hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微動探査による不整形地盤の地震動および地盤災害予測システムの開発

このため、(1)微動の1点観測とアレイ観測を併用することで地盤の多次元構造を推定できる微動観測用計測処理システムを構築し、(2)その観測結果を用いて地盤の多次元S波構造断面を推定する逆解析手法を開発し、(3)地盤構造が不整形な地域を対象に、その妥当性を検証し、(4)釧路市内で地震アレイ観測を行って不整形地盤での地震動の空間分布の把握を行い、(5)微動から得られたS波速度構造断面を用いた多次元等価線形解析に基づいて不整形地盤の地震動評価を行い、(6)台湾集集地震強震観測点およびトルコアダパザル市で微動探査を行って、S波速度構造を推定し、(7)表層地盤構造が建物被害に及ぼす影響について検討している。その結果、(1)微動のアレイ観測、1点観測を併用して推定した2次元S波速度構造は、既往の地盤調査結果と整合しており、提案手法が地盤の多次元構造を推定する手段として有効であること、(2)微動探査から求められたS波構造を用いた応答解析により、不整形地盤の地震動を評価可能であること、(3)不整形地盤の効果は、加速度や速度の最大値よりも地盤内のひずみに顕著に現れること、(4)台湾集集地震の震源域やトルコアダパザル市の地震動は、表層地盤構造の影響を強く受けており、これを簡便に評価する手法として提案システムが有効であることを示している。本研究では、微動の1点観測またはアレイ観測ならびに両者を組み合わせた観測とその逆解析により、不整形地盤のS波速度構造を推定するシステムを開発し、これを用いて得られるS波速度構造に基づいて、不整形地盤の地震動および地盤災害予測システムを確立・実用化することを目的としている。このため、(1)微動の1点観測とアレイ観測により、地盤のS波速度構造を反映する表面波の特性を抽出する微動計測処理システムを構築し、(2)その観測結果の逆解析に基づいて、地盤のS波構造ならびにS波速度構造断面を推定する逆解析手法を開発し、(3)不整形な地盤構造が分かっている数地域で微動観測を行い提案手法の妥当性を検証し、(4)その中の1地域で地震アレイ観測を行って地震動の空間分布を把握し、(5)微動から得られたS波速度構造断面を用いた多次元等価線形解析に基づいて不整形地盤の地震動評価を行い観測結果と比較検討し、(6)近年の巨大地震で建物被害を受けた地域で微動探査からS波速度構造を推定し、表層地盤構造が建物被害に及ぼす影響について検討している。その結果、(1)微動のアレイ観測、1点観測を併用して推定した2次元S波速度構造は、既往の地盤調査結果と整合しており、提案手法が地盤の多次元構造を推定する手段として有効であること、(2)微動探査から求められたS波構造を用いた応答解析により、不整形地盤の地震動評価が可能であること、(3)近年の巨大地震における地震動と建物被害は、表層地盤構造の影響を強く受けていること、(4)表層地盤が地震動と建物被害に与える影響を簡便に評価する手法として提案システムが有効であることを示している。
複合的マイノリティのアイデンティティ交渉ージェンダー・エスニシティ・宗教のはざま

平成24年、日本の複合マイノリティである在日韓国・朝鮮人女性との出会いを通して、キリスト教会での活動や問題などインフォーマルな情報収集を行い、ジェンダー、エスニシティ、キリスト教というカテゴリーだけでは括れない経験の多様性を確認した。平成25年3月に「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教と宗教」研究会をたちあげ、研究者による研究と社会変革のための実践の両者を視野に入れ、11回の発表を行った。その結果、新たな問題として経済格差があげられる。これら研究成果の一部は、京都学園大学出版助成を得て平成27年12月に出版予定。また研究会ではミクロネシアとアメリカから日系人研究者を招いて講演を行なった。平成25年3月に「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教と宗教」の研究会を立ち上げた。その後、平成25年5月からほぼ二ヶ月毎に、研究会メンバーを中心に全5回の研究発表を行い、平成26年1月の第6回研究会では、新しいメンバーが「在韓フィリッピン人の社会関係」と題した発表を行った。夏期は、プラハ(チェコ)の韓国系教会にて女性たちの聞き取り調査を行い、8月末にチューク島(ミクロネシア)でフィールドワークを行った。ミクロネシアの調査は、11月の第5回「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教と宗教」研究会において、「南進論とミクロネシア」と題して発表を行った。多くのアジア系アメリカ人と異なり、ミクロネシアの日系人の「混血」の人たちは現地の社会に同化して、別の集団をつくることはなかった。この発表をもとに『人間文化研究』32号で「ミクロネシアをめぐる人々の移動と日本の関与」として、研究ノートをまとめた(平成26年3月発行)。9月にはハパ(マルティ・レイシャル・アジア系アメリカ人)ジャパンの講演会に参加した(京都大学人文科学研究所主催)。アジア系アメリカ人のアイデンティティを考える上で重要なのが、1/3の男性と1/2の女性が異集団結婚という人口動態と結婚のデータである。白人と黒人の二極構造のはざまでアイデンティティはどう変っていくのだろうか、新たな「問い」が出された。平成8年に出版した『異文化論への招待ー<違い>からの自文化再発見』朱鷺書房を改訂し、平成26年3月に『異文化論への招待ー<違い>とどう向き合うか』を出版した。初版本のデータ更新、「問い」の再設定、事項と人名索引を新たに加えた改訂版である。「複合的マイノリティのアイデンティティ交渉」という研究目的のもとで、平成24年9月全国教会女性連合会主催で「ジェンダーの視点で読み解く女性問題」という講演を、在日大韓基督教大阪教会で行った。その準備段階で、エスニシティとジェンダーにおける日本の複合マイノリティである在日韓国・朝鮮人女性たちとの出会いを通して、彼女たちの教会での活動や抱える問題などインフォーマルな情報収集を行った。そこでは、ジェダー、エスニシティ、基督教(プロテスタント)というカテゴリーだけでは括れない経験の多様性とアイデンティティの重層性を確認することができた。また、エスニシティを優先し、ジェンダーが問題化されにくいエスニック・マイノリティ教会への不満は、90年代に私が北カリフォルニアでインタビュー調査した日系アメリカ人女性たちの声と共通する。彼女たちのなかには、日系アメリカ人教会はエスニシティでは満たされても、ジェンダーや宗教的には満たされないとして教会を離れた人もいる。では複合的マイノリティにはどのようなサバイバル戦術があるだろうか。10月に京都大学人文科学研究所主催国際シンポジウム「人種神話を解体する」に参加した。エスニシティが人種に代わるものではなく、両者の概念は歴史的、社会的コンテクストによって異なるので、両者の関係の再考が必要だというという認識を得た。11月にシカゴで開催されたアメリカ宗教学会に出席し、フェミニスト神学の最新の研究や動向の情報を得た。そこで、ジェンダー、エスニシティ、セクシュアリティにおける複合的マイノリティの存在と研究の可視化がさらに進んでいることが確認できた。平成25年3月には、関西学院大学国際学部の李恩子氏と共に、「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教・宗教」の研究会を立ち上げ、研究者による研究と社会変革のための実践の両側面を視野にいれ考察と検証をすすめていく。平成25年3月に立ち上げた「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教と宗教」研究会を継続し、26年度は全5回開催した。そのうち2回は海外から日系人研究者を招いて講演を行った。チューク州立短期大学学長、Kinda Kanemoto Kanto氏の「ミクロネシアと日本ー過去、現在、未来」と、コロンビア大学教授のGary Okihiro氏の「アジア系アメリカ人史におけるエスニシティとジェンダー」である。歴史と日本との関係の異なる二つの国における日系人のサバイバルは興味深いものだった。

これらを含む研究会の成果は、京都学園大学出版助成を得て、平成27年12月に出版を予定している。夏期にはニューヨークで、100年以上の歴史をもつバイリンガルの日米合同教会の日曜礼拝に参加し、牧師や日本語を母語とする戦後移住した1世女性たちの聞き取り調査を行った。またNY市立大学Queens CollegeにPyong Gap Min教授をたずね、韓国系アメリカ人コミュニティセンターの役割や働きについて調査と情報交換を行った。複合新領域平成25年3月に立ち上げた「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教と宗教」研究会を,ほぼ二ヶ月毎に一年間で5回開催した。研究会メンバーによる発表の内容は、日本型多文化主義の再考、ひきこもり調査、日本の介護、南進論とミクロネシア、在韓フィリッピン人の社会関係などの、複合的マイノリティをめぐるものであった。研究代表者は、25年8月のミクロネシアでのフィールド調査をもとに、研究会での発表と研究ノートを執筆した(平成26年3月)。また、26年3月には『改訂版異文化論への招待』を出版した。そのなかで、日本をはじめ、アメリカ、オーストラリアにおけるさまざまな複合的マイノリティの事例を扱った。平24年度は、在日大韓基督教の女性たちを通して、エスニシティ・ジェンダー・キリスト教のはざまに位置する複合的マイノリティのアイデンティティ交渉を確認することができた。彼女たちは、日本という社会的コンテクストにおいて、エスニシティ、ジェンダー、キリスト教によってもたらされる差別や葛藤に対して、ポスト植民地主義、ファミニズム、キリスト教の視点で部分的連帯をしながらサバイバルしようとしているのではないか、といういうことである。言うまでもなく、それらの定義は単一ではなく今も多くの議論がある。しかし、サバイバル戦術の考察には、エスニシティであれジェンダーであれ、single issue approach (一つだけを問題にする)では不十分であり、それらを連結した視点が必要である。平成25年3月に立ち上げた「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教/宗教」研究会で、それがどのように可能かを考えていきたい。それぞれの問題に関心をもつメンバーが集まったが、今後定期的に研究会を開き、どのようにポスト植民地主義、フェミニズム、キリスト教を流用した戦術が可能か探る予定である。今後は複合マイノリティのなかでも、マルチ・レイシャル・アジア系アメリカ人とアイデンティティに焦点をあてて、研究や調査を行う。アジア系アメリカ人のなかでも特に日系アメリカ人(男性よりも女性に多い)は異集団結婚(外婚)する割合が高い。そこで、今夏は北カリフォルニアの教会を通じて、4世以降のアジア系および日系アメリカ人の調査を行いたい。昨年度に引き続き、第二回「エスニシティ・ジェンダー・キリスト教/宗教」研究会を5月に行い、日本型多文化主義の問題点を考察した。今後、研究会では研究者だけでなく社会変革の実践にたずさわる人(男女)にまで広げて発表者やゲストを迎え、議論を深めていく予定である。それによって、エスニシティ・ジェンダー・キリスト教/宗教のはざまのアイデンティティを考察したい。
トランスポータMRP1の物質輸送機構のナノスケール解析

本研究でMRPIのC末端側の17番目の膜貫通部位の近傍の細胞質内部分のトリプシンによる限定分解がグルタチオン(GSH)の存在下では抑制されることを見出した。さらにGSHとAG-Aあるいはビンクリスチンの共存では、切断はさらに強く抑制された。この現象にL_0/ICL3部位が必要であった。これらのことからGSHはL_0/ICL3と反応性があること、GSHがC末端側の立体構造の変化を誘導する可能性を示した。また、ICL5とICL7のグルタミン酸(507番目と1157番目)とグリシン(511番目と1161番目)がよく保存されていることを見出し、この配列について変異体を作成した。それぞれの変異体とも大きな立体構造変化を伴わないが、LTC4の輸送活性がなく、さらにazidoAG-Aでの光親和性標識のGSH依存的な増強が消失していた。変異体MRPのATP反応性を調べると、ICL5変異体はNBDIのATP結合性は保たれていたが、NBD2の結合性は消失していた。ICL7変異体では両方のNBDの結合性が消失していた。また、バナデートトラップ法によってNBDのATPase活性を調べると、いずれの変異体でも両方のNBDとも活性を消失していることが分かった。これらの結果はICL5、ICL7のこれらの部位がMRP1のGSHの認識、ATPの結合性、ATPase活性に関連していることを強く示唆している。一方、これまでGSHに依存せずにMRPIで運ばれる基質についていくつかの報告があったが、その実態は不明であった。本研究でLTC4を輸送できないL_0/ICL3の変異体がSN-38を輸送できることを明らかにした。この結果は、GSHに依存的な輸送系と非依存的な輸送系には薬剤認識に構造的な差があることを示唆している。さらに、GSHに依存しないで輸送できる分子をその化学構造の分類から予測できる可能性を見出した。ABCトランスポーターであるMRP1のグルタチオン(GSH)依存的、非依存的な基質輸送機構の詳細について検討して以下の結果をえた。1.MRP1はGSH依存的に抗がん剤を含む、多くの基質を輸送することが明らかになっているが、GSHの直接のMRP1にたいする作用は明らかではない。MRP1発現膜小胞をトリプシン消化後にC末端部分を認識する抗体でイムノブロットするとC末端の細胞質内部分から切断されて35kDaのバンドが出現する。GSHの存在下ではこの35kDaのバンドの出現が抑制を受けること、また、このバンドの減少にはL_0部分が必要であることを見出した。このことからGSHがL_0に依存してMRP1のC末端の立体構造に変化を及ぼしている可能性を示した。2.一方、MRP1がGSH非依存的に輸送する基質についてもいくつか報告されてきた。しかし、その輸送機構の詳細、GSH依存的輸送との違いについて明らかではなかった。MRP1発現膜小胞を用いた取り込みの実験ではL_0の変異体dmL_0MRP1の発現膜小胞は、LTC_4,E2-17βグルクロン酸抱合体を輸送できなかったが、GSH非存在下でSN-38を野生型と同程度に輸送することができた。このことからSN-38のGSH非依存的輸送はGSH依存的輸送とは異なる基質認識を行っている可能性を示した。

また、MRP1の基質を化学構造に基づきクラスタリングを行ったとき、6個のクラスターに分類され、GSH非依存的に輸送されていると報告されている分子はクラスターの5,6に、GSH依存的に輸送することが判明している基質はクラスター2,4に分類され、MRP1の基質認識を違いを化学構造から予測できる可能性をしめした。MRP1の2つのNBD(nucleotide binding domain)のN末側に位置する、5番目と7番目の細胞室内部分(ICL5、ICL7)に共通して、グルタミン酸(507番目、1157番目)とグリシン(511番目と1161番目)が保存されていることを見出した。この配列をロイシンとプロリンに変異させたICL5とICL7の変異体とも、LTC4の輸送活性をがなく、さらにazidoAG-Aでの光親和性標識のGSH依存的な増強が消失していた。さらに変異体MRPのATP反応性を調べた、ICL5変異体はNBD1のATP結合性は保たれていたが、NBD2の結合性は消失していた。ICL7変異体では両方のNBDの結合性が消失していた。また、バナデートトラップ法によるNBDのATPase活性ではいずれの変異体でも両方のNBDとも活性を消失していることが分かった。これらの結果はICL5、ICL7のこれらの部位がMRP1のGSHの認識、ATPの結合性、ATPase活性に関連していることを強く示唆している。さらに変異体を作成して、詳細な解析を行う予定である。今回、さらに我々はゴルジ膜状にある銅の輸送体蛋白質であるATP7Aが多くの抗癌剤耐性と関連すること、ヒト大腸癌の症例で免疫組織学的にATP7Aの発現がある症例ではCPT-11に対する耐性と相関していることを見出した。蛍光を持つDoxorubicinを用いてその局在を調べるとDoxはCHO細胞では主に核に見られたが、ATP7A高発現のCHO細胞ではDoxはゴルジに点状に観察された。また、ATP7A高発現のCHO細胞由来の膜小胞のSN-38の取り込みは上昇していた。これらの結果からATP7Aがこれらの抗癌剤をゴルジ腔内へ取り込んで、トランスゴルジネットワークを介して排出することで、抗癌剤耐性に働いていることが示唆された。現在その薬剤輸送機構についてさらに詳細な解析を続けている。
面会に回数や時間の制限がないICUにおける重症患者家族のニーズの構造

面会に回数や時間などの制限がないICUにおける重症患者の家族のニーズを構造化することを目的とし,24時間面会可能なICUに入室した重症患者の家族を対象に半構造化面接を行い,質的記述的に分析を行った.その結果,【そばにいたい】【会いたいときに会いたい】【後悔したくない】【居心地の良い場の提供】【その場にいても良いという保障】【そばにいることを自分の意志で選択】【帰ることの自己決定】などのカテゴリーが抽出された面会に回数や時間などの制限がないICUにおける重症患者の家族のニーズを構造化することを目的とし,24時間面会可能なICUに入室した重症患者の家族を対象に半構造化面接を行い,質的記述的に分析を行った.その結果,【そばにいたい】【会いたいときに会いたい】【後悔したくない】【居心地の良い場の提供】【その場にいても良いという保障】【そばにいることを自分の意志で選択】【帰ることの自己決定】などのカテゴリーが抽出された本研究の目的は、面会に回数や時間などの制限がないICUにおける重症患者の家族のニーズを構造化することを目的としている。本年度は、面会に回数や時間などの制限のないICUに入室している重症患者の家族が、面会に対してどのような思いを抱いているのかを明らかにすることを目的として研究を行った。面会に回数や時間などに制限のないICUに入室している重症患者家族を対象に行ったニードとその充足度に関するアンケート調査において、「自由に面会できることは家族にとって良いことであると思うか?」という質問に対し、120名中113名が「そう思う」と回答した。「自由に面会できることは家族によって良いと思う」理由についての自由記載欄を質的に分析を行った。その結果、家族は『仕事や自分の都合に合わせて面会したい』『会いたい』『顔を見たい』『側にいたい』『後悔したくない』『患者の精神的なケアをしたい』という思いを抱いており、『会いたいときに会える』ことでそれらの思いを満たすことが出来ていた。さらには『容体を自分の目で直接確認する』『治療の情報を得る』『看護の内容を知る』ことによって『安心』を得ていることが明らかになった。研究結果は、さらに分析を進めた上で、H24年度の学会での発表を予定している。また、この研究結果をもとに、面会に回数や時間などの制限がないICUに入室している重症患者家族を対象に半構造的面接を行うためのインタビューガイドを作成した。本研究の目的は、面会に回数や時間などの制限がないICUにおける重症患者の家族のニーズを構造化することを目的としている。本年度は、面会に回数や時間などの制限のないICUに入室している重症患者の家族が、どのような思いを抱いているのかを明らかにするため、ICUに入室している重症患者家族を対象に半構造化面接を実施した。対象者は5名(男性1名女性4名)、対象者の平均年齢55.4±11.1歳、データ収集時の患者のICU滞在日数は540日、患者との関係は、子供2名、親1名、配偶者2名であった。殆どの対象者がICU入室1週間程は68時間程度ベッドサイドに滞在していた。病状が落ち着いてきてからも、各個人の生活リズムに合わせて毎日12時間以上ベッドサイドに滞在していた。対象者は、【そばにいたい】【会いたいときに会いたい】【後悔したくない】という思いを抱くと同時に【医療者への遠慮】を抱いていた。しかし【居心地の良い場の提供】と【その場にいても良いという保障】によって患者の【そばにいることを自分の意志で選択】することができていた。長い時間ベッドサイドに滞在することで、【医療者とのコミュニケーションの機会】も多くなり、【容体を自分の目で直接確認する】【治療・看護の内容を知る】ことによって【医療への信頼】【安心】を得ていることが示された。また「自分の気の済むまでいたい」「自分のタイミングで納得して帰りたい」「大丈夫だと思って帰りたい」といった【帰ることの自己決定】が不安の軽減につながることが示唆された。対象者数が5名と少ないため現時点ではニーズの構造化には至っていない。今後も引き続きデータ収集・分析を行うことで、面会に回数や時間などの制限がないICUにおける重症患者家族のニーズを構造化し、家族看護のあり方について検討していく。研究計画に示した通りの進行状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は作成したインタビューガイドを基に、面会に回数や時間などの制限がないICUに入室している重症患者家族を対象に半構造的面接を行い、得られたデータを質的に分析することで、面会に回数や時間などの制限がないICUにおける重症患者の家族のニーズを構造化する。
ゴナドトロピン分泌異常症の分子生物学的機構解明

黄体化ホルモン(LH)および卵胞刺激ホルモン(FSH)の分泌異常症の原因については、下垂体細胞の受容体異常や細胞内情報伝達系異常も原因の一つとして考えられている。今回、我々は、LH、FSH分泌異常症の分子生物学的解明を目的として、αT3-1細胞とLβT2細胞といったゴナドトロピン産生培養細胞を用いて研究を開始した。LH、FSH産生、分泌機構については、今なお不明の点が多く、細胞内情報伝達系の詳細については未解明の分野が多い。昨年までに、我々は、1)αT3-1細胞においてD2ドーパミン受容体が存在しPACAP刺激によるLHαサブユニット産生にはネガティブに作用すること、2)ゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)、PACAPの両者ともαサブユニット産生を促進するが、3)GnRHはmitogen-activated protein kinase (MAPキナーゼ)を介して産生に関与し、4)PACAPはcAMPを介して産生に関与することを示した。今回我々は、GnRHによるLH産生、分泌機序を解明するために、αサブユニットしか産生しない事で知られるαT3-1細胞にLHβサブユニットcDNAをトランスフェクトし、GnRHに反応してLHを産生、分泌する新しい細胞株であるLH2細胞を樹立し、以後の実験に供した。その結果、GnRHの脈動的投与や持続的投与により細胞内LHタンパク量は増加し、GnRHで前処置すると、GnRHとKClの短時間刺激でLH分泌を増加させた。LH分泌は、細胞外Ca^<2+>の除去により部分的に抑制された。GnRHによるLH分泌は、Cキナーゼ阻害剤であるCalphostin Cにより抑制された。これに対して、高濃度Kにより誘導されたLH分泌は、Ca^<2+>/calmodulin-dependent protein kinase II (CaM kinase II)阻害剤であるKN93やwortomanninにより阻害された。また、cAMP系の細胞内情報伝達系はLH分泌に関与するが、MAPキナーゼ系は分泌には関与しない事も明らかにした。以上の事から、我々が今回樹立した新しい細胞株であるLH2細胞がLHの産生、分泌機序を今後研究する上で有用である事も同時に示していると考えられた。LH、FSH分泌機構については、今なお不明の点が多く、細胞内情報伝達系については未解明の分野が多い。ドーパミンは視床下部に存在するGnRHパルス発生器に作用してGnRHパルスを調節することによってLH、FSH分泌を調節すると考えられている。一方、プロラクチン(PRL)を産生するラクトトローフは直接ドーパミンの調節を受けている事が知られてしいる。そこで平成13年度我々は、LH、FSHを産生するゴナドトローフがドーパミンの直接支配を受けうるかどうかを細胞内情報伝達物質をを指標に検討した。まず、単一ゴナドトロピン産生細胞であるαT3-1細胞を用いてLHの産生機構、なかでもゴナドトロピンのα-subunitの産生機構における詳細な情報伝達系の解明をめざし研究した。その結果、ドーパミンD2j受容体の存在を確認する目的で、mRNAの存在をRT-PCRを用いて検討し、long formのドーパミンD2j受容体の存在を確認した。GnRH刺激によりα-subunitの発現は2.5倍に上昇し、PACAP刺激はα-subunit発現を2倍上昇させた。α-subunit発現に対するドーパミンD2j受容体アゴニストquinpirolの効果を検討すると、GnRH刺激によるα-subunitの発現増加に対しては影響が見られなかったが、PACAP刺激によるα-subunit発現増加は抑制された。一方、GnRHはMAPキナーぜを活性化したが、PACAP刺激ではMAPキナーゼの活性化は見られなかった。以上より、αT3-1細胞では、GnRH、PACAPはゴナドトロピンのα-subunit産生を促進するが、GnRHはMAPキナーぜを介して、PACAPはcAMPを介して作用する事が明らかになった。

今回我々は、GnRHによるLH産生、分泌機序を解明するために、αサブユニットしか産生しない事で知られるαT3-1細胞にLHβサブユニットcDNAをトランスフェクトし、GnRHに反応してLHを産生、分泌する新しい細胞株であるLH2細胞を樹立し、以後の実験に供した。その結果、GnRHの脈動的投与や持続的投与により細胞内LHタンパク量は増加し、GnRHで前処置すると、GnRHとKClの短時間刺激でLH分泌を増加させた。LH分泌は、細胞外Ca^<2+>の除去により部分的に抑制された。GnRHによるLH分泌は、Cキナーゼ阻害剤であるCalphostin Cにより抑制された。これに対して、高濃度Kにより誘導されたLH分泌は、Ca^<2+>/calmodulin-dependent protein kinase II (CaM kinase II)阻害剤であるKN93やwortomanninにより阻害された。また、cAMP系の細胞内情報伝達系はLH分泌に関与するが、MAPキナーゼ系は分泌には関与しない事も明らかにした。以上の事から、我々が今回樹立した新しい細胞株であるLH2細胞がLHの産生、分泌機序を今後研究する上で有用である事も同時に示していると考えられた。
情報融合形ユビキタスパワーネットワーク構築に関する基礎研究

再生可能エネルギー電源の大量導入に伴う系統安定化対策としては蓄電池の設置が一般的であるが,蓄電池はその高コスト性からできるだけ設置容量を小さくすることが望ましい。そこで本研究では,再生可能エネルギーによる供給サイドの不確実性に,蓄電池の代替となりうる新しい需要家機器などの需要サイドの可制御性で対応していくというコンセプトのもと,日本型先進スマートグリッドとしての情報融合形ユビキタスパワーネットワーク構築を目的として以下の検討を行った。まず,需要家機器であるヒートポンプ給湯機と電気自動車の可制御性に注目し,火力発電機群,蓄電池,ヒートポンプ給湯機群および電気自動車群による協調負荷周波数制御手法を提案し,その効果を検証した。ヒートポンプ給湯機と電気自動車を負荷周波数制御に利用することでより高い周波数変動抑制効果が得られることが分かった。また,蓄電池のインバータ容量と周波数変動抑制効果の関係を調べることで,可制御負荷を用いた場合に削減できる蓄電池のインバータ容量を評価できることを明らかにした。次に,可制御負荷のエネルギー消費に注目し,ヒートポンプ給湯機群の消費電力制御を短周期の需給変動の補償だけでなく長周期の需給変動の補償にも利用する新しい経済負荷配分制御手法を提案した。本手法を用いることで火力発電の運転コストが最小になるよう負荷周波数制御および経済負荷配分制御に利用するヒートポンプ給湯機群の運転計画を作成できることが分かった。また,作成した運転計画に従ってヒートポンプ給湯機群を運転・制御した場合の周波数変動についてもシミュレーションによって評価することができることを確認した。本研究を通して,可制御な多数台の需要家機器を利用した電力系統需給制御が,我が国の将来の電力系統の制御体系の一つのあり方として実現しうるものであることが示された。平成23年度で辞退のため、平成24年度以降は実施せず平成23年度で辞退のため、平成24年度以降は実施せず再生可能エネルギー電源の大量導入に伴う系統安定化対策としては蓄電池の設置が一般的であるが,蓄電池はその高コスト性からできるだけ設置容量を小さくすることが望ましい。平成23年度で辞退のため、平成24年度以降は実施せず平成23年度で辞退のため、平成24年度以降は実施せず
RA患者DNAに組み込まれたプロウイルスの証明と免疫学的治療に関する研究

申請者等は,慢性関節リウマチ(RA)に対する将来への抜本的な遺伝子治療へ向けて基礎的,臨床的基盤にたった研究を目的として検討してきた。平成7年度以降の研究実績概要は以下のとおりである。(1)レトロウィルスの代表的なものにHTLV-1,HIVの存在があり,またRAと類似の関節炎を発症することが知られている。我々はRA患者50症例について,その患者背景と臨床像について検討し,ELISA法によりEB,HCV,サイトメガロの各ウイルスの抗体の有無を確認した結果,EB=60%,HCV=15%,サイトメガロ=30%の感染率であった。(2)ATL(成人T細胞白血病)に著増するインターロイキン2レセプター(soluble interleukin-2receptor:sIL-2R)とRAの関係,とくにCD4亜分画との関係については,EIA法ならびにLeuモノクロナール抗体を用いて検索した結果,CD3・HLA-DR陽性率とsIL-2Rとの相関はr=0.420と弱いながらも有意(P<0.01)の相関を認めた。一方,suppressor・inducer細胞を反映するCD4・CD45RA^<(+)>とmemory T細胞を反映するCD4・CD45RA^<(-)>との比率とsIL-2Rの関係について検索したが有意な相関は得られなかった。しかし,これらの症例におけるリンパ球表現型間,すなわちCD4・CD45RA^<(+)>/CD4・CD45RA^<(-)>比とCD3・HLA-DR^<(+)>/CD3^<(+)>比ではr=-0.424(P<0.01)と負の相関を示した。平成7年度研究各分担者の研究実績概要は,以下のとおりである。【武内】慢性関節リウマチ(RA)の患者30症例の選定が終わり,その患者の背景及びその臨床像の確認が完了した。これらの患者から,比重分離液での末梢血リンパ球の分離抽出を行い,-40°Cに保存を行った。【野間】PCR法の技術習得が完了し,さらにPCR法に用いる独自のウィルスプライマーの作製に着手している。又市販のウィルスプライマー(ATL-成人T細胞白血病のgag.pol.px領域)においては,白血病患者での電気泳動法により各部分の泳動パターン及びバンドの確認を行った。現在,その他のウィルスプライマーの条件設定について検討中である。【清島】有核細胞からフェノール,プロテインキナーゼKを用いて,DNA抽出操作,更にDNAの純度の検定等,一連の遺伝子診断に関する知識及び技術を習得した。現在,RA患者リンパ球から必要なDNA抽出を行っている。【森田】ウェスタンプロット法によるATL抗体検出用試薬を用いて,今回の症例の検索を行った結果,完全な型でのウィルスゲノムの抗体価の確認は出来ないが,ウィルス構成蛋白とされているgp24.gp130の部分にバンドを認めた症例が4例あった。これらの症例が非特異的反応でないことを証明するため検討中である。平成8年度研究分担者の研究実績概要は,下記のとおりである。【武内】慢性関節リウマチ(RA)の症例数を,さらに20症例増加させ平成7年度と合わせて合計50症例の患者背景と臨床像について検討した。【野間】ELISA法によりEB,HCV,サイトメガロの各ウイルスの抗体の有無を確認した結果,EB=60%,HCV=15%,サイトメガロ=30%の感染率であった。また,ATL(成人T細胞白血病)に著増するインターロイキン2レセプターとRAの関係,とくにリンパ球CD4亜分画との関係について明らかにした。【清島】

リンパ球にコルセミドを添加培養実験した結果72時間でほとんどのリンパ球が細胞周期のM期に同調することを確認した。さらに,フローサイトメトリー法により染色体フローカリオタイプの分析条件設定も成功した。【森田】平成7年度にウエスタンブロット法により確認された症例の特異性についてRF(リウマチ因子)吸収実験を行い,非特異反応でないことを確認した。以上の成果は日本臨床病理学会誌他に発表した。申請者等は,慢性関節リウマチ(RA)に対する将来への抜本的な遺伝子治療へ向けて基礎的,臨床的基盤にたった研究を目的として検討してきた。平成7年度以降の研究実績概要は以下のとおりである。(1)レトロウィルスの代表的なものにHTLV-1,HIVの存在があり,またRAと類似の関節炎を発症することが知られている。我々はRA患者50症例について,その患者背景と臨床像について検討し,ELISA法によりEB,HCV,サイトメガトロの各ウイルスの抗体の有無を確認した結果,EB=60%,HCV=15%,サイトメガトロ=30%の感染率であった。(2)ATL(成人T細胞白血病)に著増するインターロイキン2レセプター(soluble interleukin-2 receptor:sIL-2R)とRAの関係,とくにCD4亜分画との関係については,EIA法ならびにLeuモノクロナール抗体を用いて検索した結果,CD3・HLA-DR陽性率とsIL-2Rとの相関はr=0.420と弱いながらも有意(P<0.01)の相関を認めた。一方,suppressor・inducer細胞を反映するCD4・CD45RA^<(+)>とmemory T細胞を反映するCD4・CD45RA^<(-)>との比率とsIL-2Rの関係について検索したが有意な相関は得られなかった。しかし,これらの症例におけるリンパ球表現型間,すなわちCD4・CD45RA^<(+)>/CD4・CD45RA^<(-)>比とCD3・HLA-DR^<(+)>/CD3^<(+)>比ではr=0.424(P<0.01)と負の相関を示した。
血管平滑筋におけるサイトカイン惹起性NO合成酵素誘導に及ぼす低温の影響

本研究は、摘出血管平滑筋におけるIL-1β惹起iNOS誘導が低温により影響されるか否かを明らかにすることを目的とした。内皮除去を行なったラット摘出大動脈の輪状標本を37°CKrebs Ringer液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することにより、KCL、およびフェニレフリンによる収縮力は著明に低下した。同様の標本を27°CのKrebs Ringer液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することによるKCL、およびフェニレフリン収縮は37°Cに比して有意に増強された。さらに、37°CKrebs Ringer液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することにより増加した組織内cGMP濃度は27°Cの低温処置により有意に抑制された。以上の結果より、ラット摘出大動脈におけるIL-1β惹起性iNOS誘導は低温により減弱することが明らかとなった。このことより、虚血性脳細胞障害機構にiNOS誘導が関与し、低体温療法による脳保護作用はこのiNOS誘導の抑制が寄与していることが示唆された。さらに、今後、特異的iNOS阻害剤を脳保護に適用される可能性もある。平成11年度はiNOS誘導による張力低下およびcGMP産生に及ぼす低温の影響を検討した。1)内皮除去を行なったラット摘出大動脈の輪状標本を95%O_2、5%CO_2混合ガスを送気した37°CKrebsRinger液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することによって、KCl、およびフェニレフリン(PE)の収縮作用は著明に低下した(p<0.01)。また、組織内cGMP濃度も著明な低下を示した(p<0.01)。2)上記と同様に27°Cの低温で5時間処置した後に、37°CにおいてKCl、およびPEの収縮反応を観察した。37°CKrebsRinger液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することによるKCl、およびPE収縮力の低下は27°Cの低温処置により有意に抑制された。(p<0.05)。さらに、37°C暴露において低下した組織内cGMP濃度は27°Cの低温処置により有意に抑制された(p<0.05)。4)以上の結果より、摘出血管平滑筋組織において、IL-1β曝露による収縮力の低下はiNOSが誘導されることによるNO産生の増加のためであることが明らかとなり、このNO産生増加は低温により抑制されることが示唆される。1)内皮除去を行なったラット摘出大動脈の輪状標本を37°CKrebs Ringer液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することによって、KCl、およびフェニレフリン(PE)の収縮作用は著明に低下した(p<0.01)。また、組織内cGMP濃度も著明な増加を示した(p<0.01)。37°CKrebsRinger液中においてIL-1β(20ng/ml)を5時間曝露することによるKCl、およびPE収縮力の低下は27°Cの低温処置により有意に抑制された(p<0.05)。さらに、37°C暴露において増加した組織内cGMP濃度は27°Cの低温処置により有意に抑制された(p<0.05)。3)以上の結果より、摘出血管平滑筋組織において、IL-1β曝露による収縮力の低下およびcGMP濃度の増加は低温により抑制されることが明らかとなった。平成12年度はiNOS mRNAおよびiNOS蛋白発現に及ぼす低温の影響を検討した。1)IL-1βを37°Cの低温で5時間処置することにより、iNOS mRNAおよびiNOS蛋白発現は著明に増強した(p<0.01)。

2)1)で増強したiNOS mRNAおよびiNOS蛋白発現は27°Cの低温で5時間処置することにより著明に減弱した(p<0.05)。平成11年度および12年度の結果より、ラット摘出大動脈におけるIL-1β惹起性iNOS誘導は低温により減弱することが明らかとなった。
動脈硬化予防について、運動の効果の解明およびその運動処方作成に関する実験的研究

A)本研究は、高脂肪血症によって誘発される動脈効果の予防について、運動の効果とその運動処方を明らかにするものであった。実験には、あらかじめ高脂肪含有飼料を投与し、高脂血症を誘発させた生後6週齢、体重薬280gのWistar形雄ラットを用いた動物は無行為に運動3軍(振動頻度週/回群3回群,5回群)と対照群に分けた。運動群には小動物用トレッドミルを用い、15m/minの強制運動を1回につき30分間負荷した(運動強度はVO_2maxの60%相当).実験期間中も動物には高脂肪含有の固型飼料を与え、水道水は自由に摂取させた。十週間の実験期間終了後、血清コレスロールの定量および血清コレステロールへのラベルの前駆体の取り込みの測定を行った。実験により、以下の結果が得られた。1.期間中の体重、摂餌量および血清コレステロールへのラベル前駆体の取り込みにおいて、運動3群と対照群の間に有意な差はみられなかった。2.血清コレステロール値は全ての群において広田らの先行研究より高値であった。また血清コレステロールへのラベル前駆体の取り込み(比活性)は全ての群において広田らの先行研究よりも著しく低値であった。以上の結果から、高脂血症を引き起こした実験動物では、運動によってその状態が改善されなかったがことが推察された。また広田らの先行研究で報告されている運動によるコレステロールの代謝回転の促進に関して、本実験のような高脂肪食摂取条件下ではその合成については著しくて抑制され、運動によって改善することはないものと考えられた。したがって、高脂血症状が余り強い場合には、運動は動脈硬化の進展に対して予防的に作用するどころが、かえってマイナスに働くことが推察された。尚、代謝回転について、肝臓、小腸、動脈サンプルより継続して分析中である。本研究は、高脂血症によって誘発される動脈硬化の予防について、運動の効果とその運動処方を明らかにするものであった。実験には、あらかじめ高脂肪含有飼料を投与し、高脂血症を誘発させた生後六週齢、体重約280gのwistar系雄ラットを用いた。動物は無作為に運動3群(運動頻度週1回群、3回群、5回群)と対照群に分けた。運動群には小動物用トレッドミルを用い、15m/minの強制運動を1回につき30分間負荷した(運動強度はVO_<2max>の60%相当)。実験期間中も動物には高脂肪含有の固形飼料を与え、水道水は自由摂取にさせた。10週間の実験期間終了後、血清コレステロールの定量および血清コレステロールへのラベル前駆体の取り組みの測定を行った。1.期間中の体重、摂餌量および血清コレステロール値、血清コレステロールへのラベル前駆体の取り込みにおいて、運動3群と対照群の間に有為な差は見られなかった。また血清コレステロールへのラベル前駆体の取り組み(比活性)は全ての群において広田らの先行研究よりも著しく低値であった。以上の結果から、高脂血症を引き起こした実験動物では、運動によってその状態が改善されなかったことが推察された。また広田らの先行研究で報告されている運動によるコレステロールの代謝回転の促進に関して、本実験のような高脂肪食摂取条件下ではその合成については著しく抑制され、運動によって改善することはないものと考えられた。したがって、高脂血症状が余りに強い場合には、運動は動脈硬化の進展に対して予防的に作用するどころか、かえってマイナスに働くことが推察された。
ポリペプチド棒伏高分子が示す新規スメクチック液晶とカラムナー液晶に関する研究

アルキル側鎖長および重合度の異なる一連のポリレーグルタミン酸を合成し、そのサーモトロピック液晶相転移挙動、液晶相構造について調べ、以下の諸点を明らかにした。(1)従来見つけられているコレステリック(Chal)相に加え、カラムナー(Coium)相、スメクチックA(SA)相、スメクチックD(S_D)相の三種の新規液晶相を確認することができた。(2)側鎖アルキル鎖の最も長いポリ(rーオクタデシルLーグルタメート)において、これら液晶相の相系列についてくわしく調べた結果、温度の低い順にS_D相→S_A相→Chol相→Colum相となることがわかった。(3)これら液晶相の安定性は分子量に著しく依存することが判明した。特に、S_D相は分子量の低い系において、またColum相は分子量の高い系において優先して現われることが認められた。(4) S_A相、Chol相、Colum相の形成は、理論的予測と一致するものであり、棒状分子の排除体積効果がこれら液晶の発現に主要な要因となっていることを示す。一方、S_D相は、アルキル側鎖とポリペプチド主鎖の一種のミクロ相分離により特異的に発現した液晶相であると推察した。
モバイル端末における免疫型センサ統合手法も用いた継続的なマルチモーダル認証

タッチ操作による個人識別では、被験者40名のタッチ操作履歴に対して、基本操作と文章閲覧において95%前後の個人識別率を達成した。また、半年間10回にわたる被験者11名の操作履歴に対して、ピンチ操作や文章閲覧では回数が増えても識別率が約95%であまり変化しないことを確認した。加速度に基づく歩行時の個人識別では、平地歩行に階段昇降を加えた被験者15名の歩行データに対して、従来の43特徴に新たな特徴の追加と特徴選択を試みた結果、階段昇降において約5%の精度向上を確認した。さらに、免疫型診断モデルを用いたセンサ統合マルチモーダル認証を示した。本研究では、モバイル端末に内蔵された複数センサ(タッチセンサや加速度センサなど)から、様々な使用状況下(タッチ操作時や歩行時など)での各ユーザの操作や行動の特徴を抽出し、継続的にマルチモーダル認証するシステムを目指す。平成27年度は、特徴抽出や認証アルゴリズムの比較検討により個々のモダリティに対する精度の向上を図った。まずタッチ操作に対する26年度までの研究では、自作のAndroidアプリケーションを用いて基本操作・文章閲覧・Webブラウジング時のタッチ操作履歴を記録した被験者20名に対して個人識別を行った。その結果、最高で91.9%、最低で39.9%の識別率であり、決して良い精度とは言えなかった。また、関連研究と比べて被験者数20名はやや少ない。そこで27年度は、まず被験者を40名に増やした場合に先行研究と同じ操作特徴と分類アルゴリズムを用いると識別率が悪化する結果(最高85.5%、最低34.3%)を観測した。そして、座標や範囲など特徴を増やすことでその精度が大きく向上すること(最高96.3%、最低59.8%)を確認した。これらの結果を信学技報にて発表した。一方、加速度に基づく歩行識別に対する26年度までの研究は、3つの平地歩行(ポケットに入れて、耳にあてながら、画面を見ながら)での歩行データを記録した被験者4名に対して、既存手法に倣い43個の特徴を用いた予備実験の段階であった。27年度は、まず被験者を8名に増やして識別を行った。また、3つの平地歩行に階段を昇ると降りるを加えた5つの歩行状況における被験者15人の加速度を記録し、43個の特徴の必要性を調べ、被験者の識別を試みた。その結果、43個の特徴のうち平均絶対偏差を削除し、最大値と最小値の特徴を増やすと、全ての歩行状況で識別率が向上することを確認した。これらの結果の一部を複数の学会で発表した。まず当初の研究実施計画に記述したものの進捗がやや遅れている点として、歩行識別において加速度のような時系列データに適しているといわれる動的時間伸縮法や隠れマルコフモデル、あるいは免疫系の特異性と多様性から発想された免疫型マルチプロファイルの適用ができていないことが挙げられる。これらの原因は、手法がやや難しくプログラム作成に時間を要しているためである。また、遅れている点ではないが、現在では技報や学会発表に留まっているため、必要ならば追加でデータ解析を進めながら結果を整理して学術雑誌への投稿を早めに行うべきである。これらの点を除けば、研究実施計画に従って順調に行われているといえる。平成28年度には、個々のモダリティに対して不明な点を解明し、マルチモーダルシステムを開発し始めた。まず加速度に基づく歩行識別に対する27年度までの研究では、Android用の歩行記録アプリケーションを用いて平地歩行に階段昇降状況を加えた5つの歩行状況における歩行データを記録し、43個の特徴に対して被験者8名の識別を行った。しかし、どの特徴が有効であるのか調べてこなかった。そこで28年度には、被験者15名の歩行データを取得し、43個の特徴に対して新たな特徴を追加する一方で、特徴選択を行うことを試みた。特徴選択によって特に階段昇降状況において精度の向上を確認した。この結果を国際会議と信学技報にて発表した。一方、タッチ操作に対する27年度までの研究では、自作のAndroidアプリケーションを用いて基本操作・文章閲覧・Webブラウジング時における被験者40名のタッチ操作履歴を記録し、指の移動距離や速度等の特徴に分類アルゴリズムを適用して個人を識別した。その結果、基本操作と文章閲覧において95%前後の識別率を達成した。しかし、各被験者1回の操作履歴を用いただけであった。そこで28年度には、被験者11名に対して半年間10回にわたる操作履歴を記録し、回数とともに識別率がどう変化するかを調べた。その結果、識別率の変化が実験や操作によって異なることを確認した。この成果を国内学会で発表した。さらに、タッチセンサ、加速度センサ以外のGPSセンサ、カメラ、マイクなど他のセンサの履歴、端末自体や他のアプリケーションの使用履歴も取得するアプリケーションを開発し始めた。まず当初の研究実施計画に記述したものの進捗がやや遅れている点として、マルチモーダルアプリケーションが未完成であり、このアプリケーションをインストールしたモバイル端末を用いて各種のセンサに対して履歴を取得する実験ができていないことが挙げられる。またタブレットに対する開発も終わっていない。これらの原因は、カメラを使った顔や指紋の認証、マイクによる音声認証、GPSによる位置に基づく認証に対して膨大な数の研究ならびに商用品があり、その選別ならびにプログラム作成に時間を要しているためである。

今後は遅れている点を早急に進めていく必要がある。また、遅れている点ではないが、現在では技報や学会発表に留まっているため、必要ならば追加でデータ解析を進めながら結果を整理して学術雑誌への投稿を早めに行うべきである。本研究では、モバイル端末に内蔵された複数センサ(タッチセンサや加速度センサなど)から、様々な使用状況下(タッチ操作時や歩行時など)での各ユーザの操作や行動の特徴を抽出し、継続的にマルチモーダル認証するシステムを目指す。当初の平成29年度の実施計画では、全センサを常時使用して統合するのではなく状況に応じてセンサを取捨選択するために、免疫型診断モデルを用いたセンサ統合マルチモーダル認証システムを開発してリアルタイムな認証実験を行う。まずタッチ操作に対する28年度の研究では、被験者11名に対して半年間10回にわたるタッチ操作履歴を記録し、回数とともに個人識別率がどう変化するかを調べた結果、識別率の変化が実験や操作によって異なることを確認した。29年度にはこの研究成果をまとめ国際会議にて発表した。一方、加速度に基づく歩行識別に対する研究では、同一端末で歩行データを取得して個人を識別していたため、同じ被験者に対して異なる端末で歩行データを記録した場合について明らかでなかった。そこで29年度には、同一被験者に対して異なる3端末で個人識別を行い、識別率は端末によって大きな差があり、識別率を高く保つためには1秒間に十分なサンプルが必要であることを確認した。この成果を国内学会で発表した。そして、タッチ、加速度、ジャイロ、磁気コンパス、心拍、気圧、GPS、カメラ、マイクなどのセンサデータに加えて、端末やアプリの使用履歴データにも基づいた免疫型診断モデルを用いたセンサ統合マルチモーダル認証システムの設計仕様を固めた。タッチ操作による個人識別では、被験者40名のタッチ操作履歴に対して、基本操作と文章閲覧において95%前後の個人識別率を達成した。また、半年間10回にわたる被験者11名の操作履歴に対して、ピンチ操作や文章閲覧では回数が増えても識別率が約95%であまり変化しないことを確認した。加速度に基づく歩行時の個人識別では、平地歩行に階段昇降を加えた被験者15名の歩行データに対して、従来の43特徴に新たな特徴の追加と特徴選択を試みた結果、階段昇降において約5%の精度向上を確認した。さらに、免疫型診断モデルを用いたセンサ統合マルチモーダル認証を示した。平成27年度までに行ったタッチセンサ、加速度センサ以外のGPSセンサ、カメラ、マイクなど他のセンサの履歴も取得するアプリケーションを開発する。また、端末自体や他のアプリケーションの使用履歴も取得する。さらに、スマートフォンよりも画面サイズが大きく利用が増えつつあるタブレットに対する開発も始める。この開発したアプリをインストールしたスマートフォンとタブレットを用いて、複数のセンサを用いた履歴取得の実験を行う。幾人かの被験者に対しては、半年ほどの長期にわたる履歴データを記録し、抽出した行動や癖が時間変化するかどうかも調べる。
内毒素による実験的歯周炎病巣における組織破壊とマクロファージ系細胞の役割について

本研究は、辺縁性歯周炎の重要な発症因子の一つであるリポポリサッカライド(LPS)によって辺縁歯周組織に惹起される炎症性変化に対するマクロファージ(Mφ)系細胞の役割を実験病理学的に検討すること試みたものである。そこで、Wistar系雄性ラットの臼歯歯肉溝よりLPSを1回及び2回局所投与し、同部辺縁歯周組織に出現するMφ系細胞の動態とIL-1βなどの炎症性サイトカインの発現や、破骨細胞やリンパ球系細胞の出現状況との関係を免疫組織化学的手法を用い検討した。なお、本研究は前回の科研研究課題の一部の続きとして行われ、データーを追加し併せて報告する。その結果、1.LPS1回投与により、辺縁部歯周組織の特に接合上皮(JE)付近へのED1陽性およびIa陽性細胞が経時的に増加する事を確認した。また、これらMφ系細胞の一部がIL-1βを産生し,LPS投与後に生じる破骨細胞性骨吸収に関与していることが推測された。2.LPS2回投与では、1回投与に比べて、ED1陽性やIa陽性細胞が早期から著明な増加を示す事を見いだし、非特異的な免疫応答が特異的な免疫応答へ移行している可能性が強く示唆された。3.LPS1回投与ではPan-TおよびPan-B陽性細胞は殆ど観察されなかったが、2回投与後3時間後からPan-T陽性細胞だけがJEおよび口蓋粘膜上皮下結合組織に増加していた。LPS1回目投与後7日ですでにMHC class IIのIa抗原陽性細胞の発現が増加していて、LPS2回目投与ではED1やIa陽性細胞が早期から著明な増加を示すことから、1回投与の時とは異なった免疫応答が生じた結果、T細胞が出現した可能性が推察された。以上、LPS刺激によりラット歯根膜組織への血中より遊走してきたED1陽性MφがIL1を産生し、歯槽骨吸収をきたしたり、また、Ia陽性細胞となり同部におけるT細胞の関与する免疫応答に変化を来たすことがin vivoで示されたと考えられる。本研究は、リポポリサッカライド(LPS)によって辺縁歯周組織に惹起される炎症性変化に対するマクロファージ(Mφ)系細胞の役割を実験病理学的に検討すること試みたものである。Wistar系雄性ラットの臼歯歯肉溝よりLPSを1回及び2回局所投与し、同部辺縁歯周組織に出現するMφ系細胞の動態とIL-1βなどの炎症性サイトカインの発現やリンパ球系細胞の出現状況との関係を免疫組織化学的手法を用い検討した。その結果、1.LPS1回投与により、(1).歯肉接合上皮(JE)下結合組織に単球由来浸出性Mφと考えられるED1陽性Mφが投与後3時間後から増加し7日後にかけて対照群に比べ優位に増加した。一方、ED2陽性を示す組織常在性Mφの数はほとんど変化しなかった。(2).LPS投与後3時間から12時間後に単紡錘形ないし多角形をしたIL-1β陽性Mφ様細胞が同部に一過性に出現し骨吸収などの炎症反応に関与することが推測された。