hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異常型プリオン蛋白質の細胞内増殖の分子機構

プリオン持続感染細胞I3/I5-9はOpti-MEMで培養するとプリオンの感染を維持できるが、D-MEMで培養するとプリオン非感受性となる。そこで、I3/I5-9のプリオン感受性に関連する培地成分を同定するために、D-MEMに種々の培地成分を加えてプリオン感受性の回復を調べたところ、非必須アミノ酸や、トランスフェリン、インシュリン、EGF、FGFなどの増殖因子はプリオン感受性の回復には効果がなく、肪酸混合物CDLCを添加した場合、Opti-MEMで培養したときの10-20%程度のPrP^<Sc>を産生するようになった。マウス由来株化細胞のプリオン感受性を調べるために、Neuro2aおよびNB41A3(以上神経芽細胞)、G8およびNOR10(以上筋芽細胞)、NMuLi(肝細胞)、Y1(副腎皮質細胞)に、マウスPrP発現ベクターpEF-MoPrPを導入して、マウスPrP^Cを過発現するクローンを樹立した。これら各種細胞にマウスプリオンI3/I5株を接種して連続継代後にPrP^<Sc>の産生をウエスタンブロットにより調べた結果、Neuro2aのみでPrP^<Sc>の持続的な産生が確認されたことから、供試した細胞の中では、Neuro2aだけがプリオンの増殖を許容する環境が整っていると判断した。プリオンの複製に関与する宿主因子の同定、およびプリオン複製機構の解明は、プリオン複製過程を標的としたプリオン病治療法の開発に大きく貢献すると考えられる。しかし、プリオンの複製に関与する因子は、PrP遺伝子以外には殆ど明らかとなっていない。プリオン感受性および非感受性細胞の比較により、プリオン複製に関する宿主因子の同定が可能になると考えられる。比較対象は、できるだけ近縁のものが良いと考えられることから、マウス神経芽細胞Neuro2aのサブクローンを多数樹立して、サブクローンのプリオン感受性を調べた。マウス順化スクレイピーChandler株感染脳乳剤を細胞に接種して、9継代目までPrP^<Sc>が陽性となるサブクローンをプリオン感受性と判断した。31クローン中19クローンがプリオン感受性であった。サブクローンのPrP^Cの発現をウエスタンブロットおよびフローサイトメーター(FACS)で調べた結果、プリオン非感受性のサブクローンN2a-24でPrP^Cの発現量が親株の1/10程度まで低下していた。一方、プリオン非感受性のN2a-1ではPrP^Cの発現は親株やプリオン感受性N2aサブクローンと同程度であった。N2a-24はPrP^Cの発現が低いこととプリオン非感受性が関連すると考えられるが、N2a-1の結果は、PrP^C以外にもプリオン感受性に関与する宿主因子の存在を示すと思われる。プリオン感受性サブクローンN2a-3およびN2a-5とN2a-1におけるPrP^<Sc>の吸着を検討したが、感受性・非感受性サブクローン間でPrP^<Sc>の吸着には差が認められなかった。DNAマイクロアレイ法により、N2a-1,3,5およびプリオン感受性のGT1-7マウス視床下部由来細胞、プリオン非感受性のC8-Sマウスアストロサイトにおける遺伝子発現を比較した結果、プリオン感受性細胞で発現が2倍以上高い遺伝子を40、非感受性細胞で発現が高い遺伝子を117にまで絞り込むことが出来た。今後、これら候補遺伝子のプリオン複製への影響をsiRNAおよび候補因子の阻害剤を使用して検討する。プリオンの複製に関与する宿主因子の同定、およびプリオン複製機構の解明は、プリオン複製過程を標的としたプリオン病治療法の開発に大きく貢献する。
理科学習における学習者と教材の相互作用の研究 -観察の意味と実態について-

前年度の研究成果から、学習者が観察した事実とその事実の観察を通して得た情報の比較・検討が課題として導かれた。そこで、本年度の研究では、「校庭に生育する植物の観察」を題材にして中学生の観察の実態を調べ、観察の対象になる教材と観察結果との間の関係を明らかにした。実態調査は、(1)単元の導入段階と(2)単元の学習後の2回行い、(1)では自分が作成したラミネート標本を用いた観察、(2)では調査者が準備したラミネート標本を用いた観察について分析した。ラミネート標本の利用は学習者が実際に観察した対象を明らかにするための工夫であり、学習者の観察結果の詳細な分析を可能にした。生徒の観察の実態調査から以下の点が明らかになった。1.単元の導入段階の観察に比べて学習後の観察では視点が植物体の種々の構造に広がる傾向があったが、その広がりは部分的な観察の広がりであり、植物体全体を総合的にみるような視点は少なかった。2.単元の学習後の観察では学習した知識(仲間分けの指標)を当てはめるような観察が多く、観察した植物によっては種あるいは個体特有の形態的特徴が知識の誤った適用に結び付く場合もあった。3.身近な植物にみられる典型的でない形態的特徴は生徒の理解を揺さぶり、その混乱が問題解決のための出発点になる可能性が示唆された。また、前年度・本年度の調査結果から、小・中学校の観察に関連したカリキュラムを検討した結果、カリキュラム段階での観察内容・方法の系統性を授業構想において反映させる必要性、生徒の観察の実態をカリキュラムおよび授業構想にフィードバックさせる必要性、発見的観察・検証的観察・比較観察などのバランスと意識化が課題として抽出された。本研究は2年計画で実施しており、その1年目に当たる本年度は予備調査的な観点から研究を進め、次のような結果を得た。1.理科学習における観察の実態について観察・実験における学習者の活動を分析するとともに、質問紙法などの調査によって活動と学習過程の関係を調べた。分析対象として、小学校「ものの燃え方」「もののとけ方」などの観察・実験を含む授業を用いた結果、(1)抽出児は実験の約半分の時間において教材を直接観察していた、(2)観察した結果は抽出児の仮説を支持するものであったが、抽出児は同じ実験を繰り返した(以上「ものの燃え方」)、(3)自由試行のような学習者主導型の実験では、観察した事実に基づく多様な気づきや疑問が導かれた(「もののとけ方」)ことなどがわかった。また、次年度の課題として、学習者が観察した事象と、その事象の観察を通して学習者が得た情報とを比較・検討する必要があることが示された。2.理科教育における観察の位置づけについて現行の理科教育カリキュラムの生物領域における観察教材を抽出し、その傾向を調べた結果、(1)小学校:栽培・飼育を伴う継続観察や、特徴や規則性、質的・量的変化、因果関係などを見出す比較観察が中心になっている、(2)中学校:分類学的な視点を見出すような比較観察や顕微鏡を用いた観察が多い、(3)高等学校:仮説を検証するための観察や定量的な観察など視点が焦点化されている、ことが明らかになり、学校段階や教材の違いによって観察の質が異なることがわかった。次年度は本年度の結果を基礎にして、観察を支援する教材を開発し、その教材を利用して観察における学習者と教材の相互作用を分析することを計画している。
異種のポリマ‐ポリマ複合化を実現する新しい１次元分散型異方性複合材料の創製（国際共同研究強化）

本研究では、研究代表者が基盤研究Aで実験的に実現しようとしているポリマナノ複合材料の研究をおし進め、新規物性を有する複合材料を効率的に創り出すことを目的としている。特に本研究では、材料どうしの機械的な複合と化学的な相溶という2種類のスケールの違う複合化に着目し、その2点を融合し、機械的複合化で生じた界面エラー(低接着、ボイド)等のボトムアップ対策を研究してきた。具体的には、化学的な相溶性を考慮し、母材に近いポリマ分散材を複合化させる自己強化型複合材料に着目することで、界面空隙のほとんどないポリ乳酸ベースのポリマ複合材料を作製できるようになった。内定年度:2015本研究では、ポリマー複合材料を作製するにあたり、材料どうしの機械的な複合と化学的な相溶という2種類のスケールの違う観点に着目している.その2点を融合化することにより、研究代表者が基盤研究Aで実験的に実現しようとするナノ複合材料の研究をおし進め,その複合化を実現し,効率のよい新しい複合材料を創り出すことを最終目的としている。基盤研究Aでは、高電圧でポリマー溶液を紡糸するエレクトロスピニング(ES)法を用いて、1次元ナノポリマー分散材を作製し、ポリマー母材への機械的複合化を実施している。機械的に複合化したトップダウン型のポリマー複合材料と化学的に相溶させたボトムアップ型のポリマー材料との融合点で重要なのは、機械的複合で生じた界面のエラー(低接着、ボイド等)のボトムアップ対策である。そこで、上記2点から、機械的複合化にあたり相溶性の良い母材と分散材を選定し、空隙等の発生を防ぎ、効率の良い複合材料作製を実現する。2016年度は、海外滞在中にて多くのディスカッションを通して、同種のポリマ分散材を母材に複合化させる「自己強化型複合材料」に着目した。具体的には、母材にポリ乳酸(PLA)、1次元ナノ分散材には通常のPLAより強度の高いステレオコンプレックス結晶を有するPLA(sc-PLA)を選定した。はじめに、ES法におけるsc-PLAの1次元ナノ分散材の作製条件の最適化を行った。ジクロロメタン/ピリジン混合溶媒を用いてESを実施したところ、平均直径370 nmの1次元sc-PLA分散材が得られた。次に、1次元sc-PLAナノ分散材を、質量分率を15 wt%として予備実験的に複合した結果,複合材料の貯蔵弾性率は、透明性を守りながら、80°CにおいてPLAの20倍近くになった。このことから、化学的に相溶性を考慮したポリマーで、界面空隙のほとんどないポリマー複合材料を作製できるようになった。本年度は、機械的な複合と化学的な相溶の2点にスポットを当て、ポリマーの複合材料の作製を行った。ポリマーの機械的複合化に際して相性の良いポリマー母材とポリマー分散材の選定をし、両者の間の空隙等の界面エラーの発生を抑制することを目標としてきた。研究成果としては、ポリマー母材にポリ乳酸(PLA)、そしてポリマー強化材である1次元ナノ分散材には通常のPLAより強度の高いステレオコンプレックス結晶を有するPLA(sc-PLA)を選定することが決定した。さらに、それら強化材と母材を複合させることで「自己強化型複合材料」に着目し、その作製条件を最適化し実験パラメータを選定した。具体的には、ナノファイバー作製ではエレクトロスピニング(ES)法によって、その作製条件の最適化により、sc-PLAの1次元ナノ分散材を最終的に作製できるようになった。さらに、合成したsc-PLAの1次元ナノ分散材を母材のPLAに複合化した。できた複合材料は分散材ー母材の界面からの光散乱をほとんど生じない、すなわち界面をほとんど考慮しないで作製できるポリマー複合材料であった。また、力学物性においては、複合化していないPLAの20倍近くの貯蔵弾性率を予備実験において実現することができた。以上より、ポリマーの機械的複合化に際して、両者の間の空隙等の発生を抑制した、界面エラーの少ない複合材料作製を実験的に作製できた。なお、これらの成果については、第65回高分子討論会およびAPS March Meeting 2017にて成果発表を行った。ポリマの機械的な複合則と化学的な相溶相分離則という、対象スケールの違うアプローチを融合し、実験的に、1次元ナノ分散材を用いたナノ複合材料に適用できる中間スケールの新しい複合化プロセスを研究することが本研究の目的である。相溶相分離させたポリマ複合材料と、機械的に複合化したポリマ複合材料との主な相違点は、後者では分散材と母材の界面に空隙が生じる点であろう。そこで、比較実験のためには、機械的複合化に際して相性の良い母材と分散材を選定し、空隙の発生を抑制した複合材料を作製することが重要である。本研究では、母材にポリ乳酸(PLA)、そしてナノ分散材には、母材のPLAと同種でありながらPLAより強度の高いステレオコンプレックス結晶を有するPLA(sc-PLA)を選定した。高電圧によりポリマ溶液を紡糸するエレクトロスピニング(ES)法の条件を最適化することにより、平均直径400 nm以下のsc-PLAのナノファイバを作製し、PLA母材に複合化した。一般的な複合材料は、母材と分散材との界面の空隙で光が散乱し白濁するのに対し、本研究で作製できたPLA複合材料は高い透明性を示した。また、PLA複合材料の力学特性においては、室温での弾性率は複合化していないPLAの120%まで向上し、80°Cでの弾性率は20倍にまで向上した。

さらに、PLA複合材料の構造解析を実施したところ、ナノスケールのsc-PLAの結晶が分散材中に存在していることが分かり、そのためにPLA複合材料は高い透明度を維持しつつも力学物性が向上したと考えられる。以上より、作製したPLA複合材料は、相溶相分離型ポリマ複合材料と同様に、界面空隙がほぼ存在しないポリマ複合材料であった可能性が高い。これにより今後、相溶相分離を生じるPLAのブロック共重合体を作製し、本研究で作製したPLA複合材料と構造・物性を比較する研究への発展も期待される。本研究では、研究代表者が基盤研究Aで実験的に実現しようとしているポリマナノ複合材料の研究をおし進め、新規物性を有する複合材料を効率的に創り出すことを目的としている。特に本研究では、材料どうしの機械的な複合と化学的な相溶という2種類のスケールの違う複合化に着目し、その2点を融合し、機械的複合化で生じた界面エラー(低接着、ボイド)等のボトムアップ対策を研究してきた。具体的には、化学的な相溶性を考慮し、母材に近いポリマ分散材を複合化させる自己強化型複合材料に着目することで、界面空隙のほとんどないポリ乳酸ベースのポリマ複合材料を作製できるようになった。今後の実験において、これまでに作製できた自己強化型複合材料のように、界面の存在をほとんど考えずに作製できるポリマー複合材料を、どのポリマー母材およびポリマー分散材の組み合わせにおいても実現できるようになることを最終目的とする。そのために、表面改質処理等によって、1次元ナノ分散材の表面を、母材と同種の材料に改質した複合材料等に着目していき、今後の推進方策にする。また、研究実績の概要にもあるとおり、さまざまな種類の1次元ナノポリマー分散材を複合化させたポリマー複合材料を作製し、その力学物性を、機械的複合および化学的相溶性の2つのアプローチから、理論的にそして定量的に考察できるようになることも今後の大きな目標の1つである。そのためにもカリフォルニア大学のFredrickson教授らと引き続き議論を進めていく。以上により、実験的なアプローチにより得られた数値と理論的に得られる数値との検証を行い、最終的に、ポリマーのナノ複合材料に適用できる新しい複合化手法およびその対策を、科学的に提唱できるようになることが、本研究の最終目標でもある。材料学・ソフトマテリアル・複合材料
里親の語りと肯定的感情から捉える受託率向上と里親支援の研究

平成30年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.平成29年度までに実施したインタビュー結果(※)を複数の学会で発表(第77回公衆衛生学会、第38回日本看護科学学会)し、また論文としてまとめた(論文は現在投稿中である)。2.全国の養育里親を対象に、里親の活動満足感と活動負担感に影響する地域要因を明らかにする目的で、平成30年12月から平成31年3月にかけアンケート調査を実施した。実施にあたっては、全国里親会、地域里親会にご協力をいただいた。※インタビュー結果の概要:養育里親へのインタビュー調査で、里親を決意した理由と里親になることへの家族内の協議過程、そして里親となっての現在の気持ちを明らかにする目的で実施した。その結果からは、里親になりたい、したいと思ったとき、家族のなかでは話し合いが行われ、家族の受け入れのもと里親家族が始まっていたことがわかった。また、里親家族としての歩みのなかで数々の困難に直面しながらも、里子の成長や変化を目の当たりにし、家族間の連携・協力や地域、関係機関等の支援をうけ、里親は「里親になってよかった」という肯定的感情に至っていることが明らかになった。アンケート調査の実施時期が関係機関との調整の結果、予定よりやや遅れたが、平成30年度で予定していた全ての調査は実施できた。平成30年度で全調査の実施を終えたため、今年度は最終年度として、研究成果の公表、まとめを行う予定である。まず、インタビュー内容はもうひとつの論文として執筆する。また、昨年度末にかけて実施したアンケート調査は、本年度前半で分析し、研究分担者とともに複数の論文にし、投稿するとともに、学会等にて公表していく。初年度である平成28年度は、社会的養護、里親(家族)、里親支援、児童虐待等に関して国内外の文献検討および情報収集を行った。文献検討では「家族」について認識を深めることができた。近年家族は変化してきており、従来の血縁関係や制度に加えて、自分たちが家族であると認識する「親密な感情による結びつき」による家族も珍しくないこと、また生殖補助医療による親子、里親養育、ステップファミリー等、従来の生みの親/育ての親/法的親が一致して一組の親しか存在しない親の単数性・一元性から、非血縁の親子における親の複数性・多元性へと状況が変化してきていることなどの知見が得られた。このように家族は多様化してきている。これらの知見は次年度以降の里親の方の調査をさせていただく上で基盤となるものである。また、里親の手記や関連書籍から、実態把握に努めると同時に、研究としてまとめる意義を再認識することができた。里親の方たちの集まりに参加させていただき、里親の方の話を聞かせていただくなかで、既存の文献のみでは計り知れない、里親の深い思いを実感することができた。また、現実問題として、医療制度の利用に関する課題も認識した。また、里親を支援する側である児童相談所の職員の方からも話を聞かせていただくことができ、多くの学びを得ることができた。上記から得られた内容は、年度の後半から次年度以降にかけて予定している調査研究において、内容を深めるものになると考えている。研究計画に基づき、初年度は研究全般に関連する文献検討を行った。また、全国里親会(茨城県開催)に参加し、社会的養護や里親支援に関して知見を深めた。平成29年2月以降は研究1としてインタビュー調査にとりかかっている。本研究課題は、里親受託率の向上と地域における里親支援の示唆を得ることを目的に取り組んでいる。平成29年度は、一つ目の質的研究として、7名の里親を対象にインタビュー調査を実施した。これは里親の語りから、里親を決意した理由や里親家族となるにあたっての家族間の協議等の有無、家族の反応、そして里親家族としての歩みのなかから、里親がどのように里親をやってよかったという肯定的感情に至っているのかを明らかにする目的で取り組んだものである。インタビュー調査結果は、複数の論文にまとめる予定で進めており、ひとつは現在投稿中である。インタビュー調査からは、文献検討で把握したと同様に、里親家族も現代社会においてはひとつの家族の形であるといえること、また、インタビュー対象者の里親は、皆里親をやってよかったと肯定的に受け止めている方たちであったが、そのような感情に行きつくまでの苦悩や深い愛情を垣間見ることができた。次年度には論文として公表する予定である。また、インタビューからは、里親を支援する様々な存在があることがわかり、量的研究につながる示唆をも得ることができた。当初インタビュー調査結果は一論文にまとめる予定であった。しかし、インタビュー内容をもとに質的研究者から、複数にまとめたほうがよいと助言をいただき、方向を切り替えたため、論文作成に当初の予定よりやや時間がかかっている。しかしながら、研究計画からの遅れはあるものの、研究全体で捉えると最終目標の達成は十分可能であると考えている。※インタビュー結果の概要:

養育里親へのインタビュー調査で、里親を決意した理由と里親になることへの家族内の協議過程、そして里親となっての現在の気持ちを明らかにする目的で実施した。その結果からは、里親になりたい、したいと思ったとき、家族のなかでは話し合いが行われ、家族の受け入れのもと里親家族が始まっていたことがわかった。また、里親家族としての歩みのなかで数々の困難に直面しながらも、里子の成長や変化を目の当たりにし、家族間の連携・協力や地域、関係機関等の支援をうけ、里親は「里親になってよかった」という肯定的感情に至っていることが明らかになった。アンケート調査の実施時期が関係機関との調整の結果、予定よりやや遅れたが、平成30年度で予定していた全ての調査は実施できた。・インタビュー調査(研究1)は研究計画に沿って実施し、平成29年度中の成果発表(論文執筆)を目標とする。・平成29年度中にアンケート調査(研究2)を実施できるよう、調査の進め方等に関して里親会に相談をさせていただきながら進行する予定である。今年度より研究分担者が1名加わった。平成30年度は2つ目の研究である量的研究を実施するが、研究分担者と役割分担をし、複数論文への投稿を目指していく。また、前述のインタビュー調査の論文もまとめていく。今年度は論文投稿、学会発表等研究成果の公表に取り組んでいく。平成30年度で全調査の実施を終えたため、今年度は最終年度として、研究成果の公表、まとめを行う予定である。まず、インタビュー内容はもうひとつの論文として執筆する。また、昨年度末にかけて実施したアンケート調査は、本年度前半で分析し、研究分担者とともに複数の論文にし、投稿するとともに、学会等にて公表していく。次年度使用額が生じたのは、主として旅費が少額であったことによるもので、その理由はインタビュー調査の実施を翌年度にしたことによる。調査協力者への謝品購入についても同様の理由で翌年度となった。次年度使用額が生じた理由は、研究計画では29年度実施予定であった量的研究の実施が遅れたこと、それに伴い研究成果の公表も遅れているためである。次年度計画として、全国規模のアンケート調査を実施するため、その資料作成、郵送費等の費用が発生する。また、次年度は先の質的研究を含めた成果公表を行っていくため、学会発表等に旅費が必要となる。平成30年度で本研究課題を終了予定であったが、調査実施時期にずれが生じたため、年度内で終了することができず研究計画期間を3年から4年計画へ1年延長した。その結果、論文作成・投稿、学会発表、報告業務等に伴い平成30年度に使用予定であった予算を使用することができなかった。そのため、次年度にこれら予算を、結果の論文投稿、学会発表による公表、報告業務(報告書作成を含む)を実施するために使用する予定である。翌年度は一つ目の研究のインタビュー調査を行い、論文としてまとめるとともに、学会に手発表していく。その際に旅費を使用していく。その他は当初の研究計画に基づいて、実施する。
近代から現代における中国語語彙の変遷と社会的変化の関連性-北京語を基軸として-

「社会的背景と語彙変化の関連性の考察」を目的とし、北京語を基軸に近代から現代への中国語の語彙の変遷を辿り、変化と要因を以下の四方向から研究した。一、現代北京語:北京語は口語に使用される上、普通話の普及に伴い衰退の方向にある。その一方で、大都市特有の社会性や文化を基盤にした新語彙も発生している。そこで、現地調査と文献資料の両面から、北京語語彙変遷研究のための基盤を整備した。二、近代北京語:北方白話語彙における北京語の位置づけと、約百年間の変遷の経緯を明確にすることを目指した。近代以降に着目するのは、現代語の源流は宋代以降の白話文に求められる為である。『児女英雄傅』を中心として、同義・同機能上の語彙の変化データを時間軸上に集積し、全体的な語彙・文法の歴史的変遷傾向を考察した。更に、中国国家図書館や北京大学図書館、上海図書館で『児女英雄伝』の版本を調査し、校勘を行った。三、方言との対照:民族・官吏などの移動による言語の歴史的流動性も見られた。北京語語彙"价"が、他方言にも現存する等、地理・歴史的背景の考慮が不可欠であった。現代では、物質や労働力の移動に起因する新たな方言の流入もみられた。更に、西南官話地域での方言調査も行った。四、社会、時代背景:成果を踏まえ、近代から現代に至る「中国語の文法形式や語彙、文法の変化」と「社会体制、歴史的背景」との関係を、北京語を基軸として考察した。更に、清未の北京語官話テキスト『語言自邇葉』についても、その前段階の『問答篇』、藍本『三合語録』、『清文指要』、『初学指南』等の満濃合壁資料との対照研究を行った。その結果、具体的な語句を通して、漢語北方方言、白話、官話、満州語、旗人語等の要素が複雑に入り組んで北京語が形成されていることが明らかになった。また、『児女英雄伝』の版本の中でも、貴重言である抄本を研究資料として活用できるようデータベース化を行った。近現代の中国語は、漢語の規範化による普通話の普及や、社会体制の変革、方言の流動、文化的変貌等により、非常に複雑で変化の激しい環境におかれている。そこで、本研究では「社会的背景と語彙変化の関連性の考察」を目的とし、北京語を基軸として近代から現代への中国語の語彙の変遷を辿り、変化とその要因との関係を調査研究する。具体的には、一.現代北京語、二.近代北京語、三.方言、四.社会と文化背景の四つの方向からアプローチを試みる。これら四つの観点から、語彙、文法用法のデータを収集し、同一語義や機能が、時代によって、どのような語彙や用法に変化していくのかという、北京語の歴史的変遷の傾向を、時間、地理、社会体制、文化などの多角的な方面から考察し、具体的な検証を進める。今年度は、清末から現代における北京語を収集・調査し、北京語語彙変遷研究のための基盤を整理することを目標とした。現地調査と文献資料の両面から、語彙や語義の調査、整理を行い、現代までの約百年間の北京語の収集と変化の把握に努めた。実際には、(1)現代語の現状はインフォーマントによる現地調査を中心に記録する、

(2)文献としては老舎などの北京人による作品から北京語を選定する、という作業を通して、a.純粋な北京語の収集、b.収集語彙数の拡充による研究基礎資料の充実、c.北京語に見られる特殊な文法用法の調査整理等を行った。また、次年度以降、歴史、方言、社会体制という三次元的な発想から研究を多角的に深めるため、平成17年度は官話方言調査を予定していた。しかし、今年度、「西南官話に関する各年齢層における変化の調査」を目的とした日中合同方言調査が組織されたことを受け、個人規模で行うよりもより系統的なデータを収集することが出来る点や、個人では実施しにくい地域での調査が可能となる利点を考慮し、予定を繰り上げて方言調査を行った。更に、清代北京語資料として頻繁に使用する『児女英雄傳』の定本を選定するため、上海図書館において版本調査も行い資料としてまとめた。また、これらを基にしたコーパスの作成にも着手した。これは、漢語史研究における正確な北京語資料を作成するための作業であり、その成果は、第二段階の近代北京語研究、北方方言の研究に繋がるものである。本研究では「社会的背景と語彙変化の関連性の考察」を目的とし、北京語を基軸として近代から現代への中国語の語彙の変遷を辿り、変化とその要因との関係を調査研究する。具体的には、一.現代北京語、二.近代北京語、三.方言、四.社会と文化背景の四つの方向からアプローチを試みる。これら四つの観点から、語彙、文法用法のデータを収集し、同一語義や機能が、時代によって、どのような語彙や用法に変化していくのかという、北京語の歴史的変遷の傾向を、時間、地理、社会体制、文化などの多角的な方面から考察し、具体的な検証を進める。そこで、今年度は、北方方言で書かれた白話資料との比較対照を通して、北方白話語彙の中の北京語の位置づけを探索しつつ、一方で、時間的範囲を拡大し、変遷の経緯及び時代毎の現代北京語との距離を明確にすることを目指した。時代を近代以降に着目するのは、現代語の源流は宋代以降の白話文に求められる為である。時代を遡るため、近代北京語の最重要テキストである『児女英雄傳』等の資料を中心に、現代北京語との繋がりを調査した。実際には、(1)現代語との対比を考慮しながら、近代の北京語の収集・整理を行う。清代の北京語においては、『児女英雄傳』を基軸の資料とする。(2)普遍性を持つ語義や機能を基準に選定した語彙・文法事項を、同一語義・同一文法機能という観点から時代毎に単語レベルで取り出し、各々の意味・用法を明確に整理する。(3)それらを時代毎に相対的に比較する事で、同一語義・同一文法機能上の語彙・意味・用法の時間的変化を明らかにする。などの作業を行った。8月には、中国国家図書館において、『児女英雄傳』の現在確認できる最も古い旧抄本について、撮影及び調査を行った。この調査結果は、現在、データベース化に向けて入力作業中である。3月には、北京大学大学院中国語言文学部蒋紹愚教授に研究計画のレヴューを受けた。この一連の作業によって、(1)全体的な語彙・文法の歴史的変遷傾向の考察、(2)近代北京語の基礎資料の収集とデータベース化という目標を達成した。平成17年度は、本研究の第三段階であり、計画書に従い方言の中の北京語について研究を進めた。概況:中国語は方言間の格差が大きく、更に民族・官吏の移動等、歴史的流動性も見られる。現在北京語とされる語彙が、他方言にも現存する等、地理・歴史的背景の考慮が不可欠である。又、物質や労働力の移動に起因すると考えられる方言の流入もみられる。そこで、調査対象の地域的な範囲を拡大し、北京語以外の資料を調査した。
f電子系のバンド計算における自己相互作用補正の効果の研究

f電子の自己相互作用補正の効果を定量的に評価するには、最初に他の近似などによる不定要素を取り除く必要がある。本研究期間に計算を行ったLaAgやLaPb3系はf電子が占有されていないために本来f電子の自己相互作用補正の効果は見られないが、これらの結果をみると、原子核近傍のポテンシャルの形状の非球対称成分を考慮することで(FLAPW法を用いる事で)かなり大きな計算結果の改善がみられた。MT近似(球対称近似)をした場合は、MT球半径の取り方に計算結果が依存することは以前から指摘されており、MT球半径の大きさの取り方に原理的には依存しないFLAPW法で計算した場合の方が実験結果との一致はよい。この結果を受けて、Pr金属などの一重項基底状態を取る物質について、FLAPW法による通常のバンド計算を実行した。引き続き、自己相互作用の効果を調べるために、MT球内のf電子の状態をスピン軌道相互作用を考慮した結晶場の固有状態で指定するプログラムを作成に取り掛かったが、残念ながら汎用的なものは完成には至っていない。これと並行して、MT球内の波動関数として、直接非球対称ポテンシャルの解をグリーン関数の方法を用いて解く方法についてもプログラムの作成を行った。これについては、スピン軌道相互作用を含まない場合についてはほぼ完成したが、スピン軌道相互作用を考慮する場合に拡張しなければf電子系には使えない。しかし、このグリーン関数による解法は、基底関数が結晶場の固有状態になっており、自己相互作用補正の効果を調べるのに都合が良く、遷移金属等では結晶場の大きさをMT球の内外からの寄与について詳細に調べた。
時空間符号化無線通信方式に関する研究

平成19年度は、高速及び高品質化が望まれるディジタル無線移動体通信方式のビット誤り率の低減と通信路容量の増大を目的としたMIMO(Multiple-Input Multiple-Output)通信路における時空間符化方式に関して、(1)周波数選択性MIMO通信路に於けるブロック処理型時間領域等化器方式、(2)MIMO SC-FDE伝送に於けるISIキャンセラー及びMLDを用いた繰り返し信号分離検出方式に関して研究を行った。以下に研究項目(1)及び(2)の内容を述べる。平成19年度の研究成果は次ページ11.研究発表に示す様に、ジャーナル論文2編、国際会議論文2編、口頭発表5件、特許申請1件である。平成17年度は、(1)「LDPC符号化MIMO-OFDM通信方式に関する研究」、(2)「MIMO固有モード伝送を用いた適応変調LDPC符号化ハイブリッドARQの研究」を行った。(1)の研究に関し、近年、移動体通信の高速化と大容量化の伝送が求められ、送受信共に複数本のアンテナを用いるMIMO技術と、高伝送容量のOFDM変調により構成されるMIMO-OFDM技術が注目されている。MIMO通信技術では、受信側は各送信アンテナからの信号が互いに干渉するため、受信信号分離検出を行う必要がある。これに対し、今まで各種の処理方法が提案された。代表としては、時空間ブロック符号化STBCやBLAST方式などである。一方、LDPC符号とsum-productアルゴリズムを用いた復号法は、AWGN通信路におけるシャノン限界に迫る復号特性を有し、また様々な符号化率に対応できる。本研究では、この2つの方式より構成されるLDPC符号化MIMO-OFDM通信方式において、受信機の信号分離検出アルゴリズムとして、並列干渉除去法(PIC)、最尤判定法(MLD)、及び球内復号法(SD)の性能比較検討を行った。特に球内復号法の効率的な実現の為の研究を行った。(2)の研究に関し、MIMOシステムではSISOシステムに比べ、送信アンテナ数をM、受信アンテナ数をNとしたとき、通信路容量がアンテナ数のmin(M、N)倍に増加する。また、通信路の誤り制御方式として高信頼度、高スループットが得られるHybrid ARQ方式が数多く提案されている。本研究では、準静的レイリーフェージングMIMO通信路において固有モード伝送方式を用い、伝送容量の最大化を行うため、各固有モード伝送路の利得に応じて送信電力の最適配分(注水定理に基づく)を行った。またLLR軟値パケット合成及びLDPC符号を適用し、Hybrid ARQのスループット特性を改善した。さらに伝送速度の増大を図るため、64QAM、16QAM及びQPSK変調を用いた適応変調を併用した。さらに64チャンネルのOFDM化を施し、指数減衰12パスレイリーフェージング通信路に於ける伝送特性を調べた。平成18年度は、高速及び高品質化が望まれるディジタル無線移動体通信方式のビット誤り率の低減と通信路容量の増大を目的としたMIMO通信路における時空間符号化方式に関して、(1)LDPC符号化MIMO-OFDMにおける信号分離検出方式、(2)MIMO-OFDM固有モード伝送を用いた適応変調Hybrid ARQ方式、(3)MIMO周波数選択性通信路における時間領域多重伝送等化器に関して研究を行った。特に、(3)のMIMO周波数選択性通信路における時間領域多重伝送等化器に関しては、周波数選択性MIMO通信路に対する時間領域の送信側プリコーディング方式に関し検討した。時間領域に分散した送信電力を受信側で全て利用する完全直交化通信路を実現し、周波数領域等化のOFDM伝送を用いない時間領域伝送方式を提案した。併せて送信側で通信路情報を必要としないMIMO-SC/MMSE時間領域等化器に関しても検討を加えた。上記の(1)(3)の研究項目に対する研究成果を、次ページの平成18年度研究発表に示す。研究発表1)9)では、「時空間符号化無線通信方式に関する研究」に関し、上記(1)(3)の項目からなる複数テーマに多角的な面から取り組んでいる。しかし平成18年度は特に以下に述べる研究内容につき多くを割いて取り組んだ。近年、携帯電話や無線LANなどの移動体無線通信分野では、益々の高速化・大容量化の需要が高まっているが、今後は劣悪な通信路環境においても高品質な通信の確立が必要である。特に音楽や動画等のマルチメディア通信とは異なり、安全走行の為のITS(Intelligent Transport System)やロボット制御における制御信号の無線伝送などに於いては、リアルタイム性と誤動作防止の為の超高信頼性が求められる。これに対してはMIMo技術の使用が最適である。また強力な誤り訂正能力を持つLDPC符号も使用できる。さらに高移動体速度でも信頼度の高い通信を可能とするためには、高性能な等化能力を持つ時間領域の等化器が必要である。平成18年度は特に、これらMIMO技術、LDPC符号化技術及び高性能時間領域等化器技術を組み合わせた、高速度移動体通信用の超高信頼度な無線データ伝送方式を(1)(3)の方式を通して提案した。これらの中でも特に(3)MIMO周波数選択性通信路における時間領域多重伝送等化器の開発に重点を置いた。すなわち周波数選択性のマルチパスMIMO通信路に於いて互いに独立な通信路を複数本得る周波数領域のOFDM伝送を用いない時間領域のMIMO固有モード伝送方式を提案した。また伝送容量の最大化を行う為に、得られた各固有モード伝送路の利得に応じて送信電力量の最適配分を行った。さらにLDPC符号を時間領域MIMO

固有モード伝送方式に適用し、さらなる高信頼度化を図った。計算機シミュレーションを用い提案方式のビット誤り率特性を評価し、比較対称である別の提案方式であるMIMO-SC/MMSE(Soft Canceller with MMSE filter)方式と比較して、その特徴及び利点を確かめた。平成19年度は、高速及び高品質化が望まれるディジタル無線移動体通信方式のビット誤り率の低減と通信路容量の増大を目的としたMIMO(Multiple-Input Multiple-Output)通信路における時空間符化方式に関して、(1)周波数選択性MIMO通信路に於けるブロック処理型時間領域等化器方式、(2)MIMO SC-FDE伝送に於けるISIキャンセラー及びMLDを用いた繰り返し信号分離検出方式に関して研究を行った。以下に研究項目(1)及び(2)の内容を述べる。平成19年度の研究成果は次ページ11.研究発表に示す様に、ジャーナル論文2編、国際会議論文2編、口頭発表5件、特許申請1件である。
腎障害発症過程におけるアポトーシスとシトクロムP450が生成する活性酵素の関与

糖尿病や動脈硬化症などにおける腎障害や血管障害の発生には活性酵素やフリーラジカルが関与していることが明らかにされている。しかし、このメカニズムについては、未だ不明な点も多い。これらの活性種は、蛋白質、膜脂質、DNAなどに結合したり、様々な遺伝子を誘導したり、さらにはアポトーシスを誘導することが知られている。シトクロムP450(P450)は-原子酸素添加酵素で、NADPH-P450還元酵素を介して、NADPHから電子を受け取り、基質を酸化する酵素である。P450は誘導性の酵素で、薬物投与や病態時においてその量が大きく変動する。そしてまた、この酵素は活性酵素を生成することも明らかにされており、酵素誘導によって、多くの活性酸素を発生することが報告されている。今回はこのP450が関与していると考えられる細胞障害発生過程のメカニズムについて検討した。今回の検討で、ラットにフェノバルビタール(PB)を投与すると、肝臓においてP450の誘導に伴って、活性酸素の生成量が増加し、癌遺伝子であるc-mycが誘導され、活性酸素の生成が様々な遺伝子も誘導していることが示された。さらにまた、DNAの酸化マーカーである8-OHdGの増加やアポトーシスによるゲノムの断片化が見られた。さらに、これらの変化はP450の阻害剤であるケトコナゾールによって抑制された。また虚血モデルとして肝癌細胞(Hep 3B)及びラット血管平滑筋の初代培養細胞を用いて、酸素濃度の変化による遺伝子の誘導を検討した。酸素濃度を20%から1%に低下させると、その過程で活性酸素が発生することを見いだした。さらに、これまで報告されているように、虚血性の細胞障害で誘導されてくるヘムオキシゲナーゼなどの酵素の誘導も確認された。一方、この誘導はNADPHの競合阻害剤であるDPICによって阻害された。これらの結果からP450から生成する活性酸素が遺伝子発現に寄与している可能性が明らかにされた。腎障害や血管障害の発生に、活性酸素やフリーラジカルが関与していることが明らかにされている。さらに、これらの活性物質は主として酸化酵素によって生成される。従って、細胞障害が起こっている組織では、酸化酵素が何らかの原因で活性化されたり誘導されたりしている可能性がある。本研究では酸化酵素の一つであるシトクロムP450(P450)が生成する活性酸素が細胞にどのような影響を与えるかを検討した。まず、モデルとして最も多くの種類のP450が存在することが明らかになっているラット肝臓で検討した。肝臓から精製した10種類のP450を用いて電子スピン共鳴(ESR)で、活性酸索を最も多く生成する分子種がCYP1A2,2B1,3A2であることを明らかにした。これらのうち、肝臓ではCYP1A2およびCYP2B1の含量は極めて少ないが、CYP3A2は多いこと。そして、ラットにフェノバルビタール(PB)を投与すると、CYP2B1は数百倍、CYP3A2は数倍誘導されることが明らかにされている。ラットにPBを投与すると、CYP2B1,3A2の増加にともなって、酸化ストレスのマーカーである8-OHdGの増加が見られた。組織染色によって、CYP2Blの誘導部位と8-OHdGの生成部位によい相関が見られた。また、何種類かのオンコジーンの変化を検討した結果、c-mycの顕著な誘導が見られた。

このことは、PB投与によって肝細胞のアポトーシスが起こっている可能性を示唆している。さらに、8-OHdGの増加、c-mycの誘導は、P450の阻害剤であるケトコナゾールを投与すると、完全にコントロールレベルに低下した。これらの結果は、P450が生成した活性酸素が、遺伝子DNAの酸化やアポトーシスを引き起こす可能性があることを示している。一方、血管障害についてラットの胸部大動脈について検討したところ、CYP2B1およびP450への電子伝達酵素であるNADPH-P450還元酵素の存在が明らかになり、血管障害とこれらの酵素系との関連を検討中である。腎障害や血管障害の発生には活性酸素やフリーラジカルが関与していることが明らかにされている。これらの活性種は、蛋白質、膜脂質、DNAなどに結合したり、様々な遺伝子を誘導したりすることが知られている。スーパーオキシドなどの活性酸素は、酸化酵素が働くとき、その副産物として生成するが、一方では、情報伝達にも重要な役割をしていると考えられている。シトクロムP450(P450)は一原子酸素添加酵素で、NADPH-P450還元酵素を介して、NADPHから電子を受け取り、基質を酸化する酵素である。P450は誘導性の酵素で、薬物投与や病態時においてその量が大きく変動する。今回の検討で、ラットにフェノバルビタール(PB)を投与すると、肝臓においてP450の誘導に伴って、活性酸素の生成量が増加し、癌遺伝子であるc-mycが誘導され、活性酸素の生成が様々な遺伝子も誘導していることが示された。このことから、細胞障害発症には、活性酸素の直接的な作用以外に、遺伝子の誘導による影響が深く関わっていることが推測されたので、モデルとして肝癌細胞(Hep 3B)及びラット血管平滑筋の初代培養細胞を用いて、酸素濃度の変化による遺伝子の誘導を検討した。酸素濃度を20%から1%に低下させると、その過程で活性酸素が発生することを見いだした。さらに、これまで報告されているように、虚血性の細胞障害で誘導されてくるヘムオキシゲナーゼなどの酵素の誘導も確認された。一方、この誘導はNADPHの競合阻害剤であるDPICによって阻害された。さらに、これらの細胞において、Western blotting及びRT-PCRによってNADPH-P450還元酵素の存在が確認されたが、NADPH-oxidaseは検出されず、P450系の生成する活性酸素が遺伝子発現に寄与している可能性が明らかにされた。
強相関半導体のデバイス物理

本研究の目標はモット絶縁体の半導体物理とも言うべき分野を切り拓くことにある。その柱の一つは、ドーピングの物理であった。微小ドープモット半導体の典型例としてCa_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2に着目し,1年目にナノスケールの電子の自己組織化の兆候を見出し、さらにその詳細を追求した。その結果が最終年度におけるチェッカーボード型の電荷秩序(電子固体)パターンの発見として結実した。この電荷秩序の存在は、ドープされたモット絶縁体としての高温超伝導体の諸問題、例えば大きな擬ギャップの起源、に直接答えるものである。これと並行する形で、強磁性寸前の強相関金属においてドーパントの周囲でのナノスケール電子状態変化が観測され、局所的軌道状態などの物理に迫ることができた。これらの結果はモット絶縁体の不純物物理を構築するための大きなブレークスルーであると自負している。さらに大きく発展させたい。もう一方の柱はエキゾチック半導体を用いたデバイス、特に電界効果型トランジスタ(FET)、を実際に作製することであった。研究スタート一年後に、米国でのデータ捏造事件の発生によって、内外の研究の現状の認識が大きく後退した。酸化物を用いたデバイスを構築が酸化物(強相関)エレクトロニクスの基盤技術として強く要請されることとなった。ペロブスカイト型SrTiO_3において、スレショルド電圧の存在、ドレイン電流の飽和、キャパシタンスの変化などを伴う明確なFET特性を示すデバイスを構築することに世界で初めて成功した。さらにKTaO_3ペロブスカイトへと展開し、アモルファスシリコンFETに迫る高い移動度を有するデバイスの構築に成功した。これらのデバイスを用いて2Kの低温において界面に金属状態を形成することに成功した。さらに低温で超伝導の発現に期待すると同時に、エキゾチックペロブスカイトへ展開するだけの技術が完成された。半導体としてのモット絶縁体の基礎学理を調べる舞台として、走査型トンネル電子顕微鏡や角度分解)電子分光(ARPES)など表面敏感な分光の応用、将来の接合への展開などを考慮して、清浄表面が得られる数少ないモット絶縁体であるCa_2CuO_2Cl_2を開発し、これを舞台として研究を行った。CaサイトにNaZP型不純物として導入した。角度分解光電子分光から、モット絶縁体であっても、あたかも従来型の半導体であるかのように、バンド全体がシフトし、その結果金属であっても、磁性絶縁体に由来する特徴、ブルリアンゾーンの折り返し、フェルミ面の一部消失などが現れることが判明した。一方、走査型トンネル電子顕微鏡による原子レベルの像観察から、導入されたキャリアの空間分布を捉えることに成功し、電子間相関によるキャリアの自己組織化を見出した。この現象は、強相関半導体固有の現象として捉えることができ、まさにその本質を抽出したといえるかもしれない。前者の結果はすでに報文として投稿した。電界効果トランジスタを用いた物性の探索について、その基礎となる研究を行った。高耐圧アルミナ絶縁膜作製の条件を探り、10MV/cmの耐圧を実現するレベルに達した。この耐圧は現在の世界記録と比べると約1/5であるが、10^<21>cm^<-3>程度のキャリア数で発言する物性を探るには十分である。これまで、この絶縁膜を用いて、有機物(ペンタセン、分子性液晶)でトランジスタの動作特性を確認した。その他、誘電性を示す磁性体における磁性-誘電性結合を系統的に調べている。その成果として、誘電率の磁場制御を実現したことは特筆に価する。

微小ドープモット半導体の典型例としてCa_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2に着目し、その基礎学理の研究をさらに展開させた。その目的は従来型の半導体とは本質的に異なるモット半導体のドーピング応答をミクロなレベルで理解することにある。ドービング効果のSTM/STSの直接観察によって、ナノスケールの電子の自己組織化(縞状の金属ドメインと絶縁体ドメイン)が観測された。この観測結果を微小ドープモット絶縁体に存在するとされる電子相分離の一種であると主張し、その証拠が得られつつある。(一部出版、一部投稿中)エキゾチック半導体を用いた電界効果型トランジスタ(FET)構造の研究については、この一年の間に米国でのデータ捏造事件の発生によって、内外の研究の現状の認識が大きく変わった。強相関半導体を用いた酸化物エレクトロニクスを切り拓いていくために、FET技術が必須であることに変わりはなく、その重要性に疑いの余地はない。むしろ目標へ遠くなった現状を受け入れた上で、着実にかつ強力に研究を推進していく必要がある。このような視点のもと。ごく基本的な物質を用いたFET構成を通じて、プロセス技術の地道な蓄積をはかった。その結果、ペロブスカイト型SrTiO_3において、スレショルド電圧の存在、ドレイン電流の飽和、キャパシタンスの変化などを伴う明確なFET特性を示すデバイスを構築することに世界で初めて成功した。(論文投稿中)複合ペロブスカイト酸化物において疑いの余地のないFET動作を観測するするのは初めてである。また同物質は各種デバイスの基盤として広く用いられることから、酸化物の「シリコン」とも呼ばれる立場にあり、その意義は大きい。本研究の目標はモット絶縁体の半導体物理とも言うべき分野を切り開くことにある。その柱の一つは、ドーピングの物理にある。微小ドープモット半導体の典型例としてCa_<2-x>、Na_xCuO_2Cl_2に着目し、昨年までにナノスケールの電子の自己組織化を見出したが、さらに高分解能の測定へと展開したところ、チェッカーボード型の電荷秩序パターンを見出した。この電荷秩序の存在は、ドープされたモット絶縁体としての高温超伝導体の諸問題、例えば大きな擬ギャップの起源、に直接答えを与える大きなブレークスルーであると自負している。これに加えて、強磁性寸前の強相関金属においてドーパントの周囲でのナノスケール電子状態変化が観測され、局所的軌道状態などの物理に迫る手がかりが得られつつある。さらに大きく発展させたい。エキゾチック半導体を用いた電界効果型トランジスタ(FET)構造の研究については、昨年度、ペロブスカイト型SrTiO_3において、スレショルド電圧の存在、ドレイン電流の飽和、キャパシタンスの変化などを伴う明確なFET特性を不すデバイスを構築することに世界で初めて成功した。今年度はさらにKTaO_3ペロブスカイトへと展開し、アモルファスシリコンFETに迫る高い移動度を有するデバイスの構築に成功した。これらのデバイスを用いて2Kの低温において界面に金属状態を形成することに成功した。
尿路結石症患者における潜在性代謝異常の新しい診断法の確立とその臨床応用

【目的】通常の血液・尿生化学検査では異常が認められない症例に対してプリン体を経口負荷し、潜在的プリン体の代謝と尿路結石の発生との関係について検討した。【対象および方法】対象は、結石の既往を有しない症例18例(以下非結石群)、カルシウム含有結石症例101例(以下Ca結石群)、尿酸結石症例12例(以下尿酸結石群)である。性別は全例男性、年齢は、非結石群47±13歳、Ca結石群49±13歳、尿酸結石群57±8歳であった。経口プリン体負荷試験は、プリン体としてアデニンとグアニンとをそれぞれ1gずつ経口摂取させ、尿中尿酸排泄量の変動すなわち負荷前の尿中尿酸排泄量(Uua)、負荷後024時間と負荷前の尿中尿酸排泄量との差(ΔUua0-24)および負荷後2448時間の尿中尿酸排泄量と負荷前の尿中尿酸排泄量との差(ΔUua24-48)を測定した。非結石群におけるΔUua0-24+ΔUua24-48のmean+2SD以上を排泄過剰型、mean-2SD以下を排泄低下型とした。またmean-2SDからmean+2SDの範囲内でΔUua0-24>ΔUua24-48を排泄早期型、ΔUua0-24<ΔUua24-48を排泄遅延型とした。【結果】非結石群では排泄過剰型、排泄低下型は1例もなく、排泄早期型が16例、排泄遅延型が2例であった。Ca結石群では排泄過剰型が5例、排泄低下型は38例、排泄早期型が31例、排泄遅延型が27例であった。尿酸結石群では排泄過剰型、排泄早期型は1例もなく、排泄低下型が5例、排泄遅延型が7例であった。【考察】非結石群と尿酸結石群の結果より、排泄早期型が正常型で、排泄過剰型、排泄低下型、排泄遅延型が異常型と考えられた。このことよりCa結石群では101例中70例(70%)に潜在性プリン体代謝異常が認められ、プリン体代謝異常が結石発生に関与している可能性が示唆された。
血漿Cell free DNA同定による卵巣癌新規リキッドバイオプシー法の確立

卵巣がんはその発見の難しさゆえに予後不良である。手術療法、薬物療法には限界があり、予後の抜本的な改善のためには早期発見しかない。がん患者の血漿中には,がん由来のcell-free DNA (cfDNA)が存在することは,以前より知られている。近年のデジタルPCRや次世代シーケンサーなどの革新的な進歩によりこれまで不可能と考えられていたcfDNAのゲノム異常を検出することが可能になった。本研究では、デジタルPCR法という最先端の技術を婦人科悪性腫瘍の診断に導入するための基礎研究を行う。特に卵巣がんの分子生物学的特性に焦点を当て発生原因に個別化した診断方法の確立を目指す。