hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペプチドユニットのアセンブリングによる新しい蛋白質モデル構築法の開発

近年、蛋白質の部分構造をシミュレートするようにデザインされた合成ペプチドを用いて蛋白質の機能を解明しようとする試みが行われるようになってきた。本研究では、(1)S-アルキル化を利用したペプチドユニットのアセンブリング(架橋)法を開発し、(2)この架橋法と申請者が既に開発しているS-S架橋を用いる方法でそれぞれ構築した蛋白質の特性を比較検討することを目的とし、さらに、(3)これら2つの架橋法を用いてカルシウムチャンネルの膜貫通部位のモデルを構築しユニットアセンブリング法の蛋白質機能解明に対する有用性を検討することを目的として、研究を行った。目的(1)に関しては、ペプチドユニット中のCys残基ともう一つのユニット中のブロモアセチル基との間の選択的架橋により、アミノ酸81残基(分子量8100)のα-ヘリックス4量体蛋白質が容易に構築できることがわかった。(2)に関して、この方法で得た蛋白質と、S-S架橋によるユニットアセンブリングにより得たヘリックス4量体蛋白質の性質を比較したところ、今回の方法で得た蛋白質のヘリックス含量に関してはS-S架橋で得たものに比べて若干低かったものの、塩酸グアニジンに対する耐性は非常に高いことが分かった。このことから、今回の方法は、変性剤存在下、高熱下など、苛酷な条件下で働き得る蛋白質の創製に応用可能である事が示唆された。(3)に関しては、カルシウムチャネルと類似のナトリウムチャネルの膜電位センサー領域をターゲットに、現在、架橋最適化条件の検討及び活性測定法に関しての予備実験を行っているところである。
食物嗜好を支配する栄養条件の解析

従来、食の嗜好は遺伝や学習によって左右されると考えられていたが、われわれは生態の栄養状態が嗜好性のかなり大きな因子となると考え、食物嗜好と栄養との接点とそのメカニズムについて検討を行ってきた。栄養条件としてタンパク質と微量栄養素である亜鉛を取り上げ、これらの充足度によって味覚神経応答がどの様に変化し、それが嗜好性とどのように結びつくのかを検討した。更に、アルコールやカプサイシンなど修飾因子との関係を検討することにより、味覚と嗜好と生体の栄養状態を統御しているメカニズム解明の手がかりが得られると考えた。低タンパク質栄養では5種の基本味に対する味神経の応答が全体に低下し、感覚が鈍くなり、本来ほとんど嗜好されない塩味、苦味なども高濃度のものまで摂取するようになった。アルコールに対する神経応答は逆に低タンパク質栄養で高く、感覚が鋭敏になることにより、アルコールに対する嗜好は低下した。このように、タンパク質栄養により味覚神経応答が影響され、食の嗜好が変わることが明らかになった。さらに忌避される味である塩味、苦味は、アルコール、カプサイシンなどによって味神経応答が増強あるいは減少し、選択嗜好も変化した。亜鉛は味覚受容器の構造維持や補酵素としての働きにより、味覚との関連が指摘されていたが、亜鉛欠乏ラットでは食塩水及び炭酸水の嗜好が顕著に増加した。舌表皮組織、顎下腺では亜鉛酵素である炭酸脱水酵素の活性が有意に低下した。また同様に亜鉛関連酵素であるアルカリフォスファターゼ活性の低下した個体では、苦味の選択率が50%近くなり、味覚異常が示唆された。鼓索神経応答には変化が認められなかったが、炭酸水に対する三叉神経舌枝の応答は著しく低下していた。これらのことから、亜鉛欠乏による味覚異常は味細胞受容膜の障害と言うより、むしろより高次中枢での伝達・投射過程が亜鉛欠乏で影響されたと推測された。ラットを用いてタンパク質レベルの違いによる味覚神経応答の変化を調べたところ、低タンパク質栄養では、基本味(甘味、塩味、酸味、苦味、うま味)にたいする味神経の応答が全体に低下し、閾値が高くなった。すなわち、基本味にたいしての感覚が鈍くなっていることが明らかになった。しかしカプサイシン添加5%タンパク質食で8週間飼育すると次第に食塩水の摂取量は減少し、8週後には食塩水に対する味覚神経応答が高まり、検知閾値が低くなり、塩味に対する味覚が鋭敏になっていることが分かった。他の基本味に対するカプサイシンのこのような影響は認められなかったことは興味深い結果である。基本味とは反対にアルコールでは低タンパク質栄養で神経応答は高まり、アルコールにたいする感覚がより鋭敏になっていた。また低タンパク質食で飼育したラットでは肝臓のアルコール代謝酵素の活性が低下していた。アルコールの代謝能力の低下と敏感になった味覚が相まって、低タンパク質食で飼育されたラットはアルコールの摂取を極力避けるようになると推察された。これらの結果から、低タンパク質栄養で味覚神経応答が影響され、食の嗜好が変わることが明らかになった。味覚障害モデルとして亜鉛欠乏動物の作出にも成功し、嗜好実験、神経応答の結果も得られつつある。亜鉛欠乏では、食塩に対する嗜好と炭酸に対する嗜好が顕著に強まったが、基本味に対する味覚の神経応答に影響は認められず、このタンパク質栄養との相違は興味深い結果となった。酵素化学的、栄養生理的な結果も得られつつあり、今後は味覚神経応答と嗜好について、現象の異なる蛋白質栄養と亜鉛欠乏を比較して関連性の違いメカニズムを検討する。1)タンパク質栄養と嗜好食餌タンパク質源やレベルによって、食塩やアルコールへの嗜好が変化し、トウガラシの辛み成分カプサイシンによって、食塩嗜好の低下がもたらされることを見出した。

カプサイシンを食餌に添加した場合も、口腔を経ないで直接胃内に投与した場合も、鼓索神経の応答はカプサイシン非投与群よりも大きく、高濃度の食塩水に対する嗜好は減少した。このことから、食塩の嗜好には鼓索神経が関与すると考えられ、カプサイシンによる食塩嗜好の修飾のメカニズムは、舌への局所的な刺激を繰り返すことによる一時的に刺激を弱く感じさせる脱感作効果ではなく、体内へ吸収されてから発現する鼓索神経への作用によると推察された。低タンパク質栄養ではアルコールへの神経応答が高まり、アルコールに対する嗜好が低下することを報告したが、甘味を呈するアミノ酸のプロリンはアルコールにより応答が大きくなり、苦味を呈するリジン、アルギニンではアルコールにより応答が小さくなった。アミノ酸とアルコールの相互作用による、好ましい味の増強、あるいは忌避する味の軽減作用が存在することが明らかになった。このことは、タンパク質栄養によってアルコール嗜好が修飾されるメカニズムのひとつと考えられた。2)味覚障害モデルとしての亜鉛欠乏ラット亜鉛欠乏ラットでは食塩水および炭酸水の嗜好が顕著に増加した。食塩水は亜鉛欠乏の程度に応じて嗜好が増すのに対し、塩化カリウム、塩化カルシウム溶液は重篤な欠乏でのみ嗜好された。舌表皮組織、顎下腺では炭酸脱水酵素の活性は有意に低下した。また、アルカリ性ホスファターゼ活性の低下した個体では苦味の選択率が50%近くなり、本来忌避するような味の感覚が鈍くなっていることが示唆された。鼓索神経応答には変化は認められなかったが、炭酸水に対する三叉神経舌枝の応答は著しく低下していた。これらの結果から亜鉛欠乏による舌の味細胞受容膜の障害によるというよりも、むしろより高次中枢での伝達・投射過程が亜鉛欠乏で影響を受けているものと推測された。
大深度水域での気泡噴流における組織的乱流運動の基本特性

本研究は、低圧実験により水面から大深度にわたる現象をシミュレートし、その上で、大深度水深における気泡噴流の組織的乱流運動を把握することを目的としている。今年度において得られた成果と知見をまとめると以下のようである。1.当初、研究対象としていた気泡噴流はいわゆる自由流の一種であり、その実験には、壁の影響が現れないような広い水槽が必要となる。しかし、低圧実験に耐え得る強固な水槽を製作しようとすると、今回の予算ではさほど大きなものは困難であることがわかった。そこで、予定を変更して、小さな水槽でも実験が可能なように、実験対象を、鉛直管内に気泡を放出するエアリフトに変更した。そして、大水深にわたる水圧変化による流動形態の変化を捉えることにした。2.エアリフトに対する低圧実験は、現段階では1m水深の水槽で2m相当の現象が再現できるまでになっている。今後、空気漏れや気泡の発生方法を工夫することにより、さらに大きな水深をシミュレートできる見込みである(真空ポンプの性能からは100m相当のシミュレートが可能)。3.気泡噴流そのものについては、20m50mにわたる水深での計測結果も踏まえて、どのような物理スケールが支配的なのか検討を加えた。その結果、一様密度水域では、水深、空気量、気泡の上昇速度などを用いた単純なパラメーターを用いて、気泡噴流における水の上昇流量の算定式を導くことができた。さらに、直線成層中での実験・観測結果を解析して、一様密度水域での上昇流量を、成層の強さに応じて補正する算定式を導いた。
混合金属型キラル配位空間の創製

本研究では、比較的単純なアミノチオール型配位子を用いたキラルな単核、多核の錯体配位子の合成、および得られた錯体配位子と各種遷移金属イオンとの反応による混合金属型キラル配位空間の創製とその構造制御について検討した。その結果、D-ペニシラミンを配位した金(I)酸錯体([Au(D-pen-S)_2]^<3->)に銀(I)イオンと銅(II)イオンを段階的に反応させると、Au^IAg^ICu^<II>三種混合型の金属超分子が形成されることを見出した。この金属超分子は、20核のAu^I_6Ag^I_8Cu^<II>_6カチオンケージと21核のAu^I_6Ag^I_9Cu^<II>_6アニオンケージから構成されており、それぞれのケージの中心の配位空間には塩化物イオンが包接されていた。さらに、これらのカチオンとアニオンの金属超分子ケージは、配位結合および水素結合により互いに連結しあい、巨大な岩塩型格子構造を形成していることも判明した。これにより、[Au(D-pen-S)_2]^<3->が多座の錯体配位子として有効に機能すること、さらに、この錯体から合成されるAu^I_2Ag^I_2四核錯体がユニークな配位空間をもつ金属超分子のビルディングブロックとなり得ることが示された。一方、L-システインを配位したコバルト(III)単核錯体([Co(L-cys-N,S)(en)_2]^+)のΔ_L体に銀(I)イオンと銅(II)イオンを段階的に反応させると、Co^<III>、Mn^<II>、およびAg^Iを5:3:2の割合で含む錯体ポリマーが得られた。単結晶X線解析の結果、この化合物中には1次元チャネルが存在しており、その1次元チャネルの配位空間には、キラルな錯体分子(Δ_L-[Co(L-cys-N,S)(en)_2]^+)が取り込まれていることも分かった。
多結晶金属の塑性における微視的変形挙動の観察および解析

本研究の目的は,多結晶金属の微視的な不均質性の主な要因である各結晶粒の結晶学的性質と微視的変形の不均一性との関係を調べ,種々の負荷履歴に伴う不均一変形の発生・成長メカニズムを解明することである.平成14年度および15年度に実施した研究は以下のとおりである。(1)プローブ顕微鏡およびレーザ顕微鏡による多結晶チタンの微視的塑性変形挙動の観察と解析プローブ顕微鏡およびレーザ顕微鏡を用いて,多結晶チタンの引張りおよび圧縮塑性変形挙動について,ひずみの各段階で変形試験を中止し,同一場所を連続的に観察した。結晶粒のひずみ変化,すべりと双晶変形の関連等について観察するとともに,結晶粒単位の不均一変形について定量的な考察を加えた。(2)超微小硬度計による多結晶アルミニウムおよびチタンの塑性変形における微小硬度変化超微小硬度計を用いて,多結晶アルミニウムおよびチタンの塑性変形に伴う微小硬度の変化と,各結晶粒のひずみを測定し比較検討している。また粒界近傍と粒内の硬さ変化を比較し,多結晶金属の微視的塑性変形挙動に考察を加えた。(3)画像処理技術を応用した多結晶金属材料の変形挙動の解明最近著しく進歩した画像処理技術を,レーザー顕微鏡による表面観察結果に応用して,多結晶アルミニウムの微視的変形挙動に結晶粒単位の測定結果に基づいて統計的考察を加えた。また,結晶粒単位の異方性パラメータであるr値を定義する方法を新たに提案した。(4)微小表面材料特性評価システムによる結晶粒度の異なるアルミニウム板材表面あれの解明3次元表面粗さ計を用いて,結晶粒度の異なるアルミニウム板材表面あれを表面と裏面について調べ,また各結晶粒のひずみ分布を求めて,それらの相関性について考察を加えた。(5)EBSD法によるフェライト系ステンレスの微視的塑性変形挙動と結晶方位の観察と解析走査電子顕微鏡内に設置された電子線反射回折(EBSD)法により,フェライト系ステンレス中の各結晶粒の変形挙動や結晶方位とr値の関係について調べ,塑性加工時の欠陥として知られている板の表両凹凸の発生,すなわちリジングの発生原因についても検討を加えた。本研究の目的は,多結晶金属の微視的な不均質性の主な要因である各結晶粒の結晶学的性質と微視的変形の不均一性との関係を調べ,種々の負荷履歴に伴う不均一変形の発生・成長メカニズムを解明することである.本年度実施した研究は以下のとおりである。(1)プローブ顕微鏡による多結晶チタンの微視的塑性変形挙動の観察と解析プローブ顕微鏡を用いて,多結晶チタンの微視的塑性変形挙動について,ひずみの各段階で引張り試験を中止し,同一場所を連続的に観察した。その結果,すべり変形に伴うすべり線の間隔やすべりの段差の大きさに定量的な関係があることを見い出している。また,ひずみの各段階ですべりと双晶変形が協調して進行する様子を観察するとともに,定量的な考察を加えている。(2)EBSD法による多結晶銅の微視的塑性変形挙動と結晶方位の観察と解析走査電子顕微鏡内に設置された電子線反射回折(EBSD)法により,多結晶銅中の各結晶粒の活動すべり系について,試料表面の影響および結晶粒度の影響を考慮して検討を加えた。

その結果,新たな活動すべり系の予測方法を提案している。(3)超微小硬度計による多結晶チタンの塑性変形における微小硬度変化超微小硬度計を用いて,多結晶チタンの塑性変形に伴う微小硬度の変化と,各結晶粒のひずみを測定し比較検討している。その結果,初期に柔らかい結晶粒ほど加工硬化が大きいことを見い出している。(4)3次元剛塑性有限要素法による不均質金属の変形挙動の解析3次元剛塑性有限要素法を開発するとともに,これに結晶のすべりを組み込む方法,および材料にわずかの圧縮性を仮定することによって数値計算を改良する方法を提案するとともに,計算例を示している。以上のように,本年度は研究課題について,実験および数値解析の両面から大いに進展が見られた。これらの成果に基づいて,平成15年度はさらに研究を進める予定である。本研究の目的は,多結晶金属の微視的な不均質性の主な要因である各結晶粒の結晶学的性質と微視的変形の不均一性との関係を調べ,種々の負荷履歴に伴う不均一変形の発生・成長メカニズムを解明することである.本年度実施した研究は以下のとおりである。(1)プローブ顕微鏡およびレーザ顕微鏡による多結晶チタンの微視的塑性変形挙動の観察と解析プローブ顕微鏡およびレーザ顕微鏡を用いて,多結晶チタンの引張りおよび圧縮塑性変形挙動について,ひずみの各段階で変形試験を中止し,同一場所を連続的に観察した。結晶粒のひずみ変化,すべりと双晶変形の関連等について観察するとともに,結晶粒単位の不均一変形について定量的な考察を加えた。(2)EBSD法によるフェライト系ステンレスの微視的塑性変形挙動と結晶方位の観察と解析走査電子顕微鏡内に設置された電子線反射回折(EBSD)法により,フェライト系ステンレス中の各結晶粒の変形挙動について,結晶粒単位の異方性パラメータであるr値を定義する方法を新たに提案し,加工欠陥として知られているリジングの発生原因についても検討を加えた。(3)超微小硬度計による多結晶アルミニウムの塑性変形における微小硬度変化超微小硬度計を用いて,多結晶アルミニウムの塑性変形に伴う微小硬度の変化と,各結晶粒のひずみを測定し比較検討している。また粒界近傍と粒内の硬さ変化を比較し,多結晶金属の微視的塑性変形挙動に考察を加えた。(4)画像処理技術を応用した多結晶金属材料の変形挙動の解明最近著しく進歩した画像処理技術を,レーザー顕微鏡による表面観察結果に応用して,多結晶金属の微視的変形挙動に結晶粒単位の統計分布の測定結果に基づいて考察を加えた。(5)微小表面材料特性評価システムによる結晶粒度の異なるアルミニウム板材表面あれの解明3次元表面粗さ計を用いて,結晶粒度の異なるアルミニウム板材表面あれを表面と裏面について調べ,また各結晶粒のひずみ分布を求めて,それらの相関性について考察を加えた。
地域産科医療としての先天性心臓疾患胎児健康状態評価システムの新規構築

地域産科医療としての新しい先天性心臓疾患胎児健康状態評価システムの構築という大きな目標を達成するために、新規に胎児心磁計測を導入した先天性心臓疾患胎児の健康状態を評価するシステムの試験的構築、地域での運用を行った。その結果、その有効性等については満足する結果が得られ、費用対効果も許容されるものであり、我々が構築した新しい先天性心臓疾患胎児健康状態評価システムは実用的で、母児にとって有益であるという結論を得ることができた。地域医療ネットワークにおいて運用可能でかつ臨床的有用性の高い、生体磁気計測を導入した新しい先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システムを構築することを目的に、研究を遂行した。平成24年度から引き続いて、当科での分娩を希望して妊婦健診を受診中の妊娠女性に、本研究の目的・方法・意義・考えられる不利益などについて十分説明し、同意の得られた女性を対象として、生体磁気計測装置を用いて胎児生体磁気計測を行った。このうち、不整脈胎児と診断されている妊娠女性については、抗SS-A(Ro)抗体価を測定した。同時に分娩監視装置によるNon stresstestおよび超音波診断装置を用いたbiophysical profile評価を行って、これらの比較検討・解析を行った。平成25年度内に出生した児については出生後その健康状態を総合的に評価したうえで、必要に応じて心臓超音波検査および心電解析を施行した。その結果、地域医療として一次医療機関が先天性心臓疾患胎児を妊娠している可能性の高い女性の抽出を行う際に有効な指標としては、平成24年度の研究で示された結果が適切であることを多数例で再確認することができた。また、地域医療ネットワークに心磁計測を組み込むことは有用であることも確認された。これらの成果をもとに、胎児心臓形態の超音波診断法をはじめとして、その基準の病医院間での統一化等を目指して、茨城県つくば市および県西地区内病医院とともに検討を行った。その結果、生体磁気計測を導入した新たな先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システムの試案を構築することができた。当科での分娩を希望して妊婦健診を受診中の妊娠女性全員に、本研究の目的・方法・意義・考えられる不利益などについて文書および口頭にて十分説明した。その結果、文書で同意の得られた女性を対象として、生体磁気計測装置を用いて胎児生体磁気計測(心拍変動解析および脳磁界計測)を行った。このうち、不整脈胎児と診断されている妊娠女性については、ELISA法を用いて抗SS-A(Ro)抗体価を測定した。平成24年度内に出生した児については出生後その健康状態を総合的に評価したうえで、必要に応じて心臓超音波検査および心電解析を施行した。その結果、地域医療として一次医療機関が先天性心臓疾患胎児を妊娠している可能性の高い女性の抽出を行う際に有効な指標としては、1)心構造異常に関しては、超音波断層法による心臓4腔断面およびThree-vessel view評価、2)不整脈については、超音波断層法による心拍動の一定時間の観察、がそれぞれ考えられた。これらは、従来の地域産科医療において習慣的に行われてきたことが誤りではなかったことを示していると考えられた。ただし、不整脈胎児の抽出における抗SS-A(Ro)抗体価測定の有用性は明らかとはならなかった。また、地域医療ネットワークに心磁計測を組み込むことは有用である可能性が示された。地域医療ネットワークにおいて運用可能でかつ臨床的有用性の高い、生体磁気計測を導入した新しい先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システムを構築することを目的に、平成24、25年度に引き続いて研究を遂行した。平成26年度は、前年度までに終了した胎児生体磁気計測、Non stress testとbiophysical profile評価、不整脈胎児の母体抗SS-A(Ro)抗体価測定を行った症例のうち、児の出生が平成26年4月以降となった症例について、出生時の健康状態をApgar score、臍帯動脈血pHを含めて総合的に評価するとともに、心臓超音波検査、心電解析を行い、波形分析とRR間隔の経時的測定を施行して、出生前の生体磁気計測の結果との比較解析を行った。これらの結果から、地域医療として一次医療機関が先天性心臓疾患胎児を妊娠している可能性が高い女性の抽出を行う際に有効な指標としては、前年度までの研究結果が適切であると多数例で再確認できた。この観点から地域医療ネットワークに心磁計測を組み込む有用性も再度確認できた。さらに、こうして得られたデータをもとに、茨城県策定の県内母体搬送・紹介体制におけるつくば・県西ブロック内の産科病医院の参加を得て、システム化実験を行った。具体的には、まず、一次医療機関受診中の胎児のうち、どの胎児を生体磁気計測等を施行すべきか、一次医療機関でも判定可能で特に陰性的中率の高い基準の設定を試みた。

その結果設定できた超音波断層法による胎児心臓評価に関するBモード、Mモード基準に則った症例紹介システムを構築、約1年間運用した。システムは大きな問題なく順調に稼働した。本研究により、地域産科医療としての生体磁気計測を導入した先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システムが新たに構築できたと考えている。産科学、地域産科医療学、出生前医学実施計画自体に問題はなく、「研究の目的」の達成度としてはおおむね順調に進展しているが、平成24年度にすでに明らかになっていたように、本研究のすべてのプロトコールを完遂できた症例数が予定よりも少ないことから、当初の計画以上とはいえない達成度と考えられる。また、生体磁気計測を導入した新たな先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システムの試案の構築がやや遅れ、現時点でその運用を開始したばかりであることからも、当初の計画以上の進展とはいえないと考えられる。実施計画自体に問題はなく、「研究の目的」の達成度としてはおおむね順調に進展しているが、本研究のすべてのプロトコールを完遂できた症例の数が当初の予定よりも少なく、当初の計画以上とはいえない達成度と考えられる。また、予想していたよりも心臓以外の先天性疾患胎児の数が多く、それらの症例の存在によるバイアスの評価が困難であった。生体磁気計測を導入した新たな先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システム試案の、茨城県つくば・県西ブロック内での運用を行い、研究の推進を図る計画である。その運用結果については、臨床的有用性はもちろんのこと、医療経済的効果についても分析して、研究を推進していく。なお、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上で問題となる大きな課題はないと考えている。現在のプロトコールを継続するとともに、胎児心臓形態の超音波診断法をはじめとして、その基準の病医院間での統一化等を目指して、平成24年度の研究成果に基づく研究実施委員会を、茨城県つくば市および県西地区内全病医院とともに早急に立ち上げて、地域医療ネットワークにおける検証を含めて、研究の推進を図る計画である。生体磁気計測を導入した新たな先天性心臓疾患胎児の健康状態評価システムの試案の構築がやや遅れたことにより、当初の予定よりも年度内のこのシステム運用症例数が少なかったために、33,189円を次年度の使用予定とした。前年度の症例数が予定より少なかった分、平成26年度は症例数を増加させる計画であり、この33,189円をそのために有効に使用する計画である。平成24年度の直接経費1,300,000円のうち、57,978円を次年度に使用する予定であるが、これはデータ整理の手法が早期に確立できたため、研究補助者の雇用を中止したことが主な理由である。一方、年度の後半に同意の得られた症例数が多く、それらの症例のデータ収集の一部が次年度にずれることにより、当初予定よりも次年度の研究費が多く必要であることも予想されるため、この57,978円を次年度に使用することで、研究費の有効利用を図る計画である。
ひとり親家族を生活主体とする支援のあり方に関する日韓共同研究

1日本と韓国におけるひとり親家族を支援している団体について、団体の代表、もしくは行われている事業に精通している担当者にインタビュー調査を行った。インタビューの項目は、所在地、組織種類、組織タイプ、活動開始時期、職員やスタッフの人数、会員数、活動契機、主要な活動、広報の方法、年間予算などである。日本においては、岩手県:1団体、福島県:1団体、宮城県:2団体、千葉県:2団体、東京都:1団体、神奈川県:4団体、静岡県:2団体、大阪府:4団体、兵庫県:2団体、福岡県:2団体の21団体である。韓国では、共同研究者が、韓国におけるひとり親家族支援団体11団体にインタビュー調査を行った。インタビュー調査のデータを翻訳し、共同研究者の間で共有している。2 2016年にソウル市ひとり親家族支援センターが、ひとり親家族の保護者や子どもたちから寄せられた作文や詩を編集して刊行された『あなたがいて本当によかった』を、日本語訳して、冊子を250冊作成し、ひとり親家族支援団体やひとり親家族の当事者の方々に配布した。3 2019年2月19日に、大阪市内で、シンポジウム「韓国と日本におけるひとり親家族支援と支援団体ー現状とこれからー」を開催た。田間泰子・大阪府立大学教授の司会のもと、神戸学院大学教授・神原文子「日本におけるひとり親家族の支援と支援団体の今」、韓国協成大学教授・ソンチョンヒョン「韓国ひとり親家族支援政策の現状と争点」、ソウル市ひとり親家族支援センター長・イヨンホ、(一財)大阪府男女共同参画推進財団理事兼本部長・仁科あゆ美「日本における男女共同参画センター等におけるひとり親家族支援」、(一財)アジア太平洋人権情報センター研究員・朴君愛「外国籍のひとり親家族の支援における現状と課題」の5報告であった。通訳は、立命館大学特任研究員・梁京姫、NPO法人希望の種副理事長・桔川純子であった。韓国におけるひとり親家族支援団体へのインタビュー調査は終了した。日本においても、昨年度21団体へのインタビュー団体を実施することができた。今年度は、追加のインタビューを行う予定である。インタビュー調査を順調に進めることができたことにより、8月末を目途にデータ分析を行い、9月に開催される日本家族社会学会大会の国際セッションにおいて、研究成果の発表を行う予定である。2019年度の研究の推進方策は以下のとおりである。1日本におけるひとり親家族支援団体のうち、数団体を対象にインタビュー調査をさせていただく予定である。2インタビュー調査のデータを共同研究メンバーで共有し、それぞれのテーマに沿って、分析、考察し、報告書原稿を執筆する。3 9月に開催される日本家族社会学会大会の国際セッションにおいて、韓国からの2報告、日本からの2報告を具体化できるように準備を進める。4 8月に、日本から韓国へ行き、合同の研究会を開催し、国際セッションでの報告内容について意見交換を行う。合わせて、韓国におけるひとり親家族支援団体の視察を予定している。5 2020年2月に、日本において、ひとり親家族支援に関するシンポジウムを開催する。本研究の目的は、日本と韓国における多様なひとり親家族(とりわけ、ひとり親女性)へのインタビュー調査や支援団体等への視察などをふまえて、ひとり親家族を生活主体とする支援の考え方、支援方法、支援目的などについて検討することである。初年度の2017年度、以下のような研究活動を行った。1日本において、以前にインタビューをさせていただいた非婚のひとり親女性4名に、再度、インタビューをさせていただき、エンパワメントの現状を確認するとともに、必要な支援策について意見を伺い、研究の示唆を得た。2日本と韓国の行政機関によるひとり親家族支援策の現状と課題を検討するために、韓国の協成大学のソン教授より、韓国の現状についてレクチャーを受け、日本の支援策との違いについて情報を得ることができた。また、日本の県庁所在地のある自治体でのひとり親世帯への支援策についてデータベースを作成する作業を始めた。ただし、まだ、8府県しか実施できていない。3ソン教授と共同研究の進め方について意見交換し、韓国における主要なひとり親家族支援団体の調査を委託するとともに、調査項目等について確認した。その結果、韓国において、12団体の代表者にインタビューできる見通しが確認された。42017年8月と2018年3月と2回、日本の共同研究者で韓国へ行き、韓国における行政機関によるひとり親家族支援の現状について情報提供を受けるとともに、ひとり親家族を支援するうえでの資源、人材、資金確保などの情報を得ることができた。5日本におけるひとり親家族支援団体へのインタビュー計画を立てた。11年目に日本における県庁所在地の自治体が実施しているひとり親世帯支援策のデータベースを作成する予定であったが、協力体制が十分に整わず、2年目に持ち越すことになった。2年目に積極的に取り組みたい。2ひとり親家族を支援するために、インターネット上で、サイトを立ち上げる計画を立てており、1年目の終わりにはスタートする予定であったが、まだ、立ち上げに至っていない。この点についても、早急に、まず、サイトを立ち上げたい。

日本においては、岩手県:1団体、福島県:1団体、宮城県:2団体、千葉県:2団体、東京都:1団体、神奈川県:4団体、静岡県:2団体、大阪府:4団体、兵庫県:2団体、福岡県:2団体の21団体である。韓国では、共同研究者が、韓国におけるひとり親家族支援団体11団体にインタビュー調査を行った。インタビュー調査のデータを翻訳し、共同研究者の間で共有している。2 2016年にソウル市ひとり親家族支援センターが、ひとり親家族の保護者や子どもたちから寄せられた作文や詩を編集して刊行された『あなたがいて本当によかった』を、日本語訳して、冊子を250冊作成し、ひとり親家族支援団体やひとり親家族の当事者の方々に配布した。3 2019年2月19日に、大阪市内で、シンポジウム「韓国と日本におけるひとり親家族支援と支援団体ー現状とこれからー」を開催た。田間泰子・大阪府立大学教授の司会のもと、神戸学院大学教授・神原文子「日本におけるひとり親家族の支援と支援団体の今」、韓国協成大学教授・ソンチョンヒョン「韓国ひとり親家族支援政策の現状と争点」、ソウル市ひとり親家族支援センター長・イヨンホ、(一財)大阪府男女共同参画推進財団理事兼本部長・仁科あゆ美「日本における男女共同参画センター等におけるひとり親家族支援」、(一財)アジア太平洋人権情報センター研究員・朴君愛「外国籍のひとり親家族の支援における現状と課題」の5報告であった。通訳は、立命館大学特任研究員・梁京姫、NPO法人希望の種副理事長・桔川純子であった。韓国におけるひとり親家族支援団体へのインタビュー調査は終了した。日本においても、昨年度21団体へのインタビュー団体を実施することができた。今年度は、追加のインタビューを行う予定である。インタビュー調査を順調に進めることができたことにより、8月末を目途にデータ分析を行い、9月に開催される日本家族社会学会大会の国際セッションにおいて、研究成果の発表を行う予定である。1日本における民間のひとり親家族支援団体20団体程度にインタビュー調査を実施し、現状と課題をまとめる。2インターネット上にひとり親家族支援のサイトを立ち上げ、韓国のひとり親家族支援策等の情報を提供したり、日本のひとり親家族当事者に情報提供する一助としたい。3日本と韓国におけるひとり親家族支援についての情報を共有しながら、ひとり親家族支援のあり方に関する研究を深化させたい。42年目の終わりに、日本において、ひとり親家族支援のあり方について日韓共同シンポジウムを開催したい。2019年度の研究の推進方策は以下のとおりである。1日本におけるひとり親家族支援団体のうち、数団体を対象にインタビュー調査をさせていただく予定である。2インタビュー調査のデータを共同研究メンバーで共有し、それぞれのテーマに沿って、分析、考察し、報告書原稿を執筆する。3 9月に開催される日本家族社会学会大会の国際セッションにおいて、韓国からの2報告、日本からの2報告を具体化できるように準備を進める。4 8月に、日本から韓国へ行き、合同の研究会を開催し、国際セッションでの報告内容について意見交換を行う。合わせて、韓国におけるひとり親家族支援団体の視察を予定している。
複合LB膜の制御された熱分解によるカーボン傾斜薄膜の構造と機能

我々は,カプトンH型のポリイミド前駆体であるポリアミック酸のアルキルアミン塩(PAO)を用い,ラングミュアーブロジェット(LB)法によりシリコン基板上に有機超薄膜を作製し,それを1000°Cで熱分解することで,4nm程度の炭素超薄膜を作製することに成功している。本研究では,実用的見地からより高温での熱処理の可能性について検討するとともに,作製された膜を原子間力顕微鏡法(AFM)及び光電子分光法(XPS)で評価した.高温熱処理のための基板としてグラッシーカーボン(GC)を使用したが,そのままではLB膜の累積が不完全であったため,硝酸水溶液中で親水化処理することで累積を完璧なものとし,PAOを51層累積した.この試料に対して,アルゴン雰囲気下800°Cでの予備加熱処理および10002500°Cでの高温熱処理を施した.予備加熱処理後の試料に別のGC基板を被せることでサンドイッチ構造とし,これをグラファイトシートで包み,犠牲剤としての炭素繊維と共にグラファイトボートに入れた.結果として,このような工夫を行うことで,アルゴン中の微量含酸素化合物等による焼失を避けることができ,高温熱処理による炭素化が可能であることを確認できた.また,C1s光電子スペクトルのメインピーク強度とπ-π^*shake upサテライトピーク高さの増加,およびメインピークの半値幅の減少傾向から,加熱温度と共黒鉛化が進行していると推定された.なお,AFM観察により,10002000°C処理試料で炭素薄膜がGC基板上に存在することの可能性が示されたが,GC基板自体のラフネスが大きいため,その膜構造を詳細に把握することはできなかった.我々は,カプトンH型のポリイミド前駆体であるポリアミック酸のアルキルアミン塩(PAO)を用い,ラングミュアーブロジェット(LB)法によりシリコン基板上に有機超薄膜を作製し,それを1000°Cで熱分解することで,4nm程度の炭素超薄膜を作製することに成功している。本研究では,実用的見地からより高温での熱処理の可能性について検討するとともに,作製された膜を原子間力顕微鏡法(AFM)及び光電子分光法(XPS)で評価した.高温熱処理のための基板としてグラッシーカーボン(GC)を使用したが,そのままではLB膜の累積が不完全であったため,硝酸水溶液中で親水化処理することで累積を完璧なものとし,PAOを51層累積した.この試料に対して,アルゴン雰囲気下800°Cでの予備加熱処理および10002500°Cでの高温熱処理を施した.予備加熱処理後の試料に別のGC基板を被せることでサンドイッチ構造とし,これをグラファイトシートで包み,犠牲剤としての炭素繊維と共にグラファイトボートに入れた.結果として,このような工夫を行うことで,アルゴン中の微量含酸素化合物等による焼失を避けることができ,高温熱処理による炭素化が可能であることを確認できた.また,C1s光電子スペクトルのメインピーク強度とπ-π^*shake upサテライトピーク高さの増加,およびメインピークの半値幅の減少傾向から,加熱温度と共黒鉛化が進行していると推定された.なお,AFM観察により,10002000°C処理試料で炭素薄膜がGC基板上に存在することの可能性が示されたが,GC基板自体のラフネスが大きいため,その膜構造を詳細に把握することはできなかった.
C 型肝炎ウイルスの持続感染に関与するウイルス蛋白の新しい分子機構の解明

本研究では、補体C4にC型肝炎ウイルス(HCV)由来NS3/4Aプロテアーゼを混合すると、約17kDaの2つの蛋白と約15kDaの1つの蛋白断片が出現することを見出した。また、NS3/4Aプロテアーゼは濃度依存的にC4活性を阻害し、古典経路活性化を低下させた。以上のことから、HCV NS3/4Aプロテアーゼは補体C4を直接切断し、補体の古典経路活性化を抑制すると考えられ、HCV由来蛋白は、補体の宿主免疫応答に対し抑制的に作用し、HCV持続感染に寄与している可能性がある。C型肝炎ウイルス(HCV)により産生されるウイルス蛋白は、HCV感染に対する宿主免疫応答に対し抑制的に作用し、持続感染に寄与していると考えられている。一方、我々は、ALTが正常を持続するHCV感染者血清中には補体C4の断片など、いくつかの蛋白が増加していることを血清プロテオミクスから見出した。本研究では、補体C4断片化とHCV由来蛋白との関連について検討することを目的とした。補体C4にHCV NS3/4Aプロテアーゼ、Core、もしくはNS5をそれぞれ混合し、補体C4が切断されるかを検討した。C4にNS3/4Aプロテアーゼを混合すると、約17kDaの2つの蛋白と約15kDaの1つの蛋白断片を検出した。CoreとNS5はC4には作用しなかった。また、約17kDa蛋白のN末端はそれぞれC4のSer-1584とAla-1591、約15kDa蛋白のN末端はC4γ鎖のN末端(Glu-1454)であった。すなわち、NS3/4Aプロテアーゼは、C4のCys-1583とSer-1584、Cys-1590とAla-1591の間を切断すると考えられた。さらに、NS3/4AプロテアーゼによるC4の断片化はセリンプロテアーゼ阻害剤により抑制された。次に、補体の古典経路活性化を、感作羊赤血球(EA)に補体C1、C4、C2とC4欠損モルモット血清を順に添加した際の溶血度により評価した。EA添加前、C4には各種濃度のNS3/4Aプロテアーゼを作用させ、古典経路活性化に及ぼすNS3/4Aプロテアーゼの影響を検討した。NS3/4Aプロテアーゼは濃度依存的にC4に作用し古典経路活性化を低下させ、この活性低下はセリンプロテアーゼ阻害剤により阻止された。以上のことから、in vitroではHCV NS3/4Aプロテアーゼは補体C4を直接切断し、補体の古典経路活性化を抑制すると考えられた。
タンパク質結晶中のナノプラズマ痕によるナノプラズマの特性評価

溶液中のナノ微粒子に対して、ナノ微粒子の吸収波長に共鳴する波長のパルスレーザーを照射すると、ナノ微粒子近傍は高温高圧となりナノプラズマ(ナノ反応場)が生成する。このナノ反応場を生体内で利用するために、生体環境に近い生体高分子結晶内でのナノ反応場の特性を解明することを目指した。そこでまず、アミノ酸の中で一番単純な構造を持つグリシンの結晶空間内に金属微粒子の集積化を試みた。グリシンが結晶化する条件に整えた溶液に金微粒子を共存させ、sitting drop法にて293Kで数日間静置した。その結果、金微粒子が集積化したグリシン結晶が析出した。このグリシン結晶はラフな結晶面に金微粒子を取り込みながら成長することがわかった。これは、リゾチーム結晶の場合の集積化機構と共通しており、生体分子の結晶に金属微粒子が集積化する際の一般原理であることがわかった。次に、グリシン結晶中の金微粒子にレーザーを照射し、ナノ反応場を生成した。その結果、グリシン分子の重合反応が起こり、グリシンの重合物であるグリシルグリシン(グリシンの2量体で)が生成することがわかった。またこれまで、金属微粒子はPVPで保護されたものを用いたので、リゾチームやグリシンの結晶中でリゾチームやグリシン分子が直接相互作用しているのは、金属微粒子ではなくPVPであった。そこで、保護剤フリーの金属微粒子を用いて、リゾチームやグリシン分子と金属微粒子とを直接相互作用させ、その相互作用を調べる必要がある。そのためにまず、結晶化条件の溶液中で安定な保護剤フリーの金微粒子の調整を行った。その結果、塩化ナトリウム水溶液中でのレーザーアブレーションによって生成した金微粒子が保護剤フリー金微粒子として安定であることがわかった。溶液中の金属ナノ粒子に対して、ナノ粒子の吸収波長に共鳴する波長のパルスレーザーを照射すると、吸収された光子エネルギーによりナノ粒子は数万度以上の超高温状態になる。さらに周りの溶媒へ熱拡散が起こるため、ナノ粒子近傍(数nm数百nm)は高温高圧となりナノプラズマが生成する。これまでに開発した金ナノ粒子を集積化したリゾチーム結晶を利用して、このナノプラズマの特性評価を行う。すなわち結晶中への単一レーザーパルスの照射によりナノプラズマを生成すると、リゾチーム分子の分解などの反応が惹起され、様々な反応物が金ナノ粒子の周囲に残りナノプラズマ痕として結晶中に刻印される。このナノプラズマ痕を分析することによりナノプラズマの特性評価を行うことが本研究の目的である。先ず、金微粒子集積化リゾチーム結晶へパルスレーザーを照射するシステムを開発した。これを用いて、パルスレーザー照射後の結晶の形態を観察したところ、金微粒子周囲のナノプラズマ生成により結晶のセクター界面で結晶の劈開が起こることを見出した。また、結晶中のナノプラズマ中に発生したキャビティーがバブルとしてナノプラズマ痕を結晶中に残すことを見出した。さらにナノプラズマ中の金微粒子から生成した金イオンと結晶中のリゾチーム構成アミノ酸などと配位錯合体を形成し、その結果、結晶中の金微粒子が消失する反応を見出した。また、光学顕微鏡により単一のナノプラズマ痕の構造解析を行うことを目指し、暗視野顕微鏡法による単一の金微粒子、銀微粒子の検出に成功した。
クラゲ類自己溶解液に存在する赤潮プランクトン殺藻物質の同定および応用性

殺藻物質の同定アンドン及びアカクラゲの自己溶解液から、Bligh-Dyer法、シリカゲルTLC、Superdex peptide HR10/30カラムによるゲル濾過及びL-columnによる逆相クロマトグラフィーにより、アンドンクラゲで5種の、アカクラゲで1種の赤潮藻類Heterosigma akashiwoを殺藻する物質を単離した。これらをLC-MSにより構造解析した結果、アンドンクラゲの5種のうち3種は、不飽和脂肪酸であるDocosahexanoic acid(M.W=328、22:6)、Eicosapenaenoic acid(M.W=302、20:5)及びHeptadecamonoenoic acid(M.W=268、17:1)であり、他の2種は、分子量344(R1+R2+R3のC総数13、二重結合7)及び346(R1+R2+R3のC総数13、二重結合6)のトリアシルグリセロールであると推測された。また、アカクラゲの殺藻物質はTetradecaheptaenoic acid(M.W=227、15:7)であると推測された。ミズクラゲ産生殺藻物質の有害・有毒藻類防除にむけた応用性有毒藻のHeterocapsa circularisquama(以下H.C)は貝類に感染し、我国におけるカキや、アコヤガイなどの養殖に甚大な被害をもたらす。ミズクラゲの産生する殺藻物質の有毒藻類除去にむけた応用性を検討した。H.C感染貝(アサリ、アコヤガイ)を5%(v/v)ミズクラゲ自己溶解液(白濁除去処理済み)に浸漬したところ、8時間後で初期細胞数の60-90%、13時間後で95%のH.Cが貝を殺さずに除去された。このことから、貝の無毒化あるいはH.C感染拡大の防除に向けた実用化が期待される。赤潮殺藻物質産生クラゲ種の探索鉢クラゲ9種,立方クラゲ1種、ヒドロクラゲ2種および櫛クラゲ1種の計13種それぞれの個体の自己溶解液を無菌的に得て、それぞれを35%濃度(v/v)で培養中の赤潮藻類Heterosigma akashiwoに添加したところ実験に用いたすべてのクラゲ類が殺藻性生理活性物質を産生することが分かった。特に、アンドンクラゲ、アカクラゲ、ユウレイクラゲなどは強い殺藻性を示した。有害・有毒藻類に対する殺藻性の検討上記のクラゲ類の殺藻物質が、有毒プランクトンの代表的な藻類であるAlexandrium catenellaに対しても同様に殺藻効果を持つものかについて検討したところ、強い増殖抑制効果を持ち,かつシスト化を促す効果をも有することが明らかとなった。殺藻物質の分離・同定ミズクラゲ自己溶解液から殺藻物質を単離しこれをLC-MSにより構造解析した結果、m/z=301(M-1)、m/z=257(M-45,M-COOH)、m/z=203のフラグメントを呈しcis-5,8,11,14,17-icosapentanoic acid(IPA)と推測され、標準IPAとマススペクトルを比較したところ完全に一致した。他のクラゲ類の殺藻物質の同定には至らなかったが、各成分のクロマト的挙動から推測して次のような物質を分離した。ユウレイクラゲからは高度不飽和脂肪酸(IPA-L-HUFA)と推測される

1種類の、カブトクラゲからはIPA-L-HUFAと低極性の脂肪酸と推測される2種類の物質を分離した。アンドンクラゲは他のクラゲとは顕著に異なる分布を示し、IPA-L-HUFAに比べ高い極性をもつ脂肪酸、およびより極性の低い脂肪酸以外の物質と推測される複数の成分が存在することが分かった。殺藻物質の同定アンドン及びアカクラゲの自己溶解液から、Bligh-Dyer法、シリカゲルTLC、Superdex peptide HR10/30カラムによるゲル濾過及びL-columnによる逆相クロマトグラフィーにより、アンドンクラゲで5種の、アカクラゲで1種の赤潮藻類Heterosigma akashiwoを殺藻する物質を単離した。これらをLC-MSにより構造解析した結果、アンドンクラゲの5種のうち3種は、不飽和脂肪酸であるDocosahexanoic acid(M.W=328、22:6)、Eicosapenaenoic acid(M.W=302、20:5)及びHeptadecamonoenoic acid(M.W=268、17:1)であり、他の2種は、分子量344(R1+R2+R3のC総数13、二重結合7)及び346(R1+R2+R3のC総数13、二重結合6)のトリアシルグリセロールであると推測された。また、アカクラゲの殺藻物質はTetradecaheptaenoic acid(M.W=227、15:7)であると推測された。ミズクラゲ産生殺藻物質の有害・有毒藻類防除にむけた応用性有毒藻のHeterocapsa circularisquama(以下H.C)は貝類に感染し、我国におけるカキや、アコヤガイなどの養殖に甚大な被害をもたらす。ミズクラゲの産生する殺藻物質の有毒藻類除去にむけた応用性を検討した。H.C感染貝(アサリ、アコヤガイ)を5%(v/v)ミズクラゲ自己溶解液(白濁除去処理済み)に浸漬したところ、8時間後で初期細胞数の60-90%、13時間後で95%のH.Cが貝を殺さずに除去された。このことから、貝の無毒化あるいはH.C感染拡大の防除に向けた実用化が期待される。
磁気浮上多自由度アクチュエータ及びそれによる精密・微細放電加工の研究

本研究では,電極の5自由度方向の位置・姿勢を高速・高精度に補正可能な磁気浮上多自由度アクチュエータを開発し,それを従来の放電加工機の工具取り付け部に接続し,工具を高速・高精度に制御することで,微小放電加工の高精度,高速化,高機能化を目指す.平成18年度では,サブμmの位置決め分解能,及び100Hz以上の応答周波数を有する,5自由度磁気浮上アクチュエータを実現し,また軸方向に簡単な穴加工を試みた.試作アクチュエータを利用する場合は,既存の放電加工機のみを用いる場合と比べて,加工速度が21.4%を向上した.平成19年度では,磁気浮上アクチュエータを用いた加工の高機能化を検討した.まず,多自由度方向における加工の可能性を検討するため,径方向に穴加工を行った.その結果,(1)既存の放電加工機のみを用いる場合と比べて,加工速度が4倍を向上した.(2)磁気浮上アクチュエータのバンド幅や電極位置制御システムのゲインの増大とともに,放電加工速度を増大できることが確認した.次に,微細穴の補正加工の可能性を検討するため,電極を揺動させながら穴径の補正を行う放電加工も実施した.20μm以下の揺動直径においては,加工穴の径は揺動直径の増加に伴って比例的に増大し,加工穴径の補正が可能となった.今後,より大きな揺動直径での穴径補正や,本磁気浮上アクチュエータを用いたより高度な微細加工の実現を検討する.また,18,19年度の成果をまとめ,現在までに,英文誌論文2編(1編は掲載決定,1編は投稿済),国際会議論文4編,国内講演会3編を発表している.本研究では,電極の5自由度方向の位置・姿勢を高速・高精度に補正可能な磁気浮上多自由度アクチュエータを開発し,それを従来の放電加工機の工具取り付け部に接続し,工具を高速・高精度に制御することで,微小放電加工の高精度,高速化,高機能化を目指す.平成18年度では,まず,試作した磁気浮上アクチュエータの高速,高精度な位置決め・軌跡制御を実現するため,電磁力の応答速度を向上する可能なローカル電流フィードバック制御法,アクチュエータの位置決め精度を影響する軸の並進方向運動と傾き方向運動との干渉の非干渉化方法,及び制御系のハードウェアの構成を再検討した.その結果,試作した磁気浮上アクチュエータは,並進方向と傾き方向において,位置決め分解能をμmと数十μrad程度からサブμmと数μrad程度に向上し,5自由度方向において,バンド幅を十数Hzから100Hz以上に拡大した.また,スラスト方向には,2mmのフルストロークを実現した.次に,放電に伴う電磁気ノイズ等が磁気浮上アクチュエータシステムに与える影響を評価するため,試作したアクチュエータを既存の放電加工機に取り付け,放電期間に軸を正常に浮上できることを確認した.また,放電用電極の位置制御システムを検討し,放電加工実験を試みた.その結果,(1)試作したアクチュエータを利用する場合は,既存の放電加工機のみを用いる場合と比べて,加工速度が21.4%を向上した.(2)磁気浮上アクチュエータのバンド幅や電極位置制御システムのゲインの増大とともに,放電加工速度を増大できることが明らかになった.平成19年度では,試作した磁気浮上アクチュエータによる放電加工の精度を評価し,5自由度位置決め・姿勢制御機能を用いて,楕円微細穴や,テーパー穴の加工が可能か検証する.また,18年度の成果をまとめ,国内外の雑誌や講演会にて公表する予定である.本研究では,電極の5自由度方向の位置・姿勢を高速・高精度に補正可能な磁気浮上多自由度アクチュエータを開発し,それを従来の放電加工機の工具取り付け部に接続し,工具を高速・高精度に制御することで,微小放電加工の高精度,高速化,高機能化を目指す.平成18年度では,サブμmの位置決め分解能,及び100Hz以上の応答周波数を有する,5自由度磁気浮上アクチュエータを実現し,また軸方向に簡単な穴加工を試みた.試作アクチュエータを利用する場合は,既存の放電加工機のみを用いる場合と比べて,加工速度が21.4%を向上した.平成19年度では,磁気浮上アクチュエータを用いた加工の高機能化を検討した.まず,多自由度方向における加工の可能性を検討するため,径方向に穴加工を行った.その結果,(1)既存の放電加工機のみを用いる場合と比べて,加工速度が4倍を向上した.(2)磁気浮上アクチュエータのバンド幅や電極位置制御システムのゲインの増大とともに,放電加工速度を増大できることが確認した.次に,微細穴の補正加工の可能性を検討するため,電極を揺動させながら穴径の補正を行う放電加工も実施した.20μm以下の揺動直径においては,加工穴の径は揺動直径の増加に伴って比例的に増大し,加工穴径の補正が可能となった.今後,より大きな揺動直径での穴径補正や,本磁気浮上アクチュエータを用いたより高度な微細加工の実現を検討する.また,18,19年度の成果をまとめ,現在までに,英文誌論文2編(1編は掲載決定,1編は投稿済),国際会議論文4編,国内講演会3編を発表している.