hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューロン細胞種決定に寄与するMec-3蛋白質の下流遺伝子制御機構の解析

脳などの神経組織でニューロンが多様な分化を行なうメカニズムにおいて、神経系分化制御を担う転写因子のネットワークが重要な役割を果たしていると思われる.神経系の発生と構造の基本的な記載が充実している線虫C.elegansをモデル動物とし、特に、機械刺激受容ニューロンの分化に焦点を当て、lin-32、unc-86やmec-3遺伝子のカスケードおよびこれらとネットワーク的に作用する因子群を同定し、これらの作用様式を明らかにしてきた.しかしながら、このネットワーク中には分化決定機構の説明ができない細胞種が存在することから、未だ同定できていない因子が多数存在すると思われる.そこで、カスケードの中心的な役割を担う転写制御因子UNC-86の標的遺伝子を単離することで、この遺伝子制御機構の未知の部分を明らかにしていくことを目的としている.標的遺伝子単離の方法としては、KinzlerとVogelsteinによるWhole Genome PCR法を用いた.現在までに、約120のクローンの独立したDNA断片が得られている.これらのDNA断片のほとんどはUNC-86の標的として既知のmec-3制御領域とほぼ同等のUNC-86結合活性を有していることが分かった.線虫ゲノムのシークエンスプロジェクトによって登録済みのコスミド配列(全ゲノムの数%)を検索し、7個の該当部位を見い出した.このうち、5クローンは遺伝子の制御領域と成りえる部位に存在し、さらに発現解析を行う予定である.これらの遺伝子は既知の蛋白質と相同性の認められない(またはとても低い)蛋白質をコードしていた.脳などの神経組織でニューロンが多様な分化を行なうメカニズムにおいて、神経系分化制御を担う転写因子のネットワークが重要な役割を果たしていると思われる.神経系の発生と構造の基本的な記載が充実している線虫C.elegansをモデル動物とし、特に、機械刺激受容ニューロンの分化に焦点を当て、lin-32、unc-86やmec-3遺伝子のカスケードおよびこれらとネットワーク的に作用する因子群を同定し、これらの作用様式を明らかにしてきた.しかしながら、このネットワーク中には分化決定機構の説明ができない細胞種が存在することから、未だ同定できていない因子が多数存在すると思われる.そこで、カスケードの中心的な役割を担う転写制御因子UNC-86の標的遺伝子を単離することで、この遺伝子制御機構の未知の部分を明らかにしていくことを目的としている.標的遺伝子単離の方法としては、KinzlerとVogelsteinによるWhole Genome PCR法を用いた.現在までに、約120のクローンの独立したDNA断片が得られている.これらのDNA断片のほとんどはUNC-86の標的として既知のmec-3制御領域とほぼ同等のUNC-86結合活性を有していることが分かった.線虫ゲノムのシークエンスプロジェクトによって登録済みのコスミド配列(全ゲノムの数%)を検索し、7個の該当部位を見い出した.このうち、5クローンは遺伝子の制御領域と成りえる部位に存在し、さらに発現解析を行う予定である.これらの遺伝子は既知の蛋白質と相同性の認められない(またはとても低い)蛋白質をコードしていた.
ヒルベルト空間の部分空間の配置の研究

Jonesの指数理論に始まる部分因子環の研究によって、大きな全体としての因子環のなかにはいっている小さな部分因子環の相対的な位置関係を研究することの重要性が確立した。ここでは、土台となるヒルベルト空間自身の幾何学的な位置関係について研究を行なった。無限次元では二つの部分空間の間の角度以外は、ほとんどまともな研究がなされていない。有限次元の時は、Gelfand-Ponomarevにより、4つまでの部分空間の配置については、直既約なものの完全分類がなされている。去年度の研究では、配置でGelfand-Ponomarevの分類に現れる直既約な配置の帰納的極限になっている直既約な無限次元の4つの部分空間の配置をひとつ発見した。それヒルベルト空間K上の作用素Tを使って、(H ; E_1,E_2,E_3,E_4)をH=K【symmetry】K, E_1=K【symmetry】O, E_2=O【symmetry】K,E_3=graph T, E_4=graph Iとしてつくった。今年度の研究では、そのような作用素を使った構成には、全くならない、新しい型の直既約な無限次元の4つの部分空間の配置を発見した。それはあいている穴をうめる手術をおこなうものだが、直規約性の証明は膨大な計算が必要となった。ヒルベルト空間の部分空間の直既約な配置を分類するためには、数値的な不変量が必要である。有限次元の時はdefect(不足指数)とよばれる量がGelfand-Ponmarevにより導入されているが、その定義式は、無限次元の時は意味を持たない。去年度の研究では、作用素論におけるFredholm作用素の指数を使ってdefectの無限次元空間版を導入することに成功した。今年度の研究では直既約な配置のdefectの取り得る値をZ/3と完全に決定した。今年度の研究では手始めとして具体例の構成に挑み、無限次元の4つの部分空間の配置でGelfand-Ponomarevの分類に現れる直既約な配置の帰納的極限になっている直既約な配置をひとつ発見した。作用素論における片側シフトの不変部分空間のBeuringの定理が関係していた。今回の研究では、作用素論におけるFredholm作用素の指数を使ってdefectの無限次元空間版を導入することに成功した。現在そのdefectの取り得る値を研究中である。
GeV領域の偏極相関測定による重陽子の短距離スピン構造

^3He(d, p)^4He皮応の偏極相関測定に用いる偏極ヘリウム3標的の開発を行った。偏極相関係数の測定において、ヘリウム3原子核の偏極度を高精度で決定することが重要である。そこで、光学的手法による密度と磁化の高精度測定法を導入し、偏極度を高精度で決定した。密度の測定は、標的セルに封じ込められているルビジウム原子の光吸収スペクトル幅が、ヘリウム3ガスの密度に比例して拡がることを利用して行った。外部共振器型半導体レーザーから出射される幅1MHzの光をルビジウム蒸気に照射しながら、その波長を790nmから800nmの範囲で掃引し吸収強度を測定した。得られた吸収スペクトルの幅は、60.6±0.6GHzであった。この結果を用いて、ヘリウム3の密度を(8.70±0.16)×10^<19>cm^<-3>と相対精度2%以下で決定することに成功した。ヘリウム3原子核の磁化は、ルビジウム原子の電子スピン共鳴(ESR)周波数を用いて測定した。ルビジウム原子のESR周波数が、ヘリウム3原子核の磁化密度に比例してシフトすることが知られている。ルビジウム原子が偏極している場合には、ESR周波数が蛍光検出によって高精度で決められることを利用して、周波数シアトの大きさを測定した。得られたESR周波数シフトの大きさは2.10±0.05kHzであり、先に得た密度の大きさと併せて、ヘリウム3原子核の偏極度を9.4±0.3%と相対精度約3%で決定した。また、別途測定された偏極緩和時間、スピン交換時間と今回の結果を併せて、現在の偏極度を制限している原因が低い光ポンピング効率にあることをつきとめた。今年度はスピン交換型偏極^3He標的の改造とビームラインの開発を行った。既存の偏極^3He標的に、ポンピング光源として60W出力のファイバー結合型半導体レーザーを導入した。光ファイバーから出る光はほぼ完全に偏光が失われているため、光ポンピングに用いるにはこれを円偏光に変換する必要がある。そのために偏光スプリッタと3枚の四分の一波長板を用いた光学系を作成し、これを用いて光ポンピングを行い^3Heの偏極を観測することに成功した。現在、磁場の一様性向上のため導入した補正コイルを設置し、^3Heの偏極テストを進行させている。また平行して、偏極度の絶対値較正に用いるルビジウム原子の電子スピン共鳴周波数測定に向けた準備を始めている。ロシア原子核合同研究所の超伝導シンクロトロンNucltronで行ったビームラインの開発では、ビーム・エミッタンスの測定を行った。6月に行った測定から、特に1GeV付近の低エネルギーでビーム・エミッタンスが100πmm-mradと非常に大きくなっていることが分った。2GeV付近の値(約20πmm-mrad)を考慮すると、加速エネルギーから予想されるE^<-1/2>以上の悪化が1GeV付近であるとの結論が得られた。これを受けて加速器グループに低エネルギービーム輸送を考慮したビームラインの整備を要請し、その結果12月の測定では、横方向のエミッタンスが約30πmm-mradと3倍程度改善した。また、12月のランではNuclotronからの偏極ビーム取り出しに初めて成功した。
周波数連続掃引が可能なマイクロ波・ミリ波スペクトロメータの開発

本研究では,マイクロ波・ミリ波領域において周波数掃印が可能な電気伝導度測定システムの構築を目指した。具体的には,(1)導波管内に試料をおき,非共振の状態での測定を行う,あるいは,同軸ケーブルを用いて測定を行う(2)試料に対する電磁場の方向をそろえ,また,電磁場の強度を上げるため,周波数可変なハイブリッド型空洞を用いた共振測定の二つの方法を研究開始時点では計画した。研究が二年目に入り,進捗状況を鑑みて,(1)の方法に的を絞り研究を続けた。研究機関が終了した現時点での成果は以下のとおりである。(1)1MHz-3GHzまでの,同軸ケーブルを用いた連続周波数スイープ測定システムを完成させた。Referenceの試料での測定を行い,伝導度が正しく得られることを確認した。(2)同システムを用いて,磁場中のBSCCO試料の伝導度測定を行ったが,S/N比が十分でなく,目的のデータ得るに至っていない。今後,ネットワークアナライザーの受信部に増幅器を入れるか,薄膜試料を得ることによって,試料の生抵抗をあげることにより,ベクトル連続周波数掃印による電気伝導度測定の完成を目指す。(3)YBCO試料の複素伝導度を複数の周波数において測定することに成功し,ボルテックスコアの粘性係数を決めることに初めて成功した。これにより,同系のボルテックスコア-は古典的であることが示された。BSCCO系についても同様の測定を行い,広い組成領域にわたり,同様の結論を得た。このことから,高温超伝導体コア-の古典的性格が極めて普遍的であることが示唆された。(1)非共振型(ブロードバンド)のミリ波スペクトロメーターを作製するため、ミリ波領域のベクトルネットワークアナライザーを導入し、室温で、(a)校正等を含めた一連の必要操作を習得し、(b)解析方法を再検討し、(c)反射並びに透過測定を行った。現在クライオスタット部を作成中である。これが完成すれば、薄膜試料を用いた、ブロードバンド反射測定の試験が可能になる。一方で、従来の空洞共振器を用いた方法で、60GHz、100GHzにおいて、高温超伝導体Nd_<2-x>、Ce_xCuO_4(NCCO)薄膜の複素応答測定を行い、薄膜測定における最善の試料装着法、最適な試料サイズ、最適な基板材料等について検討した。その結果、超伝導状態でNCCO薄膜の表面インピーダンスを測定することに成功した。その副産物として、(a)測定したNCCO薄膜がきわめて良質(現在世界で最高水準)であること(b)その低温の表面リアクタンス(磁場侵入長)の温度依存性がいわゆるTリニアよりもかなり緩いという、昨年我々が良質バルク単結晶で得た結果を確認することができた。(2)同軸ケーブルを用いたブロードバンド測定も準備中であり、現在、クライオスタットの設計が終了し制作中、また、校正キットの導入が完了した段階である。(1)の導波管システムとの性能比較を来年度行う予定である。(3)当初予定したハイブリッド空洞については、今年度全く着手できなかったが、今年度(1)に取り組んだ感触では、(1)および(2)の方針の継続を優先させた方が良いと考えている。

(1)1MHz-3GHzまでの,同軸ケーブルを用いた連続周波数スイープ測定システムを完成させた。Referenceの試料で測定を行い,伝導度が正しく得られることを確認した。(2)同システムを用いて,磁場中のBSCCO試料の伝導度測定を行ったが,S/N比が十分でなく,目的のデータ得るに至っていない。今後,ネットワークアナライザーの受信部に増幅器を入れるか,薄膜試料を得ることによって,試料の生抵抗をあげることにより,ベクトル連続周波数掃印による電気伝導度測定の完成を目指す。(3)YBCO試料の複素伝導度を複数の周波数において測定することに成功し,ボルテックスコアの粘性係数を決めることに初めて成功した。これにより,同系のボルテックスコア-は古典的であることが示された。BSCCO系についても同様の測定を行い,広い組成領域にわたり,同様の結論を得た。このことから,高温超伝導体コア-の古典的性格が極めて普遍的であることが示唆された。
女性Duchenns筋ジストロフィー症の分子遺伝学的研究

方法:女性デュシャンヌ様筋ジストロフィー症(DMD)の遺伝形式がX連鎖性であるのか常染色体性なのかを追求するために、本症女性患者8名(7家族)およびその両親の血液を全国から集め、以下の検討を行った。(1)各患者の核DNAを制限酵素Taglで切断し、DMDの相補的DNA(cDNA)をプローブにして、サザンハイブリダイゼーション法で、遺伝子欠失を検討した。(2)DMD遺伝子座中に存在する、あるいは近傍にある種々のDNA配列をプローブにして、同様に欠失分析を行った。(3)患者の筋生検材料をDMD遺伝子産物であるジストロフィン蛋白に対する抗体(抗ジストロフィン抗体)による蛍光抗体法、あるいはウエスタンブロット法で、ジストロフィンを有無あるいはその量を検討した。結果:(1)8名のうち、cDNAに欠失を認めたものはいなかった。(2)8名中1名にDMD座中のDNA配列ERT87-30の欠失を認めた。(3)ジストロフィンの異常は8名中2名に認めた。即ち、1名は蛍光抗体法でモザイクパターンを示し、他の1名はウエスタンブロット法で、正常よりも量的に少ないジストロフィンを検出した。(4)残りの4名はいずれの方法でも異常は検出されなかった。即ち、今回検討した7家族中3家族の筋ジストロフィー症の原因遺伝子はDMD座にある。換言すると、検出可能な女性DMDのうち、少なくとも半数はX連鎖遺伝病である。
カプセル化による凝集性蛋白質の構造解析法の開発

タンパク質は、食物を消化しエネルギーに変換したり、光や匂いなどの刺激に反応したりする「生命活動」において中心的役割を担っています。タンパク質がその機能を発揮するためには、それぞれの設計図に応じて、ある特定のかたちを取る必要があります。タンパク質のかたちを調べる方法に、核磁気共鳴法というものがありますが、いくつかのタンパク質では使えません。これを改良し、より多くのタンパク質について調べる事が出来るような方法を考案しました。研究の目的これまでに3,000を超える蛋白質の立体構造がNMRにより決定されており、蛋白質の立体構造決定法としての溶液NMRの地位は既に確立されたものとなっている。ところが、生体内において重要な役割を果たす蛋白質の中には、NMR測定に必要な高い蛋白質濃度の条件下において、非特異的な会合体を形成してしまうものが少なくない。会合体の形成はNMR測定において致命的であり、それを効率良く取り除く/抑制する手法の開発が強く望まれている。本申請は、これまでNMRによる構造解析においてしばしば大きな障害となっていた非特異的な会合体の生成を、大腸菌の分子シャペロンであるGroEL/ESにより形成される「カプセル」のな中に標的蛋白質分子を1つずつ閉じ込めることにより物理的に抑制し、NMRによる構造解析を可能にするという、直接的かつ最も効果的な手法の開発を目的とする。研究実施状況本年度は、GroEL認識配列を付加したユビキチン(Ubq*)を基質として用いて、GroEL-基質蛋白質-GroES三重複合体が安定に形成される条件の検索を行なった。計画は順調に進行し、SR1変異型GroELに、更にATP加水分解活性を阻害するD398A部位特異的変異を導入することにより、ATP加水分解活性が低下するとともに三重複合体が大幅に安定化されることを見いだした。さらに条件を最適化することにより、ゲルろ過クロマトグラフィーを用いて同三重複合体を単離することに成功した。同条件を用いることにより、分子シャペロン内部に基質蛋白質を隔離したまま高分解能NMR測定を行うことが可能であると期待される。研究実施状況計画は順調に進行し、当初予定していた通り、GroEL認識配列を付加したユビキチン(Ubq*)をGroEL-基質蛋白質-GroES三重複合体を安定に封入することに成功した。更に、15N安定同位体標識蛋白質をもちいて、複合体内部におけるUbq*の二次元NMRスペクトルを測定する事に、世界で初めて成功した。更に、本研究により、GroE内腔において基質蛋白質が水溶液条件と同様のネイティブ構造を保持しているという、極めて重要な知見が得られた。研究実施状況昨年度までの研究により、GroEL認識配列を付加したユビキチン(Ubq*)をGroEL-基質蛋白質-GroES三重複合体を安定に封入し、複合体内部におけるUbq*の二次元NMRスペクトルを取得する事に成功した。これにより、GroE内腔において基質蛋白質が水溶液条件と同様のネイティブ構造を保持しているという、極めて重要な知見が得られた(研究業績1にて発表)。その一方で、GroEL認識配列の付加によりGroE内腔とUbq*の相互作用によりNMRシグナルがブロードニングする事が明らかとなった。

そこで、本年度はジスルフィド結合を介して可逆的にGroEL認識配列を付加する新規の手法の開発を行なった。GroEL-基質蛋白質-GroES三重複合体形成後に還元剤を添加する事により、可逆的に認識配列を除去する事に成功した。これにより、NMRシグナルのブロードニングを抑制し、スペクトルの質を劇的に向上する事に成功した。
細胞分裂時リサイクリングエンドソームのプロテオミクス

研究成果の概要(和文):細胞周期の間期ではリサイクリングエンドソームは細胞全体に散らばって存在しているが、細胞分裂期になると中心体の周辺にクラスターを形成する。分裂期のリサイクリングエンドソームがなぜこのような動態を示すのかは不明である。そこで本研究では細胞分裂時のリサイクリングエンドソームを単離し、そこに含まれるタンパク質を明らかにすることを目的とした。新規のタンデムアフィニティタグ精製法を開発し、細胞分裂期のリサイクリングエンドソームの精製法を確立した。細胞分裂時のリサイクリングエンドソームは細胞質全体に分散して存在しており、1つの細胞が2つの娘細胞に分かれるときに自然と分配されるものと考えられていた。ところが生きた細胞を使って細胞分裂時のリサイクリングエンドソームの挙動を観察してみると、間期とは全く異なる能動的な輸送制御を受けており、中心体の周辺にクラスター構造を形成することがわかった。この細胞内の構造のことをCRESCent (Cluster of Recycling Endosomes around Spindle Pole Centrosome)と呼んでいる。HeLa細胞のような上皮系細胞では、間期の間は培養皿に接着して扁平な形をしているが、分裂期に入るとその形をほとんど球形に変化させる。赤道面に並んだ染色体が2つに分離するとともに細胞膜の中央がくびれていき、最終的に2つの娘細胞に分裂する。間期-分裂期-間期の細胞膜はその形や量が大きく変化している。リサイクリングエンドソームは細胞膜を小胞として細胞内部に取り込んだり、再び放出したりすることで、分裂期における細胞膜の調節をしている可能性がある。そこで本研究では細胞分裂期の細胞からリサイクリングエンドソームを単離精製し、そこに含まれるタンパク質を網羅的に解析することで、その働きを明らかにすることを目的としている。本年度は、初めにリサイクリングエンドソームに局在するタンパク質であるトランスフェリン受容体にMEFタグを融合させた遺伝子を作製した。次にそれをレンチウイルスを用いてHeLa細胞に導入し、安定発現株を樹立した。そして、この細胞からタンデムアフィニティタグと磁性ビーズを用いたTAP法によるリサイクリングエンドソームの精製を行った。リサイクリングエンドソームは細胞周期の間期では細胞質に点在しているが、細胞分裂前期から終期にかけては中心体を取り巻くようにクラスターを形成するようになる。次いで細胞質分裂時には細胞間橋とフレミングボディに局在を変化させ、細胞質分裂が終わると再び細胞質に分散する。このようなリサイクリングエンドソームの局在変化は、分裂期における膜やタンパク質の輸送調節に重要な役割を果たしている可能性がある。その分子メカニズムを明らかにするためには、どのようなタンパク質が分裂期のリサイクリングエンドソームに存在するのかを同定し、どのようなタンパク質によって輸送が制御されているかを明らかにする必要がある。そこで本研究では、分裂期の細胞からリサイクリングエンドソームを単離精製し、そこに含まれるタンパク質を解析することで分裂期の膜の調節機構の解明を目指した。昨年度はMEFタグを融合させたトランスフェリン受容体の安定発現株からタンデムアフィニティタグ精製によるリサイクリングエンドソームの単離を試みたが、収量が低いという問題があった。本年度はFKBPとFRBドメインの高い結合能を利用した精製法を開発することで収量を高めることに成功した。また、TEVプロテアーゼによってFKBPタグとトランスフェリン受容体の間を切断できるように改良を加え、精製後のサンプルに含まれる非特異的結合タンパク質の混入を減少させた。さらに薬剤による細胞周期の同調条件や精製条件の最適化も行った。今後は分裂期と間期から精製したサンプルに含まれるタンパク質のうち、分裂期に特徴的なタンパク質を同定し解析を行う予定である。
砂州のフィルタリング効果に着目したダム下流河川の濁水低減化に関する研究

本研究は濁水を効率的に浄化する砂州地形を探るために,流下中の懸濁物質量を砂州単位で調査し,懸濁物質の減少量と砂州特性値(砂州の形状、波長、周期)の関係を分析した.そして,濁水を効果的に浄化する砂州地形条件を明らかにして,土砂供給と流況管理の目標値を定量的に示すことを目的とした.濁水の長期化が問題となっている天竜川下流域を調査対象として,船明ダム下流から5kpまでのおよそ25km区間の代表的な砂州ごとに調査を実施した.現地調査は2017年11月28日に行い, 18地点で採水及び水質調査を行った.調査区間内の砂州の地形形状と変動量は,出水の前後における衛星画像を比較することで定量化した.河川中の濁度は流下に伴い有意に減少し,最下流地点で36%低下した.調査区間上流の河床形態は,寄州が連続して出現する交互砂州であり,中流から下流区間は複数の澪筋が出現する複列砂州であった.調査地点間の濁度減少量を区間距離で除することで単位距離あたりの濁度減衰率を求めた.各調査地点間における砂州面積変動量と濁度減衰率との関係を調べたところ,交互砂州区間において正の相関関係が確認された.この結果は,砂州地形の変動が大きいほど砂州のフィルタリング効果が高まることを示唆している.一方,複列砂州区間では,有意な関係は確認されなかった.複列砂州は,流下方向に対して流路が複数存在するため複雑な砂州地形となっている.今回の調査では,複数の流路のうち一つの流路の濁度のみを観測したため,区間内全体の濁度減衰率を反映できていなかった可能性がある.今後は,複列砂州区間内の全流路の濁度を横断的に測定し平均値を求めることで,砂州面積変動量と濁度減衰率との関係を評価していきたい.また,濁水を効率的にフィルタリングする砂州地形を形成するための撹乱条件についても検討を続けていく予定である.本研究は濁水を効率的に浄化する砂州地形を探るために,流下中の懸濁物質量を砂州単位で調査し,懸濁物質の減少量と砂州特性値(砂州の形状、波長、周期)の関係を分析した.そして,濁水を効果的に浄化する砂州地形条件を明らかにして,土砂供給と流況管理の目標値を定量的に示すことを目的とした.濁水の長期化が問題となっている天竜川下流域を調査対象として,船明ダム下流から5kpまでのおよそ25km区間の代表的な砂州ごとに調査を実施した.現地調査は2017年11月28日に行い, 18地点で採水及び水質調査を行った.調査区間内の砂州の地形形状と変動量は,出水の前後における衛星画像を比較することで定量化した.河川中の濁度は流下に伴い有意に減少し,最下流地点で36%低下した.調査区間上流の河床形態は,寄州が連続して出現する交互砂州であり,中流から下流区間は複数の澪筋が出現する複列砂州であった.調査地点間の濁度減少量を区間距離で除することで単位距離あたりの濁度減衰率を求めた.各調査地点間における砂州面積変動量と濁度減衰率との関係を調べたところ,交互砂州区間において正の相関関係が確認された.この結果は,砂州地形の変動が大きいほど砂州のフィルタリング効果が高まることを示唆している.一方,複列砂州区間では,有意な関係は確認されなかった.複列砂州は,流下方向に対して流路が複数存在するため複雑な砂州地形となっている.今回の調査では,複数の流路のうち一つの流路の濁度のみを観測したため,区間内全体の濁度減衰率を反映できていなかった可能性がある.今後は,複列砂州区間内の全流路の濁度を横断的に測定し平均値を求めることで,砂州面積変動量と濁度減衰率との関係を評価していきたい.また,濁水を効率的にフィルタリングする砂州地形を形成するための撹乱条件についても検討を続けていく予定である.
ラマン分光イメージングによるホルモン・受容体分子相関の細胞内機能分析

脂溶性のステロイドホルモンと受容体の相関についてラマン分光スペクトル解析が可能かどうか、またその応用として、坐骨神経の軸索と脂溶成分に富む髄鞘の区別化がラマンイメージングとしてとらえられるかどうか検討した。テストステロンとエストラジオールの特異的ラマンスペクトルを得たが、希釈液の水のスペクトルとピークが重なることが判明し、培養条件の基準化が課題として残った。坐骨神経の軸索と髄鞘は異なるラマンスペクトルを示したことから、両者の構造的違いを明瞭に可視化することが可能となった。低分子化合物であるステロイドホルモンが作用を発揮するには、特異的な受容体と結合することが不可欠である。そのため、ホルモンのリガンド・受容体の分子間の結合様式を明らかにすることが、ホルモン分子作用の解明に直結する。本研究では、分子固有の特異的なラマン散乱光を指標に、ステロイドホルモン(リガンド)とその受容体の分子相関について非標識的可視化を試み、従来のGFP分子標識法やオートラジオグラフィー、免疫細胞化学では明らかにされなかったホルモン・受容体の細胞内での結合様相についての新たな知見を得るための試行的研究にチャレンジし、その基礎的データを得ることを目的とした。微弱なシグナルであるラマン散乱光を検出するためのシグナル検出デバイスの開発や光電子倍増管の改良、3次元XYZ走査型共焦点光学系などの空間解像度向上など、ハード面での革新的創出による新たなラマン顕微鏡(ラマン分光装置の市場で30年以上の実績を持つHORIBA Jobin Yvon社による顕微ラマン装置LabRAMファミリー:XploRA, HORIBA:スペクトル分解能1.0cm-1@532nm、空間分解能1μm)の使用方法の検討に着手した。対物レンズ、レーザー波長、レーザー強度、共焦点ピンホールサイズ、分光スリットサイズ、測定スペクトル範囲、測定時間、データ積算数などの条件の検討に入った。In vitro系への応用として固定細胞、組織の観察を行った。ホルマリン固定、マウント材料、カバーグラスなどによる影響を考慮した。用いた系は坐骨神経標本であり、シュワン細胞がグルココルチコイド受容体を発現していることもあり、軸索とシュワン細胞との関係についての特異的なラマンスペクトルを得た。今後in vivo, in vitroの系においての基本的条件の詳細な検討、GFP蛍光標識法との所見の比較も課題として残った。ホルモンが作用を発揮するには、特異的な受容体と結合することが不可欠である。これらの結合様式の解明にはGFPなどの蛍光タンパクを用いる標識法がさかんに行われているが、さまざまな問題点を含んでいる。本研究では、分子固有の特異的なラマン散乱光を指標に、ステロイドホルモンとその受容体の分子相関について非標識的可視化を試み、従来のGFP分子やラジオアイソトープ標識法、免疫細胞化学では明らかにされなかったホルモン・受容体の細胞内での結合様相について試行的研究にチャレンジすることを目的とした。微弱なシグナルであるラマン散乱光を検出するためのシグナル検出デバイスの開発や光電子倍増管の改良、3次元XYZ走査型共焦点光学系などの空間解像度向上など、ハード面での革新的創出による新たなラマン顕微鏡(ラマン分光装置の市場で30年以上の実績を持つHORIBA Jobin Yvon社による顕微ラマン装置LabRAMファミリー:XploRA,HORIBA:スペクトル分解能1.0cm-1@532nm、空間分解能1μm)を使用し、対物レンズ、レーザー波長、レーザー強度、共焦点ピンホールサイズ、分光スリットサイズ、測定スペクトル範囲、測定時間、データ積算数などの条件検討を試みた。また、in vivo系への応用として固定細胞、組織の観察を行った。ホルマリン固定、マウント材料、カバーグラスなどによる影響を考慮し、坐骨神経標本においてシュワン細胞がグルココルチコイド受容体を発現していることもあり、軸索とシュワン細胞との関係についての特異的なラマンスペクトルを得るような条件設定を確立した。軸索と髄鞘の特異的ともとれるラマンスペクトルが得られたことから、坐骨神経の髄鞘形成が加速するような条件を作り、その条件下でラマンスペクトルを測定し、それぞれのスペクトルの検証を行った。
東ティモールにおける国連平和維持活動についての研究

現在、東ティモールで行われている国際平和維持活動(United Nations Mission of Support in East Timor : UNMISET)について、昨年に引き続き研究をした。今年度も9月に現地調査に赴き、UNMISETに関する総合的な問題について調べた。安全保障面に関しては、以前に比べて改善されて入る。例えば民兵の反乱等はほとんど見られない。しかしUNMISETから東ティモールの軍隊や警察が未だに十分なトレーニングを受けておらずUNMISETの継続的な駐留は必要である。また東ティモールの司法制度も十分は機能を果たしているとはとてもいえない状況である。例えば、1999年9月に行われた独立反対派の一斉蜂起に関する裁判等は満足に行われていない。西ティモールにいる、東ティモール難民の数は、UNMISETおよびUNHCRによってかなり軽減された事は大いに評価できよう。しかし未だ約3万人に難民がおり、彼らは1999年の住民投票の祭に独立反対派に回り、よって独立賛成派からの復習を恐れているために帰還を希望していない。UNMISET及び東ティモール政府の更なる和解運動が必要になると思われる。このように調べた事は、The Academic Council on the United Nations System(AGUNS)およびBritish International Studies Association (BISA)という学会で、それぞれアメリカ合衆国のニューヨーク、及び英国のバーミンガムで論文発表として発表され、それぞれの論文はロンドン及びオクスフォードにある学術誌において出版された。また今回、貢献国を代表してアイルランド共和国におけるUNMISETへの貢献についても焦点を当て、実際に東ティモールにおいて、その活躍ぶりを調査した。これは単著の本となりロンドンの出版社Frank Cassで出版された。(この本は、科研費以外の研究による部分も含む。)今年度は東ティモールのPKOを含めたPKOの広い範囲の分野で、少なからずの実績を上げることができた。東ティモールのPKOに関しては、平成14年9月に東ティモール及びオーストラリアへ赴き、現地調査を行なった。東ティモールでは主にアイルランド小隊のパトロールに参加し、またPKO(UNMISET)本部に勤務している方に単独インタビューを行なった。この調査によってUNMISETの具体的な問題点を把握することができた。オーストラリアでは、キャンベラにあるオーストラリア国立大学を拠点に資料収集や大学教員及び軍事評論家へインタビューを行なった。東ティモールのPKO関連の研究発表に関しては4月に英国ノッティンガム大学のInstitute of Asia-Pacific Studies及びオランダのVrede En Veilheidにおいて学術論文を出版した。また12月に英国国際学学会(British International Studies Association : BISA)においてUNMISETについての論文を発表した。またPKO一般については、7月BISAの学会誌にアメリカ同時多発テロ(9.11)以降のPKOのあり方について予測する記事を書き、平成15年2月には共栄大学の紀要においてPKOと国益について論じた。平成14年6月にThe Academic Council on the United Nations System(ACUNS)の年次大会で日本のPKO政策についての論文を発表し、同7月ノッティンガム大学においてその論文を出版した。)
次世代ミリ波・サブミリ波観測を実現する超伝導多素子アレイの開発

現在、最も一般的な光検出器は半導体(シリコン等)で作製されていますが、超伝導体を用いる事で半導体を超える感度を持つ光検出器を作製することができます。宇宙・素粒子実験ではすでに超伝導検出器を用いた観測が行われています。本研究では、超伝導検出器が持つ超高感度はそのままに、より多画素かつ有効面積の広い検出器を開発することを目的としています。特にミリ波・マイクロ波の検出器をモデルケースとして、民間企業と協力し世界最大級の超伝導検出器を開発します。
超音波ガイド波の複雑構造部における伝搬挙動解明に関する基礎的研究

近年、原子力発電所など高経年化が進む設備が急増し、それらの健全な稼働のために有望な検査技術が求められている。本研究では、配管を効率よく検査する方法として注目されている超音波ガイド波に注目し、配管の複雑形状部においても適用可能にするための基礎的研究を実施した。配管の軸方向に伝搬する軸方向ガイド波と、周方向に伝搬する周方向ガイド波を研究対象とし、軸方向ガイド波では、(1)効率的励起法の提案と検証,(2)群速度計測による減肉測定法の提案と検証,(3)エルボパイプでの伝搬挙動の解明を実施した。また周方向ガイド波では、(4)伝搬モードの選択的励起方法の確立,(5)伝搬モード解析の実施,(6)詳細計測への周方向ガイド波利用の提案を実施した。それぞれにおいて成果を得て、雑誌論文6件を発表している。本提案研究において、以下の3点の研究成果を得る事が出来た。(1)曲げパイプにおける伝搬挙動の解明:本研究では、曲げ菅においてL(0,1)モードとF(1,1)モードが相互にモード変化をする事を示している。特にレーザー超音波法を用いる事で、広い周波数範囲で相互にモード変換する事を示した。また、曲げ角度が0度から90度までの試験片を準備し、角度が急になるほどモード変換の変換効率が高い事を示した。えられた研究成果は、ULTRASOMCS,44(2006)e1139に掲載された。(2)パイプの周方向に伝搬するガイド波の伝搬挙動と簡便な励起方法の提案:複雑構造部を伝搬するガイド波の基礎的な研究の一環として、板を伝搬するガイド波であるラム波とSH波が曲率を有する板を伝搬する際の挙動の研究成果を得ている。ここでは、一般的な横波センサーを用い、偏波方向を軸方向とすればSH波が、軸方向と垂直にすればラム波が選択的に励起できる事を示した。また周方向を伝搬するガイド波の理論計算も実施している。ここで得られた理論と実験の比較を行うことで、モードの同定と各モードの励起効率の理論的な考察も実施した。SH波に関する内容はAcoust.Sci.& Tech.,27(2006)389に掲載された。(3)ガイド波の伝搬挙動を利用したパイプの肉厚外径比の推定手法の提案:研究代表は、ガイド波が、源肉部分を伝搬する際に音速が大きくなることを理論的に予想していたが、本研究では、それらの実験的詳細な検証を行った。その結果、理論の予想通り薄肉のパイプほど伝搬速度が大きくなる事を証明できた。音響学会誌63,(2007)13に掲載された。尚、上記以外にガイド波を効率的に励起検出する方法を提案し、特許の出願を行っている。第一に、源肉欠陥でのガイド波の定量的データの取得:本研究では、最終的に複雑部位を含めたガイド波による源肉欠陥検出法の確立を目指している。本年度は、直管部分を用いて源肉欠陥の漸増試験を実施し、0.5%程度の断面欠損率以上の大きさの源肉欠陥が検出出来ることを確認した。これまでにこの種の定量データは多くない。来年度のエルボ部を有するパイプでの検証実験の準備データが整った。第2に、パイプの周方向に伝搬するガイド波の伝搬挙動と簡便な励起方法の提案:複雑構造部を伝搬するガイド波の基礎的な研究の一環として、板を伝搬するガイド波であるラム波とSH波が曲率を有する板を伝搬する際の挙動の研究成果を得ている。昨年までに、ラム波とSH波を円筒面状で選択的に励起する方法を得てきたが、センサーの中心周波数近傍のみのデータであった。本年度は、トーンバースト信号を入力波に用い、得られた波形に対してはウエーブレット解析を行うことで広帯域の円周方向ガイド波の励起に成功している。これに関連する内容はJapanese J.Appl.Phys.46(2007)4568に掲載された。続編も投稿済である。第3にガイド波の伝搬挙動を利用した効率的ガイド波励起方溝の提案:パイプのエルボ部などの複雑部位では、ガイド波のモード変換や、エネルギーロスが生じ、強い信号を得ることが比較的困難になってくる。そこで、ガイド波の励起・検出効率を向上させる方法が必要である。

ここでは、ガイド波のセンサー近傍に反射体を設置する方法で励起検出効率を3倍程度に向上させることに成功している。センサーと反射体の相対距離は、励起するガイド波の半波長の整数倍で良いことを示した。本提案研究では、配管の複雑構造部に対してガイド波を利用して効率的にヘルスモニタリングを可能とするための知見の蓄積や方法論を開発することを目的としている。ガイド波がエルボや分岐管等複雑部を伝搬する際にはモード変換等によるエネルギーロスが発生する。このためより効率的にガイド波の励起検出を実施することが重要である。このため昨年度までに本研究では、新たに効率的なガイド波の励起検出方法の提案を行っている。本方法は、励起検出用のリング状センサーの近傍に反射体を設置するだけの簡便な方法で最大で約3倍の効率向上を確認している。本年度は、磁歪センサーと圧電センサーの両方でこれらの効果が発現することを詳細に実験で確認している。また、波動の多重反射をモデル化し数値計算都の比較を行った。得られた計算結果が、実験値と非常に良く一致することを確認し、高効率励起のメカニズムの解明も実施できた。これらの成果はJ. Solid. Mech. Me ter. Engr.に掲載された。複雑部位へのガイド波の適用においては、パイプの必要部位に対して周方向に伝搬するガイド波(円周ガイド波)を励起し、検査に利用する方法の提案も行っている。円周ガイド波は、円周ラム波と円周SH波に分類されるが、昨年度までに選択的に励起検出する方法を提案し実証している。本年度は、速度分散を有する円周ガイド波を広い周波数範囲で選択的に励起検出する方法を提案した。この知見は、JJAPに掲載された。欠陥の検出感度は、円周ガイド波のモードや周波数に強く依存する。そのため本成果は、今後の検査応用のために非常に大きな知見である。
NCプログラムを必要としない次世代自律加工セルの試作

『NCプログラムを必要としない次世代自律加工セルの試作』に必要な機能について研究を実施して以下の成果を挙げた。1.加工プロセスや加工精度を予測するシミュレーション手法目標の仮想加工シミュレータを開発し、加工中に切削力が急増する部分や加工精度が要求精度を満足しない部分を加工前に把握することが可能となった。自律加工セルにおいては、切削条件や工具経路の問題点を事前にチェックし、切削異常を回避するための機能が提供できる。2.切削条件の変更を加工途中で可能にする実時間工具経路生成手法倣い加工の原理を計算機内に再現して、実時間で工具経路を生成する仮想倣い加工シミュレータを開発した。計算機内の仮想トレーサと仮想マスタモデルの干渉チェックを厳密に行ない、荒加工から仕上げ加工に至るまでの工具経路生成が、走査線加工及び等高線加工で実現できるようになった。実時間で生成された工具経路情報を、NC制御装置が提供するHSSB(High Speed Serial Bus)を用いて転送し、実際のエンドミル加工でその機能を検証した。3.加工中の切削異常を回避する切削力適応制御手法加工状況を切削条件に反映させるために必要なフィードバック機能として、加工状況のモニタリングと加工条件修正アルゴリズムを検討した。モニタリングでは、特殊なセンサを必要とせずに加工中の切削トルクや切削力を把握することを目標に、NC制御装置から主軸モータ及び駆動モータの駆動トルクを検出することを試みた。主軸回転数や駆動方向による摩擦トルクの補正などが必要であるが、切削トルクや切削力が推定可能であることを確認した。また、モニタリングした切削トルクを反映しながら実時間で切削条件を修正するアルゴリズムを提案し、仮想加工シミュレータを利用してその機能を検証した。先の実時間工具経路生成機能により、主軸回転数や送り速度だけでなく切込みやピックフィードの修正も可能で、切削異常を回避する自律的な機械加工が実現できる。平成11年度は『NCプロブラムを必要としない次世代自律加工セル』を試作するために必要な以下の2つの機能に関して研究を実施した.1.加工プロセスや加工精度を事前の予測するシミュレーション手法これまでの研究で開発済みのエンドミル加工における切削力や加工誤差が推定できる加工シミュレータに,計算機内の工作物と工具の3次元モデルを利用して加工中の形状変化をコンピュータグラフィクスで表示しながら工具移動によって変化する切削条件(切り込み)を抽出する形状シミュレータを統合して,仮想加工シミュレータを開発した.この仮想加工シミュレータを利用することで,加工中に切削力が急増する部分や,加工精度が要求精度を満足しない部分を,加工前に把握することが可能となった.自律加工セルにおいては,工具経路の問題点を事前にチェックし,切削異常を回避するための重要な機能に位置付けられる.2.実時間工具経路生成手法倣い加工の原理をそのまま計算機内で再現して,実時間で工具経路を生成する仮想倣い加工シミュレータを開発した.この仮想倣い加工シミュレータで生成される工具経路データを,マシニングセンタの制御装置が提供するHSSB(High Speed Serial Bas)を利用して高速転送し,実時間でマシニングセンタの制御が可能であることを切削実験で検証した.実時間で工具経路を生成しながら制御できるために,NCプロブラムによる加工では不可能な切り込みやピックフィールドといった切削条件を加工中に変更できることが可能となった.自律加工セルにおいては,加工状況に対応しながら工具経路を生成するための重要な機能に位置付けられる.『NCプログラムを必要としない次世代自律加工セルの試作』に必要な機能について研究を実施して、以下の成果を挙げた。

1.加工プロセスや加工精度を予測するシミュレーション手法目標の仮想加工シミュレータを開発し、加工中に切削力が急増する部分や加工精度が要求精度を満足しない部分を加工前に把握することが可能となった。自律加工セルにおいては、工具経路の問題点を事前にチェックし、切削異常を回避するための機能が提供できる。2.切削条件の変更を加工途中で可能にする実時間工具経路生成手法倣い加工の原理を計算機内に再現して、実時間で工具経路を生成する仮想倣い加工シミュレータを開発した。計算機内の仮想トレーサと仮想マスタモデルの干渉チェックを厳密に行ない、荒加工から仕上げ加工に至るまでの工具経路生成が、走査線加工及び等高線加工で実現できるようになった。実時間で生成された工具経路情報を、NC制御装置が提供するHSSB(High Speed Serial Bus)を用いて転送し、実際のエンドミル加工でその機能を検証した。3.加工中の切削異常を回避する切削力適応制御手法加工状況を切削条件に反映させるために必要なフィードバック機能として、加工状況のモニタリングと加工条件修正アルゴリズムを検討した。モニタリングでは、特殊なセンサを必要とせずに加工中の切削トルクや切削力を把握することを目標に、NC制御装置から主軸モータ及び駆動モータの駆動トルクを検出することを試みた。主軸回転数や駆動方向による摩擦トルクの補正などが必要であるが、切削トルクや切削力が推定可能であることを確認した。また、モニタリングした切削トルクを反映しながら実時間で切削条件を修正するアルゴリズムを提案し、仮想加工シミュレータを利用してその機能を検証した。先の実時間工具経路生成機能により、主軸回転数や送り速度だけでなく切込みやピックフィードの修正も可能で、切削異常を回避する自律的な機械加工が実現できる。
アジア系留学生の援助に対する意識と被援助志向性に関する研究

平成13年度は,留学生の被援助志向性を考慮した援助プログラムを開発することを目的にした。具体的には,現在までに得られた調査結果の知見をもとにプログラムを開発し,留学生援助場面への応用可能性を検討するために,留学生受け入れ部門をフィールドに執筆された論文の文献研究および,5大学の留学生センター指導部門教官に面接調査を行った。その結果,被援助志向性を考慮したプログラムとして,(1)留学生援助のための留意点,(2)被援助志向性を考慮した関わりの2点が明らかになった。(1)留学生援助のための留意点では,留学生は勉強や住居,経済の現実的な問題にかかわる領域で援助する必要があること,留学生が来談した場合,彼らの訴える問題は日本人学生よりも深刻である可能性があることが明らかにされた。(2)被援助志向性を考慮した関わりでは,留学生の被援助志向性を高めるためには,ソーシャル・サポートを積極的に供給しながら,呼応性への心配に配慮することが大切であることが指摘された。呼応性への心配に配慮する方法として,次の2点が考えられる。まず,第1点目は,留学生の入学時のオリエンテーション・プログラムで,利用できる様々な援助資源を紹介し,その利用価値を認識してもらうことである。第2点目は,留学生を援助する際に,呼応性への心配が高いと思われる留学生の場合は,まず,解決できる問題を優先し,援助の効果を留学生自身に認識してもらうことである。しかしながら,ソーシャル・サポートと被援助志向性の関連が循環的であること考えると,留学生の被援助志向性が低くても利用できる援助システムを開発することが必要である。この点はインターネットなどを利用した相談システムが一部の大学で実施されているので,これを被援助志向性という視点からもう一度検討する必要がある。平成12年度は,欧米の留学生に対する調査を計画していたが,多変量解析に耐えうる対象者の確保が難しく,調査の実施が不可能であった。そこで,7名の留学生を対象に面接調査を実施した。その結果,(1)留学生の援助に対する意識は,ヘルパーによって異なっており,特に教官に対しては,自己の成績評価との関連で援助を求めにくい雰囲気があること,(2)留学生が勉強以外の問題を教官に相談する際,解決に有効なアドバイスが得られるかどうかが心配なこと,(3)留学生が問題に遭遇した場合に,すぐに専門家に相談するのではなく,まず自分で解決を試み,その次に友人や家族など(ボランティアヘルパー)に相談し,それでも解決しない場合に,専門的ヘルパー,役割的ヘルパーに相談すること,が明らかになった。この結果は,平成11年度に文部省科学研究費の助成を受けて実施した量的調査の結果を確認した形になった。そこで,質的(面接)調査と量的調査の結果をあわせて,留学生の援助の実践にどのように結びつくかといことを再検討した。検討するにあたっては,まず,各大学の留学生センターや留学生専門教育教官の援助実践の論文をレビューし,次に,調査結果を再検討した。その結果,(1)専門的ヘルパーや役割的ヘルパーだけではなく,ボランティアヘルパーを巻き込み援助体制を確立する必要があること,(2)援助に対する心配を低める活動として開発的カウンセリングを実施する必要があること,(3)留学生が持っている被援助志向性を尊重しながら,被援助志向性が低くても援助が受けられる方法を開発する必要性を指摘し,ヘルパーと対面しなくても問題解決のための情報が入手できる電子通信メディアや電話を利用した援助方法が検討された。
モンゴル族からみた中国文化大革命の実証研究

本研究は1966年から1976年にかけておこなわれた中国文化大革命の歴史的推移を少数民族の一つ、モンゴル族の視点から現地調査を実施し、文化大革命という政治運動の「民族問題的な側面と性質」を明らかにしようとするものである。中国の少数民族自治地域である内モンゴル自治区の場合、文化大革命運動の深化にともない、少数民族の自治権が剥奪された。また、内モンゴル自治区の固有の領土も約半分が漢族の省に分割され、その上、厳しい軍事管制制度が導入された。1966年から1970年の間、34万人が逮捕され、2万7000人以上ものモンゴル人たちが虐殺され、12万人に障害が残った。当時、モンゴル族の人口はわずか140万人だったことから、全モンゴル族を巻きこんだこの政治的な災禍をモンゴル人たちはジェノサイドだと理解している。本研究は、この隠蔽されつづけているジェノサイドこそ、文化大革命時における少数民族問題の本質だと位置づけている。本研究は中国文化大革命の推移を少数民族のひとつ,モンゴル族の視点から調査し,その民族問題としての側面を解明しようとするものである。まず,当初の予定通りに夏季には内モンゴル自治区西部のオルドス地域において実地調査をおこなった。オルドスは共産党の根拠地とされる延安に近く,同地域出身のモンゴル人幹部たちも「正統な延安派」とされていたが,それでも文化大革命中は例外なく粛清された。研究代表者は,オルドスでもっとも多くの犠牲者を出したウーシン旗において聞き書き調査と文献収集を実施した。また,冬季には平成19年12月平成20年1月、3月に内モンゴル自治区首府のフフホト市と隣接するシリンゴル盟南部において,現地調査を推進した。こちらの方では主として1940年代に「対日協力者」とされたモンゴル人たちを対象に,口伝と文献資料の両方を収集した。文献資料は主として文化大革命当時の各種印刷物(紅衛兵新聞,ビラと伝単など)である。現地調査で入手した資料を整理し,論文の形で公表した。それにより,従来ほとんど知られていなかった少数民族虐殺の実態が少しずつ明るみになってきた。これは,世界の文化大革命研究に対する新しい貢献と言えよう。本研究は、中華人民共和国で1966年から1976年にかけて発動された文化大革命の歴史的推移を少数民族の一つ、モンゴル族の視点から調査し、その全容を明らかにしようとするものである。文化大革命は毛沢東と中国共産党の「継続革命論」によって引き起こされた暴力運動で、「階級間の闘争」を強調した大衆運動でもあるが、少数民族地域では、「民族問題もつまるところ階級闘争だ」、との理論と実践が強制された。その結果、少数民族と漢族との同化がむりやりに進められ、逆に民族問題が激化した。平成20年度においては、当初の予定通りに旧満州国関係者から情報を収集し、また、北京などから下放されていた知識青年たちにもインタビューをおこなった。内モンゴル自治区の場合だと、文化大革命の深化にともない、民族の自治権が政府に剥奪された。また、自治区そのものも分解され、隣接の漢族の省に固有の領土の一部が譲渡された。それだけではない、1966年から1970年の間、「ウラーンフ反党叛国集団」と「内モンゴル人民革命党員を粛清する」事件で、何万人ものモンゴル人たちが虐殺された。その罪状の一つは「過去に日本に協力した」歴史だった。つまり、内モンゴル自治区で展開された文化大革命はジェノサイドだったのである。