hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CCR5/CXCR3 阻害による急性および慢性腎拒絶反応の制御

さらに、CsA+TAK群の生着日数は1160日と著明な生着延長効果が認められた。これらの結果は、TAKによるマクロファージ浸潤抑制により導き出さたが、本年度の研究目的をほぼ達成したと考える。低容量CsAモデルを用いて、TAKによるマクロファージ浸潤抑制の機序を明らかにしていく。サイトカインのみならず、TAKの阻害標的であるケモカインの発現抑制の有無を検討することで、TAKのマクロファージに及ぼす効果を探索する。DA→LEWラット腎移植モデルにCsAを3mg/kg投与すると4060日と著明な生着延長効果が認められるモデルが確立されている(CsA delayed rejectionモデル)。このラット腎移植CsA delayed rejectionモデルでのTAKの慢性組織障害抑制効果とAAM(AMalternatively activated macrophage )誘導を検討していく。
細胞壁空間を交錯する類似情報分子群を秩序立てて区別・認識するメカニズムの解析

高等植物の細胞間コミュニケーションでは、「細胞外に分泌されるリガンドが受容体によって受容される」制御が重要だが、数多くのシグナル情報を秩序立てて処理する仕組みの解明は遅れている。本研究では、様々な形態制御に関わる受容体ファミリー、ERECTA(ER)ファミリーに着目する。ERファミリーのリガンドはこれまでに5つが同定され、全てEPFL分泌ペプチドファミリーに属す。このファミリーにはさらに6つの機能未知因子が含まれ、ERファミリーに作用しうる。そこでEPFL・ERファミリーの各メンバーが未知の制御でもリガンド・受容体ペアとして働く可能性を追求する。また、各々のリガンドは別の現象のために分泌され混在し、どのリガンドがどの現象を制御すべきか受容体には区別できない事態に見えるが、受容体はそれぞれのリガンド刺激に応じた現象の制御を区別して行う。そこで、この仕組みに関わる新たな知見の獲得も目指している。今年度はまず、葉の形態制御に関しては、EPFLファミリーのメンバーの一つがERファミリーとともに新しいリガンド・受容体ペアとして働くことを遺伝学的・生化学的に明らかとした。各々の発現部位の解析と部位特異的プロモーターによる発現実験から、このEPFLファミリーメンバーは鋸歯の周辺部で、ERファミリーは鋸歯の先端で機能することが重要であることが分かった。これは、過去に想定されていない細胞間における新しい細胞間コミュニケーションを提唱することにつながる。また、鋸歯の成長においては鋸歯先端部でのオーキシン反応の活性化が重要であることが以前より知られているが、このEPFLファミリーメンバーとERファミリーはこのオーキシン反応性の制御に関わっていた。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はまず、EPFLファミリーのうちのEPFL4とEPFL6が、ERファミリーに属するERとERL1とリガンド・受容体ペアとなって、茎の維管束前形成層の維持において重要な役割を果たすことを明らかとした。このとき、内皮から分泌されたEPFL4/6、ER/ERL1を、篩部で働くER/ERL1が受容する仕組みが機能していた。また、ERファミリーが関わる未知の形態制御を探索した結果、ERファミリーが葉の鋸歯の成長制御で役割を持つことを見出し、その際に働くリガンドとして、EPFLファミリーの中でも機能が未知であった因子が働いていることも見出した。さらに、ERファミリーが植物胚軸の二次成長に置ける肥大成長に関わることも見出した。この際には、ERファミリーは細胞の増殖と分化の両方に影響を与えることを明らかとした。今年度に行うことを予定していた研究計画のうちの大部分はおおむね完了した。また、成果としては、2報の英語文献、2報の日本語文献を発表することも出来た。

まず、今年度に明らかとした、葉の鋸歯の成長に関わるリガンド・受容体ペアに関しては、リガンド・受容体のそれぞれがどの特定の部位で働くことが鋸歯の成長にとって重要であるのかを、部位特異的プロモーターを活用することで解析していく。このためのコンストラクトと形質転換植物体の作成準備は進行している。また、鋸歯の成長には植物ホルモンであるオーキシンが関わることが知られているので、オーキシンによる反応をモニターするための植物体の手配も滞り無く進んでいる。さらに、ERファミリーによる胚軸の二次成長の制御に関しては、これまでに報告のある二次成長の制御経路とERファミリー経路との関わりを解析することで、新たな突破口を開拓する予定である。既知の制御経路としては、各種のCLE型ペプチドホルモンと低分子植物ホルモンによる経路を想定しており、それらの効果を我々の実験系で解析可能であることはすでに確認済みであるので、順調に解析を進めていけると考えている。また、以前にERファミリーが植物地上部の幹細胞の維持に重要な役割を果たすことを報告したが、この際に働くリガンドに関しても、その候補が絞られつつあるので、その検証を進めることで、本研究課題で扱う「生理機能が異なる複数のリガンド群が同じ受容体を介して異なる発生現象を秩序立てて制御する」仕組みに関しての理解の幅をさらに広げることが可能になると期待している。
安定なシリルラジカルの結晶構造と性質の解明

本研究ではシリルラジカル、シリルビラジカルを結晶として単離し、その構造と性質を調べた。トリス(トリイソプロピルシリル)クロロシランをヘプタン中、ナトリウムで還元すると、トリス(トリイソナロピルシリル)シリルラジカルが黄色結晶として67%の収率で得られた。X線結晶構造解析の結果、シリルラジカル中心の回りの三つのケイ素-ケイ素-ケイ素結合角の和は359.99°であり、平面構造をとっていることがわかった。また、このシリルラジカルの半減期はヘプタン中、室温で4日であるが、この溶液にフルオレン、ナフタレンなどの芳香族炭化水素が共存すると、半減期は1.53か月に延び、安定性が著しく増大することがわかった。次に、trans-1,3-ジブロモ-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルシクロテトラシランをベンゼン中、カリウムで還元すると、三種類の常磁性化学種を経て、最終的に(trans-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチル-1,3-シクロテトラシランジイル)ジカリウムが生成した。三番目の常磁性化学種はESRではサテライトを伴う二重線として観測され、赤色結晶として単離できる。X線結晶構造解析からこの化学種は1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチル-1,3-シクロテトラシランジイルビラジカルであることがわかった。このシリルビラジカルの二つのシリルラジカル中心は平面構造をとっている。また、二つのシリルラジカル中心の距離は2.796(3)Åであり、共有結合は形成していない。この結果はシリルビラジカルをESRで観測し、結晶として単離した初めての例である。さらに、最終生成物であるシリルジアニオンを紫色結晶として単離した。X線結晶構造解析の結果、このシリルジアニオンはベンゼンと相互作用して一次元の超分子構造を形成していることがわかった。この超分子構造はシリルアニオンとしてこれまでに例がない新しいタイプのものである。本年度は安定なシリルラジカルとしてトリス(トリイソプロピルシリル)シリルラジカルを単離し、構造を決定し、性質を調べた。トリス(トリイソプロピルシリル)クロロシランをヘプタン中、ナトリウムで還元すると、トリス(トリイソプロピルシリル)シリルラジカルが黄色の結晶として67%の収率で得られた。X線結晶構造解析の結果、シリルラジカル中心の回りの3つのケイ素-ケイ素-ケイ素結合角の和は359.99°であり、平面構造をとっていることがわかった。以前に、ESRによる測定結果からこのシリルラジカルの中心ケイ素は平面構造をとっていることが予測されており、今回の結果はその予測が正しかったことを示している。また、シリルラジカル中心間の距離は8.70、10.44、11.59Åと大きいため、相互作用はなく、このシリルラジカルはフリーラジカルであることがわかった。このシリルラジカルの分子軌道計算からSOMOのローブはほとんど中心ケイ素上にあり、ESRパラメータの解析からの結果と一致している。従って、このシリルラジカルは不対電子の非局在化によって安定化されているのではなく、かさ高いトリイソプロピルシリル基によって速度論的に安定化されている。

また、このシリルラジカルは芳香族炭化水素存在下で大きな安定化を受けることがわかった。このシリルラジカルの半減期はヘプタン中、室温で4日であるが、この溶液にナフタレン、フルオレン、トリフェニルメタンなどの芳香族炭化水素が共存すると、半減期は1.53か月に延びる。これはシリルラジカルの不対電子と芳香族炭化水素のπ共役系の相互作用によって、シリルラジカル中心の回りが立体的に保護され、安定性が著しく増大するためと考えられる。本年度は1,3-ジブロモ-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルシクロテトラシランを前駆体とするシリルビラジカルとシリルジアニオンを合成し、その構造と性質を検討した。1,3-ジブロモ-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルシクロテトラシランをベンゼン中カリウムで還元し、この反応をESRで追跡すると、三つの常磁性化学種を経て、最終的に(trans-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチル-1,3-シクロテトラシランジイル)ジカリウムが生成した。三番目の常磁性化学種はESRではサテライトを伴う二重線として観測され、二つの不対電子が相互作用したビラジカルであると考えられる。実際にこの化学種は赤色結晶として単離され、X線構造解析の結果、(1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチル-1,3-シクロテトラシランジイル)ビラジカルであることがわかった。このシクロテトラシラン環は完全な平面構造をとっており、また二つのシリルラジカル中心も平面構造をとっている。また二つのシリルラジカル中心の距離は2.796(3)Åであり、共有結合は形成していない。この結果はシリルビラジカルをESRで観測し、結晶として単離した初めての例である。また、このシリルビラジカルは結晶状態および溶液中でサーモクロミズムを示す。すなわち、室温では結晶およびその溶液は赤色であるが、77Kでは黄色に変化する。また、77KではビラジカルのESRシグナルが消失し、二つのシリルラジカル中心が共有結合を形成し、ビシクロ[1.1.0]テトラシランとなっていることを示唆する。さらに、最終生成物である(trans-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチル-1,3-シクロテトラシランジイル)ジカリウムも紫色の結晶として単離した。X線構造解析の結果、このシリルジアニオンはベンゼンと相互作用して一次元の超分子構造を形成していることがわかった。この超分子構造はこれまでにシリルアニオンの構造として報告されている単量体、二量体、四量体、六量体構造とは異なり、新しいタイプの構造である。
ウイルスベクターによる遅い軸索輸送の解析

研究代表者は平成3年4月より神経細胞の細胞骨格に関する分子細胞生物学的研究,特に軸索輸送に関与するモーター分子の機能解析に従事してきた。この過程で,従来困難とされてきた神経細胞への遺伝子導入が,ウイルスベクターを利用することにより可能となることを見出してきた。そこでエピトープタッギングを行ったニューロフィラメントM遺伝子をアデノウイルスベクターに組み込み,これをニューロフィラメントH+lacZの融合遺伝子が導入されたトランスジェニックマウスのL4の後根神経筋へ注入し,その遺伝子産物の坐骨神経内での動態を電子顕微鏡レベルで解析することを目的として、実験を開始した。まず遺伝子工学的手法によりエピトープタッギングを行ったニューロフィラメントM遺伝子を作製した。次にこの遺伝子を非増殖型組み換えアデノウイルスベクターに組み込んだ。培養細胞での発現チェックを経た上で,これを超遠心分離により高度に濃縮,精製することに成功した。現在、精製の済んだ濃縮ウイルス液を実体顕微鏡下,部分椎弓切除によって露出したトランスジェニックマウスのL4後根神経節へ微量注入する実験を行っている所である。
資金情報開示の理論的・実証的研究

昭和63年度の研究計画に基づき、昭和63年3月決算の東証一部上場会社500社の資金収支表の開示の実態を調査検討を試みた。こうした詳細な調査研究は、わが国における最初のものであり、その成果は次のとおりである。1.会社が公表している資金収支表は、表示様式および開示科目について画一化がみられ、他方、割引手形および投資有価証券から一時所有の有価証券への振替額の表示に、多様化がみられる。その表示方法についての問題点は、次のとおりである。(1)割引手形は営業収入に含め、当期手形割引高および期日落高を注記すること。(2)「低下法適用に伴う評価損等調整額」は「資金収支を伴わない資金増減額」に改め、低価法適用による有価証券評価損および外貨預金等の為替換算差額と、投資有価証券から一時所有の有価証券への振替額は性質が異なるから、区分表示すること。(3)その他の収入・支出の金額が相当大きいにもかかわらず注記をしていないものが多いが、金額が重要な場合は別掲表示すべきこと。(4)関係会社に対する投融資が別掲表示されていないが、別掲表示すべきこと。(5)資金計画の作成基準が示されていないこと、および資金計画と資金収支実績の差異が大きいが注記されていないこと。2.この調査研究から、(1)資金概念、(2)資金収支の活動別表示、(3)決算支出の表示、(\)補助情報の開示について提言を試みた。3.昭和63年度の研究計画のうち、損益計算書と資金収支表の比較分析は現在続行中であり、平成元年4月末日までは終了する予定である。4.本研究は、補助金交付は昭和63年度までであるが、研究期間は平成2年3月末までの3年間であり、平成元年度はこれまでの研究の総合的整理と補充による研究成果をまとめる計画である。1昭和62年3月決算の東証一部上場会社を中心に,「有価証券報告書総覧」に基づいて,昭和62年2月改正の大蔵省令による資金収支表を調査分析した結果,次の成果を得た.(1)改正大蔵省令および企業会計審議会第一部小委員会の「中間報告」において,資金収支表の目的が明確にされていないため,伝統的な資金繰表的にと,実際の資金フローを表示する,二通りの資金収支表が見出された.これはとくに,割引手形の処理表示が多様であることにみられる.(2)経団連・総理懇談会の指示のため,電力会社を除いて,「中間報告」の様式および科目名を用いている資金収支表がほとんどで,科目名の開示に問題がある.(3)資金収支表では,資金に市場性ある一時所有の有価証券を含めたため,投資有価証券から有価証券への振替や有価証券評価損のように,資金の収支を伴わない資金の変動があり,資金収支表ではなく資金変動表とすべきであり,資金概念を再考する必要がある.(4)資金収支表では,資金収支を事業活動と資金調達活動に二区分表示しているが,これを営業活動,投資活動,および資金調達活動の三区分に表示したほうが,資金収支の構成要素と相互間の関係が明らかになり,資金収支の実態が明らかになる.昭和63年度ではこの分析を63年度について行う.(5)資金収支表には,資金収支を伴わないが財政状態に影響を与える活動を注記か明細表において明らかにすると,資金収支と財政状態の変動の関係が明らかになり,望ましい.この分析を昭和63年度についても行う.2わが国における資金会計の発展の研究昭和28昭和37年の間の資金計算書の理論の発展を中心に考察し,資金会計に対する認識の違いを明らかにした.昭和63年度の研究計画に基づき、昭和63年3月決算の東証一部上場会社500社の資金収支表の開示の実態を調査検討を試みた。
精密測定による素粒子相互作用の研究

LEPは平成12年末に12年にわたる運転を終了した。以降は収集した全データを使い最終的な物理結果を得るために努力を集中してきた。データの最終的な較正は完了し、解析方法の改良を行ない、詳細にデータを調べて統計誤差と系統誤差の両方を押え込む。また、並行して、新しいアイデアの物理解析も行った。終状態にフェルミオンが2個生成される過程の研究では、主要な過程についてのデータ解析が完了し、これらの測定結果を使って各種新物理の可能性の検証を行い、これらの結果を最終論文にまとめた。そこには含まれていないbクォークやcクォーク対生成の解析も完成間近である。OPAL実験は全部で約10000のW粒子対生成事象を記録した。これを基に基本物理量であるW粒子質量の精密決定や、ゲージボソン同士の結合の性質を調べることはLEP2の重要課題である。W質量については、W対が両方ともクォーク対に崩壊する過程の解析において大きな不定性の源である複雑な干渉効果の研究が進歩し、最終結果の論文の準備が進んでいる。また、W質量の測定に不可欠なLEPのビームエネルギーの正確な較正も、ほぼ最終的な結果が得られている。また、約400万のZ粒子崩壊過程のデータを使った精密測定の努力も長いあいだ行なってきたが、昨年度に発表したのとは独立な手法によるb-クォークの前後非対称度の解析を発表した。これにより、Zの精密測定における主要プログラムはほぼ完了したといえる。これらの精密測定の結果を標準理論で総合的に解釈することにより、理論で預言されながら未発見のヒッグス粒子の質量についての知見を得ることができる。新しい結果を使った解析でも、やはりヒッグス粒子は約200GeVより軽そうである。この予想は、現在CERNで建設中のLHCの実験で検証する。平成11年度、LEPは前年度より更に高い衝突エネルギー、192GeVで運転を開始した。その後、調整を加えながら段階的にエネルギーを増強し、夏までに196GeV、8月には当初の予想を上回る200GeV、続いてそれを超える202GeVを達成した。OPAL測定器は順調に稼働し、91%を超える効率で最高エネルギーの電子・陽電子衝突データを記録した。これらの結果、最高エネルギー衝突で前年度を上回る量の物理データを収集した。W粒子を大量に生成し、その性質を詳しく調べ、統一ゲージ理論を検証し、ヒッグス粒子への情報を得、さらに新物理へのヒントを探すことはLEP-IIの重要なテーマのひとつである。平成11年度のデータでは約4000のW対生成事象を記録した。これは前年度までの3年間で集めたものとほぼ同程度の数であり、データ量が倍になった。今までにない高エネルギーで測定したW対生成断面積は既に夏の国際会議などで報告が行なわれた。基本物理量であるWボソンの質量は平成10年度までのデータから0.1%の精度で決定されている。新しいデータを加えることにより、その統計誤差が大幅に小さくなる。これに対応して系統誤差を最小にするよう追い詰めていくことが現在の重要課題となっており、その研究を進めている。ZやWボソン、光子を通じてフェルミオンが2個ないし4個生成される過程は多くの興味深い物理を含んでいる。標準理論で期待される全ての過程を網羅し、その精密測定と理論の予言を比較し新しいエネルギーでも標準理論がよく成立つていることを確認し、これを越えるクオーク・レプトンの複合粒子理論などに厳しい制限を加えた。計画していたデータ貯蔵装置の導入は予定通り進み、データ解析を効率的に進める上で重要な役割を果たしている。春の国際会議などで新しい物理結果を発表する準備を進めている。平成12年度はLEPの運転が行なわれる最終年度であり、その衝突エネルギーを極限まで高める努力がなされた。運転中、ビーム電流が減った後にエネルギーを数GeV上げる、ミニ・ランプという方法が使われ、209GeVの最高衝突エネルギーを得た。当初の予定では、9月末に運転を終了するはずだったが、ヒッグス粒子発見の兆候があったため、これをより詳しく調べるために11月2日まで運転を延長した。その結果、衝突エネルギーが約205GeV付近で140 1/pb、約207GeV付近で140 1/pbというルミノシティーを得た。この間OPAL測定器も順調に稼働し、92%という高い効率で電子陽電子衝突事象のデータ収集を行なった。W粒子を大量に生成し、その質量、生成断面積、ゲージ・カップリングなどの性質を調べ、標準模型の精密検証を行ない、さらにその測定値からヒッグス粒子の質量を間接的に予測したり、新物理へのヒントを探ることはLEP-IIの重要な研究テーマの1つである。今年度は、OPALで約4000のW対生成事象を観測し、LEP-II全体を通して約12000ものW対生成事象のデータを収集した。今年度のデータから得られたより高い衝突エネルギーでのW対生成断面積は、既に夏と冬の国際会議などで報告が行なわれた。Wボソンの質量は、平成11年度までのデータから0.06%の精度で決定され、その誤差の内分けは、統計誤差が0.04%、系統誤差が0.05%と系統誤差が統計誤差を上回った。このため、系統誤差が発生する主な原因である、ハドロニゼーション、ボーズ・アインシュタイン効果、カラー・リコネクションなどに関する研究を重点的に行ない、系統誤差を最小にする努力をした。

ZやWボソン、光子を通じてフェルミオンが2個ないし4個生成される過程は多くの興味深い物理を含んでいる。標準理論で期待される全ての過程を網羅し、その精密測定と理論の預言を比較し新しいエネルギーでも標準理論がよく成り立っていることを確認し、これを越えるクォーク・レプトンの複合粒子理論などに厳しい制限を加えた。LEPは平成12年末に12年間にわたる運転を終了した。平成13年からは、測定器の解体を行なうことと並行して、これまでに収集した全てのデータを使った最終的な物理結果へ向けた解析が始まった。検出器の較正を改善し、解析方法の改良を行い、全データを一括して詳細に調べることにより、統計誤差と系統誤差の両方を押え込む。解析に必要な新しいモンテカルロシミュレーションを大量に生成することも始めた。OPAL実験は全部で約10000のW粒子対生成事象を記録した。このデータを基に、基本物理量であるW粒子の質量を正確に決定し、生成断面積などの精密な測定によりWとZや光子などゲージボソンどうしの結合の性質を調べることはLEP2の重要な研究テーマである。Wボソン質量に関しては、現在のところLEPの4つの実験の暫定的な結果を総合したところ、0.05%の精度で決定されている。これは他の実験結果を大きく上回る精度である。しかし、この誤差の大きな部分は様々な要因による系統誤差であり、更に理解を深めることによりもっと精度を上げることができる。その他の電子・陽電子衝突過程には終状態にフェルミオンが2個ないし4個作られる様々な反応過程がある。これらの振るまいは標準理論から正確に計算することができ、それを最高エネルギーでの精密測定と比較することにより理論を様々な角度から検証することができる。また、標準理論を越えるいろいろな新物理に対する制限を得ることができる。そのために、測定の系統誤差を理解する努力や、理論の計算精度を評価する作業などを行なってきた。これら精密測定の結果を標準理論を使って総合的に解析することにより、理論で予言されていながら、未発見のヒッグス粒子の質量について知見を得ることができる。ヒッグス粒子は約200GeVより軽そうだという結果が得られている。これらの結果は国際会議で発表され、結果がまとまったものは学術雑誌に発表されている。LEPは平成12年末に12年にわたる運転を完了し、以降は収集した全データを使い最終的な物理結果へ向けた解析を行なってきた。測定器の較正を改善し、解析方法の改良を行ない、全データを一括して詳細に調べて統計誤差と系統誤差の両方を押え込む。また、並行して、新しい物理解析をいくつか始めた。このデータを基に基本物理量であるW粒子の質量を正確に決定し、WとZや光子などゲージボソンどうしの結合の性質を調べることはLEP2の重要課題である。W質量については、W対が両方ともクォークに崩壊する過程の解析において大きな不定性の源である複雑な干渉の効果を理解する研究が進歩し、今後の研究の方向と最終的な不定性の見通しがつき始めている。また、W質量の測定に不可欠なLEPのビームエネルギーの正確な較正も、ほぼ最終的な結果が得られた。
T細胞拘束分子の起源と適応分化に関する研究

T細胞の抗原認識および細胞間相互作用には、従来遺伝的拘束と呼ばれた特異性が存在する。ひとつは、T細胞抗原レセプター(TcR)が、抗原と同時に組織適合遺伝子複合体産物(MHC)を認識する特異性であり、第2は、抑制性T細胞(Ts)が標的となるT細胞を認識する際のI-J遺伝子産物による拘束である。いずれの抗原分子も、T細胞が分化する環境に存在するMHCに適応しながら、獲得性に形成される。この免疫系に独特な拘束特異性の成立機序は、免疫系の自己組織機能を決定する重要な問題である。われわれは、まず正常マウス、F_1および放射線骨髄キメラマウスから、さまざまな拘束特異性を持つT細胞クローンを確立し、TcRαおよびβ鎖、I-J表現型等を解析した。ついで、それらの分子および遺伝子を単離し、拘束特異性を決定するMHC側の要因、TcRおよびI-J分子側の要因を分析した。その結果として下記のような結果が得られた。(2)T細胞クローンの中には、複数のMHC拘束特異性を獲得するものがあるが、そのうちには2つのα鎖遺伝子が翻訳可能な形で再構成されているものがある。その遺伝子構造を決定し、表現調節の機構について考察した。(3)もうひとつの拘束分子であるI-Jを、免疫沈降法によって二次元ゲル内で生化学的に同定することに成功した。この分子は、胸腺内でMHC関連分子に対して適応的に表現されるレセプター様の分子で、分子量86Kの二量体であることがわかった。このレセプターの刺激によって、Ca^<++>の流入を含む、初期活性化が抑制される。T細胞の抗原レセプターとしてのαβヘテロダイマーの基本的構造は解明されたが、T細胞の認識を特徴づけるところの、主要組織適合遺伝子複合体(MHC)による遺伝子拘束に関してはいまだに不明の点が多い。われわれは、T細胞上に表現されるレセプターに関連した分子に対するモノクローナル抗体を用いて解析を進め、ぞれがまだ決定されていない新しい多重遺伝子族に属していること、T細胞の胸腺内における分化に際して、自己のMHCに適応しながら表現される分子であることを証明した。まず、MHC内のI領域を異にするマウス同士を免疫した後、その脾細胞を用いて細胞融合を行ない、I領域遺伝子産物(Ia抗原)に対する抗体のみならず、Ia抗原を認識するT細胞レセプターに対する抗体(抗Iat)を作製した。この抗【Iat^k】抗体は、H-【2^(k×b)】【F_1】マウスのうち、H-【2^k】拘束性を持つT細胞とのみ反応し、H-【2^b】に拘束されたT細胞とは反応しない。またH-【2^k】に拘束されたT細胞をブロックすることから、H-2拘束レセプター上のエピトープを認識していることがわかった。H-【2^b】マウスの造血幹細胞を、H-【2^k】またはH-【2^(k×b)】【F_1】マウスに移入して作ったX線骨价キメラにおいては、T細胞はドナー由来のH-【2^b】遺伝子型を示すにもかかわらず、H-【2^k】型のエピトープを表現することがわかった。さらにこれらのモノクローナル抗体を、免疫していないマウスの脾臓内T細胞に加えると、明らかなT細胞のDNA合成が見られ、そこにインターロイキン2を加えると、多クローン性のT細胞増殖性反応が起こった。これらの事実は、われわれのモノクローナル抗体によって、自己MHCに適応性に表現されるところの拘束特異性を持つ分子が検出されていることを示す。このエピトープが、T細胞レセプターαβ鎖遺伝子の何によって決定されるかを現在追究中である。

この研究では、免疫応答統御回路の可塑性をキメラ動物で再現し、回路のシナプスにあたる細胞間相互作用を決定する分子および遺伝子を同定することが目的である。本年度は、すでに作製したモノクローナル抗I-Jおよび抗Iat抗体を用いて、キメラマウスのヘルパーT細胞が遺伝的な拘束を変化させると同時に、I-JおよびIatエピトープが適応的に表現されるようになることを証明した。まず、各種の放射線骨髄キメラマウスを作製し、ヘルパーT細胞の遺伝的拘束特異性を決定しておいたのちに、これらの抗体で処理することによって、拘束特異性とI-Jが一致することを示した。ついで、このような動物からT細胞をクローン化したところ、ヘルパーおよびサプレッサーのいくつかのキメラ由来のT細胞クローンが得られた。これらのクローンでは、拘束特異性がAおよびEのクラス【II】抗原のいずれかに向けられていても、同じI-Jを表現型として持つことが分った。この事実は、T細胞が胸線内で分化する際に、新しい形質としてのI-JおよびIatを獲得するという、私たちが数年前に予見したことが明確に証明されたことになる。このような獲得性に形成される分子としては、いまのところT細胞抗原レセプターが知られているが、その異同についてはまだ明らかではない。現在米国デンバー市National Jewish HospitalのR.T.Kubo博士との共同研究で、この分子の同定が進められている。もし新しい多型性分子であることが証明されると、この研究は新しい局面を迎えることになる。現在、上記の分子の生化学的、分子生物学的研究を進めると同時に、上記の知見をもとにした新しい理論構成を行なっている。また、I-J遺伝子のクローニングもスタートしている。本年度は,まず遺伝的拘束を持つT細胞クローン(MS202)に人工的および自然の突然変異を起こした株(E3, MS-S1)を得,それらに拘束特異性の変化があることを証明した.この拘束特異性の変化が, T細胞レセプター分子のαおよびβ鎖のいずれかのV領域遺伝子に突然変異が起こったものかどうかを明らかにするために,元株および変異株よりT細胞レセプター分子を免疫沈降法によって得,それを二次元ゲル電気泳動で解析した.その結果,変異株においてαβ両鎖ともに分子量が2ないし4kd少なくなっていることが証明された.この糖鎖の変化が拘束特異性にどのような結果を与えるかを現在解析中である.さらに両株よりαβ遺伝子をクローニングし,その一次構造を決定した.興味あることに,一つのV_β遺伝子のほかに2つのV_α遺伝子(V_<α4>, V_<α5>)がそれぞれのクローンに表現されていることがわかった.これらの事実は, T細胞においてはレセプター遺伝子の対立遺伝子表現の排徐の原則が必ずしも守られず,したがって2つ以上の拘束特異性が単一のクローンに表現されることを示す.またこれによって,免疫学の基本をなす,リンパ球系細胞のクローナリティに疑問が提出された.
細胞周期におけるマグネシウムイオンの機能解明

申請者の所属する研究グループが開発した化合物型Mgイオンプローブを用いて、細胞内Mgイオン動態と細胞内シグナル伝達との関係解明を実施した。その結果、特定の刺激に応じて細胞内Mgイオン濃度は上昇し、それによってERK、CREB、mTORといった細胞内シグナル伝達経路が活性化されることを発見した。さらに細胞内Mgイオン濃度とこれらの細胞内シグナル分子の活性を定量的に解析することによって、MgイオンはERK、CREBシグナルに関しては制御因子、mTORシグナルに関してはセカンドメッセンジャーとして機能することによって細胞内情報伝達に寄与していることを明らかにした。これらの成果に関しては既に、国内外における学会発表に加え、英文ジャーナル(査読付き)にて論文として公表している。本研究課題では、細胞内Mgイオンや細胞内シグナル分子、細胞周期進行に関わる因子の蛍光イメージングを行なうことによって、Mgイオンと細胞周期進行メカニズムの更なる解明を目指している。その際に必須となる全細胞周期にわたって細胞内Mgイオン変動を定量的に計測する手法の開発に成功した。細胞周期における細胞内Mgイオンの変動と細胞周期進行関連因子(細胞内シグナル伝達物質、細胞内エネルギー代謝物質など)との関係について定量的な解析を行ない、細胞内Mgイオンが細胞周期進行において影響を与える現象の同定にも成功した。また、細胞内Mgイオンが細胞分裂において決定的な役割を果たしていることを示唆する結果も得ている。当初計画していた細胞周期の進行における細胞内マグネシウムイオン動態とその役割を解明することは順調に進行している。細胞内Mgイオン動態の細胞内シグナル伝達に対する影響を詳細に調べた内容を国内外における学会発表に加え、英文ジャーナル(査読付き)にて論文として公表することができた。前年度に成功していた全細胞周期にわたる細胞内Mgイオン動態の測定をさらに発展させ、細胞内Mgイオンと細胞周期の進行に関わる因子との関係の詳細な解析で新たな事実を発見する事にも成功している。細胞内Mgイオンは多岐にわたる生理学的役割を有しており、細胞の増殖においても役割があることは古くから示唆されてきたが、具体的なメカニズムはほとんど解明されていなかった。本研究課題では、細胞内Mgイオンや細胞内シグナル分子、細胞周期進行に関わる因子の蛍光イメージングを行なうことによって、Mgイオンと細胞周期進行メカニズムの更なる解明を目指す。今後は、これまでに開発した解析手法を用いることによって、細胞内Mgイオン動態と細胞周期進行についての定量的な解析を行ない、Mgイオンが細胞周期の進行を制御するメカニズムを明らかにしていく予定である。その結果、特定の刺激に応じて細胞内Mgイオン濃度は上昇し、それによって、ある細胞内シグナル伝達経路が活性化されることを発見した。この結果は、これまで細胞内シグナル伝達において積極的な役割を果たしていないと考えられていた細胞内Mgイオンが、重要な情報伝達物質であることを示している。加えて、細胞周期の進行に伴う細胞内Mgイオン濃度変動を測定することを目的として、新規の画像解析手法の開発を行った。これにより、全細胞周期にわたる細胞内Mgイオン動態の測定に成功した。細胞内Mgイオンは細胞内の多くの生化学反応(ATP加水分解など)や核酸・タンパク質の構造安定化に寄与していることが知られており、細胞の重要なイベント(分裂や分化など)において役割を果たしている可能性が高い。また古くからMgイオンは細胞の増殖速度に影響を与えることが知られている一方で、生きた細胞において細胞内Mgイオン濃度を測定する方法がなかったため、細胞周期の進行にMgイオンが影響を与える機構は明らかになっていない。本課題では、細胞内Mgイオン濃度の変動と細胞周期の進行の関係を明らかにすることを目的としており、今後は、細胞内情報伝達に加え、細胞内代謝制御に対するMgイオン動態の影響を詳細に解析する。細胞内Mgイオン動態が細胞内シグナル伝達に与える影響の解析は既に完了した。さらに、本年度は新規の蛍光イメージング画像解析手法の開発を行い、全細胞周期における細胞内Mgイオン動態の測定に成功した。これにより細胞周期進行に伴って細胞内Mgイオン濃度は変動することが明らかとなった。また、種々のMgイオン濃度条件における細胞内代謝物量の変化の測定にも成功しており、細胞内Mgイオン変動の役割は明らかとなりつつある。一方で長時間にわたって細胞内Mgイオン動態の測定を実現する新規蛍光タンパク質型Mgイオンプローブの開発は遅れている。しかし、本年度に開発した新規解析手法の導入によって細胞周期にわたる細胞内Mgイオン動態の測定には成功している。したがって新規蛍光タンパク質型Mgイオンプローブの開発の遅延は、別手法開発によって補完することができた。したがって、本課題の当初計画はおおむね順調に進展している。

本研究課題では、細胞内Mgイオンや細胞内シグナル分子、細胞周期進行に関わる因子の蛍光イメージングを行なうことによって、Mgイオンと細胞周期進行メカニズムの更なる解明を目指している。その際に必須となる全細胞周期にわたって細胞内Mgイオン変動を定量的に計測する手法の開発に成功した。細胞周期における細胞内Mgイオンの変動と細胞周期進行関連因子(細胞内シグナル伝達物質、細胞内エネルギー代謝物質など)との関係について定量的な解析を行ない、細胞内Mgイオンが細胞周期進行において影響を与える現象の同定にも成功した。また、細胞内Mgイオンが細胞分裂において決定的な役割を果たしていることを示唆する結果も得ている。当初計画していた細胞周期の進行における細胞内マグネシウムイオン動態とその役割を解明することは順調に進行している。細胞内Mgイオン動態の細胞内シグナル伝達に対する影響を詳細に調べた内容を国内外における学会発表に加え、英文ジャーナル(査読付き)にて論文として公表することができた。前年度に成功していた全細胞周期にわたる細胞内Mgイオン動態の測定をさらに発展させ、細胞内Mgイオンと細胞周期の進行に関わる因子との関係の詳細な解析で新たな事実を発見する事にも成功している。細胞内Mgイオン動態が細胞内代謝に与える影響については、蛍光イメージング法やメタボロミクス解析を用いた手法によって引き続き実施する。また本年度の研究によって細胞周期の進行の伴う細胞内Mgイオン濃度変動の測定に成功した。今後は細胞内Mgイオン濃度変動が細胞周期進行に与える影響を詳細に調べることを目的とした研究を実施する。種々の細胞内分子を可視化する蛍光タンパク質型プローブを用いた蛍光イメージング法と新規画像解析アルゴリズムを組み合わせることによって、細胞周期ステージ別に細胞内Mgイオンの役割を解明することを計画している。これによって、細胞周期の進行における細胞内Mgイオン濃度調節機構の役割を包括的に明らかにする。細胞内Mgイオンは多岐にわたる生理学的役割を有しており、細胞の増殖においても役割があることは古くから示唆されてきたが、具体的なメカニズムはほとんど解明されていなかった。本研究課題では、細胞内Mgイオンや細胞内シグナル分子、細胞周期進行に関わる因子の蛍光イメージングを行なうことによって、Mgイオンと細胞周期進行メカニズムの更なる解明を目指す。今後は、これまでに開発した解析手法を用いることによって、細胞内Mgイオン動態と細胞周期進行についての定量的な解析を行ない、Mgイオンが細胞周期の進行を制御するメカニズムを明らかにしていく予定である。当初計画をしていたプローブ開発に関して、代替方法の開発に成功したため本年度に購入する予定であった物品の一部分の必要性がなくなった。
骨折および骨密度を指標にビタミンDの骨粗鬆症予防効果を検証するコホート研究の完了

本研究の目的はビタミンDの骨粗鬆症予防効果を解明することであった。そのため、新潟県横越地区において5年間のコホート研究を、村松地区において6年間のコホート研究を行った。対象者は、横越研究では55-74歳の女性595人、村松研究では70歳以上の女性775人であった。ベースライン時の血中の25-hydroxyvitamin D(25[OH] D)をビタミンDレベルの指標として測定した。横越研究では骨密度を、村松研究では骨粗鬆症性骨折をアウトカムとした。血中25(OH) Dは骨密度の5年間の変化と関連が見られなかったが、血中25(OH) Dが高い(371 nmol/L)グループでは骨折のリスクが低かった。今年度は、村松コホート研究における6年後骨折追跡調査を完了した。追跡調査は、平成21年6,7月に行なわれ、対象者より直接骨折情報を聞き取った。面接できなかった者に対しては、郵便または電話で骨折情報を得た。得られた骨折情報の診断は、治療医療機関で確認した。対象者は、五泉市村松地区在住で70歳以上(2004.3.31現在)の女性773人で、4,250人一年の観察(平均追跡期間5.6年)が可能であった。ベースラインにおける年齢および血中25-hydroxyvitamin D(25[OH]D)濃度の平均値は、それぞれ、74.6歳および60.0nmol/Lであった。追跡期間中に、50人に51の骨粗霧症性骨折(前腕骨折19件、上腕骨折8件、大腿骨折7件、下腿骨折3件、椎体骨折14件)が観察された。全体の骨粗鬆症骨折の罹患率は4.5(1,000人一年あたり)であった。ベースラインにおける血中25(OH)D濃度の4分位別に分析すると、年齢、BMI、骨密度などの交絡要因を調整後、濃度最大群(71nmol/L以上)と比較して最小群(48nmol/L未満,ハザード比2.8)および第3番目(59-70.9nmol/L,ハザード比2.8)では骨折罹患率が有意に上昇していた。これまでの研究では、骨粗鬆症予防のためには血中25(OH)D濃度が50nmol/L以上であることが望ましいとされてきたが、骨折を指標とした本コホート研究により、より高い25(OH)D濃度が望ましいことを見出した。今年度は、横越コホート研究における5年後骨折追跡調査を完了した。今回の調査では、骨密度およびその関連要因の変化を追跡することにより、ビタミンDの骨代謝への影響を解明することであった。追跡調査は平成22年10月の10日間に新潟市横越地区の6会場で行なわれ、対象者の生活習慣、骨密度および血液検査が行なわれた。対象者は、平成17年にベースライン医学検査を行なった55から74歳の女性674人であった。そのうち、追跡調査に参加した者は542人(80.4%)であり、高い参加率が得られた。測定項目と平均値は、体重が50.8kg、握力が23.5kg、タイムアップゴーテストが5.66秒、大腿骨頸部骨密度が0.621g/cm2、腰椎骨密度が0.827g/cm2、血中インタクトPTHが41.0pg/ml、血中オステオカルシンが7.66ng/ml、血中NTXが18.9nmolBCE/Lであった。今回の調査により、各項目の5年間の変化が算出可能となった。それぞれの変数の5年間の変化値は、体重が-2.4kg、握力が0.0kg、タイムアップゴーテストが0.7秒、大腿骨頸部骨密度が-0.049g/cm2、腰椎骨密度が-0.022g/cm2、血中インタクトPTHが0.9pg/ml、血中オステオカルシンが-2.2ng/ml、血中NTXが-2.0nmolBCE/Lであった。ベースラインデータに対応した項目の測定が完了した。問診データと生活習慣データのデータ整理・分析を次年度に行ない、結果のまとめを行なう予定である。今年度は、横越コホート研究5年後骨密度追跡調査のデータ入力、データクリーニング、統計解析を行った。横越コホート研究の目的は、閉経後骨量低下をビタミンDで予防できるかどうかを明らかにすることである。

また、本研究の意義は、先に完了した村松骨折コホート研究結果のメカニズムを探り、実践的な骨粗鬆症予防介入方法を提案することにある。横越コホート研究追跡調査に参加者は542人であった。ベースライン時の血中25-hydroxyvitamin D濃度の4分位で分けた分析を行うと、ベースライン変数の特徴では、大腿骨頸部骨密度、血中インタクトPTH濃度、METSに群間の有意差が見られた。アウトカムの5年間の変化をベースライン時の血中25-hydroxyvitamin D濃度の4分位で比較すると、大腿骨頸部骨密度の変化は、Q1,-0.045(SD 0.03)、Q2,-0.046(SD 0.03)、Q3,-0.050(SD 0.03)、Q4,-0.055(SD 0.03)g/cm2、腰椎骨密度の変化は、Q1,-0.025(0.06)、Q2,-0.018(0.05)、Q3,-0.021(0.07)、Q4,-0.030(0.06)g/cm2であり、血中25-hydroxyvitamin D濃度が高い群で骨密度低下が抑制されるという有意な結果は得られなかった。骨代謝マーカーである、血中インタクトPTH、オステオカルシン、NTXに群間の有意差は見られなかった。本横越コホート研究結果とすでに報告した村松コホート研究結果の総括を報告書にまとめる。
パリ・オペラ座におけるバレエ伴奏者の職業化と楽器の変遷(1807-1939)

本研究は、19世紀初頭から20世紀半ばまでのパリ・オペラ座におけるバレエの稽古伴奏者のデータベース構築と、構築したデータの分析を通したバレエ伴奏者の職務に関する条件、および伴奏を行う楽器や人物が変化した過程とその諸要因の解明を目的とする。そこで、当該の期間にオペラ座でバレエの稽古伴奏に従事した人物の雇用契約書や給与の支払い記録、および伴奏者用譜面の精査を通して、バレエ伴奏者という職業の歴史的背景を明らかにし、業務内容などに関する変遷が当該時期のフランスにおけるバレエ音楽のあり方とどのように関連し影響を受けたのか、音楽社会史および美学的文脈に位置付ける。
抗体療法併用NKT細胞治療による新規複合免疫療法の開発研究

ヒトNKT細胞におけるPD-1/PDL1の詳細な検討の報告は少ない。本研究では、活性化NKT細胞や肺癌患者由来のNKT細胞表面上のPD-1発現上昇を明らかとした。抗原提示細胞や癌細胞表面に発現したPD-1リガンド(PDL1)の阻害にて、NKT細胞のサイトカイン産生能や殺細胞能が改善することを明らかとした。さらに、他の免疫細胞を活性化し、抗腫瘍効果の増強も示唆された。NKT細胞免疫治療への抗PD-1/PDL1抗体の併用により治療効果改善につながる可能性があり、将来の臨床試験実施のためのエビデンスを得ることができた。NKT細胞表面上のPD-1とPDL1の相互作用を阻害する抗体を使用した際の、NKT細胞の機能の改善を検討し、癌に対するNKT細胞免疫治療に抗PD-1/PDL1抗体を併用した新規治療の開発をすすめている。昨年度は主に、健常人の検体を中心にin vitroの解析を行った。1健常人及び原発性肺癌患者の末梢血中のNKT細胞上のPD-1の発現の解析を行った。また、健常人及び肺癌患者14例において、IL-2及びGM-CSFを用いて、αGalCerパルス樹状細胞を培養し、末梢血より分離した単核球と共培養する際に抗PDL1抗体またはcontrolを加え、NKT細胞の増殖をday7及びday14に検討した。同様の系でNKT細胞を培養し、単離した後に抗PDL1抗体を併用して再刺激した際のサイトカイン産性能を健常人6例で検討した。IFNγ、TNFα、IL-2、IL-4などの産生をmultiplexに解析した。さらに抗PDL2抗体、抗PD-1抗体を使用した際の変化と比較検討をおこなった。2上記と同様に抗PDL1抗体を併用して培養し、単離したNKT細胞の抗腫瘍活性の検討を行った。健常人2例のNKT細胞でK562細胞株、Jurkat細胞株、A549肺癌細胞株、H460肺癌細胞株に対する抗腫瘍効果をLDH assayで測定し、さらに産生されるPerforinやGranzymeなどの分子の量も比較検討した。3 luciferaseを遺伝子導入したA549肺癌細胞株を重度複合免疫不全マウスであるNOD/SCID/IL2Rγ-/-マウス(NOGマウス)に静注し、経時的に定量可能である同所性の肺癌モデルを確立した。さらにH460細胞を用いて、皮下腫瘍モデルも確立し、今後in vivoでの治療モデルの作成にむけて準備をすすめた。NKT細胞上のPDL1に対する阻害抗体を用いて、NKT細胞によるサイトカイン産性能、抗腫瘍効果に関する研究を行ってきた。主に健常人で行ったin vitroでの解析結果をまとめ、学会発表と論文投稿を行うとともに、更に以下の項目に関して追加で解析を行った。1ヒト由来のPDL1蛋白とCD1d、CD28刺激抗体を用いた系で、NKT細胞刺激時のIFNgやIL-4などのサイトカイン産生能の変化を検討した。PD-1やPDL1、PDL2、CD80に対する阻害抗体を用いることで、NKT細胞の機能が改善するメカニズムの解析を行った。2 PDL1阻害抗体を併用した際のNKT細胞による癌細胞株に対する抗腫瘍効果を昨年度は2例の健常人ドナーから得た検体で解析を行った。今年度はさらにドナー数を増やして、肺癌細胞株やK562細胞株を用いて同様の解析を行い、結果の再現性の確認をした。3昨年度までは肺癌患者検体を用いて、NKT細胞上のPD-1の発現や増殖能の解析を行ってきた。がん患者ではPD-1以外の抑制性の分子が発現しており、PDL1の阻害だけでは機能が改善しない可能性があった。そのため、今年度は、患者由来の末梢血単核球を培養し、培養細胞中のNKT細胞を単離して実験を行った。aGalCerを提示した抗原提示細胞で刺激した際のサイトカイン産性能をPDL1抗体を併用した場合としなかった場合で比較検討し、解析を行った。健常人の検体を用いた系で得た本研究の結果が、がん患者の治療に応用可能か検討を行った。当初の計画では本年度は肺癌患者検体を用いて、PD-1/PDL1阻害時のNKT細胞の増殖能やサイトカイン産性能を検討する予定であった。患者検体から実験に充分な量のNKT細胞を単離することが困難だったにもかかわらず、2例において解析を行うことができた。in vivoの系での抗腫瘍効果の検討に関しては、マウスモデルの作成は行った。しかし、ヒト検体を用いた抗腫瘍効果の解析を行うにあたっては、十分量の細胞数を得ることが困難であり、in vitroの研究と並行して行うことができなかった。ヒトNKT細胞と抗原提示細胞、NKT細胞と腫瘍細胞との相互作用の際に、PDL1に対する阻害抗体を使用することで、NKT細胞のサイトカイン産生能や直接的な抗腫瘍効果が増強することを、平成26年度、27年度にin vitroの実験系で確認してきた。平成28年度は、さらにPDL1阻害抗体を併用して活性化したNKT細胞によるNK細胞の抗腫瘍効果の増強にも着目し、健常人の検体を用いて研究を行った。

これまでのin vitroの研究の結果から、NKT細胞を活性化する際に抗PDL1抗体を加えることでTh1サイトカインの産生能が上がり、さらにNK細胞の抗腫瘍活性の改善につながる可能性があるということが明らかとなった。また、腫瘍に発現するPDL1を阻害することで、NKT細胞による直接的な抗腫瘍効果が改善することを示した。以上の研究成果を論文として発表した(Kamata et al. Cancer Immunol Immunother 2016)。これまで本研究のような、ヒトNKT細胞のPD-1/PDL1の阻害による機能改善を詳細に解析した研究の報告はほとんどない。今後さらにin vivoの系を用いた検討を加えることで、肺癌に対するNKT細胞免疫治療に抗PD-1/PDL1抗体を加える複合免疫療法を開発する重要な科学的根拠となる可能性がある。当初の実験計画にあったin vivoでの検討として、平成27年度までに重症複合免疫不全マウスにluciferase遺伝子導入ヒト肺癌細胞株を投与して、非侵襲的に繰り返し腫瘍量の測定が可能なヒト肺癌モデルを作成した。本年度は、本マウスモデルにヒトNKT細胞を投与し、抗腫瘍効果を評価する研究を開始した。今後、PD-1/PDL1の阻害抗体を加えて検討を行っていく予定である。ヒトNKT細胞におけるPD-1/PDL1の詳細な検討の報告は少ない。本研究では、活性化NKT細胞や肺癌患者由来のNKT細胞表面上のPD-1発現上昇を明らかとした。抗原提示細胞や癌細胞表面に発現したPD-1リガンド(PDL1)の阻害にて、NKT細胞のサイトカイン産生能や殺細胞能が改善することを明らかとした。さらに、他の免疫細胞を活性化し、抗腫瘍効果の増強も示唆された。NKT細胞免疫治療への抗PD-1/PDL1抗体の併用により治療効果改善につながる可能性があり、将来の臨床試験実施のためのエビデンスを得ることができた。In vitroでの解析結果をまとめた論文作成を行っている。また、さらに作用機序の検討を加えるための実験を遂行しており、今後のin vivoでの解析に向けて、条件検討を行っている段階である。検討に十分な量の細胞数の誘導に必要な採血量の設定が困難であり、検討する条件項目や実験系の再検討を行っている。NKT細胞の直接的な抗腫瘍効果に関して、これまで検討を行ってきたが、今後、間接的な抗腫瘍効果に関しても検討を行う。PD-1/PDL1阻害抗体を用いてNKT細胞を活性化した際に、NKT細胞が他の免疫細胞の殺細胞能に与える影響を解析する。今年度までに行った研究結果と合わせて論文に加えて、再投稿をする予定である。さらにGMP gradeの試薬を用いて、これまでと同様の実験を行うことで、臨床試験への応用の準備をすすめる。肺癌免疫治療、外科治療今後、肺癌患者の検体を用いて、サイトカイン産性能や抗腫瘍効果の検討を行う。また、NKT細胞の機能の改善する機序を解明する目的で、PDL1及びPDL2蛋白を用いて解析を行う。In vivoのモデルで、健常人のNKT細胞と抗PDL1抗体の併用による抗腫瘍効果について、解析を行う。最終的に臨床試験に向けて、GMP gradeの抗体を用いてin vitroの結果を再現する段階まですすめる予定である。今年度はこれまでの研究成果に関する論文作成と投稿を行った。その際、より詳細な検討を加える必要性が生じた。今年度後半はそのための準備と予備実験に時間を要した。次年度に継続して研究を行えるよう、一部の助成金を翌年度に繰り越した。次年度は主に追加実験に用いる試薬に助成金を使用する予定である。