hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光遺伝学・薬理遺伝学を用いた情動性社会行動の回路基盤解明

視床下部で分泌される神経ペプチドは、動物の社会性に大きく影響することが知られている。近年、ヒトの扁桃体に挿入したプローブを用いたマイクロダイアリシスにより、オレキシンが感情の伴う社会行動に連動してその濃度を大きく変化させていることが報告された。本研究では、社会行動の発現とオレキシン神経の活動との因果関係を明らかにすることを目指している。平成27年度の研究期間内において、申請者は自由行動下におけるオレキシン神経特異的な活動記録を達成することを目標とした。申請者はまず、tTA存在下で細胞内カルシウム濃度の蛍光プローブ(G-CaMP6)を発現するアデノ随伴ウイルスベクターを作成した。このウイルスベクターを、オレキシン神経特異的にtTAを発現するorexin-tTAマウスに局所投与することで、オレキシン神経特異的なG-CaMP6の発現を達成した。次に、このマウスの視床下部外側野に光ファイバーを挿入することで、オレキシン神経特異的な神経活動を蛍光量の変化によって解析した。こうしたファイバーフォトメトリーと呼ばれる光学装置については株式会社ルシールとの共同開発を行い作成した。申請者はファイバーフォトメトリーを用いた解析によって、覚醒下において侵害刺激を与えられたマウスではオレキシン神経の活動が上昇することを見出した。マイクロダイアリシスを用いた先行研究では、痛みを感じているときにオレキシンの脳内濃度は低いと報告されている。申請者の実験結果はマイクロダイアリシスでは検出が困難であった秒オーダーの一過的な活動変化をとらえたものであると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度においては、まず視床下部特定神経回路の活動操作法の確立に努めた。薬理遺伝学的手法を用い、視床下部に散在するオレキシン神経を選択的に活性化することに成功した。オレキシン神経の活性化は運動量の増加、摂食量の増加、飲水量の増加、呼吸交換率の増加を誘導した。こうした結果は従来のオレキシンペプチドの局所投与の実験結果を増強するだけではなく、その時間的な変化パターンから、オレキシン神経が摂食および代謝を同時並行的に調節するハブとして機能していることを示している。また、ジフテリア毒素A断片を用いたオレキシン神経の選択的脱落にも成功し、上記の知見を支持する結果を得た。これらの内容は論文として公表した(Inutsuka et al., 2014-Neuropharmacology)。もう一つの重要な柱である視床下部特定神経回路の活動記録法についても、光ファイバーを用いた深部カルシウムイメージングのデバイス開発が軌道に乗りつつある。これまでに、orexin-tTAマウスにTetO配列の下流にGCaMP6を配置したアデノ随伴ウイルスベクターを脳内局所投与することで、オレキシン神経特異的にGCaMP6を発現させ、拘束条件下ではあるがそのシグナルを検出することに成功した。こうした脳深部回路の活動記録・活動操作を発展させることで、最終的な目標である社会行動下における視床下部特定神経回路の機能解明に近づいている。本研究課題の大きな柱である視床下部特定神経回路の活動記録・活動操作に関して順調な進展が得られている。活動操作に関しては光遺伝学的手法に加えて薬理遺伝学的手法の導入に成功し、すでに論文公表も終えている。活動記録に関してはデバイスの開発に注力し、拘束条件下ではあるがシグナルの検出まで計画が進展している。今後の推進法策としては、これまでに達成した視床下部特定神経回路の活動記録法をさらに発展させ、自由行動下における安定的なデータ取得を目指す。自由行動下における光ファイバーの安定的な動物への接続については、研究室に蓄積した光遺伝学的手法に関するノウハウを援用して着実に達成することができる見込みが高い。

その後、本研究の最終的な目標である社会行動に関わる視床下部神経回路の機能解明に向けて、自由行動下において二個体が相互作用するときの活動記録、およびその時に活動操作することで社会行動にどのような影響が及ぶのかを解析する。標的とする神経回路についてはオレキシン神経以外の神経についても考慮する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
気相成長ダイアモンドのモルフォロジ-と結晶構造

本補助金による研究は、放射光白色X線を利用して従来は全く不可能であったミクロン程度の極微小単結晶の組織・構造を高い精度で決定しまたその試料結晶のモルフォロジ-(結晶形態学)との対応関係について結晶成長条件との関係において明らかにすることである。モルフォロジ-の研究のために走査型電子顕微鏡と本補助金によって購入し(平成元年)、また放射光による回折実験は高工研・放射光実験施設において行った。気相成長法により合成されたダイアモンドの中から5ミクロン径の正20面体を示す試料について、回折実験を行い結晶学的評価を行った。(1)得られたラウエ像について各回折線の指数付けを行った。20面体ダイアモンドは多結晶体であるので、ラウエ回折実験において入射X線束中にモリブデン及び銅板を挿入して入射X線のスペクトルを変化させて各々ラウエ像を撮り、スペクトル変化に対応して各ラウエ斑点の強度が変化することから、ラウエ斑点に対する面間距離を求め、これによって指数付けを行った。殆んどの斑点は111および220の指数であった。(2)各ラウエ斑点群の分類を行い、20面体ダイアモンドを構成する各ドメインに類別した。ラウエ斑点間の距離から、それらの面間角度を求め、計算値と比較することによって、分類を行い、更に分類された斑点群に対応するドメインの結晶方位を決定して、各ドメイン間の結晶学的及び幾何学的関係を明らかにした。(3)これらの結果、20面体ダイアモンドを形成する面の指数は111であり各ドメインの関係は[111]に関し、60°回転で同位する双晶関係を含むものであることが明らかにされた。今後は、各ラウエ斑点のプロファイルの解折と回折強度から温度因子を求め、構造、組織を明らかにする。科学研究費補助金交付の初年度である今年度の重点項目は、1.極微小単結晶のモルフォロジ-(結晶形態学)のための走査型電子顕微鏡の購入と、これを用いたCVD(気相成長)ダイアモンドのモルフォロジ-観察のための予備的な実験を行うこと。2.放射光より得られる強力白色X線を利用する極微小単結晶を対象とする回折計によって、CVDダイアモンドの回折・散乱X線像を測定すること。の2点である。第1の点については、適当な走査型電子顕鏡を購入し、CVDダイアモンドの形態観察を開始している。第2の点については、回折計の改良を行ないながら、標準物質のモリブデン(半径0.4ミクロン)及び尖晶石(最大辺10ミクロン)との比較において15ミクロンのCVDダイアモンドの回折・散乱像の強度測定を行った。また、CVDダイアモンドとの直接的な比較を目的として天然産ダイアモンド(8×3×1ミクロン)の回折像の測定を行った。これらの実験の結果、初年度に得られた成果としては以下の通りである。結晶形態の観察及び光学顕微鏡下での高い屈折率の確認から自形を呈するCVDダイアモンド(5ミクロン長)のX線回折像を測定した結果回折X線強度が比較したモリブデン、尖晶石および天然産ダイアモンドに比べて非常に弱く、回折線プロファイルも大きく異なり、格子構造に乱が生じていることが明らかとなった。鮮明な自形を有しながら、格子に歪があり、かつ回折強度が非常に弱いという一見相容れない結果が得られているが、これは、内部構造を反映しているものと考えられ、更に他の育生条件のCVDダイアモンドの評価を次年度に行う予定である。

今年度は、昨年度末に放射光日色X線を用いたラウエ法によって回折写真の得られている5ミクロン角の気相成長法により合成された正20面体ダイアモンドの評価を行った。この方法によるミクロン経程度の粒径を有するダイアモンドの単結晶法によるX線回折像が得られたのは世界初である。今年度に具体的に評価を行った項目は以下の通りである。(1)得られたラウエ斑点の指数付け:対象とする結晶が多結晶体であるので、ラウエ写真を撮る際に、モリブデン及び銅といった金属板を日色X線来中に挿入することにより、入射X線のスペクトルを変えて、ラウエ斑点の面間距離を求め、これらの値より指数付けを行った(ほとんどの斑点の指数は111と220である)。(2)各ラウエ斑点群の分類:20面体ダイアモンドは複数のダイアモンド結晶から成っており、得られたラウエ斑点を各ドメインに割り振る(類別する)ことを行った。これらは(1)による指数付けと、ラウエ像から得られる各斑点間の結晶面間角度に基づいて行った。(3)20面体ダイアモンドを構成する各ドメイン(単結晶相)間の結晶学的および幾何学的関係:(2)によって各斑点を各ドメインに類別する際に行った各ドメインの結晶方位に基づいて、双晶を含む幾何学的関係を明らかにした。今後は、これまでの解析結晶に基づいて、各ドメインの結晶学的評価を回折斑点のプロファイルおよび各ドメインに対応づけられた回折斑点の強度より、温度因子を求めることによって行う予定である。この点が解折されれば、下地結晶(シリコン)と、その上に気相成長法によって合成されたダイアモンドとの関係が明らかとなる。
ヒステリシス作用素で表現される非線形現象の解析

[形状記憶合金問題]形状記憶合金の力学的変化において,歪みと応力の関係は通常の関数関係ではなく,ヒステリシスと呼ばれる過去の履歴に依存する作用素において表現される。従来,数学的困難からこの関係は多項式近似によって表現され,これをもとにした数理モデルに対する研究が進められてきた。そこで,本研究ではその対応をgeneralized stop operatorを用いて数学的に表現し,それと同値である常微分方程式をシステムに取り込んだ数理モデルを導出し,そのモデルを解析してきた。まず,第一段階としてヒステリシスと同値である常微分方程式を近似した1次元問題を考え,その解の存在と一意性を証明した。次に,常微分方程式を近似せずそのままの形を扱ったシステムを考察した。この際,問題となるのは,常微分方程式には空間的正則性を保証する性質がないので,古典解の存在を証明できないことである。従って,ここでは弱解を考えその存在と一意性を示した。そして,3次元問題を考察対象としたが,解の正則性が不十分なため,近似問題の適切性のみを証明するにとどまった。とはいえ,数学的には放物型方程式の弱解に対する評価を精密にするなどの成果が得られた。また,1次元問題に対して,数値解を求める研究も進行している。現時点では,システムに対する結果は十分に得られていないが,その解析に必要な,運動方程式に対する数値アルゴリズムが完成したことは,成果の一つである。[強磁性体における磁化過程]強磁性体における磁化過程は最も代表的なヒステリシス現象であるにも関わらず,その数学的取り扱いが確定していない。そこで,本研究においてgeneralized Duhem modelのアイデアを用い,ヒステリシスを数学的に表現し,それをモデルに採用し,問題の適切性を示すことができた。その問題はある種のquasi variationalな変分問題とみることもでき,この重要な研究分野に新たな具体例を与えることができた。本年度は,下記の領域でそれぞれ研究成果をあげることができた。・形状記憶合金の変化はヒステリシス作用素によって表現される。そのヒステリシス作用素と同値な常微分方程式を用いた3次元形状記憶合金に対する数理モデルを導出し,適切性を示した。ここで提唱したモデルにおいて,常微分方程式を放物型偏微分方程式で近似している点が,次年度の研究課題である。1次元問題では,近似を用いない完全な形で解けている。従って,3次元でも同様の問題を証明する必要がある。なお,、証明において熱方程式に対する最大値の評価をわずかに改良した。・Duhemモデルと呼ばれるヒステリシス作用素の一表現を改良した。さらに,数値実験を行うことで,新しいモデルが磁化過程を適切に表現できることを示した。・Modefied Duhemモデルを用いて強磁性体からなる多層体に対する数理モデルを構築し,その解の存在と一意性を証明した。この多層体はタイアセンサーなどへの応用を目指して,現在,工学的な研究も進んでおり,実験結果と照らし合わせてモデルをより現実的な問題へ改良していく必要がある。・秩序-無秩序構造をもつ相分離モデルおよび放物型一双曲型偏微分方程式系で記述される相転移モデルに対して,アトラクターの構成を中心とする力学系の研究を進めた。・今まで構築してきたヒルベルト空間上で定義された凸関数の劣微分で生成される非線形発展方程式の可解性、安定性の抽象的理論結果を発展させ、解の一意性が保証されていない場合にも適用できるようにした。[形状記憶合金問題]形状

記憶合金の力学的変化において,歪みと応力の関係は通常の関数関係ではなく,ヒステリシスと呼ばれる過去の履歴に依存する作用素において表現される。従来,数学的困難からこの関係は多項式近似によって表現され,これをもとにした数理モデルに対する研究が進められてきた。そこで,本研究ではその対応をgeneralized stop opeartorを用いて数学的に表現し,それと同値である常微分方程式をシステムに取り込んだ数理モデルを導出し,そのモデルを解析してきた。まず,第一段階としてヒステリシスと同値である常微分方程式を近似した1次元問題を考え,その解の存在と一意性を証明した。次に,常微分方程式を近似せずそのままの形を扱ったシステムを考察した。この際,問題となるのは,常微分方程式には空間的正則性を保証する性質がないので,古典解の存在を証明できないことである。従って,ここでは弱解を考えその存在と一意性を示した。そして,3次元問題を考察対象としたが,解の正則性が不十分なため,近似問題の適切性のみを証明するにとどまった。とはいえ,数学的には放物型方程式の弱解に対する評価を精密にするなどの成果が得られた。また,1次元問題に対して,数値解を求める研究も進行している。現時点では,システムに対する結果は十分に得られていないが,その解析に必要な,運動方程式に対する数値アルゴリズムが完成したことは,成果の一つである。[強磁性体における磁化過程]強磁性体における磁化過程は最も代表的なヒステリシス現象であるにも関わらず,その数学的取り扱いが確定していない。そこで,本研究においてgeneralized Duhem modelのアイデアを用い,ヒステリシスを数学的に表現し,それをモデルに採用し,問題の適切性を示すことができた。その問題はある種のquasi variationalな変分問題とみることもでき,この重要な研究分野に新たな具体例を与えることができた。
サルコイドーシスモデルマウスを用いた原因・病態の解明

(方法)サルコイドーシス患者から気管支肺胞洗浄液(BALF)を回収し、PBSにて2回洗浄後、2×107cells/mlになるようにsuspendした。そのうち500オl(=1×107cells)を4-6週齢のSCIDマウスの腹腔内に移入し、これをサ症モデルマウスとした(reference;Fujiki M,et al.Clin Immunol 2000Jul;96(1):38-43)。対照群にはPBSのみを同様に注入した。BAL細胞の移入後14日目にPropionibacterium acnesの死菌体浮遊液;2.5mg/mlを100オl、尾静脈から投与し、その72時間後にsacrificeして肺及び肝臓を組織学的に検討した。(結果)対照群に比較して、モデルマウス群では、肺動脈周囲にリンパ球を主体としたごく軽度の炎症細胞浸潤を認めたが、サルコイドーシスにみられるような境界明瞭な類上皮細胞性肉芽腫や胞隔炎は観察されなかった。また、肝臓には明かな異常所見は認めなかった。今後、肺病変でのPropionibacterium acnes抗原の局在、肺への浸潤した炎症細胞がヒト由来かどうか、またBAL細胞や菌体抗原の投与量、投与経路の違いによる病変の相違を検討予定である。
ナノ技術を応用した赤痢アメーバ症迅速診断法の確立と評価

赤痢アメーバ症の迅速血清診断に有用なキットを開発するための研究を継続した。蛍光色素を内包させたシリカナノ粒子表面に大腸菌で作製した赤痢アメーバIglレクチンのC末端側断片(C-Igl)を結合させ、その粒子と患者血清中の特異抗体の結合を蛍光イムノクロマト法(FIC法)で検出した。今年度は、タイのアメーバ症患者血清を検体として、チュラロンコン大学医学部の共同研究者とともに検出系の評価を実施した。間接赤血球凝集反応法(IHA法)で抗赤痢アメーバ抗体陽性と判定された56検体について測定したところ、FIC法では52検体が陽性であり、感度は93%と判定された。蛍光強度とIHA抗体価には相関が認められ、陰性検体4例のうちの3例は、IHA抗体価が陽性境界値(1:128)であった。従って、タイの患者血清においても、本FIC法が有用であると考えられる。赤痢アメーバのIglには多型が存在するが、これまでに調べた範囲ではC末端側の構造は比較的保存されていた。しかし、本FIC法が様々な地域の赤痢アメーバ症患者の診断に適用できるかどうか、さらなる検討が必要である。また、今年度は、高価な機器による蛍光強度の測定ではなく、簡便な蛍光ビューアーを用いた観察法についても検討し、陽性検体について明瞭な判定が可能であることを確認した。さらに、これまでに作製したFIC検出系には3つのロットがあるため、同一検体を用いてロット間の比較を行ったところ、測定値に比較的大きな差が認められた。その原因が主にC-Iglの質に由来するのか、蛍光粒子への結合条件などの過程にあるのかについては、今後の検討課題である。他国の赤痢アメーバ症患者血清についても、蛍光イムノクロマト法による抗体検出系が有効であることを確認できた。蛍光イムノクロマト法による抗赤痢アメーバ抗体検出系について、海外の研究機関との共同研究により、より多くの血清検体を用いた評価を行う。また、他の血清診断法との比較や実用化をめざした検討を行う。赤痢アメーバ症の迅速血清診断に有用なキットを開発するための研究を実施した。蛍光色素を内包させたシリカナノ粒子の表面に大腸菌で作製した赤痢アメーバ表面抗原(C-Igl)を結合させ、その粒子とアメーバ症患者の血清抗体との反応を蛍光イムノクロマト法で検出する系について、様々な患者血清を用いて評価を行った。アメーバ性大腸炎患者(35検体)、アメーバ性肝膿瘍患者(28検体)、無症候性赤痢アメーバ嚢子排出者(17検体)の血清を使用し、健常人血清(70検体)を陰性対照としてROC曲線を描き、cut-off値を設定した。その結果、無症候性感染者も含めてすべての赤痢アメーバ症患者血清が陽性と判定された。さらに、ジアルジア症(6検体)、ヒトブラストシスチス感染症(7検体)、マラリア(9検体)、トキソプラズマ症(7検体)、リーシュマニア症(9検体)、シャーガス病(7検体)などの原虫疾患と、クロストリジウム・ディフィシル感染症(10検体)の合計55検体の患者血清を用いて特異性の評価を行った。その結果、マラリアの2検体とクロストリジウム・ディフィシル感染症の1検体を除き、陰性と判定された。陽性と判定された3検体は、間接蛍光抗体法による検査では陰性であったことから、いずれも偽陽性であると推定された。これらの結果から、本蛍光イムノクロマト法の感度は100%、特異性は97.6%と判定され、この抗体検出系は赤痢アメーバ症の血清診断に有用であると考えられた。様々な病態の赤痢アメーバ感染者と他の原虫感染症や細菌感染症の患者血清を使用し、蛍光イムノクロマト法による抗赤痢アメーバ抗体検出系が感度・特異性ともに優れていることを確認できた。

その原因が主にC-Iglの質に由来するのか、蛍光粒子への結合条件などの過程にあるのかについては、今後の検討課題である。他国の赤痢アメーバ症患者血清についても、蛍光イムノクロマト法による抗体検出系が有効であることを確認できた。蛍光イムノクロマト法による抗赤痢アメーバ血清抗体検出系について、海外の大学との共同研究によって、より多くの血清検体を用いた評価を行う。また、他の血清診断法との比較に基づいた評価を行う。蛍光イムノクロマト法による抗赤痢アメーバ抗体検出系について、海外の研究機関との共同研究により、より多くの血清検体を用いた評価を行う。また、他の血清診断法との比較や実用化をめざした検討を行う。研究補助の謝金としての使用額が当初の予定よりも少なかったことによる。海外の研究機関と共同で検出系の評価を実施するための旅費等に使用する予定である。今年度は新たなロットのキット作製を行わなかったことによる。キットの作製や海外の研究機関と共同で検出系の評価を実施するための旅費等に使用する予定である。
暗黒物質探索検出器を用いた二重ベータ崩壊探索の研究

ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊(0ν2β)探索実験はニュートリノ質量観測が期待され、素粒子・原子核物理だけなく宇宙物理の観点からも注目を浴びている。一方、地下実験における暗黒物質直接探索の技術進展は近年目覚ましいものがあり、検出器の大型化,低バックグラウンド化を着実に実現してきた。暗黒物質直接探索と0ν2β探索の大きな違いはそのエネルギー領域にあるが(10keV以下vs 2458 keV)、低バックグラウンド、高エネルギー分解能を生かし、大型暗黒物質探索検出器(XENONnT)を用いて0ν2βの探索を行う。
高齢心不全患者の身体的・精神認知的虚弱に対する運動療法の有効性とその最適化

高齢化社会が進む現在において、高齢心疾患患者は増加の一途をたどっている。高齢心不全患者への対応は、従来の心不全予後を規定する新機能や神経液性因子以外にも、高齢者特有の虚弱の病態が大きく関与する可能性があるが、それらの因果関係は不明な点が多い。本研究では、まず高齢心不全患者の身体的・精神認知的虚弱状態の関与を評価するために、骨格筋や脳の状態、神経液性因子の面から検討し、高齢者に特化した心不全評価を確立する。さらに、運動療法による虚弱への介入を行うことで、多元的な要因にて規定される高齢心不全患者の予後改善のための運動療法の意義・方法を確立する。本研究では当院へ心不全で入院した患者計73名を登録した。うち頭部MRIを実施できた患者は25名であった。患者ごとの事情により通院型心臓リハビリテーションに通えない者が多く、非監視型運動療法に切り替えたが、当院外来まで通院できる者は少なかったこと、研究の遅延があったことから、報告書作成時までに外来にてフォローアップできた者は3名にとどまった。頭部MRIを実施できた患者のうち、24時間血圧測定および認知機能検査が実施できていた患者19名に対して血圧日内変動と頭部MRIでの深部白質病変容積について検討したところ、夜間血圧が十分低下しないNon-dipper型の血圧変動群において、夜間収縮期血圧(120mmHg vs 100mmHg, p=0.02)、夜間拡張期血圧(74mmHg vs 62mmHg, p<0.01)が有意に高値であり、頭部MRI所見では、全脳容積に占める深部白質病変容積の割合がNon-dipper群で有意に高値であった(0.97% vs 0.32%, p=0.045)。本研究は高齢心不全患者の身体的・精神認知的虚弱状態を評価した上で、運動療法による介入を行い、それらの改善を評価するものである。高齢化が進む本邦において、虚弱高齢心疾患患者は増加している。急増する高齢者への対応は急務であると考えられ、本研究により高齢心不全患者の予後改善のための運動療法の意義・方法を確立することは重要である。本年度は高齢心不全患者の登録と運動療法介入を実施する予定であったが、診療業務の多忙により本研究の準備が遅延した。研究計画は完成しており、現在は本学の倫理審査委員会で計画を継続審査されている状況である。次年度は本研究が承認され次第、速やかに研究を遂行していく予定である。診療業務の多忙により、研究準備が遅延した。研究計画書は完成しており、現在、本学倫理審査委員会において研究計画の審査中である。しかし、倫理審査も遅延している状況であることから、研究自体の開始が遅延している。診療業務の多忙により研究実施の進捗がやや遅延しているものの、現在当院へ入院した心不全患者に身体的評価および認知機能評価を行い、入院中に心臓リハビリテーションを行っている。順次患者登録を進めているが、患者ごとの事情により通院型心臓リハビリテーションに通えない者が多く、プロトコール通りに研究が進行していない状況であり、自宅での非監視型運動療法に変更せざるを得なかった。通院型心臓リハビリテーションに通えない原因としては、地理的・交通の問題、通院心臓リハビリテーションを行えないほどの身体機能の低下が挙げられる。現在、そのような患者も含めて35名を登録したが、解析を行うには患者数が十分でなく、今後も引き続き患者登録およびデータの収集、経過観察を継続していく。研究計画が当院倫理委員会への承認されるまで約半年要し、研究開始が遅延した。平成30年年5月2日現在、35名の患者を登録した。しかし、計画では通院型心臓リハビリテーションを行う予定であったものの、患者ごとの事情により通院型心臓リハビリテーションを行えない者が大半であり、自宅での非監視型運動療法に変更せざるを得なかった。認知機能・身体機能が低下しすぎ、組み入れに適さない患者が多く、患者登録が十分進んでいない。頭部MRIは当院の検査枠が少ないために、全例に実施できていない。体組成計での筋肉量評価も、測定部門の人員不足により実施できなくなっている。平成30年度も患者登録およびデータ収集、経過観察を継続していく。

さらに、運動療法による虚弱への介入を行うことで、多元的な要因にて規定される高齢心不全患者の予後改善のための運動療法の意義・方法を確立する。本研究では当院へ心不全で入院した患者計73名を登録した。うち頭部MRIを実施できた患者は25名であった。患者ごとの事情により通院型心臓リハビリテーションに通えない者が多く、非監視型運動療法に切り替えたが、当院外来まで通院できる者は少なかったこと、研究の遅延があったことから、報告書作成時までに外来にてフォローアップできた者は3名にとどまった。頭部MRIを実施できた患者のうち、24時間血圧測定および認知機能検査が実施できていた患者19名に対して血圧日内変動と頭部MRIでの深部白質病変容積について検討したところ、夜間血圧が十分低下しないNon-dipper型の血圧変動群において、夜間収縮期血圧(120mmHg vs 100mmHg, p=0.02)、夜間拡張期血圧(74mmHg vs 62mmHg, p<0.01)が有意に高値であり、頭部MRI所見では、全脳容積に占める深部白質病変容積の割合がNon-dipper群で有意に高値であった(0.97% vs 0.32%, p=0.045)。研究を実施する体制は整っており、倫理審査委員会において承認され次第、研究開始可能と考える。倫理審査委員会承認後、速やかに対象患者のエントリーを進めていく。通院型心臓リハビリテーションが実施困難であるため、退院前に運動処方を行い、自宅で運動を行う非監視型運動療法も可とする。この場合、患者に運動記録をつけてもらい、介入期間に非監視型運動療法が十分実施できているか判断できるようにする。頭部MRIについては、退院後1か月以内に外来で実施することも可とする。診療業務多忙により研究準備が遅延した。加えて、研究実施についての本学倫理審査委員会での審査が遅延し、研究自体が開始できない状況であるため。研究計画が当院倫理委員会への承認されるまで約半年要し、研究開始が遅延した。平成30年年5月2日現在、35名の患者を登録した。しかし、計画では通院型心臓リハビリテーションを行う予定であったものの、患者ごとの事情により通院型心臓リハビリテーションを行えない者が大半であり、自宅での非監視型運動療法に変更せざるを得なかった。頭部MRIは検査枠が少ないために全例に実施できていない。平成30年度も患者登録およびデータ収集、経過観察を継続する。頭部MRIは退院1か月以内に外来での施行も可とする。平成30年度は、検査費用のほかに研究補助員の人件費、研究における情報収集のための学会参加費や旅費に研究費を使用する予定である。平成29年度は、研究実施にあたり、血液検査費用、尿検査費用が発生する予定である。また、研究に関する情報収集のための学会参加旅費、検査用消耗品(心電図用電極、記録紙、血液検査用スピッツなど)を購入する予定である。
光により制御された高密度電子正孔系における巨視的量子現象

高密度電子正孔系の量子多体効果は、電子と正孔の寿命や空間拡散による密度の低下、およびキャリア衝突効果や電子光子相互作用による位相緩和現象などによって実験的観測は困難であることが多い。しかし、本研究における巨視的量子現象の秩序変数の位相に依存した光学現象の理論解析により、多体効果がより顕著に観測し得ることが明らかにされた。その第1は光ジョセフソン効果で、結合した2つの半導体を2本の位相差のあるコヒーレント光束で励起したとき、電子正孔対のトンネル超流動によって、透過光の強度差が入射光の位相差に依存して変化する現象である。今年度は、電子正孔BCS相における従来の解析を励起子ボ-ズ凝縮相にも統一的に適用し得るように発展させた。BCSエネルギーギャップの1乗および3乗に比例する項を含む透過光強度の表式を導出した。第2の成果は、パルスやステップ励起による過渡現象の解析である。一般化された半導体光ブロッホ方程式を数値的に解くことにより、量子多体効果が位相緩和に打ち勝って光吸収が時間的に振動することが示された。すなわち、量子多体効果を考慮しない場合にはキャリア衝突による緩和現象によって吸収が単調に飽和する場合でも、電子正孔ペア凝縮状態による物質の自発的コヒーレンスにより、光と物質系との位相差に依存した過渡的振動現象が起こる事が明らかにされた。この解析に使われた一般化された半導体光ブロッホ方程式というのは、乱雑位相近似により位相緩和の運動量依存性と時間依存性を考慮に入れた粒子数と電子分極に関する運動方程式である。その結果、電子正孔系における巨視的量子効果が、過渡的光学現象を通してより明確に実験的に観測し得ることが示された。以上の結果は、Physical Review Letters誌、及び、第2回「凝縮系における励起子過程に関する国際会議」(招待講演)などで報告した。
近現代日本における「仏教音楽」としての声明

本研究は、近現代の日本において声明という仏教音楽に関する研究、記録(録音・録画)、公開演奏といった音楽活動がいつどのように開始され、その後いかに展開してきたのかを解明することを目的とした。第一年度には近代の音楽活動に、第二年度には現代の音楽活動に焦点を当てて研究を進めたため、第三年度にあたる本年度は、これまでの研究結果を総括すると同時に、総括した結果を中国の音楽と比較することを通じて、アジア音楽研究における本研究の位置づけを行った。その具体的内容は次の二点である。(1)声明に関する音楽活動(研究・記録・公開演奏)について近代から現代までの流れを総括した結果、声明が日本の仏教音楽として一般に広く知られるようになったのは、声明研究が声明の記録や公開演奏の進展を促したためであることが明らかになった。(2)(1)で総括した内容のうち声明研究史に関わる成果を、同じ仏教を共有する中国の場合と比較することを通じて、アジア仏教音楽における日本声明研究の位置づけを行った。その結果、1.近現代には日本の声明を中国の仏教音楽と比較する研究がわずかながら行われてきたこと、2.その研究は仏教史学が提唱してきた「東アジア仏教」と、民族音楽学(比較音楽学を含む)の領域で用いられてきた「東洋音楽」という二つの概念と関係を持つことが明らかになった。以上の研究成果は、仏教音楽に関する研究が実際の音楽伝承に与えた影響を指摘するものであり、今後の音楽研究と音楽伝承との関係を問う議論へとつながる点に意義がある。また、本研究成果を特に中国へ向けて発信し、中国人研究者との共同研究の基盤を築いたことは、今後の日中学術交流を促す上で重要性を持つ。計画した研究項目をすべて実施し、その研究内容を国内外の学会等で当初の計画(2件)よりも多く発表した(実績6件)。また、その成果の一部を論文にまとめて当初の予定(1本)よりも多く国内外で発表した(実績3本)。その結果、計画していた以上の成果として、今後の研究である中国仏教音楽との比較研究の基盤を築くことができた。本研究によって中国仏教音楽との比較研究の基盤を築くことができたため、今後は中国における仏教音楽資料(著述論考・録音・録画・舞台公演の記録)を重点的に収集し、本研究で解明した近現代日本における仏教音楽の成立過程と比較することを通じて分析し、両国における仏教音楽の関係を考察する。資料収集は中国現地で行う必要があり、またその資料を分析・考察するにあたっては、近現代中国における音楽研究の動向に詳しい中国人研究者と情報交換を行う必要があるため、日本学術振興会の海外特別研究員(派遣先機関:中国北京の中央音楽学院)を申請中である。本研究は、近現代の日本において声明の研究・公開演奏・記録(録音、録画)といった音楽活動がいつどのように開始され、その後いかに展開してきたのかを解明することを目的としている。平成22年度には近代に焦点をしぼり、声明に関する近代の音楽活動関係資料(論考、解説書、資料目録、曲集、録音)を収集分析し、資料から読み取れる音楽活動を年代順に整理て年表を作成した。その年表から、近代に行われた音楽活動の中心は研究であり、研究活動と連動してわずかに公開演奏と記録(録音)が行われたことを理解した。そして、年表に整理した音楽活動のうち研究に関わる資料(論考、解説書、資料目録)を詳しく考察した結果、次のことが明らかになった。1884年、音楽取調掛(文部省所属の音楽教育機関)の編んだ『音楽取調成績申報書』の中で声明が言及されて以降、声明を日本音楽の一種目と捉えて調査研究する活動が始まった。その後、声明を専門に研究する学者も現れ研究活動が活発になると、声明研究の意義をめぐって議論が起こり、1930年前後に「日本音楽の源流である仏教音楽を探求する」という研究意義を、声明研究者自らが見出すに至った。そして、この研究意義を支えとして研究がさらに活発化し質量ともに充実したことによって、声明は日本音楽の一種目である「仏教音楽」として確固たる地位を占めるに至った。(この成果を国内学会で発表)以上の研究成果は、近代日本における音楽ジャンルの形成と音楽研究の関係を明らかにした点に意義がある。また、本研究者は中国の音楽研究にも目を配り(中国の学会で発表)、今年度の上述の研究成果を中国の場合と比較考察する準備を進めている。その成果は、仏教文化を共有する東アジアにおいて音楽研究がいかなる意義を持つかを問う研究へとつながる可能性を持つ。前年度には近代の音楽活動にしぼって考察したため、本年度は現代に焦点を当てて、声明に関する現代の音楽活動関係資料(論考、解説書、資料目録、曲集、録音、舞台公演記録)を収集分析し、資料から読み取れる音楽活動を年代順に整理して年表を作成した。その年表から、現代に行われた音楽活動の特徴を考察して次の13を明らかにし、その成果を国内外の学会等で発表した。1、1960年代、声明のレコード制作が始まり、その附録として学術的価値の高い解説が添えられた。これらのレコードは声明という日本の芸術文化を音と文字の両方を通して広く一般に紹介することに貢献した。2、レコードの制作が進むと、その音源を五線譜に採譜して視覚化する試みも始まった。その成果として示された新たな採譜方法は、その後、声明だけではなくその他の日本音楽の採譜にも応用された。3、1966年、国立劇場の声明

公演を皮切りに声明の舞台化が始まった。これらの公演は、寺院でしか聞くことのできなかった声明を劇場という公共の空間で広く一般に紹介する機会として重要な意味を持った。以上の研究成果は、現代日本において伝統音楽を保存・公開してきた過程を明らかにするとともに、その過程において音楽学者が果たしてきた役割を再考するものとして重要な意義を持つ。また、本研究成果は日本ばかりでなく広くアジア諸国の伝統音楽の将来を見据えるためにも重要な視点を与えることができる。それゆえ、本研究者は上記の成果を国外の学会等で広く発表するとともに、アジアとりわけ中国の音楽研究者と共同研究を行い、日中伝統音楽を比較研究する基盤を築いた。本研究は、近現代の日本において声明という仏教音楽に関する研究、記録(録音・録画)、公開演奏といった音楽活動がいつどのように開始され、その後いかに展開してきたのかを解明することを目的とした。第一年度には近代の音楽活動に、第二年度には現代の音楽活動に焦点を当てて研究を進めたため、第三年度にあたる本年度は、これまでの研究結果を総括すると同時に、総括した結果を中国の音楽と比較することを通じて、アジア音楽研究における本研究の位置づけを行った。その具体的内容は次の二点である。(1)声明に関する音楽活動(研究・記録・公開演奏)について近代から現代までの流れを総括した結果、声明が日本の仏教音楽として一般に広く知られるようになったのは、声明研究が声明の記録や公開演奏の進展を促したためであることが明らかになった。(2)(1)で総括した内容のうち声明研究史に関わる成果を、同じ仏教を共有する中国の場合と比較することを通じて、アジア仏教音楽における日本声明研究の位置づけを行った。その結果、1.近現代には日本の声明を中国の仏教音楽と比較する研究がわずかながら行われてきたこと、2.その研究は仏教史学が提唱してきた「東アジア仏教」と、民族音楽学(比較音楽学を含む)の領域で用いられてきた「東洋音楽」という二つの概念と関係を持つことが明らかになった。以上の研究成果は、仏教音楽に関する研究が実際の音楽伝承に与えた影響を指摘するものであり、今後の音楽研究と音楽伝承との関係を問う議論へとつながる点に意義がある。また、本研究成果を特に中国へ向けて発信し、中国人研究者との共同研究の基盤を築いたことは、今後の日中学術交流を促す上で重要性を持つ。計画した研究項目をすべて実施し、その研究内容を国内外の学会等で当初の計画よりも多く発表した。なお、予定していた査読付き論文を発表することはできなかったが、日本の伝統音楽を対象とする本研究の成果を中国の場合と比較研究する基盤を築き、当初の計画をさらに展開させる基礎を築いた。計画した研究項目をすべて実施し、その研究内容を国内外の学会等で当初の計画(2件)よりも多く発表した(実績6件)。また、その成果の一部を論文にまとめて当初の予定(1本)よりも多く国内外で発表した(実績3本)。その結果、計画していた以上の成果として、今後の研究である中国仏教音楽との比較研究の基盤を築くことができた。当初の計画以上に研究が進展したため、それをさらに展開させて本研究の成果を中国の場合と比較研究する。
建設法領域における協働と参加に関する比較法的研究

広義の建設法領域における協働と参加を考察する本研究は、ネットワーク的視点を重視することにより、(1)-(3)の成果に結実した。(1)は、土地利用規制における集権と分権を、「認知的・試行的先導性」(筆者の造語)を鍵概念として考察した。条例の法律適合性に関する著名判例の読み直しにより得られた同概念を、真鶴町まちづくり条例、宝塚市パチンコ店条例事件、メニュー主義と自主条例などの現代的課題に適用することを試みた。最も基礎的なレベルにおける「認知的先導性」を担うべき住民に注目し、住民参加の新たな理論的基礎づけを目指した。(2)は、発見的概念としての「地域空間管理」と地方分権の関係を論じたものである。「場」としての空間、「地域」概念の総合性、「都市型社会」における協議型まちづくりなどを検討しつつ、住民の協働と参加への方向性を示した。また、国土計画の問題をあわせて論じることにより、住民・自治体・国が織りなすネットワーク的関係の考察を試みた。(3)の後半は、建設法領域における財産権者・住民・公的諸主体の法的関係の考察の基礎的前提となる財産権論を論じたものである。個人の権利として基礎づけられる部分と社会全体の効用増進の観点から政策的に基礎づけられる部分とを区別することによって、後者についての立法者の形成的モメントを強調するのが議論の眼目である。成果(1):「自治立法による土地利用規制の再検討・メニュー主義と『認知的・試行的先導性』」原田純孝他編『日本の都市法II』(東大出版会、2001年予定)(2):「分権型社会の地域空間管理」小早川光郎編『分権改革と地域空間管理』(ぎようせい、2000、pp.1-43)(3):「第5章経済的自由権」安藤高行編『憲法II』(法律文化社、2001年予定)本研究は行政と私人との協働と参加の可能性と問題点、その理論的位置づけについて考察するものであるが、本年度は準備的・理論的考察とそのための資料収集が中心となった。公表業績としては、第一に、99年5月に成立した情報公開法について、ガヴァナンス論的観点からの独自の位置づけを加えた上で、英文による紹介的分析を試みた(後記研究発表(1)。同論文校閲依頼のために謝金を支出した。)。第二に、行政行為を決定の認知基盤論的にとらえるラデーア論文の翻訳作業(後記研究発表(2)。同翻訳はグループ翻訳の成果であるが、筆者が全部分にわたり下訳を作成した。)を通じ、行政及び私人の行動を二元的に捉えるのではなく、学習可能性の観点から包括的に把握する理論的視座を得た。今後は主たる素材として予定している広義の建設法領域に研究の重心を移す予定である。現在執筆中の論文として、(1)「地域空間管理」(仮題)(標題のような観点から国・自治体・住民・企業等の相互関係をとらえるものであり、「空間」の意味論的把握、再開発地区計画を含む協議型まちづくり、ネットワーク型国土計画などに関する考察を含む)、(2)「自治立法による土地所有権制限の再検討」(仮題)(「メニュー主義」と「認知的先導性」を鍵概念として、自治体の所有権規制についての諸判例の再検討および「まちづくり条例」・住民参加の動向を試みる)がある。また、ドイツ法における「事業案・地区施設計画」についての考察のため、資料を収集中である。成果(1):「自治立法による土地利用規制の再検討・メニュー主義と『認知的・試行的先導性』」原田純孝他編『日本の都市法II』(東大出版会、2001年予定)(2):「分権型社会の地域空間管理」小早川光郎編『分権改革と地域空間管理』(ぎようせい、2000、pp.1-43)(3):「第5章経済的自由権」安藤高行編『憲法II』(法律文化社、2001年予定)
転写メディエーターを介した遺伝子発現制御の研究

転写メディエーターのひとつであるコリプレッサーSkiの機能について解析した。SkiはメチルCpG配列に結合する因子MeCP2に直接結合し、MeCP2を介した転写抑制に必須であるこを明らかにした。すでにMeCP2がヒストンデアセチラーゼ(HDAC)に結合すること、SkiはHDACと複合体を形成することが知られているので、Ski-HDAC-MeCP2が互いに相互作用し、転写を抑制ために機能することが推定された。さらにSkiなどの転写コリプレッサーが核内のNuclear Bodies(NBs)の構成因子であるPMLと直接結合すること、そしてPMLがコリプレッサーを介した転写抑制に必須であることを明らかにした。Skiなどの転写コリプレッサーがPMLを介してNBsにリクルートされることが、転写抑制に重要であると推定された。さらに、PMLとレチノイン酸受容体RARαとの融合蛋白質PML-RARαは急性白血病APL(Acute Promyelocyte Leukemia)を引き起こすことが知られているが、PML-RARαは転写リプレッサーMadやRbによる転写抑制を解除してしまうことが示された。転写リプレッサーMadやRbは良く知られたがん抑制因子であるので、PML-RARαはこれらのがん抑制因子の機能を阻害することによって、血液系細胞をがん化し、急性白血病を引き起こすことが示唆された。
培養皮膚モデルを用いたドレーズ試験に代わる皮膚刺激性評価法に関する研究

培養皮膚モデルを用いたドレーズ試験に代わる皮膚刺激性評価法の確立を最終目標として,陽イオン界面活性剤である塩化セチルピリジニウム(CPC)をモデル起炎物質として選択し,これを培養ヒト皮膚および動物皮膚に適用し,皮膚中細胞(角化細胞および繊維芽細胞)のバイアビリティの時間推移をMTT試験より評価し,速度論的に解析した.1)皮膚刺激性の標的部位に関する研究:同じ濃度のCPCを適用した時のMTT試験によって評価した死細胞率は背部と腹部皮膚で違いが見られたが,皮膚中濃度で標準化した死細胞率にはほとんど違いが無かった.この結果は皮膚刺激が起こる組織のCPC濃度が刺激性に直接関係していることを証明している.また,培養繊維芽細胞の死細胞率をシグモイド型最大効果モデルで評価したところ,in vivo実験と同様の形状因子や最大効果性を示すことが明らかとなった.これらの結果から,培養細胞系を用いた検討は化合物の生体に対する刺激性効果の予測に有用であると思われた.2)角化細胞と繊維芽細胞のCPC刺激性評価:ヒトの繊維芽細胞と角化細胞を用いて刺激性試験を検討した結果,角化細胞は繊維芽細胞の約10倍の感受性を示した.すなわち,皮膚表面側にある角化細胞が体を守るため,深部の細胞である繊維芽細胞より感度が高いことが考えられた.培養皮膚モデルを用いたドレーズ試験に代わる皮膚刺激性評価法の確立を最終目標として,陽イオン界面活性剤である塩化セチルピリジニウム(CPC)をモデル起炎物質として選択し,これを培養ヒト皮膚および動物皮膚に適用し,皮膚中細胞(角化細胞および繊維芽細胞)のバイアビリティの時間推移をMTT試験より評価し,速度論的に解析した.1)皮膚刺激性の標的部位に関する研究:同じ濃度のCPCを適用した時のMTT試験によって評価した死細胞率は背部と腹部皮膚で違いが見られたが,皮膚中濃度で標準化した死細胞率にはほとんど違いが無かった.この結果は皮膚刺激が起こる組織のCPC濃度が刺激性に直接関係していることを証明している.また,培養繊維芽細胞の死細胞率をシグモイド型最大効果モデルで評価したところ,in vivo実験と同様の形状因子や最大効果性を示すことが明らかとなった.これらの結果から,培養細胞系を用いた検討は化合物の生体に対する刺激性効果の予測に有用であると思われた.2)角化細胞と繊維芽細胞のCPC刺激性評価:ヒトの繊維芽細胞と角化細胞を用いて刺激性試験を検討した結果,角化細胞は繊維芽細胞の約10倍の感受性を示した.すなわち,皮膚表面側にある角化細胞が体を守るため,深部の細胞である繊維芽細胞より感度が高いことが考えられた.皮膚刺激性を有しHPLCで定量可能なことからモデル皮膚刺激性物質として塩化セチルピリジニウム(CPC)を選択し,モルモットおよびヘアレスマウスにおける皮膚刺激性試験を実施した.皮膚刺激性はMTT試験(細胞毒性試験)により評価し,その際の皮膚中CPC濃度をHPLCで測定した.皮膚刺激性(死細胞率)と皮膚中濃度の関係を,Hill式を用いて解析した結果,モルモットとヘアレスマウスでは異なる曲線を示したものの,皮膚状態の違い(無傷および損傷皮膚)や適用部位の違い(腹部および背部)によらず各動物において1つのHill式で表すことができた.このことから,皮膚刺激反応の程度は皮膚中薬物濃度によって説明することができると考えられた.次に,三次元培養ヒト皮膚モデル(LSE-high)とヘアレスマウスを用いてMTT試験による生細胞率の減少と皮膚中濃度の時間推移について速度論的な解析を行い,in vitro(LSE-high)とin vivo(ヘアレスマウス)の結果を比較した.さらに,ヘアレスマウスでは皮膚中サイトカイン(IL-1α,TNF-α,IL-6およびMIP-2)との関連についても検討した.生細胞率は,LSE-highおよびヘアレスマウスのいずれも皮膚中CPC濃度の上昇に伴って減少した.LSE-highでは損傷皮膚において1相性の刺激挙動を示したが,無傷皮膚では2相性となりこの時のCPC濃度は刺激挙動の変曲点以降ほぼ一定であった.また,ヘアレスマウス無傷皮膚においても変曲点が観察されたがこの移行は明確ではなく,皮膚中濃度も徐々に上昇した.さらに,ヘアレスマウスにおける皮膚中サイトカインの放出動態から,まずIL-1αおよびTNF-αが,次いでIL-6,MIP-2が産生されることが示唆された.三次元培養ヒト皮膚モデル(LSE-high)を用いた皮膚刺激性評価の指標であるin vitro細胞毒性試験について速度論的および薬力学的に解析し,そのin vitro試験結果と動物を用いたin vivo試験結果を比較した.LSE-highとヘアレスマウスの両者において,陽イオン性界面活性剤である塩化セチルピリジニウム(CPC)適用後の皮膚におけるviability(%)の時間推移は,intact (fun-thickness) skinと角層を除去したstripped skinとでは明らかに異なる挙動が観察された.intactskinでは,変曲点を伴う二相性が観察され,2つの一次速度定数(k_1およびk_2)で表すことができた.一方,stripped skinではCPCの適用初期より速やかにviabilityは減少し,一相性のプロファイルを示し,1つの一次速度定数(k_<ss>)で表すことができた.また,皮膚中CPC濃度は,intact LSE-highにおけるviabilityの変曲点付近である4時間以降ほぼ一定となった.

一方,ヘアレスマウスにおける皮膚中CPC濃度は,定常状態となる傾向は示したもののその時間はLSE-highに比べて遅く,皮膚のviabilityの挙動と比べて遅れが観察された.しかしながら,ヘアレスマウス皮膚においてもviabilityの減少は1次速度定数で表すことができたことから,皮膚中濃度があるレベル以上のときviabilityの減少速度が一定になると考えられた.これらのLSE-highとヘアレスマウスの類似した皮膚刺激挙動は,培養皮膚を用いた皮膚刺激性評価法の有用性を示唆している.また,本研究から刺激発現部位での薬物濃度と刺激性の関係および皮膚刺激反応の速度論的解析の有用性が明らかとなり,皮膚刺激の評価ツールとしての培養皮膚の有用性を示すことができた.培養皮膚モデルを用いたドレーズ試験に代わる皮膚刺激性評価法の確立を最終目標として,陽イオン界面活性剤である塩化セチルピリジニウム(CPC)をモデル起炎物質として選択し,これを培養ヒト皮膚および動物皮膚に適用し,皮膚中細胞(角化細胞および繊維芽細胞)のバイアビリティの時間推移をMTT試験より評価し,また,炎症に関係するサイトカイン類の産生量の時間推移を速度論的に解析した.1)皮膚刺激性とサイトカイン産生に関する速度論的解析:CPC適用後のサイトカイン類の皮膚組織への放出を検討したところ,ヘアレスマウスの場合,まずIL-1αおよびTNF-αが,次いでIl-6,MIP-2の放出することが確認された.IL-αの放出量にのみ濃度依存性が確認された.2)皮膚刺激性の標的部位に関する研究:同じ濃度のCPCを適用した時のMTT試験によって評価した死細胞率は背部と腹部皮膚で違いが見られたが,皮膚中濃度で標準化した死細胞率にはほとんど違いが無かった.この結果は皮膚刺激が起こる組織のCPC濃度が刺激性に直接関係していることを証明している.また,培養繊維芽細胞の死細胞率をシグモイド型最大効果モデルで評価したところ,in vivo実験と同様の形状因子や最大効果性を示すことが明らかとなった.これらの結果から,培養細胞系を用いた検討は化合物の生体に対する刺激性効果の予測に有用であると思われた.3)角化細胞と繊維芽細胞のCPC刺激性評価:ヒトの繊維芽細胞と角化細胞を用いて刺激性試験を検討した結果,角化細胞は繊維芽細胞の約10倍の感受性を示した.すなわち,皮膚表面側にある角化細胞が体を守るため,深部の細胞である繊維芽細胞より感度が高いことが考えられた.4)皮膚刺激性に及ぼす物質の皮膚透過性の影響:側鎖の炭素数がC16のCPCに加えC4の塩化ブチルピリジニウム(BPC)を用いて皮膚中濃度とin vivo皮膚刺激性の関係を検討・比較した.BPCとCPCの皮膚刺激性は,皮膚透過性を反響した結果が得られた.
『GHQ/SCAP正史』にみる敗戦期文学の諸形態に関する研究

日本近代文学における敗戦期のGHQ/SCAP検閲研究は先行研究から約10年間停滞していた。拙著『被占領下の文学に関する基礎的研究-論考編』(1996年1月武蔵野書房発行)や『同-試料編』(95年12月)によって、敗戦期文学が外国(GHQ/SCAP)の影響を受けた具体性を論究する基礎が構築され新たな角度から展開する可能性を定位できた。本課題研究は、私的呼称「被占領下の文学」の高次概念として「敗戦期文学」を位置付け、文学作品研究による個別性と『GHQ/SCAP正史』の読解を平行させる目論見で年間の作業をおこなった。このことで、戦後文学の定説を現代的視点から部分的に読み換える可能性を求めた。96年夏の短期渡米調査(本研究の間接的調査活動)で入手した資料などを加えた「敗戦期と敗戦期文学における地と〈地〉」(『叙説』第14号96年12月叙説舎)や、戦前・戦時中・敗戦期・戦後の連続性から再考を試みた「火野葦平『アメリカ探検記』考」(『同』第13号96年8月叙説舎)にその成果の一端を公表できたと考える。しかし、本来的な『GHQ/SCAP正史』の部分翻訳が未完成であり、またアジアの視点(中国・朝鮮半島)を取り込む新たな着想や作業を論考化する段階まで本研究期間中にはいたらなかった。その主要部分は、97年6月長崎大学で開催される日本近代文学会九州支部春期大会において研究発表する予定である。このような作業を複数年度にわたって継続することにより、これまで本研究は基礎的段階としての資料整理に意識的に偏頗するものであったが、この限界性を超えて文学作品の本文研究から現代の一義的源泉としての敗戦期文学の在りようを再度捉え直す範疇に移行したと考える。今後もこの観点からの関心を持続し、拙著に対する学会誌の書評記述にあるように個別研究を越えた〈史〉と〈批評〉の性格を具備した複数の小考の展開を考えている。
認知症介護における「希望」の協働的創造と介護者の教授学習過程

本研究では,ナラティヴ・アプローチと教授学習過程論の立場から,認知症介護における介護者の関わりの意義について,認知症高齢者と介護者間で形成されるナラティヴ(物語)の構造と介護者側の学習過程の分析を通して明らかにすることを目的とする.介護時のナラティヴのうち,特に「希望(現実世界に対する将来の可能性)」に関するナラティヴに注目し,日本とフィンランドの高齢者施設の作業療法場面を比較検討しながら,作業療法士が生成する「希望」の意味や「希望」の生成に向けた介護者の学び,更に両国の社会的文化的特性を質的に検討する.本研究では,ナラティヴ・アプローチと教授学習過程論の立場から,認知症介護における介護者の関わりの意義について,認知症高齢者と介護者間で形成されるナラティヴ(物語)の構造と介護者側の学習過程の分析を通して明らかにすることを目的とする.介護時のナラティヴのうち,特に「希望(現実世界に対する将来の可能性)」に関するナラティヴに注目し,日本とフィンランドの高齢者施設の作業療法場面を比較検討しながら,作業療法士が生成する「希望」の意味や「希望」の生成に向けた介護者の学び,更に両国の社会的文化的特性を質的に検討する.