hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実時間ソフトウェアの最適パラメータ探索および組込みソフトウェア再利用への応用

本研究では,マルチタスク実時間組込みソフトウェアの資源制約およびスケジューリング方式を考慮した性能要求の検証手法,および,性能要求を充足する範囲における設計パラメータ最適化手法を考案した.考案した検証手法では,与えられたマルチタスクソフトウェア仕様がスループット要求を満たすか否かの判定を優先権付きストップウォッチペトリネットの検証に帰着して行う.また,最適化手法ではスループット要求の検証を繰り返しながら各タスクのタイムバジェットを自動的に緩和する.さらに,得られたタイムバジェット以内で実行できるための,各タスクプログラムの各ループの繰り返し回数やプロセッサ動作周波数を数理計画法により最適化する手法を考案した.考案した手法により,同じ性能をより低性能のリソースで実現するシステムの最適化を支援し,実時間ソフトウェア部品の異なる実行環境への再利用を容易化することができる.本研究では,マルチタスク実時間組込みソフトウェアの資源制約およびスケジューリング方式を考慮した性能要求の検証手法,および,性能要求を充足する範囲における設計パラメータ最適化手法を考案した.考案した検証手法では,与えられたマルチタスクソフトウェア仕様がスループット要求を満たすか否かの判定を優先権付きストップウォッチペトリネットの検証に帰着して行う.また,最適化手法ではスループット要求の検証を繰り返しながら各タスクのタイムバジェットを自動的に緩和する.さらに,得られたタイムバジェット以内で実行できるための,各タスクプログラムの各ループの繰り返し回数やプロセッサ動作周波数を数理計画法により最適化する手法を考案した.考案した手法により,同じ性能をより低性能のリソースで実現するシステムの最適化を支援し,実時間ソフトウェア部品の異なる実行環境への再利用を容易化することができる.マルチタスク実時間組込みソフトウェアの資源制約およびスケジューリング方式を考慮した実時間制約検証手法を考案した.考案した手法では,既存の組込みソフトウェアのモデリング言語であるUML MARTEの振る舞い仕様,振る舞いを構成する各単位動作が必要とする資源の割り当て情報,および,各資源のスケジューリング方式が与えられたとき,これらの仕様が表現する動きを正確に表現する優先権付き時間ペトリネット(以下,PrTPN)記述へ変換する。従来研究では待ち行列ネットワークなどの確率的なモデル化により実時間性に関する性能評価を行っていたが,提案手法は確定的な実時間モデルであるPrTPNを用いることにより,特に高信頼性を要求される組込みソフトウェアの設計において重要な,最悪時における実時間制約の保証を行うことができる.また,PrTPNを用いることにより,通常の時間ペトリネット(TPN)では表現できなかった固定優先度スケジューリングのモデル化を行うことができる.一方,従来優先権付き時間ペトリネットでは動的優先度スケジューリングの記述はできないとされてきたが,本研究では動的優先度スケジューリングの一つであるEDFスケジューリング方式の動作を離散的に近似することにより,PrTPNによるモデル化を可能とした.さらに本研究では,UML MARTEからPrTPNへの変換において,冗長ではあるが機械的な変換がしやすいように変換ルールを工夫した.また,変換したモデルを用いてスループットの検証を行うため,既存のPrTPN検証ツールを用いて,デッドロック検証問題へと帰着させた.提案手法は組込みソフトウェアなどの設計初期段階における最悪時の性能検証に有用であり,設計の手戻りを防ぎ効率化に寄与すると考えられる.前年度までに,ソフトウェア仕様記述モデルUML-MARTEシーケンス図で記述されたマルチタスク実時間組込みソフトウェアの動作仕様,および各タスクへのリソース割り当ておよびスケジューリング方式が与えられたとき,その時間的な動作を表現する検証モデル,優先権付き時間ペトリネットに変換し,実時間制約検証を行う手法を提案した.本年度はこの手法に対して,次のような問題点の修正および拡張を行った.まず,タスク動作仕様記述モデルとして当初採用していたUML-MARTEシーケンス図について、その動作意味が正確に与えられていないために検証モデルへの変換の正しさが証明できなかったため,古くから慣用的に用いられ,より動作意味が明確である,タスクグラフモデルで動作仕様を記述するように変更した.次に,従来研究では現実のシステムでよく用いられるタスクのプリエンプションに対応していなかったため,検証モデルを時間の計測を任意に停止・再開できるストップウォッチを持つモデルである,優先権付きストップウォッチペトリネットに拡張し,プリエンプティブ固定優先度スケジューリングの動作を検証モデルに変換する手法を考案した.さらに,仕様モデルからの自動変換を容易にし,検証モデルにおけるエラーに対応する元の仕様の誤りをトレースしやすくするため,仕様モデルを構成するタスク・リソース・スケジューラ等の構成要素毎に検証モデルに変換し,それらを機械的に結合することにより全体の検証モデルを構成する手法に改良した.これらの成果は査読付きの国内会議「組込みシステムシンポジウム2010」に採択され,論文集に掲載されている.提案手法を用いることにより,マルチタスク実時間ソフトウェアに対してどの程度のリソースを割り当てれば実時間制約を満たすか,あるいは、どの程度の性能が達成されるか,といった検証を,設計初期段階の設計モデルの段階で行うことが可能となる.また,リソース数やスケジューリング方式の変更および再検証も容易であるため,設計者によるアーキテクチャ検討の手段としても有用であると考えられる.まず,前年度までに考案した実時間マルチタスクソフトウェア動作仕様(以下,複数タスク動作仕様と呼ぶ)の性能検証手法をツールに実装し,飛行船自動航行ソフトウェアの事例に適用しその有用性を評価した.当該ソフトウェアの振る舞い仕様を記述したUMLシーケンス図およびリソース(プロセッサ,バス,共有変数など)の情報から複数タスク動作仕様に変換し,システム全体のスループット性能の見積もりを性能検証により導出し,性能の実測値との比較を行った.その結果,実測値と見積もり値の相対誤差は3%未満という結果が得られた.

従って本研究の性能検証手法により有用な性能見積もりを得ることができる.次に,当該ツールを用い,スループットおよびレイテンシ性能を維持しながら各タスクのタイムバジェットを可能な限り緩和する自動最適化手法を考案した.この手法では,同じリソースを共有するタスク群のタイムバジェットを一定割合だけ緩和した複数タスク動作仕様を導出し,それらの性能検証を行い,性能要求を満たした仕様に対して同様の操作を繰り返すことにより自動最適化を行う.この手法により,同じ性能をより低性能のリソースで実現するシステムの最適化を支援することができる.最後に,一般に再帰呼び出しを含むプログラムが与えられた実時間制約を満たすための,各ループの繰り返し回数とプロセッサの個々の命令語の実行時間(一般に動作周波数の関数)が満たすべき条件を自動導出する手法を考案した.プログラムの実行時間は個々の処理の実行回数にのみ依存し,実行順序に依存しないという性質に着目し,一般化Parikhの定理を用いることにより,一般に再帰を含むプログラムを扱うことが可能となった.得られた条件式に数理計画法を適用することにより,最適なループ回数パラメータと実行環境パラメータ(CPU動作周波数など)の組合せを求めることが容易となる.この手法により,実時間ソフトウェア部品の異なる実行環境への再利用を容易化することができる.
分極/電荷蓄積融合型ハフニウム系不揮発性多値メモリの創製

本研究では、Hf(ハフニウム)系高誘電率薄膜およびHf系ゲート電極を用いた、全Hf系金属/酸化膜/窒化膜/酸化膜/シリコン(MONOS)構造を、電子サイクロトロン共鳴(ECR)スパッタ法を用いたin-situプロセスで形成し、MONOS構造のブロック酸化膜として強誘電性HfO2(FE-HfO2)を形成することにより、強誘電体の分極特性とMONOS構造の電荷蓄積特性を利用した、分極/電荷蓄積融合型Hf系不揮発性多値メモリを創製することを目的とする。Hf系不揮発性多値メモリのメモリアレイをCMOSシュミットトリガー発振回路と集積化し、適応学習機能を有するニューロン回路の動作実証を行う。本研究は強誘電体の分極とMONOS構造の電荷蓄積を利用した分極/電荷蓄積融合型Hf系不揮発性多値メモリを創製することを目的としている。トンネル層と制御層にHfO2を、ゲート電極にHfN0.5を用い、in-situプロセスで形成したHf系MONOSデバイスを製作し、HfNx電荷蓄積層の捕獲準位や面内分布、窒化膜における電子捕獲メカニズムを明らかにすることを目的としている。本研究で提案するメモリの構造が具体的で、研究方法も分かりやすく示されている点が優れている。
アンバランスなアミノ酸の経口摂取による摂食抑制の機構解明とその抗肥満への応用検討

マウスが特定の標準アミノ酸を欠く餌を摂餌する際の摂食拒絶と血中アミノ酸濃度変化の相関を調べた。必須アミノ酸を欠く餌を摂餌したマウスでは、発現までのタイムラグの違いはあれ摂食拒絶(摂餌減少)が観察されたが、それに先立つ当該アミノ酸の血中濃度の低下が観察された。一方、非必須アミノ酸を欠く餌の場合は摂食拒絶は観察されず、当該アミノ酸の血中濃度低下も観察されなかった。そして、非必須アミノ酸のCysを欠く餌を与えた場合に通常では摂食拒絶は起こらないが、Cys生合成系不全(CSE欠損)マウスでは摂食拒絶がおきた。つまり、摂食拒絶が起きるのは9種必須アミノ酸の欠乏時に限らないことが示唆された。我々哺乳類は必須アミノ酸を欠いた食餌を摂取すると摂食抑制を起こすことが知られているが、それが確かに進化の過程で選ばれた9種(Ala, Val, Ile, Thr, Met, Phe, Trp, Leu, Lys)の必須アミノ酸欠失餌だけで起こる現象なのか、あるいはその餌を摂取することで当該アミノ酸の血中濃度が低下するならば(いわゆる)非必須アミノ酸でも同様なことが起こりうるか調べることを目的として実験を行っている。これまでは、数種のアミノ酸を欠いた餌粉末を購入し、それに欠失アミノ酸を補って手練りし、乾燥させたのちに放射線滅菌した餌を実験に使用していたが、手練りの場合、それぞれの餌の形状や粘度が異なり,それによる測定誤差が無視できないレベルにあることが大きな問題となっていた。そこで、高額ではあるが必須アミノ酸1種を欠失したいくつかの固形餌(ペレットタイプ)を購入し、実験に用いることとした。本年度4月に申請者の異動があり、新施設(昭和薬科大学動物実験研究施設)へのマウスの移動とその後の繁殖のため半年近くを費やし、当初の実験計画に遅れを生じたが、それから新たに我々の摂食実験専用の通常とはライトサイクルの異なる飼育部屋を使うことができるようになり、より精密な摂食摂水経過観察実験を行う環境が整った。まず、新規購入したIle欠失、Thr欠失、Val欠失、Met欠失餌で再現実験を試みたところ、今まで通りの実験結果、すなわち必須アミノ酸欠失による早期(最速30分以内)の摂食抑制を確認することができた。申請者の異動により、実験に用いるマウスの移動、繁殖維持に半年近くの時間を要したが、その後整った環境下での実験立ち上げにより、より精密な摂食実験を行えるようになった。マウスが特定の(タンパク質構成20種のうち1種の)アミノ酸を欠く餌を摂餌する際の摂食拒絶と血中アミノ酸濃度変化の相関を調べた。必須アミノ酸を欠く餌を摂餌したマウスは、発現までの時間の相違はあれ摂食拒絶(摂餌減少)が観察されたが、それに先立つ当該アミノ酸の血中濃度の低下が観察された。一方、非必須アミノ酸を欠く餌の場合、摂食拒絶は観察されず、当該アミノ酸の血中濃度低下も観察されなかった。一部の非必須アミノ酸について、その欠乏餌を投与した後の肝臓における当該アミノ酸合成系酵素の遺伝子発現を調べたが、発現誘導が起こる現象は確認できなかった。つまり、摂食拒絶が起きるのは特定のアミノ酸の欠乏に限らないと判明した。今後は、1摂食抑制の起こるタイミングでの全採血を行い、摂食抑制に先立つ血中濃度の変化を調べ、2Cysが必須となるCys生合成系不全遺伝子改変マウスを用い、通常は非必須アミノ酸であるCys欠失により同マウスで摂食抑制が発生するか調べる。生化学、生理学、動物行動学
管群の流力振動発生メカニズムと限界流速の研究

管群の中にある個々の管が流体力を受けて振動する流動誘起振動を解明するのに、多自由度振動方程式を作り、非定常流体力を求めて限界流速を算出する研究を行ってきた。初年度は管同士が受ける非定常流体力の作用状況を調べ、複数の管の連成による多自由度連成振動の可能性が高い事を明らかにし、振動の限界流速判別式を作り、プログラム化した。これより、任意の管群に対して構造特性と非定常流体力が分かれば限界流速が求められるようになった。非定常流体力は自分自身が振動しているときとに作用する流体力と、周囲の管が振動するときに作用する流体力があり、これによって管同士が連成振動になることもわかった。それで、非定常流体力を求めるべく実験を計画した。加振器を作り、一本の管を加振機に取り付け、加振管に作用する力と周りの静止管に作用する力を計測した。計測に際しては水槽駆動用モータの振動や加振装置の振動があり、流体力のテ-タにノイズが多く含まれ、信号取り出しが困難であった。数値フィルターとフーリエ級数展開等の工夫でノイズを除去する方法を見いだし、これらを用いて必要なデータが得られる事が分かった。一本の管は2方向の振動が可能であるから、隣の管との干渉で8個の流体力が必要となる。更にこの流体力は換算流速の関数であり各流速毎に求める必要があるので、膨大な数の流体力が必要となる。必要な量の流体力は実験で求め、安定判別を行い、限界流速を求めた。その結果ある流速までは減衰係数が大きく振動は発生しないが、それ以上の流速では不安定となって振動が発生する事が明らかとなり、実際の現象を良く表している事が分かった。管群の中にある個々の管が流体力を受けて運動する運動方程式を明らかにし、管同士の連成による多自由度振動の限界流速判別式を作り、プログラム化した。これにより、任意の管群について、構造特性と流体力が分かれば限界流速が得られる様になった。流体力としては静止状態にある管に作用する流体力と振動状態にある流体力があるので、区別して運動方程式に導入したが、計算の結果では管振動状態にある時の流体力(非定常流体力)が重要である事が分かった。また、流体力としては自分が振動したために生じる非定常流体力と周りの管が振動する時に生じる非定常流体力があり、後者の流体力で管同士の振動が連成し、多自由度振動に成る事が分かった。非定常流体力を実験的に求めるべく、実験装置の基本計画を行った。その結果、管群の中の一本の管を振動させ、他の管は固定にして振動管および周りの静止管に作用する流体力を計測すれば良い事が分かった。この条件を満足させるべく、加振装置および流体力計測装置を制作した。流体力の信号に比べてノイズが大きく、信号を取り出すのに苦労したが、データ解析でノイズ除去法を導入し、以降、実験装置および解析装置は全て順調に稼動すつところまでこぎつけた。複数管群の基本である2本管について予備実験を行い、管の配列毎に流体力を測定し、データ処理を行い、必要な非定常流体力を得た。これらの流体力は管配列によって異なる事はもちろんであるが、換算流速で大きく変化する事が分かった。これらの流体力をもとに振動計算を行い、振動状況を調べた結果、本手法の有用性が裏付けられた。管群の中にある個々の管が流体力を受けて振動する流動誘起振動を解明するのに、多自由度運動方程式を作り、非定常流体力を求める研究を行って来た。

昨年度には運動方程式の定式化と流体力の実験装置の検討、製作試運転が終わり、今年度は非定常流体力の計測、限界流速について研究を進めた。最初に2本の管が前後、配列されたときの前方管が左右方向へ振動するときの振動管と静止管に働く流体力を実験で求め、次に前方管が流れ方向に振動した場合、後方管が、流れ直角方向、流れ方向と振動する合計8個の流体力を各換算流速毎に求め、振動計算に必要な流体力を得ることが出来た。更に管配列が変化した場合についても同様な実験を行い、所定の流体力を明らかにすることが出来た。これらの流体力を理論的に求める方法についても検討した。振動中の物体に作用する流体力の検討には境界条件が扱いやすい渦点法が適当であるとの結論を得て、検討を進めたが、従来の方法では移動物体に作用する速度ポテンシャルの微分が難しい事が分かり、新しい計算法を明らかにした。得られた流体力を元に、検討された振動方程式を使って計算を行った結果、実際に発生する振動の特性を比較的良く表すことが出来た。これから、複数物体がある時の流動誘起振動については、本研究で得られた手法が十分適用出来ると思われる。
腫瘍細胞障害物質を産生するヒトB細胞株の樹立とその物質の性状解析

ヒトBリンパ球をEpstein-Barrウイルスによりin vitroでトランスフォームすると増殖してきた細胞の培養上清中に腫瘍細胞に対して増殖抑制あるいは殺傷効果を有する物質が存在することが判明した。そこで、この腫瘍細胞境害物質を安定にかつ高産生を維持する細胞株を樹立した。すなわち正常人の未血を採取し、Eロゼット法によりT細胞を除去しEBウイルスによりmoi0.1で感染させマイクロタイタープレートに5×【10^3】cells/wellから2×【10^4】cells/wellになるように接種し、1200wellsからなるオリゴクローン培養を行った。4日毎の培地交換を行い、4週間後その培養上清のL929細胞に対して殺傷効果を有する細胞を限界希釈法および軟寒天法によりクローニングし最終的にL929細胞に対して高力価150単位の殺傷効果を有する細胞株の樹立に成功した。この細胞をスピンナー培養法あるいはローラーボトル培養法により大量培養し、その物質の単離精製を試みた。培養上清をDEAEセルロースおよびセファデックスG100カラムクロマトグラフィーに供することにより分子量65000の活性画分を得ることができた。この活性画分を用い腫瘍細胞に対する抗腫瘍効果をin vitroの系を用いて検討した。ヒト株化腫瘍細胞Adenocarcinoma5例およびBurkitt's lymphoma3例について抗腫瘍効果を検討したところ前者では5例中4例、後者では3例中3例が有効であった。対照としてWI-38およびHELを用いて検討したところともに正常に増殖したことからこの効果は腫瘍細胞に選択的であると考えられる。さらにヒトtumor clonogenicassayにより胃癌4例および大腸癌2例について初代培養系において抗腫瘍効果を検討したところ、4例で有効であった。現在これらの細胞のin vivoの系における抗腫瘍効果に関する実験系を展開中である。
教師の勇気づけ実践が児童の学級適応に及ぼす影響

本研究は,子育ての分野で注目されている『勇気づけ』の理論とコミュニケーション技法に焦点を当て,教師の勇気づけ実践が児童の学級適応にどのような影響を及ぼすかを実証的に検討することを目的とした。研究参加者は,公立小学校2年5年生,計17学級(実践学級8,統制学級9),470名の児童であった(先行研究で収集したデータを含む)。まず,本研究の趣旨に理解を示し,研究協力を承諾した教師に勇気づけトレーニング(9セッション,計約20時間)を行い,その後各自の学級で2ヶ月間,勇気づけを実践するよう求めた。児童や学級の変容過程を測定するため,実践前,実践中(1ヶ月経過時),および実践後に,学級適応や学級雰囲気,教師期待の認知などを含む質問紙を児童に実施した。なお,以下のデータ処理においては,本来学級単位のデータを用いるべきところであるが,標本数がまだ十分とは言い難いため,児童個人のデータを用いている。条件(実践学級vs.統制学級)×測定時期(事前vs.実践中vs.事後)の2×3の分散分析の結果,学級雰囲気の「快適」次元で交互作用が有意であり(p<.05),事前では両学級間に差はなかったが,実践中・事後においては実践学級の方が統制学級より有意に得点が高くなっていた(ps<.01)。その他の測度では,有意な交互作用は認められなかった。勇気づけは,『反映的な聴き方』や『I-メッセージ』を用いて受容的・共感的な態度を示すことで子どもの主体性や自律性を育成する理論と技法であるが,本研究から,この実践が児童の学級適応の一指標に肯定的な影響を及ぼすことが認められ,勇気づけが生徒指導や学級経営に有効であることが示唆された。なお,本研究では,実践学級の抽出児と教師に適宜面接を行い,教師や学級に対する態度構造が肯定的に変容することも見いだされている。本研究は、最近注目されている「勇気づけ」のコミュニケーション技法を教師に実践するよう求め、それによって児童の学級適応がどのように変容するかを実証的に検討することを目的とした。本研究の趣旨に理解を示し、研究協力を承諾した現職教員に「勇気づけ」のトレーニング(9セッション、計約18時間)を行い、その後各自の担任学級で2ヶ月間の勇気づけ実践を求めた。実践前、実践中(1ヶ月経過時)、および実践後(2ヶ月後)に、学級適応や学級雰囲気、教師期待の認知などを測定する質問紙を児童に実施した。なお、実践学級は2学級であり、実践の効果を査定するための統制学級は4学級であった。以下のデータ処理においては、これまでに蓄積した実践学級6,統制学級4を加えて行った。また、本来学級単位のデータを用いるべきところであるが、標本数がまだ少ないため、児童個人のデータを用いて処理している。条件(実践学級vs.統制学級)×測定時期(事前vs.事中vs.事後)の2×3の分散分析の結果、教師期待認知の得点において交互作用に傾向がみられ(p<.10)、事前では両学級に差が認められなかったが、事後には実践学級の方が統制学級より有意に得点が高かった(p<.01)。その他の測度では、有意な交互作用は認められなかった。勇気づけは、「反映的な聴き方」や「I-メッセージ」を用いて、児童に受容的・共感的な態度を示し、彼らの主体性や自律性を促す技法であるが、本研究から、この実践が児童の学級適応の一指標である対教師関係に肯定的な効果を及ぼすことが示唆された。

なお、本研究では、実践学級の数名の児童に適宜面接を行い、教師や学級に対する態度の変容過程も検討しているが、紙幅の関係上、ここでは省略する。本研究は,子育ての分野で注目されている『勇気づけ』の理論とコミュニケーション技法に焦点を当て,教師の勇気づけ実践が児童の学級適応にどのような影響を及ぼすかを実証的に検討することを目的とした。研究参加者は,公立小学校2年5年生,計17学級(実践学級8,統制学級9),470名の児童であった(先行研究で収集したデータを含む)。まず,本研究の趣旨に理解を示し,研究協力を承諾した教師に勇気づけトレーニング(9セッション,計約20時間)を行い,その後各自の学級で2ヶ月間,勇気づけを実践するよう求めた。児童や学級の変容過程を測定するため,実践前,実践中(1ヶ月経過時),および実践後に,学級適応や学級雰囲気,教師期待の認知などを含む質問紙を児童に実施した。なお,以下のデータ処理においては,本来学級単位のデータを用いるべきところであるが,標本数がまだ十分とは言い難いため,児童個人のデータを用いている。条件(実践学級vs.統制学級)×測定時期(事前vs.実践中vs.事後)の2×3の分散分析の結果,学級雰囲気の「快適」次元で交互作用が有意であり(p<.05),事前では両学級間に差はなかったが,実践中・事後においては実践学級の方が統制学級より有意に得点が高くなっていた(ps<.01)。その他の測度では,有意な交互作用は認められなかった。勇気づけは,『反映的な聴き方』や『I-メッセージ』を用いて受容的・共感的な態度を示すことで子どもの主体性や自律性を育成する理論と技法であるが,本研究から,この実践が児童の学級適応の一指標に肯定的な影響を及ぼすことが認められ,勇気づけが生徒指導や学級経営に有効であることが示唆された。なお,本研究では,実践学級の抽出児と教師に適宜面接を行い,教師や学級に対する態度構造が肯定的に変容することも見いだされている。
哺乳類胎子卵巣体細胞における遺伝子発現サブタイプ解析

次世代の生命をつなぐ配偶子を形成する生殖腺は生殖細胞と体細胞から成り、その相互作用が配偶子形成に必須であることから、生殖腺の体細胞に関する理解は配偶子形成機構の解明において必須となる。そこで本研究では、胎子卵巣での一細胞トランスクリプトーム解析から得られたデータをもとに、体細胞系譜サブタイプのクラスタ解析を行い、系譜のサブタイプ間での遺伝子発現解析や遺伝学的解析を行う。これらにより、配偶子形成や生殖腺の運命決定に大きな役割を担う胎子卵巣体細胞のheterogeneityを生み出す細胞系譜サブタイプの分子基盤を明らかにし、卵巣分化過程の解明につなげる。
中国雲南省における生物多様性保全と生態系管理に関する研究-サクラソウ属植物を指標として

今年度の主な研究はサクラソウ属植物のデータベース整備、野外の補足調査、そして総合分析し、得られた成果や知見などを政策提案や要望として各レベルの政府機関や関連部門に提出することである。また、鷲谷先生達の著書「保全生態学入門」や「サクラソウの目-保全生態学とは何か」などを中訳し、ただ今出版準備中である。研究対象地のスケールが大きくて情報収集やフィールド調査に限られる部分もあったが既存文献や昨年度の調査データに基づき、委託調査も加わって様々な分析を行った。そして雲南省(ひいては中国の他の地域まで)におけるサクラソウ属植物自生地の現状をかなり把握でき、人々の意識や亮葉報春、短亭報春などの絶滅状況も確認できた。また、広い意味で雲南省や中国における生物多様性の保全や生態系管理、森林・林業の全体像を把握するために、内外における多数の関連学会やシンポジウムに出席したり発表したり特別寄稿などをしてきた。その結果として、サクラソウ属植物をめぐりながら中国全体または雲南省における生物多様性保全の危機や研究の動向など把握できただけでなく、生物多様性や森林生態系に関連する学術雑誌や論文集・要旨集などに多くの原稿を掲載され、或いは近頃掲載される予定である。また、研究成果を生かして社会に還元し保全意識を高める必要があり、サクラソウ属植物を指標に様々な形で生物多様性の保全戦略や生態系管理のいくつかの方策を中国の環境省や林業局そして雲南省の地方政府に提示した。第8回「21世紀における中国の持続的発展国際シンポジウム」においても農業と環境分野セッションの座長をつとめ、人民日報海外版に報道された。さらに、中国では豊富なシンボル的な自生地があるためサクラソウを国花の一つにするべく、中国のアカデミ会員や関係専門家とともに国家の関連部門に提唱中であり、雲南省の麗江市においては壮大な自生地を発見したし、代表性も強いためサクラソウを市の花にして「九子海世界サクラソウ自然村」や「生物多様性保全センター」、「自然博物館または自然観察基地」、「現代法正林育成センター」、「環境教育フィールドセンター」などの設置を提案しているところである。最近は企画責任者に依頼されて誠文堂新光社により出版計画中の著書「世界のプリムラ」の一部である`雲南の春を告げるサクラソウ・・・報春花'を分担執筆中であり、単著の「雲南のサクラソウ」も企画中である。今年度の主要目的は先ず現状把握ということで、既存文献やデータの収集・整理,そして雲南省(ひいては中国の他の地域まで)におけるサクラソウ属植物自生地の現地調査(踏査やインタビュー、聞き取りなど)、多量な情報収集・集計などを行った。また、広い意味で中国における生物多様性の保全や生態系管理の全体像を把握するために、多数の国際的・国内的関連シンポジウムに出席したり発表したり特別寄稿などをしました。その結果として、サクラソウ属植物をめぐりながら中国全体または雲南省における生物多様性保全の危機や研究の動向などかなり把握できただけでなく、生物多様性や生態系に関連する学術雑誌や論文集・要旨集などに多数の原稿を掲載され、或いは既に審査を通過して近頃掲載される予定である。主に下記の通りである。1.和愛軍・鷲谷いづみ他3名,生物多様性保全と地域の持続的社会経済発展の「3V」モデルについて--中国雲南省元麗江ナシ族自治県を事例として,「生物多様性保護と持続的利用全国大会--理論から実践」要旨集,他3編。(中国科学院生物多様性委員会・国家環境保護総局・国家林業局・教育部・国家海洋局・米国TNC等が共催)5.和愛軍,日本からの技術移転と昆明湖の生態系再生に関する一考察(雲南生態学会要旨集)今年度の主な研究はサクラソウ属植物のデータベース整備、野外の補足調査、そして総合分析し、得られた成果や知見などを政策提案や要望として各レベルの政府機関や関連部門に提出することである。

さらに、中国では豊富なシンボル的な自生地があるためサクラソウを国花の一つにするべく、中国のアカデミ会員や関係専門家とともに国家の関連部門に提唱中であり、雲南省の麗江市においては壮大な自生地を発見したし、代表性も強いためサクラソウを市の花にして「九子海世界サクラソウ自然村」や「生物多様性保全センター」、「自然博物館または自然観察基地」、「現代法正林育成センター」、「環境教育フィールドセンター」などの設置を提案しているところである。最近は企画責任者に依頼されて誠文堂新光社により出版計画中の著書「世界のプリムラ」の一部である`雲南の春を告げるサクラソウ・・・報春花'を分担執筆中であり、単著の「雲南のサクラソウ」も企画中である。
生体分子修飾によりチタンは防食可能か?

本研究では、タンパク質のような生体分子でチタンやその合金の表面を修飾することにより耐食性の向上、防食が可能か否かについて検討するものである。本年度は、昨年までの結果を論文に掲載するためにデータの不足している点を補った。一方で、昨年度新たに展開した純チタンの過酸化水素水溶液における電気化学的腐食試験および静的浸漬試験による評価を継続的に行った。アルカリ性過酸化物を含む義歯洗浄剤に浸漬した際のチタンおよびチタン合金(Ti-0.15Pd、Ti-6A1-4V、Ti-6Al-7Nb、Ti-55Ni、Ti-10Cu、Ti-20Cr)の変色を想定して、50、100、150mM過酸化水素を含む生理食塩水をアルカリ性領域(pH8、9、10)に調整し、その中での静的浸漬試験による変色、溶出試験を行った。また、pH10に調整した150mM過酸化水素を含む生理食塩水中での純チタンの電気化学的耐食性を評価した。その結果、アルカリ性過酸化水素含有溶液中において、アルカリ性の増加に伴ってTi-10Cu、Ti-20Crを除くチタン合金の変色は増加した。また、その金属元素の溶出も同時に確認できた。一方で、純チタンの電気化学的腐食試験の結果、溶液中のアルカリ性が増加するにしたがって、腐食が進行していることが明らかになった。以上の結果から、アルカリ性で過酸化水素を含む溶液中では、腐食を伴った変色が進行することが明らかになった。チタンやその合金は、齲蝕予防剤に含まれているフッ化物により腐食や変色を引き起こすことが知られている。本年度は、フッ化物と生体分子としてタンパク質であるアルブミンを同時に含む溶液中でのチタンの溶出挙動およびチタン表面の分析を行うことによりチタンの耐食性におよぼす生体分子の効果を検討した。その結果、チタン表面にアルブミンが吸着することでフッ化物による腐食を遅延させる効果があることを明らかにした。また、溶液中に遊離しているアルブミンは、緩衝作用によりチタンを腐食するフッ化水素酸(HF)の生成を妨げることにより腐食の進行を遅延させる可能性を示唆した。一方で、チタンを合金化することによりフッ化物に対する防食を検討するために、チタンにクロムを添加することでTi-Cr合金を作製し、その合金のフッ化物に対する耐食性を電気化学的腐食試験および静的溶出試験により評価した。その電気化学的腐食試験における結果では、チタンにクロムを合金化することで、フッ化物溶液中での自然電極電位が貴に移行し、耐食性の向上が認められた。また、Ti-Cr合金は合金中にクロム含有量の増加にともなって溶出するチタンおよびクロム量が減少し、電気化学的腐食試験の結果と同様に耐食性が向上することが明らかになった。来年度以降に、純チタンのみならずTi-Cr合金等への生体分子固定によって、耐フッ化物性の向上を試みる。本年度は、他の歯科用合金(タイプ1金合金、タイプ4金合金、金銀パラジウム合金)を含めて、そのタンパク質溶液中での電気化学的腐食挙動および静的浸漬試験による溶出試験について検討した。その結果、溶液中でのタンパク質の有無で電気化学腐食挙動に違いが見られず、また、静的浸漬試験による溶出試験の結果からも溶出金属が確認されなかった。したがって、純チタンはタンパク質溶液中では、他の歯科用合金と同等、もしくはそれ以上の耐食性を有することが明らかになった。しかし、タンパク質吸着量を電気化学的システム搭載型重量計で測定するまでには至らず、腐食電位との関係を含めて今後に課題を残した。一方で、純チタンの過酸化水素巣溶液中における電気化学的腐食試験および静的浸漬試験による評価を新たに展開した。巨食細胞(マクロファージ)による炎症が起こった際のチタンおよびチタン合金(Ti-0.15Pd、Ti-6Al-4V、Ti-6Al-7Nb、Ti-55Ni)の耐食性や変色を想定して、150mM過酸化水素を含む生理食塩水を酸性領域(pH4、5、6)に調整し、その中での電気化学的腐食試験および静的浸漬試験による変色、溶出試験を行った。その結果、酸性過酸化水素含有溶液中において、Ni-Ti合金を除くからの溶出は確認されなかった。その変色は、pH4の過酸化水素含有溶液中ではいずれの合金も変色した。純チタンの電気化学的腐食試験の結果、酸性溶液中では酸化の進行が速く、不動態被膜の生成が促進されていることが推察された。また、pH4の環境下では、その進行が急速に進み酸化被膜が厚くなり変色していることが明らかになった。

アルカリ性過酸化物を含む義歯洗浄剤に浸漬した際のチタンおよびチタン合金(Ti-0.15Pd、Ti-6A1-4V、Ti-6Al-7Nb、Ti-55Ni、Ti-10Cu、Ti-20Cr)の変色を想定して、50、100、150mM過酸化水素を含む生理食塩水をアルカリ性領域(pH8、9、10)に調整し、その中での静的浸漬試験による変色、溶出試験を行った。また、pH10に調整した150mM過酸化水素を含む生理食塩水中での純チタンの電気化学的耐食性を評価した。その結果、アルカリ性過酸化水素含有溶液中において、アルカリ性の増加に伴ってTi-10Cu、Ti-20Crを除くチタン合金の変色は増加した。また、その金属元素の溶出も同時に確認できた。一方で、純チタンの電気化学的腐食試験の結果、溶液中のアルカリ性が増加するにしたがって、腐食が進行していることが明らかになった。以上の結果から、アルカリ性で過酸化水素を含む溶液中では、腐食を伴った変色が進行することが明らかになった。
Skyrme模型による核子の構造及び核子間相互作用と1/Nc展開

ここでも、パイ中間子場は、古典的ソリトン場と量子的ゆらぎの場から構成される局所場として扱われる。このため、理論のゲージ不変性を明瞭に課することができる。ゲージ不変性の結果、(1)Compton散乱振幅はThomson極限を持つこと、(2)パイ中間子生成反応では、Kroll-Rudermann定理を含む低エネルギー定理が成立すること、(3)核子の電磁偏極率は分散式を用いて、パイ中間子のone-loopの寄与を計算できること、(4)その際、Δ状態の寄与も明確に計算でき、結果は悪くないこと、等を示した。これらは、Skyrme-soliton模型の成果の中でも最良のものであると思う。その後、SU(2)模型からフレーバの数が3以上の場合のSkyrme模型のうち、Callan-Klebanovの独創的なアイデアに基づくBound-state approachによって、ハイペロンを含むバリオン-メソン系の研究に進んだ。これも、名古屋大学の斉藤栄さんのグループの協力を頂いている。ここでも、パイ中間子場は、ソリトン場とゆらぎの場からなる局所場として導入され、K-中間子場は、SU(2)ソリトンのまわりのゆらぎとして導入される。ハイペロン-核子-K中間子の結合定数と形状因子、ハイペロン-パイ中間子結合、K-N、K-N散乱のS-wave scattering lengthsの計算が試みられ、近いうちに投稿する予定である。科学研究費は、名古屋グループとの討論にとって貴重なものであった。今年度の研究は、1.これまでの2ソリトン系の相互作用の記述は妥当であったか2.スカ-ムソリトン模型がバイオン-光生成反応とコンプトン散乱振幅の低エネルギー定理を正しく記述できるか3.スカ-ムソリトン模型による核子の電磁的偏極率の計算方法と計算結果はどうなるかに焦点を当てて行った。スカ-ムソリトン模型は、ソリトンの対生成対消滅をうまく取り入れることが出来ないという意味で、非相対論的である。しかし、元々の理論は、局所相対論的であり、ゲージ不変性を持っている。この特性を生かしながら光-核子反応を記述しなければならない。その結果、我々は、これまで誰も成功しなかったO(m_π/M_N)までのパイオン-光生成反応の低エネルギー定理の再現に成功した。核子の電磁的偏極率については、ゲージ不変性を最大限に使った仮想的な縦偏光の光によるコンプトン散乱振幅と実の横偏光によるコンプトン散乱振幅から電気的及び磁気的偏極率を独立に計算する方法を提唱した。この方法によれば、デルタアイソバ-の寄与の計算もし易い。ゲージ不変性の結果、(1)Compton散乱振幅はThomson極限を持つこと、(2)パイ中間子生成反応では、Kroll-Rudermann定理を含む低エネルギー定理が成立すること、(3)核子の電極偏極率は分散式を用いて、パイ中間子のone-loopの寄与を計算できること、(4)その際、Δ状態の寄与も明確に計算でき、結果は悪くないこと、等を示した。その後、SU(2)模型からフレーバの数が3以上の場合のSkyrme模型のうち、Callan-Klebanovの独創的なアイデアに基づくBound-state-approachによって、ハイペロンを含むバリオン-メソン系の研究に進んだ。

ハイペロン-核子-K-中間子の結合定数と形状因子、ハイペロン-パイ中間子結合、K-N、K-N散乱のS-wave scattering lengthsの計算が試みられ、近いうちに投稿する予定である。科学研究費は、名古屋グループとの討論にとって貴重なものであった。
超高強度レーザー衝撃実験による惑星形成過程の解明

固体岩石惑星上での超高速衝突に際して起きる蒸発現象の物理化学過程を解明することを目的とし,主要珪酸塩鉱物であるカンラン石の衝撃圧縮実験を行った. 400-900 GPaの圧力範囲で密度-圧力-温度-エントロピー空間上でのHugoniot曲線の決定に必要なデータを取得できた.実験結果は,衝突後の珪酸塩蒸発度が従来の見積もりよりも高いことを強く示唆する.この珪酸塩が酸素を気相に放出しやすい性質は,冥王代の地球での超高速度衝突では過渡的に酸素に富む大気が生じた可能性を示唆する.酸素に富む大気の出現は、堆積物の酸化還元状態に大きな影響を与えるため,地質記録から検証できる可能性がある.固体岩石惑星上での超高速衝突に際して起きる蒸発現象の物理化学過程を解明することを目的とし,主要珪酸塩鉱物であるカンラン石の衝撃圧縮実験を行った. 400-900 GPaの圧力範囲で密度-圧力-温度-エントロピー空間上でのHugoniot曲線の決定に必要なデータを取得できた.実験結果は,衝突後の珪酸塩蒸発度が従来の見積もりよりも高いことを強く示唆する.この珪酸塩が酸素を気相に放出しやすい性質は,冥王代の地球での超高速度衝突では過渡的に酸素に富む大気が生じた可能性を示唆する.酸素に富む大気の出現は、堆積物の酸化還元状態に大きな影響を与えるため,地質記録から検証できる可能性がある.本計画は、惑星成長の最終期に起きる高速衝突過程の実証的解明を目的としている。大型レーザー「激光XII号」を用いて、珪酸塩鉱物の衝撃圧縮実験を進めてきた。本年度はこれまでに取得してきたデータを整理し、1.2 TPa(珪酸塩同士の30 km/s衝突に相当)までの密度-圧力-温度-エントロピー平面上のHugoniot曲線を構築した。天体衝突で発生した珪酸塩蒸気が熱平衡を保ちつつ断熱膨張すると仮定すると、エントロピーマッチング法を用いることで解放後の珪酸塩蒸気の質量や膨張エネルギーを算出することができる。この方法を用いて(1)天体衝突による惑星大気吹き飛ばし効率の推定、(2)生成される化学種の衝突速度依存性を調べた。その結果(1)惑星集積末期の頻発する天体衝突によって原始地球及び火星は初期にもっていた原始大気を全て失ってしまう可能性が高いこと、(2)衝突後の酸素生成率は衝突速度にきわめて強く依存し、30 km/sの超高速衝突が起こると無生物地球に過渡的な酸素に富む大気が形成される可能性があること、が明らかとなった。これらの結果は地球及び火星の少なすぎる希ガス存在度や火星隕石の酸素同位体分析から示唆される過去の火星のオゾン層の存在と調和的である。また千葉工業大学惑星探査研究センターに設置された二段式軽ガス銃を新たに整備した。“Impact jetting"と呼ばれる局所的にエネルギーが集中する現象を利用すれば、二段式軽ガス銃で珪酸塩蒸気の熱力学挙動を詳細に調べることが可能である。今年度は科研費によって導入した世界最高速ビデオカメラを用いてジェッティング現象を計測する技術を確立し、ジェット速度の系統的データを得た。得られたデータから斜め球衝突で発生するジェットを記述する物理モデルを考案し、来年度の珪酸塩蒸気計測に備えている。本年度は主要珪酸塩鉱物である橄欖石を用いて、阪大レーザー研で衝撃圧縮実験を行った。時間分解発光分光・速度干渉同時計測によって、1.2 TPaまでの衝撃圧縮圧力・温度の同時計測に成功した。衝撃圧力と温度が同時に計測できると、熱力学的演算によって、衝撃圧縮に伴うエントロピー増加量を算出することができる。実験結果から得られた橄欖石の圧力ーエントロピー平面上のユゴニオ曲線と惑星科学分野で頻繁に使用されるM-ANEOSという状態方程式と比較したところ、>10 km/sの高速度衝突時には従来の理論推定値よりも大幅にエントロピーが増加することが明らかとなった。これは従来の理論が天体衝突の極限状態におけるエネルギー分配過程を正しく取り扱えていないことを意味し、M-ANEOSを使用して行われた多くの理論研究結果に再考を促す結果である。エントロピーが既知となると衝撃圧縮を受けた珪酸塩の断熱開放経路が決定され、天体衝突後の岩石蒸気の量、及びエネルギーを算出することができる。この結果を隕石重爆撃期の天体衝突に伴う惑星大気の吹き飛ばし問題に適用したところ、もし初期地球の大気圧が10気圧以下であれば、天体衝突が供給するエネルギーによって初期大気が全散逸する可能性があることがわかってきた。これは太陽組成と現在の地球大気組成の特に希ガス量の大幅な違いを説明できる可能性があり、惑星科学の重要問題の一つが解決される可能性を秘めている。

本計画では,惑星形成末期における高速天体衝突現象を理解するため,阪大レーザー研の高強度レーザー「激光XII号HIPER」と千葉工大惑星探査研の二段式水素ガス銃を用い衝突実験を実施した.本年度は計画最終年度であり,データを公表するために必要な較正データを中心に取得した.高強度レーザーを用いた衝撃圧縮実験の目標は,地球の上部マントルの構成鉱物であるカンラン石に対して1TPaまでの密度-圧力-温度-エントロピー平面上でのユゴニオ曲線を得ることである.昨年度までの実験で得られたデータは,実質的精度は十分に高いものの,精度保証するデータが得られていないという問題があった.今年度は,この問題を解決するため,高信頼性データが取得済みの標準試料(石英)でカンラン石を挟み,両物質の衝撃輝度データを同時に取得した.層構造を反映したデータの取得に成功し,高信頼度の較正曲線が得られた.これにより,我々のカンラン石のデータに精度保証が得られ,広い研究応用先が開かれることとなった.もう一方の千葉工大の衝突実験は,高速度衝突で発生する珪酸塩蒸気の流体力学的挙動の解明が目標である.特に,局所的にエネルギーが集中するジェット現象を利用して,高強度レーザー実験では達成できない珪酸塩の大量蒸発を実現することが中心テーマであった.ジェット現象によるケイ酸塩岩の衝突蒸発実験の提案は従来からあったが,詳細計測が実現した例はなかった.我々は,本計画で導入した世界最高速ビデオカメラを用いてジェット現象をこれまでにない時間分解能で観察することに成功した.この実験結果と熱力学的考察から2段式軽ガス銃で十分達成可能な7 km/s程度の速度で,玄武岩球を玄武岩板に衝突させれば玄武岩が蒸発させられることが明らかとなった.この結果は,今後のケイ酸塩岩の衝突蒸発現象の詳細解明に大きな道を拓くものである.26年度が最終年度であるため、記入しない。比較惑星学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までに激光XII号を用いて、30km/s以下の衝突速度で得られる衝撃圧縮状態にあるカンラン石の温度、圧力、エントロピーをユゴニオ曲線に沿って得ることができたことが、現在までの達成度を評価する上で最も重要である。この情報があれば、天体衝突によって生じた衝撃加熱量を正確に計算できるわけで、衝撃圧縮段階に続く膨張加速段階の研究に移行することができる準備が整ったと言える。さらに、平成26年度の実験で必要になる衝突蒸気雲のX線シャドウグラフ撮像の予備実験に成功したことも重要な成果である。このX線シャドウグラフ撮像自体は、新しい撮像原理ではない。しかし、今研究のようなシリケイトの宇宙速度衝突現象の撮像には用いられたことがなく、有効性については不明の点が極めて多い状況であった。今年度の実験の成功により、今後の実験で実際に利用できることが明確になったという点で非常に大きな進捗であると考えている。(理由)高輝度レーザー照射実験および2段式軽ガス銃の実験からは、研究計画時に予定していた超高圧衝撃条件下での比熱および脱ガス効率のデータを得ることができ、論文発表できた。また、それらの実験データに基づいた地球型惑星の大気進化に対する天体衝突の影響を評価できており、順調な進展状況である。今後は、今年度までに得られたデータ(ユゴニオ曲線上の熱力学データ)および実験技術(主にX線シャドウグラフ撮像法)に基づいて、衝撃圧縮後のプロセス解明に力点を置いた研究に移行していく。具体的には、レーザーで衝撃圧縮された試料が膨張加速する過程の詳細計測を行うことを主題とする。そこでは、大阪大学の激光XII号と千葉工大の二段式水素ガス銃を、速度領域に応じて使い分けながら実験を行う。本研究計画と類所の計画が、アメリカのハーバード大学を中心としたグループが実施されつつあり、国際的な競争は一層激化しつつある。我々のグループもハーバードのグループも主立った衝撃実験データは揃いつつある状況である。実験結果についての論文化については我々が一歩先んじることができたが、実験データに基づいた地球型惑星の大気進化についての論文の制作についても優位性を保てるように進めることが急務である。
地方創生の場としての自然エネルギー村展開に関する社会学的研究

ドイツ南部のバイオエネルギー村で、本研究が分析を進めている「価値的保守」といった理念がどの程度普及しているか把握するため、バーデン・ヴュルテンベルク州3村10人、バイエルン州3村8人の計18人(村長やプロジェクトリーダーを含む)に対しインタビュー調査を実施した。これまでの知見を踏まえ、インタビューを実施した結果、「価値的保守」といった視点が有効であるケースが多く見られた。これまでよりも、都市部より遠隔地の農村部でインタビューを実施したこともあり、キリスト教への信仰が強い地域であるケースも見られた。具体的には、教会へ通う頻度が高いバイオエネルギープロジェクト関係者が存在する村を見出すことができた。加えて、教会自体がバイオエネルギープロジェクトを推進している例もみられた。また、村でのサークル活動が非常に盛んである地域を訪問することができ、地域創成に関する知見を得ることができた。具体的には、村でのサークル活動が村民の信頼感を醸成し、バイオエネルギープロジェクト推進に大きく貢献していることが示唆された。本研究ではまた、大学におけるエネルギー関係のカリキュラムを分析するため、バイエルン州にある大学の関係者(教員2名、院生1名、卒業生2名)に対しインタビュー調査を実施した。カリキュラムについては理系の科目だけではなく文系の科目も重視していること、インターンシップについてはドイツの大学システムの中で実施していることが明らかになった。ドイツ南部の州6村のバイオエネルギー村で、村長を含め合計18人にインタビューを実施した(バーデン・ヴュルテンベルク州3村10人、バイエルン州3村8人)。また、キリスト教の牧師や森の幼稚園関係者に、環境意識と「価値的保守」の関係についてもインタビューを実施することができた。さらに、バイエルン州の大学で、再生可能エネルギーに関するカリキュラムについても調査することができた。ドイツ南部の州であるバーデン・ヴュルテンベルク州及びバイエルン州でのバイオエネルギー村に関しては、キリスト教やサークル団体の影響力についてインタビューすることができた。しかし、この影響力が南部に独特かどうか不明であることから、比較対象として北部の州におけるバイオエネルギー村でインタビュー調査を実施する。ドイツのバーデン・ヴュルテンベルク州は、バイオエネルギー村がドイツでもっとも多いが、本年度は同州の4つのバイオエネルギー村でインタビュー調査を実施した(シュヴァーベン地方2村、バーデン地方2村)。それぞれの地点で村長やプロジェクトリーダーにインタビュー調査を実施し、バイオエネルギー事業参入の動機を聞くことができた。また、これまでの調査で、バイオエネルギー事業におけるキリスト教の役割の大きさが示唆されたことから、キリスト教関連団体のうちエネルギー担当者についてもインタビューした。さらに、バイオエネルギー事業コーディネート会社関係者や環境運動団体関係者にもインタビューすることができた。合計20人に対するインタビュー調査では、「価値的保守」がバイオエネルギー事業の理念となり得ることが明らかになった。また、キリスト教団体のほうでも、自然エネルギー事業のための支援策を展開していることが判明した。具体的には、勉強会の開催、補助金制度の新設、技術支援などである。ドイツの保守的な地域では、自然エネルギー推進にあたって、キリスト教的価値観を背景とした「価値的保守」の存在が重要であるといえる。また本研究では、高額なバイオエネルギー設備の導入方法に関するアイデアを聞くこともできた。たとえば、経費の明確化、初期投資を住民に強いないといった方法は効果的であり、日本で導入するにあたって知見を得ることができた。バーデン・ヴュルテンベルク州で4つのバイオエネルギー村に加え、キリスト教関連団体、バイオエネルギー事業コーディネート会社でインタビューを実施することができた。交通アクセスが悪い農村地帯という条件下で、村長を含め20人にインタビューをすることができた。バーデン・ヴュルテンベルク州のバイオエネルギー村で調査したが、さらに論証力を高めるため、引き続き同州でインタビュー調査を実施する。比較対象として予定しているバイエルン州や、キリスト教関連団体を対象にインタビューを実施する。加えて、自然エネルギーを扱う大学のカリキュラムについても調査を実施する。
食作用とカルシウム

1.ロイコトリエン【B_4】の代謝食細胞の超酸化物生成を促進するロイコトリエン【B_4】の分解反応の各段階をヒト好中球について無細胞状態で研究した。第一段階はすでに示したようにNADPH依存性の酸素添加反応であるが、それに続きNAD依存性の反応によって水酸基がカルボキシル基になることを明らかにした。2.細胞内遊離カルシウムの動態と超酸化物放出遊走ペプチドFMLPによってヒト好中球にひきおこされる超酸化物放出が揮発性麻酔薬によって阻害されることを示し、この阻害は細胞外からのカルシウム流入の阻害によるものでなく、貯蔵部位からのカルシウム放出の阻害によることを明らかにした。3.タンパク質リン酸化と超酸化物放出健康人および慢性肉芽腫症患者好中球をタンパク質キナーゼCの活性化剤であるホルボールミリステートアセテートおよびジアシルグリセロールで刺激し、タンパク質リン酸化と超酸化物放出を解析した。リン酸化されたタンパク質を二次元電気泳動法により検出し、慢性肉芽腫症患者好中球においてリン酸化および脱リン酸化の挙動の異なるタンパク質のあることを明らかにした。4.ジアシルグリセロールによる顆粒内容放出ヒト好中球をジアシルグリセロールによって刺激するとラクトフェリン、リソチーム、グルクロニダーゼなどの顆粒内容が放出されることを示し、これがタンパク質キナーゼCの活性化によることを明らかにした。5.細胞内遊離カルシウムの動態と細胞内pH変化ペプチドFMLPによって刺激されたヒト好中球の細胞内pH変化を9-アミノアクリジン蛍光によって解析し、このpH変化がジフテリア毒素では影響されないが、百日咳菌毒素によって阻害されることおよびカルシウムに依存するものであることを明らかにした。