hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小重力培養を活用した新規微生物スクリーニング法の開発とその有用性の評価

模擬微小重力培養が環境サンプルの微生物叢に及ぼす影響を解析し、新規微生物のスクリーニング法としての有用性を評価した。種々検討した結果、模擬微小重力培養では、通常重力培養と比較して微生物叢の増殖や基質消費が顕著に促進され、最終菌体濃度も増大した。また、模擬微小重力培養に対する微生物の応答性の違いに基づき、3種類のタイプに分類できた。模擬微小重力培養で増殖が促進する微生物の中には、新規微生物の存在が示唆され、本法の有用性が示された。近年、従来の微生物培養法により単離培養できる微生物は自然界に存在する微生物の1%前後であることが示唆され、従来法に代わる新たな培養法が求められている。この現状を踏まえ、本研究者は模擬微小重力培養に注目し、新規スクリーニング法として活用する事を考案した。新しい微生物のスクリーニング源として孔径0.2 micrometerのフィルターを通過するUltramicrobacteria (UMB)やViable but nonculturable (VBNC)状態にある微生物に着目し、模擬微小重力培養がUMBやVBNC状態にある微生物に及ぼす影響を評価した。孔径0.2 micrometerのフィルターで濾過したサンプル(池の水)を模擬微小重力培養した結果、微生物叢の増殖やグルコース消費の速度が通常重力培養と比較して増加した。また、DGGE解析の結果、模擬微小重力培養特異的な微生物の存在が認められ、UMBやVBNCといった難培養微生物に対しても模擬微小重力培養によるスクリーニングが有効であることが示唆された。一方、フィルター濾過を行わずにサンプルを模擬微小重力培養した場合、通常重力培養と比較して微生物叢の増殖や菌叢に大きな変化は認められなかった(模擬微小重力培養を利用したスクリーニングを有効に行う上で微生物のサイズは重要であることが示された)。さらに、模擬微小重力培養によるスクリーニングの利用性の拡大を目指し、嫌気培養用模擬微小重力装置を開発した。種々検討した結果、嫌気条件下においても模擬微小重力培養による微生物叢への影響が認められ、嫌気性微生物スクリーニングへの応用の可能性が示唆された。この現状をふまえ、本研究者は模擬微小重力培養に注目し、新規スクリーニング法として活用する事を考案した。これまで微小重力培養を微生物のスクリーニングに応用した研究は無く、微小重力に対して感度が高い微生物の存在の有無についても未解明な部分が多い。本研究では、模擬微小重力培養による微生物の新規スクリーニング法の開発を最終目的とし、模擬微小重力培養条件が環境サンプルの微生物叢に及ぼす影響を解析した。Schneider培地、LB培地、R2A培地など、各種培地を適宜調製し、環境サンプルを接種し、模擬微小重力培養を行った結果、通常重力の培養系に比べて、(1)微生物叢の増殖促進、(2)糖消費の促進、(3)誘導期の短縮など、模擬微小重力培養に特異的な培養経過が得られた。変性剤濃度勾配ゲル電気泳動(DGGE)法を用いて微生物叢の解析を行った結果、(a)模擬微小重力培養で特異的に増殖(あるいは増殖が促進)、(b)模擬微小重力培養で増殖が抑制(あるいは阻害)、(c)模擬微小重力培養の影響を受けにくい、3種類のタイプの微生物の存在が示唆された。模擬微小重力培養で得られた培養液を、寒天平板培地に塗布し、培養した結果、模擬微小重力培養で特異的に増殖する微生物の中には寒天平板培地上で増殖し、単離培養可能なものがあることが示された。当初の研究目的と計画に従い、(A)模擬微小重力培養が微生物叢に及ぼす影響の解析を微小重力培養が微生物叢に及ぼす影響の経時的、定量的解析、(B)模擬微小重力培養に対する感受性を指標にした微生物の分類、(C)模擬微小重力培養を用いた微生物のスクリーニング、単離および諸特性の解析、を実施し、従来法の微生物培養法に代わる、“模擬微小重力培養を活用した新規微生物スクリーニング法の開発"に必要な基盤的成果をあげることができた。研究はおおむね順調に進展している従来法の微生物培養法に代わる、“模擬微小重力培養を活用した新規微生物スクリーニング法の開発"を目指し、下記の14の研究を行う。1.模擬微小重力培養が微生物叢に及ぼす影響の解析:前年度に引き続き、各種の環境サンプルを対象に、模擬微小重力培養と通常重力培養条件下で集積培養を行い、模擬微小重力培養が微生物叢に及ぼす影響を経時的、定量的に解析し、全体像を把握する。近年、新規微生物資源の探索源として、ultramicrobacteriaが注目され、新規微生物の獲得も報告されている。本研究では、孔径0.2 μmのフィルターで環境サンプルを濾過した後、模擬微小重力培養を行い、模擬微小重力培養がultramicrobacteriaに及ぼす影響についても検討を行う。

2.模擬微小重力培養に対する感受性を指標にした微生物の分類と感受性が異なるメカニズムの解析:前年度に引き続き模擬微小重力培養に対する感受性を指標にした微生物の分類を行う。また、模擬微小重力培養と通常重力培養を切り替え、微生物叢の変化を解析し、分類の精度を高める。模擬微小重力環境に対する感受性が異なるメカニズムの解析を行う。3.模擬微小重力培養を用いた微生物のスクリーニング、単離、諸特性の解析:前年度に引き続き、模擬微小重力培養で集積された微生物叢から新規微生物の単離を行う。得られた微生物の培養特性の解析や同定を行う。4.模擬微小重力培養の新規微生物スクリーニング法としての有用性の評価:嫌気性培養用の模擬微小重力培養用容器(Vessel)を自作し、嫌気性細菌についても検討を行い、本法の拡がりと可能性を検証する。「該当なし」
サイクリン依存性キナーゼインヒビターによる中枢神経軸索伸展阻害物質の抑制

p21は通常の状態では細胞の核内に存在することが知られているが、幼若な神経細胞においては分化時にその局在を核内から細胞質へと変化させることを過去に報告してきた。そこで本年度はp21の局在の核外移行メカニズムについての研究を行った。p21にはnuclear localization signal(NLS)が存在することが知られており、そのなかのT145(145番目のスレオニン残基)がリン酸化されることによって核外へ移行するという報告があるため、まず追試を行った。またNLSに存在するその他のリン酸化部位の変異体も作製し、実験を進めた。HEK293T細胞を用いてGFP付きのベクターを用いて強制発現を行ったところ、NLSを除去したp21のコンストラクトではほぼすべての細胞でp21の核外移行が認められた。T145、S146(146番目のセリン残基)の擬似リン酸化変異体では核外移行率が上昇したものの、ともに50%程度の核外移行率であった。またT148(148番目のスレオニン残基)、S153(153番目のセリン残基)、S160(160番目のセリン残基)の擬似リン酸化変異体ではほとんど変化は認められなかった。次に核外移行率が高かったT145、S146の両部位の擬似リン酸化変異体を作製したが、核外移行率の有意な上昇は認められなかった。その他の2部位の組み合わせの擬似リン酸化変異体でも有意な変化は認められなかった。まず軸索再生に対して負の働きを持つRho-kinaseのインヒビターであるサイクリン依存性キナーゼインヒビターp21を生体内に導入することにより、軸索再生および脊髄損傷後の機能回復が認められるかどうかを調べた。生体内にp21を投与するための方法としてHIVウイルス由来のアミノ酸配列を持つTAT蛋白質を作成した(TAT結合p21蛋白質、コントロール蛋白質)。この蛋白質はin vitro, in vivoいずれにおいても細胞内に容易に取り込まれ、さらにラットの初代培養海馬神経細胞の培養液にTAT結合p21蛋白質を加えることにより、有意な軸索伸展が認められた。そこでこの蛋白質が中枢神経損傷後の軸索再生および機能回復を促進させるかどうかを調べるために、ラット脊髄損傷モデルを作製した。第10胸椎レベルにて脊髄背側半切断を行い、同時に体内埋め込み型持続浸透圧ポンプを留置することにより、TAT結合p21蛋白質の持続投与を行った。ラット脊髄損傷後の機能評価としてBBB scoreを用いたところ、TAT結合p21蛋白質投与群において4週後より有意なscoreの上昇が認められた。またトレーサーを用いて切断された皮質脊髄路のマーキングを行うことにより、損傷軸索の再生の有無について観察を行ったところ、TAT結合p21蛋白質投与群では損傷部やや頭側から5mm尾側にかけて有意な軸索再生の増加が認められた。電気生理学的検査として両後肢の筋電図測定を行ったところ、屈筋-伸筋間、および両後肢間の協調運動に関して、TAT結合p21蛋白質投与群では有意な増加が認められた。ラット脊髄損傷後には通常脊髄内に空洞が形成されるため、最後に空洞形成について調べたところ、TAT結合p21蛋白質投与群では有意に空洞形成が抑えられていることがわかった。これらの結果よりp21投与により、脊髄損傷後の軸索再生および機能回復が促進されることがわかった。
地方自治体を対象とした多部門連携による住民の身体活動促進のための政策指針の提案

平成30年度は全国の市町村から275件を以下のように無作為抽出し、調査を実施した。すなわち、政令指定都市のすべて(20件)、人口20万以上70万人未満の都市の30%(30件)、人口5万以上20万人未満の都市の20%(83件)、人口5万人未満の都市の10%(119件)、および東京23区すべて(23件)であった。調査対象数は抽出された市町村における6つの部門(健康、スポーツ、教育、都市計画、交通、環境)合計1,650件(275×6)であった。調査項目は、1身体活動促進に関する行動計画の策定について(計画の名称、策定年度、内容および目標)、2行動計画の策定における部門・組織間の連携について、3計画策定の際の科学的根拠の利用について、4実際に行われた事業や活動について、5行動計画の実施における部門・組織間の連携について、6行動計画の事前評価と事後評価の実施についてであった。調査方法は、対象として抽出された市町村の総務課宛てに調査依頼状を送付し、前述した6部門において「該当する地方計画の策定に関わった部署の担当者」が本調査に回答するように依頼した。この際、担当者の回答意欲を高めるために、これまでに我々が都道府県で実施した同様の調査の報告書を同封した。なお、調査方法はインターネットを介したWeb調査であった。Web上で回答されたデータおよびインターネットや郵送で回収したデータを整理し、解析用データベースを作成した。このデータベースを使って記述統計処理を行った。調査の回答率は保健部門が26.2%、スポーツ部門が47.3%、教育部門が17.1%、都市計画部門が43.6%、交通部門が39.6%、および環境部門が50.5%であった。その他に、行動計画の策定(策定率、策定年度、計画内容、連携状況、参考資料)、行動計画の実施(実施内容、連携状況)、および調査の実施(実施率)に関する量的検討(記述統計)を終了している。平成30年度に実施した量的検討を自治体のサイズ別に比較検討を行う。さらに、行動計画の策定(策定年度、計画内容、連携状況、参考資料)および行動計画の実施(実施内容、連携状況)に関する質的検討を実施する。これらの解析で得られた結果と海外の文献や事例を参考にして政策決定のための科学的根拠を示す。これらの成果を全国の地方自治体が活用できるように、「住民の身体活動促進のための行動計画の策定と実施のためのガイドライン」を作成する。現場への普及のために、関係省庁および全国の地方自治体に本ガイドラインを配布する。専門家および国民に対しては専用ホームページで研究成果を公開する。平成29年度はこれまでに都道府県を対象に実施した調査を参考にして、以下のように調査項目を構成した。行動計画の策定に関する項目として、問1.身体活動促進に関する行動計画の内容や目標について、問2.行動計画の策定における部門・組織間の連携について、問3.計画策定の際の科学的根拠の利用について。行動計画の実施・運営に関する項目として、問4.実際に行われた事業や活動について、問5.行動計画の実施における部門・組織間の連携について。そして、評価に関する項目として、問6.行動計画の事前評価と事後評価についてとした。調査を実施するために、Webを利用して専用ページを制作した。その後、3つの自治体(政令指定都市、人口10万人の都市、人口3万人の都市)の職員を対象に調査方法と調査項目に関するインタビューを実施した。その結果、1「調査依頼の宛先」については、都市のサイズに応じて宛先を選択すること、2「調査の回答者」については、行動計画を策定した部署の職員を対象とすること、3「回答の仕方を迷う質問」については、文言の修正をすること、4「回答者の所在」については、調査後に問合せができることなどの指摘が得られた。これらの意見を参考にして調査の実施方法およびWeb調査票が決定・完成した。対象とする自治体は全国の市町村から257件を以下のように無作為抽出した。すなわち、人口70万人以上の都市のすべて(20件)、人口20万以上70万人未満の都市の30%(32件)、人口5万以上20万人未満の都市の20%(82件)、および人口5万人未満の都市の10%(120件)であった。これにより、抽出された254市町村における6つの部門(健康、スポーツ、教育、都市計画、交通、環境;合計1,524件)の自治体リストが完成した。申請時には、対象とする市町村の健康部門に対して郵送により調査依頼を行うこと(平成29年9月実施予定)。その他の部門(スポーツ、教育、交通、都市計画、環境)には、健康部門が窓口となって各部門に調査を依頼する(平成29年10月実施予定)ことを計画していた。この計画に従って、一部の自治体を対象にプレテストを実施したところ、調査票の回収率がきわめて低かった。そこで、平成30年2月に複数の自治体職員にインタビューを実施し、その結果から回収率を高めるための方策を検討した。当初、計画に無かったこの作業に時間を費やしたために研究の進行がやや遅れた。すなわち、政令指定都市のすべて(20件)、人口20万以上70万人未満の都市の30%(30件)、人口5万以上20万

人未満の都市の20%(83件)、人口5万人未満の都市の10%(119件)、および東京23区すべて(23件)であった。調査対象数は抽出された市町村における6つの部門(健康、スポーツ、教育、都市計画、交通、環境)合計1,650件(275×6)であった。調査項目は、1身体活動促進に関する行動計画の策定について(計画の名称、策定年度、内容および目標)、2行動計画の策定における部門・組織間の連携について、3計画策定の際の科学的根拠の利用について、4実際に行われた事業や活動について、5行動計画の実施における部門・組織間の連携について、6行動計画の事前評価と事後評価の実施についてであった。調査方法は、対象として抽出された市町村の総務課宛てに調査依頼状を送付し、前述した6部門において「該当する地方計画の策定に関わった部署の担当者」が本調査に回答するように依頼した。この際、担当者の回答意欲を高めるために、これまでに我々が都道府県で実施した同様の調査の報告書を同封した。なお、調査方法はインターネットを介したWeb調査であった。Web上で回答されたデータおよびインターネットや郵送で回収したデータを整理し、解析用データベースを作成した。このデータベースを使って記述統計処理を行った。調査の回答率は保健部門が26.2%、スポーツ部門が47.3%、教育部門が17.1%、都市計画部門が43.6%、交通部門が39.6%、および環境部門が50.5%であった。その他に、行動計画の策定(策定率、策定年度、計画内容、連携状況、参考資料)、行動計画の実施(実施内容、連携状況)、および調査の実施(実施率)に関する量的検討(記述統計)を終了している。平成30年度には、全国の市町村を対象に調査を実施する。前年度に実施した自治体職員のインタビューから得られた意見に基づいて、調査依頼の宛先は都市のサイズに応じて適正に選択すること。調査の回答者は行動計画を策定した部署の職員を対象とすること。回答の仕方を迷うような質問を避けること。回答者の所在を把握し、調査後の問合せを可能とすることなどによって、回収率の増加とデータの信頼性・妥当性を高める。調査は平成30年6月から実施し、9月までに終了する。申請時には平成29年11月から回収データの入力作業を開始することを予定していたが、Webによる調査回答方式を採用することに変更したため、データベース作成のための時間が大幅に短縮するものと考えられる。これによって、昨年度に発生した進行の遅れを解消することができる。得られたデータを用いて、全自治体およびサイズ別に身体活動促進のための行動計画の策定と実施状況について解析する。この作業は平成30年12月までに終了する。調査結果に基づいて、効果的な行動計画の策定事例および計画実施の先駆的事例を抽出する。この作業は平成31年3月までに終了する。平成30年度に実施した量的検討を自治体のサイズ別に比較検討を行う。さらに、行動計画の策定(策定年度、計画内容、連携状況、参考資料)および行動計画の実施(実施内容、連携状況)に関する質的検討を実施する。これらの解析で得られた結果と海外の文献や事例を参考にして政策決定のための科学的根拠を示す。これらの成果を全国の地方自治体が活用できるように、「住民の身体活動促進のための行動計画の策定と実施のためのガイドライン」を作成する。現場への普及のために、関係省庁および全国の地方自治体に本ガイドラインを配布する。
非言語コミュニケーションの性差が科学教育にもたらす効果の検証

本研究は,行動心理学の知見から示唆される非言語コミュニケーション(以下,NVC)における性差の知見を科学コミュニケーション技術に応用することによって,性差を踏まえた効果的な科学コミュニケーション技術を開発することを目指すものである。特に,日本の女子中高生の理工系分野への興味関心を高めるために効果的な科学講演手法を開発することを目的として,1日本の女子中高生が高く評価する講師はどのようなNVCを使用しているか,2講師の使用するNVCは講師の性別や分野によってどう異なるか,3特に理工系分野で女子生徒の興味関心を高めるための効果的なNVCの使用方法とは何か,の3点を明らかにする。
メタ戦略を樹形探索に用いた高速な系統樹構築ソフトの開発とその実用化

複数の種(taxon)の遺伝子の塩基列もしくはアミノ酸列をデータとして、そこから系統樹(phylogenetic tree)を構築するアルゴリズムは、距離行列法と、与えられたデータのもとでの各二分木のコストを定義してコスト最小の二分木を求める、という2つのタイプに大別できる。実際には、組み合わせ最適化の分野でメタヒューリスティックアルゴリズムの名の下に以下の3つが知られている(1)遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm)(3)進化的アルゴリズムこれらの戦略を系統樹アルゴリズムの樹形探索の部分に適用し、シミュレーションを繰り返してみた結果、タブー探索がもっとも効果的であるという知見を得た。本研究の眼目は、分子系統樹の構築のアルゴリズムについて、数学者、計算機科学者の立場から研究することによって、生物学者の実際に利用できる形まで実用化しようというところにある。分子系統樹の構築あるいは探索のアルゴリズムの中でもっともよく利用されているものに、最大節約法、最尤法、最小進化法がある。これらは、樹形全体のなす空間の中で、ひとつの解からその近傍の解への遷移を繰り返して最適解に近づくという樹形探索の手続きを共通に含むが、この部分に数理計画法の分野でつちかわれた手法が有効に活用できる。この研究では、とりあえず、ヒューリスティックな手法の代表例のタブー探索を応用して改良したソフトをJAVA言語をベースに開発した。まだ開発段階で、市販のPAUPなどのソフトには早さの点では追いつけないが、探索空間をより広く探索することができるというメリットを生かす形で開発を進めている。また、これとは別に、最大節約法では、コスト関数が整数値をとるため、きわめて多数の、ときには数千以上のオーダーの最適系統樹が解として得られてしまうという難点がある。この間題についても現行のmajority-ruleをもとにして多項式時間ですむconsensus treeの構築アルゴリズムの開発を進めている。近年Bayesian MCMC(Markov chain Monte Carlo)法という分子系統樹のアルゴリズムが注目を浴びて、フリーウェアとして利用できるMr.Bayesというそのソフトが広く生物学者に使われ始めている。Bayesian MCMC法では、全体のアルゴリズムの枠組みとしてMetropolisアルゴリズムが使われている。これは、単純な最急降下法を、一様確率変数を移用してhill-climbも行えるように改良したものである。組み合わせ最適化の分野では、このMetropolisアルゴリズムに温度に類比されるパラメーターを導入したsimulated annealingという方法が1980年代から広く盛んに研究されている。このsimulated annealingはいわゆるメタヒューリスティックと呼ばれるアルゴリズムの類の先駆けとも言える方法で、導入された温度パラメーターを十分ゆっくり0に近づけると、確率1で最適解に収束することが数学的に証明されている。この意味でMetropolisアルゴリズムより、より良い振る舞いが保証されているアルゴリズムである。Bayesian MCMC法の枠組みとして使われているMetropolisアルゴリズムをsimulated annealingに置き換えることにより、より良いアルゴリズムに到達できるという着想を得た。この改良したアルゴリズムの振る舞いのよさを実証的に示すことにより、Bayesian MCMC法を内容に対して無自覚に利用している生物学者に、きちんとした数学的な基礎を持つアルゴリズムを提示してその有用性を実証したい。
腎機能評価に基づく癌骨転移治療薬による副作用の早期発見と対策法の開発

がんの骨転移に対してゾレドロン酸を投与した成人がん患者236名を対象に、後方視的に腎障害のリスク因子解析を行った。腎障害の発現頻度は13%であった。多変量解析の結果、糖尿病の既往、腎機能低下およびシスプラチン併用が有意なリスク因子であった。また、悪性黒色腫に対するダブラフェニブ・トラメチニブ併用療法により急性腎障害を認めた症例を報告した。さらに、骨転移治療薬を使用した成人がん患者397名を対象に、顎骨壊死の発症率とリスク因子を後方視的に調査した。顎骨壊死の発現率は6%であった。多変量解析の結果、デノスマブ投与、高齢、血管新生阻害薬併用が、顎骨壊死の有意なリスク因子であった。がんの骨転移は、疼痛や病的骨折による歩行不能を招き、患者の生活の質を著しく低下させる。近年、分子標的薬等により余命が延長し、長期間の骨転移治療を受けるがん患者が増加した。ビスホスホネート製剤であるゾレドロン酸は、破骨細胞の細胞死を誘導し、骨折リスクを3050%低下させる。ところが、重大な副作用である腎障害の発現率は1020%と高く、積極的ながん治療をも妨げる。一方、抗RANKL抗体であるデノスマブは、新規骨転移治療薬として期待されるが、重篤な低Ca血症による死亡例も報告されており腎機能低下患者で発現しやすい。日常診療において、患者の腎機能は血清クレアチニン値をもとに評価するが、これは腎障害が一定以上進行しなければ上昇しないため、腎機能をより鋭敏に評価する方法に基づく使用法の開発が必要である。その候補として、尿中バイオマーカーには無侵襲で腎障害を早期からより正確に検出できる利点がある。平成27年度は以下の2つの内容を計画した。1ゾレドロン酸およびデノスマブにおける副作用発現リスク評価:電子カルテから骨転移に対してゾレドロン酸使用患者の患者背景や検査値、併用薬の影響などを調査し、腎障害の発現状況とリスク因子を調査解析した。また、デノスマブによる低Ca血症の発現状況と関連する因子について同じく検討し、重要な因子の特定と改善策を見出した。2ゾレドロン酸による腎障害に特異的な尿中バイオマーカー候補の測定と評価:新規にゾレドロン酸による骨転移治療を始め、同意が得られた患者を対象として尿を回収し、KIM-1、NGAL、L-FABPといった候補タンパク質を定量し、尿中バイオマーカー候補を探索する。平成27年度は、臨床試験の実施計画について検討した。ゾレドロン酸およびデノスマブにおける副作用発現リスク評価については、当初の計画より進展し、平成29年度に計画していた研究内容を一部実施できた。電子カルテから調査した内容をもとにゾレドロン酸による腎障害の発現状況とリスク因子を調査解析した。また、デノスマブによる低Ca血症の発現状況と関連する因子について同じく検討し、治療開始前の患者因子と併用薬が重要な因子であることを特定し、これに基づく予防策を遂行することで改善可能であることを見出した。一方、ゾレドロン酸による腎障害に特異的な尿中バイオマーカー候補の測定と評価については、臨床試験の実施計画について検討したが、実施には至らなかった。

また、デノスマブによる低Ca血症の発現状況と関連する因子について同じく検討し、治療開始前の患者因子と併用薬が重要な因子であることを特定し、これに基づく予防策を遂行することで改善可能であることを見出した。一方、ゾレドロン酸による腎障害に特異的な尿中バイオマーカー候補の測定と評価については、臨床試験の実施計画について検討したが、実施には至らなかった。がんの骨転移は、疼痛や病的骨折による歩行不能を招き、患者の生活の質を著しく低下させる。近年、分子標的薬等により余命が延長し、長期間の骨転移治療を受けるがん患者が増加した。ビスホスホネート製剤であるゾレドロン酸は、破骨細胞の細胞死を誘導し、骨折リスクを3050%低下させる。ところが、重大な副作用である腎障害の発現率は1020%と高く、積極的ながん治療をも妨げる。一方、抗RANKL抗体であるデノスマブは、新規骨転移治療薬として期待されるが、重篤な低Ca血症による死亡例も報告されており腎機能低下患者で発現しやすい。また、ゾレドロン酸およびデノスマブは共に顎骨壊死を惹起することが知られており、臨床における重大な副作用となっている。骨転移治療薬による副作用の対策法開発のため、ゾレドロン酸による腎障害、ゾレドロン酸またはデノスマブによる顎骨壊死の要因解析に取り組んだ。レトロスペクティブ観察研究の結果、ゾレドロン酸投与患者における腎障害の有意な危険因子として、糖尿病、シスプラチン併用、投与開始前の腎機能低下が関連している可能性が示唆された。骨転移治療薬投与患者における顎骨壊死では、高齢、デノスマブの投与、血管新生阻害薬の投与が有意な危険因子であることが示唆された。RANKLに対するモノクローナル抗体であるデノスマブは、ゾレドロン酸より強力に骨転移に伴うイベントの発生を抑制することが知られているが、本研究ではそれを支持する結果が得られた。一方、デノスマブ投与患者における顎骨壊死は、ゾレドロン酸投与患者における顎骨壊死に比べ、回復する割合が有意に高いことも示され、骨アパタイトに長期吸着するゾレドロン酸に比べデノスマブの毒性は比較的短期に留まる可能性も示唆された。一連の結果は、より安全な骨転移治療に寄与すると期待される。がんの骨転移に対してゾレドロン酸を投与した成人がん患者236名を対象に、後方視的に腎障害のリスク因子解析を行った。腎障害の発現頻度は13%であった。多変量解析の結果、糖尿病の既往、腎機能低下およびシスプラチン併用が有意なリスク因子であった。また、悪性黒色腫に対するダブラフェニブ・トラメチニブ併用療法により急性腎障害を認めた症例を報告した。さらに、骨転移治療薬を使用した成人がん患者397名を対象に、顎骨壊死の発症率とリスク因子を後方視的に調査した。顎骨壊死の発現率は6%であった。多変量解析の結果、デノスマブ投与、高齢、血管新生阻害薬併用が、顎骨壊死の有意なリスク因子であった。平成27年度に着手した副作用発現リスク評価を着実に進め、副作用回避策について検討する。また、ゾレドロン酸による腎障害に特異的な尿中バイオマーカー候補の測定と評価に関する臨床研究については、研究代表者の所属施設が変更となるため、実施方法を含めて引き続き検討する。また、当初の計画より先行して実施した、デノスマブによる低Ca血症予防のための処方支援策について検討する際に得た方法論をもとに、以下の副作用の対策法を実行し、その有用性を評価する。すなわち、処方オーダーシステムに腎機能に応じたゾレドロン酸処方支援機能を組込み、併せて疑義照会を強化する。
アリール亜鉛化合物のエーテル系溶媒中での合成と新しい亜鉛効果の有機合成への活用

1ホウ素,スズ,ケイ素,亜鉛などの有機金属化合物は,高い化学的選択性を実現する反応試剤として有用性が広く認識されている。そのうち,アリール金属化合物については,最近,官能基をもつ化合物の合成法が開発され,理想的な最短段階での多官能性有機化合物合成が可能になった。しかし,有機金属化合物自身の調製にかかる環境負荷も含めて考えれば,亜鉛以外は理想から程遠い(亜鉛の原子効率は100%である)。この亜鉛の効果(新しい亜鉛効果)を認識し,活用する反応設計が今後の有機合成では重要になる。2我われは,TMUやDMFなどの極性溶媒中,市販の亜鉛粉末を用いて行う官能基をもつアリール亜鉛化合物の簡便合成法を開発している。ところで,有機金属化合物の反応の多くがTHFなどの溶媒中で行われることを考えれば,上記溶媒の極性,配位能が目的反応の進行を妨害する可能性がある。より極性の小さい溶媒としてエーテル系溶媒中で反応を進行させる方法の開発に取り組み,アリールハロゲン化物の反応性に応じて,THFから,より高沸点のジグライム,トリグライムへと溶媒を適切に選択し,使用温度を調節するとき,各種アリール亜鉛化合物のエーテル溶液が簡便に合成できることを見いだした。次に,この溶液を使用し,アリル求電子剤とのパラジウム触媒反応を円滑に進行させることに成功した。また,極性溶媒では不可能なルイス酸との共存性に着目し,アリール亜鉛化合物とアルデヒドとの反応を検討し,この反応がTi錯体の存在下,円滑に進行することを見いだした。官能基をもつアリール亜鉛化合物の有機合成試薬としての有用性が認識され,その合成法の開発に注目が集まっている。当研究室では,TMUやDMFなどの極性溶媒中,市販の亜鉛粉末を用いて行なう簡便合成法を開発した。その合成はまた,リキ亜鉛の使用,あるいは極低温下での反応などによりTHF溶媒中で可能であるが,いずれもが煩雑な操作を必要とし,反応途中に余分の試薬を使うなど無駄が多い。一方,当研究室のアリール亜鉛化合物はその"溶液"を反応試薬として利用するとき,溶媒の極性,配位能が目的反応の進行を妨害することがある。そのため,亜鉛粉末を用いて行なう簡便なアリール亜鉛化合物合成をより極性の小さなTHF等の溶媒中で進行させ,その溶液を用い合成的応用への新規な展開を図ることが望ましい。そこで当研究室で既に見出している"オルト位に電子吸引性置換基をもつヨウ化アリールの亜鉛粉末との反応はTHF中その還流温度で進行する"との知見を踏まえ,低反応性基質の熱活性化による反応の実現を,より高沸点溶媒の使用により目指した。その結果,溶媒としてジグライムを用い,THF還流温度以上である100°Cで反応を行なうとき,メタ位やパラ位に電子吸引性置換基をもつヨウ化アリールと亜鉛粉末の反応がよく進行することを見出した。また,最も反応性の低い電子供与性置換基をもつヨウ化アリールの反応は130°Cで進行した。生成したアリール亜鉛化合物は熱的に安定であり反応温度として高温の使用は生成物の収率低下を引き起こすことなく反応時間の短縮を可能にする。例えば,THF溶媒還流温度で12時間を要する反応について,ジグライムの使用により1時間に,トリグライムの使用により10分に短縮することが可能である。このように反応基質の反応性に応じた適切な種類のエーテルを選択することにより亜鉛粉末を用いる簡便なアリール亜鉛化合物合成が可能であること,またアリール亜鉛化合物の合成には高温の使用が有利なことを明らかにした。

当研究室では,TMUやDMFなどの極性溶媒中,市販の亜鉛粉末を用いて行うアリール亜鉛化合物の簡便合成法を開発し,その溶液を利用する有機合成法の開発に取り組んでいる。ところで,有機金属化合物の反応の多くがTHFなどの溶媒中で行われることを考えれば,上記溶媒の極性,配位能が目的反応の進行を妨害する可能性があり,アリール亜鉛化合物の一般的利用の観点から,より極性の小さい溶媒中での合成は大きな意味をもつ。そのため,前年度,アリールハライドと亜鉛粉末の直接反応をエーテル系溶媒中で進行させる方法の開発に取り組み,アリールハライドの反応性の大小に応じて,THFから,より高沸点のジグライム,トリグライムへと溶媒を適切に選択し,温度条件を制御するだけで,各種アリール亜鉛化合物のエチル溶液が簡便に合成できることを見出した。本年は,この溶液の特長を活用する有機合成法の開発を目指し,極性溶媒では不可能なルイス酸性試薬との共存性に着目した。さて,アリール亜鉛化合物は,最も求電子性の大きな基質の一つであるアルデヒドとの反応も起こさない。ここで,アルデヒドへの求核付加に対して,四価チタン錯体は,ルイス酸としてアルデヒドを活性化し,あるいはアリール炭素との結合形成により,アルデヒドへ付加するに十分な求核性をアリール基に賦与することから,アリール亜鉛化合物のアルデヒドへの求核付加に対して,四価チタン錯体が活性化効果を発揮することを期待し,実験を行った。その結果エーテル溶媒中,アリール亜鉛化合物とアルデヒドとの反応が,四価チタンにより円滑に進行し,目的物が高収率で得られることを見出した。この四価チタン活性化法は,各種のアリール亜鉛化合物,アリールアルデヒド,アルキルアルデヒド,更にケトンに広く適応可能であり,またエナンチオ選択的な付加も可能であった。官能基をもつアリール亜鉛化合物の有機合成試薬としての有用性が認識され,その合成法の開発に注目が集まっている。そのため,本研究では,前年度までに,アリールハライドと亜鉛粉末の直接反応をエーテル系溶媒中で進行させる方法の開発に取り組み,アリールハライドの反応性の大小に応じて,THFから,より高沸点のジグライム,トリグライムへと溶媒を適切に選択し,温度条件を制御するだけで,各種アリール亜鉛化合物のエーテル溶液が簡便に合成できることを見出した。次に,この溶液の特長を活用する有機合成法の開発を目指し,極性溶媒では不可能なルイス酸性試薬との共存性に着目した実験をおこなった。アリール亜鉛化合物は,最も求電子性の大きな基質の一つであるアルデヒドとの反応も起こさないが,四価チタン錯体を添加することにより,アリール亜鉛化合物とアルデヒドとの反応が円滑に進行し,目的物が高収率で得られることを見出した。一方,反応性の低いケトンへの付加はアリール亜鉛化合物をジオルガノ体に変換することにより可能になることを見出した。このように,四価チタン活性化法は,各種のアリール亜鉛化合物,アルデヒド,更にケトンに広く適応可能であり,またエナンチオ選択的な付加も可能であった。
経皮的椎体形成術の患者選択における術前画像診断法の確立

目的:予防的経皮的椎体形成術を施行した患者に関して、新規骨折を生じる危険因子を解明すること。対象・方法:予防的経皮的椎体形成術を施行された骨粗鬆症性圧迫骨折を有する116名の年齢、性別、ステロイド剤使用歴及び圧迫骨折の数(未治癒のもとの治癒後のもの双方を含む)と治療後に生じた新規骨折との関係を評価した。結果:治療前に3か所以上の未治癒の骨折を有した患者は1か所のみの未治癒の骨折を有した患者に比べ有意に高頻度で新規骨折が見られた(p < 0.05)。他の因子に関して有意差はなかった。有痛性椎体ないし臼蓋骨折に対して、経皮的に骨セメントを注入して治療を行う椎体(骨)形成術は、欧米を中心に広く普及している。しかし、本邦では未だ骨粗鬆症性圧迫骨折に対して保険収載されていない。本研究は、椎体形成術に関して以下の二点を明らかにすることを主な目的とする。□本治療に適した症例を選別する術前診断法(特にMRI所見)の確立□続発性骨折に対する予後決定因子の解明本研究は圧迫骨折を有し、保存的治療にて軽快せず、痛みが継続し、生活の質(Quality of Life)の低下を有する患者を対象とする。除外項目としては神経根症状を含む神経学的な異常がある症例、椎体骨折局所および全身の感染がある事などしている。理学所見により局所に疼痛が認められる椎体に椎体形成術を行う。特に術前のMRIにて浮腫が存在する急性から亜急性期の骨折を対象としている。慢性期の骨折であっても疼痛が持続する場合は除外としていない。術直後は痛みの評価とともにCTおよびMRIによるセメントの分布の評価および新たな骨折の出現を評価している。合併症がなければ術翌日よりリハビリを開始し、1週間以内に退院、経過観察としている。その後外来にて主にCT,MRIをもちい新たな骨折の追跡調査をおこなっている。本年は骨粗鬆症性に対する圧迫骨折に対しては本治療が先進医療から除外され、全額自費診療となっている。そのため、新たな患者蓄積に苦慮しているが、それまでに治療した患者の経過観察を中心に行っている。本治療に適した症例を選別する術前診断法(特にMRI所見)の確立続発性骨折に対する予後決定因子の解明本研究は圧迫骨折を有し、保存的治療にて軽快せず、痛みが継続し、生活の質(Quality of Life)の低下を有する患者を対象とする。そのため、新たな患者蓄積に苦慮しているが、それまでに治療した患者の軽過観察を中心に行っている。本研究は、椎体形成術に関して、1本治療に適した症例を選別する術前診断法(特にMRI所見)の確立、2・続発性骨折に対する予後決定因子の解明を目的とした。術前に疼痛の評価(visual analogue scaleやRoland-Morris Disability Questionnaire)、骨塩定量、単純写真、CT、MRIなどの画像検査、一般採血検査等行う。特に内服薬(特に鎮痛薬、ステロイド、ホルモン剤、カルシウム剤など)の問診は過去の使用歴まで綿密に行う。

合併症がなければ術翌日よりリハビリを開始し、1週間以内に退院、経過観察としている。本邦でも本治療法自体は保険収載された。しかし悪性腫瘍に対する骨セメントは保険収載されているものの、骨粗鬆症性圧迫骨折に対しては保険収載されているものが存在しない。また、先進医療としての認可も外れたため、患者集積に苦慮した。そのためそれまでに治療した患者の経過観察を行った。骨粗鬆症性に対する圧迫骨折に対しては本治療が先進医療から除外され、全額自費診療となっている。そのため、新たな患者蓄積に苦慮しているが、それまでに治療した患者の経過観察を中心に行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本治療は悪性腫瘍に対しては保健収載されているものの、骨粗鬆症性圧迫骨折にはされていない。そのため自費診療となっており、新規患者獲得に苦慮している24年度が最終年度であるため、記入しない。
企業環境の変化と管理会計システム

今回の研究テ-マは、企業の国際化および生産技術の変化などにみられる企業環境の変化につれて、管理会計システムがどのように変わっているか、あるいは変わりつつあるかを問題にしている。今年度は、(1)企業訪問による工場見学と経理担当者へのインタビュ-,(2)文献研究、(3)アンケ-ト調査の三つの方法によって研究活動を行なった。まず、企業訪問は5社行なったので、その内容は順次発表できると思われる。また、文献研究はアメリカの管理会計史を中心として行なった。アンケ-ト調査は「海外現地法人の会計管理」をテ-マとして、上場企業245社に対して実施した。まだ、最終的な回答数は得られていないが、40%程度の回収率が期待できるようである。アンケ-ト項目の概要はつぎのようなものとなっている。(1)現地法人の進出形態と進出目的(2)現地マネ-ジャ-と経理責任者の状況(3)業績報告書の内容(4)移転価格の決定方法(5)業績評価の目的と内容このようなアンケ-ト調査は、わが国では初めてのものであるので、その結果から興味ある内容が得られると思っている。また、アメリカの研究者と同じ質問内容になっているので、その比較もできるのでその傾向がつかめると思う。
山間部過疎地域医療支援システムの構築―医師・薬剤師協働“定期的健康相談”の展開

本研究では薬剤師、医師協働による定期的健康相談を実施し、山間部過疎地域住民の医療ニーズを探り、これに応える地域医療支援システムの提案・検証を行った。2010年12月-2015年3月まで96回健康相談実施、参加者数46名(住民の約50%)、総相談件数365件であった。相談内容で最も多かった皮膚科疾患では、OTC薬処置や生活指導により症状の予防や軽減が実現した。加えてバイタルサインやPOCT測定により、循環器科、呼吸器科等の領域で住民の健康支援に寄与できた。地域薬局・薬剤師が中心となり、地域住民の背景を把握した上でこうした健康支援に努めることにより、地域住民の健康づくりに役立つことが示唆された。「山間部過疎地域医療支援システムの構築ー医師・薬剤師協働“定期的健康相談"の展開」に関する研究を行うにあたって、1山間部過疎地域における“定期的健康相談"実施による健康相談事例及びサポート事例、受診勧奨事例等の収集・解析、健康啓発教育の実施、2“定期的健康相談"の有用性検討、過疎地域住民の医療ニーズ検証、3地域医師・薬剤師との事業連携を模索し、持続可能な地域医療支援システムの構築を提案、を目標としている。1については本事業開始(平成22年12月)から平成26年4月までに収集した健康相談事例及びサポート事例、受診勧奨事例等を診療科別に分け解析を行っている。平成25年5月までについては、39名(男性15名、女性24名)が健康相談に参加したことを報告した(第23回日本医療薬学会年会、2013.9、仙台)。総相談件数は125件であり、内訳は皮膚科疾患が最も多く、次いで循環器、消化器、整形外科等が多かった。また相談対応として、かかりつけ医・専門医療機関への受診勧奨、OTC薬等による処置や治療、生活指導、医薬品適正使用、病識不足に対する情報提供等を行い、すべての対応に薬剤師が関与した。またPOCT(Point of care testing)として超音波骨量測定19名、血清脂質・血糖測定15名、AST・ALT測定3名に実施し、その結果に基づいた受診勧奨、生活指導、医薬品適正使用等を行い、POCTは疾患の早期発見や予防に有用であることが示された。2に関しては診療科別の解析結果を基に、地域住民の医療ニーズを検証するとともに、健康相談の有用性を探るため対応後の経過について検証を進めている。また、3の目標達成に向け、地域住民のかかりつけ医や薬局と連携した事例のうち2症例について報告した(第23回日本医療薬学会年会)。また、皮膚科関連疾患ならびに高血圧症の症例に関する論文を投稿中である。「山間部過疎地域医療支援システムの構築ー医師・薬剤師協働“定期的健康相談"の展開」に関する研究を行うにあたって、1山間部過疎地域における定期的健康相談実施による健康相談事例及びサポート事例、受診勧奨事例等の収集・解析、健康啓発教育の実施、2定期的健康相談の有用性検討、過疎地域住民の医療ニーズ検証、3地域医師・薬剤師との事業連携を模索し持続可能な地域医療支援システムの構築を提案を目標としている。1については本事業開始(平成22年12月)から平成25年4月までに収集した健康相談事例及びサポート事例、受診勧奨事例等を診療科別に分け解析を行っている。平成24年5月までに32名が健康相談に参加、うち65歳以上の高齢者は50%であったことを報告した(第22回日本医療薬学会年会、2012.10、新潟)。総相談件数は76件であり、内訳は皮膚科疾患、循環器、呼吸器、消化器、泌尿器等であった。相談に対する対応として、かかりつけ医・専門医療機関への受診勧奨、OTC薬等による処置や治療、生活指導、医薬品適正使用、病識不足に対する情報提供等を行った。またPOCT(Point of care testing、臨床現場即時検査)を13名に実施し、その結果に基づいた受診勧奨、OTC薬等による処置や治療、生活指導、医薬品適正使用等を行い、POCTは山間地域住民の疾患の早期発見や予防に有用であることが示された。2に関しては診療科別の解析結果を基に、過疎地域住民の医療ニーズを検証するとともに、定期的健康相談の有用性を探るため、地域住民へのアンケートを作成している。3の目標達成に向け、地域住民のかかりつけ医やかかりつけ薬局と連携した事例を積み上げているところであり、これらの事例のうち認知症患者の服薬コンプライアンス向上に向けた取組等、3症例について報告した(医療薬学フォーラム2012、2012.7、福岡)。「山間部過疎地域医療支援システムの構築ー医師・薬剤師協働“定期的健康相談"の展開」に関する研究を行うにあたり、以下の1ー3を目標とした。1山間部過疎地域における“定期的健康相談"実施による健康相談・医療サポート・受診勧奨事例他の収集・解析及び健康啓発教育

2“定期的健康相談"の有用性及び過疎地域住民の医療ニーズ検証3地域医師・薬剤師との事業連携の模索及び持続可能な地域医療支援システム構築の提案本事業において収集した健康相談・医療サポート・受診勧奨事例他を診療科別に分け解析を行い、第47回日本薬剤師会学術大会(2014.10、山形)にて次の内容で報告した。事業開始以降平成27年3月現在まで96回の実施、参加者数46名(住民の約50%:男性18名、女性28名)、総相談件数365件(1回あたり平均5.7名の参加)であった。相談内訳数は皮膚科疾患、内科(循環器科、消化器科、神経内科、膠原病内科等)、整形外科の順となり、特に1年目の事例より夏期はダニ咬傷による掻痒、冬期は凍瘡や亀裂性湿疹が挙げられ、その大半は無治療又は無処置としていたことが明らかとなった。2年目以降、早期のOTC薬処置や生活指導の実施により、症状の予防や軽減が実現した。本内容の一部は皮膚科疾患の改善症例として「薬局薬学」に論文が掲載された(河内明夫他、薬局薬学、6、2014、167-172)。加えてバイタルサインやPOCT機器利用により、地域住民の健康チェックや処方薬の評価・副作用確認及びこれに基づく患者情報提供書や紹介状による受診勧奨によって、循環器科、呼吸器科、神経内科等の領域において地域住民の健康支援に寄与することができた。このうち、高血圧症改善に至った症例について「医療薬学」に論文が掲載された(冨重恵利紗他、医療薬学、40、2014、665-671)。医療薬学宮崎県延岡市山間地域住民(平成26年4月現在36世帯、75名、延岡市統計)を対象に地区公民館にて医師・薬剤師協働による定期的健康相談を実施した(毎月2回)。平成25年度の健康相談実施回数は22回、平成22年12月の健康相談事業開始から76回と継続的に実施し、住民の約半数にあたる43名(男性17名、女性26名)が参加している。また、健康啓発教育の一つとして、毎月1回健康相談パンフレットを発行し、地域住民の健康づくりをサポートした。本事業開始から平成25年5月までに収集した健康相談事例及びサポート事例、受診勧奨事例等を診療科別に分け解析した結果を第23回日本医療薬学会年会にて報告した。また、地域薬局薬剤師の役割を提案するため、皮膚科関連疾患(1症例)ならびに高血圧症(3症例)の症例についての論文を投稿した。これらのことから、本研究はおおむね順調に進んでいると言える。宮崎県延岡市山間地域住民(平成25年5月1日現在37世帯、79名、延岡市統計)を対象に地区公民館にて医師・薬剤師協働による定期的健康相談を実施した(毎月2回)。平成24年度の健康相談実施回数は22回、平成22年12月の健康相談事業開始から54回と継続的に実施し、住民の約半数にあたる39名(男性15名、女性24名)が参加している。本事業開始から平成24年5月までに収集した健康相談事例及びサポート事例、受診勧奨事例等を診療科別に分け解析した結果を第22回日本医療薬学会年会にて報告した。平成25年度に引き続き延岡市山間部過疎地域住民を対象とした医師・薬剤師協働「定期的健康相談」
新潟県における酒造コミュニティの研究

本報告書では、特に、私はテーマ分析の手法を念頭に置いてグラウンデッド・セオリーの方法と解釈学的現象学の方法をミックスしたデータに基づく解釈的方法を開発した。これは、アディソン(R.B.Addison,1989)のデータに基づく解釈的研究法(Grounded Interpretive Research)やムスターカス(Moustakas,1985,1990)の発見的方法の哲学的前提となっている、ハイデガーの手許にある理解-手許にない理解-手前に現前する理解の諸様式を参考にして開発されたデータ整理の方法である。第一章ではW.L.Miller&,B.F.Crabtree(1999)らのいうフィールド研究スタイルと記録・歴史的研究スタイルとは何かについて見た。第二章では質的分析に欠かせない豊かなデータの収集法に関する議論を見た。第三章では、Giorgiの記述現象学(科学的現象学)の方法論とHycnerの方法について見た。第四章では、Packerの解釈学的現象学の方法論とAddisonのデータに基づいた解釈学的アプローチという方法について述べた。第五章では、CrabtreeやKingのテンプレート分析法について述べる。第六章ではすべてのアプローチに汎用的なBoyatzisのテーマ分析の技法について触れた。これは編集整理法の最も代表的な方法である。第七章ではMouskatasの発見的方法について述べた。第八章ではFeredayのテンプレート分析と編集整理法をミックスした方法について触れた。第九章ではStraussとCorbinの標準的なGTコーディング法について触れた。そして、第十章では、私の開発した絵画的方法とその適用例について述べた。本研究の目的は、米作りから酒造に至るまでの農家、蔵、杜氏集団からなる酒造コミュニティの実態を産地研究の枠組みで分析することであった。本年度は、吉川町の「よしかわ杜氏の郷」という第三セクター方式の蔵における、酒造に焦点をあてて、調査・研究を進め、次の点が明らかになった。1よしかわ杜氏の郷の酒造りのフレーミングが、永田農法による山田錦、精米歩合90%、酵母Y・G9のよる長期低温発酵の醸造法、緑健やマイコープ、五反田商店街を通してのPBなどを要素として濃淳旨口系の純米酒をめざしていること。2こうした酒造りに協力的な酒米生産農家、酒販店・消費者を選別するネットワークのディカップリングが行われたこと。3吉川杜氏集団が旧吉川村、源村、旭村ごとにリクルート組織をもっていたものが、吉川町酒造従業員組合の一本化とともに、その会長を中心とした新杜氏推薦システムが構築されて来ていること。これはGranovetter(1973)の弱い紐帯の強さ仮説を反証し、Murray(1981)やFernandez(1997)らの強い紐帯によるリクルート仮説を支持するものである。4酒造コミュニティにおけるフードシステムの動態が、アクター・ネットワーク論とオートポイエイシス論をそれぞれ構造化論の方向に修正した枠組みで統一的に理解できること。前年度は吉川町において職業コミュニティをベースにした蔵(よしかわ杜氏の郷、加藤酒造)をめぐるアクター・ネットワークやコミュニティ外部からの技術移転にともなう経路依存の脱却に関して調査研究した。本年度はそれを承けて、企業コミュニティ型の酒造ネットワーク(朝日酒造)の調査を中心に研究を進めた。朝日酒造は越路町を中心に酒米委託栽培のネットワークを朝日農研やJA越路傘下の農家を巻き込んで展開し、さらに品質の高い米作りの環境を整備するために、蛍の里づくりの運動を進めている。さらに、久保田会という特約店網を組織して、流通における品質管理を進めている。さらに、かぎろひ会やあさひ日本酒塾の活動を推進して、消費者との交流を進めている。

朝日酒造では、出稼ぎ者の減少に対応して、一方で企業内での酒造技能の陶冶をTPM活動の一環として展開し、また必要な機械化を進めている。こうして、職業コミュニティに依存しない企業コミュニティによる酒造りのシステムを構築している。ここで、蓄積された酒造技術の特徴を、精米、洗米・浸漬、蒸米、製麹、酒母づくり、醪仕込、上槽、火入れ・貯蔵の各工程での技法を中心として聞き取りし、その暗黙知の部分と形式知の部分の技能陶冶において果たす役割を検討した。そして、これらの知見を上越地方の職業コミュニティをベースとして酒造りをおこなっている蔵(猪又酒造、千代の光酒造、谷の井酒造)での技法と比較した。その結果、企業コミュニティにおける技能陶冶は形式知の果たす役割が大きいことが判明した。今年度の研究実績は次のとおりである。(1)新潟県内の酒造コミュニティの二つのタイプ、すなわち出稼ぎ母村に形成されている職業コミュニティと蔵に形成されている企業コミュニティの二つの代表的事例である、頸城杜氏集団と朝日酒造に蓄積されている技能・知識の体系を、米作り、酒造り、商品開発と販売の三つの局面でインテンシブ・インタビュー法と参与観察法、および酒造計画の諸記録の分析によって比較分析した。その結果、杜氏の「身体に取り込まれた知識」は主として暗黙知の性格を帯び、口頭や文字による伝承が困難であること、また蔵に「埋め込まれた知識」は言語化されマニュアルとして保存されて座学とOJTで伝達が可能な技術となっていることを明らかにした。また、企業に知識を埋め込む際の方法としてのTPM活動とその結果として定着しているルーティンを実体的に明らかにした。(2)現役の頸城杜氏の中で技能的に最も優れた杜氏である、峯村栄一氏へのインテンシブ・インタビューをグラウンデッド・セオリー(ストラウス&コービン版を修正した方法)のコーディング技法と理論生成法によって分析し、Salamanらの職業コミュニティのモデルとはことなる、生成モデルが浮上した。それは、分業に基づく協業という労働編成→和の重視という職業的価値→地縁的・血縁的リクルート→蔵内の労働と生活の共同による職業文化の再生産→母村での酒屋仲間の形成→クリークの形成→クリークの緩やかな結合体としての職業コミュニティの形成という循環的連鎖モデルである。本年度はこれまでに行った調査研究においてデータ分析に用いた方法論を深化・拡充して「データに基づいた解釈的方法」(grounded interpretive method)を開発した。質的データの分析方法(テーマ分析法)には、従来、テンプレート整理法、編集整理法、没入/結晶化法の三つがある。我々は、編集整理法に含まれる、解釈的現象学の立場に立つAddison&Packerらのデータに基づく解釈的研究法を展開して、それをグラウンデッド・セオリーの方法論の用語に読み替えた。そうすることで、一方で、GTの解釈学的方法論の立場を鮮明にするとともに、他方で、ブルーマーのシンボリック・インターアクショニズムの基本的立場を踏襲する、GTの哲学的基礎(存在論では社会実在論、認識論では相対主義)を再確認し、編集整理法の方法との一貫性を確立した。