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マテリアルフローコスト会計の実践を通じた変化プロセスの研究

環境管理会計の中心的手法であるマテリアルフローコスト会計(MFCA)は、これまで手法の精緻化などの技術的側面の研究が進められてきたが、MFCAが企業に採用されることで組織にどのような変化をもたらすのか、手法それ自体の変化のプロセスについては明らかにされてこなかった。本研究では、約10年間MFCAを導入・活用してきたA社を対象に、MFCAが創造した可視性がA社の中でどのように受容・変容していったのかについて分析を行った。その結果、人的アクターだけでなく、組織体制や指標、中期経営計画などと連係し、活動が停滞した後もそれらと結びつくことでMFCAの精神が社内で維持されることが明らかとなった。本研究は、環境管理会計の手法であるマテリアルフローコスト会計(MFCA)の企業での実践について、アクターネットワーク理論の観点から分析することで、既存の研究から見落とされていた、MFCAの実践を支える動的な変容過程を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するために、MFCAの実践について調査分析することが第2年度の課題であった。平成24年度は、MFCAを導入した日本企業A社の10年にわたる活動を分析した。具体的には、MFCAを導入する前のA社の状況、試験導入とその結果、MFCAの全社展開、MFCAが環境管理のツールから生産管理のツールとして位置付けられる過程、をネットワークの変化の観点から考察を行った。そこでは、MFCAによってマテリアルロスが可視化されたことで、A社において環境と経済が結びつき、それが削減の対象となることで、中期経営計画や生産革新の指標となり、A社の生産活動やひいては経営活動を支援する仕組みと連携しながら変容していった過程を明らかにしている。言い換えれば、MFCAが組織コンテクストから影響を受けるのと同時にコンテクストそのものを創造していく過程を明らかにした。環境管理会計は、1990年代からアメリカやドイツを中心に開発されてきた。日本でも1999年から通商産業省(当時)が環境管理会計手法の開発を進めており、その中心的手法となったのがマテリアルフローコスト会計(MFCA)である。これまでは、手法の精緻化などの技術的側面の研究が進められてきたが、MFCAが企業に採用されることで組織にどのような変化をもたらすのか、また手法それ自体の変化のプロセスについては明らかにされてこなかった。そこで、2000年代初めから2010年代初めにかけての約10年間、MFCAを導入し、活用してきたA社を対象に、インタビューや公表資料などでの調査をもとに、MFCAが創造した可視性がA社の中でのどのように受容・変容していったのかについて分析を行った。その結果、MFCAという環境管理会計手法、ひいては計算手法が、組織コンテクストから影響を受けると同時に、コンテクストそのものを創造していくプロセスが明らかになった。この計算手法を取り巻く組織コンテクストは、人的なものだけではない。MFCAがマテリアルフロー情報の収集というインプットの側面と、計算結果の指標というアウトプットの側面でA社内共通のフレームワークを提供できたこと、そしてMFCAのロスに対する考え方がA社の生産活動の思想の育成につながったことが、A社内での普及につながったと考えられる。それは、A社においてMFCAの普及に中心的に携わった人間がいなくなったあとも、資源生産性向上の活動を動機付けるという基本的精神は持続していることからも、MFCAという計算手法は、それを求める人的ネットワークによって影響を受ける面と、計算手法として持続する面があることが明らかになった。本研究は、環境管理会計の手法であるマテリアルフローコスト会計の企業での実践についてアクターネットワーク理論の観点から分析することで、既存の研究では見落とされていた、マテリアルフローコスト会計の実践を支える動的な変容過程を明らかにすることを目的としている。平成23年度は、分析視角であるアクターネットワーク理論やアクターネットワーク理論を用いた会計研究の先行研究のレビューと並行してマテリアルフローコスト会計の文献調査・分析と試行的なインタビュー調査を実施した。具体的には、分析視角に関して会計の変化プロセスを明らかにするにあたって、会計はそれを取り巻く関係性の中で生み出されていく一方で、その関係性の中で関係それ自体を創造していき、それによって関係自身としての会計を再構成させていく現象という関係性の変化として捉えることを明らかにした。また、マテリアルフローコスト会計については、経済産業省がマテリアルフローコスト会計をサプライチェーンに展開した事例をまとめた事例集をもとに、企業構成(資本関係や主導型)とマテリアルロスのロス率、ロス内容、ロス削減との関係性についての分析を行った。その結果、資本関係がある場合だけでなく、資本関係がない場合でもコスト情報の共有や比率での共有という形で情報共有を行い、企業間で協力してロス削減の取り組みを行っている事例のあることがわかった。

次年度は分析枠組の構築と、マテリアルフローコスト会計が単独もしくはサプライチェーンを通じて実際にどのように運用されているのかについて引き続き調査を行う予定である。本研究の目的は、環境管理会計の手法であるマテリアルフローコスト会計の企業での実践について、アクターネットワーク理論の観点から分析することで、既存の研究では見落とされていた、マテリアルフローコスト会計の実践を支える動的な変容過程を明らかにすることである。調査期間の3年間の目標としては、まずアクターネットワーク理論にもとづいた分析枠組を構築し、マテリアルフローコスト会計の実践についてフィールド調査を行い、分析を行うことにある。平成24年度は、マテリアルフローコスト会計を導入したA社の約10年間にわたる活動を分析し、その計算技術の影響と変化、計算技術とそれに関係する人々との関係性の変化に焦点を当てた論文を執筆し、投稿した。また、本論文を執筆する前に国内の学会で発表し、本論文を執筆後、海外の学会での発表も行った。しかし、分析枠組であるアクターネットワーク理論については、論文内で明示的に触れることはなく、アクターネットワーク理論に関する詳細なレビューを通じた論文とはなっていない。その意味で、平成25年度では理論研究を中心に行い、アクターネットワーク理論を用いた分析枠組からのA社の分析により、その理論的意義についてより深く考察していきたいと考えている。本研究の目的は、環境管理会計の手法であるマテリアルフローコスト会計の企業での実践についてアクターネットワーク理論の観点から分析することで、既存の研究では見落とされていた、マテリアルフローコスト会計の実践を支える動的な変容過程を明らかにすることにある。調査期間の3年間の目標としては、アクターネットワーク理論を用いた分析枠組を構築し、マテリアルフローコスト会計の実践についてフィールド調査を行い、分析を行うことにある。そのために平成23年度は、理論研究についてはアクターネットワーク理論やそれを分析に用いた会計研究を収集・整理・分析を行い、平成24年度も引き続き分析枠組の構築を続けていく予定である。また、経験的研究についてはフィールド調査の対象としている企業に対し平成23年度以前から実施していたインタビュー調査の内容の分析を行ったり、新たな調査対象企業の開拓を行ったりした。具体的には、これまで単独の企業で実施してきたマテリアルフローコスト会計の実践を、サプライチェーンに展開した場合にどのような特徴がみられるのかについて、マテリアルフローコスト会計に関する調査報告書の詳細な分析を行った。今後もこういった分析を行いながらフィールド調査の対象企業を開拓していく予定である。1研究内容について:平成24年度は、マテリアルフローコスト会計を導入したA社の10年にわたる活動を分析した。
非局所問理論による非線形光学応答のサイズ依存性

1.励起子閉じ込め系の3次非線形感受率X^<(3)>のサイズ増大に関する従来の理論の欠陥として「散乱機構を現象論的に取り入れているにも拘らずサイズ増大が飽和しないこと」「それを補うため、ミクロなモデルとは無関係にコヒ-レント長を導入し、理論の成立範囲をそれ以下のサイズに限定するという一貫性の欠如」「X^<(3)>に寄与する諸項の間に必然的に存在する相殺の問題が正しく扱われていないこと」を指摘した。相殺の問題を正しく考察することによりこれらの欠陥を克服し、一貫したモデルによる「サイズ増大と飽和」の議論が可能であることを、1次元周期格子上の相互作用しないフレンケル励起子について、厳密な解析解の性質と数値計算に依って示した。その結果、X^<(3)>には、サイズNと移動エネルギ-bに対する顕著な増大効果を示す領域があるが、大きなNとbに対しては飽和すること、増大の領域はNとbおよび減衰定数により決まっていることがわかった。2.従来、非局所的なX^<(3)>を含むMaxwell方程式を解いて応答を求める理論は皆無であったが、線形応答におけるABCーfree理論を非線形応答に拡張することにより、この問題の取扱が可能であることを示した。この定式化によれば問題の中心的部分は誘起分極の展開係数をselfーconsistentに決める連立3次方程式を解くところにあり、系のサイズがあまり大きくないときは、これを数値的に解くことができる。有限サイズの1次元フレンケル励起子系に対してこの計算を実行し、長波長近似の結果と正しい非局所理論の結果がどの程度のサイズから食い違い始めるかを調べた。その結果、両者の違いはサイズが光の(媒質中での)波長の1/10程度になるとはっきり現われ始めることがわかった。3.メゾスコピックなスケ-ルで不均一な媒質の光学応答を与える、さらに一般化した非局所理論を定式化した。
細胞の情報伝達を解析する走査型近視野原子間力顕微鏡の開発

近視野顕微鏡と原子間顕微鏡を一体化した、走査型近視野原子間力顕微鏡を用いて研究を行った。世界的に難しいとされている、蛍光近視野解析を用いて生物的に重要性のある結果を得ることに成功した。低密度リポ蛋白質LDLは細胞内エンドソームに取り込まれて、基質コレステロールを輸送する。これは情報ステロイド合成の重要なステップである。Dil-LDLを副腎皮質細胞に加えて、細胞膜直下での初期エンドソーム(LDLを含む小胞体)を近視野蛍光像として世界で始めて捉えることに成功した。共焦点顕微鏡で観察した直径1μm程度の中期エンドソームと異なり、近視野蛍光像で捉えたのは細胞膜直下の初期エンドソームで、直径は200nm程度であった。コレステロールは次にミトコンドリアに運ばれて情報ステロイドに変換される。単離ミトコンドリアをカバーグラス上に貼り付けたものを用いて、ミトコンドリアの重要な活性を蛍光近視野観察出来た。cholesterol-resorufinは副腎皮質ミトコンドリア中のチトクロムP450sccで代謝され情報ステロイドであるpregnenoloneと蛍光性resorufinになる。このresorufinの蛍光を測定することで副腎皮質ステロイドホルモン合成の第一段階の酵素活性を可視化することができる。resorufin代謝を行ったミトコンドリア数は原子間力顕微鏡で観察できるミトコンドリア数の1/3程度であった。近視野顕微鏡と原子間力顕微鏡を一体化して、走査型近視野原子間力顕微鏡を完成させた。光学探針の走査方法にはカンチレバ-方式を採用した。光学探針の位置は半導体レーザー光の光学探針背面での反射光を検出することで決めた。光学探針の先端にピンホールを開口することにより人工分子膜を用いた実験では高い空間分解能を実現した。しかしながら、細胞試料を用いて得られた細胞骨格などの空間分解能は一番良くて200nmと、蛋白質1分子の大きさには遠く届かなかった。高分解能を持つ原子間力顕微鏡として用いることにより、細胞膜上でのレセプターなどの分布を観察する目的で、グリア細胞の観察を行った。細胞表面構造は見えるものの、特定の蛋白質を同定するためには、観察探針に抗体コートなどを行う必要がある。本年度は高性能を持つ装置の作成に主眼を置いた。装置の特性としては目的とする性能を得るにはかなりの改良が必要であることがわかった。近視野顕微鏡と原子間力顕微鏡を一体化した、走査型近視野原子間力顕微鏡を用いて研究を行った。単離ミトコンドリアをカバーグラス上に乾燥させて貼り付けたものを観察した。Dilで染色長軸1μmの楕円状のミトコンドリアが蛍光できれいに観測され、原子間力顕微鏡像と良い一致をしめした。負染色の電子顕微鏡像ではミトコンドリアは不均一な大きさで形も楕円からくずれていたり大きさも3.5μmのものが混じっていることが多い。近視野像の方がア-ティファクトなしで正確なミトコンドリア像をとれることがわかった。ミトコンドリアの重要な活性を蛍光近視野観察出来た。cholesterol-resorufinは副腎皮質ミトコンドリア中のチトクロムP450sccで代謝されpregnenoloneと蛍光性resorufinになる。resorufinの蛍光像はDil染色したミトコンドリアと良く似ていて、ミトコンドリア全体にレゾルフィンの蛍光が見えた。低密度リポ蛋白質LDLは細胞内エンドソームに取り込まれて、基質コレステロールを輸送する.Dil-LDLを脳グリア細胞に加えて、細胞内での単一エンドソーム(枚数のLDLを含む小胞体)を近視野蛍光像として碇えることに成均した。
マウス胚および配偶子の凍結保存技術の開発研究

本研究は,胚(受精卵)および配偶子(精子)の凍結保存法による,野生由来をも含めたマウスの有用遺伝子および変異遺伝子の保存システムの確立を目的としている.1.受精卵の凍結保存:代表的な標準近交系マウス数系統において受精卵の凍結保存を試みた.8細胞期の受精卵を,グリセリンを凍結保護剤として,プログラムフリーザーを用いた修正緩慢凍結法により冷却・凍結させた.融解は室温水中で急速融解を行ない,一定時間培養後,発生状態を観察した.このうち正常に発生した胚を偽妊娠雌マウスの子宮内に移植し,新生仔への発育を調べた.結果として,代表的な近交系マウスにおいては,移植卵の約20ないし40%が正常な新生仔として蘇生したことから,同法によるマウス系統の受精卵による維持保存が可能であることが判明した.さらに,アジア産野生マウス(Mus musculus molossinus)由来の系統において,同様に新生仔を得ることができたことから,有用な変異遺伝子の供給源となりうる野生マウスにおいても,受精卵による保存が実用性のあることが示唆された.2.精子の凍結保存:目的とする有用遺伝子および突然変異遺伝子の保存に重点をおいた場合,精子の凍結保存によるハプロイドのゲノムの保存も有用性が高い.種々の凍結保護剤を比較検討した結果, 18%ラフィノースおよび3%スキムミルクを用いた場合,数ヶ月間凍結後融解した精子においては,野生マウスも含めた近交系マウスにおいて20%から45%の生存率を示すことが判明した.さらに受精能を獲得させた後,ホルモン処理により強制排卵させた雌マウスに対して人工受精を行なった結果,新生仔を得ることができた.今後,凍結保存しておいた精子と,過排卵処理によって得た末受精卵を体外受精させ,受精卵を得ることにより,産仔を得る技術を開発する予定である.本研究は,胚(受精卵)および配偶子(精子)の凍結保存法による,野生由来をも含めたマウスの有用遺伝子および変異遺伝子の保存システムの確立を目的としている.1.受精卵の凍結保存:代表的な標準近交系マウス数系統において受精卵の凍結保存を試みた.8細胞期の受精卵を,グリセリンを凍結保護剤として,プログラムフリーザーを用いた修正緩慢凍結法により冷却・凍結させた.融解は室温水中で急速融解を行ない,一定時間培養後,発生状態を観察した.このうち正常に発生した胚を偽妊娠雌マウスの子宮内に移植し,新生仔への発育を調べた.結果として,代表的な近交系マウスにおいては,移植卵の約20ないし40%が正常な新生仔として蘇生したことから,同法によるマウス系統の受精卵による維持保存が可能であることが判明した.さらに,アジア産野生マウス(Mus musculus molossinus)由来の系統において,同様に新生仔を得ることができたことから,有用な変異遺伝子の供給源となりうる野生マウスにおいても,受精卵による保存が実用性のあることが示唆された.2.精子の凍結保存:目的とする有用遺伝子および突然変異遺伝子の保存に重点をおいた場合,精子の凍結保存によるハプロイドのゲノムの保存も有用性が高い.種々の凍結保護剤を比較検討した結果, 18%ラフィノースおよび3%スキムミルクを用いた場合,数ヶ月間凍結後融解した精子においては,野生マウスも含めた近交系マウスにおいて20%から45%の生存率を示すことが判明した.さらに受精能を獲得させた後,ホルモン処理により強制排卵させた雌マウスに対して人工受精を行なった結果,新生仔を得ることができた.今後,凍結保存しておいた精子と,過排卵処理によって得た末受精卵を体外受精させ,受精卵を得ることにより,産仔を得る技術を開発する予定である.
神経芽腫マススクリーニングの有効性の統計学的研究

1985年から日本全国で開始された乳児神経芽腫マススクリーニングは、神経芽腫の早期発見、早期治療を行って神経芽腫患者全体の予後の改善をはかることを目的とするものである。マススクリーニングで発見された症例生存率は98%と非常に高いが、検査陰性後に臨床的に発見される症例が存在し、それらは進行症例が多く、予後不良である。現行のマススクリーニングは1才以降の進行症例の数は減少させず、予後良好な症例ばかりを発見、治療しており、その本来の目的に貢献していないという批判も出てきている。今回の研究は九州地区のマススクリーニング施行時期の出生群を対象とした後ろ向きコホート(1988年から1997年)とこれから3年間(1998年から2000年)の前向きコホートを行い、マススクリーニングの有効性を評価することを目的とした。評価指標としては、マススクリーニング受検群と未受検群における1才以上の神経芽腫の発生率、及び累積死亡率を算出し、マススクリーニング受検群が未受検群に対して発生率、死亡率において有意に減少していればその有効性が確認できると考えられる。現在までの解析では1988年から1992年出生群における解析では、1才以上の神経芽腫発生率、及び死亡率ともマススクリーニング受検群と未受検群との間に有意差を認めず、その有効性は認められていない。また1992年から1995年出生群における解析でも、同様の結果が得られた。また、前向きコホートのための2001年までの九州地区の神経芽腫症例、マススクリーニング受診群、未受診群のデーター調査も継続中である。今回の研究は九州地区のマススクリーニング施行時期の出生群を対象とした後ろ向きコホート(1998年から1997年)とこれから3年間(1998年から2000年)の前向きコホートを行い、マススクリーニングの有効性を評価することを目的とした。現在までの解析では1988年から1992年出生群における解析では、1才以上の神経芽腫発生率、及び死亡率ともマススクリーニング受検群と未受検群との間に有意を認めず、その有効性は認められていない。1992年から1995年出生群における解析は、2000年までに5歳までの調査が完了するのでその結果をふまえて解析する予定である。また、前向きコホートのための2000年までの九州地区の神経芽腫症例、マススクリーニング受診群、未受診群のデーター調査も同時に進行中である。

マススクリーニングで発見された症例生存率は98%と非常に高いが、検査陰性後に臨床的に発見される症例が存在し、それらは進行症例が多く、予後不良である。現行のマススクリーニングは1才以降の進行症例の数は減少させず、予後良好な症例ばかりを発見、治療しており、その本来の目的に貢献していないという批判も出てきている。今回の研究は九州地区のマススクリーニング施行時期の出生群を対象とした後ろ向きコホート(1988年から1997年)とこれから3年間(1998年から2000年)の前向きコホートを行い、マススクリーニングの有効性を評価することを目的とした。評価指標としては、マススクリーニング受検群と未受検群における1才以上の神経芽腫の発生率、及び累積死亡率を算出し、マススクリーニング受検群が未受検群に対して発生率、死亡率において有意に減少していればその有効性が確認できると考えられる。現在までの解析では1988年から1992年出生群における解析では、1才以上の神経芽腫発生率、及び死亡率ともマススクリーニング受検群と未受検群との間に有意差を認めず、その有効性は認められていない。また1992年から1995年出生群における解析でも、同様の結果が得られた。また、前向きコホートのための2001年までの九州地区の神経芽腫症例、マススクリーニング受診群、未受診群のデーター調査も継続中である。
単原子層ステップを持つ有機系ナノパターン基板の作製と新規ナノ構造の創製

「単原子層ステップを持つ有機系ナノパターン基板の作製と新規ナノ構造の創製」と題した本研究では、250°C以上の高耐熱性を有するポリイミド樹脂シートなどの有機系ポリマー基板表面上に、1nm以下の単原子層レベル(約0.3nm)高さの周期的原子ステップ構造を加熱型押し成形(熱ナノインプリント)して、シリコン単結晶やサファイア単結晶並みの超平坦な有機基板を独自に作製し、その基板上での特異な有機や無機系材料、さらに金属のナノ構造構築と新規ま機能創製をめざしている。これまで量子機能電子デバイスやナノ構造を制御した光電子機能薄膜の構築には、単結晶基板が広く用いられてきたが、本研究で得られた原子ステップ型超平坦ポリマー基板は、本年度を含むこれまでの本研究での導電膜堆積やZnO-n型半導体薄膜/NiO-p型半導体薄膜からなるpn接合形成などの達成による研究成果から、今後の次世代超微細フレキシブル電子デバイス用構築にも有用であることが実証された。特に本年度では、約0.3nm高さの直線状原子ステップサファイア基板を鋳型として用い、ポリマーの軟化温度付近(100°C300°C)で、数MPa程度の加圧を経てナノパターン転写を行った。その後、パルスレーザーアブレーション成膜により、原子ステップポリマー基板上に、ワイドギャップ半導体として有用なZnOの2次元超薄膜を堆積したところ、通常ポリマー基板上堆積の時よりも結晶性が向上し、電気伝導率も一桁以上向上した。また、熱ナノインプリントプロセスにより得られた原子レベル超平坦ポリマー基板上での金や炭素系のナノパターン構造の構築により、シリコンやサファイア基板などの無機系材料にはないフレキシブル有機ポリマーシートの柔軟性、化学修飾性などの特徴を活かした斬新なプラスチックエレクトロニクスを具現化する電子デバイス基板の創製の可能性が明らかにされた。「単原子層ステップを持つ有機系ナノパターン基板の作製と新規ナノ構造の創製」と題した本研究は、高耐熱ポリイミド樹脂などの有機系ポリマー基板表面上に、1nm以下の単原子層(約0.3nm)高さの周期的ステップ構造を熱ナノインプリント加工して、シリコンやサファイア単結晶並みの超平坦な有機基板を作製し、その上での特異な有機や無機系材料、さらに金属のナノ構造構築と機能創製をめざしたものである。ミクロンサイズの高分子モノマーよりもサイズが小さい原子パターンを形成するという、世界でも類を見ない挑戦的なものであり、新規な有機基板上機能材料の創製と機能化を追求している。従来のポリマー基板は、熱安定性や表面平坦性が悪いという欠点があったが、本研究では、約500°C耐熱の原子ステップ超平坦有機基板を創製し、それを使った新規なナノ構造構築を探求している。本年度では、耐熱ポリマー基板材料として、市販のポリイミド基板(カプトンシートなど)、およびPMMAアクリルシート基板などを使い、表面への原子レベル周期的パターンを転写する鋳型として、単結晶性セラミックス固体(サファイア単結晶基板など)の単原子ステップパターン鋳型(Appl. Phys. Lett., Vol.67 (1995) 2615)を使用した。ナノパターン鋳型をポリマー膜上に押し付け、既存の真空対応熱ナノインプリント装置にセットし、ポリマー膜のガラス転移温度(200°C500°C)付近で加熱しながら、一軸圧縮圧力(数MPa)を数分間印加した後、除圧・冷却した。その結果、約0.3nm高さの直線状原子ステップ配列がポリイミド基板上に転写することに成功した。さらに原子レベルでナノインプリント加工された単原子層ステップ超平坦有機系基板の上に、金ナノ粒子の配列をナノコンタクトプリント法により、形成することにも成功した。研究は当初の想定通りにほぼ進展している。これまでの同グループ内で培われた類似研究成果をベースにして、国内外の研究情報の収集にも力を注ぎ、学会発表や論文発表などでその成果をアピールしている。これまで量子機能電子デバイスやナノ構造を制御した光電子機能薄膜の構築には、単結晶基板が広く用いられてきたが、本研究で得られた原子ステップ型超平坦ポリマー基板は、本年度でのグラフェン等の炭素系導電膜堆積やZnO-n型半導体薄膜/NiO-p型半導体薄膜からなるpn接合形成などの達成による研究成果から、今後の次世代超微細フレキシブル電子デバイス用構築にも有用であることが実証された。本研究での熱ナノインプリントプロセスにより得られた原子レベル超平坦ポリマー基板上での種々のナノパターン構造の構築により、シリコンやサファイア基板などの無機系材料にはないフレキシブル有機ポリマーシートの柔軟性、化学修飾性などの特徴を活かした斬新なプラスチックエレクトロニクスを具現化する電子デバイス基板の創製の可能性が明らかにされた。研究は、当初の想定通りにほぼ進展しているが、世界的に独創的な「0.3nm高さの原子ステップを持つポリマー基板」の作製において、本研究の目的をより精緻に達成するための追加実験の実施が必要になり、これに伴い特許化展開や応用物理系学会等への追加参加などを予定しており、補助事業期間の延長を通して本研究の広範囲の分野展開を図りたいと考えている。

「単原子層ステップを持つ有機系ナノパターン基板の作製と新規ナノ構造の創製」と題した本研究では、250°C以上の高耐熱性を有するポリイミド樹脂シートなどの有機系ポリマー基板表面上に、1nm以下の単原子層レベル(約0.3nm)高さの周期的原子ステップ構造を加熱型押し成形(熱ナノインプリント)して、シリコン単結晶やサファイア単結晶並みの超平坦な有機基板を独自に作製し、その基板上での特異な有機や無機系材料、さらに金属のナノ構造構築と新規ま機能創製をめざしている。これまで量子機能電子デバイスやナノ構造を制御した光電子機能薄膜の構築には、単結晶基板が広く用いられてきたが、本研究で得られた原子ステップ型超平坦ポリマー基板は、本年度を含むこれまでの本研究での導電膜堆積やZnO-n型半導体薄膜/NiO-p型半導体薄膜からなるpn接合形成などの達成による研究成果から、今後の次世代超微細フレキシブル電子デバイス用構築にも有用であることが実証された。特に本年度では、約0.3nm高さの直線状原子ステップサファイア基板を鋳型として用い、ポリマーの軟化温度付近(100°C300°C)で、数MPa程度の加圧を経てナノパターン転写を行った。その後、パルスレーザーアブレーション成膜により、原子ステップポリマー基板上に、ワイドギャップ半導体として有用なZnOの2次元超薄膜を堆積したところ、通常ポリマー基板上堆積の時よりも結晶性が向上し、電気伝導率も一桁以上向上した。また、熱ナノインプリントプロセスにより得られた原子レベル超平坦ポリマー基板上での金や炭素系のナノパターン構造の構築により、シリコンやサファイア基板などの無機系材料にはないフレキシブル有機ポリマーシートの柔軟性、化学修飾性などの特徴を活かした斬新なプラスチックエレクトロニクスを具現化する電子デバイス基板の創製の可能性が明らかにされた。当該研究は、当初の想定通りにほぼ進展しているので、今後も、昨年度と同様に、同グループ内で培われた類似研究成果をベースにして、国内外の研究情報の収集により一層力を注ぎ、学会発表や論文発表などでその成果を大いにアピールしたいと考えている。また産学連携も視野に入れて、応用研究にも展開を図って行く予定である。本研究は、当初の想定通りにほぼ進展しているので、今回の延長期間中に、昨年度と同様に、同グループ内で蓄積された研究成果をベースにして、国内外の研究情報収集に一層取り組み、産学連携を積極的に展開して異分野取り込みや新たな社会実装的展開を図っていく予定である。研究自体は順調に進展しているが、実験に使用する消耗品等の購入が、想定以下に推移したために、次年度使用額が生じた。(理由)研究自体はほぼ順調に進展しているが、主として実験に使用する消耗品等の購入が、想定以下に推移したために次年度使用額が発生した。(使用計画)期間延長に係る本年度では、想定以上の多くの研究成果を出すべく、実験遂行をより加速して進めることで、研究費目毎の使用を適切に実行する予定である。今年度では、想定以上のより多くの成果を達成すべく、実験遂行をより加速して研究を進めることで、研究費目毎の使用を適切に実行する予定である。
冬作物の日射利用の動態―二毛作体系評価のための作物生態学的研究―

作付体系の中での効果的な導入を図るため、冬コムギの日射利用について定量的に評価した。品種バンドウワセを西東京市で10月下旬に播種し、疎植区と密植区(畝間34cmと17cm、苗立ち密度33本m^<-2>と198本m^<-2>)を3反復乱塊法で設けた。1m^2の面積で経時的に13回サンプルした。裁植密度ごとに群落内4箇所、管型日射計を畝に垂直に地面に置き、群落上部には管型日射計1台と全天日射計1台を置き、それぞれの地点での日射量を測定した。日射利用効率は、積算受光量に対する地上部乾物重の増加の直線回帰式の傾きから求めた。最大葉面積指数は疎植・密植でそれぞれ3.2、6.4であり、吸光係数は疎植区でより大きかった。密植区では3月中旬に遮光率が86%まで達していたが、疎植区では4月上旬になって82%に達した。出穂日の地上部全乾物重は密植区が疎植区よりも大きかったが、出穂前後2ヶ月間の平均の個体群成長速度は両区の差はほとんど見られなかった。開花後の穂重の増加は、開花期までに茎葉部に蓄積されていたバイオマスの転流によって、密植でより高く維持された。出穂前後2ヶ月間の日射利用効率は疎植区でわずかに高かった(1.8vs. 1.7g MJ^<-1>)。出穂後1ヶ月を過ぎると、枯葉数が増加し葉面積指数も激減し、両区とも日射利用効率も著しく低下した。日射利用効率は、受光量を測定する場所よりも、乾物重測定誤差によってより大きく変動した。また、太陽南中時の瞬時の遮光率の測定から日射利用効率を計算すると、疎植区では3%、密植区では2%大きく見積もられた。疎植区では1個体当たり穂数、1穂当り小穂数、1小穂当り子実数いずれも密植区よりも大きくなったが、面積当り穂数に勝る密植で疎植よりも子実収量は25%高かった。以上より、出穂前の早い受光量確保と開花後の日射利用効率の維持が、高いレベルでのコムギの安定生産に必要だと示唆された。冬作物の生産性を気象環境条件や栽培方法との関係で解析し、作付体系の中での効果的な導入を図るための予備調査として、群落の遮光量の測定システムを構築し、冬作物の生育試験を3つ行った。まず、管型日射計と分散型データロガーによる群落の日射遮蔽量測定システムを作成した。9本の管型日射計の間には電圧出力に1日平均で26%の差があったので、キャリブレーション式を作成して補正した。予備試験1では、冬作物5種(コムギ、イタリアンライグラス、レンゲ、ナタネ、ホウレンソウ)を水田跡地に10月24日に播種し、基本的な生育パターンを観察した。ナタネが最も早く開花を開始し(3月26日)、レンゲとホウレンソウが続いた(4月9日)。コムギの50%出穂は4月12日であった。4月27日の調査では、乾物生産量は、コムギ、ナタネ、イタリアンライグラス、ホウレンソウ、レンゲの順に多かった。予備試験2では、麦類4種(コムギ、オオムギ、ライムギ、ライコムギ)を休閑畑地跡に11月6日に播種し、群落形成と乾物生産の経時変化を調査した。冬季から3月上旬までの乾物量はライムギで最も大きくオオムギで最も小さかった。分げつ数、草丈、遮光率は初期生育から冬期間もライムギで常に高く、登熟まで常に乾物生産量が最大であった。出穂はオオムギ(4月17日)、ライムギ(4月20日)、コムギ(4月23日)、ライコムギ(5月2日)の順であった。オオムギでは冬季から3月上旬までの乾物生産は最小であったが、出穂前から登熟までの乾物の増加が大きく、穂への分配率が最大であった。予備試験3では、マカロニコムギ3品種と普通コムギ53品種を各試験場より集め、本大学農場での出穂日を調査し、4月13日から5月24日までの幅広い変異を記録した。現在、コムギに着目して、乾物生産の特性を日射利用の面から解明する試験が進行中である。

密植区では3月中旬に遮光率が86%まで達していたが、疎植区では4月上旬になって82%に達した。出穂日の地上部全乾物重は密植区が疎植区よりも大きかったが、出穂前後2ヶ月間の平均の個体群成長速度は両区の差はほとんど見られなかった。開花後の穂重の増加は、開花期までに茎葉部に蓄積されていたバイオマスの転流によって、密植でより高く維持された。出穂前後2ヶ月間の日射利用効率は疎植区でわずかに高かった(1.8vs. 1.7g MJ^<-1>)。出穂後1ヶ月を過ぎると、枯葉数が増加し葉面積指数も激減し、両区とも日射利用効率も著しく低下した。日射利用効率は、受光量を測定する場所よりも、乾物重測定誤差によってより大きく変動した。また、太陽南中時の瞬時の遮光率の測定から日射利用効率を計算すると、疎植区では3%、密植区では2%大きく見積もられた。疎植区では1個体当たり穂数、1穂当り小穂数、1小穂当り子実数いずれも密植区よりも大きくなったが、面積当り穂数に勝る密植で疎植よりも子実収量は25%高かった。以上より、出穂前の早い受光量確保と開花後の日射利用効率の維持が、高いレベルでのコムギの安定生産に必要だと示唆された。
植物の耐塩性とベタイン合成酵素生合成に関する研究

植物の浸透圧調節機構に関する研究はまだ十分になされていない。我々は多くの重要な作物種において細胞質の浸透圧調節に重要な役割を果すグリシンベタインの生合成に関する研究を行い以下のような結果を得た。植物材料としては穀物として重要性の高いイネ科植物を用いた。(1)大麦緑葉においてはグリシンベタインの蓄積とベタイン合成酵素(ベタインアルデヒド脱水素酵素)の活性は塩濃度の上昇に伴い増大した。我々は先にベタインアルデヒド脱水素酵素を3000倍に精製し,本酵素に対する抗体を得ていたが,抗体によってもベタインアルデヒド脱水素酵素蛋白質レベルの塩による上昇を確認した。さらに我々はIn Vitro translation実験によりベタインアルデヒド脱水素酵素の翻訳可能なmRNAレベルの塩ストレスによる上昇を認めた。(2)耐塩性の高い大麦品種と塩感受性の大麦のベタインアルデヒド脱水素酵素の活性が耐塩性の高低とよく対応するという結果を得た。このことは耐塩性とベタイン合成系が密接に関連することを示唆しており,今後のより詳細な研究に興味が持たれる。(3)イネ科の各種植物におけるベタイン合成系の有無については,十分な知見がないので研究を行った。大麦,小麦,ソルガム,シコクビエについてベタインアルデヒド脱水素酵素の活性を認めることができ,その活性は塩ストレスにより23倍に上昇した。一方ライ麦,イネ,とうもろこし,アワ,ヒエ,キビについては本酵素活性が非常に低く又ベタインの蓄積も非常に少なかった。どのような植物についても低いながら酵素活性を認めることができたことは,イネ科の各種植物がベタイン合成酵素の遺伝子をもっているが,その発現性に差異のあることを示唆している。今後は遺伝子レベルでの研究を展開したい。
ゲージ理論と紐理論に於ける可積分性の出現と非摂動効果の解明

1)BDS予想からのずれを世界で初めて明らかにした。2)N=2超対称性をN=1に破る模型で、低エネルギー定理を確立。3)USp行列模型で、時空点の鏡像との自己相互作用が長距離で引力、短距離で斥力である事を示した。安定な4次元時空生成が示唆される。4)quiver行列模型のspectral curveとWitten-Gaiotto型のSW curveの等価性を示した。Nekrasov分配関数の計算方法を編み出し、0d-4 ddictionaryを確立。平成20年度は糸山の過去15年の研究の大きなテーマである(1)散乱振幅に基づくゲージ・重力対応特に強結合極限でのAdS_5XS^5のsuperstringのminimalsurfaceからの振幅の比較・決定(2)部分的かつ自発的に破れた拡大超対称gauge理論:FIS模型のoverall U(1)nondecouplingから発生するimplication(3)行列模型におけるさらなる発展の3つすべてに関して、着実な進展があった。前半では、(1)に関してMironov・Morozovと協力してwavingと呼ばれる方法論を確立させた。gluonamplitude/wilson loopの等価性をlarge N reductionに基づいて考察した。Alday-Maldacenaの議論をもとのADS空間において有限温度に拡張した。中盤では(1)に関してさらに大きな進展があった。10月にMOSCOWに海外出張、共同研究により、WAVY CIRCLEの極小面積の高次項をもとめた。二重ループ積分に対する多重和の公式を導出した。BDS予想は破れていることが解析的に世界ではじめて明らかになった。(2)(3)に関しては大田・丸吉と協力してquiver matrix model(ITEP mode1)のloop方程式を求めた。また吉岡と協力して、YM型行列模型におけるorientifoldingの効果を有効相互作用の1-ループ長距離展開でその形を確定させた。後半では(1)に関しては、10月にMOSCOWに海外出張し、共同研究により、TWO-CIRCLE PROBLEMに対してWAVINGを考察し其の他の将来的問題を議論した。(2)に関しては、N=2からN=1への破れに基づき生じるNGフェルミオンに関しては、従来の低エネルギー定理、低エネルギー抑制は成り立たないことを発見した。(3)に関しては有効相互作用から生じる力が方向依存性を実際持ち、4次元的なplateの生成へと向かうことを示した。平成21年度は、数年来研究している2つの研究テーマ行列模型による時空・物質生成と拡大超対称性の部分的・自発的破れに関して、区切りとなるしっかりした成果が得られた。それに加え、ほぼ20年前に集中的に研究していた2次元場の量子論及び行列模型に関し、素粒子物理学の文脈での新たな展開が開け、2次元から出発し、0次元を経由し、4次元ゲージ理論の結果を導くという立場から、独自の突破口を開くことができた。吉岡氏と協力して、行列模型におけるorientifoldingの効果により、one-loop長距離展開の範囲内で、時空点とその鏡像の間の自己相互作用引力が働くことを示した。最大超対称性を課すIIBあるいはUSp行列模型に於いては、このことはorientifoldingのもとでの4次元的固有値分布の生成を強く示唆する。丸吉氏・湊氏と協力して、N=2超対称性を部分的かつ自発的に破る藤原・糸山・阪口模型では、低エネルギー定理がFeynman図の相殺によって実現していることを示した。NGフェルミオンの性質の、MSSMを超える模型の文脈でのさらなる解明が期待される。丸吉氏・大田氏と協力して、A_(n-1)quiver行列模型のloopeq.から生じるspectral curveと、Witten-Gaiotto形式でのSU(n), N_f=2n, N=2超対称ゲージ理論のSeiberg-Witten curveとの等価性、パラメーター間の同定等の成果を挙げた。ごく最近、大田氏と協力して、beta-deformed行列模型からN=2 Nekrasov関数及びそこから派生する自由エネルギーのq展開を計算する方法を編み出し、Jack多項式とNekrasov関数を関係づけることに成功した。この仕事は既に当該分野研究者によって使用され始めており、決定的な進歩をもたらしたということができる。平成22年度は、平成21年度に決定的進歩をもたらした大田との研究を更に継続した。conformal blockの積分表示を与えているbeta-deformed行列模型から、N=2 Nekrasov関数及びそこから生じるcross ratio=exponentialted couplingに関するq展開をJack多項式及びSelberg積分を用いて計算する方法を編み出す研究を更に継続した。大田・米澤と協力して、この結果を更に推し進めて積分表示のmassive scaling limitを取ることに成功した。Phys. Rev Dに出版されている。この研究は更に進んで、一方では米澤とのgenus expansionによるfree energyの決定へと発展していった。低い次数の幾つかの項の顕わな表示を求めた。

これに関しては論文を既に書き終え投稿した。もう一つの方向として1-行列模型を拡張しaffine Lie代数An(1)に基づく新しい行列模型を作りだし、そのfinite N loop方程式等を大田と共に導出した。現在論文を準備中である。FIS模型の現象論的側面としてproduct gauge groupの場合を考察し、松田の修論とした。fermion bilinearのcondensationによりN=0への破れがもたらされることが丸との議論により判明しており、論文を準備中である。FIS模型のloop補正がゼロであることを出口の修論で取り扱い、指導した。これもまとめつつある。吉岡とはUSP行列模型でのfree energyの長距離展開をfundamental表現まで含めて計算中である。厳密積分も試みている。
イメージセンサと液晶表示素子を一体化した即時画像処理システム

2次元の動画像をそのまま2次元画像情報として取扱い、入出力画像間で複雑の演算処理をリアルタイムで実行できる小規模の画像処理システムを製作した。このシステムは、イメージセンサと液晶表示素子を一体化したセル(スマートピクセル)を2次元状に配置したパネルから成る入出力層と、画像演算処理を行うための簡易的な画像プロセッサをアレイ状に配置したプロセッサ層を積層化した構成となっている。まず、スマートピクセルをアレイ状に並べた小規模のパネルを製作し、基本特性を評価した。ガラスSOIウェハを用いてCMOS画像処理プロセッサ回路を設計・製作し、基本特性を評価した。これらの要素技術を基に、リアルタイム処理が可能な小規模の画像処理システムを設計・製作し、基本動作を確認した。本画像処理システムを用いて高速移動物体を検出および追跡する新しい画像処理手法を確立した。2次元の動画像をそのまま2次元画像情報として取扱い、入出力画像間で複雑な演算処理をリアルタイムで実行できるような新しい画像処理システムの概念設計を行った。このシステムは、イメージセンサと液晶表示素子を一体化したセル(スマートピクセル)を2次元状に配置したパネルから成る入出力層と、画像演算処理を行うための簡易的な画像プロセッサをアレイ状に配置したプロセッサ層を積層化した構成となっているが、その基本となるスマートピクセルと基本回路をCADを用いて設計し、基本動作特性の評価を行った。また、これらの回路を構成する基本素子であるSOIトランジスタを試作し、その特性を評価した。最終的にはこれらの素子を搭載したシリコンウェーハを化学的機械研磨(CMP)により薄くしてガラス上に接着する必要があるが、そのための基本技術の検討も行った。具体的には、シリコンウェーハを30μm程度までに薄くしてこれを紫外線硬化樹脂を用いて石英ガラス基板へ張り合わせる技術を確立した。張り合わせに際しては、シリコンウェーハの研磨や接着に伴う素子特性の劣化が生じないような条件を見いだし、実際に張り合わせた素子で良好な特性が得られていることを確認した。受光部、表示部を構成するTFT素子はこれらの素子の上に形成されるが、TFT素子関しても実際に試作を行って基本特性の評価を行った。画像処理に関しては、先ず簡単な輪郭抽出を行うための回路を設計し、計算機シミュレーションによってその動作の確認をおこなった。
ＤＩＣにおける炎症と凝固の相互作用遮断と血管作動性物質

播種性血管内凝固症候群(DIC)は、基礎疾患の存在下に全身性持続性の著しい凝固活性化をきたし、微小血栓の多発する重篤な病態である。予後改善のためには、より良い診断基準の作成と、病態に応じた治療介入が必要である。動物DICモデルにおいては、LPSまたは組織因子(TF)のいずれで誘発するのか区別されることなく使用されてきたが、我々は両モデル間に、凝固線溶病態のみならず炎症や血管作動性物質の観点からも大きな差違が見られることを解明した。播種性血管内凝固症候群(DIC)の本態は顕著な凝固活性化と微小血栓多発であり、予後改善のために早期診断可能な診断基準の作成と早期治療介入が必要である。しかし、DICモデルを用いた我々の検討では、充分な抗凝固療法を行っても、線溶抑制状態下では臓器障害やサイトカイン発現を伴う炎症の進展は不可逆的であり、凝固活性化以外の要素が病態に関与していると考えられる。血管作動性物質は、DICの循環動態に影響を与える可能性が高いが、その意義はほとんど検討されてこなかった。今回、DICモデルでの血管作動性物質の発現機序を解明し、内皮障害、微小血栓形成、臓器障害との関連を検討する。臨床で遭遇するDICにおいては、敗血症に合併したDICに代表されるように臓器障害が前面に出る線溶抑制型DIC、急性白血病に代表されるように臓器症状はみられないが出血症状が前面に出る線溶亢進型DIC、その中間の線溶均衡型DICに分類される。動物DICモデルにおいては、LPSまたは組織因子(TF)のいずれで誘発するのか区別されることなく使用されてきた。しかし我々は、両モデル間に、凝固線溶病態のみならず炎症の観点から大きな病態の差違が見られることを解明してきた。このため、DICの病態解析には両モデルでの比較が不可欠で、DIC研究の根幹に関わる点である。このDICの病型分類の概念は極めて重要であるにもかかわらず欧文論文化されていなかったため今回欧文総説として十分な内容で報告した。遺伝子組換えトロンボモジュリンは、抗凝固活性のみならず抗炎症作用を合わせもつことで期待されている薬物であり、炎症と凝固の遮断の観点からも期待される。この度、造血器悪性腫瘍に合併したDIC多数例での検討を行い興味ある知見が得られたために欧文論文として発表した。予後改善のためには、感度および特異度の高い診断基準の作成と、病態に応じた適切な治療介入が必要である。しかし、DICモデルを用いた我々の検討では、炎症を伴う線溶抑制型DICモデルに対して充分な抗凝固療法を行っても臓器障害や炎症の増悪は不可逆的であり、凝固活性化以外の要素が病態に関与していると考えられる。血管作動性物質は、DICの循環動態や臓器障害に影響を与える可能性が高いが、その意義はほとんど検討されてこなかった。しかし我々は、両モデル間に、凝固線溶病態のみならず炎症の観点から大きな病態の差違が見られることを解明した。診断基準にも病態を考慮した概念が導入されるべきであるが、この度公開された新しい診断基準には我々の検討内容も踏まえられており、数々の学会で発表した。動脈瘤は慢性に経過する線溶亢進型DICを併発する。経口抗凝固薬であるワルファリンはDICを改善せずに出血を悪化させるが、新規経口抗凝固薬であれば著効することを欧文誌で報告した。播種性血管内凝固症候群(DIC)は究極の血栓症とも言える病態で、基礎疾患の存在下に全身性持続性の著しい凝固活性化をきたし、細小血管内に微小血栓が多発する。予後改善のためには、適切な診断を行う事ができる診断基準の作成と、病態を見極めた上での病態ごとに最も適切な治療法の選択が必要である。DICモデルを用いた我々の検討では、炎症を基盤としたDICモデルに対して強力な抗凝固療法を行っても臓器障害や炎症の悪循環サイクルを断ち切ることはできなかった。一方で、トロンボモジュリン、PGI2誘導体などの抗炎症作用を合わせもつ抗血栓療法は極めて効率よくDICをコントロールできた。血管作動性物質は、DICの循環動態や臓器障害に影響を与える可能性が高く、実際、エンドセリン受容体拮抗薬は、DICの臓器障害を軽減することが可能であった。血栓止血学会SSCシンポジウムでは、慢性DICに遭遇した場合の病態把握の方法、治療の考え方に関して発表を行った(2演題)。

第37回日本血栓止血学会学術集会セミナーでは、DICの病型に応じての適切な対処法について発表した。近年、臨床で遭遇しやすいのは、大動脈瘤などに起因する慢性DICである。既に我々は直接経口抗凝固薬が慢性DICに有用であることをAnn Intern medで報告しているが、今年度は同じ経口抗凝固薬でもワルファリンは全く無効であり直接経口抗凝固薬は有効であることを明確に示した(英文論文投稿中)。診断基準にも、炎症や骨髄抑制の有無など病態を考慮すべきであり、現在、英文論文を執筆中である(近日中に投稿予定)。播種性血管内凝固症候群(DIC)は、基礎疾患の存在下に全身性持続性の著しい凝固活性化をきたし、微小血栓の多発する重篤な病態である。予後改善のためには、より良い診断基準の作成と、病態に応じた治療介入が必要である。動物DICモデルにおいては、LPSまたは組織因子(TF)のいずれで誘発するのか区別されることなく使用されてきたが、我々は両モデル間に、凝固線溶病態のみならず炎症や血管作動性物質の観点からも大きな差違が見られることを解明した。DICの病型分類は、DICの病態解析、診断、治療法の開発などDIC研究の根幹に関わる重要な概念である。線溶亢進型DIC、線溶均衡型DIC、線溶抑制型DICといったDICの病型分類は我々が世界で最初に提唱した考え方であるが、DIC専門家の間でも多くの議論があった。我々がこれまでに蓄積してきた臨床DICおよびDICモデルを用いて行ってきた数多くの研究結果を欧文論文としてまとめ世に発信した。また、研究代表者は「臨床に直結する血栓止血学」という書籍編集の機会に続いて、「しみじみわかる血栓止血vol.1 DIC・血液凝固検査編」(単著)発刊の機会をいただいた。これまでの、臨床および動物モデルにおける数々の研究結果もふまえDICの病態、診断、治療について深い洞察を加えた書籍であり日本におけるDICの教育、研究、臨床の向上に役立つものと信じている。DICの診断のためにも病型分類の概念は重要である。この度、血栓止血学会から発表された新しいDIC診断基準は病型分類の概念を踏まえており、委員会での検討内容を含めて数々の学会で報告した。遺伝子組換えトロンボモジュリンは、抗凝固活性のみならず抗炎症作用を合わせもつ優れた薬剤であり、臨床の現場での処方頻度も増えている。一方でDICの転帰は基礎疾患に依存することが大きいと言われるなかで、造血器悪性腫瘍や固形癌に合併したDICに対してどの程度有効であるか不明であった。我々は、造血器悪性腫瘍や固形癌に合併したDIC症例を詳細に検討して、遺伝子組換えトロンボモジュリンが有効であることを報告した(Thromb Res 2014, Int J Clin Oncol, in press)。動脈瘤は線溶亢進型DICを併発することで知られている。新規経口抗凝固薬(NOAC)がDICに対して有効であることを明らかにして報告した。現在も有効例が蓄積されている。血栓止血DICモデルの作成:ラットを使用し、DIC惹起物質であるLPSまたは組織因子を尾静脈より持続点滴し、DICモデルを作成する。DIC惹起物質投与前、投与中、投与後における血小板数、フィブリノゲン、PT、Dダイマー、アンチトロンビン(AT)、TAT、PAIによりDICの発症、病型(線溶抑制型DICまたは線溶亢進型DICのモデルであるか)を確認する。LPS誘発DICモデルとTF誘発DICモデルの病態比較