hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総合型地域スポーツクラブが構築する関係システムと設立運営の成否に関する質的検討

しかし,現在停滞クラブに分類されるクラブにあって,かつてはこのタイプのクラブ運営をしていた組織が少なくない.そのようなクラブは,リーダーの高齢化や目標を達成しきれないままに疲労感・徒労感を持てしまって活動が停滞したとのことであった.一方,ネットワーキング型クラブは複数の人がかなり主体的にクラブ運営に携わっていた.さらに,外の組織とのダイナミックな関係性を構築していた.研究協力していただいたクラブは10名以上の人が他の組織(多くは中間支援組織)とのダイナミックな(運動性のある)関係を築いていた.次に主体的に関わってくれる人をたくさん集める方法があるのかという疑問に突き当たる.停滞クラブの中心的役割を担っている人の多くが「(後継となる)人がいない」という話をしておられた.活発クラブには多くの人が関わる特徴,停滞クラブには人が集まらない共通の特徴が存在した.現在は,フィールドワークで得られたデータをエスノグラフィーにまとめ,複数の観点から分析作業を行うとともに,論文を執筆している.運動心理学これまでの2年間の研究を通じて,活発に活動しているクラブは地元小学校や各種競技団体,他の総合型クラブと協力体制を築いていることが明らかになった.一方,会員数を減らしているクラブは,特定の人だけが活動を把握し,自前のリソースだけを活かしたサービス提供型になっていることが明らかになってきている(未発表).このことから,総合型クラブが活動を活発化させるために,幅広いネットワークの構築が求められることが明らかになったと言ってよい.また,チャンネルを結ぶ相手として,「小学校」が重要であることを明らかにした.あるクラブでは,小学校体育館に地域住民の為の入口を作るなど,相互の信頼関係が築かれているエピソードなども紹介した.このように,研究対象としている総合型クラブは地域課題の解決,コミュニティの再生などもそのミッションとしていることから,地域とクラブを結ぶ重要なチャネルが明らかになったことは意義深いと言えよう.また,フィールドワークの結果から構築しつつある仮説として,現在「繋がりの強さ」に着眼した研究を進めている.現在は,各地に構築されつつある中間支援組織や有志クラブによる互助サークルなどに着眼し,フィールドワークを行っている.研究支援の最終年度となる平成26年度は,この「関係性の強さ」にも着眼した研究を進めたいと考えている.筆者は,本研究の達成度を「概ね順調に進展している」と評価しており,現時点での達成度を40%と評価している.以下にその評価の理由を説明する.本研究の主な目的は以下の3点である.1)先行研究の分析により設立・運営に際して,関係性を構築すべきチャンネルを明らかにする,2)現在の運営が活発的なクラブと停滞しているクラブの関係者にインタビュー調査を行う,3)クラブの設立・運営に対して,“関係性の構築"の観点から有効な提言を行う.以下に,これら3つのねらいに対する現時点での達成度を評価する.1)本研究は,現在まで文献研究よりも現場でのフィールドワークから関係性を構築すべき対象やその構築方法を明らかにしており,このねらいが達成できているとは言い難い.
慢性脳虚血の高次脳機能障害と脳内中枢性受容体の機能低下に関する研究

平成12年4月から平成14年11月までの間に40例に検査を行った。内訳は内頸動脈閉塞25例、中大脳動脈閉塞15例であった。positron emission tomography (PET)を用い脳血流量(CBF)、脳酸素摂取率(OEF)、脳酸素代謝量(CMRO2)およびベンゾジアゼピン受容体の分布を3次元的定量的に描出した。高次脳機能はWAIS-Rを用い点数化した。結果を以下に示す。1)CBF、OEF、CMRO2およびベンゾジアゼピン受容体の分布の内、高次脳機能との相関があったのはOEF(r=-0.640, p=0.002)、CMRO2(r=0.655, p=0.001)、およびベンゾジアゼピン受容体の分布(r=0.831, p=0.0001)で、最も強かったのはベンゾジアゼピン受容体の分布であった。すなわち、CMRO2が低下していてもベンゾジアゼピン受容体の分布が正常であれば高次脳機能の低下は軽度であった。また、ベンゾジアゼピン受容体の分布が低下している領域をもつ症例では重度の高次脳機能障害を認めた。2)さらに血行再建術後の高次脳機能の改善率と術前のベンゾジアゼピン受容体分布は強い正の相関を示した(r=0.889, p=0.0001)。3)ベンゾジアゼピン受容体分布は血行再建術前後では有意の変化は示さなかった。以上のことから、脳主幹動脈閉塞性病変による血行力学的脳虚血においては、ベンゾジアゼピン受容体の機能異常により高次脳機能障害をきたすとともに、ベンゾジアゼピン受容体の分布状態を知ることにより血行改善による高次脳機能障害の改善の有無を知り得ることとが示唆された。また、ペンゾジアゼピン受容体の障害は非可逆的であることが示唆された。結果を以下に示す。平成12年4月から平成13年2月までの間に18例に検査を行った。内訳は内頸動脈閉塞10例、中大脳動脈閉塞8例であった。positron emission tomography(PET)を用い脳血流量(CBF)、脳酸素摂取率(OEF)、脳酸素代謝量(CMRO2)およびベンゾジアゼピン受容体の分布を3次元的定量的に描出した。結果を以下に示す。1)ベンゾジアゼピン受容体の分布が低下している領域では、常にCBFおよびCMRO2の低下を示した。しかし、ベンゾジアゼピン受容体の分布が正常にも関わらず、CBFの低下あるいはCMRO2の低下を示している領域が存在した。ベンゾジアゼピン受容体とOEFとの関係では、ベンゾジアゼピン受容体の分布が低下している領域では、OEFの亢進は見られなかったが、ベンゾジアゼピン受容体の分布が正常な領域ではOEFが亢進している領域が存在していた。2)CBF、OEF、CMRO2およびベンゾジアゼピン受容体の分布の内、高次脳機能との相関があったのはOEF(r=-0.490,p=0.049)、CMRO2(r=0.591,p=0.031)、およびベンゾジアゼピン受容体の分布(r=0.721,p=0.008)であったが、最も強かったのはベンゾジアゼピン受容体の分布であった。

すなわち、CMRO2が低下していてもベンゾジアゼピン受容体の分布が正常であれば高次脳機能の低下は軽度であった。また、ベンゾジアゼピン受容体の分布が低下している領域をもつ症例では重度の高次脳機能障害を認めた。以上のことから、脳主幹動脈閉塞性病変による慢性脳虚血においては、ベンゾジアゼピン受容体の機能異常により高次脳機能障害をきたすことが示唆された。また、ベンゾジアゼピン受容体の分布状態を知ることにより、高次脳機能障害の程度を知り得ることとも示唆された。平成12年4月から平成13年11月までの間に30例に検査を行った。内訳は内頸動脈閉塞20例、中大脳動脈閉塞10例であった。positron emission tomograpby(PET)を用い脳血流量(CBF)、脳酸素摂取率(OEF)、脳酸素代謝量(CMRO2)およびベンゾジアゼピン受容体の分布を3次元的定量的に描出した。高次脳機能はWAIS-Rを用い点数化した。結果を以下に示す。1)CBF、O : EF、CMRO2およびベンゾジアゼピン受容体の分布の内、高次脳機能との相関があったのはO : EF(r=-0.510,P=0.030)、CMRO2(r=0.615,P=0.020)、およびベンゾジアゼピン受容体の分布(r=0.821,P=0.001)で、最も強かったのはベンゾジアゼピン受容体の分布であった。2)さらに血行再建術後の高次脳機能の改善率と術前のベンゾジアゼピン受容体分布は強い正の相関を示した(r=0.819,P=0.0002)。以上のことから、脳主幹動脈閉塞性病変による血行力学的脳虚血においては、ベンゾジアゼピン受容体の機能異常により高次脳機能障害をきたすとともに、ベンゾジアゼピン受容体の分布状態を知ることにより血行改善による高次脳機能障害の改善の有無を知り得ることとが示唆された。次年度は血行改善後のベンゾジアゼピン受容体の分布の変化についても検討する予定である。平成13年4月から平成14年11月までの間に20例に検査を行った。これらの症例は過去2年の研究期問にpositron emission tomography(PET)を用い脳血流量(CBF)、脳酸素摂取率(OEF)、脳酸素代謝量(CMRO2)およびベンゾジアゼピン受容体の測定を行い、その後血行再建術を行った症例である。術後六ヶ月から2年後に術前と同様の方法で施行した。術前に比して脳血流量(CBF)は有意に増加、脳酸素摂取率(OEF)は有意に低下を示したが、脳酸素代謝量(CMRO2)は有意の変化は示さなかった。血行再建術後の高次脳機能の改善率と術前のベンゾジアゼピン受容体分布は強い正の相関を示した(r=0.819,P=0.0002)が、ベンゾジアゼピン受容体密度は術前後で有意の変化は示さなかった。また、血行再建術後の高次脳機能の改善率と術前後のベンゾジアゼピン受容体密度にも有意の相関は認めなかった。しかし、高次脳機能の改善率と術前後のCMRO2の変化率には有意の正の相関を認めた。以上のことから、脳主幹動脈閉塞性病変による血行力学的脳虚血においては、ベンゾジアゼピン受容体の分布状態を知ることにより血行改善による高次脳機能障害の改善の有無を知り得ることとが示唆された。また、ベンゾジアゼピン受容体の障害は不可逆的であり、血流の改善にても回復し得ないことが示唆された。
KATPチャネル・オープナーNicorandilによる新規心腎連関抑制療法の確立

造影剤腎症は、腎機能低下症例に対する経皮的冠動脈インターベンションなどでのヨード造影剤使用で予後を悪化させる。しかし、これまでCINの発生機序は不明で予防方法も周術期の経静脈的な過剰輸液のみ、有効な薬剤は見出せていない。NOドナーとK-ATPチャネル・オープナーであるニコランジルにCIN予防効果があるか、PCI施行患者でシスタチンCが高値の患者に、生理食塩水を投与した生食群とそれに二コランジルを配合した二コランジル群の2群で前向きの無作為比較試験を行った。その結果、ニコランジルを経静脈的に持続投与することにより腎機能低下症例に対するPCIで惹起されるCINは強く抑制することが明らかになった。造影剤腎症モデルを日本白色家兎で作成することに成功した。(1)パイロット研究2匹のウサギを使用。No1は3日間連続及び、No2は5日間連続で造影剤を静脈投与した。造影剤投与前、投与終了24時間後の血液および尿データを収集した。造影剤はオムニパークを使用。飲水は自由にできるようにした。血清Cr、Na排泄率の変化を確認。Ciggarroaの最大造影剤投与量=造影剤5(ml/kg)×体重(kg)/Scr(mg/dl)の2倍相当の造影剤(10ml/kg)を、経静脈的(内頸静脈)に投与した。(2)造影剤5日間投与モデル正常ウサギに5日間連続で造影剤を投与した。造影剤投与前、終了72時間後の血液および尿データを収集した。1日あたり造影剤14(ml/kg)×体重(kg)の造影剤を、経静脈的(内頸静脈)に投与した。(3)造影剤高用量3日間投与モデル正常ウサギに3日間連続で造影剤を投与する。造影剤投与前、終了24時間後、48時間後の血液および尿データを収集した。※血清Crは小数点第2位まで測定した。1日あたり造影剤38(ml/kg)×体重(kg)の造影剤を、経静脈的(耳介静脈)に投与した。以上より、造影剤による日本白色ウサギの腎障害モデルを作成することに成功し、KATPチャネル・オープナーNicorandilによる新しい糖尿病性腎症の進展抑制に関する治療法を確立する基礎実験が可能となった。以上より、虚血心筋耐性、心保護作用のあるNicorandilは、同じく血管系臓器である腎臓に対しても、腎虚血耐性・腎保護作用があるのではないかという着想に至りNicorandil持続点滴前投与による臨床研究を行なった。(3)腎機能低下のある待機的PCI患者に対して、生理食塩水単独群とニコランジル群との無作為比較試験を施行した。その結果、造影剤使用2日後および1ヶ月後の血漿Crの上昇率はNicorandil群で有意に低く、造影剤腎症の発症率も有意に抑制された本研究では、心臓と同じく血管系臓器である腎臓に対してもNicorandilには腎虚血耐性・腎保護作用があることを、造影剤CKD-CVDウサギを用いたNicorandilの腎保護作用の解明、また、腎機能が低下した冠動脈疾患患者に対するNicorandilの腎保護作用の大規模無作為比較試験。PCIに対するNicorandilの腎虚血耐性・腎保護作用の解明と治療法の確立する。本研究は、PCI施行患者に対する大規模無作為比較試験であり、登録、及び観察期間が必要であるため、登録ならびに無作為割付けを平成27年度で行い、平成28年度以降にNicorandilの心血管イベント抑制・腎保護作用に関する有用性を比較検討するものである。1)低腎機能を合併したPCIを受ける患者に対して、文章でインフォームド・コンセントを取得した後、無作為に2群に分ける。N群(n=1500)は術前よりNicorandil 15mg/dayの内服を行う群であり、C群(n=1500)は対照群としてNicorandilを投与しない群とする。2)両群において、一次評価項目として血清Cr、推定GFRをPCI前後、3日後(ピーク)、1ヵ月後に測定し、その変化量を比較する。さらに、同時点におけるシスタチンC、酸化ストレスマーカーの8-OHdG、血清イソプラスタンを測定する。また、PCI後1年間の心血管イベント、腎イベント(造影剤腎症、透析移行率)を比較し、Nicorandilの心血管イベント抑制・腎保護作用、腎虚血耐性の有用性を検討し、低腎機能を合併したPCIを受ける患者に対する治療法を開発する。問題点に対する配慮・対応策としては、年齢>80歳、血清Cr>2.5あるいは膠病合併症例、悪性腫瘍合併症例、高度肝機能症例、未承諾症例は除外することとする。我々はこれまで、Nicorandilに関して以下のことを明らかにし、報告してきた。1)ウサギの冠動脈30分閉塞(虚血)、48時間再灌流モデルにおいて、梗塞サイズはコントロール群41%に対しNicorandil前投与群で25%に縮小する(Ohno Y, Int J Cardiol)。2)経皮的冠動脈形成術を受けた患者で3分のバルーン拡張を行った際、Nicorandil前投与にて有意に心電図変化が抑制される(Matsubara T, J Am Coll Cardiol)。

以上より、虚血心筋耐性、心保護作用のあるNicorandilは、同じく血管系臓器である腎臓に対しても、腎虚血耐性・腎保護作用があるのではないかという着想に至り、corandil持続点滴前投与による臨床研究を行なった。3)腎機能低下のある待機的PCI患者に対して、生理食塩水単独群とニコランジル群との無作為比較試験を施行した。その結果、造影剤使用2日後および1ヶ月後の血漿クレアチニンの上昇率は、Nicorandil群で有意に低く、造影剤腎症の発症率も有意に抑制された(Nawa T, Nishigaki K, et al. Circulation:Cardiovasc Int)。この研究は、米国心臓学会(AHA)2011で最優秀ポスター賞受賞の栄誉に輝いた。近年、高齢社会の到来とともに、慢性腎臓病(CKD)が問題となっている。これは、軽度の蛋白尿や中等度の糸球体濾過量の減少が心血管系疾患(CVD)の危険因子となることが明らかになったためである。これまで、心血管系疾患対策としてメタボリック症候群対策の重要性が叫ばれてきたが、糖尿病や高血圧などと同等もしくはそれ以上の強い心血管系疾患の危険因子であるCKD対策をすすめ、年々増加している慢性人工透析移行率を減少させることCKDの死亡頻度は極めて重要である。CKDは、末期腎不全となって腎臓死するよりも、心血管系疾患で死亡する確率が高い。一方、CVDでは、腎機能が低下していることが報告されている(Anavekar NS et.al. N Engl J Med 2004)。このCKD-CVD(心腎連関)は、相互の危険因子が共通していることからも密接な関係であることが分かる。一方、未だCKDに対する効果的な腎保護作用を示す薬剤は報告されていない。本研究は、心血管イベント抑制効果が大規模試験で既に証明され、さらに基礎実験で我々が心筋虚血耐性を生じることを既に証明し得たKATPチャンネル・オープナーであるNicorandilを用いて、このCKD-CVDの心腎連関を併せて抑制することで予後の改善を得る全く新しい治療法を確立するものである。我々が開発した造影剤投与によるCKD-CVDウサギモデルを用いて、Nicorandil投与により造影剤による腎機能障害の変化を、内分泌学的、病理組織学的に比較した。また、腎機能が低下した冠動脈疾患患者に対する経皮的冠動脈形成術(PCI)施行において、Nicorandilによる虚血耐性・腎保護作用が臨床的に有用であるのか、3000人規模を対象とした大規模無作為比較試験を施行して、その効果を明らかにしていった。造影剤腎症は、腎機能低下症例に対する経皮的冠動脈インターベンションなどでのヨード造影剤使用で予後を悪化させる。しかし、これまでCINの発生機序は不明で予防方法も周術期の経静脈的な過剰輸液のみ、有効な薬剤は見出せていない。NOドナーとK-ATPチャネル・オープナーであるニコランジルにCIN予防効果があるか、PCI施行患者でシスタチンCが高値の患者に、生理食塩水を投与した生食群とそれに二コランジルを配合した二コランジル群の2群で前向きの無作為比較試験を行った。その結果、ニコランジルを経静脈的に持続投与することにより腎機能低下症例に対するPCIで惹起されるCINは強く抑制することが明らかになった。
興奮／抑制バランスを制御した培養神経回路によるてんかん発作発生機構の解明

生涯に一度はてんかん発作を発症する割合は世界人口の1 %,そのうち1/3が難治性に移行するとされている.現行の抗てんかん薬開発は,発生した発作の抑制を目指しており,最初の発作が発生することを防ぐ視点からの研究はほとんど行われていない.本研究では「興奮性/抑制性の不均衡が生じることがてんかん発作を生じる本質である」という考え方に基づき,興奮性/抑制性バランスを人為的に制御した神経回路をin vitro系に構成し,てんかん発作を生じる臨界条件の解明を目指す.てんかん発作につながる本質的な要素を神経回路,神経細胞,シナプス,受容体それぞれのレベルで明らかにすることを目的とする.生涯に一度はてんかん発作を発症する割合は世界人口の1 %,そのうち1/3が難治性に移行するとされている.現行の抗てんかん薬開発は,発生した発作の抑制を目指しており,最初の発作が発生することを防ぐ視点からの研究はほとんど行われていない.本研究では「興奮性/抑制性の不均衡が生じることがてんかん発作を生じる本質である」という考え方に基づき,興奮性/抑制性バランスを人為的に制御した神経回路をin vitro系に構成し,てんかん発作を生じる臨界条件の解明を目指す.てんかん発作につながる本質的な要素を神経回路,神経細胞,シナプス,受容体それぞれのレベルで明らかにすることを目的とする.
輝発性麻酔薬の内皮依存性血管張力機構に及ぼす影響

検証の結果、カルモジュリン阻害薬存在下ではphospholipase A2刺激によるEDRF生成が有意に増加した結果より、内皮細胞内でのEDRF生成にはカルシウム-カルモジュリン依存性NO合成酵素だけではなく、カルシウム-カルモジュリン非依存性NO合成酵素も担当していることが強く示唆された。phospholipase A2に連動するG蛋白刺激を介して、間接的にphospholipase A2刺激を行い観察した結果も同様であった。以上から、直接および共役G蛋白刺激によるphospholipase A2活性化にて生じるEDRF生成にはカルシウム-カルモジュリン非依存性NO合成酵素が関与することが明らかになった。また、揮発性麻酔薬(ハロタン、イソフルラン、セボフルラン)のphospholipase A2活性化にて生じるEDRF生成に対する影響を検証した結果、ハロタンのみが抑制作用を有することが明らかになった。この知見は、同じ揮発性麻酔薬においてもphospholipase A2を介する細胞内シグナル伝達機構に及ぼす影響に差があることを強く示唆している。この度の研究は二つの薬理学的新事実、即ちphospholipase A2を介するEDRF生成機序と揮発性麻酔薬の新しい作用機転を提供したことになる。これらの知見は近日中に薬理学関連雑誌に報告する予定になっている。本研究はbasally released EDRF惹起性弛緩機構に関与するPLA_2とその酵素活性を調節するG蛋白およびアラキドン酸代謝に注目し、(1)これらが関与するカルシウム-カルモジュリン非依存性NO合成酵素の活性化に至るまでの内皮細胞内のシグナル伝達機構を明らかにすること、(2)揮発性麻酔薬のbasally released EDRFの弛緩機構に対する影響を検討しその作用点を明らかにすること、以上2点を目的として行われる。ハロタン、イソフルラン、セボフルランそれぞれのphospholipase A_2直接刺激によって惹起された内皮依存性のNO-cGMP系の弛緩反応における影響を観察した結果、ハロタンのみが抑制効果を有していた。また、AlF, vanadateによる刺激でG蛋白を介して間接的にphospholipase A_2を刺激して得られた血管弛緩反応に対して、ハロタンは抑制効果を示さなかった。この知見から予想される結果は、カルシウム-カルモジュリン依存性NO合成酵素由来の弛緩反応に対して抑制効果があると報告されている上記3麻酔薬の中でハロタンは他に比べ特異な作用機序を持つということと、イソフルラン、セボフルランはハロタンと異なり血管のbasaltonusを増加させない可能性が高いという点、及びハロタンの抑制作用は以降のシグナル伝達機構にあるという点が示唆された。平成9年度は、これらの弛緩反応への影響をcGMPの測定のもとに検証する予定である。本研究はbasally released EDRF惹起性血管弛緩機構に関与するPLA2とその酵素活性を調節するG蛋白およびアラキドン酸代謝に注目し、(1)これらが関与するカルシウム-カルモジュリン非依存性NO合成酵素の活性化に至までの内皮細胞内のシグナル伝達機構を明らかにすること、(2)揮発性麻酔薬のbasally released EDRFの弛緩機構に対する影響を検討しその作用点を明らかにすることをを目的として行なった。ハロタン、イソフルラン、セボフルランそれぞれのPLA2直接刺激によって惹起された内皮依存性のNO-cGMP系の弛緩反応における影響を直接観察した結果、ハロタンのみに抑制効果を有していた。また、ALF, vanadateによる刺激でG蛋白を介して間接的にPLA2刺激を行なって得られた弛緩反応に対して、ハロタンは抑制効果を示さなかった。この知見から予想される結果は、カルシウム-カルモジュリン依存性NO合成酵素由来の弛緩反応に対して抑制効果があると報告されている上記3種の麻酔薬の中でハロタンは特異な作用機序を持つということと、イソフラン、セボフルランはハロタンと異なり血管のbasal tonusを増加させない可能性が高いという点、及びハロタンの抑制効果は以降のシグナル伝達機構にあるということが示唆された。平成9年度はこれらの弛緩反応への影響をcGMPの測定のもとに検証したが、弛緩反応観察によって得られた上記平成8年度の知見を補助する結果が得られた。

検証の結果、カルモジュリン阻害薬存在下ではphospholipase A2刺激によるEDRF生成が有意に増加した結果より、内皮細胞内でのEDRF生成にはカルシウム-カルモジュリン依存性NO合成酵素だけではなく、カルシウム-カルモジュリン非依存性NO合成酵素も担当していることが強く示唆された。また、揮発性麻酔薬(ハロタン、イソフルラン、セボフルラン)のphospholipaseA2活性化にて生じるEDRF生成に対する影響を検証した結果、ハロタンのみか抑制作用を有することが明らかになった。この知見は、同じ揮発性麻酔薬においてもphospholipase A2を介する細胞内シグナル伝達機構に及ぼす影響に差があることを強く示唆している。この度の研究は二つの薬理学的新事実、即ちphospholopase A2を介するEDRF生成機序と揮発性麻酔薬の新しい作用機転を提供したことになる。これらの知見は近日中に薬理学関連雑誌に報告する予定になっている。
マイクロキメリズム誘導と移植肺の慢性拒絶反応回避に関する研究

同所性肺移植モデルとして、ドナーとしてBNラットをレシピエントとしてLEWラットを用い,移植後2および3日目にサイクロスポリン(25mg/day,i.m.)を投与すると移植片は長期に生着する。このとき、レシピエント(LEW)のアロ抗原に対する反応性はドナー特異的に保たれており、移植肺の中枢の気管支において、lymphocytic bronchitisや粘膜下の線維化などの変化が認められ、これらの変化を慢性拒絶反応と捉え、研究対象にしてきた。臨床の肺移植における慢性拒絶反応の典型的病変は閉塞性細気管支炎(OB)であるとされていたが,近年,我々のラットモデルにおいて認められるlymhocytic bronchitis等の気管支レベルでの病変が,臨床例での慢性拒絶反応の病変として報告されている。その一方で,今回の研究テーマの有用性を示すには,より強い慢性拒絶反応を示すモデルが必要であることが判明した。そこで,再現性のあるより臨床例に類似した,すなわちOB病変を示すような慢性拒絶反応のモデルの作成を試みているが,未だ一定の知見は得られていない。前回報告したparadoxical phenomenonも考慮し,BN toLEWに加えてLEW to BNの系においても検討したが,閉塞性細気管支炎の所見は得られていない。アプローチとしては,サイクロスポリンの投与量,投与方法の変更を検討している。またLEW to BNよりアロ抗原反応性の強い系のラットコンビネーションの使用も考慮している。本研究と関連して行われた保存実験で,生食24時間肺保存で高度に障害された気管支上皮は,isograftであれば,術後14日にはほぼ正常に回復することが判明した。従来我々は同所性肺移植モデルとして、ドナーとしてBNラットをレシピエントとしてLEWラットを用いてきた。この組み合わせにおいて移植後2および3日目にサイクロスポリン(25mg/day,i.m.)を投与すると移植片は長期に生着する。しかし、これらの病変を形成するには、移植後3から6ヶ月を要する。現在この移植モデルにおいて、胸腺内にドナー由来の骨髄細胞を投与し、慢性拒絶反応の軽減の有無を検討中であるが、未だ一定した結果は得られていない。今回の研究に関連して我々は次のような現象を見いだした。すなわち、免疫抑制剤を投与しないBN to LEW,LEW to BNの肺移植における比較では、BN to LEWの組み合わせが、LEW TO BNの組み合わせより、移植片は早期に拒絶される。ところが、従来通りのCsA(25mg/day)の術後2および3日目の投与では、BN to LEWにおいて移植片は長期に生着するのに対して、本来はBN to LEWに比べ低反応の組み合わせと考えられたLEW to BNでは当初の予測に反して、術後14日以内に拒絶されるという、パラドキシカルな現象が認められた。そこで現在LEW to BNの組み合わせにおいて、移植時に骨髄細胞を胸腺内に投与し、さらに術後2および3日目にサイクロスポリンを投与しする事により、移植片の生着延長に及ぼす、ドナー骨髄細胞の胸腺内移植の検討に着手している。このLEW to BNの系では、サイクロスポリンとその他の免疫抑制両方の併用効果を評価できる可能性がある。

このとき、レシピエント(LEW)のアロ抗原に対する反応性はドナー特異的に保たれており、移植肺の中枢の気管支において、lymphocytic bronchitisや粘膜下の線維化などの変化が認められ、これらの変化を慢性拒絶反応と捉え、研究対象にしてきた。臨床の肺移植における慢性拒絶反応の典型的病変は閉塞性細気管支炎(OB)であるとされていたが,近年,我々のラットモデルにおいて認められるlymhocytic bronchitis等の気管支レベルでの病変が,臨床例での慢性拒絶反応の病変として報告されている。その一方で,今回の研究テーマの有用性を示すには,より強い慢性拒絶反応を示すモデルが必要であることが判明した。そこで,再現性のあるより臨床例に類似した,すなわちOB病変を示すような慢性拒絶反応のモデルの作成を試みているが,未だ一定の知見は得られていない。アプローチとしては,サイクロスポリンの投与量を臨床例に近い形で5mg/kg/dayに減量し,投与方法は1ヶ月間の連日投与としその後免疫抑制を中止し,その後移植肺の変化を観察した。前回報告したparadoxical phenomenonも考慮し,BNtoLEWに加えてLEW to BNの系においても検討したが,閉塞性細気管支炎の所見は得られていない。3.5mg/kg/dayに減量して検討している。またLEW to BNよりアロ抗原反応性の強い系のラットコンビネーションの使用も考慮している。
高圧凍結技法による胃粘膜機能動態の動的形態科学

胃酸分泌に与る胃底腺壁細胞は、摂食からしばらく続く酸分泌刺激状態と食間から食前にかけての休止状態を繰り返すが、酸分泌刺激状態から休止状態へ移行する「酸分泌後回復期」の壁細胞の動態に関しては、再現性の高い実験モデルがなく、不明な点が多い。我々は近年、独自に開発した「ラット単離胃粘膜における酸分泌後回復期細胞実験モデル」に高圧凍結技法を用いて、試料を作製後、回復期壁細胞の形態変化とプロトンポンプの局在変化を解析した。その結果、酸分泌後回復期の壁細胞は頂上膜を細胞内に回収後、いわゆるオートファゴゾームとは異なる「特異な多重膜構造」を形成し、頂上膜に局在するプロトンポンプを回収・処理しながら酸分泌休止状態へと回復することが示唆された。これらの実験中に、酸分泌刺激を与えた胃底腺においては胃小窩に上皮細胞が多数剥離していることが観察された。この現象を解析するために、あらかじめラットに十分な摂食をとらせ、酸分泌刺激状態を亢進させてから、前述の「単離胃粘膜実験モデル」を用いて、in vitroにおいて高圧凍結技法を駆使して胃小窩の剥離細胞を解析した。この剥離細胞は抗プロトンポンプ抗体とPNAレクチン染色のいずれにおいても陽性を示すことから、胃小窩の壁細胞であることが判明した。超微形態学的には、剥離した胃小窩壁細胞にはプロトンポンプ陽性の細胞膜を取り込んだオートファゴゾーム様の多重膜構造が多数観察された。1.胃酸分泌に与る胃底腺壁細胞は、摂食からしばらく続く酸分泌刺激状態と食間から食前にかけての休止状態を繰り返すが、酸分泌刺激状態から休止状態へ移行する「酸分泌後回復期」の壁細胞動態に関しては、再現性の高い実験モデルがなく不明な点が多い。我々は近年、独自に開発した「ラット単離胃粘膜における酸分泌後回復期壁細胞実験モデル」に高圧凍結技法を施して試料を作製後、回復期壁細胞の形態変化ならびにプロトンポンプの局在変化を解析した。その結果、酸分泌後回復期の壁細胞は頂上膜を細胞内に回収後、いわゆるオートファゴソームとは異なる「特異な多重膜構造」を形成し、頂上膜に局在するプロトンポンプ(酸分泌に関与)を回収・処理しながら酸分泌休止状態へ回復することが示唆された。現在、臨床で汎用される胃酸分泌抑制剤:H2レセプター阻害剤とプロポンプインヒビターを用いた応用研究を進めている。2.高圧凍結技法がもたらす深い凍結深度によって、ラット胃底腺腔内の粘液・漿液を保持した試料作製が可能となる利点を活かし、ラット胃幽門部粘液ゲル層における胃粘液流動動態の解明に取り組んだ。光顕試料をイソペンタン・プロパン浸漬凍結、電顕試料を高圧凍結技法により作製し組織化学的解析を行った結果、胃底腺表層粘液を特異的に標識するRGM21抗体と副細胞型粘液を標識するGriffonia Simplicifolia agglutinin-(GSA)-IIレクチンを用いた二重蛍光標識観察により、両者が幽門部粘液ゲル層においても界面を保持して多重層状構造をなすことが確認された。また電顕レベルでは、主細胞由来の漿液成分を含み、過マンガン酸カリウム酸化-ウラン鉛染色により高電子密度を呈するGSA-II陽性部位が、胃体部粘液ゲル層では帯状を呈するのに対し、幽門部粘液ゲル層では塊状を呈して局在することが明らかとなった。現在、さらに詳細な解析を進めている。高圧凍結技法を駆使して、酸分泌刺激に伴って剥離する胃小窩壁細胞の動態解析を組織化学的、超微形態学的に行った。酸分泌刺激で剥離した細胞の多くは抗H+/K+-ATPase抗体とPNAレクチンに陽性反応を示す胃小窩壁細胞であることが判明した。また、剥離細胞数は時間経過とともに増加し、E-cadherinが細胞内に瀰漫性に存在することから剥離前に接着因子が解離することが示唆された。多くの剥離細胞ではアポトーシスを示唆するTunncl染色やCaspase-

3染色は陰性であった。超微形態学的には、剥離した胃小窩壁細胞にはプロトンポンプ陽性の細胞膜を有するオートファゴゾーム様の多重膜構造が多数観察された。本年度の研究から、胃酸分泌関連疾患における治療と予防を視野に入れた胃粘膜壁細胞の機能動態解明への新しい展開が期待できるものである。
超高エネルギークラスターイオン源および超高速時間分解質量分析器の開発

超高エネルギークラスターイオン源は、10^3を超える大きなクラスターを100keV以上の運動エネルギーで衝突・反応させることで、これまで得られない超高温・超高圧状態を実現させるものである。今年度われわれは、このような巨大クラスターを生成できる高温パルスアーク放電クラスター源の開発に成功した。従来このような巨大クラスターを生成する手法としては、アーク放電源とレーザー蒸発源があるが、これらの方法では、蒸発過程と冷却過程を制御できないなどの欠点があった。われわれの高温パルスアーク放電法は、1000°C程度の高温炉中でパルス状にアーク放電法を行い、この蒸発過程と熱緩和過程を制御でき、しかも、使用冷却気体が少ないため高真空を必要とする質量分析器に直接接続することなどが可能である。この生成源を用いて、初めてわれわれは、フラーレンやナノチューブを生成することに成功した。この装置は真空容器内に高温炉を設置し、その内部でパルスアーク筬電を行う。生成したクラスターは、高温炉に設置したシャッターバルブを通して、質量分析器などに導入される。生成物は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)や走査型電子顕微鏡(SEM)を用いて同定した。パルスアーク放電法は従来、常温の超音速流体中で行われてきた。超音速流体中では、冷却ガスの密度(数Torr)と温度(数10K)が低いために、パルスアーク放電で生成したクラスターは急冷され、安定した大きなクラスターは生成しない。われわれの開発した高温パルスアーク放電法は、冷却ガスの密度(数100Torr)と温度(数100K)が高いために、十分な熱緩和と成長が行われる。常温でパルスアーク放電を行った場合、フラーレンやナノチューブは観測されず、急冷されたアモルファス炭素微粒子が測定されるだけであった。炭素や金属混合炭素電極と900°Cに加熱した500TorrのArを用いた場合、フラーレンとナノチューブが観測された。これは、クラスター生成源が直接熱緩和したフラーレンを生成した初めての例である。放電幅依存性を調べたところ、1ms以下の放電幅ではNi/Co混合電極を用いた場合、フラーレンだけが生成するのに対し、1ms以上では、フラーレンが生成せず、かわりに、単層ナノチューブが生成することが明らかになった。これは、フラーレンと単層ナノチューブが共通の物質から生成していることを示唆している。このように、この方法は蒸発・熱緩和過程をそれぞれ独立に制御することにより、フラーレンやナノチューブの機構とともに、効率のよい選択的生成法が確立できる可能性がある。今年度われわれは、このような巨大クラスターを熱緩和した状態で生成する、高温パルスアーク放電クラスター源の開発に成功した。このクラスター源は、従来フラーレンやナノチューブ、および超微粒子の生成手法であるアーク放電法をパルス化し、しかも熱緩和させるため高温炉中で温度を制御しながら行う手法である。アーク放電法はサイズが10^6を超え、しかも熱緩和した超微粒子を生成する優れた手法であるが、多量の冷却気体を使用するという欠点を持っていた。高温パルスアーク放電法はアーク放電法の優れた点をそのまま保持しながら、使用冷却気体が少ないため高真空を必要とする質量分析器に直接接続することなどが可能である。この装置は真空容器内に高温炉を設置し、その内部でパルスアーク放電を行う。。われわれの開発した高温パルスアーク放電法は、冷却ガスの密度(数100Torr)と温度(熱100K)が高いために、十分な熱緩和と成長が行われる。この方法で、われわれは熱緩和が十分に行われた、完全なフラーレンやナノチューブを初めて安定して生成することに成功した。常温のAr中でパルスアーク放電を行った場合、HPLCやSEMではフラーレンやナノチューブは観測されず、急冷されたアモルファス炭素微粒子が測定されるだけであった。900°Cに加熱した場合、フラーレンが観測された。現在ナノチューブの検出を試みている。このように、この高温パルスアーク放電ではこれまで生成できなかった、大きく熱緩和したクラスターを生成することができる。さらに、温度や冷却ガスの種類と圧力を変化させることで、フラーレンやナノチューブの生成機構とともに、効率のよい選択的生成法が確立できるのではないかと考えている。

従来このような巨大クラスターを生成する手法としては、アーク放電源とレーザー蒸発源があるが、これらの方法では、蒸発過程と冷却過程を制御できないなどの欠点があった。われわれの高温パルスアーク放電法は、1000°C程度の高温炉中でパルス状にアーク放電法を行い、この蒸発過程と熱緩和過程を制御でき、しかも、使用冷却気体が少ないため高真空を必要とする質量分析器に直接接続することなどが可能である。この生成源を用いて、初めてわれわれは、フラーレンやナノチューブを生成することに成功した。この装置は真空容器内に高温炉を設置し、その内部でパルスアーク筬電を行う。生成したクラスターは、高温炉に設置したシャッターバルブを通して、質量分析器などに導入される。生成物は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)や走査型電子顕微鏡(SEM)を用いて同定した。パルスアーク放電法は従来、常温の超音速流体中で行われてきた。超音速流体中では、冷却ガスの密度(数Torr)と温度(数10K)が低いために、パルスアーク放電で生成したクラスターは急冷され、安定した大きなクラスターは生成しない。われわれの開発した高温パルスアーク放電法は、冷却ガスの密度(数100Torr)と温度(数100K)が高いために、十分な熱緩和と成長が行われる。常温でパルスアーク放電を行った場合、フラーレンやナノチューブは観測されず、急冷されたアモルファス炭素微粒子が測定されるだけであった。炭素や金属混合炭素電極と900°Cに加熱した500TorrのArを用いた場合、フラーレンとナノチューブが観測された。これは、クラスター生成源が直接熱緩和したフラーレンを生成した初めての例である。放電幅依存性を調べたところ、1ms以下の放電幅ではNi/Co混合電極を用いた場合、フラーレンだけが生成するのに対し、1ms以上では、フラーレンが生成せず、かわりに、単層ナノチューブが生成することが明らかになった。これは、フラーレンと単層ナノチューブが共通の物質から生成していることを示唆している。このように、この方法は蒸発・熱緩和過程をそれぞれ独立に制御することにより、フラーレンやナノチューブの機構とともに、効率のよい選択的生成法が確立できる可能性がある。
熱帯熱マラリア原虫47kDタンパクの遺伝子解析と免疫学的機能に関する研究

マラリアワクチン開発研究においては流行地住民の免疫状態を調査した結果をもとにマラリア原虫防御関与抗原を特定することが必要である。われわれは、マラリア患者および、マラリア流行地住民の協力を得て、マラリア原虫に対するポリクローナル抗体を得て熱帯熱マラリア原虫の47kDタンパクが急性期の感染の免疫反応に関与することを見出した。47kDタンパクに対するモノクローナル抗体を作製し培養によって得た熱帯熱マラリア原虫との反応性をレーザースキャン蛍光顕微鏡法によってしらべてみたところ、47kDタンパクは分裂体の発育段階にある原虫により提示される抗原であることが判明した。分裂体抗原は防御に関与する例が多いので、この知見は47kDタンパクが防御関与抗原であること、すなわちマラリアワクチンの候補物質として有望であることを示す結果と考えた。そこで47kDタンパクの遺伝子を特定し、47kDタンパクの構造を解析し、防御免疫性について検討することを課題とした。培養した熱帯熱マラリア原虫をもとにcDNAライブラリーを用意しλgtllに繋いで細胞に導入し、すでに用意されたポリクローナル抗体およびモノクローナル抗体によって目的とするタンパクを発現している細胞を選別しクローン化した。この作業をもとに47kDタンパクの遺伝子配列をきめたところ、すでに報告されたヒトの遺伝子配列と一致する結果となった。その理由は現在不明である。現在HPLC法により原虫抗原から47kDタンパクを純化しアミノ酸配列をきめる実験を進め、間もなくその結果が得られるので、この結果との対照により検討する予定である。また実験動物を使用して防御免疫をしらべた結果、INF-γやTNF-αは防御と同時に免疫学的障害にも関与することを示唆する結果を得た。さらに熱帯地住民の調査から熱帯熱マラリア原虫の23kDタンパクが慢性期の防御関与抗原であることを示唆する結果を得た。1.熱帯熱マラリア原虫のcDNAライブラリ-の作製熱帯熱のマラリア原虫由来のpoly A^+RNAを鋳型にランダムプライマ-を用いてcDNAを合成し、EcoRIアダプタ-を介してファ-ジλgt11に組み替え、cDNA発現ライブラリ-を作製した。このλgt11ライブラリ-の10^5個をマラリア患者血清を用いてイムノスクリ-ニングしたところ、多数のpositive signalが認められ56個の再現性の得られた部分遺伝子のクロ-ンを単離した。2.モノクロ-ナル抗体の作製及びスクリ-ニングマウスに熱帯熱マラリア原虫を感染させて得られた種々のモノクロ-ナル抗体を用い、それらが反応するマラリア原虫抗原の分子量を決定したところ、47kDを捕らえるモノクロ-ナル抗体PfmAb47が得られた。このPfmAb47を用いて、上記の56個のcDNAライブラリ-をスクリ-ニングしたところ1クロ-ンが反応した。3.Pf47部分遺伝子の塩基配列の決定上記熱帯熱マラリア原虫由来1cDNAクロ-ンを有するpUC118誘導体を得、一本鎖DNA調整し、ジデオキシ法により部分遺伝子の塩基配列を決定した。解読した遺伝子の塩基配列には47kD抗原蛋白質に対応する蛋白質合成開始コドンを含むopen reading frameが認められなかったため、全遺伝子の構造は推定できなかった。しかし、塩基配列のデ-タベ-スを用いてホモロジ-検索を行ったところ、この遺伝子は登録されている既知の遺伝子とは完全な一致を示さず、新規の遺伝子であると考えられた。

また単離した遺伝子の一部がTrypanosoma bruceiのvarianat surface glycopoteinとややホモロジ-を示したことから、この遺伝子は熱帯熱マラリア原虫の表面抗原をコ-ドする可能性が示唆された。1)用意された熱帯熱マラリア原虫cDNAライブラリーから標的としている47kD蛋白に対応するクローンをモノクローナル抗体により選別し、塩基配列を解読する作業を進めた。作業が進むと、予想に反して得られた分子量は47kDよりはるかに大きな数値となり、その一部は、ヒト由来の遺伝子配列と完全に一致した。この事実から、クローン化したcDNAに、ヒトの遺伝子がとりこまれていることが判明した訳であるが、その機作は不明である。この結果は、人口産物によるものと考えられるが、マラリア原虫が積極的にヒトの遺伝子を取り込み、自己の遺伝子の一部に組込んでいる可能性も考えておかなければならない。いずれにせよ、この結果の追求は、平成5年度の重要な検討課題である。2)マラリア原虫を大量培養し、破砕して得た溶化性成分をHPLCによりSephadex G-200を通して分子量に従い分画した。分画された蛋白と用意された47kDに対するモノクローナル抗体とを反応させてみると、必ずしも47kDに相当する分画が反応する訳ではないことも見出された。別に培養した原虫を大量に用意し、47kD蛋白を2次元電気球動法によって純化分析し、問題としている分子の等電点を知るための作業も合せて進めた。3)フィリピンで、野外調査を行いマラリア患者の血清を得て、47kD蛋白との反応性をウェスタンブトット法により調べたところ、急性発症している患者血清は、47kD蛋白を強く提示し慢性マラリアの患者血清は、たとえ原虫血症が認められた場合でも、47kD蛋白とは反応しない事実が見出された。この結果は、47kD蛋白の免疫学意味をさらに確認する上で重要である。マラリアワクチン開発研究においては流行地住民の免疫状態を調査した結果をもとにマラリア原虫防御関与抗原を特定することが必要である。われわれは、マラリア患者および、マラリア流行地住民の協力を得て、マラリア原虫に対するポリクローナル抗体を得て熱帯熱マラリア原虫の47kDタンパクが急性期の感染の免疫反応に関与することを見出した。47kDタンパクに対するモノクローナル抗体を作製し培養によって得た熱帯熱マラリア原虫との反応性をレーザースキャン蛍光顕微鏡法によってしらべてみたところ、47kDタンパクは分裂体の発育段階にある原虫により提示される抗原であることが判明した。分裂体抗原は防御に関与する例が多いので、この知見は47kDタンパクが防御関与抗原であること、すなわちマラリアワクチンの候補物質として有望であることを示す結果と考えた。そこで47kDタンパクの遺伝子を特定し、47kDタンパクの構造を解析し、防御免疫性について検討することを課題とした。培養した熱帯熱マラリア原虫をもとにcDNAライブラリーを用意しλgtllに繋いで細胞に導入し、すでに用意されたポリクローナル抗体およびモノクローナル抗体によって目的とするタンパクを発現している細胞を選別しクローン化した。この作業をもとに47kDタンパクの遺伝子配列をきめたところ、すでに報告されたヒトの遺伝子配列と一致する結果となった。
極低温パルスESR用ループギャップ共振器の開発

本研究においては、極低温でのパルスESR用共振器の開発並びに、一連の新規な多核遷移金属錯体の合成・構造解析を行なった。共振器の開発においては、マイクロ波の磁界を試料部に高密度で集中させることのできるループギャップ型の試作を行い、従来ESR装置で使われてきた液体ヘリウム温度可変装置への組み込みをも可能とした。これにより、室温から2.7Kまでの温度領域で0.1K以下の温度制御が可能となり、その結果、錯体ラジカルの電子スピンの緩和時間の制御が可能となった。また、共振器のマイクロ波回路への結合に関しては、幅広く結合度を調整できるゴードン結合器を採用した。このことにより、共振器を過結合にすることができ、マイクロ波パルス照射後の不感時間を大幅に短縮できた。多核錯体の合成に関しては、これまでに^<14>N核のESEEM観測が行なわれているNi(mnt)_2xの誘導体に着目し、これと類似の骨格を有するA_2M(mnt)_2(Cu_4X_4)(A=Na,TBA;M=Ni,Pd,Pt;X=I,Br)の合成と構造解析に成功した。これら一連の錯体はいずれもM(mnt)2平面の片側にCU_4X_4の八員環が四つのCu-S結合を通してキャップした構造を有している。非常に興味深いことに、これらの錯体はその対カチオンの違いにより、discreteな錯体分子から1次元鎖、2次元平面構造へと次元性を変えることが可能である。これらのうちA=Na,M=Ni,X=Iの系はNaイオンをクラウンエーテルで取り囲むことによりESR信号を示した。この常磁性種について上記のパルス用共振器を用いてESR並びにESEEM測定を行ない、4.2Kにおいて^<14>N核による核変調構造を明瞭に観測することができた。現在、詳細な解析を進めているところである。1.パルスESR用高感度共振器の開発当初、ループギャップ型共振器を検討していたが、その後のさらなる検討の結果、マイクロ波磁界を均一に出来ること及び中心にマイクロ波を集中させやすいことの2点から、誘電体型共振器の方が高感度を得られることがわかったため、この方式で共振器の開発を行なった。開発した誘電体型共振器は小型で、マイクロ波磁界が中心に集まっている為、低い電力で高いマイクロ波磁界を得る事が出来る。この結果、少ない試料で高感度の測定が可能となった。特にマイクロ波ラインとの結合範囲を広く取っているので、Q値の可変範囲が広く、パルスESR測定においてデッドタイムが短い状態での測定が可能である。このことは、遷移金属錯体のパルスESR測定においてはおおきなメリットとなる。2.多核遷移金属錯体の合成及び構造解析これまでに、dppmにより架橋された3核パラジウム錯体においてその1電子還元生成物がパラジウム核及びリン核により分裂した複雑なESRスペクトルを示すことを明らかにした。さらにdppmによる架橋ではなくClアニオンによる架橋構造を有するパラジウム3核錯体[Pd_3(μCl)_2(PPh_3)_3Cl_3も室温でESRスペクトルを示すことを明らかにした。他に、新規に合成した多核錯体としては、一連のTBA_2[M(mnt)_2Cu_4I_4](M=Ni,Pd,Pt)がある。この錯体はmntのS原子にCu(I)が配位し、さらにCu_4I_4は8員環を形成している。これらの錯体のパルスESR測定については、上記で開発した共振器を用いて、次年度に行なう予定である。

本研究においては、極低温でのパルスESR用共振器の開発並びに、一連の新規な多核遷移金属錯体の合成・構造解析を行なった。共振器の開発においては、マイクロ波の磁界を試料部に高密度で集中させることのできるループギャップ型の試作を行い、従来ESR装置で使われてきた液体ヘリウム温度可変装置ヘの組み込みをも可能とした。これにより、室温から2.7Kまでの温度領域で0.1K以下の温度制御が可能となり、その結果、錯体ラジカルの電子スピンの緩和時間の制御が可能となった。また、共振器のマイクロ波回路への結合に関しては、幅広く結合度を調整できるゴードン結合器を採用した。このことにより、共振器を過結合にすることができ、マイクロ波パルス照射後の不感時間を大幅に短縮できた。多核錯体の合成に関しては、これまでに^<14>N核のESEEM観測が行なわれているNi(mnt)_2xの誘導体に着目し、これと類似の骨格を有するA_2M(mnt)_2(Cu_4X_4)(A=Na,TBA;M=Ni,Pd,Pt;X=I,Br)の合成と構造解析に成功した。これら一連の錯体はいずれもM(mnt)2平面の片側にCu_4X_4の八員環が四つのCu-S結合を通してキャップした構造を有している。非常に興味深いことに、これらの錯体はその対カチオンの違いにより、discreteな錯体分子から1次元鎖、2次元平面構造へと次元性を変えることが可能である。これらのうちA=Na,M=Ni,X=Iの系はNaイオンをクラウンエーテルで取り囲むことによりESR信号を示した。この常磁性種について上記のパルス用共振器を用いてESR並びにESEEM測定を行ない、4.2Kにおいて^<14>N核による核変調構造を明瞭に観測することができた。現在、詳細な解析を進めているところである。
超高圧電顕による高分解能傾斜像の三次元画像解析法と精度

超高圧電顕(1000kV)立体写真を用いると、厚い試料からの三次元情報を求めることができる。立体写真を解析するときには、焦点を合わせた像に含まれる焦点の外れた像点に対して平行投影近似を適用し、組写真上で対応点を決め、このときの視差から三次元座標を決めている。この意味において平行投影近似の適用限界をあきらかにすることは重要である。これまでに試料位置における強磁場による効果で、理想的なレンズ条件においても照射の条件に応じて平行投影近似には有効厚さと分解能に応じた適用限界が光軸を中心とした領域に生じることをあきらかにしている。最近、色収差が少ない条件のもとに試料位置における磁場の影響をできるだけ少なくして低倍における対物絞りによる視野制限を改善するために、新たに対物レンズ用ポールピースを作製した。その性能をみてみると、色収差係数を約1割程度大きくする条件で、磁場による電流中心のまわりの像回転を、これまでより約2割減少させることができた。磁場の減少は、対物レンズの前磁場によるレンズ作用を弱くすることも意味しており、第二コンデンサーの励磁を変化させて電子線のクロスオーバーを試料の上側に位置させることにより広い範囲にわたって総合的な意味での試料上での照射電子線の平行性を改善できるので、高い分解能領域においても適当な対物絞りを使用することにより、広い範囲で三次元座標の解析精度の向上を計れることがあきらかとなった。