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カウンセリング遂語記録の分析によるカウンセリングプロセスの研究

カウンセリング逐語記録の分析は,Rogers(1942)以来,科学研究上はもちろんのこと,養成訓練のうえでも重要なことと認識されてきた。にもかかわらず,近年はさまざまな制約(守秘義務等)から十分に行われていないのが現状である。そこで,本研究では,故・佐治守夫東京大学名誉教授が遺されたカウンセリング・テープに基づいて,逐語記録によるカウンセリングプロセスの研究に取り組んだ。本研究で作成,使用したデータは以下の3種類からなる。A;テープから作成したカウンセリング逐語記録(守秘義務から報告書には載せていない)。B;Aに加えてカウンセラーの内省が記されているもの(報告書資料1)。C: A, Bに加えてケース全体の記録が記されているもの(報告書資料2,3及び出版されている「ゆう子のケース」など)。これらのデータに基づき,以下3点から分析・検討を行った。1.上記Aに基づき,pre-therapy(Prouty,1994)という観点を導入して,「(感情の)反射(reflection)」について技法論的に検討し,新たな方向性を示唆した(報告書論文2)。2.上記Bに基づき,カウンセリングプロセスに影響を与える基盤としてのカウンセラーの基本的態度の検討を行い,Rogersのいう3条件のうち純粋性の重要性を確認した(報告書論文3)。3.上記Cに基づき,大きな枠組みとしてカウンセリングプロセスに直接的な影響をもつ,カウンセラーによる治療構造の組立てを取り上げ,治療選択という観点を含めて検討した(報告書論文1)。故・佐治守夫東京大学名誉教授のカウンセリング・テープを分析することを通じて,カウンセリング・プロセスの本質を探究するにあたって,その理論的枠組みをRogersのクライアント中心療法(現在の呼称としては,パーソンセンタード・カウンセリング)に求めた。さらに,カウンセラーの具体的な応答に焦点をあてて分析する本研究の目的に合わせて,Proutyのプリ-セラピイ(pre-therapy)に基づき,応答技法としての「感情の反射(reflection)」を検討し,その新しい方向性を模索した。そして,「反射」という技法を「感情の反射」に限らず拡張して再評価することによって,パーソンセンタード・カウンセリングの技法論的展開のひとつとして位置付けた(論文『パーソンセンタード・カウンセリングにおける「治療的人格変化の必要十分条件」の技法論的展開』参照)。次年度において,これを土台として佐治守夫のカウンセリング・テープにおけるカウンセラーのひとつひとつの応答を分析する予定である。なお,分析の具体的作業にあたって,本年度中にオープンリール・テープからカセット・テープへのダビングをすべて終えている。現在,順次逐語記録の作成に入っており,予備段階として公開されている『ゆう子のケース』(第5回と第9回の面接記録及びテープ)として知られる事例の公開されていない回のものを分析中である。C;A,Bに加えてケース全体の記録が記されているもの(報告書資料2,3及び出版されている「ゆう子のケース」など)。1.上記Aに基づき,Pre-therapy(Prouty,1994)という観点を導入して,「(感情の)反射(reflection)」について技法論的に検討し,新たな方向性を示唆した(報告書論文2)。

2.上記Bに基づき,カウンセリングプロセスに影響を与える基盤としてのカウンセラーの基本的態度の検討を行い,Rogersのいう3条件のうち純粋性の重要性を確認した(報告書論文3)。3.上記Cに基づき,大きな枠組みとしてカウンセリングプロセスに直接的な影響をもつ,カウンセラーによる治療構造の組立てを取り上げ,治療選択という観点を含めて検討した(報告書論文1)。
腸管関連リンパ組織をターゲットとした新規経口ワクチンデリバリーシステムの創製

本研究では新規経口ワクチンデリバリーシステム(OWDS)を開発し、腸管関連リンパ組織へ粘膜ワクチンを的確に送達させることであった。実際本研究により、経口ワクチンをM細胞に送達させるための新規デリバリー分子(MCTM)を開発することに成功し、その研究成果は、Journal of Immunology (2009) 182(10):6061-6070となった。本研究で明らかにする目的の一つは、新規経ロワクチンデリバリーシステム(OWDS)により粘膜免疫機構を構成している誘導組織の一つである腸管関連リンパ組織へCCR5をミミックした環状抗原、ENVおよび粘膜アジュバンドを送達させ、個体内で二段階のCCR5およびENV特異的免疫応答(粘膜免疫応答と全身系免疫応答)が誘導できるかである。本年度、実際にアカゲザルを用いて検討を行ったところ、OWDSを介した経口免疫により、ENVに対する分泌型IgAが膣内に有意に誘導されることが判った。さらに、糞便中にもCCR5に対する特異的なIgAが有意に分泌されていることが判った。OWDSの構成因子であるMCTMのこれまでの研究成果から判断すると、本研究においてもMCTMがパイエル板のM細胞を介して抗原をデリバリーしたと考えられる。来年度は、より少量の抗原を用いて的確に粘膜免疫を誘導できるかを再度検討するとともに、平成19年度に我々の研究グループが霊長類において、腸絨毛M細胞を特定したことから、パイエル板M細胞だけでなく腸絨毛M細胞にもワクチン抗原をデイバリーできるMCTMを早急に見いだせればと考えている。また平成19年度の研究により得られたアカゲザル由来のサンプルのin vitroにおける抗SIVmac239効果を検討し、最終的にin vivoで攻撃接種ウイルスの感染を防止できるかを見ることにより、経ロワクチンデリバリーシステムの評価を行いたいと思う。本研究で明らかにする目的は、新規経口ワクチンデリバリーシステム(OWDS)により粘膜免疫機構を構成している誘導組織の一つである腸管関連リンパ組織へCCR5をミミックした環状抗原、ENVおよび粘膜アジュバンドを送達させ、個体内で二段階のCCR5およびENV特異的免疫応答(粘膜免疫応答と全身系免疫応答)が誘導できるかである。これまでに、アカゲザルを用いて検討を行ったところ、OWDSを介した経口免疫により、ENVに対する分泌型IgAが膣内に有意に誘導されることが判った。OWDSの構成因子であるMCTMのこれまでの研究成果から判断すると、MCTMがパイエル板の典型的なM細胞を介して抗原をデリバリーしたと考えられる。本研究成果は、すでにJournal of Immunology(2009)にin pressされることが決まっている。現時点でHIV由来のウイルス抗原を標的としたワクチンを開発し続ける限り、同じ失敗を繰り返す危険性が極めて高いため、我々はHIV感染自然抵抗者(ESN)の免疫応答を良く理解し、ワクチンによってHIV感染自然抵抗者と同等の免疫応答を付与することを目的としたHIV粘膜ワクチン開発を目指そうと考えているが、そのための重要なOWDSができたと考えている。今後、膣内に、より強力なHIV感染を阻止する免疫応答を誘導させる方法を開発したいと考えている。
大規模集中電源としてのCO2回収方式石炭燃焼MHD発電機の高性能化に関する研究

中国大同炭を燃料とする空気燃焼弱電離プラズマのエンタルピー、導電率、電子移動度などの熱力学的諸量の熱平衡計算を行い、1次元解析により高性能MHD発電機の設計を行った。ついで、ファラデー形MHD発電機の安定性解析を行い、設計したMHD発電機は安定であることを確かめた。さらに、CO2回収方式MHD発電機内衝撃波と境界層の相互作用の解明に関して、側壁電極を持つダイアゴナル形MHD発電機内の圧縮波と境界層の相互作用を明らかにした。第一の研究目的は、CO2回収方式高性能MHD発電機設計に必要な電磁界と流体との強い相互作用の解明であるが、動作弱電離プラズマのエンタルピー、導電率、電子移動度などの熱力学的諸量の正確な評価がまず重要であるので、中国大同炭を原燃料とする場合の熱力学的諸量の熱平衡計算を行い、熱力学的諸量の正確な評価を実施した。さらに、CO2回収方式高性能MHD発電機本体ではないが、直接関連している米国NASAなどの連合チームが実験的研究を実施している宇宙用MHD発電機の3次元解析を行い、電磁界と流体との3次元的相互作用の解明を行った。第二の研究目的は、CO2回収方式MHD発電機内衝撃波と境界層との相互作用の解明であるが、研究の第1年度として、CO2回収方式高性能MHD発電機本体ではないが、直接関連している、側壁電極を持つダイアゴナル形MHD発電機内の膨張波と境界層との相互作用を3次元解析により明らかにした。これらにより、第2年度にCO2回収方式高性能MHD発電機の設計と強い相互作用の解明を実行するための基礎的な準備を進めることができた。第一の研究目的は、CO2回収方式高性能MHD発電機設計に必要な電磁界と流体との強い相互作用の解明であるが、中国大同炭を原燃料とする空気燃焼弱電離プラズマのエンタルピー、導電率、電子移動度などの熱力学的諸量の熱平衡計算を行い、ついで1次元解析により、第1次の設計を行ったついで、設計したファラデー形MHD発電機の安定性解析を行い、設計したMHD発電機は安定であることを確かめた。ついで、設計したファラデー形MHD発電機の安定性解析を行い、設計したMHD発電機は安定であることを確かめた。さらに、CO2回収方式高性能MHD発電機本体ではないが、宇宙用MHD発電機の3次元解析を行い、電磁界と流体との3次元的相互作用の解明を行い、発電性能の改善のため、出入り口部分の負荷接続の提案を行った。第二の研究目的は、CO2回収方式MHD発電機内衝撃波と境界層との相互作用の解明であるが、側壁電極を持つダイアゴナル形MHD発電機内の膨張波と境界層との相互作用を3次元解析により明らかにした。また、超高速航空機用ダイアゴナル方MHD発電機に関して、3次元解析を行い、出口電極の配置を変更することにより、電極上の電流密度を大幅に低下させることを発見し、高性能MHD発電機の耐久性の向上に大きく貢献できる提案をすることができた。
超高感度光ファイバ干渉計形三次元プロファリング・システムの試作研究

本研究の目的は、試料の表面形状を超高精度で計測し、さらには、高精度多点型の光ファイバ温度計測、光ヘテロダイン効果を用いた物体の高コントラスト3次元計測等へと発展する光ファイバ計測を技術を新たに展開することである。この表面粗さ計測システムは、単一モード光ファイバカップラにより干渉計を構成、機械走査装置により、試料を三次元に移動し、更に、データ情報処理装置により、計測結果を自動的に出力し、0.3nmの深さ方向分解能、1μmの横方向分解能を持ち、実用的に十分な安定性を有する測定系が得られる。更に、この研究は、光ファイバ干渉センサの計測応用の実用化をめざすものであって、とくに、単純マイケルソン干渉系と光位相センシングと同期検出システムを用いて、超高感度の表面プロファイル測定システムを実用化することを目的とする。更に、光ファイバを用いて、多点型の温度センサをつくることができた。これは、光ファイバのループ共振器を多段に接続して得られる光ファイバ回路素子を基本してするものであるが、温度の変化に応じてその共振周波数が変動する。この変動は、光ファイバループ共振器の共振周波数を変動させるので、この情報を検出して、ファイバループの温度、引いては、そのファイバの周囲の温度を計測することができる。このほかにも、新たに、光ファイバ共振器を利用した圧力、音響のセンサ等の新しい光ファイバセンサを開発改良する計画が新古している。このように、この試験研究は、所期の目的を越えて、新しい光ファイバセンサの開発をおこない、その有効性を確かめたものであるということができる。本研究の目的は、試料の表面形状を超高精度、非破壊的、更に、自動的に測定することである。単一モ-ド光ファイバカップラにより干渉計を構成、機械走査装置により、試料を三次元に移動し、更に、デ-タ情報処理装置により、計測結果を自動的に出力し、0.3nmの深さ方向分解能、1μmの横方向分解能を持ち、実用的に十分な安定性を有する測定系を最終目標としている。これに対して、本研究の目的とする光干渉方式は、光の微小位相変化を検出する原理を用いるものであるから、光の波長の数百分の一の距離変化、すなわち、1から0.1ナノメ-トルの超高精度を有する粗さ計測が可能になる。光干渉を応用することによって、常圧下で(高真空を必要とせず)、単原子層に相当する、10分の1なのメ-トル台の感度が得られた。光干渉系に光ファイバを応用しているので、高い安定度が得られることがわかった。表面プロファイル計測システムについて理論的解析をおこなって、感度の限界を明きらかにした。光ファイバ干渉計を実験的に構成して、表面精度測定系を構築した。また、ファイバ端面GRINレンズによる横方向分解能の向上について検討した。また、ヘテロダインを応用した、差動型画像取り込みについて検討をくわえた。次年度は、光ファイバ干渉計の安定化の向上、差動形ヘテロダインレ-ザ-顕微鏡の実用化、光ファイバ干渉計測システムの総合実験等をおこなう予定である。本研究の目的は、試料の表面形状を超高精度で計測し、さらには、高精度多点型の光ファイバ温度計測、光へテロダイン効果を用いた物体の高コントラスト3次元計測等へと発展する光ファイバ計測を技術を新たに展開することである。

更に、この研究は、光ファイバ干渉センサの計測応用の実用化をめざすものであって、とくに、単純マイケルソン干渉系と光位相センシングと同期検出システムを用いて、超高感度の表面プロファイル測定システムを実用化することを目的とする。更に、光ファイバを用いて、多点型の温度センサをつくることができた。これは、光ファイバのループ共振器を多段に接続して得られる光ファイバ回路素子を基本してするものであるが、温度の変化に応じてその共振周波数が変動する。この変動は、光ファイバループ共振器の共振周波数を変動させるので、この情報を検出して、ファイバループの温度、引いては、そのファイバの周囲の温度を計測することだができる。このほかにも、新たに、光ファイバ共振器を利用した圧力、音響のセンサ等の新しい光ファイバセンサを開発改良する計画が新古している。このように、この試験研究は、所期の目的を超えて、新しい光ファイバセンサの開発をおこない、その有効性を確かめたものであるということができる。
脳虚血再潅流障害におけるミトコンドリアレベルでの脳蘇生法の分子生物学的アプローチ

心肺蘇生の最も重要な目標は脳蘇生にある。したがって脳虚血再灌流障害モデルを用いて脳障害の改善効果についてミトコンドリアを中心とした分子レベルでの脳蘇生法の検討を行った。ミトコンドリア膜に存在するuncoupling protein2(UCP-2)はミトコンドリアのエネルギー調節に関係しミトコンドリアへのエネルギー過負荷を軽減している。脳虚血再灌流障害においては脳細胞へのエネルギー過負荷を抑制するために障害程度が強くなるに従ってUCP-2の発現が増強してくることが明らかと成った。従ってあらかじめUCP-2を虚血再灌流前に誘導しておくことで障害を軽減できる可能性がある。UCP-2は温熱ストレスを加えることで誘導することが可能であった。UCP-2誘導を脳虚血再灌流の前に実施しておくと脳障害が軽減し、アポトーシスを抑制し、障害因子であるHMGB1の発現を抑制し、低体温療法に優る生存率の改善を得ることが可能であった。今後、UCP-2の誘導剤、遺伝子導入の改善は新たな脳蘇生法の開発につながると考えられた。エチルピルビン酸は虚血組織での活性酸素種の除去と虚血細胞へのエネルギー供給をもたらすと考えられている。脳虚血再灌流ショックモデルの蘇生にエチルピルビン酸を用いると従来の蘇生法に比較して生存率の向上が得られた。この機序にはさらにエネルギー供給によるアポトーシスへの移行を減弱させることも関係していると考えられた。今後、エチルピルビン酸輸液剤の開発と心肺蘇生時、手術時への臨床応用は脳障害の改善につながることが期待される。HMGB1(high nobility group box1)は敗血症をはじめ各種病態での細胞障害、臓器傷害に関連する新規メディエータとして注目されている。今回の研究により脳虚血再灌流障害でも脳障害に関係している可能性が示唆された。HMGB1の制御法の開発、臨床応用は心肺蘇生時の臓器傷害の予防に重要となってくると思われる。脳虚血再灌流障害においては障害程度が強くなるに従い、UCP-2の発現が増強してくることが判明した。UCP-2温熱ストレスで発現可能が検討した結果、熱ショック蛋白質と同様に誘導可能であることが判明した。このためあらかじめ熱ストレスを加えた後、脳虚血再灌流障害をもたらすと障害が軽減することが判明した。今後、UCP-2の脳保護作用、誘導方法について検討を加える。UCP-2はミトコンドリアのエネルギーレベルの調節に関与し、UCP-2の事前発現によりミトコンドリアのエネルギー調節を変化させることで壊死、アポトーシスへの進行を防止できた可能性が強くさらに検討を加える必要性がある。2.エチルピルビン酸の脳保護効果についてエチルピルビン酸は小腸虚血再灌流障害モデルや敗血症モデルにおいて細胞保護効果のあることが報告されつつある。ラットを用いて、脱血により血圧を低下させ、さらに両側総頸動脈を血管鉗子にてクランプすることで前脳虚血モデルを作成した。このモデルを用いて再灌流時にラクテートリンゲル液輸液群とエチルピルビン酸輸液群において生存率を観察するとエチルピルビン酸輸液群において有意な生存率の改善が得られた。また障害脳の組織所見においても虚血にともなう障害の軽減効果がエチルピルビン酸群で軽度であることが確認された。エチルピルビン酸は虚血に伴う細胞内エネルギー枯渇に対してエネルギー源となる可能性があり、ヒトでの心肺蘇生時の輸液剤として脳保護効果を現す可能性が示唆された。

今後さらにエチルピルビン酸の脳保護の分子機構について検討を行う必要性がある。脳虚血再灌流障害においては障害程度が強くなるに従い、UCP-2の発現が増強してくることが判明した。UCP-2温熱ストレスで発現可能が検討した結果、熱ショック蛋白質と同様に誘導可能であることが判明した。UCP-2のアンチセンスを作成し、あらかじめUCP-2の発現抑制を実施したラットで脳虚血再灌流障害をもたらすと障害が悪化することが判明した。今後、UCP-2の脳保護作用、誘導方法について検討を加えているが技術的問題がありさらなる検討が必要である。UCP-2はミトコンドリアのエネルギーレベルの調節に関与し、UCP-2の事前発現によりミトコンドリアのエネルギー調節を変化させることで壊死、アポトーシスへの進行を防止できた。逆にUCP-2の作用を抑制すると障害が増強された。このためUCP-2は脳保護に必須の蛋白質であると考えられる。2.エチルピルビン酸の脳保護効果についてラットを用いて、脱血により血圧を低下させ、さらに両側総頸動脈を血管鉗子にてクランプすることで前脳虚血モデルを作成した。このモデルで再灌流時にラクテートリンゲル液輸液群とエチルピルビン酸輸液群を比較するとエチルピルビン酸輸液群において有意な生存率の改善が得られた。また障害脳の組織所見においても虚血にともなう障害の軽減効果がエチルピルビン酸群で軽度であることが確認された。またPC12培養細胞にてエチルピルビン酸の効果をみるとアポトーシスの抑制効果が判明した。またHMGB1が高発現した脳では組織障害が強く発現し、HMGB1の脳での組織損傷機構の存在が示唆された。温熱によるUCP-2誘導例ではHMGB1の発現が抑制され組織損傷が軽度であった。このことからUCP-2の脳保護作用には脳障害因子であるHMGB1の遊離産生抑制が関与している可能性が示唆された。2.エチルピルビン酸の脳保護効果についてラットを用いて、脱血により血圧を低下させ、さらに両側総頚動脈を血管針子にてクランプすることで前脳虚血モデルを作成した。このモデルで再灌流時にラクテートリングル液輸液群とエチルピルビン酸輸液群を比較するとエチルピルビン酸輸液群において有意な生存率の改善が得られた。
白血病細胞におけるチロシンホスファターゼPTP-U2の発現調節と情報伝達

我々が単離したチロシン脱リン酸化酵素PTP-U2は、白血病細胞の分化に伴って発現の上昇を示す。これまでの研究により、長鎖型PTP-U2Lはある種の白血病細胞の分化・アポトーシス誘導を促進させることがわかってきた。今回、白血病細胞の分化・アポトーシスにおけるPTP-U2情報伝達経路を明らかにすることを目的として以下の実験を行った。1.PTP-U2のアミノ酸配列に注目したところ、同蛋白質は白血病発症に関与するとされるキナーゼ、Pim-1のリン酸化部位と類似したモチーフを有することが明らかになった。同領域の合成ペプチドおよび細胞から抽出したPTP-U2は、Pim-1によって実際にリン酸化を受けた。PTPーU2ペプチドに対するPim-1のリン酸化反応の効率は、これまでに同定されているPim-1の基質よりも極めて高いものであった。また、試験管内結合実験により、Pim-1とPTP-U2が複合体を形成することが確認された。興味深いことに、Pim-1によってリン酸化されたPTP-U2はホスファターゼ活性を減じることが明らかになった。今後は、Pim-1リン酸化部位変異型PTP-U2遺伝子の導入実験等により、Pim-1によるPTP-U2の機能制御の生理的意義を明らかにしたい。2.予備的検討により、PTP-U2Lは分化誘導時に発現してくる何らかの因子と協調して分化細胞のアポトーシスを誘導する可能性が示唆された。そこで、PTP-U2L結合蛋白質のツー・ハイブリッドスクリーニングを行い、幾つかの陽性クローンを単離した。今後は、細胞内におけるPTP-U2-同結合蛋白質相互作用の生理的意義の有無を検討したい。
異質な人びとが共同管理するコモンズへ向けた数理社会学的研究

これまでのコモンズ研究は,過剰利用を防ぐ制度的な仕組みを解明してきたが,現代日本のコモンズは,近代化や少子高齢化を背景とした過少利用という新しい悲劇に直面している。本プロジェクトは、岡山県西粟倉村が外部者との連携を強めることでこの問題に対処していることに着目し、コモンズと異質な他者の連携が持つリスクとポテンシャルを、フィールドワーク、数理モデル、シミュレーション等を使い多面的に分析した。その結果、バランスの取れたコモンズの利用を実現するには一定の空間的な容量が必要であること、外部者との連携はコモンズ側が主体でなければならないこと、地域への公的補助は共有地の悲劇を誘発することなどが分かった。経験的研究に関しては、昨年度からの継続で西粟倉村でフィールドワークをおこなった。25年度は、外部者がコモンズ利用に参入するために必要な条件を明らかにするために、さまざまなかたちで西粟倉村に移住してきたUIターン者への聞き取り調査をおこなった。ものづくりに関わる仕事を媒介にし、かつ地元コミュニティとは適度な距離をとることで、外部者は地元住民が守ってきたコモンズに有機的に関われていることが明らかとなった。モデル・理論構築に関しては、24年度、コモンズの抱える新しい課題として過少利用の問題(堀内)と適正管理の問題(朝岡)を設定したが、25年度は、別の課題として、コモンズの悲劇の舞台そのものが消失してゆく過疎化の問題を設定し発表した(中井)。また、異質な行為者からなる多元的な社会における寛大な信頼の進化(瀧川)、地域リーダーによるコミュニティ統合の可能性(朝岡・武藤)に関して検討・発表を行った。更に、コミュニティと異質な他者との相互作用に関する理解を深めるため、森林管理だけに限定せず、文化保護活動に関する調査も行った(堀内)。経験的研究に関しては、岡山県西粟倉村の森林管理の実態に関してフィールドワークを開始した。(株)トビムシを中心に、研究メンバーとの信頼関係を構築できた。森に拘った事業展開を行う社会的企業を媒介として村外の市民が共同的に林野を管理できる形式となっていることを確認した。モデル・理論構築に関しては、基礎的検討として、共同体の結束を脅かすメカニズムを検討し、共同体内部の非協力者のモデル(鈴木)を日米数理社会学会議にて、外部の敵対者(非協力者)のモデル(中井)を、日米数理社会学会議と世界社会シミュレーション学会にて発表した。また、異質な行為者が境界を越えてネットワークを形成するメカニズムを、数理社会学会にて発表した(武藤)。次に、コモンズの管理は過剰利用の文脈で探求されてきたが、森林の様な更新不可能な資源の維持には継続的な利用が必須であり、一方で過疎化が進む我が国中山間地の現状を考える時、過少利用による管理放棄が問題となっている。そこで、協力的な外部者を導入することが持続的な資源維持管理にどう影響し得るのかを数理モデルにより明らかにし、数理社会学会にて発表した(堀内)。一方で、外部者には盗採を繰り返す者が後を絶たず問題となっている。そこで、山林利用料等を含め適切な共有林野の管理方法とはどの様なものかをエージェント・ベースト・モデルにより明らかにし、数理社会学会にて発表した(朝岡)。人口が増加する中で地域資源の過剰利用を防ぐためには、地域住民による自発的管理がきわめて効果的である(Ostrom 1990)。つまり、個人・企業による私有や国・自治体による公有のかたちをとるよりも、共同所有にもとづく自治を行う方が、より適切に管理される場合が多い(Chhatrea and Agrawal 2009)。そして「コモンズの悲劇」を乗り越えて自発的管理を成功させるための条件(例えば住民間の密な社会的ネットワークや相互信頼)も明らかにされつつある(Ostrom 2009)。ところで我が国の多くの地域社会は、急速な過疎化に伴う過少利用の問題に直面している。過疎化が進み住民間のネットワーク自体が失われつつある中でも、地域住民による自治という処方箋は、有効なのだろうか。本プロジェクト(「異質な人びとが共同管理するコモンズへ向けた数理社会学的研究)は、この点に関連して、地域住民の自治に替わり地域と外部支援者の連携が有効であることを理論的に明らかにした。また、協働の実態を先進事例である岡山県西粟倉村のフィールドワークを通じて調査し、a.地域社会内部にリーダーが出現し集団内部での利害対立を乗り越えるとともに、社会的起業家(地域に共感する地域外部の企業家)が外部に現れ内部リーダーと協働すること、b.このネットワークが地域資源の特色を活かした財・サービスを生産し、地域や環境の価値に共感しその支援のために商品を購入する消費者(支援型消費者)の購買に供すること、c.また同時に、地域に共感する市民投資家(社会的投資家)から少額の寄付・出資を得ることなど、重層的な協働の様相が浮かび上がってきた。

そしてこの様相は、これまでの過剰利用の文脈と比較して、決定的に異なっている。社会シミュレーション25年度の計画においては、西粟倉村への本調査の実施と、より本格的な数理・シミュレーションモデルの構築により政策提言の基盤づくりを目指すこととしている。前者においては、コミュニティと外部者の適切な関係性がコモンズの持続的な維持につながることを明らかにしたことが大きな成果である。また後者においては、24年度に設定した共有林の過少利用および適正管理の観点の両モデルに関して深掘を進めているが、これに加えて新たに、コミュニティの過疎化に着目し、外部者とコミュニティの共同事業を念頭において過疎化阻止のモデルの構築に着手したことが成果である。24年度(初年度)の計画においては、西粟倉村への予備調査の実施と、基礎的な数理・シミュレーションモデルの構築を進めることとなっており、前者においては最大の目的である信頼関係ができ、後者においては様々なモデルを学会発表するにまで至った。モデル構築に当たっては、協力的な外部者と非協力的な外部者という検討枠組み、また、過少利用による共有林野の消失の視点を設定できたことが最大の成果である。1経験分析班:平成26年度は西粟倉村のフォローアップを行う。調査は、少人数による短期の参与観察を実施する。2モデル分析班:経験分析班の本調査の知見をもとに、24年度に構築した過少利用のモデル、資源の適正管理モデルの深耕・発展を進めるとともに、25年度に着手した過疎化阻止モデルを完成させる。またこれら以外のモデル(寛大の進化、地域のリーダーシップ等)の検討とも併せて、新たな共同管理が可能になる社会的条件や、私有や公有という管理形態から新たな共同管理への移行が可能になるメカニズムの検討を行う。3社会理論班:25年度は、異質な行為者からなる多元的な社会における寛大な信頼について検討を進めた。26年度は、様々なモデルを規範的社会理論に依拠して意味付けを目指す。1経験分析班:平成25年度は主に西粟倉村のフィールドワークを行う。前年度の予備調査をもとに本調査をおこなう。調査は、少人数による長期にわたる現地滞在を念頭に置いた参与観察を実施する。また、2入会林野の事例分析を行う。2モデル分析班:経験分析班の本調査の知見をもとに、24年度に構築した外部者の導入モデル、資源の適正管理モデルを、深耕・発展させる。そして、新たな共同管理が可能になる社会的条件や、私有や公有という管理形態から新たな共同管理への移行が可能になるメカニズムの検討を行う。3社会理論班:上記の理論を規範的社会理論に依拠して意味付ける。ここでは、個人間の異質性が社会的連帯にプラスの影響を及ぼすと主張しているPage(2010)や判断集計論(List and Pettit 2002)を参照点としながら、新理論を位置づける。25年度は長期のフィールドワークを計画していたが、UIターン者へのインタビューに切り替えた。また、既構築のモデルに対して規模なパラメータ探索を計画していたが、別の観点のモデル探求を進めることとした(パラメータ探索は26年度に実施)。
乳癌の発生・進展におけるカテプシン E の役割と乳癌の発症予防に関する研究

血清カテプシンEの活性は乳癌の患者において健常人女性より低いこと、また乳癌の病期が進行するに従い血清カテプシンEの活性が低下することを見出した。さらに、浸潤性乳癌の患者において、血清カテプシンEの濃度が高いほど予後が良好であることを見出した。カテプシンEノックアウトマウスを用いた基礎的検討を行い、カテプシンEノックアウトマウスは乳腺特異的に腫瘍を形成すること、カテプシンEは乳腺においてWnt5aの産生、分泌を誘導することを見出した。本研究は、乳癌の発生・進展におけるカテプシンEの役割を解析し、1.血清カテプシンEの乳癌の早期発見および予後予測因子としての意義、2.カテプシンEの乳癌の発生・進展への関与、3.カテプシンEの乳癌の予防薬としての可能性について検討することを目的としている。これまで、乳癌患者および健常人女性の血清カテプシンEの濃度および活性の測定を行い、血清カテプシンEの活性は乳癌の患者において健常人女性より低いこと、また、乳癌の病期が進行するに従い血清カテプシンEの活性が低下することを見出した。以上より、血清カテプシンEの活性は乳癌の早期発見のマーカーおよび乳癌の予後因子としての役割があることが推察された。今回、カテプシンEノックアウトマウスを用いた基礎的検討を行い、カテプシンEノックアウトマウスは乳腺特異的に腫瘍を形成すること、カテプシンEは乳腺においてWnt5aの産生、分泌を誘導することを見出した。臨床サンプルを用いた検討は予定どおり達成できているが、カテプシンEの乳癌における役割の基礎的検討(メカニズムの解析)がやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。(今後の推進方策)カテプシンEの乳癌における役割の基礎的検討(メカニズムの解析)を継続して行っていく。(次年度の研究の使用計画)乳癌培養細胞、カテプシンEノックアウトマウスを用いた研究を行う。
物質変換機能を有する有機金属化合物

昭和61年度に行った研究内容を略記すると次の通りである。鈴木らはビニル型ホウ素化合物とビニル型ハロゲン化物のパラジウム触媒によるクロスカップリング反応を研究し、共役ジエンやトリエンの高度に立体選択的な合成法を開発した。ポリエン類は天然物中に多く見られる骨格であり、その立体選択的な合成法の確立が望まれていた。亀谷らは酢酸ロジウムによるジアゾ化合物の反応を研究し、生成したカルベンがヘテロ原子のα-位の炭素-水素結合に挿入することを見い出した。反応を分子内で行なうと収率よく閉環反応が進行し、アルカロイド類をはじめ各種のセスキテルペノイドの合成が達成できた。桑島らは、トリメチルシリル基がβ-位の陽イオンやα-位の陰イオンを顕著に安定化する効果があることに着目し、六員環から五員環への立体選択的な環縮小反応や従来合成できなかったフリフリルグリニャール試薬の合成に応用した。これらの反応は生理活性天燃物などの短段階合成に有効と考えられ、検討が加えられている。野依らは、α,β-不飽和ケトンに対する有機銅試薬の共役付加反応と生成したエノラートのアルキル化反応を機軸とするプロスタグランジン(PGE)骨格の合成法を開発した。PG【E_2】は現在約25段階を経て工業生産されているが本研究により単一反応容器内での一段階合成が可能となった。向山らは、二価スズエノラートをアルドール反応やマイケル付加反応に応用し、高度にジアステレオ選択的な炭素-炭素結合生成に成功した。また、新たに開発された塩化トリチル-塩化スズ系の触媒はシリルエノレートのマイケル付加反応を可能とした。山本らは、(R)-3,3-ジトリメチルシリルビナフトールを配位子とするキラルなアルミニウム反応剤の開発に成功した。光学活性ルイス酸として酸触媒型不斉合成反応に有効であり、カルボニル基のエナンチオ面選択、ケトン類の分子識別能があることが明らかにされた。
家族システムケアアプローチを用いた周産期家族支援プログラムの開発研究Ⅱ

助産師の夫婦・家族へのきめ細やかな関わりは、産前・産後の抑うつ状態や虐待予防につながるとともに、育児への前向きな気持ちを高め継続的な支援のスタートとなる。そこで本研究は、研究代表者らが開発した『家族システムケアアプローチを用いた周産期家族支援プログラム』の実現可能性を求めて、まずは全国の助産師調査から妊娠期における家族支援教育の現状とニーズを把握し、その結果をふまえて支援者が実現可能となるプログラムマニュアルを検討し、支援者セミナーを実施する。次にセミナーを受講した助産師が本プログラムを初めて親になる夫婦を対象に実施し、介入群および対照群として比較検討し、プログラムの有効性を検証する。
単一分子デバイスの機能制御と量子輸送過程に関する研究

左右の電極に挟まれた単一分子からなる開放系(分子ジャンクション)の電気伝導について研究を行った。まず、単一分子の電気伝導性についての理論を評価して、その拡張をおこなった。単一分子としては分子ナノデバイスの中でも電気伝導度が最も重要な性質と考えられる分子ナノワイヤーを対象とした。分子ナノワイヤーの電気伝導性が分子の電子構造や状態密度などにどのように依存するか調べ、その伝導度の分子長依存性が分子の種類、長さ、移動電子の衝突頻度にどのように影響するかを明らかにした。従来の電荷輸送の理論であるランダウアーモデルは衝突を伴わないコヒーレントな伝導を仮定しており、適用範囲は比較的短距離の電気伝導に限定されている。そこで、本研究では非コヒーレントな散乱効果を取り込んだ理論であるD'amato-Pastawskiルモデルを採用して、分子ジャンクションにおける電荷輸送の分子長依存性を計算した。非コヒーレント伝導には仮想電極としてButtikerプローブを用いて従来の電極モデルを拡張した。計算の結果、ドナー-ブリッジ-アクセプター分子の光電子移動反応で見られる超交換機構からホッピング機構への電子移動メカニズムの変遷が、分子ジャンクションのような開放系の電子輸送でも起こりうることを理論的に示せた。この手法は分子トランジスタなどのより複雑な分子デバイスに応用可能であり、そのリーク電流などの発生メカニズムの精密解析に有用な知見を与えると考えられる。本研究により、ナノスケールの指数関数的な減衰と巨視的なオーミックな挙動との境界を理論的に明らかにした。近年分子デバイスを基礎として集積回路の構築を目指す分子エレクトロニクスの研究が盛んに行われている。これらのデバイスにおける電子の伝達を表現する理論の多くはランダウアが確立した理論にその基礎を置いている。しかしながら、ランダウアの理論は基本的に非弾性散乱を伴わないバリスティックでコヒーレントな伝導を仮定しており、非コヒーレントな散乱効果を取り込んだ理論による電気伝導の評価はあまりなされていない。分子長の長い分子デバイスや多分岐で2つ以上の電極を持つ分子では、非コヒーレントなあるいは非弾性散乱を伴う電気伝導がキャリアの輸送に大きく寄与するとされており、分子デバイスの集積化に関してこれらの効果を取り込んだ電気伝導の評価は今後の分子エレクトロニクスの発展に不可欠と思われる。そこで本研究では非コヒーレントな散乱効果をD'amato-Pastawskiモデルにより表現し取り込み、様々な分子長や共役を持つ分子ジャンクションの電気伝導性を評価した。D'amato-Pastawskiモデルは、分子に実際に接続する2つの電極の他に仮想電極を取り付け、仮想電極の電流保存則の条件の元でそれらを介して非コヒーレントなキャリアの散乱をコヒーレントな散乱の線形結合で表現するモデルである。その解析の結果、分子軌道がフォロンティア領域の各エネルギー準位で非局在化するような共役系の場合、本来の理論ならば片方の電極付近に電子密度が偏るために電気伝導性は低く見積もられたが、本モデルによる解析で非コヒーレントな散乱効果も取り込むことができたため、電気伝導性を改善することができた。また、電気伝導性の分子長依存性に関しても、従来のコヒーレントな伝導による距離に対しての指数関数的な減衰から非コヒーレントな伝導による逆数的な緩やかな減衰へと移行する過程を理論的に示すことが出来た。近年、分子エレクトロニクスに関する研究が盛んに行われている。単一分子デバイスによる超高速情報技術を確立するためには、まず単分子レベルでの分子の電子構造と輸送特性の相関を明らかにする必要がある。これらのデバイスにおける電子伝導を表現する理論の多くはランダウアが確立した理論にその基礎を置いている。しかし、ランダウアの理論は基本的に輸送電子が原子核とエネルギー交換を行わないコヒーレントな伝導を仮定しており、非コヒーレントな散乱効果を取り込んだ理論による電気伝導の評価はあまり行われていない。DNAなどでは長距離光電子移動反応が多数報告されており、DNAの損傷の修復や触媒反応に深く関与すると言われている。電界注入による分子接合における電荷輸送でも、分子長の長い分子デバイスや多分岐の電極を持つ分子では、非コヒーレントなあるいは非弾性散乱を伴う電気伝導が大きく影響を及ぼすとされており、分子デバイスの集積に関してこれらの効果を取り込んだ電気伝導の評価は今後の分子エレクトロニクスの発展に不可欠と思われる。そこで、本研究では非コヒーレントな散乱効果をD'amato-Pastawskiモデルにより取り込み、様々な分子長や共役系の分子接合の電気伝導を評価した。一連の分子ワイヤーからなる分子接合に対しこのモデルを適用した。コヒーレントな伝導と外界との摂動を繰り込んだ非コヒーレントな伝導を、仮想電極と分子との間の電子の交換速度をパラメータとして評価した。その結果、分子接合における電子の支配的な伝導機構が、コヒーレントな伝導から、距離に対して逆数的な依存性をもつインコヒーレントな伝導へと移行する様子をとらえることができた。本研究により、分子接合で考えられている様々な伝導機構のうち、Resonant伝導とOff-resoannt伝導とオーミックな伝導のパラダイムシフトを理論的に示すことができた。

従来の電荷輸送の理論であるランダウアーモデルは衝突を伴わないコヒーレントな伝導を仮定しており、適用範囲は比較的短距離の電気伝導に限定されている。そこで、本研究では非コヒーレントな散乱効果を取り込んだ理論であるD'amato-Pastawskiルモデルを採用して、分子ジャンクションにおける電荷輸送の分子長依存性を計算した。非コヒーレント伝導には仮想電極としてButtikerプローブを用いて従来の電極モデルを拡張した。計算の結果、ドナー-ブリッジ-アクセプター分子の光電子移動反応で見られる超交換機構からホッピング機構への電子移動メカニズムの変遷が、分子ジャンクションのような開放系の電子輸送でも起こりうることを理論的に示せた。この手法は分子トランジスタなどのより複雑な分子デバイスに応用可能であり、そのリーク電流などの発生メカニズムの精密解析に有用な知見を与えると考えられる。本研究により、ナノスケールの指数関数的な減衰と巨視的なオーミックな挙動との境界を理論的に明らかにした。
ボロノイ・デローネイ空間分割と空間統計学との融合的研究

空間のある領域の中に多数の点(粒子と呼ぶ)が配置されているとき、粒子配置の統計的性質を特徴付けて配置データがもつ情報を適切に引き出し、当該分野で有用となる結論を導く手段を提供するのが「空間統計学」の重要な役割である。一方、与えられた配置図データ(粒子座標データ)にもとづいて観測領域を分割して得られるボロノイ・セルやデローネイ・セルの形状の統計分布から、空間データの性質を導き出す手法が「ボロノイ・デローネイ解析」である。しかし、従来は「ボロノイ・デローネイ解析」は「空間統計学」のいわば補助的手段にとどまっていた感がある。本研究計画はボロノイ・デローネイ解析を空間データに関する詳細な情報抽出の手段として、また多様な統計モデルの構築手段として利用することによって、空間統計学との融合を積極的に図ることを目標とした。ランダムな粒子配置の典型であるボアソン点過程に対するボロノイ・セルの統計分布の研究においては、4次元,5次元におけるボアソン・ボロノイ・セルの種々の特徴量に関する統計分布を精度良く求め、多変量の空間統計学へのプロトタイプを提出することができた。また大規模な時空間データのボロノイ・デローネイ分割計算も行った。このデータは国内の余震活動記録であって、緯度・経度・発生時刻の3次元データとなっている。データ数(粒子数)は560,000程度であり、この規模のデータの3次元ポロノイ・デローネイ分割を行うため、統計数理研究所のスーパーコンピュータ・システムAItixと本研究計画で導入したUMIXワークステーションを併用した。今回の大規模計算のためにはデローネイ・セルのリスト作成のために効率の良い計算プログラムを開発した。さらに、全地球規模の余震活動データのボロノイ・デローネイ解析を準備した。後者の計算を実行するためには、球面上のボロノィ・デローネイ分割が必要となる。われわれは、すでにそのためのコンピュータ・プログラムを開発済みである。その他、生物組織におけるランゲルハンス細胞の配置データなどのボロノイ解析を空間配置の分析に用いた。空間に散布された多数の粒子の配置がデータとして与えられたとき、粒子配置の統計的性質を明らかにし、配置データがもつ情報を引き出すのが「空間統計学」であり、一方、所与の配置図データ(粒子座標)を元に観測領域を分割して得られるボロノイ・セルやデローネイ・セルの形状の統計分布から空間データの性質を導き出すのが「ボロノイ・デローネイ解析」である。本研究計画は、空間統計学のいわば補助的手段としての利用にとどまっていたボロノイ・デローネイ解析を詳細な情報抽出の手段として、また多様な統計モデルの構築手段として利用することによって、両者の融合を積極的に図ることを目標とする。本年度は三ヵ年計画の初年度として、研究代表者がこれまで行ってきたボロノイ分割,デローネイ分割に関わる研究テーマを中心にそれらの空間統計学との融合を目指す研究を多角的に開始した。ランダムな粒子配置の典型であるポアソン点過程に対するボロノイ・セルの統計分布の研究においては、4次元,5次元におけるポアソン・ボロノイ・セルの種々の特徴量に関する統計分布を精度良く求め、多変量の空間統計学へのプロトタイプを提出することができた(この成果を国際シンポジウムで発表した)。また、規則型粒子配置の典型である球のランダム充填モデルについて、本研究計画により新しく導入したUNIXワークステーションなどを利用してランダム逐次充填の計算機実験を大規模に行い、2,3,4次元におけるランダム逐次充填密度の精度の高い数値を求めるとともに、それらのボロノイ・デローネイ解析により、新しい性質を見出すことができた。

この成果を論文としてまとめる準備をした。さらに、球のランダム平衡充填とも称すべき剛体球のGibbs点過程に対するマルコフ連鎖モンテカルロ法による計算機実験を2次元で行い、その粒子配置とランダム逐次充填の粒子配置とを統計的に比較した。その理由は、配置生成過程は異なるものの両者はいずれも重なりのない剛体球の(許された)配置であり、一見したところ違いが明確でないためである。まずHard-CoreモデルのGibbs尤度法(Ogata-Tanemura,1984)で比較し、ランダム平衡充填とランダム逐次充填の間に差が現れないことが判明した。理由はこの尤度法で用いられる統計量が粒子間最短距離のみであることによると推察された。次に、ボロノイ・セル、デローネイ・セルの統計的性質などで2種の配置を比較したところ、明確に違いが現れることが分かった。これらは極めて興味深い成果であり、研究所の年度研究報告会で一部を発表するとともに論文の準備を開始した。その他、第k近接距離分布による粒子配置の統計的診断法の開発、3次元ランダム・ネットワークのベイズ的統計解析研究などにも取りかかった。空間のある領域の中に多数の点(粒子と呼ぶ)が配置されているとき、粒子配置の統計的性質を特徴付けて配置データがもつ情報を適切に引き出し、当該分野で有用となる結論を導く手段を提供するのが「空間統計学」の重要な役割である。一方、与えられた配置図データ(粒子座標データ)にもとづいて観測領域を分割して得られるボロノイ・セルやデローネイ・セルの形状の統計分布から、空間データの性質を導き出す手法が「ボロノイ・デローネイ解析」である。しかし、従来は「ボロノイ・デローネイ解析」は「空間統計学」のいわば補助的手段にとどまっていた感がある。本研究計画はボロノイ・デローネイ解析を空間データに関する詳細な情報抽出の手段として、また多様な統計モデルの構築手段として利用することによって、空間統計学との融合を積極的に図ることを目標としている。本年度は三ヶ年計画の2年目として研究活動を行った。多くの研究時間を費やしたのは大規模な時空間データのボロノイ・デローネイ分割の計算である。このデータは国内のある地域における地震の余震活動記録であって、緯度・経度・発生時刻の3次元データとなっている。データ数(粒子数)は560,000程度であり、これだけの規模のデータの3次元ボロノイ・デローネイ分割を行うには計算プログラムの新規作成・改良とスーパーコンピュータの利用が不可欠である。そのため、統計数理研究所のスーパーコンピュータ・システムAltixと本研究計画で昨年度に導入したUNIXワークステーションを併用した。地震活動のボロノイ・デローネイ解析は以前、2次元空間でデータ数4,600程度で行った経験がある(Appl.Statist. Vol.52, pp.499-509, (2003))が、今回の大規模計算のためにはデローネイ・セル(デローネイ四面体)のリスト作成のために効率の良い計算プログラムを開発した。
外来化学療法を受ける高齢進行肺癌患者に対する栄養障害評価プログラムの開発

本研究の目的は、本研究の目的は、外来化学療法を受ける高齢進行肺癌患者の治療前後にわたる栄養状態の変化と関連要因、および栄養に関連する生活行動について調査し、治療前評価としての栄養障害スクリーニングプログラム開発に向けた基礎データを得ることである。平成29年度は、調査実施に向けた倫理審査申請、研究実施施設の関係者との調整に時間を要し、調査実施は平成30年度からとなった。実際の調査開始は、調査実施施設の都合により6月からとなった。具体的には、本研究の対象となる患者に対し、治療開始前からちりょう4クール目までの期間において、それぞれのクール開始前に体重および骨格筋量を含む体組成の測定、治療に伴う栄養状態及び悪液質の状態を把握するための質問紙(FAACT,FACIT)による調査、食生活環境に関する調査等を行った。また治療期間中の副作用の出現状況や疾患に伴う症状の有無及びその変化について情報を収集するため、治療日記の記載を求めた。対象者の治療に用いられた薬剤は、従来から使用されている殺細胞性の抗がん剤に加え、免疫チェックポイント阻害薬も含まれた。また栄養状態に影響を与えると考えられる食生活環境は近年の生活状況の多様性を反映し、多様であった。対象者は後述の通り研究実施施設の状況により、今年度は7例にとどまっているため、結果の分析には至っていない。研究計画当初の予定では、2例3例/月程度の調査を見込んでいたが、今年度より調査実施施設近隣の医療状況の変化から、調査実施施設における研究対象となる患者の受診数そのものが減少した。その影響から、今年度の調査件数は7件にとどまった。今後は研究実施施設との調整を取り、調査対象となる患者へのアプローチを重ね、引き続きデータ収集を進めていく。また、本研究では外来治療後、自宅での生活を送る期間の副作用出現状況把握のため、治療日記の記載を求めているが、継続記載が可能な対象者と難しい対象者がいる。継続記載が困難な対象者には、外来受診時にフォローアップ体制をとり、必要な情報を網羅的に収集できるよう、また日記記載による患者への負担感を軽減できるよう工夫する。平成29年度は、調査を円滑に行うための調整、測定用機器の安全な使用のための試用等、調査実施にむけた準備を行った。具体的には、調査実施施設のスタッフとともに以下について検討を進めた。まず、本研究の対象者は癌化学療法を受けている外来通院中の患者であるため、調査当日の他患者の診療状況によって対象者のスケジュールが左右されることも考えられる。対象者の診療と並行して調査を円滑にかつ漏れなく行うために、診療に携わる医師、調査実施場所の管理者である看護師長、及び実際の調査に協力を得る看護師を交え、実際の調査スケジュールを踏まえたシミュレーションを行った。また、対象者にはがん化学療法の副作用や食事摂取状況等に関して日記形式での記録を依頼する。対象者が記載漏れなく、またなるべく負担なく記載できるような形式とするため、記録様式に関する検討を行った。加えて、本研究ではデータとして骨格筋量、体重を測定する際に、対象者は測定器具の上で立位を保持する必要がある。高齢者である対象者が身体計測を行う際の安全確保は必須であり、そのための機材の配置の検討、人員配置の計画等の準備を行った。本研究の当初の予定では、初年度内に調査を介する予定としていた。しかし、研究代表者の所属施設、および研究実施施設の都合により、倫理審査の承諾を得るための期間が予定より長期化し、データ収集の開始は次年度となった。昨年度データ収集を開始できなかったため、今年度は速やかにデータ収集を開始する。

加えて、得られた結果をもとに、対象者の治療前の栄養状態とその関連要因、及び治療中の栄養状態と有害事象の関連についての分析作業を進め、対象者の栄養評価プログラムの立案に向けた基礎データを得る。今後は研究実施施設との調整を取り、調査対象となる患者へのアプローチを重ね、引き続きデータ収集を進めていく。また、本研究では外来治療後、自宅での生活を送る期間の副作用出現状況把握のため、治療日記の記載を求めているが、継続記載が可能な対象者と難しい対象者がいる。継続記載が困難な対象者には、外来受診時にフォローアップ体制をとり、必要な情報を網羅的に収集できるよう、また日記記載による患者への負担感を軽減できるよう工夫する。当該年度にデータ収集を行う予定であったが、年度内のデータ収集開始に至らなかったため、データ収集のために必要であった物品費の余剰が生じた。今年度はデータ収集および分析作業を速やかに進めるために余剰額を使用する予定である。今年度、実質調査を実施できた対象者数が予定より大幅に少なかったため、調査に必要な経費、結果の入力作業等に関する人件費、研究成果の発表のための学会参加費などの使用が大幅に減少した。そのため、全体として必要経費が減額となり、次年度使用金が発生した。