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肝移植後 FAP 患者のアミロイド線維融解機序の解明

肝移植後家族性アミロイドポリニューパチー(FAP)患者のアミロイド線維融解機序を明らかにする目的で、FAP患者のアミロイド蛋白を解析した。肝移植後FAP患者の胃組織の検索では、肝移植前後でアミロイド沈着量に有意な変化はなかったが、野生型TTRの構成比は、明らかに肝移植後に増加していた。以上の結果を考察すると、肝移植後では、どの臓器でも野生型TTRの沈着と、アミロイド線維の融解が常に繰り返される現象(amyloid turnover)が起こりうる。本研究の目的は、肝移植後家族性アミロイドポリニューパチー(FAP)患者における組織沈着アミロイド融解機序を明らかにすることである。我々は過去に、肝移植後FAP患者の腹壁脂肪吸引生検を経時的に繰り返し、沈着アミロイドが減少することを報告した。今回の研究では、その事象が、他臓器でもおこるのかどうか、融解の機序の解明を主題としている。本年度はまず14名の肝移植後FAP患者の胃十二指腸生検組織を採取し、アミロイド沈着量の半定量、野生型・変異型トランスサイレチン(TTR)のアミロイド線維構成比を検索した。このうち4名では、肝移植前後で検体を採取できたため、沈着量の推移とアミロイド構成比について比較検討した。この4名の胃粘膜アミロイドの検索では、移植後5年以内の生検のためか、沈着量は1名で増加、2名で不変、1名で減少と一定しなかった。しかしながら全例で、野生型TTRの比率は上昇していた。ほか肝移植後のみ生検を施行した10名の患者では、移植後経年数にほぼ比例して、野生型TTrRの比率が上昇していた。以上の結果を考察すると、肝移植後も沈着アミロイドは、野生型TTRの沈着と、変異型TTRと野生型TTRの両者の融解が常に繰り返され(amyloid turn-over)、アミロイドが減少していく、いわゆるamyloidregressionがFAPの脂肪組織以外でも起こりうることを示している。現在、移植後のみ生検を施行した10名の患者のアミロイド沈着量の半定量を施行中であることと、移植前後で生検しえた患者については、5年以降の生検を検討し、アミロイド沈着量の推移を更に確認する予定である。今後は、組織側のアミロイド融解のプロセスの機序の解明を行う予定。研究代表者は過去に、肝移植後FAP患者の腹壁脂肪吸引生検を経時的に繰り返し、沈着アミロイドが減少することを報告した。本年度は昨年度に引き続き、19名の肝移植後FAP患者の胃十二指腸生検組織を採取し、アミロイド沈着量の半定量、野生型・変異型トランスサイレチン(TTR)のアミロイド線維構成比を検索した。19名の肝移植後患者のうち6名では、肝移植前後で検体を採取できたため、沈着量の推移とアミロイド構成比について比較検討した。アミロイド沈着量は、0(沈着なし)、1(軽度)、2(中等度)、3(高度)の4段階にスコアリングした。この6名の胃粘膜アミロイドの沈着量の検索では、移植前の平均スコアが1.9±0.8で、肝移植後が1.5±0.71と、有意な変化は認められなかった。アミロイド線維中の野性型TTRの構成比は、移植前が20.0±11.4%で、肝移植後では43.2±13.8%と有意に野生型TTRの比率は上昇していた。ほか肝移植後のみ生検を施行した13名の患者では、移植後経年数にほぼ比例して、野生型TTRの比率が上昇していた。今回の研究では、その事象が、他臓器でもおこるのかどうか、アミロイド線維融解の機序の解明を主題としている。本年度は昨年度に引き続き、FAP患者の胃十二指腸生検組織を解析し、当研究期間の3年間で計40名の患者の解析を施行し、アミロイド沈着量の定量、野生型・変異型トランスサイレチン(TTR)のアミロイド線維構成比を検索した。

アミロイド沈着量は、0(沈着なし)、1(軽度)、2(中等度)、3(高度)の4段階にスコアリングした。この6名の胃粘膜アミロイドの沈着量の検索では、移植前の平均スコアが1.9±0.8で、肝移植後が1.5±0.71と、有意な変化は認められなかった。アミロイド線維中の野性型TTRの構成比は、移植前が20.0±11.4%で、肝移植後では43.2±13.8%と有意に野生型TTRの比率は上昇していた。肝移植前あるいは、肝移植未施行患者21名の沈着アミロイド解析では、野生型のTTRの構成比は23.8±14.3%で、肝移植後患者では72.7±25.5%と、肝移植後患者で有意に野生型TTRの構成比が高かった。肝移植後のみ生検を施行した19名の患者では、移植後経年数にほぼ比例して、野生型TTRの比率が上昇していた。以上の結果を考察すると、肝移植後も沈着アミロイドは、野生型TTRの沈着と、変異型TTRと野生型TTRの両者の融解が常に繰り返され(amyloid turn-over)、アミロイドが減少していく、いわゆるamyloidregressionがFAPの脂肪組織以外でも起こりうることを明らかにできた。肝移植後沈着アミロイドのturnoverの機序を検索することが、本研究の主眼である。この機序の解明には、移植後の沈着アミロイドの変化と沈着組織側の変化を明らかにする必要があるが、移植後の沈着アミロイドの変化における研究に多くの時間が割かれており(症例数も多いため)、沈着組織の検索に関する研究の遂行がやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。肝移植後の胃組織沈着アミロイドの変化については、多数例の解析で、かなり動態について明らかになってきている。この変化が他の組織でも普遍的にいえるのかどうか、今後確認したいと考えている。また沈着組織側の検索についても、分子病態の変化について、解析を行う予定である。
新生児期におけるCD8陽性細胞傷害性T細胞の機能とその分化成熟機構に関する研究

臍帯血CD8細胞中のCD45ROの比率は約3%と低いが年令依存性に増加して一歳頃には12%となり成人では28%となる。一方、CD57陽性細胞も臍帯血中のCD8細胞およびCD16陽性NK細胞にはほとんど検出されないが、年齢とともに増加し成人ではCD8細胞の535%が陽性になる。成人CD8細胞をCD45RO抗原の有無で分画しOKT3産生ハイブリドーマを標的細胞としてキラー活性を調ベても両者に有意な差は認められない。しかしCD57陽性CD8細胞のCD3依存性細胞傷害活性はCD57陰性細胞に比較し著しく増強しており、酵素抗体法にて細胞質パーフォリン(PF)の増加も確認された。CD57陰性CD8細胞ではPFはほとんどみられないがPFのmRNAは確認できた。CD57陰性分画はIL4、IL6、IFNγ、TNFなどのサイトカインの単独刺激ではキラー活性の誘導は認められないが、IL2刺激により明らかな活性の増強がみられ、IL2に反応するキラー前駆細胞が存在すると考えられた。臍帯血CD8細胞はCD57陰性でPFの産生もほとんどなく、細胞傷害活性も極めて低下している。72時間IL2刺激にてもキラー活性の増強は低くく、キラーT細胞の未熟性が示唆された。成人CD4細胞中にはわずかではあるがCD57陽性細胞が存在し(012%)、形態的にはLGL様でありPF陽性で、強いCD3依存性細胞傷害活性を有している。またPFのmRNA発現はCD57陰性細胞群では全く認められないが、CD57陽性細胞ではCD57陽性CD8細胞と同程度増強していた。成人TCRγδ細胞のCD57抗原発現は385%で個人差が大きいが、この細胞はすベてがLGL様形態をしていた。CD57抗原の発現の有無に関わらずすベてがPFを保有しており、PFのmRNAレベルにおいても差が認められなかった。臍帯血TCRγδ細胞のPFはほとんど認められなかった。
微細加工技術を利用したマイクロ光電子増倍管による放射線イメージング法の研究

最近SRなど高輝度の線源が得られるようになっており高計数率動作の可能な放射線イメージング用検出器の需要が高まっている。本研究では、極めて高い計数率で動作可能なイメージング用検出器として、微細加工技術を利用した新しいマイクロ光電子増倍管(MPMT)の開発研究を行った。MPMTは、電子増倍を行うための100μm×100μm程度のピクセルサイズの微細なダイノードチャンネルを一枚のダイノードプレート上に多数構築し、それらを多段に積み上げることにより必要な電子増倍度を得る構造をもつ。この場合各ピクセルがそれぞれ独立した光電子増倍管として動作する。本研究では、2つのピクセル形状の設計と試作を行った。それらはピラミッド型と斜め穴型のダイノードチャンネル形状のものであり、それぞれシリコンの微細加工、LIGAプロセスにより製作される。電子軌道と2次電子放出のシミュレーション計算を行った結果、適当なピクセルサイズと電極間距離を選ぶことにより、12段のダイノードを用いた場合前者に対して最大10^5程度、後者に対して最大10^7程度の電子増倍度が得られた。そこで、実際に試作を行い、前者については、100μm×100μmのピクセルサイズのものを4段まで組み上げ、後者については、100μm×80μmのピクセルサイズのものを2段組み合わせたテスト用デバイスを作製し、真空中において、電子銃により電子を打ち込み、試験を行った。その結果、前者については、多段にしたときに、チャージアップなどの現象が顕著に見られ、十分な電子増倍度が得られなかったが、後者については、各段に与える電圧を400Vとした場合、計算で予測された性能とほぼ等しい一段あたり約2倍の電子増倍度が得られた。ダイノードを多段に重ねることについては、十分可能であるとの見通しを得たため、今後より段数を増やして実用デバイスを製作する予定である。平成7年度は、所期の計画通り研究を進めた。これまでに得られた成果は以下のようなものである。設計計算については、ダイノード間の位置決め誤差を考慮して、パラメータサーベイを行い、10μm程度の位置精度で、重ね合わせを行っていけば、十分な電子増倍度が得られることがわかった。また、LIGAプロセスを用いた作成の方法についても、検討を行い、設計計算を行った。更に、ダイノード板の構造を種々検討しながら、現在製作している形状以外にも最適の形状がないかどうかについて調べている。試作及び実験に関しては、まず、手持ちのMCP及びターボポンプと組み合わせて本光電子増倍管の特性測定を行うためのテストベンチを製作し、MCPに蛍光体を組み合わせて得られる電子像をCCDカメラに画像として取り込むデータ取得システムの構築を行い、実際に電子ビームのパターンなどの画像の測定を行った。本研究の要となる、微細加工を用いた3次元ピラミッド構造を有するダイノード電極の作成については、100μmx100μmのサイズのピクセルを持つダイノード板について、シリコンの異方性エッチングを用いて形状の作成を行い、銀及びマグネシウムを後に蒸着することにより、各段に用いるダイノードとした。ここでは、200×200画素有するダイノード板の製作を行ったが、エッチング条件などが厳しいことにより歩留まりが悪いなどの問題があったが、これまでに数枚のダイノード板が得られた。現在それらのダイノードについて1枚あたりの増倍度など諸特性の測定を行っている段階であるが、電子増倍度については、2枚のダイノードを用いた場合に2.6倍の増倍度が得られるなど、ダイノードとしての動作が確認できた。

最近SRなど高輝度の線源が得られるようになっており高計数率動作の可能な放射線イメージング用検出器の需要が高まっている。本研究では、原理的に極めて計数率で動作可能なイメージング用検出器として、微細加工技術を利用した新しいマイクロ光電子増倍管の開発研究を行った。マイクロ光電子倍管は、電子増倍を行うための100μm×100μm程度のピクセルサイズの微細なダイノードチャンネルを一枚のダイノードプレート上に多数構築し、それらを多段に積み上げることにより必要な電子増倍度を得る構造をもつ。本研究では、主として2つの形状についてデバイスの設計と試作を行った。一つはピラミッド型のダイノードチャンネル形状のものであり、もう一つは斜め穴型のダイノードチャンネル形状のものである。これらは、それぞれシリコンの微細加工、シンクロトロン放射光を使用したLIGAプロセスにより製作される。電子軌道と2次電子放出の過程についてのモンテカルロシミュレーション計算を行った結果、適当なピクセルサイズと電極間距離を選ぶことにより、ダイノードプレートを12段重ねることで前者については最大10^5程度、後者については最大10^7程度の電子増倍度が得られることがわかった。そこで、実際に試作を行い、前者については、100μm×100μmのピクセルサイズのものを4段まで組み上げ、後者については、100μm×80μmのピクセルサイズのものを2段組み合わせたテスト用デバイスを作製し、真空中において、電子銃により電子を打ち込み、試験を行った。その結果、前者については、多段にしたときに、チャージアップなどの現象が顕著に見られ、十分な電子増倍度が得られなかったが、後者については、各段に耐える電圧を400Vとした場合、計算で予測された性能とほぼ等しい一段あたり約2倍の電子増倍度が得られた。
ロジウム触媒を用いたアルキニルエーテルの不斉共三量化反応の開発

本年度の研究では主として、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた環化三量化反応を鍵とする、官能基化されたシクロパラフェニレン(CPP)の合成法の開発を目的とし、具体的には以下の検討を行った。(1)カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた[2+2+2]付加環化反応による官能基化ベンゾバレレンの合成(2)カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた非対称ジインとアルキンとの段階的な分子間環化三量化反応および還元的芳香族化反応による官能基化されたシクロパラフェニレン(CPP)の合成上記(1)においては、従来は合成が困難であった官能基化されたベンゾバレレンおよび官能基化されたアザベンゾバレレンの簡便な合成に成功した。上記(2)においては、嵩高いシリル保護基を有する非対称ジインを用いることで、官能基化されたC4対称シクロパラフェニレンの合成に初めて成功した。また、以下の反応の開発にも成功した。(3)カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた1,6-ジインと環状エノールエーテルとの[2+2+2]付加環化反応/芳香族化反応によるホモベンジルおよびビスホモベンジルアルコール誘導体、アセタール保護体の合成以上の研究において、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒の優れた特性を最大限に活かすことにより、従来の触媒系では実現することができなかった高選択的な反応の開発に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では主として、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒を用いたアルキニルエーテルの新規不斉共三量化反応の開発を目的とし、具体的には以下の検討を行った。(1)カチオン性ロジウム(I)錯体触媒を用いたアリールエチニルエーテルとイミンとの分子間[2+2+2]共三量化反応(2)カチオン性ロジウム(I)錯体触媒を用いたアルキニルエーテルと1,6-ジインとの[2+2+2]付加環化反応による軸不斉ジアリールエーテルの合成上記(1)、(2)においては、当初想定していた反応は進行しなかったものの、以下の反応の開発に成功した。(3)カチオン性ロジウム(I)/dppp錯体触媒を用いたジアステレオ選択的連続[2+2+2]付加環化反応による軸不斉ビアリールの不斉合成(4)カチオン性ロジウム(I)/(R)-Segphos錯体触媒を用いた連続分子内[2+2+2]付加環化反応による[9]及び[11]ヘリセン誘導体のエナンチオ選択的合成上記(3)、(4)は、それぞれ、新規光学活性配位子の創製、新規キラル有機発光材料創製の基盤研究となることが期待される。また、カチオン性ロジウム(I)/H_8-BINAP錯体触媒存在下、シクロヘキサン架橋及びシクロヘキサジエン架橋末端ジインとジ-tertブチルアセチレンジカルボン酸エステルとの分子間[2+2+2]付加環化反応が高い位置選択性で進行するという初期的知見が得られた。以上の研究において、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒の優れた特性を最大限に活かすことにより、従来の触媒系では実現することができなかった高選択的な新規反応の開発に成功した。本年度の研究では主として、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒を用いた分子間環化三量化反応を鍵とする、官能基化されたシクロパラフェニレン(CPP)の合成法の開発を目的とし、具体的には以下の検討を行った。(1)カチオン性ロジウム(I)/H8-BINAP錯体触媒を用いた分子間環化三量化反応及び還元的芳香族化反応による官能基化された[8]および[12]CPPの合成(2)カチオン性ロジウム(I)/H8-BINAP錯体触媒を用いた段階的な分子間環化三量化反応及び還元的芳香族化反応による官能基化された[4]CPPの合成上記(1)においては、現段階では官能基化された[8]CPPの合成は達成できていないものの、官能基化された[12]CPPの合成に初めて成功した。また、合成した[12]CPPについて、X線結晶構造解析及びSTM解析を行った結果、非常に興味深いことにCPP分子が三次元的なチューブ構造を形成することが明らかとなった。上記(2)においては、分子間環化三量化反応に用いる中間原料の合成ルートを確立した段階に留まっているものの、以下の反応の開発に成功した。(3)電子不足ロジウム(III)触媒を用いた安息香酸とアルキンとの酸化的環化反応によるイソクマリン誘導体及びナフタレン誘導体の合成以上の研究において、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒及び当研究室で開発した電子不足ロジウム(III)触媒の優れた特性を最大限に活かすことにより、従来の触媒系では実現することができなかった高選択的な反応の開発に成功した。

(1)カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた[2+2+2]付加環化反応による官能基化ベンゾバレレンの合成(2)カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた非対称ジインとアルキンとの段階的な分子間環化三量化反応および還元的芳香族化反応による官能基化されたシクロパラフェニレン(CPP)の合成上記(1)においては、従来は合成が困難であった官能基化されたベンゾバレレンおよび官能基化されたアザベンゾバレレンの簡便な合成に成功した。上記(2)においては、嵩高いシリル保護基を有する非対称ジインを用いることで、官能基化されたC4対称シクロパラフェニレンの合成に初めて成功した。また、以下の反応の開発にも成功した。(3)カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン錯体触媒を用いた1,6-ジインと環状エノールエーテルとの[2+2+2]付加環化反応/芳香族化反応によるホモベンジルおよびビスホモベンジルアルコール誘導体、アセタール保護体の合成以上の研究において、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒の優れた特性を最大限に活かすことにより、従来の触媒系では実現することができなかった高選択的な反応の開発に成功した。当初の計画とは異なるものの、(1)カチオン性ロジウム(I)/H8-BINAP錯体触媒を用いた分子間環化三量化反応及び還元的芳香族化反応による官能基化された[12]CPPの合成、(2)電子不足ロジウム(III)触媒を用いた安息香酸とアルキンとの酸化的環化反応によるイソクマリン誘導体及びナフタレン誘導体の合成を達成したため、当初の計画以上に進展があった。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画とは異なるものの、カチオン性ロジウム(I)/H8-BINAP錯体触媒を用いた段階的な分子間環化三量化反応及び還元的芳香族化反応による官能基化された[4]CPPの合成を目指し、反応に用いる基質デザインの最適化、反応条件の詳細な検討を行う。また、既に初期的知見が得られているカチオン性ロジウム(I)/H8-BINAP錯体触媒を用いたジインとアルキンとの半分子内環化三量化反応について、反応条件、基質適用範囲など、より詳細な検討を行う。さらに、本反応で得られるジエン誘導体を配位子として用いた触媒反応の開発を目指して検討を行う。当初想定していた反応は進行しなかったものの、カチオン性ロジウム(I)/ビスボスフィン錯体触媒を用いた、(1)ジアステレオ選択的連続[2+2+2]付加環化反応による軸不斉ビアリールの不斉合成、(2)連続分子内[2+2+2]付加環化反応による[9]及び[11]ヘリセン誘導体のエナンチオ選択的合成を達成したため、当初の計画にある軸不斉、らせん不斉の構築の研究に関して進展があった。当初の計画通り、カチオン性ロジウム(I)/ビスホスフィン系錯体触媒を用いたアリールアルキニルエーテル部位を2つ有するトリイン及びテトラインの分子内及び分子間[2+2+2]付加環化反応によるらせん不斉[7]及び[9]ジオキサヘリセンの合成を目指し、反応に用いるトリイン及びテトラインの効率的な合成法の検討に着手する。また、初期的知見が得られたカチオン性ロジウム(I)/H_8-BINAP錯体触媒を用いたシクロヘキサン架橋及びシクロヘキサジエン架橋末端ジインとジ-tert-ブチルアセチレンジカルボン酸エステルとの分子間[2+2+2]付加環化反応について、反応条件、基質適用範囲など、より詳細な検討を行う。
ベーシック・インカムとＥＳＤとの哲学的連関についての日独共同研究

本研究は、BI(ベーシック・インカム)導入によって民主主義が活性化し、それが持続可能な未来を実現する人材を育成(ESD)するという洞察から出発し、そして日独の関連研究者の共同研究を通して〈民主主義、BI、ESD〉という3要素の相互連関を哲学に解明することであった。研究の成果として明らかになった点は、いずれかの1要素を具体的制度として導入することが重要ではなく、むしろ相互に基礎づけ合う理念としての〈民主主義、BI、ESD〉、つまりこの理念複合体が、地球環境問題と少子高齢化に直面する日本社会の具体的問題解決に改革方向を示唆しうるということであった。本研究は、研究代表者が既に行った科研費による研究「ベーシック・インカムの哲学意義についての日独共同研究」(基盤研究(C)平成23-26年)の成果としての洞察、すなわち民主主義の更なる発展の条件としてのベーシック・インカム(以下BIと略記)という洞察を更に発展させ、民主主義とBIとESD(持続可能な開発のための教育)との相互連関を明らかにすることである。そこで平成26年度には、主に新たな領域であるESDについての研究を行なった。ESDに関する理論的研究を行なうことに加え、平成26年8月2527日には、持続可能な地域社会の形成に貢献する人材育成をめざす北九州市立大学の地域創生学群を訪れ、真鍋和博教授(学群長)らから「北九州まなびとESDステーション」にける大学と北九州ESD協議会その他のNPOとの連携について教示を受けた。その後、研究代表者は11月1012日に愛知県名古屋市で開催されたユネスコESD世界会議の機運醸成のためにさまざまな活動を行った。また、名古屋市立大学で11月8日に開催したESDシンポジウム「中部の里山資本主義」の企画運営を中心となって行った。中部ESD拠点の運営委員として当該国際会議のワークショップで報告された「ESD流域圏モデル」の作成にも関与した。また平成27年1月23日に福島大学の荒木田岳・准教授を招き、福島第一原発事故後の環境汚染問題に起因する住民の苦境の現状と、そこから現行制度を改善しようとする民主的な市民運動の可能性について報告してもらう講演会も主催した。ESDに関しては、理論的研究のみならず、ESD世界会議開催を機に、実践的な面からも持続可能な社会をつくるという理念が市民を民主的な行動へ促すことの可能性について多くの知見を得た。平成27年度には、民主主義とBI(ベーシック・インカム)とESD(持続可能な開発のための教育)との相互連関に関する平成26年度の成果を踏まえ、ESDに関するドイツの動向調査およびBIに関するドイツ研究者との研究交流を行った。2015年夏(8/30-9/17)のドイツ出張において、ブッパータール研究所、サスティナブル・サマースクール、フォルクスワーゲン社を調査訪問し、リューネブルク市のロイファナ大学ではクレメンス・マーダー教授から同大学でのESD実践について説明を受け、ハンブルグ市においては同市環境エネルギー局と市民団体が主催するESDに関するGAP会議に参加し、ハンブルグ市民の持続可能性への取組活動を調査した。またBIに関してはデュッセルドルフ大学の島田信吾教授と高齢化社会におけるBIの意義について説明を受け、アラナス大学のリーバーマン教授のBIシンポジウムに参加し、BIと環境問題と民主主義について議論した。また2015年10月31日には中国から二人の日本思想史研究者を招き、持続可能な社会を実現するための思想史的可能性を探るため名古屋市立大学においてシンポジウムを行った。2015年12月2日には、マーダー教授(ロイファナ大学)にユネスコのグローバル・アクション・プラグラムGAP(2015-2019)の進展状況についての講演を名古屋市立大学において行っていただいた。さらに2016年3月26-27日には水俣市を訪れ、同市がその負の遺産に向き合うことによって「環境モデル都市宣言」(1992年)以来さまざまな環境への取り組みと地域再生・活性化の取り組みを行ってきた経緯について調査した。ドイツにおけるBIとESDの運動が具体的には民主主義の活性化として進展している状況が明らかにないると思われる。日本においてもBIとESDとを、理論面でも実践面でも、内的に結び付けることが今後の研究方向として明らかになった。平成27年9月に行ったドイツ出張では大きな成果があった。ESDに関して理論面ではヴッパータール研究所、実践面ではハンブルグ市のGAPシンポジウム参加が内容的にも人的関係でも大きな成果があり、BIに関してはリーバーマン教授(アラナス大学)との理論的な共同討議を通して全体的な連関が明確になった。特に来年平成28年度の研究遂行計画が明確化できた。平成28年度は、民主主義とBI(ベーシック・インカム)とESD(持続可能な開発のための教育)との内的連関を解明するこれまでの研究を踏まえ、この連関を具体的な現代的問題について考察した。4月には名古屋哲学研究会のシンポジウム(2016/4/24)に神田浩史氏を招き、TPPと環境問題について報告いただいた。2016年6月28日から7月5日までドイツ・アラナス大学のリーバーマン教授を招聘し、法政大学(6/28)、立命館大学(6/30)、名古屋市立大学(7/2)と東京、京都、名古屋において研究者を中心にしたシンポジウムを開催した。BIがドイツ社会における労働(雇用・賃金)、福祉、家庭、教育、そして民主的政治共同体に関する新たな原理を提示していることが紹介され、日本の状況も含めて活発な議論が交わされた。

これらを踏まえ、研究代表者は、〈民主主義、BI、ESD〉という理念複合体が現代日本が直面する諸問題を解決するための抜本的な方向性を打ち出しうるとの考えに至った。そのための具体例に即した試論を執筆した。すなわち、日本農業の持続可能性、持続可能な地域開発、少子高齢化における男女共同参画という問題について、〈民主主義、BI、ESD〉という理念複合体を導きの糸として分析を行った諸論文を公表した。転換期にある日本社会にとってBIの導入によって民主主義を活性化させ持続可能な社会を作り上げるべきだという論点を各テーマについて展開した。さらに2017年3月25日から31日にはドイツ・デュッセルドルフ大学の島田信吾教授を訪れ、ドイツの老人福祉施設も訪問して、市民的中間団体が支えるドイツの老人福祉制度を実地調査した。その結果、持続可能な少子高齢化社会という問題に関しても〈民主主義、BI、ESD〉という分析視座の重要性について再確認でき、今後の研究発展の方向性を得ることができた。本研究は、BI(ベーシック・インカム)導入によって民主主義が活性化し、それが持続可能な未来を実現する人材を育成(ESD)するという洞察から出発し、そして日独の関連研究者の共同研究を通して〈民主主義、BI、ESD〉という3要素の相互連関を哲学に解明することであった。研究の成果として明らかになった点は、いずれかの1要素を具体的制度として導入することが重要ではなく、むしろ相互に基礎づけ合う理念としての〈民主主義、BI、ESD〉、つまりこの理念複合体が、地球環境問題と少子高齢化に直面する日本社会の具体的問題解決に改革方向を示唆しうるということであった。平成26年11月1012日に愛知県名古屋市で開催されたユネスコESD世界会議への関与は本研究にとって重要なものであったが、これに関連する業務のために多くの時間を費やしたために、平成26年の研究計画に挙げていたドイツにおけるESDやBIに関する調査研究を推進することができなかった。平成28年度は、6月末・7月初にリーバーマン教授を日本に招へいして名古屋と京都で研究会・シンポジウムを行い、また東京でも関係研究者と意見交換会を持つ計画である。この企画を中心に、BIとESDとを民主主義に焦点を当てて関係づけるという理論的作業に一応のまとまりをつける予定である。社会哲学平成27年度は、ドイツにおけるESDの実情調査と研究者との意見交換を行うために、9月初旬にドイツへ出張する予定であり、ESDとベーシック・インカムとの関係についてドイツでどのような議論がなされているかを明らかにする予定である。またESDに関する国際連携は、当然のことながら日本とドイツに限定されるものではなく、とりわけ近隣アジア諸国の研究者との共同研究の構築のために中国の研究者との連携を模索している。ドイツ・ロイファナ大学のマーダー教授の名古屋への招聘を、同教授が国連大学への会議出席で来日された機会に名古屋市立大学に立ち寄っていただく形で行ったため,同教授の旅費が節約できたため。平成26年11月1012日に愛知県名古屋市で開催されたユネスコESD世界会議への関与は本研究にとって重要なものであったが、これに関連する業務のために多くの時間を費やしたために、平成26年の研究計画に挙げていたドイツにおけるESDやBIに関する調査研究を行うためのドイツへの出張ができなかったため。
新生児型高チロジン血症の早期鑑別診断法の確立に関する研究

生後5日目の新生児濾紙尿をイオン交換水で再抽出した尿について新生児期の高チロジン血症の鑑別診断について検討した。尿0.1mlをウレアーゼ処理し、内部標準物質としてn-heptadecanoic acidを50nmole加へ、90%エタノール除蛋白の後上清を濃縮乾凅してトリメチルシリル化し、GC/MS分析を行なった。この方法では従来の有機溶媒抽出法では出来なかった、有機酸、アミノ酸、糖類の同時一斉分析が可能であり、従って複数の代謝系をより正確に検索することが可能である。平成7年6月より平成8年3月までに1217検体を検索した。各指標化合物の定量には混合物の中から的確に目的化合物を検出、定量できるマスクロマトグラフィー法を用い、内部標準物質の基準イオンとの相対イオンピーク強度比を定量値とした。基準値は明らかに異常のない189検体から平均値+3SDを求め基準値とした。チロジン症検索の指標物質としてはチロジン、4-ヒドロキシフェニル乳酸(4HPLA)および4-ヒドロキシフェニルピルビン酸(4HPPA)を選んだ。1217検体中3つの化合物が共に基準値を超えたものは4例、4HPLAと4HPPAが基準値を超えたものは3例、4HPLAのみが大幅に基準値を超えたものが4例であった。また、上記11例中4例でガラクトースの同時排泄増加が認められ、11例中9例は妊娠週数37週以前に生まれた早産児および低体重出生児であった。今回の分析でチロジン症が疑われた11症例は全て肝の未熟性による一過性のチロジン症と思われるが、各化合物間の排泄量の違いなどについては更に検討が必要である。ウレアーゼ処理法と組み合わせたGC/MS分析によるチロジン症検索には4HPLAが一次スクリーニングの指標物質として最適で、また、新たな分析をせずに二次スクリーニングが可能な本方法の有用性が再確認された。
チラコイド膜光化学系II反応中心タンパク質の光分解とその修復機構

光化学系IIのQ_B結合タンパク質は他のチラコイド膜タンパク質に比べて強い光の中では寿命が短く分解され低分子化するが速やかな生合成によって修復されている.本研究では光化学系II活性の阻害の原因となる活性分子を明らかにしタンパク質分解の分子機構について調べた.光化学系II活性の強光阻害は嫌気条件下でさらに促進された.全く電子滋養体のないときには光障害は大きく,タンパク質の損傷が活性酸素だけではなく励起3重項分子などによっても生ずることを示唆する.しかし1%酸素は光失活の抑制効果があることを本実験で認めた. 1%の酸素が電子受容体として反応中心分子にできたラジカルを消去しQ_B結合タンパク質の損傷を抑えている.嫌気条件下の阻害ではクロロフィルの蛍光は高くなり活性酸素による阻害で見られる蛍光の消光とは明かに異なる別の阻害機構がある.Q_B結合タンパク質の光分解はいずれの阻害の場合にも活性の低下との相関がなくタンパク質の分解はアミノ酸残基の酸化などによる失活に欠ぐ現象であった.光損傷の分子機構を明らかにするためにはQ_B結合タンパク質の単離法が必須である.光化学系II膜のSDS-リシルエンドペプチダーゼ処理後TSK-ゲルP3000SWを用いた高速ゲル濾過によりQ_B結合タンパク質の精製法を確立した.単離されたタンパク質は265nmに吸収ピークを示しプラストキノンを少なくとも2分子結合していることを初めて実証した.D2タンパクもC末とN末の一部を失った28KDaのペプチド断片として得られた.プラストキノンの結合は認められなかったがコムギからはフェオフィチンを結合したD2タンパクが得られその抗体は34KDaのD2タンパクと反応し28KDaペプチドはD2の一部であることが証明された.さらに,アトラジン誘導体のアフィニティーカラムを用いるQ_B結合タンパク質の1ステップ分離法を開発した.この単離法によりほとんど自然な状態に近いQ_B結合タンパク質が得られた.光化学系IIのQ_B結合タンパク質は他のチラコイド膜タンパク質に比べて強い光の中では寿命が短く分解され低分子化するが速やかな生合成によって修復されている.本研究では光化学系II活性の阻害の原因となる活性分子を明らかにしタンパク質分解の分子機構について調べた.光化学系II活性の強光阻害は嫌気条件下でさらに促進された.全く電子滋養体のないときには光障害は大きく,タンパク質の損傷が活性酸素だけではなく励起3重項分子などによっても生ずることを示唆する.しかし1%酸素は光失活の抑制効果があることを本実験で認めた. 1%の酸素が電子受容体として反応中心分子にできたラジカルを消去しQ_B結合タンパク質の損傷を抑えている.嫌気条件下の阻害ではクロロフィルの蛍光は高くなり活性酸素による阻害で見られる蛍光の消光とは明かに異なる別の阻害機構がある.Q_B結合タンパク質の光分解はいずれの阻害の場合にも活性の低下との相関がなくタンパク質の分解はアミノ酸残基の酸化などによる失活に欠ぐ現象であった.光損傷の分子機構を明らかにするためにはQ_B結合タンパク質の単離法が必須である.光化学系II膜のSDS-リシルエンドペプチダーゼ処理後TSK-ゲルP3000SWを用いた高速ゲル濾過によりQ_B結合タンパク質の精製法を確立した.単離されたタンパク質は265nmに吸収ピークを示しプラストキノンを少なくとも2分子結合していることを初めて実証した.D2タンパクもC末とN末の一部を失った28KDaのペプチド断片として得られた.プラストキノンの結合は認められなかったがコムギからはフェオフィチンを結合したD2タンパクが得られその抗体は34KDaのD2タンパクと反応し28KDaペプチドはD2の一部であることが証明された.さらに,アトラジン誘導体のアフィニティーカラムを用いるQ_B結合タンパク質の1ステップ分離法を開発した.この単離法によりほとんど自然な状態に近いQ_B結合タンパク質が得られた.
近世琉球和文学の考究および沖縄版「伝統的な言語文化」としての教材化

1700年代の琉球で平敷屋朝敏によって書かれた和文による物語の研究を踏まえて教材化するとともに、朝敏以降に作られた『雨夜物語』『恋路之文』の基礎的研究を行った。同時に、新しい学習指導要領に基づく国語教科書の教材を分析して「伝統的な言語文化」の学びを押さえたうえで、琉球の古典文学を教材化する方策を探った。平成25年度は、下記3件において研究成果を公表した。1)溪水社より平成26年2月28日に刊行された『沖縄から考える「伝統的な言語文化」の学び論』において第一章「「伝統的な言語文化」と地域ー国語教科書の実際と沖縄における学びの可能性ー」を執筆し、現行の国語科学習指導要領において地域における「伝統的な言語文化」がいかに意識され、またそれは各社から出版されている国語教科書(主として小学校)にいかに教材として反映しているかを分析した。そのうえで、地域独特の言語文化を有する沖縄における国語科教師たちの取り組みについて具体例を紹介した。なお本書は、村上呂里氏と報告者の共編著である。2)平成25年7月に発刊された『日本文学』62巻7号において「〈読む〉和琉彩彩・平敷屋朝敏『貧家記』の世界」を発表、従来指摘されてきた『土佐日記』や『伊勢物語』のほかに、この作品には『源氏物語』の幻巻の叙述スタイルが投影していることに言及した。3)上述2は依頼原稿であり紙幅が限られていたため、その論旨に具体的な論証を付けていくかたちで、平成25年9月14・15日に熊本大学内で開催された第63回西日本国語国文学会において、「平敷屋朝敏『貧家記』の〈擬古〉」という題目で研究発表を行った。ここでは、あらためて本作品の全体像とヤマトの和文学からの影響について確認したうえで、平敷屋朝敏が『源氏物語』幻巻の叙述にまなびながら、その書き方を通して心象を表現する術を体得し、それを作品に反映させていることを述べた。ヤマトに生まれた偉大な物語文学の表現性を消化吸収し、みずからが創り出す物語の世界を豊かにしようとした朝敏の文学的営為について述べた。4か年の研究の1年目となる当該年度は、主として沖縄における「伝統的な言語文化」の教材化について手だてを考え、提言を幾つか活字にした。それは、平成20年から21年にかけて小・中・高等学校と相次いで改訂された学習指導要領に基づく新しい教科書が、平成23年・24年・25年と順次学校現場に導入され、教育学部所属の教員である研究代表者としては、国語教育専修の同僚たちとともにそれに対応する発言をしておく必要があったためである。それらは具体的には、2本の論考と3本の実践提案として活字にした。○単著論文:「伝統的な言語文化」と地域ー国語教科書の実際と沖縄における学びの可能性(『沖縄から考える「伝統的な言語文化」の学び論』/出版助成を得て2013年度内に渓水社より刊行予定)、単著論文:「教材研究・教材開発の視点」(『教師が学び生徒が活きる国語科授業づくりの視点と実践中学・高校版』/沖縄タイムス社)○単著論文(中学校向け実践提案):「古典の和歌を本歌取りしよう」(2に同じ)、単著論文(中学校向け実践提案):「古典芸能の世界をのぞいてみよう」(2に同じ)、単著論文(高等学校向け実践提案):「故事成語を古文説話にしてみよう」(2に同じ)これらは、沖縄の国語教育の現在と現行の学習指導要領の「伝統的な言語文化」を児童生徒に親しみやすく根付かせようとする企図とをにらみあわせて、いかなる実践が可能かを考えたものである。これらの論考・実践提案は、今後3か年にわたり継続してゆく本研究の土台となるものである。1,沖縄版「伝統的な言語文化」の教材化を進めるにあたり、近世琉球の文学者である平敷屋朝敏が残した擬古文物語4作のうち、『若草物語』および『貧家記』について、高校生向け教材に適した本文を整え、現代語訳と注を付ける作業を進め、副読本にできるテキストをワードを用いて作成した。2,上述の平敷屋朝敏が強い影響を受けた、平安時代後期成立の『狭衣物語』に関して、その複雑な諸本のありようを比較検討し、この物語が享受される過程においていかに異文が発生しているかについて、狭衣物語研究会の例会にて口頭発表した。この発表は、朝敏における『狭衣物語』受容について考えるうえで、間接的なヒントとなるものである。3,現在の国語科教育における「伝統的な言語文化」の学びについて把握するために、5社から発行されている小学校国語教科書における関連教材を全て抽出し、比較検討を加えて、各社の特徴をまとめた。これについては、報告者が勤務する大学の授業において学生に資料提供した。また、その成果の一部を、沖縄県国語科の授業づくり研究会編『おきなわ小学校国語授業のあじまー』(2014年9月、フォレスト刊)「理論編:伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項」の執筆に活かした。4,平敷屋朝敏の擬古文物語については、1で述べたように高校生向けの教材開発を目指しているが、それに関連しては、平成21年度に改訂された学習指導要領に準じた高等学校国語教科書の使用が平成25年度から学年進行で始まっており、その状況を把握する必要が生じた。

そこで、平成25年度版「国語総合」および平成26年度版「古典B」について、幾つかの単元をピックアップして、採用教材表を整理する作業を行った。1,近世琉球期に書かれた擬古文「雨夜物語」について、諸本を調査し、そのうち県立図書館三冊本「大島筆記」所収本、山内家蔵本「大島筆記」所収本、三井旧蔵本「大島筆記」所収本について翻刻、対校作業を行った。2,近世琉球期に書かれた擬古文「恋路之文」について、那覇市歴史博物館で許可を得て琉球資料所収「恋路文」影印を複写し、翻刻を行った。本作品については貴重な先行研究として1963年3月に琉球新報に連載された多和田真淳による紹介があることがわかったので、那覇市立図書館にて収集した。3,研究の最終年度(延長申請したため平成28年度が最終年度となる)に予定している、近世琉球期の擬古文の高校生向け教材化作業の準備として、現在の高等学校における古典教材の研究も同時に進めた。その中から、高等学校の国語教員やそれを目指す大学生等に提供しうる資料として、幾つかの「定番教材」の採録状況を表にして整理する作業を行った。具体的には、国語総合古典編の入門教材である「説話」教材のリスト、国語総合および古典A・Bの定番教材である『枕草子』『徒然草』、古典Bの定番教材である『源氏物語』の細かな採録傾向をまとめた。4,上記3の作業をおこなう中から、『源氏物語』の教材および教科書からうかがえる教授の傾向については特に論考としてまとめておく必要性を感じたため、論文「高等学校国語教科書が導く『源氏物語』の世界」として、おおやけにした。平成27年度は、年度当初予定していなかった業務が学内外で入った。学内では、入学試験の全学点検委員となったため、本学で行われる推薦・前期・後期すべての入試問題について複数回にわたり目を通したり作成者と面談するなど時間を割く必要が生じた。また学部内では、平成29年度からの改組が決まったことに応じて、学部改組ワーキング委員を務めた。学外では、東京教育大学の教員養成評価開発研究のメンバーとなったため、多くの書類に目を通したほか複数回の出張があった。これらのことから、研究に使える時間が予定よりも大幅に限られることになった。1,北海道大学教育学院が2016年7月24日に開催したオープンセミナー「学校教育に対する『国際化』の影響」において、真の国際化は、人それぞれが生まれ育った郷土(地域)の文化多様性を尊重することを土台としてあるべきだという趣旨の報告を依頼された。この報告を本研究に結び付けるため、論題を「沖縄におけることば・文化の継承を目的とした二つの教育実践ー真の国際人を育てるためにー」とし、石垣島で生まれ育ち、八重山の中学校で教鞭を執る国語教師による八重山伝統歌謡「とぅばらーま」を用いた授業実践と、沖縄本島中南部で生まれ育ち、県立高校で教鞭を執る国語教師による「うちなーぐち(しまくとぅば)」の授業実践を取材した。報告はパワーポイントで行ったので、そこに盛り込んだデータを文章化して論文とする予定である。2,「伝統的な言語文化」を教材化するという本研究の目論見は、古典作品を現代の教育(学校教育のみならず生涯を通して学びたい人々への教育も含む)にどのように再生させるかという課題に向き合うことだと言い換えられる。その目論見の一環として、2016年11月6日に行われた日本文学協会第71回大会において、ラウンドテーブル「「現在」に再生する『とりかへばや』」を3人の王朝文学研究者とともに実施した。近世琉球和文学にも有形無形の影響を及ぼしている平安時代の物語文学の一つである『とりかへばや』の現代におけるリメイク作品(小説や漫画)数点に着目し、古典の「現在」への再生について考えるという試みであった。
甲殻類の化学受容体の特定と機能解析

本研究では海洋生物の海水中での個体間の情報のやり取りに関わっていると予想される化学シグナルについて、化学シグナル自体ではなく、その受容体に注目して明らかにしようとした。実験動物としては、受容体が分布すると予想される触角が巨大なイセエビを用いた。受容体遺伝子はすべてロドプシンと類似した7回膜貫通型Gタンパク質共役受容体をコードしており、膜貫通領域に高度に保存されたアミノ酸配列を有することが知られていることに注目し、特に化学シグナルが生理・生態に重要な機能を果たしていると予想される海洋無脊椎動物について、PCR法を用いた受容体遺伝子のクローニングを試みた。今年度、さらに詳細な触角の電子顕微鏡観察を行った結果、第一触角の外側の太い毛は、内側の嗅覚受容体の発現している細い感覚毛を守るよう生えており、共に触角の節ごとに毛がはえていることが観察できた。さらに、太い毛でごみなど余分な物質を櫛のように取り除き、必要な匂い物質だけ効率よく感覚毛で捕らえることができる、という構造が推察された。昨年度クローニングに成功した化学受容体遺伝子の一部をコードすると予想される770bpの遺伝子断片については、その触角特異的発現が確認されたことから、嗅覚受容体をコードする可能性が示唆された。この遺伝子は発現量が少なく、通常のRACE法で5'上流域をクローニングすることができなかったため、当初、予定していた機能確認のための発現実験には至らなかった。一方、昨年度、その存在が示唆されたIP3を介した化学シグナル伝達系の中枢に位置するGタンパク質であるGαqについては、クローニングに成功し、その発現が触角特異的であることを認めた。陸上と異なり、海中はきわめて視界が限られた世界であることから、海中に生息する生物は、索餌や繁殖のような基本的行動を行うための情報の多くを嗅覚情報である化学シグナルに依存していると考えられている。特に、繁殖行動において、化学シグナルは、フェロモンとして異性の探索、成熟周期の一致、集団での繁殖行動などに重要な役割を果たしている。例えば図1は、産卵場へ向かうアメリカイセエビの集団行進の様子であるが、このような集団行動の誘発には化学シグナルが重要な働きを担っていると推測されている。これまでに報告された化学シグナル受容体遺伝子はすべてロドプシンと類似した7回膜貫通型Gタンパク質共役受容体をコードしており、膜貫通領域に高度に保存されたアミノ酸配列を有することが知られている。そこで、本研究ではPCR法を用いた受容体遺伝子のクローニングにより、嗅覚器官が比較的大型なイセエビをもちいて研究を行った。膜貫通領域3と7についてPCRプライマーを設計し、嗅覚細胞を多く含むと推測される第一触覚感覚毛から得られたmRNAをもとに合成したcDNAを鋳型としてRT-PCRを行ったところ、予想される540bpのバンドの増幅が見られなかった。そこでさらに膜貫通領域2と7についてPCRを行い、増幅産物を鋳型に膜貫通領域3と7のプライマーで再増幅を行った。その結果、600-800bpの増幅バンドが得られた。現在、その塩基配列解析を行っている。本研究では、化学シグナル受容体遺伝子はすべてロドプシンと類似した7回膜貫通型Gタンパク質共役受容体をコードしており、膜貫通領域に高度に保存されたアミノ酸配列を有することが知られていることに注目し、特に化学シグナルが生理・生態に重要な機能を果たしていると予想される海洋無脊椎動物について、PCR法を用いた受容体遺伝子のクローニングとその化学シグナル応答性を明らかにすることを目的とする。実験動物としては、これまでの形態学的な研究から化学受容体の分布器官が特定されているイセエビに注目して研究を進めてきた。化学シグナル受容体については、イセエビの触角からmRNAを調製し、得られたcDNAを用いてPCR-RACE法で進めた結果、770bpのバンドを得ることができた。昆虫のホモログから予想されるサイズは540bpであり、今回得られたものは若干、サイズが大きが、塩基配列解析の結果、化学受容体をコードする遺伝子である可能性が推測された。一方、昆虫の化学受容体の類推から、甲殻類の嗅覚受容体の情報伝達系はIP3を介したものと予想された。IP3を介する情報伝達系では、Gタンパク質としてはGαqが用いられていると考えられた。そこで、PCRにより当該遺伝子のクローニングを試みた結果、イセエビのGαqをコードすると考えられる遺伝子のクローニングに成功した。一方、イセエビにおいて化学受容体が発現していると予想される第一触覚ならびに第二触覚の微細構造の観察を行い、受容体発現が予想される構造を明らかにすることに成功した。

今年度、さらに詳細な触角の電子顕微鏡観察を行った結果、第一触角の外側の太い毛は、内側の嗅覚受容体の発現している細い感覚毛を守るよう生えており、共に触角の節ごとに毛がはえていることが観察できた。さらに、太い毛でごみなど余分な物質を櫛のように取り除き、必要な匂い物質だけ効率よく感覚毛で捕らえることができる、という構造が推察された。昨年度クローニングに成功した化学受容体遺伝子の一部をコードすると予想される770bpの遺伝子断片については、その触角特異的発現が確認されたことから、嗅覚受容体をコードする可能性が示唆された。この遺伝子は発現量が少なく、通常のRACE法で5'上流域をクローニングすることができなかったため、当初、予定していた機能確認のための発現実験には至らなかった。一方、昨年度、その存在が示唆されたIP3を介した化学シグナル伝達系の中枢に位置するGタンパク質であるGαqについては、クローニングに成功し、その発現が触角特異的であることを認めた。
中村古峡資料群と近代の〈異常心理〉に関する総合的研究

夏目漱石門下の小説家であり、のちに精神科医となった中村古峡が遺した資料群の調査・データベース化を行い、近代日本の〈異常心理〉を軸とした知的・人的ネットワークの実態を総合的に考究していく。蔵書/日記/書簡/その他原稿等で構成される当資料群を、文学/文化史/精神医学史/心理学史の研究者が各々の視点から読み解くことで、近代日本に横溢した〈異常心理〉への欲望の歴史・文化的意義を再考する。
アミロイドβの毒性オリゴマー特異的なRNAアプタマーの開発

アルツハイマー病の原因物質と考えられているアミロイドβ(Aβ)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.近年,準安定な凝集中間体であるオリゴマー(毒性ダイマー)が真の毒性本体として注目されている.これまでに,Aβの22,23番目におけるターン構造が,毒性ダイマー形成において重要であることを明らかにした.しかしながら,Aβは非常に凝集しやすいことから,Aβダイマーの合成は容易ではない.本研究では,Aβ40の毒性ダイマーを標的としたRNAアプタマーの開発を目的として,ジアミノピメリン酸をリンカーとして用いることによって,Ala30で架橋したE22P-Aβ40ダイマーを合成することに成功した.現在,本ダイマーを標的としたアプタマーの作製を行っている.アルツハイマー病の原因物質と考えられているアミロイドβ(Aβ)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.近年,準安定な凝集中間体であるオリゴマー(毒性ダイマー)が真の毒性本体として注目されている.これまでに,Aβの22,23番目におけるターン構造が,毒性ダイマー形成において重要であることを明らかにした.しかしながら,Aβは非常に凝集しやすいことから,Aβダイマーの合成は容易ではない.本研究では,Aβ40の毒性ダイマーを標的としたRNAアプタマーの開発を目的として,ジアミノピメリン酸をリンカーとして用いることによって,Ala30で架橋したE22P-Aβ40ダイマーを合成することに成功した.現在,本ダイマーを標的としたアプタマーの作製を行っている.アルツハイマー病(AD)の原因物質である42残基のアミロイドβペプチド(Aβ42)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.近年,凝集中間体であるオリゴマー(23量体)が毒性本体とされることから,オリゴマーを標的とした阻害剤や抗体の開発が進められている.一方,抗体の長所を保持しつつ短所を補った方法として,RNAアプタマーが注目されている.本研究は,Aβ42のオリゴマーを標的としたRNAアプタマーの開発を目的として,今年度はAβ42オリゴマーの合成を行った.2量体の合成には,ジアミノピメリン酸をスペーサーとした架橋法を用いて,凝集活性に影響のないAla30に着目し,30位で架橋したAβ22-42のモデルダイマーを合成した.一方,Leu-17を光反応性のL-photo-leucine残基で置換したAβ42変異体を合成し,光照射により野生型Aβ42と架橋させたところ,2量体に相当するピークをMALDI-TOF-MSにおいて観測した.今後,光照射時間等の条件検討を行うことによって,2量体の収率を上げるとともに,架橋部位についてMS-MS解析を行う.ところで,オリゴマー形成には,Aβ42自身がラジカル化することが重要であることから,酸化ストレスのAD病態への関与について動物実験で検討した.数種類の抗酸化剤を治療的にそれぞれ長期間投与したところ,ビタミンCがADモデルマウスのオリゴマー形成ならびに酸化ストレスを緩和すること,さらにインスリン受容体における超寿命変異(P1195L)がAβ蓄積及び酸化ストレスを軽減することが明らかになったアルツハイマー病(AD)の原因物質である42残基のアミロイドβペプチド(Aβ42)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.近年,凝集中間体であるオリゴマー(24量体)が記憶異常を誘導する毒性本体とされることから,オリゴマーを標的とした阻害剤や抗体の開発が進められている.一方,抗体の長所を保持しつつ短所を補った方法として,核酸アプタマーが注目されている.本研究は,Aβ42のオリゴマーを標的とした核酸アプタマーの開発を目的として,今年度はAβ42の2量体の合成法を確立した.2量体の合成には,これまでの戦略を見直し,フイスゲン反応(クリックケミストリー)を用いた.架橋部位として,凝集活性に影響の少ないLys28残基に着目し,アジドリジンあるいはプロパルギルグリシンでそれぞれ置換したAβ42変異体を合成した.得られた2種類のAβ42変異体を,t-BuOH水溶液中,銅(I)イオン存在下で1時間反応したところ,予備実験の電気泳動による銀染色法において,2量体に相当するバンドを示唆するデータが得られた.来年度は,大量合成のための反応条件の最適化を行うとともに,架橋部位についてMS-MS解析で確認し,得られた2量体を用いて核酸アプタマーの作製に取りかかる.ところで,2量体形成には,Aβ42自身がラジカル化することが重要であることから,酸化ストレスのAD病態への関与について動物実験で検討した.代表的な抗酸化酵素であるSOD1(細胞質SOD)欠損マウスは種々の老化病態を示す.本欠損マウスとADモデルマウスを交配したところ,得られた二重変異マウスはADモデルマウス単独に比べて,重篤な記憶異常およびオリゴマー形成が認められた.さらに,AD患者脳を用いてSOD1,SOD2,SOD3の量を比較した結果,非AD脳に比べてSOD1のみが有意に低下していた.アルツハイマー病(AD)の原因物質と考えられている42残基のアミロイドβペプチド(Aβ42)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.近年,凝集中間体であるオリゴマー(特にダイマー)が認知機能低下を誘導する真の毒性本体として受け入れられている.このことから,Aβ42ダイマーの機能解析とともにそれを標的とした阻害剤の開発が強く望まれている.