hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジヒドロピラン架橋型新規人工核酸の合成および機能評価

当研究室で、ジヒドロピラン架橋型核酸の合成研究と並行して、七員環架橋を有するエチレンオキシ架橋型核酸(EoNA)を開発した。本人工核酸は4'位にアセタール構造を有する4'-メトキシチミジンがRNAと安定な二重鎖を形成するという知見を参考に設計し、その合成を行った結果、EoNAはこれと同じ七員環架橋型核酸である2',4'-BNACOCを比較したところ、一本鎖RNAに対する結合親和性だけでなく、核酸分解酵素耐性能も向上することを明らかにした。この結果から、4'位にアセタール構造を有する6種類の六員環架橋型核酸を設計した。その合成は、5-メチルウリジンから3工程で誘導可能なオレフィン1のエポキシ化に続くプロパルギルオキシ基の導入と、Barton-McCombie脱酸素化によるラジカル環化を経由して、目的化合物を5-メチルウリジンから9工程で簡便に合成することに成功した。また、その他5種類の類縁体合成については、合成中間体からそれぞれ目的のアミダイト体へ導くことに成功した。合成した6種類の人工核酸を導入したオリゴヌクレオチドについて、相補鎖核酸に対する結合親和性を融解温度(Tm)測定により評価したところ、合成したすべてのオリゴヌクレオチドが相補鎖RNAと安定な二重鎖を形成することが分かった。また六員環架橋型核酸の二重鎖DNAとの三重鎖形成能についても評価したところ、8'位にメチレン基を有する3種類の誘導体が、天然のDNAと比較して極めて安定な三重鎖を形成することも明らかにした。さらに、合成したオリゴヌクレオチドの酵素耐性実験を行った結果、今回開発した6種類すべての架橋型核酸は、現在までに開発された架橋型核酸の中でも極めて高い核酸分解酵素耐性能を有していることを見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、架橋型核酸2',4'-BNAを基盤とした新しい架橋型核酸の開発を通じて、核酸医薬の現状を打開するような革新的な人工核酸素材の開発し、日本発の核酸医薬品の創成を目指している。具体的には、ジヒドロピラン架橋型核酸およびその類縁体を新たに開発し、その物性、薬効評価を行う。その中で、本年度は以下の三つの内容を達成した。1)「ジヒドロピラン架橋型核酸(核酸塩基= T)修飾オリゴヌクレオチドの合成」市販品の5-メチルウリジンから10工程を経てジヒドロピラン架橋型核酸を合成した後、本人工核酸を導入したオリゴヌクレオチドの合成を行った。しかし、研究当初から懸念されていたように、3価のリンの酸化条件(ヨウ素酸化)に対する安定性に問題があった。そこで、tert-ブチルヒドロペルオキシドを酸化剤として用いることで、オリゴヌクレオチドの合成を達成した。2)「オリゴヌクレオチドの二重鎖形成能評価」合成したオリゴヌクレオチドについて、相補鎖RNAに対する結合親和性を融解温度(Tm)測定により評価した。その結果、天然のDNAと比較して、ジヒドロピラン架橋型核酸で修飾したオリゴヌクレオチドは、一修飾あたり4度から4.7度の大幅なTm値の上昇が見られ、非常に優れたRNA結合親和性を有することが分かった。3)「オリゴヌクレオチドの核酸分解酵素耐性能評価」ジヒドロピラン架橋型核酸で修飾したオリゴヌクレオチドと、比較として天然のオリゴヌクレオチドと六員環架橋型核酸ENAで修飾したオリゴヌクレオチドを用いて酵素耐性実験を行った。その結果、天然のオリゴヌクレオチドと比較して、ジヒドロピラン架橋型核酸で修飾したオリゴヌクレオチドより高い核酸分解酵素耐性能を有していることが明らかになった。

さらに、合成したオリゴヌクレオチドの酵素耐性実験を行った結果、今回開発した6種類すべての架橋型核酸は、現在までに開発された架橋型核酸の中でも極めて高い核酸分解酵素耐性能を有していることを見出した。現在までの架橋型核酸をはじめとした人工核酸の研究開発では、「分子の設計」、「合成」、「機能性評価」、「考察からの分子設計の見直し(フィードバック)」という非常に長いスパンでのサイクルを繰り返す非常に時間を無駄にするものである。特にその中でも、人工核酸の「合成」が、出発物質から2030工程かかることが一般的であることから、最も時間を割かれるケースが多い。しかし、本研究では、市販品の5-メチルウリジンを出発物質として用いることで、10工程という非常に短い工程数でジヒドロピラン架橋型核酸の合成を達成したため、スムーズにオリゴヌクレオチドの合成と、その基礎的な物性(二重鎖形成能と核酸分解酵素耐性能)の評価を行うことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。ジヒドロピラン架橋部の高い求電子性を利用し、架橋環部の置換基導入を検討し、より優れた架橋型核酸アナログを見出す。また、ジヒドロピラン架橋型核酸の核酸医薬としての可能性を精査するために、申請者が所属する研究室で確立している手法にてジヒドロピラン架橋型BNA修飾オリゴヌクレオチドのin vitro薬効評価を行う。In vitro薬効評価では、脂質異常症の治療標的とされるアポリポタンパクの一種ApoBをコードする遺伝子を標的にするアンチセンス核酸をヒト肝細胞由来細胞Huh-7へ導入し、ApoB mRNAの発現量を定量することで遺伝子発現抑制効果を調べる。一方、核酸医薬にするという観点で、核酸塩基がピリミジン塩基(5-Me-CおよびT)のみでは対象にできる遺伝子配列が著しく制限される。そこで、培養細胞評価系実験で特に優れた結果が得られたアナログについては、そのアデノシン(A)体およびグアノシン(G)体の合成も順次行うことで、その実用的な価値をより高める。
S.Mallarme《Divagations》のテクスト批判の関する研究

第1年度は『デイヴァガシオン』本文のコンピュータ・ファイル化を行ったが、本第2年度は前年度に続いて『ディヴァガシオン』に関するプレ=オリジナル(主要初出稿)テクストのコンピュータ・ファイル化を実施、下記のものを入力した。即ち、(1)Notes sur le The'atre,(2)Textes du《National Ohserver》,(3)Variationssur un Sujet,(4)散文詩,(5)Villiers del Isle-Adam,(6)《Vathek》序文,(7)Igitur。昨年度入力分の再々校正作業も含めて上記データ・べースは既に完成しており、その公開について具体的方法を検討中であるが、現に国公私立大学数校よりデータ提供を求められている。上記資料に基づく『ディヴァガシオン』批評版原稿の作製は現在進行中であるが略完成の域に達しつつあり、平成元年度中の刊行を目指して刊本及びデータ・べース作製に関する研究成果公開促進費の申請を別途提出する所存である。なお、マラルメは前世紀末より今世紀にかけての西欧文化情況の推移に関して最も明盥な洞察者であるとの評価が国内外で定着しつつあるが、その言語表現は精妙をきわめており、上記のマラルメ評価がより客観的旦つ説得力ある裏づけを得ためには、彼が身を置いた時代の政治・社会・文化に互る広汎な資料の収集が不可欠である。マラルメ自身のテクストと、そこに映し出されている社会事象を端的に証拠立てる資料とが互いに光を投じ合うことによって、マラルメ読解そのものも、前世紀末のより鮮明な時代認識も、両者相俣って精密化されることが期待される。我々が今年度に引続き、更に研究スタップを増員して新たに平成元年度以降の総合研究を申請したものも、この理由に基づいてのことである。「マラルメ資料センター」としてマラルメのテクストを中心に、同時代の生資料がデータとして集積されるならば、多くの研究者に益するであろうと確信する。テクストの初出その他,一次資料の蒐集に際してパリ,国立図書館,パリ大学付属ジャック・ドゥーセ大学図書館,ベルギー,ガン大学(ゲント大学)中央図書館等,孰れも好意的であり,未蒐集のもの5点の提供を得た.東大大型計算機を利用すべく,『ディヴァガシオン』のテクストを入力するための「入力要領」を決定,これに基き入力用原稿を作製し,入力作業を業者(FASCO)に依託した.テクストの入力を既に完了し,インデックス,及びコンゴルダンスを作製済みである.現在初出稿の一部を入力しつつあり,63年度前半にかけてこの作業を続行する.尚,校訂という作業の本質上聊かの誤謬も許されぬので,入力済みのものについても複数の協力者の助力を得て再校正,再々校正の作業も続けられている.校正が完成した上で本63年度秋以降データ・ベースを同学の研究者に広く公開できればと希っている.一方,63年度後半に備えて校訂本の記述システムに関して研究者三者間で精密な討議を重ねつつあり,63年4月までに一応の成案を得て,プレオリジナル入力の完了したものから順次その校訂本化をはかる所存である.作業第1年度の反省として,文学テクストのデータ・ベース化が当初予期した以上に時間及び労力を必要とすることが判った.第2年度においてもそのプログラム化に関して技術協力者の助力が不可欠であろうと判断する.

上記資料に基づく『ディヴァガシオン』批評版原稿の作製は現在進行中であるが略完成の域に達しつつあり、平成元年度中の刊行を目指して刊本及びデータ・ベース作製に関する研究成果公開促進費の申請を別途提出する所存である。なお、マラルメは前世紀末より今世紀にかけての西欧文化情況の推移に関して最も明晢な洞察者であるとの評価が国内外で定着しつつあるが、その言語表現は精妙をきわめており、上記のマラルメ評価がより客観的且つ説得力ある裏づけを得るためには、彼が身を置いた時代の政治・社会・文化に亙る広汎な資料の収集が不可欠である。マラルメ自身のテクストと、そこに映し出されている社会事象を端的に証拠立てる資料とが互いに光を投じ合うことによって、マラルメ語解そのものも、前世紀末のより鮮明な時代認識も、両者相俟って精密化されることが期待される。我々が今年度に引続き、更に研究スタッフを増員して新たに平成元年度以降の総合研究を申請したのも、この理由に基づいてのことである。「マラルメ資料センター」としてのマラルメのテクストを中心に、同時代の生資料がデータとして集積されるならば、多くの研究者に益するところ大であろうと確信する。
生活習慣改善のための電子メールとウェブサイトを用いた保健指導プログラムの開発

生活習慣改善のための電子メールとウェブサイトを用いた保健指導プログラムを行い、その効果を検証した。ウェブ上で個別メッセージを提供した介入群は検査値が有意に改善したが、介入群と同様のウェブサイトの内容を提供した対照群では検査値の有意な改善はみられなかった。このことから、支援者からの適切なアドバイスが改善効果を高めたと考えられた。保健指導にウェブサイトを効果的に用いていくためには、健康を自己管理できる環境の提供とともに健康状態が改善するよう専門家が適切なアドバイスをすることが必要であると考えられた。保健指導プログラムの教育媒体の検討、評価指標の作成、ウェブサイトの内容の整理を行った。1.教育媒体の検討教育媒体(生活習慣チェックシート、自己観察日誌)を作成するため、これまでに筆者が行ってきた電子メールを用いた保健指導研究の結果および国内外の研究成果に基づき検討した。その結果、生活習慣チェックシートについては、対象者の生活習慣の実態をより詳細に把握するため項目を追加する必要性が考えられた。また、自己観察日誌は、記入方法を対象者の生活状況に合わせて簡便にする(具体的には写真活用、ウェブ上での入力)工夫が必要であると考えられた。今後は介入研究の実施に向けて、これらを取り入れた教育媒体を作成する。2.評価指標(勤労者の健康習慣に対する自己効力感尺度)の作成これまでに勤労者の健康習慣に対する自己効力感尺度を作成するため、観察調査および質問紙調査を実施してきたが、その結果から一部の尺度項目で共通性の低いものがみられ、ワーディングおよび項目の追加または削除を検討した。今後は、自己効力感尺度の改訂版を完成させ、再度質問紙調査を実施して信頼性・妥当性を検討する。3.ウェブサイトの作成これまでに行ってきた電子メールおよびウェブサイトを用いた保健指導研究の結果から、指導頻度が高く、多くの対象者に共通する指導内容と個別に対応すべき指導内容と区別し整理した。今後は、これらの指導内容および仲間づくりのための電子掲示板を盛り込んだウェブサイトを作成する。研究目的は生活習慣改善のためのWebサイトと電子メールを用いた保健指導プログラムを作成し、その効果を検証することである。H20年度は前年の研究中断後の研究の続きで以下の内容を行った。1.保健指導プログラムの教育媒体の作成生活習慣の評価に使用する生活習慣チェックシートは対象者の生活習慣の実態をより詳細に把握するため、先の研究で作成したものに項目と食事内容把握ツールを追加した。自己観察日誌はウェブ上での入力可能なWeb日記とし、携帯サイトとパソコンでの閲覧や記入が可能な形式を検討した。また、研究者がWeb日記と運動量測定機器等を用いて1週間、セルフ・モニタリングのシミュレーションを行い、Web日記の使いやすさを検証した。これまでに整理したウェブサイトの内容についてページ構成(行動変容のための知識・情報提供ページ/対象者の交流・意見交換のための掲示板/セルフ・モニタリングのためのWeb日記)を検討した。また、セキュリティ確保対策のためのウェブサイトの設定条件について、ネットワーク・システムに詳しい技術者と検討した。2.指導マニュアルの作成保健指導プログラムの実戦に向けて対象者の抽出方法(単純無作為)と選定条件(除外条件)、介入群と対照群への3ヶ月間の保健指導手順(初回面接から保健指導実施の3ヶ月間、6ヶ月後の評価)、介入群への指導内容(自己効力感を高めるための介入方略)、評価項目(生活習慣、自己効力感、健康状態の検査項目など)について整理して指導マニュアルを作成した。研究目的は、生活習慣改善のためのWebサイトを用いた保健指導プログラムを作成し、その効果を検証することである。H21年度は以下の内容を実施した。1.保健指導プログラムの教育媒体および指導マニュアルの作成教育媒体として、行動変容のための情報提供ページ、対象者の交流・意見交換のための掲示板、セルフ・モニタリングのためのWeb日記の3つの内容を中心としたウェブページを構築し、対象者と研究者用の運用マニュアルを作成した。また、指導内容の一貫性を確保するため指導マニュアルを作成し、保健指導実施者との打ち合わせを実施した。2.保健指導プログラムの実施(1)対象者の選定;健診等を受けた3060歳の勤労者のうち医師の判定の結果、内臓脂肪症候群とその予備軍、その他の軽度な異常があり、生活習慣の改善が必要とされた者で、生活習慣改善の意志があり、研究への協力の同意が得られた者を選定した。さらに、対象者を無作為に介入群A(情報提供ページ・Web日記・掲示板利用/コメント送付あり)、対照群B(情報提供ページ・Web日記・掲示板利用/コメント送付なし)、対照群C(情報提供ページ利用のみ)の3群に分けた。(2)保健指導プログラムの実施;介入効果の前後比較のため、保健指導プログラムの実施前に医学生理学検査(血圧・肥満度計測、血液検査)を実施した。その後、対象者全員に個別面接を行い、生活習慣チェックシートに基づき指導し、行動変容の改善目標を設定してもらい、ウェブサイトの利用方法や3ヶ旨月後・6ヶ月後の評価方法を説明した。

現在、ウェブサイトを用いて保健指導プログラムを進行中であり、平成22年度中の評価を踏まえて介入効果を検討する。研究目的:ウェブサイトを用いた生活習慣改善のための保健指導を行い、その効果を検証した。研究方法:研究対象はA社の33-57歳の男性社員17名とした。介入効果を比較するため、介入群に6名、対照群Aに6名、対照群Bに5名を無作為に割り付けた。保健指導の開始時に、A社の保健師が全対象者に個別面接指導を行った。その後、介入群にはウェブ上で生活習慣に関する情報、自己観察日記、掲示板を提供し、日記の内容に対して開始から12週間で計4回、ウェブ上で個別メッセージを送付した。対照群Aには介入群と同様のウェブ上の内容を提供し、個別メッセージは送付しなかった。対照群Bにはウェブ上の情報のみ提供した。保健指導期間は24週間で、12週目、24週目に検査と生活習慣に関するアンケートを受けてもらった。評価指標は、検査値、生活習慣、ウェブの利用状況とした。分析方法は、各群で開始時・12週目・24週目の検査値、生活習慣の変化をfriedman検定により分析した。また、ウェブへのログイン回数を3群間で、日記記入日数を介入群と対照群Aの2群間で、Mann-Whitney検定により比較した。結果:開始から24週目にかけて、介入群はBMI、LDLコレステロール、ALTが有意に改善、対照群BはLDLコレステロールが有意に改善していた一方、対照群Aは有意に改善した検査値はなかった。Web日記への記入頻度は、介入群と対照群Aで統計学的な有意差はなかった。考察:介入群は3つの検査値が有意に改善したが、介入群と同様のウェブの内容を提供した対照群Aでは検査値の有意な改善はみられなかったことから、個別メッセージには成果があったと考えられる。保健指導にウェブサイトを効果的に用いていくためには、健康を自己管理できる環境の提供とともに健康状態が改善するよう専門家が適切なアドバイスをすることが必要であると考えられた。
東京オリンピックと都市空間構造の変化

2020年東京オリンピック・パラリンピックは、はたして日本に再生をもたらすのか、それとも日本に将来的な負担をもたらすことになるのか。1960-70年代に日本で展開したイベント主導型都市開発モデルは、その後、ソウル、北京、ジャカルタといったアジア都市の都市開発にも大きな影響を及ぼした。なかでも1964年東京オリンピックはその後の東京の展開にも大きな影響を及ぼした。では、2020年のオリンピック・パラリンピックはどうか。2018年度は、研究の最終段階として、東京において1964年オリンピック施設跡地利用に関するインタビュー調査および資料収集、および2020年大会関係の資料収集をおこなった。また、東アジアのオリンピックをより大局的な視点から理解するため、韓国で開催された平昌冬季オリンピックに関し、開催後における地域社会の変化と行政対応の様子を現地で観察し、あわせて聞き取りと資料収集をおこなうことができた。東京、札幌、北京、ソウル、平昌などでの現地調査と事例分析を通じて、開発主義が強い影響力を有してきた東アジアでも、オリンピックのインパクトは地域特性を反映した形へとしだいに変化していることが明らかとなった。そのうえでなお「メガイベントと東アジアモデル(Mega-event and the Global East Model)」が存在すること、ただしそれは事例ごとの経路依存的な多様性を含んだものであることが、明らかとなった。2018年度期間中、論文2本(内雑誌論文1本、図書寄稿論文1本)、学会報告5件の成果報告をおこなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2016年度は、研究の第一段階として、1964年東京オリンピックの施設跡地利用について分析をおこなった。とくに国立競技場(神宮外苑)とその関連施設として完成された明治公園、日本青年館を対象に、関連資料・論文の収集を進めた。また、同施設は2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて再び、スポーツに関連した都市開発の主要対象となっている。この一連のプロセスに関して、有識者・専門家、地元住民、関連NGO団体等へのインタビューを実施した。これらの活動により、1964年東京オリンピックのいわゆる「レガシー」が、都市空間の多様な利用形態として幅広く継承されてきた実態が明らかとなった。その中には、スポーツばかりでなく、都市文化、市民活動、社会運動などの諸実践が含まれる。また以上の成果も踏まえ、東京の再開発の歴史と現状、ジェントリフィケーションに関して、韓国における関連学会において二度の報告をおこなった。当初計画していたとおり、1964年オリンピックの関連施設を対象に、資料収集、ヒアリングなどを予定通り、実施することができた。またそれらを踏まえながら、半年足らずの間に2度の学会報告をおこなうことができた。以上の理由により、順調に研究は進展している。2017年度は、研究の主要段階として、東京(1964・2020年大会)と札幌(1972年大会)においてそれぞれオリンピック施設跡地利用について関係者からのインタビュー調査および資料収集を行った。また、近年続けて東アジアで開催されるオリンピックをより大局的な視点から相対化するため、ロンドン(2012年大会)、パリ(2024年大会)、ローザンヌ(IOC関係)を訪問して、関連施設と周辺地域社会の視察を実施するとともに、それぞれの関係者からの聴き取りおよび資料収集を行った。さらに、開催中の平昌冬季オリンピックを現地で参与観察し、資料収集を行うことができた。これらを通じて、個別オリンピック大会の歴史的背景と地理的特性を解明すると同時に、「メガイベントと東アジアモデル(Mega-event and the Global East)」を具体化していくことの必要性が次第に明らかになってきた。今後はこのモデルをさらに具体化することをめざす。2017年度期間中については、関連論文1本、学会報告6件の成果発表を行うことができた。当初計画していたとおり、東京および札幌のオリンピック関連施設を対象とした資料収集、ヒアリングなどを予定通り、実施することができた。引き続き、ロンドン、パリにおいてもオリンピック関連都市開発についての現地調査を実施することができた。それらを踏まえながら、6回の学会研究報告、1本の論文発表を行うことができた。

2018年度は、研究の最終段階として、東京において1964年オリンピック施設跡地利用に関するインタビュー調査および資料収集、および2020年大会関係の資料収集をおこなった。また、東アジアのオリンピックをより大局的な視点から理解するため、韓国で開催された平昌冬季オリンピックに関し、開催後における地域社会の変化と行政対応の様子を現地で観察し、あわせて聞き取りと資料収集をおこなうことができた。東京、札幌、北京、ソウル、平昌などでの現地調査と事例分析を通じて、開発主義が強い影響力を有してきた東アジアでも、オリンピックのインパクトは地域特性を反映した形へとしだいに変化していることが明らかとなった。そのうえでなお「メガイベントと東アジアモデル(Mega-event and the Global East Model)」が存在すること、ただしそれは事例ごとの経路依存的な多様性を含んだものであることが、明らかとなった。2018年度期間中、論文2本(内雑誌論文1本、図書寄稿論文1本)、学会報告5件の成果報告をおこなった。2017年度は、研究対象を2020年東京オリンピック・パラリンピックへと本格的に拡大し、会場予定地・関連施設を対象に、その決定過程・デザイン・建設後の用途などについて、関連資料・書籍の収集、現地視察、関係者からのインタビューを実施する。また、比較参照事例とするため、東京と同様に主要な「世界都市」としてオリンピックを近年開催したロンドンの事例を調査し、あわせて英国にて研究報告をおこなう準備を進めている。2018年度は最終年度であるため、東京都内のオリンピック関連施設についての追加調査を実施するとともに、「メガイベントと東アジアモデル」についてその具体化を進めるための検討を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
オキシラジカルによる発癌促進とラジカルスカベンジャーによる抑制-新しい立場から-

近年、発癌機構における各種フリーラジカルの関与が明らかにされつつある。今回は、食物中の発癌誘発物質(carcinogen)によるフリーラジカル生成機構を検討するとともに、食物中に含まれるフリーラジカル消去物質による、主に、アルキルパーオキシラジカル(L00・)に対する消去活性について解析した。その結果、食物中、特に、加熱、baking等の処理により生成するヘテロサイクリックアミンによるO_2^-等の酸素ラジカル生成機構にチトクロームP450 reductaseが深くかかわる可能性が示唆された。さらに、野菜、豆、芋、お茶類を現実の食生活に準じた条件で調理し、その煮汁のアルキルパーオキシラジカル(L00・)中和活性を測定したところ、特に野菜の水加熱(煮沸)により得られた煮汁中に、強いL00・消去活性が認められた。また、EBウイルスによるトランスフォームアッセイによっても、野菜煮汁中には強い抗プロモーター活性が認められた。これらは、同時に、L00・によるDNA切断をも強く抑制した。以上の知見は、食物中にラジカル生成活性に基づく発癌促進物質と抑制物質が同時に含まれるものの、それらの成分の活性は、食物の調理法により大きく変動することを示している。今後は、さらに、L00・をはじめとするフリーラジカルによるDNAの化学修飾作用と遺伝子の転写調節におよぼすラジカル種の作用機構を解析することにより、フリーラジカルのかかわる発癌機構を分子レベルで解明していく予定である。
抗生物質エビデルミンの合成研究

ニキビの原因となる菌の発育を阻止するランチオニンペプチド・エピデルミンの全合成を開始するにあたり,まず5残基のアミノ酸がスルフイド結合を介して環化した構造部分を有するN端ペプチドの調製に関する検討を行った。このN端フラグメントのカルボキシル基はメチルエステルとして調製し,フラグメント縮合の段階で遊離とする計画である。しかしなが,以前ランチオニンペプチドの一種ナイシンの合成研究で,環状スルフィドペプチドエステルのケン化収率の向上という問題が未解決のままであった。そこでエピデルミンー(1ー7)と類似の構造を有するナイシンアナログ合成中間体を用いて,ケン化条件の検討を行った。その結果,ジオキサンとメタノ-ルの混合溶媒中,通常のペプチドエステルのケン化に用いられよりはるかに希薄なアルカリ条件下で,温度を510度に保つことにより副反応を伴うことなく,高収率でケ化できることがわかった。次に8位から11位までの環状スルフィドペプチド部の場合は,ケン化条件で環状スルフィド結合が切断されてしまうため,ベンジルエステル誘導体を合成し,アミノ保護基とともにフッ化水素で除去したあとアミノ基のみを保護し直すことにより,一段階操作は増えるが収率は十分向上することがわかった。またベンジルエステルとした方が脱硫反応の収率も向上する。これらの結果はナイシン全合成の収率改善に応用することもできた。さて本研究で用いる原料アミノ酸のうち市製品として入手できない3ーメチルシスティンは,我々が以前に開発した方法で予定通りの調製することができた。一方C端部のSー(2ーアミノビニル)ーDーシステイン残基の調製はやや困難で,現在のところまで成功には至っていない。本研はまだ開始したばかりであり,平成4年度以降も精力的に研究を続行し,出来るだけ早く発表できるような成果を上げたいと考えている。
Consumer Culture in Atlantic Canada: Critical and Aesthetic Responses

2018年度は、おおむね当初の計画どおりに研究が推移した。予定されていた2件の研究発表を行い、また当該課題についての論文2本を刊行した。また、同年度内に予定されていた、カナダ人研究者およびカナダ人作家を招聘しての講演については、該当者側の都合で2019年度に開催を延期したが、すでに2019年6月および7月に開催することが決定しており、大きな計画の遅れとはなっていない。したがって、当初予定されていた計画と比較して、特筆すべき進捗の異同はない。2019年度は、初期の計画を予定どおりに遂行する。文献資料調査のため、カナダ国内のアーカイブや図書館を訪問し、資料収集と調査を行う。2018年度は、人件費・謝金および雑費については執行しなかった。その理由は、予定されていた講演会が、相手方の都合で2019年度の6・7月に延期されたためであり、そのぶんは2019年度執行の予定である。
幹線街路の計画・設計・運用のための歩車QOS評価と道路空間の再構築に関する研究

本研究では,利用者視点での幹線街路のQOS評価を行うことを狙いとして,自転車歩行者道における走行調査を行い,まず,心拍データから得られるLP面積を用いて,幹線街路における自転車利用者のストレスを分析し,その要因を自動車との関係性や歩行者との関係性を考慮した上で明らかにした.次に,アンケート調査から,幹線街路に対する主観評価に関する影響要因を重回帰分析により示した.さらに,これらのモデルを用いて,自転車利用者の客観評価と主観評価に関する比較を行い,客観評価と主観評価では評価項目の特性に差が見られることや共通する外部要因の存在を明らかにした.以上より得られたストレスレベルを用いた指標にもとづき,対象道路リンクのQOS現況評価を行うことができた.本研究では,名古屋市内の幹線街路の自転車歩行者道において走行調査を実施し,自転車利用者の視点から,共に空間を利用する歩行者,自動車との関係性を考慮したQOS(Quality of Service, QOS)評価構造を検討した.本年度は映像解析などによる交通状況との関係性の分析,歩道上,車道上の走行位置の違いによる自転車利用主体と他主体との関係性が評価へ与える影響を検討することに主眼を当て,QOSと道路・交通状況との関係性評価を試みた.まず,心拍データから得られるLP面積を用いて,幹線街路における自転車利用者のストレスを分析し,自転車利用者が受けるストレス要因を明らかにした.その結果,歩道走行時には交差点頻度や自動車の沿道利用頻度がストレス増加に影響すること,車道走行時には,路肩幅員が広いとストレスを減ずること,一方,車線数が多く,第1車線の自動車交通量が多いことはストレス増加に寄与することが示された.またストレスレベルを用いた客観指標とアンケートによる主観評価との対応関係を考慮して歩道,車道走行別の自転車利用者QOSを計量可能な枠組みを構築した.これらを用いて,対象道路の現況QOSを評価し,道路横断構成の変更に伴う影響について分析を行った.その結果,車道利用者に対しては,車道幅員を縮小し,路肩部を拡幅すること,また,往復6車線程度の主要幹線道路における歩道利用者には,歩道部に3.5m程度の自転車走行幅員を確保することでサービスレベルの改善が図られることがわかった.研究期間全体を通して,走行位置,道路条件を加味した自転車利用者のQOS評価メカニズムの構築およびサービスレベルの改善方策の検証が行えたといえる.しかし,自動車,歩行者視点を加味したQOS評価構造の構築,道路の接続性やネットワークの評価までは至らなかった.これらについては今後の課題とする.本研究では,利用者視点での幹線街路のQOS評価を行うことを狙いとして,自転車歩行者道における走行調査を行い,まず,心拍データから得られるLP面積を用いて,幹線街路における自転車利用者のストレスを分析し,その要因を自動車との関係性や歩行者との関係性を考慮した上で明らかにした.次に,アンケート調査から,幹線街路に対する主観評価に関する影響要因を重回帰分析により示した.さらに,これらのモデルを用いて,自転車利用者の客観評価と主観評価に関する比較を行い,客観評価と主観評価では評価項目の特性に差が見られることや共通する外部要因の存在を明らかにした.以上より得られたストレスレベルを用いた指標にもとづき,対象道路リンクのQOS現況評価を行うことができた.本研究では,幹線街路の計画・設計・運用・維持管理の際に,有用な評価指標となり得る利用主体別のサービスの質(Quality of Service, QOS)に着目し,利用主体別QOSと交通性能であるアクセス性能,トラフィック性能,道路構造や交通量,制御条件などの各種要因との関係性を明らかにし,利用主体別の評価の重みを定量化することで,利用者全体のQOSを計量する手法の構築を目的の一つとしている.本年度は,利用主体のうち,自転車利用者に着目し,自転車利用者の視点による幹線街路評価の検討を行うため,名古屋市内の幹線街路の自転車歩行者道において走行調査を実施した.そこでは,心拍変動から求められるLP面積を用いて自転車利用者のストレスを推定することで利用者QOSを計量することを試みた.まず,自転車利用者が受けるストレス要因とストレス増加要因を明らかにするため,LP面積に基づくストレス,非ストレス状態を表現するロジスティック回帰モデルを構築した.その結果,歩道交通量や通過交差点数,放置自転車数など道路構造や交通量が利用者ストレスやストレス増加に影響を与えていることがわかった.一方,アンケート調査より自転車利用者の主観的な走行性評価データを取得し,重回帰分析を行うことで構造物・障害物,歩行者・自転車,段差・舗装といった要因が利用者の主観的評価に影響を及ぼしていることを明らかにした.さらに,客観評価と主観評価の影響要因を比較することで,共通の影響要因や各評価に関する個々の影響を考察し,両者の関係性を示すことができた.これらより,幹線街路の自転車利用者のQOSを計量できたといえる.本研究では,幹線街路の計画・設計・運用・維持管理の際に,有用な評価指標となり得る利用主体別のサービスの質(Quality of Service, QOS)に着目し,利用主体別QOSと交通性能であるアクセス性能,トラフィック性能,道路構造や交通量,制御条件などの各種要因との関係性を明らかにし,主体別の評価の重みを定量化することで,利用者全体のQOSを計量する手法の構築を目的の一つとしている.本年度は幹線街路に対するQOS評価構造の明確化のため,ドライバー,歩行者,自転車利用者の各主体別のQOS評価モデルを構築することを目指し,走行調査に基づいて,自転車利用者のQOSを主観,客観の両面から検討し,歩行者やドライバーとの関係を考慮したモデルの構築を行うことができた.ドライバーや歩行者といった他利用主体視点での評価までは至らなかったものの,概ね計画通りに進められたといえる.次年度は,まず,幹線街路における走行調査

・歩行調査を実施し,ドライバーや歩行者のQOS計量モデルを構築する.次に,構築した利用主体別のモデルを用いて,現在提供されているサービスレベルを評価するため,利用者全体でのQOS評価を行う.そのために必要となる主体別QOSの重み付けについては,道路管理者に対して聞き取り調査を実施することで対応する.具体的には,道路の接続性,ネットワークの中での街路の位置づけ,沿道立地条件などの要素を得点化し,全体QOS評価に対する各主体の重み付けを試みるとともに,利用者に対して同様のアンケートを行い,管理者,利用者の評価構造の違いについても検討を行う.さらに,交通需要の変動や利用者構成の変化に対する望ましい道路空間の構築のためのシミュレーション分析を行い,車両,歩行者,自転車の交通需要のバランスを考慮したネットワーク構成,効率的な運用・維持管理方策の検討等,今後望まれる道路空間のあり方を利用者視点で検討する.なお,収支状況報告書の次年度使用額が発生した理由については,当初計画では画像解析用ソフトウェアを1年目,交通流シミュレーションを2年目に購入する予定であったがその順番を変更したことによる差額,また,車両挙動に関する映像解析に用いる予定であった研究補助員への謝金を次年度に繰り越したことによるものである.幹線街路での走行調査・歩行調査実施後,利用主体別QOS計量モデルの構築のために,取得した映像データを用いて効率的に交通現象解析を行うことが求められる.そのため,画像解析ソフトウェアの購入が必須である.また,大量に取得する映像データの解析を円滑に進めるために,研究補助員の雇用が求められ,それに対する謝金を要する.前年度の研究成果の途中報告とともに,利用者QOS評価の最新研究動向を把握することが研究を取りまとめていく上で必要である.それゆえ,土木計画学研究発表会などの国内の学会,交通に関連する国際会議での情報収集のための出張を要するために,国内旅費,外国旅費,研究成果発表費用を計上している.
多段相変化型単一合金薄膜を用いた多値記録不揮発性メモリの開発

最終年度である本年度は、新規に開発したGeCu_2Te_3(GCT)三元化合物とこのGCTを含むGeTe-CuTe擬二元化合物の諸特性について体系的に調査した。またGCTと既存材料であるGSTを組み合わせたメモリデバイスを作製することで、電流印可による多値記録動作を試みた。これまでの研究から、GCTは低融点を有するためアモルファス化に伴う消費電力が低く、さらに結晶化温度も高くアモルファスの安定性も高いことがわかっていた。一方、メモリ用材料として用いる場合、高速書き換え動作を実現するために結晶化に要する時間も重要なパラメータになる。そこでレーザー照射装置でGCTアモルファス薄膜の結晶化、アモルファス化時間を測定した。GCTは高速結晶化材料として知られるGSTと同等の結晶化時間を示し、またアモルファス化はGSTに比べ時間、電力ともに半分程度と、レーザー試験においても低消費電力であることが確認された。これらの結果から、GCTは高耐熱性、低消費電力、高速結晶化という優れた特性を併せ持つ材料であることを明らかにした。GeTe-CuTe擬二元合金の諸特性の組成依存性を調べた結果、GeTe、GCT両化合物から組成がずれると結晶化温度は上昇するが、結晶化時間も遅くなることがわかった。また、アモルファスと結晶の体積変化や反射率変化の組成依存性を調べた結果、GeTe-CuTe擬二元合金は結晶化に伴いGeTeとGCTに相分解することがわかった。GCTとGSTを積層させたメモリデバイスを作製した。異なる材料を組み合わせる場合、それぞれの材料特性の関係が最適化されている必要があるが、GCTとGSTはそれらの関係を満たすことが基礎実験から確認されていた。実際に作製したデバイスの電気特性を測定すると、どちらもアモルファスの高抵抗状態、GSTのみ結晶化した中間抵抗状態、どちらも結晶化した低抵抗状態の三段階の抵抗状態を持たせることができた。また、それぞれの状態間の変化も印可電流・電圧を調整することで制御できることが確認された。3年間の研究期間の中で、Ge-Te-Si及びGe-Te-Cu系新規三元相変化材料の開発を行った。その中でも特にGeCu_2Te_3(GCT)三元化合物を見出し、その優れた特性について様々な分析により明らかにしてきた。さらに、GCTとGSTを用いることで、新しい材料の組み合わせで多値記録デバイスの作製に成功した。よって、本研究では、当初の計画以上に進展していると判断した。本研究課題の期間は終了したが、今後、さらに研究を推進させるためには100nmやそれ以下の微細なデバイスによる電気特性の測定が必要であると考えられる。特に、消費電力や繰り返し回数の観点から新材料のデバイス特性を評価していくことが望まれる。本研究の目的は、(Si,Ge)-Te合金をベースとした単一合金薄膜で、3段階以上の抵抗状態を持ち、さらに低消費電力、高信頼性を実現できるPRAM(相変化メモリ)を開発することである。そこで本年度は、Si-Te、Ge-Te合金の電気抵抗変化及び、構造変化を詳細に調査した。またメモリセルの構造や電極材料の最適化を行った。Si-Te共晶合金は、2段階の電気抵抗変化を示すが、Si_2Te_3が結晶化する前に、抵抗が一桁程度増加する現象を発見した。TEMを用いて組織を観察したところ、はじめに結晶化したTeの周囲にSi-richなアモルファス相がネットワーク状に形成しており、これが一時的な抵抗増加を引き起こしたことが明らかになった。このような微細組織がデバイス特性に及ぼす影響を今後調査する必要があると考えている。Ge-Te二元合金の中で、相分離せず、単一な相へと結晶化するGeTe化合物の結晶化過程についてXRDにより研究を行なった。GeTeは、rhombohedral構造のα-GeTe相に結晶化するが、熱処理温度が高くなるにつれ、NaCl構造に近づくことがわかった。本年度は最適なメモリセルの作製を行った。具体的には、メモリセルの設計と、電極材料の最適化である。PRAMのセル構造は大きく分けてラテラル型とバーティカル型があり、電極材料と相変化材料の配置の違いにより分類される。どちらの構造も設計した結果、発熱効率がよく、再現性よく作製できるということで、本研究ではバーティカル型のメモリセルを用いることとした。電極材料としては、W、Mo、Ni、Al、TiN等を成膜し実験を行ったが、下地材料との密着性の問題や、薬品と反応してしまうといった問題が浮上してきた。種々の実験の結果、下部電極にはTiN、上部電極にはAlを使用することが最適であることと判明した。本年度は、GeTe化合物にSiを添加したときの結晶化挙動や、プラズマ酸化処理の影響について調査した。また、メモリセルを試作し、基本的な動作の確認を行った。GeTeにSiを添加すると、Si添加量が増えるにつれて結晶化温度も上昇することがわかった。結晶化温度はアモルファスの相安定性の指標であるので、Si添加はアモルファス相を安定化させるのに有効であることがわかった。Si添加により結晶化温度が上昇した原因をXPS(X線光電子分光法)で分析したところ、アモルファス中のGe-Te結合の一部が、より結合エネルギーの高いSi-Te結合に置き換わったためであることがわかった。このGeTe-Siを室温、大気中に保持すると、表面にSi酸化物を形成し、そこから優先結晶化する現象を発見した。

また、酸素ガスも用いたプラズマ処理を行っても、同様に表面でSiを酸化させることに成功した。このSi酸化物を利用した優先結晶化により、電気抵抗の二段階変化と、結晶化速度の向上という二つの現象を実現することができた。電気抵抗は、薄膜すべてがアモルファス状態のとき、表面層だけ結晶化したとき、膜全体が結晶化したときという、3つの抵抗状態を持つことができる。多値記録を行うためには、抵抗状態が3つ以上必要であるので、これらの結果は多値記録の可能性を示唆している。また、結晶化速度はデバイスの動作速度を決めるものなので、優先結晶化を利用した結晶化速度の向上は応用技術として非常に有益であることがわかる。試作したメモリセルで電流-電圧特性を測定したところ、典型的なメモリスイッチングを示した。また、電圧パルス印加によって、アモルファス相と結晶相とを繰り返し変化させたところ、100回の繰り返しを行っても十分な抵抗差を維持できたため、本研究で作製したメモリセルは、基本的な電気特性を測定することが十分可能であることが確認された。最終年度である本年度は、新規に開発したGeCu_2Te_3(GCT)三元化合物とこのGCTを含むGeTe-CuTe擬二元化合物の諸特性について体系的に調査した。またGCTと既存材料であるGSTを組み合わせたメモリデバイスを作製することで、電流印可による多値記録動作を試みた。これまでの研究から、GCTは低融点を有するためアモルファス化に伴う消費電力が低く、さらに結晶化温度も高くアモルファスの安定性も高いことがわかっていた。一方、メモリ用材料として用いる場合、高速書き換え動作を実現するために結晶化に要する時間も重要なパラメータになる。そこでレーザー照射装置でGCTアモルファス薄膜の結晶化、アモルファス化時間を測定した。GCTは高速結晶化材料として知られるGSTと同等の結晶化時間を示し、またアモルファス化はGSTに比べ時間、電力ともに半分程度と、レーザー試験においても低消費電力であることが確認された。これらの結果から、GCTは高耐熱性、低消費電力、高速結晶化という優れた特性を併せ持つ材料であることを明らかにした。GeTe-CuTe擬二元合金の諸特性の組成依存性を調べた結果、GeTe、GCT両化合物から組成がずれると結晶化温度は上昇するが、結晶化時間も遅くなることがわかった。また、アモルファスと結晶の体積変化や反射率変化の組成依存性を調べた結果、GeTe-CuTe擬二元合金は結晶化に伴いGeTeとGCTに相分解することがわかった。GCTとGSTを積層させたメモリデバイスを作製した。異なる材料を組み合わせる場合、それぞれの材料特性の関係が最適化されている必要があるが、GCTとGSTはそれらの関係を満たすことが基礎実験から確認されていた。実際に作製したデバイスの電気特性を測定すると、どちらもアモルファスの高抵抗状態、GSTのみ結晶化した中間抵抗状態、どちらも結晶化した低抵抗状態の三段階の抵抗状態を持たせることができた。また、それぞれの状態間の変化も印可電流・電圧を調整することで制御できることが確認された。研究の目的は、抵抗が多段階で変化する合金を設計し、その合金を用いてメモリセル作製を行い、多値記録実現することである。
極小未熟児における蛋白質・エネルギーバランスに関する研究

重篤な合併症がなく、順調に経過した出生体重7001300gのAFD児20例を対象とした。在胎28.4±1.3週、出生体重1109±144g(mean±SD)であった。授乳量が約150ml/kg/dayに達してから体重が約2000gとなるまでの期間に、窒素のバランススタディおよびエネルギー消費量の測定を行なった。母乳の不足した症例では未熟児用人工乳を与えた。また、4例は生後6週より蛋白質、エネルギーなどの母乳強化物質を添加した“強化母乳"で栄養した。1.窒素摂取量と蓄積量の関係:窒素摂取量は240516mg/kg/day、蓄積量は135434mg/kg/dayの範囲にあった。両者には正の相関が認められ(窒素蓄積量=-86.90+0.957×窒素摂取量,r=0.972)、子宮内蓄積量に相当する320mg/kg/day(蛋白質2g/kg/day)を得るためには、425mg/kg/day(蛋白質2.7g/kg/day)の摂取量が必要であった。2.蛋白質蓄積量とエネルギー消費量の関係:両者には正の相関が認められ(エネルギー消費量=46.47+7.727×蛋白質蓄積量,r=0.641)、蛋白質1g蓄積されるためには、7.7kcalのエネルギーが消費されていた。2g/kg/dayの蛋白質蓄積量を得るためには15.5kcal/kg/day必要であり、これはこのときのエネルギー消費量61.9kcal/kg/dayの25%を占めていた。蛋白質必要量を考える場合には、エネルギー摂取量についても考慮する必要があることが示唆された。なお、今回の研究では、授乳が確立するまで経静脈栄養をおこなった時期の検討はできなかった。
パーニニ文法学の視座からのディグナーガ言語理論アポーハ論原像の再構築

本研究は、『集量論(PS)「アポーハ章」における<言語単位抽象理論>・<文意論>・<閃き理論>がパーニニ(「P」)文法学派のそれらとどのように連結するのかを考察し、仏教<戯論論>の枠組みにおいてP文法学の言語理論に立脚して展開されたのがディグナーガ(「D」)のアポーハ論であることを明らかにした。注目すべきは、Dの散逸作品『サーマニア・パリークシャー・ヴィアーサ』における「言葉は、自己の意味の領域において(svArthe)他の言葉の意味の排除(arthAntarApoha)をなすとき、『表示する』と言われる」という言明であり、「自己の意味の領域において(svArthe)」という表現である。"svArthe"は"svArtha"(「[言葉x]自身の意味」)の位格形(locative)であり、Pindは当該表現を"for the sake of its own referent"と訳し、文法的に当該位格を根拠(nimitta)を表示する位格と解した。しかしながら、上記言明は、カーティアーヤナ(「K」)が術語〈ゼロ〉(lopa)の定義規則A 1.1.60に対する第2 vt.に言明する「言葉はすべて自己の領域とは異なる領域においては知覚されない」(sarvasyAnyatrAdRSTatvam)という〈言葉の領域外不使用の原則〉のD流の表現に他ならず、当該の位格接辞は、<領域>による<基体>(位格接辞導入規則A 2.3.36、<基体>術語規則A1.4.45)を意味する。そして、K・パタンジャリによれば、当該の<領域>とは、ananyatrabhAva(anyatrAbhAva)に他ならない。このことは、Dの上記言明がKが定式化した原則と等価であることを示す。Dは、仏教<戯論論>を、パーニニ文法学の言語理論に立脚し、世間の言語使用に従う言語理論アポーハ論として理論化したのである。本研究の目的は、仏教言語理論として知られるディグナーガの「アポーハ論」(「他者の排除理論」)がパーニニ文法学派の言語理論に立脚して構想されたものであることを明らかにし、もって、「アポーハ論」が、パーニニ文法学派バルトリハリ言語哲学の意味論的世界展開の原理である「異現(仮現)」(ヴィヴァルタ)に比定し得る「空」の哲学者ナーガールジュナが展開した「戯論」(プラパンチャ)のディグナーガ的理論化であることを立証することである。平成28年度は、バルトリハリの形而上学的<閃き>とナーガールジュナの「戯論」の概念の比較考察のために、バルトリハリの形而上学的<閃き>は言葉の変容態の根源である<言葉原理>(シャブダ・タットヴァ)に内在するという主張を考察し、形而上学的<閃き>とは言語化衝動とも言われるべきものであるとの予想を裏付ける作業を行った。この裏付けの出発点をバルトリハリの<言葉原理>の概念それ自体の確定においた。なぜなら、バルトリハリ研究者の間で未だ同概念の統一的な解釈が得られていないからである。「言葉原理」という言葉はバルトリハリの主著『ヴァーキャパディーヤ』の冒頭詩節に登場する。自注ならびにヴリシャバ注を詳細に検討することから、以下のことが明らかとなった。(1)「言葉原理」の「言葉」は、原理たる根源者ブラフマンの異現としての<結果としての言葉>である。したがって、サンスクリット文法の観点からは「シャブダ・タットヴァ」は「シャブダ」と「タットヴァ」の属格限定複合語と解されなければならない。(2)<結果としての言葉>とそれと不異なる<意味>の世界である<世界>(ジャガット)は、ブラフマンの異現である。<世界>は、意味として立ち現れるとき、認識される。(3)バルトリハリにとって世界は語られる世界であり、意味の世界である。この基本理論を提示したのが冒頭詩節である。仏教の多元的真理説(原理的には真俗二諦)によれば、世界には言葉の世界(世俗)と言葉を超えた世界(勝義)がある。バルトリハリは、言語哲学者として、言葉の世界の成り立ちを言語哲学的に考察する。彼はこの言葉の世界をブラフマンの異現とする。本研究にとって、この思想の確定は必須である。よって、平成28年度はこの確定に全精力を注がねばならなかった。予想以上にこの確定には困難がつきまとった。先行研究は、パーニニ文法学研究の視点を欠き、根本的に見直さざるを得なかったからである。しかしながら平成28年度において<言葉原理>の概念を確定し得たことは、今後の本研究の確固たる基盤の獲得を意味する。バルトリハリの形而上学的<閃き>の概念枠がこれで明確になった。本研究の目的は、仏教言語理論として名高いディグナーガの「アポーハ論」がパーニニ文法学派の言語理論に立脚して構想されたものであることを明らかにし、「アポーハ論」が、バルトリハリ言語哲学の意味論的世界展開の原理である「異現(仮現)」に比定し得る、「空」の哲学者ナーガールジュナが展開した「戯論」のディグナーガ的理論化であることを立証することである。

平成28年度には、バルトリハリの言語理論における〈言葉原理〉という概念を解明することで、意味論の研究に深く踏み込む基盤を得ることができた。それに基づいて、平成29年度は、そこにバルトリハリの意味論を端的な形で見て取ることができる〈意味原理〉(アルタ・タットヴァ)という概念を解明を中心に研究を進めた。『ヴァーキヤパディーヤ』の八主題を表現した詩節(1.24-26)と関連する諸詩節、及び、それらに対する自註を、ヴリシャバ注などと共に詳細に検討した結果、以下のことが明らかになった。バルトリハリは、言葉と意味の間の因果関係の観点から、〈意味原理〉を(1)話し手の意図、(2)言葉の適用根拠、あるいは、(3)聞き手の認識(外界に投影された心の中のイメージ)として三様に説明している。さらに、文意論の観点からは、文意として「サンサルガ」という概念を導入した。それは、コミュニケーションの真の分割不能な単位としての文の場合には〈行為と行為参与者の融合〉を、抽出理論(アポーダラ)における分割可能な単位としての文の場合には〈行為と行為参与者の限定被限定関係〉を意味している。また、語意論の観点からは、抽出された二種の語、定動詞形と名詞形の意味を、それぞれ、実現されるべき行為、それを実現する実体として説明した。平成29年度は、まず、彼の言語理論における意味論の核となる〈意味原理〉の概念を解明することに成功した。その成果については、『哲学』69集に'On arthapravrttitattva'というタイトルで論文として投稿し、また、インド思想史学会にて「バルトリハリ言語哲学における意味論への視座」というタイトルで発表した。また、バルトリハリの意味論のディグナーガの「アポーハ論」に対する影響を検討した。そのうち、特に〈限定被限定関係〉と〈同一指示対象性〉の議論における影響については、'The Qualifier-Qualificand Relation and Coreferentiality in Dingnaga's Apoha Theory'という論文の中で、詳細に明らかにしている。本研究は、『集量論(PS)「アポーハ章」における<言語単位抽象理論>・<文意論>・<閃き理論>がパーニニ(「P」)文法学派のそれらとどのように連結するのかを考察し、仏教<戯論論>の枠組みにおいてP文法学の言語理論に立脚して展開されたのがディグナーガ(「D」)のアポーハ論であることを明らかにした。注目すべきは、Dの散逸作品『サーマニア・パリークシャー・ヴィアーサ』における「言葉は、自己の意味の領域において(svArthe)他の言葉の意味の排除(arthAntarApoha)をなすとき、『表示する』と言われる」という言明であり、「自己の意味の領域において(svArthe)」という表現である。"svArthe"は"svArtha"(「[言葉x]自身の意味」)の位格形(locative)であり、Pindは当該表現を"for the sake of its own referent"と訳し、文法的に当該位格を根拠(nimitta)を表示する位格と解した。しかしながら、上記言明は、カーティアーヤナ(「K」)が術語〈ゼロ〉(lopa)の定義規則A 1.1.60に対する第2 vt.に言明する「言葉はすべて自己の領域とは異なる領域においては知覚されない」(sarvasyAnyatrAdRSTatvam)という〈言葉の領域外不使用の原則〉のD流の表現に他ならず、当該の位格接辞は、<領域>による<基体>(位格接辞導入規則A 2.3.36、<基体>術語規則A1.4.