hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス蛋白質誘導を介した女性ホルモンおよび類似薬の心筋保護効果の検討

一方、エストロゲン添加直後に過酸化水素を負荷すると、DCFHにより観察した細胞内過酸化水素濃度がエストロゲン非添加群に比して減少した。以上の結果より、エストロゲンはgenomic actionを介したMn-SOD誘導、ならびにnon-genomic actionである過酸化水素消去の二つの機構により心筋細胞を細胞障害より防御している可能性が示唆される。心疾患の病態形成における男女差が注目されている。虚血性心疾患に関しては、エストロゲンの血管壁細胞への作用(抗動脈硬化作用)が詳細に検討され、発症予防の観点から男女差が解析されている。一方、心筋障害の進展に関しても検討がなされ、急注心筋梗塞発症後の予後に関する性差の報告が認められる。昨年度、本研究ではエストロゲンの心筋細胞への直接効果を検討し、genomic actionを介した心筋細胞の虚血耐性誘導、ならびにnon-genomic actionによる活性酸素消去の二つのメカニズムにより、心筋細胞の虚血性障害が減弱される可能性を見いだした。一方、近年、成体においても未分化な心筋細胞が存在し、成熟心筋細胞への分化の調節により、心筋障害からの修復など心臓の可塑性が担保される可能性が示唆されている。従って、本年度は、エメトロゲンが未分化心筋細胞の分化を修飾するか否かを検討した。1.心筋に分化する細胞のモデルとしてP19CL6細胞を用いた。2.心筋細胞に特異的な表現型として、心筋細胞に特異的な筋蛋白質であるミオシン重鎖の発現、好気性代謝細胞に大量に存在する活性酸素消去酵素Mn-SODの誘導、さらに自律拍動の開始の三つを指標とした。3.DMSO添加群では、心筋特異的蛋白質の誘導が認められるとともに、細胞の自律拍動が開始され、さらに、細胞間接着が存在する細胞群ではシート状の協動的な収縮を認めることが出来た。4.一方、エストロゲンの単独添加群においては、これらの心筋細胞特異的な表現型の発現を認めることは出来なかった。5.しかし、DMSO添加群にエストロゲンを共存させると、Mn-SOD誘導、自律拍動の出現ともにエストロゲン無添加群に比べて有意に促進された。以上の結果より、エストロゲンは未分化心筋細胞の成熟心筋細胞への分化をもたらすことにより、心筋細胞障害の修復を促進する可能性が示唆される。
保存法則に由来する量子ゲートの精度限界理論の構築

Toffoli演算やFredkin演算といった複数量子ビット上の量子演算に対して、保存法則に由来する量子雑音を起因とする精度限界を与えた。また、電磁場によって制御される単一原子量子ビット上のNOT演算に対して、誤差の時間依存性を与える関数を導出し、相互作用時間が結合定数の逆数程度に短い場合に、その関数の最小値としての精度限界と、それに到達する最適相互作用時間を与えることに成功した。量子情報システムを実用化するためには、システムの基本素子である量子演算を高精度に実現しなくてはならない。特に拡張性を持つ量子計算機を実現するためには、量子誤り訂正理論が与える閾値よりも高い精度で個々の量子演算が実装されなくてはならない。本研究においては、演算の担い手となる量子ビットを制御するために加わる相互作用(制御相互作用)が従う保存法則に由来する原理的精度限界を導出し、限界を達成するための必要条件を与えることがテーマとなっている。その中で、平成20年度においては、電磁場による制御相互作用が誘導する精度限界の解析を行った。研究対象とされた相互作用モデルは、Jaynes-Cummingsモデルである。このモデルでは、電磁場のエネルギーと原子のエネルギーの和によるエネルギー保存法則が量子演算に対して誤差を発生させることがある。本研究では、量子NOT演算に対する精度限界を導出し、限界の時間的振る舞いを表現する無限級数の導出に成功した。この級数を時間に対して図示すると、演算の誤差を最も抑制する最適制御時間が与えられる。また、誤差を抑制し、最適な演算を実装するための必要条件の一つが電磁場のエネルギーと原子のエネルギーを揃えること(共鳴させること)であることが理解された。今後は、コヒーレント光などの代表的な入力電磁場に対する精度限界に対して、閾値をクリアするための必要条件を明らかにするとともに、この成果を任意の量子単一量子ビット演算へと拡張する予定である。量子計算機を実現するためには、量子回路内の個々の量子演算が高精度で実装される必要がある。量子演算を不完全にする要因は、演算を取り囲む環境から加えられる雑音(環境雑音)と、量子状態の制御に伴って発生する雑音(制御雑音)の二種類に分けられる。このうち環境雑音は、現在の技術水準では支配的であると考えられている一方で、原理的には技術レベルの向上に従って抑制されうる雑音である。その一方で制御雑音は、技術の向上によって消すことの出来ない誤差を発生する。制御雑音は、データの担い手となる量子ビット系と、それを制御する補助系との間の相互作用から発生する。この雑音を出来るだけ小さく抑えることが量子演算の精度限界を下げることになる。本研究では、量子ビット系と補助系としてそれぞれ原子と電磁波を仮定し、電磁波の照射によって原子の状態が制御される場合に発生する制御雑音を、量子NOT演算上において考察している。既に昨年度において、相互作用模型としてJaynes-Cummings模型を仮定したうえで、精度限界の時間的変化を表現する無限級数を与えた。これに対し、今年度では、電磁波の入力状態をコヒーレント状態と仮定したうえで、その無限級数が最小となるための条件、すなわち、制御誤差が最も小さくなるための諸条件を導出した。その結果、与えられた値よりも小さな誤差を持つ演算を達成するための必要な電磁波のエネルギー量と、電磁波の照射時間を導出した。これらの結果から、NOT演算を実行するために必要な消費電力量が見積もられうる。量子計算機を実現するためには、量子回路内の個々の量子演算を高精度で実装する必要がある。量子演算の精度が下がる要因には、以下の二種類が考えられる。すなわち、演算を取り囲む環境から加えられる環境雑音と、量子演算の担い手となる量子状態を変換させるときに発生する制御雑音である。このうち環境雑音は、現在の技術水準においては、量子演算の実装を妨げる主原因であると考えられている一方で、技術レベルの向上に従って抑制されることが期待される。それに対し、制御雑音は、技術の向上によって消すことの出来ない原理的な演算誤差を発生させる。本研究では、制御雑音を解析する上で二つのモデルが考察されている。一つは、量子ビット系と補助系としてそれぞれ原子と電磁波を仮定し、電磁波の照射によって原子の量子状態が制御されるモデルである。もう一方は、物理系に特定せず、制御相互作用に保存法則のみを仮定する一般的なモデルである。前者においては、昨年度までに、電磁相互作用の模型としてJaynes-Cummings模型を仮定したうえで、与えられた許容誤差よりも小さな誤差を持つ演算を達成するための必要な電磁波のエネルギー量と、電磁波の照射時間を導出している。今年度、この結果をさらに高精度に解析する方法を発見し、その結果、より精密に電磁波のエネルギー量と照射時間を導出することに成功した。後者の研究においては、CNOT演算やToffoli演算といった代表的な複数量子ビット演算に対して、許容誤差の範囲で実装するために必要な制御システムのサイズを導出することに成功した。
エナミンを求核剤とする不斉ニトロソアルドール反応の開発及び水系溶媒反応への展開

光学活性β-アミノアルコール類は天然物のユニットに多く見られるのみならず、数多くの不斉触媒の原料として広く用いられている化合物群であるが、それ自身の合成法は限られたものであり、より効率的な供給手法の開発が望まれている。現在、筆者らはニトロソ化合物を求電子剤として用いるβ-アミノアルコールの効率的合成反応開発に向けた研究を行っている。本反応を開発するにあたり、より有効な触媒開発が必須であると考えられる。これまでに当研究室で検討を行っている、地球上に豊富に存在するアルカリ土類金属を積極的に用いる環境調和型の不斉触媒開発において、カルシウムアルコキシドと光学活性ピリジンビスオキサゾリン配位子から調製されるキラルカルシウム触媒が、イミンとマロン酸エステルとの不斉マンニッヒ反応を良好なエナンチオ選択性をもって進行させることを見いだしている。そこで、本触媒系を用いてニトロソ化合物との反応の検討を行ったが、現在までに有効な結果は得られていない。一方で、新たに開発したキラルカルシウム触媒を用いる、マロン酸エステルのα,β-不飽和エステルへの1,4-付加および不斉プロトン化連続反応の検討を行ったところ、目的とする光学活性な1,4-付加体が極めて高いエナンチオ選択性で得られることがわかった。本結果は、新たに開発したキラルカルシウム触媒の有用性を示すものであり、今後、本触媒を用いるニトロソ化合物との反応を目指す検討を行っていく。光学活性β-アミノアルコール類は天然物のユニットに多く見られるのみならず、PyBoxやBoxと言った数多くの不斉触媒の原料として広く用いられている化合物群であるが、それ自身の合成法は限られたものであり、より効率的な供給手法の開発が望まれている。本研究課題は、求電子剤としてニトロソ化合物を用い、光学活性アミノアルコール誘導体を高選択的に合成する手法の開発である。本開発を行うにあたり、その重要な課題として本反応に適用可能な光学活性触媒の開発が挙げられる。特に有用な手法の開発に当たっては環境調和型の触媒系が望ましい。アルカリ土類金属は地球上に豊富に存在するユビキタス元素であり、またその金属としての有害性も低いため、有機合成反応における積極的利用が期待されている。そこで、まずアルカリ土類金属を活用する不斉触媒系の構築について検討を行った。モデル反応としてイミンとマロン酸エステルとのMannich反応を選択して種々検討を行ったところ、カルシウムを中心金属として用い、不斉配位子として中性配位型である光学活性Pyboxを用いて検討を行った時に、反応が良好な選択性を持って進行することを見いだした。このような中性配位型不斉配位子を用いるアルカリ土類金属の不斉修飾はこれまでにほとんど例が無く、本結果はアルカリ土類金属を活用する不斉触媒開発において重要な知見を与えるものである。
乳がんサバイバーとして地域で生きていく生活の質を高める包括的支援システムの構築

本研究の目的は、乳がん罹患に起因する問題にピアサポートを活用しながら、乳がんサバイバーとして地域で生きていく生活の質を高める包括的支援システムを構築することである。【研究A】研究対象者は、Cancer Net Japan主催の「がん体験者コーディネーター養成講座」を受講しピアサポーターとして活動している乳がん患者10名。データ収集は半構成面接法で、質的帰納的分析を行った。【研究B】ピアサポートを受けた乳がん患者26名と受けていない患者80名に対して質問紙調査を行った。本研究結果から、乳がん体験者として乳がん患者、ピアサポーターの双方の生活の質を考慮に入れた支援体制の整備の必要性が示唆された。本研究の目的は、乳がん罹患に起因する問題にピアサポートを活用しながら、乳がんサバイバーとして地域で生きていく生活の質を高める包括的支援システムを構築することであり、平成25年度は、本研究の核となる概念であるBenefit FindingとSence of Coherenceに関する文献研究を行い、研究の動向を明らかにすると共に、概念の明確化を図り、次年度以降に実施する研究の枠組みについて検討することであった(第1局面)。そのための本年度の実施計画としては、文献検索・文献検討並びに概念分析を行い、研究の枠組みの検討を行うことであった。平成25年度の取り組みとしては、本研究の核となるBenefit FindingとSence of Coherence、さらに、ピアサポートに関する文献検討を行った。ピアサポートに関する国内外の文献を概観すると、ピアサポート事業の報告やピアサポートプログラムの内容の検討に関する報告、ピアサポートモデルの構築、がん体験者同士の関わりに関する報告があった。がん医療におけるピアサポート事業は、その目的、定義、評価の視点等について、定型化されたコンセンサスが得られておらず、患者団体やグループなどが独自に開発したプログラムによって養成されている。そのため、ピアサポーターの質の確保や活動状況はさまざまであり、標準的なピアサポーター養成プログラムの開発の必要性が指摘されていた。また、病院や地域の中でのピアサポーター事業の展開方法、評価方法について課題があることが分かった。乳がん患者が治療を継続していく中でピアサポートを活用する意義や乳がんサバイバーにとってのピアサポーター活動の意義や継続的な看護支援、ピアサポートを中心とした相談支援機能の充実、外来看護機能の拡大と充実が図れるようなモデル作成を行っていくこととした。本年度の計画は、ピアサポーターに対して面接を行い、乳がん患者がピアサポートを活用する意義、ピアサポートの場の意義、ピアサポーターとしての困難感について明らかにすることであった。研究対象者:Cancer Net Japan主催の「がん体験者コーディネーター養成講座」を受講しピアサポーターとして活動している乳がん患者10名。データ収集内容は、1研究対象者の背景と2面接内容(iがん患者にとってのピアサポートの場の意義、iiピアサポーターとして活動していく上での感じている困難や戸惑い)であった。データ収集は半構成面接法にて行った。ピアサポーター1名に対し2回ずつ面接を行い、面接時間は平均32分であった。データ分析は、面接で得られたデータを逐語録とし、意味内容が類似しているものを分類し共同研究者間で討議しながら分析した。倫理的配慮は、研究協力の任意性の確保、匿名性の保持について文書と口頭で説明を行い、同意が得られる場合は同意書に署名をもらった。また、研究の実施にあたり研究倫理審査委員会の承認を得た。分析途中ではあるが、以下のような内容が明らかになった。(1)ピアサポートの場の意義:〈感情を吐き出せる場〉〈がんのことを考えない時間・空間としての場〉〈がんと共に生きていくための術を見つける場〉〈一歩前に進むための場所〉〈生きる希望を見つける場〉〈自分自身が成長する場〉、(2)ピアサポートを行っていく上での困難感や戸惑い:〈私の経験を話す範囲を決めかねる〉〈同じ体験がないとピアとして分かり合えない〉〈相談者に信頼を得るために新しい知識を得ていく〉〈相談内容に対する答えの適切さ〉〈相談者の悩みが自分の経験と重なる〉〈ピアサポーターとしての活動の曖昧さ〉〈病院の中でのピアサポーターの位置づけの曖昧さ〉であった。本年度の目標は、乳がん患者の乳がん患者の現在の症状や健康や病気の原因帰属、成長感、主観的健康感、QOLとの関連の検証を行うことであった。研究対象者は、ピアサポートを実施している医療機関に来て、ピアサポートを受けた乳がん患者(以下、ピアサポート群とする)26名とピアサポートを受けていない乳がん患者(以下、非ピアサポート群とする)80名であった。ピアサポートを受けていない乳がん患者とは、乳腺科外来に通院している乳がん患者である。データ収集は、ピアサポート群は首都圏と関西圏にある病院と医院5施設の外来化学療法室または放射線治療室で行った。非ピアサポーター群は、首都圏の3施設の外来で行った。調査内容は、1研究対象者の背景、2日本版HLC(主観的健康統制感)尺度、3日本語版外傷後成長尺度短縮版(PTGI-SF)」、4日本語版SOC-13、5日本語版FACT-B(第4ーA版)であった。質問紙への回答は、自記式無記名式とし回収箱または郵送法にて回収した。研究参加への同意は、質問紙の回答を持って同意したとみなした。今後さらに分析を継続していく。データ収集は終了し、現在データ分析中であるが、おおむね本年度の目標は達成できた。

本年度の目標は、前年度のまでの研究成果を基盤としも乳がんサバイバーとして地域で生活していく生活の質を高める包括的支援システムの構築の試案を作成することであった。前年度までの調査結果から、家族や重要他者などのサポートがある乳がんサバイバーほど乳がんになったことのストレス等を抱えながらも前向きに捉え、がんと共に生きるためのさまざまな対応をしていくことができるものと推察された。また。乳がん患者自身が「がんになったこと」から立ち直り、乳がんになった体験について肯定的な意味づけを行いながら乳がんサバイバーとして生きていくことができるものと推察された。これらの結果から、乳がん患者が「乳がん」になったという体験を生きていく上での成長の機会とできるような支援体制を構築していくことの重要性が示唆された。乳がん患者が自分の心身の状態や生活を整えることができるように症状マネジメントの指導、就労支援や子どもへの病気の説明ができるように看護職だけでなくチーム医療の推進を行っていくことも重要である。また、乳がん患者同士またはがん体験者同士の関わりとしてピアサポートを中心とした相談機能の充実を図ることができるような体制の整備も重要である。ピアサポートについては、ピアサポートを有効に活用していくこと、また、ピアサポーターもがん体験者であることを踏まえて、双方の支援をしていくと共に、がん体験者、ピアサポーターの両者が乳がんと共に生きていく生活の質を高めることができるような支援が重要である。本研究の目的は、乳がん罹患に起因する問題にピアサポートを活用しながら、乳がんサバイバーとして地域で生きていく生活の質を高める包括的支援システムを構築することである。【研究A】研究対象者は、Cancer Net Japan主催の「がん体験者コーディネーター養成講座」を受講しピアサポーターとして活動している乳がん患者10名。データ収集は半構成面接法で、質的帰納的分析を行った。【研究B】ピアサポートを受けた乳がん患者26名と受けていない患者80名に対して質問紙調査を行った。本研究結果から、乳がん体験者として乳がん患者、ピアサポーターの双方の生活の質を考慮に入れた支援体制の整備の必要性が示唆された。本年度の研究目的は達成できた。順調に進展しているため、このまま進めていく。がん看護学順調に進展しているため、このまま進めていく。本年度の研究目的は、達成できた。アルバイト代が少なかったこと、郵送での回収が少なかったため郵送費がかからなかった。アルバイト等の謝金がかからなかったことがあげられる。学会発表や投稿関連の費用に当てていく。アルバイト代の補填や論文作成・論文投稿費用として使用していく。アルバイト等の謝金がかからなかったことがあげられる平成26年度は、データ収集が本格的に開始されるので、調査票の発送準備等で差額分について使用することとする。
「現在・過去・未来」を感じる計算システム

主観的時間を理解しようとするとき、客観的出来事の系列と、これに対する解釈という二つの階層が要請される。本研究は、二つの階層が独立に維持されながら、混同され、交代さえ起こりえるという理論を提案し、それによってデジャブや因果関係逆転知覚等、主観的時間を特徴付ける現象が説明できることを示した。さらに認知実験によって、主観的時間の伸縮を或る程度制御可能であることを示し、細胞レベルでその意味をモデル化した。主観的時間を理解しようとするとき、客観的出来事の系列と、これに対する解釈という二つの階層が要請されることになる。脳科学、認知科学などの研究者も、この二つにおける結び付けとそのミスマッチという形で、デジャブなど主観的時間のメカニズムを解読しようとしている。しかし重要な点は、二つの階層が独立に維持されながら、ときとして混同され、客観的出来事の系列と主観的解釈との区別が不分明となり、両者の交代さえ起こりえるという点にある。本研究では、この二つの階層の独立性と混同の共立というメカニズムを、三つ方向からアプローチした。第一に、出来事系列と主観的解釈とを、順序集合と、それを粗視化した順序集合として形式化し、両者の相互作用を提案したアプローチである。二つの相互作用が実装されることで、時間論において述べられているA系列、B系列の相互作用という概念が持ち込まれ、これによって離人症における時間やデジャブ、時間遅れ適応による因果関係の逆転知覚など、説明可能となることが示唆された。第二に、二つの階層がビット列とその解釈という形式で表され、ここに両者の混同と区別をもたらす第三の変換が導入され、その意義が唱えられた。二つの階層が混同されるだけでは、矛盾やその力学系的表現であるカオスがもたらされるだけであるが、第三の変換によって、カオスと構造とが共立するような時間が認められた。第三に、二つの階層が「わたし」や「現在」を全体として構想する視点と、局所的に張り合わせる視点の齟齬という形式で与えるモデルが構成され、「わたし」の形式をアメーバのような生物ですら持ちえるかの検討が始まった。今後、このモデルにおいて「現在」が定義され、生物における予期、予測などの概念が論じられる予定である。重要な点は、二つの階層が独立に維持されながら、混同され、客観的出来事と主観的解釈との区別が不分明となり交代さえ起こりえるという点にある。二つの相互作用が実装されることで、デジャブ、時間遅れ適応による因果関係の逆転知覚などについて、説明可能となることが示唆された(郡司2008、時間の正体、講談社としてその一部公表済み。およびGunji et al.2009(physicaD))第二に、二つの階層がビット列とその解釈という形式で表され、ここに両者の混同と区別をもたらす第三の変換が導入され、その意義が唱えられた。二つの階層が混同されるだけでは、矛盾やその力学系的表現であるカオスがもたらされるだけであるが、第三の変換によって、カオスと構造とが共立するような時間が認められた(BioSystems、PhysicaDで公表ずみ)。第三に、二つの階層が「わたし」や「現在」を全体として構想する視点と、局所的に張り合わせる視点の齪齬という形式で与えるモデルが構成され、「わたし」の形式をアメーバのような生物ですら持ちえるかの検討した(J. Theor. Biol.で公表済み)。この研究もまた、広義の主観的時間と客観的時間の相互作用を意味し、齪齬の内在が、適応的計算と探索の両義性をもたらすことを示している。
生体内での炭酸ラジカルの生成とその作用の検証

生体内で生成し,重要なシグナル作用を果たす場合もあるが,消去の能力を超えて過剰に生成されてしまうと酸化ストレス源となる活性酸素系(O_2^-,H_2O_2,・OH,^1O_2)、活性窒素系(NO,NO_2,N_2O_3,ONOO^-)、硫酸酸化物系(・SO_2,・SO_3)の分子種やラジカルの生体内での生成や作用に関する研究成果が蓄積されてきた。炭素酸化物系(炭酸,重炭酸)由来のラジカルも、以前からγ線照射やパルスラジオリシスの系で、物理化学的にその存在が証明されていた。われわれは,これまでに全く報告がない経路により生体内で炭酸ラジカルが生成している可能性を強く支持する結果を得た。老化の指標とされる後期糖化反応生成物(Advanced Glycated End Product, AGE)を導く中間体であるジカルボニル化合物(メチルグリオキサル(MG),グリオキサル,デオキシグルコソン)が炭酸イオンと反応して、CO_3^<・->の生成を導くことを以下の方法で確認した。(1)ESR法:ヒドロキシルラジカルと同様のシグナルを与えたが、ヒドロキシルラジカル捕捉剤を共存させたこと、標準の炭酸ラジカル生成系であるCo-UV系でも同様のシグナルであった。(2)リゾチームを重合化した。Co-UV系でも重合化された。しかしタンパク質の酸化が起きていることも確認された。トリプトファンラジカルが検出されたので、Trpラジカル、フォルミルキニュレニンを介する重合化であると結論した。糖尿病患者や腎透析患者ではジカルボニル化合物の含量が高く、AGE生成を導き易いのみならず、炭酸イオンと反応すれば炭酸ラジカルの生成を導く可能性が高い。またこの事実は炭酸ラジカルがすでに報告されている特殊な酵素反応(例えばSDOのペルオキシダーゼ反応)によって生成するのみならず、生体内での化学反応を介して、たとえば糖尿病患者の体内で普遍的かつ容易に、炭酸ラジカルが生成する可能性を今後明らかにしてゆきたい。生体内でもメーラード反応が起こり、糖がタンパク質のアミノ基と反応して生成されるAGE化反応生成物(Advanced Glycated End Products)にはメチルグリオキサル(MG)、グリオキサル、3-デオキシグルコソンなどのジカルボニルがある。近年この種のジカルボニル化合物は生体内で毒物として挙動し、これらの生体内での蓄積は「カルボニルストレス」と呼ばれるようになってきた。MGの生体内成分に対する作用は数多くの研究結果が報告されているが、われわれはMGが炭酸イオンと反応して炭酸アニオンラジカルが生成する可能性を得て、この研究の端緒とした。本年度は、1)炭酸アニオンラジカルが生成することを証明すること、2)反応メカニズムを明らかにすること、そして3)炭酸アニオンラジカルと生体成分との反応性を検証することを研究の対象とした。1)炭酸とMGが反応して炭酸アニオンラジカルが生成することを、同様の強い酸化力を有するヒドロキシルラジカルと区別するためにヒドロキシルラジカルの補足剤共存下で、MCLAの発光、乳酸脱水素酵素の失活、リゾチームの重合化反応で確認した後、これらのいずれもが炭酸イオンとMG濃度の増加に依存することを確認した。また、DMPOをスピンとラップ剤として用いた場合、炭酸イオンと、MGが共存する場合のみDMPO-OHアダクトのシグナルを得た。ヒドロキシルラジカルも同じスペクトルを与えるが、この反応系では異なる2種のヒドロキシルラジカル補足剤を添加してあり、ヒドロキシルラジカルの生成に基づくシグナルではないので、DMPOが炭酸ラジカルと反応した後加水分解されてDMPO-OHを導くとの考察を支持する結果を得た。これらのESR測定結果は炭酸アニオンラジカルが発生することを明確に指示した。2)つづいて反応機構を明らかにするために、NMR.MASS, IRスペクトルの解析により、MG由来の反応生成物を同定しようとしたが、炭酸と反応後のMRは常に解析不能な複数のシグナルを与え、反応生成物を決定するに至らず、副次的な反応を経る複合的な反応経路であることが推測された。反応メカニズムの解明は必須であり、次年度も継続する必要がある。3)生体成分との反応性は、上述した乳酸脱水素酵素の失活、リゾチームの重合化が起こることを示したが、特にタンパク質の重合化のメカニズムに着目し、アミノ酸であるトリプトファンが炭酸アニオンラジカル二より酸化されて生成するキニュレニンやヒドロキシキニュレニンを介して重合化が起こることを明らかにした。

老化の指標とされる後期糖化反応生成物(Advanced Glycated End Product, AGE)を導く中間体であるジカルボニル化合物(メチルグリオキサル(MG),グリオキサル,デオキシグルコソン)が炭酸イオンと反応して、CO_3^<・->の生成を導くことを以下の方法で確認した。(1)ESR法:ヒドロキシルラジカルと同様のシグナルを与えたが、ヒドロキシルラジカル捕捉剤を共存させたこと、標準の炭酸ラジカル生成系であるCo-UV系でも同様のシグナルであった。(2)リゾチームを重合化した。Co-UV系でも重合化された。しかしタンパク質の酸化が起きていることも確認された。トリプトファンラジカルが検出されたので、Trpラジカル、フォルミルキニュレニンを介する重合化であると結論した。糖尿病患者や腎透析患者ではジカルボニル化合物の含量が高く、AGE生成を導き易いのみならず、炭酸イオンと反応すれば炭酸ラジカルの生成を導く可能性が高い。またこの事実は炭酸ラジカルがすでに報告されている特殊な酵素反応(例えばSDOのペルオキシダーゼ反応)によって生成するのみならず、生体内での化学反応を介して、たとえば糖尿病患者の体内で普遍的かつ容易に、炭酸ラジカルが生成する可能性を今後明らかにしてゆきたい。
口腔扁平上皮癌の浸潤におけるHPIPタンパク質の役割の解明

口腔扁平上皮癌には明確な浸潤を示すものや初期浸潤の段階のもの、癌化はしているが浸潤しないもの等さまざまな形態が存在する。病理組織診断において切片上から癌の浸潤を判断するのに困難なケースは少なくない。我々は近年開発された質量解析による微量検体からの網羅的タンパク質解析法によりHPIPタンパク質を同定し、HPIPが癌の浸潤を評価する有効なマーカーである可能性を見出した平成25年度は、HPIP遺伝子が口腔扁平上皮癌の浸潤に及ぼす影響について検討を行い、浸潤に関連する遺伝子との相関性について解析した。その結果、HPIP遺伝子のノックダウンによって口腔辺皮上皮癌由来細胞株の浸潤能は有意に減少しまた、その影響は特に分化関連遺伝子に強く表れている事が明らかとなった。しかし、一般的に浸潤と関連していると考えられているMMPsの発現には相関性が無く、現在はHPIP遺伝子のノックアウトによって影響を受ける遺伝子についてマイクロアレイを用いて解析している。本研究課題の研究期間全体では、HPIPタンパク質が口腔扁平上皮癌の浸潤先端部(初期浸潤癌を含む)に強く発現し、主に細胞質に局在している事、さらに癌の浸潤様式と関連があり、verrucous carcinomaのように外向性に発育する癌には発現していない事が明らかとなった。これらの事からHPIPが癌の浸潤を引き起こす可能性を考えin vitroでの検証を行った結果、HPIP遺伝子のノックダウンによって癌の浸潤は抑制され、その抑制に関連して分化関連遺伝子の発現量が減少しているが、MMPsのような癌の浸潤に直接影響するプロテアーゼの発現には影響しない可能性が示唆された。いずれの結果も再現性が高くクリアーな結果であり、HPIPタンパク質の免疫染色は癌の浸潤を予測する有効なマーカーとなる可能性が高いと考えられる。現在は引き続きHPIPがどのような機能で癌の浸潤に影響しているかを解析中であり、また他臓器においても同様の結果が得られるか乳癌・大腸癌を用いて検索中である。今後HPIPの機能が明らかとなる事により、分子標的治療のターゲットとなる可能性や、HPIPの遺伝子変異が診断に用いられる可能性が期待できる。我々は近年開発された質量解析による微量検体からの網羅的タンパク質解析法によりHPIPタンパク質を同定し、HPIPが癌の浸潤を評価する有効なマーカーである可能性を見出した本年度は、(1)HPIPの局在解析、(2)HPIPとPBXの局在解析を行った。HPIPの凍結組織切片を用いた局在解析では、予備実験の結果と同様に正常粘膜上皮で陽性像を認めず、異型上皮及び口腔扁平上皮癌において陽性細胞を認めた。研究計画に記載の様々な口腔粘膜病変を用いて免疫染色を行った結果、乳頭腫や白板症では陽性像を認めなかった。しかし、白板症の中でも、軽度の異型を伴っている症例では基底層から有棘層にかけて若干の陽性像を認めるケースがあった。異形上皮では、研究計画所に予備実験の結果として掲載した症例と同様に多くのケースで基底層から有棘層にかけて陽性細胞を認めたが、高度異形上皮において基底細胞層の基底膜側に限局して強いHPIP陽性像を認める症例が4症例あった。今回染色した高度異形上皮と考えられる症例の50%以上を占めており、上皮の癌化と浸潤開始にHPIPがなんらかの働きを担っている可能性が示唆される。しかし上皮内癌ではHPIPの陽性所見が不規則であり、ほとんど陽性所見を認めない症例も1例存在した。口腔扁平上皮癌では、分化度よりむしろ浸潤形態と明確に相関しており、diffuseな形態を示す浸潤先端部で特に強くHPIP陽性所見を認めた。HPIPとPBXのco-localizationでは、我々の予想と反してHPIPの核内陽性像が非常に少なく、今後検討し直す必要性があると考えられる。HPIP強制発現系では,XhoIサイトを付加したプライマーセットがHPIPの3`末端、5'末端配列の関係で機能せず、現在それぞれUTR側に伸ばしたプライマーセットを用いてクローニングを行っている。このプライマーセットは機能する事が確認出来ている為、このproductを用いてコンストラクトを作成する予定である。本研究の目的のうち、「HPIPの口腔扁平上皮癌診断マーカーとしての有効性と局在の解明」については概ね目的が達成出来たと考えられる。HPIPは、癌細胞が浸潤する形質を持つ過程で何らかの働きを持っている可能性が示唆され、特に高度異形上皮、上皮内癌、初期浸潤癌の形態学的に診断困難な境界病変の診断に関して有用なマーカーとなる可能性が高い。平成23年度研究計画で、遺伝子導入がややプランから遅れてはいるが、当初研究計画には入っていなかったN2サプリメントを用いたスフェロイド培養系でHPIPの発現が上昇しているという新たな知見も得ており、EMTや癌幹細胞とHPIPが関連し、浸潤に繋がっている可能性も考えられている。遺伝子導入はクローニングの段階で若干のトラブルはあったがすでに解決しており、順次研究を進めていく予定である。概ね研究計画通りに進行させる予定であるが、平成23年度研究で癌幹細胞との関連が示唆された為、HPIPを強制発現させた細胞を用いてSP分画の割合を検討する実験を追加する予定である。

また、マイクロアレイを用いた遺伝子発現解析において膜抗原にも着目して研究していく。研究実績の概要に記載の如く、平成23年度研究計画に予定していた遺伝子導入が年度をまたいでしまっている為、研究費の使用に若干のずれが生じている。平成24年度は、支出額の大きい研究経費としてマイクロアレイ、LC/MS/MS解析を行う。新たに予定しているSP分画については、すでにルーチンで動いている系の為、新たな研究経費の必要性は生じない。
フランス語における不定名詞句ＵＮ　Ｎの内包的解釈について

2011年度は、通常不適切とみなされることの多いIl est UN N型のコピュラ文に焦点を当てて考察を行った。2012年度は、総称の解釈を持つ不定名詞句UN Nについて考察を行った。2013年度は、非特定解釈の不定名詞句UN Nについて、総称解釈の不定名詞句UN Nとの比較から考察を行った。2014年度は、内包解釈と呼ばれているUN Nについて、非特定解釈の不定名詞句UN Nとの比較から考察を行った。平成24年度は、総称の解釈を持つ不定名詞句UN Nについて考察を行った。一般に、フランス語における総称文の主語名詞句は、Les chats sont carnivores. / Le chat est carnivore.(ネコは肉食である。)に見られるように、LES NやLE Nのような定名詞句の形で現れるが、Un homme ne pleure pas.(男は泣いたりしない。)のように主語位置の不定名詞句UN Nが総称を表していると解釈できる例も見られる。このような不定名詞句UN Nを主語とする総称文については、これまで、多くの場合モダリティー表現を伴った主観的・評価的記述であり、特定の個体を想定した発話であることが指摘されてきた。総称文の主語として現れるUN Nの名詞を観察してみると、大部分は、職業、身分、国籍、性別などを表す名詞であり、コピュラ文の属詞位置に無冠詞で現れる名詞と同じタイプの名詞であることが分かる。このタイプの名詞は、社会的・文化的分類の操作が働いており、分類すべきクラスがあらかじめ設定されているという特徴を持っている。このことから、このような名詞に対しては、すでに一般に認められている社会的規範やステレオタイプなどの評価が構築されており、それによって、主観的・評価的内容を記述する総称文に容易に用いられうると考えられる。また、UN Nの形で現れているのは、発話の原因となる特定の個体が語用論的に存在していることが示唆されていることによると推測される。平成25年度は、フランス語における非特定的解釈の不定名詞句UN Nについて、総称的解釈の不定名詞句UN Nとの比較から考察を行った。Je vais attraper un poisson.(私は魚を捕まえるつもりだ。)という発話においてun poissonという不定名詞句は二通りの解釈が可能である。一つは聞き手にとっては未知の魚であるが話し手にとっては既知の魚であるという特定的解釈、もう一つは魚であればどの魚でもよいという非特定的解釈である。この非特定的解釈の不定名詞句UN Nが、平成24年度に研究対象としたUn homme ne pleure pas.(男は泣いたりしない。)のような例に見られる総称的解釈の不定名詞句UN Nと大きく関連していることが見えてきたため、これら2つの不定名詞句UN Nの比較を行い、その共通点と相違点について考察を行った。この2つのタイプの不定名詞句は本質的には異なるものではなく、非特定的解釈のUN Nが主語の位置に現れた場合に総称的解釈が生じるに過ぎず、いわゆる総称的解釈のUN Nは非特定的解釈のUN Nの一変種であると考えられることを主張した。また、不定名詞句UN Nそのものが総称的解釈を持つことはなく、非特定的解釈のUN Nが主語位置に現れることにより、文全体に対し超時性、非出来事性が要求され、結果的に総称文として解釈されることになるという分析を行った。平成23年度は、不定名詞句UN Nの内包的解釈の研究の一環として、フランス語においては通常不適切とみなされることの多いIl est UN N型のコピュラ文に焦点を当てて考察を行った。実例の分析からこのようなコピュラ文の多くは属詞名詞が修飾語句を伴っていることが分かった。修飾語句として見られたのは主に形容詞またはde+名詞句であった。形容詞はほとんどが質を表すものであり、主観的評価に関わっていた。この場合、UN N + Adj.は集合の存在を前提としておらず、内包に関わる記述であった。一方、de+名詞句における名詞句の多くは限定詞付きの名詞か固有名詞であり、これには二つのタイプが観察された。一つはde+名詞句がUN Nの範囲を限定しているタイプであり、この場合は集合が前提にあり、UN N + de + SNはそこからの抽出であると考えられる。もう一つはUN Nが主語とde+名詞句との関係を示しているタイプであり、この場合は必ずしも集合からの抽出は含意されていないと考えられる。また、属詞名詞が修飾語を伴わない例に関しては、集合からの抽出であるものと、集合を前提とせずに内包が表に現れているものの両方が見られた。内包が表に現れている例については、いわばvraiが省略されており内包が積極的に前面に出ていると解釈できるものと、必ずしも積極的に前面に出ているわけではないと解釈できるものとが見られた。

以上の内容を論文「フランス語における属詞位置に現れる不定名詞句UN Nについて」として発表した。これにより、不定名詞句UN Nの解釈に関する新たな分析を示すことができたと考える。平成26年度は、フランス語において内包解釈と呼ばれているUN Nについて、非特定解釈の不定名詞句UN Nとの比較から考察を行った。稲葉(2010)は直接目的補語の位置に現れるUN Nについて、特定解釈、非特定解釈と対立する第3の解釈として内包解釈を挙げている。確かに、任意の個体を抽出することができる現実レベルでのNの集合の存在前提があるか否かという点において、非特定解釈と内包解釈の間に違いを見ることはできるが、通常は特定解釈でないものを非特定解釈と捉えるのが一般的であり、また非特定解釈と内包解釈の間に統辞的な振る舞いの違いが見られないことから考えて、内包解釈は非特定解釈の一種であると捉えることが妥当であると言える。しかしながら、非特定解釈と内包解釈をよく観察してみると、内包解釈の方にはUN Nが譲渡不可能な性質を持つという特徴が見られる。さらに、内包解釈のUN Nの例を収集し分析してみると、UN Nが行為を表しているタイプ、UN Nが状態を表しているタイプ、UN Nが人や物を表しているタイプの3つに分類することができるが、すべてイベントという概念に集約すると考えられ、UN Nが安定した存在と結びついていないことが分かる。また、FURUKAWA (1986)は非特定解釈のUN Nに関して、発話時点では非特定的であっても未来の時点において特定的になりうることを指摘しているが、これを時間軸ではなく談話世界の変化として置き換え、現働世界において非特定的であるものが潜在世界においては特定的になると捉え直すことにより、非特定解釈も内包解釈も共通の一つのメカニズムによって説明することが可能となる。以上のことから、内包解釈は一般的な非特定解釈とは異なる側面も持つものの、基本的には非特定解釈との共通点が多く、非特定解釈の中に含まれるものであると考えることができる。人文学平成24年度については、当初研究計画として立てていた予定どおりに進んでおり、特に問題はなかった。平成25年度については、非特定的解釈のUN Nを研究対象とし、細かな考察を行う計画であったが、平成24年度に研究対象とした総称的解釈のUN Nとの関連性が予想を上回って見えてきたため、その点を無視することはできず、非特定的解釈のUN Nについて予定していただけの詳細な分析にたどり着くことができなかった。そのため、研究期間を1年延長することとした。平成23年度については、当初研究計画として立てていた予定どおりに進んでおり、特に問題はない。平成25年度は、非特定的解釈を持つ不定名詞句UN Nについて論ずる。Je vais attraper un poisson.(私は魚を捕まえるつもりだ。)という発話においてun poissonという不定名詞句は二通りの解釈が可能である。一つは聞き手にとっては未知の魚であるが話し手にとっては既知の魚であるという特定的解釈、もう一つは魚であればどの魚でもよいという非特定的解釈である。特定的解釈の場合、un poissonは言語外に存在する具体物と結びつきうるが、非特定的解釈の場合、un poissonは具体物と結びつくわけではなく、概念としてとどまっている。
慢性疾患の子どものインクルージョン促進のための啓発教育プログラムの開発と評価

本研究では主として以下の3点を明らかにした。1教員を対象とした慢性疾患の子どものインクルージョンを促進するための啓発教育プログラムを、開発し、その有効性を検証した。2病気の子どもに対する一般の子どもの認識と受けとめについて、インタビューとアンケート調査をし、インクルージョンを促進するために一般の子どもに必要な教育内容を明らかにした。3病気の子どもに対応する教員の課題や困難感についてインタビューとアンケート調査し、病気の子どもを支援する際の教員の役割や課題を明らかにした。本研究の最終目的は、教諭や養護教諭ならびに、通常学級の子どもを対象とし、慢性疾患の子どものインクルージョンを促進するための啓発プログラムを開発・実践し、その効果を検証することである。平成25年度には以下3点を実施した。1昨年度実施したインタビュー結果を元に、一般校に通う子どもが、病気の子どもをどのように捉えているのかについての調査を実施した。具体的には、高校生150名、中学生30名、小学生100名程度を対象とし、自由記述にて「病気になること」「病気の友達」に対しての考えを調査した。さらにその結果を元に、中学生600名程度に対し、自記式質問紙調査を実施した。子どもは病気になることを「怖い」「大変」と捉え、病気の友達に対しては「かわいそう」「何か助けてあげたい」などと捉えていることが明らかとなった。詳細は現在分析中である。本研究によって、学校教育において子どもが、病気とともに生きることの意味を問い、病気や病気のある人を理解し必要な支援ができるような価値観や態度を育てるインクルーシブ教育の必要性について視座を得た。2教員が慢性疾患の子どもを理解し支援するためのプログラムの試案を作成した。プログラムは、講義と演習の2つから構成した。講義では、子どもの慢性疾患の概要、慢性疾患の子どもが学校生活を送る上で抱える困難、学校で必用な支援に関する内容を扱った。演習はケースメソッド教育を用い、慢性疾患の子どもとその保護者の心情を理解したうえで、学校でどのような支援をすべきかを考える演習内容とした。さらに数回の教員研修において本プログラムを実施し、内容を精選、修正した。本プログラムは、教員が慢性疾患の子どもを理解し支援するための教材となることが示唆された。3院内学級に携わる教員4名を対象としたインタビューを実施し、病気の子どもの教育課題を明らかにした。本研究の最終目的は、教諭や養護教諭ならびに、通常学級の子どもを対象とし、慢性疾患の子どものインクルージョンを促進するための啓発教育プログラムを、開発・実践し、その効果を検証することである。1申請当初は、病気の子どもを受け入れるうえで必要となるSocial Capitalを明らかにすることを目的として、児童生徒150名程度に質問紙調査を行う予定であった。しかし国内外の文献を概観したところ、量的調査を行った先行研究はみあたらなかった。そこで平成24年度は、通常学級の子どもが、病気の子どもを受け入れるうえでどのような考えを持ち、行動するのかをインタビューにより探索的に明らかにすることを目的とした。そのため、子どもの頃に何らかの病気を持つ友達がいた大学生16名を対象とし、病気の友達を通じて得たその子どもや病気に対する考え、その後の考えの変化などについて半構造的面接を行った。その結果、小さい頃から病気や障害の子どもに触れる経験のあること、子どもたち同士をうまく交流させる大人の存在が、病気や障害の子どもと付き合ううえでのキー概念になることが示唆された。詳細については現在分析中である。2インクルーシブ教育を促進するため、教諭・養護教諭向けの教材を作成した。具体的には、ケースメソッド教育におけるケース・ブック集『ケースメソッド教育に活かす学校用ケース・ブック』を作成し、養護教諭や大学院生に対し、病気や障害をもつ子どもの理解を促すケースメソッド教育を行った。その結果、参加者からは、高評価を受けた。本ケース・ブックは、病気や障害の子どもの理解をテーマとした今までに類をみないケースメソッド教材であり、学校教育におけるインクルージョンを勧めるうえで、有用である。現在国内外において、子どもの慢性疾患は増加の一途を辿っている。そこで今後、学校教育のなかで、健康増進や疾病予防を目的とした健康教育を強化することと同様に、病気の子どもたちのインクルージョンを促進するために、通常学級に通う子どもが、彼らを理解し、支援するための啓発教育が必要になる。本研究の目的は、教諭や養護教諭ならびに、通常学級の子どもを対象とし、慢性疾患の子どものインクルージョンを促進するための啓発教育プログラムを、開発・実践し、その効果を検証することである。その結果、以下の3点を明らかにした。(1)通常学級の子どもが、病気の子どもを受け入れるうえでどのような考えを持ち、行動するのかを、インタビューとアンケート調査により明らかにした。本結果から、インクルージョンを促進するために一般の子どもに必要な教育内容を明らかにした。(2)通常学級の担任は、病気と病気の子どもに対しどのような認識をもっているのかをインタビューとアンケート調査し、病気の子どもを支援する際の教員の役割や課題を明らかにした。

(3)インクルーシブ教育を促進するため、教・養護教諭向け、生徒向けの教材を作成するとともに、啓発教育プログラムを開発・実践し、有効性を評価した。本研究は、病気の子どもたちの教育環境を改善するとともに、彼らの学校生活の充実を図ることに寄与できる。さらに、共学・協働と発達保障を謳うインクルージョンの実現を追及する学校教育のあり方を模索するうえでの基礎資料とも成り得る。教材作成:1竹鼻ゆかり、岡田加奈子、鎌塚優子、斎藤千景(編著)、正木賢一(イラスト監修)、千葉大学、ケースメソッド教育に活かす学校用ケース・ブック、2013年2竹鼻ゆかり、斎藤千景、鎌塚優子、岡田加奈子(編著)、東京学芸大学、ケースメソッド教育に活かす学校用ケース・ブックティーチング・ノート、2014年学校保健研究当初は一般の子どもに対して啓発プログラムを作成する予定であった。そのためにはまず、一般の子どもたちが慢性疾患の子どもを理解し、ともに学校生活を送るためには、子どもが病気や病気の友達をどのように理解しているかを知る必用があった。そこで質的ならびに量的調査により、一般の子どもの認識を調査できた。子どもへの教育を考えるためには、まず教員が慢性疾患やその子どもを理解する必要があるため、3年間の研究においては、まず教員への啓発プログラムを作成実施することを優先的に考え実施した。よって現在までの達成度はおおむね順調であると判断する。申請当初より予算が減額されたことと、文献研究によって、平成24年度に予定していた量的調査を変更し、インタビューによる探索的調査に変更して実施した結果、量的調査の概念枠組みが明らかとなった。そのため、今後研究を遂行するうえでは、特に問題ないと判断する。また、教材の作成という目的については、1年目にケース・ブックを作成したことは今後の研究の展開に期待できるものと考える。最終年度にあたる平成26年度には、平成25年に実施した調査結果のまとめを行うとともに、教員が病気や病気の子どもをどのように捉えているかを明らかするための量的調査を実施する予定である。この調査結果と平成25年度に作成したプログラム試案を鑑み、教員への啓発プログラムの修正と評価を実施する。またケースメソッド教育によって、慢性疾患の子どもの理解を促す教員研修を広めるため、平成24年度に作成したケースブックの指導者用マニュアルを作成する予定である。平成25年度は、通常学級の子ども(小学校高学年から高校生)における病気の子どもを理解するためのSocial Capitalの測定を実施する予定である。そのため、平成24年度に行ったインタビュー結果に基づき、25年度には、一般校に通う子どもが、病気の子どもをどのようにとらえるかについての調査を作成し、研究協力の得られる学校において実施する予定である。さらにそれを元に、通常学級の子どもに対する病気の子どもの啓発プログラムならびに教材の開発を行う予定である。年度末に購入した物品が予定より若干安く購入できたため。
介護老人保健施設における看取りケアモデルの構築に関する研究

本研究の目的は,介護老人保健施設における質の高い看取りケアを目指し,ケアモデルを構築することである。今回は,先駆的に看取りケアを実施してきた介護老人保健施設の看護管理者,看護職者,介護職者,リハ職者,相談職者,管理栄養士・栄養士を対象に,質問紙調査およびインタビューを実施した。それらの結果をもとに,介護老人保健施設の看取りにおける入所者の経過とスタッフのかかわりを示した看取りケアモデルを考案した。【目的】介護老人保健施設(以下,老健とする)で看取りを実施している施設の状況および看取りにおいて各専門職が実践しているケアの内容,多職種の連携・協働がつくり出すケアの内容を明らかにする。【方法】1.研究対象者;看取りを実施している老健の看護管理者,看護職者,介護職者,リハスタッフ,栄養士,相談員。対象施設は,第1921回全国老人保健施設大会において「看取り」「ターミナル」をテーマに発表および看護・介護・老年医学系の雑誌(20052010年)に実践報告等を行った101施設。2.調査方法;施設長または看護管理者に対する自記式質問紙調査(『施設・看取りケアの概要に関する質問調査』)および研究対象者に対する無記名自記式の質問紙調査(『看取りに関するアンケート』)。『施設・看取りケアの概要に関する質問調査』票の返送をもって研究同意とみなし,その後に研究対象者に調査を実施した。3.調査内容;看取りの現状や取り組み,管理者からみた看取りに対する各職種の姿勢,高齢者・家族に対するケアの内容,連携・協働の状況とその内容,看取りに関する研修会の参加状況,看取りケアの評価などであった。【結果】『施設・看取りケアの概要に関する質問調査票』の有効回答数は41(40.6%)であった。設置主体は医療法人が26施設(63.4%)で多く,8割が開設から10年以上が経過し,平均要介護度は3.44±0.321(2.77-4.0),過去1年間に施設内で看取った人数は平均11.4±8.6(1-37)人であった。40施設(95.1%)がターミナルケア加算をとっており,35施設(87.5%)が看取りに関するマニュアルを作成,16施設(40.0%)が看取り後にデスカンファレンスを行っていた。看取りに対する姿勢については8割以上が看護職者,介護職者,相談員,医師は「積極的・やや積極的」であると答えていたが,リハスタッフ,栄養士に対しては消極的だと感じている傾向があった。なお,『看取りに関するアンケート』は2022人を対象に実施中である。本研究の目的は,介護老人保健施設における質の高い看取りケアの実践を目指し,看取りケアを実践している施設の取り組みから,各専門職のケアの技,他職種の連携・協働がつくり出すケアの技を導き出し高齢者が「その人らしく,心地よく生き抜く」ことを支えるケアとはどのようなものなのか,ケアモデルの全体像を考案することである。平成23年度は,1次調査として実施した質問紙調査を分析すること,調査結果をもとにケアスタッフと意見交換をすることを通し,ケアやかかわりの内容を抽出することを目的とした。質問紙調査は,『施設・看取りケアの概要に関する質問調査』票の返送があった39施設(38.6%)(北海道・東北地方を除く)で働く看護管理者およびケアスタッフ(看護職,介護職,リハ職,栄養職,相談職)を対象に実施した。有効回答数(率)は,看護管理者36(92.3%),看護職162(48.5%),介護職536(42.1%),リハ職80(44.4%),栄養職33(49.3%),相談職42(53.8%)であった。すべての職種において,高齢者に対する日々のケア(例えば,食事や排泄,入浴の援助,ポジショニング等)は丁寧に実践されていたが,"思い出を語る","死への思いについて聴く"などのコミュニケーションを意図的にされていない状況が明らかになった。また,最期の場の確認については家族には行っているが,高齢者本人への確認は低い結果であった。リハ職は,リハの時間をつかい高齢者に個別にかかわることができるため,身体に対してたけではなく精神面へのかかわりも実施していた。しかし,個別には対応しているものの,看取りケアのチームから外されているという意見が多かった。各職種がそれぞれの専門性を活かした実践を行っていたが,様々な葛藤を抱えながらケアに携わっていることが窺えた。この調査結果をもとに,施設において看取りケア実践中の事例を通して,多職種と意見交換を始めているところである。本年度は,看取りケアを実践している介護老人保健施設(以下,老健とする)3施設において,実際の事例に沿って,どのような職種がどのようにかかわっているのかを検討した。その結果,老健における看取りでは,以下のことが明らかになった。