hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
その場観察法とシミュレーションの併用による溶接凝固解析と割れ発生防止技術の開発

本研究では,溶接凝固割れの定量的かつ詳細な調査と凝固割れ発生防止法の検討を目的とした.高速度ビデオカメラを用いたその場観察法を用いた凝固割れ感受性評価試験により,レーザ溶接の高速凝固下においても,凝固割れ発生時のひずみ及び温度を高精度に測定でき,高延性曲線を取得できた.高倍率その観察によって,溶融池後端部での液相の残留形態を直接観察することが可能であり,観察された形態の傾向は,凝固割れ感受性の傾向と同様で合ったため割れ感受性評価・予測に対して有用な技術・指標になりうる可能性が示唆された.本年度は,レーザ溶接における溶接速度が溶接凝固現象や割れ感受性に及ぼす影響を検討した.従来より溶接高温割れ感受性を検討する際に用いられてきたトランスバレストレイン試験や,解析計算により高速溶接中の凝固現象の検討を行った.凝固割れ感受性の指標のひとつである凝固脆性温度範囲(BTR)の導出を目的とし,レーザ溶接バレストレイン試験法の開発と,本試験による溶接高温割れ感受性の評価を行った.試験法の開発においては,ひずみ負荷時期の高精度な制御,浸漬型光ファイバ温度計を用いることにより,レーザ溶接中の高速な凝固においても割れ感受性が評価可能であることを見い出した.この方法を用いて,溶接速度を0.22.0m/minと変化させて,高温割れ感受性評価を行ったところ,溶接速度が早いほど凝固脆性温度範囲は大きくなる傾向があり,割れ感受性が増大することがわかった.また,昨年度求めた割れ発生ひずみ値と,本年度求めた凝固脆性温度範囲とを用いることにより,従来にない高精度な高温延性曲線が得られ,これを用いることにより高精度な割れ発生予測が可能となると考えられる.解析計算による溶接中の凝固現象の調査においては,熱力学データベースを連成したフェーズフィールド法により,実験で得られた各溶接速度での冷却速度に対して解析を実施した.その結果,溶接速度の増大とともにデンドライト2次枝の成長形態が変化することがわかった.しかしながら,冷却速度の増大に伴い,分配係数などデータベースの信頼性が低下する場合があったため,今後データベースを改善しながら計算モデルの高制度化を図っていく必要が示唆された.また,より広範囲かつ相の成長方位等を考慮した実現象に近い形態での解析を行うことで,溶接条件や化学成分に応じた凝固現象の変化や,凝固割れ感受性への影響などをより詳細に評価できる可能性が示唆された.本研究では,溶接凝固割れの定量的かつ詳細な調査と凝固割れ発生防止法の検討を目的とした.高速度ビデオカメラを用いたその場観察法を用いた凝固割れ感受性評価試験により,レーザ溶接の高速凝固下においても,凝固割れ発生時のひずみ及び温度を高精度に測定でき,高延性曲線を取得できた.高倍率その観察によって,溶融池後端部での液相の残留形態を直接観察することが可能であり,観察された形態の傾向は,凝固割れ感受性の傾向と同様で合ったため割れ感受性評価・予測に対して有用な技術・指標になりうる可能性が示唆された.本年度は,オーステナイト単相凝固するSUS310S鋼を用いて,凝固割れ感受性に対する溶接速度の影響を調査した.割れ発生ひずみの計測は,その場観察を併用した拘束緩和型U型高温割れ試験により実施した.さらに,凝固現象を詳細に評価するため,高倍率その場観察を行った.溶接熱源にレーザを用い,溶接速度を0.41.6m/minと変化させて拘束緩和型U型高温割れ試験を実施した.高速ビデオカメラを用いたその場観察法および浸漬型光ファイバ放射温度計を適用することで,レーザ溶接の高速条件下においても,凝固割れ発生時のひずみおよび温度を高精度かつ定量的に測定することができ,高延性曲線が取得できた.凝固割れ発生時のひずみ値は,溶接速度の増大とともに減少していいたため,高速溶接では凝固割れ感受性が増大すると考えられる.高倍率その場観察を用いて,凝固割れ発生箇所や溶融池後端部の固液界面付近の観察したところ,凝固割れは,溶融池後端部で溶融池が長く伸びた部分で発生し,その長さは,溶接速度が速いほど長くなっていた.また,溶融池後端部は,溶融池の両端から溶接線垂直方向に成長したデンドライトが会合,架橋されることで凝固が進行していたが,架橋後も溶接線上(溶接ビード中央部)に融液が残留することが明らかとなった.デンドライトの生成形態は,溶接速度が速いほど,微細かつ溶接線垂直方向に成長するため,固相が架橋した後に融液がフィルム状に残留しやすくなり,凝固割れ感受性が高まることが示唆された.平成25年度は,平成24年度の実験で用いた条件で,凝固解析計算を実施し,これまでに得られた組織や高倍率その場観察を基に解析計算方法を検証,確立していく.また,確立した解析計算を用いて融液の残留形態や凝固現象に対する溶接条件や化学組成の影響を調査していく予定である.本年度は,レーザ溶接と拘束緩和型U型高温割れ試験を用い,凝固割れ発生ひずみをその場観察により高精度かつ定量的に測定し,種々の溶接条件下での高温延性曲線を導出できた.また,組織解析や高倍率その場観察を実施することで,凝固割れ感受性と組織形態(融液の残留形態)の関係を評価できた.以上より,当初の予定を概ね達成できていると考えられる.

平成25年度は,主として熱力学データベースを用いた凝固形態予測のための解析計算を実施する予定である.本年度の実験で採用した条件で,凝固解析計算を実施し,これまでに得られた組織や高倍率その場観察を基に解析計算方法を検証,確立していく.また,確立した解析計算を用いて融液の残留形態や凝固現象に対する溶接条件や化学組成の影響を,実験および解析計算の両側面から評価することで,凝固割れ発生予測手法を検討していく予定である.高額物品は熱力学計算用データベースを購入予定であり,その他の物品費は試験片の購入・加工等に使用予定である.また,研究成果発表及び情報収集のための旅費,論文投稿料のためのその他経費を使用予定である.
消化管間葉系腫瘍のDNAアレイを用いた悪性度診断

本研究では、転移や他臓器浸潤を認めた臨床的に高悪性GIST 10例とそれらを認めない低悪性GIST20例の計30例を対象にcDNAアレイを用いて遺伝子発現を検討した。cDNA arrayで得られた遺伝子発現データよりクラスター解析を行ったところ、高悪性GISTにおいて発現の上昇や低下が顕著な遺伝子群を同定することができた。この結果は、cDNA arrayによる遺伝子発現解析が、GISTの悪性度診断にも有用である可能性を示唆している。高悪性GISTにおいて発現の上昇が顕著であった遺伝子群にはVEGF遺伝子とbcl-2遺伝子が含まれていた。これらの遺伝子はGISTの悪性化に関与し、悪性度診断に有用であると考えられた。我々の検討でも免疫染色にてBcl-2の発現を検討したところ、30例中16例(53%)において陽性で、そのうち高悪性GIST 10例では、9例に発現亢進を認めた。この他にも、Bcl-2の発現は良性群の55%(11例中6例)に比べ、悪性群では9例全例で発現を認めたとの報告もあり、過剰発現のメカニズムは明らかではないが、Bcl-2の過剰発現によるアポトーシスの抑制がGISTの悪性化に関わっている可能性が示唆される。VEGF受容体やBcl-2を抑制する薬剤は抗腫瘍効果が認められており、これらの薬剤が今後、高悪性GISTの治療にも有用である可能性がある。30例の胃GISTにおけるMSIを検討した。GISTの診断に関して、検索に用いる抗体の種類や数により診断が異なってくる狭義のGISTの定義に問題が指摘されている。今回の検討では、KitあるいはCD34がび慢性に陽性のGIST30例を対象とし、α-smooth muscle actin、desmin、S-100が各3例で一部陽性であった。MSIの検討の結果、MSI-Hは認めず、3例においてMSI-Lを認めるのみであった。また、単独でもMSI-Eの高感度マーカーとされるBAT26で異常を認める症例はなかった。DNAミスマッチ修復(mismatch repair;MMR)遺伝子の異常によるマイクロサテライト不安定性(microsatellite instability;MSI)は、家族性非ポリポーシス大腸癌および散発性の胃・大腸・子宮体癌などの発癌機構として注目されている。MSIの判定には、National Cancer Instituteの国際ガイドラインが広く用いられている。本ガイドラインは、5個のマイクロサテライトマーカー(BAT26、BAT25、D2S123、D5S346、Mfd15)の中で2個以上(あるいは検討したマーカーの30.40%以上)で異常バンドを認めた場合をhigh-frequency MSI(MSI-H)、1個のみ(あるいは30.40%未満のマーカー)で異常を認めた場合をlow-frequency MSI(MSI-L)、全く異常を認めなかった場合をmicrosatellite stable(MSS)と判定するものである。我々は、本ガイドラインに基づき30例の胃GISTにおけるMSIを検討した。また、単独でもMSI-Hの高感度マーカーとされるBAT26で異常を認める症例はなかった。本研究では、転移や他臓器浸潤を認めた臨床的に高悪性GIST 10例とそれらを認めない低悪性

GIST20例の計30例を対象にcDNAアレイを用いて遺伝子発現を検討した。cDNA arrayで得られた遺伝子発現データよりクラスター解析を行ったところ、高悪性GISTにおいて発現の上昇や低下が顕著な遺伝子群を同定することができた。この結果は、cDNA arrayによる遺伝子発現解析が、GISTの悪性度診断にも有用である可能性を示唆している。高悪性GISTにおいて発現の上昇が顕著であった遺伝子群にはVEGF遺伝子とbcl-2遺伝子が含まれていた。これらの遺伝子はGISTの悪性化に関与し、悪性度診断に有用であると考えられた。VEGF遺伝子は血管新生因子であり、さまざまな腫瘍において腫瘍血管の造成に寄与し、腫瘍の進展に重要な役割を果たしていることが知られている。またbcl-2はアポトーシスを抑制する遺伝子として重要であり、固形腫瘍や血液腫瘍で異常な発現が報告されている。我々の検討でも免疫染色にてBcl-2の発現を検討したところ、30例中16例(53%)において陽性で、そのうち高悪性GIST 10例では、9例に発現亢進を認めた。この他にも、Bcl-2の発現は良性群の55%(11例中6例)に比べ、悪性群では9例全例で発現を認めたとの報告もあり、過剰発現のメカニズムは明らかではないが、Bcl-2の過剰発現によるアポトーシスの抑制がGISTの悪性化に関わっている可能性が示唆される。VEGF受容体やBcl-2を抑制する薬剤は抗腫瘍効果が認められており、これらの薬剤が今後、高悪性GISTの治療にも有用である可能性がある。
光化学反応の機構に関する理論的研究

1.COによる炭素原子の生成機構CVO法によるダイヤモンド薄膜合成において重要であると考えられる一酸化炭素の反応についてS+D MCSCF計算に行い、その結果反応経路をは次のようになる。反応のエネルギー障壁の高さは22.3kcal/molで、生成熱は2.0kcal/molとなり、実際にこの反応が起こりうることが示唆される。TSの基準振動解析を行ったところ517icm^<-1>の虚数の振動数が現れ、そのモードは炭素原子が解離していくのに対応していることがわかった。また、適切な反応座標を選びこれに沿って計算を行った結果、ポテンシャルエネルギー曲線がスムーズにつながることを確認した。2.bicyclobutaneの異性化反応bicyclobutaneは熱及び光照射より異性化反応を起こし、biradicaroidとcarbene型中間体を経てcis-butadieneを与える経路(a)と、2本のside bondが切れ直接trans-butadineを与える経路(c)、またbiradicaroidを経てcyclobuteneが生成する(b)三つの経路が提案されている。本年度はGVB法により反応物、生成物、中間体、及び遷移状態の構造を求めた。経路(c)の反応障壁の計算値は38.2kcal/molとなり、実験値40.6kcal/molと良い一致が見られた。遷移状態は片側のside bondが切れ、向かい合ったsidebondがのびた(約1.55A)構造を取っている。経路(b)のエネルギー障壁は約35kcal/molとなった。
非破壊接触型アマルガム多探針による単分子膜の電気伝導測定法の開発

液体金属で先端をコートした探針を使った非破壊接触型4探針電気伝導測定装置を開発した.先端を化学エッチングしたφ0.25の金線を水銀と接触させ,先端を液体金属化した.実験により、金属探針先端の液体金属層の厚みが少なくとも3μmあることがわかった.この探針を用いると探針間距離は数mmから数μm程度まで接近させることができ,探針間距離を関数とした電気伝導度の振る舞いから、表面電気伝導とバルク電気伝導を区別することが可能となる.今後はこの装置を用いて、有機分子で化学修飾したシリコン表面における分子間の電気伝導測定,単分子層から数層程度の有機半導体薄膜の表面電気伝導特性を明らかにしたい。現在,我々は市販の小型シリンジに水銀を挿入し,シリンジ先端から少し突き出た水銀の半球を有機分子SAMに接触させ,「水銀/SAM/半導体接合」の電気伝導(I-V特性)を測定している.水銀半球の一部が表面に接触させると圧力により水銀は変形し,接触面は円盤状になる.横からの光学カメラ観察により,接触面積を正確に求められる(∴電流密度が分かる).しかし,シリンジの大きさが決まっているので,多探針化しても探針間距離は数mm以上のオーダーになり,表面電気伝導測定には適さない.そこで、本研究では、Au線を電気化学エッチングすることにより先端の尖った金属探針を作製し探針表面を高分子でコートする.先端部の高分子コートを有機溶媒(アセトンなど)あるいは機械的研磨により取り除く.最先端部だけ金属が露出しているので,水銀と接触させることにより,その部分だけ水銀で濡れ,表面でアマルガム化する.作製したアマルガム探針のうち2本は市販の3軸ピエゾ駆動ステージに装着する.他の2本は手動の3軸マイクロステージに装着する.4探針のうち後者の2本が電流を供給する半固定型のアマルガム探針,前者の2本が独立駆動型のアマルガム探針である.既に我々の研究室で導入済みの独立駆動4探針電気伝導測定装置の経験から,光学顕微鏡を用いると数μm 10μmのオーダーで独立駆動探針の配置が可能であることが分かっている(Yoshimo to etal.,Rev. Sci. Instr. 82 (2011) 093902).本年度は、電位差測定を行う2探針のピエゾ駆動ステージの基本的な仕様を決め、全体の装置の概要を決めた.年度末近くに、ピエゾ駆動ステージが納入された.本研究の目的は、グラフェンやシリセンなど原子単層膜や有機薄膜の電気伝導特性を非破壊で行うために、探針として液体金属をコートした金属探針利用した大気環境中で動作する独立駆動4探針電気伝導測定システムを開発し、有機薄膜の電気伝導特性の測定を試みることである。独立駆動4探針のうち2探針は、マイクロメーターによる3軸手動制御である。これは、試料の両端にバイアス電圧を印加し,試料に電流を流すために利用される。3番目の探針は、2軸はマイクロメーターによる手動制御であるが、試料表面に対して垂直方向の移動はピエゾにより数10nmで位置を制御できる。4番目の探針は、1軸がマイクロメータによる手動制御、2軸がピエゾによる制御である。これら4つの探針を手動ないしはピエゾで移動制御することにより、試料表面の任意の場所に4つの探針を位置させることができる。特に、ピエゾで制御する2つの探針は、それらの探針間距離と垂直方向の位置を制御しながら電圧を測定するための探針であり、本装置の心臓部である。電気的測定には、既設のソースメータあるいは研究室で自作した測定回路を用いた。探針金属と液体金属である水銀との合金化(アマルガム化)、濡れ性などを確認しながら液体探針の特性を調べている。また、InGaで金属探針の先端を濡らすことも試みている.シリコンウェファ基板に蒸着したペンタセン薄膜や、化学反応でシリコン基板に共有結合させた有機単層膜の電気的特性を調べている。表面科学平成25年度は、アマルガム探針駆動用のピエゾ素子の仕様を決定した.仕様を満たすピエゾ駆動素子の選定と納入に時間がかかったが、ドイツ・attocube社のエンコーダー付きポジショナーを2台発注し、年度内に納入された.表面電気伝導測定用の独立駆動4探針のうち両端の2探針は電流導入用でありマイクロメーターで微動する.電位測定を行う2つの探針は、平成25年に納入されたエンコーダー付きのピエゾポジショナーであり、数10ナノメートルで探針の位置制御が可能である.これらを設置する台座を新たに設計し、既設のソースメーターをつなぐことにより、測定装置を完成させる.

さらに、金探針の先端を水銀でアマルガム化することにより、液体金属接点の先鋭な探針を実現し、その評価を行う.電位測定用の独立駆動2探針の位置を、数10nmで制御できるピエゾ駆動素子の納入が年度末近くになったので、それ以上の支出が生じなかったため.平成26年度は、平成25年度に購入したピエゾ駆動素子と、今年度購入する手動微動装置を組み合わせた独立駆動4探針電気伝導装置を試作する.電気化学的に先鋭化した金探針の先端をアマルガム化し、この装置に取り付け、有機蒸着膜などの電気伝導測定を試みる.
中古語における潜伏疑問文の探索と名詞句の意味記述に関する基礎的研究

2018年度は、本研究の最初の年度にあたる。この年度では、研究の目的、研究実施計画に沿ったかたちで、まずは研究態勢の確立を優先的におこなった。具体的には、研究実施に必要となる設備、備品の購入と方法論の検討のための研究打ち合わせ会議の開催、先行研究の把握、確認のための文献調査、本調査を始めるまえの予備的調査をおこなった。以下、順に概要を報告する。本研究の中核部は、古代語名詞句であり、その分析に資する言語学関係図書、日本文学関係図書を購入し研究室に配置した。さらに、研究打ち合わせ会議でのデータ開示、データ整備等の作業用に携帯型ノートPCを購入した。その他、事務用品を購入し、研究態勢は準備できたといえる。次に、研究打ち合わせ会議を開催し、文法史、古典文学専門の研究者との情報交換、意見交換をおこなった。方法論に対する厳しい批判を受けて、研究の改善点が見いだせたのは大きな収穫であった。古典文学の研究者からは文学研究の現在の状況をふまえ、本文研究、資料研究、解釈に関する研究等、幅広い情報を入手することができた。また、先行研究の把握、確認のための文献調査を国会図書館本館、国会図書館関西館でおこない、分析をおこなっていく上での重要な情報を得ることができたと思う。本調査のまえにおこなう予備的調査として、上代語の動詞「知る」による構文を調査していたが、その後、平安初期の歌物語作品において追加調査をおこない、データの拡大をおこなった。以上、この年度の研究実績の概要を報告した。当初は順調に進んでいたが、2018年秋頃から体調不良(急性腰痛症)を発症し、長時間のデスクワークに制約が生じたこと、同年年末から入試業務が多忙となり、自分の仕事の時間が十分にとれなかったため、中古語の作品を資料とした基礎調査が遅れている。今後、速やかに進めたい。今後の推進方策として、研究分担者を依頼することを考えている。中古古典文学の研究者に研究分担者となってもらう予定であり、既に候補者からは内諾を得ている。また、データが十分に整うまえの準備段階において、積極的に研究発表をおこない、情報交換を活発にする予定である。予定よりやや遅れ気味であるが、このような方策によって、スピードアップを図りたい。
診療室で簡便に使用できる小型・軽量かつ高精度な下顎運動記録装置の開発

開発した下顎運動記録装置は、安定した出力信号を有し、生体の顎運動を観察する際の十分な測定範囲を有することが確認できた。咀嚼運動経路と側方運動時の下顎の経路は、開発した装置と市販の高精度下顎運動記録装置とが近似していることが確認できた。これらの結果から、新しく開発した3次元下顎運動記録装置は、高精度の下顎運動記録装置と同程度に顎運動を記録・分析できることが確認でき、臨床応用できることが示唆された。6自由度顎運動記録装置を用いた研究は行われているが、十分な精度を確保するためには被験者専用のシーネを製作する必要がある。また、記録装置が大型で高額であることから、広く一般に臨床応用されているとは言い難い状況にある。出力信号のノイズと信号の不安定さを除去した信号処理装置を有し、簡便で小型・軽量の測定用シーネを用いて一般の臨床の場で自然な状態で記録が行える下顎運動記録システムの開発を試みた結果、スイッチング周波数にあわせたフィルターとUSB接続のADCの使用により、出力信号の位相のズレをなくすことができ、従来のADCに比べ小型・軽量化ができること、装置のカメラ部分に市販されている中で最も小型のPSDを用いることにより、診療室のデンタルユニット上に設置できること、生体の下顎限界運動を観察する際の十分な測定範囲を有することなどをそれぞれ確認できた。そこで、平成25年度では、開発した下顎運動記録装置(装置A)の有用性を検討する目的で、まず測定用シーネを咬合器に装着し、正確に記録できているかを検討した。次いで,開発した装置と市販の高精度下顎運動記録装置(装置B)を用いて生体の下顎運動を同時記録し、両記録結果を比較した。咬合器の上弓に付着したトライアングルの重心点は、顆頭球間軸を中心に正確な円弧を描くことが確認できた。また、咀嚼運動経路と左右側方運動は、装置Aと装置Bとが近似していることが確認できた。これらの結果から、新しく開発した3次元下顎運動記録装置は、高精度の下顎運動記録装置であるトライメットと同程度の下顎運動を記録・分析できることが確認でき、臨床応用できることが示唆された。そこで、本研究は、出力信号のノイズと信号の不安定さを除去した信号処理装置を有し、簡便で小型・軽量の測定用シーネを用いて一般の臨床の場で自然な状態で記録が行える下顎運動記録システムの開発を試みた。出力信号のノイズの除去と安定した信号を出力する信号処理装置の開発と小型・軽量の下顎運動記録装置の開発した後、3次元読み取り顕微鏡に付着したLEDを上下、左右、前後方向に移動させた時の位置座標を新たに開発した装置を用いて計測後、LEDの実際の位置座標と開発した装置で測定したLEDの位置座標とを比較した。その結果、スイッチング周波数にあわせたフィルターをかけることにより、出力信号の位相のズレをなくすことができ、USB接続のADCを用いることにより、従来のADCに比べ小型・軽量化を実現することができた。また、ADC前段の入力アンプを低消費電流設計にすることにより、装置用電圧源を必要としない構成にできた。さらに、装置のカメラ部分に市販されている中で最も小型のPSDを用いることにより、診療室のデンタルユニット上に設置できる装置を開発できた。次いで、3次元読み取り顕微鏡を用いて上下、左右、前後方向に移動させたLEDの位置座標を測定した結果、上下、左右、前後方向にそれぞれ±50 mmの範囲内で測定できた。新たに開発した小型の下顎運動記録装置は、安定した出力信号を有し、生体の下顎限界運動を観察する際の十分な測定範囲を有することが確認できた。目的本研究の目的は、開発した小型・軽量の下顎運動記録装置の有用性を検討することである。方法と結果実験I:20歳代の健常者10名に主咀嚼側でチューインガムを咀嚼させた時の下顎運動を開発した装置(装置A)と東京歯材社製TRIMET(装置B)で同時記録した。分析は、咀嚼開始後の第5サイクルからの10サイクルについて、各サイクルとその重ね合わせ表示、ならびに平均経路の表示を行い、定性的に観察した。次いで、平均経路から開口量と咀嚼幅を算出し、両装置間で比較した。咀嚼運動経路は、いずれの被験者でも、装置Aと装置Bとが近似していることが確認できた。さらに、開口量と咀嚼幅は、装置Aと装置Bとが近似し、両装置間に有意差が認められなかった。

実験II:20歳代の健常者3名に左右側方運動をさせた時の下顎運動を装置Aと装置Bで同時記録後、側方運動時の切歯部、犬歯部、第1大臼歯部の運動経路について、両装置間で比較した。側方運動時の切歯部、犬歯部、第1大臼歯部の運動経路は、いずれの被験者でも、装置Aと装置Bとが近似していることが確認できた。結論これらの結果から、新しく開発した3次元下顎運動記録装置は、高精度の下顎運動記録装置と同程度の下顎運動を記録・分析できることがそれぞれ確認でき、臨床応用できることが示唆された。歯科補綴学予定通り進展している。USB接続のADCの処理に多くの時間を費やしたため、平成24年度は、診療室で使用できる小型・軽量の下顎運動記録装置の開発までとなり、開発した装置の有用性の検討が平成25年度にずれ込んでしまったため。平成26年4月6月本研究で開発した記録システム(申請設備)と大型であるが、高精度を有する6自由度顎運動記録装置トライメット(現有設備)とを用いて被験者の開閉口運動と咀嚼運動を同時記録後、本研究で開発した記録システムで解析した運動データとトライメットで解析した運動データとを比較し、本研究のシステムの臨床的な有効性を検討する。なお、運動データの比較は、測定点に近い切歯部の他に測定点から離れた第1大臼歯部も行う。平成26年7月研究成果をまとめ、論文投稿する。平成25年4月6月:開発した下顎運動記録装置の有用性の検討を基礎実験で行う。平成25年7月11月:ヒトの下顎運動を定量的に観察できるシステムを開発する。平成25年12月:開発した下顎運動記録システムと大型であるが高精度を有する下顎運動記録装置を用いてヒトの下顎運動を同時記録し、開発した下顎運動記録システムの有用性を明らかにする。該当なし
コリアンダー精油成分の肺吸収と機能性に関する基礎的研究

コリアンダーのRaji細胞による抗発ガンプロモーター活性を探索し、主要成分の2-alkenal類に高い活性があることが分かった。次に、2-dodecenalを選び、この物質が肺や皮膚を通じて、体外に放出されることをラット冠静脈に細管を常置したカニュレーション法でラット体内に導入し、そこから放出される揮発成分をTenaxTA吸着剤に捕集しヘッドスペースガスのGC分析を行うことで明らかにした。本研究は、揮発性食品機能成分の検索とその生理機能メカニズムを解明する基礎研究である。コリアンダー全草から精油を得て、その機能成分を明らかにした。これまでは、お茶やワインなどのポリフェノール類の水溶性成分のラジカル抑制作用や抗酸化活性などが知られるが、低分子揮発成分にRaji細胞の抗発ガンプロモーター活性があることが明らかになった.コリアンダーから独自の抽出法を用い、精油を得、活性成分をカラムクロマトグラフ分画に供し、画分の活性試験及びNMRやMS等による化学構造解析により、2-dodecenalと2-tridecenalなどの2-alkenal類が機能成分であることを明らかにした、一方で、コリアンダーの特徴的香気成分をCumulative法を利用し、コリアンダー香気を最も有する特徴的な匂い成分が、これら2-dodecenalと2-tridecenalであることを、GC分析を併用した官能検査により明らかにした.今年度得られた主な結果は、1)コリアンダー香気として人に認知されるのは、2-dodecenalと2-tridecenalであり、これを嗅ぐと食材のコリアンターを容易に連想できること。2)嗅覚認知できる物質(2-dodecenalと2-tridecenal)が、癌細抱のプロモーションを阻害する物質であること。また、認知できる濃度以上機能性物質が、体内吸収している可能性があることが分かった。以上からそれら揮発成分を嗅ぎ分けることが、健康機能を維持し、病気を予防する手段となりうる1つのモデル実験としての価値があることを示すことができた。今後alkenalを用いて、生体内吸収の証拠を得て、揮発成分の、皮膚や肺からの吸収及び機能発現の可能性を明確にする予定である。本研究は、コリアンダーに含まれる揮発性香気成分成分の機能探索のための基礎研究である。昨年度までにコリアンダー全草の精油を得て、香気を特徴づける成分である2-aldkenal類に抗発ガンプロモーター活性があることを明らかにした。これにより従来から知られるコリアンダーの匂い特性に由来する食材の嗜好性に加え、Raji細胞のプロモーター物質による細胞変形の抑制や細胞の培養フラスコへの付着性の阻害など、抗発ガンプロモーター活性に関連する活性が確認された。特に、単離、構造解析の結果、2-dodecenalと2-tridecenalなど炭素鎖の長い2-alkenal類に高い機能活性が見出された。今年度の成果は、抗発ガン活性や抗発ガンプロモーター活性と関連づけるため、PKC活性の測定法を確立する実験を行った。また、ラットを用い、冠静脈こ細管を通し、ラットを生したまま、2-dodecenalの体内での動態をGC分析により解明した,2-dodecenalのように脂溶性の部物質が血液中で一定時間存在し、血液、血漿から約33%回収できることを明らかにした。次に薬物投与によく使われる静脈カヌレーションを行った。導入した2-dodecenalは血清には少なく、ほとんどが血球に付着して血液中を周り、30秒ほどでラット体内を循環していることがわかった、また、カニュレーションにより導入した2-dodenalは、肺を通じ、呼気から排出されることが、呼気ガスの回収実験から明らがこなった。最終年度には、2-dodecenalが、抗発ガンプロモーター浩性を有することをPKC阻害活性から証明し、食餌から直接肺を通じた血液への吸収並びに血液中の代謝についても考察を行いたい。コリアンダー精油中の主要な香気成分については改良型溶媒抽出法を用い、GCのFIDに対する相対的な応答性も考慮しつつ、香気成分の濃度を定量した。匂いの特徴的な成分について独自な方法(閾値法Lod, GC-O)で検討した結果、2-dodecenal, 2-tetradecenal, 2-tridecenalが主要な香気成分であることが明らかになった.また、咽頭ガンに関連するガン遺伝子をもつリンパ系細胞のRaji細胞に対し、コリアンダー精油にはプロモーターの添加による発ガン性の顕在化(Raji細胞の変形)に対し、抗発ガン活性を示すことを確認し、その活性の主体が2-alkenal類であり、特に2-dodecenalなどが効果があることがわかった。この時点で、香気成分の香りの認知と機能性の発現物質の一致が確認された。また、2-dodecenalの体内吸収、体内動態、代謝等についてラットを用いた実験を実施し、代謝研究を行った。

この実験では、フラボノイドなどの体内動態の解析によく使われるラットの頚静脈留置法であるカヌレーション法を使い、任意の時間に香気成分の血中濃度の測定により解析した。解析に先立ち、効率よい、血清中の2-dodecenalの分析法を確立し、測定限界濃度等を決定した。その結果、血中を循環するが、3分以内に血中からは排泄,代謝されていることが明らかになった。また、ラットの呼気から若干ながら2-dodecenalが検出されたことから、肺を通じ、2-dodecenalが血中との間に物質循環が有ることが明らかになった.食品香気として認知する物質が肺からの吸気により血中への移行を通じた機能性を正確に評価し、証明した例は少なく、肺への吸収率と抗がん活性に必要な濃度との関係を明確に出来た点で独創的な研究成果を得ることが出来た。これまでに知られていないコリアンダー香気の解析を数値解析により実施し、その香気成分の代表的な成分である2-dodecenalを使い、ラットによる動物試験にて、血中での回収率、血中から肺への移行量を定量できた。抗発ガンプロモーター活性の証明はできていないが、プロモーターによる細胞の変形と付着性の性質を押さえることが分かった.24年度が最終年度であるため、記入しない。抗発ガンプロモーター活性を2-dodecenalが示すことをPKC阻害試験で測定できる系を2011年度は確立できたので、今後2-dodecenalによるnPKC阻害活性があることを証明した。また、チェンバーにラットを入れ、生きたままコリアンダー精油を嗅がせ、カニュレーションした血管から2-dodecenalなどを検出し、体内移行を証明し、血中の代謝物の分析も行い、体内での機能性発現の物質的な証拠を得たい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
作用素関数の研究と直交多項式系への応用

作用素単調関数の逆関数全体を初めて考察し、積について閉じていることを証明した。そして、二つの関数に関するMajorizationの概念を導入して作用素不等式を統一的に一般化した。このMajorizationの概念は古典的な二つの数列に関するMajorizationの概念の拡張であることを示し、実解のみを持つ多項式、特に直交多項式系に応用した。また、凹関数による行列値関数の固有値分布についての既存の結果を大きく拡張した。大きな成果を得ることができた。論文はひとつであるが、世界的に著名な雑誌、Journal of Functional Analysisから出版された。成果の内容は3つに分類できる。その1つは、新しい作用素単調関数を体系的に構築したことである。そのアイデアは、作用素単調関数の逆関数全体の集合を考えたことである。そしてこの集合が大変よい性質を持っていることを示した。たとえば、広義一様位相で閉じていること、関数の積で閉じていること、作用素単調関数をかけても閉じていることを示した。次に、一般の単調増加関数の間にmajorizationの概念を導入し、それが、二つの多項式の間の古典的なmajorizationの概念の拡張になっていることを示した。このことは、実解のみを持つ多項式、特に直交多項式系に作用素単調の理論を応用できることを意味している。ただ、多項式において、古典的なmajorizationの概念と私の導入したmajorizationが一致するかどうかは分かっていない。現在、行列の固有値に関する研究が盛んになされている。これらの研究に私の導入したmajorizationの概念を応用することが望まれている。最後に、作用素不等式の統一的な理論-不等式を得たことである。これは、上記の作用素単調関数の逆関数の集合についての結果と、majorizationの概念を使うことによって証明された。この不等式は、日本人によって証明されたほとんどの不等式を含むと共に、新しい具体的な作用素不等式を作ることができる。区間I上の正値連続関数f(x)の対数log fが作用素単調であるようなfのクラスを研究した。R全体で正である作用素単調関数はないが、log fが作用素単調になる関数はある。これを用いて、二つの良く知られた作用素不等式を同時に一般化する不等式を得た。また、半直線[0,∞)上の正値凹関数h(x)についてh(a+b)≦h(a)+h(b)が成立する。正値行列Xについてh(X)を考えるとき、Trace h(A+B)≦Trace h(A)+h(B)が成立するだけではなく、Traceのほかにすべてのユニタリ不変ノルムについても同じ不等式が成立することを示した。このような不等式が作用素単調関数hについては成立するという著名なAndo-Zhanの定理を大幅に拡張したものである。これは、フランスの若い数学者との共著論文として出版される予定である。科学研究費の旅費でマドリッドにおける「国際数学者会議」に出席し多くの情報や刺激を得た。ソウルにおけるレベルの高い国際会議IWOTAで講演した。また国内では、春の学会(大阪市大)と東北大学での研究集会、さらに京都大学数理解析研究所での研究集会で成果を発表した。区間Iで定義された正の作用素単調関数全体をP_+(I), log fが作用素単調であるようなf全体をLP_+(I),定義域がI,値域が(0,∞),逆関数が作用素単調であるような関数全体をP_+^<-1>(I)と書く。P_+^<-1>(I)は積の演算で閉じていて、LP_+(I)の関数の掛け算で不変であることを示した。関数k, hについてk(A)〓k(B)であるすべての行列A,Bについてh(A)〓h(B)が成立するとき、kはhのmajorizationと呼ぶ。g, kがそれぞれLP_+(I), P_+^<-1>(I)に属し、f, hのmajorizationであるとき、積gkは積fhのmajorizationになることを示した。この定理から、0<β〓α,1〓αのとき、t^αexp(-t^<-β>)がP_+^<-1>[0,∞)に属することを示した。これはドイツの数学者Tautenhahnから質問された問題であった。ヨルダンで開催された国際会議に招待され、講演予定であったが、中近東の政情不安定のため出席を取りやめた。その代わり、北大における調和解析の研究集会、大阪教育大における実解析学の研究集会に出席し、幅広い分野の知見を得た。また、近畿大学における日本数学会で2つの講演をした他、京都大学数理解析研究所での研究集会でも成果を発表した。実軸の区間Iで定義された連続関数f(t)について、Iにスペクトルを持つすべての有界自己共役作用素(あるいは行列)Xに対してf(X)が定義できる。この作用素関数X→f(X)を作用素順序と固有値分布の観点から解析し、直交多項式の研究に新方向を資することが研究の目的であった。

f(0)=0である正の凹関数fについて、f(X+Y)の固有値の大きいほうからk番目までの和はf(X)+f(Y)のそれよりも小さいことを示していた。今年度はf(X-Y)とf(X)-f(Y)の固有値を比較することが目標であった。fが作用素単調関数の場合には北大名誉教授の安藤氏の次の有名な結果があるf(X-Y)の固有値の大きいほうからk番目までの和はf(X)-f(Y)のそれよりも大きい。これを一般の凹関数fについて示すことを目標としていた。残念ながら、これに関しては誇るべき良い結果を得ることができなかった。しかし、すでに論文で発表されていた幾つかの具体的な作用素単調関数について、それを統一的に構築する方法を見つけて発表した。それは、専門雑誌Linear Alg.And Applicationで印刷中である。また、線形作用素方程式をフレシェ微分の観点から研究し、インドのBhatia統計研究所教授と共同発表し、印刷中である。多項式の零点と行列多項式の固有値との関連については新しい結果を得て、基礎固めをしている段階である。メキシコで開催された"15-th Conference of Linear Alg.Soc."ではこれまでの成果を講演した。そして、京都大学数理解析研究所での研究集会、あるいは、日本数学会に出席して座長としても運営に尽くした。
アニオン駆動型蓄電デバイスの開発

低炭素社会を構築するためには、電力エネルギーを効率的に貯蔵、放出できる革新的蓄電デバイスが必要である。しかし、現行のリチウムイオン電池は研究開発の進展とともに性能の限界に近づきつつあり、新しい電極反応機構に立脚した革新的蓄電デバイスの開発が望まれている。本研究は、革新的蓄電デバイスの開発を目指し、アニオンを基盤とする固体電気化学反応を開拓する。平成30年度においては、酸化物イオンを酸化還元中心とする電極材料の開発に大幅な進展が得られた。すなわち、遷移金属レドックス容量に加えて酸化物イオンの充放電容量を示す物質群として、例えば、Na2Mn3O7を発見した。Na2Mn3O7はMn欠陥が酸化物イオンのレドックスを誘起することが実験、および理論計算から明確に示され、酸化物イオンレドックス材料を設計するための新たな指針を与えることに成功した。また、酸化物イオンの構造制御を行い、O2型と呼ばれる層状酸化物において安定な酸化物イオンレドックス反応を見出した。従来型のO3型材料と比較し、充放電サイクルに伴う容量劣化と充放電電圧低下が抑制された。特に、高コストなコバルト含まない酸化物イオンレドックス反応は一般に大幅な劣化を示すことが多いが、今回見出した物質群は劣化が殆どなく、低コストな材料設計にも有効であることが示された。酸化物イオンを酸化還元中心とする電極材料の開発に大幅な進展が得られた。また、O2型と呼ばれる層状酸化物において安定な酸化物イオンレドックス反応を見出し、低コスト・高容量材料開発への道筋を見出すことに成功したことから、当初の計画以上に進展しているといえる。平成30年度に見出したO2型層状酸化物の酸化物イオンレドックス反応について詳細な反応機構解析を行い、更なる高性能化の指針を得る。また、様々な遷移金属を含むO2型化合物について酸化物イオンのレドックス反応を検討する。
環境汚染動態調査に向けた133/135/137CsのICP-MS同時測定技術確立

本研究は東京電力福島第一原子力発電所事故により広域に飛散した放射性セシウム(135Cs, 137Cs)の挙動調査を行うために,環境中に存在する安定同位体セシウム(133Cs)と同時比較解析するために,多段階分離濃縮機構を有するフローインジェクション-ICP-MS(flow injection-inductively coupled plasma-mass spectrometry)を利用し、迅速に3つのセシウムの同位体、すなわち、133Cs/135Cs/137Csを同時じ定量する方法の開発に挑戦した。研究は4つの段階に分かれており,1キレート樹脂にて濃縮できる元素の調査,2セシウム測定における同重体干渉を除去する方法の検討,3セシウム濃縮およびセシウム溶出のための最適条件の検討,4133Cs検量線をもとに135Csおよび137Csを定量する方法と検出下限値の算出方法について実施した。本法によって概算された135Csの検出下限値は0.72 pg/L(放射能としては0.03 Bq/Lにあたる)であり,137Csの検出下限値は,0.74 pg/L(放射能としては2.3 Bq/Lにあたる)であった。以上のことから、汚染水などを調べるために有効な手法として、迅速かつ同時にセシウムの同位体を測定する実験系を構築することができた。また,安定同位体セシウム以外の元素も同時定量できることが確認され,実証試験として河川水中の含有元素を本分析法により定量し良好な結果を得た。本事業においては環境調査までは展開できなかったが,分析システムとしてのベースを確立したものと考えられる。本研究は東京電力福島第一原子力発電所事故により広域に飛散した放射性物質環境汚染について放射性セシウムに着目し,今後の農地,森林環境における放射性セシウム(135Cs, 137Cs)の挙動を,土壌中に存在する安定同位体セシウム(133Cs)と比較解析するために,放射性Csおよび安定同位体Csを簡便かつ短時間で同時測定・解析する手法を確立するものである。測定はICP-MSを中核としたフローインジェクションシステムであり,多段階の異なる分離濃縮機構のシームレス融合(固相抽出ー高効率試料導入法ーリアクション同重体分離ー四重極質量分離)により,超高感度な133Cs/135Cs/137Csの同時定量を新規実現させる。本年度は、測定系の環境整備を行った。すなわち、ICPMSにおいて高感度かつコンタミネーションをなくすためのクリーンブースを設置した。また、さまざまなサンプルのCs濃度を測定するためのサンプルを主に福島県内の畑より採取する見通しをたて、さらには農地を借りて栽培試験も実施する目処を立てた。栽培試験としては、イネよりもCsの移行係数が高くなりそうなダイズなどのマメ科を主とすることとした。特に落花生はダイズに似た作物であるが、実が土壌中に存在するめずらしい作物である。土壌が汚染されている場合の落花生可食部へのCs移行について研究するための試験栽培などを実施した。ICPMSの試行としては、Cs-133の測定を行い、天然のCs-133濃度の範囲について把握した。その結果、一部のイネでは検出限界濃度であったことなどが判明し、今後のサンプルの方法や量などについて見通しを立てる事が出来た。分析システムの構築には高感度化が欠かせないが、その根幹を本年度で整備できたことから、ほぼ順調に進んでいると言える。・133Csが大量に濃縮導入された場合を想定し、133Csのみの感度を低下させる機構を検証した。・放射性セシウム134にはキセノン134、セシウム135および137にはバリウム135および137が同重体干渉となるが、酸素+一酸化二窒素の混合ガスによるリアクション法により効果的に除去できることが確認された。同様に、多原子イオン干渉(SnO, MoO, SbAr等)についてもリアクション法により大部分が除去されるため、濃縮カラムと併用することで完全分離が可能であると考えられた。・濃縮測定と同時に全元素測定を実施できることを確認した。オンライン濃縮中にサンプルの一部分をスプリットさせ、直接ICP-MS測定を行うことで全元素測定を実施した。測定モードはコリジョン法を利用したため、多くの元素は同時に測定ができた。・オンライン濃縮溶離のための測定メソッドはほぼ確立した。1測定30分未満で、サンプルに含まれる多元素濃度情報と、放射性Csおよび安定Cs濃度を把握できる見通しがたった。当初の計画通り進められており、機器の準備も出来たことから、順調に進んでいると考えている。研究は4つの段階に分かれており,1キレート樹脂にて濃縮できる元素の調査,2セシウム測定における同重体

干渉を除去する方法の検討,3セシウム濃縮およびセシウム溶出のための最適条件の検討,4133Cs検量線をもとに135Csおよび137Csを定量する方法と検出下限値の算出方法について実施した。本法によって概算された135Csの検出下限値は0.72 pg/L(放射能としては0.03 Bq/Lにあたる)であり,137Csの検出下限値は,0.74 pg/L(放射能としては2.3 Bq/Lにあたる)であった。以上のことから、汚染水などを調べるために有効な手法として、迅速かつ同時にセシウムの同位体を測定する実験系を構築することができた。また,安定同位体セシウム以外の元素も同時定量できることが確認され,実証試験として河川水中の含有元素を本分析法により定量し良好な結果を得た。本事業においては環境調査までは展開できなかったが,分析システムとしてのベースを確立したものと考えられる。今後、実際の圃場サンプルにおいて硝酸分解を行い、まずはCs-133を、続いてCs-133/Cs-135/Cs-137の同時測定を目指す。次年度は最終年度である。実際のサンプルを本測定方法で実測し、133Cs/135Cs/137Csの同時測定技術を確立する予定である。一部のサンプル測定ができずに、消耗品代用として残高が残った。次年度使用額は3157円である。消耗品を購入予定である。当該サンプル測定に消耗品代として使用を計画している。
超臨界二酸化炭素を用いた高性能シロアリ防除剤の開発

超臨界二酸化炭素によるヒバ油の含浸実験では、何れの共重合体もL-LA含量が75%前後で含浸量が最大になることが分かった。圧力の影響において、全共重合体の含浸量は圧力14 MPaで最大値を示した。含浸実験の温度を変えたところ、温度上昇に伴い含浸量は増加した。ヒバ油含浸の共重合体の機械的強度を測定したところ、ポリ乳酸の応力と弾性率は、ヒバ油を含浸させることにより低下した。また、機械的強度は重合体によって傾向が異なることが分かった。共重合体の加水分解試験において、共重合体の分解にともなう残存含油率は共重合体の分解速度に比例しており、分解の最も早い共重合体は残存含油率の減少が早かった。本シロアリ防除剤は、超臨界二酸化炭素を利用し高揮発性化合物を徐放性のある生分解性ポリマーへの取込みが可能な"徐放剤"の技術を活用した材料である。本研究では、これまでの徐放剤作製技術をもとに、シロアリに対して強力な忌避効果を有する精油を用いてポリ乳酸やその共重合体への含浸性を評価するとともに、ポリ乳酸共重合体の徐放性を活用したシロアリ防除剤を開発することを目的としている。本実験では、精油を分解性ポリマーであるポリ乳酸共重合体に取込ませるために超臨界二酸化炭素を媒体として利用し、ポリマーに含浸させた防除剤を作製した。ポリ乳酸共重合体への含浸性を検討するため、共重合体組成比の他に、圧力、温度、時間について各パラメーターを変えて実験を行い、含浸性について評価した。含浸実験の結果、共重合体の組成比は、何れの共重合体もL-LA含量が75%前後で含浸率が最大になることが分かった。圧力の影響において、全共重合体の含浸率は特定の圧力で最大値を示した。含浸実験において、温度の影響を調べたところ、加工温度の上昇に伴い含浸率は増加したが、ある共重合体では、融解が見られた。また、含浸率は加工時間を長くすることにより増加させることができたが、ある時間以上では、含浸率の増加はみられなかった。本シロアリ防除剤は、超臨界二酸化炭素(scCO_2)を利用し高揮発性化合物を徐放性のある生分解性ポリマーへの取込みが可能な"徐放剤"の技術を活用した材料である。本研究では、これまでの徐放剤作製技術をもとに、シロアリに対して強力な忌避効果を有する精油を用いてポリ乳酸(PLLA)やその共重合体への含浸性を評価するとともに、ポリ乳酸共重合体の徐放性を活用したシロアリ防除剤を開発することを目的としている。今年度は、精油の含浸率や作製した防除剤の機械的特性について評価した。scCO_2流体下における精油含浸率は、PLLAよりもその共重合体で高くなる傾向であったが、L-ラクチド(L-LA)/1,5-ジオキセパン-2-オン(DXO)ランダム共重合体(PLLArDXO)の含浸量が最も低かった。一方、含浸量が最も高かったのは、L-LA/ε-カプロラクトン(CL)ランダム共重合体(PLLArCL)であった。精油仕込量を2倍にすると、各ポリマーとも含浸量は1.21.5倍に増加した。機械的特性の評価においては、できるだけ同じ精油含浸率のサンプルを用い、引張試験を行った。PLLAの応力は、精油を含浸させることにより大きく低下した。一方、L-LA/テトラメチレンカーボネート(TEMC)ランダム共重合体(PLLArTEMC)とPLLArDXOは大きく増加し、重合体によって傾向が異なっていた。PLLAは精油を含浸させることにより、伸度の増加がみられ、共重合体の伸度は、逆に低下した。PLLAの弾性率は、精油含浸による可塑化のために低下しており、柔軟性が高くなったと考えられる。PLLAよりも弾性率の低いポリ乳酸共重合体は、精油含浸により弾性率が増加しており、精油がL-LA以外のセグメントに影響を及ぼしていると考えられる。本シロアリ防除剤は、超臨界二酸化炭素を利用し高揮発性化合物を徐放性のある生分解性ポリマーへの取込みが可能な「徐放剤」の技術を活用した材料である。本年度は、精油を超臨界二酸化炭素

流体下で分解性ポリマーに含浸させた徐放剤の放出性について、評価した。徐放剤の作製あるいは基盤材となるポリ乳酸共重合体の合成は、平成22、23年度の方法にしたがい行った。徐放剤中に含まれる精油の放出性は、分解試験によるポリマーの分解に伴い放出されるガス量とポリマーに残存する精油量により評価した。放出ガス量はVOC(Volatile Organic Compounds:揮発性有機化合物)分析計、残存ヒバ油量は1H NMR(Nuclear Magnetic Resonance:核磁気共鳴)分光計により求めた。分解性は、共重合体の種類により全く異なることが確認できた。ポリマーの分解にともなう残存含油率は、共重合体の分解速度に比例しており、分解の最も早い共重合体は、残存含油率の減少が早かった。また、残存含油率と熱的特性の結果から、含浸性を評価することができた。さらに、VOC分析計によるガス放出性の結果から、ヒバ油のフィルムへの含浸性を判断することができた。本研究は、3ヶ年計画の研究であり、現在2年目を終了した。当初の計画どおり、共重合体の合成、重合体への精油の含浸と含浸条件の検討、作製した防除剤の機械的特性の評価が終了しており、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度で本研究は終了となるが、計画では、ヒバ油を含浸させた共重合体の徐放性を加水分解や酵素分解試験において評価する予定である。徐放性の評価方法については、共重合体から放出されるガス状の精油をGCにより評価するとともに、共重合体内に残存するヒバ油量をNMRで測定する。精油の含浸性、作製した防除剤の機械的特性と徐放性を決定し、新規防除剤として総合的に評価する。