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炭化水素熱分解反応を利用した低品位冶金コ-クスの改良

1.研究目的セラミックスや炭素材のマトリックス空隙をCVD(Chemical Vapor Infiltration)により充填し、機械的強度や反応性の向上を図る方法はCVI(Chemical Vapor Infiltration又はImpregnation)と呼ばれ、工業的に広く利用されている。その応用の一つとして、炭素材マトリックス間の空隙を炭化水素の熱分解を利用して充填する方法がある。例えば炭素繊維間を熱分解炭素で充填しマトリックスの機械的強度を向上させた材料は航空・宇宙あるいはスポーツ関連の材料として使用されている。冶金への応用例としては、コ-クスの品質改良がある。たとえばコ-クスの機械的強度を上昇させることにより輸送中の粉化を防止することが可能である。また高炉操業において、コ-クスの耐酸化性を適度に向上することが可能であれば、反応性の高い(酸化されやすい)低品位コ-クスを高炉で使用が可能となる。そのため炭化水素の熱分解を利用し、コ-クスの耐酸化性を向上させ、CSR(反応後強度)を向上させることを目的としコ-クスの炭素充填を行った。2.研究成果2.1冶金コ-クス、成型コ-クスの微細気孔炭素充填冶金コ-クスと成型コ-クスを試料として炭素充填した試料は元のコ-クスに比較し反応後強度(CSR)が56から77に大きく上昇することを確かめた。これは対CO2反応性(CRI)が32から18に減少することに起因すると考えられる。この現象を更に詳細に解析するため、マイクロ気孔からマクロ気孔までの気孔サイズ領域に於ける炭素充填およびその後の酸化反応後に於ける気孔構造変化を観察した。その結果、コ-クスの場合酸化の際にマイクロ気孔が形成されるが、メソポア-への炭素充填がマイクロ気孔生成を阻害するために酸化速度の低下を抑制し、結果的にCSRの上昇につながるという結論を得た。2.2活性炭の微細気孔の構造変化しかし、分子レベルで考えた場合、酸化反応は更に微細な気孔(マイクロポア-)の壁表面で進行すると考えられる。これはすべての気孔壁表面にマイクロポア-が存在し、全表面積のうち、マイクロポア-が大部分を占めるからである。コ-クス中の気孔もマクロからマイクロポア-まで分布しているが、試料に占める微細気孔(メソあるいはマイクロポア-)の体積割合が小さいため測定誤差が大きくなり、反応の影響を明確にするのが困難である。それに比して、活性炭は特にマイクロポア-の体積割合が大きく、当然他の炭素材に比較し表面積もはるかに大きい。本研究では、水銀ポロシメータと窒素吸着法により各反応過程における気孔サイズ分布の変化を調べ、メタン熱分解により析出した炭素が活性炭中の主に微細気孔をどのように充填し、またそれが耐酸化性にどのような効果を有するのかを解明することを試みた。その結果次のような結論を得た。2.2.1マイクロポア-は気孔充填の結果、体積面積共に1/10002/1000に減少する。特にサブマイクロポア-は気孔直径0.7nm近傍に気孔が集中しており、析出炭素により、この領域の気孔はほぼ完全に充填される。CO2による酸化反応により、充填した炭素は酸化され、再びマイクロポア-が生成されるが、炭素充填のしない試料に比較し、気孔の体積面積共に拡大の割合が小さく、マイクロポア-の充填が耐酸化性の上昇に大きな役割りを果たしている。2.2.2メソポア-に関しても同様の現象が観察されたが、炭素充填後の体積面積共にオリジナル試料の3%程度にまで減少したに過ぎず、充填後の試料の酸化に伴う体積面積の拡大はオリジナル試料を酸化した場合の約1/3となり、酸化抵抗上昇に寄与するもののマイクロポア-程の効果はないと考えられる。2.2.3炭素充填およびその後の酸化に伴うマクロポア-のサイズ分布の変化は余り顕著ではなく、酸化抵抗の上昇への寄与は相対的に非常に少ないと考えられる。3.熱分解炭素を利用したコ-クス改質プロセスの実機への適用コ-クスの事後処理を行うための反応容器としてCDQを想定し、各種炭化水素を炉の下部から導入し、炭化水素熱分解反応に伴う吸熱反応によるコ-クス冷却と炭素充填を同時に行うプロセスを考えた。その評価のための一次元数学モデルを作成し、炭素充填のための最適条件を模索した。計算結果からは炭化水素としてメタンを使用すると、反応速度が遅いために十分な炭素充填が行えず、むしろより高次の炭化水素(プロパンやブタン等)がはんのうには有利であることが明らかになった。しかし今後これらのガスを使用した場合の経済性も考慮する必要がある。またガズの代わりにタール等の液体の使用も考えられるが、大量に発生する煤の抑制方法が問題となる。

また高炉操業において、コ-クスの耐酸化性を適度に向上することが可能であれば、反応性の高い(酸化されやすい)低品位コ-クスを高炉で使用が可能となる。そのため炭化水素の熱分解を利用し、コ-クスの耐酸化性を向上させ、CSR(反応後強度)を向上させることを目的としコ-クスの炭素充填を行った。2.研究成果2.1冶金コ-クス、成型コ-クスの微細気孔炭素充填冶金コ-クスと成型コ-クスを試料として炭素充填した試料は元のコ-クスに比較し反応後強度(CSR)が56から77に大きく上昇することを確かめた。これは対CO2反応性(CRI)が32から18に減少することに起因すると考えられる。この現象を更に詳細に解析するため、マイクロ気孔からマクロ気孔までの気孔サイズ領域に於ける炭素充填およびその後の酸化反応後に於ける気孔構造変化を観察した。その結果、コ-クスの場合酸化の際にマイクロ気孔が形成されるが、メソポア-への炭素充填がマイクロ気孔生成を阻害するために酸化速度の低下を抑制し、結果的にCSRの上昇につながるという結論を得た。2.2活性炭の微細気孔の構造変化しかし、分子レベルで考えた場合、酸化反応は更に微細な気孔(マイクロポア-)の壁表面で進行すると考えられる。これはすべての気孔壁表面にマイクロポア-が存在し、全表面積のうち、マイクロポア-が大部分を占めるからである。コ-クス中の気孔もマクロからマイクロポア-まで分布しているが、試料に占める微細気孔(メソあるいはマイクロポア-)の体積割合が小さいため測定誤差が大きくなり、反応の影響を明確にするのが困難である。それに比して、活性炭は特にマイクロポア-の体積割合が大きく、当然他の炭素材に比較し表面積もはるかに大きい。本研究では、水銀ポロシメータと窒素吸着法により各反応過程における気孔サイズ分布の変化を調べ、メタン熱分解により析出した炭素が活性炭中の主に微細気孔をどのように充填し、またそれが耐酸化性にどのような効果を有するのかを解明することを試みた。その結果次のような結論を得た。2.2.1マイクロポア-は気孔充填の結果、体積面積共に1/10002/1000に減少する。特にサブマイクロポア-は気孔直径0.7nm近傍に気孔が集中しており、析出炭素により、この領域の気孔はほぼ完全に充填される。CO2による酸化反応により、充填した炭素は酸化され、再びマイクロポア-が生成されるが、炭素充填のしない試料に比較し、気孔の体積面積共に拡大の割合が小さく、マイクロポア-の充填が耐酸化性の上昇に大きな役割りを果たしている。2.2.2メソポア-に関しても同様の現象が観察されたが、炭素充填後の体積面積共にオリジナル試料の3%程度にまで減少したに過ぎず、充填後の試料の酸化に伴う体積面積の拡大はオリジナル試料を酸化した場合の約1/3となり、酸化抵抗上昇に寄与するもののマイクロポア-程の効果はないと考えられる。2.2.3炭素充填およびその後の酸化に伴うマクロポア-のサイズ分布の変化は余り顕著ではなく、酸化抵抗の上昇への寄与は相対的に非常に少ないと考えられる。3.熱分解炭素を利用したコ-クス改質プロセスの実機への適用コ-クスの事後処理を行うための反応容器としてCDQを想定し、各種炭化水素を炉の下部から導入し、炭化水素熱分解反応に伴う吸熱反応によるコ-クス冷却と炭素充填を同時に行うプロセスを考えた。
ツボワムシ属の隠蔽種が引き起こす増殖阻害の解明

海産仔稚魚の初期餌料であるシオミズツボワムシBrachionus plicatilisは,遺伝的に異なる種から構成される複合種として扱われている.本課題は,種間で生じる競争が引き起こす増殖不良の実態を解明することを目的とした. CO I遺伝子座の変異によりツボワムシ属複合種は5群に分かれた.奄美株は東アジア,小浜株は北米産とそれぞれ近縁であった.続いて,両株の生活史特性を比較した結果,小浜株はr-戦略型,奄美株はK-戦略型に分類され,ツボワムシ属は生活史特性が大きく異なる株によって構成されることが明らかとなった.こうした生活史の違いが両株間で競合を引き起こし,増殖阻害の原因になりうる可能性が示唆された.海産仔稚魚の初期餌料であるシオミズツボワムシBrachionus plicatilisは,遺伝的に異なる種から構成される複合種として扱われている.本課題は,種間で生じる競争が引き起こす増殖不良の実態を解明することを目的とした. CO I遺伝子座の変異によりツボワムシ属複合種は5群に分かれた.奄美株は東アジア,小浜株は北米産とそれぞれ近縁であった.続いて,両株の生活史特性を比較した結果,小浜株はr-戦略型,奄美株はK-戦略型に分類され,ツボワムシ属は生活史特性が大きく異なる株によって構成されることが明らかとなった.こうした生活史の違いが両株間で競合を引き起こし,増殖阻害の原因になりうる可能性が示唆された.本課題「ツボワムシ属の隠蔽種が引き起こす増殖阻害の解明」は,海産魚の種苗生産における初期餌料として不可欠なツボワムシ属の増殖不良を解明することを目的としている.本年度は,以下に挙げる成果を得た.(1)種苗生産の現場で培養されている10株について,ミトコンドリアDNAのチトクロームオキシダーゼI遺伝子の部分塩基配列(およそ700塩基)を決定した.株間で配列を比較したところ,シオミズツボワムシBrachionus plicatilisおよびB.rotundiformisのいずれにおいても,同種内で第3座位に塩基置換が認められた.演繹されたアミノ酸配列も同様であった.形態的差異がほとんどない株間でも違いが認められたことから,本遺伝子座は隠蔽種の検出に有効と考えられた.続いて,(2)中規模培養系(10L)を立ち上げ,増殖パタンとストレス耐性(酸化および低温)の関係を調べた.実験区は2区を設け,一方は定量を給餌し(一定給餌区),もう一方は増加した個体数に応じて給餌量を調整した(可変給餌区).酸化ストレス耐性は,酸化剤であるユグロンを投与した.低温ストレス耐性は,予め氷中で冷やした海水にワムシを移し,経時的に生存個体数を観察した.その結果,一定給餌区における餌料の枯渇による増殖不良に先立って,2つのストレス耐性はいずれも低下することが分かった.すなわち,酸化および低温ストレス耐性は,いずれも増殖不良を予見するための指標として有用であった.シオミズツボワムシBrachionus plicatilisは,海産仔稚魚の初期餌料生物として不可欠である.1960年代に餌料として用いられるようになって以来,体サイズによってL,S,SSの大きく分けて3種類が認知されてきた.一方,近年の分子生物学的手法の発達にともないツボワムシ属には遺伝的に異なる種が多く含まれることが明らかとなり,現在では複数種として扱われている.申請者は,形態的には差異がほとんどない種間で競争が起こり,これが増殖不良の原因となり得ることを明らかにした.本年は,実際に種苗生産の現場で使われているB.plicatilis L型の奄美株と小浜株の2株ついて,詳細に検討した.まず,ミトコンドリアDNAのCOI遺伝子座の配列を両株で比べたところ,演繹されたアミノ酸配列にも変異が認められた.また,奄美株は東アジア一帯に起源する株と,そして小浜株は北米(ネヴァダ)のものとそれぞれ近縁であることが分かった.続いて,両株の生活史特性と飢餓耐性を調べた.その結果,小浜株は相対的により若齢で繁殖を開始して寿命が短くなる生活史を持つことが明らかとなった.また,飢餓耐性は小浜株の方が低くなった.このことより,小浜株はr-戦略型,奄美株はK-戦略型の生活史に分類され,かつては同種とされたツボワムシ属は生活史特性が大きく異なる株によって構成されることが明らかとなった.また同時に,こうした生活史の違いが両株間で競合を引き起こし,増殖阻害の原因になっている可能性が示唆された.さらに,遺伝的に近い両株間で生活史には大きな違いが見られたことより,生活史進化のモデルとして有用と考えられた.
自律型分子計算機のためのヘアピンDNA分子デバイスに関する研究

DNA-based computing(DNAC)は、DNA分子の反応を利用して自律的かつ超並列な計算を実現する新しい計算パラダイムである。電子コンピュータによる計算とは異なり、DNACは遺伝子発現解析や遺伝子ネットワーク制御といった生物学における問題を分子コンピューティングのアルゴリズムを用いて解くことができる。これは、DNACが生体分子と直接的なインターフェースを有しているからである。DNACを実現するために有効なDNAナノ・デバイスのひとつとして、分子内の塩基対結合反応によりヘアピン構造を形成するヘアピンDNA分子がある。たとえば、DNACの有望なアーキテクチャーのひとつであるWPCR(Whiplash PCR、鞭打ちPCR)は、ヘアピンDNA分子の再帰的かつ自己触媒的なポリメラーゼ伸長反応を利用している。ヘアピン構造の形成は分子内反応であるため、その速度はヘアピンDNA分子の濃度に依らない。並列度の高いDNACでは個々のプログラムやデータをコードしているDNA分子の濃度は非常に低い。したがって、ヘアピン形成速度が濃度に依存しないことは、超並列のDNACを実現する上で極めて有効である。本研究では、ヘアピンDNA分子の構造変化の平衡論的および速度論的特性を調べた。そして、その特性を利用して、WPCRシステムの最適化と拡張を行うとともに、DNACのための新しいヘアピンDNAナノ・デバイスの開発を行った。また、ヘアピンDNA分子を計算素子のひとつとして効果的に使用した、自律型DNACのための新しいアーキテクチャーを開発した。並列性の高いDNAコンピューティングを実現するためのDNAナノ・デバイスのひとつとしてヘアピンDNA分子がある。本研究では、ヘアピンDNA分子を利用した自律型DNAコンピュータを実現するために、まず、その計算デバイスであるヘアピンDNA分子の静的特性と動的特性を明らかにする研究を行なった。ヘアピンDNA分子としては、DNAコンピュータの内部コードを構成するための正規直交配列を連結した塩基配列を持つ分子を調製した。FRETを利用した融解曲線の測定により静的特性を調べるために、ヘアピンDNA分子の両末端に2種類の蛍光色素分子、TAMURAとDabcylを導入した。ループ長が短いヘアピンDNA分子の場合は合成の際に直接導入し、ループ長が長いヘアピンDNA分子の場合は末端に蛍光色素を結合させたアダプター分子をライゲーションして導入した。アダプター分子の他方の鎖の末端にはビオチンを導入し、ライゲーション後にストレプトアビジン磁気ビーズを用いて一本鎖化を行ない、目的のヘアピンDNA分子を調製した。FRETを利用してこれらのヘアピンDNA分子の融解曲線の測定を行い、ヘアピンループ構造の形成にともなう自由エネルギー変化のループ長に対する依存性を決定した。また、動的特性については、共焦点光学系を用いた蛍光相関分光法(FCS法)を利用して、これらのヘアピンDNA分子のヘアピン構造形成速度の測定を行ない、ループ長に対する依存性を検討した。さらに、ストツプトフロー装置により塩濃度あるいはホルムアミドの濃度をジャンプさせ、これらのヘアピンDNA分子のヘアピンループ構造の形成にともなう緩和の予備的な測定を行なった。DNA-based computing (DNAC)を実現するためのDNAナノ・デバイスのひとつとしてヘアピンDNA分子がある。ヘアピンDNA分子がヘアピンループを形成する反応は分子内反応であるため、並列性の高いDNACにおいて、計算デバイス分子の濃度が極めて低くなっても高い計算速度を維持することが原理的に可能である。このような特徴を有するヘアピンDNA分子を計算デバイスとして用いたDNACを設計するために、本年度も昨年度に引き続き、ヘアピンDNA分子の静的特性と動的特性を明らかにする研究を押し進めた。その結果、ヘアピンループを形成する速度がループの大きさだけでなく、二本鎖のステム部分を構成する正規直交配列にも大きく依存することがわかった。そこで、ストップトフロー装置を用いて、正規直交配列をもつ相補鎖同士のアニーリング速度の鎖濃度、塩基配列、温度依存性を調べた。見かけ上のアニーリング速度は二分子反応モデルに従う濃度依存性を示したが、正規直交配列の種類によりその値は大きく異なり、それが同一サイズのループをもつヘアピンDNA分子のヘアピン形成反応速度のステム部分の配列依存性の原因となっていることがわかった。見かけ上のアニーリング速度の正規直交

配列依存性の原因は究明中である。また、ヘアピンDNA分子の静的および動的特性を利用して分子メモリを構築する反応を開発し、FRETによる蛍光検出を利用した実験により、特異性の高い分子アドレッシングによる書込みと消去を50回以上繰り返して行えることを示した。ヘアピンDNA分子を計算デバイスとして用いたDNAC(DNA-based computing)を実現するために、昨年度に引き続き、ヘアピンDNA分子の動的特性を明らかにする研究を行った。分子計算デバイスとして使用するヘアピンDNA分子は正規直交配列から構成されている。そこで、ストップトフロー装置を用いて、31種類の正規直交配列について、相補鎖同士のアニーリング速度の配列依存性を調べた。見かけ上のアニーリング速度定数は二分子反応モデルに従う濃度依存性を示したが、その値は正規直交配列により大きく異なることがわかった。DPアルゴリズムに基づいて1本及び2本の一本鎖核酸分子が形成する二次構造の安定性を計算するプログラムを作成し、見かけ上のアニーリング速度定数と二次構造の安定性の関係を調べた。その結果、分子内二次構造だけでなく、同一配列鎖同士が形成する安定な二次構造が見かけ上のアニーリング速度定数に大きく影響することがわかった。これらの影響が小さな正規直交配列を選択してヘアピンDNA分子デバイスを構築すると、デバイスの性能を向上させることができる。そのような正規直交配列から成るヘアピンDNA分子を金蒸着基板表面に末端固定したヘアピンDNA分子メモリデバイスを作製した。このメモリデバイスはヘアピンDNA分子の静的及び動的特性を利用して動作する。蛍光を利用してメモリの書込み・消去を検出する実験を行い、特異性の高い分子アドレッシングによる書込み・消去を50回以上繰り返して行えることを実証した。さらに、このヘアピンDNA分子メモリデバイスと組み合わせて自律的に計算処理を行うための分子計算システムとして、自律的RNA配列変換関数のネットワークで構成された自律型分子計算機RTRACの開発を行った。
早産児の「発達ケア」モデル構築とその効果に関する研究

本研究では、我が国における早産・低出生体重児の「発達ケア(ディベロップメンタルケアDevelopmental Care;以下DC)」のモデル施設を構築し、その効果を検討した。国内5施設にDCのモデル施設を構築することができた。モデル施設におけるDCの組織的な取り組みが、対象児の神経行動発達、親のケア参加、親子の相互作用、ケアスタッフのケア技術の向上やケアに対する意識変化、DCの組織的な取り組みなどにおいて良い効果がみられた。DCを推進することで、我が国の新生児医療の質の向上と、子どもの発達や親子の関係性の改善、さらに両親の育児支援の改善に結び付くことが期待できる。本研究は、早産児の発達を支援する「発達ケア」のモデル施設を構築し、モデル施設における「発達ケア」が児の神経行動発達、親子の関係性発達、ケアの質に及ぼす効果を検証する。それにより、「発達ケア」の理論と実践をわが国の早産児ケアに定着・発展させ、わが国の新生児医療の資質の向上と、子どもの発達、親子の関係性の改善を図ることを目的としている。平成24年度は、都立墨東病院(東京)と高槻病院(大阪)の2つの母子周産期センターにおいて、看護師等のケアスタッフを対象として、「発達ケア」の教育トレーニングを実施し、「発達ケア」のモデル施設の構築を行った。平成25年度は、この2つのモデル施設に加えて、千葉海浜病院(千葉)、横浜市立大学付属病院(横浜)、姫路赤十字病院(姫路)においても、「発達ケア」の教育トレーニングを行いモデル施設の拡大を図ることができた。またそれぞれのモデル施設では、関係専門職者(医師,看護師,助産師,など)からなる「発達ケア」の推進チームが構成され、「発達ケア」の教育トレーニングが継続して実施され、施設全体で「発達ケア」に関する知識と技術の習得が推進された。同時に、平成25年度は、「発達ケア」の効果を検証するため、児の脳発達(睡眠発達研究)と神経行動発達の発達研究、ケアスタッフのケア意識および技術の改善、ご家族の変化などについての効果研究を開始した。平成26年度は、平成25年度に引き続き、1)モデル施設における教育トレーニングを継続し、「発達ケア」のモデル施設の確立を目指す、2)「発達ケア」のモデル施設における効果検証する、3)1)と2)についての成果を公表(研修会や学会等にて)し、わが国の新生児医療における「発達ケア」の推進を図ることを目標とする。本研究は、早産児の「発達ケア」のモデル施設を構築し、モデル施設における「発達ケア」が児の神経行動発達,親子の関係性発達に及ぼす効果を検証することである。それにより、「発達ケア」の理論と実践をわが国に定着・発展させ、わが国の新生児医療の資質の向上と子どもの発達、親子の関係性の改善を図ることを目的としている。研究期間は3年間で、国内2つ母子周産期センターで、専門職者に「発達ケア」の教育トレーニングを施行し、「発達ケア」のモデル施設を構築(平成24年度)して、その効果検証(平成25-26年度)を行う計画である。平成24年度は、都立墨東病院(東京)と高槻病院(大阪)の2つ母子周産期センターの協力を得て、「発達ケア」のモデル施設の構築を目標とした。該当2施設において、施設職員に対し、「発達ケア」の理念と実践方法を学ぶための教育トレーニングを実施した。教育トレーニングは、Dr. Alsらの開発したNIDCAP(新生児の個別的発達ケアの評価とプログラム:Newborn Individualized Developmental Care and Assessment Program)に基づいた関係職種者向けの教育プログラムである。教育プログラム内容は、1基礎知識、2行動観察、3環境構築、4ケアの実践、5ケアチームの構築、6家族支援などによる理論と実践からなるプログラムである。教育トレーニングにはNIDCAPトレーナーのgretchen Lawhon氏を招聘した。該当施設では教育プログラム実施後も、「発達ケア」チームを組織し、組織的かつ継続的な「発達ケア」の取り組みが行われており、我が国において早産児の「発達ケア」を推進するためのモデル施設を構築することができた。我が国でも、早産・低出生体重児の「発達ケア(ディベロップメンタルケアDevelopmental Care;以下DC)」によるケアの質的改善の取り組みが行われるようになってきている。しかし、その取り組みは施設ごとでケアの内容や質に大きな格差がある。本研究は、我が国にDCのモデル施設を構築し、その効果を実証的に明らかにすることを目的とした。それにより、DCを推進することで、我が国の新生児医療の質の向上と、子どもの発達や親子の関係性の改善、さらに両親の育児支援の改善に結び付くことが期待できる。本研究の目標は、1)国内の母子周産期センターにおいて組織的にDCの教育トレーニングを行い、DCのモデル施設を構築すること、2)DCの効果を実証的に検証することである。

研究の成果は、1)日本ディベロップメンタルケア(DC)研究会を設立し、研究会を中心として、計11回のDCセミナーと、DCのケアモデルであるNIDCAP(Newborn Individualized Developmental Care and Assessment Program)によるDC教育トレーニングを開催した。これにより、我が国におけるDC教育の推進を図った。2)NIDCAPトレーニングに基づいたDCのモデル施設を国内5箇所(千葉市立海浜病院、東京都立墨東病院、横浜市立大学附属市民総合医療センター、愛仁会高槻病院、姫路赤十字病院)の周産期母子医療センター(NICU)に構築した。3)モデル施設におけるDCの組織的な取り組みが、対象児の神経行動発達、親のケア参加、親子の相互作用、ケアスタッフのケア技術や意識変化、DCの組織的な取り組みなどにおいて効果がみられた。4)研究成果をまとめとして、DCの理論と実践のための「標準ディベロップメンタルケア・テキスト」(メディカ出版)を刊行した。以上より、本研究は我が国の新生児医療におけるDCの理念、知識と技術の普及および発展に寄与することができた。乳幼児発達学平成24年度は、都立墨東病院(東京)と高槻病院(大阪)の2つの母子周産期センターにおいて、また平成25年度には、千葉海浜病院(千葉)、横浜市立大学付属病院(横浜)、姫路赤十字病院(姫路)においても「発達ケア」の教育トレーニングを行い、モデル施設の充実と拡大を図ることができたことは大きな成果であった。またそれぞれのモデル施設では、「発達ケア」の教育トレーニングが継続され、関係専門職者(医師、看護師、助産師、リハ専門職種等)からなる「発達ケア」の推進チームも構成されて、各施設におけるケアの質が向上し、わが国の早産児の「発達ケア」を推進するモデル施設の構築が前進した。同時に、平成25年度には、「発達ケア」のモデル施設の意義を検討するため、児の発達研究、ケアスタッフのケア意識及び技術の改善についての調査研究を開始した。これにより、研究最終年度である26年度には、1)わが国の早産児の「発達ケア」モデル施設が構築され、2)「発達ケア」の有効性を実証的に検討して、その成果を公表して、わが国における早産児の「発達ケア」を推進することがきると考えている。平成24年度は、都立墨東病院(東京)と高槻病院(大阪)の2つ母子周産期センターの協力を得て、早産児の「発達ケア」のモデル施設を構築することができたことが大きな研究成果であった。該当2施設の関係職員に「発達ケア」の教育トレーニングを行い、その後も継続的かつ組織的に、「発達ケア」の取り組みが実施されている。今後も我が国の「発達ケア」モデル施設として、その発展と役割が期待できる。また、平成25-26年度は、この2つのモデル施設等を対象施設として、早産児の「発達ケア」の効果検証を行う予定であり、モデル施設における「発達ケア」の効果を実証的に検討することで、早産児の「発達ケア」の理論と実践を我が国に定着・発展させ、新生児医療の資質の向上を図ることが期待できる。同時に「発達ケア」の効果検証を行うための基礎的な検討も行った。NICUに入院している早産児を対象として、脳波測定器Amplitude integrated
現代日本における政治的言語:その特性,用法,機能に対する研究

本研究は、国会議員や政界の首脳がいろいろな場面において用いる言葉遣いを中心に行った。ここでは、政治的な言論の特徴、視点や内容、日本の政治文化との関連、そして日本で用いられる政治言語に影響を及ぼす社会、文化、心理的な要因などを検証した。特に、本研究では、政治言語について、いろいろなレベルから分析を行った。まず申請者が90人の代議士を相手に行ったインタビューをもとに、代議士のタイプ別に言葉遣いの癖を特定した。たとえば、ある特定の心理的な特徴を持つ代議士は他とは違う言葉遣いをするだろうか。具体的に調べたかったのは、自尊心の低い代議士はそれが高い代議士とは言葉遣いが違うかどうか、あるいは権威主義的な代議士は、そうでない代議士と違う言葉遣いをするかどうかといったことである。以上の研究では、特に有為な成果は出なかったが、さらに同種の研究の必要性が見えたといえる。もう一つ、歴代首相の所信表面演説についても、鈴木善幸から村山富市までの各首相の演説について内容分析を行って検証した。その結果、この演説については共通のパターンがあることがわかった。それは大衆にアピールし、同様にある特定のイメージを作り出すためほとんど同じ言葉が使われるということである。また本研究では、いろいろなところで政府首脳がアジア諸国や少数民族、在日外国人などに対して行った失言・暴言の数々や、選挙運動中のスローガン、マスコミ操作のための言葉遣いなども対象とした。本研究で集めたデータは、日本の政治言語研究の中で、ほんの始まりに過ぎないが、その基本となるものといえる。さらに研究を重ね、既存の欧米の研究との比較も行えば、日本の政治言語に関する一般理論の構築が可能になるだろう。
一般化文字列探索のための知的アルゴリズムと並列処理による高速化

ゲノム解析に伴う大量知識情報処理では、DNAとタンパク質の配列デ-タなどの大量情報を知的に高速処理することが必要である。配列デ-タを文字列として処理して、その中に含まれる生物学的意味を求めるためには、文字列処理のための高速アルゴリズムが必要になる。本年度の研究では、この文字列処理の問題の代表的な問題である最短共通超文字列問題と最長共通部分列問題について研究を行なった。最短共通超文字列問題は、多くの文字列が与えられた時、それらを部分列として含む文字列(超文字列)の内、最短のものを求める問題である。この問題は、DNAからその塩基配列を実際に読みとる時、非常に長い列の一部分をサンプリングして読みとり、それらをつなげて元の塩基配列を求めることに対応する。一般にこの問題がNP困難な難しい問題であることがわかっているが、本年度の研究では、生下学的な条件の一部を加味したときに問題がどれぐらい易しくなるかという点について検討した。これまでのところ、最後に構成される超文字列の長さがわかっているという程度では、あまり易しくならないという結果を得ている。最長共通部分列問題は、k本の文字列が与えられた時、それぞれの文字列の共通な部分列で長さが最も長いものを求める問題である。この問題は、ある種の共通な性質を有するいくつかのDNAの配列から、その共通な性質を特定するための部分列を求める問題に対応する。既存の研究では、k=2の場合について効率的なアルゴリズムが与えられているが、k【greater than or equal】3については、まだまだ計算時間のかかるアルゴリズムしか知られていない。本年度の研究では、塩基配列の文字数が4種と少ないことに着目し、これを利用してk【greater than or equal】3の場合もより効率良く解くアルゴリズムの設計を行なった。次年度において、このアルゴルズムを実装ゲノム解析に伴う大量知識情報処理では、DNAとタンパク質の配列デ-タなどの大量情報を知的に高速処理することが必要である。次年度において、このアルゴルズムを実装
光による超伝導コヒーレンスの量子制御に関する研究

本研究は、光による超伝導マクロ波動関数の制御、超伝導コヒーレンスの制御を目的として、テラヘルツ波領域から近赤外光領域に亘る広い光子エネルギーの光パルスを駆使し、光励起された超伝導体の非平衡ダイナミクスを解明することを主眼とした。特に、秩序変数の振幅振動に相当するヒッグスモード、位相の振動に相当するジョセフソンプラズマといった集団励起に注目し、その実時間観測を行うことで光励起後の超伝導秩序変数のダイナミクス調べた。1)昨年度、ポンププローブ分光法により観測に成功した高温超伝導体のヒッグスモードを、第三高調波発生の手法によっても観測し、その性質を明らかにすることを目指した。ドイツのドレスデンにある加速器施設の高強度テラヘルツ波光源を用いて、d波ペアリング対称性を有する銅酸化物高温超伝導体において、ヒッグスモードに由来する第三高調波発生を観測することに初めて成功した。温度依存性を詳細に計測した結果、超伝導転移温度以上でも第三高調波が発生することが明らかとなり、転移温度以上における局所的な超伝導コヒーレンスの存在を示唆する結果を得た。2)銅酸化物高温超伝導体を光強励起した場合の超伝導秩序の状態変化を、ヒッグスモードに加えて、CuO面間の超伝導コヒーレンスを反映するジョセフソンプラズマ共鳴の観測からも調べた。La系銅酸化物高温超伝導体において、強い光励起を行った場合には、超伝導の抑制が起きており、超伝導増強は生じないことを明らかにした。また、従来の光誘起超伝導の実験の解析に主に用いられてきたテラヘルツスペクトルの解析手法の問題点を見出し、超伝導転移温度以下のスペクトルの振る舞いに対する解釈に誤りをもたらす可能性があることを明らかにした。3)マルチバンド超伝導体である鉄系超伝導体に対して、THzポンプTHzプローブ分光法を用いてヒッグスモードを観測することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は光による量子凝縮相のマクロ波動関数の光操作、超伝導コヒーレンスの光制御を目的としている。超伝導秩序パラメータの集団励起であるヒッグスモードやジョセフソンプラズマと光とのコヒーレント相互作用を探求し、光励起超伝導のダイナミクス、協力現象がもたらす巨大光応答を探求する。この目的のもとに本年度は以下の課題を進めた。1)光源開発:超伝導体の光制御に必要なテラヘルツ光源の最適化を進めた。種々の超伝導体においてヒッグスモードの励起に必要なモノサイクルテラヘルツパルスの高強度化を実現するために、光源となるフェムト秒再生増幅器の高出力化を行った。これにより、低温環境下での高強度テラヘルツポンプ光プローブ分光や、テラヘルツポンプテラヘルツプローブ分光系を構築した。得られたモノサイクルテラヘルツパルス光源から、狭帯域マルチパルステラヘルツ光源を発生させるための光学系を整備した。2)導波路構造によるヒッグスモードの増強:ヒッグスモード共鳴による非線形光学応答の増強を図るために、超伝導体NbNにより構成される導波路を作成し、その特性評価とヒッグスモード共鳴第三高調波発生の実験を行った。ヒッグスモードと光との相互作用長増強効果によって、実際に第三高調波発生の増強に成功した。3)他の超伝導体への拡張:これまでヒッグスモードの観測を行ってきたs波超伝導体NbN系からの対象物質の拡張を進めた。2バンド超伝導体MgB2に対して、テラヘルツ第三高調波発生の実験を行い、ヒッグスモードを示唆する共鳴現象の観測に成功した。さらに銅酸化物高温超伝導体に対しても高強度テラヘルツ波パルス励起の観測実験を行い、テラヘルツポンプ光プローブの実験において超伝導秩序と相関のあるコヒーレントな振動の観測に成功した。超伝導体のヒッグスモードは申請者が世界にさきがけてその実時間観測に成功していたが、現有光源の出力が低く、国際的にも優位性を維持することが困難な状況に陥りかけていた。そこで本年度はまず光源の整備を最優先で進めることとし、本研究費により、テラヘルツ波パルス発生用のレーザー光源として従来の出力1Wのレーザーシステムから出力4Wのシステムへの更新を行った。これによりテラヘルツ波パルスの高強度化が実現し、低温環境下でも400kV/cm程度の電場尖塔値のテラヘルツパルスを安定して発生させることができるようになった。この光源の進展により、これまで行ってきた金属超伝導体に加えて、銅酸化物高温超伝導体の研究が可能となり、超伝導光制御に向けての実験を開始することが可能となった。最適ドープYBCO単結晶では高強度テラヘルツ波パルスが照射されている最中に、超伝導転移温度以下のみで現れるプローブ光に対してテラヘルツ波の周波数の2倍で振動する信号を観測することに成功した。このコヒーレント振動は、ピコ秒の時間分解能で超伝導秩序変数の光励起ダイナミクスを捉える画期的な手法に発展する可能性があり、目下その起源の解明を慎重に進めている。導波路構造によるヒッグスモード共鳴第3高調波発生増強に関しても、予備的な実験によりその効果を観測することに成功した。銅酸化物高温超伝導体においては超伝導コヒーレンスを直接反映するジョセフソンプラズマ共鳴の観測を行う実験系を構築し、光励起下における超伝導コヒーレンスの時間変化をジョセフソンプラズマの振る舞いを通して調べることを可能にした。

1)超伝導ギャップ周波数以下の強いTHz波パルスを超伝導薄膜に入射すると、第三高調波(THG)が発生し、入射周波数の2倍が超伝導ギャップと一致したときTHG強度が最大になる。この現象はヒッグスモードと電磁波の共鳴効果として解釈されている。最近、このTHGには個別励起である電荷密度揺らぎの寄与もあること、BCS平均場近似の範囲ではむしろ電荷密度揺らぎの寄与の方が大きいことが指摘された。一方、電子-格子相互作用の遅延効果や不純物散乱の存在を無視する平均場近似はヒッグスモードの寄与を大幅に過小評価することも明らかにされた。そこで2つの機構を実験的に区別するため、結晶の対称性とTHz波の偏光を用いた実験手法に着目した。単結晶NbN薄膜試料を用いて、入射電場の偏光方向を結晶軸に対して回転させながらTHGを観測した。その結果、THG強度は入射THz波の偏光によらずほぼ一定であることがわかった。理論計算との比較から、THGの起源としてヒッグスモードの寄与が支配的であるという結論を得た。2)超伝導を担うCuO面がc軸方向に積層した銅酸化物高温超伝導体では、面間ジョセフソン結合によるプラズマ振動がTHz帯のc軸方向反射率にジョセフソンプラズマ共鳴(JPR)として観測される。本研究では最適ドープLa$_{2-x}$Sr$_x$CuO$_4$を強く光励起した後のJPRの振る舞いを調べた。転移温度以下では、光励起によりJPR周波数が低エネルギーシフトする様子が観測された。ところが励起密度が1 mJ/cm$^2$を超えると、高エネルギー側の反射率が増加することがわかった。複素誘電率解析を行った結果、光励起によりJPRと相関する横モードが光学伝導度に現れていることを明らかにした。即ち、光励起によっても超伝導状態が単純に壊れるのではなく、局所的なジョセフソン結合が現れていることを示唆する結果を得た。s波超伝導体NbNで観測されたテラヘルツ第三高調波発生の起源としてヒッグスモードに加えて、電荷みつぃど揺らぎの寄与があることが指摘され論争となっていたが、本研究によりNbNではヒッグスモードの寄与が支配的であることが明確に示された。銅酸化物高温超伝導体では、強い光励起下で、予想に反して超伝導が単に破壊されるのではないことを示唆する結果が得られ、光誘起超伝導の可能性を明らかにするうえでも重要な性質が見出された。超伝導の集団励起である振幅モード(ヒッグスモード)および位相モードの観測を利用した超伝導コヒーレンスの光学的検出手法の開発の開拓、さらに光による超伝導コヒーレンスの制御法について以下の研究を進めた。1)s波超伝導体NbNに直流電流を印加すると、入射電磁波の電場成分が電流に平行な場合に、ヒッグスモードが光学伝導度スペクトルの実部にピーク構造として観測されることを実験で初めて明らかにした。電流注入下ではヒッグスモードが電磁波に対する線形応答として観測できることを実証した。2)d波超伝導体であるBi系銅酸化物高温超伝導体において、テラヘルツ波パルス励起近赤外光パルスプローブ分光により、ヒッグスモードの観測に初めて成功した。3)超伝導とネマティック秩序が長距離の磁気秩序を伴わずに共存しているFeSe超伝導薄膜に対してTHzポンプ-プローブ分光を行い、THzポンプ光による超伝導クーパー対の破壊に由来する信号を検出することに成功した。また、超伝導転移温度より高い温度から現れる信号を検出した。
0次光を除いた透過型グレーティングの基礎研究

X線領域で使う分光素子として結晶や回折格子を使った分光器はこれまでも使われてきた。結晶を使ったものは一般に分解能は良いが広い波長バンドを分光するには効率が悪い。また,反射型回折格子は,数keV以上のエネルギー領域で使うためには,分散角が小さいにもかかわらず,たいへん斜入射光学系で使用する必要があり,0次光による悪影響がどうしても出てしまうことや,大きなものを作成するのが困難であるという問題がある。そこで数keVあたりのX線を分光するためには透過型の回折格子が有望となる。ところが,X線領域で使う透過型回折格子の場合,反射型で使われるブレーズ角の考えが導入できないために,分光された光である1次光への効率が悪いという欠点がある。そこで,この研究の於て,1回反射を使った透過型の回折格子を考案した。そうすることによって,あたかもブレーズ角を持った透過型回折格子が可能である。この考えを元に計算機による数値実験を行なった。そして,試作した新しい回折格子と,マイクロチャンネルプレートを回折格子として使用して,それ等を可視光を使って実験的に評価した。その結果新しい考えを導入した透過型回折格子は,0次光を小さく1次光を強くすることが可能であることを確かめた。この考えを基に新しいタイプのX線用透過型回折格子を作成すれば,宇宙X線観測用としてたいへん有望な装置を開発できる。現在、単色光源と光学系、検出器系、検出器の台の駆動系の準備ができた。また、検出器の出力はコンピュウタ-へ取り込み、検出器の台もコンピュウ-タによって駆動することができ、自動測定が可能になっている。今までのところ、スリット等による簡単な回折のパタ-ンは測定できる段階になった。また、新型の回折光子を、組み達てる治具は完成し、試作を何片か行っているが、残念ながら、満足なものはできていない。今後とも、工夫をして、試作していく予定である。計算機シミュレ-ションのプログラムは完成し、いろいろな性質を計算結果から検討することができるようになった。その結果、新しい型の透過型回折格子でも必ずしも0次光をなくすことができないことが分ったが、普通の透過型回折格子に比べて、一桁ぐらい減らすことができる。さらに、1次光には0次光より強い光が取り出すことができ従来のものに比べて一桁くらい明るい光学系を作ることができることを確かめた。現在、新型回折格子組立治具を使って試作を繰り返すとともに、それ以外に、使えそうなものも検討している。例えば、マイクロチャンネルプレ-トを新型の回折格子として使ってみることを考え、計算機シミュレ-ションを行ってみた。その結果、マイクロチャンネルプレ-トのチャンネる内での反率が適当にあれば、テストとして十分使える事が分った。また、工作の方法に関しても、レ-ザ-加工の方法で金属板に直接溝を補って、新型の回折格子を製作する事を検討している。宇宙X線(0.1-1okeV)を観測するために、エネルギー分解能のよい高効率の分光器による観測が要求されている。これまでも、分光素子として結晶を使ったものや回折格子を使った分光器は使われてきた。また、反射型回折格子は、数keV以上のエネルギー領域で使うためにはたいへん斜入射光学系で使用する必要があり、0次光による悪影響がどうしても出てしまうことや、大きなものを作成するのが困難であるという問題がある。ところが、透過型回折格子の場合、反射型で使われるブレーズ角の考えが導入できないために、分光された光である1次光への効率が悪いという次点がある。本研究では、透過型回折格子で効率をあげるために、透過型の回折格子で1回反射させることにより、ブレーズ角に似た考えを導入した。

その考えを元に、計算機による数値実験と、新しい考えにもとづいて回折格子を可視光を使って実験的に評価した。とくに本年は、計算機による数値実験によって1次光はほとんど減らすことなく、0次光を一割以下に減らせることを確かめた。また、実験では前年度購入した単色光源とレンズ等光学系を使い、可視光や赤外光で光学素子評価システムを作成した。そして、マイクロチャンネルプレートを回折格子として使用し、期待どうり、1次光をあまり減らすことなく、0次光を約1/4に減少させることができる事を確かめた。ただし、理想的に設計された回折格子を制作することができなかったので、1次光への効率として片側約3%程度しか達成することができなかった。これは、もっと理想的なものに近い透過型回折格子を制作することによって、既存のものより性能が良いものができると期待できる。
女性の妊孕力自己認識と卵巣予備能との乖離の予備調査

本研究は、生殖年齢にある2030歳代の女性の妊孕力に対する自己認識と卵巣予備能との乖離の実態を解明する方法を検討することを目的とした。本研究では、2030歳代前半の12名の女性に対して面接を行い、その内容を質的に分析し特徴を明らかにした。その結果、20歳代未婚女性では自己の妊孕力を高く見積もる傾向があり、その理由として月経があること、現時点で身体的な問題を有していないこと、自分の年齢が若いことを理由としてあげていた。しかし実態としては、月経に問題があるなどしても受診行動には至っていないなど妊孕力の裏付けとなる根拠を持たない妊孕力の自己認識であった。一方30歳代前半の未婚女性においても、自己の妊孕力を8090%程度と高く見積もる傾向が認められたが、すべての女性において「35歳が近づいているので早くしないと妊娠しにくくなる。」という語りが得られた。加えて、妊孕力の根拠として「月経があること」を挙げながらも、それらが自己の健康管理や生活の規則性によるものであると語っていた。これらは20歳代未婚女性に見られなかった特徴であり、30歳代未婚女性では、35歳という妊孕のターニングポイントを意識して自らの妊孕力を保つために生活を改善しながら営み、このような行動を妊孕力の根拠としていた。また、35歳を妊孕のターニングポイントとして意識するという知識も有しており、年齢を経ることで妊孕力に対する関心と学習が涵養されているという現状も明らかとなった。35歳という妊孕のターニングポイントを超えた未婚女性に対してはサンプルが得られなかったことから、20歳代から30歳代前半で得られたデータをもとに、妊孕力の自己認識を問う質問紙の作成を試みた。今後は、得られた62項目も基に質問紙の精選を行っていく予定である。一方で、AMHとこれらの認識の解離状態については、明らかにすることができなかった。本研究の目的は、2030歳代という生殖年齢にある女性の妊孕力に対する自己認識と女性たちの卵巣予備能との乖離の実態を解明する方法を検討することである。このうち本年度は、「女性の妊孕力に対する自己認識」の構造を、質的アプローチを用いて明らかにすることを目的とした。国内外の文献や資料、学会参加などによる情報収集をもとに調査に必要な面接ガイドの作成を行い、ネットワークサンプリングで研究に参加した20歳代女性8名に面接調査を行った。対象者の平均年齢は21.7歳であり、初経年齢は1014歳であった。対象者たちは、将来にわたってほしいこどもの数を「23人」と回答し、その目標は現時点で50%以下であると回答したのは1名のみで80100%と回答したものは5名であった。また、7名は「30歳まで」に第1子を出産したいと考えていた。その対象者たちの妊孕力に対する自己認識は分析の結果、「子供ができないなんて私には当てはまらない」というコアカテゴリーに代表されていた。このコアカテゴリーは「生理は大丈夫だから」、「身体に問題はないから」、「年齢が若い方がいいから」という3つのカテゴリーから構成されていた。20歳代の参加者たちの妊孕力に関する自己認識は、月経があることに強く根拠があることが明らかとなったが、その月経は必ずしも順調ではなく周期や随伴症状にも問題があった。しかし、彼女たちは多少問題はっても「月経がある」という事実のみで自分の妊孕力を高く評価していた。これら、参加者たちが受けてきたこれまでの月経に関する教育や、周囲の人的環境に大きく影響を受けていることも明らかになり、20代女性の持つ妊孕力の自己認識の実態と問題点が浮き彫りとなった。本研究の進捗については、20歳代女性の特徴については概ね明らかになっているが、理論的サンプリングを行い、その特徴をより明確にしていく必要があると考えられる。しかし、30歳代女性については対象者の選定が難しいくデータ収集の進度が遅い。理由として、就労者が大半を占めているため、研究参加がより困難な世代であることが考えられる。今後は、より違った方法で対象者を募る必要がある。これには本研究用のホームページの作成が遅れたことも影響していると考えられる。研究に関連するホームページの作成を急ぎつつ、他方でネットワークサンプリングを拡充させていく必要があると考える。本研究は、生殖年齢にある2030歳代の女性の妊孕力に対する自己認識と卵巣予備能との乖離の実態を解明する方法を検討することを目的としている。本年度は研究2年目として、30歳代にある女性の妊孕力の自己認識の構造解明を中心に研究を行った。30歳代にある女性たち4名に対して半構成的面接を行い、データを収集した。研究者はすべて3033歳までの年齢であった。その結果、30歳代女性でも20歳代女性と同様に自己の妊孕性の評価において「月経があること」を重要視していることが明らかとなった。しかし、30歳代女性においては、「月経」以外にも身体的な健康面に対する自信や生活の規則性を根拠として、自分の妊孕性は高いと評価している事実が明らかとなった。これらを妊孕性評価の根拠とした理由として、女性たちは、月経以外にも身体的に良好な状態であることが妊孕性には重要であると述べていた。

一方で、現在の自己の妊孕性については、20歳代女性と同様に8090%とという高い評価を下しながらも、「35歳が近づいているので、早くしないと妊娠しにくくなる。」という考えもすべての女性たちが抱いていることが明らかとなり、35歳という年齢を境に急激な妊孕性の低下が自分にも訪れると考え、そのためにも、35歳までに結婚・出産ができるようにと生活状況を変更していることも明らかとなった。この背景には、卵巣機能の低下という知識を有しているばかりでなく、自己の将来の家族像をもとにした女性の妊孕計画が影響していることも明らかとなった。このため、35歳を越えることは、卵巣的に見ても将来生活からもこどもを持つということが難しくなると考える30歳代前半の女性の妊孕性認識が明らかとなった。このため、30歳代前半の女性については、妊孕性に対する知識的な理解は十分であるが、客観的指標としての評価を加えることで、妊孕性自己認識は改善すると考えられる。研究用ホームページの開設が当該年度内に完成しなかったために、30代未婚女性の研究参加者リクルートが思うように進まなかった。対象選定の難しさは前年度から危惧されていたことであったが、特に35から39歳代の女性のリクルートがほぼできなかったため、今後はネットワークサンプリングと合わせて、データ収集を進め、30歳代女性の妊孕性の自己認識の全体像を明らかにしていく必要がある。また、次年度は客観的指標である血液中のAMHの採取も控えており、この際に合わせて対象者にインタビューを行っていくことで、対象者数を増やすことが可能になると考えられる。昨年度に引き続き、本年度は30歳代女性を中心にインタビュー調査を実施し20歳代女性との妊孕力に関する認識の違いについて分析を行った。その結果、20歳代女性たちは現時点での自己の妊孕力をほぼ100%と認識していたが、30歳代になるとその認識は50%前後まで低下していることが明らかとなった。これは30歳になったばかりの女性たちも同様であり、妊孕力の自己認識は年齢による判断が大きく効いている実態が明らかとなった。一方で、自己の妊孕力について年齢要素を省いたときには、依然として100%に近い値で「自分には妊娠する力がある」を回答する女性が多かった。その理由として、「月経があること」を挙げていたが、実態としては月経周期の乱れや中強度の月経随伴症状を有するなど妊孕力に影響を与える身体的問題を有していた。これは20歳代女性と同じ傾向を示すものであり、依然として生殖年齢にある女性たちの妊孕力の自己認識は主観的判断のみが多かった。また、これらの女性たちにおいては婦人科受診の経験が乏しく調査対象の中で婦人科受診を経験を有する者は2名であった。このうち1名は挙児希望のための受診であり、残り1名はがん検診のための受診であったが、残りはこれまで一度も婦人科受診経験を有しておらず、依然として婦人科受診の低さの実態が明らかとなった。妊孕力に関する若い時期からの教育が必要であることが示唆された。この結果については、20歳代女性の妊孕性の自己認識について論文としてまとめ発表予定である。しかしながら、本調査では30歳代前半女性の特徴のみをとらえたものであり、今後妊孕力が急激に低下するといわれている30歳代後半の妊孕力の自己認識について明らかにしていく必要がある。本年度は調査最終年度であり、生殖年齢にある女性の妊孕力の自己認識の実態を明らかにするとともに、AMHの測定を行い認識との乖離状態を明らかにすることを目的としていた。