hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新生現地小売企業の逆進出―小売国際化における競争的相互作用の視点から―

従来の小売国際化の行動主体は先進国市場の先端的小売企業であったが、近年先進国市場以外の国を母国とする小売企業が国際化し始めているという動きに注目し、なぜそれが可能になるのかを明らかにした。研究の結果、以下のことが明確になった。(1)逆進出と呼ぶべき新興国企業の国際化現象が進行しつつあること、(2)逆進出する小売企業は必ずしも発展途上国を母国とする企業であるわけではなく、従来海外小売企業に進出される国を母体とする企業の国際化行動を逆進出と捉えことができること、(3)逆進出は、母国に進出した先端的小売企業と現地新生小売企業との競争的相互作用の結果としての後者の競争優位獲得によって可能となること。本年度の研究計画に基づき、以下の研究を行った。1研究会開催(1)第1回研究会実施(2011.5.23於:流通科学大学)(2)第2回研究会実施(2011.8.1於:流通科学大学)(3)第3回研究会実施(2011.11.2於:流通科学大学)2小売国際化プロセスに関する文献レビュー3逆進出先進事例の探索4先進事例企業へのインタビュー調査及び新興国現地流通市場視察(2012.3於:インドネシア)具体的成果は以下の通りである。(1)小売国際化既存研究では、競争優位性をもつ先端小売企業を対象として理論構築されており、進出された市場から成長した現地企業を対象として分析する研究はほとんどないことが判明した。この事実から、「現地小売企業の逆進出」なる本研究の核概念は、小売国際化研究の次なる研究可能性を十分に示唆するものであるといえる。(2)数少ない逆進出事例として、韓国ロッテ・ショッピング、台湾統一超商が挙げられることが分かった。(3)試行的な事例研究として、インドネシアに進出したロッテ・ショッピングにインタビュー調査を実施した。その結果、「既存小売国際化研究が暗黙に想定していた"競争優位性を持つ自社のビジネスモデルを海外移転する"のではなく、現地市場適応的に新たなビジネスモデルを構築して進出する」というパターンが存在することが明らかになった。(1)研究会開催1平成25年度第1回研究会実施(2013.6.14於:流通科学大学)、2平成25年度第2回研究会実施(2013.9.19於:香川大学)、3平成25年度第3回研究会実施(2014.2.24-26)、(2)リバースイノベーションに関する文献収集とレビュー(3)新興国市場発の小売逆進出研究のレビュー、(4)逆進出先進事例の収集、(5)逆進出企業事例の現地視察と専門家による講義(2013.2.21-27於:シンガポール)、(6)サービス企業の逆進出事例企業へのインタビュー調査(2014.3.26於:台湾)以上の研究を通じて得られた知見は、以下の通りである。(1)前年度の研究から得られた「競争的相互作用の結果として、先端国際小売企業から新生現地小売企業へ、さらに新生現地小売企業から先端国際小売企業へと国際化主体の移転が循環的に発生するという理論仮説を補完する仮説として、「逆進出する新興国における新生現地小売企業は、逆進出に先立って母国市場において先端的国際小売企業に対する競争優位を獲得し、その優位性をもとにして逆進出を開始する」を得た。(2)シンガポール発の逆進出企業であるチャールズ&キース、韓国の発のイー・ランドの事例から、「新生現地小売企業は従来型の先進国における先端国際小売企業が参入していないニッチ市場を選択することによって逆進出が可能となる」との理論的インプリケーションを得た。(1)研究会開催1第1回研究会実施(2012.11.27-28於:香川大学)2第2回研究会実施(2013.2.21-23於:マレーシア)(2)小売国際化プロセスに関する文献レビュー(3)逆進出先進事例のデータ収集及びインタビュー調査(4)先進事例企業へのインタビュー調査及び新興国現地流通市場視察(2013.2.21-28於:マレーシア)具体的成果は以下の通りである。(1)既存小売国際化研究が、先進国から新興国市場への進出および進出主体として先進国における先端小売企業を射程としたものであることを文献レビューによって再確認した。それに対して、新興国市場生まれの小売企業の国際化行動に関して、チリ・ブラジルなどラテンアメリカ諸国あるいはトルコなどの中東諸国を対象として現地の研究者の手による研究の蓄積が進んでいることがわかった。

それら研究から、「競争的相互作用の結果として、先端国際小売企業から新生現地小売企業へ、さらに新生現地小売企業から先端国際小売企業へと国際化主体の移転が循環的に発生する」ことが明らかになった。(2)数少ない逆進出事例として、韓国ロッテ・ショッピングを対象に調査を行った結果、「自社が母国において保持する固有のFormatを進出先市場に適合的に微調整することによって現地市場での競争優位を獲得しようとする」先端国際小売企業とは対照的に、「新興国市場での競争優位を獲得するために必要な限りにおいて、母国において未経験のFormatを新興国市場で初めて展開する」ことに逆進出型小売国際化の革新性を見出すことができるという仮説を抽出した。想定以上に既存研究が乏しく、それゆえに文献研究があまり進展しなかったことが、当初計画との差異である。しかしこのことは、本研究自体が既存研究の枠を超えた新しい現象を捉えようとしていることを意味している。それゆえ、本研究は既存研究をベースにした仮説検証型ではなく、仮説探索型の研究を志向すべきであることを示唆していると考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。既存の小売国際化研究が先端小売国際企業に焦点を絞って研究を進めてきたことは、現実世界の歴史的動向に沿ったものであったことは事実であり、それゆえに逆進出への注目はほとんどなかった。それゆえに文献探索に手間取ったが、未だほとんど注目されてはいないものの新興国市場を対象とした逆進出研究が進みつつあることが判明した。現時点ではそこでの研究成果を積極的に取り込む事が出来ていない点においていささか物足りないが、その一方で事例研究を通じていくつかのユニークな理論仮説の導出ができており、両者を融合させることで当初の研究目的は十分達成されるものと考えられる。(1)既存小売国際化研究のレビューを引き続き行うとともに、サービス業などの逆進出研究から示唆を得るべく、文献探索範囲を拡大する(2)仮説探索のためには、逆進出事例に対する徹底的な調査が必要となる。次年度以降は、事例研究探索とともに、標的事例を早期に決定し、本格的な調査を開始する25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)新興国市場を対象にした逆進出研究の一層のレビューに努める。(2)同じく、近年提唱されている「リバース・イノベーション」をめぐる議論をレビューすることによって、逆進出現象が必ずしも小売国際化領域に限定的な現象ではないことを明らかにし、イノベーション論・経営戦略論からの理論的示唆を得る。(3)上記(1)(2)を踏まえて逆進出型小売国際化理論モデルを構築し、それに基づいてさらなる事例研究を蓄積する。
随意運動における要素運動指令の順序生成及び学習をする神経回路網の研究

随意運動の要素運動指令の順序を獲得生成する神経回路網モデルのシミュレーションを行い、順序生成獲得が可能な事を確認した。このモデルはParkinson病の逆説運動をよく説明することができた。本研究の計算機実験によって、モデルに含まれるパラメーターの一つが、ドーパミンの機能を理解する足掛りを与えることが分かった。またこのモデルを拡張し、脳の典型的な能動的情報処理一般を扱えるモデル(IS-モデル)を設定した。能動的情報処理の定義をIS-モデルの行う情報処理の範囲に限ると、能動的情報処理とはイメージからシンボルへの収束の過程(随意運動や意志決定を含んだ意味での注意)であることが理解される。ここでいうシンボルやイメージは、神経網の活動パターンで定義されているが、シンボルは「概念」に、イメージは神経網の活動パターンがシンボル化していない状態に対応していることが示された。この対応を認めると、「概念」はシンボルの連鎖関係ではなくて、イメージの集合と、特定のシンボルへの収束という情報処理機構によって表現されているということが可能である。このIS-モデルが、随意運動以外の、意識的という言葉で形容される能動的情報処理をどこまで説明できるかは、これから解決しなくてはならない問題である。しかし、意識的な(能動的な)情報処理と意識的でない(受動的な)情報処理とを、イメージからシンボルへの収束の過程が存在するかどうかで分類すれば、意識を持つと考えられる人間の脳と、意識を持たない機械を区別できるのである。
電子共役系有機構造体の創製と機能開発

電子共役系有機分子の効率的合成のための革新的合成戦略・方法を創出し,π電子共役系を随意構築する方法論を確立した.これによって新規π共役系モジュールを構築するとともに,その一部を典型金属元素で代用してハイブリッド効果を活用する共役系,すなわちσ-π共役やp-π共役の材料を創製した.これらの新規電子共役系を液晶配向法,オリゴマー形成法あるいは精密重合法を活用して高次構造化させ,電荷輸送能,発光能,非線形光学機能あるいは導電性を示す新規材料を創製した.電子共役系有機分子の効率的合成のための革新的合成戦略・方法を創出し,π電子共役系を随意構築する方法論を確立した.これによって新規π共役系モジュールを構築するとともに,その一部を典型金属元素で代用してハイブリッド効果を活用する共役系,すなわちσ-π共役やp-π共役の材料を創製した.これらの新規電子共役系を液晶配向法,オリゴマー形成法あるいは精密重合法を活用して高次構造化させ,電荷輸送能,発光能,非線形光学機能あるいは導電性を示す新規材料を創製した.パイ共役系分子の合成法として,ニトリルのアルキンへのカルボシアノ化反応を開発した。溶媒トルエン中Ni(cod)_2/PMe_3触媒存在下シアン化アリールとアルキンを100°Cに加熱すると,アリール基とシアノ基が炭素-炭素三重結合にシス付加した生成物が高収率で得られることを見つけた。有機ケイ素化合物を用いる交差カップリング反応をより実用的なものにするため,(2-ヒドロキシメチル)フェニル基をケイ素の分子内活性化基として設計し,そのカップリング反応を検討した。触媒として塩化パラジウム,配位子として(2-フリル)ホスフィン,塩基として炭酸カリウム,溶媒にDMSOを用いることにより,ハロゲン化アリールと対応するアルケニルおよびアリールシランとの交差カップリング反応が円滑に進行することを明らかにした。空間を介したパイ共役系分子の骨格としてピリジノファンに着目し,ピリジノファンを主鎖とする高分子の合成をおこない,ピリジン環どうしのパイ-パイ相互作用を通じてパイ共役系が拡張していることを明らかにした。また,得た高分子を配位子とするパラジウム錯体の合成し,そのヘック反応における触媒活性を評価すると,低分子のモデル錯体に比較して著しく反応活性が向上していることを見つけた。シグマ-パイ共役を鍵とする機能分子として,パイ共役系色素を用いる液晶の光誘起再配向挙動をしらべ,オリゴチオフェン誘導体などを用いると光照射により光駆動型マイクロレンズを作成できることがわかった。一次元イオン伝導性を示すカラムナー液晶の高性能化をめざして,カラムナー構造をもつ高分子フィルム電解質の作成をおこない,等方性フィルムを上回る伝導度が得られることがわかった。1.π電子共役系を自在に設計し,迅速に合成するためのπ電子共役系モジュールの革新的合成法の確立をさらにすすめた.具体的には,gem-ジボリルアルケンの交差カップリング反応による共役系オレフィンの立体選択的合成法や,鉄触媒を用いるアリールグリニャール試薬のホモカップリング反応および銅触媒共存下でのアルキンへの付加反応を開発した.また,炭素-シアノ基結合を活性化し,有機基とシアノ基を炭素-炭素不飽和結合に付加させることによってπ共役系を一挙に拡張できるカルボシアノ化反応に利用できるニトリルとして,昨年度報告したシアン化アリールに加え,シアン化アリルやシアノギ酸エステルを利用できるようになり,反応の一般性をさらに向上できた.2.π電子共役系モジュールを利用してハイブリッド共役系の構築をすすめた.例えば,(Me_3Si)_3Si基をアントラセンやピレンなどのπ共役系分子に導入することによって高効率σ-π共役系の構築を達成し,発光特性の大幅な向上を実現した.また,分子形状の異なるロッド型,バナナ型及びスター型強発光性オリゴアレーンエチニレン類の創製に成功し,分子形状および電子状態の変化と発光特性との関係を明らかにした.3.新規材料の創製をめざして,π共役系分子の集積化による高次構造構築をすすめた.例えば,ジチア[3.3]メタピリジノファンを主鎖に有するジグザグ共役系高分子の合成に成功し,溶液中の挙動・パラジウムとの錯形成・高分子錯体の触媒活性を明らかにした.また,液晶をテンプレートとする電子共役分子の集合体の創製をすすめ,光物理配向変化に優れるπ共役系液晶性色素としてエステル基を有するオリゴチオフェンや,配向性と発光性に優れるπ共役系液晶性共重合体を開発した.さらに,液晶分子化による自己組織化能の付与を用いて新たな電子・イオン機能性材料を構築した.1.π電子共役系モジュールの革新的かっ実用的合成法として,前年度までに開発したニッケル触媒カルボシアノ化反応が,ルイス酸触媒の添加によって飛躍的に加速されることをみつけた.これによって,これまで反応しなかったシァン化アルケニルやアセトニトリルのアルキンへの付加も進行するようになり,カルボシアノ化反応の一般性が大きく向上した.さらに安価な鉄触媒を用いるアルキンのカルボメタル化反応を開発した.交差カップリング反応を利用するπ共役系化合物の合成法では,高価なパラジウムの代替触媒としてコバルト触媒を用いるアルキニル-アルケニルカップリング反応による共役エンインの合成ならびにgem-ジボリルアルケンを利用したトリアリールエテンの簡便かつ効率的合成法を開発した.2.π電子共役系モジュールを利用したハイブリッド共役系の構築をさらにすすめた.

ロッド型オリゴフェニレンエチニレン類の分子側面や分子末端をドナーおよびアクセプター官能基で修飾した化合物群の発光特性を明らかにし,発光効率のエントロピー依存性および分子内エキシトンmovability依存性をみつけた.また,ケイ素やフッ素を機能発現の鍵とする青色発光低分子を開発した.3.π共役系分子の集積化による高次構造構築をさらにすすめた.例えば,[2.2]パラシクロファンをポリメチレン側鎖に配置することにより,シクロファン同士が相互作用する芳香環積層高分子の合成に成功し,その諸物性を詳細に検討した.さらに,液晶性オリゴチオフェン誘導体の光配向変化を利用して,一回の光照射で偏光マイクロレンズを作製した.液晶性共重合体を用いて,青色偏光発光有機EL素子の作製も行った.また,カラムナー液晶性オリゴチオフェンおよび重合基を有するカラムナー液晶性イオン液体の自己組織化により,一次元的な電子・イオン機能性材料を構築した.4.新しい有機電子デバイスとして,電子共役分子をベースに有機トランジスタの開発を行った.新規なメタルベース縦型有機トランジスタ(MOBT)を提案し,これを用いる有機EL素子の駆動に成功した.1.π電子共役系モジュールの革新的かつ実用的合成法として,前年度までに開発した分子内活性化ケイ素反応剤を用いた連続交差カップリング反応によるオリゴアレーン類の効率合成法を開発した.また,ジホウ素化反応剤のダブル交差カップリング反応を基盤とする縮合多環芳香族の簡便かつ効率的合成にも成功している.分子内直接アリール化反応を用いてケイ素架橋ビアリールの効率合成法も開発した.一方,1,2-ジエンやアルキンに対して,ニッケル/ルイス酸触媒アルキニルシアノ化反応やロジウム触媒ヒドロアルキニル化反応を開発し,共役エンイン構造を簡便かつ立体選択的に合成する手法を確立した.2.π電子共役系モジュールを利用したハイブリッド共役系の構築をさらにすすめた.溶液・フィルム・固体の各状態で全可視領域に渡り強発光性を示すドナー・アクセプター型OPEsの合成に成功した.また,ドナー・アクセプター型OPEsが優れた二光子吸収特性を有することをみつけた.3.π共役系分子の集積化による高次構造構築をさらにすすめた.例えば,芳香族化合物をキサンテン骨格に配置する手法により,芳香環が積層した高分子の合成に成功し,空間を介してエネルギーを伝達する分子ワイヤーとして機能することを明らかにした.さらに,オリゴチオフェン誘導体の光配向変化を利用して,無色偏光シリンドリカルマイクロレンズアレイを作製した.異方的電界発光を示す新しい燐光性金属錯体液晶の開発にも成功している.また,π共役部位を有するロタキサンおよびカテナン化合物を液晶化することにより,新規自己組織化機能性分子を構築した.さらにビオロゲンなどの共役分子やイオン液体を液晶化・機能化した.4.新しい有機電子デバイスとして,電子共役分子をベースに新規縦型メタルベース有機トランジスタ(Metal-Base Organic Transistor,MBOT)の開発を行った.MBOT縦型有機トランジスタの特長である高速応答に関して,周波数応答に関する検討を行った結果,すでに報告した低電圧駆動大電流制御に加え,縦型構造の特徴を生かしてかなりの高速応答性が期待できることを明らかにした.
慢性疼痛における細胞外マトリックスによる脳神経回路再編機構の解明

末梢神経傷害で誘発される慢性疼痛では一次体性感覚野興奮性神経細胞のシナプスの再配置が起きた後、新たな回路が固定化され、これにより慢性疼痛が維持される。本課題では慢性疼痛時のシナプスの再配置および、神経回路の固定化への細胞外マトリックス構造及び、アストロサイトの関与を明らかにすることを目的とする。実験の結果、末梢神経傷害によりアストロサイトが活性化することにより神経可塑性が亢進することが明らかになった。また、アストロサイト活性化に加え神経活動の入力により神経回路が再編し、疼痛行動が誘発されることも明らかになった。慢性疼痛時には、末梢からの過剰入力により一次体性感覚野(S1)興奮性神経細胞活動が亢進すると共に、シナプス再編成が起き、疼痛関連神経回路が構築されることで疼痛行動が惹起される。また、この現象に活性化アストロサイトが寄与することが示唆されている。そこで、本課題では、末梢神経傷害後S1で起きるシナプス再編成は、可塑性を制御するペリニューロナルネット(PNN)が活性化アストロサイトにより分解されることで神経回路の可塑性が亢進し、疼痛関連神経回路が形成され、疼痛行動が悪化するのではないかと仮説を立て、この現象を検証することを目的とする。また、アストロサイト活動制御が可塑性を亢進させ入力依存性に神経回路再編を起こす観点から、アストロサイト活性化と入力抑制を組み合わせることで新たな神経回路を構築することで疼痛行動を減弱できるかについても検討する。本年度は、まず、1)S1のPNN染色を行った。固定脳より脳スライスを作成し、PNNをWFAレクチン抗体を用いて染色した。その結果、一次体性感覚野だけでなく、皮質全体に広く分布していることが明らかになった。次年度は正常群と慢性疼痛群とでPNNの発現が変化するかを検討するとともに、その機構についても明らかにする。次に、2)アストロサイト人為的活性化による疼痛行動制御について検討した。アデノ随伴ウイルスを用いてヒト変異型ムスカリン受容体をアストロサイト特異的に発現させ、リガンドであるCNO投与により人工的に活性化させる系(DREADD法)を構築した。この系を用いて、S1で疼痛神経回路が形成された時期にアストロサイトを活性化し、神経回路の可塑性を亢進させつつ末梢からの入力を減弱させた。その結果、CNO投与を中止した後も持続して疼痛行動が抑制された。次年度は、アストロサイトによる疼痛抑制機構の背景に新たなシナプス再編成が寄与するかを検討する。アストロサイト活性化による疼痛制御が行えるかという項目について、アストロサイト人工的刺激法の実験系を立ち上げ、行動評価まで達成できたため。一方で、ぺリニューロナルネットの慢性疼痛への寄与及び、活性化アストロサイトによるペリニューロナルネット制御については次年度詳細に検討する必要がある。慢性疼痛は末梢の神経傷害・炎症をきっかけに中枢神経系の可塑的変化が生じることで起きると考えられている。近年、大脳皮質の慢性疼痛における役割が注目を集めている。疼痛関連領域である一次体性感覚野(S1)は、慢性疼痛時にその脳活動が増強することがヒトやげっ歯類を用いた脳機能イメージングにより明らかにされている。また、2光子顕微鏡を用いた研究により神経細胞活動が増強すると共にシナプス構造が劇的に変化することが痛みの発症に重要であることが明らかになった。しかし、シナプス構造の変化の機構はほとんどわかっていなかった。神経回路の可塑性を亢進させる機構の一つとして細胞外マトリックスの寄与が知られている。また、グリア細胞であるアストロサイトは細胞外マトリックスの分解酵素を発現することから、本研究では慢性疼痛時のS1で見られるシナプス構造・神経活動の変容機構にアストロサイトによる細胞外マトリックス構造の変化が寄与するのではないかと仮説を立て研究を行った。本年度は、研究の過程でアストロサイトの活動が亢進することにより神経回路の可塑性が亢進し、疼痛行動が発症することを明らかにした。具体的には、坐骨神経傷害後、傷害と同側S1においてアストロサイトの活動が活性化することを2光子顕微鏡を用いたカルシウムイメージングにより見出した。一方、同側S1では抑制性神経細胞活動が亢進し、興奮性神経細胞活動は亢進していなかった。GABAA受容体阻害剤による脱抑制により、シナプス構造が劇的に変化とそれに伴う慢性疼痛様の症状が惹起された。この効果はアストロサイトの活動抑制により抑制された。これらの結果から、アストロサイトが活性化することで、皮質神経回路の可塑性が亢進し、興奮性入力に依存して新たに疼痛関連神経回路が形成され、痛みが生じることが示唆された。この機構に細胞外マトリックスが寄与するか今後検討したい。

免疫染色により一次体性感覚野のペリニューロナルネットが慢性疼痛時に減弱するかを定量的に解析する。また、プロテアーゼ活性が寄与するかについても見当する。活性化アストロサイトによる疼痛制御機構については、アストロサイト刺激による疼痛抑制の背景にシナプス再編成が寄与するか検討する。神経科学3月中旬に納品検収が完了した消耗品費の支払いが4月になったため。前年度に納品検収が完了しているため、4月早々に支払処理だけを行う。
NAP1たんぱくの細胞骨格に対するシャペロンとしての作用

1.Nbplbの解析:Nap1pと相互作用するたんぱくの遺伝子NBP1とNBP2はともにコイルドコイルの領域を持つたんぱくをコードし、細胞骨格との関連が示唆される。Nbp1pの細胞内局在をGFPとの融合たんぱくとして観察した結果、マルチコピープラスミドを使い強力なプロモーターにより大量発現した場合に限り検出できた。2.Nbp1pと紡錐糸極体との関連:GFPと融合したNbp1pが核の近くに局在することが観察されたので、紡錐糸極体に特異的なたんぱくとの二重染色により紡錐糸極体と一致することを確認した。3.NBP1遺伝子の温度感受性変異株を単離したところ、非許容条件下で細胞周期に依存した表現型を示した。またこの変異株がベノミル耐性になったことから、安定な紡錘糸の形成に必須であることがわかった。
国際工程間分業と企業の異質性を考慮した直接投資モデルの構築、および実証分析

本論文は、近年、比較的生産性の低い企業が途上国に進出している事実に注目し、その理由を明らかにしようとするものである。本論文では、まず、途上国で広くみられる国際分業を伴う海外直接投資を念頭にした簡単な理論モデルを提示し、自国と外国の間で要素価格差がみられ、また、貿易自由化などにより貿易コストがさらに低下するとき、海外直接投資を実行可能とする生産性のカットオフ水準が低下し、生産性が中程度の企業も海外直接投資を開始するという含意を導いた。実証分析では、日本企業の東アジア向けの海外直接投資に注目し、上記のメカニズムが成立しているかを確認した。本研究は、国際工程間分業と企業の異質性を考慮した海外直接投資モデルの構築、および企業マイクロデータを用いた実証分析により、途上国向け直接投資の決定要因を明らかにする。途上国向けの直接投資では、自国と外国の間の要素価格差や貿易自由化による貿易コストの変化が大きな影響をもたらすと考えられる。また、近年の研究では、企業間の生産性格差により、同一産業の企業であっても、国際化から得られる便益が異なることが指摘されている。本研究では、企業の異質性に注目して、近年増加する途上国向け直接投資の決定要因が、企業間でどのように異なるかを分析し、今後の日本企業の生産・立地パターン、および国内経済への影響を展望する。本年度は、平成23年度より作成している、海外直接投資、および産業別国別の関税率のデータ・ベースを完成させ、実証分析を行った。アジア諸国における貿易自由化、すなわち関税率の低下により、FDIを開始する生産性水準、すなわちFDIの生産性カットオフ水準が低下する傾向にあるとの結果を得た。さらに、海外直接投資の目的に関するアンケート項目などを利用して、直接投資のタイプ分けを行い、関税率の変化とFDIの生産性カットオフの間にどのような関係があるかを分析した。その結果、理論仮説のとおり、工程間分業を伴うFDIで、生産性カットオフの低下が著しいことがわかった。その他の成果としては、平成23年度から進めている海外直接投資に関する企業レベルデータによる研究のサーベイを展望論文として取りまとめ、研究書の一章として刊行した。本年度は、分析結果を学会等で報告するとともに、実証分析のさらなる精緻化に取り組んだ。具体的には、生産性の推計手法を変更した場合でも類似の結果がえらえるかどうか、IIA(無関係な選択肢からの独立)の仮定を緩めた場合の推定、あるいは複数の国・地域に進出している企業を除いた場合など、さまざまなケースで主要な結果が変わらないか頑健性のチェックを行った。さらに、海外直接投資の目的に関するアンケート項目などを利用して、直接投資のタイプ分けについても、より複雑な組み合わせを考慮した分析を行い、精緻化を図った。いずれの場合でも、理論仮説のとおり、工程間分業を伴うFDIで、生産性カットオフの低下が著しいことがわかった。本年度は、海外直接投資に関する企業レベルデータによる研究のサーベイを取り纏め、また、貿易自由化が海外直接投資パターンに及ぼす影響についての理論的整理を行なった。海外直接投資に関する企業レベルデータによる研究は1990年代後半より増加しているが、近年になり、生産性との関連についての理解が深まっている。本研究は、その文脈の中では、貿易自由化が水平的直接投資と垂直的直接投資に与えるインパクトを扱うものとして理解できる。貿易自由化が海外直接投資パターンに及ぼす影響についての理論分析としては、関税率の低下が、水平的直接投資と垂直的直接投資にいかなる影響を及ぼすかを分析した。

特に、本研究では、直接投資の生産性カットオフに及ぼす影響に注目しており、水平的な投資と垂直的な投資で対照的な結果が得られることを示した。また、実証分析については、データベースの整備を開始し、貿易コストの推計と海外直接投資の決定要因に関する分析を開始している。国際経済学海外直接投資と関税率のデータ・ベースが完成し、実証分析を開始した。中間的な成果をディスカッションペーパーとして取りまとめることができた。研究のサーベイと理論的な整理が完了し、それぞれ雑誌原稿、あるいはディスカッションペーパーとしてとりまとめている。実証分析については、初年度は関税率などの貿易コストのデータ整備を中心に進めることとなっており、こちらもデータ蓄積は順調に進んでいる。今後は、理論モデル・実証モデルの精緻化に取り組む。特に、直接投資のタイプわけの精緻化、あるいは海外生産の固定費、可変費用の特定を試みる。現状では、現地法人と本社の貿易関係の補足が十分でないため、被投資国の企業データの利用なども検討したい。本研究では、モデルの構築と並行して、3種類のデータ、すなわち(1)貿易コスト指標、(2)財務データによる企業データベース、(3)個票データによる企業データベース、を開発しながら、分析を進める。平成24年度は、モデルを完成させ、大学の研究会などで報告し、コメントをもらうほか、研究補助者の協力の下、(2)日系多国籍企業の財務データによるデータベースの構築を行う。なお、使用するデータは、日経NEEDS、および東洋経済新報社「海外進出企業総覧」を予定しており、19942002年までの電気機械製造業のデータは、すでに過去に実施した研究で収集済みであるので、今回は20032006年への拡張を行う。また、自動車産業についてもデータを収集する。さらに、平成23年度に推計した貿易コスト指標を用いて、上記の東洋経済「海外進出企業総覧」データによるパイロット・スタディーを実施する。同時に、より詳細な分析用のデータソースとして、経済産業省「企業活動基本調査」「海外事業活動基本調査」の個票データの利用についても検討、ならびに申請手続きを行う((3))。このデータを利用すると、現地法人ごとに販売・調達先の情報が得られるため、各現地法人を、現地販売獲得を目的とするもの、国際分業を目的とするものに区分することができるようになる。必要データを共同研究者から提供してもらうことができたので、当初予定していた研究補助者によるデータ入力が不要になったことにより、48,326円を繰り越すことになった。次年度は、補助者によるデータ整備、および学会参加のための出張費にあてる予定である。本格的な実証分析の開始に備えて、分析用のPCと統計分析ソフトウェアーを購入する。また、昨年度から作業を始めている貿易コスト指標の推計のため、研究補助者の雇用も必要となる。貿易自由化と直接投資に関する理論モデルを中心とするディスカッションペーパーについては、引き続き学内外の学会や研究会などで報告しコメントを得て、精緻化を進めていく。そのため、学会参加(ベルギー・シンガポール)のための旅費が必要となる。
法隆寺献納宝物と正倉院宝物における上代染織作品の研究

法隆寺献納宝物の染織品には、いまだ約千点の未整理品が存在している。本研究においてはこれらを含めた全作品に対し調査と分類を行った。これにより作品の全体像が把握できたことで、今後行われる修理作業をより高い精度で行うことが可能となった。また未整理品を整理していくなかで、飛鳥時代に遡る木簡を8点発見することができた。これは伝世作品としては国内最古のものであり、法隆寺に伝来したことも明らかであることから、史料的価値が極めて高いものであった。このため、この木簡については奈良文化財研究所と共同で調査を行い、その成果については報道発表するとともに、論文を刊行した。本研究は、法隆寺献納宝物として東京国立博物館が所蔵する法隆寺伝来の上代裂(じょうだいぎれ古代の織物)を中心に、献納宝物及び正倉院宝物の歴史的・文化的背景を造形の側から明らかにするとともに、現在バラバラの状態で保管されている上代裂について、本来作品として仕立てられていた当時の組み合わせを作品調査に基づいて明らかにする。また未解明な部分が多い法隆寺裂の全体像(数量・技法・文様)についても作品調査と写真撮影によってテータベース化を図り、写真つき目録の形にする予定である。以下、当該年度の実績を記す。1.韓国での調査:10月20日30日:国立中央博物館、松林寺(石製舎利外容器の調査)、大国立邱博物館(松林寺五層石塔出土品の調査)、国立公州博物館(武寧王陵出土品の調査)、国立扶余文化財研究所(王興寺址出土品調査)、国立扶余博物館(陵山里古墳群の出土品調査)、国立全州博物館(王宮里五層石塔出土品の調査)、益山弥勒寺址(弥勒寺西石塔出土品の調査)。2.国内での調査:法隆寺献納宝物の染織品調査(通年)、東京国立博物館の唐櫃調査(12月27年1月)。本研究は、法隆寺献納宝物として東京国立博物館(以下、東博)が所蔵する法隆寺伝来の上代裂を中心に、献納宝物及び正倉院宝物の歴史的・文化的背景を造形の側から明らかにするとともに、現在バラバラの状態で保管されている上代裂について、本来作品として仕立てられていた当時の組み合わせを作品調査に基づいて明らかにするものである。また未解明な部分が多い法隆寺裂の全体像についても作品調査と写真撮影によってテータベース化を図るものである。本年度は東博所蔵の正倉院頒布裂について文様構成の研究を行い、実際の修理に反映させることができた。また平成24年度と25年度に行なった法隆寺裂の修理について、その報告論文を執筆した(『MUSEUM』662号掲載予定)。これまで法隆寺裂の修理にともなう配置復元について詳細な報告がなされることはなかったが、本論考では復元配置の根拠とともに、その図像について美術史的な考察を行なった。また法隆寺伝来裂から見出された描絵綾天蓋垂飾について、その詳細を『MUSEUM』656号に報告した。この作品には鉱物顔料によって白虎の絵が描かれているが、これは現存するわが国の本格的絵画としては最古級の作品と考えられる。また白虎の図像としても、有名な高松塚古墳壁画やキトラ古墳壁画より半世紀近く古いものであると考えられ、今後絵画史研究からも注目される作品であると考える。さらに、法隆寺献納宝物の工芸作品と、近年韓国で出土した百済時代の工芸作品について、比較研究を行い、その成果を「百済の舎利荘厳美術を通じてみた法隆寺伝来の工芸作品」として平成27年10月16日にソウル古宮博物館で行なわれた国際シンポジウム「古代仏塔舎利荘厳と東アジア仏教文化」の場で発表した。また同研究については論文を『MUSEUM』658号に掲載した。そのほか、周辺研究として東博所蔵の十一面観音像(多武峯伝来)について研究を行い、『MUSEUM』660号に論文を掲載した。学会発表と論文発表については年度計画を上回る成果を出すことができた。ただし、本務に専念する時間が予想より多く、国内および海外における調査を十分に行なうことができなかった。次年度では調査にあたる機会を拡充し、研究成果を高めたい。また未解明な部分が多い法隆寺裂の全体像についても作品調査と写真撮影によってデータベース化を図るものである。本年度は東博が所蔵する正倉院頒布裂のうち16点について文様構成等の検討を行い、実際の本格修理に際して反映させることができた。また本科研の期間に行った法隆寺献納宝物の上代裂に対する復元研究としては、「法隆寺伝来「古裂」の本格修理に伴う配置復元について」として『MUSEUM』662号に論文を掲載した。また、法隆寺献納宝物のうち、明治11年の献納以来、未整理のまま取り残されている品々について調査を行い、この中から8点の木簡を見出すことができた。これらの中には7世紀の史料以外に使用例のない「月生(つきたちて)」という用語が存在し、また法隆寺に伝来したことから7世紀の木簡であることが確認できる。

我が国における木簡の出現は7世紀中頃におかれるが、基本的には出土史料に限られており、正倉院所蔵品も8世紀の例である。そうしたことから、この度見出した作例は現存する我が国最古級の木簡として極めて貴重であるものとして報道発表を行い、あわせて法隆寺宝物館第6室において特集陳列した。また奈良文化財研究所の招聘により、木簡学会において口頭発表を行った。論文発表と学会発表を通じ、研究成果を公表することはできたが、博物館における本務に時間を費やしたため、国内外の調査を行うことができなかった。期間延長をさせて頂いた来年度は科研の最終年度でもあるため、できるかぎり調査時間をとり、目標としていた献納宝物の上代裂における当初形態の復元について論文をまとめたいと考えている。本研究は、法隆寺献納宝物として東京国立博物館が所蔵する法隆寺伝来の上代裂(じょうだいぎれ、古代の織物)を中心に、献納宝物及び正倉院宝物の歴史的・文化的背景を造形の側から明らかにするとともに、現在バラバラの状態で保管されている上代裂について、本来作品として仕立てられていた当時の組み合わせを作品調査に基づいて明らかにするものである。また、未解明な部分が多い法隆寺裂の全体像(数量・技法・文様)についても作品調査と写真撮影によってデータベース化を図ることを目的としている。研究機関の最終年度であった昨年度末の時点で、東京国立博物館が所蔵する法隆寺裂および正倉院裂の全点に対してスケール入りの写真撮影を終了し、技法ごとの分類作業を終了した。その結果、これまで個別の断片として認識されていた作品の相互関係が理解できるようになり、今後の修理において作品の一具性を回復する基礎資料を揃えることができた。東京国立博物館では昨年より奈良時代に製作された伎楽装束の「裳」に対して本格解体修理を行っている。この作品については伝来未詳の未整理品として扱われてきたが、本研究による分類作業を通じ、法隆寺伝来の上代裂のうちに、これと連結する作品が見いだされたため、法隆寺の伝来品と確定することができた(法隆寺献納宝物のうちには正倉院裂の混入品が多く認められ、その判別は従来困難であった)。また多くの未整理品中から本来一具であった断片を見出し、修理に際して組み込むことができた。今後とも法隆寺に伝来した染織作品の修理を継続する上で、本研究の成果が活用され続けるものと考えている。法隆寺献納宝物の染織品には、いまだ約千点の未整理品が存在している。本研究においてはこれらを含めた全作品に対し調査と分類を行った。これにより作品の全体像が把握できたことで、今後行われる修理作業をより高い精度で行うことが可能となった。また未整理品を整理していくなかで、飛鳥時代に遡る木簡を8点発見することができた。これは伝世作品としては国内最古のものであり、法隆寺に伝来したことも明らかであることから、史料的価値が極めて高いものであった。このため、この木簡については奈良文化財研究所と共同で調査を行い、その成果については報道発表するとともに、論文を刊行した。現在までの研究はおおむね順調に進展している。韓国での調査は主に金工作品に注目して行った。献納宝物のうちには年代や制作地が不明のものが多くのこされている。そうした作品の造形的な特長を近年韓国で発掘された考古遺物と比較研究した。その結果、百済の美術、なかでも6世紀末から7世紀はじめの作品と多くの類似性が見出せた。これはちょうど聖徳太子が活躍していた時期にあたり、太子周辺を主導とした古代の日韓交流について、実作品を通じて跡付けることができた。
新規近赤外蛍光色素の創製と生体への応用

生命現象の包括的な理解を目指す上で、生きている状態の生体内で、リアルタイムかつ高感度に様々な事象を観測することは極めて重要である。このような観測を実現する手法として、近年の生物・医学領域では、蛍光法を用いる手法が汎用され、数多くの優れた成果を挙げている。本研究では、ラットやマウスなどの動物個体内において生体分子可視化ツールとして機能し生命現象の解明や医用診断薬開発に繋がる可能性を秘めている近赤外蛍光プローブの創製を目的として、新規の近赤外蛍光色素の創製を目指した。平成21年度には新たな研究展開として、シアニン色素でも通常の左右対称型のシアニン色素骨格ではなく左右非対称型のシアニン色素骨格に着目し、様々な左右非対称シアニン色素の合成を行い、その分子構造を分子設計することで650から900nmの様々な吸収・蛍光波長を有する蛍光色素が開発できることを見出した。これら左右非対称型のシアニン色素骨格は、左右非対称という分子構造から容易にタンパク質やペプチド分子などにラベル化可能である。平成22年度は、これら知見を活かし、スタッキング等を用いて特定の生体分子を認識して蛍光が変化する「蛍光プローブ」へと誘導化を行った。その標的生体分子として、Matrix metalloproteinase (MMP)に着目した。MMPは、がん、動脈硬化、関節リウマチ、パーキンソン病など様々な疾患でその発現が確認されている。そのためMMP活性を検出することは、これら疾患の解明において非常に有用となる。開発した新たな蛍光プローブを培養細胞および動物個体に応用した結果、MMP活性部位において蛍光団が細胞内へと導入され、高いS/N比でMMP活性を可視化することに成功した。これら知見は、今後のMMPおよびその他の細胞外プロテアーゼ活性検出蛍光プローブの分子デザインにおいて有用な指針になると考えている。本研究では、ラットやマウスなどの動物個体内において生体分子可視化ツールとして機能し生命現象の解明や医用診断薬開発に繋がる可能性を秘めている近赤外蛍光プローブの創製を目的として、新規の近赤外蛍光色素の創製を目指す。新たな近赤外蛍光色素の開発の研究アプローチとして、「シアニン色素骨格」と他の蛍光色素骨格との「融合蛍光色素」の合成を試みた。具体的には、500から600nm付近に強い蛍光を有し生命科学研究において培養細胞や生体組織に応用されている「フルオレセイン」や「ローダミン」といった蛍光色素とシアニン色素との融合蛍光色素の合成を行った。合成した化合物群はいずれもその吸収波長は十分長く、650から900nmの「生体の光の窓」の領域に達していた。しかしながら同時に、いずれの化合物もその蛍光量子収率は非常に低く、その有機合成収率も低いことから実用性という面では満足のいくものではなかった。そこで新たな展開として、シアニン色素でも通常の左右対称型のシアニン色素骨格ではなく、左右非対称型のシアニン骨格に着目し、様々な左右非対称シアニンの合成を行った。その結果、その分子構造を分子設計することで650から900nmの様々な吸収・蛍光波長を有する蛍光色素の開発に成功した。さらに、左右非対称という分子構造からその分子構造の誘導化も容易であり、タンパク質やペプチド分子などにラベル化可能な近赤外蛍光色素の開発にも成功した。今後は、スタッキング等を用いて特定の生体分子を認識して蛍光が変化する「蛍光プローブ」へと誘導化することを目指す。
ヒトHIV・インテグレース補助する宿主核内因子SWI蛋白質の機能解析

1.研究目的:AIDSウイルスが体内に侵入してきてもヒトの染色体DNAに自らのDNAを挿入(プロウイルス化)できなければAIDSウイルスの爆発的増殖は起こらない。従って、AIDSウイルスのヒト染色体DNAへの侵入活性酵素であるIntegraseの作用機構が解明できれば,AIDSウイルスの爆発的増殖阻止が可能になると思われる。しかし、ヒトの染色体DNAは体(細胞核)の中では裸の状態ではなくHistoneと呼ばれる蛋白質を含む多くの蛋白質が絡みついたクロマチン構造をとっていることが知られており、実際どのようにしてヒトの染色体DNAに侵入するのかわかっていない。最近、ヒトAIDSウイルス(HIV)-Integraseが宿主因子(ヒトの細胞核中の蛋白質)を利用してヒトの染色体DNAに侵入していることが示唆された。興味深いことに、その蛋白質はクロマチンDNAから絡みついたHistoneなどの蛋白質を取り去り裸のDNAに近い状態にする活性を持つことが知られたSWI蛋白質であった。そこで本研究は、ヒトAIDSウイルス(HIV)-Integraseが宿主囚子SWI蛋白質を用いてどのようなメカニズムで染色体DNAに自らのDNAを挿入するのかを解明することを目的とした。2.研究結果:(1)ヒトAIDSウイルス(HIV)-Integrasは大腸菌の中で不溶化してしまったが二つのアミノ酸に変異を導入し、可溶化することに成功した。10LのE.colicellから1mgのIntegraseを精製することができた。(2)宿主因子ヒトSWI蛋白質の精製:30LのHeLacellからヒトSWI蛋白質の精製を試みたが約0.1ugしか精製できなかった。(3)酵母SWI蛋白質の精製:40Lの酵母cellから酵母SWI蛋白質の精製を試みたところ約1ugが精製できた。
致死性不整脈発症の分子基盤に関する調査・研究

QT延長症候群2型(LQT2)例でのHERG遺伝子変異の機能解析から、変異部位により異なる電流抑制機序を示すこと、C端側変異ではチャネル蛋白の膜移送欠陥を呈すること、またBrugada型心電図所見を呈しない特発性心室細動でのNaチャネル遺伝子変異と機能低下の特異性を明らかにし、我が国症例でのQT延長症候群とBrugada症候群の変異と機能変化の特徴につき調査した(平岡)。不整脈症例の遺伝子解析からQT延長症候群10例、特発性心室細動2例、カテコラミン感受性心室頻拍1例に新たな遺伝子変異を見出した。その多くは諸外国での変異とは異なり、フレームシフトが6例と多く、我が国症例の特徴と考えられた(木村)。特発性心室細動例に認めたSCN5A変異・S1710Lはチャネル孔部のアミノ酸置換であり、その機能解析を行いゲート機構のみでなく、イオン選択性やI群抗不整脈薬の作用経路にも変化を生じていることを明らかにした(蒔田)。QT延長症候群の遺伝子解析から13例に新たな変異を見出し、アンダーセン症候群の1例でKCNJ2の変異と機能低下としてDominant negative suppressionを認めた。QT延長症候群の動物モデルにて心電図変化の特徴、Brugada症候群症例でのI群薬によるST上昇、心室細動の誘発を確認した(相澤)。Brugada症候群8家系にSCN5A・5種類のミスセンス変異を見出し、有症候群と無症候群間では変異の有無は、電気生理学検査による心室細動誘発率、心事故発生率にも有意差は認めず、SCN5A変異は病因としては重要であるが、予後予測因子とはなりえないことを示唆した(萩原)。QT延長症候群の遺伝子解析からKCNQ1とKCNH2に変異を認め、その機能解析から機能異常の程度と臨床症状の重篤度が良く一致する例が認められた(山口)。薬剤誘発性後天性QT延長症候群においてKチャネル遺伝子の変異や多型を検出し、それらの多くは機能発現を認めるか軽度の機能低下のみが認められ、軽微な臨床症状を一部説明することを明らかにした(堀江)。動物の組織標本を用いて、QT延長症候群のモデルを作製、心電図波形の特徴や薬物に対する反応性の違い、臨床例での遺伝子変異と臨床症状、薬物反応の違いなどを明らかにした(清水)。
触媒を用いたダイヤモンドの化学気相合成法の開発

CVD法によるダイヤモンド合成において、核発生密度を飛躍的に増大させ、ダイヤモンド超薄膜の高速合成を検討するため、各種金属触媒表面上でのダイヤモンド合成を行った。ダイヤモンド合成に対する触媒作用を調べるため、遷移金属から鉄、ニッケル、コバルト、アルカリ金属からカリウム、ナトリウム、アルカリ土類金属からカルシウムを選んだ。各種金属の酸化物あるいは塩化物をシリコンウエハ-上に設置し、メタン-水素混合ガスのマイクロ波低温プラズマにより合成を行った。メタン濃度0.5%、圧力30torr、マイクロ波出力200Wを標準合成条件とした。合成実験後の試料表面を走査型電子顕微鏡によって観察したところ、各種金属表面上に多くの析出物が得られることが分かったが、ダイヤモンドの自形を有する析出物は確認できなかった。。また、塩化物をシリコン上に設置して合成した場合は、シリコン表面にサブミクロン以下の極めて微細な粒子が認められたが、これは反応初期の金属塩化物の還元過程で発生する塩化水素と関連があるものと推定された。今後、ハロゲン化物との相互作用について検討する必要がある。上記の試験により、種々の金属が炭素質物質の核発生過程に対して促進効果を持つことが明らかとなったが、ダイヤモンドの合成には至らなかった。そこで、合成条件を変えて実験を行い、析出物の形態、合成速度に対する影響を吟味した。その結果メタン濃度1%の場合にニッケル表面上で明確なダイヤモンドの自形を有する粒子を確認することができ、しかも合成速度は通常の場合のおよそ2倍であった。ダイヤモンド超薄膜の高速合成を実現するためには、金属触媒の種類に応じた最適合成条件の検討が必要と思われる。。
個をめぐるミクロ人類学確立に向けての基礎研究

ミクロ人類学の確立を目指す本プロジェクトは以下の3領域を中心研究をおこなった。1)対象:事例研究をとおしてミクロ人類学が何を対象(主題化)とし、いかに分析するのかを(方法論)探究した。その際、ミクロな次元でいかに文化・社会が生成・再生産しているのか、それに対して抵抗や創造性がいかなる形で発現するのかを問うことになった。2)研究社・個人としての人類学者:フィールドワークや民族誌記述、研究組織における人類学者の役割・体験を主題化することでフィールドワークから民族誌記述への流れをより精緻に理論化するように心懸けた。その際、自身の体験だけでなく、公刊されている調査マニュアルや民族誌も分析の対象になった。3)パラダイム(諸概念、理論的枠組み・背景知):パーソンやセルフ、エージェントなど個をめぐる諸概念が明確な定義がなされないまま利用されているためミクロ人類学の発展が阻害されている。個をめぐる西欧の思想を射程に入れ、ポスト・コロニアリズムやフェミニズムなどとの対話を試みた。本研究は、大きく定例の研究会での発表とデータベース作成のための文献資料の収集整理から成る。分担者ならびに協力者が両方の活動に参加した。前者については、論文集を世界思想社から2002年に出版予定である。後者については代表者のホームページhttp://www.zinbun.kyoto-u.ac.jp/shakti/において公開中である。本研究の目的は、対象・研究者・パラダイム(理論的枠組み)の3領域について、各領域の問題を明らかにし、また各領域を有機的に関連づけることで、ミクロ人類学の確立のための基礎的研究を進めることである。人類学は、本来得意なはずのミクロな次元やそこでの変化を扱うのに有効な方法を発達させてこなかった。事例研究を通してミクロ人類学が何を対象(主題化)とし、いかに分析するのかを(方法論)探究する。その際、ミクロな次元でいかに文化・社会が生成・再生産しているのか、それにたいして抵抗や創造性がいかなる形で発現するのかを問う。とくに着目するのは当該社会のヒト観、その変化、セルフ、ジェンダー、セクシュアリテイに関わるアイデンティティ、感情表現や身体論などである。初年度は例会の開催とデータベースの構築を中心に活動を行った。一回の例会に二人の報告者を配し、分担者のほかに、研究協力者も報告をおこなった。本研究の研究分野は、対象、研究者、パラダイムの3つに大きく分かれるが、年次での区別を厳密には行わず、各自が3分野から関心のあるテーマを選んで報告することにしていた。だが、初年度はジェンダー、エージェンシー、主体や抵抗などのトピックに絞られ、結果として共通のトピックに関する議論を持続的に行うことができた。こうした議論の総仕上げとして年度末には2日間にわたってワークショップを開催した。ワークショップでの成果の一部は次年度に刊行予定の論文集にまとめられる。本研究のもう一つの柱であるミクロ人類学に関する文献データベース構築は論文に限って順調に進んでおり、一部(およそ2000件)は今年度に公開した。書物の方はデータベース化に至っていないが、初年度に集中的に購入することができた。とくに着目するのは当該社会のヒト観、その変化、セルフ、ジェンダー、セクシュアリティに関わるアイデンティティ、感情表現や身体論である。今年度は引き続き例会の開催とデータベースの構築を中心に活動を行った。

一回の例会に二人の報告者を配し、分担者のほかに、研究協力者も報告をおこなった。本研究の研究分野は、対象、研究者、パラダイムの3つに大きく分かれるが、年次での区別を厳密には行わず、各自が3分野から関心のあるテーマを選んで報告することにしていた。研究会での成果の一部は次年度に刊行予定の論文集にまとめられる。本研究のもう一つの柱であるミクロ人類学に関する文献データベース構築は論文に限って順調に進んでおり、公開中である。書物の方はデータベース化に至っていないが、主要文献は初年度に続き購入することができた。本研究の目的は、対象・研究者・パラダイム(理論的枠組み)の3領域について、各領域の問題を明らかにし、また各領域を有機的に関連づけることで、ミクロ人類学の確立のための基礎的研究を進めることである。人類学は、本来得意なはずのミクロな次元やそこでの変化を扱うのに有効な方法を発達させてこなかった。事例研究を通してミクロ人類学が何を対象(主題化)とし、いかに分析するのかを(方法論)探究してきた。その際、ミクロな次元でいかに文化・社会が生成・再生産しているのか、それにたいして抵抗や創造性がいかなる形で発現するのかを問う。とくに着目するのは当該社会のヒト観、その変化、セルフ、ジェンダー、セクシュアリティに関わるアイデンティティ、感情表現や身体論などである。12年度は3年間のプロジェクトの最後の年であった。従来通り、例会の開催と関連文献の収集、文献資料のデータベースの構築を継続してきた。1回の例会に2人の報告者を配し、分担者のほかに、研究協力者に報告を依頼した。計8回行った。そのうち、2回を外国人研究者に依頼した。最終年度ということもあり、その成果となる論文集の作成に時間を費やした。成果は2001年度内に論文集として出版される。そこではとくにジェンダー研究とエージェンシー論の可能性について議論がなされている。データベースは一部をホームページ上で公開しているが、科研の成果としてのデータベースの最終的な公開はもうすこし後になる。