hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力発揮調整能は脊髄α運動ニューロンの興奮性変化と連動する

以上のことから、運動習慣が無い者は20秒間の各目標筋力に対する調整能力は劣ること、さらに調整能力は劣る一方で、脊髄α運動ニューロンの興奮性は各目標筋力に対して運動習慣が有る者より高いことが観察された。平成29年度は、若年者を対象とした運動習慣の有無が力発揮調節能と誘発筋電図F波に及ぼす影響について検討を行った。測定項目は、誘発筋電図F波および力発揮調整能とした。F波の刺激部位は正中神経(手根部)、被験筋は短母指外転筋(非掌握運動側)とした。運動課題は、20秒間の掌握運動(利き手側)とし、コントロール(安静)・低(20%)・中(40%)・高(60%)・最大(100%) MVCの5条件をランダムに測定を行った。各目標筋力に調整する能力は、20%・40%・60%強度ともに運動習慣有群が無群と比べて優れていた。各目標筋力発揮調整時のF波出現頻度は、コントロール条件は、運動習慣有無ともに同様であった。コントロール条件以外の各条件ともに運動習慣無群が有群と比して多かった。運動習慣有群は、20%強度条件より40%強度が増大したものの、60%強度および100%強度は40%強度と同程度であった。運動習慣無群は目標筋力の増大に応じて、F波出現頻度が増大した。以上のことから、若年者で運動習慣が無い者は、20秒間の各目標筋力に対する調整能力は、運動習慣有群より劣ることがわかった。しかしながら、調整能力は劣る一方で、脊髄α運動ニューロンの興奮性は各目標筋力に対して運動習慣が有る者より高いことが観察された。現在、振幅F/M比は各神経筋単位の興奮度の状態を、潜時は運動単位の大きさを反映することから、誘発筋電図F波の解析項目を増やし、データを詳細に検討している。当初の計画では、若年者を対象とし、実験2:力増減時の誘発筋電図F波の変化(漸増・漸減負荷実験)に進んでいる段階であるが、実験2を遂行できていない。実験環境整備や実験条件の検討に時間を要したのが原因である。実験対象者には実験協力依頼は済んでおり、適時実験を遂行していく。力発揮調節能と脊髄の興奮性との関わりを検討するため、運動(トレーニング)習慣の有無の若年者および高齢者に対して、3つの実験(力維持時のF波の変化(基礎)、力増減時のF波の変化(漸増・漸減負荷)、力調整時のF波の変化(力増大・力減少負荷))を実施している。実験1:各目標筋力(20秒間維持)に対する調整力は、若年者および高齢者ともに、運動習慣有群が無群と比べて優れていた。また、運動習慣の有無で比較すると、加齢の影響は観察されない。脊髄の興奮性の指標として用いた誘発筋電図F波の出現頻度は、目標筋力(20、40、60%強度)の増大に応じて、全ての群ともにF波出現頻度は増大した。また、運動習慣の有無では、若年者および高齢者ともに、運動習慣無群が有群と比してF波の出現頻度は多かった。力発揮終了後20秒間のF波の出現頻度は、若年者は安静レベルに戻る一方、高齢者は安静レベルに戻らない。運動習慣の有無の影響はないことから、加齢による影響と示唆される。実験2:運動課題は目標とする%MVCまで20秒間で達する様に徐々に力を入れ、目標筋力達成後20秒間で力を抜く掌握運動を行わせた。目標とする%MVCの三角波に対する相対誤差は、低強度(20%)において漸増・漸減時ともに全ての群とも調整力が低かった。高齢かつ運動習慣が無い群は、特に漸減時において調整力が低い傾向であった。若年者のF波出現頻度は、目標筋力(20、40、60%強度)の増大に応じて、運動習慣の有無ともに増大した。また、運動習慣無群が有群と比してF波の出現頻度は多かった。高齢者のデータは解析中である。実験3:低(20%)強度掌握時から、中(40%)・高(60%)強度、高強度掌握時から、中・低強度に調整する4条件を行わせた。全ての群とも高強度から低強度に調整時の調整力が低かった。F波出現頻度は解析中である。
わが国における管理会計理論の発展過程による「原価計算基準」への影響に関する研究

本研究は、日本における管理会計理論の浸透・発展を跡付けるため、日本の管理会計理論の形成に関わってきた文献・資料を、発表年代順に配列するとともに、これらの文献に大きな影響を与えたアメリカ管理会計論、ドイツ原価計算論の文献を発表年代順に配列し、日本の研究業績とアメリカおよびドイツの研究業績とを比郭した年表を作成することを目標としていた。本年度は、昨年度に収集した文献資料のほかに、追加的に文献資料を収集した。特に、古い時期の文献については、広島修道大学および神戸大学などに赴き、文献の検索・所在確認、資料収集を直接行った。すなわち、蔵書目録での検索のみではなく、現物の文献資料を閲覧し、必要な部分を複写した。しかしながら、その一方で、神戸大学において文献の検索を行ううちに、これまでに検索した文献データのほかにも、重要な文献・資料が存在していることが判明した。そのため、今後も文献資料の検索・収集・検討を継続する必要がある。この作業と平行して、収集した関係資料のリストを作成するべく、文献資料の書誌データを整理し、データベースとして利用できるように処理しつつある。ただし、前段で述べたように、追加的な重要資料の存在が備認されたので、文献・資料の検索・収集・検討についての追加的な今後の作業の進行を見ながら、最終的なデータベースを作成することになる。なお、これらの作業を行うにあたり、研究補助者に作業の支援を依頼した。このようにして整理した文献資料に基づき、わが国の管理会計理論の形成過程を検討する予定である。わが国の管理会計理論と、当時のアメリカ管理会計論やドイツ原価計算論の議論とを比較検討することで、日本の管理会計理論がアメリカ管理会計論およびドイツ原価計算論を摂取した過程を跡づけることが本研究の最終目的であり、ここで得られた知見は、最終的には、学術論文として発表する予定である。本年度は、日本における管理会計理論の浸透・発展を跡付けるため、日本の管理会計理論の形成に関わってきた文献・資料を、発表年代順に配列するとともに、これらの文献に大きな影響を与えたアメリカ管理会計論、ドイツ原価計算論の文献を発表年代順に配列し、日本の研究業績とアメリカおよびドイツの研究業績とを比較した年表を作成することを目標とした。第1段階として、これまでに刊行された日本の管理会計理論に関する文献の存在を確認した。この段階では、これまでに公刊された文献目録、各図書館の蔵書目録、この分野に関する研究業績の引用・参考文献目録などを基礎として、日本の管理会計理論に関連する文献についての目録を作成した。第2段階として、国内外にある様々な文献・資料の検索・収集を予定していた。この段階では、戦前からわが国の管理会計理論の形成に貢献してきた研究機関に所蔵されている文献・資料を収集した。さらに、これらの文献・資料に大きな影響を与えたアメリカ管理会計論およびドイツ原価計算論の発展に関する文献も収集した。ただし、当初の計画よりも収集する対象となる文献・資料の量が多いことが判明したため、主に戦前の文献・資料を収集の対象とした。また、今年度に収集できなかった文献・資料については、引き続き次年度に収集する予定である。第3段階として、検索・収集した文献・資料をデータベース化し、分類・整理することを予定していた。また、第4段階として分類・整理した文献・資料を年代順に配列し、年表を作成する予定であった。ただし、データ入力に予定以上の時間が必要であったため、第3段階の作業が完遂していない。そのため、次年度も引き続き第3段階および第4段階の作業を行う予定である。
行動問題を示す自閉症児の保護者への療育の主体性を促す支援プログラムの開発

行動問題を示す自閉症児の保護者支援を「療育支援」と「保護者自身への支援」の2つの観点から整理し、統合化した保護者支援プログラムを開発することを目的とした。本研究の結果、保護者の実態、自閉症児の行動問題の程度に応じた、主体的な療育を促す5つの支援アプローチが以下に示された。1学校での指導を充実させるための保護者連携、2保護者による行動問題の予防的介入、3保護者による行動問題への機能的アセスメントに基づく積極的介入、4保護者自身の課題に対するメンタルヘルス支援、53と4の統合型支援。さらに、各アプローチを小学校、特別支援学校において適用した結果、親子両方への効果を明らかにすることができた。行動問題を示す、自閉症児を持つ保護者に対する、「保護者自身への支援」を統合した、療育への主体性を促す支援プログラムを開発することを目的とし、平成27年度は行動問題を示す自閉症児の保護者が置かれている状況および実態について主に検討した。具体的には、(1)保護者へのニーズ、ストレス対処力、自閉症児の行動問題の実態に関する質問紙調査、(2)行動問題を示す自閉症児の保護者と連携した経験を持つ通常の学級担任を対象に、支援事例に関する面接調査を実施した。質問紙調査では、行動問題高群の知的障害を伴わない自閉症児の保護者は家族に関するニーズが有意に高いなどの結果が示されている。面接調査では、学校現場における、行動問題を示す自閉症児の支援の実際、および保護者との関係づくりや協働する際の配慮や工夫の具体を明らかにすることができた。加えて、大学の特別支援教育コーディネーターコースが提携している自治体の小学校において、養育ストレスの高い自閉症児の保護者を対象に臨床研究を実施した。育児ストレスや不安の実態を介入前にアセスメントし、最初は保護者の子どもへの適切なかかわりへの着目を促すことを目的に、子どもや自らの行動へのモニタリング支援を行った。その結果、育児ストレスや不安が減少し、保護者は子どもへの不適切なかかわりへの振り返りを行うことも可能となった。さらに、対象児は複数の場面で行動問題を示さずに活動に取り組むことが増加した。また、大学で教育相談を行っている保護者を対象とした臨床研究も継続的に実施した。2つの事例に関する研究成果を国際学会および国内の学会において発表した。本研究では、行動問題を示す自閉症児の保護者支援を「療育支援」と「保護者自身への支援」の2つの観点から整理し、統合化した包括的な支援プログラムを開発することを目的とし、学校現場でのプログラムの適用を考えている。そこで、1年目において、行動問題を示す自閉症児の保護者の抱える困難性やニーズ、および通常の学級担任が行動問題を示す自閉症児の保護者との連携・協働の具体を明らかにする必要がある。どちらの内容についても、計画通りに質問紙調査、面接調査を通して実施し、さらに保護者への臨床研究から支援内容の具体を検討することができた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると評価した。本研究は、行動問題を示す自閉症児を持つ保護者に対する、保護者自身への支援を統合した、療育への主体性を促す支援プログラムを開発することを目的としている。平成27年度は、質問紙調査をもとに、行動問題を示す自閉症児の保護者のニーズを明らかにした。ストレス対処力が低い保護者は全般的にニーズが高い傾向にあり、行動問題の理解を促し日々の状況のモニタリングを促す保護者のメンタルヘルスに配慮した支援が必要であることが示された。併せて、行動問題を多く示す知的障害のない自閉症児の保護者は、保護者自身や家族に関する支援に加えて、関係者に対するコミュニケーションに関する支援が重要であることが明らかになった。さらに、行動問題を示す自閉症児の保護者と連携し問題解決を図ってきた通常の学級担任を対象に、面接調査を実施した。平成28年度は特に、これまでの研究成果をもとに、保護者への包括的な支援プログラムの試案を作成した。行動問題への積極的介入、予防的介入、保護者へのメンタルヘルス支援、行動問題支援と保護者自身の支援を統合した支援に分類し、整理した。さらに、予防的介入プログラムを幼稚園と小学校、積極的介入を特別支援学校の現場で予備的に適用し、具体的に保護者支援を展開した。また、保護者支援を実施する前提として必要な、保護者のアセスメントをもとにした保護者面談スキルに関する教師研修を特別支援学校で実施した。これらの結果については今後整理し、分析していく予定である。初年度から今年度にかけて、養育ストレスの高い自閉症児の保護者を対象に事例研究を実施した。事例によっては、対象児の行動問題は減少するものの、保護者の育児ストレスや不安が減少しない場合もあった。これらの研究成果を国際学会および国内の学会において発表し、さらにシンポジウムを企画した。平成27年度に主に実施した調査研究の分析を行い、論文投稿を継続して行っている。行動問題を示す自閉症児の保護者へのニーズ調査を分析した結果、保護者が望む支援の具体の大枠を把握することができたと判断し、保護者の面接調査を行う必要はないと判断した。通常の学級担任に対する調査研究に関する分析は引き続き行う必要がある。平成28年度は、支援プログラムの精選、学校現場との調整などの支援プログラムを適用するための準備を実施する予定であった。計画通りに支援プログラムの開発、事例研究が進捗している。平成28年度の現場での事例研究を踏まえて、平成29年度に支援プログラムを適用していく小学校、特別支援学校との協力体制も確立している。

また、養育ストレスの高い自閉症児の保護者を対象にした事例研究については、論文が1本掲載された。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると評価した。本研究では、行動問題を示す自閉症児を持つ保護者に対する、保護者自身への支援を統合した、療育への主体性を促す支援プログラムを開発することを目的とした。最終年度では、これまでの調査研究や事例研究をもとに開発した、保護者支援プログラムを学校現場で適用し、支援の効果を検証した。特別支援学校において、自閉症児の行動問題への「積極的介入」を2事例に対して実施した。1事例目では、行動問題は減少し、保護者の自閉症児へのかかわりが変容した。保護者に対して記録によるモニタリングを促したり、学校で事前に指導した内容を家庭に導入したりするなど、これまで整理した支援内容や方法の効果が示された。2事例目では、特別支援学校における教育相談を定期的に実施し、個別指導を行う中で、自閉症児とのかかわり方について保護者にモデルを示しながら助言し、成果がみられてきた。さらに、ペアレント・トレーニングを実施し、保護者10名が標的行動や手続き等を決定し、家庭で自閉症児の指導を行った。すべての保護者がおおむね標的行動を達成することができた。SOC、GHQ、CBCLの結果と併せて、保護者の実態に応じた効果の差異を検討した結果、支援プログラムの各アプローチの妥当性が確認された。以上の成果に加え、これまでの事例研究の結果をもとに、行動問題への「積極的介入」「予防的介入」、行動問題支援と保護者自身の支援の「統合型支援」、保護者自身の課題に対する「メンタルヘルス支援」と併せて、学校での指導を充実させるための「保護者連携支援」を新たに加えた、保護者支援プログラムを最終的に整理した。「保護者連携支援」については、保護者との面談スキル研修を実施したに留まった。研究が可能である学校は皆無であった「メンタルヘルス支援」と併せて、事例を蓄積することに加え、保護者支援に関する教師への研修を実施することが必要だと考えられた。行動問題を示す自閉症児の保護者支援を「療育支援」と「保護者自身への支援」の2つの観点から整理し、統合化した保護者支援プログラムを開発することを目的とした。本研究の結果、保護者の実態、自閉症児の行動問題の程度に応じた、主体的な療育を促す5つの支援アプローチが以下に示された。1学校での指導を充実させるための保護者連携、2保護者による行動問題の予防的介入、3保護者による行動問題への機能的アセスメントに基づく積極的介入、4保護者自身の課題に対するメンタルヘルス支援、53と4の統合型支援。さらに、各アプローチを小学校、特別支援学校において適用した結果、親子両方への効果を明らかにすることができた。平成28年度は、1年目に実施した、行動問題を示す自閉症児の保護者へのニーズ調査、通常の学級担任への面接調査の結果について、さらにデータの分析を重ねていく。1年目には、ご協力いただける保護者に対して、ニーズ調査の質問紙での回答をもとに、望まれる支援の具体的内容等を面接調査する予定であったが、今後のデータ分析の結果に応じて必要であれば適宜実施する。
電場+磁場応答性新レオロジー流体の創製に関する研究

磁性ナノ粒子(マグネタイト)とシリカを均一に複合化することで、電場と磁場の両者に迅速に応答する単分散な複合粒子を合成した。複合粒子の合成過程では、磁性ナノ粒子をシリカ粒子表面に均一に担持した後に、粒子表面を別のシリカで薄く被覆した。このシリカ被覆により、複合粒子が水溶液でも均一に分散するようになった。さらに、複合粒子の集積状態を光学顕微鏡で容易に観察できるように、複合粒子をミクロンサイズまで大粒径化した。この複合粒子の懸濁液に電場を印加したところ、複合粒子は電場印加方向に対して平行な鎖状構造を形成した。磁場を印加した場合も、類似の鎖状構造を形成した。これらの外場下で形成される複合粒子の鎖は、いずれの外場印加に対してもその強度とともに伸長した。さらに、磁場と電場を互いに直交方向に印加した場合は、複合粒子がヘキサゴナル型に配列したシート状構造体を形成した。このような外場印加を雪だるま型の複合粒子に対しても行った。磁性ナノ粒子を含む雪だるま型粒子に磁場を印加したところ、磁性成分を含む雪だるまの頭部が印加磁場方向に対して並んだ構造を示した。一方、電場作用下での雪だるま複合粒子は、印加方向に対して粒子長軸を平行に向けた鎖状構造を形成した。さらに、磁場と電場の両者を同一方向に印加した場合は、雪だるま粒子の頭部を一方向に向けて配列した構造も観察することができた。これらの結果から、電場および磁場を複合的に利用することで、異方性粒子の配向性も制御できることを示した。
湖北省の無形文化財「漢川善書」における聖諭宣講の継承発展に関する総括的調査研究

2年間にわたって継続的に行ってきた漢川善書に関する調査をまとめ、漢川善書が地方の演芸として無形文化財に指定されるまでに成長した要件を分析するとともに、国内外の図書館において文献を収集して聖諭宣講の歴史的発展を明らかにした。この過程で歌唱による教化が現代に至るまで各地で行われてきたこと、台湾においても現在無形文化財として唸歌による民衆教育が行われていることも明らかにした。1.「漢川善書」の歴史と文体分析一漢川善書は清代の民衆教化政策の一環として行われた「聖諭宣講」が形骸化していく中で民衆への浸透を図るため、民衆文芸化したものである。その文体は歌唱部分「宣」と講説部分「講」とから成り、四川・湖北の方言である「西南官話」を用いている。この文体の由来を検証するため、国内外の図書館において聖諭宣講や民間文芸の資料を収集するうち、この文芸がもともと聖諭宣講における果報説話の講説と勧善歌の歌唱の結合に始まるものであることを解読した。また聖諭宣講の政策が宝巻、民謡などの分野にも影響を及ぼしていることを検証した。現在『聖諭宣講の演芸化に関する研究』(仮題)として原稿を執筆中である。2.「漢川善書」の上演記録一「漢川善書」の上演は経常的に演芸館で上演するとともに、毎年旧正月に農村で行われている。これは善書の上演がその地域の無病息災を保証するという意味からである。2002年以来継続して記録してきたが、本年度は正月に漢川市郊外の黄家村で取材した。これによって上演グループが徐忠徳氏ら5名に固定していることを確認した。郷村によって上演に特色があり、黄家村ではまた黄家の家系譜をもとに脚本を作り、村民に歴史を教えて一村の団結を唱っていた。3.包公伝説との関わりの分析一包公伝説は天人感応説を基本として神話的な色彩が強い、それゆえ勧善懲悪を主旨とする善書にも多数取材されて作品化されている。こうした包公伝説と善書の関係を明らかにしていくために、台湾国立中興大学が主催した「文学与神話国際学術研討会」(2008年3月)において「民間包公戯裡展開的神話世界」と題して発表した。1.『聖諭宣講の演芸化に関する研究』(仮題)を執筆するためにこれまでに執筆した聖諭宣講、漢川善書に関する調査研究論文を整理し、第一章「序説」(善書の由来、善書研究史、本書の要旨)、第二章「清代における各様の宣講」、第三章「湖北における善書の上演」、第四章「漢川善書の文体と思想」、第五章「結論」を執筆中である。2.「漢川善書」の上演を調査し、9月に市内の演芸館で上演された『碧玉簪』と春節に王爺廟で上演された『巴斗冤』を記録した。国家無形文化財に指定されたことによって、漢川善書は継続的に上演され、芸人が保護され、漢川文化館は野外での上演のために固定舞台を制作したことがわかった。3.山口大学国際学術フォーラム「東アジア伝統芸能の世界」(11月15日)において「漢川善書」を紹介し、日本と比較して、日本では聖諭宣講は演芸の形式まで発展することはなく、「六諭衍義大意」が寺子屋で教科書として使用され、現在に伝承されていることも紹介した。また台湾には「唸歌」という民衆教化を目的とする説唱文学が文化財に指定され、老芸人が伝承に努めていることを明らかにした。4.これと関連して日本には説唱文学は伝来せず、中国文学は日本語による訓読法によって解釈されたことを、包公伝説を通じて明らかにするため、マレーシア新紀元学院の中国古典文学国際学会で「日本古典文学中的包公案」(9月7日)と題して発表し、また武漢大学・湖北経済学院・武漢理工大学においても同演題で発表した。5.国内外の図書館において歌唱形式、講演形式の宣講関係資料を多数閲覧した。
色素－触媒連結系における電子移動の性質：人工光合成に向けて

水を酸素分子と水素分子へ分解する反応は、クリーンエネルギーとして注目されている水素分子を生成する。この反応は、過剰エネルギー・大きな過電圧を必要とするため、効果的な水分解触媒の開発が必要であるが、この際、太陽光エネルギーの利用は重要である。本研究の目的は、色素による光集光システムと水の酸化分解触媒であるルテニウム錯体を組み合わせることで、光エネルギーで駆動する新規色素ー触媒超分子システムを構築することである。具体的には、構築した色素ー触媒超分子システムを電極上で作成し、その光電気化学的触媒能を検討するとともに、本システムの励起状態エネルギー移動・電子移動・電荷分離状態を電気化学・光電気化学・時間分解分光の観点から明らかにすることである。今年度は、リン酸バッファー水溶液中において[Ru(terpy)(bipy)Cl]+錯体の光電気化学的反応を検討した。表面積を増やした透明電極の電極電位を正側にセットし、上記水溶液を光照射することで、大きな光電流(mAオーダー)を観測した。この際、ガスクロマトグラフィー・酸素メーターを用いて発生するガスを測定し、水素分子と酸素分子の生成を確認した。また、塩化物イオン配位子が水配位子へ交換する配位子置換反応が、光がない時に比べ、光照射化で効率良く進行することを見出した。これらの研究により、水素分子と酸素分子を光電気化学的に生成するための要素構築に関する知見を得る事が出来た。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、色素による光集光システムと水の酸化分解触媒であるルテニウム錯体を組み合わせることで、光エネルギーで駆動する新規色素-触媒超分子システムを構築することである。具体的には、構築した色素-触媒超分子システムを電極上で作成し、その光電気化学的触媒能を検討するとともに、本システムの励起状態エネルギー移動・電子移動・電荷分離状態を電気化学・光電気化学・時間分解分光の観点から明らかにする。今年度は、水酸化触媒活性が高い[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>錯体に着目し、研究を遂行した。[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>錯体及びアルキル鎖で連結した二量体を合成し、それらの電気化学的及び光電気化学的性質を調べた。[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>錯体では、水酸化に由来すると考えられる電流が1.7V (vs Ag/AgCl)で観測されたが、光照射効果は観測されなかった。一方、アルキル鎖で連結した[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>二量体においては、単量体では観測されない光照射効果が観測された。これより、[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>二量体は、光電気化学的触媒能を有する錯体であることが初めて示唆された。10月に来日し、3月までの半年間で、1水酸化触媒活性が高い[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>錯体及びアルキル鎖で連結した二量体の合成、2研究目的に適した光電気化学システムの構築、3光導波路を用いた電解吸収測定システムの構築などを行っている。光電気化学測定の結果、アルキル鎖で連結した[Ru (terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>二量体が、光電気化学的触媒能を有する錯体であることも示唆されているため、おおむね順調に進展している。

[Ru(terpy)(bipy)(H_2O)]^<2+>錯体及びアルキル鎖で連結した二量体について、1光導波路を用いた電解吸収測定、2超高速過渡吸収測定等を行うことで、励起状態エネルギー移動、電子移動、電荷分離状態の性質を明らかにする。次の段階においては、色素-触媒超分子システムを電極表面に結合させた系の構築も行う。具体的には、FTOやITO電極上へ、色素-触媒超分子システムを結合させることで、光陽極を構築し、その光電気化学的挙動を調べる。この光陽極についても、超高速過渡吸収測定などの時間分解測定を行い、励起状態エネルギー移動、電子移動、電荷分離状態の性質を調べることで、その光触媒能を明らかにする。
スポーツ理学療法におけるコンディショニングの効果に関する研究

ストレッチやアイシングなどのコンディショニングの方法や効果を分かりやすくスポーツ現場の指導者や選手に指導することによって,スポーツ障害の予防・治療に寄与することを目的として,疲労課題に対するコンディショニングの効果を定量的に解析した.対象は,スポーツ習慣のない健常女性18名とし,安静群(R群),アイシング群(I群),ストレッチ群(S群)の3群に6名ずつ無作為に振り分けた.年齢は1824才(平均20.3)であった.方法は,疲労課題(1)→10分間の安静またはアイシングまたはストレッチ→疲労課題(2)とし,コンディショニングの有無や方法の違いによる主観的疲労度,等尺性膝最大伸展筋力,大腿直筋の表面筋電図,大腿前面の表在温及び深部温をそれぞれ比較した.疲労課題は(1),(2)ともに5秒間の最大伸展と5秒間の休憩を20試行行わせた.主観的疲労度は疲労課題(1)の直後と10分間の安静またはコンディショニング直後にvisual analogue scale法を用いて検査した.筋張力と表面筋電図のデータは,コンピュータにて信号処理を実施した.表在温はサーミスタ温度計,深部温は深部温モニターを用いてそれぞれ1分毎に計測した.その結果,課題(1)終了から10分後の主観的疲労度は,S群が最も低く,以下I群,R群の順であった.また,その時点での表在温は,I群,R群,S群の順に低く,深部温は,S群が最も高く,以下I群,R群の順であった.課題(2)における1試行目と20試行目の筋張力低下率は,S群が最も低く,以下I群,R群の順であった.課題(2)における筋電図積分値の低下率はI群が最も低く以下S群,R群の順であった.以上より,主観的疲労や筋張力の回復に対してはストレッチ,アイシングが安静よりも効果的であることが示唆された.これらの結果は平成8年2月に東京にて開かれた(財)日本水泳連盟公認コーチ研修会,松本市で開かれた松本市スポーツ少年団研修会にてそれぞれ発表した.ストレッチやアイシングなどのコンディショニングの方法や効果を分かりやすくスポーツ現場の指導者や選手に指導することによって,スポーツ障害の予防・治療に寄与することを目的として,疲労課題に対するコンディショニングの効果を定量的に解析した.対象は,スポーツ習慣のない健常女性18名とし,安静群(R群),アイシング群(I群),ストレッチ群(S群)の3群に6名ずつ無作為に振り分けた.年齢は1824才(平均20.3)であった.方法は,疲労課題(1)→10分間の安静またはアイシングまたはストレッチ→疲労課題(2)とし,コンディショニングの有無や方法の違いによる主観的疲労度,等尺性膝最大伸展筋力,大腿直筋の表面筋電図,大腿前面の表在温及び深部温をそれぞれ比較した.疲労課題は(1),(2)ともに5秒間の最大伸展と5秒間の休憩を20試行行わせた.主観的疲労度は疲労課題(1)の直後と10分間の安静またはコンディショニング直後にvisual analogue scale法を用いて検査した.筋張力と表面筋電図のデータは,コンピュータにて信号処理を実施した.表在温はサーミスタ温度計,深部温は深部温モニターを用いてそれぞれ1分毎に計測した.その結果,課題(1)終了から10分後の主観的疲労度は,S群が最も低く,以下I群,R群の順であった.また,その時点での表在温は,I群,R群,S群の順に低く,深部温は,S群が最も高く,以下I群,R群の順であった.課題(2)における1試行目と20試行目の筋張力低下率は,S群が最も低く,以下I群,R群の順であった.課題(2)における筋電図積分値の低下率はI群が最も低く以下S群,R群の順であった.以上より,主観的疲労や筋張力の回復に対してはストレッチ,アイシングが安静よりも効果的であることが示唆された.これらの結果は平成8年2月に東京にて開かれた(財)日本水泳連盟公認コーチ研修会,松本市で開かれた松本市スポーツ少年団研修会にてそれぞれ発表した.
Jimpy及びdyマウス中枢神経系におけるCANP活性変化とミエリン形成不全症

Jimpyマウスは中枢神経系に著しいミエリン膜形成不全を発現するがCNS中の成熟オリゴデンドログリアが極端に少ない事および発症期に対応してミクログリア或いはマクロファージの数が著しく増加している事が認められている。我々は発病期のJimpyマウス中枢神経系に起こる種々のプロテアーゼ活性の変動を探る事に依って、この疾患の病因を追求しようと考えて実験を行い以下の結果を得た。1.トリプシン用基質であるBoc-Phe-Ser-Arg-MCAを基質として酸性(pH6.8)プロテアーゼ活性を脳ホモジネートの各細胞分画に就いて測定したところ発症期のJimpyマウス脳のミトコンドリア分画中では対照マウスに比較して有意に活性上昇している事が認められた。然し細胞質画分中の活性には差異は見られなかった。2.キモトリプシン用基質のSuC-Leu-Leu-Val-Tyr-MCAを基質とする中性(pH7.4)プロテアーゼ活性もJimpyマウス脳中ミトコンドリア画分で有意な増加を示した。この活性を更にミエリン膜画分に就いて測定したところ【Ca^(++)】-非依存性の中性プロテアーゼ活性と【Ca^(++)】添加によって活性が現われる【Ca^(++)】-依存性中性プロテアーゼ活性が存在する事が認められいずれもJimpyマウス脳中で、対照マウスに比較して有意に増加している事が確かめられた。3.【Ca^(++)】-非依存性プロテアーゼ活性には中性域の他に酸性域(pH5.5)にも活性のピークが在る事が判った。4.【Ca^(++)】-依存性中性プロテアーゼに就いて種々のインヒビターに対する感受性を検討したところ、EDTA,E-64,Leupeptin,Antipainなどによって強く阻害される事が判った。従って、この酵素はいわゆるCANP酵素に極めて類似した性質を有する事が推定される。以上の結果からJimpyマウス脳では発症期に対応してミエリン膜自体の自己破壊傾向が高進している事が推測された。
地域住民を主体としたエンパワーメント型健康支援事業の推進に関する研究

本研究では「健康」と「住民参加」をキーワードとして社会基盤再構築のための地域システムを再構築するための方法論について検討した。また、アンケート及びFocus group discussion等を用いた研究成果を踏まえて住民のエンパワーメントを目的とした事業策定・実行・評価のためのマニュアル作成を試みた。調査対象地域の住民の健康に関する関心は高く、また健康に関連した意識や状態は社会参加の程度と有意に相関していた。分析結果に基づいて、両地域で健康農園や健康体操などの住民参加型の健康づくりプロジェクトを企画した。高度高齢社会においては公助のみで高齢者を支えることは困難であり、地域住民自らが健康支援事業を担っていくことが求められる。種々の意識調査によると「健康」は常に高齢者の関心が高い項目として挙げられている。そこで、本研究では「健康」と「住民参加」をキーワードとして社会基盤再構築のための地域システムを再構築するためのモデル事業を行い、その効果について心身両面から検証すること、及び研究成果を踏まえて住民のエンパワーメントを目的とした事業策定・実行・評価のためのマニュアル作成を試みることを目的としている。平成22年度研究では福岡県内の2地域(行橋市、みやこ町)において、高齢者の日常生活圏域ニーズ調査を郵送法により行った(各々3500件と8000件)。その結果を踏まえて中学校区別の地区診断を行い、それを地域住民に地域ワークショップ等の機会を通じて報告し、地域の集会所を場とした健康づくり事業をモデル的に開始した。平成22年度研究では、日常生活圏域ニーズ調査の分析結果として、運動及び閉じこもりで問題のあると診断された地区において運動器機能向上プログラムを行っている。参加者については体力テストに加えてSF36による健康度の評価を行った。介入による体力及び健康意識における改善が観察された。さらに高知市の「いきいき百歳体操」や鹿児島県鹿屋市の「やねだん地区」における住民参加型の活動の先進事例の資料収集と分析を行った上で、モデル事業終了後も事業が継続的に運営されるための枠組みとして、民生委員が「お世話役」となり、講座修了生のうち比較的若い参加者(40代から50代)がインストラクターとなって活動する仕組み作りを行っている。各地域の特性を踏まえたうえで、活動が継続的に行われるための条件について、意見調査や地域ワークショップの結果を踏まえて整理し、平成23年度研究においてマニュアル作成を試みる。そこで、本研究では「健康」と「住民参加」をキーワードとして社会基盤再構築のための地域システムを再構築するためのモデル事業を行い、その効果について心身両面から検証した。調査対象は県内の2地域(行橋市名、みやこ町名)である。それぞれの地域で高齢者の生活の状況と健康状態に対するアンケート調査を行い、その結果を分析した。その結果、社会経済的状況が心身の健康状態に有意に関連していることが明らかとなった。具体的には所得の低い者、公営住宅居住者、仕事を持っていない者などで二次予防が必要な高齢者と判定される割合が有意に高く(p<.01)、また一般的健康観、移動、口腔機能、ADL、IADL、鬱傾向は相互に有意に相関していた(いずれもp<0.01)。公民館単位で行われた運動機能向上プログラムに参加した高齢者では運動機能や抑うつ度の有意の改善が見られたが(p<0.05)、継続性の点で問題が見られた。対象者及び指導者のインタビューの結果では、健康づくり活動が徐々にマンネリ化すること、継続的な達成感・充実感が得られなくなっていくことなどが問題点として指摘された。国内の先進地域(東京都稲城市、鹿児島県鹿屋市柳谷地区など)における事例を検討した結果、有償ボランティアやモノづくりといった「雇用的」な要素があることが生きがいややる気につながり、活動継続のインセンティブになることが推察された。そこで、今後の活動内容について関係者との協議を行い、休耕地を活用した「園芸作業」による健康づくり事業を展開することを決め、その効果について検証することとした。目的:本研究では「健康」と「住民参加」をキーワードとして社会基盤再構築のための地域システムを再構築するための方法論について検討した。また、研究成果を踏まえて住民のエンパワーメントを目的とした事業策定・実行・評価のためのマニュアル作成を試みた。対象及び方法:福岡県内2地区(行橋市、嘉麻市)の住民(約5000名:行橋市3400人、嘉麻市1600人)を対象とした意識調査とその結果を行政施策に反映させるための事例研究を行った。結果:いずれの地域においても健康に関する関心は高く、また健康に関連した意識や状態は社会参加の程度と有意に相関していた。また、居住する住居の種類とも有意の相関が観察され、「一戸建て」住居の居住者は健康意識と健康状態が良く、また地域の集まりへの参加頻度も多かった。

分析結果に基づいて、両地域で住民参加型の健康づくりプロジェクトを企画した。考察:住民主体の健康づくり運動を立ち上げ、それを継続的に運営していくことは容易ではない。調査やヒアリングなどにより地域のニーズをまとめ、その結果をふまえて行うべき事業を自治体トップに提案し、そしてそれを実行に移すとともに、定期的なモニタリングを通じて、修正を行っていくことができるというような高い専門性を持ったmiddle groupを、地方自治体レベルでいかに育てていくかが課題である。また、事業についても住民の継続的な関与を引き出すために、目に見える効果がありしかもそれが生きがいや経済的メリットとして自覚できるようなものを工夫することが必要である。結論:これからの少子高齢社会においてはそれぞれの地域の特性に合わせた福祉社会を構築していく必要がある。そのためには、住民のエンパワーメントが不可欠であり、そしてそれを可能にするファシリテーターとしての保健福祉職の育成を地方自治体レベルで行う必要がある。調査地域の変更はあったが、アンケートの分析結果に基づく地域健康づくり活動の実施及びその評価など、おおむね順調に研究計画を行えている。分析結果は各自治体の計画(地域福祉計画、介護保険事業計画等)にも反映されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度、23年度の分析結果をもとに平成24年度は「園芸活動」を主体とした健康づくり活動を行う。高齢者が農作業等を行うため、その身体的負荷について人間工学的・労働生理学的視点から分析するとともに、その効果について心身両面及びIADLの視点も含めて総合的に評価する。事業の実施経緯を含めて、ケースメソッド的なマニュアル作成も試みる。
数式処理・記号処理を導入した境界要素法き裂解析システムの開発

数式処理・記号処理を可能とし、知識の獲得と推論機能を有する第5世代コンピュータの開発を目前として、、構造解析の分野における有限要素法や境界要素法等による数値解析技術も新たな転換が迫られている。最近効率的な数値解析法として注目されている境界要素法は、支配方程式を満たす基本解を導入し、境界積分方程式に帰着させ問題を解くため、有限要素法と比べてより解析的側面を有し、本来数値処理より数式処理・記号処理に適した解法と考えられる。本研究は、この点に着目し、境界要素法に数式処理および記号処理を導入した新たな構造解析手法の開発を目的とする。まず通常の数値処理に基づく境界要素法弾性解析汎用プログラムを確立した。本プログラムは特に2次元および3次元き裂の応力拡大係数を高精度かつ効率的に求めるためのものであり、応力拡大係数の決定法を工夫し、さらに新たな基本解を導入したものである。この基本解の導出に際し、数式処理システムREDUCEを用い、プログラム作成の効率化を図った。これにより、Mindlinの解を用いた薄板接合構造の解析システムおよびHetenyiの解を用いた異材接合構造の解析システムを作成し、報告した。また、熱応力問題や材料非線形問題の境界要素法解析で問題となる内点の応力を求める際に生じる特異性の強い領域積分を数式処理システムを用いて解析的表示式で表すことに成功し、この特異積分を精度良く評価できる解析システムを開発した。このシステムをモールドICの熱応力解析に応用した。数式処理システムは積分および微分等の解析を伴なう境界要素法プログラムの作成の効率化に極めて有効であった。しかし、数式処理と数式処理とのインタフェースの問題もあって、数式処理・記号処理を導入した境界要素法システムの構築は現状では困灘であった。
ニッケル錯体を利用した触媒的二酸化炭素固定化反応の開発

本研究課題のもと、これまで開発を行ってきた環化を伴うビスジエン化合物への触媒的二酸化炭素固定化反応(環化-カルボキシル化反応)は非常に緩和な条件下、高い位置及び立体選択性で進行することから、有機合成化学上有用な反応となりうると考えられる。そこで、本課題の最終年度にあたる平成16年度は、更なる適用範囲の拡大を目指し、本反応を利用した二環式複素環化合物合成法の開発を検討した。またニッケル錯体による新たな触媒的二酸化炭素固定化反応として、二置換アルキンの触媒的カルボキシル化反応の開発にも成功した。以下にその概略を示す。1.ビスジエンの環化-カルボキシル化反応を利用した二環式複素環化合物合成法の開発L-ピログルタミン酸より合成可能な5員環ラクトン構造を有するビスジエン化合物に対し、ニッケル触媒存在下、ジメチル亜鉛及び二酸化炭素(1気圧)を作用させると、位置及び立体選択的に、メチル化を伴う環化-カルボキシル化反応が進行し、高度に置換・官能基化されたピロリチジン骨格を持つカルボン酸誘導体が光学活性体として得られた。また、ジエチル亜鉛を用いて同様の反応を行うと、エチル基ではなくヒドリドの付加を伴う、還元的環化-カルボキシル化反応が進行することを見出した。この還元的環化-カルボキシル化反応で得られた生成物は閉環メタセシス反応によって容易に三環式複素環化合物へと誘導可能であった。2.二置換アルキンの触媒的カルボキシル化反応の開発ニッケル触媒存在下種々の2置換アルキンを有機亜鉛試薬及び二酸化炭素(1気圧)と反応させると、アルキル化を伴うカルボキシル化反応が進行し、四置換アルケン構造を持つカルボン酸誘導体が高い収率で得られた。さらに本反応の置換基効果を詳細に検討し、四置換アルケンの位置及び立体選択的合成法の開発へ展開した。当該研究課題実施の初年度である平成14年度において、本研究代表者は、ニッケル触媒を利用した新たな二酸化炭素固定化反応の開発研究を行なった結果、以下のような研究成果が得られた。1.ビスジエン化合物の環化を伴う、位置および立体選択的カルボキシル化反応の開発分子両端に共役ジエン構造を有するビスジエン化合物を基質とし、触媒量のニッケル錯体存在下、1気圧の二酸化炭素、およびジエチル亜鉛と反応させると、0°Cという非常に穏やかな条件下、ビスジエンの環化反応および二酸化炭素との間での炭素-炭素結合反応が位置および立体選択的に進行し、環状カルボン酸誘導体が高い収率で得られることを見いだした。また本反応においてジメチル亜鉛やジフェニル亜鉛を用いると、これら有機亜鉛試薬と基質との間でさらに炭素-炭素結合形成反応が進行することを見いだし、新たな触媒的二酸化炭素固定化反応の開発に成功した。また本反応を用いて種々のピロリジン誘導体を立体選択的に合成することができた。これまで常圧、室温以下という反応条件で進行する触媒的二酸化炭素固定化反応はほとんど報告されておらず、本反応ははきわめて興味深い研究例となると考えられる。2.触媒的不斉二酸化炭素固定化反応の検討上記二酸化炭素固定化反応を種々の不斉配位子の存在下に行ったところ、いくつかの不斉配位子との組み合わせにおいて目的とするカルボン酸誘導体が光学活性体として得られ、本反応が触媒的不斉反応へと展開可能であることを示唆する結果が得られた。この不斉二酸化炭素固定化反応については次年度以降さらに検討を進める予定である。本研究課題実施2年目にあたる平成15年度は、昨年度の研究において開発したニッケル触媒を利用した二酸化炭素固定化反応を触媒的不斉合成反応へ展開することを試みた。以下、その方法と結果の概略を示す。本研究代表者は既に分子両端に共役ジエン構造を有するビスジエン化合物を、触媒量のニッケル錯体とトリフェニルホスフィン配位子の存在下、1気圧の二酸化炭素および種々の有機亜鉛と反応させると、0°Cという非常に穏やかな条件下、ビスジエンの環化反応および二酸化炭素、有機亜鉛試薬の付加反応が位置および立体選択的に同時に進行し、環状カルボン酸誘導体が高い収率で得られることを見いだしている。そこで今回、同反応を不斉反応へと展開すべく、種々の不斉配位子の存在下反応を行なったところ、(S)-MeOMOPを配位子として用いると高いエナンチオ選択性で同様の環化-カルボキシル化反応が進行し目的とする環状カルボン酸誘導体が化学収率80から100%、鏡像異性体過剰率90から96%eeで得られることを見出した。本不斉環化反応においてはジメチル亜鉛およびジフェニル亜鉛の利用が可能であった。さらに本反応を用いて、側鎖にカルボキシル基を有する種々のピロリジン誘導体などを立体選択的かつエナンチオ選択に、光学活性体として合成することができた。本反応は炭素-炭素結合形成反応を伴う二酸化炭素固定化反応としては初めての触媒的不斉合成反応であり、非常に高い選択性を示すことから、本反応はきわめて興味深い研究例と考えられる。またニッケル触媒を利用する触媒的不斉合成反応はパラジウムやロジウム錯体を用いる不斉反応に比べこれまで報告例が少なく、その点からも非常に興味深い。

そこで、本課題の最終年度にあたる平成16年度は、更なる適用範囲の拡大を目指し、本反応を利用した二環式複素環化合物合成法の開発を検討した。またニッケル錯体による新たな触媒的二酸化炭素固定化反応として、二置換アルキンの触媒的カルボキシル化反応の開発にも成功した。以下にその概略を示す。1.ビスジエンの環化-カルボキシル化反応を利用した二環式複素環化合物合成法の開発L-ピログルタミン酸より合成可能な5員環ラクトン構造を有するビスジエン化合物に対し、ニッケル触媒存在下、ジメチル亜鉛及び二酸化炭素(1気圧)を作用させると、位置及び立体選択的に、メチル化を伴う環化-カルボキシル化反応が進行し、高度に置換・官能基化されたピロリチジン骨格を持つカルボン酸誘導体が光学活性体として得られた。また、ジエチル亜鉛を用いて同様の反応を行うと、エチル基ではなくヒドリドの付加を伴う、還元的環化-カルボキシル化反応が進行することを見出した。この還元的環化-カルボキシル化反応で得られた生成物は閉環メタセシス反応によって容易に三環式複素環化合物へと誘導可能であった。2.二置換アルキンの触媒的カルボキシル化反応の開発ニッケル触媒存在下種々の2置換アルキンを有機亜鉛試薬及び二酸化炭素(1気圧)と反応させると、アルキル化を伴うカルボキシル化反応が進行し、四置換アルケン構造を持つカルボン酸誘導体が高い収率で得られた。さらに本反応の置換基効果を詳細に検討し、四置換アルケンの位置及び立体選択的合成法の開発へ展開した。
脊髄係留症候群の病態解明に関する実験的研究-慢性実験モデルを用いて-

研究実施計画に準じ、生後約1ヵ月の幼若猫の第5仙椎部を椎弓切除後、仙髄硬膜管を5mm引き下げ、フィブリン糊にて周辺組織と固定したものを1群、牽引操作を加えずにフィブリン糊にて周辺組織と固定したものを2群、コントロール群を3群とした。1群3匹、2群3匹、3群4匹の計10匹を用いて実験を行った。全例にネンブタール腹腔内麻酔を行ったが、3例が術中呼吸停止をきたし死亡した。術後生存した7例について経過観察した。生存例の内訳は、1群2例、2群2例、3群3例である。1群では術後7日目と50日目に死亡した。2群では術後3日目と19日目に死亡した。1群の50日目死亡例と2群の19日目死亡例の腰髄膨大部の横断切片を作製し、HE及びLFB染色を行った。3群の2例は術後19日と50日目に屠殺し、同様の横断切片を作製、HE及びLFB染色を行い、1、2群と組織学的に比較検討した。1群では核染色性が増加し、全体に萎縮変性した前角細胞が観察され、急性脊髄牽引操作による脊髄前角の虚血性変化の存在がうかがわれた。2群は3群と同様の正常な脊髄の所見を認めた。3群の残り1例については、成長が終了した生後6ヵ月目に、全麻下に伝導性脊髄誘発電位と分節性脊髄誘発電位を測定後、屠殺し各脊髄高位の横断切片を作製し、HE及びLFB染色を行った。1群、2群では成長が終了する術後5ヵ月までの生存例を得ることができず、慢性実験モデル作製の目的が達成されていない。その原因としては、麻酔や手術侵襲に対しての体力的な弱点や飼育過程での母獣の必要性等が考えられる。また幼若猫の入手は困難であり、今後、実験を継続する必要性から、入手が容易であり、飼育も比較的容易な幼若家兎を実験材料に変更し、同様の実験を試みている。現在1群1例、2群1例、3群3例(1、2群は術後8週と9週経過中)を経過観察中である。
循環器機能異常とそれに起因する臓器障害メカニズムの解明

我々が発見以来研究を行ってきた、酸化LDL受容体LOX-1は、血管内皮および血管機能の病的変化において重要な役割を果たしていることがわかりつつある。本研究では、LOX-1の動脈硬化性疾患における意義を検証するために、LOX-1欠損(LOXKO)マウスを作成し、種々の解析を加えた。すなわち、(1)内皮依存性の弛緩反応に及ぼす酸化LDLの影響をin vitroで解析すると、野生型マウスでは、酸化LDLにより内皮依存性拡張反応が抑制されたが、LOX-1欠損マウスでは抑制されなかった。(2)C57BL/6バックグランドおよびLDLR欠損-C57BL/6バックグラウンドにおいて高脂肪食により誘発される動脈硬化がLOX-1欠損で抑制されること、(3)左前下降枝結紮後の心筋梗塞・心機能・梗塞後リモデリングがLOX-1欠損により改善すること、および(4)血小板凝集がLOX-1欠損により減弱し、in vivoにおいては塩化鉄誘導血栓モデルにおいてやはりLOX-1欠損が血栓を抑制することを明らかにした。また、LOX-1が酸化LDLを結合するにとどまらず、血小板や白血球を結合するなどmulti-ligand receptorとして、多彩な機能を持つことから、循環器系以外のモデルについても検討を行った。(5)特にAPC遺伝子に変異を持ち、高脂血症を示す大腸ポリープモデルマウスであるMinマウスについて、LOX-1欠損がボリープの発生に対して抑制的に働くことを見出した。これらの結果から、LOX-1は動脈硬化進行から虚血性心疾患の発症に至る各段階、すなわち、血管内皮機能障害、動脈硬化、血栓、心筋梗塞に対しての常に病態の悪化の方向で寄与していることが明らかとなった。また、循環器疾患のみならず他の病態においてもその進行とかかわっている可能性が示唆された。LOX-1の動脈硬化形成機転におけるin vivoでの意義、及び、虚血心筋におけるLOX-1の病態生理的意義を検証するために、LOX-1欠損(LOXKO)マウスを作成し、種々の解析を加えた。LOX-1欠損マウスは、LOX-1遺伝子のリガンド結合部位をターゲットし、常法に従い作成した。このマウスを用いて内皮依存性の弛緩反応に及ぼす酸化LDLの影響をin vitroで解析すると、野生型マウスでは、酸化LDLにより内皮依存性拡張反応が抑制されたが、LOX-1欠損マウスでは抑制されなかった。また、LDLRKOマウスとの交配により、LDLR/LOX-1ダブルノックアウト(LDLR/LOX-1KO)マウスを作成した。LDLRKOマウスの大動脈壁に著明な脂質沈着を認めたが、LDLR/LOX-1KOマウスでは、脂質沈着が有意に抑制されていた。また大動脈の内膜肥厚も、LDLRKOマウスに比べてLDLR/LOX-1KOマウスでは抑制されていた。興味深いことに、LDLR/LOX-1KOマウスでは、LDLRKOマウスに比べて、NFkB、CD68の発現の抑制、p38MAPKの活性化の抑制が認められた。これらの所見は、LDLR/LOX-1KOマウスでは、レドックス感受性情報伝達機構の抑制により、動脈硬化の進展が抑制されていることを示唆するものである。さらに、心筋虚血における検討では、左冠動脈を結紮後に再灌流させる虚血再灌流モデルを用い解析した。野生型マウスでは、虚血再灌流後に、左室収縮能の低下を認めたが、LOXKOマウスでは、虚血再灌流後心機能は保たれ、同時に心筋壊死巣は有意に減少していた。

これらの結果から、LOX-1血管内皮機能障害および、それに引き続くと考えられている動脈硬化、また、動脈硬化の結果として起こる心筋梗塞の悪化に寄与していることが明らかとなった。我々が発見以来研究を行ってきた、酸化LDL受容体LOX-1は、血管内皮および血管機能の病的変化において重要な役割を果たしていることがわかりつつある。本年度の研究では、この研究をさらに発展させ、マウス病態モデルを用いて、(1)C57BL/6バックグラウンドおよびLDLR欠損-C57BL/6バックグラウンドにおいて高脂防食により誘発される動脈硬化がLOX-1欠損で抑制されること、(2)左前下降枝結紮後の心筋梗塞・心機能・梗塞後リモデリングがLOX-1欠損により改善すること、および(3)血小板凝集がLOX-1欠損により減弱し、in vivoにおいては塩化鉄誘導血栓モデルにおいてやはりLOX-1欠損が決戦を抑制することを明らかにした。ただ、心不全におけるLOX-1の役割については、マウスモデルについては現時点で充分な解析結果が得られておらず、今後の検討課題である。また、LOX-1が酸化LDLを結合するにとどまらず、血小板や白血球を結合するなどmulti-ligand receptorとして、多彩な機能を持つことから、循環器系以外のモデルについても検討を行った。(4)特にAPC遺伝子に変異を持ち、高脂血症を示す大腸ポリープモデルマウスであるMinマウスについて、LOX-1欠損がポリープの発生に対して抑制的に働くことを見出した。一方、これらのLOX-1と関連した研究に加えて、血管機能に影響を与える新しい生理活性物質や代謝産物、およびそれらの受容体の検索も試みた。その結果、いくつかのアミロイド関連蛋白の受容体やホモシステイン代謝産物の受容体、シャペロカインと呼ばれるHSPが細胞外で機能する際の受容体などを同定することができた。これらの分子が明らかになってみると、老化や循環器病リスクと関連した物質がいかにして血管機能に影響を与えているかが容易に想像される結果となったが、その詳細については今後ノックアウトマウスなどにより検討していくこととする。