hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摩擦界面現象による固体表面極表層のナノ構造変化に関する研究

Si(111)清浄表面に1原子層の銀原子が化学吸着したSi(111)√<3>×√<3>-Ag表面上に成膜した銀多結晶膜の摩擦特性と膜構造変化の関係を調査した。その結果、基板の塑性変形が生じない荷重条件で平均膜厚が10nm以下のときに摩擦作用によって膜の再配向(摩擦配向)が生じ、摩擦配向面上では銀薄膜はエピタキシャル成長することが明らかになった。また、成膜基板表面の組成を適切に選べば、摩擦配向部と未配向部の結晶配向度の差を制御しうることが示され、摩擦作用による新たな薄膜加工プロセス創製の実現可能性を示した。Si(111)清浄表面に1原子層の銀原子が化学吸着したSi(111)√3×4√3-Ag表面(以下、√3-Ag表面)に1-100nmの銀多結晶膜を成膜し、先端曲率半径3mmのダイヤモンド球で摩擦した場合、摩擦配向現象は10nm以下の平均膜厚において顕著に生じることを反射高速電子線回折及び放射光によるX線回折の解析結果より明らかにし、特に膜厚5nm付近が摩擦配向させるためには好ましいことが明らかになった。摩擦配向と摩擦条件との関係に関して、摩擦面のヘルツ面圧が増加するに従い単位摺動回数あたりの配向性変化が大きくなることが明らかになり、蒸着基板側の降伏応力と最大ヘルツ面圧のバランスが重要であることが明らかになった。一方、膜厚が10nmを超えると顕著な摩擦配向減少は急速に認められなくなり、摩擦配向現象はナノメートル尺度の膜厚領域に固有の現象であることが確認された。また、摩擦配向させた平均膜厚5nmの銀薄膜上へ追加蒸着により更に銀薄膜を成長させた場合、追加蒸着膜はエピタキシャル成長することが明らかになった。一方、摩擦配向させていない平均膜厚5nmの銀多結晶膜上へ銀薄膜の追加蒸着を行った場合、平均膜厚50nm以下の領域においては多結晶膜のまま成長し、さらに500nmの膜厚に至ると徐々に(111)配向が強くなることが明らかになった。この知見は、同一元素の金属薄膜において結晶配向性の異なる二つの領域を持つ機能性表面が得られることを示している。この成果は、摩擦領域を任意に変化させることによって、多結晶領域の中に任意形状の摩擦配向領域をその場作成することを可能とする薄膜創成加工技術への応用に対する可能性を含んでいることが示唆された。Si(111)清浄表面に1原子層の銀原子が化学吸着したSi(111)√3×√3-Ag表面(以下、√3-Ag表面)に2.5-50nmの銀多結晶膜を成膜し、先端曲率半径3mmのダイヤモンド球で摩擦した場合の、摩擦配向度と摩擦係数減少率の関係を調査した。その結果、摩擦減少率は10nm以下の平均膜厚において顕著に生じ、膜厚が20nmよりも厚くなると生じなくなることが、超高真空中における摩擦試験結果と放射光によるX線回折の解析結果より明らかになった。摩擦係数減少率と摩擦配向度の間の強い相関性は、力学的特性である摩擦配向度を評価代用値として、摩擦配向度をモニタしうる可能性を示すものである。また、放射光を用いた極端に非対称なX線回折による解析の結果、垂直荷重と摩擦配向との関係に関し、摩擦時のヘルツ面圧の増加に伴い、摺動回数10回あたりの摩擦配向度は増加するが、垂直荷重が500mN以上になると基板と膜の界面に永久歪みが生じることが明らかになった。従って、基板に塑性変形を生じさせない垂直荷重は250mNが妥当であることが明らかになった。また、摩擦配向させた平均膜厚5nmの銀薄膜上へ追加蒸着により更に銀薄膜を成長させたエピタキシャル成長膜と、摩擦配向させていない平均膜厚5nmの銀多結晶膜上へ銀薄膜の追加蒸着を行った膜との間のX線回折強度比のコントラストは、膜厚の増加と共にコントラストが弱まり、膜厚約2.5μmのときにコントラストはほぼ消失することが明らかになった。これらの知見は、摩擦条件の最適化を図ることにより、金属薄膜の摩擦配向度を向上させ、配向性の異なる二つの領域のX線回折強度比コントラストを生じさせ、その強度比を任意に制御しうることを示唆している。

昨年度までは、Si(111)清浄表面に1原子層の銀原子が化学吸着したSi(111)√<3>×√<3-Ag>表面(以下、√<3-Ag>表面)に成膜した銀多結晶膜の、摩擦配向度と摩擦係数減少率の関係を調査し、摩擦配向度は、10nm以下の平均膜厚において顕著に生じ、膜厚が20nmよりも厚くなると生じなくなること、摩擦面の接触圧力の増加に伴い増加すること、摩擦配向面上に成長する銀薄膜はエピタキシャル成長することなどを、超高真空中における摩擦試験果と放射光によるX線回折の解析結果より明らかにしてきた。前年度までの成果を踏まえ、10nm以下の膜厚の摩擦配向領域と未しゅう動領域との配向性の差をさらに増加させるためには、膜の初期配向性をさらに低下させることが必要であると考察された。本年度は、銀薄膜の配向性が成長基板表面組成に大きく依存することを踏まえ、成長基板を厚さ20nmの熱酸化層を有するSi(100)基板に替え、初期配向性と摩擦特性を明らかにし、摩擦配向度の変化を調査した。その結果、√<3-Ag>表面上に成長する銀多結晶膜は(111)配向が強い膜であるが、Si(100)熱酸化基板上に成長する銀多結晶膜の初期配向性は、√<3-Ag>表面上の膜よりも111配向が低下することを、放射光によるX線回折によって明らかにした。また、X線回折強度の解析から、Si(100)熱酸化基板上における成膜速度は、√<3-Ag>表面上よりも低下することが示唆された。Si(100)熱酸化基板上に膜厚10nm相当の銀多結晶膜を成膜し、超高真空中において摩擦試験を行なった結果、摩擦配向現象は認められたものの、摩擦による膜の剥離が生じるために、正確な摩擦配向度を求めることが不可能であることが明らかになった。この原因は、銀多結晶膜を直接Si熱酸化表面に成膜すると十分な密着性が得られないためであり、膜の密着性向上が新たな課題として残った。
腎癌に対するFLT PETを用いた分子標的薬の早期治療効果判定のための臨床研究

進行性腎癌に対する分子標的薬の早期効果判定は困難である。しかし、治療中のQOLを向上させ、同時に治療成績を向上させるためには、分子標的薬不応症例を治療開始後のなるべく早い段階で見極めることが重要である。腎癌に対する分子標的薬の早期治療効果の評価にFLT PETが有用かを検討するために本研究を開始した。本研究の目的は、1FLT PETの腫瘍集積と分子標的薬の治療効果発現の間に関連があるか、2FLT PETによる分子標的薬の早期治療効果評価はFDG PETより優れているか、について検討することにある。対象患者は転移病巣を有する進行性腎癌5症例で、CTで転移を有する進行性腎癌と診断されていること、スニチニブによる治療が予定されていること、治療効果判定が可能であることをエントリー条件とした。症例にはスニチニブ投与前、および投与後2-4週間目にFLTおよびFDG PETを施行した。平成25年-26年度においてリンパ節転移症例を含む進行癌症例に対して、分子標的薬であるスニチニブを投与して、その前後で研究プロトコールにしたがってPET画像を撮像した。FLT PET画像により、治療前のリンパ節転移や肺転移症例については病変が概ね1cmを越えるサイズであれば描出が可能であった。また、スニチニブの経口投与開始後2-4週目目に2回目のPET画像を撮像したが、ほとんどの症例の病変において、そのトレーサー集積は低下していた。このことより、FLT PETを用いたSUV解析を行うことで、進行性腎癌に対するスニチニブの早期治療効果を低侵襲的に評価できる可能性が示唆された。本研究の目的は、1FLT PETの腫瘍集積と分子標的薬の治療効果発現の間に関連があるか、2FLT PETによる分子標的薬の早期治療効果評価はFDG PETよりすぐれているか、について検討することにある。PET撮影はADVANCE(GE社製)を用いた。15 mCiのFLTを患者に静脈内投与し、20分後よりスタティックエミッションスキャンで全身をスキャン行った。翌日、4時間の絶食後に、15 mCiのFDGを患者に静脈内投与し、1時間後より全身スキャンを行った。PET画像はトレーサーが高集積を示す部位では、SUVを用いて定量解析を行った。それぞれのPET診断において、トレーサー集積の陽性、陰性を決定し、陽性部位の数と位置を記録する。データ解析は病変部におけるFLTおよびFDG集積の解析はSUVの平均値と標準偏差をもって比較した。平成25年度は2名の症例を登録し、研究プロトコールにしたがったPET撮像およびスニチニブによる治療効果の判定が可能であった。2症例とも多発リンパ節転移および肺転移を有していた。スニチニブ1コースの開始して、2-4週目にPET画像を撮像した。いずれの症例のいても、FLTおよびFDGともにトレーサーの集積は低下しており、SUVによる定量解析が可能であった。症例数が少ないため、統計学的解析は未施行である。本研究における研究目的として1FLT PETの腫瘍集積と分子標的薬の治療効果の発現の間に関連があるか、2FLT PETによる分子標的薬の早期治療効果評価はFDG PETより優れているか、と設定した。下記の具体的な目標にしたがって研究を実施し、成果を得た。

平成25年度における研究計画として以下のような目標を設定した。対象患者は転移病巣を有する進行性腎癌30症例(3年間の目標人数)に対して、VEGFR-TKI投与前、および投与後2週間目にFLTおよびFDG PETを施行することとし、患者の条件としてはCTで転移を有する進行性腎癌と診断されていること、VEGFR-TKIによる治療が予定されていること、RECISTを始めとした治療効果判定が可能であることとした。本年度は患者数2名と少なかったものの、対象患者の条件はすべてクリアしており、予定通りの症例をエントリーすることができた。PET撮影に関しては予定通り当施設内にあるADVANCE(GE社製)を用いて撮像することができた。また、FLTとFDGの、2種類の放射性薬剤に関しても高エネルギー医学研究センター内での合成、供給が可能であり、2日間にわたりFDG PETとFLT PETが撮像できた。画像解析は計画通り研究代表者と研究分担者の2名により読影し、トレーサーが高集積を示す部位では、SUVを用いて定量解析を行った。それぞれのPET診断において、トレーサー集積の陽性、陰性を決定し、陽性部位の数と位置を記録した。本研究の最終研究目的である1FLT PETの腫瘍集積と分子標的薬の治療効果の発現の間に関連があるか、2FLT PETによる分子標的薬の早期治療効果評価はFDG PETより優れているか、に対する答えは、3年間の研究期間を経て結論が得られるが、本研究が予定通り開始され、計画通りの実施手順によって症例解析が開始されたことは、研究開始1年目として十分な目標到達であったと評価する。エントリー症例数は、今後2年間で十分に到達可能であると考えられる。研究開始1年として進捗状況としては、ほぼ予定通りの計画が達成されている。今後も、本研究における研究目的として掲げた1FLT PETの腫瘍集積と分子標的薬の治療効果の発現の間に関連があるか、2FLT PETによる分子標的薬の早期治療効果評価はFDG PETより優れているか、の各項目について達成するために、以下の通り研究を推進していく予定である。平成26年度はより多くの対象患者をエントリーする予定である。当施設附属病院において症例エントリー条件に該当する、転移病巣を有する進行性腎癌で、VEGFR-TKIの投与が予定されている症例についての情報を収集し、該当症例には研究参加への同意が得られるよう、各症例の主治医の協力を得ながら丁寧に研究について説明していく予定である。PET撮影に関しては平成25年度は予定通り当施設内にあるADVANCE(GE社製)を用いたFDG PETおよびFLT PETの撮像が可能であった。平成26年度も同様にトレーサーの合成およびPET撮像を実施する予定である。画像解析についても平成25年度は予定通り研究代表者と研究分担者の2名により読影し、トレーサーが高集積を示す部位では、SUVを用いた定量解析が実施できた。平成26年度も同様に2名の研究者による読影により解析を行う予定である。
GeV領域の電子線によるクォーク・ハドロン核物理の新展開

東北大核理研STBリングでの1.2GeV電子線及びSPring-8のLEPS実験施設での1.53.5GeV偏極γ線を用いた実験研究計画を検討するため、研究計画検討会を、7月(核理研)、8月(核理研)、9月(核理研)、10月(西播磨)、10月(阪大RCNP)と行った。これらの調査研究の結果、クォーク・ハドロン核物理の新展開をはかるため、以下の点を重点的に解明するよう、特定領域研究(B)を申請した。(1)カイラル対称性の部分的回復とハドロンの性質との関係。(2)バリオンにおけるカイラル変換の性質。(3)仮想粒子交換におけるグルーボールの探索。(4)ハドロンにおけるバリオン・メソン分子状態の探索。(5)DGL理論の実験的検証方法の確立。(6)QCD有効理論の新たな定式化。今後の研究計画の充実をはかるため、平成13年2月に、国外の主要な電子線実験施設(ジェファーソン研究所、マインツ研究所、MIT-Bates研究所、等)からの研究者をも交えて、LNS International WorkshopとしてGeV領域電子線・γ線を用いた核物理に関する中規模研究集会を開催した。今後、どのようにハドロンのクォーク構造を攻めていくのかについての活発な議論が展開された。なお、この研究集会での報告は、取りまとめが進んでおり、5月頃には出版される予定である。
確率システム制御理論に基づく生物の自己組織化制御とその応用

生態系における生物の自己組織化現象として(i)大腸菌のようなバクテリアによるコロニー形成過程,(ii)魚群を考慮したプランクトン系におけるコロニー形成過程,(iii)感染症伝播に伴う感染者コロニー形成過程の3種類の自己組織化過程の確率モデルを提案し,カオス的時空間パターンなど種々の時空間パターンが自発的に形成される過程と外乱の影響をシミュレーション解析により明らかにした.さらに,確率システム制御理論を応用して,自己組織化現象制御のための基礎を確立した.生態系における生物の自己組織化現象として(i)大腸菌のようなバクテリアによるコロニー形成過程,(ii)魚群を考慮したプランクトン系におけるコロニー形成過程,(iii)感染症伝播に伴う感染者コロニー形成過程の3種類の自己組織化過程の確率モデルを提案し,カオス的時空間パターンなど種々の時空間パターンが自発的に形成される過程と外乱の影響をシミュレーション解析により明らかにした.さらに,確率システム制御理論を応用して,自己組織化現象制御のための基礎を確立した.生物の自己組織化としてバクテリアの自己組織化による有機能集合体(バクテリアコロニー)形成過程を考え、特に大腸菌(E.coli)のように誘因物質の濃度勾配を検出し、自分自身で移動方向を決定できる走化性をもつバクテリアの自己組織化を考察した。バクテリア密度変化の時間的・空間的揺らぎや媒体化学物質中の不純物の影響を考慮し、走化性を取り入れた確率反応拡散方程として、走化性バクテリアの自己組織化過程の確率モデルを提案した。提案した確率モデルによるシミュレーションを行い、提案モデルの有効性を検証した。さらに、外乱のコロニー形成への影響についても明らかにし、外乱がコロニー形成を促進する働きをすることを明らかにした。大腸菌は鞭毛を有しており、この鞭毛を半時計方向、時計方向に回転することによって直進と方向転換ができる。直進と方向転換によって誘因物質濃度の高い方向に移動し、高密度集合体(コロニー)を自己組織化的に形成する。そこで、誘因物質濃度分布を制御することによってバクテリアの移動を制御することによりコロニーの自己組織化を制御する方法について考察した。誘因物質とバクテリア密度をそれぞれ制御入力、状態変数:として、内部のバクテリア密度分布が規定のバクテリア分布との2乗誤差制御入力の2乗からなる2次評価関数を設定し、最適制御問題を考察した。すなわち、バクテリアの自己組織化制御問題を非線形確率分布システムの最適制御問題として定式化し、確率最大原理を用いて最適制御系の基本設計を行った。生物の自己組織化として次の2つの現象を考察対象にし,気候などの環境の変化に伴う増殖率,感染率などの揺らぎが自己組織化による時空間パターン形成に及ぼす影響をシミュレーション解析により明らかにした.(1)生態系の食物連鎖における自己組織化現象の解析:植物・動物プランクトン,魚によって構成される捕食者・被食者系における自己組織化現象について天候などの環境の変化に起因する増殖率の不規則な揺らぎを考慮した確率モデルを提案した.提案した確率モデルを用いて,プランクトンの自己組織化による時空間パターン形成に及ぼす影響をシミュレーションによって考察した.その結果,魚の捕食率がホップ分岐点より不安定側でかなり小さいかあるいは安定側にある場合は不規則揺らぎの自己組織化への影響は小さく,ホップ分岐点の不安定側で分岐点に近い場合はその影響が大きいことが分かった.(2)生物個体群における感染症伝播に伴う自己組織化現象の解析:個体数が少ないときに増殖率が負となる強アリー効果を考慮した感染者・未感染者モデルにおける感染者密度分布,未感染者密度分布の時空間挙動を解析した.その結果,アリー効果強度,感染者死亡率,拡散効果の相互作用により,各密度分布の時空間パターンがシェルピンスキーガスケット上のフラクタル構造を自己組織化的に形成する場合があることが分かった.また,増殖率の揺らぎが自己組織化に及ぼす影響についても考察し,自己組織化によるパターン形成への外乱,感染者死亡率,アリー効果の相互影響を明らかにした.生態系における生物の自己組織化現象を解析し,Turingパターン,螺旋状パターン,カオス的時空間パターンが自発的に形成される過程をシミュレーション解析により明らかにした.さらに,確率システム制御理論を応用して,自己組織化現象制御のための基礎を確立した.具体的には以下の通りである.(1)魚群を考慮したプランクトン系における自己組織化現象の解析:植物・動物プランクトンと魚群から構成される捕食者・被食者系において,複数の魚群が領域内を移動する場合を考え,魚群の大きさ,数,移動によって,螺旋状の時空間パターンが形成されることを明らかにした。この螺旋状の時空間パターンは,外乱の影響を受けにくく,BZ反応におけるスパイラルパターンのような非線形現象特有の構造であることも示した.(2)回復率の飽和を考慮した感染症伝播に伴う自己組織化現象の解析:拡散効果,アリー効果,感染者死亡率の相互作用により,感染症伝播過程が進行パルス,振動進行パルス,分裂進行パルス,分裂振動進行パルスなどの多様な挙動を示し,特に分裂(あるいは分裂振動)進行パルスではある狭いパラメータ領域において感染者(感受性者も)密度分布がシエルピンスキーガスケット状の時空間的フラクタル構造を自己組織化することをシミュレーションによって示した.また,進行パルス速度への不規則な揺らぎ,アリー効果,感染者死亡率の影響を考察し,揺らぎの有無によって,感染症伝播過程が大きく異なる場合があることも伝播の時空間パターン構造に基づいて明らかにした.確率最適制御理論を応用し,時空間パターン制御のための基礎を確立した.
現代ドイツ語における動詞派生名詞の諸相

本研究は現代ドイツ語の動詞派生名詞が実際にどの様に用いられているかを探る実証的研究である。実例としては、Die Zeit、Der Spiegelなどの新聞、雑誌からおもに-ung、-en、-Oを接尾辞とする動詞派生名詞を文単位で収集した。収集したデータは、当該の動詞派生名詞と共起している冠詞類の種類、2格名詞句の解釈、単数形か複数形かなど、いくつかの付加的情報が付け加えられ、基本的データベースが作成された。これらのデータならびにインフォーマントの協力のもと作られた適格、不適格な作例を考察した結果は現時点において以下のとおりである。1.結果名詞は原則として複数可能である。過程名詞として用いられた-en名詞は複数形が不可能であるが、-ung名詞は複数形が可能なものと不可能なものがある。2.このことは、-en名詞と複数形が可能な-ung名詞は「出来事」を動詞と同じように把握するが、複数形が可能な-ung名詞は、動詞と異なり、「出来事」を具体性に把握し、指示代名詞などによりその出来事の指示が可能になることを示している。3.-en名詞と複数形が不可能な-ung名詞では基礎動詞の4格目的語項は派生名詞に前置された2格名詞句では現れにくい。これらの現象は、根本的には当該の動詞派生名詞の名詞性の強さという概念によって統一的に統御されている可能性がある。その場合には、-en名詞は-ung名詞よりも、過程名詞は結果名詞よりも名詞性が弱いことになろう。本研究の今後の課題としては、名詞性の強さというスカラー的概念のさらに詳しい検証、daB文、zu不定詞を取る動詞の派生名詞はどの様な特性を示すかの考察などがある。
細胞骨格に係わる新たな分子複合体による細胞移動制御の解明・脳構築機構への展開

LL5β、FILIPともにアクチン結合蛋白フィラミンに結合し、細胞移動、特に大脳皮質形成期の細胞移動時に機能することが知られている。しかしながら、フィラミンはその脳での発現量が発達とともに減少することもあり、その成体脳での機能は不明であった。今回、ノックアウト動物などの解析を通じ、フィラミンとは異なるアクチン結合蛋白をそれぞれが介し、LL5βはスパインの成熟に、FILIPは成体でのスパインの形態と機能に関わることを明らかとした。大脳皮質は皮質外からの移動神経細胞で構成される。しかしながら、移動細胞の移動を止め、最終的な細胞配置に関わる仕組み、さらには移動停止に前後して起こる局所神経回路の形成に関わる仕組みの分子・細胞レベルでの解明はいまだ十分ではない。そこで、本研究では大脳皮質での神経細胞移動(および停止)に関わるLL5β、FILIP及びその類似分子の機能を検討する。同時に、神経細胞が大脳皮質内に最終的に停止・配置し、さらに前後して局所回路を形成する仕組みを分子・細胞レベルで解明する。本年度は、以下の実験・成果を得た。(1)LL5βについては、コンディショナルノックアウトマウスの作製を行った。すでにマウスは得られており、Creマウスとの交配を進めた。(2)LL5β、FILIPおよびその類似分子の機能解析・機能複合体の構成分子をプロテオーム解析の手法を用い検索・同定する。LL5βの類似分子であるLL5αについて検討を進めた。LL5βとは異なる細胞内分布を示した。また糖代謝との関連が指摘されていたが、我々は現時点では直接的な関連は見出せなかった。Tangential migrationを行う細胞の性質・分化の様子について検討を進め、因子の導入によりradial migrationからtangential migrationに移動方向を変えることが可能であることを確認した。(4)局所回路の形成については、シナプス形成にかかるLL5βの働きを海馬細胞を用いて検討し、スパインの形成・成熟に係わることをを見出した。(1) LL5βについては、作製したコンディショナルノックアウトマウスをEmx-Creマウスと交配し、ライン化をはかった。一部、その解析を開始した。(2) LL5βが、棘形成にかかわること、その分子基盤を明らかとした。特に、情報伝達にかかわる分子を調節することを見出し、学習などへの関与の可能性があきらかとなった。(3) FILIPノックアウトマウスの解析を進め、従来から明らかとしていたフィラミンとは異なる別のアクチン結合タンパクに結合し、細胞の動き、棘の形態制御に関係する知見を得た。そのため、脳での情報伝播に変化が生じているものと考えられた。詳細な行動実験の準備も改めて開始し、今後、さらにその詳細を検討する予定である。(4) FILIP類似分子の機能を解明するため、そのノックアウトマウスの作成を開始した。あわせてさまざまなCreラインを導入し、その解明の準備を整えた。しかしながら、移動細胞の移動を止め、最終的な細胞配置に関わる仕組み、さらには移動停止に前後して起こるさまざまな現象の相互連関やそれ以降に生じる皮質内回路形成機構の分子・細胞レベルでの解明はいまだ十分ではない。同時に、神経細胞が大脳皮質内に最終的に停止・配置し、さらに前後して皮質内回路を形成する仕組みを分子・細胞レベルで解明する。(1)LL5βについては、作製したコンディショナルノックアウトマウスの解析を進め、海馬スパインでの変異の詳細を観察した。(2)lattice assayを用いて、大脳皮質形成時の神経細胞移動に関わる成長円錐の重要性を明らかとした。同時に関連する分子基盤を明らかとした。(3)FILIPノックアウトマウスの解析を進めた。フィラミンとは異なる別のアクチン結合タンパクに結合し、細胞の動き、棘の形態制御に関係する知見を得ていたが、あわせて受容体の動態にも関わることを明らかとした。さらに、脳での神経興奮伝播に変化が生じていることも観察した。これらの成果をあわせ、学術誌に投稿した(現在査読中)。(4)脳内の神経回路の形成については、大脳皮質において層特異的な回路構築が想定されるので、解析の基盤となる層

特異的分子を検索し、いくつかの候補分子を同定した。(5)FILIPの類似分子についての検討も進め、スパインの形態制御に関わる可能性を見出した。
T'型銅酸化物におけるドーピングを要さない新しい超伝導の発現メカニズムの解明

本研究の目的は、T'構造を有する電子ドープ型銅酸化物高温超伝導体において、母物質での新しい超伝導の発現メカニズムを解明することである。この目的のために、電子状態に対する還元処理の効果を詳しく調べるとともに、これまでになく低いCe濃度の単結晶で超伝導を発現させることを目指した。電子ドープ型銅酸化物の母物質であるPr2CuO4の単結晶を用いてX線吸収分光の測定を行った。その結果、還元とともに電子とホールがドープされることを突き止めた。このことから、電子ドープ型における超伝導はホールキャリアが重要な役割を担っている可能性が高いと言える。電子ドープ型銅酸化物Nd2-xCexCuO4のアンダードープ領域であるx=0.05と0.10の単結晶に対して、プロテクトアニール、低温アニール、ダイナミックアニールを行った結果、どちらの試料でもバルク超伝導を発現させることに成功した。また、x=0.10の単結晶を用いてミュオンスピン緩和の測定を行った結果、バルクの超伝導が発現する試料において、低温で反強磁性長距離が形成されることを見出した。このことから、超伝導と磁気秩序が共存すると結論した。電子ドープ型銅酸化物Pr1.3-xLa0.7CexCuO4のx=0.05を用いてミュオンスピン緩和測定を行った結果、還元してバルク超伝導が発現するとともに、磁気転移温度と磁気秩序領域の体積分率がともに減少することがわかった。これらのことから、試料中で超伝導領域と磁気秩序領域が棲み分けた描像が正しいと思われる。昨年度までに得られた結果とともにまとめると、電子ドープ型銅酸化物では、Cuスピン相関の発達が超伝導の発現に密接に関わっていること、電子とホールのマルチキャリアが存在することが明らかになった。これらの結果は強い電子相関に基づく電子構造モデルで理解できると結論した。本研究の目的は、T'構造を有する電子ドープ型銅酸化物超伝導体における母物質での新しい超伝導の発現メカニズムを解明することである。この目的のために、今年度は、還元処理の効果を詳しく調べるとともに、これまでになく低いCe濃度組成のバルク単結晶で超伝導を発現させることを目指した。フローティングゾーン法によって作製した電子ドープ型銅酸化物T'-Pr1.3-xLa0.7CexCuO4+δ(x=0.10)の単結晶に対して、これまで行ってきたプロテクトアニール法に、低温アニール法とダイナミックアニール法を組み合わせて還元処理を行った。その結果、これまで以上に超伝導転移温度Tcが高い最適還元に近い試料と、Tcがやや低下した過剰還元領域の試料の作製に成功した。これらを用いてミュオンスピン緩和測定を行った結果、どちらも磁気秩序が消失し、低温でCuスピン相関が発達していることが明らかになった。これらのことから、超伝導とCuスピン相関に密接な関わりがある可能性が高いと結論した。フローティングゾーン法によって電子ドープ型銅酸化物T'-Nd2-xCexCuO4+δ(x=0.10)の単結晶を作製した。この単結晶にプロテクトアニール法による還元処理を行ったところ、マイスナー反磁性を観測することに成功した。x=0.10はこれまで絶縁体と思われていた組成であることから、プロテクトアニールが効果的に働いて、これまで以上に過剰酸素が抜けたために超伝導が発現したと考えられる。しかし、反磁性はそれほど大きくないため、超伝導の体積分率が小さいと思われる。今後は、アニール条件を変えて詳しく調べる必要がある。これまでの還元処理の方法であるプロテクトアニール法に、低温アニール法とダイナミックアニール法を加えることで過剰還元試料の作製に成功した点で大きな進歩があった。また、これらの試料を用いてミュオンスピン緩和測定を行うなど、超伝導とCuスピン相関の関連を明らかにするための研究が順調に進んでいる。薄膜試料で新しい超伝導が発現するT'-Nd2-xCexCuO4+δにおいて、バルク単結晶で超伝導を発現させて詳しく調べるための研究が概ね順調に進んでいる。今年度は今までになく低いCe濃度をもつ単結晶で超伝導を発現させることに成功した。しかし、超伝導の体積分率が小さいことから、還元条件などを改善する必要がある。この目的のために、今年度は、還元処理の効果を詳しく調べるとともに、これまでになく低いCe濃度の単結晶で超伝導を発現させることを目指した。フローティングゾーン法によって作製した電子ドープ型銅酸化物の母物質であるPr2CuO4の単結晶に対して、我々が開発したプロテクトアニール、低温アニール、ダイナミックアニールを加えた結果、150 K以上で金属的な振る舞いを観測することに成功した。このことから、母物質からこれまでになく過剰酸素を抜くことができたと言える。しかし、超伝導の発現には至っていない。フローティングゾーン法によって作製した電子ドープ型銅酸化物Nd2-xCexCuO4のx=0.05と0.10の単結晶を作製した。プロテクトアニール、低温アニール、ダイナミックアニールを行った結果、x=0.10でバルク超伝導を発現させることに成功した。また、プロテクトアニールを行ったx=0.05でも弱いマイスナー反磁性を観測することに成功した。今後は、ホール抵抗率やミュオンスピン緩和測定などから電子状態を詳しく調べる予定である。

フローティングゾーン法によって作製した電子ドープ型銅酸化物Pr1.3-xLa0.7CexCuO4のx=0.05と0.10の単結晶において光学反射率の測定を行った。その結果、x=0.05と0.10で高い反射率が観測され、有効キャリア濃度がx=0.15と同程度に高いことが明らかになった。また、x=0.10における高圧下ミュオンスピン緩和測定の結果、圧力の印加とともに磁気転移温度が増大し、超伝導転移温度が低下することがわかった。これらのことから、電子ドープ型銅酸化物において磁気秩序と超伝導は競合すると結論された。薄膜で母物質から幅広いCe濃度領域で超伝導が発現しているNd2-xCexCuO4において、バルク単結晶で超伝導を発現させることに成功した点は特筆に値する。今後は、ホール抵抗率やミュオンスピン緩和測定などから電子状態を詳しく調べる予定である。母物質のPr2CuO4単結晶で金属的な電気伝導を観測した点は大きな進歩である。Pr1.3-xLa0.7CexCuO4において、光学反射率や高圧下ミュオンスピン緩和測定を行い、電子状態を明らかにしつつある。本研究の目的は、T'構造を有する電子ドープ型銅酸化物高温超伝導体において、母物質での新しい超伝導の発現メカニズムを解明することである。この目的のために、電子状態に対する還元処理の効果を詳しく調べるとともに、これまでになく低いCe濃度の単結晶で超伝導を発現させることを目指した。電子ドープ型銅酸化物の母物質であるPr2CuO4の単結晶を用いてX線吸収分光の測定を行った。その結果、還元とともに電子とホールがドープされることを突き止めた。このことから、電子ドープ型における超伝導はホールキャリアが重要な役割を担っている可能性が高いと言える。電子ドープ型銅酸化物Nd2-xCexCuO4のアンダードープ領域であるx=0.05と0.10の単結晶に対して、プロテクトアニール、低温アニール、ダイナミックアニールを行った結果、どちらの試料でもバルク超伝導を発現させることに成功した。また、x=0.10の単結晶を用いてミュオンスピン緩和の測定を行った結果、バルクの超伝導が発現する試料において、低温で反強磁性長距離が形成されることを見出した。このことから、超伝導と磁気秩序が共存すると結論した。電子ドープ型銅酸化物Pr1.3-xLa0.7CexCuO4のx=0.05を用いてミュオンスピン緩和測定を行った結果、還元してバルク超伝導が発現するとともに、磁気転移温度と磁気秩序領域の体積分率がともに減少することがわかった。これらのことから、試料中で超伝導領域と磁気秩序領域が棲み分けた描像が正しいと思われる。昨年度までに得られた結果とともにまとめると、電子ドープ型銅酸化物では、Cuスピン相関の発達が超伝導の発現に密接に関わっていること、電子とホールのマルチキャリアが存在することが明らかになった。これらの結果は強い電子相関に基づく電子構造モデルで理解できると結論した。・過剰還元をさらに進めて、Tcが大きく低下したT'-Pr1.3-xLa0.7CexCuO4+δ(x=0.10)の単結晶を作製し、ミュオンスピン緩和測定からCuスピン相関について調べるとともに、ホール抵抗率測定から電子状態を明らかにする予定である。
ジャワにおける地縁に基づく社会関係の人類学的研究

本研究は、ジャワにおける一コミュニティを対象とし、相互扶助活動の中心的な機会である通過儀礼とコミュニティ活動を分析することで、二者関係を中心に形成されるとされてきたジャワの地縁に基づく社会関係を再考するものである。今日では、イスラムの影響力の強まりと都市化の影響により、儀礼とコミュニティ活動は大きく変化している。中部ジャワでの現地調査に基づき、地縁に基づく社会関係の形成・維持の過程を明らかにし、その結果として地縁に基づく集団や集団意識が存在することを結論づけた。平成20年4月から平成21年2月の現地調査の準備期間は、関連文献の収集・分析を実施することで地縁に基づく社会関係に関する考察を深め、『文化人類学事典』でコミュニティ労働の項目を担当し、コミュニティ労働の男女差と地縁に基づく結びつきに与える影響について、調査成果を含めた執筆を行うことでこれまでの成果の一端を提示した。また、地縁を考える際に重要な対象である儀礼を行う際、調査地で進行中の効率化とイスラーム化について、両者が実際には結びつく現象であるという仮説をもとに研究を進め、地縁に基づく結びつきも含めた研究成果を2月22目に南山大学で開催されたインドネシア・イスラームのダイナミズム・セミナーで口頭発表(「ジャワの儀礼変化にみるイスラーム意識の高まりと『効率化』:女性に焦点をあてて」)した。3月には20日間インドネシア・中部ジャワ州において現地調査を実施した。調査地において各種コミュニティ活動の参与観察及び聞き取り調査を実施し、同時に現地の研究者との意見交換・討論等を通じて地縁に基づく社会関係に関するデータを収集した。その結果、以前は頻繁に行われていたコミュニティ内での手伝い活動の機会は減少し、それに代わって宗教講話会等のイスラームに基づく活動が活発化していることが明らかになった。その一方でイスラームに基づく活動の場もコミュニティ単位で行われていた手伝い活動と類似する部分があり、女性を中心に地縁に基づく結びつきが取り結ばれているという点もこれまでの地縁に基づく活動と同様である。こうした発見は、今後ジャワにおける地縁に基づく社会関係を考える際に重要な視点となりうる。現在進行中の変化とさらに歴史的な過程を含めることで、ジャワにおける地縁に基づく社会関係の特徴をさらに明確化していくことが今後の課題である。平成21年4月から9月にかけては、これまでの研究成果をまとめ、博士学位申請論文『ジャワにおける共同体と儀礼:女性の役割と儀礼変化を中心に』(254ページ)を完成させ、東京外国語大学大学院に提出した。論文では、現地調査のデータに基づき、ジャワにおける共同体に関する先行研究の再検討を行なった。儀礼と女性の役割に焦点をあてて地縁を中心とした社会関係を考察し、これまで集団の存在が明確でないとされてきたジャワ社会において、地縁に基づく集団意識が存在していることを明らかにした。調査地では、イスラーム意識の高まりと効率化の進行のなかで、地縁に影響力を持ってきた儀礼が変化しているが、儀礼の核とも言える料理のやり取りは、現在も重要な位置を占めていることを指摘した。9月から12月にかけては、現地調査の準備期間として先行研究の分析を実施し、特にインドネシア以外の地域でのジェンダー研究の成果を対象とした。12月から1月にかけて(12月11日1月9目)、インドネシア・中部ジャワ州スラカルタ市周辺およびジャカルタ特別州において現地調査を実施した。スラカルタ市周辺での調査では、結婚式や女性団体などコミュニティ活動の参与観察、宗教講話会の活動を中心に調査を行なった。また、サナタダルマ大学を訪問して現地の研究者との情報交換を行ない、研究に関する議論を実施し、関連資料も収集した。ジャカルタでの調査は、国立図書館で古い新聞資料の閲覧・複写による資料収集を実施し、調査地周辺の歴史的な資料を収集した。インドネシア科学院では、研究者と研究に関する議論、情報交換を実施し、関連資料を収集した。1月から3月にかけては、現地調査で収集資料の分析を中心に、成果提示に向けた準備を進めた。博士論文をまとめなおし、民族誌の刊行という形でジャワの社会関係像を成果提示するのが、今後の課題である。平成22年4月から11月にかけては、これまでの研究成果をまとめ、さらに現地調査の準備期間とした。これまでの研究の成果を生かし、特に地縁と女性に焦点をあてた調査結果をふまえて論文「ジャワにおけるヴェール着用者の増加とその背景」を執筆した。テーマとした女性のヴェール着用は、一見するとインドネシアにおけるイスラーム復興の一面と見ることができるが、実際にはその背景には地縁に基づく社会関係などが絡み合っていることを、フィールド調査を通じた発見をもとに分析した。また、調査成果の一般への公開という面から、調査成果を生かし、一般向けの雑誌に2本の記事を執筆し、9月、10月には所属大学の公開講座において2回の講演を行なった。

11月には、岡山大学において実施された日本文化人類学会中国四国支部第34回中四国人類学談話会において、「ジャワの儀礼に見る地縁に基づく社会関係の変化」という題で研究発表を実施し、研究者および大学院生との議論を実施した。12月から1月にかけて(12月11日1月1日)は、インドネシア・中部ジャワ州スラカルタ市周辺およびジャカルタ特別州において、現地調査を実施した。調査期間中は、主に地縁に基づく活動(婦人会、イスラム勉強会)、誕生儀礼を参与観察した。同時に調査地内の世帯を訪問し、互助活動や地域のつながり等に関する聞き取り調査を実施した。さらにサナタダルマ大学、ガジャマダ大学を訪問し、現地の研究者との情報交換を行ない、研究に関する議論を実施し、関連資料も収集した。調査を通じ、かつて長期の現地調査を実施したときと比較し、地縁関係や儀礼の準備方法がかなり変化していることが明らかになった。1月から3月は、この変化を踏まえた分析を実施し、新たな論文の執筆および民族誌の刊行を目指した準備を行なった。
多様な質感認識の科学的解明と革新的質感技術の創出

(西田班)澤山が仏国INRIAに短期滞在して、固有画像分解に関する共同研究を進めた。独国Giessen大学からの実習生と弾性物体知覚の研究を立ち上げた。欧州質感プロジェクトであるDyViToとの連携も深めた。(南本班)米国NIHのRichmond博士ら3名を招聘し、サル局所脳活動のDREADD制御法、多点電極留置手術に関する技術支援を受け、価値判断や情動の神経回路基盤、側頭葉における質感情報処理機構についての共同研究を推進した。(土橋班)米国ノーザンブリア大学と羽虫の動きのシミュレーションに関する共同研究を実施した。Nelson Max (UC Davis)、Theodore Kim (Pixer)との共同研究も進めた。(梶本班)米国MITに滞在し、電熱ワイヤに熱を加えることによる高速な振動を触覚提示に利用する手法についてハードウエアの作成および評価を行った。(坂本班)音象徴語を用いた質感評価に対する国際比較研究の一環として、上海交通大学の呂研究室と、中国語話者を対象とする実験を行った。(岩井班)Punpongsanonが米国MIT CSAILのMueller研究室に短期滞在し、食べ物を出力する3Dプリンタを用いて、様々な食質感を生成する方法について議論し、内部構造や表面微細構造が食質感に与える影響を調査するための予備的な実験を進めた。(佐藤班)米国Simon Fraser大などとの共同研究を進めた。(岡嶋班)英国Oxford大学Spence研究室を訪問し、食品のクロスモーダル研究に関する研究打合せと予備実験を行なった。(堀内班)富永が米国の国際会議Electronic Imagingの質感関連のセッションに出席し、会議チェアのIngeborg博士らと意見交換した。また、スタンフォード大学のWandell教授を訪問し蛍光物体の蛍光と反射の分光推定などについて討論をした。多くの国際共同研究が進み、具体的な成果も上がっている。たとえば、南本班では、DREADDを用いた価値判断の神経基盤について、前頭眼窩野の特異的な役割を見出し、成果をNeuro2019で報告予定である。DREADDとfMRIを用いた解析により聴覚情動処理における前頭眼窩野の役割と関連する神経回路を特定した。また、梶本班では、MITと共同開発した新方式の触覚提示手法についてIEEE Transaction on Hapticsに論文発表した。進行中のプロジェクトを中心に、様々なテーマに関して国際共同研究を推進する。例えば、西田班はINRIAやGiessen大との共同研究を続ける。南本班は、NIHとの共同研究を論文にまとめるとともに、若手研究者をNIHに派遣し最先端の技術を習得して国内研究機関に提供することで、サル脳科学研究を加速させる。佐藤班は、国際チームによる反射解析のプロジェクトを進める。岡嶋班はOxford大学と食品のクロスモーダル知覚に関する本実験を行う。岩井班は若手班員をMIT CSAIL, MSRA等に派遣し、国際共同研究の拡充を進める。さらに、2019年12月に、国際支援班に基づく共同研究者を招聘して国際シンポジウムを開催し、研究成果をアピールする。・平成27年12月20日28年1月6日国立情報学研究所の佐藤いまり教授との共同研究を目的として、M.I.T.の大学院生ZHANG Zhengdong氏が国立情報学研究所に滞在。・平成28年2月17日2月19日国立情報学研究所の佐藤いまり教授との共同研究を目的として、Drexel大学の西野恒准教授が国立情報学研究所に滞在。・2016年2月14日2月20日千葉大学大学院富永昌二特任研究員・平井経太助教・勝沼貴文博士前期課程学生が、米国サンプランシスコで行われた国際会議IS&T Electronic Imaging 2016出席し、Measuring, Modeling, and Reproducing Material Appearance (MMRMA)において発表・討議。今後、本領域との連携を計画しているMMRMAとの交流を深めた。また、期間中3回にわたりスタンフォード大・Wandell教授を訪問し、絵画塗料等の光伝播、光源推定、蛍光と反射の同時推定の研究課題について意見交換。平成27年度に計画した活動目標は、共同研究相手方の事情により一部翌年度に先送りしたものを除けば、ほぼ達成した。【Cornell大との連携】2016年5月に、質感に関する画像データベースOpenSurfacesプロジェクトを総括するKavita Bala教授を西田と中内で訪問し、今後の協力体制について議論した。データベース以外でも、Bala教授らが開発した刺激操作アルゴリズムを菅生班(公募)の動物実験に利用するといった共同研究にも発展している。また、Bala教授の博士学生が佐藤いまり研究室で実習生として滞在し、布の物理レンダリングに関する共同研究を行った。【アメリカ国立衛生研究所(NIH)との連携】南本は、NIHとの共同研究において、Barry Richmond氏、Richard Saunders氏を招聘した。DREADD法で情動・価値判断に重要な脳部位を操作することを計画し、技術指導を受け2頭に外科手術を施した。【Oxford大との連携】岡嶋は、食品の質感認知に関するクロスモーダル研究をCharles Spence教授らと進めた。H28年度は日本の多感覚研究者と共に情報交換を行なった。【Drexler大との連携】佐藤いまりは、Nishino教授と、水の光学特性の解析、wet/dryによる質感の変化、反射特性に頑健な形状推定手法について共同研究を直実に進めた。

本共同研究では、水による吸収の影響が近赤外で顕著にあらわれることに着目し、これまで困難であった反射特性が複雑な物体の形状推定を実現した。さらに、wet/dryといった状態変化に基づく質感の変化のモデル化に取り組んだ。その成果はコンピュータビジョン分野のトップ会議であるECCV2016、CVPR2017に採録された。・この基金の使い方のルールが不明確で、手探りで始まった。当初は領域メンバーの中で長期海外派遣を希望するものを公募するという案もあったが、分担機関と雇用関係のないものに基金から給与を支払うことは難しいという判断から、計画研究の国際共同研究のサポートという形に落ち着いた。このような事情もあってH27、28年度の利用申請は少なく、使用した基金は交付額の半分程度となった。しかし、H29年度からは多くの新しい国際連携プロジェクトへの支援要請が上がって来ている。繰越手続が不要であるという基金のメリットを活かして、これらのプロジェクトの要請に対して、臨機応変に対応していく。・NIHとの共同研究においては、局所脳活動を非侵襲に操作するDREADDという技術を共同で霊長類脳に適用させる技術開発を行ってきた。その結果、視覚に伴う価値判断の神経回路に関する重要な発見が生まれてきた。現在進行中の研究においても、良好な結果が得られており、今後も感性的質感認知の神経機構の一端を明らかにするうえで、重要な切り口になることが期待できる。・Oxford大との共同研究に関しては、H28年度に食品の質感認知に関する新たなクロスモーダル実験の準備が進み、H29年度から日本と英国で同時に実験を実施する予定であるが、Oxford大学の実験室でアスベストが発見されて使用できなくなってしまったため、現在は新しい実験室が準備されるのを待っている。(土橋)屋外における音波伝搬のリアルタイムシミュレーションおよび流体の効率的な乱流表現に関する共同研究を、スタンフォード大学およびピクサーと開始した。また、CG分野における米国のトップクラスの研究機関を訪問し、国際的なネットワークを構築した。(南本)NIHのDr. Barry Richmondら3名を招聘し、DREADDを用いたサル局所脳活動の制御法、多点電極留置手術に関する技術支援を受けると共に、価値判断や情動の神経回路基盤の解明に取り組んだ。(梶本)University of LondonのVincent Hayward教授の元に大学院生を派遣し、指先における動的な刺激に対する指先機械受容器の神経活動計測、および前腕で確認された皮膚上を移動する触覚刺激の空間的補完現象を指先において再現する研究を進めた。(佐藤いまり)状態の変化(乾く/濡れる)による物体表面の分光特性の変化と散乱特性のモデル化手法の開発を米国ドレクセル大学と共同で進めた。(堀内班の富永)
環状デプシペプチドMA026によるタイトジャンクション開口機構の解明

近年、オプジーボを代表とする抗体などのバイオ医薬品が広く使われるようになってきた。バイオ医薬品は、その特異性と有効性の高さから急速に市場規模を拡大している一方、生体膜透過性が悪いため注射や点滴などの投与に頼らざるを得ない。このような投与法は通院が必要で、痛みも伴う侵襲的投与法であるため、患者のQOL(生活の質)低下を招いている。患者のQOL向上のための有効な手段として、張り薬や吸入剤といった経皮、経粘膜(経鼻、経肺)による非侵襲的投与が考えられており、その一つにTJ開口剤の利用が提案されている。本研究では天然化合物MA026がTJを開口させるメカニズムを分子レベルで明らかにする。
共通の歴史文化を持つが、多民族国家として政治的不安定の問題を抱える南アジア諸国のパラドックスの研究

リザール・ドゥルバ氏は、平成15年10月11月に資料収集、アンケート調査、専門家へのインタビューのために、インド、バングラデシュ、ネパールを訪問し、初期の目的を達成した。研究代表者(横田)はこれらの調査旅行の準備過程において、打ち合わせ、訪問先の決定、面会者の紹介などの便宜を提供した。また、リザール氏は最終報告書の執筆を開始し、草稿を8割ほど完成し、研究代表者が目を通し、コメントした。研究代表者は、平成15年5月にサンパウロで開催されたユネスコ主催の「貧困と人権」セミナーに参加する予定で準備を進めていたが、アジアにおける新型肺炎の蔓延のためにビザの取得に時間がかかり、旅行中止のやむなきをえた。しかし、会議の内容は文書で受領し、8月の国連人権促進保護小委員会における「貧困と人権」の報告書の中の、「アジアの貧困と人権」の部分は完成した。また、12月にはジュネーブで開催された「職業と世系に基づく差別」(この問題は、インド、スリランカ、ネパールなど南アジア諸国に広く見られるダリット差別が関係する)問題に関するワークショップに参加し、会議の司会を務めるとともに、議論に参加した。この会議の成果は、平成16年8月に予定されている国連人権促進保護小委員会の会合に報告書の形で提出し、審議されることになっている。なお、平成16年1月には、インドのプーナで開催された「貧困と人権」セミナーに参加し、アジアの貧困と人権問題を議論するとともに、プーナのスラムを訪問し、開発と民主主義の関係について実情視察を行った。この成果は、同年8月の人権促進保護小委員会に報告される予定である。この研究の目的は、外国人特別研究員ドゥルバ・リザール氏が、「共通の歴史文化を持つが、多民族国家として政治的不安定の問題を抱える南アジア諸国のパラドックス」を分析し、政治的社会的安定を確立し、発展の動きを確実にするための条件を模索することにある。このために、今年度は、南アジア諸国の歴史、文化、宗教、政治に関する文献を購入または入手し、基礎的な研究を進めるとともに、「ブータンおよびブータン難民問題」および「UNHCRとブータン難民問題」に関するレポートをまとめた。また、リザール氏は、平成15年3月、京都大学、大阪大学および広島大学を訪問し、専門分野の研究者と協議して研究上の多くの示唆を得るとともに、貴重な資料を入手することができ、来年度の研究に向けての準備も行うことができた。研究代表者(横田)は、南アジア諸国の、とくに貧困問題および人権問題に焦点を当てて研究を進め、とくにミャンマー(ビルマ)の政治経済情勢と民主化の問題について、若干の問題点を整理し、さらに、平成15年5月にブラジルのサンパウロで開催されるユネスコ主催の「貧困と人権」セミナーのための「アジアの貧困と人権」に関する報告準備を進めた。また、研究代表者は、平成15年8月にジュネーブで開催される国連人権促進保護小委員会において、「貧困と人権」に関する報告書の内、「アジア」の部分を担当することになり、この執筆の準備を進めた。
アメリカにおける労使関係システムの「生成」と「交代」に関する実証的研究

本研究の目的は、アメリカにおけるいわゆるニューディール型労使関係の生成過程を、(1)個別企業の労使関係の展開の分析(ミクロ)と政府・組合ナショナルセンター・使用者団体の政策の分析(マクロ)を総合しつつ、(2)特にSCC(Special Conference Committee)という非公式的な労務政策ネットワークを構成した個別企業・工場における労使関係の展開を実証的に明らかにすることであった。Welfare Capitalismと呼ばれる1920年代アメリカの典型的な労務政策ネットワークであるSCC加盟企業の労務政策についての研究成果(『アメリカ大企業と労働者』(北海道大学図書刊行会))を踏まえ、射程を1930年代まで延ばした本研究では、1930年代後半に激変するアメリカ労使関係システムの解明を試みた。産業復興法(NIRA)から全国労働関係法へと労働法制が整備されることにより労働組合は勢いづき、いわゆるニューディール型労使関係が生成するが、この過程でSCC加盟企業がこれにどのように対応したのかをできる限り詳細に解明した。すなわち、1920年代からWelfare Capitalismを標榜してきた大企業が、ニューディール期に展開されたローズベルト政府の労働政策の影響下で、どのようにして飛躍的に発展する労働組合運動に対処してきたのかという問題について、個別企業レベルではかなり明らかにすることが可能となった。しかしながら、政府・産業別組合ナショナルセンター・使用者団体の各政策の分析を通じて上記ミクロ分析の意義を確定する作業、ならびに、本研究の現代的意義については、さらに検討すべき課題として残されている。年度途中での科研費の交付決定ということもあって、今年度の研究実施計画として提出したものすべてを完遂することはできなかった。また、個別企業関連資料については、特別協議委員会(SCC)加盟企業の労使関係を知る単行本や、各企業経営者の思想を知る資料を何冊か入手し得た。この先2年間の研究にとって意義ある資料を限られた時間のなかで入手できたことは大きな成果であった。研究分担者間での研究成果の共有化を目的とした研究会に関しては、科研費交付決定前の10月と決定後の3月に実施した。そこでは、各研究分担者がそれぞれ担当企業の研究状況を報告し、当該諸企業におけるニュー・ディール期の労使関係像を一定明らかにできた。さらに、今後の研究活動の方向性を確認できたことは有意義であった。今年度は昨年実施できなかった、個別企業関連資料入手のための訪米調査を、昨年8月下旬から9月上旬にかけて実施した。日程の都合上、複数名の派遣ができず1名をほぼ2週間派遣する結果となったが、Cornell大学、GEのあるSchenectady Museum、New York Public Library、National Archives II(ワシントンDCおよびメリーランド州)において、SCC関連企業の1930年代から1950年代の資料調査と収集、GE関連の労使関係資料調査と収集、労使紛争調停資料の調査と収集等を実施した。研究対象となる時期に関する全体的な状況把握のためり概括的な研究については、昨年度に引き続き各分担者の報告に基づき検討した。これを基礎に、ニューディール期の産業・労働政策、ニューディールの政治過程と経営者団体・労働団体との関係、AFLとCIOを中心とした労働組合の全国組織の動向、1910年代から1930年代にいたる労働法制などに関して、研究交流を行なった。研究分担者間相互の研究成果の共有化を目的とした研究会に関しては、まず昨年9月8日から10日にかけて、中央大学葉山寮にて合宿研究会を行なった。そこでは、訪米調査報告および各人の、とくに新しいメンバーの研究報告を中心に、研究の進展を確認した。また、本年の3月、関西大学飛鳥文化研究所にて研究合宿を実施した。そこでは、各研究分担者がそれぞれ担当企業の研究状況を報告し、収集資料の精粗ばらつきがあるが、当該諸企業におけるニュー・ディール期の労使関係像解明の手がかりを一定明らかにできた。さらに、最終年度の研究計画および今後の研究活動の方向性を確認した。今年度は研究期間の最終年度であるため、主に研究をまとめる作業に力を注いだ。研究成果報告書の作成に向けて、研究合宿を昨年9月と12月に2回行った。