて検討中である。3)細胞増殖因子受容体遺伝子の発現量を変化させて、培養網膜色素上皮細胞の機能がどの様に変化するかについての基礎的な検討を行う。-これについては2)の結果を待って行う予定であるため検討中である。4)網膜色素上皮細胞に特異的な細胞増殖因子受容体の有無についての予備的実験を行う。-網膜色素上皮細胞に特異的に発現する線維芽細胞増殖因子受容体遺伝子を見つけるため共通配列をプライマーとしたポリメラーゼチェーン反応を行った。これによりいくつかのクローンを獲得したが、その塩基配列並びに機能については現在検討中である。
加齢性眼疾患における遺伝子多型

代表的な加齢性眼疾患である加齢黄斑変性患者を対象に酸化ストレスに関するマーカーの検索を行った。その結果、加齢黄斑変性患者群では眼底疾患や緑内障を有さないコントロール群と比べて、酸化損傷マーカーであるCoQ10酸化率の上昇、抗酸化因子である葉酸・リコピンの低下が認められ、本疾患の発症に酸化ストレス・抗酸化因子のバランスが関与していることが示唆された。また毛髪中のミネラル検索も行った。その結果、加齢黄斑変性患者ではヒ素や水銀などの有害ミネラルが多く、金属毒性が疾患に関連している可能性が示唆された。なお、酸化ストレスに関連する遺伝子多型の検索に関しては、本研究期間に行うことはできなかった。本研究の目的は加齢性眼疾患における酸化ストレス状態を明らかにし、それに関連する遺伝子多型を検索し、同疾患の病態を解明することである。平成19年度は、加齢性眼疾患の中でも視力の予後が悪く今後我が国で患者数が増加すると予想される加齢黄斑変性(AMD)における酸化ストレス状態について検索を行った。対象はAMD患者44例で、眼底疾患を有さない健常人55例をコントロールとした。検索項目は酸化ストレスマーカー(CoQ10酸化率、血清LPO)、抗酸化能、各種水溶性・脂溶性ビタミン(ビタミンA、ビタミンB12、葉酸、ビタミンC、)、金属(鉄、銅)とした。その結果、AMD患者ではCoQ10酸化率、血清LPOが有意に上昇し、全身的に酸化ストレスを受けている状態であることが推測された。その一方で・総抗酸化能、葉酸、β-クリプトキサンチン、ビタミンA、還元型CoQ10であるユビキノールの有意な低下がみられた。これらから、AMD病態に酸化ストレスが関与することが強く裏づけられた。今回の検索は予備的で、限られたバイオマーカーの大まかなスクリーニングのみを行ったにすぎないが、AMD発症における酸化ストレスの関与を裏付ける結果と考えられる。またCOQ10酸化率およびLPOがAMDの新しいバイオマーカーになりうる可能性、抗酸化物質の摂取や投与によりAMD発症を抑制できる可能性が示唆された。今後、さらに酸化ストレスマーカーの検索をすすめるとともに、酸化ストレスに関する分子群の遺伝子多型についての検索を行う予定である。本研究の目的は遺伝子検索や酸化ストレスマーカー検索によって、加齢性眼疾患における酸化ストレス状態を明らかにし、同疾患の病態を解明することである。平成19年度に引き続き、平成20年度においても、高齢者の視機能に重大な影響を及ぼす疾患である加齢黄斑変性(AMD)における酸化ストレスマーカーについて検索を行った。対象は昨年度よりも症例数を増やし、AMD患者130例、健常人90例とした。検索項目は酸化ストレスマーカー(CoQ10酸化率、血清LPO、尿中8-OHdG、尿中イソプラスタン)、酸化関連金属(鉄、銅)、抗酸化能、水溶性ビタミン(ビタミンC、葉酸、ビタミンB12)、脂溶性ビタミン(ルテイン+ゼアキサンチン、β-クリプトキサンチン、リコピン、カロテン、ビタミンA、ビタミンE)とした。その結果、AMD患者では、血清LPOの有意な上昇が認められて、その一方で、総抗酸化能、葉酸、β-クリプトキサンチン、ビタミンA、還元型CoQ10であるユビキノールの有意な低下がみられた。血清LPOは脂質の酸化状態を表すマーカーで、AMD患者が酸化ストレスを受けていることが示唆された。また抗酸化因子の低下がみられたことから、酸化ストレスによって消費された、あるいは抗酸化因子の不足によって酸化ストレスを受けることになった可能性が示唆された。本研究によって、AMD患者において、全身の酸化・抗酸化のバランスが崩れ、酸化ストレスの影響を受けていることが示され、病態に酸化ストレスが関与することが強く裏づけられた。今後、抗酸化因子をノックアウトした動物(SOD1ノックアウトマウスやビタミンCノックアウトマウス)を用いて、負荷実験・レスキュー実験を行うことで、病態の直接的な解明や加齢性眼疾患の治療・予防法の解明が期待される。
韓国における意思決定の多層性と夫婦間ジェンダー不平等:日本との比較

韓国における経済的資源配分とそれに関わる意思決定のメカニズムからみられる夫妻関係を把握するツールとして妻のためにつかうお金に注目し、分析を行った。その際、妻の就業形態変化を軸として、妻と夫個々人のために経済的資源がどのように配分されるのかに注目し、夫妻間の生活水準の変化を追った。夫妻の生活水準、夫妻間の生活水準の格差を把握する指標としては、家計費のなかで個人に配分される「個人のために使うお金」を用いた。分析に用いるデータは、F-GENS韓国パネル調査データであり、分析対象は736世帯である。分析は、就業形態変化パターン別の個人別消費、個人別貯蓄を、1)時系列推移、2)世帯年収増減、妻年収増減との関係、3)夫妻間格差の変化の三つの分析軸に沿って検討した。分析結果は以下のとおりである。第1に、妻の無職化グループにおいては、妻費および妻貯蓄を減少させるとともに、妻と夫のためにつかうお金における夫妻間格差を拡大させることが確認された。第2に、妻の有職化グループにおいて妻費と夫費の関係をみると、働きはじめて2年目の時点での夫費と妻費の差は観察された期間のなかでもっとも差が少なく、夫を100とした夫妻比からも夫妻間の格差がもっとも少ない。つまり、妻の有職化によって、夫妻間格差が改善されたことが確認された。第3に、無職から有職になったときの就業形態に注目して、妻費と夫費、妻貯蓄と夫貯蓄の関係をみたところ、妻が専業主婦からフルタイムとして働き始めた直後は、妻費、妻貯蓄は増加、夫費、夫貯蓄は減少している。また、その増加率が描くカーブは妻年収の世帯年収に占める割合とも動きが同様である。つまり、無職からフルタイムになったグループにおいて、妻費には妻年収の増加の影響および、働いていることの両方が影響しているといえよう。韓国における既存の夫妻間の意思決定研究は、主に消費決定は妻に、財産管理権は夫にという役割分担がなされていることを明らかにしている。筆者がかかわった最近の量的調査〔お茶の水女子大学F-GENS韓国(ソウル)パネル調査:第1年度報告書,2004〕でもこの関係は確認された。しかしながら、そうした役割分担はなぜ起こっているのか、また意思決定においては暗黙には誰の利益が優先されるのか、といった意思決定過程の多層性の分析はまだなされていない。したがって、本研究では結果としての役割分担ではなく、そのような役割分担に至る潜在的な権力関係を、意思決定のプロセスに注目し、質的に聞き取ることで、解明することを試みた。このため、分析対象を、韓国の首都圏に居住する夫妻年齢25歳から44歳とし、共働きカップル3組と妻が専業主婦のカップル3組(子供の有無は問わない)を選定し、深層面接法による質的研究方法を用いて調査を行った。特に注目された結果は、住宅に関する意思決定である。専業主婦世帯では、住宅購入の決定は夫がしていたが、共働き世帯では、住宅を買うか買わないか、家を建てる地域、時期などを、夫だけでなく、妻もともに協議して決定している。住宅を所有するために、妻の収入も資源となること、また居住地は、妻の今後の収入稼得見通しに影響することから、妻も住宅の共同の意思決定者になると考えられる。とはいえ、どのようにローンを組むか、どういう住宅に投資するかという具体的な事案になると、夫に委任する傾向が強いことも確認でき、財産的意思決定において妻が積極的意思決定者であるとは言えない状況もうかがえ、この点は今後の課題とする。
唾液腺リンパ上皮性癌に特異的にEBウィルス感染の分子病理学的解析

本研究実施によって、唾液腺リンパ上皮性癌(LEC)におけるEBVはLMP-1遺伝子を軸に初めて明らかにし得た。唾液腺LEC由来EBVには少なくとも二系統の地埋的変異が存在し、同遺伝子プロモータを含む多様な変異が腫瘍厳正に関与する可能性が示唆された。唾液腺LEC由来の単離遺伝子を再構成して試験管内でその他の由来LMP1遺伝子と比較したところ、顕著な差異がみいだされなかったものの、明らかにNFκB転写因子活性増加作用が確認されたので、同遺伝子の腫瘍細胞活性化に関与していることが証明された。しかし、同時に細胞増殖抑制も出現することが判明したので、この点はさらに検討中である。中国各地の施設と手術材料からのLEC細胞の単離をこころみてきた。細胞の維持は困難であったが、選択的リンパ球除去法とコラゲナーゼ細胞分散法とをとりいれることで、他種細胞の混入なしにLEC細胞を調整する方法を検討したところ、現在までに細胞単離後初期培養には成功して、LMP1およびLMP2A等のEBV遺伝子の発現と唾液腺導管上皮ならびに筋上皮細胞性格を確認できたが、株化までには至っていない。さらに、LECの背景病変としての可能性を検討するために、類似良性病変のリンパ上皮性嚢胞と良性リンパ上皮性病変症例をさらに収集して病埋組織学的ならびに免疫組織化学的、ウィルス学的な検討をおこなった。しかし、いずれの病変にもEBVの積極的な関与はなかった。したがって、LECの基礎疾患として、唾液腺炎を経過して発がんする経路は否定された。(1)DNA抽出とEBV遺伝子増幅:今年度は主として中国各地より収集したヒト唾液腺リンパ上皮性癌(LEC)症例のパラフィン包埋組織材料よりDNAを抽出し、PCR法によってLMP1遺伝子の全領域を中国20症例について決定した。ついで、LMP1遺伝子プロモータ全領域についても成功した。さらに、同様の方法で、EBNA1、BALF1、LMP2、EBERの適切なプライマー設計をおこない、次年度の完全長解読を目指している。(2)EBV遺伝子変異・多形性の検索:(2)項で準備されたPCR産物は直接シークエンス法により、それぞれ塩基配列を決定した。各PCR産物を連続site再構成し、最終的に全遺伝子配列を決定した。本年度に完成させた20例のLMP1およびそのプロモータの配列について、EBVの野生株B95.8をプロトタイプ対照として塩基クラスター解析をプロヒット教授の支援をえて実施し、サンプルのなかで共通性の高い領域と変化の大きい領域とをみいだし、すべての遺伝子に共通性の高い変異・多様性領域を腫瘍原性ととらえることの可能性を検討した。(3)LEC由来LMP1の細胞増殖活性の検討:上記のように決定したLMP1遺伝子のひとつをもちいて、293T細胞にトランスフェクトし、NF-kB活性の上昇することをみいだしたが、同時に細胞増殖抑制が生じることも判明した。(4)リンパ上皮性癌由来細胞の株化:上海で採取したLEC細胞を維持してその株化をこころみている。癌細胞にはEBV関連遺伝子が証明されているが、継代によりそのレベルが低下している。(5)リンパ上皮性嚢胞の症例検討:リンパ上皮性嚢胞が中国に多発することが判明しているので、LECの発症背景として、それらの臨床病理学的解析を開始した。(6)成果の発表:以上の成果の部は、第3回国際分子病理学シンポジウム(中国・昆明、8月)および2004年口腔顎顔面腫瘍基礎研究シンポジウム(中国・上海、11月)ほかにおいて発表した。(1)EBV遺伝子改変:前年度までに決定されたリンパ上皮性癌(LEC)LMP-

1遺伝子の症例を超えて共通性の高い変異・多様性領域をLEC特異的塩基配列とし、少なくとも5領域を独立にあるは組み合わせて野生株B95.8をテンプレートとしてもちいてsite-mutagenesis法でPCR増幅し、TAクローニングをおこない、今後のトランスフェクト実験の準備をおこなった。(2)LEC細胞の樹立:これまでに、中国各地の施設と手術材料からのLEC細胞の単離をこころみてきたが、細胞の維持は困難を極めていた。しかし、最近になって選択的リンパ球除去法とコラゲナーゼ細胞分散法とをとりいれることで、他種細胞の混入なしにLEC細胞を調整する方法を確立してきた。そこで、これらの方法による細胞培養法を、とくに症例の豊富な上海第二医科大学に依頼して導入してもらい、腫瘍細胞の多数系列樹立をめざした。今年度は三症例からの細胞単離を試み、初期培養を実施中である。(3)良性リンパ性病変およびリンパ上皮性嚢胞の検討:LECの背景病変としての可能性を検討するために、海外研究協力者の四川大学呉蘭雁助教授を招聰して、類似良性病変のリンパ上皮性嚢胞と良性リンパ上皮性病変症例を収集して病理組織学的ならびに免疫組織化学的、ウィルス学的な検討をおこなった。この結果、リンパ上皮性嚢胞はウィルス感染のない唾液腺炎から生じる病変で、LECの背景とは考えにくいことが判明した。(4)成果の発表:以上の成果の一部は、第2回アジア口腔外科病理学会(韓国・ソウル、4月)、中国東北三省口腔医学会(中国・ハルピン、9月)および2005年日中歯科医学大会(中国・上海、11月)ほかにおいて発表した。前年度に続いて、これまでに決定されたリンパ上皮性癌(LEC)LMP-1遺伝子の症例を超えて共通性の高い変異・多様性領域をLEC特異的塩基配列とし、少なくとも5領域を独立にあるは組み合わせて野生株B95.8をテンプレートとしてもちいてsite-mutagenesis法でPCR増幅し、TAクローニングをおこない、トランスフェクト実験を継続しておこなった。また、これまでに、中国各地の施設と手術材料からのLEC細胞の単離をこころみてきたが、細胞の維持は困難であったが、選択的リンパ球除去法とコラゲナーゼ細胞分散法とをとりいれることで、他種細胞の混入なしにLEC細胞を調整する方法を検討した。これらの方法による細胞培養法を、とくに症例の豊富な上海第二医科大学に依頼して導入してもらい、腫瘍細胞の多数系列樹立をめざした。今年度はさらに二症例からの細胞単離後初期培養を実施中であるが、株化までの成功をおさめていない。さらに、LECの背景病変としての可能性を検討するために、類似良性病変のリンパ上皮性嚢胞と良性リンパ上皮性病変症例をさらに収集して病理組織学的ならびに免疫組織化学的、ウィルス学的な検討を継続してきた。現在までの検討結果、リンパ上皮性嚢胞の発生には必ずしもHIV等のウィルス感染は必要なく、良性リンパ上皮性病変の浸潤リンパ球の構成結果から、いずれの良性病変もLECの発生母地とはなり難いことが示唆された。
顕昭著作を中心とした院政期歌論書・歌合判詞のデータベース化

本研究は、歌論書・歌合判詞の表現を帰納的に分析し、著者の意図するところを解明するために、最良の本文を基礎データに据え、幅広い利用に堪えうる歌論書・歌合判詞のデータベースを構築することを目的としている。なかでも、現在研究の対象としている六条家顕昭の著作を中心に取り上げ、顕昭の残した多くの歌論書・歌合判詞に含まれる表現の自在な検索を可能にするために、著作中の文字情報に意味づけを行いながらデータベース化することを目指してきた。昨年度までの基礎データ作成と伝本調査の作業を承けて、今年度は諸伝本の校合結果を反映させながら、基礎データの文字情報に意味づけを行った。歌論書・歌合判詞では『六百番陳状』『或所廿二番歌合』『若宮社歌合』『千五百番歌合』(顕昭判のみ)、注釈書では『古今集注』『拾遺抄注』『後拾遺抄注』『詞花集注』『散木集注』『五代勅撰』『顕注密勘』『袖中抄』について作業が完了している。従来は現行の活字本の本文のみを対象に用例の検索を行っていたが、今回の作業により、諸伝本の異同までをも検索の対象に含み込んだデータベースを構築することができた。文字情報に意味づけを行っているため、和歌・書名・人名のみならず、批評語などの用例検索にも有効であり、今後の論文執筆のための貴重な基礎資料となった。また、今年度も相愛大学の鈴木徳男先生のもとで開かれる「俊頼髄脳研究会」に参加し、諸伝本の校合を行いながら歌論書の本文を規定していく過程を学んだ。この研究会に参加していた歌論・歌合判詞の研究に携わる研究者と、データベース化に際して非常に有益な意見交換を行うことができた。なかでも、現在研究の対象としている六条家顕昭の著作を中心に取り上げ、顕昭の残した多くの歌論書・歌合判詞に含まれる表現の自在な検索を可能にするために、著作中の文字情報に意味づけを行いながらデータベース化することを目指す。今年度の作業は、基礎データ作成と、伝本調査が中心である。現時点で基礎データの作成が既に完了している作品は、歌論書・歌合判詞では『六百番陳状』『或所廿二番歌合』『若宮社歌合』『千五百番歌合』(顕昭判のみ)、注釈書では『古今集注』『拾遺抄注』『後拾遺抄注』『詞花集注』『散木集注』『五代勅撰』である。現在は『顕注密勘』の基礎データを作成中である。活字本を利用して、スキャナー及びOCRソフトにより本文を取り込み、校正を施して基礎データとしている。今後、『袖中抄』のデータ作成を行えば、予定していた範囲の基礎データ作成が終わる。また、伝本調査の一環として、国文学研究資料館蔵マイクロフィルム資料の紙焼写真32点を取り寄せた。これ以外の伝本については、調査先にてデジタルカメラによる撮影を行うなどして収集作業を継続する。さらに、相愛大学の鈴木徳男先生のもとで開かれる「俊頼髄脳研究会」に参加し、諸伝本の校合を行いながら歌論書の本文を規定していく過程を学んだ。この研究会には歌論・歌合判詞の研究に携わる研究者が複数参加しているので、データベース化に関する意見交換を行うこともできた。来年度は、諸伝本の校合結果を反映させながら、基礎データの情報に意味づけを行っていく。
タウニュートリノ検出による長基線ニュートリノ振動の研究

OPERA実験で使用するエマルションは富士フィルム社により機械塗布の手法で大量生産されるものであり、乳剤層の厚さ、感度の均一性が極めて高い。そのため電離の測定による粒子識別が有効に機能すると考えられる。その能力を検証するためにKEKπ2ビームラインにて1.2GeV/cの正電荷ビームをエマルションに照射し、自動飛跡読み取り装置の信号強度を分析することによって、その中の陽子と荷電パイ中間子の2成分が電離の違いにより分離できることを示した。その結果をNuclear Instruments and Methods in Physics Researchに投稿、掲載された。この手法を発展させることでチェンバー内で静止する荷電パイ中間子とミュー粒子の区別も可能であると考えられ、それを検証するためのテスト実験をKEKで行った。これはOPERA実験における主要なバックグラウンドである荷電チャーム粒子生成事象を、ミュー粒子を同定することで取り除くことに有効である。また、放射線医学総合研究所の炭素ビームを使用し、自動飛跡読み取り装置を素粒子物理だけでなく原子核物理核や放射線医学あるいは宇宙物理学の研究分野にも適用するための基礎研究を2003年4月から開始し、エマルションチェンバーを使った核種の識別や読み取った大量の飛跡情報を解析するためのソフトウェアの開発などを行っている。OPERA実験の主要なバックグラウンドはビームの主成分であるミュー・ミュートリノによる荷電チャーム粒子の生成事象である。これらの大部分はミュー粒子が十分に大きなエネルギーをもっており、エマルション(鉛ECC)ターゲットの下流に置かれたミュー粒子識別器でニュートリノ反応点から発生したミュー粒子を同定することが可能であるため容易に取り除くことができる。ミュー粒子のエネルギーが低い場合にはエマルションで停止してしまうために、その識別はエマルションの解析側に委ねられる。そこで2002年3月よりパイ中間子とミュー粒子の質量差によって生じる電離の差を測ることによってそれらの粒子を識別する能力を調べるためのテスト実験をKEKπ2ビームラインで行ってきた。解析は現在進行中である。同時に自動飛跡読取装置による電離の測定能力を調べるために、1.2GeV/cの正電荷ビームを同じKEKπ2ビームラインで照射し解析した結果、そこに含まれる陽子とパイ中間子の2成分が電離の違いできれいに区別でき、さらに電磁多重散乱によって運動量と速度の積も理論どおりの精度で測定できることが分かった。この結果は現在論文として投稿準備中である。さらにハドロンの2次反応によるバックグラウンドを系統的に調べるためにKEKπ2ビームラインで負電荷の1,2,4GeV/cのビームをエマルションに照射し、こちらも現在解析中である。
non-canonical抗原提示経路を介して抗腫瘍効果を発揮するRNAワクチン

我々はnon-canonical抗原提示経路を経るように抗原の運命を指定することができる「Artificial Designed Sequence (ADS)」ペプチド配列構造を創製した。本研究では、このADSとB16-F10マウスメラノーマ細胞のネオエピトープ(Obsl1 T1764M)などを、RNAワクチンの枠組みに組み込みRNAワクチンを作製する。RNAワクチンの免疫賦活化能力をin vitro、in vivoの両面から定量的に評価し、ネオエピトープがnon-canonical抗原提示経路で処理される事によって、腫瘍免疫能力を増大させ、強力に抗腫瘍効果を発揮できる事を明らかにする。
抜歯創治癒過程の初期血管新生に関する研究

血管形成過程では,基底膜を介して互いに接触する血管内皮細胞と周皮細胞の相互作用が重要な役割を演じている.この相互作用は血管系を制御する因子群や局所の酸素分圧などの血管内外環境によって種々の修飾を受ける.現在,口腔領域の創傷治癒にともなう血管,腫瘍の進展にともない形成される血管,および血管性腫瘍について,血管形成過程と血管内外環境との関連性について検討している.血管性腫瘍のうち口腔領域で高頻度に認められ,成因が不明である小葉状毛細血管腫(lobular capillary hemangioma)について,この病変の進展に重要なovoid cellsにおける血管新生因子のAngiopoietinに対する受容体Tie2の発現を学術論文にて報告した.創傷治癒にともなう血管形成については,ラット上顎臼歯部抜歯創の抜歯直後から新生骨形成開始までの初期治癒過程を経時的に観察し,血管形成の開始および新生血管網の構築経過について,特に周皮細胞の動態に着目して免疫電顕的に検索した.凝血期では凝血塊周囲に基底膜と周皮細胞に囲まれた既存の血管が認められたが顕著な増殖性変化はみられなかった.肉芽組織期には窩底部を中心に線維芽細胞様細胞と共に,内皮細胞のみから構成された新生血管,周皮細胞の細胞質突起の樹枝状の増殖が多数認められた.また,抜歯窩の隣接骨髄の骨内膜に顕著な肥厚,増殖を認めた.窩側壁の残存歯根膜中の血管には明らかな増殖性変化はみられなかった.仮骨期には抜歯窩全体に多数の新生骨梁の形成が認められ,骨梁間に周皮細胞に囲まれた血管を少数認めた.以上,周皮細胞の動態が血管形成の経過を反映する有用な指標となることを学会報告した.創傷治癒にともなう血管形成での成長因子と受容体の発現については,切歯の抜歯窩を用いWestern blottingおよびタンパク質の定量により検索し,引き続きangiogenesisとvasculogenesisの関与を追求している.抜歯創治癒過程初期の血管の形成と局在性の観察を目的として,ラット上顎臼歯の抜歯窩の経時的変化を病理組織学的,免疫組織化学的,レクチン組織化学的に検索し以下の知見を得た.抜歯窩に増殖する線維芽細胞様細胞は抜歯窩周囲組織の特に窩壁に残存する歯根膜組織に由来すると考えられている.今回の検索では抜歯直後から抜歯窩に隣接する骨髄の骨内膜がαSMA陽性線維の増生を伴って顕著に肥厚していた.同時に新生肉芽組織中にはαSMA陽性の線維芽細胞様細胞の顕著な増生が認められた.残存歯根膜組織には顕著な増殖性変化を認めず,抜歯窩に増殖する線維芽細胞様細胞の由来は隣接骨髄の骨内膜の細胞が主体をなす可能性が示唆された.抜歯窩に新生する血管内皮は窩壁に残存する血管の断端,もしくは血流中の血管内皮前駆細胞に由来すると考えられている,今回の検索からは血管内皮の由来は明らかではなかったが,新生血管内皮の周囲の細胞(周皮細胞)が新生肉芽組織中に増殖するαSMA陽性細胞に由来する可能性が示唆された.線維芽細胞様細胞および血管の増生が窩壁から凝血塊中心に向かって進行すること,加えて術後の骨内膜の肥厚増殖が,抜歯窩に最も近隣する骨面で顕著なことから凝血塊自体にそれらの増殖を促進する因子が含まれていることが示唆され今後の検討が必要と考えられた.術後10日目に至り新生骨梁周囲にマクロファージ(破骨細胞)が初めて出現することから,この時期に新生骨髄中の血流が確立するものと考えられた.この内容は第91回日本病理学会総会にて発表の予定である.血管形成過程では,基底膜を介して互いに接触する血管内皮細胞と周皮細胞の相互作用が重要な役割を演じている.この相互作用は血管系を制御する因子群や局所の酸素分圧などの血管内外環境によって種々の修飾を受ける.現在,口腔領域の創傷治癒にともなう血管,腫瘍の進展にともない形成される血管,および血管性腫瘍について,血管形成過程と血管内外環境との関連性について検討している.血管性腫瘍のうち口腔領域で高頻度に認められ,成因が不明である小葉状毛細血管腫(lobular capillary hemangioma)について,この病変の進展に重要なovoid cellsにおける血管新生因子のAngiopoietinに対する受容体Tie2の発現を学術論文にて報告した.創傷治癒にともなう血管形成については,ラット上顎臼歯部抜歯創の抜歯直後から新生骨形成開始までの初期治癒過程を経時的に観察し,血管形成の開始および新生血管網の構築経過について,特に周皮細胞の動態に着目して免疫電顕的に検索した.凝血期では凝血塊周囲に基底膜と周皮細胞に囲まれた既存の血管が認められたが顕著な増殖性変化はみられなかった.肉芽組織期には窩底部を中心に線維芽細胞様細胞と共に,内皮細胞のみから構成された新生血管,周皮細胞の細胞質突起の樹枝状の増殖が多数認められた.また,抜歯窩の隣接骨髄の骨内膜に顕著な肥厚,増殖を認めた.窩側壁の残存歯根膜中の血管には明らかな増殖性変化はみられなかった.仮骨期には抜歯窩全体に多数の新生骨梁の形成が認められ,骨梁間に周皮細胞に囲まれた血管を少数認めた.以上,周皮細胞の動態が血管形成の経過を反映する有用な指標となることを学会報告した.

創傷治癒にともなう血管形成での成長因子と受容体の発現については,切歯の抜歯窩を用いWestern blottingおよびタンパク質の定量により検索し,引き続きangiogenesisとvasculogenesisの関与を追求している.
微粒子プラズマ中の波動と物質創製に関する研究

本年度は、九州大学システム情報科学研究院電子デバイス工学部門にて、多孔質超低誘電率層間絶縁膜作製法の開発に取り組むとともに、ドイツマックスプランク研究所(G.Morfill教授のグループ)との共同研究で、強結合微粒子プラズマ中の熱伝導及び自己拡散に関する研究を行った。得られた成果の一部を投稿論文としてまとめ、国際会議及び学会にて発表を行った。以下に主な研究成果を記述する。1)プラズマCVD法を用い、比誘電率(1.5-2.5)の多孔質絶縁膜の作製に成功した。有機シリコン系の材料ガスを高周波放電により解離し、活性粒子間の気相反応によりプラズマ中でナノ微粒子を生成した。放電をパルス化することで微粒子サイズを制御し、そして放電オフ期間を利用して生成したナノ微粒子を基板上に輸送し膜形成させた。膜は構造物としてのナノ微粒子及びそれらを接着する活性粒子種から成り、ナノサイズの空孔を有していた。膜質(誘電率、強度)の最適化を目指し、基板温度を変化させ基板に到達するナノ微粒子及び活性粒子量をコントロールした。本研究の成果を踏まえ、多孔質超低誘電率層間絶縁膜作製技術を米国に特許申請した。2)微粒子プラズマの熱伝導及び自己拡散に関する研究を行った。プラズマ中にミクロンサイズの微粒子を混入し微粒子プラズマを生成した後、パワー変調(ランダム周期)したレーザーをある領域の微粒子にのみ照射することで局所加熱を行った。微粒子の熱運動を時空間的にフーリエ解析することで熱エネルギーの空間分布を測定し、熱伝導係数の算出を行った。また、微粒子の平衡点からの二乗変位の時間発展を計算することで、自己拡散係数の算出を行った。現在、これらの研究成果をまとめ、Phys. Rev. Lettに論文投稿中である。本年度は、当初の予定通り最初の半年間、ドイツマックスプランク研究所G.Morfill教授のグループにて、強結合微粒子プラズマ中における波動伝播実験及びシミュレーションを行った。また、後半の半年間は、九州大学システム情報科学研究院電子デバイス工学部門にて、有機シリコン材料を含むプラズマ中でのナノ粒子の核発生・成長機構に関する研究を行った。得られた成果の一部は投稿論文としてまとめ、国際会議及び学会にて発表を行った。以下に、主な研究成果を記述する。1)微粒子プラズマの状態遷移(固体-液体遷移)に伴う熱励起波のスペクトルの変化を観測した。プラズマ中にミクロンサイズの微粒子を導入することにより微粒子プラズマを生成し、微粒子のランダム運動を時空間的にフーリエ解析することで熱励起波のスペクトルを測定した。微粒子の熱運動に起因する温度が上昇するにつれて(固体から液体への遷移に伴い)、短波長モードの横波が徐々に消え失せると供に、音波的性質を持つ短波長モードの縦波が励起されてくる様子を観測した。現在、本研究の成果をまとめるべく論文作成中である。2)有機シリコン材料を含むプラズマ中でナノ微粒子の発生及び成長過程を観測した。容量結合型高周波放電を用いてAr希釈した材料を解離・活性化し、気相中でナノ微粒子を作製した。生成された微粒子のサイズ及び密度を、その場測定するためにレーザー散乱計測を行った。具体的には、放電終了直後の微粒子の凝集現象から、数十ナノ以下の微粒子のサイズ及び密度を計測した(凝集散乱法)。また、散乱光の偏光強度比から、数十ナノ程度の微粒子のサイズを測定し(散乱比法)、先の凝集散乱法で得られたサイズとのクロスチェックを行った。これらのレーザー散乱計測法により、代表的な微粒子生成の放電条件下において、ナノ微粒子のサイズ成長過程が放電時間に対し比例的であることを明らかにした。
デジタル情報家電産業における技術知識創造力の企業組織論的研究

1.デジタル情報家電製品は価格下落スピードが速く,また製品市場が予測を超える速さでグローバルに拡大する。この厳しい時間条件に適合できない企業は,事業の継続自体が困難になる。しかし逆に,製品開発と量産立ち上げの迅速化,しかもそれをグローバルに展開する組織能力を発揮できる企業は,モジュラー型製品においても技術差異化戦略は有効である。この「時間軸の競争能力」の構築には,水平分業型ではなく統合型組織が適合的であり,その潜在力を意識的に開拓することが有効であることを,松下電器の統合型プラットフォームの開発過程を通じて確認した。2.半導体製造プロセスの性格と製造プロセス開発過程の特質に関する研究を行った。わが国半導体の国際競争力の弱さに関する通説は二つある。(1)設計と製造を企業内に統合するIDM型は非効率性だと指摘する議論、(2)半導体製造プロセスは工程間相互依存性の弱いモジュラー型工程アーキテクチャであり、しかも日本の装置メーカーがプロセスレシピ付き装置を海外に販売するので(装置の汎用性論)、半導体産業では資本力があれば容易にキャッチアップできる、以上である。以上の議論に関わり半導体企業の製造プロセス技術者へのヒアリングを通じ以下を確認した。(1)半導体プロセス開発には設計とプロセス開発技術者の緊密な調整を必要とし、それはIDM型企業の組織的優位性を示唆する。しかし、日本のIDM企業には組織内連携が放置され、設計か要素技術のいずれかの発言力が強く十分な相互調整を許容しない事例が多く、優位性を実現できていない。(2)半導体の各工程は通説とは逆に相互依存関係が極めて強い。「装置を購入して並べれば半導体の効率的生産は可能」という認識はプロセス開発現場の事実とはまったく合致しない。1デジタル情報家電製品においては,新しい製品技術の市場立ち上がりから比較的短期間に,かつ国内ばかりかグローバルに,製品技術のキャッチアップ,競合企業の参入が進む。その背後には製品技術のモジュラー的特質がある。その帰結は,価格下落スピードがかつてなく速いこと,および製品市場規模が予測を超えるスピードで拡大すること,この二つである。2この市場的,技術的環境はデジタル情報家電に独特であり,この環境条件に適合する企業行動をとれない企業は,価格下落スピードに立ち遅れ,新製品技術開発で先行していたとしてもその開発投資を回収できず,技術的差異化戦略の継続自体が困難になる。しかし逆に,製品開発スピードの迅速化,量産立ち上げスピードの迅速化,しかも国内から海外市場向けへと順次立ち上げるのではなく迅速かつ同時に量産を立ち上げる世界同時立ち上げの実行,急速な市場拡大に後追いする生産能力拡大ではなくグローバル市場の拡大を先取する投資行動をとるならば,モジュラー製品においても,日本企業の製品技術差異化戦略は有効であり,開発投資の早期回収,利益実現,ブランド強化,競合企業参入抑制,次世代技術開発投資の,好循環を追求可能である。3このような「時間軸の竸争力」を構築する上では,水平分業型ビジネスモデルに傾斜するのではなく,垂直統合によるセット部門とデバイス部門の開発ターゲット・ロードマップ・技術情報の共有が有効であることを事例研究によって確認した。また,製品開発と製品製造部門の垂直的な組織的連携が迅速な新製品量産立ち上げに有効である。4デジタル情報家電において製品開発スピード,製品機能の進化,製造原価低減,製品小型化,省電力化を左右する重要デバイスとしてシステムLSIがある。このシステムLSIとこれを組み込む製品開発の間の垂直的連携が,デジタル情報家電の時間軸の競争力構築に有効であることを確認した。デジタル家電製品は,その製品アーキテクチャー特性がもたらすグローバル競争圧力の強さ,およびデバイス生産において規模の経済性効果が大きいこと,さらに主要デバイスである半導体において微細加工の世代進行に伴うコスト低減効果が大きいこと,などを特徴とする。

これらの要因を背景として,当該製品価格は下落スピードが著しく速く,この下落スピードに対して後手に回ると利益獲得が困難になるばかりか,開発費用の回収さえ危うくなり,次の技術開発に必要な資金力を失うという特質を持つ。それゆえ,デジタル家電における有効な競争行動は,製品開発・新機種開発においても開発された製品・新機種の量産移行においても,価格下落に先行しうるだけの経営の迅速性を確保するものでなければならない。平成17年度の研究では以上の競争構造的特質を摘出した。平成18年度には,この競争行動の先進事例となる企業行動を取り上げ,デジタル家電向けシステムLSIの開発過程を事例分析した。発見された事実は,その迅速かつ効果的な開発過程においては,企業グループ・企業各部門間に分散する経営知識・人的資源を組織の枠を超えて効果的に融合する組織対応を意識的にとったことが決定的な成功要因となったということである。デジタル家電製品アーキテクチャーが示唆する水平分業型ビジネスモデルとは対照的に,開発過程に関して本研究が示したものは,製品部門のシステム知識と半導体部門の設計・プロセス知識の融合,さらにはそれら各製品領域ごとの知識創造を製品間にまたがる統合知識(プラットフォームの開発)へ集約することを容易にする統合型組織活動の有効性である。わが国半導体(DRAMとシステムLSI)の国際競争力の弱さを説明する通説は次の二つである。(1)設計と製造を企業内に垂直統合するIDM型の非効率性(設計専業ファブレスと製造専業ファウンドリの水平分業型の効率性)を指摘する議論、(2)半導体製造プロセスは、各製造工程相互の依存性が弱く(モジュラー型工程アーキテクチャ論)、しかも技術力の高い日本の装置メーカーがプロセスレシピ付き装置を海外競合企業に販売するので(装置の汎用性論)、資本力があれば容易に高い競争力を達成できる、以上の2つである。平成19年度の研究では、以上の議論に関わり半導体企業の製造プロセス技術者へのヒアリングと文献研究を実施し、以下の研究成果を得た。(1)半導体プロセスの技術特性ゆえに、競争力のあるプロセスの開発には設計とプロセス開発技術者の調整を必要とし、それはIDM型企業の優位性を示唆する。しかし、日本のIDM企業には設計とプロセス開発の組織内連携が放置され、設計か要素技術のいずれかの発言力が強く十分な相互調整を許容しない事例が多く、IDM型の優位可能性を実現できていない。(2)半導体の各工程は通説とは逆に相互依存関係が極めて強いことが、ヒアリングにより明らかになった(半導体プロセスは典型的なインテグラル型)。競争力ある新規の製造プロセス開発には、設計とプロセス開発の間ばかりでなく、各種の要素技術者がインテグレーション技術者に媒介されて緊密に協調する必要がある。装置を並べれば生産可能という認識はプロセス開発現場の事実と合致しない。以上の点が明らかにされた。
触媒分子反応工学:グリーン化学プロセスの構築に向けて

本領域は、触媒化学と触媒反応工学の空白を埋めるため、ナノとマクロを結ぶ新しい学理、触媒分子反応工学、の構築を目的として、平成13年度から15年度までの3年間にわたって、班員個々の研究を実施するだけでなく、班横断型の共同研究を推進してきた。また、領域内でのミニシンポジウムを頻繁に開催して、触媒分子反応工学の体系化をめざした議論を展開し、さらに、化学工学会や触媒学会等において班員個々の研究発表や展望・依頼講演等を行い、またこれら学会との共催・連携のもとにシンポジウム等を開催して成果の公表に努めてきた。平成16年度においては、国際的に情報を発信する場として、化学工学会が主催する第10回アジア太平洋化学工学会議(北九州市、10月17日から21日)を選択し、3年間の研究成果の集大成を14名の班員が発表した。具体的には、同会議の主要セッションの一つである反応工学セッションの企画と運営を本領域の班員が担当し、個別の研究成果を班員が発表するだけでなく、第1班班長の五十嵐教授がキーノート講演で触媒分子反応工学の体系化の成果をまとめて講演を行ない、出席した多くの研究者から賞賛を受けた。前領域代表名古屋大学名誉教授服部忠と高橋は、文部科学省において本研究の事後評価に臨み、過去3年間の研究成果と本年度の中間報告を行なった。その結果、良好な評価をいただいた。現在、触媒分子反応工学を体系化した教科書を発行すべく準備を進めている。2年後をめどに刊行する予定である。このように、本領域研究を1年間継続することにより、多くの成果を得たと考えられる。グリーン・ケミカル・プロセス構築のための触媒分子反応工学の体系を創成することを目的として、以下の項目について研究を推進した。(1)構造体触媒による反応場の創出:「構造体触媒における反応場の創出」とのテーマに向けて伝熱特性を高めたプレート型などの構造体触媒(五十嵐、亀山)、分離能を高めた膜反応器(増田、草壁、上村)、燃料電池型反応器(山中、竹平)における検討を行った。これらの内、本年度既に特許出願中の成果もあり、研究は着実に進展している。(2)反応場による触媒機能の制御:「触媒分子反応工学の中で、触媒機能を最大限に引き出すための反応場の効果を明らかにすること」の目的に対して、反応場が触媒反応に及ぼす影響、実験室レベルの知見の工業装置規模や操作方法への拡張、触媒内部における構造および機能の実現に関して検討した。(3)グリ.ーン・プロセスのための触媒反応場設計:グリーンケミストリーの観点から新規化学プロセス(ケトン・アルデヒドの選択還元反応、カーバメート合成、水蒸気改質触媒)のための触媒設計において、有望な触媒系がそれぞれ提案された。また、処理技術のための環境触媒(ディーゼル排ガス浄化、水中の亜硝酸性窒素分解、高度脱硫・脱窒素)に関しては実用化を見据えての反応場制御、反応器設計、劣化抑制対策についての検討が行われた。さらにこれらの触媒および反応場設計を推進するための手段として、大規模系の量子化学計算の高速化技術が開発された。また、この新しい学問領域の創成を推進するため研究成果を第三者的な視点を導入して評価し、研究の推進状況のチェック・アンド・レビューを計3回実施した。(第1回平成13年10月19日(金)20日(土)名古屋、第2回平成13年12月14日(金)15日(土)鹿児島、第3回平成14年1月30日東京)本領域では、グリーン・ケミカル・プロセス構築のための触媒分子反応工学の体系を創成することを目的として、以下の3つの班を設けて、研究を実施した。(1)構造体触媒による反応場の創出(五十嵐、亀山、増田、草壁、上村、山中、竹平)(2)反応場による触媒機能の制御(高橋、上野、相田、椿、岸田、田川、尾上)(3)グリーン・プロセスのための触媒反応場設計(服部、荒井、片田、林、西山、永井、久保)領域全体としては、初年度においては「既往の知見の共有」をテーマとして3回の全体会議を開催したのに引き続き、本年度は「共同研究の推進と研究の相互評価」をテーマとして以下の活動を行った。1.共同研究の推進:次の8件の共同研究に補助を行った。(1)薄膜化技術の構造体触媒調製への展開(徳島大、九大院),(2)非平衡反応場を活用したメタンの高効率改質(千葉工大、名大院、鹿児島大、八戸工大、工学院大、名大院),(3)バイモダル構造触媒のナノ構造制御(富山大、九大院),(4)SiO_2担持ZrO_2およびSnOx触媒の活性表面積測定(神戸大、鳥取大),(5)機能分離型2元金属触媒の設計と不飽和カルボニル化合物の選択水素化(神戸大、九大院),(6)プレート型Pd-Zn合金触媒反応器を用いたメタノール水蒸気改質による高効率水素製造プロセスの開発(北大院、八戸工大),(7)ニューラルネットによる触媒反応場の劣化予測(愛知工大、名大院、鳥取大)2.研究の相互評価:評価委員および班友による第3者的な視点を導入した評価の他に、アンケート方式により、班員相互の研究評価を実施した。3.前2者の目的を達成するため、全体会議を2回、学会共催のシンポジウム2回、領域内のミニシンポジウム6回、開催した。

本領域では、グリーン・ケミカル・プロセス構築のための触媒分子反応工学の体系を創成することを目的として、(1)構造体触媒による反応場の創出、(2)反応場による触媒機能の制御、(3)グリーン・プロセスのための触媒反応場設計の3つの班を設けて、研究を実施した。領域全体としては、初年度は「既往の知見の共有」を、前年度は「共同研究の推進と研究の相互評価」をテーマとしたのに続き、本年度は「研究の総括と体系化」をテーマとして以下の活動を行った。1.共同研究の推進:次の6件の共同研究に補助を行った。(1)薄膜化技術の構造体触媒調製への展開(徳島大、九大院),(2)特殊反応場を活用したメタンの高効率改質(千葉工大、名大院、鹿児島大、八戸工大、工学院大、広島大),(3)固体触媒マイクロリアクターを用いた特殊反応操作による非平衡場の創出(東工大院、九大院、東京農工大、鹿児島大),(4)新規構造体触媒構築を目的としたマイクロチャンネル内への触媒調製法の開発(名大院、九大院、北大院、広島大),(5)プレート型Pd-Zn合金触媒反応器を用いたメタノール水蒸気改質による高効率水素製造プロセスの開発(北大院、八戸工大、工学院大),(6)ニューラルネットによる触媒反応場の劣化予測(愛知工大、名大院、鳥取大)2.触媒分子反応工学の体系化:触媒分子反応工学の体系について集中的に議論を行うため、合同ワークショップを開催し、試案をまとめた。3.上記の目的を達成するため、全体会議、学会共催のシンポジウム、領域内のミニシンポジウム等を計8回開催した。本領域は、触媒化学と触媒反応工学の空白を埋めるため、ナノとマクロを結ぶ新しい学理、触媒分子反応工学、の構築を目的として、平成13年度から15年度までの3年間にわたって、班員個々の研究を実施するだけでなく、班横断型の共同研究を推進してきた。また、領域内でのミニシンポジウムを頻繁に開催して、触媒分子反応工学の体系化をめざした議論を展開し、さらに、化学工学会や触媒学会等において班員個々の研究発表や展望・依頼講演等を行い、またこれら学会との共催・連携のもとにシンポジウム等を開催して成果の公表に努めてきた。平成16年度においては、国際的に情報を発信する場として、化学工学会が主催する第10回アジア太平洋化学工学会議(北九州市、10月17日から21日)を選択し、3年間の研究成果の集大成を14名の班員が発表した。具体的には、同会議の主要セッションの一つである反応工学セッションの企画と運営を本領域の班員が担当し、個別の研究成果を班員が発表するだけでなく、第1班班長の五十嵐教授がキーノート講演で触媒分子反応工学の体系化の成果をまとめて講演を行ない、出席した多くの研究者から賞賛を受けた。前領域代表名古屋大学名誉教授服部忠と高橋は、文部科学省において本研究の事後評価に臨み、過去3年間の研究成果と本年度の中間報告を行なった。その結果、良好な評価をいただいた。現在、触媒分子反応工学を体系化した教科書を発行すべく準備を進めている。2年後をめどに刊行する予定である。このように、本領域研究を1年間継続することにより、多くの成果を得たと考えられる。
『瑜伽師地論』に見られる瑜伽行派の思想的発展について

瑜伽行派の基本典籍である『瑜伽師地論』のうち,最古層の属すると考えられている『菩薩地』と,その思想を発展的に解釈した「摂決択分中菩薩地」との思想的関係について,昨年度の『菩薩地』「真実義品」の校訂テキスト作成に引き続き,本年度は「摂決択分中菩薩地」「真実義品決択」の部分校訂テキストを作成した.その校訂テキストに基づき,内容を考察した結果,初期の瑜伽行派の思想的発展について以下の結論を得た.2.『菩薩地』で説かれ,その後の『大乗荘厳経論』を初めとする諸文献に継承された「四尋思・四如実智」という観法の内容の変化に着目し,『菩薩地』と『荘厳経論』以降の文献の間に見られる思想的な飛躍を指摘する従来の定説に対して,「摂決択分」の五事説に見られる記述を両文献の間の思想的発展過程を示す資料として位置づけることができること,またその記述が,瑜伽行派の思想を理解する上で重要な概念である「転依」と「四尋思・四如実智」という観法を結びつけて理解するための素地を与えたことを明らかにした.これにより従来,思想史的位置づけが曖昧であった『菩薩地』の思想を,珠伽行派の思想史の中で連続性のあるものとして理解しうることを指摘した.本研究テーマに関して,本年度は瑜伽行派の基本典籍である『瑜伽師地論』のうち,最古層に属すると考えられている『菩薩地』と,その思想を発展的に解釈した「摂決択分中菩薩地」との思想的関係について,新たな校訂テキストを作成し,考察した結果,以下の結論を得た.1.『菩薩地』に関して,従来利用されていなかった新たな写本を使用し,第四章「真実義品」の改訂テキストを作成した.その際,写本系統の一部が明らかになった.2.『菩薩地』「真実義品」で説かれる,言語表現の基体でありながら,勝義として言語表現し得ない実在(vastu)に関して,その学説が「摂決択分」で五事説により,分析されていること,また三性説が五事説を前提に成立していることを指摘した.その結果,『菩薩地』の実在(vastu)に関する学説→五事説→三性説という思想史的発展を結論付けた.3.『菩薩地』「真実義品」で実在(vastu)に関して説かれる二つの学説,「実在(vastu)が言語表現し得ないことに関する論証」と「分別から生じるvastu」が,「摂決択分」において継承され,発展していく過程を考察した.その結果,この二つの学説に関しては,『菩薩地』「真実義品」,の学説は,「摂決択分」で五事説と関連して説かれる箇所では忠実に継承されているのに対して,三性説と関連して説かれる箇所では基本的な点で変化していることが明らかになった.瑜伽行派の基本典籍である『瑜伽師地論』のうち,最古層の属すると考えられている『菩薩地』と,その思想を発展的に解釈した「摂決択分中菩薩地」との思想的関係について,昨年度の『菩薩地』「真実義品」の校訂テキスト作成に引き続き,本年度は「摂決択分中菩薩地」「真実義品決択」の部分校訂テキストを作成した.その校訂テキストに基づき,内容を考察した結果,初期の瑜伽行派の思想的発展について以下の結論を得た.2.『菩薩地』で説かれ,その後の『大乗荘厳経論』を初めとする諸文献に継承された「四尋思・四如実智」という観法の内容の変化に着目し,『菩薩地』と『荘厳経論』以降の文献の間に見られる思想的な飛躍を指摘する従来の定説に対して,「摂決択分」の五事説に見られる記述を両文献の間の思想的発展過程を示す資料として位置づけることができること,またその記述が,瑜伽行派の思想を理解する上で重要な概念である「転依」と「四尋思・四如実智」という観法を結びつけて理解するための素地を与えたことを明らかにした.これにより従来,思想史的位置づけが曖昧であった『菩薩地』の思想を,珠伽行派の思想史の中で連続性のあるものとして理解しうることを指摘した.
多能性幹細胞による心筋再生治療実現のための集学的多層組織化移植片の構築

初年度は、マウスES細胞由来心臓組織シートの積層化を試みた。マウスES細胞からの系統的分化誘導法(Yamashita,Nature 2000/FASEB J 2005)を用いてそれぞれ分化誘導した心筋細胞・内皮細胞・血管壁細胞を、温度感受性培養皿を用いてシート状に再構築した構造物の作製を、以前のわれわれの報告に準じた方法にて行った(Masumoto、Stem Cells 2012)。次に、その構造物のさらなる積層化のため、ゼラチンハイドロゲル粒子をそれぞれのシート間に投与し、in vitroにて積層化しつつ培養を継続することにより、最大1000μmの厚みをもち、かつ自己拍動を有する積層化構造物を形成することができた。免疫染色では、この構造物内の心筋細胞・内皮細胞が中心壊死をきたすことなく生存し、厚みおよび生物学的活性を有した移植片として得られていることが確認された。この移植片のラット心筋梗塞モデルへの移植により、従来の非積層化シートに比べ、生存移植細胞が多く残存していることおよび、心機能回復効果がより高いことを示した(AHA 2013 abstract)。
歩行機能再建を目指した外骨格型ロボットシステムによるニューロリハビリテーション

本研究では歩行リハビリテーションを目的とした装着可能な外骨格型ロボットを開発するとともに,ロボットシステムのリハビリテーション臨床を通じ,神経・筋機能の回復過程における生理的基礎データを得て,ヒトの2足歩行機能の再建メカニズムを神経・筋システムから医工学的に解析することを目的とした.3年間の研究期間を通じて以下を行った.(1)市販の脊髄損傷者用歩行装具をベースに、制御性に優れる小型ACリニアアクチュエータを両膝関節および股関節に組み込んだ外骨格型歩行ロボットシステムを構築した。このシステムを用い、胸髄完全損傷者を対象にトレッドミル上歩行実験を実施し,歩行動作並びに歩行関連筋の活動量を計測した.その結果、遊脚期における膝関節回りの強制的屈曲伸展動作により直接筋長変化がもたらされる大腿筋群,腓腹筋に筋電変化を認める被験者が多いことが判明し歩行CPGに対する伸張反射効果と考えられた.(2)バネと電磁石を組合せた足関節外乱刺激デバイスを開発し、脊髄損傷者を対象に筋電応答を調べた。足関節伸張刺激の角度変位量ならびに速度は,1020deg,100-300deg/sec程度とした。その結果,股関節伸展位姿勢(立位・静的)は,他の姿勢と比較し伸張反射を高めること、振幅モジュレーションは脚を振り出した動的状態で変化すること、等を見出した。また,同様の傾向を健常被験者群にも見出した.脊髄損傷者が高位中枢と麻痺下肢筋肉間の神経接続を失っていることを考えると,本結果の基礎的メカニズムとして,股関節角度変化による求心性入力変化を考えることが可能であった.(3)上記の外骨格型ロボットならびに足関節外乱デバイスのCPGに対する効果をさらに発展させ,車椅子のフットレスト部を直動型アクチュエータにて長軸方向に動作させ、回転運動に変換させることで,足関節に伸張反射運動を与えるデバイスを開発した.さらに,足関節に対して伸張反射を与えることで歩行CPGの応答解析実験を中心に行った.下肢の運動機能に完全麻痺を持つ脊髄損傷者を対象に足関節運動を実施したところ,下肢諸筋のリズミカルな筋活動ならびに下腿血流量増加が引き起こされることを見出した.本研究では歩行リハビリテーションを目的とした装着可能な外骨格型ロボットを開発するとともに,ロボットシステムのリハビリテーション臨床を通じ,神経・筋機能の回復過程における生理的基礎データを得て,ヒトの2足歩行機能の再建メカニズムを神経・筋システムから医工学的に解析することを目的とした.3年間の研究期間を通じて以下を行った.(1)市販の脊髄損傷者用歩行装具をベースに、制御性に優れる小型ACリニアアクチュエータを両膝関節および股関節に組み込んだ外骨格型歩行ロボットシステムを構築した。また,同様の傾向を健常被験者群にも見出した.脊髄損傷者が高位中枢と麻痺下肢筋肉間の神経接続を失っていることを考えると,本結果の基礎的メカニズムとして,股関節角度変化による求心性入力変化を考えることが可能であった.(3)上記の外骨格型ロボットならびに足関節外乱デバイスのCPGに対する効果をさらに発展させ,車椅子のフットレスト部を直動型アクチュエータにて長軸方向に動作させ、回転運動に変換させることで,足関節に伸張反射運動を与えるデバイスを開発した.さらに,足関節に対して伸張反射を与えることで歩行CPGの応答解析実験を中心に行った.下肢の運動機能に完全麻痺を持つ脊髄損傷者を対象に足関節運動を実施したところ,下肢諸筋のリズミカルな筋活動ならびに下腿血流量増加が引き起こされることを見出した.(1)市販の脊髄損傷者用歩行装具をベースに、制御性に優れる小型ACリニアアクチュエータを両膝関節および股関節に組み込み外骨格型歩行ロボットシステムを開発した。また、この歩行ロボットをトレッドミル上で速度同期して動作させるための制御用シーケンサも開発した。(2)本システムを用い、胸髄完全損傷者5名(第512胸髄損傷)を対象に、装具着用状態でトレッドミル上を歩き,歩行安定後に1試行30秒として歩行動作並びに歩行関連筋の活動量を計測した.速度は1.4,1.6,1.8km/hの3種類とし,各速度において1試行の歩行を実施した.その結果、膝関節回転に伴う筋活動の変化は,必ずしも全ての被験者に共通の変化を認めなかったものの,遊脚期における膝関節の屈曲伸展により直接筋長の変化がもたらされる大腿筋群,腓腹筋に変化を認める被験者が多かった.