hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性更年期における口腔症状改善のための介入プログラムの構築と評価

更年期女性の口腔症状を改善するための健康教育プログラムの効果判定を行った。42歳から61歳までの61名の女性を対象とし、対象者をプログラム参加者と非参加者の2グループに分け、3か月間のプログラム前後の評価を比較した。プログラム参加者には、口腔健康教育を行い、セルフケアを行ってもらい、非参加者は今まで通りの生活をしてもらった。その結果、プログラム終了時に刺激時唾液流出量とストレスを示す唾液アミラーゼ活性は、プログラム参加者では改善したが、非参加者には変化がなった。これらの結果から更年期女性に対する口腔健康教育プログラムは効果があったと考えられた。更年期女性は、口腔の乾燥感や不快感などの口腔症状を訴える率が高いといわれている。これまで、口腔内状態とホルモン変化との関連については検討されていなかった。私たちは、先にこの時期の歯科衛生士を対象として唾液分泌量と血清エストラジオール濃度の測定を行い、両者間に有意な正の相関がみられることを報告した。ついで、同様の測定を一般女性に行い、歯科衛生士群と一般女性群の2群間にどのような違いを検討した結果、2群間では、女性ホルモン量や身体の主観的健康観には違いがなかったものの、口腔健康状態や精神状態では、有意に歯科衛生士群の方が良好であった。これらの違いは、女性ホルモンや身体健康の状態よりも口腔保健の専門的知識と習慣が口腔健康状態さらには精神的ストレスに影響した結果と考えられる。このことは、口腔健康教育等を通して口腔保健の知識やスキルを一般女性に広げることが、更年期における女性の健康とQOL向上に寄与する可能性を示していると考えられた。本研究では、更年期女性の口腔症状を改善するための介入プログラムを立案して、実施し、その介入効果を評価する。本年は、まず、先行研究において閉経後の女性にみられた唾液分泌量の減少の改善と、40歳以降に多く認められる歯肉炎症を改善するための介入プログラムを立案した。次いで、評価指標については、血液検査では、エストラジオール、卵胞刺激ホルモンに加えてオキシトシン、ドーパミンを、唾液検査では、安静時唾液分泌量、刺激唾液分泌量および唾液緩衝能、口腔健診、加えて主観的指標として質問紙調査とした。対象者に対してベースライン評価、介入、および介入後評価までを実施した。2014年までに研究参加した更年期及び前後の女性のべ360名のうち、口腔健康状態の評価が低い者180名へ本研究の参加を依頼し、同意が得られた60名を対象とし、対象者を介入群30名と対照群30名に無作為に振り分け、ベースライン評価、介入群への健康教育を実施し、介入後の評価を行った。本研究は、上記の結果を受けて、更年期女性の口腔症状を改善するための介入プログラムを立案して、実施し、その介入効果を評価している。先行研究において閉経後の女性にみられた唾液分泌量の減少の改善と、40歳以降に多く認められる歯肉炎症を改善するための介入プログラムを実施した。ベースライン評価および介入後評で得られた結果を解析したところ、介入群では、刺激時唾液分泌量が有意に増加し、Community Periodontal Index(CPI)を用いた歯周検査判定結果に改善が認められ、一定の健康教育効果が示された。介入プログラムはすでに実施し、データ解析をおこなっている。現在は、さらに詳細なデータ解析をし、学会で公表すべく、準備をしているところである。更年期の女性では、女性ホルモンの変調により特有の症状に悩まされるが、合わせて口腔の乾燥感や不快感などの口腔症状を訴えることが多い。私達による先行研究により、更年期女性では、女性ホルモンや身体健康の状態よりも口腔保健の専門的知識と習慣が口腔健康状態さらには精神的ストレスに影響した結果であることが示唆された。このことから、更年期女性に対する口腔健康教育が重要と考えられた。しかし、更年期女性の健康教育については、食事指導、運動指導などに限られ、長い閉経後の生活の質を維持・向上するために、重要な口腔の症状を改善するための、更年期の女性に対する口腔症状改善のための介入プログラムとその効果についての研究はあまり見当たらない。そこで、本研究の目的は、更年期女性の口腔症状を改善のための健康教育の介入プログラムを実施し、その介入効果の評価を行った。42歳から61歳までの61名の女性を対象とした。対象を2群に分け、ベースライン調査を実施した。調査内容は、唾液検査、口腔診査ならびに質問票調査である。

ベースライン調査後、介入群にのみ、顔・舌のストレッチ、健口体操、口腔衛生指導を指導し、3か月間セルフケアをおこない、対照群には何も指導しなかった。ベースライン時と評価時に比較において、安静時唾液流出量については両群とも有意差が認められなかったが、刺激時唾液流出量については、介入群は有意に上昇したが、対照群には有意差は認められなかった。唾液アミラーゼ活性については、介入群は有意に減少したが、対照群には有意差がなった。このことは、介入群ではストレスが減少したと考えられた。両群ともに、CPIは有意に減少したが、主観的指標であるGOHAIは両群ともに変化が認められなかった。これらの結果から、更年期女性に対する口腔健康教育プログラムは効果があったと考えられた。更年期女性の口腔症状を改善するための健康教育プログラムの効果判定を行った。42歳から61歳までの61名の女性を対象とし、対象者をプログラム参加者と非参加者の2グループに分け、3か月間のプログラム前後の評価を比較した。プログラム参加者には、口腔健康教育を行い、セルフケアを行ってもらい、非参加者は今まで通りの生活をしてもらった。その結果、プログラム終了時に刺激時唾液流出量とストレスを示す唾液アミラーゼ活性は、プログラム参加者では改善したが、非参加者には変化がなった。これらの結果から更年期女性に対する口腔健康教育プログラムは効果があったと考えられた。2015年度に収集したデータをクリーニング後、分析を行い、学術大会への発表の準備をする。論文作成と並行して、フォローアップ調査を計画立案する。今後、更年期女性に対する介入プログラムについての詳細な解析を行い、学会で公表するとともに、フォローアップ調査に着手し、介入成果についての評価を行う予定である。歯科医療行動科学、口腔健康教育学予定していた備品を購入と検査項目の分析に費用が掛かり、予算が不足することが判明したため、検査項目の見直しを実施した。フォローアップ調査ならびに成果発表を2017年に実施することにしたためである。次年度使用額については、国際学会への参加や国内学会への参加、学術論文作成などの成果発表のための費用に充てる予定である。2017年にはフォローアップ調査を行うとともに、これまでの成果をヨーロッパの国際学会にエントリーし発表を行う際の費用とする予定である。
回転ユニットを用いた力学応答素子の創製

π共役有機分子に回転可能な部位を導入し、π面に対して1次元に集合させるとジャッキの構造となる。初期状態を縮んだ状態あるいは伸びた構造へと固定化する方法を検討する。その後、縮んだ状態あるいは伸びた構造から逆の動きを行わせることを、温度(熱振動)、分子認識、酸化還元等の刺激を用いて試みた。具体的には回転軸を有するポルフィリン誘導体を利用するコンセプトの元研究を遂行した。ポルフィリン誘導体は、m-トリアリール部位がエチニル基(回転軸)を介して修飾されたものを合成紙用いた。集合体を形成した場合エチニル基の回転によりポルフィリンπ平面間が最大2.5倍伸長する。目つによる伸縮応答、分子認識による伸縮応答を確認した後ことを受け、今後は、伸縮を可視化するために、液晶との混合系を検討する。また折尺、あるいは、アコーディオンの様に折りたたまれる高分子の合成を行った。ダブルデッカー型ポルフィリンと亜鉛ポルフィリンを繰り返し単位として有するポリマーは二官能性アミン(DABCO)の添加によりその構造が折りたたまれる。吸収スペクトル変化によりコモノマーの亜鉛ポルフィリン2分子(イントラポリマー)で1分子のDABCOを認識することが明らかとなった。電子顕微鏡により確認したところ、DABCO添加前に鎖状の高分子構造をとるダブルデッカー型ポルフィリンポリマーは、添加後には10-20nm程度の大きさのドット状の塊に変換されていた。これは、高分子が折りたたまれたことを示している。今後、伸縮応答をバルクまで増幅する方法論の開発が望まれる。またすべてのユニットが連動するため伸縮は一気に起こる。回転軸を有するポルフィリン誘導体はPd錯体と混合することにより1次元集合体を形成する。cis-Pd錯体を用いた場合はπ平面をスタックさせた閉じた構造を、trans-Pd錯体を用いた場合はπ平面を開いた伸びた構造を取ることを実際に確認した。Pd錯体で基本的な情報を得た後に、Pt錯体での検討を今後行う予定である。Pd錯体を利用した1次元組織化は、UV-Vis分光法およびNMR(DOSY)、DLS、AFM、SEM、TEMにて確認した。ポルフィリン誘導体の中心金属を変更することによりπ-π相互作用の強度を変更することが出来るため、Cuポルフィリン錯体・Znポルフィリン錯体などを用いて初期状態の制御を試みたところ相互作用の強いCuポルフィリンが本系には適していることを見いだした。またフラーレンを取り込ませることによって伸バス事が可能であることを見いだした。
熱ショック蛋白質の積極的誘導による新しい末梢免疫調節治療の基礎的検討

昨年度より懸案であった、"Online-Hyperthermia"すなわち末梢血を連続的に治療温度(摂氏約43°C)に加温して、酢酸セルロース顆粒球吸着ビーズ(JIMRO、群馬)へ接触させるラットを対象とした実験体外循環回路の開発を目指した。最終的に室温条件で新たに蓄熱装置を付加した実験回路を一定容量の恒温槽に浸水させることにより、必要な実験条件を満たす回路が作成できた。同回路を用いて15週齢雄性SDラット(新たな回路に伴うpriming volumeの増大に鑑み、実験動物の体重を増加)に対し、前年度確立した方法に準拠して両側頚静脈による体外循環を行った。体外循環式で室温(25°C)群・温熱(43°C)群各10例と、間歇式で行った同条件群各5例で血漿HSP(Heart Shock Protein)-70およびTGF-βを測定した。体外循環群では有意な変化を同定できなかったが、間歇群においては温熱顆粒球吸着療法(HGMA)施行群で施行後に有意な血漿TNF-βの上昇を認めた。我々は通常の顆粒球吸着療法(GMA)が末梢免疫調節性Tリンパ球の発現を増強することを証明(Clin Exp Immnol. 2009)しており、これまでのヒト末梢血を用いた静置系での予備実験(Trans Apher Sci. 2008)においてHGMA群で血漿IL-1raの有意な増強を示したことと今回の結果をあわせて考察するに、HGMAは通常GMAの能動的免疫抑制機能を強化する一定の効果があると期待された。一方、当初の目的であるHSP-70増幅効果が証明できなかったことは、改良装置においても充分な温熱付加ができなかった可能性を考えており、今後も引き続き検討・開発を継続してゆく所存である。(1)ミニチュア顆粒球吸着療法(GMA)回路の製作:Folletteらのラットに対する膜透析回路(J Appl.Physiol.1993)に準じ、Wistarラット(10週齢、体重240-270g)を対象としたミニチュア回路を製作した。全身麻酔下であらかじめheparin,全身投与により抗凝固化されたラットjagular veinに穿刺した21Gの細径カテーテルより取り出された末梢全血をperistaltic pumpを用いてpump流速(Qb)=0.2ml/minで2.2gのGMAビーズ(酢酸セルロースビーズ,JIMRO,群馬)を充填したミニチュアカラムに連続的に通過させた。カラムを通過した末梢血はjugular veinに挿入した21G細径カテーテルから再び体内に戻した。さらに予定通りperipheral blood hyperthermiaを可能とするためにpumpより末梢の回路・カラムは恒温槽内に設置し、あらかじめ生理食塩水でprimingされた回路・カラムは血液還流開始60分前からcGMAでは25°C、hGMAでは43°Cに調節した恒温槽に浸しておいた。一回の施行時間はヒトへのcGMAと同じく60分とした。(2)hGMAによるHSP誘導効果の評価:上記回路を用いて25°C環境下における「cGMA」を78例、同じく43°C環境下における「hGMA」を37例、単回施行した。GMA直前・直後に末梢血を採取し、組織MPO活性、血漿HSP70,TNF-α,IL-2,IL-10をELISA法で測定したが、温熱条件による明らかな傾向の検出には至らず、体外循環に付随する全身麻酔や穿刺針による侵襲が表出していると考えた。よって、年度途中より想定どおり処理を還流法より脱血・処理・再輸注からなる間歓法に改め、引き続き検討中である。

一方、当初の目的であるHSP-70増幅効果が証明できなかったことは、改良装置においても充分な温熱付加ができなかった可能性を考えており、今後も引き続き検討・開発を継続してゆく所存である。
人工癌幹細胞技術を用いた肺腺癌浸潤部位形成のメカニズムとその制御法の研究

[目的]K-ras変異陽性の原発性肺腺癌細胞株であるA549細胞に、特定の因子の導入することにより、癌幹細胞性を有する細胞の誘導を行う。誘導された細胞を用いて、肺腺癌の浸潤部位形成と伸展機序を解明する。[方法]レトロウイルスベクターを用いて、A549細胞に体細胞初期化因子(OCT 3/4, SOX2, KLF4)の導入を行い肺癌幹細胞様の細胞(induced Lung cancer stem like cell; iLCSC)を誘導する。そして、iLCSCと元のA549細胞を、それぞれ免疫不全マウスの皮下に1.0×106個ずつ注入し、腫瘍形成能を比較した。肺腺癌切除検体を用いて、IL-6mRNAに対するin situ hybridizationと上皮系マーカーであるCAM5.2を2重染色することにより、肺腺癌切除検体内にIL-6mRNA陽性腫瘍細胞が存在しているのかを調べた。[結果]体細胞初期化因子を導入したA549細胞において、遺伝子導入後10日15日目に核/細胞質比の高い小型の細胞からなるコロニーを認めた(iLCSC)。In vivoにおける腫瘍形成能は、A549細胞よりもiLCSCにおいて有意に高かった。腫瘍の病理像は、両者で明らかな差を認めなかった。肺腺癌切除検体においてIL-6 mRNAのin situ hybridizationとCAM5.2で2重染色したところ、CAM5.2陽性IL-6mRNA陽性の腫瘍細胞の存在を確認した。[結論]iLCSCはA549細胞と比較して、in vivoの系において、腫瘍形成能が高く、癌幹細胞性が高かった。またIL-6mRNA陽性肺線癌細胞は、肺腺癌臨床検体において存在することが明らかになった。我々は、これまでの研究からA549細胞にOCT3/4, SOX2, KLF4を遺伝子導入することによってiLCSCが誘導でき、周囲の間葉系幹細胞と共に組織構築する能力が元のA549細胞に比べて、高くなることを明らかにした。さらに、IL-6シグナルの抑制は、従来の抗がん剤の効果を高めることが明らかにした。IL-6は、たばこの煙に反応してヒト肺胞上皮細胞において、発現が上昇する遺伝子として報告されており、また発癌への関与も示唆されている。今年度の研究から、iLCSCはin vivoにおいて腫瘍形成能が高いことを明らかにした。iLCSCの癌幹細胞性の高さを示す結果であると考えられる。また肺癌切除臨床検体を用いて、IL-6陽性の肺腺癌細胞が存在することを明らかにした。以上により、IL-6シグナルの阻害が、肺癌幹細胞をターゲットにした治療法として、臨床応用可能であることが示唆された。本研究で用いた肺癌オルガノイドの系を用いることにより、肺癌幹細胞とその周囲間質細胞をターゲットにした薬剤スクリーニングが可能となる。従来の抗癌剤の感受性評価の方法として、in vivoで免疫不全マウスに対するゼノグラフトを用いた手法が頻用されている。しかし、この手法はわずか数種類の薬剤やその組み合わせによる効果を検討するにも、膨大な時間と労力を有する。本アッセイを用いることにより、より効率的な手法による多数の薬剤のスクリーニングが可能になると考えられる。我々は、本アッセイを用いてIL-6の遮断が肺癌幹細胞をターゲットにした治療になりうることを明らかにしているが、他の新規治療薬発見にもつながるのではないかと考えられ、これを検討する。そして、iLCSCと元のA549細胞のRNAを抽出・精製し、マイクロアレイによって解析し、癌幹細胞様特性獲得に関与する遺伝子の候補を抽出する。そして昨年報告した肺癌オルガノイドに対する抗癌剤感受性アッセイを行い、上記遺伝子候補の抗癌剤感受性への関与を明らかにする。マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析の結果、iLCSCにおいてinterleukin-6 (IL-6)の発現が特異的に高くなっていることを明らかにした。また肺癌オルガノイドを用いた抗癌剤感受性アッセイにより、IL-6シグナルの抑制は、肺癌オルガノイドに対するシスプラチンの感受性を高めていた。[結論]iLCSCにおいて特異的にIL-6の発現が高くなっており、IL-6シグナルの抑制は、肺癌オルガノイドに対するシスプラチンの感受性を高めることを明らかにした。本研究で誘導されるiLCSCと元のA549細胞のRNAを抽出・精製し、得られたRNAをマイクロアレイによって解析し、癌幹細胞様特性獲得に関与する遺伝子を探索する。そして見出された因子の抑制により、iLCSCによる肺癌オルガノイド形成を抑制できるのかを明らかにするため、以下の研究を行った。

1.マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析:回収したiLCSCと元のA549細胞を、3検体ずつRNAを回収し、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行う。これにより、iLCSCに特異的に高発現している遺伝子を明らかにする。2.肺癌オルガノイドを用いた抗がん剤感受性の評価:肺癌オルガノイドを抗がん剤と共培養することによって、抗がん剤感受性試験を行う。その際に従来の抗がん剤であるシスプラチン(CDDP)に加えて、マイクロアレイにより見出された因子を抑制することによって、肺癌オルガノイドの抗がん剤感受性を高めるかどうかを明らかにする。これに対して、肺癌オルガノイドを用いた、抗癌剤感受性アッセイを行ったところ、IL-6の阻害はシスプラチンに対する抗癌剤感受性を高めていることが判明した。IL-6の発現が高くなっていることを明らかにした。IL-6は、タバコの煙に反応してヒト肺胞上皮細胞において、発現が上昇する遺伝子として報告されており、また発癌への関与も示唆されている。本結果は、IL-6が肺癌幹細胞マーカーになりうることを示唆していた。[目的]K-ras変異陽性の原発性肺腺癌細胞株であるA549細胞に、特定の因子の導入することにより、癌幹細胞性を有する細胞の誘導を行う。誘導された細胞を用いて、肺腺癌の浸潤部位形成と伸展機序を解明する。[方法]レトロウイルスベクターを用いて、A549細胞に体細胞初期化因子(OCT 3/4, SOX2, KLF4)の導入を行い肺癌幹細胞様の細胞(induced Lung cancer stem like cell; iLCSC)を誘導する。そして、iLCSCと元のA549細胞を、それぞれ免疫不全マウスの皮下に1.0×106個ずつ注入し、腫瘍形成能を比較した。肺腺癌切除検体を用いて、IL-6mRNAに対するin situ hybridizationと上皮系マーカーであるCAM5.2を2重染色することにより、肺腺癌切除検体内にIL-6mRNA陽性腫瘍細胞が存在しているのかを調べた。[結果]体細胞初期化因子を導入したA549細胞において、遺伝子導入後10日15日目に核/細胞質比の高い小型の細胞からなるコロニーを認めた(iLCSC)。In vivoにおける腫瘍形成能は、A549細胞よりもiLCSCにおいて有意に高かった。腫瘍の病理像は、両者で明らかな差を認めなかった。肺腺癌切除検体においてIL-6 mRNAのin situ hybridizationとCAM5.2で2重染色したところ、CAM5.2陽性IL-6mRNA陽性の腫瘍細胞の存在を確認した。[結論]iLCSCはA549細胞と比較して、in vivoの系において、腫瘍形成能が高く、癌幹細胞性が高かった。またIL-6mRNA陽性肺線癌細胞は、肺腺癌臨床検体において存在することが明らかになった。我々は、これまでの研究からA549細胞にOCT3/4, SOX2, KLF4を遺伝子導入することによってiLCSCが誘導でき、周囲の間葉系幹細胞と共に組織構築する能力が元のA549細胞に比べて、高くなることを明らかにした。さらに、IL-6シグナルの抑制は、従来の抗がん剤の効果を高めることが明らかにした。
教育の政治的中立性に関する思想研究－18歳選挙権の時代を見すえて

選挙権年齢を「18歳以上」に引き下げる改正公職選挙法が、2015年6月に成立し、2016年夏の選挙から18歳以上による投票が実現した。18歳選挙権の実現は戦後史におけるきわめて大きな転換であり、戦後の教育においてタブー視されてきた政治と教育の関係を問い直す大きな契機となる可能性がある。本研究では、以上のような今日的局面を、教育の再政治化という思想史的な文脈のなかでとらえ、そのことの思想的意味を、特に教育の政治的中立性に関する思想的転換という視点から、深く探究することを目的とする。本年度は理論的課題に焦点化し、日本のみならず欧米で1980年代以降展開されている教育の政治的中立性をめぐる理論状況の展開をふまえつつ、教育の政治的中立性に関する理論パラダイムの革新を遂行することをめざした。具体的には、欧米の理論動向をフォローし、アメリカ、およびイギリスから、現地の研究者を日本に招聘し、国際シンポジウム等を開催した。それによって申請者の研究拠点を世界における政治教育動向とそこでの論点が集約されるグローバルな研究拠点にしていくことの端緒をひらいた。また、収集、整理した理論動向をふまえつつ、政治の外部での中立性確という従来の理論的前提を刷新し、教育と政治が相互浸透している局面における政治的中立性の成立条件を、その可能性と不可能性の双方を視野に入れつつ理論的に探究し、教育の政治的中立性に関する新たな理論的パラダイムの構築を行い、日本政治学会で発表を行った。すでに拙著(『教育政治学を拓く』)で明らかにしたように、アルチュセールのイデオロギー論のインパクトを経て、1980年代以降の中立性をめぐる理論パラダイムは教育と政治の相互浸透を前提とした新しい段階に突入している。2000年代に入るとそうした段階をふまえた新たな理論構築を提案する研究も出されるようになってきている(たとえば、LILIAI. BARTOLOM&Eacute;(ed), Ideologies in Education: Unmasking the Trap of Teacher Neutrality, Peter Lang, 2008)。これらの理論動向を系統的かつ満遍なくフォローするために、文献の収集を行ったが、あわせて、本年度は、イギリスとアメリカにおける当該研究領域を代表する論者であるハリー・ボイト氏とガート・ビースタ氏を招聘して、議論の場を持つことができたことは、予想を上回る進捗であった。これによって、本研究の国際水準を飛躍的に高めることができた。次年度は実践的課題に焦点化し、日本および諸外国における政治教育やシティズンシップ教育の実践から、教育における政治的中立性の確保をめぐる今日的な条件を探りあてていくことをめざす。申請者はすでにアメリカ(Harry Boyte, Sabo Center for Democracy and Citizenship, Minneapolis, Minnesota)、オーストラリア(Murray Print ,Faculty of Education & Social Work, University of Sydney, Australia)らとの間で、シティズンシップ教育の実践に関する国際連携の試みを進めているので、これらの動きを加速させる。これらの研究者と直接会い打ち合わせを行うための海外出張も予定している。それらと並行して、日本での18歳選挙権成立以後の政治教育、主権者教育の実践の理論的意義を、現在申請者が関わっている学校や教育委員会での実践を中心に、検討する。特に、現在、東京大学教育学部附属中等教育学校が文部科学省研究開発学校の指定を受けて進めている、協働的な学びを通じて「市民性」と「探究」志向性を育成するための新教科「探究的市民科」の設置の事業が4年目になり、申請者はその運営指導委員に従事しているので、この事業の成果を、教育における政治的中立性を新しい形でふまえて実践事例として位置づけることを行いたい。そして、これらの日本および諸外国でのシティズンシップ教育の実践検討をふまえたうえで、それらの国際連携を行い、最終年度である本年度には国際シンポジウムや研究会などを行うことによって、教育の政治的中立性の新たな枠組みをふまえた政治教育、シティズンシップ教育の提案を行う。従来の研究では教育は政治から独立した自律した領域として扱われる傾向が強かったが、本研究では、18歳選挙権の成立以後の日本を教育と政治が相互浸透している段階としてとらえ、それを見すえた新しい政治的中立性概念の構築を目指す。

本年度は、歴史的課題に焦点化し、18歳選挙権の実現が日本の政治史上きわめて大きな制度変更であったこと、さらに、戦後の教育においても、これまでタブー視されてきた政治と教育の関係を問い直す大きな契機となる可能性があることをふまえて、現代の学校教育が立っている歴史的な位置を、教育の再政治化という思想史的な文脈のなかでとらえ、そのことが政治的中立性におよぼす意味を、日本の戦後教育史における1950年代(教育が政治化していた時代)、1960年代以降(教育が脱政治化していく時代)、1990年代以降(教育が再政治化していく時代)のそれぞれに即して分析し、学校における虚構性の変容、虚構と現実の相互浸透という視点から、戦後日本における教育の政治的中立性が直面する今日的な固有性を明らかにした。また、沖縄と日本の関係をふまえたシティズンシップ教育の視点からの政治教育の可能性についても、実践的な視座を得ることができた。当初の予定では、歴史的課題への焦点化を文献調査に限定して行う予定であったが、2017年の夏に沖縄に、冬に能登に、総合学習の視察出張を行い、戦後の歴史的展開のなかでの政治的中立性の位相変容を、具体的な現代の実践的な課題と関わらせながら解明していくことが可能となった。すなわち、生徒が境界を越境し異質な他者と関わるなかで、自らのアイデンティティを相対化し、政治的な主体として形成されていく過程が明らかになった。教育には、可能性(できること)があらかじめ想定される領域がある。これは必然性によって定義される教育といえる。しかし政治的市民、民主主義の担い手の教育は、そうした可能性(できること)をあらかじめ想定することが困難な教育であり、したがって、偶然性に定位した教育、教育哲学者のタイソン・ルイスがいう可能性と不可能性の間にとどまることに定位した教育である。この点を他者との関係性に関わる視点に拡張すれば、教育哲学者のガート・ビースタは述べるように、「その焦点は私たちが他者と共有する世界において主体としていかに存在しうるかという点にあてられている。」のであり、「このことは、私のアイデンティティの中断を、いいかえれば、私が私と共にあることの中断を伴う。」といえる。こうしたアイデンティティの中断こそが、普遍的な超越性に定位しない教育における政治的中立性の新たな地平を開くものであることが明らかとなったことは、想定された以上の成果であった。選挙権年齢を「18歳以上」に引き下げる改正公職選挙法が、2015年6月に成立し、2016年夏の選挙から18歳以上による投票が実現した。18歳選挙権の実現は戦後史におけるきわめて大きな転換であり、戦後の教育においてタブー視されてきた政治と教育の関係を問い直す大きな契機となる可能性がある。本研究では、以上のような今日的局面を、教育の再政治化という思想史的な文脈のなかでとらえ、そのことの思想的意味を、特に教育の政治的中立性に関する思想的転換という視点から、深く探究することを目的とする。本年度は理論的課題に焦点化し、日本のみならず欧米で1980年代以降展開されている教育の政治的中立性をめぐる理論状況の展開をふまえつつ、教育の政治的中立性に関する理論パラダイムの革新を遂行することをめざした。具体的には、欧米の理論動向をフォローし、アメリカ、およびイギリスから、現地の研究者を日本に招聘し、国際シンポジウム等を開催した。それによって申請者の研究拠点を世界における政治教育動向とそこでの論点が集約されるグローバルな研究拠点にしていくことの端緒をひらいた。
興福寺旧蔵文書による古文書と古記録との関連についての史料学的研究

興福寺関係史料を素材として、古文書と古記録との関係を史料学的に解明するために、本年度は下記のように研究を行った。1昨年度につづき、紙背文書の収集・整理、解読を行った。京都市・山田伸彦氏所蔵福智院家文書を借用し、7月に京都府立大学文学部に於いて袋綴じ冊子を開き、紙背文書を撮影・収集した。その整理・分析方法の検討、さらに解読・翻刻のために、米国留学のために欠席した上島を除いて全員で検討会をもった。2国立公文書館から購入した文書の整理と検討を行った。おもに末柄が行った。3記録所載文書・諸案文集中の文書の収集・整理を行った。興福寺所蔵『大乗院御門跡文庫古文書写』、国立公文書館所蔵『三箇御願料所等指事』、春日大社蔵『修南院光慶寺務方引付』などの案文集、引付の調査・収集を行った。さらにこれらの翻刻を末柄が行い、研究成果報告書に収録した。4役割分担にしたがった研究を行った。収集した文書をふまえて、研究代表者・分担者は各自の役割分担に基づいて、門跡、坊官、記録・帳簿類、案文集などの観点から研究を行っていくつか新知見を得た。5研究成果報告書を作成した。『大乗院寺社雑事記』紙背文書の花押と署名を収集し、研究協力者を交えて整理・分析を行い、その成果を研究成果報告書に収録した。その他、報告書には、研究過程で得た知見をもとに作成した小論2本、上記3の史料翻刻を収録した。おもに末柄が行った。興福寺関係の史料を素材として、古文書と古記録との関係を史料学的に解明するために、本年度は下記のように研究を展開した。1、紙背文書の収集・整理、解読横浜市中村京子氏、および京都市山田伸彦氏所蔵の福智院家文書を借用し、男女共同参画センター横浜(05年7月)、京都府立大学文学部(05年9月、06年1月、3月)において袋綴じ冊子を開き、紙背文書を撮影・収集した。その整理・分析方法の検討、さらに解読・翻刻のために、東大史料編纂所で随時検討会をもった。また、国立公文書館大乗院文書の紙背文書を予算の範囲で購入し、検討を行った。その他、末柄は比較検討のため、狭山市立郷土資料館や毘沙門堂門跡などの所蔵史料の調査を行った。上記作業の一部に、当初大学院生の助力を得る予定であった、経験と知識を要する作業となったため、すべて研究代表者・分担者で行い、浮いた予算でパソコンを購入した。紙背文書の文字は、パソコンのディスプレイ上で解読を試みると、濃淡がある程度調節できて読めるケースが少なくないことが作業の途中で判明した。2、記録所載文書・諸案文集中の文書の収集・整理「三箇御願料所等指事」、「大乗院御門跡御文庫古文書写」などの案文集の調査・収集を行った。その過程で、末柄は絵巻『春日権現験記絵』の成立・奉納に関する新知見を得た。これは近々学会誌に発表する予定である。3、役割分担にしたがった研究収集した文書をふまえて、研究代表者・分担者は各自の役割分担に基づいて、門跡、坊官、記録・帳簿類、案文集などの観点から研究を遂行した。興福寺関係の史料を素材として、古文書と古記録との関係を史料学的に解明するために、昨年度にひきつづき、本年度は下記のような研究を行った。1紙背文書の収集・整理、解読、研究京都市の山田伸彦氏所蔵の福智院家

文書を借用して、京都府立大学文学において、2006年9月25日27日と、2007年3月13日から15日の二度、袋綴じ冊子を開き、紙背文書の撮影・収集をおこない、あわせて解読、研究の会をもった。国立公文書館大乗院文書の紙背文書を予算の範囲で購入し、検討をおこなった。撮影済みの紙背文書の解読を、パソコン画面で能率的に解読する方法の検討をおこなった。すでに活字されて刊行されている『大乗院寺社雑事記紙背文書』(佐藤進一、笠松宏至、永村眞編、勉誠出版)二冊を対象として、福智院家文書の紙背から収集した文書との比較検討をおこなった。2記録所載文書・案文集中の文書の収集・整理「三箇御願料所等指箏」、「大乗院御門跡御文庫古文書写」などの案文集の調査・収集をひきつづきおこなった。3役割分担にしたがった個々の研究収集した文書をふまえて、研究代表者・分担者らは、各自の役割分担にしたがって、門跡、坊官、記録・帳簿類、案文集などの観点から研究を遂行した。興福寺関係史料を素材として、古文書と古記録との関係を史料学的に解明するために、本年度は下記のように研究を行った。1昨年度につづき、紙背文書の収集・整理、解読京都市・山田伸彦氏所蔵福智院家文書を借用し、7月に京都府立大学文学部に於いて袋綴じ冊子を開き、紙背文書を撮影・収集した。その整理・分析方法の検討、さらに解読・翻刻のために、米国留学のために欠席した上島を除いて全員で検討会をもった。2国立公文書館から購入した文書の整理と検討。おもに末柄が行った。3記録所載文書・諸案文集中の文書の収集・整理興福寺所蔵『大乗院御門跡文庫古文書写』、国立公文書館所蔵『三箇御願料所等指事』、春日大社蔵『修南院光慶寺務方引付』などの案文集、引付の調査・収集を行った。4役割分担にしたがった研究収集した文書をふまえて、研究代表者・分担者は各自の役割分担に基づいて、門跡、坊官、記録・帳簿類、案文集などの観点から研究を行った。5報告書の作成研究成果報告書を作成した。『大乗院寺社雑事記』紙背文書の花押と署名を収集した。
半導体光触媒ナノ構造と水素透過膜の統合による光誘起高純度水素生成

半導体光触媒ナノ構造と水素透過膜から成る二層メンブレンを用いた光誘起高純度水素生成の研究を実施した。まず、陽極酸化TiO2ナノチューブアレイとパラジウム無電解めっき膜の二層構造を採用し、全電気化学的手法による膜厚数μm程度の極薄メンブレンの作製条件を見出した。更にメタノールを犠牲剤とした水の光触媒分解による高純度水素生成を実証すると共に、その水素生成速度や実効的な量子収率の評価技術を新たに確立した。また、酸化鉄ナノチューブアレイに白金を担持した試料に対し、高真空下での気相メタノール光触媒分解の観察を行った結果、可視光照射に伴う水素生成を検出し、気相反応場特有の現象の観測に成功した。光動作型の水素生成・分離一体型薄膜(水素生成・分離膜)を用いた光誘起高純度水素発生に関する研究を実施した。この水素生成・分離膜は「燃料改質部」である半導体光触媒ナノ構造と「水素分離部」である水素透過性金属の二層構造から構成される。まず、燃料改質部にTi箔の陽極酸化により作製したTiO2ナノチューブアレイ(TNA)、水素分離部にパラジウムの無電解めっきにより作製したパラジウムPd膜を採用した、厚さ数十μmのTNA/Pd二層構造の作製に成功した。またメタノールを燃料源として、紫外線照射のON/OFFに応答する形で高純度水素が発生するのを観測し、光動作型の水素生成・分離膜として機能する事を示した。更に、Pdめっき膜の薄膜化を推し進め、厚さ5μmのPd膜でもピンホールのないTNA/Pd二層構造の作製に至った。これまでの研究ではPdスパッタ膜を用いていたが、本年度の成果により無電解めっき膜の適用が可能となり、水素生成・分離膜の作製コストの低減が期待できる。また、二段階陽極酸化法を用いて、TNAから個々のTiO2ナノチューブ(TNT)に分離し、誘電配向による単一のTNTの電極間架橋と電子移動度測定を実施した。その結果、アナターゼ型やルチル型といった結晶型の違いにより、異なる電子移動度を有することや、単一のTNTにおける電子移動度はTiO2多結晶膜とほぼ同程度であることが示された。TNTのキャリア移動度は、光触媒活性に密接に関わるパラメータであり、燃料改質部を構成する光触媒ナノ構造の設計及び特性向上を図る上で有用な材料評価手法であると言える。以上のように、光動作型の水素・分離膜を用いた高純度水素生成の高効率化に向けた有益な成果を得た。まず、燃料改質部に陽極酸化で作製した酸化チタン(TiO2)ナノチューブアレイ、水素分離部にパラジウム(Pd)の無電解めっき膜を採用し、総膜厚が約3μmという極薄の二層メンブレンの作製に成功した。また、ガスクロマトグラフを取り入れた大気圧に近い条件下での水素生成・分離特性の評価系を新たに構築し、上記の極薄メンブレンにおいて、メタノールと水の混合物を燃料源として、紫外光照射に伴う高純度水素の生成速度を計測した。現状では、実用条件には程通い小さな水素生成量しか得られず、また、実効的な量子効率が約0.1%程度と小さく、パラジウム膜における水素透過過程が水素生成量を制限している状況にあるが、極薄の水素生成・分離膜の作製技術とその特性評価手法の確立に至った点は大変重要な成果であると言える。一方、新規材料探索の点では、陽極酸化法による酸化鉄ナノチューブアレイ(FNA)の作製条件を確立すると共に、白金(Pt)担持したFNA試料に対して、可視光照射下におけるメタノールの光分解とそれに伴う水素生成の検出、及び光触媒反応過程の解明につながる知見を得ることに成功した。また、原子間力顕微鏡による半導体光触媒/助触媒金属界面における表面電位計測に着手し、TiO2/Au及びTiO2/Pd界面における比較を行い、大気中の水分子等の光分解によって発生するプロトンの振る舞いが助触媒金属種によって異なる事を示唆する予備的な結果を得ている。以上のように、光動作型の水素生成・分離膜における特性評価法の確立、並びに高純度水素生成の高効率化に向けた有益な成果を得た。この水素生成・分離膜は「燃料改質部」であるTiO2ナノチューブアレイ(TNA)と「水素分離部」であるパラジウム(Pd)膜との二層構造(TNA/Pdメンブレン)から構成される。陽極酸化と無電解めっきを組み合わせた全電気化学的手法で形成したTNA/Pdメンブレン(膜厚数μm)に対し、メタノールと水の混合物を燃料源として、大気圧に近い条件下での光誘起高純度水素生成速度や実効的な量子効率の評価を行った。本年度は新たにメンブレンの温度可変機構を構築し、温度制御下で測定を実施した結果、室温付近での量子効率は0.1%未満と小さい値であったが、メンブレン温度を65°Cにすることで量子効率が約0.6%まで向上した。

依然として、パラジウム膜における水素透過過程が水素生成量を制限しており実用化には程遠い状況にあるが、水素・生成分離膜の動作条件の最適化に向けて、その特性評価技術の確立に至った点は重要な成果である。新規材料探索については、陽極酸化で作製した酸化鉄ナノチューブアレイ(FNA)に白金(Pt)を担持した試料に対し、高真空下での気相メタノールの光触媒分解過程の観察を行い、可視光照射に伴う水素生成を検出した。また、分光測定も実施し、Pt担持したTNA試料と比較して顕著な可視光応答性が確認され、酸化鉄自身の電子物性が寄与した現象であることを確認した。従来の液相反応系では、外部からの電圧印加が無い状況ではFNA表面に可視光を照射しても光触媒水素生成は生じない。従って、今回観測した結果が気相反応系ならではの現象であることが示唆され、更なる追跡とそれに伴う新しい学理の構築が大いに期待される。以上のように、光動作型の水素・分離膜を用いた高純度水素生成の高効率化に向けた有益な成果を得た。半導体光触媒ナノ構造と水素透過膜から成る二層メンブレンを用いた光誘起高純度水素生成の研究を実施した。まず、陽極酸化TiO2ナノチューブアレイとパラジウム無電解めっき膜の二層構造を採用し、全電気化学的手法による膜厚数μm程度の極薄メンブレンの作製条件を見出した。更にメタノールを犠牲剤とした水の光触媒分解による高純度水素生成を実証すると共に、その水素生成速度や実効的な量子収率の評価技術を新たに確立した。また、酸化鉄ナノチューブアレイに白金を担持した試料に対し、高真空下での気相メタノール光触媒分解の観察を行った結果、可視光照射に伴う水素生成を検出し、気相反応場特有の現象の観測に成功した。平成26年度当初の計画では、実用条件を意識した水素生成・分離膜の評価系の構築と動作条件の最適化、可視光応答性を有する半導体ナノ構造の作製とその水素生成・分離膜への応用、光触媒/助触媒金属における表面電位測定の実施、が主な課題であった。得られた成果として、全電気化学的手法によって極薄のTNA/Pd二層膜の作製に成功し、大気圧に近い条件下での紫外光照射に伴う高純度水素の生成速度や量子効率を測定できた点、可視光応答性を有する半導体材料である酸化鉄ナノ構造の作製条件を確立できた点、表面電位計測において助触媒金属種依存性を示唆する予備的な測定結果が得られた点については、概ね研究計画に沿った成果であると言える。しかし、水素生成量がまだまだ小さく、水素生成・分離膜の動作条件の最適化には至っていない点、可視光応答型の半導体光触媒ナノ構造を用いた水素生成・分離膜の作製にはまだ成功していない点を考慮すると、本研究課題の進捗についてはやや遅れていると判断される。27年度が最終年度であるため、記入しない。電子・電気材料工学まず、これまでに引き続き、水素生成・分離膜に用いる材料開発を更に進めていく。可視光応答性を有する半導体材料のうち、昨年度の成果として作製条件をある程度確立できた酸化鉄ナノ構造(ナノ多孔膜、ナノチューブアレイ)だけでなく、リン酸銀(Ag3PO4)などの他の材料によるナノ粒子の作製とそれらの水素生成・分離膜への応用を試みる。また、半導体表面に貴金属ナノ粒子を担持することにより生じる局在プラズモン共鳴を利用した可視光応答性向上についても検証を行う。これらの材料系に対して、疑似太陽光照射下での気相系光触媒反応過程の評価や分光測定を実施する。それと並行して、昨年度に構築した大気圧に近い条件下での水素生成・分離膜特性の評価系において、温度可変機構を新たに導入する。これにより、実用条件を意識した半導体光触媒ナノ構造/水素透過性金属の二層メンブレンにおける構造及び動作条件の最適化を進める。
CD146を治療ターゲットとした難治性小児固形腫瘍に対する新規治療法の開発

神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の様々な小児固形腫瘍細胞株を用いて、(1)これらの難治性小児固形腫瘍に対する細胞表面抗原CD146の治療ターゲットとしての有用性、(2)CD146の発現抑制が小児固形腫瘍のin vitroおよびin vivo腫瘍増殖抑制効果をもたらす分子生物学的機序、を検討した。神経芽腫、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫の細胞株におけるCD146の発現をフローサイトメトリーで検討すると、使用したすべての細胞株でCD146が高発現していた。また、神経芽腫、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、肝芽腫、神経膠腫の臨床検体を用いた免疫染色、フローサイトメトリーの検討では、ほぼ全例においてCD146陽性細胞が確認された。悪性ラブドイド腫瘍細胞株で効率よくCD146発現を効率よく抑制した既成のshRNA発現ベクターでは、長期間のCD146抑制効率が低い結果が得られた。そのため、悪性ラブドイド腫瘍細胞株に対して用いたベクターを改良してドキシサイクリン濃度依存的にCD146発現を抑制するshRNAベクターを作成し、肝芽腫・神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の小児固形腫瘍細胞株に導入すると、ドキシサイクリン投与下で全細胞株において有意なCD146のタンパクレベルでの発現抑制が確認された。また、CD146発現抑制した肝芽腫・神経芽腫腫細胞株ではWST-8アッセイにより有意な細胞増殖能の低下、フローサイトメトリーを用いた7-AAD/AnnexinVアッセイによりアポトーシスの有意な増加が認められた。また、肝芽腫の細胞株を免疫不全マウスの皮下に移植し、抗CD146ポリクローナル抗体を投与したところ、有意に腫瘍形成能を抑制することが確認された。肝芽腫細胞株においては、CD146の下流シグナルにAktが存在し、ラブドイド腫瘍と共通の腫瘍抑制経路が確認された。神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の様々な小児固形腫瘍細胞株を用いて、(1)これらの難治性小児固形腫瘍に対する細胞表面抗原CD146の治療ターゲットとしての有用性、(2)CD146の発現抑制が小児固形腫瘍のin vitro腫瘍増殖抑制効果をもたらす分子生物学的機序、を検討した。そのため、悪性ラブドイド腫瘍細胞株に対して用いたベクターを改良してドキシサイクリン濃度依存的にCD146発現を抑制するshRNAベクターを作成し、神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の小児固形腫瘍細胞株に導入すると、ドキシサイクリン投与下で全細胞株において有意なCD146のタンパクレベルでの発現抑制が確認された。また、CD146発現抑制した神経芽腫・横紋筋肉腫細胞株ではWST-8アッセイにより有意な細胞増殖能の低下、フローサイトメトリーを用いた7-AAD/AnnexinVアッセイによりアポトーシスの有意な増加が認められた。本研究の主目標の一つは神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の様々な難治性小児固形腫瘍に対しても悪性ラブドイド腫瘍と同様に細胞表面抗原CD146が有効な治療ターゲットとなりうるのかを検討することである。昨年度の検討では、神経芽腫、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫のほぼすべての細胞株においてCD146が高発現していた。さらに、神経芽腫、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫だけでなく、肝芽腫、神経膠腫などその他の小児固形腫瘍の臨床検体を用いた検討でも、ほぼ全例においてCD146陽性細胞が確認された。今後は難治性小児固形腫瘍に共通した新規治療としてCD146を治療ターゲットとした治療を計画していく予定である。また、本研究の別の主目標は治療ターゲットとするCD146下流の遺伝子発現およびシグナル解析である。昨年度の検討では、既成のベクターを改良してドキシサイクリン濃度依存的にCD146発現を抑制するshRNAベクターを作成し、様々な小児固形腫瘍細胞株において安定したCD146のタンパクレベルでの発現抑制、およびin vitro腫瘍増殖抑制効果が得られるようになった。今後はこの新規ベクターを用いてその解析が順調に進むと考えられる。悪性ラブドイド腫瘍

細胞株で効率よくCD146発現を効率よく抑制した既成のshRNA発現ベクターでは、長期間のCD146抑制効率が低い結果が得られた。そのため、悪性ラブドイド腫瘍細胞株に対して用いたベクターを改良してドキシサイクリン濃度依存的にCD146発現を抑制するshRNAベクターを作成し、肝芽腫・神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の小児固形腫瘍細胞株に導入すると、ドキシサイクリン投与下で全細胞株において有意なCD146のタンパクレベルでの発現抑制が確認された。また、CD146発現抑制した肝芽腫・神経芽腫腫細胞株ではWST-8アッセイにより有意な細胞増殖能の低下、フローサイトメトリーを用いた7-AAD/AnnexinVアッセイによりアポトーシスの有意な増加が認められた。また、肝芽腫の細胞株を免疫不全マウスの皮下に移植し、抗CD146ポリクローナル抗体を投与したところ、有意に腫瘍形成能を抑制することが確認された。肝芽腫細胞株においては、CD146の下流シグナルにAktが存在し、ラブドイド腫瘍と共通の腫瘍抑制経路が確認された。平成29年度の検討で明らかとなった結果を元に、今年度以降は以下の研究を推進して行く予定である。(1)新規作成したドキシサイクリン濃度依存的にCD146発現を抑制するshRNAベクターを導入した神経芽腫・ユーイング肉腫・横紋筋肉腫等の小児固形腫瘍細胞株を免疫不全マウスに皮下移植し、生着が確認できた時点でドキシサイクリン投与を開始して、in vivo腫瘍形成抑制効果をコントロール群と比較する。(2)新規作成したCD146発現抑制shRNAベクターを導入した悪性ラブドイド腫瘍、神経芽腫細胞株とコントロール細胞株を用い、遺伝子発現の差をDNAマイクロアレイにより網羅的に解析する。得られた発現データをGenespring等の解析ソフトを用いて解析する。(3)CD146発現を低下させる薬剤のハイスループットなスクリーニングシステムを開発するため、CD146のプロモーター領域にレポーター遺伝子としてルシフェラーゼを融合した転写プラスミドを導入した小児悪性固形腫瘍細胞株の作成を試みる。得られた細胞株を用いて既存薬および機能既知化合物ライブラリーの中からCD146の遺伝子発現を抑制する薬剤や化合物候補を特定する。有力候補として挙げられた薬剤・化合物を用いてin vitro腫瘍増殖抑制効果およびin vivo腫瘍形成抑制効果を検討する。(理由)下記使用計画のため、次年度も研究費が必要となる。経費の主要な用途は培地、抗生物質、ウシ血清、培養プレート、ピペットなどのプラスチック機器、抗体、PCRプローブ、免疫不全マウス、RNA抽出・免疫染色・ウエスタンブロッティング・マイクロアレイに関連した試薬の購入である。また情報交換や学会で研究成果を公表するための出張経費も適宜必要となる。これらを本研究経費から支出することは妥当と考えられる。(使用計画)(1)新規作成したCD146発現抑制shRNAベクターを導入した小児固形腫瘍細胞株を免疫不全マウスに皮下移植し、生着が確認できた時点でドキシサイクリン投与を開始して、原発巣の腫瘍縮小効果および遠隔転移抑制効果をコントロール群と比較する。(2)新規作成したCD146発現抑制
市街地規模の熱環境の機構の把握と予測モデルの開発

夏季における都市気温の上昇は近年大きな問題となっている。本研究では、都市域の重要な構成要素として、各種舗装材料であるアスファルト、コンクリート、浸透性舗装、および保水性舗装の熱特性を野外実験によって把握した。ここでは、自然状態においては浸透性舗装は表面温度上昇抑制効果はほとんど期待できないのに対し、保水性舗装では数日間にわたってその効果が期待できることを実験的に明らかにした。さらに、地中水分の蒸発効果の有する保水性舗装の大気の加熱に与える影響について、この現象を再現する数値モデルを開発した。モデルは従来砂や粘土を対象にした熱・水分同時移動方程式を適用することが有効であることを示し、保水性舗装の熱収支を定量的に評価した。次に、低層密集住宅街の熱環境の気象観測を行い、街区スケールでの熱環境特性の把握と周囲の環境条件の環境条件について明らかにした。特に、規模の小さい街区でも周囲との気温差が2度以上生じ、さらにキャノピ-内外の熱環境の違いについても言及した。さらに、既存のメソスケールモデルを改良し、ビルキャノピ-および森林キャノピ-の風、熱に与える効果をモデル化した。このモデルではビルの天空率を考慮し、放射環境を精度よく解析することを可能にし、従来困難であった都市キャノピ-からの顕熱輸送量を地表面、建物壁面、および屋上面それぞれより見積もり、これらの建物密度との関係についても明らかにした。最後に、微気候緩和の効果を有することが知られている樹林の熱収支や構造についても、リモートセンシング技術や現地観測を行った。さらに、水分・熱同時移動の数値モデルを開発し、これらの定量的な評価を行った。本研究では、まず、都市域の重要な構成要素について周辺の熱環境に与える影響について評価した。ここでは舗装材について着目し、アスファルト、コンクリート、浸透性舗装、保水性舗装の熱特性を野外実験によって把握し、地中水分の蒸発効果の有する保水性舗装の大気の加熱に与える影響が最も小さいことを明らかにし、これを数値モデルによっても検証した(ヴ・浅枝・ユスフ,1996、他)。次に、こうした様々な構成材料が立体的に組み合わさって形成されたストリートキャニオン等の熱環境評価を行った。ここでは、建物の背後の気流と熱の同時移動を考慮した3次元LESモデルを開発し、大気の瞬間的な熱環境の構造をシミュレートした。この解析において、地表面の状態をアスファルトと保水性舗装の2通りを用いて比較した。その結果、地上気温は日中で約2度の差が生ずると見積もられた(Vu,Asaeda,Ashie,1996、他)。さらに、これを市街地スケールの評価に用いられる形にまで一般化するため、これまでに得られた情報を元に、市街地規模の気温、湿度の解析を行う際の境界条件となる地面、壁面、屋根面の熱交換を考慮した3次元のビルキャノピ-モデルを開発した。モデルを用いて、市街地規模の熱環境の特性を日変化の規模で再現し、実際に、1つの街区を実測し、モデルの有効性についても検討した(浅枝・藤野・ヴ・足永,1997、他)。最後に、植生の熱・水分移動特性について、そのメカニズムを明らかにし、定量評価するためのモデルを現在開発し、その有効性を検証するための実測も行ってもいる。これを市街地スケールのモデルに組み込み、都市の熱環境の予測モデルを確立する予定である。本研究では、1)都市域の主要な構成要素である舗装の熱環境に与える影響についての実験、2)1)の解析モデルの開発、3)街区スケールの熱環境と周囲の環境条件との関係に関する実測、4)3)のスケールの数値解析のモデリング、に着目し、それぞれの成果をAsaeda et.al(1996),浅枝ら(1997),藤野ら(1997),福田ら(1997)等に、論文としてすでに発表している。

内容としては、1)では各種舗装材料であるアスファルト、コンクリート、浸透性舗装、および保水性舗装の熱特性を野外実験によって把握した。ここでは、自然状態においては浸透性舗装は表面温度上昇抑制効果はほとんど期待できないのに対し、保水性舗装では数日間にわたってその効果が期待できることを実験的に明らかにした。2)では、地中水分の蒸発効果の有する保水性舗装の大気の加熱に与える影響について、この現象を再現する数値モデルを開発した。モデルは従来砂や粘土を対象にした熱・水分同時移動方程式を適用することが有効であることを示し、保水性舗装の熱収支を定量的に評価した。3)では、低層密集住宅街の熱環境の気象観測より、街区スケールでの熱環境特性の把握と周囲の環境条件の環境条件について明らかにした。特に、規模の小さい街区でも周囲との気温差が2度以上生じ、さらにキャノピ-内外の熱環境の違いについても言及した。4)では、既存のメンスケールモデルを改良し、ビルキャノピ-および森林キャノピ-の風、熱に与える効果をモデル化した。このモデルではビルの天空率を考慮し、放射環境を精度よく解析することを可能にし、従来困難であった都市キャノピ-からの顕熱輸送量を地表面、建物壁面、および屋上面それぞれより見積り、これらの建物密度との関係についても明らかにした。