hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症心身障害児(者)の生存分析

「目的」全国の国立療養所入所の重症心身障害児(者)の生存分析を行い予後を推計する。「対象」1988年に行った全国の国立療養所入所者の個人チェックリスト調査デーク(共同研究者の中村による約7000人のデータベース)と、折口(国立療養所西別府病院)による国立療養所の8年間の死亡データをつきあわせて生存分析用のデータベースを作成した。1988年1月時点で入所が確認された集団を固定コホートとした。6520名が対象となった。8年後の1995年12月まで観察を行い、生存6,005名と死亡515名が確認された。「結果」1.障害度分類別死亡率の検討では、大島の分類別死亡率を見ると、大島の分類【1】が14.93%と最も高かった。実態調査票分類ではI群が10.83%であった。2.生存分析:1)Kaplan-Meier法による予後に及ぼす要因別の生存率を求めた.(1)年齢別生存率では、09歳の群が80.12%であった。(2)性別の生存率は男性で90.52%,女性で92.12%であった。(3)姿勢の状態別生存率をみると、「どんな姿勢でも首の坐りなし」群が75.95%の生存率であった。(4)移動の状態別生存率をみると、「移動できない」群が79.71%のであった。(5)痙攣の頻度別生存率をみると、「ここ2ヶ月間発作がかなり多い(10回以上)」群が82.84%であった。(6)手の機能別生存率をみると、「手で握ったまま、あるいは動かせない」群が73,84%であった。(7)運動障害別生存率で「寝たきり」群は86.03%であった。(8)知能別生存率曲線をみると、IQ20以下群が最も生存率が低いものの91%と高かった。(9)食事の形態別生存率で「経管」群の生存率は65.5%であった。3.Coxの比例ハザードモデルを(強制投入法)を用いて、予後に及ぼす要因の強さを検討した。有意であった共変量は性別、移動の状態、食事の形態、運動障害、手の機能、年齢であった。1.[目的]:全国国立療養所入所の重症心身障害児(者)の生存分析を行う。2.[方法]:はじめに、データベースの整備を行った。分担研究者の中村による1988年度の全国の国立療養所調査結果(約7,000人)の結果と国立療養所死亡データとを、出生年月日、性別、重症度分類、個人チェックリスト項目(国立療養所版)などで同定し、突き合わせを行い、新しいデータベースの作成を行った。3.[対象児(者)]

:国立療養所に1988年1月1日の時点で入所していたことが推定され、その後、1995年12月31日の時点で生存(6,005例)か死亡(515例)が確認された重症心身障害児(者)(6,520例)である。4.[解析]:作成したデータベースから生存時間を計算し、Kaplan-Meier法による生存率の算出を行った。更に、中村によるチェックリスト項目別にカテゴリーを層別化して群間の生存率曲線の検定を行った。5.[結果](1)年齢階級(5歳)別生存曲線:対象者を実態調査表I群に限定して、1988年の調査時点の5歳年齢階級別にその後8年間の予後を生者率で観察した結果、5歳未満の群が最も予後が悪く、19歳までの群では調査時に年齢が若い方がより生存率が低い傾向が明らかであった。(生存率の群間の比較ではRogRank検定でp=0.0000と有意差があった。)20歳を超える群とそれ以前の群における質的差異の検討が今後の課題となる。(2)予後に関連する要因の検討:生存と死亡(0/1)を目的変数とし、個人チェックリスト項目を共変量とするロジステック回帰分析を用いた。食事の形態で経管群の予後がいずれの年齢階級においても不良で、年齢依存性の変容が見られなかった。このような年齢依存性変容の見られない項目について更に検討を行う予定である。「目的」全国の国立療養所入所の重症心身障害児(者)の生存分析をおこなう。「対象」分担研究者の中村の調査による1988年度の全国の国立療養所入所者の調査結果(約7,000人対象)のデータから重症度や個人チェックリスト(国立療養所版)の項目が記載不十分のものを除き、データベースを作成した。更に、折口らの調査による国立療養所の死亡データをもとに、出生年月日、入院年月日、性別、重症度(大島の分類)、個人チェックリスト項目などで突き合わせをおこない、死亡状況を検討した。その結果、1988年1月1日の時点で入所が推定された集団を固定コホートとした。6,520例が該当した。1995年12月31日までに生存(6,005例)と死亡(515例)が確認された。「解析」1.多重ロジステック回帰を用いて個人チェックリスト項目別に予後に影響を及ぼす要因を検討した。2.作成したデータベースから、生存時間を計算し、Kaplan-Meier法による生存率の算出を行った。対象集団を5歳間隔に層別化し、チェックリスト項目毎に、各年齢間の生存率を比較検定し、加齢に伴う病態の変容の違いについて検討を行った。「結果」1.多重ロジステック回帰を用いて個人チェックリスト項目別に予後に影響を及ぼす要因を検討したところ、性別、移動、手の機能、運動障害、食事の形態、年齢において病態のカテゴリー1群(最重症群)とその他(より軽症群一括)の間に有意の差が認められた。2.対象者を実態調査票I群(大島の分類1,2,3,4)に限定して、年齢階級(5歳)別に生存曲線を比較すると、病態の比較で有意の差が見られた群のカテゴリー1群(最重症群)は年齢階級に差が乏しく、年齢依存性変容が見られにくいことが示唆された。「目的」全国の国立療養所入所の重症心身障害児(者)の生存分析を行い予後を推計する。「対象」1988年に行った全国の国立療養所入所者の個人チェックリスト調査データ(共同研究者の中村による約7000人のデータベース)と、折口(国立療養所西別府病院)による国立療養所の8年間の死亡データをつきあわせて生存分析用のデータベースを作成した。1988年1月時点で入所が確認された集団を固定コホートとした。6520名が対象となった。8年後の1995年12月まで観察を行い、生存6,005名と死亡515名が確認された。「結果」1.障害度分類別死亡率の検討では、大島の分類別死亡率を見ると、大島の分類【1】が14.93%と最も高かった。2.生存分析:1)Kaplan-Meier法による予後に及ぼす要因別の生存率を求めた。(1)年齢別生存率では、09歳の群が80.12%であった。(2)性別の生存率は男性で90.52%,女性で92.12%であった。
超伝導電力機器の電気絶縁技術に関する総合的研究

1.超伝導電力用機器の電気絶縁特性評価(1)超伝導電力機器のクエンチ環境下において液体ヘリウムの絶縁破壊電圧が低下する「動的絶縁破壊現象」のメカニズムを解明した.また,クエンチ後のジュール発熱量,ギャップ長,液体ヘリウムの圧力によって動的絶縁破壊特性を体系化し,実用的な絶縁設計に対する技術的指針を提示した.(2)押出しEPR絶縁直流超伝導ケーブルの可能性を調査するためにモデルケーブルを試作し,押出しによる高温超伝導体の特性変化およびEPRの電気絶縁性能を検討した.その結果,押出しEPR絶縁を適用しても高温超伝導体の特性の劣化が少ないこと,低温におけるEPRの機械的特性,直流電気絶縁性能が優れていることを示し,将来の直流大電力輸送において押出しEPR絶縁直流超伝導ケーブルが有望であることを明らかにした.(3)超伝導発電機の電気絶縁構成についての検討を行った.超伝導発電機に特有の条件として高速回転することがあるので,液体ヘリウムの電気絶縁特性について回転場中で計測し,気泡の振る舞いとの関連を明らかにした.2.超伝導マグネットの電気絶縁構成要素の耐電圧特性評価(1)液体窒素/固体絶縁物複合絶縁系における部分放電は,圧力上昇により著しく抑制される.固体絶縁物中のボイド内部の部分放電特性は,温度に著しく影響を受け,その結果液体窒素温度における絶縁物の寿命は,特に高電圧印加時に室温の場合よりも短くなる.(2)微小重力下における液体N^2中気泡運動の電界制御と沸騰温度の制御可能な混合冷媒(N^2/Ar)中での電子移動速度の測定、ならびにその結果に基づいた電子状態の検討を行った.その結果,低電界下でN^2割合の大きい場合,電子が束縛されることを明らかにした.(3)大型クライオスタット内で窒素及び空気中の球対球電極火花電圧を測定し,電極間隔が十数cmまで、室温及び極低温(-180°C)ともに,印加電圧波形(直流,交流,雷インパルス)によらずパッシェン則が成立することを明らかにした.(4)極低温電気絶縁方式として有望な固体高分子のトリーイング劣化に対する抵抗性を,リーク事故を想定し高分子内部にヘリウムガスが存在する場合について倹討した.ヘリウムガスの存在は室温ではトリーイング抵抗性を著しく低下させるが.低温では影響が少ないことが明らかとなった.1.超伝導電力用機器の電気絶縁特性評価(1)超伝導電力機器のクエンチ環境下において液体ヘリウムの絶縁破壊電圧が低下する「動的絶縁破壊現象」のメカニズムを解明した.また,クエンチ後のジュール発熱量,ギャップ長,液体ヘリウムの圧力によって動的絶縁破壊特性を体系化し,実用的な絶縁設計に対する技術的指針を提示した.(2)押出しEPR絶縁直流超伝導ケーブルの可能性を調査するためにモデルケーブルを試作し,押出しによる高温超伝導体の特性変化およびEPRの電気絶縁性能を検討した.その結果,押出しEPR絶縁を適用しても高温超伝導体の特性の劣化が少ないこと,低温におけるEPRの機械的特性,直流電気絶縁性能が優れていることを示し,将来の直流大電力輸送において押出しEPR絶縁直流超伝導ケーブルが有望であることを明らかにした.(3)超伝導発電機の電気絶縁構成についての検討を行った.超伝導発電機に特有の条件として高速回転することがあるので,液体ヘリウムの電気絶縁特性について回転場中で計測し,気泡の振る舞いとの関連を明らかにした.2.超伝導マグネットの電気絶縁構成要素の耐電圧特性評価(1)液体窒素/固体絶縁物複合絶縁系における部分放電は,圧力上昇により著しく抑制される.固体絶縁物中のボイド内部の部分放電特性は,温度に著しく影響を受け,その結果液体窒素温度における絶縁物の寿命は,特に高電圧印加時に室温の場合よりも短くなる.(2)微小重力下における液体N^2中気泡運動の電界制御と沸騰温度の制御可能な混合冷媒(N^2/Ar)中での電子移動速度の測定、ならびにその結果に基づいた電子状態の検討を行った.その結果,低電界下でN^2割合の大きい場合,電子が束縛されることを明らかにした.(3)大型クライオスタット内で窒素及び空気中の球対球電極火花電圧を測定し,電極間隔が十数cmまで、室温及び極低温(-180°C)ともに,印加電圧波形(直流,交流,雷インパルス)によらずパッシェン則が成立することを明らかにした.(4)極低温電気絶縁方式として有望な固体高分子のトリーイング劣化に対する抵抗性を,リーク事故を想定し高分子内部にヘリウムガスが存在する場合について倹討した.ヘリウムガスの存在は室温ではトリーイング抵抗性を著しく低下させるが.低温では影響が少ないことが明らかとなった.本年度は,1.超伝導電力用機器の電気絶縁特性評価,2.超伝導マグネットの電気絶縁構成要素の耐電圧特性評価の2テーマに関する共同研究を実施し,以下の知見が得られた.1.超伝導電力用機器の電気絶縁特性評価(1)超伝導コイルのクエンチ環境下における液体ヘリウムの絶縁性能をクエンチ後のジュール発熱量によって体系化するとともに,加圧液体ヘリウム中において絶縁性能が向上することを明らかにした.(2)極低温環境下におけるエチレンプロピレンゴムの短絡トリ-現象と空間電荷の計測より,空間電荷の注入が少ないことから,直流超伝導ケーブルに対して有利である可能性が高いことを指摘した.(3)宇宙空間における超伝導技術の導入を想定して,微小重力・高電界下における液体窒素中の気泡の挙動を観測し,電気流体力学効果を利用して気泡の運動を制御できることを示唆した.(4)超伝導発電機の界磁

巻線のような高速回転場における液体ヘリウムの沸騰現象および電気絶縁特性について検討し,熱流束と絶縁破壊電圧との関係を明らかにした.2.超伝導マグネットの電気絶縁構成要素の耐電圧特性評価(1)液体窒素/固体絶縁物複合系および極低温窒素ガス中の部分放電特性について検討するとともに,固体絶縁物中のボイド内部の温度変化が部分放電の発生過程に影響を及ぼすことを示した.(2)極低温領域における高分子固体絶縁方式について,ヘリウムガスを吸蔵した低密度ポレエチレンの液体窒素温度におけるトリ-イング特性を評価するとともに,トリ-発生機構を解明した.(3)極低温窒素ガス中における雷インパルス破壊電圧特性の測定とコロナ放電進展の観測により,火花電圧の温度依存性,直流火花電圧との相違を明らかにした.1.超伝導電力用機器の電気絶縁特性評価(1)超伝導コイルのクエンチからLHeの動的絶縁破壊に至るメカニズムを気泡擾乱と部分放電特性との関係より解明した.また,各種条件下において取得した動的絶縁破壊データを体系化し,任意の動的絶縁破壊電圧を示すギャップ長と圧力の組み合わせを不平等・平等電界下において明らかにした.(2)常流動He,超流動He,LN_2の破壊統計の面から冷媒の耐電圧評価を行い,時間と空間ドメインにおけるワイブル分布の形状パラメータとサイズ効果を解明した.また,気泡挙動に関する電極系のサイズ効果を理論と実験により解明し,浸漬冷却超伝導コイルの絶縁設計指針を与えた。(3)押出しEPR絶縁直流超伝導ケーブルについて,押出しによる高温超伝導体の特性変化が少ないこと,低音におけるEPRの機械的特性,直流電気絶縁性能が優れていることを明らかにした.また,氷-絶縁紙複合系が自己回復性破壊を示し,冷媒-絶縁紙複合系よりも耐電圧が高いことを示した.2.超伝導マグネットの電気絶縁構成要素の耐電圧特性評価(1)液体窒素と液体アルゴンとの混合冷媒中の電子伝導について,局在化電子の移動速度の液温,混合割合,電界強度特性を測定し,これをLattice Gas Modelを用いて検討した.(2)従来実測結果がなかった極低温長ギャップ領域におけるN_2ガス,合成空気の火花電圧特性について,準平等電界が得られるギャップ長10cm,印加電圧200kVまでの領域において,パッシェンの法則が温度に関わらず成立することを明らかにした.(3)極低温Heガスが高分子固体絶縁物内に拡散した場合に耐トリ-イング性が低下するメカニズムとして,フリーボリューム内で加速された電子と衝突して準安定準位に励起されたHe原子が,高い効率で分子鎖を切断するためであることを明らかにした.1.超伝導電力用機器の電気絶縁特性評価(1)平等電界および不平等電界下における液体ヘリウムの動的絶縁性能をクエンチ後のジュール発熱量,ギャップ長,液体ヘリウムの圧力によって3次元的に体系化した.これにより,超伝導電力機器のクエンチ環境を想定した実用的な絶縁設計に対する技術的指針を提示した.(2)固体絶縁方式直流超伝導ケーブルの極
アルツハイマー病発症機構の解明と新規創薬標的の開発

多様な孤発性アルツハイマー病の発症原因として、(1)X11およびX11Lの機能制御失調、および(2)γセクレターゼの基質切断機能の変化に着目して解析した。X11は非リン酸化状態でX11Lはリン酸化状態で標的分子に結合することが示唆された。X11Lのリン酸化酵素としてSrcファミリーを同定した。X11_/X11L-KOマウスでは、神経伝達物質受容体のスパインでの局在が変化した。これは、X11/X11KがAPPの代謝を制御するだけでなく、Abが作用する標的タンパク質の局在を変化させる事を示唆する。APPやAlcadein等のγ切断は膜脂質の組成変化によって変化した。(1) X11Lのリン酸化による構造変換と機能修飾:キナーゼcDNAライブラリーの利用によりX11Lリン酸化酵素を数種類同定した。しかし、これらのキナーゼがX11Lをvivoでリン酸化している事を確認するためにリン酸化特異抗体の作成を行った。リン酸化模倣変異体で認められたX11Lの構造変換がリン酸化体で起こるかどうか解析した。X11Lはアルツハイマー病(AD)の原因因子Aβの前駆体APPの細胞内輸送と代謝を制御することをこれまで明らかにしてきたが、今回、X11Lが神経伝達物質受容体の輸送と局在を制御することを見いだした。神経伝達物質受容体は認知・記憶などの高次機能に直接関連しており、X11Lのリン酸化が受容体輸送に関わる分子機構の解明を行った。(2)また、ADの原因遺伝子変異に依存しないγセクレターゼ機能以上を検出するためにAlcadein (Alc)の代謝を解析した。AlcはAPPと同じγセクレターゼの基質であるが、γセクレターゼの機能変化にたいする感受性がことなる。今回、細胞を用いた解析で、γセクレターゼの触媒ユニットPS遺伝子(FADの原因遺伝子)に変異が無くてもγ切断に以上が生じる条件をAlcを用いて見いだした。この切断変化がAPPでも起こることを確認し、その分子機構を詳細に解明する研究を進めている。本研究が進展すれば孤発性ADの発症機構の一端が理解出来る。(1)昨年度までにX11およびX11Lのリン酸化特異抗体の作成を行い、マウス脳神経細胞内におけるリン酸化タンパク質の存在を解明する解析に取り組んだ。X11とX11Lはほぼ同じ構造を持つ神経特異的アダプタータンパク質と考えられて来たが詳細な脳内発現の違いは未解明であり、まずこの解析を行った。その結果、X11Lは脳神経に特異的な発現を示したがX11は神経支配を受ける非神経分泌組織に一定の発現が認められた。脳内における分布も両タンパク質特徴的であり、遺伝子ノックアウトマウスの解析から、両遺伝子の発現は補償されないことが明らかになった。これらの解析から、X11とX11Lは機能的に異なる可能性があり、同じ部位のリン酸化解析でも機能が異なる可能性が示唆された。これまでの成果は論文として投稿中である。(2)昨年度までの解析で、APPとAlcadeinを基質とした場合に、γセクレターゼの触媒ユニットPSに発症性変異が無くても基質のγ切断が変化することを見いだした。膜文革を用いて詳細な解析を行った結果、γ切断の変化を引き起こす原因としてγセクレターゼ構成因子の膜内局在の変化が考えられた。In vitro assay系で構成因子の局在変化と切断変化の相関性を解析した。これまでの解析から、X11とX11Lはほぼ同じ構造を持つファミリー分子であるため、同じ機能を持つと考え、我々がオリジナルに単離したX11Lを中心に解析を進めてきた。しかしながら、昨年度までの解析で発現・機能がかなり異なるためX11のリン酸化解析も開始した。γセクレターゼによる基質切断変化の仕組みが明らかになってきた。これは独創的な成果と考えられ、遺伝子変異をもたない孤発性患者で同様な減少が起こっているかどうかの解析に進めば、発症機構の一端を実証できる。本研究は、アルツハイマー病(AD)の発症機構を解明する目的で、(1)アダプター分子X11およびX11-like/X11Lの神経機能に果たす役割と、(2)APPと協調的代謝を受けるAlcadeinとAD発症に関わる役割を解析した。(1)これまでに研究代表者は、X11/X11LはAPPおよびAlcadeinのセクレターゼによる代謝を制御し、神経毒性を示すアミロイドβペプチド(Aβ)の生成を抑制する事を解明してきた。本研究でX11/X11LはAPPの作用してAβ産生を制御するだけでなく、Aβオリゴマー(AβO)の標的である、シナプスタンパク質のスパインにおける膜局在も制御する可能性を見いだした。

X11/X11Lの二重遺伝子破壊マウス(X11/X11L-DKO)では、神経樹状突起スパインのシナプス形成部の膜タンパク質は変化しないが、シナプス外の膜タンパク質量が変化した。シナプス形成部からの刺激はシナプス外刺激により制御される報告があるため、アルツハイマー病ではX11/X11Lのリン酸化制御不良等による機能低下がシナプス外刺激による細胞内シグナル伝達系の制御を脆弱化させ、Aβによる神経毒性が発現されやすい状態にする可能性が示唆された。(2)AlcadeinはAPPと協調的な代謝制御を受けるため、その切断変化の状況はAPPの代謝を反映する(APP由来の神経毒性を示すAβが凝集・沈着により正確に測定できない)。そこで、Alcadeinの切断が変化する細胞条件を検討して、APPが神経毒性を示すAβ42を生成する条件との相関性を解析した。Aβ42に相当するてp3-Alc分子種を同定し、細胞の膜脂質組成の変化がp3-Alcの産生分子種を変化させる事を実証した。これらの解析は、原因遺伝子の変異に依存しない孤発性の発症に関わる可能性がありADマウスモデルで検証を行っている。X11Lのリン酸化は、リン酸化特異抗体の作成に時間がかかったが、新しく神経伝達物質受容体の輸送・局在に関わる新発見があり、AD発症機構とX11Lの機能変化の関連性の理解が深まった。また、Alcadeinを基質として遺伝子変異に依存しないγセクレターゼによる切断変化を始めて検出し、現在APPでも実証中である。分子機能の解明がすすめが孤発性アルツハイマー病の発症機構が具体的に明らかになり、新たな創薬標的の開発が具体的に可能になる。リン酸化サイトに変異を導入したX11およびX11Lを発現する神経細胞、およびX11およびX11Lの遺伝子を破壊した神経細胞における、神経伝達物質受容体の局在・分布変化を解析し、シナプス障害が起こるADの変化との類似性を解析する。臨床研究者の協力を得て、γセクレターゼによる基質切断変化の仕組みが遺伝子変異をもたない孤発性患者で、細胞と同様な減少が起こっているかどうかの解析を進める。本研究は28年度内に成果を論文として投稿する予定である。生化学28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は主に2つのパートから成り立っており、(1)X11Lのリン酸化による機能変化の解析:これまで得られてきたアミノ酸置換によるリン酸化模倣体の機能制御をリン酸化で実証し、今後はリン酸化および機能制御が老化やAD病態で影響を受けることを解析してゆく。X11Lの機能としてAPPの輸送と代謝に着目した解析を進めて来たが、26年度に神経伝達物質受容体の輸送とシナプス局在をX11Lが制御している事を見いだし、その制御にリン酸化が関わっている事が明らかになってきた。神経伝達物質受容体は脳高次機能の発現に重要な役割を果たしており、認知症発症とも関連性が高いことから、今後はこの方面の研究も深化させる。(2)γセクレターゼによる膜内基質切断機構変化の仕組みの解析:PSに遺伝子変異が認められない孤発性ADで、どのように神経毒性を示すAβ分子種ができるのか(どのようにγセクレターゼの機能が変化するのか)は全く未解明であった。今回、基質をAPPからAlcに代えて切断変動が起こる条件を探索したところ膜脂質組成の変化がγセクレターゼによる基質切断の変化を生じることが明らかになった。
実践研究理論構築のための調査研究ー実践と教育制度との関係をてがかりにー

本研究では,日本語教育における実践研究の問題を,文献調査と日本語教師および学習者へのインタビューの分析を通して考察した。文献調査においては,1968年から2010年までの42年間に学会誌『日本語教育』に掲載された「実践研究」論文を調査し,各々の実践の中で,教育観,言語能力観いかに意味付けられてきたのかの内容分析を行った。また,日本語教師にインタビューを行うことによって,日本語教師の実践研究観を明らかにした。本研究により,日本語教育において,言語能力観や教育観が生成され,変容してきた背景と経緯はいかなるものか,そこにはどんな問題があるのかを考察した。本研究では,日本語教育において、概念規定さえ明確でない実践研究の問題を,文献調査と日本語教師および学習者へのインタビューの分析を通して考察した。教師や学習者は,教室において,どのような実践活動を形成しているのか,そして,教育制度や政策は,教師の実践,思考,意識にどう影響を及ぼし,学習者の学びにいかに反映されているのか,これらの実態を検証し,構造を明らかにすることを目指した。その上で,日本語教育学としての実践研究の位置づけを明確化し,実践の構築に寄与する「対話的アセスメント」という新たな理論とアプローチを提案した。「実践研究」の文献調査においては,1968年から2010年までの42年間に学会誌『日本語教育』に掲載された「実践研究」論文,1604本を調査し,各々の実践の中で,教育観,言語能力観,評価がいかに意味付けられてきたのかの内容分析を行い,評価研究の変遷と合わせて検討した。先行研究やインタビュー調査から問題を提起するプロセス,問題を踏まえ,実践を設計し,改善していくプロセス,実践から仮説を立ち上げ,理論を構築していくプロセスを往還的に進め,これらのプロセスの実態を「対話的アセスメント」という「実践研究」として詳細に記述した。この研究によって,日本語教育において,言語能力観や教育観が生成され,変容してきた背景と経緯はいかなるものか,言語能力観や教育観,教育制度によって,評価や実践のあり方はどのように変化してきたのか,そこにはどんな問題があるのかを考察した。本研究では、日本語教育において、概念規定さえ明確でない実践研究の問題を、文献調査と日本語教師および学習者へのアンケート、インタビュー、授業観察の調査結果の分析を通して考察した。教師や学習者は、教室において、どのような実践活動を形成しているのか、そして、教育制度や政策は、教師の実践、思考、意識にどう影響を及ぼし、学習者の学びにいかに反映されているのか、これらの実態を検証し、構造を明らかにすることを目指した。その上で、日本語教育学としての実践研究の位置づけを明確化し、実践の構築に寄与する新たな理論を提案することを目的とした。具体的には、実践研究に携わる教師にインタビューを行い、1どのような教育環境のもとに実践をデザインし、2制度や社会状況と自身の実践との関係をどのように意味づけ、何を契機にそのような意識を持つに至り、3現在、いかなる教育観の中でそれを維持しているのかを分析した。また、日本語教師へのインタビューのみならず、実践に参加する学習者へのインタビューも試みた。本調査を通して、教師や学習者は、社会や制度の縮図ともいえる教室において、いかなるディレンマの解決と調整を通して、どのような実践活動を形成しているのか、そして、様々な制約は、教師の実践、思考、意識にどう影響を及ぼし、学習者の学習、思考、意識にいかに反映されているのか、これらの関係を読み解き、再構築を目指す実践研究はどのような条件において可能なのかを考察した。本研究では、日本語教育における「実践研究」と評価研究の文献調査、評価実践を対象とした実証的研究を行った。その上で、「対話的アセスメント」という新たな評価の概念とアプローチを提起した。まず、「実践研究」がいかなる社会的、歴史的文脈の中、どのような必然性の下に行われてきたのか、さらに、「実践研究」という概念がどう意味づけられてきたのかを明らかにした。次に、評価研究を教育観、言語能力観との関係で考察した。そして、「実践研究」と評価研究の先行研究から浮かび上がってきた問題点の接点を見出し、包括的に捉えなおした上で、「対話的アセスメント」という概念とアプローチを提示した。「対話的アセスメント」の対話概念については、ミハイル・バフチンが提唱した「対話原理」(dialogism)を踏まえた上で、定義づけした。また、実践者であり,なおかつ研究者でもあるという立場は,どのような意味を持つのか,その意義を主張した。そして,日本語教育における研究の「科学化」志向という問題点を指摘した上で、教師自らが、実践に関わる中で得る経験の意味を積極的に提示していくこと、学習者との間主観的な体験に内在する固有の意味を掬い上げていくことが重要になることを示した。さらに、実践者自らの当事者性に注目し、そこから紡ぎ出される教育現場での生の営みや言葉の創造の意味を積極的に提示していくことによって、従来の方法論では得られなかった新たな知を導きうることを主張した。また、「実践研究」から得られた知見を起点に、カリキュラム、制度、政策へ提言し、改革していく活動として発展させていくこを提言した。

文献調査においては,1968年から2010年までの42年間に学会誌『日本語教育』に掲載された「実践研究」論文を調査し,各々の実践の中で,教育観,言語能力観がいかに意味付けられてきたのかの内容分析を行った。また,日本語教師にインタビューを行うことによって,日本語教師の実践研究観を明らかにした。本研究により,日本語教育において,言語能力観や教育観が生成され,変容してきた背景と経緯はいかなるものか,そこにはどんな問題があるのかを考察した。教師や学習者は,教室において,どのような実践活動を形成しているのか,そして,教育制度や政策は,教師の実践,思考,意識にどう影響を及ぼし,学習者の学びにいかに反映されているのか,これらの実態を検証し,構造を明らかにすることを目指した。その上で,日本語教育学としての実践研究の位置づけを明確化し,実践の構築に寄与する「対話的アセスメント」という新たな理論とアプローチを提案した。本研究では,日本語教育における実践研究の問題を,文献調査と日本語教師および学習者へのインタビューの分析を通して考察した。文献調査においては,1968年から2010年までの42年間に学会誌『日本語教育』に掲載された「実践研究」論文を調査し,各々の実践の中で,教育観,言語能力観いかに意味付けられてきたのかの内容分析を行った。「実践研究」に関するメタ研究として、ある一定の成果を残すことができた。「実践研究」や評価研究に関する文献調査、インタビュー調査、教室談話分析については、著書(単著)『日本語教育における評価と「実践研究」ー対話的アセスメント:価値の衝突と共有のプロセス』ココ出版、にまとめることができた。本書では、実践から提起された問題と先行研究における理論的背景、バフチンの「対話原理」を包括的に捉えなおした上で「対話的アセスメント」を提起し、この「対話的アセスメント」を組み込んだ日本語教育実践の実態を「実践研究」によって明らかにしている。「対話的アセスメント」は、動態的・関係的言語能力観に立ち、意味の複数性や論争性、プロセス的・主体的学びとの不可分性によって特徴づけられる。「対話的アセスメント」においては、あらかじめ規定された評価基準に学習者をあてはめていくのではなく、教師と学習者が実践の文脈に沿って、評価基準を吟味し、よりよい基準へと更新していくことが重視され、評価基準の間主観的理解が目指される。このような評価活動の実態の記述によって、評価理論の実践化、実践の理論化を越えた、実践形成過程の検証を対象とした「実践研究」を提起した。また、日本語教育における「実践研究」と評価のパラダイムシフトとして、1制度が規定する評価から実践を起点とした評価へ、2方法としての「実践研究」から思想としての「実践研究」へ、3実践に内包された評価へ、4「生の営み」としての実践研究:「対象者」の記述から「当事者」と「共在者」の記述へ、という視座を示した。日本語教育学日本語教育実践のデータを複数、収集、分析し、具体的な「実践研究」の研究方法や記述の可能性を探っていく予定である。
分根培養系によるマツタケの人工シロ形成手法の確立

マツタケを人工栽培するためには,「シロ」と呼ばれる外生菌根と菌糸の集合体を形成させる必要がある。本研究では,アカマツの分根培養系を用いた新たなシロの形成手法の確立に挑戦した。分根培養系を効率良く作成するために,挿し穂の週齢と挿し床の水分条件を検討し,挿し木の最適条件を決定した。また,分根培養系への菌根菌の接種方法を確立した。これらの方法により,同一宿主の根系に,マツタケと他の菌根菌を同時に生育させることが可能になった。この分根培養系は,今後,外生菌根共生の実態を解明する上でも有効な手法になり得ると考えられる。本研究では,「マツタケ菌根苗に別種の外生菌根菌を接種して宿主の成長を促進させることにより,マツタケのシロを形成・発達させる」という新たな方法の確立に挑戦した。平成25年度は,以下の成果が得られた。1.同一個体の根系中に条件の異なる部分(部分根系)をもつアカマツの分根培養系を効率良く作成するために,挿し穂の週齢と挿し床の水分条件を検討し,挿し木の最適条件を決定した。また,同じ条件でクロマツの分根培養系も効率良く作成できることを確認した。2.クロマツ分根培養系への外生菌根菌の接種方法を検討し,部分根系ごとに異なる外生菌根菌を感染させる方法を確立した。3.アカマツ分根培養系を用いて,部分根系ごとに菌根共生条件や窒素添加量を変えた栽培を行い,各部分根系の成長量と窒素含有量から,共生系内における窒素の吸収と転流を推定した。その結果,部分根系の成長量は,菌根菌を接種した根系に高窒素濃度の肥料を与えた区で,菌根菌を接種した根系が未接種の根系よりも有意に大きかった。このことから,アカマツでは,土壌中の窒素濃度が高く,かつ菌根が存在する根系へ,より多くの光合成産物が分配されると推測された。部分根系の窒素含有量は,菌根菌を接種した根系に高窒素濃度の肥料を与えた区で,菌根菌を接種した根系が未接種の根系よりも有意に多かった。また,これらの処理区の未接種の根系の窒素含有量は,対照区の根系と有意な差がなかった。これらのことから,菌根が存在する根系から吸収した窒素は,菌根が存在しない根系へは転流されないと推測された。本研究では,「マツタケ菌根苗に別種の外生菌根菌を接種して宿主の成長を促進させることにより,マツタケのシロを形成・発達させる」という新たな方法の確立に挑戦する。平成24年度は,1本のアカマツ根系に2種の外生菌根菌が互いに接触することなく菌根を形成できる「分根培養系(split-root system)」の構築手法の検討等を行い,以下の成果が得られた。1.アカマツの挿し木方法を検討し,実生苗から根分けに適した挿し木苗を効率よく作出する手法を確立した。2.得られた挿し木苗の根系を2つに分け,角形シャーレを2個貼り合わせた容器に移植した後,片側の根系にウラムラサキの培養菌糸体を接種した。その結果,接種した側の根系にはウラムラサキの菌根が形成され,反対側の根系にはウラムラサキの菌根や菌糸は観察されなかった。このことから,この培養系により,根分けをした根系間での菌糸の移動(コンタミネーション)が起こらない状態で外生菌根共生系を維持できることが分かった。3.構築した分根培養系に,ウラムラサキとコツブタケを接種した。また,両側に同じ菌種を接種したもの,片側だけに接種したもの,無接種のものを対照とした。現在培養を継続しており,次年度に菌根形成率や成長量等の測定を行う予定である。4.次年度の実験に使用する外生菌根菌の菌株を収集し,新たに9種15菌株を得ることができた。挿し木苗の作出手法の検討や,培養系に用いる培養土の検討,苗木の栽培条件の検討などに想定していたよりも多くの時間が掛かってしまったものの,今年度の最大の目標であった「分根培養系の構築手法の確立」については達成することができた。この培養系を用いることにより,次年度の研究を円滑に行うことができると考えられる。また,この手法は,今後,外生菌根共生系内における物質の移動や共生者間の相互作用の解明など,様々な研究への応用が可能であると考えられる。

今年度構築した分根培養系に,マツタケを含めた複数種の外生菌根菌を接種し,数ヶ月間培養する。その後,菌根形成率や宿主の地上部と地下部の成長量,土壌中の菌糸体量を測定する。また,培養中に与える窒素等の量を変えて同様の実験を行い,共生系の形成・発達過程に対する養分条件の影響について評価する。得られた結果から,他種の菌根菌による宿主成長促進効果を利用した人工的なマツタケのシロ形成方法について考察する。分根培養系の構築に時間を要したため,今年度予定していた菌根菌間の相互作用の解明に関する解析を年度内に行うことができなかった。そのため,今年度の研究費を次年度の研究費と併せて使用して,その解析を行う。計画時に想定していたよりも効率よく培養系を構築する手法が確立できたため,今年度予定していた残りの研究を次年度の研究と併せて推進できると考えている。
メゾ・マクロスケールシミュレーションを駆使した非線形破壊クライテリオンの構築

構造物の破壊事故等では、き裂の進展は工業部材の変形とともに生じる。特に工業部材の顕著な永久変形を伴って生じる破壊を弾塑性破壊とよぶ。弾塑性破壊の様相は複雑なため、従来の破壊力学の知見を用いることができないケースも少なくない。本研究では、この弾塑性破壊の発生条件を評価するための力学的な指標(クライテリオン)の確立を目指し、実験や数値シミュレーションの結果を交えて、破壊発生時にき裂先端近傍に生じる材料の挙動の評価を行っている。延性に富む材料を用いて構造物を構築し,外力エネルギーの吸収によって事故被害の低減を図る思想は,今日ごく一般的なものとなっている.このような構造物中をき裂が進展する破壊事例では,き裂先端近傍に生じる応力集中によって顕著な塑性変形が伴うものが少なくない.しかしながら,この塑性変形を伴う非線形破壊のメカニズムは完全に明らかにされているとは言い難く,今日も多くの研究者がその解明に取り組んでいる.その研究過程で,非線形破壊挙動は材料の微視的構造(平均結晶粒径等)にも強く依存し得ることが報告されている.また,非線形破壊においては,き裂先端近傍においてボイド成長などの前破壊挙動が生じることが破面観察等から明らかにされている.このような挙動が生じる領域はプロセスゾーンとよばれる.本研究では,材料の微視構造を含めたアプローチによりプロセスゾーンの挙動・寸法を評価し,工学的に実用性を有する破壊クライテリオンを提唱することを最終目的としている.初年度は,き裂先端近傍に生じる前破壊挙動を評価するためにGursonによって提唱されTvergaardによって再評価されたボイド成長モデルを移動有限要素法に導入し,弾粘塑性高速き裂進展時にき裂先端近傍に生じるボイド成長挙動を評価した.本モデルでは,ボイドは塑性ひずみ速度に応じて成長するため,構造外部からの変形速度に応じて停留き裂先端に蓄積するボイド成長率に差が生じること,高速き裂進展の開始によってボイド成長が助長されること等が明らかとなった.しかし現時点では,シミュレーション結果は要素分割依存性を示し,定量的評価のためには材料の微視構造の影響を具現化した特徴長さの概念を導入する必要がある.延性破壊は構造物の破壊事故で頻繁に認められる事例であるが,その破壊挙動は多岐多様である.そのため,破壊発生後のメカニズムを解明して事故被害低減に臨むには,未だ多くの未解明問題がある.ここでは未解明問題の一環である延性破壊時のき裂先端近傍のメゾスケールにおける特性と延性破壊挙動の負荷速度依存性を調べることを目的とし,準静的荷重・衝撃荷重下の非偏心・偏心三点曲げ破壊実験を行った.破壊現象を観察するために超高速度カメラを用い,破壊経路やき裂進展速度の計測を行った.また,レーザーフォーカス変位計を用いて実験後のき裂面粗さの計測を行った.破壊経路は荷重速度に依存して大きく変化した.準静的三点曲げ試験では,き裂は荷重点方向きに進展した.衝撃荷重三点曲げ試験では,ガス圧によってストライカーの衝突速度は25m/s程度になっている.このような高速衝突による破壊では,破壊経路は必ずしも衝突点方向へと直かわないという結果が得られた.両三点曲げ試験では破面傾斜の様相も異なり,前者は一方傾斜となったが,後者は凹凸上の破面が生じた.また破面測定データから算術平均粗さ相当の粗さ分布を評価したところ,試験片板厚中央部の粗さが表面近くの粗さより高いことがわかった.き裂が進展経路を大きく変える箇所においても粗さの値は増大しており,微視的な破面粗さにも巨視的な破壊挙動の影響を反映した分布が現われた.試験片板厚は3mmであるが,このような薄板であってもメゾスケールの痕跡は平面近似できないことが確認できた.延性破壊は構造物の破壊事故で頻繁に認められる事例であるが,その破壊挙動は多岐多様である.そのため,破壊発生後のメカニズムを解明して事故被害低減に臨むには,未だ多くの未解明問題がある.本年度は昨年度行った準静的荷重・衝撃荷重下の非偏心・偏心三点曲げ破壊実験データに基づく破壊現象の生成形シミュレーションを行った.これはき裂進展履歴を実験観察結果通りに忠実に再現する方法である.複雑なき裂進展挙動を再現するため,デローニ三角形自動要素分割に基礎をおく移動有限要素法を用いた.本来の現象はき裂面傾斜や塑性変形が生じた複雑な現象であるが,数値解析では基礎的な傾向を捉えるため,純弾性変形,平面応力状態を仮定している.準静的三点曲げ試験より衝撃荷重三点曲げ試験の方が高い破壊力学パラメータが生じた.衝撃破壊では,過渡時間中であってもストライカーが進行し,試験片に高い変形エネルギーをもたらすためである.

有限要素解析結果と破壊力学パラメータに基づいて,外部からの入力エネルギー,試験片の内部エネルギー,破壊エネルギーの収支を調べたところ,エネルギー平衡は精度良く保たれており数値解析の妥当性が認められた.ストライカーと試験片の衝突位置の偏心では,このエネルギーの大小は大きく変化することはなかったが,衝突速度によっては大きく変化することが明らかとなった.またき裂進展開始直後は平面応力近似が妥当であり,き裂先端近傍で局所対称状態が成立していることが認められた.
極低温ヘリウム昇温脱離法を用いたＡｔｏｍｉｓｔｉｃナノ多孔体モデル構築手法の開発

前年度までに開発した,極低温昇温脱離(TPD)実験による固体表面の吸着エネルギー分布測定手法の妥当性を検証すべく,実際のTPD過程を模した分子動力学シミュレーションを行った。ここでは,簡単のため量子効果を無視できる重い原子であるArを吸着原子として採用し,前年度までに構築したAtomisticシリカ表面モデルを用いてシミュレーションを行った。能勢フーバー法により温度を制御しつつ,一定速度で昇温することで,昇温速度に応じて脱離ピークの異なる複数のTPDカーブを計算した。この複数のTPDカーブに対して脱離速度と温度についてのアレニウスプロットを行い,その傾きから吸着熱を得た。得られた吸着熱は,吸着量が少ない場合は,固体壁との強い相互作用を示唆する高い値となる一方,吸着量がBET解析により得られる単分子容量よりも十分に多い場合は,蒸発熱と同程度の値となり,吸着シミュレーションにより計算される吸着熱の吸着量依存性と同様の傾向を示すことを確認した。これにより,吸着熱・吸着エネルギー分布の簡便な測定を可能にする極低温TPD実験および得られるTPDカーブの解析手法が妥当であることが確認できた。また,表面ラフネス評価の重要性を示すべく,表面ラフネスを加味したAtomistic規則シリカ多孔体モデルを用いて,メソ孔を含む多孔性材料において観測される毛管凝縮挙動の検討を行った。遷移状態理論により毛管凝縮の速度定数を計算し,実験結果との比較により,「実験の平衡待ち時間の間に毛管凝縮を観測し得る十分速い速度」を表す臨界速度定数を決定することで,毛管凝縮の温度・細孔径依存性を定量的に予測することに成功した。以上の結果は,表面ラフネスを合理的に加味したAtomistic規則シリカ多孔体モデルを用いて初めて得られたものであるので,表面ラフネスを合理的に評価することの重要性を示した結果であると言える。28年度が最終年度であるため、記入しない。1)極低温下においてHe分子をサンプルに吸着させた後,昇温により脱離させ質量分析計によりその脱着量を計測する,新規He-TPD測定装置が完成した。1 nm程度の細孔表面ラフネスを有することが知られている規則シリカ多孔体MCM-41に対し実際に測定を行ったところ,大きなノイズは含むものの,物理吸着に由来するTPDカーブが観測されることを確認できた。2) 1つのHe原子を複数のビーズとバネで表現することにより,He原子の量子効果を加味したシミュレーションコードを構築した。また,Heによる検討に先駆け,同じ希ガス種であるNe,Ar,Krについて分子シミュレーションを行い,吸着エネルギー分布と細孔表面ラフネスとの相関について検証した。異なる程度のラフネスを持つシリカ表面にArを吸着させ,吸着エネルギーを計算したところ,ラフネスの程度が大きなものほど高い吸着エネルギーを持つ割合が増えることがわかり,やはり吸着エネルギー分布の測定によりラフネスの程度が同定可能であるということを確認できた。また,ラフネスの程度を固定したシリカ表面においてNe,Ar,Krの吸着エネルギーを計算したところ,分子径が小さいものほど,高い吸着エネルギーを持つ割合が増えることがわかった。これは,より微細なラフネスを検出するためには,より小さなプローブ分子が適切である,ということを示しており,やはりプローブ分子には最も小さな希ガスであるHeが最適であるということを確認することができた。当該年度は,1)新規極低温He-TPD装置(前年度に開発・立ち上げを行った)を用いた脱離ピークの測定および得られた脱離ピークの速度解析による吸着エネルギー分布(AED)の測定,および2)AEDの情報をのみを構築指針とする規則シリカ多孔体(MCM-41)のモデル化,を行う計画であった。1) AED測定に先駆け,表面ラフネスを有するシリカ表面モデルへの希ガス原子の吸着シミュレーションを行うことで,測定に用いるべき最適なプローブ原子を決定した。Ne,Heについては量子効果を加味する必要があり,Feynmanの経路積分法を適用した吸着シミュレーションを行った。原子サイズの小さなNeやHeはラフネスの深部にまで多く吸着できることを確認したが,NeとHeの吸着量を比較すると,Neに比べてHeの吸着量が少ないことを見出した。量子効果による原子の位置不確定性の程度を加味した有効原子径を計算したところ,Ne:0.301 nm,He:0.368 nmとなり,確かにNeの方が低温下においては小さい原子として振る舞うことを明らかにした。以上より,測定に用いるべきプローブ原子は,当初に予定していたHeではなく,原子サイズが小さく微細なラフネスにまで吸着可能なNeであるということが明らかになった。MCM-41サンプル0.1 mgに対して,極低温Ne-TPD実験を行ったところ,昇温速度に応じて異なるTPDカーブの測定に成功した。この複数のTPDカーブに対して脱離速度と温度についてのアレニウスプロットを行い,その傾きから吸着エネルギーQstを得た。このQstはNe吸着等温線から得られたQstと良好な一致を示しており,本TPD手法の妥当性を示せた。2) 1)により得られたQstを吸着量に対して微分することにより,実際にAEDが算出できることを確認し,迅速かつ簡便なAED測定手法の確立に成功した。

当該年度は,1)新規極低温He-TPD装置(前年度に開発・立ち上げを行った)を用いた脱離ピークの測定および得られた脱離ピークの速度解析による吸着エネルギー分布(AED)の測定,および2)AEDの情報をのみを構築指針とする規則シリカ多孔体(MCM-41)のモデル化,を行う計画であった。1)実際にMCM-41サンプルにおいて極低温Ne-TPD実験を行い,脱離ピークの測定,および得られた脱離ピークの解析によるAEDの測定に成功したが,2)得られたAEDを用いたMCM-41の細孔表面ラフネスの定量的な評価,および表面構造のモデル化には至っていない。しかし,本手法の一番のカギであるAEDの測定に成功したこと,また,実験により得られたAEDと,滑らかなシリンダー型細孔モデルにおいて計算したAEDとの比較により,MCM-41サンプルには確かに表面ラフネスが存在するといった定性的な評価には成功し,本手法が表面ラフネス評価手法として妥当かつ有効であることを示せていることから,概ね順調に進展していると考えている。前年度までに開発した,極低温昇温脱離(TPD)実験による固体表面の吸着エネルギー分布測定手法の妥当性を検証すべく,実際のTPD過程を模した分子動力学シミュレーションを行った。ここでは,簡単のため量子効果を無視できる重い原子であるArを吸着原子として採用し,前年度までに構築したAtomisticシリカ表面モデルを用いてシミュレーションを行った。能勢フーバー法により温度を制御しつつ,一定速度で昇温することで,昇温速度に応じて脱離ピークの異なる複数のTPDカーブを計算した。この複数のTPDカーブに対して脱離速度と温度についてのアレニウスプロットを行い,その傾きから吸着熱を得た。得られた吸着熱は,吸着量が少ない場合は,固体壁との強い相互作用を示唆する高い値となる一方,吸着量がBET解析により得られる単分子容量よりも十分に多い場合は,蒸発熱と同程度の値となり,吸着シミュレーションにより計算される吸着熱の吸着量依存性と同様の傾向を示すことを確認した。これにより,吸着熱・吸着エネルギー分布の簡便な測定を可能にする極低温TPD実験および得られるTPDカーブの解析手法が妥当であることが確認できた。また,表面ラフネス評価の重要性を示すべく,表面ラフネスを加味したAtomistic規則シリカ多孔体モデルを用いて,メソ孔を含む多孔性材料において観測される毛管凝縮挙動の検討を行った。遷移状態理論により毛管凝縮の速度定数を計算し,実験結果との比較により,「実験の平衡待ち時間の間に毛管凝縮を観測し得る十分速い速度」を表す臨界速度定数を決定することで,毛管凝縮の温度・細孔径依存性を定量的に予測することに成功した。以上の結果は,表面ラフネスを合理的に加味したAtomistic規則シリカ多孔体モデルを用いて初めて得られたものであるので,表面ラフネスを合理的に評価することの重要性を示した結果であると言える。1)新規He-TPD装置の設計・開発・立ち上げは完了したものの,実際の実験により得られる観測TPDカーブに大きなノイズが見られるなど,吸着エネルギー分布を得るための解析に耐えうるデータが得られておらず,計画で予定していた実験条件の最適化の達成には至っていないため。2)He原子の強い量子効果を適切に表現するためには多くのビーズが必要になる上,多数の固体表面原子との相互作用の計算が必要となる吸着シミュレーションの遂行には莫大な計算コストがかかり,現在具体的な計算結果が得られていないため。
障害児発達の生態学的理論の構築

障害児教育が特殊教育から特別支援教育へと転換する中で,障害のある子ども達を取り巻く環境も大きく変化してきた。大きく言えば,インテグレーション(障害児とそうでない子どもを区分した上で統合を目指す立場)から,インクルージョン(子ども達を障害の有無で区分せず,それぞれの子どもの個別のニーズに対応する教育を目指す立場)への転換と言うことができる。本研究では,ひとつの地域(大阪府A市)に焦点を当て,A市の小・中学校の障害児学級に在籍する,あるいは過去に在籍し,現在は卒業した児童・生徒とその保護者,障害児学級担任の教師,校長・教頭等の管理職,教育委員会の担当指導主事を協力者としてインタビュー調査を行ってきた。次に,その結果を基に,障害児発達の生態学的な環境の特徴についてまとめ,現在のこの生態学的な環境が,どのような歴史的経過の延長線上に存在しているのかを簡潔に整理し,その位置を確認した。その上で,インクルーシヴな環境のもとでの障害児の発達支援の目的について,ヴィゴツキーの文化-歴史理論の枠組みを拡張しつつ理論的な整理を行った。端的に言えば,障害児の発達支援が目指すのは子どもの人格発達を支援することである。人格は,様々な性格特性の束のようなものとして考えられることが多いが,オールポートの定義にもあるように,人格はそのような個別の要素へと解体できるものではなく,様々な要素が相互に関連しあう,力動的な構造を持つものである。さらに一歩進んで,人間は,人との関わりの中で不断に意味を生成して行く存在であり,そのようにして不断に周囲との社会的な関係を築く中で形作られるものが人格である。したがって,子どもとともに生き,時間を刻んできた周囲の人間との関係を抜きにその子どもの人格を考えることはできないのであり,インクルーシヴな環境の中でこそ障害児の人格発達が十全に達成されることが目指されるのである。本年は,大阪府A市の小・中学校の障害児学級に過去に在籍し,現在は卒業した児童・生徒とその保護者,および障害児学級担任の教師,校長・教頭等の管理職,教育委員会の担当指導主事を調査協力者としてインタビュー調査を行った。A市は大阪府郊外にある人口約10万の都市である。市内には小学校11校,中学校5校がある。筆者はこれまで1989年から巡回相談に関わってきた。こうした蓄積をもとに,障害児学級に在籍していた卒業生とその保護者に連絡を取り,3組の親子についてインタビュー調査を行い,在学中の面談の記録も参照しながら,それぞれの家族のライフストーリー(Bertaux,1981)を再構成した。また,併せて当時の担任にもインタビューを行うことで,家族のライフストーリーの"拡充"を行った。その上で,家族がマクロミクロの生態学的な環境の制約の中でどのように育ってきたのかを検討した。また,教師に関しては,知的障害学級・情緒障害学級・肢体不自由学級・通級の言語障害学級の担任としてそれぞれ約20年間にわたって障害児教育に携わってきた教員,および通常の学級担任として障害児を受け入れてきた経験を持つ指導主事,小学校長,教育委員会で長らく市全体にわたる障害児教育に関する企画・立案を担ってきた指導主事の計8名に対してインタビュー調査を行い,教員の視点からのA市におけるミクロマクロレベルでの障害児発達についての生態学的な環境を再構成し,その特徴を分析した。障害児発達の生態学理論の構築のため,保護者へのインタビューと子どもの相談記録を元に,マクロミクロレベルの生態学的環境の相互影響過程を時系列的に再構成し,障害児学級と通常の学級における授業の分析と,障害児学級担任教師へのインタビューを行うことにより,ミクロレベルでの活動システムの分析・記述を通じて,子ども達が何を学び変わって行くのか,そうした変化が異なるシステムにどのように影響し,それが子どもと周囲の生態学的環境の関係の変化を生み出すのか,そして,その過程で子どもの人格がどのように立ち現れるのかを明らかにしてきた。本研究の分析結果から,障害児の人格(personality)とは,意味生成的(semiogenetic)で能動的な主体(active agent)である子どもが不断に周囲の世界と関わり,個人の意味的な内的世界を形作って行くことによって形作られるものである。刻々と形作られるそうした人格が,同時にその子どもの周囲の世界への関わり方を方向付け,また経験の意味づけ方を方向付けて行く。こうした意味生成システムとしての人格は,全体的な構造を持ち,要素としては個別に取り出すことができるような個別の能力,性格特性を含み持っていたとしても,それだけを取り出して訓練したり教えたりできるようなものではない。一方,そのような人格としての子どもは,同じように人格的な存在である周囲の子ども達との関わりの中で,社会的に意味づけられて行く。学校という社会的・制度的な枠組みの中に身を置き,それを共有している集団の中で,そこでの振る舞いを通じて互いを認め合い(逆に否定的な力学が働く場合には排除し),そのことを通じてその子“らしさ"が社会的に構成されて行く。したがって子どもの人格は,一方では経験を意味づけて行き,同時にまわりから意味づけられて行く,そうした二重性をもったものと考えるべきである。