hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
採鉱技術の発展過程における炭鉱労働者の経験集積に関する研究

その成果は投稿論文にまとめた。3点目に、本研究の中核的な課題となる太平洋炭砿における機械化の受容過程の解明に向けて、太平洋炭鉱労働組合の逐次刊行物『5分間ニュース』の分析を実施した。現存する2389号分のトップ記事見出しのデータベースを作成し、全体の傾向を把握したうえで、各紙面から機械化や新技術に関する記述を抽出し、労働者の代表である労働組合がどのように受容してきたのか、その態度の変容を分析した。機械化や新技術への言及は1960年代に集中し、1970年代以降は極端に少なくなることと、論調としては批判的なトーンが徐々に弱まり、むしろ好意的な記述が出現してくることが明らかになった。これらの変化は、1970年前後のSD採炭方式の確立を境にしていると推察される。また、その言及対象についても、年度別に機械や技術ごとに言及数を計上すると、1960年代の「累層採炭」や「二番層採掘」、「完全機械化」というトピックへの言及が多いことが判明した。この成果をもとに、学会報告を実施した。本年度の当初計画では、1太平洋炭砿の1950年代後半から1960年代にかけての主要生産現場(「累層採炭」)における諸問題を、労使交渉議事録から抽出し、分析することで、当時の炭鉱労働者の生産技術に対する姿勢を明らかにする、2同鉱において生産システムの形式がある程度定まった1980年代以降の生産現場に関する調査研究を進め、国内最先端の生産技術と対峙する労働者のエートスを明らかにする、という2点に重点を置いて研究を進める予定であった。しかしながら、実際に作業を進めていくなかで、細部の事例研究に移る前に、太平洋炭砿の戦後の全体の流れの中で、各事例がどのような位置付けにあるのかを把握する必要があると判断し、「研究実績の概要」で述べた1点目と3点目に新たに重点を置くこととした。したがって、当初予定の事例分析は次年度に持ち越しとなったが、全体の文脈なかでの各事例の位置付けが明確になったという点で、今後の研究に繋がる大きな成果を得た。本年度は以下の2点に取り組んだ。1点目は、太平洋炭砿において生産システムの形式がある程度定まった1980年代以降の採炭現場に関する調査である。前年度までの文献・資料調査を通して把握していた技術史的知見を基盤に、3名の元採炭員に計9回(面接6回、電話3回)のインタビューをおこなった。これにより、平時の採炭現場の資機材・人員の空間的配置や作業内容、それらの時代ごと・機種ごとの変化などを精緻に記述するための証言を得ることができた。そのなかで、生産装置が系統だって作動する際の通常工程の作業のほか、自然条件の悪化等によって装置が正常に作動できない場合の作業が多岐にわたることが明らかになった。これにより、炭鉱労働は、規格化された生産装置の操作を基本としながらも、予測不可能な自然条件によってそのありようが大きく左右され、それゆえに重筋的作業に基礎づけられた熟練が、作業を遂行するうえで依然として重要性を維持し続けていたという知見を得た。2点目は、これまでの3年間の研究成果のとりまとめである。『釧路叢書第38巻太平洋炭砿』所収の第2章「太平洋炭砿の技術史」を現地研究者とともに共同執筆した。そのなかで報告者は、採炭技術、掘進・仕繰技術、集中監視、保安教育という項目の執筆を担当した。
心筋症関連トロポニン変異体を含む細いフィラメントのサブナノスケール病理診断

本研究では、心筋トロポニンの構造・ダイナミクスが、トロポニン分子内の心筋症病因変異によってどのような影響を受けるのかを解析した。まず、大腸菌発現系を用いて、野生型及び変異型(TnTのK247R変異)ヒト心筋トロポニンを精製した。これらの溶液試料に対して中性子散乱実験を行った結果、心筋症発症の原因となる変異導入によって、分子全体の柔らかさが約2倍になることが明らかとなった。また、ウシ心臓から精製した細いフィラメントのX線小角散乱実験を行い、トロポニンへのカルシウム結合に伴う構造変化を検出した。現在、変異トロポニンを組み込んだ細いフィラメントのX線小角散乱データの取得に取り組んでいる。心筋の収縮は、アクチンフィラメントを骨格とする細いフィラメント上に位置するトロポニンと呼ばれる蛋白質によって、細胞内カルシウムイオン濃度依存的に調節されている。家族性肥大型心筋症の発症原因として、心筋トロポニン分子内に生じるアミノ酸変異が多数同定されている。本研究では、トロポニンや細いフィラメントの構造・ダイナミクスがカルシウムイオン結合や病因変異によってどのような影響を受けるのかを解析した。まず、大腸菌発現系を用いてヒト心筋トロポニンを構成する3つのサブユニット(Tnc, TnI, TnT2)をそれぞれ発現・精製した。TnT2に関しては、野生型及びK247R変異型の2種類を精製した。精製したサブユニットから野生型及び変異型トロポニン複合体を形成後、これらの溶液試料に対して中性子散乱実験を行った。その結果、心筋症発症の原因となる変異導入によって、トロポニン分子全体の柔らかさが約2倍になることが示された。次に、分子単体から超分子複合体へと階層を上げ、トロポニンへのカルシウムイオン結合に伴って起こる野生型心筋細いフィラメントの構造変化について調べた。心筋細いフィラメントを屠殺直後のウシ心臓から精製し、カルシウムイオンの有無における細いフィラメントの溶液試料を用いてX線小角散乱実験を行った。その結果、トロポニンへのカルシウムイオンの結合に伴い、Q=0.6nm-1付近の散乱強度が大きく減少することが分かった。この強度減少に着目し、現在、変異トロポニンを含む細いフィラメントのX線小角散乱データ取得に取り組んでいる。本研究の目的は、遺伝性肥大型心筋症の成因の1つである変異型トロポニンを含む心筋由来細いフィラメントの構造解析を通して、疾患発症の原因となる分子構造上の特徴を明らかにすることである。平成24年度は、まず最初の段階として、野生型トロポニンを含む心筋由来細いフィラメントのX線散乱実験を行った。以下に具体的内容を記述する。屠殺直後の新鮮なウシ心臓を入手し、結合組織を取り除いた後、主に遠心分離によって細いフィラメントを調製した。調製した細いフィラメント溶液を2つに分注し、片方にEGTAを、もう片方にCaCl2を添加することで、それぞれ-Ca状態、+Ca状態の細いフィラメントとした。これら2種類の試料(共に15 mg/mlの濃度)を第三世代放射光施設であるSPring-8のBL45XUに持ち込み、X線小角散乱パターンを露光500ミリ秒で記録した。測定した散乱パターンから慣性半径を求めると、Caの有無に関わらず3.4 nmであった。+Ca状態と-Ca状態の散乱カーブを前方散乱強度で規格化した後に、+Ca状態から-Ca状態の散乱カーブを差し引くと、散乱ベクトルq=0.6 nm-1付近に大きな強度減少が観測された。この強度減少は、細いフィラメントのトロポニンにCaが結合することで生じるものであり、繊維回折パターン上に現れる第一層線(36 nmの周期に由来する)のスペーシングを円環平均した位置に観測される。第一層線の強度変化は、細いフィラメント上のトロポニンへのCa結合によって主にトロポミオシンが位置を変化させることで生じると考えられている。今回の実験によって、野生型のトロポニンを含む細いフィラメントが示すCaによる構造変化を検出することができた。平成25年度は、変異型のトロポニンを組み込んだ細いフィラメントを調製し、X線散乱実験によって、変異による構造変化の異常を検出する予定である。本研究において、最終的に「研究の目的」を達成するためには、心筋症関連変異を持つ変異トロポニンを細いフィラメントに組み込み、Caによる構造変化が野生型と比較してどのように異なるかを明らかにする必要がある。平成24年度は、その対照として、野生型の細いフィラメントを用いてX線散乱実験を行い、トロポニンへのCa結合による細いフィラメント全体の構造変化を検出した。また、変異型トロポニンを調製するために必要であるトロポニンサブユニット3つの内、2つのサブユニットについて大腸菌による培養を既に開始している。

平成25年度は、変異トロポニンを含む細いフィラメントのX線散乱実験を行い、野生型の散乱データと比較することで、変異によってどのような構造変化の異常が引き起こされるのかを明らかにし、「研究の目的」を達成する。1.変異トロポニンを含む心筋由来細いフィラメントの調製トロポニンを構成する3つのサブユニット(C,I,T)それぞれについて、大腸菌発現系を用いて発現及び精製を行う。本研究で対象としている変異はトロポニンTのK247R及びE244Dであり、これらのプラスミドを大腸菌に組み込み変異トロポニンを調製する。1.で調製した溶液試料を-Ca状態と+Ca状態の2つに分類し、それぞれの試料からX線小角散乱パターンを記録する。両者の散乱パターンの差を取ることで、トロポニンへのCa結合による細いフィラメントの構造変化に由来する情報を抽出する。心筋由来細いフィラメントの原子モデルを基に、抽出された構造情報を説明する構造変化を野生型及び変異型トロポニンを含む細いフィラメントの両者に対して明らかにする。これにより、変異導入によって引き起こされる細いフィラメントの構造変化の異常を突き止める。変異トロポニンの発現及び精製を行うため、それに係る消耗品及びクロマトグラフィー用カラムを購入する。トロポニンは3つのサブユニットからなる複合体であり、それぞれのサブユニット毎に精製方法が若干異なるため、用いる消耗品の種類も異なる。また、実験データ解析後に原子モデルに基づくシミュレーションを行うため、演算性能の高いPCの購入に研究費を充当する。
l-Orodered属性文法の有用性の検証に関する研究

Ordered属性文法クラスに基づく属性評価器は(1)判定・評価器構築が多項式時間でできる,(2)インクリメンタルな属性再評価をO(|Affected|)でできる,(3)3型循環と判定されても容易とされる修正でOrdered属性文法に変換できる,という利点を持ち,実用上十分に広いクラスとして様々なシステムに応用されてきた.本研究の目的は(3)の3型循環に関する種々の性質の解明である.予想では(3)の変換がNP完全であると考えた.また多人数で属性文法仕様を記述する場合に除去が複雑になりやすいと予想した.研究成果として以下の結果を得た.・「3型循環をもつ属性文法をOrdered属性文法に変換する問題はNP完全である」ことを証明した.「2型循環を持たず,3型循環を持つ属性文法」を必ずしもOrdered属性文法に変換できないことを反例を示して証明した.Ordered属性文法に変換できるクラスについては,そのクラスがl-Ordered属性文法クラスと一致することを証明した.l-Ordered属性文法クラスの判定問題はNP完全問題であり,Ordered属性文法クラスは多項式時間で判定可能なので,Ordered属性文法に変換できる(=3型循環の除去可能性を判定する問題)はNP完全であることになる.・3型循環の除去アルゴリズムを構築した.このアルゴリズムは,属性依存グラフIDPからEDPを作成する際に付加される技の一部を反転して3型循環の除去を試みるということを全ての組合せに対して行う.・Ordered属性文法クラスを含み,l-Ordered属性文法クラスに含まれる,新しい属性文法クラスOAG^*を考案した.3型循環を生じにくく,かつ,多項式時間で判定できるという特徴を持つ.属性依存グラフDPを全ての同一記号生起について重ねたグラフGDSを考慮して,属性を全順序化する.この例題を複数プログラマが開発したシステムであり,規模は非終端記号数282,生成規則数598,属性数1338である.3型循環を取り除くために,人手で架空の依存を55本張られていた.OAG^*を用いて処理した所,3型循環は生じなかった.Ordered属性文法クラスに基づく属性評価器は(1)判定・評価器構築が多項式時間でできる,(2)インクリメンタルな属性再評価をO(|Affected|)でできる,(3)3型循環と判定されても容易とされる修正でOrdered属性文法に変換できる,という利点を持ち,実用上十分に広いクラスとして様々なシステムに応用されてきた.本研究の目的は(3)の3型循環に関する種々の性質の解明である.予想では(3)の変換がNP完全であると考えた.また多人数で属性文法仕様を記述する場合に除去が複雑になりやすいと予想した.研究成果として以下の結果を得た.・「3型循環をもつ属性文法をOrdered属性文法に変換する問題はNP完全である」ことを証明した.「2型循環を持たず,3型循環を持つ属性文法」を必ずしもOrdered属性文法に変換できないことを反例を示して証明した.Ordered属性文法に変換できるクラスについては,そのクラスがl-Ordered属性文法クラスと一致することを証明した.l-Ordered属性文法クラスの判定問題はNP完全問題であり,Ordered属性文法クラスは多項式時間で判定可能なので,Ordered属性文法に変換できる(=3型循環の除去可能性を判定する問題)はNP完全であることになる.・3型循環の除去アルゴリズムを構築した.このアルゴリズムは,属性依存グラフIDPからEDPを作成する際に付加される技の一部を反転して3型循環の除去を試みるということを全ての組合せに対して行う.・Ordered属性文法クラスを含み,l-Ordered属性文法クラスに含まれる,新しい属性文法クラスOAG^*を考案した.3型循環を生じにくく,かつ,多項式時間で判定できるという特徴を持つ.属性依存グラフDPを全ての同一記号生起について重ねたグラフGDSを考慮して,属性を全順序化する.この例題を複数プログラマが開発したシステムであり,規模は非終端記号数282,生成規則数598,属性数1338である.3型循環を取り除くために,人手で架空の依存を55本張られていた.OAG^*を用いて処理した所,3型循環は生じなかった.
EGFR肺癌におけるIL-6のEGFR-TKI耐性への関与と克服に向けた研究

本研究では、EGFR変異肺癌の臨床検体を用い、ゲフィチニブ有効性と腫瘍細胞IL-6発現との関連の検討を行った。ゲフィチニブ治療を受けたEGFR遺伝子変異陽性肺癌患者52例において、IL-6高発現群は全体の46%を占め、低発現群と比べて、無増悪生存期間の短縮傾向が認められた。細胞株を用いた非臨床研究においても、EGFRチロシンキナーゼ阻害薬の有効性はIL-6発現と関連を有することを明らかにした。以上、IL-6高発現群においてEGFRチロシンキナーゼ阻害薬単のみによる効果は不十分であり、今後更なる戦略開発が必要と考えられた。EGFR遺伝子変異陽性NSCLCに対するキードラッグはEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)であるが、同薬によっても治療成績は不十分である。非臨床試験では、インターロイキン6(IL-6)はEGFR遺伝子変異陽性NSCLCのEGFR-TKIに対する感受性を低下させ、抗IL-6抗体によって、その感受性は回復する(Yao Z. PNAS 2010)。これはEGFR-TKI耐性(低感受性)細胞では、EGFRに加えてIL-6を介した経路が活性化している可能性を有する。本研究では臨床検体を用いても同様の結果が得られるかどうかの検討を行う。ゲフィチニブ治療を受けたEGFR陽性肺癌患者52例を対象として、後方視的に腫瘍IL-6発現状態別にEGFR-TKIの有効性を検討した(高発現の定義:症例毎にIL-6陽性の腫瘍細胞が腫瘍全体の50%以上を示す場合)。IL-6高発現群は全体の46%に存在することを明らかにした。非小細胞肺がんに、EGFR遺伝子変異陽性の亜群が存在し、ゲフィチニブなどのEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)が臨床的に極めて有効であることが2000年代に示された。EGFR遺伝子変異とEGFR-TKIの組み合わせによる“precise medicine"を通じて、EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん(EGFR肺がん)は飛躍的な生存効果の改善をもたらした。しかし、ゲフィチニブ投与に初期耐性を示すEGFR肺がんは約10-15%存在し、その予後は未だ不良である。このEGFR-TKI耐性に腫瘍細胞IL-6発現亢進の関与が指摘されている。本研究では、1樹立した動物モデルでこの関連を確認する。2さらに臨床検体を用い、ゲフィチニブの有効性と腫瘍細胞IL-6発現との関連について臨床的な検討を加える、をそれぞれ到達目標としている。我々はゲフィチニブ治療を受けたEGFR遺伝子変異陽性肺癌患者52例を対象として、後方視的に腫瘍IL-6発現状態別にEGFR-TKIの有効性を検討したところ、IL-6高発現群は全体の46%を占め、低発現群と比べて、無増悪生存期間(PFS)の短縮傾向が認められた(Kato Y & Hotta K.世界肺癌会議, 2015)。同一患者群のプラチナ治療のPFS曲線は重なっていることから、IL-6発現状態はEGFR-TKIの治療効果予測因子である可能性、つまり、IL-6高発現群においてEGFR-TKI単剤治療による効果は不十分と考えられた。EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がんに対しては、ゲフィチニブ・エルロチニブなどのEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)が臨床的に極めて有効である。このEGFR遺伝子変異とEGFR-TKIの組み合わせの考え方により、EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がんは生存延長効果が見られている。一方で、EGFR-TKIに対する初期耐性のEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がんが一定の頻度で存在し、予後は未だ厳しい。同初期耐性には腫瘍細胞IL-6発現亢進の関与が示唆されている。本研究では、EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がんの臨床検体を用い、ゲフィチニブの有効性と腫瘍細胞IL-6発現との関連の検討を行う。我々はゲフィチニブ治療を受けたEGFR遺伝子変異陽性肺癌患者52例を対象として、後方視的に腫瘍IL-6発現状態別にEGFR-TKIの有効性を検討した。IL-6高発現群は全体の46%を占め、低発現群と比べて、無増悪生存期間(PFS)の短縮傾向が認められた、IL-6高発現群においてEGFR-TKI単剤治療による効果は不十分と考えられた(Kato Y & Hotta K.世界肺癌会議, 2015)。現在、論文報告準備中である。計画書に沿って、臨床研究を継続的に実施しているが、研究代表者のその他の業務が多忙であったため研究が遅延しており、途中段階の状態である。

EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺癌に対して、ゲフィチニブなどのEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)を用いることにより、従来のプラチナベース化学療法と比べて、有意な無増悪生存期間の延長が得られる。一方で、EGFR-TKIに対する初期耐性のEGFR変異肺癌が一部見られ、その予後は極めて不良である。同初期耐性には腫瘍細胞におけるIL-6高発現の関与が示唆されている。本研究では、EGFR変異肺癌の臨床検体を用い、ゲフィチニブ有効性と腫瘍細胞IL-6発現との関連の検討を行った。ゲフィチニブ治療を受けたEGFR遺伝子変異陽性肺癌患者52例において、IL-6高発現群は全体の46%を占め、低発現群と比べて、無増悪生存期間の短縮傾向が認められた。細胞株を用いた非臨床研究においても、EGFRチロシンキナーゼ阻害薬の有効性はIL-6発現と関連を有することを明らかにした。以上、IL-6高発現群においてEGFRチロシンキナーゼ阻害薬単のみによる効果は不十分であり、今後更なる戦略開発が必要と考えられた。特に支障となる問題は発生していない。今後、上記明らかにしたIL-6発現状態とEGFR-TKIの治療効果との関連性について、論文化を目指す。また上記臨床上での知見に対し、非臨床研究を通じてその機序を明らかにする。平成29年度も引き続き研究を継続し、計画を完了させるとともに、研究協力者の協力を強化の上、向う1年間で研究を最終完了する。臨床腫瘍学今までと同様の達成速度で計画を予定通り実施していく。関連文献の購入が少なかったこと等があげられる。関連文献の購入が少なかったことがあげられる。また研究代表者のその他の業務が多忙であったため研究が遅延していた。当初の見込みよりも機器、試薬、カメラ等を使用せずに計画を実施できたこと及び学会出席について当初予定していた海外ではなく国内で開催された学会へ参加したことから未使用額が生じた。本年度は、関連文献の購入も含め、年間の予定研究遂行に必要な費用を適正に使用して、業績に結び付ける所存である。次年度(平成29年度)は、関連文献の購入も含め、年間の予定研究遂行に必要な費用を適正に使用して、業績に結び付ける所存である。また研究協力者の協力を強化の上、この1年間で研究を完了させる。今年度は機器、試薬等への支出を要する。また学会出席も今年度はより多く行う予定である。
核酸シャペロン機能を持つ高分子材料設計と核酸ナノテクノロジーへの応用

核酸は遺伝学的な興味のみならずナノテク素材としても期待されている。核酸から構成され、核酸を"燃料"として駆動する様々な"核酸ナノマシン(DNA-fueled DNA nanomachine)"が提案されている。このような核酸ナノマシンの作動原理は、2種の核酸構造間を燃料核酸とのハイブリダイゼーションあるいは鎖交換反応を利用して転移させることである。一方、核酸ナノマシンの応用を高めるためには、(1)マシンの出力、堅牢性の向上、(2)応答性の向上、および(3)燃料核酸以外には応答しない安定、正確な動作などが求められる。マシンの出力および堅牢性は、核酸ハイブリッドの安定性に依存する。一方で、応答性はハイブリダイゼーションおよび鎖交換速度に依存する。しかし、通常、核酸ハイブリッドの安定性を高めると、鎖交換速度は低下してしまう。つまり、この二つの要求は相反しジレンマとなる。すでに、カチオン性共重合体は、核酸ハイブリッドを安定化しつつハイブリッド形成速度や、鎖交換速度を顕著に高めることを見いだした。つまり、共重合体は、核酸ナノマシンのジレンマを取り除く上で、有用と推測された。伸縮型の核酸ナノマシンに対する共重合体の効果を評価した。その結果、応答が顕著に加速され、またシグナル変化も大きくなった。また、10サイクル後も50%近い応答性を保持していた。共重合体が、核酸ナノマシンの応答速度と堅牢性を高める上で有用であることがわかった。核酸ナノマシンは、核酸ハイブリッドが不安定化する低イオン強度条件では、動作が緩慢になる。実際、塩濃度を50mMとすると、マシンの応答性が顕著に低下した。しかし、共重合体を共存させることで、低塩濃度下でも迅速かつ大きな応答が得られることが確認された。共重合体は、核酸ナノマシンの応答性を改善しかつ作動条件上の制約を取り除くことで、その展開を広げるものと期待された。これまでにポリカチオンの主鎖ポリ(L-リシン)と親水性の側鎖デキストランで構成されるくし型共重合体(PLL-g-Dex)を調製し、その人工核酸シャペロン活性を評価してきた。共重合体はDNA間の静電反発を抑えDNA間の認識性を向上させることで、ハイブリダイゼーションを数万倍促進し、人工核酸シャペロンとしての機能を発現することを明らかにした。本研究では、より高い核酸シャペロンの機能を持つ高分子の設計のため、生体系で核酸の結合ドメインとして存在しているカチオン性アミノ酸であるアルギニンに着目した。PLL-g-Dexの主鎖一級アミノ基を化学修飾することでグアニジノ基に変換した共重合体(GPLL-g-Dex)の調製法を確立し、NMR及びサイズ排除クロマト多角度光散乱法等によりキャラクタリゼーションした。その結果、本研究で用いた反応法により、共重合体のくし型構造を変形させずアミノ基からグアニジノ基への変換率を約100%まで任意に調節できることが示された。UV-融解温度測定及びゲル電気泳動法等により、合成された新規共重合体とDNAとの相互作用を評価した。2重鎖DNAの熱的安定化に与える共重合体の構造の影響を検討した結果、GPLL-g-DexはPLL-g-Dexと比較して2重鎖DNAの融解温度をあまり上昇させないということがわかった。また、両共重合体をDNAに対して競合的に作用させる解析から、GPLL-g-Dexの方がDNAに対し親和性が高いことが示唆された。さらに、ゲル電気泳動により解析から、GPLL-g-DexはPLL-g-Dexに比べ単鎖DNAへの親和性が高いことが見いだされた。これらの結果より、カチオン基としてグアニジノ基を導入することで、単鎖DNAへの共重合体の親和性を高められ、2重鎖DNAに対する安定化効果が抑制できることが示唆された。

核酸ナノマシンは、核酸ハイブリッドが不安定化する低イオン強度条件では、動作が緩慢になる。実際、塩濃度を50mMとすると、マシンの応答性が顕著に低下した。しかし、共重合体を共存させることで、低塩濃度下でも迅速かつ大きな応答が得られることが確認された。共重合体は、核酸ナノマシンの応答性を改善しかつ作動条件上の制約を取り除くことで、その展開を広げるものと期待された。
アレルギー反応における肥満細胞由来細胞外マトリックス分解酵素の役割と分子制御機構

肥満細胞はIgE抗体を介し即時型或いは遅延型アレルギー反応のエフェクター細胞として機能することは周知である。我々は,既にこの細胞が多分化能造血幹細胞に由来する血液細胞の一種であることを明らかにしてきたが,炎症に応答して末梢血中を流れる肥満細胞の前駆細胞がどのような分子シグナルを内皮細胞から得て,続いてどのような機構に基づいて血管壁を通過し,結合組織内で増殖・分化するのか,さらに活性化肥満細胞の脱分化に伴う再増殖・分化過程での組織内遊走機構などは全く不明のままであった。本研究の目的は細胞外マトリックス分解酵素(MMP-9)に焦点をあて,肥満細胞の組織内分布過程における分子シグナルとその制御機構を解明することにある。本研究によって以下の研究成果を得た。1)肥満細胞をIgE介在性に脱顆粒させると、産生されたMMP-9前駆体が肥満細胞顆粒中のセリンプロテアーゼによって、細胞外で生物学的意義を有する活性化型に変換されることを明らかにした。2)肥満細胞前駆細胞の血管内皮細胞の接着と侵入プロセスにおける細胞接着分子の関与とMMP-9の産生を検証するため,内皮細胞への接着と内皮細胞通過と線維芽細胞間への侵入実験を行ない,肥満細胞前駆細胞を遊走させることに成功した。さらに、IgEを結合した肥満細胞が特異的抗原物質に向かって遊走すること、この遊走反応をSCFが阻止することを明らかにした。3)分離血管内皮細胞において,MMP-9産生を誘導する神経成長因子の産生および特異的レセプターの発現を確認した。また、神経成長因子は、肥満細胞の増殖分化だけでなく,内皮細胞の生存維持にも関与することを実証した。さらに、内皮細胞や結合組織から産生される神経成長因子が、炎症の局所において血小板と相互作用して肥満細胞に脱顆粒を誘導することを明らかにした。我々は,既にこの細胞が多分化能造血幹細胞に由来する血液細胞の一種であることを明らかにしてきたが,炎症に応答して末梢血中を流れる肥満細胞の前駆細胞がどのような分子シグナルを内皮細胞から得て,続いてどのような機構に基づいて血管壁を通過し、結合組織内で増殖・分化するのか,さらに活性化肥満細胞の脱分化に伴う再増殖・分化過程での組織内遊走機構などは全く不明のままであった。本年度は以下の研究成果を得た。1)ヒトおよびマウスの皮膚より肥満細胞を分離する方法を確立した。これによって得られた肥満細胞の増殖誘導に成功した。2)肥満細胞前駆細胞の血管内皮細胞の接着と侵入プロセスにおける細胞接着分子の関与とMMP-9の産生を検証するための三種細胞培養システムの確立を試みた。即ち,3T3線維芽細胞に分離内皮細胞を重層培養し,得られた疑似末梢組織上に肥満細胞前駆細胞を重層し,内皮細胞への接着と内皮細胞通過と線維芽細胞間への侵入実験を行ない,肥満細胞前駆細胞を遊走させることに成功した。3)喘息モデルマウスを作成し,気管支洗浄液中にMMP活性が存在することをザイモグラフィー法によって検出した。以上,in vitroにおける三種細胞培養系を確立することに成功したので,引き続き肥満細胞前駆細胞の侵入シグナルとMMPの関係を明らかにする予定である。

また,喘息のみならず接触性皮膚過敏症病態における,MMP群の産生状態を生化学的手法,免疫酵素抗体法,ノザンブロット分析法を駆使して,検証する。肥満細胞はIgE抗体を介し即時型或いは遅延型アレルギー反応のエフェクター細胞として機能することは周知である。我々は,既にこの細胞が多分化能造血幹細胞に由来する血液細胞の一種であることを明らかにしてきたが,炎症に応答して末梢血中を流れる肥満細胞の前駆細胞がどのような分子シグナルを内皮細胞から得て,続いてどのような機構に基づいて血管壁を通過し,結合組織内で増殖・分化するのか,さらに活性化肥満細胞の脱分化に伴う再増殖・分化過程での組織内遊走機構などは全く不明のままであった。本研究の目的は細胞外マトリックス分解酵素(MMP-9)に焦点をあて,肥満細胞の組織内分布過程における分子シグナルとその制御機構を解明することにある。本年度は以下の研究成果を得た。1)肥満細胞前駆細胞の血管内皮細胞の接着と侵入プロセスにおける細胞接着分子の関与とMMP-9の産生を検証するための三種細胞培養システムの確立にすでに成功している。分離血管内皮細胞において,MMP-9産生を誘導する神経成長因子の産生および特異的レセプターの発現を確認し,肥満細胞の増殖分化だけでなく,内皮細胞の生存にも関与することを実証した。2)NC/Ngaアトピーマウスを用いて,接触性皮膚過敏症に起因する喘息誘導モデルの作成に成功した。そして,気管支洗浄液中にMMP活性が存在することをザイモグラフィー法によって検出した。以上,肥満細胞前駆細胞の侵入シグナルの一部とMMPの関係を明らかにすることができたので,引き続き制御分子の解析を続けたい。また,作成に成功した喘息誘導モデルを用いて,MMPの喘息病態への関与を明らかにしたい。来年にはMMP-9ノックアウトNC/Ngaアトピーマウスを作成予定であるので,これを使用したい。最終年度である本年度は以下の研究成果を得た。1)肥満細胞前駆細胞,血管内皮細胞および線維芽細胞を用いた三腫細胞培養に成功するとともに,MMP-9ノックアウトマウスから得られた培養肥満細胞を利用した結果,肥満細胞の侵入プロセスにおいてMMP-9が必須であることが証明された。2)バッククロスの成功によって得られたMMP-9をノックアウトしたNC/Ngaアトピーマウスに対し,接触性皮膚炎誘導性喘息の発現処置を行った結果,喘息発現(気道抵抗性および細胞浸潤)に対し,MMP-9が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
歴史・平和教育と平和博物館論の課題―「歴史・平和教育プログラム」調査を中心に

本研究は、歴史教育・平和教育の現状と課題を探るため、平和博物館の調査と実務者・研究者への聴き取り調査、およびそれらを分析する研究会等を行うことにより、日本における歴史・平和教育と平和博物館展示に関する共通の課題を探ろうとするものであった。博物館での実地調査や聴き取り調査を含む調査研究や公開研究会等を行い、当研究対象の現実的・具体的な論点把握を深め、かつ「平和と教育」およびいわゆる「平和教育」の課題を歴史社会学の視点や地方自治行政・市民社会のあり方の視点から一定の部分で浮き彫りにできたと思う。本研究は、歴史教育・平和教育の現状と課題を探るため、平和博物館における教育プログラムの調査と聴き取り調査、およびそれらを分析する研究会等を行うことにより、日本における歴史・平和教育と平和博物館展示に関する共通の課題を探ろうとするものである。本年度は、「平和教育」「平和博物館」の定義、研究動向、課題を探ることを目的として調査研究を行った。進め方としては、博物館での実地調査を含む調査研究を研究代表者・分担者の計4人それぞれが独自に行い、意見交換をするという形で進められた。また、報告者を招いた公開研究会を3回開催した。今年度は、「戦後70年」あるいは広島・長崎への原爆投下70年(被爆70年)ということもあり、戦争体験の継承や「戦後」の歩みや意味を問い直すというテーマに関心の高い一年であり、また、いくつかの平和博物館では展示のリニューアルが進められ、被害展示・加害展示のあり方を含めて、あらためて展示内容や展示方法をめぐって多くの議論が惹起された(ピースおおさかなど)。そうした国内外の議論状況や研究状況も踏まえて、本年度は、本研究自体の基礎・土台となるような論点を探ることを目的とし、特に、公開研究会では、「歴史」、「教育」、「博物館」の3つの視点それぞれからの研究・討論を重視し、1ドイツにおける市民レベルの歴史継承と和解のための実践(ふくもとまさお「戦後70年戦争加害国ドイツの話をしよう」2015年10月1日)、2平和と教育の関係(堀尾輝久「平和と教育ー戦後の体験から」2015年12月5日)、3博物館論の視点から見た平和博物館の意義と機能(兼清順子「平和博物館の機能と役割ー立命館大学国際平和ミュージアムの日常業務からー」2016年2月21日)の報告をもとにした研究会を開催し、本研究全体の基礎的論点の理解を深め、かつ課題を浮き彫りにできたと思う。初年度は、まず歴史・平和教育や平和博物館の基礎論点と近年の研究動向を明らかにすることが目標とされていた。その意味では、各自の文献調査・研究に加えて、専門的知見や実務経験を持つ研究者の報告およびそれに基づく討論により、一定程度深められたとは思われることから、当初の目標はある程度は達成できたのではないかと思われる。また本研究以前の研究成果(広島市立大学特定研究費研究2012ー2013年度)も含めてまとめられたものではあるが、日本の平和博物館に関する研究成果として、本研究の研究分担者である竹本真希子・広島市立大学広島平和研究所講師(上述の特定研究費研究の研究代表者)により、研究ノート「日本の平和博物館とヒバク情報」がまとめられるなど、日本の平和博物館に関する研究に関する論点と課題を提示する試みもすでに行われている。ここで提示された論点・課題等も今度の研究において深めて行きたいと思う。本年度は、「平和教育」「平和博物館」が直面する現実・具体的な課題を探ることを目的として調査研究を行った。進め方としては、博物館での実地調査を含む調査研究を研究代表者・分担者の計4人がそれぞれが独自に行い、必要に応じて意見交換をするという形で進められた。また、報告者を招いた公開研究会を2回開催し、また博物館での聴き取りを1回行った。今年度は、昨年度の研究成果も踏まえて、本研究対象が現実的に直面している具体的な論点を探ることを目的としたが、とくに、(過去の戦争ばかりではなく)現在の遠い戦争・暴力をどう伝えるか、日本の加害の問題をどう伝えるか、平和博物館をつくり運営する上で市民や自治体がいかなる役割を果たしうるかといった視点それぞれからの研究・討論を重視した。今年度は、1メル・ダンカン&井上美佳「南スーダンにおけるPKOとNGO」2016年7月6日(広島、NGO「非暴力平和隊」との共催のシンポジウム)、2聴き取り調査:野間美喜子ほか「ピースあいちと市民・自治体」(名古屋、2016年11月18日)、3髙橋優子「岡正治らの活動と在日コリアン被爆者たち」(広島、2017年2月24日)といった研究会や聴き取りの会を開催し、本研究全体の現実的・具体的な論点把握を深め、かつ課題を浮き彫りにできたと思う。今年度は、歴史・平和教育や平和博物館の現代における具体的な論点と課題を明らかにすることが目標とされていた。

特に、名古屋のピースあいちでの聴き取り調査では、民立・民営の平和博物館の設立背景・運営状況などについてかなり詳しい話を聴くことができ、国立・公立の博物館との比較検討を行う材料も得られたことから、平和博物館の設立・運営における市民、自治体、中央政府の担うべき役割についての知見が得られたことは大きな意義があったように思われる。こうしたことなどによってえられた知見を今後の研究において深めて行きたいと思う。最終年度の2017年度は、「平和教育」「平和博物館」が直面する現実・具体的な課題を探ることを目的として調査研究を行った。進め方としては、博物館での実地調査を含む調査研究を研究代表者・分担者・連携研究者の計4人がそれぞれ独自に行い、必要に応じて意見交換をするという形で進められた。また、報告者を招いた公開研究会を3回開催した。さらに、ホロコースト記念館との共催でパネル展およびそれに関する記念講演会も行った。2017年度は、本研究対象が現実的に直面している具体的な論点と今後の課題を探ることを目的としたが、とくに、1博物館を含む文化行政(および「行政の文化化」)のあり方とそれに関する自治体や市民の役割、2「平和と教育」の関係および平和教育のあり方、3教育現場における平和教育・平和博物館のあり方、4平和教育・平和博物館が次世代(若い世代)に何をどのように伝えるか(記憶の継承)、といった視点からの研究・討論を重視しつつ課題を探った。それに資するため、2017年度は、1森啓「市民と文化行政ー市民がつくる文化・自治・平和」2017年11月29日(広島)、2堀尾輝久「平和と教育」2017年12月15日(広島)、3麻生多聞「中学校社会科公民的分野における平和教育」2017年12月25日(広島)といった研究会を開催した。また、42018年2月13ー19日には広島市立大学サテライトキャンパスにて、杉原千畝パネル展「暗やみに光を灯した人」をホロコースト記念館(広島県福山市)との共催で開催した。以上のものを含めて2015から17年度まで、博物館での実地調査や聴き取り調査を含む調査研究を行い、かつ必要に応じて意見交換を行ってきた。また、同期間において、7回の公開研究会等を行い、報告者や参加者とともに、本研究全体の現実的・具体的な論点把握を深め、かつ課題を一定の部分で浮き彫りにできたと思う。本研究は、歴史教育・平和教育の現状と課題を探るため、平和博物館の調査と実務者・研究者への聴き取り調査、およびそれらを分析する研究会等を行うことにより、日本における歴史・平和教育と平和博物館展示に関する共通の課題を探ろうとするものであった。博物館での実地調査や聴き取り調査を含む調査研究や公開研究会等を行い、当研究対象の現実的・具体的な論点把握を深め、かつ「平和と教育」およびいわゆる「平和教育」の課題を歴史社会学の視点や地方自治行政・市民社会のあり方の視点から一定の部分で浮き彫りにできたと思う。2015年度の調査・研究で得られた知見をもとに、今後の研究調査において、歴史・平和教育と平和博物館の関係について明らかにしていきたいと思う。そのためにも、歴史教育や平和教育そのものの論点や研究動向を調査するとともに、今年度からは、平和博物館において、展示がいかにしてつくられたか(つくられるべきか)、またその展示を含めた平和博物館の機能が戦争・ヒバク体験の継承や歴史・平和教育、平和の創造という面において、いかに活かされてきたか(活かされてこなかったか)、また今後、いかに活かされていくべきなのか(その課題は何か)について、調査・研究することが必要であると思われる。また
左心補助下の右心バイパス手術は機械的右心補助の代替手段となり得るか

左心補助人工心臓装着後の右心不全に対して、Glenn手術による右心バイパスが有効であるかを、ブタモデルを用いた検討を行った。人工心肺非使用下に上大静脈ー肺動脈バイパスを人工血管を用いて行おうとしたが、致死性不整脈を来してしまい、モデル作成が困難であった。また、左心不全モデルの作成を左冠動脈主幹部もしくは左前下行枝結紮にて行ったが、こちらも致死的不整脈のコントロールが困難で、モデル作成が困難であった。本研究の目的は、末期重症心不全に対して、植え込み型補助人工心臓による左心補助に右心バイパス術を追加することで、機械的右心補助を回避できるか検証することである。実験手技として、両心不全動物モデルに定常流補助人工心臓であるJarvik2000を植え込み、上大静脈ー右肺動脈吻合(グレン手術)を追加し、コンダクタンスカテーテル容量測定システムを用いて右心機能を測定する。また、補助人工心臓で左心補助のみを行った両心不全モデルの右心機能も測定し、心臓エナジェティクス解析を用いて両者を比較する。上記実験よりグレン手術を追加することによる右心室のエネルギー効率の変化を明らかにする。本研究はin vivo実験であり、補助人工心臓の循環動態に対する効果を評価するために、左冠動脈前下行枝および右冠動脈右室枝を結紮、もしくは左冠動脈前下行枝結紮および主肺動脈絞扼による両心不全のモデルを確立する必要があるが、補助人工心臓の効果を評価するのに適した心機能の低下したモデルを作成することに難渋している。また、人工心肺装置による心機能への影響を考慮し、人工心肺装置を用いずにグレン手術を試みているがこちらも難渋している。補助人工心臓Jarvik2000はポンプ自体を心室内に挿入し脱血管として使用するように設計されているが、実験動物の心室に対して大きすぎるきらいがあり、使用する補助人工心臓を遠心ポンプに変更することも検討している。両心不全モデルの作製、人工心肺非使用下でのグレン手術に難渋しているため。本研究の目的は、末期重症心不全に対する植込型補助人工心臓による左心補助に、右心バイパス術を追加することで、機械的右心補助を回避できるかどうかを検証することである。実験手技として、両心不全動物モデルに対して定常流補助人工心臓を装着することで、左心補助を行い、上大静脈-肺動脈吻合(グレン手術)を追加し、コンダクタンスカテーテル容量測定システムを用いて右心機能を測定する。本研究はin vivo実験であり、補助人工心臓の循環動態に対する効果を評価するために、左冠動脈前下行枝および右冠動脈右室枝を結紮、もしくは左冠動脈前下行枝結紮および主肺動脈絞扼による両心不全モデルを確立する必要があるが、補助人工心臓の効果を評価するのに適した心機能低下モデルの作成に難渋している。また、人工心肺装置による心機能への影響を考慮し、人工心肺を用いずにグレン手術を施行することを試みているが、こちらも難渋している。補助人工心臓に対して、当初植込型補助人工心臓であるJarvik2000を使用する予定であったが、実験動物の心室に対してサイズミスマッチがあるため、その植え込みに難渋していることから、使用する補助人工心臓をJarvik2000から遠心ポンプへ変更することも検討している。両心不全モデル作製および人工心肺を使用せずにグレン手術を行うことに難渋しているため。末期重症心不全に対する左心補助人工心臓治療は、心臓移植の待機期間が海外と比し長期間にわたる本邦においては、その重要性がますます高まっている。しかし、現在植込型の補助人工心臓は左心補助にのみ認められており、重度右心不全を有し、両心補助人工心臓が必要な症例においては、体外設置型補助人工心臓を使用せざるを得ない。そのような症例において、左心補助人工心臓に右心バイパスが、右心不全を軽減し、右心の機械的循環補助を回避し得るかを検討する。ブタモデルを用いて、全身麻酔下・人工心肺下に上大静脈-肺動脈バイパスによる右心バイパスモデル作成を行った上で、心尖部脱血および上行大動脈送血で左心補助人工心臓を確立、その前後の心機能および循環動態変化をコンダクタンスカテーテル・圧カテーテル測定で評価する予定であったが、ブタモデルでの安定した人工心肺循環維持および右心バイパスモデル作成が困難であった。安定した人工心肺循環、右心バイパスモデル作成およびその後の左心補助人工心臓装着を行うべく、現在その手技・手順を改良中である。両心不全モデルを安定して作製すること。また、人工心肺を使用してのグレン手術を検討している。また、補助人工心臓であるJarvik2000の植え込みも難渋しており、遠心ポンプの使用も検討している。

両心不全モデルの安定した作製と、人工心肺を使用せずにグレン手術を施行できるようにすることが必要である。植込型補助人工心臓であるJarvik2000ではなく、遠心ポンプを用いた補助人工心臓装着も検討している。心臓血管外科学両心不全モデル作製および人工心肺を使用せずにグレン手術を行うことに難渋しているため新しい方法の確立を検討している。当初予定した植込型補助人工心臓であるJarvik2000ではなく、遠心ポンプを用いた補助人工心臓装着も検討する為、必要な物品について購入予定である。
歯周炎の炎症性細胞と組織内細胞のChemical mediator受容体について

私たちは歯周疾患の炎症反応の実態を解明する目的で、好中球と代表的なchemical mediatorの一つであるhistamineおよび歯周病原因菌のBacteroides gingivalisとの反応をとくに好中球膜上のhistamine receptorとの関連のもとに検討した。ところ、まず歯肉炎を惹起させたカニクイザルの炎症の経時的変化に伴う好中球膜上のhistamine receptor数の変動があることがSRBC rosette法によって観察され歯周疾患時におけるhistamineの好中球への関与が示唆された。次にin vitroでhistamine Sepharose法でのrosette形成について検討したところ、その形成はhistamineおよび【H_2】receptor antagonistにより抑制されたことから、好中球膜上のhistamine【H_2】receptorの存在が確認された。また同時にB.gingivalis(IgG換算蛋白濃度0.001%)によってrosette形成が約6倍多く観察され、しかもそれは【H_2】receptor antagonistにより抑制されたことからB.gingivalisが【H_2】receptorを刺激することが示唆された。さらにBoyden法の変法により好中球走化能へのhistamineとB.gingivalisの影響を検討した。その結果histamine(【10^(-5)】M)は好中球走化能を低下させたが、その現象は【H_2】receptor antagonistにより回復されたことから【H_2】receptorを介した機能低下であることが解った。また、B.gingivalis(0.002%)は好中球走化能を著明に亢進させたが、histamineによりその効果は著明に抑制されたことから、B.gingivalisのhistaminereceptorを介しての好中球走化能への関与が考えられた。
重い原子核の融合・分裂反応における揺動散逸動力学

揺動散逸動力学の観点から重核の融合・分裂反応に関する研究を行った。1.重核融合反応におけるFusion hindranceの現象を,3次元ランジュバン方程式で取り扱った。融合のために必要な入射エネルギーを^<100>Mo+^<100>Mo,^<100>Mo+^<110>Pd,^<110>Pd+^<110>Pd系で評価し,さらに統計カスケードコードを用いて蒸発残留断面積を求め,実験値と比較した。2.質量非対称な入射チャネルによる超重元素合成の動力学を3次元散逸動力学模型で研究した。1999年には,超重元素合成の新実験が相次いだ。特にロシアDubna原子核反応研究所の^<48>Ca+^<244>Pu反応の結果は我々の予想値に近いものであった。さらに,アメリカLawrence Berkeley研究所の低励起エネルギーでの実験に対応するため,殻補正エネルギーを融合段階から取り入れると共に,粒子放出の計算における準位密度パラメータの殻補正による励起エネルギー依存症などを改良した。3.多くの入射・標的核の組み合わせに対して蒸発残留核断面積の系統性を調べ,超重元素合成に最適な入射・標的核の組み合わせと最適エネルギーを予想するるため,動力学計算の結果を入射エネルギーや非対称度,複合核の原子番号・質量数によってパラメータフィットした。4.フォッカープランク方程式に対するMean First Passage Time(平均第一通過時間)の方法を用い,分裂障壁が0に近くなった場合の分裂幅を計算した。この枠組みをカスケードコードに組み込み,核分裂に対する生き残り確率を分裂障壁の低い系に対して調べた。研究計画に基づき,以下の研究を行った。1. ^<100>Mo+^<100>Mo,^<100>Mo+^<110>Pd,^<110>Pd+^<110>Pd等で見られるFusion hindranceの現象を,3次元ランジュバン方程式で取り扱った。入射・標的核が接触する点から出発して,角運動量を取り入れ融合断面積を求めた。融合のために必要な入射エネルギーを評価し,実験データから導出された結果とよい一致を得た。2.上述の系での実際の観測量は,融合により形成された複合核が蒸発残留核となる断面積であり,これを得るには融合後に起こる分裂と粒子放出との競合を取り扱わなければならない。統計模型では分裂障壁が0に近くなったり,障壁がなくなった場合,分裂幅を正しく計算できないので,スモルコフスキー方程式を用い,分裂障壁の小さい場合の分裂幅のふるまいがアレニウス因子からどのようにずれるかを調べた。3.融合過程では,核力が有限の到達距離を持つことから,入射・標的核の接触以前にも原子核の励起は起こり,これにより相対運動エネルギーが原子核の内部エネルギーに散逸する。この効果を調べるため,Proximity模型とGross-Kallinowski模型という二つの模型を用いて,接近過程での相対エネルギーの散逸の程度を調べた。4.質量非対称な入射チャネルによる超重元素合成の動力学を3次元散逸動力学模型で研究した。この模型は,融合過程に3次元ランジュバン方程式を,その後の分裂・粒子放出の競合過程に1次元スモルコフスキー方程式を適用するものである。入射チャネルの質量非対称度により,Fusion hindranceの大きさや入射クーロン障壁ぎりぎりで融合したときの励起エネルギーが変化し,入射系の選択が非常に重要であることがわかった。1.質量非対称な入射チャネルによる超重元素合成の動力学を3次元散逸動力学模型で研究した。

本年は,超重元素合成の新実験が相次ぎ,特にロシアDubna原子核反応研究所の^<48>Ca+^<244>Pu反応の結果は我々の予想値に近いものであった。さらに,アメリカLawrence Berkeley研究所の低励起エネルギーでの実験に対応するため,殻補正エネルギーを融合段階から取り入れた計算を開始すると共に,粒子放出の計算における準位密度パラメータの殻補正による励起エネルギー依存性などを改良した。2.多くの入射・標的核の組み合わせに対して蒸発残留核断面積の系統性を調べるため,動力学計算の結果を入射エネルギーや非対称度,複合核の原子番号・質量数によってパラメータフィットしこれをもとに,最適な入射・標的核の組み合わせと最適エネルギーを予想するという試みを開始した。3.融合後に起こる分裂と粒子放出との競合を取り扱う際に,通常用いられる統計模型では,分裂障壁が0に近くなった場合の分裂幅を正しく計算できず,超重元素合成にはそのままでは適用できない。そこで,フォッカープランク方程式に対するFirst Mean Passage Time(平均第一通過時間)の方法を用い,このような場合でも分裂幅を正しく計算できることを確かめ,これをカスケードコードに組み込んだ。4.融合過程における,入射・標的核の接触以前の原子核励起が重核融合過程にもたらす影響を見るため,Proximity模型とGross-Kallinowski模型という二つの模型を用いて,接近過程での相対エネルギーの散逸の程度を調べ,さらに接触時の相対エネルギーの分散についても調べた。
電気穿孔法によるヒト移行上皮癌に対する抗ガン剤作用増強の研究-SCIDマウス・ヒト移行上皮癌 Xenograft を用いて-

これまでにヒト移行上皮癌-SCIDマウス皮下Xenograftを作成し、継代移植してきた.2年間,5回(3から3ケ月ごと)の継代移植が可能であったXenograftは、ヒト腎盂移行上皮癌G3で術後M-VAC化学療法後6年目に再発し剖検で肺転移巣より得られた.これまでに,7例の移行上皮癌をSCID皮下移植を施行し,この内3例で2から3週の後,触知できる腫瘤形成を認めた.これらを用いて、これまでにCDDPの腹腔投与(単回または5分割)による発育抑制効果を検討した.移植後2週間で約1cmに発育するものを対象にし検討した.投与4週後に2方向の測定比較で対照群では4倍に成長した.これに対して,単回投与群では最小75%に縮小した後に4週後に280%,同様に5分割投与群(総投与量一定)では最小87.5%,4週後225%となった.つぎに同群を用いて電気穿孔法による直接効果と抗癌剤併用効果を同条件下(移植2週,径1cm)で検討した.これまで使用した抗癌剤はCancer 1993,72:3694-700に報告のあるBLMをまず用いた,電気穿孔法後3日目の近接効果としての直接効果は著しく,組織は蛋白凝固し白色化する.その辺縁は組織学的にも明瞭であった.現在の検討では,電気穿孔法の効果は,直接効果が大きく抗癌剤の増強効果については,これを越えるとことはないものと考えられる。