hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童保護から児童福祉への転換と措置制度に関する史的研究

措置は、児童福祉法の制定による児童保護から児童福祉への転換を象徴する制度である。戦前からの施設が措置施設と規定されたが、従来の方法論は踏襲されず現場に混乱を招く例も少なくなかった。特に保育所は従来の方法論と新制度の齟齬が表出しやすく、児童保護の「託児」から児童福祉の「保育」への転換期に措置制度がもたらした混乱が顕著に見られた。保育所の措置は、placing(適切な居場所を見出す事)に原義を求める理念を継受せず、公的責任を担保するGHQ政策への対策とされたにすぎないことが明らかになった。(1)全体的な研究計画児童福祉法制定前後に焦点をすえ、日本の児童福祉における措置制度を制度面、理念面、実践面から整理し分析することで、今日の児童福祉制度の特性を検証する。(2)1・2年目の研究計画5ヵ年の研究期間の前半にあたる初年と2年目の2年間では、以下のような基礎的作業を行った。まず、児童福祉法の成立経緯を各段階で準備された法案と国会における法案審議記録からたどることで、本研究に関わる論点を整理した。つぎに、各領域別の検討の予備作業として、施設における養護実践の実際、居住型施設における学校教育の実際、託児所・保育所のあり方の各点から昭和戦前・戦中期と児童福祉法の成立後との比較検討を行った。(3)3・4年目の研究計画中期にあたる3・4年目には、前半期の作業を部分的に継続しつつ、これまでの作業で得られた知見をもとに各論的な検討を行う。具体的には、(1)児童福祉法の措置制度の運用を、児童福祉施設のうち、居住型施設である養護施設(今日の児童養護施設)と通所型施設である保育所において検証する、(2)養護施設の検討については、仙台基督教育児院所蔵資料から、児童福祉法成立の前後の児童の生活資料、施設実践資料を収集し、児童の生活、学校教育、健康・保健、児童文化等の各点から整理する、(3)保育所の検討については、地方自治体資料等から、保育所の入所措置に関する運用と保育所内での保育実践の実際について整理する、(4)児童福祉法に限らず、関連する児童関係の法制度の成立に関する関係者の論文や発言記録、会議録、報道記事当を収集し整理する、(5)教育基本法・学校教育法成立前後の関連資料から、教育関係者による児童福祉に関する論文、発言、会議録を収集し、関連領域からの児童福祉理解を整理する、(6)研究対象時期に仙台基督教育児院で生活した経験をもつ協力者から聞取り調査を行い、資料で得られた知見の確認と具体化の手立てとする、の作業領域を計画している。(4)5年目の研究計画最終年度においては、それまでに得られた知見をもとに、日本の児童福祉にとって児童福祉法がもたらした措置制度が何であったかの分析を多角的に行う。現時点までの検討で、措置制度の理念的な側面については、法制定の当初の厳しい社会情勢の中では十分に理解された法運用がなされていたわけではないことが明らかになった。児童福祉を構造化する制度的な側面、実践の領域、理念・思想的側面に、費用面での担い手となる地方行政における実施体制の各視点から考察し、子どもの生活の継続性を措置制度はいかに捉えてきたかを最終的に検証する。児童保護・福祉の実践史にとって、1947年の児童福祉法成立に伴う措置制度の導入は大きな転換であった。生育家庭で生活しえない児童のために公的機関が「居場所を決める」(=placement=措置)ことが措置制度の基本である。措置制度が想定する「居場所」とは、家庭ないし家庭に代わる場であるが、学齢児童の「居場所」から学校は省けない。そこで今年度は、児童福祉施設に措置された要保護児童の就学支援を取り上げて整理した。児童福祉法制定時の議論の記録と当時刊行された多数の解説書等を基礎文献とし、昭和初期の児童保護文献と比較検討しつつ、第二次大戦の戦前・戦中・戦後を通して児童の養護を行っていた施設で戦争直後から養護実践に従事した旧職員に聞き取りを行い複層的な理解につとめた。そのうえで、以前から継承された事柄と措置制度の導入に伴い断絶を余儀なくされた事柄を整理・分析した。戦前期には、就学奨励が国家的課題でありながら貧困が就学猶予・免除要因として認められ、要保護児童の義務教育が保障されにくい現実があった。したがって、児童福祉法・学校教育基本法により、施設入所児童の義務教育が議論に付された意味は大きい。施設児童の義務教育保障は、財政的措置がなされたことで現実化した一方で、非行児童の問題を取り残し義務教育を超える進学との間の線引きがより明白になった面もあった。児童福祉法が描いた児童福祉制度のデザインは、必ずしも既存の活動実績と方法論を尊重したものではなかった。

措置制度は様々な規制を伴い、とりわけ児童福祉施設最低基準が理想的な実践の追求を難しくしたことは否めない。これについては、当時から「児童福祉施設の現状の平均値に近いものとなる」(松崎芳伸『児童福祉施設最低基準』日本社会事業協会、1949、p.26)という批判もあった。児童保護・福祉実践にとって、1947年の児童福祉法成立に伴う措置制度の導入は大きな転換であった。生育家庭で生活することに支障をきたした児童のために公的機関が「居場所を決める」(placement=措置)ことが措置制度の基本である。措置制度は、児童福祉を公的責任で実施する実践理念ともいえる。今年度は、具体的な領域として児童養護と(日中)保育に焦点をしぼり、児童福祉法成立の前後期の理念を関係者による論文・発言記録・行政資料等から探り、同時に施設運営と実践について整理した。作業の結果、児童福祉法成立によって措置制度を支える理念は大いに喧伝されたものの、それは公費負担の裏づけを伴わないものであり、そのために措置制度に伴って児童福祉の公的責任論が必ずしも施設現場で実感されていなかったことが確認された。報道においても、児童福祉法制定は大きな扱いを受けておらず、当時を児童施設で過ごした協力者からの聞取り調査によって「児童福祉法制定よりもはるかにララ物資到着の方が印象深く嬉しい出来事だった」という証言を得た。一方で、GHQの指導を受けて敗戦直後から積極的に新たな理念と制度の確立に取り組むことを余儀なくされた教育の領域で、教育基本法制定準備の段階から児童に対する公的責任論が強く聞かれていることに気づかされた。占領政策の意向もあって、児童福祉領域の整備は教育領域に比して半年程度の遅れが生じたこととともに、本研究の検討のためには教育領域における社会保障的な議論も押さえる必要があることが明らかになった。この点は、次年度以降の作業課題としたい。中期にあたる3年目の当該年度は、児童福祉法の成立過程を措置制度に焦点を据えて整理した前半期の作業と、さらに児童福祉法の措置制度の運用を、児童福祉施設のうち、居住型施設である養護施設(今日の児童養護施設)について検討したこれまでの作業をふまえ、通所型施設である保育所において以下の点から検証した。1.地方自治体資料等から、保育所の入所措置に関する運用と保育所内での保育実践の実際について整理した2.児童福祉法に限らず、関連する児童関係の法制度の成立に関する関係者の論文や発言記録、会議録、報道記事等から成立期の保育所制度に関する情報を収集し整理した3.教育基本法・学校教育法成立前後の関連資料から、教育関係者による保育所に関する論文、発言、会議録を収集し、関連領域からの児童福祉施設としての保育所理解を整理した。その結果、とくに保育所の入所措置の領域で、児童福祉法に新設された措置制度が地方行政の現場になじみにくかった困難な状況が明らかになった。この事実をどう理解するか、さらなる調査をふまえた分析が必要である。また、理念的には、児童福祉法の措置制度を支える児童福祉の公的責任論と教育基本法によって確立された教育機会の均等論とは切り離され難いことに気付かされた。児童保護・児童福祉と教育の領域の事柄が絡み合いながら、戦前期から戦後期にむけて、継承・変容・断絶しつつ存在していることが明らかにされた。研究の具体的内容:日本の児童福祉に関する法制度は、今日なお揺れ動いている領域の一つである。今後の児童福祉法制の方向性を見極めるには、児童福祉法制定の1947年に立ち返り理念と実際の検討を行う必要がある。
4次元超対称共形場の理論と超弦双対性

1.髄伴表現の物質場と結合したADE型ゲージ群をもつ4次元N=1超対称ゲージ理論においてU(1)光子の閉じ込め相における低エネルギー有効超ポテンシャルを導いた。これより、種々のゲージ不変量の真空期待値が得られ、その結果N=2超対称ゲージ理論を記述する複素曲線が球面上のファイブレーションとして求められた。2. 4次元N=2超対称ゲージ理論に現れる周期積分の満たすPicard-Fuchs型微分方程式を調べた。ゲージ群がADE型の場合、微分方程式はADE型特異点理論で導入された平坦座標を用いて系統的に記述される。この結果は4次元N=2ゲージ理論と2次元位相的場の理論の間に興味深い関連があることを示唆するものである。3. 4次元N=2超対称ゲージ理論を記述する複素曲線を周期型戸田格子方程式のスペクトル曲線により与え、低エネルギー有効ポテンシャルのインスタントン補正を計算した。ADE型ゲージ群すべての場合で、結果は微視的インスタントン法で求められたものと一致することを示した。4. 4次元N=2超対称ゲージ理論厳密解について総合報告をした。とくに、厳密解によって明らかにされたソリトン粒子とその幾何学的記述に焦点を当て、さらに、11次元M理論を用いてN=2厳密解の幾何を再現する方法を示した。
満鉄農事試験場からアジアへの知識の拡散―寄贈資料と接収資料から見る影響分析

平成30年度は、論文の執筆を集中的に行い、以下の2つの論文を作成した。1湯川真樹江「「満洲国」における興農合作社の組織化と水稲奨励品種の普及」『中国研究月報』73巻6号(刊行予定)、2019年。2湯川真樹江「満洲興農合作社同人会の活動からみる戦前の表象と語りの特徴ー恩給請願運動に着目して」佐藤量、菅野智博、湯川真樹江編『戦後日本の満洲記憶』東方書店、2019年秋刊行予定。1の論文は、これまで集めてきた雑誌『興農』の分析を重点的に行い、満洲国において興農合作社の業務が如何に農村に展開し、水稲品種の普及指導が行われていったのかを明らかにした。2の論文は、興農合作社の職員として勤務した経験のある人々が、戦後日本に引揚げ、どのように過去を表象していったのかを明らかにした。本論文を執筆するにあたって、これまで聞き取りを行ってきた興農会の清田氏へのインタビュー内容などが反映されている。報告者は、2の著書の編者として、他論文の編集作業も行った(他論文の著者の多くは「満洲の記憶」研究会のメンバーである)。報告者はこれまで、「満洲の記憶」研究会の活動に積極的に参加し、様々な引揚者に対して聞き取りを行ってきた。研究会のメンバーとともに様々な側面から分析した結果、引揚者の満洲経験は、戦後日本の開発面のみならず、戦前の歴史の表象にも大きくかかわっていたということが明らかとなった。また、冬には香港中文大学中国服務中心や台湾の中央研究院近代史研究所档案館にて史料調査を行った。その成果は「中国国民党政権による満洲国立農事試験場の接収と技術者の留用に関する一考察」と題した論文で、現在、国内学術雑誌に投稿中である。本年度は積極的に学会・研究会への参加を行った。国内と海外にて研究報告を行い、現地の研究者と意見交換ができたのは大きな収穫であった。学会参加を通して各地の農事試験場や大学図書館等の史料状況について情報を収集した。また、台湾中央研究院近代史研究所では農林部トウ案を閲覧し、国民党による満洲国立農事試験場の接収に関する史料を大量に入手した。トウ案の中で特に重要とみられたのは、引き渡しの物品、土地、人員のリスト、そして接収後のこれらの財産の運用状況を記した資料である。そこには当時農事試験場が所有していた財産と、その破損・修復状況が書かれていた。こうしたトウ案と当時の新聞、関係者の回想録をつき合わせていくと、満洲国の崩壊後、農事試験場がどのようにして国民党の手にわたり、業務が再開されていったのか知ることが可能である。現在は調査史料を丹念に読み込み、論文を執筆している。平成27年度中には論文を発表する予定である。また、東京都などの農事試験場も訪れ、図書室を調査した。調査前の予測のとおり、そこには満洲国立農事試験場の寄贈史料が大量に所蔵されていた。特に史料的価値があるとみられたのは、寄贈史料に添えられた添え状である。添え状には寄贈年月日と寄贈者(個人名含む)、寄贈の目的などが記されていたため、これらの情報を通して満洲国立農事試験場と内地の農事試験場の関係や技師間の人的つながりなどを推測することが可能である。調査者は当時の状況を伝える貴重な史料として、添え状の形態や記録事項等をノートに記している。また他にも農事試験場図書室所蔵の関係史料目録を作成している。そのため、現在は各地の史料データが蓄積されつつある。本調査が完成した際には内地における満洲国立農事試験場寄贈史料の全体像が明らかとなろう。前年度は海外での報告と内外研究者との交流を積極的に行ったため、今年は国内において集中的に資料収集を行った。とりわけ、先行研究への理解を促進するために、歴史研究書のみならず、オーラルヒストリーに関する研究書を精力的に集めた。申請者がオーラルヒストリーに着目したのは、様々な満洲経験者(農業従事者を含む)に直接お会いし、当時の状況や個人の考えを聞きとる中で、如何に歴史が語られていくのかを学術的側面からも十分に理解する必要があったからである。戦前の日本人と中国人の「語り」はそれぞれに特徴があり、話された内容を鵜呑みにするのは避けねばならなかった。申請者は独自にオーラルヒストリーに関する書籍を購入したのみならず、それに関する研究会やシンポジウムにも積極的に参加し、学術的知識の獲得をめざした。その成果もあり、今年9月にはオーラルヒストリーに関する研究報告を行う予定である。また、史料の購入も積極的に行った。とりわけ中国から1950年代の農業技術に関する史料を購入し、申請者の研究関心である「農業技術の伝播」状況を確認した。その結果、中国東北地域でも戦前日本が設立した農業技術の普及システムを利用していることが明らかとなった。普及システムの名称は異なるものの、推奨される品種や指導内容は同じであった。おそらく、技術指導員も戦前と変わらない顔ぶれであると推測するが、それについては現地での聞き取りを今後も継続して行う予定である。また、奨励する技術や機械は年代ごとに変化していくので、それについても細かく分析していきたい。前年度は、学習院大学での通常勤務に加え、非常勤講師(中国語)の業務も担当していたため、研究時間の確保が前年度にくらべて減少した。

そのため、まとまった時間を取ることができなかったので、海外での報告や調査をする機会をあまりもてなかった。しかし、東京で研究業務を遂行するために、書籍を積極的に購入した。書籍から学んだ成果は着実に現れてきている。とりわけ、オーラルヒストリー研究への探求を深めたために、満洲体験者の話を客観的に聞き取ることができた。研究計画書提出時には、前年度海外調査を積極的に行う予定ではあったが、結果的にオーラルヒストリーの理論を十分に学ぶことが出来たのは思わぬ収穫であった。また、前年度に集中して集めた国民党関係資料(台湾・中央研究院近代史研究所所蔵)は膨大な量であるが、それに対する読解も進んできている。5月には日中韓農業史学会(南京農業大学)にて、国民党関係資料から確認できる農事試験場の接収状況について報告した。報告は中国からの研究者の関心を集め、本研究の進捗が期待されていることを知る機会となった。とりわけ、国民党接収下の農事試験場では技術員が戦前と変わらぬ高待遇を受け、研究書の翻訳(日本語→中国語)を進めていたことについては、農業史研究者にとっても興味深かったようである。この成果をもとに、今年度は精力的に一次史料の調査に邁進したい。前年度は日本各地に存在する引揚団体を積極的に訪問し、満洲や朝鮮について聞き取りをした。2016年3月に解散した財団法人満鉄会では、会報や所蔵資料の閲覧をし、天野専務理事より会の活動について確認した。その成果は「満鉄留魂祭参加記」(『満洲の記憶』3、2016年)や近日刊行の「留魂碑建立をめぐる意見と満鉄の記憶と表象ー『山内丈夫編纂資料』の生み出される背景に着目して」(『日本オーラル・ヒストリー研究』第13号、2017年9月刊行予定)にて発表した。これらの研究成果を通して、満洲での技術者集団がかつての業務を如何に捉え、戦後をどのように考えてきたのか把握することができた。さらに満洲興農会を訪れ、会長の清田氏より満洲における農事指導の内容や、現地との関係などについて伺った。あわせて「興農合作社関係資料」(DVD-ROM)を購入し、史料からの検証を行った。それにより、満鉄農事試験場が開発した品種は興農合作社の農事指導によって広められ、その範囲はこれまで考えられていた以上に広大であったことを認めるに至った。現在それについての論文を執筆中である。2016年3月には、中国吉林省を訪問した。1950年代の農業雑誌『東北農業』や『農業技術』などを閲覧し、戦後の農業技術の状況を調査した。また実際に農村を訪問し、作物や地域への考察を進めた。さらに中国人研究者との意見交換が進んだため、今後は共同で研究を進める予定である。前年度は史料収集や関係者への聞き取りが順調であったので、多くの研究成果を発信することができた。前々年度からオーラルヒストリーに関する理論を学び、前年度9月に学会の場で満洲の「記憶」や「表象」を報告することができたのは大きな成果であった。また、近接研究者と協力し史料の収集や保存も進んでいる。今後はこれらの史料を有効に活用し、世間に発信していく。韓国では旧朝鮮総督府水原農事試験場に所蔵されていた書籍の調査も進んだ。さらに9月には韓国の満洲学会主催の「満洲の近代化と東北亜社会変動」というシンポジウムにて報告を行った。
発達科学と神経科学の融合によるヒト発達的中間表現型のシステム開発

我々は日々の臨床の中で、愛着障害と発達障害とが複雑に絡み合うことを知っている。特に知的な遅れのない自閉症は愛着障害者の25%を占め、マルトリートメントのハイリスク群である。また、重度の問題行動を生じた発達障害の症例には、虐待やいじめなどの迫害体験が認められる本申請では既存の研究では到達できていないユニークな「発達科学と神経科学の融合による発達的中間表現型」の視点から、児童青年や若年成人を対象とし、定型・非定型発達者双方から脳MR画像・認知/行動指標のデータを集積する。さらに唾液や口腔粘膜、血液等の試料から生体指標を取得し、内分泌や遺伝子発現やエピジェネティクスに関する検討を行うことで、マルトリートメントや睡眠障害が脳発達に及ぼす影響や、精神疾患発症とそのメカニズムを評価することを目的としている。当該年度は、ADHD児では実行機能に関与する大脳皮質-小脳の神経ネットワークが異常を示し、その神経ネットワークはCOMT遺伝子多型と関連していることを示した。また視線計測による評価から、児の社会的情報の注意対象が発達に伴い変遷すること、またその制御にオキシトシンホルモンが関与していることを明らかにした。本研究により、マルトリートメントや睡眠障害が脳発達に及ぼす影響を評価することで、中間表現型の同定に寄与すると考えている。今後はその生理的機序の解明に取り組みたい。複数の実験を終了し、現在国際誌投稿の段階に入っている。本研究の独創性を反映したユニークな視点、手法による結果が得られたため、当初の予定を超える順当な成果をあげたと評価できる。引き続き今年度も、福井大と大阪大で被験者リクルートおよびエピジェネティクス解析を推進する。また、それらの結果について論文投稿を目指す。(理由)疾患の特異性のため、当初計画していた被験者が集まらず、リクルート期間を延長せざるを得なかった。しかし、引き続き被験者をリクルートし、今年度中にMRIデータで最終解析を行う予定である。(使用計画)さらに被験者リクルートを積極的に行い、得られたデータから発達障害や愛着障害の中間表現型、すなわち脳MRI画像、行動、分子データを多変量解析し、非定型発達のモデル化を目指す。
PHF形成における脳cdc2様キナーゼの役割

アルツハイマー病患者脳において特異的に検出されるpaired helicalfilaments(PHF)は、異常にリン酸化されたタウ蛋白が主な構成成分である。PHF形成の仕組みを明らかにするためには、タウ蛋白をリン酸化するキナーゼの同定が必須である。一方、タウ蛋白の異常リン酸化部位はニューロフィラメントHサブユニット(NFH)のリン酸化部位を認識する抗体によって認識されていることが知られている。そこで、NFHをリン酸化する酵素がタウ蛋白もリン酸化しているのであろうと考え、NFHキナーゼをブタ脳から精製した。NFHキナーゼは脳の微小管に結合しており、微小管分画から、DEAE、ハイドロキシアパタイト、ゲルロ過、MonoQ、SPの各カラムクロマトグラフィーを用いて高度に精製した。NFHキナーゼは32Kと25Kの2つのサブユニットから構成されていた。NFHキナーゼは脱リン酸化されたHサブユニットを最もよくリン酸化し、Mサブユニットは少しだけLサブユニットはほとんどリン酸化しなかった。NFHキナーゼはヒストンH1を非常によい基質としており、cdc2キナーゼとよく似た酵素的性質を示したが、cdc2キナーゼに共通に反応するPSTAIR抗体によっては認識されなかった。しかし、cdc2キナーゼに特異的に結合する分裂酵母のsuc1蛋白とは結合した、NFHキナーゼはタウ蛋白もよくリン酸化し、リン酸化することにより、タウ蛋白のSDS-PAGE上の移動度を減少させた。PHFでみられるタウ蛋白の異常リン酸化は、SDS-PAGE上の移動度の減少を伴うことが知られており、NFHキナーゼがPHF形成を引き起こすキナーゼの候補の一つとして考えられた。
肺癌におけるMet遺伝子を標的とした個別化療法の確立

我々は、cMet蛋白発現、リン酸化をWestern blot法で検討したところ、5細胞株(PC-9/Met, EBC-1, H1993, H441, H2228)でcMet高発現、Metのリン酸化亢進を認めた。その他の5種類ではcMet発現は弱くリン酸化も低かった。cMet蛋白量とリン酸化Met(pMet)量は強い相関を示した。さらにcMetのLigandであるcMetを添加して実験を行った。PC-9, PC-9/Met, A549, EBC-1細胞株にHGFを添加した実験では、Metリン酸化亢進が認められた。またMet阻害剤(SU11274)でHGF刺激によるMetリン酸化がキャンセルされた。HGF刺激の元で下流シグナルの変化を発現解析したところ、cMetと関連しHGF刺激で増加するパターンは29遺伝子,減少するパターンは138遺伝子が挙げられた。さらに詳細な解析を追加する予定である。また現在までに手術症例の検体、及び進行肺癌症例の検体をそれぞれ、約150検体、約120検体収集した。同時に臨床情報を集積しているが、患者背景と一部の症例で予後、再発形式の情報が収集されている。。手術検体では検体の質が良好であるが、分子生物学的解析には優れている。進行肺癌の症例は気管支鏡下肺生検、CTガイド針生検の検体であり、微小なものが認められ、解析に不適切なものも含まれている。検討の中でHE染色の所見をのみでは選別できなきことが明らかとなり、患者選択、検体の選択を考慮する必要があることが分かった。現時点ではDNA,RNAの抽出を行ってみないと選別は難しい古語が判明しており、残念ながら利用検体なものすべてで行う方針に変更している。検討1であげた細胞株を用いた実験では着実な進歩が得られている。現在発現解析で得られた情報をもとに淡白発現解析を準備している。多くの候補遺伝子があげられたため従来のWestern blot法では検討に多くの時間と費用がかかると考えられるため、抗体アレイを用いた解析を予定している。抗体アレイをカスタムする必要も考えており、現在検討中である。検討2臨床検体は研究開始前から収集しており、約70検体、約50検体収集した。手術検体では検体の質が良好であるが、進行肺癌の症例は気管支鏡下肺生検、CTガイド針生検の検体であり、微小なものが認められ、解析に不適切なものも含まれている。HE染色の所見をもとに適切な検体を選別する作業を行う。さらに患者背景からも重複癌など不適格症例の選別を行っている。検討3.上記2)で得られた情報を臨床検体にfeedbackして免疫染色、変異解析等で検討する。またEGFR変異陽性, ALK転座陽性などdriver変異陽性症例との比較検討することで、Met遺伝子陽性・増幅症例の臨床像を明らかにすることで、今後の個別化に寄与する。○検討1においてMet遺伝子異常と付加的増殖因子・増殖因子受容体のなどの関連、薬剤耐性との関わりが同定できる。○検討2においては臨床検体を用いることでMet遺伝子異常を有する症例のより詳細な情報が明らかとなる。○検討3では2の情報を総合して臨床例で解析することによりMet阻害剤の適切な対象を絞り込み、併用療法の対象を絞り込みを行う。我々は肺癌細胞における増殖因子受容体cMetと核内DNA複製酵素のTopoisomeraseI(TopoI)の関連について検討した。検討に用いたのは10種類の肺癌培養細胞株(EBC-1, H441, PC-9, PC-9/Met, A549, H2228, H1975, H1993, H596, H358)である.現在までの検討ではcMetとTopoIの間には関連が認められている。cMetがTopoIを制御している可能性が示唆され、臨床検体を用いてこの関連を確認中である。我々の仮説であるcMetが直接的にTopoIの蛋白発現、活性を制御しているという仮説は証明された。TopoI発現とTopoI阻害剤であるSN38感受性の間に弱い相関しか見られていないがcMetとのSN38感受性の関連は確からしい。この知見を如何に臨床応用するか、という面では臨床検体を用いた解析が乏しく情報がないに等しい状態である。腫瘍検体を用いた解析が必要と考えられるので現在この準備中である。一方でHGFによるMet刺激、cMet阻害剤によるMetリン酸化阻害によりTopoI蛋白発現が変動していることは、さらに検討する価値があると考えられる。

またMet阻害剤(SU11274)でHGF刺激によるMetリン酸化がキャンセルされた。HGF刺激の元で下流シグナルの変化を発現解析したところ、cMetと関連しHGF刺激で増加するパターンは29遺伝子,減少するパターンは138遺伝子が挙げられた。さらに詳細な解析を追加する予定である。また現在までに手術症例の検体、及び進行肺癌症例の検体をそれぞれ、約150検体、約80検体収集した。同時に臨床情報を集積しているが、現時点では患者背景のみである。手術検体では検体の質が良好であるが、進行肺癌の症例は気管支鏡下肺生検、CTガイド針生検の検体であり、微小なものが多い。このため解析に不適切なものも含まれている。HE染色の所見をもとに適切な検体を選別する作業を行う。さらに患者背景からも重複癌など不適格症例の選別を行っている。さらに手術検体でも、転移性腫瘍との鑑別が必要であるものなど、臨床情報との照らし合わせを行っている。検討1であげた細胞株を用いた実験では着実な進歩が得られている。現在発現解析で得られた情報をもとにタンパク発現解析を準備している。多くの候補遺伝子があげられたため従来のWestern blot法では検討に多くの時間と費用がかかると考えられるため、抗体アレイを用いた解析を予定している。抗体アレイをカスタムする必要も考えており、現在検討中である。検討2臨床検体は研究開始前から収集しており、約70検体、約50検体収集した。手術検体では検体の質が良好であるが、進行肺癌の症例は気管支鏡下肺生検、CTガイド針生検の検体であり、微小なものが認められ、解析に不適切なものも含まれている。我々は、cMet蛋白発現、リン酸化をWestern blot法で検討したところ、5細胞株(PC-9/Met, EBC-1, H1993, H441, H2228)でcMet高発現、Metのリン酸化亢進を認めた。その他の5種類ではcMet発現は弱くリン酸化も低かった。cMet蛋白量とリン酸化Met(pMet)量は強い相関を示した。さらにcMetのLigandであるcMetを添加して実験を行った。PC-9, PC-9/Met, A549, EBC-1細胞株にHGFを添加した実験では、Metリン酸化亢進が認められた。また現在までに手術症例の検体、及び進行肺癌症例の検体をそれぞれ、約150検体、約120検体収集した。同時に臨床情報を集積しているが、患者背景と一部の症例で予後、再発形式の情報が収集されている。。手術検体では検体の質が良好であるが、分子生物学的解析には優れている。進行肺癌の症例は気管支鏡下肺生検、CTガイド針生検の検体であり、微小なものが認められ、解析に不適切なものも含まれている。検討の中でHE染色の所見をのみでは選別できなきことが明らかとなり、患者選択、検体の選択を考慮する必要があることが分かった。
全ての下肢荷重関節における運動器疾患とロコモ・介護度・運動機能との関連性

平成29年に行った第11回検診結果を集計し、変形性足関節症(AOA)の解析を行った。参加者は176名、平均年齢は72.2歳であった。超音波検査装置を用いて慢性足関節不安定症(CAI)の有無、os subfibulare(OS)の有無を調査した。単純X線を用いて高倉・田中分類でII度以上をAOAと定義し、関連因子の検討を行った。その結果、352足中35足(10.0%)にCAI、31足(8.8%)にOSを認めた。一方、36足(10.2%)にAOAを認めた。AOAの関連因子の解析ではCAIありと、BMI高値が、有意にAOAと関連しており、女性も有意差はないもその傾向を認めた(p=0.07)。予定通り、第11回検診の解析を行った。平成31年には第12回検診を予定通り開催できる見込みである。平成31年に第12回検診を行っていく予定である。また、各種関節の画像解析は平行して行っており、各疾患とロコモ、介護との関連性の解析を進めていく予定である。
大陸から越境輸送される有害な空中微生物の検出と実験研究による呼吸器系への影響評価

1.バイオエアロゾルの研究(牧、小林);(1)バイオエアロゾルの捕集、分離培養と遺伝子解析:2016年から2018年の間の黄砂時に、観測用ヘリコプターを能登半島上空の高度千mから3千mに合計15回飛行させ、中国大陸から越境輸送される黄砂粒子を高高度で捕集した。一方、富山県立山の積雪に保存される黄砂粒子を、積雪断面から捕集した。採取した黄砂粒子試料に含まれる微生物群集を、培養を経ない遺伝子分析法(次世代シーケンサー)によって解析した結果、黄砂時の高高度には細菌だけでなく真菌(カビやきのこ胞子)も優占していることが判った。そこで、真菌を標的とした集積培養(真菌用ポテト培地を使った希釈培養法)を駆使して、計25株の真菌株を新たに得た。真菌株の優占種(全体の80%を占める)は、Ascomycota門のカビの種と近縁になり、一方、非優占種(20%以下)はBasidiomycota門のきのこの種に近くなった。一方、日本海上空の大陸から越境輸送される空中微生物の検出のために、南極観測船「しらせ」の日本海航海訓練において日本海上バイオエアロゾル捕集を実施し、真菌を中心に分析した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。能登半島上空(高度1000m3000m)において、係留気球およびヘリコプターを併用し大気観測を実施し、中国大陸から越境輸送される黄砂・汚染粒子を採取した。粒子試料を微生物分離用の培地に接種し、数日間培養した結果、全300株の微生物株が分離できた。分離株のITS領域(真菌の分類指標)の核酸塩基配列を系統分類学的に解析したところ、慢性咳嗽原因菌のキノコ菌、枝枯葉病のカビや腐敗・気管支炎の原因となるクロカビなどの有害種と分離株の一部が近縁になった。有害種と考えられる5株を液体培地で培養した後、検体を遠心分離で集め、1%ホルムアルデヒドで固定し生体影響評価試料とした。この真菌の単一及び黄砂との複合曝露をヒト気道上皮へ行い炎症反応を調べたが炎症反応は誘導されなかった。動物実験では微生物のマウスへの曝露量を検討した。5種の真菌の中からレキソホラ(Lecythophora sp:L.sp)を選び、BALB/cマウスにL.sp単一及び黄砂との複合曝露を行った。この真菌の1回投与量を2μgと8μgとし、これに360°Cで加熱滅菌した黄砂0.1mgを2週間間隔で4回経気道曝露して、L.sp単一と黄砂との複合曝露時における肺のアレルギー炎症を比較した。L.sp単一曝露では2μgより8μg投与の方が著しく肺のアレルギー炎症を誘導した。L.sp 2μg+黄砂0.1mgでも著しくアレルギー炎症が悪化し、増悪レベルはレキソホラ8μg単一曝露時のレベルに等しかった。L.sp 8μg+黄砂では肺のアレルギー炎症はL.sp 8μg単一曝露より若干減弱しており、黄砂を添加したことによる増悪作用は見られなかった。L.sp 8μg+黄砂曝露では毒性が強く、逆に免疫抑制が起きたと考えられた。真菌+黄砂との複合曝露は真菌2μgが適量で、真菌単一曝露では45μgが適量であることが分かった。これ迄にサンプリングした黄砂エアロゾルから5種の真菌を分離・培養し、概ね同定することができた。細胞培養実験では、ヒト由来の気道上皮細胞に対して真菌は炎症反応を起こさないことが分かった。そのため、抗原提示機能やToll様レセプター・デクチン系の自然免疫が発達しているマクロファージ系の細胞を使用した方が影響評価には適切かも知れない。動物実験では真菌の一種のレキソホラと黄砂をマウスへ経気道曝露し、真菌単独投与時と真菌+黄砂曝露時の肺のアレルギー炎症発現量を調べ、今後に予定している種々微生物の比較曝露実験の曝露量を決めることができた。また、平成29年5月68日に大規模黄砂があり、能登上空で黄砂エアロゾルを採取することができた。多くの微生物種が採取されることが期待される。1.バイオエアロゾルの研究(牧、小林):能登半島の大気試料から分離培養された真菌株のうち、黄砂発生地(ツオクトーボーとダランザドガド)と種が一致したものはBasidiomycota門とAscomycota門に属していた。Basidiomycota門のうち2株がMucoromycotina亜門Rhizopus属であった。Ascomycota門では2株がAspergillus属とFusarium属であり、5株がそれぞれAltrnaria属およびChaeromium属、Phoma属、Ceriporiopsis属、Setosphaeri属であった。28年度に引き続き29年度も能登半島上空の高度10mから3000mの範囲でエアーサンプラーとヘリコプターを用いて捕集調査を行った。黄砂時にこれらによって採取された真菌のうち、Ascomycota門のCladospoium sp.CBS282, Alternaria alternaria, Cladosporium Cladosporioides, Myriangiumi duriaeiとPhialocephala sphaeroideの5種が同定された。

これ迄に多くの真菌株を同定し、そのうち黄砂発生地と飛来地が一致した真菌を8株同定することができた。平成29年5月68日に大規模黄砂があり、ヘリコプターで採取した黄砂エアロゾルの中から新たに5株を同定した。細胞培養実験では、ヒト由来の気道上皮細胞に対して真菌は炎症反応を起こさないことが分かったため、自然免疫が発達しているマクロファージ系RAW264.7細胞を用いて真菌5株の炎症誘導評価を行ったところ2種に強い効果が認められた。マウス実験ではその真菌5種を経気道曝露し、RAW264.7細胞に影響が見られた1種にアレルギー炎症が強く見られ、更に真菌+黄砂曝露時ではRAW264.7細胞で見られた2種に肺のアレルギー炎症が強く誘導された。今年度は平成29年5月68日に大規模黄砂時に能登上空で黄砂エアロゾルを採取して同定された4種についてマウス肺に対するアレルギー誘導能と黄砂との複合曝露による増悪作用を比較検討する予定である。1.バイオエアロゾルの研究(牧、小林);(1)バイオエアロゾルの捕集、分離培養と遺伝子解析:2016年から2018年の間の黄砂時に、観測用ヘリコプターを能登半島上空の高度千mから3千mに合計15回飛行させ、中国大陸から越境輸送される黄砂粒子を高高度で捕集した。一方、富山県立山の積雪に保存される黄砂粒子を、積雪断面から捕集した。採取した黄砂粒子試料に含まれる微生物群集を、培養を経ない遺伝子分析法(次世代シーケンサー)によって解析した結果、黄砂時の高高度には細菌だけでなく真菌(カビやきのこ胞子)も優占していることが判った。そこで、真菌を標的とした集積培養(真菌用ポテト培地を使った希釈培養法)を駆使して、計25株の真菌株を新たに得た。真菌株の優占種(全体の80%を占める)は、Ascomycota門のカビの種と近縁になり、一方、非優占種(20%以下)はBasidiomycota門のきのこの種に近くなった。一方、日本海上空の大陸から越境輸送される空中微生物の検出のために、南極観測船「しらせ」の日本海航海訓練において日本海上バイオエアロゾル捕集を実施し、真菌を中心に分析した。平成29年度は自然免疫系が発達しているマクロファージ系の細胞に黄砂エアロゾルから分離された5種の真菌と放線菌等を曝露して影響評価を試みる。動物実験では、真菌レキソホラの実験で決定した微生物曝露量に従って、BALB/c系マウスに5種の真菌と黄砂を曝露し、真菌単一曝露時のアレルギー炎症誘導の強さと黄砂を添加した時のアレルギー炎症増悪作用を比較し、真菌のアレルギー誘導能と複合曝露時の増悪度ランキングを決定する予定である。また、平成29年5月68日に黄砂エアロゾルから微生物を分離・培養、同定し、これから得られる微生物種についても平成30年にマウス曝露実験を行い、黄砂付着微生物種(主に真菌)の肺のアレルギー増悪のランキングを決定する予定である。平成29年度に引き続き越境輸送されるエアロゾルをヘリコプターで採取し、非優占微生物の集積培養・微生物株の分離培養と遺伝子解析・培養を経ないメタ・ゲノム解析を行い越境輸送された真菌類と発生地の調査を行う予定としている。これらを総合して、黄砂時に飛来した微生物種(主に真菌)の肺のアレルギー炎症の強さと黄砂複合曝露時の増悪作用のランキングを決定する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。学会賞等の受賞;牧輝弥,乾燥地科学共同研究発表賞受賞「砂漠上空に舞い上がるバイオエアロゾルの発生メカニズムとその長距離輸送の解明」メディア発表;牧輝弥, NHK Eテレ「サイエンスZERO」「キノコが雨を降らす!?
ヴィクトリア朝文学文化に対する写真術の影響に関する研究

ヴィクトリア朝期のイギリスにおいて写真術の発明が特に他者表象という点で当時の文学や文化にいかなる影響を与えたかを検証するため、アーサー・マンビー、ルイス・キャロル、ジュリア・マーガレット・キャメロン等の写真家たちについて調査し研究した。写真を保管している英米の研究施設において現地調査を行い、同時に一次文献資料や先行研究を読み進めた。成果として、アーサー・マンビーについての総合的な研究を『美しき汚れ:アーサー・マンビーとヴィクトリア朝期女性労働者の表象』松柏社刊、2015年として出版した。さらに、キャロルとキャメロンについての研究を学会発表、紀要論文等で発表しつつ、次なる出版原稿を執筆中である。当初の計画どおり平成26年度はイギリスに存在する研究資料の調査を行った。9月15日から23日までの間に、ブラッドフォードのメディア博物館でヴィクトリア朝写真のコレクションを調査、ケンブリッジ大学のレン・ライブラリーでアーサーマンビーの写真コレクションを調査、オックスフォード大学のクライストチャーチ図書館でルイス・キャロルの写真等を調査、ワイト島フレッシュウォーターのジュリア・マーガレット・キャメロンの写真博物館を調査、ロンドンのナショナル・ポートレート・ギャラリーの資料を調査した。また10月2日に、イギリスのルイス・キャロル協会の年次大会に参加した。これらの調査結果と、これまでに蓄積して来た研究結果をまとめて、本研究の重要な部分となるアーサー・マンビーの女性労働者の写真コレクションに関する研究書(単著)を3月末に出版することができた。タイトルは『美しき汚れ:アーサー・マンビーとヴィクトリア朝期女性労働者の表象』(春風社)である。この著書において、マンビーの写真コレクションについて紹介すると共に、マンビーが写し取ろうとした当時の階級意識やジェンダーに対する意識とヴィクトリア朝社会の「他者」表象に写真が果たした役割についてのこれまでの考察を世に問うことができると考えている。今後は、今回の資料調査で入手した他の写真家たちの写真コレクション、キャロルやキャメロン、そしてレイランダーなどの写真家について、その特徴をまとめ、ヴィクトリア朝期の美術運動であるラファエル前派の絵画などとの影響関係について考察を進め、ヴィクトリア朝期の写真に関する総合的な著書へと結実させる計画である。平成26年度に英国ケンブリッジ大学レンライブラリー、オックスフォード大学クライストチャーチ・ライブラリー、ブラッドフォードのメディア・ミュージアム、ワイト島のジュリア・マーガレット・キャメロン邸の資料室、ロンドンのテート・ギャラリー、ナショナル・ポートレート・ギャラリーにてヴィクトリア調期の写真資料を調査した。平成27年度9月には調査対象である作家ルイス・キャロルの研究大会に参加するためケンブリッジ大学ホマートン・カレッジを訪れ研究の動向を調査し、平成28年3月には、アメリカ合衆国テキサス州のテキサス大学・オースチン校のハリーランサム・センターにて、ルイス・キャロルやジュリア・キャメロン、さらにG.レイランダー、H.P.ロビンソンらの資料を調査した。これらの資料収集と並行し、研究対象の一人であるアーサー・マンビーに関するこれまでの研究成果をまとめ、一冊の書物として、『美しき汚れーアーサー・マンビーとヴィクトリア朝女性労働者の表象』として春風社より出版した(2015年3月31日、ISBN9784861104428)。また、ヴィクトリア朝期の絵画芸術の運動であるラファエル前派と写真との関係について考察し、その研究成果を日本ヴィクトリア朝文化研究学会のだい5回全国大会にて口頭発表した(タイトル「女性労働者がレディに変身する時ーアーサー・マンビーにおけるラファエル前派的なもの」2015年11月21日、同志社大学今出川キャンパス)。これについては今後文書化する予定である。今後、これまでに集めた資料を整理しまとめ、これまでの研究成果と照らして、独自の研究をまとめて出版して行く予定である。1年目と2年目に、関係資料の保管場所を現地調査して、出来るだけの資料を集める作業を行い、完全とは言えないまでも、ほぼ見たい資料を見ることができた。その作業と並行して、これまでの研究成果としてのアーサー・マンビーの写真コレクションに関する総合的な書物を出版できたことは、一つの成果として大きいと感じている。今後、ルイス・キャロルとジュリア・マーガレット・キャメロンの写真について、それぞれ別か、二者を総合した形かのどちらかで、まとまった書物としてまとめてゆきたいと考えている。残り一年の研究期間でそれを仕上げるのは少々難しいかもしれないが、成果発表などを行いながら、徐々に文書化してゆきたいと考えている。2015年3月春風社より、それまでのマンビーに関する研究を単著『美しき汚れ:アーサー・マンビーとヴィクトリア朝期女性労働者の表象』として出版した。これは、19世紀後半のロンドンに住んでいた弁護士にして詩人のアーサー・マンビーと、最下層の雑役女中ハナ・カルウィックの階級を超えた愛情関係を巡って、ヴィクトリア朝期のイギリス社会の道徳観、ジェンダー観、階級意識、イデオロギーについて考察しながら、特にマンビーが収集した女性労働者の写真コレクションについて分析し考察した論考である。2016年11月26日には、日本ヴィクトリア朝文化研究学会の研究大会にて「ジュリア・マーガレット・キャメロンの写真とラファエル前派主義」と題して研究発表を行った。技術的にも発展途上で、芸術としての地位を認められていなかった写真術はラファエル前派のナラティブ・ペインティングの要素を導入あるいは模倣して、画面に物語の演出を施す方向に向かった。このような写真と絵画との相関関係を中心に考察した。2016年10月29日には、日本ルイス・キャロル協会第22回大会にて「ルイス・キャロルの写真アルバムA [VI]を読む」と題して研究発表を行った。2016年3月にテキサス大学オースチン校にあるハリー・ランサム・センター所蔵のヘルムート・ガーシュハイム・コレクションの調査を行い、これをもとに、ルイス・キャロルの作成したA[VI]のアルバムについての所見を発表したものである。

主にアルバムに含まれる絵画の写真の存在意義や写真に対する意識を中心に考察した。この発表の内容は、平成28年度県立広島大学・人間文化学部紀要に「ルイス・キャロルの写真アルバムA [VI]に見る写真と絵画の影響関係」として発表した。これらの研究発表の内容を含め、今後の成果を今後総合的な研究書としてまとめてゆく予定である。当初の予定では、平成28年度中に主立った資料の調査を終えて、その成果を論文または著書の形でまとめたいと考えていたが、最終年度の資料調査の時期が、学会参加と合わせるためなどの理由で遅れたこともあり全体の進捗が若干遅れている。また調査する過程で、さらに別の場所にも資料があることが判明して来て、出来ればそれらも調査したいと考えている。ゆえに本研究の1年の研究期間の延長を申請した。この申請は受理された。費用や調査を行うための日程の関係で希望する全ての資料を調査するには至っていないが、これまでの調査を元にして研究成果をまとめてゆく予定である。マンビーの写真に関する研究『美しき汚れ:アーサー・マンビーとヴィクトリア朝期女性労働者の表象』(2015年)に続く研究として、ルイス・キャロルとジュリア・マーガレット・キャメロンの撮影した写真に関する研究論文を執筆中である。2016年11月26日に、日本ヴィクトリア朝文化研究学会で研究発表「ジュリア・マーガレット・キャメロンの写真とラファエル前派主義」を筑波大学で行った。これまでに行なった以下の資料調査の成果としてまとめた。12014年9月ブラッドフォードのメディア・ミュージアムの調査とワイト島のディンボラ・ロッジの調査、オックスフォード大学調査22015年9月にケンブリッジ大学での英国ルイス・キャロル協会の研究大会で得た資料や情報、32016年3月テキサス大学オースチン校所蔵の写真コレクションの調査である。また2017年3月26日から3月30日にかけてロスアンゼルスのゲッティ・ミュージアムが所蔵のヴィクトリア朝期写真コレクションと南カリフォルニア大学図書館所蔵のキャロル関係の文献の調査を行った。3月31日から4月5日にかけてサンフランシスコ図書館にて北米ルイス・キャロル協会の研究大会に参加した。2017年11月4日、日本ルイス・キャロル協会第23回研究大会にて研究発表「ルイス・キャロルの写真アルバムVol. A[III]におけるラファエル前派的なもの」を行った。この中でキャロルがラファエル前派の画家たちの写真を撮影していた時期が、『不思議の国のアリス』の着想から出版に至る時期と重なり、作品のイメージの形成に影響したことを指摘した。
巨大分子系の構造と相転移に関する研究

分子間相互作用の及ぶ範囲が(分子の大きさに比べて)相対的に十分短距離になると、気相-液相の臨界温度が三重点の温度よりも低くなり、液相が熱力学的に安定な相として存在しなくなる。分子間相互作用がさらに短距離になると、流体相における気相-液相転移と類似の、同一結晶構造を保ったままの固相-固相転移が起る。本研究では、熱力学的摂動論および計算機シミュレーションの手法を用いて、種々のモデル系の分子間相互作用と相図との関係について系統的に計算を行い、液相が存在しなくなる条件および固相-固相転移が起る条件を明らかにした。液相が存在しない唯一の分子性単体物質ではないかと期待されているC_<60>に対する詳細な計算も行い、この物質が液相が存在するか否かの境界にあることを明らかにした。しかし、予測される臨界点近傍(2000K)におけるC_<60>の安定性には疑問があり、実験的には確認されていない。固相-固相転移は原理的にはコロイドで起ることが期待される。C_<60>固体は典型的なプラスチック固体であり、面心立方格子を構成するC_<60>分子は高温では殆ど自由に回転しているが、低温では分子の配向が規則的になる。本研究では、C_<60>固体に対する第一原理電子構造計算に基づいて有効分子間相互作用を構築する方法を提案し、それを用いて規則-不規則配向相転移および状態方程式の圧力依存性が統一的に理解できることを明らかにした。有限系に対して行われる計算機シミュレーションでは、分子配列を直接観測することによって相転移を決めることはできない。本研究では、このような計算機シミュレーションの限界を定量的に評価して、C_<60>に対する過去のシミュレーションのいくつかは誤りであることを明らかにした。また、特異なナノスケール分子(クラスター)であるカーボンナノチューブの動力学的安定性について、強束縛分子動力学シュミレーションによる予備的な計算を行った。このような大きな分子の構造と安定性に関する研究も今後の課題である。1. C_<60>固体は面心立方の分子配置をとるが、T_c=260Kで分子の配向に関する規則-不規則転移を起こす。また、T>Tcでも高圧下で規則相が実現される。C_<60>分子の自由回転を仮定して計算されたGirifalcoの分子間相互作用は不規則相の状態方程式をよく記述するが、規則相に対しては明らかに適用できない。本研究では、規則相の分子間相互作用としてGirifalcoの分子間相互作用をスケールし直した簡単なモデルを提唱し、そのモデルを物理的に正当化するとともに、それが広い圧力領域に渡る規則相の状態方程式も再現できることを示した。2.分子間相互作用の引力の及ぶ範囲が短距離になると、気相-液相が起こらなくなり、高密度流体としての液体は存在しなくなることが最近の研究で明らかになっている。C_<60>はちょうどこのような境界にあるのではないかという観点から、これまでにモンテカルロ(MC)法と分子動力学(MD)法による計算機実験および理論計算がいくつが行われた。しかし、それらの結果は定性的または定量的にお互いに異なり、C_<60>の相図はまだ確立されていない。C_<60>

分子間ポテンシャルの近距離における斥力は非常に大きく、MCまたはMDでビリアル圧カを正確に計算することは困難であり、計算実験の結果がお互いに異なるのは主としてこれに帰因しているものと思われる。本研究では、この問題を解決するためにMC法による計算機実験を行った。この計算機実験では上記の困難を回避するために、ビリアル圧力の計算に頼らないで、等密度線に沿って内部エネルギーを積分する方法で流体の状態方程式を求めた。これから得られた気相-液相の臨界温度は約1980K、三重点の温度は1880Kであり、約100Kの幅で液相が存在するという結果が得られた。熱力学的に安定な液相が存在するか否かで近年注目を集めているC_<60>に対してモンテ・カルロ(MC)法による計算機実験を行い、その相図の振舞いを調べた。C_<60>の分子間相互作用は近距離における反発性が非常に強く、計算機実験でビリアル圧力を高精度で求めることは困難である。本研究ではこの困難を避けるために、MC法で得られた内部エネルギーを積分する方法(エネルギー・ルート)および解析的に計算された低次のビリアル係数を援用する方法を用いてC_<60>流体の自由エネルギーを求めた。それを用いて相図の予測を行った結果、C_<60>の三重点は約1880K、気相-液相の臨界点は約1950Kとなり、その間で液相が存在することが明らかになった。上記の結果は従来の結果と定性的または定量的に異なり、従来の計算機実験に問題があることが判明した。実際、いくつかの計算機実験では、固体的な構造の出現・消滅を観測することによって固化点と融点が直接決められていた。本研究では、C_<60>を例としてMC法による計算機実験を行い、このようにして決められる固化曲線と融解曲線はいずれも相平衡条件から決められる(バルクの)ものと大きく異なることを明らかにした。計算機実験で扱う系は本質的に有限系であり、二相共存に伴う界面エネルギーが無視できないために、固化または融解はバルクと相対的に起こりにくくなるのがその原因である。このことは殆ど目明であるが、C_<60>の計算機実験では度々見過ごされてきた。分子間相互作用の及ぶ範囲が(分子の大きさに比べて)相対的に十分短距離になると、気相-液相の臨界温度が三重点の温度よりも低くなり、液相が熱力学的に安定な相として存在しなくなる。分子間相互作用がさらに短距離になると、流体相における気相-液相転移と類似の、同一結晶構造を保ったままの固相-固相転移が起る。本研究では、熱力学的摂動論および計算機シミュレーションの手法を用いて、種々のモデル系の分子間相互作用と相図との関係について系統的な計算を行い、液相が存在しなくなる条件および固相-固相転移が起る条件を調べた。液相が存在しない唯一の分子性単体物質ではないかと期待されているC_<60>の相図に対する詳細な計算も行い、この物質が液相が存在するか否かの境界にあることを明らかにした。しかし、予測される臨界点近傍(2000K)におけるC_<60>の安定性には疑問があり、実験的には確認されていない。固相-固相転移は原理的にはコロイドで起ることが期待される。相転移に対する計算機シミュレーションでは、分子配列を直接観測することによって転移点を決める試みがあるが、有限系に対するそのような結果はバルク物質の相転移点を正しく与えない。