hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市造営の思想読解の研究－平泉におけるＧＩＳ（地理的情報システム）の利用－

本研究は、世界遺産となった平泉における都市造営の思想読解のために、地理情報システムであるGISを利用して、発掘調査で検出された遺構のデータベースの作成と、その個々のデータ間の地理的関係を分析し、それらを基に周囲の地理的環境からマクロ的視点で都市造営の思想を読み解くものである。遺構データベースを作成し、平泉の都市構造を復元した。平泉を取り巻く地理的環境からは、諸施設と山稜の関係や太陽運行の関係を考察した。GISソフトで遺構情報を管理し、データを集積していくことは、平泉における今後の継続的な調査と資料の集積と、それらの分析に有効だと思われる。本研究の目的は、地理的情報システムであるGISを利用して、岩手県・平泉の発掘調査で検出された遺構のデーター化と空間分析・解析を行い、それらを基に周囲の遺跡や地理的環境からマクロ的視点で奥州藤原氏の都市造営の思想を読み解くものである。研究期間内に、1.発掘調査遺構のデーターベース作成、2.都市構造の復元図作成、3.都市内外の可視領域の検討、広範囲な地理的環境から検討、4.都市内の集水システムの解明、5.旧地形の復元を行う。平成24年度は、昨年度に引き続き、目的の1、2、3、の作業を行った。特に2については、今年度から岩手県教育委員会の協力を得て、柳之御所遺跡の遺構原図を借り出して原図をスキャニングさせていただいている。平泉町分についても、平泉文化遺産センターの協力をもって今年度末から過去の遺構原図をスキャニングさせていただけることになり、現在進行中である。当初は原図を郵送していただき、奈良市内の業者にスキャニングを依頼していたが、郵送時の事故が懸念されたため、一関市内の業者に依頼することにした。これらのデーターは、データーの共有と事故時の対応のために岩手県教育委員会と平泉文化遺産センターにも同じものを提供している。GPSを利用しての現地踏査は、平泉町内の旧跡地や、周辺地域の遠くは紫波町の道路跡、また風水的にみて太祖山と考えられる栗駒山までも対象として行った。私は、平泉では太陽の動きと密接に関連した施設配置がなされていると仮定しているため、前九年合戦が終了した旧暦9月17日と冬至の日の出の位置を確認した。また関西の平泉関連遺跡へも調査を行った。これらの作業とは別に、昨年度、都城制研究集会で報告した「平泉の宗教施設と風水思想」を活字化し、『都城制研究』(7)(2013年3月)に掲載された。本研究では期間内に、1.発掘調査遺構のデータベース作成、2.都市構造の復元図作成、3.都市内外の可視領域の検討、広範囲の地理的環境から検討、4.都市内の集水システムの解明、5.旧地形の復元を予定していた。最終年度のため、昨年度課題としていた4・5を含め、全体の作業と検討を行った。1・2は、これまで報告書図をGISソフト上に貼りあわせていたものを、都市構造を探る観点から主な建物と溝や区画施設をトレースして地図上に表現し、それら遺構のデータベースを作り、立体表示も試みた。その上で都市構造や、3に関わり金色堂の可視領域を検討した。4・5については、2の作業を行う中で、昭和30年代以前の地割は12世紀後半まで遡る可能性がでてきたので、旧地割が残る空中写真や都市計画図などもソフト上におとして旧地形をトレースし、12世紀の遺構と重ねあわせて検討した。昨年度から実施している遺構原図のスキャニングは、平泉文化遺産センター所有分、岩手県埋蔵文化財センターの平泉町拠点地区の原図、柳之御所遺跡分を実施させていただいた。これは当初計画にはないため予算の関係で完遂できなかった。データは該当機関と共有している。都市造営の思想読解という観点からは、夏至の日の出日の入りの確認、秋分の日没、前九年合戦終了日の日の出の確認、平泉周辺のランドマークとなる山の踏査を行った。平泉の主要施設のが周辺の山稜の頂点を向いていることが明らかとなった。成果は、奈良女子大学古代学学術研究センター「古代のみやこを考える」研究会で「平泉の都市設計ー構想と実相」を、平泉町では町内外の人に第14回世界遺産講演会・平成25年度発掘調査報告会にて「GISを利用した平泉の復元ー科学研究費補助金成果報告ー」を報告した。『古代学』第6号に研究協力者の島原弘征氏と共著で「平泉無量光院の造営プランーGISの利用に向けての試論ー」が掲載された。

研究期間内に、1.発掘調査遺構のデーターベース作成、2.都市構造の復元図作成、3.都市内外の可視領域の検討、広範囲な地理的環境から検討、4.都市内の集水システムの解明、5.旧地形の復元を行う。平成23年度は、目的の1、2、3の作業を行った。2については、さらに詳細なデーター入力のため、発掘調査時の遺構原図を借り出す交渉を、平泉文化遺産センターと岩手県教育委員会の柳之御所遺跡調査事務所に行った。幸い原図の貸し出し許可を得た。本研究は、考古学におけるGISの有効性を確認することも目的としているが、代表者が作成したデーターを共有し、平泉でもGISを日々の調査に利用することで、その有効性を図る。そのためソフトはArcGISで統一し、研究分担者の大矢邦宣氏の協力でソフトが活用できる容量のPCを平泉文化遺産センターに入れた。ソフトを活用し新しい調査データーの蓄積を行うよう平泉文化遺産センターに交渉し、平成24年度から開始されることになった。東日本大震災による地殻変動は平泉周辺にも及び、国土地理院の公開データーでは南東方向に2.7m移動したという。それを具体的に確認するために現地のGPS調査を行った。北緯39度ラインが中尊寺境内を通るため、そのラインの復元を行ったところ、北に約1m移動していたことがわかった。今後の現地調査においても補正しながら調査する必要性を痛感した。さらにこれらの作業とは別に、平泉の宗教施設と風水思想について、都城制研究集会で報告する機会を得られ、本研究の目的である都市造営の思想と、宗教施設の配置や風水思想について考察できた。平成24年度は、研究目的の1.発掘調査遺構のデーターベース作成、2.都市構造の復元図作成、3.都市内外の可視領域の検討、広範囲な地理的環境から検討することをてがけた。今年度から遺構原図をスキャニングさせていただけるようになったものの、ソフトにはめ込む作業は、非常に膨大な枚数にのぼるためなかなか進まない。さらに今年度末から平泉町分のスキャニングも進行中である。作業は遅れているものの、データーの集積という意味では、多大な成果である。遺構原図のデーター化は、調査機関でも平泉研究でも実施されていない。いまだに地震が頻発している岩手県内にあって万一原図が事故にあった時はデーターでカバーでき、閲覧という面でも利便性があり、コンパクトに保管できるため、本研究にも、岩手県教育委員会や平泉文化遺産センターにとっても、今後の平泉研究にも有益であると思われる。スキャニングは、原図移動の事故が懸念されたため、平泉町近くの一関市内の業者を選び行うことにして、データーも二部作り、平泉とこちらで管理する体制をとった。遺構原図の合成をGISソフトで行うと、調査の段階による遺構の見え方がわかり、発掘調査時の遺跡全体の理解につながり、報告書作成時には、遺構を貼りあわせる時間の短縮につながる。このようなことを岩手県教育委員会や平泉文化遺産センターに理解していただいたことから、スキャニングの了承を得られたものと思う。現地調査は、特定日の日の出を観察する趣旨や目的の3のために行った。また、平泉と同時期の福原京関連の遺跡や、庭園跡などへも足を運び、比較研究できた。昨年度、都城制研究集会で報告した「平泉の宗教施設と風水思想」の執筆のため、関連する遺跡も現地踏査を行い、新たな知見を得ることができた。その成果を活字化して『都城制研究』(7)に掲載された。以上より、おおむね順調に進展している。
分権改革が学校教育に与えた影響に関する実証的研究-少人数教育政策を事例に

本研究は市町村において導入が進められている少人数学級政策に焦点を当て、特に福岡県下市町村の実施状況から教育分野における分権改革の影響を明らかにするものである。この研究の成果として、1福岡県では県教育委員会からの市町村独自の少人数学級政策に対する関与は弱く、市町村の自主性に委ねており、これに従い16市町村が独自に教員雇用や学級編制基準に関する条例等を定めていること、2少人数学級政策の導入自治体(16市町)は、非導入自治体(44市町村)と比較し財政力が高いわけではなく、統計的にその差はないこと、3財政力の低い自治体の政策導入は、全国学力テストによって判明した低学力の課題とその解決を目指す首長による主導が影響していることが判明した。本研究の目的は、分権改革がもたらした学校教育へのインパクトを政策サイクルの観点に立ち、政策形成、実施、継続・終了段階それぞれに焦点をあてて包括的に明らかにすることにある。具体的には、福岡県及び同県内市町村を対象に、少人数教育政策の導入に関する要因分析を行う。分権改革は自治体の行動を制限していた規制を取り払い、政策選択の自由度を高めた。それではどのような条件を備えた自治体がそれを導入しているのか。そしてどのような効果があるのか。本研究は、分権改革が学校教育にもたらしたインパクトを実証的に明らかにするものである。平成23年度はこの目的のために(1)少人数教育を実施している自治体の財政状況を調査し、(2)少人数教育政策を導入している福岡県内全自治体の議会の議事録やその他関連資料を収集し、政策導入のプロセスを明らかにした。(1)については、財政比較分析表に記された各指標の数値を集め、導入自治体、非導入自治体間で比較をした。この結果、導入自治体の方が財政の健全度は高いことが判明し、政策選択の自由度は財政的な条件によって左右されていることが判明した。しかし導入自治体の中でも健全度の低い自治体が存在しており、なぜ導入しえたのか、別途調査の必要性があると考える。(2)については、2000年代前半から革新政党を中心に少人数教育の必要性が指摘されていたがその影響は少なく、2000年代中ごろより新首長の誕生を契機に導入が進む自治体が一定数あることが判明した。一方、それらとは関係なく当該市町村近隣自治体の導入がきっかけとなった自治体もあることが判明した。もっともそれらとは関係ない自治体もあるため導入の力学について別途調査する必要性がある。本研究の目的は、福岡県及び同県内市町村を対象に、少人数教育政策の導入に関する要因分析を行うことである。平成24年度はこの目的のために1少人数教育を実施している各自治体の条例、規則の収集を行うとともに、2財政力の低い自治体での少人数学級政策導入要因を明らかにすべくインタビュー調査を行った。1については、福岡県内の教育事務所管内の市町村毎に条例、規則を整理してまとめた。少人数学級政策の導入は特定の教育事務所管内の市町村に偏っており、特定市町村での政策導入後、隣接する自治体で後を追うように同政策を実施していることが明らかになった。条例、規則の内容を分析したところ、例えば35人、30人と学級編制基準を設定する自治体と、全く設定しておらず状況に合わせようとする自治体とがあり、相対的に財政規模の大きい自治体において基準を明記する傾向が看取された。2については、特定の教育事務所管内の財政力の低い市町村へ依頼をし、首長、教育長、教育委員会職員等へのインタビュー調査を実施した。この結果、財政力が低い自治体では教育政策として教育の改善へ寄与することと同時に、自治体間競争の時代にあって自治体の魅力を高める手段として少人数学級政策を導入したことが判明した。また、少人数学級政策導入にあたっては市町村独自の教員雇用が必要となるが、採用した教員の質をいかに高めるかが課題となっていた。経費がいつから執行できるのかについて事務との間でうまく連絡がとれておらず、執行開始時期が遅れてしまい、研究計画通りの研究遂行(特に自治体への訪問調査)ができなかったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、前年度に収集できた資料をもとにして早期に自治体訪問調査及び学校訪問調査を実施する。その調査の中で、政策導入の類型化(モデル)が適合的か否かを確認する作業を合わせて行いたい。
家計における貯蓄・消費行動のマクロ経済的帰結としての資産格差とその厚生評価

本研究の目的は、経済主体の異質性、すなわち所得、資産および消費格差が存在する場合に、少子高齢化といった社会の変化や社会保障制度改革といった再分配効果を持つ経済政策がマクロ経済にどのような影響を与えるかを定量的に分析することにある。経済主体の異質性を含んだマクロ経済モデル(動学的一般均衡モデル)を構築し、様々な再分配政策がマクロ経済(産出量、資本、労働)に与える影響や要素価格へのインパクト、さらに社会厚生を高める政策が政治的に実行可能である事を明らかにした。本年度は、家計か多期間生存する世代重複モデルを構築し、少子高齢化が進行する日本経済の移行過程を計算した。我々のモデルは、以下の特徴を持っている。1.国立社会保障・人口問題研究所が推計した「将来人口推計」に基づいて、日本における少子高齢化プロセスを精緻にモデル化している。2.家計は無数に存在しており、固有の所得リスクに直面している経済環境の下で、最適な意思決定を行っている。そのため、世代間だけでなく世代内の異質性も考慮している。また、弾力的な労働供給を許容している。3.移行過程のあらゆる期において、財、資本及び労働市場がバランスする一般均衡を考えている。以上の特徴を持つモデルを数値計算を用いて近似的に解き、少子高齢化が進む20072055年の日本経済において、GDP、資本、労働及び要素価格(利子率及び賃金)がどのように推移していくかを分析した。今後、50年間に渡って資本の進化が進み、利子率を1.5%程度、低下させることが明らかになった。また、資産格差は若干ではあるが、縮小する方向に向かう。少子高齢化は社会保障制度の維持可能性に深刻な影響を与えるが、我々の研究結果からは、所得代替率を低下させる政策が世代間公平性の観点から望ましい事が明らかになった。また、財源選択として消費税による拠出が必ずしも厚生を改善しないこも明らかになった。この点については、来年度、更なる研究が必要になると思われる。また、上記のモデルがどの程度、日本経済をうまく説明できているかを確認するために、実際のデータとの比較を行った。ターゲットとなる日本経済の経済格差を測るために、全国消費実態調査に基づいて資産格差の指標(ジニ係数、資産5分位他)を作成したところ、資産上位1%を除いて、資産格差をうまく説明できている。昨年度に引き続き、異質な家計が多期間生存する世代重複モデルを用いて、日本のマクロ経済分析を行った。主な研究結果は、以下の2点である。1、社会保障制度の財源として、消費税および資本所得税がマクロ経済及び経済格差にどのような影響を与えるかを分析したところ、若年層の中では高所得の家計も低所得家計も、消費税及び資本所得税により社会厚生が改善することが明らかになった。また、簡易的に投票制度をモデル化し、現行維持と社会保障制度改革のどちらが政治的に支持されるかを分析した結果、若年層及び中年期の低資産層では改革案が支持されるものの、マクロ経済全体としては、現行維持への支持がきわめて強いことが明らかとなった。そのため、社会保障制度改革を考える際には、投票や政治過程を明示的に考慮した上で、実行可能なプランを提案する必要がある。2、多期間の世代重複モデルを用いて再分配政策を含めた様々なマクロ経済政策を考える上で、数値モデルが日本経済を本当に適切に複製しているかという問題は重要である。そこで、実際に実現したマクロ経済のパラメターをインプットして、モデルから生成された経済格差の各指標(消費格差・所得格差)を観察された80年代、90年代のデータと比較した。その結果、世代重複モデルはGDPや貯蓄率といったマクロ経済指標に加え、所得格差のような2次のモーメントもうまく説明できることを明らかにした。90年代の日本の所得格差の時系列的推移は、TFP及び時短によってかなりの程度、説明されることを示した。固有リスクが存在する多期間世代重複モデルを用いて、消費税及び資産所得税の導入よる社会保障制度改革が、政治的メカニズムも考慮した場合に実行可能であるかを分析した。本モデルの特徴は以下の通りである。各世代の家計が固有リスクに直面しているため、事後的に実現する勤労所得は家計間で異なる。そのため、資産及び消費格差が生じる。昨年度まで用いてきたモデルに日本の社会保障制度の特徴である二階建ての公的年金制度を導入し、家計行動と経済格差、社会保障制度改革の間の関係を考察した。本研究の特徴は、(1)世代間及び世代内の異質性がある経済モデルを用いて、(2)日本経済の特徴を明示化し、(3)政策遂行プロセスまで考慮するように分析を拡張している点にある。多くの先行研究で様々な社会保障制度改革プランを提示して、厚生評価を行っている。それらの研究では外生的に政策を導入した結果、どの世代が得をして、どの世代が損失を被るかについて、数値計算を用いて計算する事が中心となっている。これに対して本研究では、政治的実行可能性にまで分析を進めている。

例えば、将来世代の社会厚生を改善する政策が見つかったとしても、現在世代の過半数が反対すればその政策は実行できない事になる。そこで世代内及び世代間の経済格差が生じるモデル(保有資産量によって改革への賛否がわかれる)を用いて、制度改革に賛成する家計が社会全体のどの程度の割合になるのか、政治的実行可能性にまで踏み込んで分析を行った。本研究の結果によると、社会保障制度は将来的には縮小方向に進むべきであるが、その実現には現役世代が反対する。2階部分(厚生年金部分)を廃止する代わりに1階部分を拡張して、その財源を消費税で賄うような制度改革は、将来の世代を改善しながら、政治的にも実行可能であることを明らかにした。
歯周炎のActive phaseにおけるポケット内細菌の変化について

本研究において,歯周炎のActive phaseにおけるポケット内細菌の変化について調べた。まず,Active phaseの1つと考えられる歯周炎急性症状の細菌学的特徴を明らかにするために,歯周炎急性症状を示す患者と示さない患者の,深い歯周ポケットの細菌叢を細菌培養法によって比較したところ,Porphyromonas gingivalisおよびBacteroides forsythusの総菌数に対して占める割合が,歯周炎急性症状を示す患者の方が有意に高いという結果になったことから,歯周炎の急性症状において,これらの菌が重要な役割を演じていると思われた。同時に,この2菌種をモニターすることがActive phaseの診断に重要であると思われた。これら2菌種をモニターするために,臨床ではより簡便で迅速な細菌検査法が求められるが,非放射性DNAプローブ法(Affiem DP^<TM>)を用いて細菌培養法と検出の比較を行ったところ,P.gingivalisおよびB.forsythusに関して非放射性DNAプローブ法が感度,特異性共に優れていたことから,Active phaseの細菌学診断への応用が期待できる。塩酸ミノサイクリンによる歯周ポケット内細菌に対する感受性に関して,P.gingivalisおよびA.actinomycetemcomitansに対する感受性の低下は認められなかった。また,抗生剤の局所投与法の効果に関して,歯周炎急性症状を示す部位への塩酸ミノサイクリンの局所投与(ペリオクリン【○!R】1回で,臨床的に有意な改善がみられ,P.gingivalisおよびB.forsythusの割合の有意な減少がみられた。また,投与回数としては,1回投与で有効であると考えられた。また,投与終了後4週目で細菌叢の後戻りを示す症例があったことから,抗生剤の局所投与によって症状が改善した時点で,さらにスケーリングやルートプレーニングなどの根面清掃を行った方がよいと思われた。本研究の目的は、l.Active phaseの1つと考えられる歯周炎急性症状の細菌学的特徴を明らかにすること。2.歯周炎急性症状の処置として抗生剤の局所投与の有効性を明らかにし、ポケット内細菌の変化を調べることで、適切な投与方法についても検討することである。当該年度における結果をまとめると、1.歯周炎急性症状を示す患者28名、28部位と歯周炎急性症状を示さない患者の深い歯周ポケット17部位を比較したところ、歯周炎急性症状を示す部位についての細菌叢の特徴として、細菌培養法の結果から、Porphyromonas gingivalisおよびBacteroides forsythusの総菌数に対して占める割合が有意に高いという結果になった。2.歯周炎急性症状を示す部位に対する、抗生剤の局所投与(ペリオクリン)1回で、疼痛、熱感、腫脹、排膿、歯肉の発赤などの臨床症状の有意な改善がみられ、歯周ポケット深さやアタッチメントレベルに関しても有意に改善した。さらに、細菌叢の変化に関して、培養法により、P.gingivalisおよびB.forsythusの総菌数に対して占める割合が有意に減少した。また、1回投与後と3回投与後との比較ではほとんど差は見られなかった。以上の結果から、歯周炎急性症状の細菌学的特徴として、歯周組織破壊に深くかかわっている歯周病原性細菌として注目されているPorphyromonas gingivalisおよびBactyeroides forsythusが増加することが明らかになった。また、歯周炎急性症状を示す部位に関しては、短期的には抗生剤の局所投与1回で、有効な効果が認められた。

まず,Active phaseの1つと考えられる歯周炎急性症状の細菌学的特徴を明らかにするために,歯周炎急性症状を示す患者と示さない患者の,深い歯周ポケットの細菌叢を細菌培養法によって比較したところ,Porphyromonas gingivalisおよびBacteroides forsythusの総菌数に対して占める割合が,歯周炎急性症状を示す患者の方が有意に高いという結果になった。その結果,歯周炎の急性症状において,P.gingivalisおよびB.forsythusが重要な役割を演じていると思われた。同時に,この2菌種をモニターすることがActive phaseの診断に重要であると思われた。これら2菌種をモニターするために,臨床ではより簡便で迅速な細菌検査法が求められるが,非放射性DNAプローブ法(Affirm DP^<TM>)を用いて細菌培養法との検出の比較を行ったところ,P.gingivalisおよびB.forsythusに関して非放射性DNAプローブ法が感度,特異性共に優れていたことから,Active phaseの細菌学的診断への応用が期待できる。抗生剤の局所投与法の効果に関して,歯周炎急性症状を示す部位に対する塩酸ミノサイクリンの局所投与(ペリオクリン^<(K)>)1回で,臨床症状,歯周ポケット深さおよびアタッチメントレベルに関して有意な改善が見られた。さらに,細菌叢の変化については,培養法によりP.gingivalisおよびB.forsythusの総菌数に対して占める割合の有意な減少がみられた。また,1回投与後と3回投与後との比較ではほとんど差が見られなかったことから,1回投与で有効であると考えられた。また,投与終了後4週目で細菌叢の後戻りを示す症例があったことから,抗生剤の局所投与によって症状が改善した時点で,さらにスケーリングやルートプレーニングなどの根面清掃を行った方がよいと思われた。
詩論構築者としてのチャールズ・オルソン

詩論構築者としてのチャールズ・オルソンを描くために、三つの事を行なった。(1)オルソン著『ミュソロゴス』( 1979)読解。13篇の講演、座談、インタヴューから成る『ミュソロゴス』の一篇に対して一本の論文を当てて、解読を試みた。(2)オルソン著『わが名はイシュマエルーメルヴィル研究ー』(1947)翻訳。オルソンにとってメルヴィルがどういう意味を持っていたのかを理解するために、翻訳作業を行ない、詳しい註を作成した。(3)オルソン著『人間の宇宙』(1967)には、詩論として重要な論文が3篇ある。「人間の宇宙」、「投射詩論」、「等しいとは、現実と等しいこと」の3篇である。この論文化を行なった。チャールズ・オルソン著『ミュソロゴス』は13の講演、座談、インタヴューよりなるが、そのうち3点は平成24年度に発表した。平成25年度と26年度に、ひとつの講演や座談に一本の論文を当てて紹介することを持続すれば、『ミュソロゴス』読解は完了する計算になる。実行してみると1年に5本の論文を書くことは至難の業であることが分かった。4本までなら、掲載先も見つけることができるので、年に4本のペースで『ミュソロゴス』読解を持続することにした。本年度からチャールズ・オルソン作『わが名はイシュマエル』の翻訳に着手する予定である。4本の論文執筆の合間をぬって、少しづつ行なう作業である。この作業を大いに進捗させる資料を昨年発見することができた。それは、オルソンの修士論文である。『散文作家、詩的思索家としてのハーマン・メルヴィルの成長』という題目のメルヴィルは、オルソンのメルヴィル論の最初のもとして、興味深い。オルソンの資料を収蔵していることで名高いコネティカット大学トマス・J・ドッドリサーチセンターで発見した。今年の夏は、この論文をリサーチセンターに通って読み、コンピュータに入力してくるつもりである。複写は許可されていない。研究の進捗具合について、形式的なことは上で述べたが、内容的な進捗具合を言い表すのは難しい。『ミュソロゴス』におさめられた講演、座談、インタヴューを一篇ずつ読みながら、詩論構築者としてのオルソンを考えていくほかはない。これまで分かったところでは、オルソンにおいては、詩論は技術論ではなく、生き方にかかわるものであるということだ。神話をどうとらえるか、歴史や真理をどうとらえるか、語るとはどういうことか、などの徹底した思考が繰り広げられている。それらを一つずつ丁寧に追っていくことから詩論構築者としてのオルソンを浮かび上がらせようと考えている。平成26年度は、『ミュソロゴス』の論文化していない6章を6点の論文にする目的で作業を進めたが、論文化できたのは、「英国放送協会のインタヴュー」(『文学と評論』)、「1968年、グロスターでのインタヴュー」(『椙山女学園大学研究論集』)、「ブラック・マウンテン回顧録」(『人間関係学研究』)の3点にとどまった。「コートランドでの講演」、「パリ・レヴューのインタヴュー」、「すべてが大切な男」の3点は、平成27年度の作業として持ち越された。しかし、「パリ・レヴューのインタヴュー」に関しては、研究発表が決まっており、識者の意見を参考にする機会を経て論文にできる点は有利である。また、『ミュソロゴス』の各章を論文化する方向とは異なるが、『安田章一郎先生百寿記念論集』に投稿し、そこでメルヴィルをオルソンの文学的「父」と見る論を展開することができたのは有益であった。詩論構築者としてのオルソンに、メルヴィルを経由して迫る、貴重な体験ができたからである。論文作成に先立って、オルソンの修士論文「散文作家、詩的思索家としてのハーマン・メルヴィルの成長」を読めたことは意義深かった。また、アン・チャーターズ著『オルソン/メルヴィルー類似性の研究』も有益であった。オルソンの詩論を考える上で『人間の宇宙』の「等しいとは、現実そのもの」の重要性がチャーターズの指摘によって、分かったからである。もうひとつの大きな成果は、『わが名はイシュマエル』(1947)翻訳に着手できたことである。島田太郎氏の翻訳が平成26年12月に出たために、本邦初の翻訳にはならないが、オルソンの重要な著書を翻訳作業を通じて確かめておくことは、意味があると思う。平成27年度のうちに第一稿を完成させる予定である。1.『ミュソロゴス』中で論文化していない3つの章「コートランドでの講演」、「パリ・レヴューのインタヴュー」、「ハーバート・ケニーとの対話」の論文化を試みた。「コートランドでの講演」は作成した翻訳原稿を平成28年度の『文学と評論』に投稿することとした。「パリ・レヴューのインタヴュー」に関しては、日本アメリカ文学会中部支部6月例会で研究発表を行った。インタヴュアーである詩人・写真家のジェラード・マランガが、オルソンの回答の分かり難い部分を削除して通りの良い記事にまとめた点を問題視したのである。しかし、『パリ・レヴュー』自体がアメリカの文化政策の一つで、CIAと深い関係があるとの指摘を受けたため、論文化には当初予定していた以上の時間が必要になった。

「ハーバート・ケニーとの対話」を論文化した「『都市』グロスターとその問題」は、グロスターの経済問題を浮き彫りにする。経済問題を「都市」の概念によって無化しようとする議論は、女性の犠牲の上に成り立つと論じた(『椙山女学園大学研究論集』)。2.メルヴィル論『わが名はイシュマエル』は、平成27年度内に翻訳第1稿を作成した。注を作成しながら、翻訳第2稿にかかる予定である。昨年度末に投稿した論文「オルソンの文学的父、ハーマン・メルヴィル」は改稿を経て安田章一郎先生百寿記念論文集『英米文学における父の諸変奏』(英宝社、2016)に掲載された。平成26年夏に渡米して読んだオルソンの修士論文が役立った。3.『人間の宇宙』解読に着手した。表題の章「人間の宇宙」を「ロゴスと神話」のタイトルで論文化した。ロゴスに対してマヤの神話が対置され、ミュトスが顕揚されていると論じた(『人間関係学研究』)。4.グロスター作家協会で行った講演「私が『マクシマス詩篇』に見るもの」を5月に論文化し、Ben Hollander編のLetter for Olsonに投稿。やや遅れている最大の原因は、当初予定した『ミュソロゴス』13章の1章に1本の論文をあてて全体を解明する方法が、内容の難しさのために予定どおりには進まない点にある。「パリ・レヴューのインタヴュー」はその一例で、インタヴュアーによるインタヴュー内容削除の跡をたどれば、インタヴュアーによって何が行われたのかが、分かるはずである、と私は考えた。だが『パリ・レヴュー』は、CIAの援助を受け、アメリカ文化政策の一翼を担うものであった。インタヴュー内容を論じるだけでは、論文としては不足であることが判明したのである。こういう事態に直面したために、『ミュソロゴス』全編を論じながら詩論を摘出していく作業は、容易には進まなくなった。ただし、『ミュソロゴス』中で困難な事態に陥っているのは上記の章のみであるから、急ぐことなく、無理のない論を展開すべく、準備中である。知識の狭さを乗り越えていくためには、この例のような困難な事態を避けることなく、必要な手続きを踏んで、意味のある論文に仕上げていくことが必要だと思う。「パリ・レヴューのインタヴュー」が難しいのは、CIAの文化政策だけでなく、インタヴュアーであるジェラード・マランガが詩人・写真家としてどれほどの評価を受けている人物かという点も、知らなければならないからである。しかし、これも簡単には回答が出ない。少なくとも、20世紀アメリカの写真表現について、基本的な知識を持たないことには、マランガの評価もできないのである。マランガの撮影したオルソンのポートレートは独特で、有名なものである。また、オルソンとクリーリーの間で交わされた書簡集全10巻の表紙写真もマランガの撮影したものである。そうであっても、やはりアメリカの写真についての基礎的な知識は欠かせない。知識を広げながら読むという行為を持続的に行う必要がある。これをむしろ楽しみながら行いたい。1.チャールズ・オルソン著『ミュソロゴス』(Muthologos,1979)に含まれる13の講演、座談、インタヴューのうち、「コートランドでの講演」と「『パリ・レヴュー』のインタヴュー」の2つは、まだ論文化していない。前者は今年度、翻訳を試み、『文学と評論』に投稿したが、翻訳の質と翻訳権が問題となり掲載は見送られた。対策としては、(1)査読所見を参考にして翻訳の精度を然るべき水準まで向上させる。
原始的エコンドライトとS型小惑星の形成過程と進化

本研究では、主小惑星帯のうちではもっとも多いS型小惑星が、コンドライト的隕石種と対応するものであることを数種の新しい原始的エコンドライトの系統的鉱物分布変化より明らかにした。この特徴は、反射スペクトルの解析より明らかになった、S型小惑星の鉱物組み合わせの変化と同じ傾向であることを発見した。4種の粗粒の隕石と2種の細粒でコンドライトに近い組織と組成を持つ隕石、2種のケイ酸塩鉱物包有物を含む鉄隕石について、既設の微小領域化学分析法であるエレクトロンマイクロプローブおよびX線蛍光分析法で分析し、2次元鉱物分布画像を得た。構成鉱物の化学組成は普通コンドライト(H)よりは少し鉄に乏しいものを持つ、ほぼ均質な粗粒のカンラン石、輝石、金属鉄、トロイライトなどの鉱物よりできているのに、その割合は場所により著しく異なることがわかった。とくに斜長石やオ-ジャイトなどのCa、Alなどの低溶融点鉱物の量は、0から22パーセント以上存在するものまで、著しい変化を示す。鉄隕石中にはこれらの鉱物がとくに濃集している部分を、始めて発見した。鉄、ニッケル、硫黄の低融点合金よりつくられる鉱物の分布も不均質であり、場所により著しく濃集した部分のあることを発見した。さらに、マイクロフォーカス蛍光X線法を用いてしらべた結果、これらの物質はcmオーダーで不均質に分布することを見出した。これらの結果を総合して、鉱物組成の類似性と鉱物分布の不均質性は、母天体でのこれらの物質のcmmオーダーでの分布の差で説明でき、ある領域を加熱高温にし、部分溶融による低溶融点物質の溶融除去を行い、輝石、カンラン石に富む部分をつくり、そのまわりに移動し、結晶化するモデルで説明できた。このことは太陽系初期にはコンドライト的始原物質も、かなり物質進化をしたものであることを確実なものにした。S型小惑星は主小惑星帯のうちでは、もっとも多いにもかかわらず、その隕石種との対応はよく判かっていない。本研究では、S型小惑星の鉱物組み合わせとして、原始的なコンドライト物質の加熱、部分溶融、物質移動、結晶化でできたという、われわれの提唱したモデルの形成過程を実証するため、原始的エコンドライトの鉱物分布変化について、2次元化学組成画像解析による研究を行った。4種の粗粒の隕石と2種の細粒でコンドライトに近い組織と組成を持つ隕石、2種のケイ酸塩鉱物包有物を含む鉄隕石について、既設の微小領域化学分析法であるエレクトロンマイクロプローブおよびX線蛍光分析法で分析した。構成鉱物の化学組成は普通コンドライト(Hタイプ)よりは少し鉄に乏しいものを持つ、ほぼ均質な粗粒の鉱物よりできているのに、カンラン石、輝石、金属鉄、トロイライトなどの割合は著しく異なることがわかった。とくに斜長石やオージャイトなどのカルシウム、アルミニウムなどの低溶融点鉱物の量は、そのほとんど存在しないものから、10パーセント以上存在するものまで、著しい変化を示す。さらにこれらの物質の数cmスケールでの分布を、マイクロフォーカス蛍光X線法で2次元元素分布画像を用いてしらべた結果、cmオーダーで不均質に分布することを見出した。これらの結果を総合して、鉱物組成の類似性と鉱物分布の不均質性は、母天体でのこれらの物質のcmからmオーダーでの分布の差で説明できるものであることがわかった。これらの不均質性は部分溶融による低溶融点物質の溶融と、その移動と結晶化で説明できる。

これらのことをS型小惑星に適用して、太陽系初期にはコンドライト的な始原物質も、かなり物質進化をしたものであることを次年度でより確実なものにしたい。本研究では、主小惑星帯のうちではもっとも多いS型小惑星が、コンドライト的隕石種と対応するものであることを、数種の新しい原始的エコンドライトの鉱物分布と系統的変化とS型小惑星の比較より明らかにした。これらの特徴は、コンドライト的物質の加熱、部分溶融物質の移動、結晶化でできたという、モデルで説明できることを示した。本年度は最終年度であるので、成果のまとめに主力をおいた。しかし、ケイ酸塩鉱物包有物を含む2種の鉄隕石については、既設の昨年度より用いている装置およびX線蛍光分析法で分析し、鉱物分布の特徴を、2次元化学組成画像解析により明らかにした。構成鉱物の化学組成は普通コンドライト(Hタイプ)よりは少し鉄に乏しいものを持つ、ほぼ均質な粗粒のカンラン石、輝石、金属鉄、トロイライトなどの鉱物よりできているのに、その割合は場所により著しく異なることがわかった。とくに斜長石やオ-ジャイトなどのCa、Alなどの低溶融点鉱物の量は、これらの鉄隕石中のケイ酸塩鉱物中でも不均質分布をし、これらの鉱物がとくに濃集している部分があることを発見した。とくにこれらの物質の数cmスケールでの分布を、マイクロフォーカスX線蛍光分析法で2次元元素分布画像を用いてしらべた結果、cmオーダーで不均質に分布することを見出した。これらの結果を総合して、鉱物組成の類似点と鉱物分布の不均質性は、母天体でのこれらの物質のcmからmオーダーでの分布の差で説明できるものであることがわかった。これらの不均質性はある領域を高温にし、部分溶融による低溶融点物質の溶融除去を行い、輝石、カンラン石に富む部分をつくり、そのまわりに移動し、結晶化したことで説明できた。これらのことをS型小惑星の起源に適用して、太陽系初期にはコンドライト的な始原物質も、かなり物質進化をしたものであることを確実なものにした。
聴覚変化検出からみたうつ病の神経基盤

変化関連脳活動は脳波や脳磁図で明瞭に記録することができ、基本的かつ重要な脳内情報処理過程を反映するものである。本研究では変化関連脳活動を用いてうつ病の神経基盤の解明を目指し、以下のことを明らかにした。(1)変化関連脳活動は不安・抑うつの性格特性と関連がある。(2) BDNF遺伝子多型において、Metキャリア健常者ではVal/Val型健常者と比較してOFF反応の振幅が高かった。(3)うつ病患者では、健常者と比較して変化関連脳活動強度は強かった。これらの結果から過剰な変化検出がうつ病の素因のひとつに挙げられるのではないかと考える。我々はうつ病の疲弊は前注意的な身の回りにおける過剰な変化検出とその後に駆動される防衛システムの持続にあるという仮説を持ち、変化に対する脳の自動応答(変化関連脳活動)について研究を行っている。聴覚においては変化発生から約100 ms遅れて比較的大きな脳活動を脳波および脳磁図で測定することができる。H25年度はうつ病患者を対象とした研究を始めるにあたって、健常者を対象として音圧増減による変化関連脳活動について生理学的/臨床的意義の解明し、刺激パラダイムの確立を試みた。音圧を増加・減少させた場合とOffset(音の終わり)にみられるこの脳活動の信号源はすべて聴覚領域(おそらく上側頭回)に推定され、その信号源位置に統計学的有意差はみられない。この脳活動は物理的変化量が大きくなるとともにその活動強度は増加する。また、活動強度との関連からOffset反応は音圧が突然ゼロへ変化した場合の脳活動とみなすことができる。音圧減少やOffsetに誘発される脳活動は末梢由来の刺激依存型とは考えにくく、高次のレベルにおける変化検出能を示唆する所見である。また、健常者を対象として自己記入式の不安尺度を用い、不安感受性が高い人ほど変化関連脳活動が強いことを明らかにした。うつ病と不安の関連は明らかであり、H26年度以降の研究においてうつ病患者における過剰な変化関連脳活動という我々の仮説を立証できるのではないかと考える。健常者を対象とした変化関連脳活動とうつ病関連遺伝子多型のdata収集も順調に進んでいる。聴覚においては変化発生から約100 ms遅れて大きな脳活動(Change-N1 response)を脳波および脳磁図で測定することができる。H26年度は健常者を対象として脳磁図と誘発電位を用いて変化関連脳活動のメカニズムと臨床的意義の解明を試みた。脳磁図を用いた基礎的研究として、音の終了にみられるOffset反応(Off-N1m)に注目し、右利きの健常者を対象として左右の片耳刺激における変化関連脳活動の大脳半球差を検討した。Off-N1mにおいては刺激呈示側に関わらず、右側優位であることが明らかになった。音の終わりに誘発されるOffset反応はその後に処理すべき感覚情報は存在しない。つまり、極めて純粋な変化関連脳活動であり、聴覚変化検出に関わる前注意的脳内情報処理活動に左右差があると考えられる(投稿準備中)。更に、健常者を対象としてクロニンジャーのTemperament and Character Inventory(TCI)を用いて変化関連脳活動と人格特性について検討を行った。変化関連脳活動強度と損害回避スコアは正の相関を示し、自己志向スコアは負の相関を示した。TCIのこれらの所見は不安や抑うつとの関連が指摘されており、本研究の仮説を支持する結果であった(投稿中)。また、変化関連脳活動とうつ病関連遺伝子多型のdata収集を継続している。取り巻く環境の変化を速やかに検出する変化関連脳活動は意識的に制御することのできない極めて基礎的かつ重要な脳内情報処理活動である。連続する音の音特性を突然に変化させることによって、聴覚イベント発生後にみられる後期活動を脳波および脳磁図で明瞭に捉えることができる。また、聴覚刺激変化の直前に極めて弱い変化音を挿入(prepulseに相当)することで直後の音特性変化に対する変化関連脳活動の抑制を脳磁図で観察することができる。11秒間のクリック音連発にて誘発されるoff-P50mもprepulseによって明瞭に減弱し、更にprepulseの強度が強いほど、強い抑制が得られた。Offset応答はその後に続く新たな刺激に対する情報処理活動は含まれず、より純粋な変化(音が消えた)検出応答であり、大脳レベルでの抑制機構の一つの指標となると考えられる(投稿中)。2健常者を対象とした変化関連脳活動とうつ病関連遺伝子多型の関連についてのサンプリングは順調に進めることができ、当初目標とした100例に達した。3H26年度に明らかにした変化関連脳活動と性格特性について成果発表を行った(Tanahashi et al., 2016)。本研究の実験系そのものが他に類のないものである。変化関連脳活動およびその抑制についての脳磁図を用いた基礎研究、そして性格特性や遺伝子多型との連関解析など新たな精神生理学的指標の確立に向けて研究を進めることができている。連続する音における突然の変化に対する脳の自動応答(変化関連脳活動)は脳波・脳磁図で明瞭に測定することができ、その再現性は高い。我々はこの指標を用いて、うつ病の神経基盤の解明を目指しています。

この脳活動は、音圧、音源、周波数などの音特性変化だけでなく、音が消えた(Off)というイベントによっても引き起こされます。H28年度は以下の研究を行いました。1)健常者を対象として音が消えてから約100 ms遅れて誘発されるOff-N1を誘発電位計で測定し、いくつかの遺伝子多型との関連がないかを調べました。BDNFVal66Met遺伝子多型において不安・抑うつとの関連が強いMetキャリア群(Met/Met, Met/Val)ではVal/Val群よりもOff応答の振幅が高くみられました。前年度報告したTCIを用いた性格特性と変化関連脳活動の関連と合わせてうつ病における過剰な変化検出を予測させる結果であった。2)前年度明らかにしたOff-P50mのprepulse抑制について論文発表した(Motomura et al., in press)。100-Hz click音を用い、音の終わりの50 ms前のひとつのclick音の音圧増加(1.55 dB)によってOff-P50mは明瞭に抑制されました。音の終わりと音圧の増加により引き起こされる求心性情報処理過程は異なることから、Off応答の減弱は独立した抑制回路によるものではないかと考えます。3)変化関連脳活動を誘発する音刺激(test)とともに微弱な音特性変化(prepulse)をtest刺激にprepulseを先行させた音刺激(test+prepulse)による脳活動を記録し、変化応答とその抑制を記録するパラダイムを用いて、うつ病患者群の測定を行った。変化関連脳活動に加えてその抑制を評価するパラダイムは非常に魅力的であり、最終年度であったが、患者群での実験系を大幅に変更することとなった。そのために患者群のサンプリングはまだ十分ではなく、研究期間を1年間延長した。取り巻く環境の変化を速やかに察知して危険に備える脳内情報処理活動は極めて基本的かつ重要である。この脳の自動応答は時間的分解能に優れた脳波や脳磁図で明瞭に捉えることができる。連続音の途中で音特性を変化させた場合にみられる変化関連脳活動と音が消えた時にみられるOFF応答を用い、以下のことを明らかにした。1健常者を対象とし、日本語版Temperament and Character Inventory (TCI)を用いて変化関連脳活動と性格特性について検討した。変化関連脳活動強度は損害回避と正の相関、自己指向性とは負の相関がみられ、抑うつや不安との関連性が示唆された(Tanahashi et al., 2016)。2健常者を対象とし、うつ病に関連する代表的な遺伝子多型であるBDNFval66met多型とOFF応答について解析を行った。不安・抑うつと関連が強いMetキャリア群(Met/Met、Met/Val)ではVal/Val群と比較してOFF応答の振幅は高かった。3患者群と健常者における変化関連脳活動について解析を行った。健常者と比較して、患者群において変化
フ-リエ変換紫外・可視・近赤外励起ラマン分光法の開発とその構造化学への応用

1064nm励起フ-リエ変換ラマン分光光度計を組みたてて,導電性高分子と光合成色素の研究の研究を行なった。(1)1064nm励起フ-リエ変換ラマン分光光度計の組み立て励起レ-ザ-には,連続発振Nd:YAGレ-ザ-(CVI社Cー92)の1064nm光を用いた。分光計は日本電子(株)のJIRー5500を近赤外用に改造して使用した。散乱光の集光は軸外しの放物面鏡を用い後方散乱配置で行なった。散乱光は,誘電体蒸着の長波長透過フィルタ-でレイリ-光をラマン光程度まで弱められたのち,分光器に入射される。入射光は干渉計で振幅変調をうけたのち検知器で検出され,さらに,分光光度計により通常のデ-タ処理をうけてスペクトルに変換される。(2)測定結果2・1導電性高分子Naをド-プしたポリパラフェニレンビニレンではド-パント量が多い場合も少ない場合も観測されたスペクトルはバイポ-ラロンに帰属された。ド-プ量が少ない場合にはポ-ラロンのみが生成するという定説は,この系には当てはまらないことがわかった。Naをド-プしたポリアセチレンでは,ド-パント量の増加に伴い電導度の急激な増加とパウリ常磁性の出現が報告されているが,それらに対応する二段階のスペクトル変化が観測された。ヨウ素を多量にド-プしたポリアセチレンでは電導度の違いによりラマンスペクトルに違いが観測されスペクトルと電導度に相関がある可能性がある。2・2光合成色素Rhodobacter sphaeroidesblueーgreenmutantの膜標品のスペクトルを測定した。膜標品には脂質やタンパク質,色素などが含まれているが,観測されたバンドはすべてバクテリオクロロフィルaに帰属された。モデル化合物の測定結果から,中心金属であるMgは5配位であり,すべてのCOは水素結合をしていることがわかった。本年度は、可視から近赤外領域まで測定可能なフ-リエ変換赤外分光光度計(日本電子(株)JIRー5300S)を購入し、まず、1064nm励起で使用できるフ-リエ変換ラマン分光装置を組み上げた。ラマン散乱光は後方散乱により集光し、レイリ-散乱光除去には、誘電体蒸着長波長透過フィルタ-を3枚用い、検出器には、InGaAs検出器を使用した。この装置では、最高2cm^<-1>の分解波数幅で、4003000cm^<-1>(InGaAs、液体窒素冷却時)のラマンシフトの範囲を測定することができる。アントラセンなどの幾つかの低分子の測定を行い、装置の性能を検査した。アントラセンでは、レ-ザ-出力130mW、分解波数幅4cm^<-1>,1回走査(約5秒)で、最も強いバンドに対して信号雑音比50以上のラマンスペクトルを得ることができた。ラマン散乱の励起光を可視から近赤外光にすると波長の4乗に比例してラマン散乱強度が弱くなるが、フ-リエ分光器の明るさでその分を補償できることがわかった。

来年度は次の段階として、可視から近赤外領域の光を励起光としてラマンスペクトルを測定できるようにする予定であり、本年度に購入したアルゴンイオンレ-ザ-(Coherent社Innova90ー6)は、その光源として、また、同じく光源として使用する色素レ-ザ-の励起に用いる。1064nm励起のフ-リエ変換ラマン分光法の構造化学への応用として、導電性高分子の測定を行なった。ヨウ素なナトリウムを多量にド-プしたポリアセチレン〔〓CH=CH〓_x〕のスペクトルを測定することができた。1064nm光を用いることにより、可視励起では得られなかったド-プされた領域のラマンバンドを観測することができ、ヨウ素とナトリウムド-プでは、ド-プされた領域の構造が異なることがわかった。今後、導電状態の構造解析に役立つと期待される。来年度は、導電性高分子のほかに光合成細菌やタンパク質の測定も行なう予定である。平成元年度に組み上げた1064nm光励起フ-リエ変換ラマン分光システムを用いて,導電性高分子と光合成細菌の研究を行った。(1)導電性高分子ナトリウムをド-プしたポリパラフェニレンビニレンのスペクトルを測定した。オリゴマ-のラジカルアニオンとジアニオンのスペクトルから,得られたスペクトルは繰り返し単位で3程度に局在したバイポ-ラロンであることがわかった。また,ド-プ量が少ない場合も多い場合もバイポ-ラロンが存在しており,これまでド-ピング過程の定説となっていたド-ピング機構,すなわちド-プ量が少ないとポ-ラロンが生成し,多いとバイポ-ラロンになるという説が成り立たないことがわかった。ナトリウムをド-プしたポリアセチレンに関しては,ド-プ量依存性を測定した。ド-パント濃度の増加につれ,電導度の急激な増加とパウリ常磁性の出現が観測されるが,これらに伴う二段階のスペクトル変化が観測された。今後,オリゴマ-に基づくスペクトルの帰属が必要である。ヨウ素を多量にド-プしたポリアセチレンでは,合成法すなわち電導度の違いによりラマンスペクトルに違いが観測された。(2)光合成細菌光合成細菌Rhodobacter sphaeroidesblueーgreenmutantの膜標品のスペクトルを測定した。膜標品には,脂質やタンパク質,色素などが含まれているが,観測されたバンドはすべてバクテリオクロロフィルa(BChl)に帰属された。BChlは870nm付近に吸収をもつので,前期共鳴効果によりBChlのみが観測されたと解釈される。14901520cm^<-1>領域のバンド(環のCC伸縮)から中心金属であるマグネシウムは5配位であることがわかった。また,カルボニル基のCO伸縮バンドの波数から,すべてのCOは水素結合をしていることがわかった。
植物生体電位の点滅光刺激への応答を利用したアクティブな光合成速度評価と最適化制御

本研究では,LEDの点滅光刺激に対する植物生体電位の応答特性を解析し,それを指標とする光合成速度の評価手法を確立することを目的として研究を行った.提案手法は,光合成の反応時間にもとづく周期の点滅光を,植物生体電位の応答を誘引する外部刺激をとして用いる,アクティブかつ選択性が高い測定が可能であることが特徴である.第一に,微小生体電位応答の高感度測定法の検討を行った。点滅周期を短くしてゆくとそれに誘引される電位応答も小さくなり観測が困難となり,S/N比が大幅に低下してゆく.そのため,ヒトの生体電位計測でノイズ対策に用いられてきたアクティブ電極を植物生体電位測定に応用し,微小生体電位の高感度測定が可能であることを示した。第二に,光合成速度評価のための最適な光刺激点滅周期の検討を行った。提案手法の原理からすると,点滅周期が光合成の反応時間である20 msや200 μsに近くなるほど,誘引された生体電位応答と光合成速度の相関が最も高くなることを予想していたが,最も光合成の評価性能が良かった点滅周期は1s0.1Sの点滅周期であった。これは,点滅の高速化によるS/N比の低下に影響されていることと,植物生体電位応答のへ重畳する光合成以外の応答は時定数が遅く,上記の点滅周期であっても,点滅光に誘引された光合成反応に起因する生体電位応答のみを精度よく観測できることが明らかになったためである。第三に,点滅光に誘引された生体電位応答と光合成速度の相関を検討した結果,相関係数0.9を越えた。点滅光は光合成を促進する効果が知られており,本提案手法での光合成の評価と栽培現場での栽培促進が両立可能であると結論付けられた.一方で,点滅光の波長条件を様々に組み合わせると植物の光受容体の応答感度の関係から相関が低下することも明らかになっており,より多岐にわたる栽培光環境下での精度向上が課題である。本年度は,実験設備の立ち上げとともに,微小生体電位応答の高感度測定法の検討を集中的に行った.LED点滅光刺激には市販の植物育成用LEDパネル光源とコントローラを用いた.光合成の時定数200μsに合致した5KHzの点滅光が光合成促進に効果的であり,この周波数での点滅光刺激が可能であるものを選択した.生体電位測定用電極には,葉の表面に設置する皿電極を用いた.微小生体電位測定の高感度化には,ヒトの生体電位計測でノイズ対策に用いられてきた,電位測定用電極上に増幅アンプを設置するアクティブ電極を植物生体電位測定に応用して用いた.主なノイズ源は,LED点灯,消灯の際の静電ノイズと特定され,その侵入経路は電極からアンプまでのケーブルである.測定用電極直後に増幅アンプを設置するアクティブ電極ではノイズ侵入経路がなくなり,ノイズ低減に効果的であった.しかし,この測定系は本来人体に用いるものであり,人の生体と植物生体では,植物のほうが10倍以上インピーダンスが高く,いまだ実用に十分なS/N比であるとはいえないため,今後も引き続き低ノイズ高精度な測定手法について検討を行う.植物を点滅光で刺激した結果,点滅光に同期した応答が観測され,明期の光強度や光の波長などに相関した応答強度が得られた.具体的な解析は高速フーリエ変換を用いて応答強をより正確に見積もった.この結果は,光合成の明反応の大きさに応じた応答が得られていると考えている.光合成の高精度な評価や実用性の評価にまではいたっていないものの,提案手法を用いて,おおよその評価は可能となってきているため,この評価とした.本年度は,昨年度立ち上げた実験設備と植物生体電位測定システムを使用し,刺激として用いる点滅光の照射に対する植物生体電位の応答特性を集中的に検討した。特に,極力短い点滅周期の方が刺激によって得られる植物生体電位と光合成反応との相関がよいことが予備的な研究によって得られているため,目標として5KHzをあげていた。しかし,実験環境によってはアクティブ電極,シールドなどの各種ノイズ対策を施した場合であっても,LED光源からのノイズとハムノイズの影響が予想以上に大きく,フィルタ以外の信号処理を施さない場合は,10Hz以上の点滅周期に対して,十分な生体電位応答のSN比が得られないことが明らかになった。一方で,FFTなどの信号解析手法を併用すれば,100Hz程度の点滅周期であれば,植物生体電位応答から有意な情報を取り出せることが示唆された。最終年度においては,この100Hz程度の点滅周期の刺激に対して応答した植物生体電位応答と,光合成反応活性との関係を調査し,目的の光合成速度評価手法の完成と,最適化制御手法への応用方法を検討する。点滅光刺激に対する植物生体電位の応答のSN比が思ったよりよくなく,点滅光の周波数向上とSN比の確保にかなりの時間を要したため。昨年度で,一旦の目処はついたため,今年度では植物光合成の評価や応用のフェーズに入る。