hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライフログから生成される未来情報の重畳によるパラレルリアリティの実現

平成26年度は,昨年度までに構築したライフログを基にしたタスク予測システムを発展させ,一般公開型アプリケーションとしてシステムを開発・公開し,社会実験を行った.昨年度までに研究を進めてきた,レシートログを基にした購買行動の予測システムおよびライフログとスケジュールを基にしたタスク予測システムの2つを,一般公開型アプリケーションとして社会実装を行った.前者を「消費予報」,後者を「WillDo」というApple社のiOS向けアプリケーションとしてApp Store上にて公開した.この社会実装を行った理由は,研究成果の社会還元のため,および一般公開することにより現実に即した環境下におけるユーザスタディを行うためである.これらのアプリケーションはネットメディアに取り上げられ,2015年3月31日時点で消費予報が602回,WillDoが1,990回のダウンロードが行われた.本研究では,予測を提示することで行動が変容することに着目してきた.この手法を応用する上では,どのような予測を与えたときにどのような行動変容が起きるかを知ることが重要となる.そこで,与える予測を意図的に操作してフィードバックした場合に,行動に違いがあらわれるかを調べた.一般公開した2つのアプリのうちWillDoを利用して,被験者を集めたユーザスタディおよび一般ユーザを対象としたユーザスタディを行った.被験者の少ない非公開実験では被験者内計画で,日ごとに予測タスク時間に60140%の線形補正をかけ,ユーザの多い公開実験では被験者を3群に分けて補正をかけた.結果として,予測を多く見せることにより実タスク行動時間を増加させることができたが,逆はできなかった.本研究を通して,ライフログを基に未来予測を行いフィードバックする手法を提案し,予測を操作することで自己成就予言に従うように行動を変化させられる可能性を示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度は,自由記述ライフログ取得実験による取得ライフログデータの検討と,未来予測アプリケーションプロトタイプの制作を行った.ウェアラブルセンサなどによりライフログを自動的に記録するという試みは既にあるが,取得できるデータはセンサに規定されたものであり,行動に対する意味が含まれていない.そこで,完全に自由な記述を行うことのできる自由記述ライフログの取得を行なってもらうという実験を行い,人の1日を構成する行動を調査した.被験者は20代男性4人,期間は被験者によって12週間程度で,行動の発生した時刻または時間とその内容を逐一記録してもらうことだけを指示し,内容については制限を設けない自由記述形式のライフログを記録してもらった.合わせて519件のログを記録した.完全自由記述のためログ内容は被験者によって異なるため,同じ行動を示すものをまとめ,手動でクラスタリングを行った.その結果,「(1)移動,食事,料理,睡眠,購入,身支度,入浴,トイレ,読書,テレビ,掃除(II)タスク」の12項目に分割した.生活に関する行動を1群,仕事などタスクに関する行動をII群とすると,1群で全体の6,7割,II群も合わせると7,8割を占めることになった.これから,I,II群の行動項目を用いて記録を行えば,1日の大半を説明可能であることが分かる.逆に,これらに含まれない行動が日常とは異なるイベントだと判断することもできると予測される.また,ライフログ取得・未来予測・予測提示を行うシステムのプロトタイプをスマートフォンアプリケーションとして制作した.このアプリは,ライフログと未来予測によりタスクマネージメントを行うもので,未来のある日時におけるタスク状態を日記形式で分かりやすく提示してくれる.未来予測手法としてはライフログとタスクログの単回帰を試みた-そして,10名程度の少数の被験者実験により主観的にある程度の妥当性があることを確認した.平成25年度は,昨年度の自由記述ライフログ実験を踏まえて行動を7種類に分類してライフログを記録し,未来の行動を予測する手法の検討を主に行った.また,小規模なユーザスタディも行った.昨年度,自由記述形式のライフログを記録し,それを手動で分類することで12項目の行動分類によって日常の8割近くをカバー可能であることを示した.しかし, 12項目でも手動で入力するには手間がかかる.そこで, NHK生活時間調査の行動分類を参考とし,分類を7項目に削減した. 7項目とは,「睡眠,食事,生活,タスク,予定,移動,余暇」である.次に, 7行動項目でライフログを記録し,予め決まっている予定の時間を用いて未来の行動を予測できるか検討した.被験者1名に44日間のライフログを記録してもらい,相関を調べたところ,単純な回帰分析によって,ある程度の精度をもってタスク・余暇の時間を推定可能であると分かった.昨年度制作したプロトタイプアプリケーションと組み合わせ,ライフログと予定に基づいた未来予測によるタスク管理システムを構築した.そして被験者12名にシステムを利用してもらい,ユーザスタディを行った.被験者に対し,まず31日間ライフログを記録してもらい,その後11日間予測結果をフィードバックする.実験期間後,アンケートにより被験者の行動がどのように変化したかを調べた.システムにより,被験者はタスクにかける時間を増やし,余暇の時間を減らそうとしたことが分かった.今回利用した未来予測手法は精度が高いものとは言い難いが,被験者の行動に影響を与えていることが明らかとなった.平成26年度は,昨年度までに構築したライフログを基にしたタスク予測システムを発展させ,一般公開型アプリケーションとしてシステムを開発・公開し,社会実験を行った.昨年度までに研究を進めてきた,レシートログを基にした購買行動の予測システムおよびライフログとスケジュールを基にしたタスク予測システムの2つを,一般公開型アプリケーションとして社会実装を行った.

前者を「消費予報」,後者を「WillDo」というApple社のiOS向けアプリケーションとしてApp Store上にて公開した.この社会実装を行った理由は,研究成果の社会還元のため,および一般公開することにより現実に即した環境下におけるユーザスタディを行うためである.これらのアプリケーションはネットメディアに取り上げられ,2015年3月31日時点で消費予報が602回,WillDoが1,990回のダウンロードが行われた.本研究では,予測を提示することで行動が変容することに着目してきた.この手法を応用する上では,どのような予測を与えたときにどのような行動変容が起きるかを知ることが重要となる.そこで,与える予測を意図的に操作してフィードバックした場合に,行動に違いがあらわれるかを調べた.一般公開した2つのアプリのうちWillDoを利用して,被験者を集めたユーザスタディおよび一般ユーザを対象としたユーザスタディを行った.被験者の少ない非公開実験では被験者内計画で,日ごとに予測タスク時間に60140%の線形補正をかけ,ユーザの多い公開実験では被験者を3群に分けて補正をかけた.結果として,予測を多く見せることにより実タスク行動時間を増加させることができたが,逆はできなかった.本研究を通して,ライフログを基に未来予測を行いフィードバックする手法を提案し,予測を操作することで自己成就予言に従うように行動を変化させられる可能性を示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施計画書におけるH24年度の研究内容は,大きく分けて(1)ライフログとして記録する対象の検討,及びライフログ記録システムの設計・構築,(2)ライフログを基とした未来予測手法の検討,の2つであった.H24年度は,自由記述ライフログ実験によりライフログとして記録する対象の検討を行い,未来予測
遺伝的多型性を示すヒトのジヒドロジオール脱水素酵素の構造と臨床的意義

ヒト肝から、アルド-ケト還元酵素ファミリーに属し、83%97%相同性を示す4種のジヒドロジオール脱水素酵素アイソザイム(DD1DD4)のcDNAが単離されている。しかし、これら4種のアイソザイムは生体内基質に対する特異性や活性調節因子の影響が異なる。また、最近、これら4種の各アイソザイムに類似のcDNAが複数単離され、遺伝的多型性があることが示唆されている。本研究は、各アイソザイムの機能分化に必須な構造を解析し、また遺伝子多型性とその臨床的意義を明らかにする目的で行い、以下の成績を得た。(1) DD3は、既報の本酵素と3アミノ酸残基が異なる酵素(AKR1C3)と機能的には同一であり、ステロイド代謝酵素としてよりプロスタグランジンD_211-ケト還元酵素として機能することが示唆された。(2) DDアイソザイムの部位特異的変異およびキメラ酵素作製により、基質および阻害剤と相互作用するアミノ酸残基および補酵素の結合や配向に重要な残基を示唆した。(3) DD4はクロフィブル酸系高脂血症薬、2-アリルプロピオン酸系抗炎症薬および甲状腺ホルモンによって活性化され、その速度論的活性化機構と結合部位に関わる数アミノ酸残基を明らかにした。(4)報告されている13種の本酵素cDNAをRT-PCRとRFLPにより識別する方法を確立し、50生検試料を分析した。DD1,DD2,DD3に対応するそれぞれ一種類のmRNAの発現しか認められず、既報の類似cDNAは希な遺伝子多型かシーケンス分析の間違いであることが示唆された。一方、DD4には、約20%の頻度でヘテロに発現する2アミノ酸置換変異遺伝子を認めた。血液試料(137例)のゲノム解析家系調査により、この変異遺伝子を同定し、1例にホモ接合変異遺伝子型を認め、そのアリル変異の頻度は約9%であった。この変異遺伝子と疾患との関連はまだ明らかでない。ヒト肝に存在する4種のジヒドロジオール脱水素酵素アイソザイム(DD1DD4)の機能分化に必須な構造を解析し、その遺伝子多型性の臨床的意義を明らかにする目的で、今年度は、以下の項目について検討した。1.ジヒドロジオール脱水素酵素アイソザイムの構造生物学的解析(1)新たな本酵素アイソザイム(DD3)cDNAから発現したレコンビナント酵素の性状解析により、本酵素はプロスタグランジンD_211-ケト還元酵素として機能し、非ステロイド系抗炎症薬で強く阻害されることを認めた。(2)DD3の部位特異的変異により、本酵素と既報の3アミノ酸残基が異なる酵素(AKR1C3)は機能的にはほぼ同一であり、両者で異なるアミノ酸残基は活性発現や阻害剤感受性には関与しないことが明らかになった(3)DD1とDD4について部位特異的変異およびキメラ酵素作製により、両酵素のC-末端ループ構造の疎水性アミノ酸残基が基質および拮抗阻害剤の結合に重要であることが示唆された。(4)DD4は他のアイソザイムと異なり、クロフィブル酸系高脂血症薬およびによって約2倍に活性化され、その速度論的活性化機構と結合に関わる塩基性2残基を明らかにした。2.ジヒドロジオール脱水素酵素の遺伝的多型性の解析(1)予測される11種の本酵素cDNAをRT-PCRとRFLPの組み合わせにより識別する方法を確立した。

33生検試料の分析では、DD1,DD2,DD3に対応するそれぞれ一種類のmRNAの発現しか認められず、既報の類似cDNAは希な遺伝子多型であることが示唆された。DD4には、約20%の頻度でヘテロに発現する2アミノ酸置換変異遺伝子を認めた。現在、血液の染色体DNAを用いた変異遺伝子の同定法を検討している。(2)DD4は肝臓に特異的に発現しているのに対して、他の酵素は、各酵素によりその発現量が異なるが、ほぼ全組織に分布し、各組織特有のステロイドやプロスタグランジン代謝に関与することが示唆された。ヒト肝に存在する4種のジヒドロジオール脱水素酵素アイソザイム(DD1DD4)の機能分化に必須な構造を解析し、その遺伝子多型性の臨床的意義を明らかにする目的で、今年度は、以下の項目について検討した。1.構造機能相関の解析(1) DD4は2-アリルプロピオン酸系抗炎症薬により低濃度で活性化され、その活性化機構および結合部位は前年度明らかにしたクロフィブル酸系高脂血症薬と同一であることが判明した。また、生体内因性の本酵素の活性化剤として甲状腺ホルモンを同定した。(2) DD1DD4間で異なるアミノ酸残基の部位特異的変異導入法により、120、129および137番目の残基が基質結合に、216番目の残基は補酵素の配向に関与することが明らかになった。(3))C-末端領域は、基質および阻害剤の結合に関与するとともに、構造の大きい活性化剤の結合にも関わるこのが判明した。2.変異遺伝子型の同定と臨床的意義の解析(1)肝臓に特異的に発現するDD4の変異遺伝子は、肝生検試料(40例)の分析ではいずれもヘテロ接合であったが、血液試料(137例)のゲノム解析により、変異遺伝子を同定し、1例にホモ接合変異遺伝子型を認めた。このホモ変異遺伝子保持者の家系分析はできなかったが、ヘテロ接合遺伝子については5つの家系調査を実施した。このアレル変異の頻度は約9%であったが、ヘテロ接合遺伝子保持者と肝疾患との相関性はまだみだされていない。(2) DD4以外のアイソザイムの新たな変異遺伝子型を検討したが、現在の段階では、まだ見つかっていない。
がん幹細胞の放射線耐性の克服

がん細胞は均一な集団ではなく、自己複製能と腫瘍形成能を併せ持つ細胞群、がん幹細胞が存在する。がん幹細胞は放射線に耐性を示し、治療後のがんの再発の原因となる。我々は、ヒト肝がん細胞株HepG2を分割照射し、放射線耐性のがん幹細胞を濃縮した。このがん幹細胞は、5GyのX線照射で細胞の生存シグナルAKTが活性化され、細胞死は誘導されなかった。一方、親株HepG2細胞では、同様の照射で細胞死が誘導された。がん幹細胞のAKTの活性化が放射線耐性に関与するかどうかを検討し、AKT阻害剤と放射線の併用で、がん幹細胞の放射線耐性は抑制されることをin vitroとin vivo両方の解析で明らかにした。放射線療法は全身への負担が小さく、臓器の形態と機能温存性に優れている。しかし、日本における放射線療法は欧米に比べいまだに実施率が低く、その有効性の検討が必要とされる。放射線治療における最大の難問は放射線抵抗性のがん細胞の存在であり、治療後のがんの再発の原因となる。がん細胞の放射線耐性は、自己複製能と腫瘍形成能を併せ持つ細胞群、がん幹細胞が重要な役割を担っていると考えられている。申請者はこれまでヒト肝がん細胞株HepG2から放射線を利用して放射線耐性のがん幹細胞を濃縮することに成功した。我々が放射線長期分割照射で濃縮したがん幹細胞では、放射線照射後に細胞の生存に関わるAKTが活性化されることを明らかにした。AKT阻害剤を用いて、放射線照射後のAKTの活性を阻害することで、がん幹細胞の放射線耐性を抑制されることを明らかにした。さらに、生体内でのAKT阻害剤による放射線耐性の抑制効果を、ヌードマウスの皮下にヒト移植片を作製し、AKT阻害剤と放射線の併用効果を検討した。HepG2親株細胞から作成した腫瘍では、X線照射(3Gyx7回)により、腫瘍体積の縮小が観察された、一方、HepG2細胞由来のがん幹細胞を移植した腫瘍では、X線照射による抗腫瘍効果が観察されず、生体内においても放射線耐性を示すことを明らかにした。このがん幹細胞の放射線耐性は、AKT阻害剤と放射線の併用により、抑制されることを明らかにした。日本人の2人に1人ががんに罹患する時代となって、がん征圧は人類の悲願である。しかし、いまだにがんに対する決定打となる治療法は確立されていない。がんの3大治療法には、手術療法、化学療法、放射線療法がある。放射線療法は、放射線による細胞傷害性を利用してがんを制御する局所療法であり、組織の機能温存性に優れている利点をもつ。がんに対する放射線療法の成績を向上するためには、がんの放射線耐性の克服が不可欠である。がんの放射線耐性には、がん組織に数%の割合で存在する自己複製能と腫瘍形成能を併せ持つ細胞群、がん幹細胞が重要な役割を担っており、その高いDNA修復能が耐性に関与すると考えられている。我々は、放射線治療で用いられる分割照射法を用いて、ヒトがん細胞から放射線耐性のがん幹細胞の濃縮が可能かどうかを検討した。ヒトがん細胞に約2か月半にわたり分割照射した後、生存する細胞におけるがん幹細胞マーカーCD133の発現を解析し、照射前には10%程度であったがん幹細胞を、約90%にまで濃縮する照射条件を決定した。濃縮したがん幹細胞と分割照射前の親株細胞を用いて、それぞれの放射線応答を比較し、がん幹細胞の放射線耐性には、細胞の生存シグナルAKT経路が関与することを明らかにした。さらに、AKT阻害剤と放射線を併用することで、がん幹細胞の放射線耐性を克服することに成功した。放射線治療成績の向上のためには、腫瘍に限局して放射線を照射するための放射線照射装置の開発の検討が行われ、十分な治療成績の向上が得られた。しかし、それでもなお、放射線により治療効果が望めない放射線耐性の腫瘍が存在する。本研究では、放射線治療で問題となるがん幹細胞の放射線耐性は、AKT阻害剤を用いて抑制可能であることを明らかにした。がんの放射線治療は全身への負担が小さく、優れた治療法であると考えられる。しかし、放射線治療の最大の難問は放射線抵抗性のがん細胞の存在であり、放射線治療後のがんの再発の原因となる。腫瘍は均一な集団ではなく、自己複製能と腫瘍形成能を併せ持つ細胞群、がん幹細胞が含まれると想定され、がん幹細胞は、放射線治療に抵抗性を示す。我々はがん幹細胞の放射線抵抗性の特性を利用し、ヒト肝がん細胞株HepG2にX線を繰り返し照射し、非がん幹細胞を死滅させ、放射線耐性のがん幹細胞を約90%にまで濃縮した。我々が濃縮したがん幹細胞を用いて放射線応答を解析し、親株のHepG2細胞では細胞死が誘導される

5GyのX線照射後、がん幹細胞では、細胞の生存シグナルAKTが活性化され、細胞死の誘導が起こらないことを明らかにした。さらに、がん幹細胞をヌードマウス皮下に移植し、生体内における放射線耐性を検討した。親株細胞から作成した腫瘍では、X線照射(3Gyx7回)によって、腫瘍体積の縮小が観察された。一方、我々が濃縮したがん幹細胞から作成した腫瘍では、同様の照射条件で抗腫瘍効果が観察されず、放射線耐性を示した。ヒト腫瘍片の解析とin vitroの培養細胞の解析を用いて、AKT阻害剤(API-2)と放射線の併用によりAKTの活性化を阻害することで、がん幹細胞の放射線耐性が抑制されることを明らかにした。AKTは細胞増殖、細胞死の抑制とともに、グルコースの代謝を制御する。正常細胞とがん細胞では、代謝機構が異なるため、がん細胞の代謝阻害により、正常細胞の副作用を抑えた放射線耐性の抑制法を検討した。我々は、グルコースの拮抗阻害剤2-デオキシグルコース(2-DG)でがん細胞のグルコースの代謝を阻害することで、がん幹細胞の放射線耐性が抑制されることを明らかにした。放射線生物学ヌードマウスに作成したヒト移植片の解析により、生体内においてがん幹細胞が放射線耐性を示すこと明らかにした。さらに、AKT阻害剤と放射線の併用により、がん幹細胞の放射線耐性は抑制可能であることを明らかにした。以上の結果から、当初の研究目的が達成され、おおむね順調に研究は進展している。肝臓がん細胞HepG2と神経膠芽腫細胞株A172を用いて、分割照射により、照射前には10%程度であったがん幹細胞を、約90%にまで濃縮する照射条件(0.5GyのX線を1日2回で82日間)を決定した。放射線の照射線量を上げ、短期間でのがん幹細胞の濃縮を試みたが、上記以外の照射条件でのがん幹細胞の濃縮は観察されなかった。濃縮したがん幹細胞と親株細胞との放射線応答の比較により、がん幹細胞の放射線耐性にはAKT経路が関与することを明らかにした。さらに、AKT阻害剤を用いて、AKT経路を抑制することで、放射線耐性の克服が可能であることを明らかにした。以上の研究成果から、今年度の研究目的はおおむね達成された。これまでの我々の解析から、がんの放射線耐性は細胞の生存シグナルAKTシグナル経路の活性化が原因であることを明らかにした。AKTは細胞増殖、細胞死の抑制とともにグルコースの代謝を制御する。このため、がん細胞の代謝経路が放射線耐性に関与することが示唆される。正常細胞では嫌気条件下では解糖系を用いて、エネルギーを産生する。しかし、がん細胞では酸素存在下においてもミトコンドリアの機能不全が原因となり、嫌気的解糖系でエネルギーを産生するWarburg効果が知られている。このように、がん細胞と正常細胞ではエネルギー生産のための代謝経路が異なるので、がん細胞の代謝経路を抑制することで、選択的にがん細胞を殺すことが期待される。グルコース拮抗阻害剤2-デオキシグルコース(2-DG)でグルコースの取り込みを抑制し、放射線耐性の克服が可能であるかどうかを検討する。以上の解析から、がん細胞のエネルギー代謝経路を標的とした、より有効な放射線治療法の開発に取り組む。
EBウイルス関連リンパ腫における種痘様水疱症、蚊アレルギーの発症機序の解析

EBウイルス(EBV)が感染したNK細胞増殖症では、蚊刺に対して、しばしば局所の激しい反応と、発熱・リンパ節腫張・肝脾腫などの全身反応を呈する蚊アレルギー(蚊刺過敏症)と呼ばれる症状が見られるとの報告が集積してきているが、その発症メカニズムは未だ不明である。我々は、この病態を明らかにするため、蚊刺過敏症患者6症例について、蚊唾液腺抽出抗原を用いた免疫学的検討を試み、蚊抗原に反応する細胞はEBV感染NK細胞ではなくCD4+T細胞であることをみいだした。さらにこのCD4+T細胞を、日本に生息する代表的な蚊(ヒトスジシマカ、シナハマダラカ、アカイエカ、コガタアカイエカ)の唾液腺と中腸の各々から抽出した抗原を用いて刺激した結果、全例でヒトスジシマカの唾液腺由来の抗原に対して特異的に強い増殖反応をみとめた。さらにこの蚊唾液腺抗原刺激を受けたCD4+T細胞とNK細胞とを混合培養すると、NK細胞中に潜伏していたEBVが再活性化し、ウイルス増殖が引き起こされることが判明した。次に、このin vitroの研究においてみられた現象が、実際の生体内においてもみられるのかどうかについて検討した。各々の蚊の唾液腺から抽出した抗原を用いてプリックテストを試みた結果、in vitroにおける研究結果と一致して、ヒトスジシマカの唾液腺由来の抗原に対して特異的に強い皮膚の炎症反応をみとめた。さらに蚊刺局所においてEBVの再活性化関連遺伝子(BZLF1)の発現をみとめ、また蚊刺に伴う全身症状の発現に一致して患者血漿中のEBV-DNAレベルが上昇することが判明した。以上の結果から蚊刺過敏症では、蚊刺によりて活性化されたT細胞を介した局所の炎症が引き金となり、EBVの再活性化が起こり、このEBVの再活性化が伝染性単核球症類似の全身症状の発現に深く関わっている可能性が示唆された。EBウイルス(EBV)が感染したNK細胞増多症では、しばしば蚊刺に対する激しい局所反応と、発熱・リンパ節腫張・肝脾腫などの全身反応を呈する蚊アレルギーと呼ばれる特異な症状が見られることが知られているが、その発症メカニズムは未だ不明である。我々は、この病態を明らかにするため、蚊アレルギーの患者6症例について、蚊唾液腺抽出抗原を用いた免疫学的検討を試み、蚊抗原に反応する細胞はEBV感染NK細胞ではなくCD4+T細胞であることをみいだした。すなわち、本症における蚊抗原に対する特異性をCD4+T細胞が担っていることが判明した。さらに興味深いことに、CD4(+)T細胞とNK細胞とを蚊唾液腺抗原存在下で混合培養したところ、NK細胞中に潜伏していたEBVが再活性化し、ウイルス増殖が引き起こされることが判明した。また実際の生体内においても、蚊アレルギー局所においてEBVの再活性化関連遺伝子(BZLF1)の発現をみとめたすなわち、「蚊アレルギー」とは蚊刺に対する強いアレルギー反応というだけではなく、蚊刺によって引き起こされるEBVの再活性化に伴う局所あるいは全身の反応がその病態形成に深く関わっている可能性が示唆された。現在、CD4(+)T細胞とEBV感染NK細胞とのいかなる相互作用がウイルス再活性化の引き金となるのかを研究中である。

EBウイルス(EBV)が感染したNK細胞増殖症では、蚊刺に対して、しばしば局所の激しい反応と、発熱・リンパ節腫張・肝脾腫などの全身反応を呈する蚊刺過敏症と呼ばれる症状が見られるとの報告が集積してきている。これまでに我々は、蚊刺過敏症の患者6症例について、患者のCD4+T細胞が、ヒトスジシマカの唾液腺由来の抗原に対して特異的に強い増殖反応を示すことと、さらにこの蚊唾液腺抗原刺激を受けたCD4+T細胞とNK細胞とを混合培養すると、NK細胞中に潜伏しているEBVが再活性化されることを見出した。今年度は、このin vitroの研究においてみられた蚊唾液腺抗原特異的なT細胞の反応とEBVの再活性化現象が、実際の生体内においてもみられるのかどうかについて検討した。ヒトスジシマカ、シナハマダラカ、ステファンハマダラカ、アカイエカ、コガタアカイエカのそれぞれの唾液腺から抽出した抗原を用いてプリックテストを試みた結果、ヒトスジシマカの唾液腺由来の抗原に対して特異的に強い皮膚の炎症反応をみとめ、これはin vitroにおける研究結果と一致していた。さらに蚊刺の局所においてEBVの再活性化関連遺伝子の発現をみとめ、また蚊刺に伴う全身症状の発現に一致して患者血漿中のEBV-DNAレベルが上昇することが判明した。以上の結果から、蚊刺によって引き起こされる局所の炎症に伴いEBVの再活性化が誘発され、このEBVの再活性化が蚊刺過敏症でみられる伝染性単核球症類似の全身症状の発現に深く関わっている可能性が示唆された。
電顕2重染色を用いた破骨細胞におけるBMPとreceptor mRNAの発現

骨の再生機構を解明することは臨床においても基礎医学においても重要な研究テーマである。そこで,抜歯窩の骨再生過程におけるBMPのsignalが細胞内でそのように伝達されるものかBMP receptor signal伝達物質であるSmadの検索を行った。体重約200gのラットを用いた。第1臼歯の抜歯を行い,1,2,4,5,7,14日に固定を行った。BMP-2,BMP-4,BMP receptor-IA,-IB,-IIのcDNAおよび抗体を用いて,遺伝子発現と局在を観察した。BMPのシグナル伝達に関係する特異型Smad1,共有型Smad4および抑制型Smad6抗体を用いて免疫反応を行った。BMPおよびBMPR-IB mRNAのsignalは抜歯後1日目で抜歯窩壁面付近の破骨細胞および線維芽細胞に発現した。抜歯後2日日では破骨細胞や線維芽細胞にsignalが発現した。抜歯後3日日ではsignalは骨梁付近の骨芽細胞や線維芽細胞に発現し,4日目以後ではsignalはほとんど観察することはできなかった。BMPのシグナル伝達に関係する特異型Smad1,共有型Smad4および抑制型Smad6抗体を用いて免疫反応は同じ局在を示した。これらの反応は破骨細胞におけるBMPおよびreceptorの局在に一致していた。BMPは抜歯窩の治癒過程の初期段階では新生骨や線維形成を促進するほかに骨形成に先行して骨吸収を促進し,そのsignalはSmadにより伝達されるものと考えられた。BMPは骨芽細胞のみならず破骨細胞の分化に関係しているものと考えられる。BMPと破骨細胞の分化の分子機構を検索するため,骨欠損治癒過程におけるBMPとそのreceptorの遺伝子発現および局在を電顕的に検討した。光顕ではBMPR-IB mRNAのsignalは抜歯後1日目で抜歯窩壁面付近の破骨細胞および線維芽細胞に発現した。抜歯後2日目では破骨細胞や線維芽細胞にsignalが発現した。抜歯後3日目ではsignalは骨梁付近の骨芽細胞やの線維芽細胞に発現し,4日目以後ではsignalはほとんど観察することはできなかった。電顕では抜歯後1日目抜歯窩壁面付近にみられる骨芽細胞や線維芽細胞および破骨細胞のattached ribosomeにsignalが認められ,抜歯後2日目では破骨細胞のsignalが最も強かった。抜歯後3日目では骨芽細胞のsignalは線維芽細胞よりも強かった。抜歯後4日目では線維芽細胞および骨芽細胞に強いsignalがみられた。抜歯後5日目では骨芽細胞のsignalは線維芽細胞のものより強く,抜歯後14日目以降では骨芽細胞に弱いsignalがみられた。またsense鎖では細胞にsignalは全くみられなかった。BMPは抜歯窩の治癒過程の初期段階では新生骨や線維形成を促進するほかに骨形成に先行して骨吸収を促進するものと考えられた。前年度の研究では骨欠損治癒過程におけるBMPとそのreceptorの遺伝子発現および局在を電顕的に検討した。そこで平成13年度ではBMPのsignalが細胞内でどのように伝達されるものか,signal伝達物質であるSmadの検索を行った。

BMPおよびBMPR-IB mRNAのsignalは抜歯後1日目で抜歯窩壁面付近の破骨細胞および線維芽細胞に発現した。抜歯後2日目では破骨細胞や線維芽細胞にsignalが発現した。抜歯後3日目ではsignalは骨梁付近の骨芽細胞やの線維芽細胞に発現し,4日目以後ではsignalはほとんど観察することはできなかった。BMPのシグナル伝達に関係する特異型Smad1,共有型Smad4および抑制型Smad6抗体を用いて免疫反応は同じ局在を示した。これらの反応は破骨細胞におけるBMPおよびreceptorの局在に一致していた。BMPは抜歯窩の治癒過程の初期段階では新生骨や線維形成を促進するほかに骨形成に先行して骨吸収を促進し,そのsignalはSmadにより伝達されるものと考えられた。
企業の全要素生産性に影響を与える要因のインドにおける実証研究

現在までの研究過程では、企業家の行動を理論の中心にすえて、企業の全要素生産性に影響を与える要因を検討してきた。その結果、次に挙げるような要因が重要であることがわかってきた。1)製品市場における競争の程度、2)金融市場からの圧力、3)政府からの圧力、4)利益の占有可能性、5)人的資源の賦存状況、6)投資資金の入手可能性、7)技術機会、8)インフラストラクチュアの整備状況、9)関連産業の発達の程度、10)安定的なマクロ経済環境などである。これらの要因のうちどの要因が最も重要になるかは、各産業の特徴や、各経済が直面する特殊な状況によって変わってくる。これらの要因のうち、技術機会の影響に関して第1番目、第2番目の雑誌論文において理論的に分析をおこなった。また、政府からの圧力の影響に関連して、第3番目の雑誌論文では政府による企業に対する補助金のインパクトを分析した。4番目の雑誌論文においては機械産業と化学産業についてインド企業のデータを用いて実証研究を行った。特に金融市場からの圧力について株主が政府である場合に全要素生産性が統計的に有意に低くなることが示された。製品市場からの圧力に関しては、化学産業と機械産業で異なる結果を得た。この論文における分析手法について不十分なところがあったため、製品市場と金融市場からの圧力に関して、さらに詳細な実証研究を行い、その成果を発表する予定である。2002年度の研究においては,第1に理論的フレームワークの構築,第2にインド企業のデータを用いた実証研究を行った。理論的フレームワークの構築においては、企業がどのように生産性を向上させるかという問題を,広く経営学の文献をサーベイすることによって検討し,経営者の努力が重要であることを確認した。その上で,経営者の動機づけの問題を,経済学におけるインセンティブの理論を検討することによって考察した。これらの考察の結果を土台として,企業の生産性が経営者の努力を通じて生産性向上に結びつく条件の明確化を行っている。この作業は現在も進行中であるが,現在入手できるデータの範囲内で,企業の全要素生産性を被説明変数とする基本的な回帰分析を行った。本年度検討した説明変数は,競争の程度,負債資産比率,公企業ダミー変数,外資系企業ダミー変数である。競争は様々なチャネルを通じて経営努力を高めると考えられるため説明変数に含めた。また,高い負債資産比率は経営者の努力を引き出し,企業の生産性を高めると考えられる。インドにおいては公企業の経営者は努力のインセンティブを充分に与えられていないため,民間企業よりも生産性が低いといわれており,この可能性を検証した。最後に外資系企業は,他国での経験から技術的に優位性を持っている可能性がある一方,現地の環境については熟知していない。このため外資系企業の生産性が高いか低いかを検証した。1989年から2000年のインド企業のデータを用いて得られた推計結果は,第1に公企業の生産性は有意に低いということ,第2に競争が生産性を有意に押し上げているということである。しかし,金融市場からの経営者の規律づけは十分に働いていないようであり,これは主要銀行をすべて国有化していることが原因ではないかと考えられる。また,外資系企業の生産性がインド民間企業と比べ有意に高いという結果は得られなかった。企業の生産性が企業経営者の行為・努力を通じて上昇するメカニズムについて、理論的な整理と新しい論理的視点の形成において研究が進展した。経営者を直接的に動機づける要因として、既存研究においても製品市場における競争、またコーポレートガバナンスの仕組みが挙げられているが、精査してみると過去の研究においてそれらの概念の把握は一貫性がなく、理論的にも実証的にもそれらの要因がどのように生産性の向上に結びついているか明らかでないことがわかった。例えば、競争については、産業における企業数、製品間の代替の弾力性、利益率、需要の価格弾力性など様々な指標が競争の程度を表すパラメータとして用いられており、しかも生産性向上に結びつくメカニズムは不明確である(その点については業績表の論文を参照)。また、コーポレートガバナンスの経営者に対する動機づけについては、株主による厳しいモニターが必ずしも望ましくないケースを分析した論文をほぼ完成したが、出版には間に合わなかった。さらに、間接的に企業の生産性向上に結びつく行為・努力を経営者に動機づける要因について細かい整理を行った。この作業はマクロ経済学の成長理論の実証研究と企業生産性のミクロレベルの実証研究を広範にサーベイすることによって行われた。その結果、人的資源の蓄積、金融システムの整備、インフラの整備、製品需要、技術機会、サポート産業の存在、マクロ経済環境の安定などのほかに、企業活動を支える制度の重要性が明らかになった。しかし、そのような制度についての分析は学会でもまだ新しく、財産権以外の制度については、あまり理解が進んでいないことも明らかになった。現在は、以上の成果を回帰分析のモデルに反映する形で、インド企業における生産性の実証研究を継続して行っている。

これらの要因のうちどの要因が最も重要になるかは、各産業の特徴や、各経済が直面する特殊な状況によって変わってくる。これらの要因のうち、技術機会の影響に関して第1番目、第2番目の雑誌論文において理論的に分析をおこなった。また、政府からの圧力の影響に関連して、第3番目の雑誌論文では政府による企業に対する補助金のインパクトを分析した。4番目の雑誌論文においては機械産業と化学産業についてインド企業のデータを用いて実証研究を行った。特に金融市場からの圧力について株主が政府である場合に全要素生産性が統計的に有意に低くなることが示された。製品市場からの圧力に関しては、化学産業と機械産業で異なる結果を得た。この論文における分析手法について不十分なところがあったため、製品市場と金融市場からの圧力に関して、さらに詳細な実証研究を行い、その成果を発表する予定である。
エピトープ情報を活用した魚卵アレルゲン検知系の開発

魚卵共通の主要アレルゲン,β'-c中のIgEエピトープと魚種間類似配列を認識するペプチド抗体群を作製したところ,未変性のβ'-cにだけ結合する、あるいは酵素分解やSDS処理で構造崩壊させたβ'-cにだけ結合するなど,さまざまな性質の抗体を得た。全魚種のβ'-cに同等の反応性を有するペプチド抗体は得られなかったが,広範な魚種のβ'-cに対応した定性的検知系の構築が可能であった。また一連の抗体は,各IgEエピトープ周辺の構造変化の検証に有効であると判断した。本研究の成果は,IgEエピトープを認識するペプチド抗体群が,食物アレルゲンの構造変化を研究する際の新ツールとなることを示唆している。【内容】広範な魚種を認識できる魚卵検知系の確立には,各種の魚卵に含まれる主要アレルゲン(β'-c)を,魚種に依存することなく認識する複数種の抗体(共通抗体)を調製する必要がある。昨年度は、魚種間共通性の高いIgEエピトープ部位を認識するペプチド抗体(a-EP1)を作製した。今年度は,シロザケβ'-cのIgEエピトープを参考にした4種のペプチド抗体(a-EP群)と,魚種間においてアミノ酸配列類似性の高い3カ所を認識するペプチド抗体(a-HP群)を調製した。そして,これら7種のペプチド抗体の魚種特異性を、シロザケ、アサバカレイおよびカペリンの卵黄抽出物(β'-cを含む)を抗原としたイムノブロッティング(界面活性剤と還元剤共存下)によって調べた。【結果】1.a-EP群は,シロザケβ'-cに対する反応性を有するが、アサバカレイとカペリンのβ'-cとは反応しなかった。一方a-HP群では、β'-cのc末端領域を認識する抗体(a-HP1)が3種のβ'-cに対して明確に反応した。a-HP1のβ'-cに対する反応性は,a-EP1と同様,SDSと2-メルカプトエタノールの共存下でも損なわれなかったので,サンプルの抽出や前処理に界面活性剤や還元剤の使用が可能である。以上の結果から,平成24年度に獲得できたa-EP1に加えて,目的とする魚卵検知系の確立に必要な2種類の抗体が得られたと判断した。2.複数魚種のβ'-cと反応するa-EP1とa-HP1は,ともにシロザケβ'-cのC末端側(構成アミノ酸170残基中,N末端より130150番目の範囲)を認識する。一方,シロザケβ'-cのみに反応したペプチド抗体群の認識部位はN末端25110とから中央部に集中していた。認識部位の位置によって、その抗体の魚種特異性が明確に異なることが判明した。【内容】本研究の目的は、魚種を問わずに魚卵タンパク質の存在を包括的に評価できるアレルゲン検知系を構築することである。この開発の要諦は二つある。第一は標的タンパク質を魚卵の主要アレルゲン・β'-コンポーネント(β'-c)とすることであり、第二は抗原性の評価を、β'-cのIgE結合部位と同じ部位を認識するペプチド抗体(a-EP)を用いて行うことである。本年度はa-EPを作成し、その免疫学的特性に関する検討を行った。【結果】これまでに決定したIgE結合部位の中から、魚種間での相同性が高い「VVDWMK」を選択し、これを認識するa-EPを作成した。このa-EPを用いて、シロザケ、スケトウダラ、ニシン、アサバカレイ、ボラおよびカペリンの各卵黄抽出物を用いたイムノブロッティング(IB)および阻害ELISAを行い、以下の結果を得た。(1)IBにおいては、供試した全魚種に対してa-EPが結合した。(2)阻害ELISAにおいては、a-EPとシロザケβ'-cの結合を他魚種β'-cは顕著に阻害しなかった。このように、供試抗原のタンパク質構造が変化しているIBと未変化の阻害ELISAでは、β'-cに対するa-EPの結合性が異なっていた。この結果は、このa-EPが各魚種卵のβ'-cを同時に認識可能なプローブとなりうる事を示すとともに、シロザケ以外の魚種においては、β'-cの高次構造に起因する立体障害によってIgEが「VVDWMK」に結合できない状態であることを示唆している。すなわちIgE結合部位には「VVDWMK」のように、調理や消化吸収過程における構造変化によって発現するIgE結合部位が存在し、これが抗原性や魚種間の抗原交差性に関与している可能性がある。

以上,本年の成果から、このa-EPを用いて目指す検知系を構築する際には、抗原タンパク質の構造を変化させてから検知系に供する必要性が判明した。【内容】魚卵の主要アレルゲンタンパク質であるβ'-component(β'-c)のIgEエピトープと類似配列ペプチドを認識する各種抗体群を用いて,魚卵のアレルゲン性を評価できる検知系の構築をめざした。すなわち,シロザケβ'-cに存在する5種類のIgEエピトープをそれぞれ特異的に認識する5抗体(a-Ep1a-Ep5)と,各種魚卵中のβ'-c間でアミノ酸配列の類似性が高い部位を認識する4抗体(a-Hp1a-Hp4)を作製した。そして,これら抗体群の反応特性を,シロザケ,アサバカレイ,カペリンのβ'-c (Nβ),これらのペプシン消化ペプチド(Pβ),およびペプシン-トリプシン消化ペプチド(PTβ)を抗原としたELISAおよびイムノブロッティングによって評価した。【結果】(1)ELISAにおいて,3魚種全てのNβと反応するa-Ep5(認識部位:VVDWMK)を得ることができた。なお同抗体の反応強度は魚種間で差があるので,a-Ep5は定性的検知系の構築に有効であると判断した。(2)3魚類のNβをSDS処理後にイムノブロッティングに供したところ,a-Ep5に加え,a-Ep4,a-Hp1,2および4において,ELISAでは認められなかった特異反応が発現した。またシロザケの場合,PβとPTβに対する各抗体の反応性は損なわれなかった。(3)一方,アサバカレイとカペリンのPβとPTβでは,前記抗体群との特異反応性が喪失した。完全に喪失した。【考察】Native状態の魚卵共通アレルゲンを認識する抗体a-Ep5とSDS処理抗体を認識する抗体群を併用することによって,アレルギー患者の血清(特異抗体)を用いずにアレルゲン性を評価できると判断した。また。上記の抗体群は,加工,消化吸収過程における魚卵アレルゲンの構造変化とIgEエピトープの反応性の関係を議論できるツールとなりうる。水産食品学結果1で述べたように,広範な魚種を認識できる魚卵検知系の確立に必要な2種類のペプチド抗体を調製することができた。これにより,検知系の確立に進むことが可能となった。また,本研究の過程で,「認識するペプチド部位がβ'-c中に存在するにもかかわらず,その反応性が認められなかったペプチド抗体」が存在した。この事実は,β'-cの構造変化とアレルゲン性の関係を議論する際の重要な情報となりうるもので,新しい視点からのアレルゲン研究の展開に結びつく可能性が高い。本研究では、検知系構築のためにa-EPの作成が必須である。当初予定では複数種の抗体作成を予定していたが、実験動物における免疫の確立が想定よりも難航し、1種類の抗体を完成させたところである。1.H24-H25年度で調製した2種のペプチド抗体(a-EP1、a-HP1)を用いた検知系構築を進める。2.認識するペプチド部位がβ'-c中に存在するにもかかわらず,その反応性が認められなかったペプチド抗体については,限定消化したβ'-cに対する反応性を調査し,検知定量系への活用可能性を調べる。3.今年度に調製したペプチド抗体が結合できなかった配列部分では,抗原であるβ'-cの構造に起因する結合阻害が起きているかもしれない。これらの抗体認識部位についての情報と魚種特異性に関連する知見は、今回の抗体作製だけでなく、魚種間交差性に関与するIgEエピトープを解明する際の有益な情報となりうるもので,今後の魚卵アレルゲンの解析研究に反映させていく。【現在までの達成度】に記載したように、a-EP作成の遅延が問題となっているが、これに関しては本年度の検討により解決の目処が立った。
リポ蛋白質ＨＤＬの抗動脈硬化作用におけるＡＭＰキナーゼの役割と循環器疾患治療薬

ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)においてHDLがAMPキナーゼ(AMPK)活性化を促進した。AMPKはS1P/S1P受容体系とSR-BI/PDZK-1の二つの独立したシグナル伝達系を介してHDLにより活性化された。SR-BI/AMPK活性化にはLKB1とカルモジュリンキナーゼが関与し、S1P/S1P受容体系ではカルモジュリンキナーゼが関与していた。シンバスタチン、フェノフィブレート、AICAR、メトホルミンはeNOS、SR-BI両方の蛋白発現を増強し、シンバスタチンとフェノフィブレートで同時にHUVECを前処理するとHDLによるAMPK/Akt活性化効果が増強された。平成23年度に実施した実験をもとにAMPKを刺激する薬剤を用いてHDL受容体のひとつであるSR-BI発現に対する影響を調べた。メトホルミン、スタチンによる刺激ではHDL受容体であるSR-BI発現の増強効果が認められた。メトホルミン刺激によりAMPK活性化が認められたが、スタチン刺激ではAMPK活性化を認めなかった。メトホルミンおよびスタチンによる同時刺激では相乗効果、相加効果を認めなかった。引き続きAMPKの下流のシグナルと考えられるAktの活性化について調べた。メトホルミン、スタチン刺激ともにAktのリン酸化を認めた。メトホルミン同様AMPKを活性化させることが報告されている薬剤であるAICARでHUVECを刺激するとメトホルミン同様にSR-BI発現増強効果を認めた。AICAR刺激でメトホルミン同様Aktのリン酸化が認められた。スフィンゴシン1ーリン酸(S1P)ではAMPK、Akt、MAPKの活性化が認められるのでメトホルミン、AICAR刺激によるMAPKの活性化を検討した。メトホルミン、AICAR刺激ではともにMAPKの活性化を認めなかった。これらの結果からメトホルミン、AICARなどのAMPK、Aktのシグナル系を特異的に活性化させるシグナル伝達系が存在し、このシグナル伝達系が血管内皮細胞におけるSR-BI発現調節機構に重要な役割を担っていることが示唆された。AMPKによるシグナル系を阻害するためAMPK特異的なsiRNAの血管内皮細胞への導入実験を始めた。平成23年度までの実験系では安定してsiRNAを血管内皮細胞内に導入することができていたが24年度になり購入した血管内皮細胞ではsiRNAによる毒性が著名に認められるようになりこれまでと同様の実験条件ではsiRNA導入による実験が安定して実施できない状況となっている。現在siRNA導入の実験条件の検討中である。ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)にHDLを作用させるとHDLがNO合成酵素(eNOS)活性化に伴いAMPキナーゼ(AMPK)活性化を促進することが確認できた。このHDL作用におけるアポ蛋白/スカベンジャー受容体(SR-BI)及びS1P/S1P受容体とAMPKの役割を明らかにするためシグナル伝達系の解析を行った結果、HUVECではS1P/S1P受容体/AMPK/Akt/eNOSとアポ蛋白/SR-BI/PDZK-1/AMPK/Akt/eNOSの二つの独立したシグナル伝達系がHDL刺激により促進されることが明らかになった。アポ蛋白/SR-BIを介したシグナル伝達系によるAMPK活性化にはLKB1とカルモジュリンキナーゼが関与している。その一方、S1P/S1P受容体を介したシグナル伝達系ではカルモジュリンキナーゼが関与しているがLKB1は関与していないことが明らかになった。更にAMPKを活性化する薬剤がHUVECにおけるeNOSやSR-BIの発現に及ぼす影響を調べた。コレステロール合成阻害薬であるシンバスタチン、脂質代謝改善薬であるフェノフィブレート、AMPK刺激薬であるAICARはeNOS、SR-BI両方の蛋白発現を増強し、糖新生阻害薬であるメトホルミンはSR-BIの蛋白発現を増強したがeNOSの蛋白発現増強効果は他の薬剤に比べて小さかった。シンバスタチンとフェノフィブレートの同時添加でHUVECを前処理するとHDL刺激によるAMPK/Akt/eNOS活性化効果が相加的に増強された。抗血小板薬であるシロスタゾールはシンバスタチンと同様にAMPKを活性化し、eNOSとSR-BIの発現を増強した。in vitroの実験であるが糖尿病治療薬、脂質代謝改善薬及び抗血小板薬が本来の薬効に加えて血管内皮機能機能を改善する多面的効果を発揮することが明らかになった。メトホルミン,AICARなどAMPKを活性化する薬剤の刺激で血管内皮細胞(HUVEC)のHDL受容体SR-BI発現が増強することは確認できた。またスタチン刺激でもHUVECでSR-BI発現が増強したがスタチンはAMPK活性化を伴っていなかった。ここまでの研究施行状況はおおむね順調であった。

AMPKのシグナル伝達系への関与を調べるためにAMPK特異的なsiRNAを細胞内に導入する実験を始めた。平成23年度中はsiRNAの細胞への導入はおおむね安定した結果が得られていたが24年度になってからsiRNAの毒性が顕著に認められるようになった。この影響で細胞の応答が安定しない状態が続いている。現在、siRNA導入の実験条件の決定を行う基礎実験の継続中であり、siRNA導入のための条件が決定できないと今後の実験計画の再検討が必要である。この点で研究の進行は遅れていると判断した。平成23年度は「HDL作用を仲介するスカベンジャー受容体(SRーBI)とS1P受容体の細胞内シグナル伝達機構におけるAMPキナーゼの役割の解明」を中心に解析を進め、HDLによるAkt/eNOS活性化機構におけるAMPKの役割の解析が進んだ。予想通り、AMPKはS1P/S1P受容体系でもアポ蛋白/SR-BI/PDZK1の系でもAkt/eNOSの活性化を媒介していた。このシグナル伝達機構ではカルモジュリンキナーゼの関与も共通であったがLKB1の関与に違いがあった。アポ蛋白/SR-BI/PDZK1の系ではカルモジュリンキナーゼとLKB1両者がAMPK活性化を媒介していた。この発見はHDLの作用を解析するうえで新しい発見であった。これまでHDL刺激により促進されるS1P/S1P受容体を介したシグナル伝達系とアポ蛋白/SR-BI/PDZK1を介したシグナル伝達系で大きな相違はみられなかったが今年度の解析でLKB1の役割が異なってることを発見した。この点で23年度の研究成果は大きく、当初の目標である「HDL作用を仲介するスカベンジャー受容体(SRーBI)とS1P受容体の細胞内シグナル伝達機構におけるAMPキナーゼの役割の解明」についてはおおむね順調に進展したと考えられるまずsiRNAを安定して血管内皮細胞に導入する実験系の確立が必要である。平成23年度までに実施した血管内皮細胞での実験では一定の条件下でsiRNAの細胞内への導入が可能であったが、24年度になってから購入した内皮細胞では同じ条件で実験を実施してもsiRNAの導入が安定して成功していない。24年度になってからはsiRNAの毒性が顕著に認められる。このため実験に使用する細胞の変更も含め検討中であるが、siRNA導入実験の条件設定を行っていく。siRNA導入に用いる脂質の検討を含めて実験を進める。一方でメトホルミン以外にHDL受容体SR-BIの発現調節効果を持つ薬剤のスクリーニングを進め、新たな動脈硬化治療薬の創薬へ向けて実験を進めていく。今後の研究計画は「AMPK活性化剤によるSR-BI発現の増強とHDL作用への影響の解析」を進めていく。既にAMPKを標的とする糖尿病治療薬ビグアナイド及びAMPK刺激薬AICARによってNO合成酵素の活性化、細胞接着分子(VCAM,ICAM)の発現抑制、また、SR-BIの蛋白及びmRNAの発現増加を観察している。そこで、以下の点につきAMPK刺激薬の作用機序を解析する。AMPK特異的siRNAなどを用いてSR-BIの発現を遺伝子レベル、蛋白レベルで調べることでAMPK活性化からSR-BI発現増強に至るシグナル伝達系を明らかにしたい。
古写経を用いた『三法度論』の基礎的研究

近年、日本の寺院が蔵する古写一切経の調査により、わが国に残されている古写経の中に、版本(版木による印刷版)と全く同一の経題を冠していながらも、その内容が版本と大きく異なるものも含まれていることが判明してきた。本研究ではそうした仏典の一つである『三法度論』の古写経本を取り上げて検討し、版本に基づく従来の漢訳仏典研究だけからは知ることのできない仏典伝承の多様な様相を明らかにした。本研究は、近年の古写一切経調査により従来の諸版本とは異なることが判明し、しかもより本来的な形態を留めている可能性が高いと推定される新出の古写経善本を用いることによって、インド仏教の有力な部派でありながらその全容があまりよく知られていない犢子部(とくしぶ)の伝えた『三法度論』の本文テキストを確定するとともに、異訳の『四阿含暮抄解』と対比しながら内容を正確に読解することによって、本書に説かれる教理ならびに犢子部の思想を明らかにすることを目的としている。本書は、インド語原典もチベット訳もなく、二種の古い漢訳でのみ伝わり、内容的に難解な教義学的議論も含んでいる。かかる本書の性質に鑑みて、当該課題研究期間の初年度に当たる平成23年度は全3章から成る『三法度論』のうちの第1章を中心に考察したが、第2年目の平成24年度は第2章「悪品」に焦点を当てて、以下の作業を行なった。(1)従来の諸版本では明瞭に区別されていない、ヴァスバドラ自身の手になる経とそれに対する注釈文とを、古写経に基づいて峻別し、また諸本の校異をとって、「悪品」のテキストを確定した。(2)テキストの確定作業と並行して、登場する仏教術語の原語を可能な限り推定しながら、また『四阿含暮抄解』の対応部分を参照しながら、「悪品」の読解を進めた。(3)「悪品」に説かれる、悪行、愛、無明などの教理について、他部派の文献における扱い方と比較検討することによってその特色を明らかにしようと試みた。ただし、まだ完全な解明には至っていない。本書は、インド語原典もチベット訳もなく、二種の古い漢訳でのみ伝わり、内容的に難解な教義学的議論を含んでいる。かかる本書の性質に鑑みて、全3章から成る『三法度論』を三つに分け、当該課題研究期間の初年度には第1章「徳品」を、第2年目には第2章「悪品」を中心に考察したが、第3年目の本年度は第3章「依品」に焦点を当てて、以下の3点の作業を行なった。(1)従来の諸版本では明瞭に区別されていない、ヴァスバドラ自身の手になる経とそれに対する注釈文とを、古写経に基づいて峻別し、また諸本の校異をとって、「依品」のテキストを確定した。(2)テキストの確定作業と並行して、登場する仏教術語の原語を推定しながら、また『四阿含暮抄解』の対応部分を参照しながら、「依品」の読解を進めた。(3)「依品」に説かれる、陰、界、入などの教理について、他部派の文献における扱い方と比較検討することにより、その特色を明らかにしようと試みた。ただし、この点については、まだ完全な解明には至っていない。なお、3年間の基礎作業によって本書における教理展開の特色が一部明らかになってきたので、その知見を学会で報告した。