hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
横紋筋収縮の初期過程の旋光性シグナルによる解析

更に,旋光性シグナルの誘導を試みつつある.現段階での傷害は,除振台の不備による計器の振動と,旋光測定装置の中の光弾性モジュレータから発生するノイズであり,その修理を行っている.ウシガエルをエーテル麻酔下で中枢神経を破壊して殺し,後肢より半膜様筋を取り出し,これから1本の筋繊維を摘出した.これを光学実験用チェンバーに張り,高速施光測定装置によって,筋繊維の興奮に伴う光学的シグナルを記録した.光源として,250Wのハロゲンランプを用い,550nmの干渉フィルターにより準単色光とした.筋繊維の一端に1msの持続のパルスを与えて興奮させ,他の一旦から細胞外活動電位の誘導を行った.光学的シグナルとしては,吸収シグナル,複屈折性シグナル,施光性シグナルを記録した.刺激に応じて,大きな光学的シグナルが誘導されたが,筋繊維が刺激に応じて収縮するので,これによるア-テファクトを調べる必要があった.結論のみを述べると,筋繊維の運動によるア-テファクトを防ぐためには,次のような方針が適当であることが分かった.1)筋繊維の運動をできるだけ減少させるような条件を選ぶこと.このためリンゲル氏液の溶媒を水から95%の重水に取り替え,筋繊維にできるだけ伸展した.これによって,双眼顕微鏡の下では筋繊維の運動は見られなくなった.2)複屈折性シグナルは,速いシグナル(刺激後約30msまで)以外は筋繊維の巨視的運動の影響を受けているものと考えるべきである.これに対して,施光性シグナルは,巨視的運動の影響が少なく,全経過にわたってほぼ信用できる.吸収シグナルは解析には用いない.複屈折性シグナルも,施光性シグナルも,速い相と遅い相の二つが明瞭に区別できるのが普通であった.この速い相は,興奮収縮連関に関連し,これに対して,遅い相は,収縮性蛋白質の活動に関連しているものと考えることができた.その1つの根拠として,標本に0.01mMのライアノジンを与えると,遅い相のみが選択的に消失した.また,1mMのカフェインを与えると,速い相は大きくなり,遅い相もまた促進された.
超新星ショック・ブレイクアウト可視光大規模探査研究

大質量星の最期である超新星爆発の瞬間(ショック・ブレイクアウト現象)を可視光で初めて捉え、宇宙の主要構成要素である星の最終進化段階の姿及び爆発メカニズムの解明を目的とし、1m木曽シュミット望遠鏡KWFC及び8.2mすばる望遠鏡HSCを用い、世界初の高頻度超新星探査を行った。木曽では、KWFCの機器整備を行い、遠隔自動観測により1年あたり100晩の観測を3年間行った。目的の天体は発見できなかったが、理論モデルによる予想とは無矛盾である。すばる望遠鏡では、データ解析専用PCを設置し、爆発直後の超新星を5天体発見した。同データから、300万太陽質量の小さな活動的ブラックホールの同定にも成功した。本研究は、宇宙における金属の生成源である超新星爆発の、その爆発の瞬間であるショック・ブレイクアウト現象を可視光で初めてとらえることにより、宇宙の主要構成要素である星の最終進化段階の姿、および超新星爆発のメカニズムを明らかにすることを目的としている。その手段として、すばる8.2m望遠鏡および木曽1mシュミット望遠鏡を用いた、ショック・ブレイクアウト検出に特化した観測の簡易化・効率化を実現し、それらを用いた大規模観測サーベイ観測を行う。当該年度は、木曽1mシュミット望遠鏡の超広視野カメラKiso Wide Field Camera(KWFC)の遠隔観測のための機器整備を行い、一部の整備が不十分ではあるものの、数度遠隔観測に成功した。また、2012年度より行っているKiso Supernova Survey(KISS)観測を継続し約100晩の観測を行った。データ解析システムおよび目視チェックwebページの整備が完了し、観測直後の候補天体即時発見からの即時追観測のシステムが完成した。すばる8.2m望遠鏡の新広視野カメラHyper Suprime-Cam(HSC)での戦略枠観測は2014年3月に無事に開始されたが、天候に恵まれず、ショック・ブレイクアウト現象を検出することができる質・量のデータが取得できなかった。一方、KWFC観測用に確立したデータ解析システムをHSC用へ修正・適用した専用PCの、すばる望遠鏡のあるハワイ島・国立天文台への設置が完了し、HSC実データに基づいた解析ソフト改良と大規模観測を2014年度に行う予定である。本研究では、宇宙における金属の生成源である超新星爆発の瞬間であるショック・ブレイクアウト現象を可視光で初めて捉えることにより、宇宙の主要構成要素である星の最終進化段階の姿、および超新星爆発のメカニズムを明らかにすることを目的としている。その手段として、日本の持つ2つの広視野望遠鏡・カメラ(すばる8.2m望遠鏡Hyper Suprime-Cam=HSC、木曽1mシュミット望遠鏡Kiso Wide Field Camera=KWFC)を用いた、ショック・ブレイクアウト検出に特化した観測の簡易化・効率化を実現し、それらを用いた大規模サーベイ観測を行う。当該年度は、前年度より進めてきた木曽1mシュミット望遠鏡広視野カメラKWFCの遠隔および自動観測のシステムをほぼ完成させ、年度の後半より、遠隔・自動観測を進めた。これにより、2012年度より行っているKiso Supernova Survey (KISS)の観測およびその後の即時自動データ解析、フォローアップ観測、論文化の効率化が実現した。KISSのユニークな観測戦略および初期成果、KISSで発見した珍しいブラックホールの突発現象について2編の査読論文を出版した。すばる8.2m望遠鏡の広視野カメラHSCを用いて、2014年7月、11月の2度にわたり共同利用観測を行い、ショック・ブレイクアウト探査を行った。KISSでの開発経験を元に構築した自動データ解析システムを用いて、ショック・ブレイクアウト候補天体を発見し、査読論文として提出した。本研究は、超新星爆発の、その爆発の瞬間であるショック・ブレイクアウト現象を可視光で初めて捉えることにより、宇宙の主要構成要素である星の最終進化段階の姿、および超新星爆発のメカニズムの解明を目的とする。その手段として、2つの広視野望遠鏡であるすばる8.2m望遠鏡および木曽1mシュミット望遠鏡を用い、本目的に特化した観測の効率化を実現し、大規模サーベイ観測を行う。木曽シュミット望遠鏡の超広視野カメラKWFCの機器整備を完了し、安定した遠隔・自動観測に成功した。データ解析・候補天体確認システムの整備も完了し、候補天体即時発見、即時追観測のシステムが完成した。平成24年度より行っている探査KISSを平成27年9月まで継続し、上記遠隔・自動観測により科学的発見に至るまでの効率化が進んだ。1年あたり約100晩の観測を行い、探査観測論文、珍しいブラックホールの突発現象の発見に関する査読論文2本を出版し、同天体の継続的なモニター観測、早期発見に成功した超新星等計4件の査読論文を現在出版準備中である。すばる望遠鏡の新広視野カメラHSCでは、5年間で300晩の大規模な戦略枠観測(2014年3月開始、一部完了)及び共同利用観測を行った。上記KWFC用データ解析システムをHSC用へ修正した専用PCを設置し、主に共同利用観測データ(計6晩)の解析を行い、4件の速報を行った。さらに、すばる望遠鏡、Gemini 8.2m望遠鏡を用いて分光追観測(計5晩)を行い、爆発直後と考えられる超新星を5天体発見し、1本の査読論文を出版した。これらは星周構造外縁部もしくは厚い星風におけるショック・ブレイクアウトと解釈され、今後、より詳細な光度曲線およびスペクトルの取得、統計サンプルの構築が必要となる。また、副産物として、太陽質量の300万倍という小さな活動的ブラックホールの同定にも成功し、査読論文として出版した。

大質量星の最期である超新星爆発の瞬間(ショック・ブレイクアウト現象)を可視光で初めて捉え、宇宙の主要構成要素である星の最終進化段階の姿及び爆発メカニズムの解明を目的とし、1m木曽シュミット望遠鏡KWFC及び8.2mすばる望遠鏡HSCを用い、世界初の高頻度超新星探査を行った。木曽では、KWFCの機器整備を行い、遠隔自動観測により1年あたり100晩の観測を3年間行った。目的の天体は発見できなかったが、理論モデルによる予想とは無矛盾である。すばる望遠鏡では、データ解析専用PCを設置し、爆発直後の超新星を5天体発見した。同データから、300万太陽質量の小さな活動的ブラックホールの同定にも成功した。木曽1mシュミット望遠鏡に対する観測効率化が完了し、KISSの観測を順調に遂行している。また、すばる望遠鏡における観測も、4晩という限られた時間ではあったが、好天に恵まれ、良質なデータを取得することができた。ショック・ブレイクアウト現象の良い候補も発見でき、着実に研究は前進していると言える。光赤外線天文学木曽シュミット望遠鏡でのサーベイKISSは、今年度半ばで一旦中断し、これまでのデータの再精査を行い、ショック・ブレイクアウトの検出頻度について詳細な議論を行う。また、ショック・ブレイクアウト同様の短時間突発現象(超新星、特殊な活動的なブラックホール)についても同様にデータを精査し、査読論文として出版する。すばる望遠鏡HSCのデータを用いた研究は、これまでの取得データを統計的に取り扱った結果を査読論文としてまとめるとともに、大規模戦略枠観測を含め、観測を継続していく。すばる8.2m望遠鏡の広視野撮像カメラHSCによる観測は、当該年度は悪天候によりデータの取得が不十分であったため、予定していた数天体のショック・ブレイクアウト現象の検出には至らなかった。木曽1mシュミット望遠鏡での遠隔観測整備および観測は、2014年度以降も継続して行い、遠隔観測による効率的な観測を遂行する。これまでのサーベイ観測のまとめを査読論文として出版する。すばる8.2m望遠鏡の広視野撮像カメラHSCによる観測は、2014年7月を初め、観測がすでに予定されており、すばる望遠鏡の設置されているマウナケア山の晴天率を考慮すると、数天体のショック・ブレイクアウト現象の検出が期待できる。2014年度前半における観測結果を、初期成果として査読論文にまとめて出版する予定である。次年度使用額を超える物品を、次年度予算とあわせて購入する方が、本研究全体としてより効率的であると考えたため。木曽観測所用気象観測機器(具体的には雲モニターを予定)を購入する。
刑事司法の機能性を理由とする手続権制約の許否-迅速性要請の意義の解明

本研究は、憲法38条1項及び刑事訴訟法が保障する黙秘権ないしは自己負罪拒否特権の存在根拠と理論を、憲法的意義を有するこの法原則の実質的・内在的保障の基盤を得ることを目的としている。平成30年度の研究成果として、昨年度に著した「『迅速な裁判』の意義」に引き続き、「井戸田刑事法学における被疑者取調べの位置づけと供述拒否権」を執筆した。日本では、憲法38条1項が自己負罪拒否特権を、これを受けて刑訴法が被疑者・被告人に対して包括的黙秘権を保障しており、被疑者・被告人に対する法律上及び事実上の供述義務は否定される。法は、刑事手続の弾劾化によって、被疑者・被告人の主体性を尊重し、実体的真実発見という国家側の任務を被疑者・被告人に負わせないこととしたといえる。このような理解によれば、法は、被疑者取調べを「真実探究方法」と位置づけておらず、歴史的展開もあわせると、「被疑者取調べの目的は、証拠収集ではなく、被疑者の弁解・主張の録取の機会の付与にある」という井戸田の理解は、憲法38条1項と整合的な、供述拒否権の正しい理解を示したものであったと評価できることを示した。また、判例評釈として、弁護人が勾留中の被告人に対し母親から預かった手紙を差し入れることを拘置所の職員が拒否したことが違法であるとして、弁護人の国家賠償請求が認められた事例(広島高平成29年11月28日判決)について、勾留中の被告人の外部とのコミュニケーションの重要性の観点から、その射程及び残された課題を検討した。また、第30回刑事司法研究会(2018年12月9日)において、DNA型鑑定の信用性に関する最高裁平成30年5月10日判決を検討した。その成果は、季刊刑事弁護に掲載予定である。その他、研究発信として、大学院での学びの魅力を伝える学部生向け企画(2件)、高校生向け教育活動(1件)、行政との連携活動(1件)を行った。申請者は、事業期間中に第2子出産後、平成30年4月1日より研究を再開した。引き続き、育児のため、従来よりも研究時間や土休日実施の研究会への参加は限られたものとなった。そこで、国内外の文献精読や執筆に注力し、論文1本、判例評釈2本(うち1本は校了済。平成31年度に発刊される季刊刑事弁護に掲載予定。)、研究会報告1本という成果を出すことができた。上記研究成果により、近年、供述獲得のための新たな捜査手法をめぐる議論が活発に行われているところ、その機能性や必要性が強調され、歴史的経緯が忘れられつつあるとともに、取調べの目的と供述拒否権の関係性を再確認する必要性が高いことが明らかになった。そこで、現在、偽計を用いて被疑者(又は被嫌疑者)から自己負罪供述を獲得する捜査手法について、供述拒否権の制約・侵害の可能性という観点から、比較法的検討に着手している。なお、その着手として、平成30年度には、同テーマに関するClaus Roxin論文を紹介・検討する報告を行った(刑法読書会第574回、2018年11月3日、立命館大学)。引き続き、託児が難しい平日夕方以降や土休日に行われる研究会及び学会への参加、在外研究等は、限られたものとなることが予想されるが、比較法対象であるドイツの刑事訴訟法学の文献精読及びその検討に集中して取り組む時期としたい。本研究は,憲法38条1項及び刑事訴訟法が保障する黙秘権ないしは自己負罪拒否特権の存在根拠と理論を,憲法的意義を有するこの法原則の実質的・内在的保障の基盤を得ることを目的としている。なお,下記「現在までの進捗状況」で示したように,平成29年度中に,妊娠・出産に伴い,研究を中断した時期があった。平成29年度に著わした研究成果として,後述「『迅速な裁判』の意義」では,被告人が法によって保障された手続権を行使するとともに防禦のための十分な準備を行うことができるという前提のもとで,できるかぎり早期の終結を目指すべきであって,早期の終結のために被告人に保障された権利が制限されることがあってはならないと考えるべきであり,現在も精密司法的な実務であることを前提とし,当事者主義を採用する日本の刑事訴訟を被告人の主体性を保障した公正な手続とするためには,刑事手続における迅速性の要請について,被告人に対して迅速な手続への協力を義務づけるべきではなく,かつ,単なる時間的短さや効率性の追求を強調するのではなく,正当・公正な手続の要請に対して副次的な位置づけとし,その限界を,被疑者・被告人及びその弁護人に対して保障された手続権にあることを重視することが必要であることを示した。また,後述「憲法38条1項の保障対象は『供述』に限られるか」では,日本においても,呼気検査において警察官が対象者に対して呼気の提供を求める行為を,自己負罪からの自由(Nemo tenetur原則)の問題と捉え,憲法38条1項の保護対象には呼気も含まれると解する可能性を示した。その他,共訳として参加した(迅速な裁判に関する箇所を含む。),『ドイツ刑事訴訟法演習』が発刊された。所属学会「法と心理学会」の紀要「法と心理」の編集委員を務めた。

申請者は,平成29年度研究期間中,妊娠に伴う体調不良のため,平成29年5月以降,やむを得ず研究活動を制限するとともに,その後産前・産後休暇及び育児休業(平成29年7月23日平成30年3月31日)により研究活動を一時中断した。そのため,研究時間は,従来よりも限られたものとなったが,文献精読及び執筆を可能な範囲ですすめ,論稿2本及び共訳本1冊出版という成果を出すことができた。現在,この成果を手がかりとして,平成30年度の研究に関するドイツ法比較研究,文献精読及び執筆を進めている。本研究は、憲法38条1項及び刑事訴訟法が保障する黙秘権ないしは自己負罪拒否特権の存在根拠と理論を、憲法的意義を有するこの法原則の実質的・内在的保障の基盤を得ることを目的としている。平成30年度の研究成果として、昨年度に著した「『迅速な裁判』の意義」に引き続き、「井戸田刑事法学における被疑者取調べの位置づけと供述拒否権」を執筆した。日本では、憲法38条1項が自己負罪拒否特権を、これを受けて刑訴法が被疑者・被告人に対して包括的黙秘権を保障しており、被疑者・被告人に対する法律上及び事実上の供述義務は否定される。法は、刑事手続の弾劾化によって、被疑者・被告人の主体性を尊重し、実体的真実発見という国家側の任務を被疑者・被告人に負わせないこととしたといえる。このような理解によれば、法は、被疑者取調べを「真実探究方法」と位置づけておらず、歴史的展開もあわせると、「被疑者取調べの目的は、証拠収集ではなく、被疑者の弁解・主張の録取の機会の付与にある」という井戸田の理解は、憲法38条1項と整合的な、供述拒否権の正しい理解を示したものであったと評価できることを示した。また、判例評釈として、弁護人が勾留中の被告人に対し母親から預かった手紙を差し入れることを拘置所の職員が拒否したことが違法であるとして、弁護人の国家賠償請求が認められた事例(広島高平成29年11月28日判決)について、勾留中の被告人の外部とのコミュニケーションの重要性の観点から、その射程及び残された課題を検討した。また、第30回刑事司法研究会(2018年12月9日)において、DNA型鑑定の信用性に関する最高裁平成30年5月10日判決を検討した。その成果は、季刊刑事弁護に掲載予定である。その他、研究発信として、大学院での学びの魅力を伝える学部生向け企画(2件)、高校生向け教育活動(1件)、行政との連携活動(1件)を行った。申請者は、事業期間中に第2子出産後、平成30年4月1日より研究を再開した。引き続き、育児のため、従来よりも研究時間や土休日実施の研究会への参加は限られたものとなった。そこで、国内外の文献精読や執筆に注力し、論文1本、判例評釈2本(うち1本は校了済。平成31年度に発刊される季刊刑事弁護に掲載予定。)、研究会報告1本という成果を出すことができた。上記研究成果により、近年、供述獲得のための新たな捜査手法をめぐる議論が活発に行われているところ、その機能性や必要性が強調され、歴史的経緯が忘れられつつあるとともに、取調べの目的と供述拒否権の関係性を再確認する必要性が高いことが明らかになった。そこで、現在、偽計を用いて被疑者(又は被嫌疑者)から自己負罪供述を獲得する捜査手法について、供述拒否権の制約・侵害の可能性という観点から、比較法的検討に着手している。なお、その着手として、平成30年度には、同テーマに関するClaus Roxin論文を紹介・検討する報告を行った(刑法読書会第574回、2018年11月3日、立命館大学)。研究の拠点につき,育児との両立のため,引き続き,所属大学の研究室及び自宅の2拠点体制をとる。研究に必要な文献や資料等を両所に備えることにより,限られた時間で効果的に研究を進めたい。
Webカメラとコンピュータのみで構成した簡易的な下顎運動測定システムの開発

市販の下顎運動記録装置は、未だ高価で臨床の場で広く用いられているとは言い難い。本研究の目的は、モーションキャプチャーシステムを応用し、安価な2台のスポーツ用カメラとコンピュータのみの構成による3次元咀嚼運動測定装置を開発することである。咬合器の上弓に1個の標点、下弓に3つの標点をそれぞれ前頭面と平行に付着し,上弓を矢状面上で回転させた時の各標点の位置座標を2台の2次元スポーツ用カメラで記録する。次いで、2台のカメラで記録したデータを統合し、3次元データを算出するプログラムを開発し、算出した3次元データの正確性を検討する。さらに、健常被験者の咀嚼運動を記録し、咀嚼運動を視覚的かつ客観的に表示できるプログラムを開発する。咬合器の上弓に付着した標点は、正確な円弧を描くことが確認できた。これは、2台のカメラで記録した運動データの3次元統合が正確にできていることを示すものと考えられる。2台のカメラで記録した健常被験者の2次元の咀嚼運動データから、3次元データを算出し、下顎運動の表示、咀嚼運動の時間軸表示、前頭面表示、各サイクルの表示、平均経路の表示が行え、また開口量や咀嚼幅、サイクルタイムなどの定量的表示を行えるようになった。新たに開発した2台のスポーツ用カメラを用いた3次元咀嚼運動測定装置は臨床応用できる可能性があることが示唆された。2台のカメラで記録した健常被験者の2次元の咀嚼運動データから、3次元データを算出し、咀嚼運動の定量的表示を行えるようにするプログラムの開発(プログラムII)に時間がかかったため。令和1年度:全身および咀嚼系に臨床的異常が認められず、事前に実験の主旨についての説明を受け、同意した健常者20名(男性10名、女性10名)を被験者として選択し、本研究で開発した測定システムで記録、解析した運動データとMKGーK6Iで記録、解析した運動データとを比較し、本研究のシステムの臨床的な有効性について検討する。本研究の目的は、モーションキャプチャーシステムを応用し、スポーツ用カメラとコンピュータのみの構成による咀嚼運動測定装置を開発、評価することである。20代の健常被験者5名の下顎切歯点と前額部の3点に付けた標点の動きを2次元スポーツ用カメラで記録した。次いで、測定画像の歪み補正フィルタの作成、咀嚼運動の速さや動きに特化した標点追跡アルゴリズムの作成、ストローク判別アルゴリズムの作成を行い、被験者の下顎切歯点の運動を抽出した。下顎切歯点にLEDを追加し、市販の下顎運動記録装置MVT(Motion visi-trainer)を被験者に装着し、咀嚼運動を新たに開発した咀嚼運動測定装置と同時記録後、両測定装置による咀嚼運動経路を定性的に比較した。被験者の下顎切歯点と前額部の3点の動きを2次元スポーツ用カメラで記録することができた。また、測定画像の歪み補正フィルタ、標点追跡アルゴリズム、ストローク判別アルゴリズムの作成を行い、被験者の下顎切歯点の運動を抽出できた。さらに、新たに開発した咀嚼運動測定装置による咀嚼運動経路は、市販の下顎運動記録装置による咀嚼運動経路と近似していた。これらのことから、新たに開発したスポーツ用カメラを用いた咀嚼運動測定装置は臨床応用できる可能性があることが示唆された。標点追跡アルゴリズムにより算出した標点の位置座標データには、下顎の運動だけではなく頭部や体幹の揺れなども反映される必要があるが、前額部の2点、頬骨弓部の2点の計4点の標点により基準座標系を構築し、頭部や体幹の揺れをキャンセルできるアルゴリズムの開発(プログラムI)に時間がかかったため。

新たに開発した2台のスポーツ用カメラを用いた3次元咀嚼運動測定装置は臨床応用できる可能性があることが示唆された。2台のカメラで記録した健常被験者の2次元の咀嚼運動データから、3次元データを算出し、咀嚼運動の定量的表示を行えるようにするプログラムの開発(プログラムII)に時間がかかったため。平成30年度:抽出した下顎運動データから、咀嚼運動経路や咀嚼運動リズムの安定性の定量的指標が表示できるシステム(プログラムII)を開発する。平成31年度:本研究で開発した測定システムで記録、解析した運動データとMKG K-6I、6自由度下顎運動記録装置で記録、解析した運動データとを比較し、本研究のシステムの臨床的な有効性について検討する。令和1年度:全身および咀嚼系に臨床的異常が認められず、事前に実験の主旨についての説明を受け、同意した健常者20名(男性10名、女性10名)を被験者として選択し、本研究で開発した測定システムで記録、解析した運動データとMKGーK6Iで記録、解析した運動データとを比較し、本研究のシステムの臨床的な有効性について検討する。標点追跡アルゴリズムにより算出した標点の位置座標データには、下顎の運動だけではなく頭部や体幹の揺れなども反映される必要があるが、前額部の2点、頬骨弓部の2点の計4点の標点により基準座標系を構築し、頭部や体幹の揺れをキャンセルできるアルゴリズムの開発(プログラムI)に時間がかかったため次年度使用額が生じた。平成30年度3月に開発が終わり、5月にプログラムIの支払を行った。2台のカメラで記録した健常被験者の2次元の咀嚼運動データから、3次元データを算出し、咀嚼運動の定量的表示を行えるようにするプログラムの開発(プログラムII)にやや時間がかかり、十分な記録が行えなかったため。
抗がん剤調製後から投与実施までの過程における被曝の現状調査

米国国立労働安全衛生研究所は、抗がん剤による被曝の危険因子として、「輸送時」「薬物を含む溶液でプライミングをする時」「投薬の際に生じるエアロゾル」「廃棄物の取扱い時」等、抗がん剤が患者へ投与される過程についても注意喚起しているが、現実には患者への投与に至る場面における曝露状況に関するエビデンスは少ない。そこで本研究では、シクロホスファミド(CPA)を調査対象とし、抗がん剤調製後から患者へ投与されるまでの過程における被曝状況を調査することを目的とした。CPAの濃度測定は、70%エタノールを対象表面に吹きかけ、2枚のスメア濾紙にて拭き取った後、超音波抽出を行い、LC/MS/MSを用いて測定した。まず、CPA調製後の輸液バッグ表面と、払い出し時に使用する箱の拭取り調査を実施したが、いずれもCPAは0.1ng/cm^2以下であった。次に、外来化療センターを対象とし、看護師が使用する作業台、作業台周辺の床、プライミング時に使用するごみ箱周辺の床、抗がん剤を廃棄するごみ箱周辺の床を調査したが、いずれもCPAは0.1ng/cm^2以下であった。一方、患者ベッド周辺の床から0.01-1.58ng/cm^2、リクライニングチェアの肘掛から0.07-2.65ng/cm^2、点滴スタンドの脚から0.01-20.58ng/cm^2のCAPが検出された。また、男子トイレの床から0.04-9.04ng/cm^2、女子トイレの床から0.13-3.79ng/cm^2のCPAが検出された。結論として、スタンド周りから高濃度のCPAが検出されたことから、点滴ラインの抜き差し時に抗がん剤が漏出している可能性が示唆された。また、トイレに関しては、男子のみならず、女子トイレも抗がん剤により曝露されていることが判明した。今後は、閉鎖系器具の導入やトイレ内の曝露軽減に繋がる対応策を検討していきたい。
ヒト乳癌転移細胞株を用いた転移関連遺伝子同定による転移阻害治療法の開発

乳癌細胞株の樹立を目的に、はじめに多種類のヒト乳癌細胞株を細胞バンクより購入し、ヌードマウスの皮下に接種し、増殖の認められた細胞株による腫瘍をvitroに戻し、親株として細胞培養し、増殖した細胞をヌードマウスの乳腺に同所移植した.これまでに胃癌・膵癌細胞株を用いて行ってきた手法の応用であるが、乳癌細胞は転移までに時間を要し、また浮遊細胞であるため安定した細胞培養に難渋したこともあり、同所移植による転移形成を認めたものの、最終的に高い再現性を持った高転移株(リンパ節、肝、骨)を樹立することができなかった.より転移を生じやすい心腔内接種法も試みたが、安定した高転移系の樹立には至らなかった.そこで接着細胞であるZR75-1(低転移性の親株)の脾臓内接種法を試み、実験転移モデルではあるが高率に肝転移を生ずる高肝転移乳癌細胞株ZR-H4の樹立に成功した.現在、親株と高肝転移株の接着、運動、浸潤、サイトカイン産生等の生物学的形質の比較検討を行い、さらにDNA chipを用いた遺伝子発現解析を進行中である.また乳癌高転移細胞株の樹立後に迅速に遺伝子解析に移行すべく、実験系の確立のため、乳癌株樹立と平行し、すでに当科においてヒト膵癌細胞株HPC-4より樹立した高肝転移株HPC-4H4および高腹膜播種株HPC-4P4aを用い、数千の転移関連遺伝子がプロットされたDNA chipを用いた包括的遺伝子発現解析を行った.その結果、膵癌肝転移、腹膜播種形成に寄与すると推察される遺伝子を同定し得た(J.Exp.Clin.Cancer Res.,2003;22:421-42).さらに解析細胞株を12種類に増やし、同様に遺伝子発現解析に加え、包括的プロファイル解析を行うことにより、肝転移と腹膜播種形成の相違に関わると推察される遺伝子を同定した(J.Clin.Exp.Can.Res.,(in press).遺伝子解析実験系の確立により、現在スムースに高肝転移乳癌細胞株ZR-H4を用いた発現解析が進行しており、近々に得られる結果において、同定されうる遺伝子は、乳癌肝転移に強い関連が推察され、乳癌転移機能解析および新規転移阻害剤の開発につながる有用な基礎的データを提供するものと推察される.乳癌細胞株の樹立を目的に、はじめに多種類のヒト乳癌細胞株を細胞バンクより購入し、ヌードマウスの皮下に接種し、増殖の認められた細胞株による腫瘍をvitroに戻し、親株として細胞培養し、増殖した細胞をヌードマウスの乳腺に同所移植した.これまでに胃癌・膵癌細胞株を用いて行ってきた手法の応用であるが、乳癌細胞は転移までに時間を要し、また浮遊細胞であるため安定した細胞培養に難渋したこともあり、同所移植による転移形成を認めたものの、最終的に高い再現性を持った高転移株(リンパ節、肝、骨)を樹立することができなかった.より転移を生じやすい心腔内接種法も試みたが、安定した高転移系の樹立には至らなかった.そこで接着細胞であるZR75-1(低転移性の親株)の脾臓内接種法を試み、実験転移モデルではあるが高率に肝転移を生ずる高肝転移乳癌細胞株ZR-H4の樹立に成功した.現在、親株と高肝転移株の接着、運動、浸潤、サイトカイン産生等の生物学的形質の比較検討を行い、さらにDNA chipを用いた遺伝子発現解析を進行中である.また乳癌高転移細胞株の樹立後に迅速に遺伝子解析に移行すべく、実験系の確立のため、乳癌株樹立と平行し、すでに当科においてヒト膵癌細胞株HPC-4より樹立した高肝転移株HPC-4H4および高腹膜播種株HPC-4P4aを用い、数千の転移関連遺伝子がプロットされたDNA chipを用いた包括的遺伝子発現解析を行った.その結果、膵癌肝転移、腹膜播種形成に寄与すると推察される遺伝子を同定し得た(J.Exp.Clin.Cancer Res.,2003;22:421-42).さらに解析細胞株を12種類に増やし、同様に遺伝子発現解析に加え、包括的プロファイル解析を行うことにより、肝転移と腹膜播種形成の相違に関わると推察される遺伝子を同定した(J.Clin.Exp.Can.Res.,(in press).遺伝子解析実験系の確立により、現在スムースに高肝転移乳癌細胞株ZR-H4を用いた発現解析が進行しており、近々に得られる結果において、同定されうる遺伝子は、乳癌肝転移に強い関連が推察され、乳癌転移機能解析および新規転移阻害剤の開発につながる有用な基礎的データを提供するものと推察される.細胞バンクより購入した多種類のヒト乳癌細胞株を、ヌードマウスの皮下に接種し、増殖の認められた細胞株による腫瘍をvitroに戻し、親株として細胞培養し、増殖した細胞をヌードマウスの乳腺に同所移植を施行した.数週間-数ヶ月の観察期間の後、犠死させ、認められたリンパ節転移巣、肺転移巣、肝転移巣よりそれぞれ腫瘍細胞を無菌的に採取し、in vitroにて培養し、再度同所移植、この過程を繰り返し(in vivo selection)、高率に各転移を生ずる高転移株をそれぞれの株より作成中である.

これまでに胃癌・膵癌細胞株を用いて行ってきた手法の応用であるが、乳癌細胞は転移までに時間を要し、現在リンパ節転移株は2回目のselection中であり、肝転移、骨転移株は転移を生じてくる乳癌細胞株を検討中である.また本年中に当大学に設置予定の小動物用MRIは、ヌードマウスを犠死させることなく肝転移、骨転移の評価が可能であり、高転移株の樹立が加速的に進行するものと考えている.また転移巣の経時的評価が可能となり、転移阻害薬の効能評価に大きな役割を果たすものと思われる.本年度中を予定している細胞株の樹立後は、すでに胃癌・膵癌細胞株に用いたDNAマクロアレイ法から、さらに検討可能な遺伝子を飛躍的に増加させたDNAチップを用いて、数千-数万の遺伝子発現の検討を予定している.血行性転移に深く関連しているとの報告の多い血管新生に関連する遺伝子や、リンパ節転移に関連が示唆されるVEGF-cなどのリンパ管新生に関する遺伝子の発現上昇が予想される.骨転移に関しては乳癌細胞株でも報告は少なく、高リンパ節・肝転移株と合わせ、樹立し得た高骨転移株を用いたDNAチップによる遺伝子発現検討より、転移関連遺伝子候補が同定され、高転移細胞株へのアンチセンス導入法により転移抑制が可能となれば、新規転移阻害剤の開発につながるものと考えている.昨年度に引き続き、乳癌細胞株の樹立を第一優先とした.すなわち細胞バンクより購入した多種類のヒト乳癌細胞株を、ヌードマウスの皮下に接種し、増殖し得た腫瘍をvitroに戻し、親株として再び培養し、増殖した腫瘍細胞をヌードマウスの乳腺に同所移植した.数週間-数ヶ月の観察期間の後、犠死させ、認められたリンパ節、肺巣、肝、骨転移巣よりそれぞれ腫瘍細胞を無菌的に採取し、in vitroにて培養し、再度同所移植、この過程を繰り返し(in vivo selection)、高率に各転移を生ずる高転移株をそれぞれの株より作成中である.これまでに胃癌・膵癌細胞株を用いて行ってきた手法の応用であるが、乳癌細胞は転移までに時間を要し、現在リンパ節転移株は3回目の、肝転移、肺転移株は2回目のselection中である.しかしうまくselectionに乗せることが可能となったため、高転移株樹立は間近であると考えている.また乳癌骨転移に関しては、当大学に設置された小動物用MRIにて評価中であるが、現時点で骨転移株は樹立されていない.小動物用MRIは、ヌードマウスを犠死させることなく転移巣の評価が可能であるため、適切な使用により高転移株の樹立が加速的に進行するものと考えている.また最大の利点として、転移巣の経時的評価が可能であるため、転移阻害薬の効能評価に大きな役割を果たすものと期待している.本年度中を予定している細胞株の樹立後は、すでに胃癌・膵癌細胞株に用いたmacroarray法から、さらに検討可能な遺伝子を数千から数万に飛躍的に増加させたDNA chipを用いた包括的な遺伝子発現の検討を予定している.血行性転移(肝、肺、骨)に重要とされる血管新生に関連する遺伝子や、リンパ節転移に関連が示唆されるVEGF-cなどのリンパ管新生に関する遺伝子の発現上昇が予想される.とりわけ骨転移に関しては乳癌細胞株でも報告は少なく、樹立予定の乳癌骨転移株の遺伝子解析結果は、骨転移機構解析およびその抑制に大きな進歩をもたらす基礎データを提供するものと思われる.同様に本年度中に樹立予定の高転移株を用いたDNA chipによる遺伝子発現検討およびこれまでの消化器癌高転移株での解析も参考にし、転移関連遺伝子候補が同定されれば、高転移細胞株へのアンチセンス導入法により転移抑制が可能となり、新規転移阻害剤の開発につながるものと考えている.過年度に引き続き、乳癌細胞株の樹立を第一優先とした.すなわち細胞バンクより購入した多種類のヒト
日本人特有の急性肺障害と薬剤性肺障害の素因解明に関する基礎的研究

目的:抗リウマチ薬Leflunomideや分子標的抗癌剤EGFR-TKIなど新規治療薬剤の導入に伴い、日本人に頻発した致死的急性肺障害が報告されている。一方、特発性間質性肺炎では古くから「急性増悪」による致死的病態が知られ、疫学研究から日本では欧米諸国に比べて高頻度であること理解されている。本研究では肺障害の発生に密接に関与するサーファクタント(SP)産生や上皮間葉移行(EMT)とLeflunomide活性体HMR1726の関与をin vitro、またin vivoマウス肺におけるプレドニゾロン(PSL),LeflunomideのSP-B産生ならびにEMTを検討した。まとめ:PSLはin vitro,in vivoいずれの場合にもSP-B産生を増強した。HMR1726は単独ではSP-B産生に影響を与えないが、TNF-a,TGF-b共存下で抑制し、EMTが観察されたことから、線維化病態においてLeflunomideはSP-B産生を抑制し、EMTを誘導する可能性を示唆した。本研究から薬剤誘発肺障害、線維化病態の治療標的として形質転換の阻止が挙げられる。目的:急性肺障害は急峻な呼吸不全により死に至る重篤な病態であり、臨床現場において予防法ならびに治療法の開発は急務である.近年、癌治療薬Gefitinibなど新規治療薬剤の導入に伴い、前臨床や臨床治験段階では予想しえなかった急性肺障害が報告されている.一方、特発性間質性肺炎では古くから「急性増悪」の病態が知られ、日本では欧米諸国に比べて明らかに頻度の高い病態であることが判明してきている.こうした共通の病態から、日本人に発生しやすい急性肺障害の病態と薬剤性肺障害の背景にある共通の発生機序を見極めることが本研究の目的である.方法:放射線肺障害誘発肺線維化マウスモデルを用いて、肺障害の結果誘導される肺胞上皮細胞の再生過程を検討した.肺線維症のできやすいマウス系、C57BL/6を用いて病理学的、生化学的比較を行い、細胞分子病態の違いを検討した.また、EGFR tyrocine kinase阻害薬であるGefitinibを20,90,200mg/kg、5日間連日経口投与し、肺線維症の程度を比較した.結果:放射線照射(12Gy一回照射)により5ヶ月後のマウス肺に線維化が生じ、またGefitinib投与群では線維化の軽快傾向が認められたが、collagen量の有意な抑制効果は認められず、一方増悪する傾向もなかった.組織増殖再生の指標であるPCNA染色では、放射線照射により染色比率が増加し、Gefitinib投与により抑制された.蛋白レベルでEGFR発現量ならびにそのリン酸化はGefitinib投与により抑制された.まとめ:以上の結果からGefitinibは放射線照射誘発肺線維症モデルにおいて上皮再生を阻害することなく、EGFR発現を抑制して線維化を抑制する傾向にあった.臨床への外装は慎重を要するが、Gefitinibが放射線肺障害を一概に助長するとは言えない.目的:急性肺障害は急峻な呼吸不全により死に至る重篤な病態であり、臨床現場において予防法ならびに治療法の開発は急務である.近年、抗リウマチ薬Leflunomideなど新規治療薬剤の導入に伴い、前臨床や臨床治験段階では予想しえなかった急性肺障害が報告されている.一方、特発性間質性肺炎では古くから「急性増悪」の病態が知られ、日本では欧米諸国に比べて明らかに頻度の高い病態であることが判明してきている.本年度は肺障害の発生に密接に関与するサーファクタント(SP)産生との関連を検討した.方法:SP産生細胞H441を用いてin vitroにてLeflunomide,プレドニゾロン(PSL)、付随するサイトカイン発現によるSP産生能に対する影響をSP-B mRNA発現で比較検討した.またSP-B転写調節因子であるSTAT3の発現を比較検討した.まとめ:PSL,IL-1,IL-6はSP-Bの産生をむしろ増強し、肺胞構築を保持する要因を増強すると考えられた.Leflunomideについては生体内で活性体(HMR1726)として作用するために、活性体HMR1726による検討が必要となり、今後比較対象として検討を進めることとした.

目的:近年、抗リウマチ薬Leflunomideなど新規治療薬剤の導入に伴い、前臨床や臨床治験段階では予想しえなかった致死的急性肺障害が報告されている.一方、特発性間質性肺炎では古くから「急性増悪」の病態が知られ、疫学研究から日本では欧米諸国に比べて明らかに頻度の高い病態であることが判明している.本年度は肺障害の発生に密接に関与するサーファクタント(SP)産生とLeflunomide活性体HMR1726の影響をin vitroで、またin vivoマウス肺におけるPSL,LeflunomideのSP-B産生に対する作用を検討した.方法:SP-B産生細胞H441を用いてin vitroにてHMR1726(10ug)、プレドニゾロン(PSL)、付随するサイトカイン発現(TNF-α,TGF-β)によるSP-B産生能に対する影響をSP-B mRNA発現で比較検討した.またC57BL/6マウス肺を用いてPSL,Leflunomideの作用を検討した.まとめ:PSLはin vitro,in vivoいずれの揚合にもSP-B再生を増強した.Leflunomideは単独ではSP-B産生に影響を与えないが、TNF-α,TGF-β共存下で抑制したことから、線維化病態におけるLeflunomideの作用はSP-Bの産生を抑制する可能性を示唆した.今後、in vivoで線維化病態におけるLeflunomideの作用はSP-Bの産生を検討する必要がある.
他教科内容を生かした小学校英語指導法の開発

本研究の目的は、理論と実践の両面から、他教科内容を活用した小学校英語教育がいかに効果的であるかを明らかにすることである。そこで、CLIL(内容言語統合的学習)とMI(多重知能)理論に基づき、スイスやイタリアなどの海外の事例も参照しながら、他教科を生かす独自の英語教材を開発し、日本の小学校英語の授業でその効果を検証した。研究結果、理科、社会や算数を利用した英語指導は、内容への知的好奇心を刺激し、オーセンティックな場面でのコミュニケーション能力を育成し、教科に関わる科学的思考力を高め、協同学習を通して理解力を向上させ、さらには個性を生かした児童の授業への積極的参加を促すことが分かった。本研究の目的は、海外や日本のイマージョン校の事例も参考にしながら、他教科内容を生かす小学校英語教育を行うことが、児童の英語学習意欲を高める上でも、将来に役立つ実用的なコミュニケーション能力育成を図る上でも最も効果的なことを理論的・実践的に示すことである。この研究目的に沿い、研究の1年目である当該年度においては、海外で主張されている理論の検証を行った。具体的には、CBI(内容重視の指導)やヨーロッパで浸透しているCLIL(内容言語統合型学習)を軸とした、小学校や他教科横断型英語指導に関わる文献研究をし、理論的な背景の整理を行った。なお、今回の文献研究は、科研費以外で購入した図書やインターネット上で取得した学術資料に基づいた。この理論的考察の一定の研究成果としては、2013年6月に山口大学で開催された中国地区英語教育学会にて「ヨーロッパのCLIL(内容言語統合型学習)に関する一考察」という口頭発表を行った。また、海外で実践されている外国語教育の分析に関しては、当初、カナダと西ヨーロッパの二つの事例を取り上げる予定であったが、前者のイマージョン型よりも後者のCLIL型の方が急に英語教育学会で注目を浴び始めたため、後者(特にスイスの事例)に的を絞った。現地の教育報告書等を分析した結果、スイスの小学校では他教科を利用するCLIL的英語教育が広まり、その効果も科学的な実験により実証されていることが分かった。さらに、広島市の公立小学校で授業実践した際にとった、アンケートの結果の集計および分析を実施した。これらの研究成果として、2013年7月に琉球大学で開催された小学校英語教育学会にて口頭発表を行い、2014年3月には同学会の全国学会誌に、「CLILを応用した二刀流英語指導法の可能性ー小学校高学年児童に社会科内容を取り入れた指導を通してー」というタイトルの論文を掲載した。本研究の目的は、海外や日本の事例も参考にしながら、他教科内容を生かす小学校英語教育を行うことが、児童の英語学習意欲を高める上でも、将来に役立つ実用的なコミュニケーション能力育成を図る上でも最も効果的なことを理論的・実践的に示すことである。加えて、日本の小学校英語教育の現状に即した形で、他教科内容を活用した新しい英語指導法や教材の開発を試みることである。これらの研究目的に沿い、研究の2年目である当該年度においては、まず、海外における他教科内容を活用した実践例の研究に努めた。第1に、1年目に引き続きスイスの事例を取り上げて、学術資料や現地の教育報告書等の収集や分析を行った。その研究の成果としては、2014年6月に広島市立大学で開催されたJACET中国・四国支部春季研究大会にて「スイスにおける外国語教育政策ー多言語教育、CLIL、外国語教員養成の視点よりー」という口頭発表を行った。第2に、2014年8月、CLIL(内容言語統合型学習)を大会のメインテーマとする国際学会、AILA World Congress 2014(Brisbane,Australia)に参加した。ここでは、ドイツ、イタリアをはじめとするヨーロッパの国々、香港やオーストラリアなどのアジア・太平洋地域における最新のCLIL実践例に数多く触れることができ、現在それらの検討を行っている。次に、日本の事例研究に関しては、呉市立吉浦小学校にて授業観察(2014年9月と11月)を行って小学校英語教育の現状を把握するとともに、2014年9月には小学校CLIL学会に参加して国内の教科横断的な実践例の情報収集を行い、今後の教材開発に向けての参考とした。最後に、呉市公開講座で授業実践をした際のアンケート結果等に基づき、2015年3月、中国地区英語教育学会の研究紀要に理科の教科内容の活用をテーマにした論文を掲載した。本研究は、2020年に教科化が予定されている小学校高学年(5・6年生)を主な対象としている。その目的は、海外や日本の事例も参考にしながら、他教科内容を生かす英語指導を行うことが、児童の英語学習意欲を高める上でも、将来に役立つ実用的なコミュニケーション能力育成を図る上でも最も効果的なことを理論的・実践的に示すことである。これらの研究目的に沿い、研究の3年目である当該年度においては、これまで収集した学術資料を基に海外での事例研究を継続するとともに、国内の小学校については最新の情報を得る目的で、できるだけ多くの関係する学会や研究会に参加した。その一方で、3年目ではこれまでの研究成果として、論文執筆やいくつかの学会口頭発表を行った。前者は、2015年9月、日本児童英語教育学会(JASTEC)より公刊された「小学校高学年における英語科授業の実践報告ー他教科内容を活用したクイズの作成と発表を通してー」というタイトルの論文である。この論文では、本科研の目的の1つでもある理論と実践の融合を試みた。

まず理論面では、海外の内容重視の指導(CBI)、教科横断的指導に関する諸理論や多重知能理論をふまえつつ、日本における小学校の教育現場に合うような形で、小学校高学年の英語の授業で目指すべき指標を取り出した。次に実践面では、他教科内容を活用したクイズを事例とする英語科授業の導入が、本稿で設定した5つの指標である「言語」「内容」「思考」「協学」「個性」の面において、小学校高学年児童のこれら5つに関わる能力の育成にいかなる効果があるかを明らかにした。後者としては、小学校英語教育学会(7月)や全国英語教育学会(8月)にて口頭発表し、小学校高学年におけるCLILの実践とその効果の検証を行った。本研究の目的は、理論と実践の両面から、他教科内容を活用した小学校英語教育がいかに効果的であるかを明らかにし、ヨーロッパのCLILそのものの輸入ではない、日本型の「内容」と「言語」を統合した新しい指導法を提案することにある。理論については、2年目から継続する形で、文献等を通じてCBI(内容重視の指導)、多重知能理論およびCLIL(内容言語統合型)の視点から、小学校における教科横断的な英語指導法の研究をさらに深めた。3年目では、日本型CLILを開発するためには「個性」の視点が重要なことと、ヨーロッパ的な新しいことを学ぶCLILではなく「復習」の視点が不可欠であることも指摘した。その意味で、理論面だけに限るならば、研究は順調に進展しているといえる。しかしその一方で、実践面については、本研究が「他教科」というくくりで、算数、理科、社会、図画工作、音楽など多くの科目を対象としているため、当初予定していたより遅れが生じている。これまでは算数、理科、社会のみの事例で研究を進めてきたが、この3科目だけでも英語教育にどう活かすかを考察するのは、予想以上に大変な作業となっている。以上、理論面と実践面を合わせて評価した結果、現時点での進捗状況は「やや遅れている」といえる。2020年の小学校英語の教科化に向けて、これまでの初歩的で体験的な英語活動とは異なる、本格的で質の高い学びが求められている。そこで本研究の目的は、海外や日本の事例も参考にしながら、他教科内容を生かす英語指導を行うことが、児童の英語学習意欲を高める上でも、将来に役立つ実用的なコミュニケーション能力育成を図る上でも最も効果的であることを理論的・実践的に示すことである。加えて、ヨーロッパで浸透しているCLIL(内容言語統合型学習)の効果を検証しながら、日本の小学校に合うCLIL教材を開発し、その可能性を提案することである。これらの研究目的に沿い、初年度から海外ではスイス、日本ではイマージョン校やいくつかの公立小学校での事例研究を実施してきたが、最終年度においては、イタリアにて10日間のCLIL授業の観察を行った。その授業分析の結果、他教科のオーセンティックな内容による英語学習への動機づけ、多重知能を活用した個性を生かす英語教育、実際の場面を想定したコミュニケーション能力の育成、思考力(特に高次)を高める活動の導入、CLILと組み合わせたICTの利用などの点では、日本の今後の小学校英語教育へ大いに示唆できることが分かった。CLIL教材を開発しその効果を検証した研究成果については、前年度までに引き続き最終年度においても、論文執筆や学会口頭発表の形で積極的に公表した。
ピクチャレスクな川下りからサブライムな山岳観光へ

観光は社会の近代化によってもたらされた諸条件を前提としてはじめて成立したものである。多様な観光現象の分析を試みる際には、そうした諸条件への参照に常に立ち返る必要があると思われる。本研究課題では、近代社会が本格的に展開し始めた時代のイギリスにおいて、絵画というメディアによって誘発され、そこに描かれたイメージを手本として自然景観に美的感興を見出していこうとする観光行動に、近代観光のひとつの原型的なモデルがあるとの仮定に立ち、またそうしたあり方が観光の大衆化とそれへの反発というジレンマとも密接に関連していたという枠組みのもとで、実際の観光現象の分析に応用することを試みた。本研究課題の目的は、ヨーロッパ社会が近代化していくプロセスにおいて成立したツーリズムが、当初から大衆化への方向性とそれとは逆の大衆化批判を内在させていたという前提に立って、18世紀中期のイギリスで行われはじめた「ピクチャレスク・ツアー」と、それと相前後して実践されはじめた山岳観光の展開に、ツーリズムの大衆化と大衆化批判の淵源を求めることができるのではないかという仮説を立て、歴史的一次資料に即してそれを論証するとともに、近代ツーリズムが発展していく際のダイナミズムの一端を観光文化学的論点に立って明らかにするというものである。18世紀末葉にWilliam Gilpin、Uvedale Price、Richard Payne Knightらによって展開された美学理論にもとづいてピクチャレスクの美意識が一般化されたことによって、当時の中流層にまでその美的判断基準が受け入れられていくが、そこには新古典主義的な「遊び」の要素が含まれている。それに比してみれば、サブライムな山岳風景を求めてスコットランド高地地方や、19世紀に入るとアルプスにまで遠征していくことになるツーリズムにはロマン主義的生真面目さが浮き彫りになってくる。やがてJohn Ruskinなどはそうした景観を「ロマン主義的まなざし」(John Urry, The Tourist Gaze)の対象として神聖化し、徐々に大衆化していく観光登山に対して手厳しい批判を展開していくことになる。3年計画の研究の1年目にあたる今年度においてはまずピクチャレスク理論およびサブライム理論について、またこうした理論に影響を受けたと考えられるツーリズムの紀行を収集し分析を加えようと試みた。今年度は年度末に英国ワイ川流域地域においてピクチャレスクツアーに関わる現地調査を実施する予定であったが、本務の都合により旅程を確保できず、調査を実行できなかった。そのため、調査に予定していた予算は主に、18世紀から19世紀にかけての英国における自然景観を対照とした観光に関わる1次資料および、当時の自然観のあり方やピクチャレスクの美意識を扱った2次資料を中心として、前年度に続き関連文献資料の収集およびその分析に充てた。研究成果としては2月に実施した国内他大学との観光研究のジョイント・ワークショップにおいて、ピクチャレスク概念を応用した枠組みを適用しつつ、観光資源としてイメージ化された農業景観と営農者の日常的生活の間に生じる齟齬について観光社会学的分析を行った。具体的には、丘陵地帯に展開する美しい農業景観が主要な観光資源となっている農村地域に向けられる観光のまなざしが、風景写真家の作品発表や丘の景観の画像や映像がコマーシャルに使われたことによって大衆化したことを確認した上で、それがピクチャレスク・ツアーにおける絵画に描かれたイメージを媒介とした美意識の形成と、そうした美意識にもとづいた自然景観の鑑賞という機序とアナロジカルに通底することを論じようとしたものである。こうして、ピクチャレスク・ツアーに萌芽のきざしを見出すことができる近代観光はメディアによるイメージの拡散という要素を抜きにしては考えられないのであり、本発表においては、こうした観光のあり方を、コピーとオリジナルの逆転、近代化と「脱埋め込み」、表領域と裏領域、観光者の特権化といった論点から分析し、農業景観を対象とした観光と営農者の日常的生活の間に生起する矛盾を止揚する手立てとして、食を媒介とした農と観光のすり合わせ、ストーリーを込められた表/裏の再構築といった可能性に検討を加えた。「研究実績の概要」にも記したように、当初予定していた海外フィールド調査を、本務を優先せざるを得ない状況のために実行できなかった。そのため、現在のところ研究の遂行は関連文献の収集と分析およびそれにもとづいた暫定的成果の発表にとどまっている。平成27年度から引き続いて関連する文献資料を収集すると同時に、それらにもとづいて本研究課題のテーマに関わる考察を続けた。また、そうした研究活動で得られた知見を手掛かりにして、現代社会の観光のあり方についての応用的な分析を試みて、その成果を論文や研究発表の形にまとめた。具体的には、18世紀から19世紀にかけての英国社会におけるピクチャレスク概念の展開やその影響について考察を進めるとともに、そうした概念が社会の成員に共有されていくプロセスについて焦点を当てながら、文化が市場で売り買いされて商品化していく状況と、審美的な趣味判断が社会的に拡散していくメカニズムといった要因に目配りする市民的公共圏の分析枠組みを参照して、美的判断基準の社会的な合意において、言論空間における情報共有およびその際のメディアの役割について検討を加えてきた。そうした社会が近代化していく過程において成立した審美的な価値に関する合意の在り方は、それと重なるようにして一般的な市民層の間に慣習化していく観光という活動にも連動していくものであり、余暇活動の一環として日常とは異なる空間に出向き、選択的に何をどのように眺めるべきであるかを決定する際に、「観光のまなざし」という判断基準を提供していくことになる。