hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最新の実験認知心理学の成果に基づくストループ検査法

ストループ効果と逆ストループ効果の関係について検討を行った。研究分担者の箱田教授だけが明確に逆ストループ効果が得られているが、マニュアル反応(指の反応)で得られ、ボーカル反応で得られない。さらにマニュアル反応であっても、タイピング反応では得られないことが明確に得られた。最初に、コンフリクトが2種類潜在的に存在することがストループ課題の特徴とされていることが一致条件でのコンフリクトの存在によって最近の認知心理学では明らかになっている点から、反応時間分布の分析を行った。コンフリクトが存在しない単純選択反応、コンフリクトが一次元のフランカー課題、コンフリクトが二次元のストループ課題の比較を行った。ストループ課題の特異性が明らかになった。逆ストループ効果は、二つの課題(つまり、ワード読みとカラー命名)がストループに存在することが、最大の理由であるが、その場合に、選択課題が行われていることがその理由になり、さらに二つの課題を後退させた場合に、逆ストループ効果が現れることが明らかになった。この結果は、日本心理学会および、Psychonomic Societyで発表した。従って、箱田教授の課題は、空間的な注意が必要とされている課題ではないかという疑問がある。そこで、箱田教授の課題を実験的に再現し、選択数を変数として変動させた。その結果、選択数が多くなるほど、逆ストループ効果が明確に現れた。さらに、タイピング反応では逆ストループ効果が得られない理由が、選択的注意が介入しないためであるという理由のためであるということをさらに調べるために、選択数の効果を変数として実験を行っている。反応時間分布の研究についてはほぼ完了している。当初の仮説は検証できた。また臨床検査法については研究分担者からのデータを取得し、シンポジウムを開催する目処がついた。反応時間分布の分析により、ストループ課題の特徴は二つの課題が潜在的に融合していることが、明らかになった。また選択的注意と課題の切り替えの要因により、逆ストループ効果の発生の機序の仮説に進むことが可能になったので、今後は、選択数の効果と選択的注意の有無として、記憶による(表示なし)とタイピングの比較の実験を行うことを行い、逆ストループ効果の発生の原因を探る。海外出張旅費が当初予想よりも大きくなった。理由は、関西空港が水害のため使用できなかったため、帰りの空港が成田空港に変更せざるを得なかったので、旅費が大きく膨らんでしまったためである。
社会的排除としてのｗｅｌｌ－ｂｅｉｎｇ格差とソーシャル・キャピタルの研究

全国30市町村の高齢者約13万人から調査データを収集して分析し,以下のことを報告した.1)社会経済階層間・地域間のwell-being(幸福・健康)格差の実態を報告し,2)要介護状態などwell-beingの個人レベルの社会的決定要因と,3)well-being毀損に至る「原因の原因(cause of cause)」の分析によって社会的排除プロセスの一端を解明し,4)ソーシャルキャピタルに代表される地域レベルの社会経済的因子とwell-beingとの関連を多地域間比較やマルチレベル分析で明らかにした.5)ソーシャルキャピタル涵養を通じた社会的包摂政策への示唆を提示した.本研究の目的は,2013年に協力自治体において約10万人の高齢者を対象にした大規模コホート研究と4回目のパネル調査を行うことによって,well-being(幸福・健康)を規定する「社会的排除」や「ソーシャル・キャピタル」などの心理・社会的要因に着目し,それらの相互関係や因果関係を明らかに,社会的包摂を支援するための科学的知見を提供することである.2011年度には,1、既存データを活用したコホート研究と研究成果の発表,2、2013年度の大規模調査の準備に着手した.1、既存データを活用した研究では,「健康寿命に関するコホート研究」と「社会的排除プロセスの研究」によって,健康寿命,自殺などwell-being(幸福・健康)が損なわれる危険因子や,そのプロセスにおいて社会的排除などがどのように関与しているのかを検証した.例えば,健診未受診など「自らの排除(self-exclusion)」が社会階層の低い層に多いことを明らかにし,そのプロセスにおいて,「将来の楽しみ」に代表されるpositiveな心理やうつ状態が関与しているのか,健診受診の有無などを目的変数とした検証を進めて論文にまとめ投稿し,現在査読中である.また、既存の大規模データを用いて,閉じこもり高齢者についての分析を進め,出現割合が自治体間で5倍も異なること,そのリスク要因として,個人要因だけでなく,地域での交流の減少など地域要因も関与していることなどを明らかにして学会で報告し,優秀演題賞を受賞した.うつについてもソーシャル・キャピタルが関与していることなど「社会的排除プロセス」や「要介護リスクを持つリスク(cause of cause,原因の原因)」の一端の解明を進めた.2、2013年度の大規模調査の準備では,ソーシャル・キャピタルを中心に文献レビューをして、検証仮説の抽出を進めた.本研究費だけでは十分な規模の調査を実施できない(不足する)ため,他の研究費を獲得し,10万人規模の大規模調査に向けて一歩前進した.1.既存データを活用した研究2010年に実施した約10万人の高齢者調査データを用い、義歯利用割合に所得間格差が見られること(Matsuyama, et al, 2013)、市区町村の自殺率とソーシャル・キャピタル(人々のつながりの豊かさ)関連指標との間に相関が見られること(芦原ほか,2014)、子供時代に豊かだったと答えた者ほど高齢期のIADL自立の割合が高く、戦前期に幼少期を過ごした世代では栄養状態が良かった身長が高い者ほどIADL自立している確率が高いこと(Fujiwara, et al, 2013)を報告した。一方、well-being格差の是正策を探るため、社会参加、特に役割を持って参加していることが3年後のうつ抑制につながること(Takagi, et al, 2013)、その一つの経路として、サロン参加者はそこで健康情報を入手していること(大浦,2013)などを明らかにした。2.2013年度の規模調査の準備・実施2003年度以降、介護保険者(市町村・広域連合)が介護保険事業計画を立案するための調査を兼ねる形で調査を共同実施してきた。201011年度には、他の研究費や保険者の調査費用も得て、31市町村の高齢者約11万人から回答を得ることができた。2013年度には、これらの保険者に再び協力を得てパネル調査を行うため、第6期介護保険事業計画の立案に向けた調査が必要となるタイミングに合わせて大規模調査を秋に行うべく準備を進めた。10月から12月にかけ3週間ずつ3期に分けて実施、25保険者30市町村で19万5290票を配布し、13万8293票を回収した(回収率70.8%)。保険者の関心の高い日常生活圏域毎の介護予防ニーズと資源の分布を自治体にフィードバックするための介護予防政策サポートサイトhttp://www.yobou_bm.umin.jp/を拡充した。格差社会とストレスと健康の関連について先行研究をレビューし,格差社会から健康格差に至る影響経路にはストレスフルなライフイベントのような個人レベルおよび不安定雇用や拡大する社会経済格差のような社会レベルの両者が含まれること,ソーシャル・キャピタルと相対的欠乏が社会レベルの経路に位置づくことなどを明らかにした(近藤克則).15,726人の横断データの分析では「自らの排除」の一形態として健診未受診/受診に着目した.受診者は高所得層では男性で1.57倍多かったが女性では有意ではなかった.「将来の楽しみ」は「ある」人の方が多く受診しており,オッズ比は男性1.25,女性1.45で,うつよりも強い関連を示した.高所得層で「将来の楽しみ」がない人よりも低所得でも楽しみが「ある」人の方が受診していることなどを明らかにした(芦田ほか).

13,310人の高齢者を対象にした4年間の追跡研究では,死亡率が社会的排除状態では934%増え,他の関連要因調整後にも1.29倍多いこと,日本の高齢者全体では9,00044,000人の死亡が社会的排除との関連が推定されることなどを明らかにした(Saito, et al).22,829人の縦断研究によって,保険料区分データを用いた分析では女性でも有意な健康格差を認めるが,低所得ほど無回答者が多いため,回答者のみを用いた分析では女性の健康格差が有意でなくなることなどを明らかにした(Hirai, et al).上記の論文などから,回答者データの分析では健康格差が過小評価されること,日本人女性では健康格差が小さいことから健康格差の縮小は可能であること,個人レベルでは将来の楽しみを増やすこと,社会レベルではソーシャル・キャピタルを豊かにすることや教育・労働・所得保障政策など「すべての政策において健康の視点を」(WHO)入れることが必要であることを明らかにした.本研究では, well-being(幸福・健康)を規定する要因として,生物学的要因だけでなく,社会的排除プロセスやソーシャル・キャピタルなどの心理・社会的要因に着目し,大規模横断ならびに縦断研究によって以下のようなことを明らかにした.生活に必要なものが得られない相対的剥奪状態は,所得とは独立して,主観的健康感やうつ状態の確率を高めること(Saito 2014),最長職が高齢期の口腔衛生と有意な関連を示すこと(Yamamoto 2014),コホート研究によって15歳時の経済状態が低いほど高齢期のIADL制限が多く,第2次世界大戦終戦時に5-9歳だった世代では(低栄養を示唆する)低身長の者でIADL制限が多いこと(Fujiwara 2014),社会参加している者ほど要介護認定を受ける確率が低く,スポーツグループ参加で抑制効果がもっとも大きいこと(Kanamori 2014),所得で見た相対的な剥奪という社会的要因が男性高齢者の心血管疾患による死亡率を高めていたが,他の死因では有意差を認めないことから,心理的ストレスが,そのプロセスで重要な経路であること(Kondo 2015).社会参加を促す地域介入研究によって,擬似的無作為化対照比較試験と言われる操作変数法を用いた分析でも参加者において非参加群に比べ要介護認定率がおよそ半分に留まること(Hikichi 2015)などを明らかにした.全国30市町村の高齢者約13万人から調査データを収集して分析し,以下のことを報告した.1)社会経済階層間・地域間のwell-being(幸福・健康)格差の実態を報告し,2)要介護状態などwell-beingの個人レベルの社会的決定要因と,3)well-being毀損に至る「原因の原因(cause of cause)」の分析によって社会的排除プロセスの一端を解明し,4)ソーシャルキャピタルに代表される地域レベルの社会経済的因子とwell-beingとの関連を多地域間比較やマルチレベル分析で明らかにした.5)ソーシャルキャピタル涵養を通じた社会的包摂政策への示唆を提示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。社会疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り,1,既存データの分析,2013年調査の実施準備とも進んでいる本科学研究費補助金(基盤研究A)で取り組んだ文献レビューは、書籍(近藤克則編:健康の社会的決定要因ー疾患・状態別「健康格差」レビュー.日本公衆衛生協会,2013)としても出版し増刷となっている。
防長における律令国家成立以前の集落構造の変遷と推移に関する研究

防長において発掘調査等により竪穴住居跡が検出された弥生時代集落は約50遺跡を数え、検出された住居跡も約200棟にのぼることが明らかとなった。また、各遺跡は(1)綾羅木川、木屋川および掛淵川流域に展開する響灘北浦沿岸地域、(2)厚東川、椹野川,佐波川および島田川流域に展開する瀬戸内地域、(3)阿武川流域に展開する内陸部地域のほぼいずれかに集約されることから、竪穴住居跡の属性と考えられる平面形態,規模,主柱穴の数および配置状況等から各地域の住居、集落の構造および時間的変遷過程を抽出した。前期の様相は資料数が少なく不明な点が多いが、少くとも中期前半以降、住居規模の大形化傾向が認められ、主柱穴も円形住居の周壁に沿って78本が配置される。大形化のピークは中期後半後期前半にみられ、床面積も4060【m^2】前後となるが、逆にこの時期には床面積2030【m^2】で4本柱の小形住居も出現し、後期後半以降は中央穴の周囲に方形に配列された4本柱の隅丸方形の住居が主流を占めるようになる。このことは、定形化した構造をもつ住居の出現を意味し、主柱穴数の減少による構造部材調達の省力化および主柱穴によって囲繞されるエリアの固定的な空間利用が積極的に進められたことを傍証する。しかし、(1)および(3)の地域では保守的で、後期後半終末に住居の大形化する傾向が認められ、住居構造の時間的変化は斉一ではなく、地域性が存在することが明らかとなった。特に、この傾向は周防部東部で顕著で熊毛町松尾遺跡では床面積約7080【m^2】の円形住居が存在することからもうかがわれる。また、一部にはいわゆる高地性集落を含むが、各集落は上記三地域の各河川流域で群をなして存在しており、水田農耕等を紐帯とした各単位集団毎の結びつきがひとつの集落を形成していたことが想定される。
広告競争における不確実性の影響：モデリングと実証

本研究では,広告競争における不確実性について理論面,実証面から研究を行った.理論面では,Vidale-Wolfeモデルに不確実性を導入したモデルを構築し,閉ループによる解(最適広告投入量,その場合の企業の利潤)を求めた.得られた最適広告投入量はバンバン制御になることが分かった.実証面では,広告効果の不確実性の大きさについて季節調整後の時系列で推定したところ,株式市場等で観測される不確実性の大きさに比べ大きいことがわかった.本研究では,広告効果の不確実性が広告戦略へ与える影響を測定するために,1)広告効果の不確実性を考慮した広告競争モデルを構築し,2)企業の広告戦略に広告効果の不確実性がどのような影響を与えるのかについてモデル,実データから検証を行う.具体的な目的は次の4点である.(1)広告効果の不確実性を考慮した閉ループの最適広告戦略を導出【理論】(2)実際の広告戦略,開ループ戦略との比較【理論,実証】(3)広告効果の不確実性の大きさの推定【実証】(4)広告における心理的効果の広告競争モデルへの導入の検討【理論,実証】このうち,本年度は,広告競争のモデリングとして,(1)に相当する,広告効果の不確実性を考慮した広告競争をビダル・ウォルフ型の微分ゲームとして定式化した.そして,各企業がとるべき広告戦略(各期の広告投入量(額)をどうすべきか)を具体的に明らかにした.この過程で,ビダル・ウォルフ型の微分ゲームにおいて,不確実性を考慮する方法についてモデルの構造上大きな制約があり,これを素直に満たすようなモデルは,Prasad and Sethi(2004)のモデルにほぼ等しいことが分かった.また,このモデルにおいて具体的に各企業の広告競争を考慮した価値を求める上で必要となる手法として,オプション・プライシングにおける有限要素法の改良等についても研究を行なった.これらの成果は今後順次学会等で発表予定である.本研究では,広告効果の不確実性が広告戦略へ与える影響を測定するために,1)広告効果の不確実性を考慮した広告競争モデルを構築し,2)企業の広告戦略に広告効果の不確実性がどのような影響を与えるのかについてモデル,実データから検証を行う.具体的な目的は次の4店である.(1)広告効果の不確実性を考慮した閉ループの最適広告戦略を導出【理論】(2)実際の広告戦略,開ループ戦略との比較【理論,実証】(3)広告効果の不確実性の大きさの推定【実証】(4)広告における心理的効果の広告競争モデルへの導入の検討【理論,実証】このうち,本年度は,広告競争もモデリングとして(1),(2)に相当する部分を行った.まず,(1)について昨年度の定式化を基に解析を行った.そして,実際のソルティ・スナックのデータをもとに解析を行った.具体的には,ツリー・モデルを構築し解析した.有限差分法等の適用も念頭においていたが,境界条件の解釈が困難であり,適用を諦めた.解析の結果,季節性を除去した後でも,広告効果の不確実性は大きく(一部(3)に関連),これが理論的には広告戦略に与える影響が大きいことが分かった.本研究では、広告競争における広告効果の不確実性について、理論面、実証面双方から分析を行った。まず、理論面では広告競争を不確実性がある微分ゲームとして定式化した。そして、不確実性下での閉ループ解(最適広告費投入戦略)についてファインマン・カッツ解を導出した。さらにこの問題における企業の期待価値についても数値的に導出した。この過程で、3つのモデリングが存在する広告効果モデルにおいてヴィダル・ウォルフ型のモデリングのみ、本研究で対象とする状況では適用可能であることが分かった。また、この数値計算の際に計算時間の短縮に繋がる方法についても考案し、適用することができた。次に実証面については、理論モデルをデータ(ソルティ・スナック)に適用し、広告効果の不確実性に対し、リスク態度を明らかにした。データをそのまま適用すると、一般的なボラティリティの大きさを遥かに上回る値となるため、季節調整等を行いデータの一般化をした。そのデータに理論モデルを当てはめ、各プレイヤーのリスク回避度を推定したところ、予期される値より遥かに大きな値となった。このことは金融のポートフォリオ運用問題における実証結果と同様の結果となり、各プレイヤーが経済的合理的行動をとってはいないことを示唆していると考えられる。本研究では,広告競争における不確実性について理論面,実証面から研究を行った.理論面では,Vidale-Wolfeモデルに不確実性を導入したモデルを構築し,閉ループによる解(最適広告投入量,その場合の企業の利潤)を求めた.得られた最適広告投入量はバンバン制御になることが分かった.実証面では,広告効果の不確実性の大きさについて季節調整後の時系列で推定したところ,株式市場等で観測される不確実性の大きさに比べ大きいことがわかった.昨年度遅れ気味であった理論モデルの構築,解析について,やや原始的な方法ながらも問題点を解決し,当初の予定どおり,今年度で終了した.来年度は実証分析にフェーズを移す予定である.マーケティング今後については,構築したモデルをもとに,予測,検証を行ない,モデルの有効性を確かめる.同時に,IRIデータ・セットのデータを分析し,時系列の統計モデルを構築し,実証分析を行う.また,得られた研究成果については,順次発表予定である.

これは,研究実績の概要に述べたように,ビダル・ウォルフ型の微分ゲームにおいて,不確実性を考慮する方法についてモデルの構造上大きな制約があり,これを素直に満たすようなモデルは,Prasad and Sethi(2004)のモデルにほぼ等しいことが分かったためである.言い換えると,素直にモデルにおいて不確実性を考慮することができないことが分かったためである.物品費については,他研究費によりパソコンを購入したため不要となった.旅費については概ね計画どおりである.その他についてはデータが無料で入手できたための齟齬である.今後は,Prasad and Sethi(2004)の拡張モデルにおいて早急に企業価値を求め,学会発表を行なう.同時並行的に,実証分析についても開始する.今年度は,国際会議×3名で約1,200千円を要し,その他で200千円を使用スル予定である.当該研究者の職場移動に伴い,仕事内容の若干の変更,研究環境の変化が生じ,データ解析用のパソコンについての購入が必要なくなったため.今年度予定している,海外出張に補填する予定.
有限体上の組み合わせ論的代数幾何とその応用

この研究はHermitian曲線と呼ばれる正標数体上の平面代数曲線を対象として,その幾何的対称性の反映である射影のモノドロミー群という視点からの研究と,応用的側面を持つ符号の研究との2つの部分からなる.前者については,この補助金対象となった研究以前に報告者が得た結果と合わせて, Hermitian曲線の全ての射影についてモノドロミー群を決定することができた.後者は,この曲線上の「1点符号」と呼ばれている符号の族については,それらの「最小距離」や「一般化されたHamming重みの最小値」などは詳細に調べられていることに鑑み,その類似を「2点符号」と呼ばれる符号族で行おうという試みの過程であり, GyeongSang National UniversityのSeon Jeong Kim教授との共同研究である.本補助金研究開始以前にわれわれは「最小距離」は決定済みであったので,次の段階として「第2一般化されたHamming重み」の完全決定に挑みそれを完成した.この研究はHermitian曲線と呼ばれる正標数体上の平面代数曲線を対象として,その幾何的対称性の反映である射影のモノドロミー群という視点からの研究と,応用的側面を持つ符号の研究との2つの部分からなる.前者については,この補助金対象となった研究以前に報告者が得た結果と合わせて, Hermitian曲線の全ての射影についてモノドロミー群を決定することができた.後者は,この曲線上の「1点符号」と呼ばれている符号の族については,それらの「最小距離」や「一般化されたHamming重みの最小値」などは詳細に調べられていることに鑑み,その類似を「2点符号」と呼ばれる符号族で行おうという試みの過程であり, GyeongSang National UniversityのSeon Jeong Kim教授との共同研究である.本補助金研究開始以前にわれわれは「最小距離」は決定済みであったので,次の段階として「第2一般化されたHamming重み」の完全決定に挑みそれを完成した.今年度の最大の成果は,慶尚大(韓国)Seon Jeong Kim教授との共同研究により,「q元体上の特異点の無い平面代位数曲線でq元体上の射影平面を含むものはあるだろうか?あるとすればその最低次数はいくつだろうか?」という問題を扱い,これに十分満足のいく結果を与えたことである.その解は以下の通り:50年ほど前,G. Talliniがq元体上の射影平面を含む既約代数曲線について,その最低次数を求めそれらを詳しく調べているが,われわれの結果と合わせれば,次数q+2のq元体上の射影平面を含む曲線については,既約であることと特異点を持たないことが同値ということになる.さらにTalliniはこれらの曲線の自己同型群についても調べているが,われわれも上の標準形を用いて調べた結果それは大雑把に言えば行列Aの中心によって規定されることも分かった.有限体F_q上定義された代数曲線Cについて,そのF_q有理点の個数N_q(C)はどれほど大きくなれるのかという問題は多くの数学者の興味を惹いてきた.その理論的にも興味深い評価のひとつとして,有名なHasse-Weil boundがある.すなわち, Cの種数をgとするとき,N_q(C)\leq q+1 + 2g \sqrt{q}で与えられる.しかしCがある射影空間P^n内にあるとき,N_q(C)をCの次数dによって評価しようとすれば,dが大きいとき,Hasse-Weil boundにかぎらず,関数体だけに依存する量による評価は「十分に良い評価」を与えないことは容易に分かる.さて,n=2,すなわち平面曲線の場合に,この問題を考える.これについてB. Segreは50年ほど前に, N_q(C)\leq (d-1)q +[d/2]という評価を与えた.2008年になって, SziklaiはB. Segreのこの結果を再発見すると共に, N_q(C) \leq (d-1)q +1という予想を提示した.本研究の海外共同研究者であるSeon Jeong Kim氏と共に,早速この予想の検討を始め,q=d=4の場合にはこの予想には反例があること,ただしq=d=4の場合の反例は射影同値を除けばこの例に限るということを証明した.この例は別の意味でも興味深い.すなわち,反例の曲線はF_2上でモデルをとることができるのだが,このモデルの双対曲線を考えると,それは特異点として7つの通常特異点をちょうどF_2射影平面上にもち,しかもそれらの点をblow-upして得られた曲線はF_2有理点は持たない.またわれわれは,新しい評価式N_q(C) \leq(d-1)q +(q+2-d)を得た.この評価式は3q/2+5/3〈d\leq q+1の範囲でSegreの評価式を凌駕しかつd=q+1の場合にはSziklai予想が正しいことを示している.さらにd=q+1は実際にこの上限を到達する曲線の存在も確認した.
医薬品開発をめざしたプロスタノイド受容体遺伝子欠損マウスを用いた研究

本研究の目的は、プロスタノイドの生体調節の全貌を理解し、その制御をする医薬品を開発するために、1.リガンド結合における構造活性相関と情報伝達の解析、2.受容体の組織特異的発現と受容体欠損マウスを用いた生理学的、病態形成的な研究を、京大グループと小野薬品工業グループの共同実験で行うことである。1.の成果は、(1)全てのプロスタノイド受容体に保存された第7膜貫通部位のアルギニン残基(Arg-309 : R309)がプロスタノイドリガンドのカルボン酸との会合とG蛋白活性化に重要であることを明らかにした。(2)この会合は、水素結合が必要充分であることをEP3受容体で明らかにした。(3)カルボニル基の非解離は、GsとGqの活性化に必須であるが、Giの活性化には関係ないことを明らかにした。2.の成果は、(1)各プロスタノイドのゲノム解析を行い遺伝子ターゲッテイングベクターを構築し、得られたcDNAをES細胞に導入し、相同組み換え細胞をクローニングし、胚細胞に注入し、これを偽妊娠マウスに戻し、キメラマウスを作製し、ホモのノックアウトマウスを作成することに成功した。(2) PGF受容体のノックアウトマウスの雌は、分娩において異常を起こすことがわかった。その成因は、PGF受容体の黄体特異的発現とそのアポトーシスによる退縮不能である。(3) EP2とEP4ノックアウトマウスの形質発現を検討中であるが、EP4ノックアウトマウスにおいて顕著な変化、すなわち生後12日以内の循環系の障害により死亡がすることがわかった。今後は、個々のプロスタノイドの個々の部位における生理作用を分子レベルで明らかにし、それに適した形での医薬品開発の継続を行う予定である。これらの研究、特に1の研究において大量の超純水が必要であり、その製造システムを7年度に購入し研究成果を挙げた。プロスタノイドは、生体内でアラキドン酸を基質として生成し、強い生理活性作用を示す一連の生理活性脂質である。その作用は他のホルモンと同様、細胞膜の受容体に結合し、細胞内セカンドメッセンジャーを産生し、その作用を発現する。我々は、既に主要なプロスタノイドの受容体cDNAをクローニングし、それらの一次構造を解析した。本研究は、プロスタノイドの生体調節の全貌を理解し、その制御をする医薬品を開発することを目的として、(1)リガンド結合における構造活性相関と細胞内情報伝達における受容体とG蛋白との蛋白質相互作用を指標として特異リガンドを作成し、(2)受容体の組織・細胞における発現の特異性、受容体欠損変異マウスを用いたその生理学的・病態形成的な意義と重要性の解析、未知作用の探索などにより(1)で得られた受容体特異リガンドの標的となる生理・薬理作用の同定・解析・評価を行い、プロスタノイドの医薬品への応用研究を試みるものである。当該年度の成果として、我々は、プロスタノイド受容体全てに保存された第7膜貫通領域に存在するアルギニン残基が、プロスタノイド・リガンドの1位のカルボン酸との会合に重要であることをEP3受容体(プロスタグランジンE受容体のサブタイプ)をモデルとして用いることにより明らかにした。また、EP3受容体においては、このアルギニン残基【symmetry】電荷とリガンドの【.horizontally divided circle.】電荷との相互作用はGs蛋白の活性化には必須であるが、他のGiやG9の活性化には必ずしも必要ではないことを見出した。

本知見は、受容体・サブタイプへの結合特異性のみならずその特定の情報伝達系を標的としたリガンド開発が可能であることを示唆するものである。一方、我々はまた、いくつかのプロスタノイド受容体についてその生理機能解析に必須と考えられる受容体発現部位の同定を行っており、既知作用の確認ならびに新たな機能の検索を進行中である。さらに我々はこれらの知見を個体レベルで解析するための受容体遺伝子欠損マウスの作製を行い、既にいくつかの欠損マウスの作出に成功している。現在、これらの解析に必要な受容体特異アゴニストや解析項目の検討、ならびに解析システムの確立を行っているところであり、今後は、プロスタノイドの生理作用の全貌を明らかにした上で、個々のプロスタノイドの個々の部位における生理作用に適した形での医薬品開発を行う予定である。本年度の研究実施計画に基づき以下の研究成果を得た。(京大グループ)1.リガンド結合における構造活性相関と情報伝達の解析:(1)プロスタノイドリガンドのカルボン酸とプロスウタノイド受容体に保存された第7膜貫通部位のアルギニン残基(Arg-309:R309)との会合は、水素結合であることを明らかにした。(2)カルボヌル基の非解離誘導体は、Gs、とGqの活性化に必須であるが、Giの活性化には関係ないことを明らかにした。2.受容体の組織特異的発現をマウス各組織におけるノザンブロットおよびin situハイブリダイゼーションで明らかにした。3。プロスタノイド受容体ノックアウトマウスの解析研究:(1)各プロスタノイドのゲノム解析を行い遺伝子ターゲッテイングベクターを構築し、得られたcDNAをES細胞に導入し、相同組み換え細胞をクローニングし、胚細胞に注入し、これを偽妊娠マウスに戻し、キラメマウスを作製し、ホモのノックアウトマウスを作成することに成功した。(2)受容体ノックアウトにより生じる顕著な形質発現変化、例えば、PGF受容体のノックアウトマウスの雌は分娩において異常を起こすこと、EP4ノックアウトマウスにおいては生後12日以内に循環系の障害により死亡がすること、等を発見し、その成因を解析中である。(小野薬品工業グループ)(1)受容体のリガンド結合ドメインの構造活性相関の情報に基づいて新規化合物の合成を行っている。(2)各プロスタノイド受容体のノックアウトマウスの飼育をし、それらの一般生理・病理を検討し、病態モデルとしての利用を解析中である。
頭頸部がんにおけるタイト結合関連分子JAM-Aを用いた補助診断および分子標的治療

頭頸部扁平上皮がん(HNSCC)でのタイト結合関連分子JAM-Aを解析した。HNSCCでは、悪性度の増加に伴いJAM-A発現の亢進がみられた。ELISA法を用いてHNSCC患者の血清中のJAM-Aを測定すると正常より高い傾向がみられた。JAM-Aを高発現している癌細胞株を解析したところ、JAM-Aが転写因子であるp63/GATA-3に依存して高発現していた。HNSCCで発現亢進しているヒストン脱アセチル化酵素を阻害したところ、p63の低下、JAM-Aの発現低下、がん細胞の浸潤・遊走抑制がみられた。JAM-AはHNSCCで診断・分子標的治療のターゲットになりうると考えられた。Junctional Adhesion Molecule-A(JAM-A)は細胞間接着タイト結合分子の一つで近年様々な癌細胞で高発現がみられ癌の悪性化である浸潤および転移への関与が考えられている。我々は本研究において、頭頸部扁平上皮癌におけるJAM-Aを用いた補助診断および分子標的治療の可能性を検討する。今回の結果より、頭頸部扁平上皮癌においてJAM-Aが高発現していることが明らかとなった。頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いたproliferation assay、invasion assay、migration assayの結果よりJAM-A発現が頭頸部扁平上皮癌においても他の癌と同様に増殖、浸潤、遊走に密接に関与していることが分かった。また、癌細胞におけるJAM-Aの発現制御については、種々の腫瘍発生に関与がしられているNF-kBシグナル経路が考えられた。さらに頭頸部扁平上皮癌患者血清において可溶化JAM-A(sJAM-A)値が上昇していた。sJAM-Aは高血圧や粥状性動脈硬化症などにおいても上昇するとした報告もあるが、頭頸部扁平上皮癌における新規腫瘍マーカーとしての可能性が示唆された。以上の結果の一部は、英文雑誌(Oncotarget)に掲載された。平成27年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。頭頸部扁平上皮癌は比較的稀であるが、近年増加傾向にある。進行状態で発見されることが多く、一般的に予後不良な疾患である。疾患の早期発見や新たな治療方法の開発が望まれて久しい. Junctional Adhesion Molecule-A(JAM-A)は細胞間接着タイト結合分子の一つで近年様々な癌細胞で高発現がみられ癌の悪性化である浸潤および転移への関与が考えられている。1)頭頸部扁平上皮癌の悪性化に関与がみられるJAM-Aの発現調節機構の解明扁平上皮癌で高発現のみられる転写因子であるp63に焦点を当てそのメカニズムを解明した。頭頸部扁平上皮癌株および初代培養癌細胞のJAM-Aは、p63/GATA-3を介して調節されていた。さらに様々なシグナル伝達経路を介しても調節されていた。以上の結果は、英文雑誌(Oncotarget)に報告した。2)血清可溶化JAM-Aの頭頸部扁平上皮癌における新規腫瘍マーカーとしての検討昨年、頭頸部扁平上皮癌患者における血清可溶化JAM-Aの高値を報告した。今回は、術前術後の変化を調べた結果、2例ではあるが、術後の低下が認められた。頭頸部扁平上皮癌細胞における悪性化に伴うJAM-Aの発現調節機構が分かるだけでなく、高発現したJAM-Aの頭頸部扁平上皮癌細胞における役割も解明されつつあり、今後さらに、可溶化JAM-Aを用いたELISA測定が、頭頸部扁平上皮癌の補助診断に利用できる可能性があると考えている。平成28年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。頭頚部扁平上皮癌は比較的稀であり、全てのがんの5%程度の発生頻度だが、近年増加傾向にある。進行状態で発見されることが多いこともあり、全体的な予後は良好とは言えない。また、従来の治療方法では完治が得られてもQOLの低下が避けられないケースが多いことも事実である。疾患の早期発見や新たな治療方法の開発が望まれて久しい。頭頚部扁平上皮癌における早期診断および機能障害を伴わない分子標的治療が求められている。細胞間接着タイト結合分子であるJunctional AdhesionMolecule-A(JAM-A)は、様々な癌細胞で高発現がみられ癌の悪性化である浸潤および転移への関与が考えられている。本研究は、頭頸部扁平上皮癌の悪性化におけるJAM-Aの役割および発現調節機構を解明し、癌の補助診断および分子標的治療の可能性を検討するものである。頭頸部扁平上皮癌患者において、血清可溶化JAM-Aの高値がみられ、術後の低下傾向が認められた。頭頸部扁平上皮癌におけるJAM-Aの発現調節は、頭頸部扁平上皮癌株および初代培養癌細胞を用いた実験により、p63/GATA-3を介して調節されていた。さらにWnt, EGFR, p38 MAPK, Hedgehogシグナルなどの様々なシグナル伝達経路を介しても調節されていた。p63の発現を低下させる作用をもつヒストン脱アセチル化酵素(HDCA)の阻害剤を処置した結果、頭頸部扁平上皮癌株のJAM-Aの発現低下とともに癌細胞の浸潤・遊走・増殖の抑制がみられた。

以上のことより頭頸部扁平上皮癌の悪性化に密接な関与がみられるJAM-Aは、新規の血清癌マーカとしての可能性が考えられ、抗腫瘍効果が知られているHDAC阻害剤の分子標的になりうると思われた。頭頸部扁平上皮がん(HNSCC)でのタイト結合関連分子JAM-Aを解析した。HNSCCでは、悪性度の増加に伴いJAM-A発現の亢進がみられた。ELISA法を用いてHNSCC患者の血清中のJAM-Aを測定すると正常より高い傾向がみられた。JAM-Aを高発現している癌細胞株を解析したところ、JAM-Aが転写因子であるp63/GATA-3に依存して高発現していた。HNSCCで発現亢進しているヒストン脱アセチル化酵素を阻害したところ、p63の低下、JAM-Aの発現低下、がん細胞の浸潤・遊走抑制がみられた。JAM-AはHNSCCで診断・分子標的治療のターゲットになりうると考えられた。.1.頭頸部扁平上皮癌におけるJAM-Aの高発現メカニズムの詳細が未だ不明なため、様々な扁平上皮癌で発現のみられる転写因子であるp63に焦点を当てそのメカニズムを解明する。2.頭頸部扁平上皮癌患者血清において可溶化JAM-Aが新規腫瘍マーカーとしての補助診断にどの程度役に立つかを患者血清の検索数を増やすとともに術前術後および放射線治療後の血清も詳細に検討する。1.頭頸部扁平上皮において発現が亢進しているヒストン脱アセチル化酵素に焦点を当て、p63/GATA-3を介したJAM-A調節との関係を、その阻害剤を用いて検討する。2.頭頸部扁平上皮癌患者血清において可溶化JAM-Aが新規腫瘍マーカーとしての可能性を術前術後の患者血清の検索数を増やすとともに放射線治療後の血清においても検討する。頭頸部外科消耗品の使用が予定より小額であったため。消耗品の使用が予定より小額であったため。消耗品費として使用予定である。
偏極核融合の基礎的研究

(1)本年度は研究課題を遂行するための超低温型偏極粒子発生装置の性能試験を行った。まずアコモデーターの内面処理による、再結合の割合の温度変化を調べた。アコモデーターとしては(a)純銅、(b)銅の内部にパイレックスガラスを通したもの、(c)アルミの内面にテフロン、コーテングを施したもの、(d)純銅製ではあるが流す水素ガスに5%の純度の高い窒素ガスを加えた場合について実験を行った。(d)以外ではアコモデータの温度低下と共に再係合係数は小さくなり、60Kに於て最小値を示すことが判った。但し原子線強度は(b)の場合が量も大きいことが判った。更に(d)の場合アコモデーターを20Kまで冷却し(この場合再結合係数大)、徐々に温度を上昇させた場合30Kで最大ビーム強度を得ることができた。この結果パイレックスガラスが最適であることがわかった。(2)強磁場電離器の性能テスト。原子線の速度がおそいので、集束面積が拡がる。従って大口径(23mmφ)の、電離器を製作し、その動作特性を調べ、最適条件下でのエミツタンス測定を行った。水素ガスを0.5Torrで一定に保った場合、最大30μAのイオン電流を得ることができた。(3)D^^→・D^^→反応の理論解析。従来相反する理論的結果が報告されているが、これを実験的に確めるとともに、現実的な核力を用いた解析を行っている。現在までD、T、^3He・の束縛状態について解くことに成功し、^4Heの計算を現在進めており、平成元年中には上記理論を越える、枠組みを作ることを目的としている。今年度はこの他にWien Filterの設置、全系のビーム軌道計算(原子線及び偏極ビーム)を終了し、更に偏極核反応測定系の整備を終り、基礎実験を行う装置として、予想通り特色のあるものが稼働することを確認することができた。
皮膚における内因性抗炎症物質の同定とその発現調節機序の解析

ステロイド長期外用による接触皮膚炎の増強反応の誘導昨年に引続き、Balb/Cマウス背部皮膚に隔日にステロイド懸濁液を9回塗布する長期塗布モデルマウスの皮膚反応の亢進機序を検討した。昨年CD8陽性細胞がこの増強反応に関与することを報告したが、この系において所属リンパ節にγδ陽性T細胞が著増していることを見出した。この細胞の誘導が皮膚反応の増強に関与していると考えられた。また外用ステロイドの長期塗布は、IgE依存性の皮膚反応も増強したことより皮膚における炎症をその誘因に拘わらず増強すると考えられた。ステロイド長期外用マウス皮膚におけるサイトカインの動態上記ステロイド長期連用マウスに対し、凍結融解にて得たケラチノサイト由来蛋白を局所投与し、その効果を検討したところ、惹起反応の抑制が見られたことより、ステロイド長期連用によりケラチノサイト由来炎症抑制物質の産生低下あるいは炎症増幅物質の産生増強の可能性が考えられた。このため、IL1ra,IL10を投与したところ遅発相の皮膚反応が抑制された。炎症局所においてもmRNA、蛋白レベルでIL10の発現低下、IL1αの発現増強が見られたことよりケラチノサイト由来のIL10の産生が内因性抗炎症物質として重要であると考えられた。培養皮膚ケラチノサイト由来物質による増幅皮膚反応の制御2の効果を検討するために、ハイドロコーチゾンとハプテン(DNBS、TNBS)を添加した培養系でケラチノサイトを培養し、その培養上清中のサイトカインを測定した所、IL1α、IL6の著明な産生増強を認め、NFκBの発現増強を認めたことより、炎症反応の増強にNFκBの関与が考えられ、逆にIL10がその制御に関与していると考えられた。今後IL10のNFκBの発現への影響の検討が重要と考えられた。1ステロイド長期外用による接触皮膚炎の増強反応の誘導Balb/Cマウス背部皮膚に隔日にステロイド懸濁液を9回塗布する長期塗布モデル、マウス腹部皮膚に最終塗布4日前にDNFBにて経皮感作することにより著明な惹起反応の亢進を認めた。この系ではランゲルハンス細胞の減少にも拘わらず、皮膚反応の亢進が見られた点、CD8(+)T細胞がEffector T細胞である点など従来の報告と異なる点が確認できた。2培養皮膚ケラチノサイト由来物質による増幅皮膚反応の制御上記ステロイド長期連用マウスに対し、凍結融解にて得たケラチノサイト由来蛋白を局所投与し、その効果を検討したところ、惹起反応の抑制が見られたことより、ステロイド長期連用によりケラチノサイト由来炎症抑制物質の産生低下あるいは炎症増幅物質の産生増強の可能性が考えられた。3ステロイド長期外用マウス皮膚におけるサイトカインの動態2の効果を検討するために、抑制性サイトカインであるIL10及び炎症増幅サイトカインであるIL1αの動態を検討したところIL10のmRNA、蛋白の発現の減少とIL1αの発現増強を認めたことより、ステロイド長期連用は炎症調節性サイトカインを修飾することにより生じている可能性が考えられた。4ステロイド長期外用マウス血漿におけるサイトカインの動態3の効果を確認するためステロイド前処置、DNFB感作惹起反応の系で血漿IL1α値の著明な上昇を認めたことよりIL1αの産生亢進が炎症反応を増強している可能性が考えられた1ステロイド長期外用による接触皮膚炎の増強反応の誘導昨年に引続き、Balb/Cマウス背部皮膚に隔日にステロイド懸濁液を9回塗布する長期塗布モデルマウスの皮膚反応の亢進機序を検討した。

昨年CD8陽性細胞がこの増殖反応に関与することを報告したが、この系において所属リンパ節にγδ陽性細胞が著増していることを見出した。この細胞の誘導が皮膚反応の増強に関与していると考えられた。また外用ステロイドの長期塗布は、IgE依存性も皮膚反応も増強したことより皮膚における炎症をその誘因に拘わらず増強すると考えられた。2ステロイド長期外用マウス皮膚におけるサイトカインの動態上記ステロイド長期連用マウスに対し、凍結融解にて得たケラチノサイト由来蛋白と局所投与し、その効果を検討したところ、惹起反応の抑制が見られたことより、ステロイド長期連用によりケラチノサイト由来炎症抑制物質の産生低下あるいは炎症増幅物質の産生増強の可能性が考えられた。このため、IL1ra,IL10を投与したところ遅発相の皮膚反応が抑制された。炎症局所においてもmRNA、蛋白レベルでIL10の発現低下、IL1αの発現増強が見られたことよりケラチノサイト由来のIL10の産生が内因性抗炎症物質として重要であると考えられた。3培養皮膚ケラチノサイト由来物質による増幅皮膚反応の制御2の効果を検討するために、ハイドロコーチゾンとハプテン(DNBS、TNBS)を添加した培養系でケラチノサイトを培養し、その培養上清中のサイトカインを測定した所、IL1α、IL6の著明な産生増強を認め、NFκBの発現増強を認めたことより、炎症反応の増強にNFκBの関与が考えられ、逆にIL10がその制御に関与していると考えられた。今後IL10のNFκBの発現への影響の検討が重要と考えられた。
ヒトの情動記憶に関する行動薬理学的および薬理学的神経画像研究

情動による記憶促進効果におけるアセチルコリンの役割を明らかにするために,抗コリン薬(トリヘキシフェニジル)投与が情動記憶課題の成績に与える影響について検討した.また,情動記憶に関連する脳領域の何れの部位でアセチルコリンが作用しているかを明らかにするために,記銘課題施行中の脳活動を機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて測定した.抗コリン薬の投与による,記憶成績全般の低下,情動による記憶促進効果の減弱が認められた.一方,情動の評価自体には有意な影響を及ぼさなかった.以上の結果から,アセチルコリンは情動そのものには大きく関与しないが,情動による記憶促進効果には関与していることが示唆された.fMRIデータについては現在解析をすすめている最中である.情動による記憶促進効果におけるアセチルコリンの役割を明らかにするために,抗コリン薬(トリヘキシフェニジル)投与が情動記憶課題の成績に与える影響について検討した.また,情動記憶に関連する脳領域の何れの部位でアセチルコリンが作用しているかを明らかにするために,記銘課題施行中の脳活動を機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて測定した.抗コリン薬の投与による,記憶成績全般の低下,情動による記憶促進効果の減弱が認められた.一方,情動の評価自体には有意な影響を及ぼさなかった.以上の結果から,アセチルコリンは情動そのものには大きく関与しないが,情動による記憶促進効果には関与していることが示唆された.fMRIデータについては現在解析をすすめている最中である.本年度はfMRI実験に用いる課題の最適化を行うため,健常者10名に様々な情動覚醒度を有する写真の情動評価および再認課題を施行した.女性は男性に比して情動覚醒度を有意に高く評価していたが,男性のほうが女性に比して情動による記憶増強効果が強い傾向があった.また先行研究で再認課題においては情動による記憶増強効果が得られにくいとされていたが,記銘と再認の間の期間を1週間と長めに設定したところ情動覚醒度の高い写真は,情動覚醒度の低い写真に比して有意に再認成績が良好であった.これらの結果に基づいてfMRI実験の被検者の選択および課題の修正を行っていく予定である.本年度は上記の実験と平行して,アルツハイマー病患者において抗コリンエステラーゼ薬(アセチルコリン賦活薬)の投与が情動記憶にどのような影響を与えるかについて検討した.さらに対象者を増やして検討を続けていく予定である.また脳幹ドパミン神経核の選択的損傷の症例について詳細な神経心理および神経画像的検討をし,その情動,認知の障害の特徴について明らかにした(Nishio Y, et. al.2007).健常者20名に対して薬理学的機能的MRI(ph-fMRI)実験を行った.被検者にトリヘキシフェニジル(抗コリン薬)2mgもしくはプラセボを内服してもらい,その1.5時間後に様々な情動覚醒度を有する写真を記銘する際の脳活動をfMRIを用いて測定した.その2週間後に記銘した写真に関する再認テストを施行した.2週間の間隔を空けて,内服する薬を変えて同様の手続きをもう1度行った. 1回目の実験と2回目の実験に内服する薬剤(トリヘキシフェニジル,プラセボ)の順序は被検者間でランダム化した.2x2の繰り返しのある分散分析を用いて,再認テストの成績に与える情動の効果(情動瀉心対中性写真)および薬剤の効果(トリヘキシフェニジル対プラセボ)を検討したところ,情動の主効果(情動写真の再認成績が中性写真の再認成績よりも良い),薬剤の主効果(プラセボ内服の回の再認成績がトリヘキシフェニジル内服の回の再認成績よりも良い),両者の交互作用(中性写真に比して情動写真のほうが,トリヘキシフェニジルによる記憶低下効果が強い)が認められた.fMRIデータについては現在解析中であるが,トリヘキシフェニジルの投与によって扁桃体および海馬の活動が低下していることを確認した.今後より詳細な画像解析を行い,高コリン薬による情動記憶の低下作用の神経基盤について検討していく予定である.
渦後流中の大規模組織構造周辺における乱流エネルギー生成機構

一様流中で薄い二次元平板のスパン方向の中心軸を中心に連続回転させると、この平板の下流には平板の回転に同期した制御された渦列が形成される。この渦列は静止した鈍い物体(たとえば円柱,垂直平板)の渦後流(カルマン渦列)とは異なり、平板1回転に2組の渦対状の構造を有する特殊な流れ場である。本年度は、この渦列の乱流構造の詳細な検討を行った。主要な結果は以下のとうりである。(1)渦後流のサドル近傍における不規則成分(位相平均からの偏差)による乱流エネルギー生成はきわめて小さく、Cantwell&ColesおよびHussainによる提案と一致しない流れ場である。(2)このことは、サドルにおける歪速度は他の位置と比較して十分大きいから、ここでは渦伸張されるべき渦が存在していないことになる。(3)このため、乱流発生格子を用いて主流に乱れを付加したところ、サドル近傍で乱流エネルギーの生成の顕著な増加がみられた。(4)以上のことは、強い歪み速度を持つサドルにおいて乱流エネルギー生成があるためには、渦伸張されるべき渦塊の存在が必要であることを示している。これらの現象は、放出渦の三次元性に依ることも考えられるため、渦後流の三次元測定を詳細に行った。(5)放出渦のスパン方向の相関(スパン方向の二点間の速度相関)は、静止垂直平板のものに比較してきわめて大きい相関を持つ。(6)時計方向に回転する渦はスパン方向にほぼ直線の軸を持つのに対し、反時計方向に回転する渦(渦対の片方)は、スパン方向に曲っている。(7)この渦の湾曲は本実験装置固有のもの(アスペクト比,閉塞比)と思われるが、流れ場に凍結されている(同一位置・同一時刻で同一現象が観測されている)。(8)スパン方向の湾曲部で渦伸張による乱流エネルギーの増加がある。(9)また、短縮部では乱流エネルギーおよび不規則成分の速度相関に減少がみられた。
膜受容体の動的会合体形成と多状態性を利用した多義的情報変換

細胞膜に存在する上皮成長因子受容体(EGFR)の機能発現に重要な会合状態を精密計測するため、分子サイズの空間精度を有する超高解像顕微鏡技術であるPhoto-Activated Localization Microscopy(PALM)の改良・応用を計った。光変換型の新規蛍光蛋白質mKikGRをEGFRと融合してCHO細胞に発現させPALMを行ったところ、固定した細胞膜上においてEGFR多量体を約25nmの位置精度で観察することができた。従来顕微鏡法ではひとつひとつを観ることができなかった密集している多量体についても、各々を分解してイメージングすることが可能となった。多量体に含まれる色素分子数をその点滅から直接数ることにより、新しい会合体計測法の確立を試みている。また、従来手法に画像処理技術を組み合わせることで分解能の向上を試みた。全反射照明を用いた1分子イメージングによりCHO細胞膜上のEGFR-EGFP分子を観察、取得した画像に2次元デコンボリューション処理を施した結果、分解能は170nmに向上させることができた。デコンボリューション処理によって定量性の改善も見られ、より精確に多量体分布を計算することが可能となった。こうして得られた分布から、EGF刺激がない状況においても階層的な多量体構造が形成されていることを確認すると同時に、多量体分布がEGFR発現量に依存することや、各多量体間における親和性の傾向といった知見が得られた。会合体分布のモデル解析から、多種のメカニズムが会合体形成に働いでいることが示唆された。これらの実体を検討するため、会合体形成に細胞骨格やコレステロールがどのような影響を及ぼすかについても検討を行った。アクチン骨格破壊およびコレステロール除去の両方で、会合体分布が変化することが明らかになった。上皮成長因子受容体(Epidermal growth factor receptor:EGFR)の会合状態と情報伝達反応の関係を明らかにするための基礎情報として、会合体のサイズ分布と、運動ダイナミクスを計測した。細胞あたり平均1.5xlO^4分子(細胞表面密度3.3分子/μm^2)のEGFR-GFP蛋白質を安定に発現するCHO-Kl細胞において、1分子蛍光可視化法によりEGFR-GFPの会合体分布を計測したところ、単量体から6量体程度までの会合体が存在し、平均会合数は1.5分子であった。奇数分子よりも偶数分子を含む会合体が高頻度に観察されたことから、2量体が会合体形成の単位である。会合体分布が平衡に達していると仮定して、分子間の解離平衡定数を計算した。単量体間・2量体間の平衡定数は、同程度(2-4粒子/μm^2)であったが、単量体と2量体の間の親和性は低く(20粒子/μm^2)、単量体と3量体の親和性は高かった(0.5粒子/μm^2)。すなわち3量体は非常に形成されにくい。発現密度の異なる細胞集団の比較から、分子密度が高いほど2量体が形成されやすいことが分かった。Latranculin Bによってアクチン細胞骨格を破壊したところ、2量体の解離平衡定数は、無処理細胞の2.4(粒子/μm^2)から0.1(粒子/μm^2)に大きく変化した。すなわち、アクチン骨格はEGFRの2量体形成を阻害する。1分子追跡により観察したEGFRの運動様式には、静止(30%)、限られた領域内での運動(30%)、自由拡散(40%)の3つがあった。自由拡散あるいは領域内での拡散運動の拡散係数は0.03μm^2/s。会合体分布と運動モード、拡散係数の値には相関が見られなかった。この結果は、アクチンによる会合制御が、直接結合ではなく、運動範囲の制限のような間接的機構によることを示唆している。