hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウシ住血原虫の生物学的クローニング及びこれ用いた原虫のマーカー遺伝子の収集

一方、これまでに得られているB.ovata分離株の多くが複数の原虫ポプレーションからなる混成集団であり、そのことが個々の原虫サブポプレーッションについての解析を非常に複雑で困難なものとしていた。そこで、我々は、マイクロキャピラリーを用いて実体顕微鏡下で一個の感染赤血球を拾い、これをウシ赤血球置き換えSCIDマウスに接種して増殖させる方法を開発し、これにより、Babesia ovataの原虫クローンを得ることに初めて成功した。複数の原虫クローンを分離し、それらのゲノムDNAについて、上記の遺伝子マーカーをプローブとしたサザンブロット解析を行なうことにより、混成原虫集団内の個々のサブポプレーションに相当すると考えれるいくつかの原虫クローンを樹立することができた。原虫の多様性が生じるメカニズムとして有性生殖ステージにおける原虫相互での遺伝子の組み換えが関与している可能性が考えられる。今回得られた、遺伝子マーカーならびに原虫クローンは、その可能性を証明するための極めて有用な道具となるだろう。Babesia ovata渡島株および奥尻株をウシ赤血球置き換えSCIDマウスに感染させ高寄生率の感染赤血球(寄生率40%以上)を作製し、顕微鏡下で一個の赤血球を採取し、これをウシ赤血球置き換えSCIDマウスに感染・増殖させる方法により複数のB.oata原虫クローンをはじめて樹立することができた。同様の方法で、原虫培養ができないためこれまで不可能と思われてきた小型ピロプラズマ(Theileria sergenti)のクローニングにも成功した。ランダムプライマーを用いたRAPD-PCRを試みた結果、原虫株あるいは原虫クローンを区別できるようないくつかのプライマーセットを設定することに成功したが、PCBの条件によっては区別の難しい非特異バンドが見られ、また、PCR増幅産物はサザンブロット用のプローブとして用いるには不適当である(多数のバンドが反応し交差反応もある)などの欠点があった。一方、B.ovata渡島株からMerozoite surface protein P56,Sphericalbody protein P35,RAP-1,SpS7,EF-2,Actin,β-tubulin,SSUrRNA遺伝子などをクローニングしそれらの塩基配列を決定したが、いくつかの遺伝子は原虫株および原虫クローンを区別するためのサザンブロット用プローブとして使えることが判明した。また、β-tubulin遺伝子には1つのイントロンが見つかったが、その塩基配列は原虫株や原虫クローンによりかなり異なり、これもマーカーとして使えることが判った。
ポーランドの文学、美術、公共空間におけるホロコーストの記憶のジャンル横断的研究（国際共同研究強化）

欧米におけるホロコーストの記憶研究は、「多方向的記憶」(ロスバーグ、2009)として、比較的視野のアプローチに向かっている。2016ー2017年のポーランドにおける研究滞在と欧米の研究者との交流、意見交換を経て、日本において、1.最新のポーランドのホロコースト研究の状況を紹介し、2.比較的視野からホロコーストひいては第二次世界大戦を論じる国際シンポジウムを行い、総括するアイディアに至った。2018年11月17、18日、海外共同研究者4名をポーランドから招聘し、国内研究者4名とともに国際シンポジウム「ポーランドと日本における第二次世界大戦の記憶ーホロコーストと原爆を起点とする比較的アプローチ」を名古屋で一般公開のかたちで開催した。ポーランドの研究者は、ポーランドにおけるユダヤ人虐殺に関する膨大な資料を発掘、調査し、それらをテクスト分析、心理学、社会学、文化人類学、政治学という歴史学とは異なるアプローチから分析する大著を刊行したばかりであり、その最新成果の発表となった。日本では、ポーランドにおけるユダヤ人虐殺をめぐる国内世論や研究状況は、2000年代後半以降は本格的な紹介はなく、その空隙を埋めるかたちとなり、多くの聴衆が集まった。日本の研究者は、ホロコーストを中心に第二次世界大戦の記憶を日本の状況を含めた比較的見地から論じている研究者(哲学、比較文学)と、広島の原爆をめぐる記憶や歴史を調査する研究者である。ロシア・東欧の専門家のみならず、他地域の多領域(文学、歴史、政治学、社会学等)の研究者、学生、一般聴衆が集まり、活発な議論が行われた。東欧のホロコーストや第二次世界大戦の記憶に関する関心は日本でも高く、日本とポーランドの研究者の交流のきっかけになり、今後の共同研究の萌芽が生まれた。この他、ポーランドにおけるホロコースト研究の査読誌に研究成果の一部を論考として寄稿した。共同研究者グループを招き、国内の研究者とともに国際シンポジウムを開催し、多くの聴衆を集めることができた。そこから、ポーランドの参加者が主体となって行う次の国際シンポジウムの企画も生まれた。成果はシンポジウムの論集として、ポーランド語と日本語で、それぞれポーランド、日本の出版社から書籍として刊行予定である。複数の論文の翻訳、および校正作業のために時間が必要であり、刊行および課題研究期間終了は2019年度を見込んでいる。2019年度中に、ポーランド語、日本語でそれぞれシンポジウムの発表原稿を元にした書籍を刊行し、まとめとする。ポーランド側研究者とともに、次の共同研究・シンポジウムを話し合っており、期間終了後も協力関係を継続する。また、アメリカ、カナダの研究者とも関係を構築し始めており、来年度以降はポーランド以外の国の研究者とも本格的な共同研究の基盤を作っていく。内定年度:2015共同研究者が主催し、ポーランド内外の専門家が参加する学際的ホロコースト研究セミナールに定期的に参加し、最新の研究動向を把握するとともに、自身の研究に対するコメントや示唆を得ることができた。1月には日本におけるホロコーストの受容を、原爆と日本の加害の受容との相関関係にとらえる報告を行い、ポーランド語論文にまとめた。ポーランド語ではこうした概観はこれまであまりなく、ホロコースト受容の比較研究の材料を提供できたと考える。このほか、ワルシャワのユダヤ歴史研究所、ポーランド・ユダヤ人歴史博物館(通称ポリン)、ドイツ歴史研究所、イディッシュ文化センターで頻繁に開かれる国際会議や講義に参加し、新しい知見を得て、研究上の人脈を広げている。ワルシャワ・ゲットーを専門とする共同研究者との意見交換を通して、ワルシャワ・ゲットー蜂起をめぐるポーランドにおける集合的イメージに関係するドイツ側の記録写真についての情報を得た。この写真イメージの流通を調査し、ポーランド文学における同じ場面の描写と比較し、より広いヨーロッパ的文脈にも系譜を探る研究に着手している。ポーランドのルブリンでは、かつてのユダヤ住民の記憶を残すプロジェクトを進めるグロツカ門センターを見学し、研究者と意見交換を行った。本研究の射程には、ポーランドに隣接する東欧・ドイツの公共空間におけるホロコーストの記念の比較調査も入る。ベルリンとパリの関連記念碑や博物館、ミュンヘン近郊のダッハウ収容所、スロヴァキアのブラチスラヴァの記念碑やユダヤ博物館、ウィーンの関連施設や博物館展示展示を調査し、近年の動向を探った。各地の図書館では資料収集も進めた。共同研究者はホロコースト研究の第一人者として知られ、研究所内のみならず、一般に開かれた関連イベントにも頻繁に登壇し、関連研究誌の編集委員も務める。この共同研究者と密に連携が取れており、ポーランド語で口頭報告や論文を発表する機会を得た。資料の所蔵先や情報も随時教示していただき、申請時に考えていた研究テーマの方法が具体化した。さらに、ホロコースト研究の膨大な蓄積のあるポーランドの最先端の研究現場に身を置くことで、自身の研究の方向性を国際的な研究状況に照らして見定める機会にもなっている。日本を研究拠点とし、ポーランド語、ドイツ語、英語を読む日本語使用の研究者として、日本やアジアにおける戦争の記憶との比較に展開することで、この領域の研究に国際的スケールで貢献できるという考えを強くしている。2017年9月までワルシャワのポーランド科学アカデミー文学研究所に客員研究員として滞在し、本研究課題の共同研究を行った。毎月行われるホロコースト文学研究チームの講演会・ゼミに出席し、新しい知見を得たほか、研究所およびポーランド国内外で開催される講演会やイベントに参加し、研究者とのネットワークを広げた。5月にはワルシャワ・ゲットーを描くポーランドの画家のグラフィック・シリーズを調査し、ポーランドにおけるゲットーの集合的イメージの形成について、ハンブルク大学の国際学会で報告した。学会では、中東欧地域のホロコーストの記憶に関する欧米の文化・文学研究者と研究上の意見交換をし、今後につながるネットワークを構築した。

6月にはワルシャワのユダヤ史研究所から招待を受け、日本のホロコースト受容と第二次世界大戦の記憶について講演をした。6月はリヴィウのシナゴーグ跡地に作られたメモリアルを見学、中東欧都市の歴史センターで研究者と交流したほか、旧ガリツィア地域のユダヤ人墓地保存の活動をするグループとも知己を得た。8月、9月はゲットーのカラー写真をめぐって調査を開始し、ポーランド内外の研究者とコンタクトを取って会い、有益な示唆を得た。8月はイスラエルのヤド・ヴァシェムやホロコースト関連施設を現地の研究者の案内で見学した。また、ベウジェツ絶滅収容所跡地を見学した。9月は、ウーチにあるマレク・エデルマン対話センター所長とウーチ大学教授の案内のもと、ヘウムノ=クルフムホフ絶滅収容所で行われた記念式典に参加し、映画『SHOAH』にも映った教会におけるミサも聴講するなど、一連の行事を見学することができた。さらに、グダンスクに開館した第二次世界大戦博物館を見学した。研究滞在中の講演をもとに、ポーランドのホロコースト研究の第一級の学術誌である『ユダヤ人虐殺』誌に日本のホロコースト受容について論文を発表した。ワルシャワにおける研究滞在では、研究上のネットワークを予想以上に広げることができた。さらに、ポーランド語での講演、寄稿の依頼も続いた。そこでのフィードバックは日本にては得られない物であり、新しい知見を得るインプットとともに、アウトプットの点でも充実した研究滞在になった。さらに、日本におけるホロコーストの受容に対する関心にこたえるために、日本の第二次世界大戦の記憶の調査も行ったことから、記憶を比較的視野から捉える方向に向かい、次の研究課題も見えてきた。2018年11月のシンポジウムに向けて、すでに招聘の内諾も国内外の研究者から得ており、準備も順調に進んでいる。欧米におけるホロコーストの記憶研究は、「多方向的記憶」(ロスバーグ、2009)として、比較的視野のアプローチに向かっている。2016ー2017年のポーランドにおける研究滞在と欧米の研究者との交流、意見交換を経て、日本において、1.最新のポーランドのホロコースト研究の状況を紹介し、2.比較的視野からホロコーストひいては第二次世界大戦を論じる国際シンポジウムを行い、総括するアイディアに至った。2018年11月17、18日、海外共同研究者4名をポーランドから招聘し、国内研究者4名とともに国際シンポジウム「ポーランドと日本における第二次世界大戦の記憶ーホロコーストと原爆を起点とする比較的アプローチ」を名古屋で一般公開のかたちで開催した。
マウス組換え遺伝子操作による高頻度相同組換え系の開発と遺伝子改変動物の作成

遺伝子治療や遺伝子変異モデルマウスの作成において目的に合った遺伝子を標的部位へ導入する技術は遺伝子改変適用の拡大と安全性の向上を考慮すると今後益々必要になると考えられる。このため、哺乳動物の相同組換えに関与する遺伝子群の機能を明らかにし、相同組換えが容易に行なえる系を開発することが望まれる。私たちはヒト、マウスから大腸菌RecA,酵母Rad51様遺伝子を単離し、マウスRad51遺伝子が構造的にそれらと相同性が高いことを示した。またこのタンパクに対する抗体を用いて、その発現が精原細胞や精母細胞、卵胞上皮、胸線未分化T細胞、脾臓胚中心、小腸陰窩、子宮内膜上皮のような細胞分裂の盛んな細胞で発現していることを示すとともに、その転写がG1後期からS、G2、M期に行われ、細胞周期と関係していることを明らかにした。このようなG1後期からの発現は細胞レベルにおいて遺伝子組換えが同様の時期に高頻度であることとよく対応し、この遺伝子が有糸分裂時のDNA修復や相同組み換え反応に関与していることを示唆し、高頻度相同組換えには細胞周期による制御が可能であることを示した。また昨年、減数分裂期に特異的なRecA様遺伝子(Dmc1)をヒト、マウスからクローニングした。これらの遺伝子はマウス病巣また卵巣で発現しており、減数分裂期の相同染色体組換えに関与していると考えられる。減数分裂期には組換え頻度が高いのでこの遺伝子をRad51遺伝子とともに体細胞で発現させ、高頻度相同組換え系を確率できると考えられる。哺乳動物など高等真核生物では減数分裂期に相同組換えが起こることはよく知られているが、分子レベルでの解析、特にそれに関与する酵素や遺伝子の存在についてはほとんど知られていなかった。しかし最近、大腸菌および酵母においてDNA修復、相同組換えに関与することが知られているRecAおよびRad51遺伝子のホモローグをヒトおよびマウスからクローニングした。この遺伝子のコードするタンパクの組織での発現を調べるために、マウスRad51タンパクに対する抗体を作成し、精製した後、免疫組織染色によりその分布を調べた結果、(1)精原細胞や精母細胞(2)卵胞上皮および成熟前の卵母細胞(3)胸腺未分化T細胞(4)脾臓胚中心(5)小腸陰窩(6)子宮内膜上皮のような細胞分裂の盛んな細胞で発現していることが明らかとなった。さらにこのような増殖にともなう発現は細胞周期と密接な関係があると考え、細胞周期での発現を検討した結果、G1後期から転写上昇がみられ、S,G2期でも存在した。このようなG1後期からマウスRad51遺伝子の発現は細胞レベルにおいて遺伝子組み換えが同様の時期に高頻度であることとよく対応し、この遺伝子が実際に有糸分裂時のDNA修復や相同組み換え系反応に関与していることを示唆した。このような遺伝子の発現を制御し高頻度相同組み換えを開発することが可能であると考えられる。またこのタンパクに対する抗体を用いて、その発現が精原細胞や精母細胞、卵胞上皮、胸腺未分化T細胞、脾臓胚中心、小腸陰窩、子宮内膜上皮のような細胞分裂の盛んな細胞で発現していることを示すとともに、その転写がG1後期からS,G2、M期に行われ、細胞周期と関係していることを明らかにした。

このようなG1後期からの発現は細胞レベルにおいて遺伝子組換えが同様の時期に高頻度であることとよく対応し、この遺伝子が有糸分裂時のDNA修復や相同組み換え反応に関与していることを示唆し、高頻度相同組換えには細胞周期による制御が可能であることを示した。また昨年、減数分裂期に特異的なRecA様遺伝子(Dmc1)をヒト、マウスからクローニングした。これらの遺伝子はマウス精巣また卵巣で発現しており、減数分裂期の相同染色体組換えに関与していると考えられる。減数分裂期には組換え頻度が高いのでこの遺伝子をRad51遺伝子とともに体細胞で発現させ、高頻度相同組換え系を確率できると考えられる。
体外受精胚および凍結融解胚の生存発育能向上を目的とした研究

胚自身の内分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し、特に非代謝性のグルコースを用い、1個の胚のグルコース取り込み能の発達解析法を確立した。胚を培養発育させ、各種パラメーターを用いて体内発育胚と比較した。培養液に各種物質を添加し胚の発育生存能に対する効果を検索した。その結果、増殖因子であるepidermalgrowthfactor(EGF)がGLUTの発現を促進し、糖取り込み能を向上させ、その結果着床能も向上させることが明らかとなった。ヒトを含めた未発育の胚は糖の利用能が悪く、発育途上で利用能が高まることが知られた。2-deoxyglucoseを用いた動物実験では、胚発育に伴い数百倍の上昇を認めた。この変化は糖輸送担体(GLUT1)の発現量の上昇によることを微量ウェスタンブロット法、定量的RT-PCR法により蛋白、mRNAレベルで明らかにした。この発達は体外培養胚、凍結融解胚では遅延し、糖取り込み能が胚の生存発育能検定へ応用できることが示唆された。プログラムフリーザーを用いたslow法(S法)と液体窒素中に直接投入するvitrification法(V法)がマウス初期胚の生存発育能に及ぼす影響を比較検討した。V法により凍結後融解した2細胞期胚はS法凍結融解胚および新鮮胚に比べて胞胚発育率が有意に低下した。また、得られた胞胚は形態および細胞数、trophoblastの発育進展には差がなかったが、2-DGを用いて解析した糖取り込み能は新鮮胚、S法、V法の順で有意に低下し、胚移植による着床能もこれと平行して低下した。これより胚の凍結保存はその生存発育能に後々まで影響を及ぼし、特にV法はS法よりも胚に与える傷害が大きいことが示唆された。本研究で用いられた糖取り込み能は、胚の凍結融解法の改善に有用な指標になると思われた。卵自身の内分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し、特に非代謝性のグルコースを用い1個の卵のグルコース取り込み能の発達解析法を確立した。卵を培養発育させ、各種パラメーターを用い体内発育卵と比較した。培養液に各種物質を添加卵の発育生存能に対する効果を検索した。さらに最近問題となっているダイオキシンを培養系に添加して低濃度でも胚発育に影響することを明らかにした。受精卵が発育するにつれて取り込み能が発達すること、体外培養によって発育した卵では取り込み能発達に遅延があり着床能も低いことを明らかにした.この発達遅延は糖輸送担体GLUTの発現が遅れることが原因であることを微量ウエスタンブロット法、RT-PCR法により蛋白、mRNAレベルで明らかにした。体外培養の条件に問題があると考え環境因子や生理活性物質の検定を行なったところ増殖因子であるepidermalgrowthfactor(EGF)がGLUTの発現を促進しグルコース取り込みを亢進し着床能も増加させ、生理活性物質であることが明らかになった。ヒトを含めた未発育の卵はグルコースの利用性が悪く、発育途上で利用能が高まることが知られた。2-DGの取り込みを用いた動物実験では、胚発育に伴い数百倍の上昇を認めた。この変化は糖輸送担体(GLUT1)の発現と代謝酵素ヘキソキナーゼ活性によることが本研究で明らかになった。この発達は培養卵では遅延し糖取り込み能が卵発育生存能検定へ応用できることが示唆された。

またエストロゲン受容体α、βともに初期胚に発現していることも確認し、内分泌撹乱物質の作用点である可能性を示した。胚自身の内分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し、特に非代謝性のグルコースを用い、1個の胚のグルコース取り込み能の発達解析法を確立した。胚を培養発育させ、各種パラメーターを用いて体内発育胚と比較した。培養液に各種物質を添加し胚の発育生存能に対する効果を検索した。その結果、増殖因子であるepidermalgrowthfactor(EGF)がGLUTの発現を促進し、糖取り込み能を向上させ、その結果着床能も向上させることが明らかとなった。ヒトを含めた未発育の胚は糖の利用能が悪く、発育途上で利用能が高まることが知られた。2-deoxyglucoseを用いた動物実験では、胚発育に伴い数百倍の上昇を認めた。この変化は糖輸送担体(GLUT1)の発現量の上昇によることを微量ウェスタンブロット法、定量的RT-PCR法により蛋白、mRNAレベルで明らかにした。この発達は体外培養胚、凍結融解胚では遅延し、糖取り込み能が胚の生存発育能検定へ応用できることが示唆された。プログラムフリーザーを用いたslow法(S法)と液体窒素中に直接投入するVitrification法(V法)がマウス初期胚の生存発育能に及ぼす影響を比較検討した。V法により凍結後融解した2細胞期胚はS法凍結融解胚および新鮮胚に比べて胞胚発育率が有意に低下した。また、得られた胞胚は形態および細胞数、trophoblastの発育進展には差がなかったが、2-DGを用いて解析した糖取り込み能は新鮮胚、S法、V法の順で有意に低下し、胚移植による着床能もこれと平行して低下した。これより胚の凍結保存はその生存発育能に後々まで影響を及ぼし、特にV法はS法よりも胚に与える傷害が大きいことが示唆された。本研究で用いられた糖取り込み能は、胚の凍結融解法の改善に有用な示標になると思われた。
DNA複製開始複合体形成における新規DNA複製チェックポイントの解析

真核生物のDNA複製の研究における最大の課題となっているCdc45がクロマチンに移行する分子機構は主に(1)Sld3の脱リン酸化による制御、(2)Cdc7-Dbf4キナーゼ複合体によるMcm複合体のリン酸化による制御、(3)GINS複合体による制御の3つが報告されている。本研究は(1)のSld3の脱リン酸化による制御という観点から研究を行ってきた。しかし、最近、(1)で重要な機能を担うと予測されていたPP2Aが、ヒトデの受精後のDNA複製開始に機能しているという証拠が得られなかった。そこで、(2)と(3)について解析を行っている。まず、ヒトデのCdc7をクローニングし、その抗体を作製して、受精後のDNA複製開始におけるCdc7の動態を明らかにしつつあるが、その過程でCdc45のクロマチンに移行するためにはCdc7の機能が重要であるとの研究結果を得たので、Cdc45のクロマチンへの導入に関してはCdc7の活性調節機構を明らかにすることが重要であると考え、そのためにはヒトデ卵において受精によりDNA複製が開始する際の、特にCdc45がクロマチンに導入される際の、Cdc7の活性の変動を明らかにしようとしている。また、Cdc7はタンパク質キナーゼの活性サブユニットであるが、その活性を発現するためには調節サブユニットのDbf4や他の調節因子であるMcm10などが必要とされているので、これらの因子についてもクローニングを行う予定である。(3)のGINSのサブユニットの一つであるSLD5に関してはヒトデのホモログをクローニングして解析中である。本研究ではG1期で細胞周期を停止するヒトデの成熟未受精卵はDNA複製開始にいたる過程のどこで細胞周期を停止しているのかを決定しようとした。DNA複製を開始するかどうかを決定するクリティカルな段階である「START」を越えると、Cdk2とサイクリンEの複合体が活性化される。そこで、未受精卵のG1停止では、この複合体がどうなっているのかを調べた。その結果、Cdk2もサイクリンEも受精の有無に関わらず、減数第一分裂の後半から蛋白質が合成され、合成されると両者はすぐに複合体を形成し、活性を持つようになることがわかった。そこで、G1停止した卵で、すでにSPFは活性化した後なので、この段階では「START」を越えていると予測された。しかし、アンチセンスDNAの微小注射やcdkの阻害剤によりcdk2活性を阻害してもDNA複製は起こったことから、第一回目のDNA複製にはcdk2とサイクリンEの複合体は不要であり、G1停止の段階ですでに「START」を過ぎているというのではなく、「START」を経ずに、DNA複製を開始している。この事実は非常に信じがたいことであるが、受精の際には特別なDNA複製開始の制御があるのかもしれない。「START」に依存しないのなら、ヒトデ卵はどの段階でG1期停止をしているのか?G1停止の未受精卵ではMCM7の免疫沈降によりMCM7とMCM2は共沈せず、(クロマチン上では明らかでないが)MCM2が複合体から離脱している可能性があり、もしそうであれば、G1停止の段階は(この時PCNAは核内にはあるが、まだ複製装置に組み込まれていないので)、Ddkの機能する段階より後ということになり、DdkとPCNAが複製装置に導入されるところの間に存在する未知の細胞周期のチェックポイントであるかもしれない。

しかし、最近、(1)で重要な機能を担うと予測されていたPP2Aが、ヒトデの受精後のDNA複製開始に機能しているという証拠が得られなかった。そこで、(2)と(3)について解析を行っている。まず、ヒトデのCdc7をクローニングし、その抗体を作製して、受精後のDNA複製開始におけるCdc7の動態を明らかにしつつあるが、その過程でCdc45のクロマチンに移行するためにはCdc7の機能が重要であるとの研究結果を得たので、Cdc45のクロマチンへの導入に関してはCdc7の活性調節機構を明らかにすることが重要であると考え、そのためにはヒトデ卵において受精によりDNA複製が開始する際の、特にCdc45がクロマチンに導入される際の、Cdc7の活性の変動を明らかにしようとしている。また、Cdc7はタンパク質キナーゼの活性サブユニットであるが、その活性を発現するためには調節サブユニットのDbf4や他の調節因子であるMcm10などが必要とされているので、これらの因子についてもクローニングを行う予定である。(3)のGINSのサブユニットの一つであるSLD5に関してはヒトデのホモログをクローニングして解析中である。
非線形光学結晶の機能を最大にする超精密加工装置の開発

本研究は、大きい非線形光学定数を持ち、高調波発生用素子として有望視されているが、位相整合条件を満足する角度範囲が狭く、研磨では光学面が得られず、実用化が遅れている有機非線形光学結晶をその第2高調波発生の機能を測定しながら機能が最大になるように調整し、そのまま光学面に超精密加工する装置を開発するものであり、本年度は以下の研究を行った。1)ドイツのマインツにSchott Glaswerk社ガラス材料研究所を訪ね、本機のベースの材料として熱膨張係数が零のガラスセラミックスであるZERODURとその焼結体の使用について討議すると共に、ファインセラミックスセンターと共同で各種加工を施したZERODURおよびその焼結体の抗折試験を行い、材料の曲げ強度を実測した。その結果、焼結体では気孔があるため表面加工の違いによる曲げ強度の差はないが、ZERODURでは表面加工の違いにより強度が4倍異なり、エッチング後研磨することにより最大の強度が得られることが判明した。2)有機非線形光学結晶であるカルコンを現有装置で超精密ダイヤモンド切削し、-20°と言う負のすくい角でかつ劈開面に平行に切削すれば、延性加工が実現でき、光学面が得られることが明らかとなった。また、同じ材料を微粒のダイヤモンド砥石で研削しても光学面を得ることはできないが、研削抵抗が高い他の材料の間に挟み、他の材料と同時に研削すれば光学面が得られることを明らかにした。これらの結果を精密工学会誌に論文として投稿した。3)有機非線形光学結晶の波長変換効率を機上で測定し、材料の機能が最大になるように結晶包囲を調整できる機能評価装置を搭載した来年度製作する予定の超精密加工装置について、PZTを利用した超精密角度決め機構、非線形光学結晶の光学特性評価のための最適なレーザ共振器および超精密加工装置の設計を行った。
家族性アミロイドポリニューロパチーのダブルヒト化モデルマウスによる治療実験

マウスRbp4遺伝子をヒトRBP4遺伝子で、マウスTtr遺伝子をヒト正常TTR遺伝子およびヒト変異TTR遺伝子で置換したヒト化マウスの作製を行った。このダブルヒト化マウスを用いて、アミロイド沈着を解析したところ、従来のTg(6.0-hTTRMet30)と消化管等ではほぼ同等の、心臓ではより多量の、そして坐骨神経においてもアミロイド沈着を観察した。さらに、CHF5074投与により、TTR 4量体は安定化され、血中TTRレベルが上昇すること、心臓や胃におけるアミロイド沈着防止効果が認められた。本研究の全体構想としては、優性遺伝病である家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の治療実験に使用できる最適マウスモデルの作製と増産、そして実際の治療候補薬による治療実験である。平成25年度に実施した研究の成果は、以下のとおりである。1.CHF5074短期投与実験:TTRの4量体を安定化させることが知られているCHF5047を、2系統のマウス、Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hVal30とRbp4hRBP4/RBP4;TtrhMet30/hMet30、に投与し、3日目、7日目、14日目、21日目、28日目に採血し、血中のヒトTTRをELISA方で測定したところ、コントロールマウスでは1週間後に約1.5倍に、変異型マウスでは4倍に上昇していることが明らかとなり、CHF5074が安定性を増加させることが示唆された。2.長期投与実験:0ppm、125ppmおよび375ppmの3種類濃度の餌を、4つの遺伝子型を持つマウス系統、Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hVal30マウス、Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hMet30、Tg(6.0-hTTR Met30)マウス、Ttr-/-:Tg(6.0-hTTR Met30)、への投与実験を開始し、投与後1年目にあたる平成25年5月および投与後1年6ヶ月にあたる平成25年11月に、マウスを解剖し、脳、心臓、肝臓、胃、小腸、大腸、腎臓、脾臓、骨格筋、座骨神経の組織切片を作製し、コンゴレッド染色をおこなった。現在、アミロイド沈着を病理学的に解析しているところである。また、それぞれの個体から血清を採取し、血液生化学的な検査を行ったが、CHF投与による異常は認められなかった。平成24年度に実施した研究の成果は、以下のとおりである。1、治療実験に必要なマウスを多数得た。具体的には、Rbp4hRBP4、TtrhVal30マウス、TtrhVal30マウスを用いた体外受精法により、Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hVal30マウス、Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhMet30/hMet30マウスを得た。また、6kbのプロモーターを含むヒト変異TTR遺伝子を導入して作製したTg(6.0-hTTR Met30)マウス、およびこのTgマウスと、マウスTtrノックアウトマウスを交配することにより得たTtr-/-:Tg(6.0-hTTR Met30)の、4つの遺伝型を持つマウスを作製し、実験に必要なマウスを得た。2、TTR 4量体を安定させる効果が認められているCHF5074試薬の入った餌を、イタリアの製薬企業のCHIESIより入手した。CHF5074は、TTRの4量体のthyroxinが結合するのと同じ部位に結合し、4量体を安定化させることがin vitroの実験で示されている。もしin vivoでも同じ効果を発揮するのであれば、マウスに投与した場合、TTRの4量体の半減期は2日であるので、血中濃度が増加することが期待される。そこで、まずこの餌をTtrhVal30/hVal30に投与し、血中のTTRをウエスタンブロット法で解析したところ、投与3日頃から増加することが、2週間後にはピークに達することが分かった。そこで、0ppm、125ppmおよび375ppmの3種類濃度の餌で、投与実験を開始した。平成26年度に実施した研究の成果は、以下のとおりである。1.CHF5074短期投与実験:CHF5047投与によりヒト化マウス(Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hVal

30とRbp4hRBP4/RBP4;TtrhMet30/hMet30)の血中ヒトTTR量が上昇することがわかった。その上昇したものは、ヒトTTR 4量体であることを明らかにした。さらに、pH4.0の酸性環境或は6Mウレアの存在下では、CHF5047投与群は、投与しないコントロール群より、血中ヒトTTR 4量体の解離速度が遅いこと、つまりCHF5074が安定性を増加させ、血中量が増加することを明らかにした。この結果をFEBS Letters.に発表した。2.長期投与実験:0ppm、125ppmおよび375ppmの3種類濃度の餌を、4つの遺伝子型を持つマウス系統(Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hVal30マウス、Rbp4hRBP4/RBP4;TtrhVal30/hMet30マウス、Tg(6.0-hTTR Met30)マウス、Ttr-/-:Tg(6.0-hTTR Met30マウス)への投与実験を行い、投与後1年、1年半、2年のマウスを解剖し、脳、心臓、肝臓、胃、小腸、大腸、腎臓、脾臓、骨格筋、坐骨神経の組織切片を作製し、コンゴレッド染色をおこなった。現在、アミロイド沈着を病理学的に解析しているところであるが、ダブルヒト化モデルでは、坐骨神経でのアミロイド沈着を世界で初めて観察した。また、それぞれの個体から血清を採取し、血液生化学的な検査を行ったが、CHF投与による異常は認められなかった。医歯薬学CHF5074の短期投与実験において、その効果をin vivoで確認することができた。また、長期投与実験も順調にすすみ、投与後1年、及び1年6ヶ月の時点での解剖が終了し、アミロイド沈着を解析するための組織切片も作製済みとなったため。CHF5074の効果をin vivoでも確認し、投与に必要なマウスの作製と増産を行い、実際に投与実験を開始できたため。平成26年6月に投与後2年のマウスを解剖し、血清を採取し、血中のTTRのELISA測定、血液生化学的な検査を行うとともに、脳、心臓、肝臓、胃、小腸、大腸、腎臓、脾臓、骨格筋、座骨神経の組織切片を作製とコンゴレッド染色を行い、CHF5074のアミロイド沈着への影響を解析する予定である。解析のための時間的余裕は十分にあり、平成26年度中には予定された解析は終了することが確実となった。平成25年度以降には、解析年齢に達し次第、以下の解析を行う。1.アミロイド沈着の解析:生後12ヶ月より、6ヶ月ごとにアミロイド沈着を解析する。解析する組織として、脳、心臓、腎臓、肝臓、脾臓、小腸、大腸、坐骨神経を含める。2.2次性アミロイドーシスと区別するため、抗ヒトTTR抗体による免疫染色3.ウエスタンブロット法による血清のヒトTTR量4.全身状態の把握のための体重測定、血液学、血清生化学的解析今年度の研究計画において物品費を節約することができたため。1、今年9月まで、30ケージの150匹マウスを投与実験を終了する予定である。4月から9月までの6か月間でマウスの飼育経費には、15万円を使用する。この150匹マウスの血液学、血清生化学的解析の経費には、80万円を使用する。2、それ以外に、免疫染色やウエスタンブロット法等に使用するタンパク関連試薬やキットの購入も必要である。次年度の研究費の使用計画は以下のとおりである。1、マウスの飼育:飼育経費に関しましては、1ケージ1日22円程度で、1ケージ1年間8000円である。85ケージの420匹マウスを投与実験に使用したので、1年間68万円が必要となる。2、マウスの解析:血液学、血清生化学的解析については、1検体2000円程度の外注費用が必要である。
ナス近縁野生種が有する青枯病抵抗性遺伝子の同定

これまでの解析から青枯病抵抗性のナス近縁種ヒラナス(Solanum integrifolium)及びトルバム・ビガー(Solanum torvum)は青枯病菌が感染時に植物細胞内に注入するIII型エフェクター(RipAX2)を認識して病害抵抗反応を誘導することを明らかにしている。ヒラナスは近縁の青枯病感受性栽培ナス(Solanum melongena)と種間交雑が可能なため、両者のF1雑種植物を作出して青枯病抵抗性を調べたところ、全て青枯病抵抗性を示した。このことから、ヒラナスの青枯病抵抗性は優性遺伝子に支配されることが明らかとなった。ヒラナス及びトルバム・ビガーが持つ青枯病抵抗性はエフェクター認識に起因するため、抵抗性(R)タンパク質遺伝子の関与が強く示唆される。ヒラナスと栽培ナスの種間交雑実験で得られたで得られた結果はこの考えと矛盾しない。トルバム・ビガーの系では、ヒラナスや栽培ナスの系では適用が困難なウイルス誘導性遺伝子サイレンシング(VIGS)法が適用可能であることを明らかにした。VIGS実験を目的にトルバム・ビガー転写産物解析から本植物が持つ約77,000の転写産物を明らかにし、この中に含まれる約350の推定NBS-LRR抵抗性タンパク質遺伝子断片の情報を抽出した。現在、トルバム・ビガーが持つNBS-LRR抵抗性タンパク質遺伝子の発現を抑制するためのVIGSベクターの構築を進めている。ヒラナスの系では、連携する外部研究者の協力を得て栽培ナスとの種間交雑を行い、F1雑種植物の青枯病抵抗性を調べることができた。RipAX2のようなエフェクターを認識して誘導される抵抗反応にはRタンパク質の関与が一般的であるが、ヒラナスの抵抗性は予想通り優性遺伝子支配であった。ヒラナスとトルバム・ビガーはRipAX2を認識するNBS-LRR抵抗性タンパク質遺伝子を持つと考えており、今後、トルバム・ビガーの系で実施する抵抗性遺伝子のVIGSスクリーニングに期待が持たれる。転写産物解析による推定抵抗性遺伝子の同定やVIGSベクターの構築も順調であるため、研究は予定通り進捗していると考えられる。ヒラナスの系では、今後は交配による青枯病抵抗性遺伝子のマッピング作業を進める予定である。今年度得られたヒラナスと栽培ナスのF1雑種植物を栽培ナスと戻し交配し、交配集団(BC1F1)を取得する。BC1F1の青枯病抵抗性解析から抵抗性遺伝子が座乗する染色体領域を絞り込む。トルバム・ビガーの系ではVIGSベクターの構築を完遂するとともに、青枯れ病抵抗性遺伝子のスクリーニングを開始する。具体的には、VIGS処理によりRipAX2に対する抵抗反応が低下した植物個体を選抜し、RipAX2を認識する青枯病抵抗性遺伝子候補を見出す。

具体的には、VIGS処理によりRipAX2に対する抵抗反応が低下した植物個体を選抜し、RipAX2を認識する青枯病抵抗性遺伝子候補を見出す。次年度使用額が生じたが、少額であり、今年度の研究の進捗には影響は無かった。来年度の使用計画にも変更は無い。
一斉授業でのICT活用を前提とした教授スキルの再体系化と支援教材の開発手法

学校現場の日常的な授業スタイルである一斉授業を対象とし(1)ICT活用を組み込んだ授業法(教授スキル)について見直しを行い(2)教師の教授意図を効果的に支援するICT教材を安価で容易に作成する手法を開発した.研究の結果,教員はICTを活用してスムーズな授業運営,理解促進を求めており,その点において従来の学習指導と大幅に変化しているとは考えられなかった.教科書をモジュール化してデジタル教科書を開発する簡便な手法を検討し,実用開発を行い,学習指導に役立つことを示した.学校現場の日常的な授業スタイルである一斉授業を対象とし(1)ICT活用を組み込んだ授業法(教授スキル)について見直しを行い(2)教師の教授意図を効果的に支援するICT教材を安価で容易に作成する手法を開発した.研究の結果,教員はICTを活用してスムーズな授業運営,理解促進を求めており,その点において従来の学習指導と大幅に変化しているとは考えられなかった.教科書をモジュール化してデジタル教科書を開発する簡便な手法を検討し,実用開発を行い,学習指導に役立つことを示した.本研究は,我が国の教師が得意とし,学校現場の日常的な授業スタイルである一斉授業を対象とし,(1)ICT活用を組み込んだ教授スキルとして再体系化を行い,(2)教師の教授意図を効果的に支援するICT教材に求められる要件を明確にし,(3)そのようなICT教材を安価で容易に作成する手法を開発する,の3点を研究の目的としている。平成22年度は以下のように研究を進めた。1.すでに普通教室にICT環境が整った学校を対象とし,授業者のICT活用の意図,頻繁に利用しているICT機器,典型的なICT活用例,従来の教授スキルの習得の程度,従来の教授スキルのどの部分がICT活用によって軽減または重視されているか等について,研究代表者の堀田が参与観察を行い,データの整理をした。2.普通教室のICT環境の整備程度と,実践者の活用頻度についての質問紙調査を,連携研究者め野中が行い,その分析結果について学会で報告した。3.指導者用デジタル教科書のプロトタイプを作成することを通して,簡便な開発手法の検討を研究代表者の堀田が行った。4.指導者用デジタル教科書を活用した授業における教員の授業スキルの観察を,連携研究者の高橋が行い,その分析結果について学会で報告した。5. ICT活用による学習指導が学校現場に根付いており,かつカリキュラムや教師研修が日本のそれと類似している英国を,研究代表者の堀田が視察し,ICT活用による学習指導の効果,教師教育の現状,授業への参与観察による教授スキルの日英の異同等について調査を行った。本研究は,我が国の教師が得意とし,学校現場の日常的な授業スタイルである一斉授業を対象とし,(1)ICT活用を組み込んだ教授スキルとして再体系化を行い,(2)教師の教授意図を効果的に支援するICT教材に求められる要件を明確にし,(3)そのようなICT教材を安価で容易に作成する手法を開発する,の3点を研究の目的としている。平成23年度は以下のように研究を進めた。1.ICT教材を安価で容易に作成する手法の開発を目指し、特定の教科書を対象として、ICT教材に求められる要件を満足するICT教材のモックアップを開発した。ここでいうICT教材とは、指導者用デジタル教科書をイメージした。その開発プロセスを記録し、手順や手続きをリスト化した。この作業は、研究代表者の堀田が行い、教材開発メーカーにオブザーバで参画してもらった。2.開発されたICT教材を用いた授業実践について観察調査,質問紙調査およびインタビュー調査を行った。この作業は、連携研究者の高橋がプロトコル分析を中心に行った。このデータから、教師の教授意図を効果的に支援するICT教材に求められる要件を明確化すると同時に、教師に求められる教授スキルの変化について考察した。3.ICT活用による学習指導が学校現場に根付いており、かつカリキュラムや教師研修が日本のそれと類似している英国を視察し、ICT活用による学習指導の変化について現地の校長および教師に対してヒアリングを行った。この作業は、研究代表者の堀田と連携研究者の野中・高橋で、現地の授業を参観し、日本の授業との基本的な相違点を認識した上で、ICTを活用する際の教授スキルの違いを分析する形で行った。本研究は,我が国の教師が得意とし,学校現場の日常的な授業スタイルである一斉授業を対象とし,1ICT活用を組み込んだ授業法(教授スキル)について見直しを行い,2教師の教授意図を効果的に支援するICT教材に求められる要件を明確にし,3そのようなICT教材を安価で容易に作成する手法を開発する,の3点を研究の目的としている。研究期間の3年間に,以下のように研究を進めてきた。その上で,特に広く用いられている実物投影機の活用について,研究代表者の堀田と研究分担者の高橋により質問紙調査を実施し,ICT活用を前提とした指導法の変化についての分析結果を学会で報告した。2.指導者用デジタル教科書のプロトタイプを作成することを通して,基礎研究を研究分担者の高橋が,簡便な開発手法の検討を研究代表者の堀田が行った。この手法による実用開発が実際に行われた。また,この開発手法によって開発された指導者用デジタル教科書を活用した授業における教員の授業法の観察を,研究分担者の高橋が行い,その分析結果について学会で報告した。

3.ICT活用による学習指導が学校現場に根付いており,かつカリキュラムや教師研修が日本のそれと類似している英国を,研究代表者の堀田および研究分担者の高橋が視察し,ICT活用による学習指導の効果,教師教育の現状,授業への参与観察による教授スキルの日英の異同等について調査を行った。教授スキルの再体系化についての研究は,教授行動レベルにおいては把握できているが,最終段階の整理が必要である。この点は当初計画よりやや遅い。一方で,ICT教材を安価で容易に作成する手法については,すでに査読論文の提出まで進んでおり,この点は当初計画よりやや早い。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度については,教授スキルの再体系化の研究に力を入れるために,連携研究者の高橋を研究分担者とし,研究費を分担することとする。また,研究成果を広く周知する方法について検討する。
修復的正義からみたインフォームド・コンセントの対話過程の検証

本研究は、医療有害事象(予期せぬ合併症等)の発生過程におけるインフォームド・コンセント(以下ICと称す)についての修復的正義からみた後方視的研究である。通常、医療行為前の1原疾患ICがあって、医療行為介入となり、そして、医療有害事象発生後の対応とその説明(2有害事象後IC)の2つの過程がある。そこで、1原疾患ICと共に、2有害事象後ICの内実が重要であることを実証し、ICの認知齟齬の発生過程から、関係の再構築が改善されるための修復的正義(尊重・被害・責任・赦し・協働意思決定)のある相互理解のためのICとは何かを検証する。研究方法の概要は、前述の2つのICの関連を質的・量的に調査分析する。
戦後日本の高度経済成長と消費社会の発展-化学品と家電製品を中心に

戦後日本における(1)石油化学コンビナートの建設と産業基盤の整備、(2)基礎化学製品の用途開発を研究対象とした。(1)石油化学製品は多様な消費財に利用されており、消費社会の発展に不可欠であった。一方、石油化学コンビナート建設は周辺地域社会に多大な影響を及ぼした。従来、地域格差是正や地域開発論としてこの問題が検討されてきたが、本研究では消費社会の形成と課題の発生との観点から検討した。コンビナート誘致に成功した地域の工業化は進展したが、その経済構造はコンビナート中心に再編され、地域独自の環境に根ざした歴史的発展と大きな断絶が生じた。この結果、繰り返し新たな需要を創造するに至るような多様性が失われ、消費社会の将来の発展を阻害する要因になったと考えられる。このような方針を地域社会が選択した要因は、大分県を事例とする考察では、急速な技術革新に素早く対応しようとしたこと、地域計画をオーソライズするため全国的開発計画に依存したこと、経済成長の隘路となった資源(水と土地)の豊富な存在が脚光を浴びたことであった。方針選択の際、地域経済再編が必要であったがその調整過程は今後の検討課題である。(2)多様な合成樹脂のうち高機能なポリカーボネート(PC)普及過程を検討した。PCは耐衝撃性、耐熱性、透明性に優れているが、当初は高価であり、具体的用途は未知であった。樹脂メーカーはさかんにPRし、具体的用途に合わせて適切な樹脂を開発し、樹脂成形加工の中小メーカーに対して技術指導を行う必要があった。この過程は細かな経験の蓄積がきわめて重要な役割を果たしており、石油化学工業においては巨大装置に対する投資よりもむしろ、樹脂の多様なグレード開発や販売活動が競争上きわめて重要であったことが浮き彫りとなった。(1)については論点をまとめて発表する予定であり、(2)については他の合成樹脂についても検討する予定である。本年度は、高度経済成長期における消費者行動の変化、流通システムの変化等、大衆消費社会化現象に関連する資料収集と整理、及び先行研究の検討に専念した。資料収集に関しては、大阪商工会議所、東京商工会議所、通商産業省図書館等に残された種々の調査資料及び広告資料や化学会社の一次資料を収集した(複写あるいは、デジタル・カメラで撮影し、PCを通じ、MOディスクに保存した-これらの設備機器を購入)。また、大衆消費社会化に関する、経済学・社会学等の関連文献・書籍を購入して検討した結果、社会システム論における「経済システムの分化」という論点の重要性を認識した。「経済システム」とは、「貨幣を支払うか否か」という選択を二元化された一つのコードのみによって取引の連鎖が成立しているシステムであり、長期的にはそれが他のシステム(例えば、相手との親しさとか、あるいは何らかの「権力」に対して逆らえないから、などといった理由によって取引が成立するようなシステム)から分化してきたものと考えられる。高度経済成長期における種々の新たな商品の出現過程で、最も他のシステムへの依存が大きかった消費行動においても、「経済システムの分化」が進んだことが、上記の収集した資料において、ある程度は確認することができた。しかし、まだ資料は不十分であり、また、「経済システム」が分化したとして、他のシステムにどのような影響を与えているかを十分に検討できていない。また、他のシステムに影響を与えたとして、経済システムがどのような反作用を受けてきたのかは不明である。当時、「流通革命」論が唱えられつつも、それが必ずしもスムーズには進まなかったことを提起するならば、「経済システムの分化」もまた、さまざまな抵抗を受けたことが示唆される。これらを今後の研究計画の中心課題とする予定である。
感情が記憶の抑制過程に及ぼす影響

まず,感情材料の種類(ポジティブな感情を喚起する刺激材料,ネガティブな感情を喚起する材料)によって記憶は抑制されるのかを確かめた。次に,感情材料の種類と自己関連的処理を促す符号化方略との関係について検討することによって,「感情材料の記憶抑制を生み出す要因は何か」を吟味した。感情材料の記憶抑制はどのようなメカニズムで生じるのか,符号化時における抑制プロセスと検索時における抑制プロセスとに区別しながら考察した。まず,自由再生パラダイムを用いて,感情材料の促進効果や抑制効果は,リスト全体で見られるのか,それともリストの特定の部分で見られるのか,最終的に得られる記憶成績全体における量的な差異だけでなく,リストの提示された系列位置による違いといった,記憶成績における質的な差異について検討した。単語を刺激材料に用いた場合では,ネガティブ語そのものの記憶成績がよいという記憶促進効果が,リスト全体で認められ,かつ,リストの特定の部分(系列位置7番目)でも認められた。またネガティブ語が及ぼす影響として,その提示前後のニュートラル語の記憶成績が悪いという記憶抑制効果は,順向健忘,逆向健忘ともに認められた。一方,ポジティブ語では何の効果も見られなかった。写真を刺激材料に用いた場合では,動物,物体,人物の3カテゴリでリストを構成した。いずれのカテゴリでも,情動写真はニュートラル写真よりも記憶成績がよいという点において,記憶促進効果が認められた。しかし,記憶抑制効果として順向健忘や逆向健忘は認められなかった。今後,より特定の感情を喚起すると考えられる,映像を刺激材料として用いて検討したい。実施準備にあたり,映像の収集にDVDレコーダを必要とする。次に,指示忘却パラダイムを用いて,感情材料の記憶は抑制されるか否か,抑制されるとしたらどのような感情材料が抑制されるのかを検討した。指示忘却の教示を刺激リスト単位で行うリスト法と,刺激材料単位で行うアイテム法とを,指示忘却教示を行わないコントロール条件と比較することで,符号化時における抑制プロセスについて吟味した。その結果,リスト法でもアイテム法でも,ポジティブ語,ニュートラル語において,指示忘却効果が認められた。しかしネガティブ語では,指示忘却効果は認められなかった。感情が記憶の促進過程あるいは抑制過程に及ぼす影響について,感情語を記銘材料に指示忘却パラダイムを用いて検討した。実験参加者に第1リストと第2リストの項目を学習させた後,自由再生を求めた場合,第1リストの記憶成績がRemember条件の方がForget条件よりもよい,第2リストの記憶成績がForget条件の方がRemember条件よりもよいという,典型的に認められる記銘材料に対する忘却教示の効果において,ポジティブ-ネガティブという感情価の違いが認められるかについて,実験的に吟味した。先行研究の知見に基づき,(a)Remember条件とForget条件に加えControl条件を設定し比較すること,(b)list提示とitem提示とを比較することとを目的とした。その結果,典型的とされる指示忘却效果は見られたものの,Control条件との比較から忘却教示の効果と結論づけることは難しいこと,忘却/記銘教示の提示の仕方が単語の感情価によって異なることが示唆された。引き続き,同様の手続きを用いて,性格を表す特性語を記銘材料に指示忘却パラダイムを用いて検討した。その際,先行研究の知見に基づき,指示忘却パラダイムのリスト法を用いて,感情材料の記憶抑制における,符号化時の処理方略の要因について検討した。符号化時に自己関連的な処理をすると,抑制効果が低減するという知見が得られているが,感情材料を刺激材料として用いた場合にもあてはまるのかを吟味した。その結果,典型的とされる指示忘却効果として,抑制効果は自己判断でのみ,一方促進効果は非自己判断でのみ,認められた。このように指示忘却効果の生起が異なる要因に依存することから,指示忘却の抑制および促進が生じるメカニズムが異なることが示唆された。感情が記憶の促進過程あるいは抑制過程に及ぼす影響について,性格を表す特性語を記銘材料に指示忘却パラダイムを用いて,実験参加者に第1リストと第2リストの項目を学習させた後,自由再生を求めた場合,第1リストの記憶成績がRemember条件の方がForget条件よりもよい,第2リストの記憶成績がForget条件の方がRemember条件よりもよいという,典型的に認められる記銘材料に対する忘却教示の効果において,特性語のポジティブ-ネガティブという感情価の違いが認められるかについて実験的に吟味した。前年度と同様の手続きを用いたが,テスト時に自由再生に加え, Remember-Know-Nothing再認判断を求め,特性語の種類による質的な違いを比較することにした。再生テストにおいて,第1リストよりも第2リストの再生数が大きいという指示忘却の効果はポジティブ語で認められたが,ネガティブ語とニュートラル語では認められなかった。これは,符号化時に自己関連的な処理をすると,忘却教示による記憶の抑制効果が低減するという知見から考えると,ポジティブな単語はこれにあてはまらないことが示されたと考えられる。

一方再認テストにおいて,有意な効果は見られず,実験参加者の主観的な検索意識に関わらず指示忘却効果は認められなかった。再生数において認められたポジティブ語における指示忘却効果が,自動的な熟知性の寄与か意図的な回想の寄与か,いずれに起因するかは示されなかった。この再生テストと再認テストとの結果の相違については,さらに2つの追加実験を行ったが,同様の傾向が示された。