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日本漢籍の本文形成に関する研究-五山版・古活字版を中心に-

本研究では、中近世の日本文化に基盤的影響を及ぼした漢籍四種を取り上げ、日本における本文流通の主体となった五山版・古活字版を中心として、内外の諸伝本に調査を加え、その本文形成の様相を明らかにしてきた。前年度までには『増続会通韻府群玉』『氏族大全』について、その元明版・朝鮮版から日本漢籍の生ずる過程を究明した。続いて19年度には、まず『聯珠詩格』につき、現在は失われた元刊本を翻刻したと思われる五山版が、卓絶したその古本に当たるが、朝鮮朝で増注された朝鮮甲寅字刊本とその覆刻整版本が日本に流布し、江戸初刊整版本二種を産み出す一方、五山版は翻版を持たなかったことを明らかにした。さらに『翰墨全書』一について、その元明版が境域を超え、朝鮮と日本にも豊富に行われ、大規模にして複雑な編成と改編の激しさも原因となり、両朝にはかえって翻版を産まず、室町期には日明貿易により、また朝鮮への侵略を契機として、日本において興隆した本書への需要が満たされた様を推定した。当該書目四種の研究を通じ、日本伝来漢籍の諸本は、室町期までは中国から直に、また近世初以降には朝鮮経由の本文も平行して流れ込んだと仮設されるが、個々の書目における本文形成は、諸本の交叉干渉する独特の過程を持ち、時には原則に従わない固有の版本情況を示し、あくまで予断を許さないことが確かめられた。総じて、版本研究の対象を拡充し、引き続き総論にも修正を加えていくことが必要と認められた。本年度は資料調査のため内外の諸文庫に出張し、中世以来わが国で広く浸透した漢籍である『古今韻会挙要』『韻府群玉』『氏族大全』『翰墨全書』『聯珠詩格』の諸版本につき書誌採録を実施した。その成果に基づき、本文研究上重要と思われる版本を選んで、尊経閣文庫蔵『増続会通韻府群玉』(朝鮮乙亥字初刊本)、早稲田大学図書館蔵『新編排韻増広事類氏族大全』([元]刊本)、天理大学附属天理図書館『同』(明永楽17年刊本)の書影を写真によって入手し、旧来の収集資料と併せ、版本精査と本文校勘の作業を行なった。その結果、特に『氏族大全』について諸版の関係を確立し、[元]刊本から元末明初諸刊本、本邦[南北朝]刊本(五山版)が、[南北朝]刊本から元和5年刊本(古活字版)が派生、元和5年本から[江戸前期]刊本(和刻本)が生じたという関係にあり[南北朝]刊本は[元]刊本に無批判に従い、本文の劣化を止めることができなかったこと、元和5年刊本は劣化した[南北朝]刊本を土台にしながら独自に校改するところもあったが、それには自ずと限界があったこと、[江戸前期]刊本は元和5年刊本を包含しつつ、中国で明末に成った増編本の影響を容れ、附訓を成した点に特色が見られることを明らかにした。これは、従来知られていなかった五山版の底本の一を版種レヴェルで突き止め、また明版の翻刻と思われていた和刻本につき、古活字版を主に明版を折衷した本文であることを把握したもので、日本漢籍の本文形成の実態を示す一例である。また『韻府群玉』について、日本の古活字版の底本となった増続会通朝鮮乙亥字刊本に、初刊・再刊の別ありと既に明らかにしていたが、今まで全容の知られなかった初刊本の、ほぼ完全な形である尊経閣文庫蔵本を発見し、残欠の諸本がみな初刊・再刊の2種に分類され伝本の整理が進捗し、古活字版を含めた本文校勘を、全巻に亘って行なうことが可能となった。その他、『古今韻会挙要』『翰墨全書』『聯珠詩格』の元明版、朝鮮版、和刻本について、それぞれ多数の伝本を著録し、版種の広がりとその大まかな関係につき見通しを持つことができた。本年度も内外の文庫に出張し、『韻府群玉』卿『氏族大全』『翰墨全書』『聯珠詩格』の諸版本について書誌調査を実施した。また前年度取得の書誌書影も併せて検討を加え、『韻府群玉』のうち本文の最も豊富な「増続会通」本について、刊行の早い朝鮮古活字刊行の諸本を取り上げて校勘を行った。比較研究の結果、乙亥字刊行本の中に補刊関係に当たる両種が伝存し、日本の古活字版、和刻本は、この間に成された別種本に出ることが判明した。また幸い『朝鮮王朝実録』により、この間の作業を伝える文献記録を徴し得たため、『増続会通韻府群玉』の版本の濫觴が朝鮮朝にあることを検証することができた。さらに韓国高麗大学での調査によって、同じく朝鮮訓錬都監字本の全像をほぼ明らかにすることができた。これら朝鮮本『増続会通韻府群玉』について調査結果をまとめ、研究論文を作成公刊した。

上記の他、『翰墨全書』類の諸版本について、内外の主要な所蔵機関に赴いて約三十本の調査を果たし、これらはほぼ元版2種・明版5種に収斂することを突き止め、この7版種は3系統の本文に整理できることが検知されるなど、版本研究の基礎を固めることができた。書影取得の手配も整ったため、来年度に版本研究を行い成果をまとめる準備を遂げた。また『聯珠詩格』について、新版種の書誌収集につとめた結果、五山版の伝写本を1部、和刻本について新たに1版種を加えた一方、朝鮮版と著録されていたものが既知の江戸初刊本であるなど、曲折を経て版本研究進捗の度を加えている。これも来年度以降の研究小括、日本漢籍研究総谷化への準備としたい。本研究では、中近世の日本文化に基盤的影響を及ぼした漢籍四種を取り上げ、日本における本文流通の主体となった五山版・古活字版を中心として、内外の諸伝本に調査を加え、その本文形成の様相を明らかにしてきた。前年度までには『増続会通韻府群玉』『氏族大全』について、その元明版・朝鮮版から日本漢籍の生ずる過程を究明した。続いて19年度には、まず『聯珠詩格』につき、現在は失われた元刊本を翻刻したと思われる五山版が、卓絶したその古本に当たるが、朝鮮朝で増注された朝鮮甲寅字刊本とその覆刻整版本が日本に流布し、江戸初刊整版本二種を産み出す一方、五山版は翻版を持たなかったことを明らかにした。さらに『翰墨全書』一について、その元明版が境域を超え、朝鮮と日本にも豊富に行われ、大規模にして複雑な編成と改編の激しさも原因となり、両朝にはかえって翻版を産まず、室町期には日明貿易により、また朝鮮への侵略を契機として、日本において興隆した本書への需要が満たされた様を推定した。当該書目四種の研究を通じ、日本伝来漢籍の諸本は、室町期までは中国から直に、また近世初以降には朝鮮経由の本文も平行して流れ込んだと仮設されるが、個々の書目における本文形成は、諸本の交叉干渉する独特の過程を持ち、時には原則に従わない固有の版本情況を示し、あくまで予断を許さないことが確かめられた。総じて、版本研究の対象を拡充し、引き続き総論にも修正を加えていくことが必要と認められた。
ディジタル図書館における多言語情報アクセスに関する研究

本年度は,複数の対訳辞書を組み合わせた言語横断検索の手法について,前年度に引き続き研究を行った.具体的には,問合せ言語として日本語,検索対象言語として英語を用いる場合について検討した.問合せの翻訳にはEDR電子化辞書の日英対訳辞書を用い,ディレクトリ型Web検索エンジン(Webディレクトリ)であるYahoo!の日本語版と英語版,およびOpen Directory (dmoz.org)の日本語版と英語版のカテゴリ構造を用いて訳語曖昧性解消を行う手法について研究を行った.提案手法の有効性を評価するため,国立情報学研究所によって作成されたNTCIR (NII-NACSIS Test Collection for IR Systems)の言語横断情報検索のテストコレクションを用い,辞書のみを用いて問合せを翻訳した場合と,提案手法によって曖昧性を解消した場合の検索性能の比較実験を行った.前年度は,曖昧性解消の際に問合せ中の1単語に対する訳語候補を一つだけ選ぶ方式であったが,本年度は,検索性能の向上のため,複数の訳語候補を検索に用いる方式について検討し,実験を行った.具体的には,訳語候補数を固定する方式,固定の閾値を用いる方式,最大の重みから閾値を算出する方式の3種類の方式について実験を行った.この結果,訳語候補を一つだけ選ぶ方式と比較して,わずかながら検索性能の向上が見られた.また,Webディレクトリをどの程度上位のカテゴリに統合するべきかについても検討を行い,カテゴリを適切なレベルで統合することで,検索性能の向上が見込めることがわかった.本年度は,複数の対訳辞書を組み合わせた言語横断検索の手法について研究を行った.具体的には,問合せ言語として日本語,検索対象言語としてタイ語を用い,中間言語として英語を用いて問合せを翻訳する場合について検討した.問合せの翻訳には,インターネット上で提供されている対訳辞書サイトを用いたが,その際に発生する訳語の曖昧性は,中間言語を介する場合,非常に大きくなる.その曖昧性解消のために,ロボット型Web検索エンジンから得られる単語共起頻度に基づく単語間の関連度を用いる手法について研究を行った.また,この手法の研究と並行して,ディレクトリ型Web検索エンジン(Webディレクトリ)のカテゴリを用いて訳語曖昧性解消を行う手法についても研究を行った.前者の手法の有効性を評価するため,国立情報学研究所によって作成されたNTCIR(NII-NACSIS Test Collection for IR Systems)の言語横断情報検索のテストコレクションを用い,辞書のみを用いて問合せを翻訳した場合と,提案手法によって曖昧性を解消した場合の検索性能の比較実験を行った.この実験では,言語横断情報検索における最低限の実用的な検索精度の指標として,単言語検索の50%の検索性能を得ることを目標としたが,検索対象文書と曖昧性解消に用いる文書とのドメインの相違が影響し,期待された検索性能は得られなかった.このため,今後は曖昧性解消に用いる文書を検索対象文書とある程度一致させた上で検索性能の評価実験を行う必要があると考えられる.一方,Webディレクトリを用いた曖昧性解消の実験では,曖昧性解消を行わない場合と比較して平均適合率が約16ポイント向上し,本手法の有効性が確認できた.本年度は,複数の対訳辞書を組み合わせた言語横断検索の手法について,前年度に引き続き研究を行った.具体的には,問合せ言語として日本語,検索対象言語として英語を用いる場合について検討した.問合せの翻訳にはEDR電子化辞書の日英対訳辞書を用い,ディレクトリ型Web検索エンジン(Webディレクトリ)であるYahoo!の日本語版と英語版,およびOpen Directory (dmoz.org)の日本語版と英語版のカテゴリ構造を用いて訳語曖昧性解消を行う手法について研究を行った.提案手法の有効性を評価するため,国立情報学研究所によって作成されたNTCIR (NII-NACSIS Test Collection for IR Systems)の言語横断情報検索のテストコレクションを用い,辞書のみを用いて問合せを翻訳した場合と,提案手法によって曖昧性を解消した場合の検索性能の比較実験を行った.前年度は,曖昧性解消の際に問合せ中の1単語に対する訳語候補を一つだけ選ぶ方式であったが,本年度は,検索性能の向上のため,複数の訳語候補を検索に用いる方式について検討し,実験を行った.具体的には,訳語候補数を固定する方式,固定の閾値を用いる方式,最大の重みから閾値を算出する方式の3種類の方式について実験を行った.この結果,訳語候補を一つだけ選ぶ方式と比較して,わずかながら検索性能の向上が見られた.また,Webディレクトリをどの程度上位のカテゴリに統合するべきかについても検討を行い,カテゴリを適切なレベルで統合することで,検索性能の向上が見込めることがわかった.
ストレス負荷により血栓形成傾向が促進されるか?(ストレス負荷マウスでは血液凝固線溶因子の組織内発現異常が認められるか?)

ストレス負荷により血栓形成傾向が促進されるかどうかを調べるため、8週齢の若年マウス(C57BL6/J系統のオス)68匹ずつを一定時間(2、4、8、16、20時間)チューブ内に閉じ込めるという拘束ストレスをかけた後、血液と主要臓器(肝臓、腎臓、副腎、姉、心臓、大動脈、脳、脂肪組織、小腸)を採取し、血液線溶能の指標となる血中活性型PAI-1(Plasminogen activator inhibitor-1)抗原量と、組織における凝固線溶因子の遺伝子発現、すなわちPAI-1および組織因子(TF)のmRNA発現量を測定した。血中活性型PAI-1値はストレス負荷2時間後に負荷前の約3倍に増加し、20時間後には7倍まで上昇した。組織におけるPAI-1mRNA発現量もストレス負荷20時間後に肝臓、腎臓、副腎、大動脈、脂肪組織などで数倍に増加したが、なかでもその増加が顕著であったのは脂肪組織(17倍)であった。In situ hybridization法によりPAI-1mRNAの組織内および細胞内発現分布を検索したところ、血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、副腎髄質のクロマフィン細胞などにおいて著しいシグナルの増強を認めたが、もっとも顕著であったのは、やはり脂肪細胞においてであった。また血液凝固の開始因子であるTFのmRNA発現量も、腎臓、副腎、小腸、脂肪組織などで3数倍に増加していた。病理組織学的な解析により、組織における血栓沈着は証明されなかったが、軽度ではあるが肝臓の脂肪変性や腎臓での尿細管の変性を認めた。血栓症については、抗フィブリン抗体を用いた免疫組織化学法によりフィブリン沈着の有無を検索する必要があると思われた。以上の結果から、拘束ストレス負荷により血液および組織での血栓傾向は増大すると考えられるが、微小循環障害による組織の傷害はそれほど著明ではないものと推測された。
マウスを用いた接触過敏反応のロイコトリエンB_4アンタゴニストによる修飾

1.マウス皮膚における炎症、とくに抗原に対する特異的反応(接触過敏反応=contact hypersensitivity,CHS)に及ぼすロイコトリエンB_4(LTB_4)の影響を検討する目的で、LTB_4の受容体拮抗剤(ONO4057)を入手した。TNCBで感作させたCBA/Jマウスに対して、耳介にチャレンジする30分前に同拮抗剤を40μg/g腹腔内注射したところ、耳介の腫脹で評価したCHS反応が陽性コントロール群に比べて抑制される傾向がみられた。とりわけ遅延型反応のearly phasesに相当する2時間後においては、24時間後のlate phaseに比較して、その傾向が大きかった。しかしながら、実験間のデータのばらつきは大きく、抑制をみた場合も統計学的に有意ではなかった。一方で、ベタメサゾンを1.8μg/g腹腔内注射した群では、より有意な抑制をみた。以上より、CHSの、とくにearly phaseの成立にはLTB_4の関与することが示唆されたが、この実験系からは、その役割が主要なものとは言い得なかった。2.LTB_4が炎症形成に果たす役割をin vitroの実験系で直接に評価する目的で、すでに知られた白血球(好中球など)の活性化作用以外に、血管内皮細胞への作用を検討した。ヒト真皮毛細血管内皮細胞を、LTB_4の濃度系列(100pM-100nM)のもとで培養し、接着分子であるICAM・1、VCAM・1、およびELAM・1の発現をFACSで経時的に検討したが、24時間後まで、いずれの誘導も認めなかった。TNFα(50U/ml)で内皮細胞を活性化した場合にも、LTB_4の同時添加による接着分子の発現増強を認めなかった。したがって、LTB_4自身の血管内皮細胞活性化作用は否定的であった。
蚕糸絹業の国際比較分析

2003年9月から現在まで以上の研究について以下の事が行われた。1、日本絹人繊織物工業組合連合会、農畜産業振興機構、大日本蚕糸会、蚕糸科学研究所などの蚕糸絹業に関連する機関、部門を訪問し、日本の蚕糸絹業の生産現状、産地分布、技術進歩、原料調達と輸入及び海外調査について聞き取り調査、資料収集などを行った。2、2003年11月に日本最北部にある米沢織物産地において現地調査を行った。まず、米沢織物工業組合にて米沢産地の絹織物業の歴史、展開過程、現状及び今後の発展動向について聞き取り、様々なの関連資料と統計データを収集した。これにより絹織物業は産地にとって重要であることを認知し、米沢繊維協同組合連合会という組織の存在は産地の活性化の推進に重要な役割を果たしていることも感じた。また、産地内の和服、洋服生産工場を訪問し、聞き取り調査、工場見学を通じて工場ごとの生産実態、原料調達、製品の販売(輸出)等の情報を把握した。調査結果として「日本の絹織物業の展開構造に関する研究」という論文にまとめ、2004年度日本農業経済学会で発表する予定で、『2004年度日本農業経済学会論文集』に収録される予定である。3、2004年1月に世界最大の蚕糸絹業の生産、貿易国である中国に出掛け、中国蚕糸絹業の生産実態、貿易現状と今後の発展動向及びWTO加盟に対する対応政策について聞き取り調査、資料収集を行った。今回の調査で短期間中に中国繭絲綢交易市場、浙江大学、中国絲綢信息中心、商務部繭絲綢協調弁公室、中国絲綢進出口総公司、中国絲綢協会など中国蚕糸業に密接に関連する企業、学校、情報管理部門、政策管理部門、輸出部門等を訪問し、蚕糸業経済研究専門家から貴重なコメントを頂き、業界関係者から多くの助言を頂くと共に、中国蚕糸絹業の生産統計、貿易データ、政策にかかわる資料などをたくさん頂きました。調査結果は整理中である。
希土類が物性の主役となるぺロブスカイト複合酸化物の結晶化学と磁気的性質

希土類を含む四元系化合物Ba_4LnM_3O_<12>(Ln=希土類;M=Ru,Ir)を合成、結晶構造と磁気的性質を調べた。M_3O_<12>トライマーとLnO_6八面体が頂点共有し、交互に並んだ12層のペロブスカイト構造をとることを明らかにした。その磁気的性質には希土類と遷移金属元素の相互作用による磁気秩序のほか、遷移金属元素間にも強い相互作用が働くなど、構造を反映した新奇な物性が出現することを見出した。希土類は遷移金属と比べ、サイズが大きいため、ペロブスカイト型酸化物ABO_3を形成すると、物性を決定するBサイトに入らずAサイトに入るため、希土類が物性の主役とならない。一方、ペロブスカイト型構造は極めて高い化学組成に関する自由度を持ち、適当な組成および合成条件を選択することにより、結晶構造および金属元素の原子価状態を制御することが可能である。そこでペロブスカイト型酸化物ABO_3で希土類を物性の表舞台に立たせるため、サイズの大きく異なる白金族元素と組み合わせることにより、(1)ペロブスカイトABO_3のBサイトに、希土類を入れることができ、しかも希土類と白金族元素は構造的に秩序化したペロブスカイト化合物を系統的に新規合成した。(2)すべての化合物は低温で反強磁性転移し、その磁気的性質を中心に、これら2つの元素の相互作用に伴うf-d混合電子系の示す新しい磁気的性質を見出した。特に本年度の研究では、12層構造をもつ新規ペロブスカイト型酸化物Ba_4LnRu_3O_<12>の合成に成功し、その結晶構造と磁気的性質に関する研究を行った。観測された磁気的挙動が、Ru_3O_<12>トライマー構造中のRuの磁気モーメントと希土類の4f電子との磁気的相互作用による物であることを明らかにした。本年度の研究では、12層構造を持つ新規ペロブスカイト型化合物Ba_4LnRu_3O_<12>,Ba_4LnIr_3O_<12>を合成し、その結晶構造と磁気的性質を明らかにした。3つのRuO_6八面体(IrO_6八面体)は面共有し、Ru_3O_<12>(Ir_3O_<12>)トライマーとなり、これがLnO_6八面体と頂点共有することにより、12層構造のペロブスカイト型複合酸化物を形成している。格子定数は3価の希土類イオン半径に対して単調増加する傾向があるが、Ln=Ce,Pr,Tbでは、この傾向から逸脱し、Lnは4価の酸化状態にあることがわかり、化合物の電荷配置は、Ln=Ce,Pr,TbではBa_4Ln^<4+>M^<4+>_3O_<12>、その他の希土類ではBa_4Ln^<3+>M^<4.33+>_3O_<12>であることがわかった。Ru_3O_<12>(Ir_3O_<12>)トライマー中のRu_3O_<12>(Ir_3O_<12>)トライマーの磁気モーメントが希土類の磁気モーメントと相互作用することにより、低温で反強磁性転移したことを磁化率、比熱、中性子回折測定の結果より、明らかにした。ペロブスカイト型酸化物(ABO_3)ではBサイトに入る金属元素の電子状態が化合物の物性に大きな影響を与え、希土類(Ln)と白金族元素(M)をBサイトに共に含む化合物では、これらの間に働く相互作用による特異な磁気的挙動を示す。本年度の研究では、LnO_6八面体とM_3O_<12

>トライマーからなる新規化合物(12L-ペロブスカイトBa_4LnM_3O_<12>)の合成を試みた。格子定数は3価の希土類イオン半径に対して単調増加する傾向があるが、Ln=Ce,Pr,Tbのみこの傾向から逸脱し、このことからLnは4価の状態にあると考えられる。従ってこれらの化合物の電荷配置は、Ln=Ce,Pr,TbではBa_4Ln^<4+>M^<4+>_3O_<12>、その他の希土類ではBa_4Ln^<3+>M^<4.33+>_3O_<12>と考えられる。Ru化合物では、Ba_4CeRu_3O_<12>はCurie-Weiss則に従う常磁性挙動を示すが、Ln=Ce以外の化合物は低温で反強磁性転移した。比熱測定から磁気エントロピーを求めたところ、Ba_4Ln^<3+>Ru^<4.33+>_3O_<12>の磁気転移に伴うエントロピー変化は5.5J/mol K程度だった。対応するIr化合物(Ba_4Ln^<3+>Ir^<4.33+>_3O_<12>)は1.8KまでCurie-Weiss則に従う常磁性挙動を示したが、Ln=Ce,Pr,Tb化合物はそれぞれ10.5,35,16Kで反強磁性転移した。それらの結果について考察した。Ba_4Ln^<3+>Ir^<4.33+>_3O_<12>のIr_3O_<12>トライマーには5d電子が14個あり、Ir_3O_<12>の分子軌道に電子をつめていくとスピンS=0となる。従ってBa_4Ln^<3+>Ir^<4.33+>_3O_<12>はLn^<3+>の示す常磁性挙動を示した。Ba_4Ln^<4+>Ir^<4+>_3O_<12>のIr_3O_<12>には5d電子が15個あるため(S=1/2)、これが化合物の磁性に寄与し、Ln=Ce化合物は10Kで反強磁性転移し、希土類が磁性を持つPr、Tb化合物ではさらに高い転移温度で反強磁性磁気秩序が見られた。一方、Ba_4Ln^<3+>Ru^<4.33+>_3O_<12>のRu_3O_<12>トライマーには4d電子が11個あるため(S=1/2)、Ru_3O_<12>トライマーが化合物の磁性に寄与し、Ba_4Ln^<3+>Ru^<4.33+>_3O_<12>はLnの種類にかかわらず、同程度の温度(311K)で反強磁性転移を示した。
視覚化表現の統合に関する研究：ダイアグラムの拡張

ダイアグラムに関する本研究の目的は、(1)これまでの研究で収集した研究資料を一層充実させ、ダイアグラムのアーカイヴを形成すること。(2)上記の資料に基づき、ダイアグラムの表現構造を、分析すること。(3)ダイアグラムを教育をはじめ、問題解決、合意形成、理解、共働作業の場面に応用することであった。ダイアグラムのアーカイヴについては、絶えず新たな資料を補完しているが、公開して利用するには至っていない。ダイアグラムの表現構造の研究と応用の試みについては、ケーススタディをおこない、研究成果をあげることができた。この研究は、次の研究課題「視覚化」のなかで、一般化され、さらに発展される計画である。「視覚化表現の統合に関する研究:ダイアグラムの拡張」のテーマのもと、ダイアグラムについての概念整理、事例整理、環境デザイン教育を対象としてダイアグラムの応用について研究した。主な成果として、小林は、武蔵野美術大学美術館・図書館で開催された「向井周太郎世界プロセスとしての身振り」の監修を担当した。この展示は、図によって人間の認知や知識の広がりを概観する本研究の研究素材として格好なものであった。また、研究の一部を「イゾスタットにおけるウィーン・メソッド」(本学研究紀要44号2014.3)にまとめ、論文「Environment Recognition Using Daiagram - as a Practice in Design Education」は、ICDS(International Design Engineering and Science)2014において採択され、今年の夏に黄啓帆と共同で発表の予定である。分担者である寺山は、ISOTYPE関連文献、論文の収集と整備、「近代人の形成」「レンブラント周辺」などをはじめ、オットーノイラート、ISOTYPE関連のダイアグラム、地図を含む画像によるデジタルデータベース作成、ウィーン社会経済博物館のアトラス「社会と経済」の図を分類・構造化、制作におけるトランスフォーマの役割の再検討を行った。また20世紀にかけてのダイアグラムの歴史研究の調査を共同で行った。圓山は、数学的観点からダイアグラムの構造の分類、構造の生成系やその変形の数学的定式化をおこなうために、ダイアグラムの実例の調査と図的表現に関する他分野の先行事例、先行研究を調査した。古堅は、動くダイアグラムの教育プログラムを形成するための実験的な教育を行った。「視覚化表現の統合に関する研究:ダイアグラムの拡張」のテーマのもとに、ダイアグラムに関する概念の整理、事例整理、環境デザインを対象としてダイアグラムの応用について研究した。2014年度の主な成果として、小林は「Environment Recognition Using Diagram -as a Practicein Design Education」共著平成26年(2014)、The 3rd International Conference on Design Engineering and Science, ICDES 2014、および「ダイアグラムの定義とその視点」共著、平成26年(2014)Designシンポジウム2014, pp49-56,東京大学において報告を行った。分担者である寺山は、前年度に引き続き、ISOTYPE関連文献、論文の資料調査、「近代人の形成」「レンブラント周辺」などをはじめ、オットーノイラートとISOTYPE関連のダイアグラム、地図を含む画像のデータベース作成と、ノイラートによるウィーン社会経済博物館でのアトラス「社会と経済」の図の資料の分類と構造化、制作に置けるトランスフォーマの役割についての検討を行った。圓山は、ダイアグラムの数学的構造の生成や変形について研究し、8th International Conferance on the Theory and Application of Diagram,2014に参加し、9/30の研究会でその報告を行った。古堅は、動的ダイアグラムの教育における導入について実験を行い、10月には、ドイツを中心とする博物館等におけるダイアグラムの使用について調査を行い、3/9研究会にてその報告を行った。「視覚化表現の統合に関する研究:ダイアグラムの拡張」のテーマのもと、2015年度は、論文の公表を行い、それ以外にも、ダイアグラム研究の資料整理として、小林の指導のもと、研究協力者の黄啓帆が中国四川大学芸術学院美術館にて開催されたANBD展にて、「Diagram」の展示を行った。寺山は、武蔵野美術大学美術館と造形研究センターにおける19世紀以前の植物図譜、博物誌の研究代表として、博物学の中の視覚化についての研究を継続した。古堅は、情報の動的表現について、ビッグデータを含む情報の視覚化等、今日的な課題を含む、データの動的な視覚化表現をデザイン教育に位置づけるデザイン教育を試みた。圓山憲子は、数学の立場からダイアグラムをグラフの構造生成や評価システムへの応用研究を行った。2013年度は「ダイアグラムを中心とする視覚化表現の国際的な展開」「動的ダイアグラムの教育への導入」「ダイアグラムの構成原理」について各研究者が個別に研究を進めたが、2014年度はその成果を海外調査を踏まえ、共同研究全体の資料として共有化することができた。デザイン学2015年度は、ダイアグラムを中心とする視覚化表現について、その意義や社会的目的を明らかにしながら、ダイアグラムの構成原理解明の基礎研究を深化させる。

また、ダイアグラムについて、ポスター等視覚化表現を資料として、ダイアグラムデザインの進展や利用範囲の拡大等、今日的な意義について検証することを目標とする。2013年度の主な研究計画である「ダイアグラムを中心とする視覚化表現の国際的な展開」「動的な視覚化表現の基礎調査」「動的なダイアグラムデザインの実験」「ダイアグラムを中心とする視覚化表現の構成原理」について、研究者個別には研究に着手することができた。本研究の基盤となる「ダイアグラムを中心とする視覚化表現の構成原理」について、研究者相互の専門を交差させながら共同研究の利点を生かし、異なる専門を横断しながらこの研究をすすめることが2014年度の課題である。謝金について、2013-2014年度は研究者自ら作業することが多かったので、予算に対して支出が少なくなった。2015年度は謝金支出が増える見込みであるが、2013-2014年度に支出しなかったので、全体として少なくなる見込みである。謝金支出が少なくなった分、研究成果を発表するための旅費の増額を検討している。「動的なダイアグラムデザインの実験」と「ダイアグラムを中心とする視覚化表現の構成原理」について2013年度の研究を引き継ぎ、研究することが本研究テーマの研究基盤を形成する上で重要である。また、最終年度の「ダイアグラムを中心とする視覚化表現の統合に関する研究の公表とアーカイブ」については、ダイアグラムの歴史をダイアグラムで視覚化する展示を行うことを目標とすることが確認されたので、そのための準備を2014年度に行う。旅費については、2013年に予定していた研究発表を国内論文に切り替えたために、海外旅費が発生しなかった。また、謝金(アルバイト費)については、2013年度、個々の研究者の範囲で進めることができる研究を先行したため、謝金(アルバイト費)が発生しなかった。旅費については、2014年に、研究発表と、またダイアグラム研究がますます多領域で研究されている状況を踏まえて、多領域の専門家と意見交換をするために会議への出張を予定している。謝金(アルバイト費)については、2014年からの共同作業の増加、2015年の報告や展示の準備にともない、謝金(アルバイト費)を支出したい。
神経変性疾患における発話障害の定量的指標の開発と脳MRIを用いたメカニズムの解明

実臨床の場で神経変性疾患の発話を聞いて、どのタイプの発話障害に属するかを判断するのは容易ではない。この問題は、発話を聞いた印象で定性的に評価をするという方法が発話評価の主流となっているため未解決である可能性がある。そこで申請者は、音響分析と脳MRIを用いた脳白質・灰白質の定量解析(脳容積測定、拡散テンソルイメージング・神経突起イメージング解析など)を組み合わせることで、神経変性疾患における発話障害のメカニズムの解明、発話評価に役立つ客観的指標の確立、さらにその臨床応用を目指す。
日本民謡における「伝統保存」表象と地域文化の変容に関する歴史的研究

本研究は、日本の民謡を題材に、地方文化において伝統芸能の「保存」活動が行われる際の「伝統」の表象や地域文化の表象のありよう、その地域アイデンティティ意識との関わりについて考察しようとするものである。当初は、現地における文献調査や聞き取り調査を通じて、その表象のあり方にみられる「中央」と「地方」との温度差を浮き彫りにしてゆく計画であったが、途中からは、そのようなあり方を生み出す媒介としてメディア、観光、文化運動などの要因が大きな役割を果たしていることが認識されるにいたったため、それら諸要因の絡み合いから生じる様々な力学のありようや、それらが芸能の伝承や保存に関わるプロセスやメカニズムを解明することに焦点が移行した。そのため、民謡だけでなく幅広い対象をとりあげてレコード・メディアや観光産業の関与のあり方を捉える一方で、民謡に関してはそれを応用した形でいくつかの問題をトピック的にとりあげて考えてゆくという形をとることになった。とりわけ、当初「国民文化」として位置づけられていた民謡が「地方文化」として捉えられるようになる上で、昭和戦前期の「旅行ブーム」が大きな役割を果たしたこと、他方で、民謡を「国民文化」の基礎にすえる考え方が戦後にも引き継がれ、それがレクリエーション運動やうたごえ運動などの文化運動と結びついて機能しており、それが今日とは異なる民謡の「保存」や「伝承」のあり方を生み出していたことなどを明らかにしえた。なお、現在まだ未定稿の状態にあるいくつかの論考を完成させた上で、本研究の成果は本年中には単行本として公刊される見通しである。本研究の目的は、地方文化において伝統芸能の「保存」活動が行われる際の「伝統」表象のあり方と、その地域アイデンティティ意識との結びつき、さらにはそこにおいて「中央」と「地方」との間に働く力学といったことについて、日本の民謡を事例として解明することにある。初年度にあたる本年は、それを具体的に推し進める以前に、(1)この問題について申請者がこれまで予備的に行ってきた研究を整理し、(2)今後の考察の基礎となる視点を確保するために、いわば外濠を埋める形で、原理的なことがらや周辺的な諸問題の考察を行った。(1)については、「正調江差追分」に関する申請者の前年度までの研究成果を「異文化接触の中の民謡-「正調江差追分」にみる自己表象の成立と変容-」(『日本音楽・芸能をめぐる異文化接触メカニズムの研究-1900年パリ万博前後における東西の視線の相互変容-』、平成13-15年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(1))研究成果報告書、研究代表者:井上さつき、108-136ページ)にまとめたが、伝統の「保存」という問題を日本の近代化過程、とりわけ廃藩置県以後の郷土意識の近代化・再編成の過程との関連で考察してゆくことの必要性があらためて確認された。また、(2)については、本研究の基礎にある、自文化の伝統表象が外部の視線との関わりの中で形成されるという構造を典型的に示す事例として観光都市ウィーンをとりあげ、観光客の視線との関わりの中で都市のアイデンティティが形作られるメカニズムとそこでの音楽の関与のあり方を考察した。また、地方文化の考察にはいる前提として、日本という国家の自文化表象が形成される過程およびメカニズム、そこにおける音楽の関与に関するいくつかの考察を行った。特に、宝塚歌劇の「日本民俗芸能シリーズ」に関する考察では、本研究での今後の考察の中心となる戦後期における民謡表象の変化が「国民文化」のあり方の変化と連動していることを明らかにしえた。2年目にあたる本年は、主に現地での聞き取りや資料調査を中心に展開する予定であったが、大学において総長補佐に任命されるという予定外の事態となり、地方での調査が全くできなくなってしまった。しかし、別の形での成果もあった。

本年は、講義でもレコードをテーマとし、日本の近代化過程においてこのようなメディアの果たした役割を考察したが、秋に行われた日本音楽学会全国大会では「メディアと記憶」と題されたシンポジウムを組織し、これらの活動を通して、近代日本において郷土意識や伝統表象が形成されてゆく際にこれらのメディアの果たした役割の大きさ、それが人々の地域の記憶を形成してゆくメカニズム等を再検討する必要性を確信するにいたった。特にソノシートという、これまでほとんど取り上げられなかったメディアをテーマにした論文をまとめることができたことは大きな収穫であった。ソノシートは昭和30年代に、レコード単体ではなく出版社ベースの刊行物として、写真や文章とセットにして音楽を流通させることによって新しい体験様式を切り開いたメディアとなった。この時期はまた「民謡ブーム」とも重なっており、観光産業とも結びついて「民謡の旅」等のタイトルのついた、レコードやソノシートつき書籍が数多く刊行され、人々の地域表象を形成する上で大きな役割を果たした。その展開を再検討することは、郷土意識の形成と民謡の関わりを考えることにとどまらず、昨年行った「音楽都市ウィーン」の表象をめぐる研究などとも呼応しながら、音楽と土地の記憶、空間表象と音の文化といった、さらに大きな問題圏を切り開く研究に昇華してゆく手応えを感じている。本研究の目的は、地方文化において伝統芸能の「保存」活動が行われる際の「伝統」表象のあり方と、その地域アイデンティティ意識との結びつき、さらにはそこにおいて「中央」と「地方」との間に働く力学といったことについて、日本の民謡を事例として歴史的に解明することにある。研究開始当初の計画では、「地方」の側の聞き取り調査や現地に残る文献資料を中心としたアプローチを考えていたが、昨年予定外の事態から現地調査が不可能になり、それを機会にむしろ、「中央」の側が「地方」に向けるまなざしのありようについて、これまで見落とされてきた資料を洗い直し、メディア、観光といった新たな視点をふまえてそれらを再検討する方法が有効であることを認識するにいたり、研究方法を大幅に変更した。もちろん研究計画の目的自体には全く変更はない。本年の成果としては、戦前の旅行ジャーナリスト松川二郎が昭和初期に残した《民謡をたづねて》等の民謡紀行エッセイや彼の編纂した民謡集を、当時の旅行ブームとの関連で読み解く試みが挙げられる。このような民謡論は従来の民謡研究では無視されてきたものであるが、旅行とセットになった形で「郷土文化」としての民謡が「発見」されていった過程は民謡像や郷土像のあり方にとって大きな影響を及ぼしたというだけでなく、民謡集編纂の歴史を考える上でも、いまだ今日的な意味での民謡研究が確立されていなかった時期に確実に一時代を画する役割を果たしたことは間違いなく、その再評価は本研究課題にとって極めて重要な意味をもちうるものだといいうる。幸いなことに、本研究の成果を軸とした論文集を単行本の形で刊行できる見通しが立ちつつある。最終年度にむけて、これまでの成果を総括してゆく試みを加速させたい。本研究は、日本の民謡を題材にして、地方文化において伝統芸能の「保存」活動が行われる際の「伝統」の表象のありようとその地域アイデンティティの意識との関わりについて考察しようとするものである。
胎児期放射線被ばく：生涯の発がんリスクと発がんメカニズムの検討

一般に胎児は放射線感受性が高いとされるが、出生後の発がんリスクについてはいまだ統一した見解は得られていない。発がんは、環境因子(食事やたばこに含まれる化学発がん物質など)や遺伝的要因に大きく影響されることがわかっている。胎児期被ばくにおいても、放射線単独では見えなかったリスクが出生後の生育環境によって変動している可能性がある。本研究は、放射線と化学発がん物質との複合ばく露の系を用いて1胎児期の放射線被ばくによる生涯にわたるリスクを動物実験で明らかにするとともに、2胎児期被ばくの発がんメカニズムを解明することを目的とする。具体的には、1マウスの寿命解析と腫瘍の発生率から胎児期被ばくのリスクを評価し、2次世代シーケンスを用いたエクソーム解析によって遺伝子変異を網羅的に検索する。胎児期の放射線被ばくと発がん性化学物質の複合ばく露実験、とりわけ終生飼育まで行った研究はきわめて少ない。胎児期被ばくの複合影響による早期のリスクだけでなく、生涯を通じたリスクまで明らかにすることは非常に重要である。本研究では、放射線はX線を、環境発がん物質としては食事やたばこ中の成分としてデータが蓄積されているアルキル化剤ENU(N-ethyl-N-nitrosourea)を用いた。マウス発がん実験は平成25年度科研費実験にて終了しているため、本研究では保存済みの腫瘍サンプルを用いて解析を行う。前年度に引き続き、平成30年度は腫瘍の病理解析・診断を進めている。また、発がん要因が異なる腫瘍における変異シグネチャーの特徴をつかむため、X線1 Gy 4回照射、ENU 200ppm投与、またはそれらの複合ばく露によって誘発した既存の胸腺リンパ腫サンプルを用いて全エクソンシークエンス解析を行った。平成30年度は、当初の計画通り保存済みサンプルから作製した病理標本について病理解析を継続中である。また、異なる発がん要因(放射線、ENUおよびそれらの複合ばく露)によって生じた腫瘍の変異シグネチャーの特徴をつかむため、これまでに当研究室で実施した大規模動物実験で保存済みの胸腺リンパ腫サンプルを用いて全エクソーム解析を行った。令和1年度は引き続き病理解析を進め、発がんスペクトルを求める。さらに、胎児期複合ばく露によって誘発された胸腺リンパ腫について全エクソーム解析を行い、変異シグネチャーを探索する。一般に胎児は放射線感受性が高いとされるが、生後の発がんリスクについてはいまだ統一した見解は得られていない。本研究は、胎児期被ばくによる発がんの全生涯リスクおよび発がんメカニズムを明らかにすることを目的とする。マウスの寿命解析と腫瘍の発生率から胎児期被ばくのリスクを評価するとともに、次世代シーケンス法によるエクソーム解析を行い胎児期被ばくに特異的な遺伝子変異を網羅的に検索する。本研究は、胎児期被ばくと化学発がん物質の複合影響について、発がんスペクトラムや遺伝子変異など科学的情報を提供し、より明確なリスク評価に貢献できるものと考える。平成25年度科研費実験にてマウス発がん実験はほぼ終了しているため、本研究では保存済みの腫瘍サンプルを用いて解析を行う。解剖時の所見では肺をはじめ肝臓や子宮、消化器系などに多くの腫瘍が観察されている。今年度は、主ながんの発生率、発がんスペクトラムおよびハザード比を求めるため、保存された腫瘍の病理標本を作製し、病理解析・診断を開始した。平成29年度は当所計画通り保存済みサンプルから病理標本を作製した。現在、(1)胎児期X線単独群、(2)5週齢からのENU単独ばく露群、(3)複合ばく露群、(4)コントロール群の計4群(209個体)について病理解析を行っている。

また、発がん要因が異なる腫瘍における変異シグネチャーの特徴をつかむため、X線1 Gy 4回照射、ENU 200ppm投与、またはそれらの複合ばく露によって誘発した既存の胸腺リンパ腫サンプルを用いて全エクソンシークエンス解析を行った。平成30年度は、当初の計画通り保存済みサンプルから作製した病理標本について病理解析を継続中である。また、異なる発がん要因(放射線、ENUおよびそれらの複合ばく露)によって生じた腫瘍の変異シグネチャーの特徴をつかむため、これまでに当研究室で実施した大規模動物実験で保存済みの胸腺リンパ腫サンプルを用いて全エクソーム解析を行った。平成30年度は引き続き病理解析を行い、各腫瘍の診断を確定して発がんスペクトルを求める。さらに、病理診断の結果をもとにX線単独群、ENU単独群、複合ばく露群の3群から次世代シーケンス法で解析するサンプルを選定し、エクソーム解析を開始する予定である。令和1年度は引き続き病理解析を進め、発がんスペクトルを求める。さらに、胎児期複合ばく露によって誘発された胸腺リンパ腫について全エクソーム解析を行い、変異シグネチャーを探索する。参加学会の変更により、旅費の差額が生じたため出張旅費および試薬が当初予定より少なかったため
東京湾岸エリアとオリンピックに関する研究

東京湾岸エリアとオリンピックに関する研究(2015年度2018年度)の最終年度として、2020年東京オリンピック・パラリンピック(以後、2020東京OP)に向けた東京湾岸エリアにおける都市開発について、まとめを行った。東京湾岸エリアは、1980年代から東京都が「東京湾埋立第13号地」として使われなくなった港湾用地の使用を検討する中で、幹線道路、鉄道・新交通システム、湾岸物流施設、国際交流施設、緑地・ウォーターフロント、都市開発施設、そして生産・基盤施設と空港の7種類の視点で捉えられていた。そこにおいて、国際通信基地を作る「東京テレポート構想」や「世界都市博覧会」の計画が進められたが、インフラ整備に主眼を置き、かつ中央官庁の支援が必要であったこともあり、頓挫してきた。その後、2002年に都市再生特別措置法により、タワーマンションなど高層ビル建設が民間主導で行われていった。そこでは、企業利益を第一とした「都市イメージ戦略」による臨海副都心への投資が行われてきた。2016年及び2020東京OPの招致及び開発は、これらを背景にして進められてきた。また、2012年ロンドンオリンピック・パラリンピックの会場(一極集中型)として開発されたQueen Elizabeth Olympic Parkを訪れ、ロンドンにおける東西の地理的格差に対応し、大会を契機とした都市開発を行っている実態を考察した。数十年後のあるべき姿を先に描き、そこから逆算して開発してきているロンドンの事例に対し、2020東京OPの都市開発は、短期的な構想に留まり、かつ大会運営に向けた組織構造も異なったものであることが分かった。以上について、白井宏昌氏(滋賀県立大学教授)とディスカッションした結果が『現代スポーツ評論』第40号(創文企画、2019年5月20日発行予定)に掲載されることが決定している。本研究の目的は、2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた東京湾岸エリアにおける都市開発にともなって、そこに住む人々がどのような影響を受け、何を考えながら暮らしているのかについて、フィールドワークをもとに分析することにある。平成27年度は、4年計画の初年度として、「臨海副都心開発」計画と成果に関する一次資料、及び建築家、都市社会学者などによる臨海副都心開発の計画と成果に関する研究成果を集め、整理し、分析を行った。また、2016年と2020年の両大会について、東京オリンピック・パラリンピック招致委員会による『申請ファイル』『招致活動報告書』『立候補ファイル』などを集め、分析した。さらに、東京都江東区の歴史、地理、住民統計データなどを収集、整理し、分析を行った上で、豊洲、東陽町などにおいて、現地調査を行い、各地域の都市開発の現状を把握した。これらの結果の一部は、国際会議"AAS-IN-ASIAConference2015"において、発表し、パネルを主催したRobin kietlinski博士(ニューヨーク市立大学)などと議論できた。また、2月には、目黒区青少年プラザにおいてジェンダーや人種差別などダイバーシティの視点から東京オリンピック・パラリンピックを考える講義を3週にわたって行い、一般市民の方々に研究内容を公開し、議論を行った。3月には、シーナカリンウィロート大学(タイ王国)の大学院博士課程学生30名と学部長及び初代学部長(IOC委員)に対して、「オリンピックと都市東京:1964-2020」と題した講演を行い、東京及びアジアにおけるオリンピック開催の意義について、議論を行った。このほか、スポーツにおける女性の位置とその問題について、山口香氏(筑波大学)、小笠原悦子氏(順天堂大学)、友添秀則氏(早稲田大学)と議論を重ね、『現代スポーツ評論』第33号(創文企画)を出版した(2015年11月)。4年計画の初年度として、予定通り、「臨海副都心開発」計画と成果に関する一次資料、及び建築家、都市社会学者などによる臨海副都心開発の計画と成果に関する研究成果を集め、整理し、分析を行った。これら文献研究に加えて、豊洲、東陽町などにおいて、現地調査を行い、各地域の都市開発の現状を把握できたことは、大きな収穫だった。これらについて、国際会議や市民講座において情報発信を行ったが、平成27年度より開始された"Sport for Tomorrow(SFT)"事業のひとつであるつくば国際スポーツアカデミー(TIAS)が関わるスポーツ・オリンピック学学位プログラムにおいて、海外からの留学生や日本人学生約20名に対して、東京オリンピックをめぐる都市開発について、1964年から2020年の歴史と現状を英語による授業実践教材として活用し、講義を行った。本研究の目的は、2020年東京オリンピック・パラリンピック(以後、2020東京OP)に向けた東京湾岸エリアにおける都市開発にともなって、そこに住む人々がどのような影響を受け、何を考えながら暮らしているのかについて、フィールドワークをもとに分析することである。平成28年度は、4年間の計画の2年目として、2020東京OPに向けたレガシープランの現状把握を行った上で、「臨海副都心開発」計画と成果、及び2020東京OPにおける湾岸エリア会場の設置計画と開発実態に関する資料分析を行い、現場にてフィールドワークを行った。また、ニューヨーク市立大学Robin Kietlinski博士と2020東京OPの湾岸エリアにおける人々の日常に関する調査について議論を行った。

これらの成果の一部は、「スポーツを通じた国際協力の課題と展望:Beyond 2020から現在をまなざし考える」(第4回スポーツ国際戦略連絡会議、文部科学省)、"The Olympics and Construction of Tokyo: 1964-2020"(明治神宮での国際会議)の発表、そして学術論文「グローバリゼーションとスポーツにおける意味の変容」(『スポーツ社会学研究』24-2:41-51)の掲載につながった。一方、オリンピック教育の意義を実践を踏まえて思考し、以下の成果となった。ローラント・ナウル博士の書籍を翻訳し、『オリンピック教育』(大修館書店)として出版したほか、オリンピックの価値教育プログラム(OVEP)を岩手県立高田高校などで実施した事例を踏まえて、「オリンピックにおける身体と教育」を『現代スポーツ評論』第35号に掲載した。当該書誌は、「近代オリンピックにおける文化と芸術」を特集タイトルとして、責任編集し出版したものである。4年計画の2年目として、2020東京OPに向けたレガシープランの現状把握を行った上で、「臨海副都心開発」計画と成果、及び2020東京OPにおける湾岸エリア会場の設置計画と開発実態に関する資料分析を行い、現場にてフィールドワークを行った。2012年ロンドンオリンピック・パラリンピック(以後、2012ロンドンOP)における東ロンドンの再開発とレガシーの現状について、ラフバラ大学教授Richard Giulianotti博士と直接会っての議論はできなかったが、指導をしている学生がこれに近接したテーマを選択し、現地に向かい資料収集と分析を行っており、次年度以降に貴重なデータ収集となった。また、被災地である陸前高田市にある岩手県立高田高校でのOVEP活動実践を踏まえた論文が出版され、オリンピック教育の意義について、社会に向けて出版ができたことは有意義だったと考える。本研究の目的は、2020年東京オリンピック・パラリンピック(以後、2020東京OP)に向けた東京湾岸エリアにおける都市開発にともない、そこに住む人々がどのような影響を受け、何を考えながら暮らしているのかについて、フィールドワークをもとに分析することである。平成29年度は、4年間の計画の3年目として、2020東京OPに向けたレガシープランの現状を見据えながら、湾岸エリア会場の設置計画と開発実態に関する資料分析、及び現場にてフィールドワークを行った。人々がオリンピック・パラリンピックを通して、地球規模課題にどのように向き合い、ボランティア活動をすることでどのようなレガシーを残すことができるのかについて、「グローバルな協働的支援への助走」(『現代スポーツ評論』37:8-14)の掲載につながった。また、2020東京OPのレガシー構築について、仁平典宏氏(東京大学)及び友添秀則氏(早稲田大学)と「ボランティアの歴史と現在:東京2020オリンピック・パラリンピックに向けて」と題する座談会を開催し、出版することができた(『現代スポーツ評論』37: 15-
エステル化合物の分子内反応を用いた二環性ラクトン類の効率的合成法の開発

双環性ラクトン類は、多くの生理活性天然物を構成する基本骨格であると共に、変換反応に利用可能な官能性分子であり、天然物合成の鍵中間体などに汎用されている。このようなラクトン化合物の合成法としては、エステル基を連結鎖とする基質の分子内環化反応が、高度な立体選択性の発現を可能とする簡便な方法として考えられる。しかし、エステル化合物はカルボニル酸素とエーテル酸素の双極子モーメントの反発とエステル基に結合する置換基間の立体反発により、反応、点が接近するcisoid配座の形成が不利となるため、これらの反応は効率的には進行しない。この問題点に対して、申請者は2点配位型ルイス酸を用いたアクリル酸エステル誘導体の分子内環化反応の開発に成功している。また、本研究期間中にカチオン性ロジウム錯体がフッ素置換アルコール中、エステル基を連結鎖とする基質の分子内[4+2]や[5+2]環化反応を効率的に触媒することを見出している。申請者は遷移金属触媒が不飽和結合部位に配位することに注目し、本年度はカチオン性ロジウム錯体を用いたアルキンービニルオキシム化合物の分子内ヘテロ[4+2]環化反応やエノン部を有するプロピオール酸エステルの分子内環化反応について詳細に検討した。その結果、エステル基を含む種々の連結鎖を有するアルキンービニルオキシム化合物から二環性ピリジン化合物が得られることを見出した。また、エノン化合物の環化反応では、これまでに報告されている環化様式で反応が進行し、二環性シクロヘキサノンを与えることを明らかとした。さらに、カチオン性ロジウム触媒によるN-プロパルギルアニリンからのインドール合成などの新たな研究展開について見出すことができた。以上、本研究成果は、従来法で困難であった上記の分子内環化反応を解決法の一つであり、有機合成化学上、興味深い知見を与えたものと考えている。二環性ラクトン類は、多くの生理活性天然物に見られる重要な基本骨格であり、天然物合成における鍵中間体として有用である。このような化合物の合成法としては、エステル基を連結鎖とする基質の分子内環化反応が、高度な立体制御をも可能とする簡便な方法として考えられる。しかし、エステル化合物はカルボニル酸素とエーテル酸素の双極子モーメントの反発とエステル基に結合する置換基間の立体反発により、反応点が接近するcisoid配座の形成が不利となるため、これらの反応は効率的には進行しない。この問題点に対し、これまでに得られた知見を基に、エステル基の2つの酸素原子に配位可能な2点配位型ルイス酸の創製による(1)反応に有利なcisoide配座の形成と、(2)2点配位によるジエノフィル部位の活性化を念頭におき、効率的な分子内反応について検討した。その結果、1,1'-biphenyl-2,2'-di(triflyl)amide(BIPAM)と2当量のMe_2AlClより調製されるLewis酸が、種々の置換基を有する3-トリアルキルシリル-4-ペンテニルアクリル酸エステルの分子内[3+2]環化反応に極めて有効な触媒であることを見いだした。また、申請者は遷移金属触媒が不飽和結合部位に配位することに注目し、カチオン性ロジウム錯体を触媒とする分子内環化反応について検討した。すなわち、エステル基に結合する各々の不飽和結合部位に配位力の強いカチオン性金属錯体が配位することより、温和な条件で分子内反応が進行するものと考えた。ソルビン酸プロパルギル誘導体の[4+2]環化反応を検討したところ、フッ素置換アルコール中、[Rh(COD)Cl]_2とAgSbF_6から調整されるカチオン性ロジウム触媒が、効率的に機能することを見い出した。また、本触媒系によって、エステル基を連結鎖とするアルケン-ビニルシクロプロパン化合物の[5+2]環化反応が効率的に進行することを明らかにした。本研究は、従来法では反応の進行が困難であった上記の分子内環化反応に対して、申請者が開発した反応系が極めて有効であることを示したものであり、有機合成への応用展開ばかりでなく、新規な活性化法に関する新知見として学術的にも意義深いものである。エステル基を連結鎖とする基質を用いた分子内環化反応は、二環性ラクトンを含む多環性ラクトン類の合成の簡便な方法の一つとして考えられる。また、本反応は、ラクトン化合物が多くの生理活1生天然物の基本骨格に見られ、天然物合成における鍵中間体にも汎用されることから、重要な合成法として位置づけられる。この問題点に対して、申請者は2点配位型ルイス酸を用いたアクリル酸エステル誘導体の分子内Diels-Alderや[3+2]環化反応の開発に成功している。また、カチオン性ロジウム錯体がフッ素置換アルコール中、ソルビン酸エステル誘導体の分子内[4+2]環化反応を効率的に触媒することを見い出している。申請者は遷移金属触媒が不飽和結合部位に配位することに注目し、カチオン性ロジウム錯体/フッ素置換アルコール系の適用範囲の拡大を目指し種々検討した。