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東洋的身体技法の教材化開発研究 ～体育教材としての可能性を探る～

現時点で総数79件である。昨年に引き続き、東洋的身体技法の指導者3名に聞き取り調査した。主に技法を指導する上でのノウハウや注意すべきことなどをそれぞれをデータベースに反映させた。作成した教材を大学体育の授業や公開講座など実際の指導場面に導入し、受講者の反応を調査し、データベースのコンテンツ改良に反映させた。実際に授業に適用してみた結果、受講者の授業評価、実習ノート、レポートなどから判断すると概ね好評であった。教材化した身体技法は教材プリントとしても授業などにおいて配布したが、受講者の反応は概ね良好であった。特に、動きの分解写真などへの評価は高く、「すべての教材を映像資料化して欲しい!」という要望が多数あった。本研究は東洋的身体技法を体育教材として取り入れることの可能性と意味を提示しようとしている。そのために東洋的身体技法に含まれている個々の身体技法のエッセンスを抽出、簡略化し、段階的に再構成し、普通の体育教師ならば誰でも使えるように体育教材化しようとしている。東洋的身体技法を「姿勢」「動き」「呼吸」「意識」の構成要素に分解し、再構成することによって体育教材化した。本年度は主に立ち方、座り方など姿勢に関するものから、対人技法に関するものを中心に作成した。それらに「やり方」「要点」「コツ」「注意点」等の項目を付して、わかりやすい言葉で表すと共に、映像データも加えた形で東洋的身体技法教材データベース暫定版Ver.1に集約した。データベースに入力された内容を教材として用いて、一般体育授業や公開講座など初心者への指導場面において実際に指導を行い、その効果を検討した。受講者の授業評価、実習ノート、レポートなどを分析した結果、東洋的身体技法を教材化した体育授業の効果として以下の4つを認めることができた。「体や心に対する認識の変化」、「日常生活の良好な変化」、「自己克服力の向上」、「生活充実感、自己充実感の向上」。それらの結果を踏まえて、体育における東洋的身体技法の教育的意味を氷山モデルを用いて検討した。さらに学生の自己認識の変化に着目して分析を行った結果、受講生達の自己認識には「わかり」と「気づき」というベクトルの異なる二つの認識傾向が抽出されたが、同時にそれらを統合しようとする認識作用のあることも判明した。また、教材化した東洋的身体技法のうち、既に前年度までの実施でその効果が確認されている意識的呼吸法(円笑呼吸法)について、主に呼吸数の減少度、心への影響度(2次元気分尺度・TDMSを用いて)の観点からその効果を検証した。やや遅れている理由を以下に挙げる。*昨年度は3.11東日本大震災によって本研究の拠点となっている筑波大学も甚大な被害を被ったため、復旧、復興のための業務に従事せざるを得なかったため、当該研究に割り当てられるべき時間及びエネルギーが減少した。*当該研究者の研究設備等の損壊もあり、復旧にかなりの時間を費やした。*研究拠点である本務校で、大幅なカリキュラム改革があり、従前の授業内容の50%程を変更する必要が生じため予定した授業への導入に遅れが生じた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
災害情報伝達過程の迅速化・正確化に関する研究

本研究は、2年間の研究期間が予定されており、初年度の本年度は、津波、集中豪雨、土石流、雪崩の4災害について、自然災害科学の立場から災害予知・検知技術と体制を、情報科学の立場から災害情報の収集・伝達システムを、また、人文・社会科学の立場から災害情報伝達をめぐっての防災機関の意思決定過程、関係組織間の意見調整過程、災害情報の住民の情報受容過程を問題にし、これらの現状と問題点を把握する作業を行った。その作業の一つは、災害多発地域、最近被災を受けた地域での防災関係機関への聞き取り調査である。津波災害に関しては、岩手県宮古市、田老町、大船渡市、三陸町、田野畑村、岩泉町、山田町、釜石市、静岡県伊東市、清水市、兵庫県神戸市、集中豪雨災害は千葉県茂原市、愛知県名古屋市、土石流は岐阜県岐阜市、多治見市、長崎県長崎市、雪崩災害は富山県宇月町など黒部周辺地域および秋田県、山形県の危険地域における聞き取り調査を実施した。また、災害情報への住民の対応を明らかにするため、1989年8月の茂市での水害、同年7月の伊東市近海の海底噴火、および、同年11月の三沖地震の際に出された災害情報(注意報・警報・避難勧告・指示、広報など)への反応調査を、関係市町村の住民に対して行った。さらに、三陸沖地震に関しては、関係自治体がこれへどのように対応してたかを調べた自治体調査も行っている。
解析及び代数多様体の間の境界領域

(I)本科研費に基きまたはその援助により開催された研究集会の内で主要な物は次の通り:(a)「複素解析と複素幾何於京大数理解析研究所:62年9月.これは63年3月京都に於ける国際研究集会「多変数了数論国際集会京都」の準備会も学ねる.(b)解析及び代数多様体上の諸問題於東京都立大理学部63年1月.これは両多様体論の最新の結果の発表で本科研費に基く集会の内最重要の物である.両方共約百人の出席者があり盛会で新結果の発表や活発な議論が行われた.他に63年1月に於いて次の研究集会が開かれた.「特異点と微分幾何」「Super sturingsとK3surfaces」.特に後者は物理学者と数学者の最先端でこれらに関連している人々で,研究者にとって大きな刺激となった.(II)上記研究集会を中心に発表された諸結果を簡単に記しておく. (別紙論文表も参照. )斉藤は彼自身の孤立特異点に関する周期写像の理論を前進させ,またRiemann面のmaduleus理論を群論的立場から新しく考察した.向井は単純群のKー3曲面への作持を論じ著しい結果を得た.この結果は代数曲面論に重要な新展開をもたらすと期待される.大沢はL_2理論と交差コホモロジー論の比較においと基本的な結果を得た.これはより一歩進めば決定的となろう.また特異点理論に於いても岡・渡辺(筑波大)らによる着実な進展がなされた.諏訪は同氏により進められている解析的葉層構造の理論と最近注目をあびているDー加群を結び付けた.最後に笹倉は自身の開発した"stralificotion cohonology理論"をベクトル束構成に適用した.これにより新しい種属に属すると思われるベクトル束がかなり構製され同方面の研究者達から興味を持たれている.(III)最後に,申請時に記した様に我々の研究課題は新しい分野と見〓され研究者層も比較的若い.本科研費の使用により研究は力強く進み研究者問の相互理解は大きく前進した.密接に我々の研究に関連している人々や他の人々に本科研費の与えた影響は大きい.(I)本科研費に基きまたはその援助により開催された研究集会の内で主要な物は次の通り:(a)「複素解析と複素幾何於京大数理解析研究所:62年9月.これは63年3月京都に於ける国際研究集会「多変数了数論国際集会京都」の準備会も学ねる.(b)解析及び代数多様体上の諸問題於東京都立大理学部63年1月.これは両多様体論の最新の結果の発表で本科研費に基く集会の内最重要の物である.両方共約百人の出席者があり盛会で新結果の発表や活発な議論が行われた.他に63年1月に於いて次の研究集会が開かれた.「特異点と微分幾何」「Super sturingsとK3surfaces」.特に後者は物理学者と数学者の最先端でこれらに関連している人々で,研究者にとって大きな刺激となった.(II)上記研究集会を中心に発表された諸結果を簡単に記しておく. (別紙論文表も参照. )斉藤は彼自身の孤立特異点に関する周期写像の理論を前進させ,またRiemann面のmaduleus理論を群論的立場から新しく考察した.向井は単純群のKー3曲面への作持を論じ著しい結果を得た.この結果は代数曲面論に重要な新展開をもたらすと期待される.大沢はL_2理論と交差コホモロジー論の比較においと基本的な結果を得た.これはより一歩進めば決定的となろう.また特異点理論に於いても岡・渡辺(筑波大)らによる着実な進展がなされた.諏訪は同氏により進められている解析的葉層構造の理論と最近注目をあびているDー加群を結び付けた.最後に笹倉は自身の開発した"stralificotion cohonology理論"をベクトル束構成に適用した.これにより新しい種属に属すると思われるベクトル束がかなり構製され同方面の研究者達から興味を持たれている.(III)最後に,申請時に記した様に我々の研究課題は新しい分野と見〓され研究者層も比較的若い.本科研費の使用により研究は力強く進み研究者問の相互理解は大きく前進した.密接に我々の研究に関連している人々や他の人々に本科研費の与えた影響は大きい.
洗剤用蛍光増白剤の微生物による生分解機構に関する研究

1.ビススチルベン型蛍光増白剤(FWA-1)の生分解を確認した環流土壌よりFWA-1を唯一の炭素源とする寒天培地によく生育するFWA-1資化性菌としてF111株,F113株,F121株,F131株,F132株,F151株,F152株,F162株,F171株,F172株の10株を得た。これらの菌株により液体培地による生分解実験を試みたが、FWA-1は生分解性が悪く8日で15%程度しか減少しなかった。そこで他の有機化合物を分解する能力を有する微生物の中からFWA-1の資化性菌を検索したところ100株のブタン菌の中からFWA-1を含有する培地に良く生育する4株を見いだしたので、これについてFWA-1の液体培地による生分解実験を行なったが、これらについても約20%の減少にとどまり、FWA-1を効率よく分解する菌株は得られなかった。しかしながらFWA-1に紫外線を照射し得られた光分解生成物の中にF151株,F152株,ブタン21株の3株により生分解を受ける物質を見いだしたので、これに対する生分解実験をおこなった。2.液クロによりこの光分解生成物を分離濃縮して調製した試料を唯一の炭素源とする液体培地による生分解実験から、FWA-1に近い化学構造を有するが蛍光の弱い光分解生成物をブタン21株が効率よく生分解し、蛍光を有する別の物質へと変換する過程を見出した。またこれらの化学構造の推定を行なった。3.FWA-1の光分解生成物分解菌であるブタン21株は好気性グラム陰性の桿菌で運動性はなく、ミニテック同定システムによるとAlcaligenesまたはPseudomonas属に含まれるものと考えられる。これらの結果をもとに、PCB分解菌等他の難分解性物質分解菌等でも生分解実験を行ない日常生活の中に多用されているFWA-1の分解菌を検出する努力を続けている。
過酸化脂質由来の低分子アルデヒド(HNE)を指標にした油脂・食品の安全性の評価

食品中の油脂は光や酸素、加温などに晒されることが多く、健康への害が懸念されている。特に、食のサービス化が進み、調理から食するまでの時間的空間的な問題がある。脂質の酸化で2次的に生じる低分子不飽和アルデヒド類は反応性が高い。特に4-ヒドロキシ2-ノネナ-ル(HNE)は生体内でも細胞毒性の高いアルデヒド(LC_<50>25μM)であり、食品中の有無が問題である。そこで、生体系で確立されたHNEの免疫化学的定量法(ELISA法)を用いて、食品系の定量法を確立し、安全性の評価に資することを目的に検討した。まず第1に、油又は食品中から、HNEの抽出法の検討をした。HNEはアルコールや水に可溶なので、油を対象とする場合は、油とエタノールの割合を検討し、1:2(v/v)に混合し、その中から100μLをマイクロプレートのウエルに入れ、食品中の脂質の場合は食品を粉砕し、酢酸エチルで抽出した抽出物とエタノールを同様に1:2(v/v)混合し、用いた。8種の市販食用油を180°C1,2.5,5hrs加熱した場合、HNEは時間ととも増加したが、油の種類により著しく差があった。5hrs加熱で、ハイリノールサフラワー油は約270nmol/mloilのHNEが生成し、特に、n-6系油で生成量が多かった。しかし、市販フライ食品中のHNE量は50nmol/mlと5hrs加熱油の1/5程度であった。HNEは反応性が高いので、フライ中に揚げ材料の食品成分と反応し、減少した可能性が高いが、定量操作時に一部分解したことも考えられるため、今後、さらなる検討が必要である。モデル的にリノール酸を50°C,200hrs劣化させると1.5μmol/mlのHNEが生成したので、この条件を用いて、HNE生成抑制成分の検討も行えることが示唆された。さらに、今後、食品中にどの程度HNEが含まれると生体傷害を起こすかなどについての検討も必要と考えている。
非可換射影超曲面の研究

まず,静岡大学の毛利出氏との共同研究で,非可換行列因子化(noncommutative matrix factorization)の研究を行った.行列因子化は可換超曲面の表現論において非常に重要な役割を果たしている.行列因子化の考え方を非可換超曲面の研究に活かすため,非可換行列因子化の概念を定義し,基本的な性質を調べた.具体的には,非可換行列因子化の圏はtwistという操作で不変であることを示した.さらに,非可換行列因子化の圏と全反射加群の圏の関係性を明らかにした.非可換行列因子化の応用として,捩れ外積代数上の全反射加群の研究も行った.次に,次数付き(±1)歪多項式環の良い2次超曲面上の次数付き極大Cohen-Macaulay加群(全反射加群)の安定圏の考察を行った.可換に制限すると,2次超曲面で孤立特異点の場合となり,Knorrer周期性から次元の偶奇によって安定圏が決まることが知られている.しかし,「(±1)歪」という少し非可換にした状況でも可換のときとは異なる現象が起こっていた.このことを詳しく理解するため,5変数以下のときの安定圏を調べ上げた.特に,点スキームという幾何との関係性を発見した.また,東京理科大学の板場綾子氏との共同研究で,非可換射影空間そのものの研究として,次数1とnの元によって生成された次数付きdown-up代数のBeilinson代数のHochschild cohomologyの計算を行った.その結果,非可換射影スキームの導来圏の不変量として興味深い結果が得られた.今年度の研究で,非可換(射影)超曲面の研究を発展させていくための道具や例が収集できたため,おおむね順調に進展しているといえる.今年度同様,一般論と具体例の計算の両方向から非可換(射影)超曲面の研究を進める.まず,静岡大学の毛利出氏との共同研究で,非可換行列因子化(noncommutative matrix factorization)の研究を行った.行列因子化は可換超曲面の表現論において非常に重要な役割を果たしている.行列因子化の考え方を非可換超曲面の研究に活かすため,非可換行列因子化の概念を定義し,基本的な性質を調べた.具体的には,非可換行列因子化の圏はtwistという操作で不変であることを示した.さらに,非可換行列因子化の圏と全反射加群の圏の関係性を明らかにした.非可換行列因子化の応用として,捩れ外積代数上の全反射加群の研究も行った.次に,次数付き(±1)歪多項式環の良い2次超曲面上の次数付き極大Cohen-Macaulay加群(全反射加群)の安定圏の考察を行った.可換に制限すると,2次超曲面で孤立特異点の場合となり,Knorrer周期性から次元の偶奇によって安定圏が決まることが知られている.しかし,「(±1)歪」という少し非可換にした状況でも可換のときとは異なる現象が起こっていた.このことを詳しく理解するため,5変数以下のときの安定圏を調べ上げた.特に,点スキームという幾何との関係性を発見した.また,東京理科大学の板場綾子氏との共同研究で,非可換射影空間そのものの研究として,次数1とnの元によって生成された次数付きdown-up代数のBeilinson代数のHochschild cohomologyの計算を行った.その結果,非可換射影スキームの導来圏の不変量として興味深い結果が得られた.今年度の研究で,非可換(射影)超曲面の研究を発展させていくための道具や例が収集できたため,おおむね順調に進展しているといえる.今年度同様,一般論と具体例の計算の両方向から非可換(射影)超曲面の研究を進める.研究計画時に想定していなかった研究集会参加,研究打ち合わせ,研究者招へいを次年度に行う予定ができたため繰り越した.
共鳴トンネル過程における非平衡ゆらぎとクーロン相関

本研究計画は,いわゆる量子ドットの電流電圧特性を量子ドット中の電子状態の性質を調べながら説明することである。われわれの成果の第一は,ホール抵抗の実験結果を種々の形のホール素子に対して説明することに成功したことである。成功の鍵は,磁場中電子のグリーン関数の計算法を考案し,任意の境界の形状に対して、磁場中電子のシュレディンガー方程式を解けるようになったところにある。われわれは,新しい機能をもつ素子を提案した。これは量子ドットを2個並べておき,一方に電流を流すともう一方に電圧に逆らって電流が流れるというデバイスで,一種のポンプの機能をもつ。われわれは,新しい近藤効果のおきる可能性を見いだした。量子ドットの近藤効果は,近藤レゾナンスが線形コンダクタンスに与える影響については知られていたが,われわれは非線型コンダクタンスの電圧依存性が特異になるというまったく新しい理論的に見つけた。さらにわれわれは,フリデ-ル和則の拡張に関して独自の理論を構築し,量子井戸の電流電圧特性の履歴現象の存在を説明することに成功した。また,クーロン相関によって量子井戸の電流の量子力学的揺らぎについてのわれわれの独自の理論を完成させた。最後に,これからの量子ドットの研究の趨勢は量子ドットを組み合わせた系の物理学であるということを予想し,量子ドット二量体の研究を始め,位置電子模型の範囲ではあるが,電流電圧特性と二量体電子状態の関係を調べた。(1)量子ドットの電流電圧特性と雑音については,近藤効果の可能性ついて予言し,国際磁気学会において発表した。エネルギーに換算した電圧と近藤温度を比較し,前者が大きいときは,電流とその雑音は印加電圧の対数に依存する。また,後者が大きいときは,印加電圧の奇数べきの多項式で表される。(2)2個の量子ドットを並べると,ジュール熱の放出を伴わない抵抗器を作れることを見いだし,モデルを提唱した。それぞれの量子ドットが2つα準位を含み、一方の量子ドットの上の準を他方のドットの下の準位が占有されているときに,クーロン相互作用により,電子がシ-ソ-運動するという量子効果を使ったもので,11の第1論文で発表したほか,特許も申請中である。(3)量子ドットのホール抵抗がある強い印加磁場において消失することが実験的に見いだされていた。われわれは,磁場化の量子ドット中の電子の波動関数を計算することにより,量子ドット中でいわゆるスキッピング軌道ができること,また,それによる磁気フォーカス現象が生ずることを見いだし、さらに、実験結果を説明できることに成功した。詳細は,11の第2論文で発表される。(4)量子ドットの内部構造とクーロン相関の解明には,近藤効果の理論が参考になる。これまで,相互作用するスピン系の近藤効果については十分な考察がなされていなかった。スピン間の相互作用の強いと,近藤効果が消失するということが一般的な予想であるが,われわれは,スピンが感じる有効磁場が時間的に変動すると,近藤効果が消失しないことを見いだした。1) 2重障壁を電流が流れるときの電流-電圧特性、電流の揺らぎ、量子ドット内の電荷分布について、前年度までのトンネル確率の最低次という近似を超えた理論を継続してきた。非平衡Green関数法は種々不便なところがあることが分かってきたので,新たに,T行列法を採用した。その結果をわれわれが考案したエネルギーリサイクル結合量子ドットの電流電圧特性の計算に応用し,量子ドット間の結合の大きさとドット系と外部電極の結合の強さのクロスオーバーの研究にまで使えることが分かった。2)大きさのある量子ドットの電流電圧特性をキャパシタンス模型を採用して計算し,ドットと電極を結合した系のバイステイブルな状態があることを確認した。3)さらに,電子がコヒーレント状態にある微細系のモデルとして,金属を鍍金した誘電体微粒子の非線形感受率の研究を始め,4光波混合という状況で必要な3次の電気感受率の計算をほぼ完成させた。金属層の厚さは1nm程度を想定しているが,計算結果は,金属層の厚さの3乗に逆比例するという興味深い結果を得た。

これは,新しいデバイスを予感させる。今年度は,本研究計画の最終年度に当たっており,また,重点領域研究「単電子デバイス」のはじまりの年であった。したがって,今年度は本研究計画のしめくくりと,重点領域研究への橋渡しを行った。本研究計画に関連しては,非対称な量子ドットの電流電圧特性の履歴現象がおきることをフリーデル総和則を使って電流電圧特性を調べることによって表した。この仕事は,大学院生の水野孝行の研究の総仕上げであった。フリーデル総和則は,不純物に束縛された電子のとフェルミ準位にある電子の散乱による位相のズレとを結びつけるものである。通常は,束縛電子を知って位相のズレを求めるという使い方をするのに対し,水野は量子ドットの場合位相のズレは求めやすいので,それを使って量子ドットに束縛された電子数を求めるという使い方をした。束縛電子が決まれば帯電エネルギーが計算でき,それによって電流に対する帯電効果が計算できる。これはフリーデル総和則のユニークな使い方であるとして,非公式ながら,他の研究者から評価を受けている。この研究計画を通じてわれわれのグループが習得した基本的な概念は重点領域研究「単電子デバイス」の量子ドット中の強い電子相関を計算するために使われた。
スペインの音楽教育における多文化児童生徒への対応に関する研究

本研究においては,スペインの学校音楽科における多文化共生に向けた取り組みについて検討し、我が国の音楽科教育への示唆を得ることを目的とした。カリキュラムにおける基礎コンピテンシーの中で、多様性への理解や社会性・市民性などの能力伸長が掲げられるなど、国レベルでの対応の様子を確認した。続いて、音楽科教員へのインタビューおよび授業実践事例について検討した。児童間の境界やコンフリクトなど多文化共生における課題解決のために、交流場面を多く設定したり、家庭との連携を図ったりするなど、学校において音楽科教員が果たしている役割および具体的な方法について提示することができた。本研究の目的は、スペインの音楽教育における異文化間教育的な取り組み、すなわち、外国につながりのある多文化児童生徒への対応について検討し、我が国の音楽教育への示唆を得ることである。スペインは、我が国同様に1990年代前半より急激に移民を受け入れ始め、我が国よりも急ピッチに多文化児童生徒への対応を進めている。音楽授業においても、こうした児童生徒と日々対峙する中で、音楽教員の試行錯誤や様々な配慮、指導上の工夫をみることができると考える。スペインの主として小学校音楽授業を対象とし、音楽教員の配慮すべき点や、多文化児童生徒との相互作用に着目した音楽授業を成り立たせる要素について検討する。これにより、今後の我が国の教室における多文化共生に向け、児童間の積極的な関係性構築を実現させるための、音楽教員の資質および音楽授業のあり方について提示したい。研究方法として、教育基本法などの法規や学習指導要領、音楽教育学における先行研究を収集・整理し、スペインにおける異文化間教育的な取り組みについて概観する。また、多文化化の進行が著しい州の一つであるムルシア州を対象とし、小学校音楽授業分析および音楽教員へのインタビューを行う。本年度は、ムルシア州の小学校音楽教員に音楽授業のビデオ録画および過去の録画データの提示を依頼し、音楽授業分析とともに教員へのインタビューを行った。21事例が挙げられ、1.音楽授業時にみられる課題、2.音楽的な活動の効果、の大きく二つに分類しながら、教員の配慮すべき点や音楽活動の特徴について検討した。研究経過について、日本学校音楽教育実践学会第18回大会(於:お茶の水女子大学)に参加し、口頭発表(個人)を行った。また千葉大学新倉涼子教授(異文化間心理学・多文化教育)より助言を受け、論文投稿に向けて論文を執筆中である。本研究においては、学校音楽教育における、外国につながりのある児童への対応を含めた、教室における多文化共生に向けた取り組みについて検討することを目的としている。近年、移民の数の急増とともに多文化化の進行が著しいスペインの音楽教育に着目することとした。この中で、特に、移民人口率の高いムルシア州の小学校を研究上のフィールドとしている。スペインにおいて、政党交代による新たな教育に関する法およびカリキュラムが発表されたため、今年度は、教育基本法などの法規およびカリキュラム(国レベルのカリキュラム、ムルシア州カリキュラム)の中で、初等音楽科における多文化共生に関わる事項について確認した。また、音楽教育学における先行研究について整理し、スペインの初等音楽科における多文化共生に向けた取り組みに関する基礎的な情報についてまとめることができた。これらの研究の成果については、日本音楽教育学会第45回大会(於聖心女子大学)に参加し口頭発表(個人)を行い、質疑応答を通してより見解を深めることができた。また、研究の一部について、論文にまとめて投稿したところ、受理・掲載された。また、ムルシア州内小学校音楽教員10名へのインタビュー調査を行い、音楽教員の多文化共生に関する豊富な経験や試行錯誤の様子などを知ることができた。この内容の分析において、音楽授業時にみられる課題や、指導法の工夫、音楽的な活動の効果について、多くの事例を挙げることができた。これまでの研究において、学校における多文化共生に際して、音楽授業内で起こりうる様々な課題および、音楽教員の指導上の工夫について検討してきた。多文化化の進行するスペインの学校において、音楽教員が日々多様な子どもたちに対峙する中で、多文化共生に関わる経験値を高めてきている状況について把握することができた。本年度は、昨年度行ったスペインにおけるインタビュー調査(ムルシア州の公立小学校音楽教員10名を対象)の分析をより具体的に進めた。その結果について、日本音楽教育学会北陸地区例会(於信州大学教育学部、2016年2月14日)にて口頭発表を行った。インタビュー調査の協力者が勤務する学校は、外国につながる児童が8割を占める小学校もあるなど、多文化化が進行している。そのような中、音楽授業において、孤立してしまう児童や音楽活動に関心の低い親への対応、児童の自尊心の低さなど、困難な課題を抱えている。ペアやグループ学習を多く取り入れたり、移民児童のルーツ国の音楽文化を扱うなど、教員が様々な音楽活動を通して、児童間の直接的な交流を促進させようとする様子がみられた。この中で、ダンスの活動が児童間の統合に有効にはたらくことを多くの教員が指摘している。また、学校行事への親の参加を促し、家庭との信頼関係の上に連携を図ろうとしていた。多様なルーツをもつ児童が多く在籍する学校において、音楽教員は児童間の統合に向けた方策を導き出す指導力を形成し、学校・家庭・児童をつなぐための積極的な介入を図る、協同実践のマネジメント力を高めてきている状況について報告した。スペインにおいては、政権交代に伴い2013年「教育改善基本法」(通称LOMCE法)公布後の2014年に国レベルのカリキュラムが示され、その後順次州レベルのカリキュラムが作成・施行されてきている。

このことにより、学校における新カリキュラム施行後の2015年度以降の学校音楽授業の状況を把握する必要が生じ、各音楽教員により作成されてきている指導計画書を入手し、その内容を分析する必要が新たに発生したため、調査期間を1年間延長することとした。スペインの学校教育においては、「教育改善基本法」(通称LOMCE法)の公示に伴い国レベルのカリキュラムが示され、その後州レベルのカリキュラムが整備されると、2015年9月より学校音楽科において新カリキュラムが完全実施されることとなった。本研究を開始した当時のLOE法で重視していた多文化共生への促進など学校における多様性における対応について、LOMCE法においては減速させる側面がみられた。また、LOE法までは必修科目であった芸術科目が選択科目へと変更された。このため学校における実際の取り組み状況を確認するために、音楽教員の作成による2016年度版指導計画書を入手した。その中で、本研究上のフィールドとしているムルシア州では初等の芸術科目を必修扱いとしていることを確認した。また多文化共生に関わる「社会的コンピテンシー・市民コンピテンシー」の育成に向けた音楽活動の評価について検討したところ、7つのコンピテンシーのうち2番目に重点が置かれており、以前よりも消極的な取り組みになっているものの、各学年のほとんどのユニットに、このコンピテンシーと関わらせた活動が組み込まれていることを確認することができた。この中で、「社会的コンピテンシー・市民コンピテンシー」の育成に深く関わる音楽活動は、身体表現およびダンスの活動であることが分かってきた。これについては、来年度以降の新たな研究課題として、より具体的に検討していく予定である。こうしたスペインにおける学校音楽科の動向について、多文化共生の取り組みとして具体的な実践方法を挙げながら、教員免許状更新講習において情報提供した(2016年8月、於信州大学教育学部)。また、これまでの研究について論文としてまとめ、国内学会誌への査読付き論文として投稿した(現在査読中)。本研究においては,スペインの学校音楽科における多文化共生に向けた取り組みについて検討し、我が国の音楽科教育への示唆を得ることを目的とした。カリキュラムにおける基礎コンピテンシーの中で、多様性への理解や社会性・市民性などの能力伸長が掲げられるなど、国レベルでの対応の様子を確認した。続いて、音楽科教員へのインタビューおよび授業実践事例について検討した。児童間の境界やコンフリクトなど多文化共生における課題解決のために、交流場面を多く設定したり、家庭との連携を図ったりするなど、学校において音楽科教員が果たしている役割および具体的な方法について提示することができた。当初の研究計画通り、資料収集・整理および、インタビュー調査を通して、事例検討を進めることができている。研究経過について、学会口頭発表を行うとともに、研究の一部について論文にまとめることができた。
ネオ・セルフの生成・機能・構造に対する国際活動支援

本研究領域では、T細胞・B細胞の抗原認識機構の解明を基に、免疫学的な自己の特徴を研究している。すなわち、「ネオ・セルフ」抗原の生成、「ネオ・セルフ」抗原への免疫応答の個人差が、従来の「セルフ」対「ノン・セルフ」に基づく免疫応答以上に、個体ごとで異なるHLAの差異に基づく事実が明らかとなってきている点をふまえ、平成30年度においても、免疫応答におけるHLAの役割を明らかにしたいと考えてた。具体的には、HLAは人種間の偏りが大きく、アレルギー、自己免疫疾患、癌などあらゆる疾患の発症率が人種間で異なることとも深く関係しているので、ネオ・セルフによる免疫応答機構を探る上で、多種多様な人種間のサンプルを比較精査することで、初めてネオ・セルフが関与する病態メカニズムの解明に迫れる。そのため、本研究領域では国際的な活動が極めて重要であり、ネオ・セルフ概念への到達に、免疫学のみならず、遺伝学、立体構造解析学など異分野の知見の統合が必要であった点も見逃せず、集学的研究が世界規模で行われる必要性を実感している。一方、領域代表の松本が機能解析を行っているAire遺伝子は実際のヒトの病気の原因遺伝子であるが、我国にはほとんど患者が存在しないため、Aire欠損病態のヒトにおける解析は不可能である。そこで、Aire欠損症を多数管理している海外研究者と密接な情報交換や研究交流をもつよう務めた。今後も胸腺におけるネオ・セルフの機能解明に重要な役割を担うAire機能について国際共同研究を行う必要がある。さらに今年度は、平成30年7月に国際シンポジウムを開催し、外国人演者2名を招待し、本領域のプレゼンスを高めることに努めた。こうした国際活動を通じて、我国の生命科学研究におけるプレゼンスをさらに高めるとともに、若手研究者の海外活動を促進するミッションを担いたい。国際活動支援班のもっとも重要な役割は、班員の国際共同研究の支援にある。本研究領域では免疫学・立体構造解析学・遺伝学・イメージングといった幅広い分野において最先端の研究を行う研究者との人的交流が必要不可欠であり、国際活動支援を円滑に行うためには全ての班員が情報を共有し協議する必要がある。そのため、新たな国際活動支援事業を発案する研究者は領域内で作成した所定の書式に英文による申請書を準備し、班員全員による協議によって事業の可否を決定する体制を築いている。こうした点をふまえ、既に国際活動支援として、若手研究者の派遣事業も実施しており、また上記のように、平成30年7月には国際シンポジウムを開催し、外国人演者2名を招待し、本領域の存在意義をアピールした。国際共同研究を促進するため、以下の活動を行う。1新たな共同研究の創出と発展のため、2年に1度の割合で、国際シンポジウムを開催する。昨年に続いて、領域全体班会議と合わせて外国人演者による講演会を開催予定である(平成31年6月13日:徳島大学)。また、若手の会では海外で活躍する若手研究者を招聘し、海外で研究を行うことの課題や解決方法についての講演を行う。同時に、この機会を利用して班員が幅広く参加可能な学術講演会も開催する、講演に先立ち本講演会について領域内全体に告知し、希望者にはディスカッションする場も提供する。2日本発「ネオ・セルフ」を発信するため、大学院博士課程の学生などを先端的な研究を行う海外の研究所に派遣し、国際的視野をもった研究者の育成に尽力する。3我国の「ネオ・セルフ」研究を世界中に浸透させてくれる海外研究者を受け入れる予定である。4我国の国際的プレゼンスを維持・向上するために、本研究領域内の研究リソースを世界中に頒布する体制も整備する。一方、最終年度にはT細胞および胸腺の研究者が一堂に会する国際KTCCと共同で国際シンポジウムを開催するようKTCC代表者と協議を進めている。現在のところ、平成32年3月初旬の開催を計画している。新たな概念としての「ネオ・セルフ」を国際的に浸透させるために、国際的な研究者コミュニティを牽引するための新たな戦略が必要である。当研究領域は、免疫学、立体構造解析、遺伝学、イメージングといった異分野の研究者の集合体で構成されており、各々の専門分野の研究者は計画班ごとに組織化されている。国際活動支援を円滑に行うために研究班の間で情報を共有し、領域全体が密接に連携する必要がある。領域代表者の松本が領域内の連携・調整を一点的に担うが、事務担当の横須賀はそれをサポートする。さらに、連携研究者の岸をチームリーダーとして国際活動支援に関する様々な要望の取りまとめを行う体制を構築した。それによって、1.共同研究支援:キックオフシンポジウムを開催し、本領域の国際活動支援についての基本方針を周知した。2.海外相互派遣支援:既に数件、海外共同研究者との相互派遣が予定されていたが、申請を取りまとめ本年度内の活動として、計画班員の横須賀がベイラー医科大学Brenner Malcolm博士を訪問し、キメラ抗原受容体T細胞(CAR-T)を用いたがんの細胞治療の最先端の現場を視察し、腫瘍におけるネオ・セルフ生成機構の解明についての議論を行った。3.研究リソースの国際的共有:初年度となる本年度は領域内で保有し、かつ海外研究者とも共有可能な膨大なHLAやTCRの発現プラスミド、イメージング実験に必要なGPIアンカー型キメラ蛋白のプラスミドなどの研究リソースを対象とし、これまでリクエストの多かったものを中心に取りまとめる作業を連携研究者の椎名が中心に取り進めた。

同様に、研究リソースをデータベース化・HPでの公開を含め、どのように海外研究者と共有(分与)するかの作業フローの構築についても議論を行った。国際交流事業としては、本年度は分担研究者である横須賀がMalcolm博士を訪問する1件にとどまった。連携研究者の横山と笹月もオーストラリアの構造生物学者を訪問する予定であったが、相手方との日程調整がうまくゆかず、次年度の訪問となった。ネオ・セルフ抗原の生成、ネオ・セルフ抗原への免疫応答の個人差が、従来のセルフ/ノン・セルフに基づく免疫応答以上に、個体ごとで異なるHLAの差異に基づくことが明らかとなってきた。HLAは人種間の偏りが大きく、アレルギー、自己免疫疾患、癌などあらゆる疾患の発症率が人種間で異なることとも深く関係している。つまり、ネオ・セルフによる免疫応答機構を探る上で、多種多様な人種間のサンプルを比較精査することで、初めてネオ・セルフが関与する病態メカニズムの解明に迫れるという点で、本研究領域では国際的な活動が極めて重要である。また、ネオ・セルフ概念への到達に、免疫学のみならず、遺伝学、立体構造解析学など異分野の知見の統合が必要であった点も見逃せず、本領域のような集学的研究が世界規模で行われる必要がある。同様に、領域代表の松本が機能解析を行うAire遺伝子はヒトの病気の原因遺伝子であるが我国にはほとんど患者が存在しないため、Aire欠損病態のヒトにおける解析は不可能である。そこで、Aire欠損症が多数存在する北欧の研究者と密接な情報交換や研究交流をもつことで胸腺におけるネオ・セルフの機能解明に重要な役割を担うAire機能について国際共同研究を行う。この活動は従来から我国の生命科学研究におけるプレゼンスが比較的低い北欧における日本の役割の一翼を担う研究へと発展させる契機となりうる。本研究領域では免疫学・立体構造解析学・遺伝学・イメージングといった幅広い分野において最先端の研究を行う研究者との人的交流が必要不可欠であり、国際活動支援を円滑に行うためには全ての班員が情報を共有し協議する必要がある。そのため、新たな国際活動支援事業を発案する研究者は領域内で作成した所定の書式に英文による申請書を準備し、班員全員による協議によって事業の可否を決定する体制を築いている。こうした点をふまえ、既に国際活動支援として、若手研究者の派遣事業も実施しており、また本年7月には国際シンポジウムを開催し、本領域のプレゼンスを高めるべく活動を推進している。本研究領域では、T細胞・B細胞の抗原認識機構の解明を基に、免疫学的な自己の特徴を研究している。すなわち、「ネオ・セルフ」抗原の生成、「ネオ・セルフ」抗原への免疫応答の個人差が、従来の「セルフ」対「ノン・セルフ」に基づく免疫応答以上に、個体ごとで異なるHLAの差異に基づく事実が明らかとなってきている点をふまえ、平成30年度においても、免疫応答におけるHLAの役割を明らかにしたいと考えてた。具体的には、HLAは人種間の偏りが大きく、アレルギー、自己免疫疾患、癌などあらゆる疾患の発症率が人種間で異なることとも深く関係しているので、ネオ・セルフによる免疫応答機構を探る上で、多種多様な人種間のサンプルを比較精査することで、初めてネオ・セルフが関与する病態メカニズムの解明に迫れる。
イントロンレスRNAの核外輸送機構

HIV-1 Rev蛋白の核外輸送シグナル(NES)に対応する細胞固有のRNA輸送機構を個々の細胞レベルで解析する目的で、Fluorescence in situ hybridizationに免疫蛍光染色を組み合わせ、ウイルス構造蛋白mRNA(RRE RNA)とRev或いはRNA輸送に関わる細胞因子が同一細胞において観察可能な実験系を構築した。同系を用いてRRE RNAの核外輸送を検討したところ、Rev-NESにおいてそのレセプターであるCRM1と、Ranが複合体を形成することにより核内にアクチン線維束が形成され、しかも核膜を超え細胞質と連絡するこの線維束に乗ってRcv-RNA複合体が核内外を結ぶ像が観察された。この線維束は免疫電顕的にも確認され、またCytochalasin B或いはLatrunculin Bを用いたFアクチンの脱重合によりRRE RNAの核外輸送が阻害された事から、Rev-NESに対応する細胞固有のRNA輸送機構としてアクチン線維束が関与している事が考えられた。このイントロンを含むRNAの核外輸送系がPREにより調節されるB型肝炎ウイルス(HBV)のイントロンレスRNA輸送への関与を知る目的で、HIVとHBV RNAの核外輸送系に共通の細胞因子が用いられる可能性を検討した。その結果、輸送に関わる細胞因子を特異的に吸着するヒト白血病ウイルスRex蛋白のドミナントネガティブ変異体はRev/RREとPRE輸送系に対し共に阻害効果を発揮したが、CRM1の共発現によりRNA輸送が代償されたのは前者の輸送系のみであった。またPRE RNAは核内において線状構造をとらず、アクチン線維束の形成も認められなかった。以上の結果から、HBV PREはCRM1とは異なる細胞因子の関与の下Rev/RRE輸送系とは別個の輸送系を介してHBVイントロンレスRNAを核外輸送すると結論づけた。
質量分析を用いた血液からの新規動物種識別法の開発

近年、野生動物が人居住区域に侵入する機会が増えており、一方では、ペットを飼育する世帯も増えている。その為、動物が関係する事件・事故も増えており、血液から動物種を明らかにする必要性が高まりつつある。高等動物の血液には、タンパク質ヘモグロビンが共通して含まれており、そのアミノ酸配列は、動物種により異なると言われている。本研究では、ヘモグロビンのアミノ酸配列の違いを利用するペプチドマスフィンガープリンティングにより、血液から動物種の推定が可能であるか検討した。12種類の哺乳動物(ニホンザル、アカゲザル、ツキノワグマ、ウシ、ヤギ、ヒツジ、シカ、ブタ、イノシシ、イヌ、ネコ、ヌートリア)から採取した血液から、ヘモグロビンを特異的に回収する試薬により簡易精製した溶液について、トリプシンを用いた酵素消化を行った。その消化産物についてLC/TOF-MS分析を行い、各サンプルのTICからのピーク抽出、一価イオンへのデコンボリューションを行い、サンプル毎にトリプシン消化産物の一価イオン質量リストを作成した。この質量リストから動物種毎に特異的なペプチド断片が存在するか明らかにするために、第一段階として、同種内で共通する質量を抽出した。第二段階として、第一段階で抽出された候補質量の特異性を確認するために、異種の全サンプルの質量リストと比較した。その結果、ヤギとヒツジを除く10種では、全てのサンプルが種間で異なる質量パターンを示し、動物種の識別が可能であった。ヤギとヒツジに関しては、他の10種とは異なる質量パターンを示すものの一部ヤギとヒツジの識別が困難なサンプルも認められた。しかし、ヤギ個体の80%では特異質量が検出され、同質量が検出されない場合でもウシ以外のウシ科の動物であることは推定可能であった。以上の結果から、ヘモグロビンのペプチドマスフィンガープリンティングにより、血液から動物種を識別できる可能性があると考えられる。
看護学生の禁煙支援力育成のための教育プログラムの構築

看護学生の禁煙支援力の変化と関連要因および禁煙支援に必要な知識・技術・態度を明らかにして、看護学生の禁煙支援力育成のための教育プログラムを構築することを目的として実施した。看護学生の禁煙支援力および関連要因を1年時から4年時まで経時的に調査した。また禁煙外来を受診した患者の禁煙状況の調査から明らかになった看護師に求められる禁煙支援の内容から、看護学生の禁煙支援力育成のための教育を検討した。本研究は、看護学生の禁煙支援力の関連要因および禁煙支援に必要な知識・技術・態度を明らかにして、看護学生の禁煙支援力育成のための教育プログラムを構築することを目的としている。平成24年度は、平成23年度に1回目調査を実施した看護学生60名を対象とした継続的調査の2回目、および新入生60名に対しては1回目調査を実施した。2年目の調査を受けた看護学生に関して、1年目(1年時)と2年目(2年時)での、禁煙支援力、社会的ニコチン依存度、喫煙に対する態度の変化を、対応のあるt検定を行った。禁煙支援力では、禁煙支援力尺度得点が1年時は62.2±7.0、2年時は61.6±6.3で、2年時で平均得点が低下、つまり支援力が低下していたが、有意差はみられなかった。社会的ニコチン依存度では、加濃式社会的ニコチン依存度得点が1年時は20.3±4.6、2年時は20.7±4.5で、2年時で平均得点が増加、つまり、依存度が高くなっていたが、有意差は見られなかった。喫煙に対する態度では、0:まったくそう思わない100:とてもそう思うにおいて、「今後自分は喫煙しない」では1年時で97.9±9.4、2年時で97.2±12.1、「大人の喫煙は個人の自由である」では1年時で58.3±25.9、2年時で58.1±30.2、「看護師の喫煙は個人の自由である」では1年時で27.6±29.8、2年時で30.9±29.5となっており、いずれも有意差は見られなかったが、看護師の喫煙に関しては2年時で寛容になっていることが伺えた。今後は、3年時、4年時と継続して調査を行い、継時的変化を明らかにしていく。平成25年度は、平成23年度に1回目調査を実施した看護学生60名を対象とした継続的調査の3回目、平成24年度に1回目調査を実施した看護学生60名に対しては2回目、平成25年度の新入生の1回目調査を実施した。3年目の調査を受けた看護学生に関して、1年時、2年時、3年時での、禁煙支援力、社会的ニコチン依存度、喫煙に対する態度の変化について、対応のある検定を行った。禁煙支援力では、禁煙支援力尺度得点が1年時は62.2±7.0、2年時は61.6±6.3、3年時は62.0±7.3で、1年時より2年時で低下した平均値は、3年時で1年時レベルまで増加したが、3群間に有意差はみられなかった。社会的ニコチン依存度では、加濃式社会的ニコチン依存度得点が1年時は20.3±4.6、2年時は20.7±4.5、3年時は22.3±4.7で、1年時より2年時で平均得点が増加したものが、3年時でさらに増加、つまり依存度が高くなり、3群間で有意差がみられた。喫煙に対する態度では、VAS(0:まったくそう思わない100:とてもそう思う)において、「今後自分は喫煙しない」では1年時で97.9±9.4、2年時で97.2±12.1、3年時で93.3±19.4であった。同様に「大人の喫煙は個人の自由である」では1年時で58.3±25.9、2年時で58.1±30.2、3年時で58.7±30.2であった。同様に「看護師の喫煙は個人の自由である」では1年時で27.6±29.8、2年時で30.9±29.5、3年時で38.1±30.3であった。いずれの項目でも3群間で有意差は見られなかったが、看護師の喫煙に関しては学年の経過とともに寛容になっていることが伺えた。今後は、4年時に継続して調査を行い、継時的変化を明らかにしていく。本研究は、看護学生の禁煙支援力の関連要因および禁煙支援に必要な知識・技術・態度を明らかにして看護学生の禁煙支援力育成のための教育プログラムを構築することを目的としている。

平成23年度は、当初の予定では、看護学生の禁煙支援力の評価方法と関連要因の明確化を目的としていたが、その後の検討により効率的にデータ収集を行うために、看護学生の禁煙支援力の経年的変化の明確化のための初年次のデータ収集を同時に行うこととした。また、禁煙外来受診者のその後の禁煙状況の追跡調査を行い、禁煙外来受診者が必要としている禁煙支援について検討した。なお、上記の二調査の実施にあたり福井大学医学部倫理審査委員会の承認を得た。<看護学生の禁煙支援力の経年的変化と関連要因の明確化>看護系大学の新入生を対象に、現在の喫煙行動、将来の自己の喫煙の予測、禁煙支援力、加濃式社会的ニコチン依存度、看護実践に対する自己効力感、共感経験に関する無記名自記式質問紙調査を留置法にて行った。次年度以降、毎年4月に縦断的調査を行い、それらの4年間での変化と関連について明らかにしていく予定である。<禁煙外来受診後の禁煙状況>:A病院の禁煙外来を過去4年間に受診した患者84名を対象に、無記名自記式質問紙調査を郵送法にて行った(有効回答率:39%)。その結果、禁煙外来で規定されているスケジュール5回を全て通院することが禁煙継続率をあげる一つの要因と考えられ、通院を継続する働きかけが必要と考えられた。再喫煙は受診終了後3か月目に最も多かったことから、その時期にフォローが必要と考えられた。対象者に対して、健康信念モデルをふまえて、喫煙が及ぼす健康被害に関する危機感を感じられるよう、また禁煙のメリットを理解し行動変容に繋がるような指導が必要であると考えられた。本研究は、看護学生の禁煙支援力の関連要因および禁煙支援に必要な知識・技術・態度を明らかにして、看護学生の禁煙支援力育成のための教育プログラムを構築することを目的としている。平成26年度は、平成23年度に1年目調査を実施した看護学生60名を対象とした継続的調査の4年目、平成24年度に1年目調査を実施した看護学生60名に対しては3年目、平成25年度に1年目調査を実施した看護学生60名に対しては2年目、平成26年度の新入生の1年目調査を実施した。4年目の調査を受けた看護学生60名に関して、1年目(1年時)から4年目(4年時)での、禁煙支援力、社会的ニコチン依存度、喫煙に対する態度の変化について、対応のある検定を行った。禁煙支援力では、禁煙支援力尺度得点は1年時は62.2±7.0、2年時は61.5±6.2、3年時は62.0±7.3、4年時は60.4±7.3で、1年時より2年時で低下した平均値は、3年時で1年時レベルまで増加したものの、4年時にはもっとも低下した。社会的ニコチン依存度では、加濃式社会的ニコチン依存度得点が1年時は20.3±4.6、2年時は20.7±4.5、3年時は22.3±4.7、4年時は22.5±4.5で、1年時より2年時で平均得点が増加したものが、3年時でさらに増加し4年時でそのまま変化がなかった。喫煙に対する態度では学年の経過とともに寛容になっていることが伺えた。臨地実習での喫煙患者の受け持ち経験の有無別で、各論実習前の3年時と実習経験後の4年時で各尺度得点を対応のあるt検定を行ったところ、加濃式社会的ニコチン依存度得点で受け持ち経験あり群(15名)では有意に高くなっていたのに対し、受け持ち経験なし群(43名)では有意差はみられなかったことから、喫煙患者を受け持った経験が看護学生の喫煙への態度に影響を及ぼすことが考えられる。看護学平成24年度までに予定していた看護学生を対象とした調査は、4年間継続して同一対象者に調査を続けられるようにするためのID管理が必要となったため、当初計画の対象者数よりも少なくなっているが、新入生60名をあらたな対象に加え、また2年生に対しては2年目の調査を予定通り実施できた。また、新1年生に対しては、研究者および研究分担者が、さまざまな科目の喫煙に関連する授業項目において、繰り返し喫煙防止教育および禁煙支援教育の基盤となる喫煙の身体への影響に関する知識の授業を行うことができた。
シカ肉の栄養性・嗜好性・機能性の解明と新規機能加工食品の開発

シカ肉の栄養性・嗜好性・機能性を検討し食品としての活用を促すため、シカ肉に多く含まれるカルニチン量および脂質代謝の補酵素であるビタミンB2量に着目し、シカ肉の加工方法およびシカの個体差の影響の検討および認知度調査を目的とした。シカ肉加工時の加熱温度80°C、90°C、100°Cの最終芯温は、70°C、85°C、90°Cとなり、肉重量減少は14.1%、26.5%、32.7%を示した。肉重量減少率の低い80°C試料は100°C試料より親水性・低分子のL-カルニチン、アセチルカルニチン量は高値を示し、軟らかくパサつきの少ない加工品となった。加熱温度によるビタミンB2量には有意差は認められなかった。麹による発酵法を取り入れた場合も有意差は認められなかった。シカの個体差では、雌雄間に有意差は認められなかったが、推定年齢が67歳のシカ肉は、カルニチンおよびビタミンB2を多く含む結果となった。シカ肉と豚肉混合加工品は、シカ肉100%加工品と比べ、表面色が明るく食感は軟らかくなるが、カルニチン量は減少した。以上から、栄養性・嗜好性・機能性を生かしたシカ肉加工品の新規開発には、推定年齢67歳のシカ肉を用いて80°C加熱加工法が望ましいと考えられた。シカ肉の栄養性・機能性の認知度と消費者意向の調査では、シカ肉の栄養性についてある程度認知していたが、機能性については今後認知を高めることが課題となった。調査対象者の約半数はシカ肉を食べたことがなく、においがしそう、硬そうというイメージをもっていたが、シカ肉の摂取回数が多い人は、シカ肉の具体的なイメージがあり、有意に軟らかい、おいしいと評価した。また、自然環境保全の観点からも積極的にシカ肉を摂取していることが推察された。以上から、シカ肉の食品としての活用を促すためには、シカ肉の機能を生かした加工食品の開発により摂取回数を増やす取り組みも必要と考えられた。シカ肉の栄養性・嗜好性・機能性を検討し食品としての活用を促すため,シカ肉に多く含まれている機能性アミノ酸であるカルニチンの加熱温度とシカの固体差の影響について検討した。また,シカ肉の嗜好性の改良としてシカ肉に多穀麹を添加したときのカルニチン含有量の変化について検討を行った。ニホンジカのもも肉を用い,加熱による影響では80°C,90°C,100°Cで加熱を行い,これを試料とした。麹添加による影響ではシカ肉重量に対し1%の多穀麹を添加したものと無添加のものを10°Cで24時間保存後,90°Cで加熱を行い,これらを試料とした。LC-MS/MSを使用しカルニチン測定とクリープメーターを使用し破断特性の測定をした。また,加熱の際の温度測定と加熱前と加熱後での肉重量変化を測定をした。温度履歴では最終芯温が80°C加熱試料で70°C,90°C加熱試料で85°C,100°C加熱試料で90°Cとなった。肉重量変化では80°C加熱試料で14.1%,90°C加熱試料で26.5%,100°C加熱試料で32.7%,麹1%添加試料で24.4%の減少が見られた。加熱温度による影響ではL-カルニチン・アセチルカルニチンが親水性・低分子であったため、重量減少率の少ない80°C加熱試料で高い値を示した。物性測定では80°C加熱試料が100°C加熱試料より軟らかいという傾向が見られ,肉重量減少率との関係がみられた。麹添加による影響では1%添加試料が軟らかくなり嗜好性は増したが,カルニチン測定では1%添加試料が無添加より低い値を示す傾向を示した。シカの固体差の影響ではシカの年齢による影響が大きいと予想していたが,有意な差は見られなかった。平成27年度はシカ肉の物性および機能性アミノ酸含有量におよぼすシカ固体差の影響を検討を目標としており、目標にそった研究を行った。シカ肉に多く含まれている機能性アミノ酸であるカルニチンの固体差の影響について検討したが,予想していた年齢による固体差は少なかった。そこで,カルニチンを多く含むもも肉を用いて,平成28年度の目標にもあるシカ肉の加熱温度の影響およびシカ肉の嗜好性の改良としてシカ肉に多穀麹を添加したときのカルニチン含有量の変化について検討を行った。シカの肉重量変化では80°C加熱試料で14.1%,90°C加熱試料で26.5%,100°C加熱試料で32.7%,麹1%添加試料で24.4%の減少が見られた。水溶性成分であるL-カルニチンとアセチルカルニチンは,重量減少率の低い80°C加熱試料はドリップ量が少ないため,高い値を示した。麹添加による影響では1%添加試料が軟らかくなる傾向を示したが、カルニチン測定では1%添加試料が無添加より低い値を示す傾向を示した。以上のような加熱温度による影響では結果を得ることができた。