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自己組織化した二次元金属ナノ構造体による高機能デバイスの構築

金属ナノ粒子を二次元的かつ規則的に配列させることで、粒子間の相互作用に起因する新たな機能の発現が期待できる。本研究では、金ナノ粒子の二次元規則配列構造が特徴的な反射スペクトルを示すことを見出し、それらを従来よりも高性能な局在表面プラズモン共鳴センサとして利用できることを明らかにした。また、金属ナノ粒子をITOや酸化チタン電極などに簡便に担持する方法を見出した。これによって作製した種々の金属ナノ粒子担持電極を用いて、金-銀合金ナノ粒子を用いたプラズモン誘起電荷分離や光誘起脱合金化、プラズモン誘起電荷分離の酸化力評価、電位走査型プラズモンセンサの開発などの研究を展開することができた。本研究では、金属ナノ粒子の二次元規則構造体を作製し、それらを様々な高機能デバイスに応用することを目的としている。二次元規則構造体を作製するためには、ナノ粒子を効率的に電極あるいは基板へ担持する手法が必要となる。そのため、平成26年度は金属ナノ粒子の電極への担持方法を主に検討し、種々の素子の作製に利用した。まず、当初の計画通り、ポリスチレンで被覆した金ナノ粒子を合成し、ドロップキャスト法またはスピンコート法によって、透明電極上に二次元ナノ構造体の作製を試みた。ドロップキャスト法では局所的な三次元規則構造体を、スピンコート法では条件を最適化することにより、広範囲にわたって二次元規則構造体を作製できることが明らかとなった。これらの規則配列構造は、共同的なプラズモンモードに起因するとみられる金属光沢を示すことが分かった。一方で、pHを調整したクエン酸保護金ナノ粒子水溶液に透明電極を浸漬するだけで、高密度かつ凝集体の形成を抑制しながら金ナノ粒子が担持できることを見出した。本手法は、合成が簡便で非常に単分散なクエン酸保護金ナノ粒子を、配位子交換や、電極の表面処理を行うことなく担持できるため、非常に有用である。実際に、クエン酸還元法により合成した金-銀合金ナノ粒子を本手法で酸化チタン電極に担持し、プラズモン誘起電荷分離素子を作製することに成功している。また、同手法で作製した金ナノ粒子担持電極は、当研究室で本年度に開発された新規LSPRセンサ(電気信号出力型LSPRセンサ、電位走査型LSPRセンサ)の作製にも利用されている。その他にも、プラズモン誘起電荷分離現象の酸化力を評価するための電極を作製にも利用しており、多岐にわたった応用が可能であることが明らかとなった。以上のように、金属ナノ粒子の担持方法の最適化を行い、新規手法方法を見出すことで、本研究の目的に直結する成果を得ることができた。本研究では、金属ナノ粒子の二次元規則構造体を作製し、それらを様々な高機能素子に応用することを目的としている。平成27年度は、主に二次元規則構造のLSPRセンサとしての性能を評価した。ポリスチレンで覆われた金ナノ粒子溶液中に基板を浸漬し、溶媒を蒸発することによって、比較的大面積に金ナノ粒子の二次元規則構造を形成できることがわかった。作製した二次元規則構造の光学スペクトルを種々の屈折率の媒体中で測定し、屈折率感度を評価したところ、消失スペクトルは屈折率依存性は見られなかったが、反射スペクトル中のピークおよびディップが屈折率に依存してシフトすることが明らかになった。屈折率に対する感度はピークやディップにより異なるが、その中の1つのディップが、同じ粒径の金ナノ粒子の光学屈折率感度と比較して6-7倍の感度を示した。これにより、規則構造をとることによって、ランダムな構造より優れたセンサ特性を示すことがわかった。本センサは、基板裏面からの反射スペクトルを利用するため、試料の濁りや色の影響を受けないことも大きな特徴の1つである。また、平成26年度に本研究で見出した、クエン酸保護金属ナノ粒子の基板への担持方法を利用して、金ナノ粒子、金ナノロッド、金-銀合金ナノ粒子を担持した電極を作製し、それらを用いて電位走査型LSPRセンサの開発やプラズモン誘起電荷分離の酸化力評価、金-銀合金ナノ粒子の光誘起脱合金化を行った。これにより、本手法が種々の金属ナノ粒子に適用できる汎用的な手法であることが示された。また、研究を進める中で、プラズモン共鳴を示す硫化銅ナノ粒子を利用したLSPRセンサや、近赤外エレクトロクロミック素子について着想し、これを試作し、評価した。これにより、金属以外のナノ粒子にも研究を展開できた。平成27年度までに、金属ナノ粒子の規則配列構造の作製と、それを利用した高性能なLSPRセンサの開発に成功しており、順調に進展していると言える。一方で、平成26年度に見い出した金属ナノ粒子担持法を利用することによって、新規LSPRセンサの開発や、プラズモン誘起電荷分離の機構に関する新しい知見を得ることに成功している。また、金属以外のナノ粒子にも研究を展開できていることを考えると、本研究は当初の計画以上に進展していると言える。平成28年度は、平成26年度に見出した、クエン酸保護金属ナノ粒子を酸化物電極上に二次元的に担持する手法を利用し、金あるいは金-銀合金ナノ粒子担持酸化チタン電極を作製し、それらのプラズモン誘起電荷分離(PICS)素子としての性能の評価および新たな応用展開を図った。金ナノ粒子を担持した酸化チタンについては、PICS素子における酸化電位を支配する因子を明らかにするため、PICSに伴う金ナノ粒子の表面水酸化反応の照射波長および電解液のpH依存性を検討した。

その結果、酸化チタンのフラットバンド電位から、金ナノ粒子が吸収した光子のエネルギー分だけ正側の電位が酸化電位に相当することが明らかとなった。この結果は、PICS素子の高性能化を図る上で非常に重要な知見である。金-銀合金ナノ粒子を担持した酸化チタンについては、PICSによって銀成分を積極的に溶出(脱合金化)させ、ポーラスナノ粒子を作製することに成功した。従来、金-銀合金の脱合金化およびそれに伴うポーラス構造の作製は、硝酸などを用いて化学的に、あるいは電気化学的に銀を溶出させることで行われてきたが、光によって脱合金化を行った例は本研究が初めてである。また、PICSに基づき脱合金化を行うことで、粒子がポーラス化した段階で、銀の溶出が自動的に停止し、過度の脱合金化を抑制できることが明らかとなった。そのため、本手法は化学的あるは電気化学的手法では難しかった、粒径25ナノメートル以下の小さいポーラスナノ粒子の作製に有用と考えられる。また、平成27年度に金属ナノ粒子以外に研究を展開するため、プラズモニック硫化銅ナノ粒子を使用した近赤外エレクトロクロミック素子を試作したが、平成28年度はそのメカニズムを詳細に検討した。その結果、硫化銅ナノ粒子の酸化還元反応が水酸化物イオンの交換を伴って起きていることが示唆された。金属ナノ粒子を二次元的かつ規則的に配列させることで、粒子間の相互作用に起因する新たな機能の発現が期待できる。本研究では、金ナノ粒子の二次元規則配列構造が特徴的な反射スペクトルを示すことを見出し、それらを従来よりも高性能な局在表面プラズモン共鳴センサとして利用できることを明らかにした。また、金属ナノ粒子をITOや酸化チタン電極などに簡便に担持する方法を見出した。これによって作製した種々の金属ナノ粒子担持電極を用いて、金-銀合金ナノ粒子を用いたプラズモン誘起電荷分離や光誘起脱合金化、プラズモン誘起電荷分離の酸化力評価、電位走査型プラズモンセンサの開発などの研究を展開することができた。平成26年度は、当初の計画通りポリスチレンで被覆した金ナノ粒子を合成し、限られた範囲ではあるが、自己組織化によって二次元あるいは三次元の金ナノ粒子規則構造体を作製することができた。さらに、金属ナノ粒子の電極への新規担持法を見出し、新規LSPRセンサやプラズモン誘起電荷分離素子の作製に応用ですることができた。この新規担持法を用いたナノ粒子の規則構造体の作製は試行段階であるが、簡便な規則構造体の作製方法としての応用が可能とみられる。従来法と比較して非常に簡便な手法であることもあり、来年度にさらなる発展が期待できる。以上より、本研究は当初の計画以上に進展していると言える。平成28年度は、金属ナノ粒子の規則配列構造を利用したLSPRセンサについてさらに詳しく検討を行う。具体的には、センサ性能のサイズ、形状、粒子間距離依存性について、実験、理論計算の双方から検討を行う。これにより、さらなるセンサの高性能化を試みる。同様の検討を、電位走査型LSPRセンサやプラズモン誘起電荷分離、プラズモニック光アンテナについても行い、規則構造が各種素子の性能に与える影響を検証する。また、平成26年度に見出した金属ナノ粒子担持法についても、メカニズム解明と応用の双方の観点から研究を遂行する。硫化銅ナノ粒子をはじめとした、金属ナノ粒子以外の利用も引き続き検討する。
芸術と社会-美的ユートピアをめぐるウィリアム・モリスの総合的研究-

ウィリアム・モリス(William Morris,1834-1896)の芸術思想と実践について、広く多角的な視座から共同研究を行い、彼の美的ユートピア構想における芸術原理と社会原理の実相および両者の相関性を、大阪芸術大学図書館所蔵の「ウィリアム・モリス・コレクション」の調査研究とその書誌作成を基軸にして、実証的に探求することが、本研究の目的であった。そのため本年度は、次の3つの側面から研究を進めた。第1に、研究代表者は、分担者の協力を得て、研究報告書別冊『大阪芸術大学図書館所蔵《ウィリアム・モリス・コレクション》一覧』を作成し、これを内外の主要なウィリアム・モリス研究者と研究諸機関とに配布するため、印刷物にまとめた。第2に、各分担者は「ウィリアム・モリス・コレクション」並びに収集した資料を有効に活用して、それぞれの分担研究を完成させた。第3に、研究代表者は、分担者の協力を得て、研究成果を印刷物にまとめ、本研究に関する報告書を作成した。その結果、文芸、建築そして社会思想の諸領域が複雑に絡み合って展開するモリスの美的ユートピアの世界を今日的な視座から解明する有力な手掛かりを見いだした。そしてさらに、日本における受容や諸外国の最新の研究動向をも勘案しながら、今後のモリスの思想の有効性をも予測し得る斬新な視点の確立に寄与した。近代における芸術と社会の関係構造の一大変化の草創期に、これとの創造的な緊張関係において育まれたのが、ウイリアム・モリス(william Morris,1834-1896)の芸術思想と実践である。本研究の目的は、これらについて広く多角的な視座から共同研究を行い、彼の差的ユートピア構想における芸術原理と社会原理の実相および両者の相関性を、大阪芸術大学図書館所蔵の「ウイリアム・モリス・コレクション」(ウイリアム・モリスの著作刊行物、手稿そして研究書など総計500有余点)の調査研究と書誌作成を基にして、実証的に芸術社会学的に探究することである。そのため本年度は次の三つの側面から研究を進めた。第一に、大阪芸術大学図書館所蔵の「ウイリアム・モリス・コレクション」を調査研究し、各分担者が協力してその解題に着手した。また、パソコンを購入し、その成果の分類や整理を推進した。第二に、モリスにおける美的ユートピア思想の生成プロセスを、彼の文芸作品、講演録や理論的著作、工芸的および社会的な実践活動などから分析し、ヴィクトリア朝における芸術と社会の関係構造の変動などとの関連においてこれを再検討した。第三に、モリスの美的ユートピアの思想の受容を、西欧と日本の場合について、比較検討を試みた。併せて本研究の分担者は、各自のテーマに基づく個別研究を推進するとともに、他の視点との関係を明確にすることに努めた。すなわち、各研究者はそれぞれの分担テーマにかかわる文献・資料を収集するとともに、各自の研究成果を定期的な会合(年6回)において報告し討議を行った。ウイリアム・モリスの芸術思想と実践について、広く多角的な視座から共同研究を行い、彼の美的ユートピア構想における芸術原理と社会原理の実相および両者の相関性を、大阪芸術大学図書館所蔵の「ウイリアム・モリス・コレクション」の調査研究とその書誌作成を基軸にして実証的に探究することが、本研究の目的である。そのため本年度は、次の3つの側面から研究を推進した。第1に、前年度購入の文献資料整理システムを活用して、大阪芸術大学図書館所蔵「ウイリアム・モリス・コレクション」の書誌作成に向けて、当資料の調査研究および整理・解題をさらに推進した。第2に、各分担者は、各自の分担テーマの見地から収集した資料を整理するとともに、全体テーマとの関連において互いに情報を交換し、さらに必要な資料を補足収集した。第3に、研究例会を原則として2カ月に一回ずつ開き、毎回ほぼ全員の参加のもとに、その都度2名が各自の基本構想を報告し、相互に関連する問題点を討論した。その結果、文芸、美術そして社会思想の諸領域が複雑に絡み合って展開するモリスの美的ユートピアの世界を今日的な視座から解明する有力な手掛かりを見いだした。そしてさらに、諸外国の最新の研究動向をも勘案しながら、ヴィクトリア朝の芸術文化研究の新たな方法論のさらなる究明とともに、激動する世界の今日の諸状況を踏まえての今後のモリスの思想の有効性をも予測し得る斬新な視点の確立に努め、各個研究の視野を大いに拡大した。

その結果、文芸、建築そして社会思想の諸領域が複雑に絡み合って展開するモリスの美的ユートピアの世界を今日的な視座から解明する有力な手掛かりを見いだした。そしてさらに、日本における受容や諸外国の最新の研究動向をも勘案しながら、今後のモリスの思想の有効性をも予測し得る斬新な視点の確立に寄与した。
幕末長崎の近代スポーツ萌芽に関する外交交渉史研究：競馬場・遊歩場設置をめぐって

本研究はスポーツ史としての立場から、慶応元年12月までの長崎における競馬場設置に関する交渉の内容を明らかにすることを目的とした。初代イギリス公使であったオールコックは長崎外国人居留地に住む外国人の「運動」のために競馬場の設置を要求した。長崎奉行とオールコックの交渉は少なくとも文久3年には開始されていた。長崎奉行は長さ752間の競馬場絵図面を作成していた。しかし、候補地の未決や費用をめぐって交渉がまとまらず、同意に至らなかった。慶応元年12月以降交渉は複雑になり、慶応2年末に競馬場設置交渉は終息したとみられる。幕末長崎居留地を主たる研究対象とした、幕末日本のスポーツ萌芽に関する外交交渉の経過を明らかにすることを目的とした本研究の課題に対して、今年度は競馬場の交渉がいつ、誰の手によって開始されることとなったのか、また居留地に滞在した外国人がいかなる要求をしていたのかについての検討と考察を進めた。幕末期の居留地において実施されたスポーツには長崎のレガッタや横浜の競馬などが挙げられ、これらは18世紀のイギリスで組織された近代スポーツであった。このようなスポーツは外国人によるクラブの設立やレクリエーション設備の設置を基盤に展開されていたとみられる。本研究では、長崎における競馬場の設置交渉はイギリス公使主導で開始され、彼らは身体運動の場としてその設置を要求していたことを明らかにし、すでに文久3年には交渉が開始されていたことを明らかにした。競馬場の構想を記したとみられる絵図面と交渉記録から、外国人は競馬場設置を早急に進めることを望んでおり、長崎奉行もそれに同意していたと考えられる。ところが地主の要望や費用、競馬場周辺道路の整備の点に課題を抱え遅延していた。慶応元年末までのこれらの交渉はすべて、長崎奉行とイギリス人の公使らとの間で展開されており、主たる要求はイギリス人によってなされていたのである。これまでの研究において、幕末明治期に外国人が日本に持ち込んだスポーツは、急速に受容されたとされ、その実態に着目されてきた。しかし、上記のような内容から、本課題は、これまでの研究にみられなかったスポーツの移入や定着の背景にある交渉の内容とその限界を明らかにする、スポーツ萌芽に関する研究である点で意義がある。とりわけ今年度の成果からは、イギリス人にとってのスポーツという観点から幕末のスポーツ移入問題を検討する重要性が示唆された。本課題に対して、前年度までに競馬場交渉時期及び交渉内容の一部について検討し、競馬場の設置要求は外国人の身体活動の場として要求されていることを明らかにしている。その経過から設置構想の絵図面史料(研究計画における「その2」の資料に所収されているもの)が残されていることがすでに明らかになっていた。これらの研究の成果をふまえて、本年度は、長崎奉行、英国人公使間の交渉によって提示されたとみられる絵図面史料について検討した。これによって競馬場設置から遊歩道設置案への転換が示され、そのおおよその時期について特定することができた。また、昨年度新たに発掘された「麁絵図」がいかなる時期のものであるかについての検討や外国人居留地におけるスポーツ要求をみることができる欧文資料の検討も同時に実施した。スポーツ交渉は当時の外交交渉の一つであったとみられることから、幕末期における長崎奉行の地理的・政治的拠点としての位置づけについても吟味した。とりわけ欧文資料からは、レクリエーションとしてのスポーツ、社交の場としてのスポーツ、人々の生活と娯楽に着目しながら、研究計画に挙げているような外国人の視点から記された外国人居留地のスポーツの一部を明らかにすることができた。これらの研究成果は日本体育学会(岩手大学)において公表している。今年度における研究実績により、欧文資料のさらなる検討が必要であること、欧文、和文資料の両方を用いた内容の検討が必要であることなど次年度に向けた新たな課題が明確になった。前年度までの経過から、レクリエーションとしてのスポーツ、社交の場としてのスポーツ、生活と娯楽に着目しながら幕末期における欧文資料の整理・吟味すること、イギリス・スポーツに関する欧文資料の検討を進めること、和文史(資)料を用いた交渉の転換期を確認することが今年度の主たる課題となっていた。同時に、外交史、政治史の観点から本研究を位置付けることが欠かせない課題でもあった。今年度は特に後者について、「外交」が多様にとらえられていることを鑑み、幕末期の競馬場設置に関する交渉の位置づけについて検討した。さらに、当時の諸外国の動向とわが国の関係性についての再検討を行った。これは次年度の本研究課題の総括に向けて意義を持つと考えられる。また、前者の和文史(資)料についてはこれまでの内容の確認が実施できた。欧文資料については、資料を整理し、それを踏まえて内容の精査を行っているが、これに予想以上の時間を要している。そのため、今年度は研究成果の公表につながりにくい状況となった。この点については研究課題の総括を見通して、次年度に実施予定であった外交史、政治史による検討を並行して行うことで補った。本年度の実績から、次年度は、本年度に収集した競馬、イギリス・スポーツに関する資料から競馬の文化史に着目して、欧文資料の検討を継続していく予定である。また、研究課題の総括に向けて長崎居留地についても資料の整理と検討を行っていくことが必要である。「研究実績の概要」で挙げたように、検討すべき欧文資料が当初の予定よりも多くなったことにより、内容の精査に時間を要している。よって「(4)遅れている。」とした。

前年度までの経過から、イギリスにおける競馬の文化に着目して欧文資料を検討していくことが主たる課題で、また研究の総括を見通したときに、長崎居留地に関する検討と和文史料の再検討もまた必要であった。そこで、今年度は、先行研究からイギリスにおける競馬のスポーツ的性格について、位置づける準備ができた。これにより、幕末期における欧文資料に対する一定の解釈がなされた。一方、研究の主たる和文史料については、これまで曖昧であった長崎奉行、外務省などの資料を照合させて、交渉に関する論点を整理した。それによってスポーツ史として着目すべき要点が明確になった。これらの要点を補完するために、外交史(イギリスとフランスの関係史、日英外交、日仏外交)や居留外国人の生活にも理解を広げ、当該時代の競馬場問題を俯瞰的にとらえる準備状況が整った。しかし、これらの過程から、幕末期における競馬のとらえ方、競馬の位置づけ方に大幅な修正を要することとなり、本研究課題は本年度が最終年度であるが、前年度までの進捗状況もあいまって遅れを生じているところでもある。したがって、今年度の研究状況から、幕末長崎における競馬場および遊歩場をめぐる交渉経過を内外スポーツ交渉史として明らかにすること、またこのような交渉をわが国における近代スポーツの萌芽として位置づけるという当初の目的に対して、総括するにふさわしい研究の成果につながる一定の見通しはついたと考えられる。本研究はスポーツ史としての立場から、慶応元年12月までの長崎における競馬場設置に関する交渉の内容を明らかにすることを目的とした。初代イギリス公使であったオールコックは長崎外国人居留地に住む外国人の「運動」のために競馬場の設置を要求した。長崎奉行とオールコックの交渉は少なくとも文久3年には開始されていた。長崎奉行は長さ752間の競馬場絵図面を作成していた。しかし、候補地の未決や費用をめぐって交渉がまとまらず、同意に至らなかった。慶応元年12月以降交渉は複雑になり、慶応2年末に競馬場設置交渉は終息したとみられる。前年度までに収集した絵図面史料を用いて、競馬場設置交渉の開始から競馬場交渉の終息、遊歩道設置への転換についての内容の公表を予定していた。しかし、研究の経過から欧文資料の検討の必要性に迫られ、その実施に至った。これに予想以上の時間を要する結果となり、研究計画に対する研究の遅れとなっている。その一方、欧文資料の精査を進めることによって当時の外国人たちにとってのスポーツの位置づけ、生活との関係性などが明らかになりつつある。そのような点では本年度以降の研究の進展が期待される。よって、本年度の研究の達成度を「(3)やや遅れている。」とした。本年度は研究計画を修正しながら進めていくことができた。この修正をもとに次年度も進めていき、最終年度として課題の総括に入る予定である。スポーツ史「研究実績の概要」と「現在までの達成度」に示したように、研究の進展に若干の遅れが生じてはいるものの、新たに検討すべき点が浮かびあがったという点で、研究内容は当初想定していたよりも深化していると考えられる。
胸腺特異的タンパク質分解メカニズムによる免疫制御機構の解明

本研究課題は胸腺皮質上皮細胞で特異的に発現する特殊なプロテアソームの機能の解析とそれによって作り出されるペプチドと胸腺細胞のポジティブセレクションとの関係性を解明することを目的とした。これまでの研究結果から、胸腺プロテアソームはこれまで知られている恒常的及び免疫プロテアソームとは異なる基質分解能を保持していることを明らかにしている。T細胞受容体とMHCの相互作用に胸腺プロテアソーム由来のペプチドがどのように影響しているかを生化学的(タンパクレベル)かつ免疫学的(マウス個体レベル)に明らかにする必要がある。本年度は、必要となる実験手法を習得することを焦点において研究を行った。昆虫細胞や大腸菌を用いたTCRおよびMHCの効率的タンパク質発現法を習得し、これにより両者のタンパク質の相互作用を評価できる。現在はBiacoreを用いた解析を中心に行っている。また、特定T細胞受容体をもつT細胞hybridomaの作出やTCRシグナルのレポーター配列を利用した抗原反応性の評価も行った。これらの結果は細胞レベルでペプチドのTCR-MHC相互作用に対する役割を証明するために多いに役立つものと考えている。さらに、マウスでペプチドの影響を調べるための実験手法の考案および試行を行った。手法としてはex vivo胸腺培養時のペプチドの添加によりT細胞分化状態を解析することが最も簡易であるが、これまでの結果から、この手法からcognateな抗原以外のペプチドのT細胞への影響を観察することは難しいことが明らかとなっている。T細胞受容体シグナルのレポーターマウスであるNur77-GFPトランスジェニックマウスの解析を行ったが、CD69と同等かそれ以上のシグナル検出能を持ち、ポジティブセレクションの解析に有用であるかもしれない。このように一つの目標を達成するために現在学びうる限りの技術を習得するように努めてきた。最終的な結論には未だ至ってはいないが、今回の特別研究員の意義を失わないように、次のステップにつなげて行きたい。(抄録なし)胸腺プロテアソームによるCD8T細胞ポジティブセレクションのメカニズムを解明することが本研究の主題である。そのためにはまず胸腺プロテアソームのプロテアーゼ活性を他のプロテアソーム亜種と明確に区別する必要がある。胸腺プロテアソームのみに含まれるβ5tについては未だその特定基質や類似活性を持つプロテアーゼの存在等も含めて明らかとなっていない。我々は胸腺プロテアソームによる基質選択性に迫るべくin vitro分解アッセイを行った。その結果、生成された断片から他のβ5亜種には見られないβ5tに特異的な切断面を見出すことができた。(1)切断面よりC末側では選択性が見られないがN末側では特定アミノ酸の出現率に偏りが見られる(これまでの報告と一致する)。この結果は胸腺プロテアソームも、切断面よりN末端側の数残基を自身の基質結合領域で認識している可能性を強く示唆している。(2)切断面N側隣のアミノ酸(ペプチドC末端)は親水性のアミノ酸も多く観測され、アミノ酸選択性は存在しない。これは胸腺プロテアソームにおいてキモトリプシン様活性が低下しているという以前の結果を補足するものであり、C末端疎水性アミノ酸を持つペプチドを選択的に作り出すβ5、β5iとは全くプロテアーゼ活性の様相が異なる。これら同定された分解産物の内、MHCクラスIに結合するペプチドレパートリーに影響するものはC末端が疎水性のものに限定される(MHCクラスIへの会合に重要)。β5t特異的ペプチドをC末が疎水性のもの、それ以外のものを分けて比較解析をしたところ、C末端が疎水性のペプチドでは3,4番目のアミノ酸にプロリンが有意に存在することが明らかとなった。この結果は以前明らかとしたβ5t特異的MHCクラスIペプチドの特徴と酷似しており、この時点で胸腺プロテアソームの基質内配列選択性はある程度理解できたと考えている。胸腺皮質上皮細胞特異的に発現する胸腺プロテアソームの胸腺におけるT細胞分化への影響を調べている。胸腺プロテアソームを強制発現させたマウス繊維芽細胞株(MEF)を用いることで、これまでに胸腺プロテアソームの基質内アミノ酸配列への選択性とMHCクラスI(H2-Kb及びDb)結合ペプチドのポジションごとのアミノ酸含有率が他のプロテアソーム亜種とは全く異なるものであることを証明した。しかしながら、これらの結果得られたペプチドが実際に免疫学的に重要なものであるか議論する必要がある。マウス胎児胸腺培養法を用いてT細胞選択過程におけるペプチドの影響を調べたが、使用されたペプチドの中で影響を与えたものはなかった。この方法では特異抗原に対しては反応性を示すが、T細胞の分化を証明するには更なる工夫が必要かと思われる。そこで、次のアッセイ系としてTCR、ペプチド及びMHCの三者の会合に伴う熱力学パラメーターを精製タンパク質を用いることで解析しようと試みた。mg単位のタンパク質が必要であることからスクリーニングに用いることはできないが、評価法としては用いることができる。そこで、これらの研究手法を学ぶため米国にて実験を着手した。大腸菌や昆虫細胞を用いたTCRやMHC-ペプチドの受容体タンパク質発現精製手法を学ぶと同時に、T細胞の基礎的培養技術を学ぶことが出来た。これまで免疫学的な実験手法にあまり触れる機会が少なかったので、これらの経験が今後の実験計画に反映されてくることは間違いない。

胸腺プロテアソームによって作り出されたペプチドがTCRとMHCとの相互作用に影響していることを証明できれば、これまで明らかにされてこなかった胸腺内でのT細胞の正の分化のメカニズムを明らかとし、またこれら免疫シナプスを制御する基本的原則の解明につながると期待できる。本研究課題は胸腺皮質上皮細胞で特異的に発現する特殊なプロテアソームの機能の解析とそれによって作り出されるペプチドと胸腺細胞のポジティブセレクションとの関係性を解明することを目的とした。これまでの研究結果から、胸腺プロテアソームはこれまで知られている恒常的及び免疫プロテアソームとは異なる基質分解能を保持していることを明らかにしている。T細胞受容体とMHCの相互作用に胸腺プロテアソーム由来のペプチドがどのように影響しているかを生化学的(タンパクレベル)かつ免疫学的(マウス個体レベル)に明らかにする必要がある。本年度は、必要となる実験手法を習得することを焦点において研究を行った。昆虫細胞や大腸菌を用いたTCRおよびMHCの効率的タンパク質発現法を習得し、これにより両者のタンパク質の相互作用を評価できる。現在はBiacoreを用いた解析を中心に行っている。また、特定T細胞受容体をもつT細胞hybridomaの作出やTCRシグナルのレポーター配列を利用した抗原反応性の評価も行った。これらの結果は細胞レベルでペプチドのTCR-MHC相互作用に対する役割を証明するために多いに役立つものと考えている。さらに、マウスでペプチドの影響を調べるための実験手法の考案および試行を行った。手法としてはex vivo胸腺培養時のペプチドの添加によりT細胞分化状態を解析することが最も簡易であるが、これまでの結果から、この手法からcognateな抗原以外のペプチドのT細胞への影響を観察することは難しいことが明らかとなっている。T細胞受容体シグナルのレポーターマウスであるNur77-GFPトランスジェニックマウスの解析を行ったが、CD69と同等かそれ以上のシグナル検出能を持ち、ポジティブセレクションの解析に有用であるかもしれない。このように一つの目標を達成するために現在学びうる限りの技術を習得するように努めてきた。最終的な結論には未だ至ってはいないが、今回の特別研究員の意義を失わないように、次のステップにつなげて行きたい。プロテアソームは同一複合体内に三種の異なるプロテアーゼ活性をもつ。そのため単一のサブユニットの活性を明確にすることは困難な作業であった。今回用いたin vitro分解アッセイの手法を用い得られた結果と、MHC class I上に提示されたペプチドの配列が類似していたという事実は胸腺プロテアソームのβ5tサブユニットが持つ基質選択性を支持するのに十分な結果といえる。その意味では大きな前進である。しかしながら、生体内でこれらのペプチドが本当に作られているのか、さらに詳細な解析を進めなければ本研究テーマの達成には至らないのもまた事実である。TCRの精製タンパク質の作製はαとβ鎖を混合し、均一なヘテロダイマーを得なければならない点で非常に経験がいる作業である。そのため本年度は技術習得のために多少時間を使ってしまったが、全体的な研究計画の流れに問題はない。
高温超伝導体不足ドープ相の擬ギャップ異方性に起因するバルク帯磁率異方性

高温超伝導体の不足ドープ相の電子状態は面白い物性を示す。擬ギャップ異方性がd(x2-y2)の対称性を持つならば、バルク帯磁率に4回対称性が現れるはずである。磁気トルクを用い、不足ドープ相の常伝導状態での4回対称トルクを探すことが本研究の目的である。今年度取り組んだことは、(1)6テスラ超伝導マグネットを用いたフィードバック方式の磁気トルク計の改良にあたった。特に磁場中バックグランドの軽減に努力した。(2)新しく、4K冷凍機、磁場可変永久磁石、ピエゾ抵抗方式のカンチレバーを用いた磁気トルク計の立ち上げを昨年に続き行った。冷凍機用コンプレッサーは本研究費より充当している。トルク装置としての初期性能の確認を行った。(3)不足ドープ相高温超伝導体として、Y1248単結晶の基礎物性(超伝導異方性、磁束格子融解)を調べた。(4)Y1236.5単結晶についても基礎物性(超伝導異方性、磁束格子融解)を調べた。(5)電子系高温超伝導体NdCeCuOについても基礎物性(超伝導異方性、磁気異方性)を調べた。Y1248単結晶で面内異方性の研究を推進したがサンプルの結晶軸を厳密に会わせるのが困難で積極的な結果に至っていない。そこでc軸異方性を介してY1248不足ドープ相の物性を調べることに集中した。その結果、磁気トルクで超伝導状態で従来知られていなかったトルクピークを発見し、その解釈として超伝導状態での40K以下でスピン密度波がたつことを予言できた。擬ギャップ領域での特異物性の関連を指摘した。また、ab面内異方性も見いだした。高温超伝導体の擬ギャップ異方性がd(x2-y2)の対称性を持つならば、バルク帯磁率に4回対称性が現れるはずである。(2)新しく、4K冷凍機、磁場可変永久磁石、ピエゾ抵抗方式のカンチレバーを用いた磁気トルク計を立ち上げを行った。冷凍機用コンプレッサーを本研究費より充当した。初年度のこれらの精力的な準備により、最終年度である平成13年度には、Y1236.5単結晶中心に超伝導・常伝導にわたる高温超伝導体不足ドープ相の電子相図の完成を磁気トルク法で目指す。
流通型ESR法による青果物の水溶性および脂溶性成分の活性酸素種の消去活性評価

本研究では、脂溶性抗酸化活性物質の評価装置として有機溶媒を使用した流通型ESRを新規に開発した。この装置は酢酸エチルをキャリア溶液とするLFI-ESR(lipophilic flow-injection ESR)システムである。LFI-ESR装置はHPLCポンプから供給するアゾ系ラジカル開始剤(AMVN)を酸素共存下、70°Cで熱分解して生成するアルコキシルラジカル(RO・)をスピントラッピング試薬(DMPO)で補足してESR検出する。この流通系に抗酸化活性物質(AoxH)が共存すると、RO・ラジカルに対してDMPOと競争的に反応する。LFI-ESR法ではDMPO/OR濃度の減衰率を定量的に解析して、その濃度が50%に減衰するAoxHの濃度をID50値として計測する。現時点でDMPOとRO・ラジカルの2次反応速度定数が不明なため、基準物質としてアルファ-トコフェロール水溶性モデル物質(TRX)を選択し、そのID50値(TRXID50)と各種AoxHのID50値の比率をL-AREC(lipophilic alkoxyl radical elimination capacity)値として数値化した。LFI-ESR装置の信頼性とL-AREC値の有効性を評価するために、代表的な脂溶性抗酸化活性物質であるビタミンE誘導体、ビタミンEモデル物質、不飽和脂肪酸および合成抗酸化物質(BHT)のL-AREC値を系統的に評価した。これらのAoxHとフェノキシラジカル(ArO・)の2次反応速度定数は分光学測定によって明らかにされている。そこで、L-AREC法と同様にTRXの速度定数を基準として各種AoxHの速度定数との比率を求めたところ、L-AREC値とのプロットには原点を通過する良好な直線性が認められ、L-AREC法は流通型ESR法による新規の脂溶性抗酸化活性評価法としての有用性が示された。したがって、本研究課題の進捗状況は当所の研究計画の通りに進捗しているので、区分として(2)概ね順調に進展しているとして自己点検結果を評価した。流通型ESR法を青果物に由来する水溶性および脂溶性抗酸化物質の活性評価に応用するための基礎および応用研究を推進している。これまでに、水溶性および脂溶性成分を対象とする2系統の流通型ESR装置(FI-ESRおよびLFI-ESR)を開発した。今年度は、青果物に由来する水および有機溶媒可溶化成分の抗酸化活性を評価するために、複数の抗酸化活性物質を含む混合系試料を対象として、流通型ESR装置の有効性と有用性を検討する。これまでの予備的な研究によって、2種類のフェノール性抗酸化物質(Aox1およびAox2)を含む混合溶液とスーパーオキシドラジカル(SOR)の見かけの2次反応速度定数には加成性が成立することを証明している。この予備的な結果に基づいて、多種のポリフェノール類を含む緑茶を標準試料として、そのSORおよびアルコキシルラジカル(RO・)消去活性を流通型ESR装置によって評価する。さらに、緑茶の抗酸化活性成分を探索するために、既に報告しているHPLC-ESR分析法を応用してカラム溶出成分のSOR消去活性をオンライン評価し、緑茶に含まれる有効成分の分取・帰属および活性の評価を行う。青果物に由来する有機溶媒可溶成分の抗酸化活性評価では、ビタミンE類の含有量が少ないオリーブ油を測定対象として、RO・ラジカル消去活性を系統的に解析する。クロロフィルが抗酸化活性評価法に及ぼす影響を考慮しながらL-AREC値の解析を試みる。さらに、LFI-ESR法で評価した食用油のL-AREC(lipophilic alkoxyl radical elimination capacity)値と不飽和脂肪酸の成分分析結果を比較して脂溶性混合系試料の抗酸化活性評価法を確立する。本研究の目的は、有機溶媒中における脂溶性抗酸化活性物質とスーパーオキシドラジカル(SOR)およびアルコキシルラジカル(RO)の反応速度定数あるいはその比率をスピントラッピングESR法で評価するための新規脂溶性フローインジェクションESR(LFI-ESR)装置の開発と応用研究である。ROを観測対象とするLFI-ESR装置の開発では、アゾ系ラジカル反応開始剤(AIBN、アゾビスイソブチロニトリルル)の熱分解反応で生成するROとスピントラッピング試薬(DMPO)のスピンアダクト(DMPO/OR)をESR測定対象とする。この反応を流通系で再現するためにポンプ1から酢酸エチルとDMPOを、ポンプ2から酢酸エチルのAIBNの溶液をそれぞれ送液し、70°Cの恒温槽内のミキサーにて混合した。70°Cで30秒加温する間に生成したDMPO/ORを含む反応溶液は氷浴(0°C)を経由して流通型ESR装置に到達し、得られたESRスペクトルにはDMPO/ORの信号が選択的に観測された。DMPO/ORのESR信号ピーク位置にESR外部磁場を固定した時間掃引ESRとして記録するLFI-ESR法では、ポンプ1からDMPO溶液を注入するたびにDMPO/ORの信号強度が観測され、DMPOの濃度依存性からDMPO/ORの濃度はDMPOの濃度が20 mMで飽和することを見出した。試作したLFI-ESR装置によってビタミンE誘導体および不飽和脂質のROに対する抗酸化活性の評価を達成した。得られた成果は今年度内に論文発表する予定である。SORを測定対象とするLFI-ESR装置開発では、DMSO(ジメチルスルフォキシド)を測定溶媒として溶存酸素の定電位電解還元で生成するSORを測定対象とする流通系ESRの試作を試みた。

すでに流通型電解セルを組み込んだFLI-ESR装置の試作が完了し、今年度は測定諸条件の最適化を試みる。本研究の目的は脂溶性抗酸化活性物質とスーパーオキシドラジカル(SOR)およびアルコキシルラジカル(RO)の反応速度を評価するために、スピントラッピングESR測定法と流通型ESR装置を組み合わせた新規脂溶性フローインジェクションESR(LFI-ESR)装置の開発と応用研究である。ROを測定対象とするLFI-ESR装置の試作と測定諸条件の最適化は昨年度内に完了し、ビタミンE誘導体および不飽和脂質を被検物質とする応用測定を開始している。さらに、抗酸化活性の評価法として、トロロックス(TRX)の抗酸化活性を基準とする相対的な抗酸化活性としてLAREC値(lipophilic arkoxyl radical elimination capacity)の解析法を確立した。さらに、不飽和脂質(リノレン酸)とビタミンE等のフェノール性物質のLAREC値の比率が、不飽和脂質のラジカル反応を抑制する効果に相当することを見出した。LFI-ESR測定法は不飽和脂肪酸のラジカル酸化反応抑制効果を数値化できる有一の手法としての有用性が明らかにされたことは、研究計画の立案時点では予想していなかった研究成果である。SORを対象とするLFI-ESR装置の開発では、DMPOとSORのスピンアダクト(DMPO/O2)の寿命が予想以上に長いことが判明したことで、測定系の設計と試作は順調に進展した。本研究では、脂溶性抗酸化活性物質の評価装置として有機溶媒を使用した流通型ESRを新規に開発した。この装置は酢酸エチルをキャリア溶液とするLFI-ESR(lipophilic flow-injection ESR)システムである。LFI-ESR装置はHPLCポンプから供給するアゾ系ラジカル開始剤(AMVN)を酸素共存下、70°Cで熱分解して生成するアルコキシルラジカル(RO・)をスピントラッピング試薬(DMPO)で補足してESR検出する。この流通系に抗酸化活性物質(AoxH)が共存すると、RO・ラジカルに対してDMPOと競争的に反応する。LFI-ESR法ではDMPO/OR濃度の減衰率を定量的に解析して、その濃度が50%に減衰するAoxHの濃度をID50値として計測する。現時点でDMPOとRO・ラジカルの2次反応速度定数が不明なため、基準物質としてアルファ-トコフェロール水溶性モデル物質(TRX)を選択し、そのID50値(TRXID50)と各種AoxHのID50値の比率をL-AREC(lipophilic alkoxyl radical elimination capacity)値として数値化した。LFI-ESR装置の信頼性とL-AREC値の有効性を評価するために、代表的な脂溶性抗酸化活性物質であるビタミンE誘導体、ビタミンEモデル物質、不飽和脂肪酸および合成抗酸化物質(BHT)のL-AREC値を系統的に評価した。これらのAoxHとフェノキシラジカル(ArO・)の2次反応速度定数は分光学測定によって明らかにされている。
老化による免疫機能低下におけるメカノトランスデューサー分子の機能解析

培養ヒト細胞にメカニカルストレスをくわえることでMAPKのリン酸化が誘導されることが明らかになった。さらにこのメカニカルストレス負荷が細胞の表現系や機能にどのような変化をもたらすかについて解析を進めた。遺伝子発現の変化をRNAレベルで増殖因子および細胞外気質について網羅的に解析を行った結果、TGF-βレセプターの発現量がメカニカルストレス負荷により増加することが示された。TGF-βレセプターはTGF-βト結合することにより細胞の増殖を誘導する働きがあることより、このレセプター分子の発現量の増加は増殖因子に対する反応性の亢進を示唆すると考えられる。従って、重力変動ストレスに暴露されることでヒト細胞の増殖が促進される可能性が示唆された。また、20日間にわたり疑似微小重力に暴露することでリンパ球表面上におけるリンパ球活性化マーカーCD69分子の発現量の減少を認め、一方、アポトーシス誘導性CD95の発現量の増加を認めた。この結果は、重力変動ストレスが存在しないとリンパ球の活性化レベルが低下し、さらにアポトーシスに感受性化することを示唆するものである。実際、加齢にともないCD69の発現量の低下とCD95の増加が認められており、これらの結果は、加齢変化により認められる変化に矛盾しない。したがって、重力変動ストレスが加齢にともなうリンパ球変化における、リンパ球機能維持に重要な役割を担っていることを示唆する結果であり、更なる解析が必要と考えられた。リンパ球を重力変動負荷するとCD69およびCD25分子の発現レベルが変動することより、さらに網羅的に細胞表面フェノタイプの変化について解析した。抹消血リンパ球細胞を震盪装置にてメカニカルストレス負荷し、14時間後に蛍光抗体法によりフローサイトメトリー解析した。この結果さらに、ウロキナーゼ型プラスミノゲンアクティベーター受容体(uPAR)の発現量が減少することが示された。この変化はB細胞およびT細胞の両方に認められた。uPARはリンパ球を初めとしてさまざまな細胞で活性化シグナルと関連していることが報告されていることから、メカニカルストレスによる発現量の減少は新たなメカノシグナル感受機構の解明につながることが予想される。培養ヒト細胞にメカニカルストレス負荷し、細胞内における分子の動態をWestern blot法にて解析したところ、p53分子の核内移行がメカニカルストレス負荷により誘導されることが示された。さらに、p38分子のリン酸化が誘導されることが示された。また、c-Junのリン酸化も誘導されることが示された。この結果、メカニカルストレスによる重力感受シグナルの一部はMAPキナーゼ経路をとることが示唆された。また、MAPキナーゼの上流に重力感受機構が存在する可能性が示唆された。現在、さらにチロシンリン酸化の変化を解析しており、メカニカルストレス負荷により特異的にリン酸化される約130kDaのタンパク質分子を見出しており,このタンパク質分子について解析を進めている。
大学教員のICT活用による授業実施力向上のための研修モデルの開発

2.旧来の放送型学習コンテンツから、必要な学習素材を切り出すためのキーワード等を吟味し、教職関連科目の授業における映像教材の活用方法を整理した。3.我が国の大学がWeb上に公表しているFD活動の状況を整理するとともに、多様化する学習環境を踏まえた"授業"の設計・実施・評価・改善を行うために必要となる大学教員の教授能力を整理した。4.授業改善にかかわる研修を受講した後、活動を継続・発展させている受講者の状況を調査し、多様化する学習環境を踏まえた"授業"の設計・実施・評価・改善を行うために必要となる教授能力を整理した。といった活動を通じ、次年度以降に実施する大学支援活動のための基礎資料を作成した。2.早稲田大学「教育方法研究」、お茶の水女子大学「視聴覚教育メディア論」の授業で、受講者に教師教育教材等の(放送型メディア教材)視聴を体験させ、映像資料の活用にかかわる意見を収集し、必要となる資質能力を明らかにする。3."国立大学教育実践関連センター協議会"によるプロジェクト活動を踏まえ、関係する分担者と授業改善に必要となる教授技能等にかかわる情報や意見の交換を行った。4.実施した「フレキシブル・ラーニング環境における授業づくり」研修講座の受講者を訪問し、講師とともに、受講後の授業改善活動の実態等について、情報や意見の交換を行った。なお、資料のWeb公開は、予定機材の不調とセキュリティ対策上の都合で、先送りした。今年度は、前年度までの活動を踏まえ、以下の活動を行った。1.先進諸外国における情報通信技術の教育利用の特徴を探るために、欧米諸国を訪問し、情報通信ネットワークなどを有効に活用して、教育指導や学習活動を支援している事例の情報を収集した。それらを"授業の設計・実施・評価・改善"という枠組みに照らして、関連するスキルとの関わりを整理し、意見交換を行った。3.Webに代表されるネットワーク上の学習コンテンツや学習環境の特徴を活かした"授業"の設計・実施・評価・改善を行うために必要となる大学教員の教授能力を明らかにするとともに、その知見を蓄積・共有化する仕組みを開発するために、我が国の大学におけるFD活動などの状況を整理し、学習ゲートウェイのNIME-glad上での展開とその活用方策を検討した。4.活動にかかわる成果を日本教育工学会大会等で報告するとともに、研究者との意見交換を踏まえ、最終年度に向けた活動方針を検討した。前年度までの活動を踏まえ、1.欧米の先進諸外国(連合王国、米国)において、ICTを教育指導や学習活動の支援のために効果的に活用している事例、我が国において、e-learningやWebなどを活用した教育指導や学習活動の支援を前提とした大学教員の授業実施力(授業の設計・実施・評価・改善を行うための資質能力)にかかわる事例等を分析・整理した。2.教職関連科目における実践に基づき、授業における映像資料活用の方略を整理した。3.授業におけるICT活用等を中心に、研究活動を通して得られた知見等の提供方法を検討し、次年度以降のNIMEにおけるガイドブック作成や大学支援の活動のための基礎資料とすることとした。4.研究成果を日本教育工学会の研究会等において報告するとともに、報告書を作成した。といった活動を行った。これらの成果は、NIMEにおける大学支援活動のための基礎資料として、利用する予定である。
東日本大震災被災自治体の地域見守り活動対象者を把握するアセスメントツールの開発

【背景】災害の被災者には様々な精神的・身体的健康問題が起こる。それらの問題を早期に発見し適切な支援につなげるため、東日本大震災、長野県北部地震の被災地では地域での見守り活動が実施されている。どのような被災者を見守るかについて、平時では観察ポイントが示されているが、被災地での見守りポイントについては十分に検討されていない。そのため、2017年に、研究者らは東日本大震災に被災したA自治体の地域見守り活動に関する記録から、見守りポイントの案を作成した。本研究ではそれが東日本大震災、長野県北部地震で被災したA自治体以外でも妥当なものであるかを検討した。【方法】デルファイ法を参考にしたアンケート調査を実施した。調査対象者は、東日本大震災、長野県北部地震に被災した自治体で、応急仮設住宅の建設を要請した自治体の地域包括支援センターで、管轄地域内に応急仮設住宅が建設されたセンターを対象とした。その中でも、管轄地域内の応急仮設住宅等の高齢者の様子を一番把握している職員1名にアンケートの回答を依頼した。対象となった地域包括支援センターは84箇所であったが、見守りポイント案を作成するためにご協力いただいたA自治体、研究協力後に震災以降に新設されたと連絡のあった自治体は除外し、82箇所を対象とした。【結果】以下の見守りポイントで90%以上の同意率を得た。それは、身体的な症状がある、精神的な症状がある、気になる言動・状況がある等の「見守り対象者本人の状況」に関する項目、対象者に迷惑行為がある、対象者と周囲の人の折り合いが悪い、必要時に関わってくれる人が十分にいない、同居する家族の増減がある等の「対象者と周囲の人との関係性」に関する項目、医療・保健・福祉サービスを適切に受けていない、移動手段がない、住まいに問題がある、住まいを移動するという「生活環境や社会資源の状況やその利用」に関する項目であった。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災の様な大きな災害後は、その被災者に様々な精神的・身体的健康問題が起こるため、それらの健康問題を早期に発見し、適切な支援につなげることが重要である。その対策の一つとして、東日本大震災で被災した自治体の多くが、保健医療福祉の専門職や地域住民が協働して地域での見守り活動を実施している。しかし、被災地に特化した地域見守り際の観察ポイントが示されておらず、手探りの活動が続いている。本研究は、災害被災地でより効率的・効果的な地域見守り活動の実施ができるようになることを目指し、東日本大震災(以下、震災とする)被災自治体で実施されている地域見守り活動の見守り対象者の特徴を明確化し、地域見守り活動の観察ポイントを示したアセスメントツールを開発することである。平成28年度は、地域見守り対象者の特徴を抽出するため、一被災自治体の公的な地域見守り活動従事者同士の情報交換の会議の議事録(以下、議事録とする)を質的に分析する研究に着手した。具体的な実施内容及び成果は、1研究者所属施設倫理委員会(平成29年1月)に研究の倫理審査申請書を提出し承認を得たこと、2研究の対象となる一自治体と繰り返し打ち合わせを行った上で、当該自治体に研究協力に対する依頼を行い、協力の承認を得たこと、3議事録の匿名化とその確認作業が一部終了したことである。議事録の匿名化および、その確認作業は現在も継続中であるが、平成29年5月上旬には完了し、その後、データ分析を開始する見込みである。研究の進捗が「やや遅れている」理由は、研究協力を依頼した自治体の承認を得るまでに時間がかかったことに加えて、当初の想定より議事録の記録内容の量が多く、議事録の情報の匿名化および、その確認作業に時間がかかっているためである。

それは、身体的な症状がある、精神的な症状がある、気になる言動・状況がある等の「見守り対象者本人の状況」に関する項目、対象者に迷惑行為がある、対象者と周囲の人の折り合いが悪い、必要時に関わってくれる人が十分にいない、同居する家族の増減がある等の「対象者と周囲の人との関係性」に関する項目、医療・保健・福祉サービスを適切に受けていない、移動手段がない、住まいに問題がある、住まいを移動するという「生活環境や社会資源の状況やその利用」に関する項目であった。1)「被災自治体における地域見守り活動対象者の特徴の抽出」を継続して行う【研究デザイン】既存資料をデータとする質的研究【研究フィールド】岩手県大槌町(岩手県大槌町は東日本大震災の被害が大きかった自治体の一つである)【データ収集】1分析する資料:被災自治体の保健師等の行政職員、生活支援相談員等の公的見守り活動従事者が、地域見守り対象者に関して情報を共有する会議の議事録を行政より入手し分析する。岩手県大槌町では、会議が平成24年より開始され、開始当初からの資料が行政に保存されているということであり、分析する資料は平成24年平成28年末の会議録とする。2データ収集方法;個人情報が匿名化されたデータを、研究フィールドとなる自治体の許可を得た上で代表研究者が入手する。【データの分析】Strauss & Corbin (1998)の手法を参考にデータを質的に分析する。2)地域見守り活動の際の観察ポイントを示したアセスメントツールを開発するこれまでに明らかにした被災自治体における地域見守り対象者の特徴を基に、アセスメントツールの項目の原案を作成する。そして、デルファイ法を参考に重要度の観点から項目の原案を精緻化し、被災地における地域見守り活動の際に留意するポイントを示したアセスメントツールとする。【研究デザイン】デルファイ法を参考にした横断的調査研究【対象者】被災自治体で地域見守り活動を実施している保健師等の保健・福祉の専門職【方法】対象者にアセスメントツールの原案のそれぞれの項目について、被災地における地域見守り活動の際に留意するポイントとして重要かについて尋ねるアンケートを実施し、項目を精緻化する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。