hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顔面部難治性疼痛の分子機構解明とその治療法の確立

口腔顔面領域の神経障害性疼痛は難治性で患者生活の質の低下につながる上に気分障害(うつ症状)を併発し、治療法も未だ確立されていない。本研究では、神経障害性疼痛発症にはグルタメート神経系の活性化、脳由来神経栄養因子分泌の低下が関与していることが明らかとなった。また、神経栄養因子誘導剤の投与により、疼痛症状の緩和だけでなく併発するうつ症状の緩和が可能となることが分かった。末梢神経損傷に由来する神経障害性疼痛は極めて難治性であり、その発症・維持のメカニズムには不明な点が多い。我々は、そのメカニズムの解明に向け、慢性疼痛状態における脳由来神経栄養因子不足に着目している。これまでの研究から、ラット慢性疼痛モデルに神経栄養因子誘導剤、NMDA受容体阻害薬、TrkB受容体阻害薬等を投与することで、慢性疼痛時における疼痛閾値の低下にはGlutamate神経の過剰伝達が大きく関与しており、神経栄養因子誘導剤の投与により疼痛に対する閾値の低下が緩和されることが明らかになっている。また、脳由来神経栄養因子不足は気分障害を引き起こすことが示唆されている。これらの知見をもとにして、本年度は、ラット慢性疼痛モデルに、脳由来神経栄養因子誘導剤である4-MC(4ーメチルカテコール)を投与し、慢性疼痛に伴ううつ症状やFormalin疼痛に対する反応変化について細胞内のシグナル活性、神経・グリア細胞の関与の面から研究を進めた。本研究では、ラット下歯槽神経結紮モデルによる、顔面部難治性疼痛の発症・維持機構の解明を目標としているが、現在、安定した動物モデル作成に取り組んでる。また、一方で先行研究が多くあるラット坐骨神経結紮モデルを使用して、研究を進めている。本年度の研究から、慢性疼痛におけるうつ様行動は痛覚-情動系のpERK/c-Fos活性化が関与することや4-MCは,慢性痛に併発するうつ様症状を,痛覚-情動系のBDNF誘導やERK/CREBリン酸化作用を介する細胞内シグナルの是正作用により改善することが判明した。BDNF誘導剤は,慢性痛に併発するうつ様症状に新しい治療戦略になりうる可能性を示唆する近年、さまざまな難治性神経因性疼痛疾患は、患者の生活の質低下、医療費高騰に大きな影響を及ぼしている。中でも口腔顔面領域の神経障害性疼痛の多くは難治性で、食事や呼吸にも多大な影響を及ぼすうえに、気分障害(うつ症状)を併発し、治療法も確立したものがない。本研究では、ラット下歯槽神経結紮モデルによる、口腔顔面部の神経障害性疼痛発症のメカニズム解明を目標としてきたが、モデルの安定性が得られなかったため、多くの先行研究がある坐骨神経結紮モデルを使用して基盤となる研究を進めた。本研究から、ラット慢性痛モデルにNMDA阻害薬、NOS阻害薬を投与することにより、慢性疼痛の発症にはGlu受容体の活性化およびその関連シグナルNOSの活性化の関与していることが明らかとなった。また、BDNF/TrkB受容体阻害薬とBDNF(神経栄養因子)誘導剤の投与により、慢性疼痛時には神経栄養因子の低下が起こり、神経栄養因子の補充により疼痛とうつ症状の緩和が可能となることが明らかとなった。免疫組織学的検討からは、慢性疼痛時には、脊髄後角および前帯状回,扁桃体,視床下部などでc-FOS陽性細細胞、pERK陽性細胞が増加するが、神経栄養因子の補充により、これらの増加が軽減されることが分かった。さらに、慢性疼痛時にはBDNF不足に加え、関連する細胞内シグナルpERKやc-FOS発現の増強が起こり、痛覚伝達経路と合わせ記憶や不快情動に関与する神経回路における変調が起きることが予想された。今後は、神経障害性疼痛モデルに、薬剤による慢性疼痛発症モデルを加えて、神経障害性疼痛とそれに伴ううつ症状発症の機序を細胞内シグナルの伝達の面から検討していき、神経栄養因子誘導剤および抗うつ薬による神経障害性疼痛の治療の可能性を探っていく予定である。外傷性神経因障害性疼痛の発症・維持のメカニズムには不明な点が多く、顔面の侵害情報の伝達と調節に主に関わる三叉神経尾側亜核の神経ーグリア相互作用を始め、未だ基礎的知見の集積がなされている現状である。また、一方で先行研究が多くある、ラット坐骨神経結紮モデルを使用して、基盤となる研究を進めている。現在までの研究では、ラット慢性疼痛モデルに神経栄養因子誘導剤、NMDA受容体阻害薬、TrkB受容体阻害薬等を投与することで、慢性疼痛時における疼痛閾値の低下にはGlutamate神経の過剰伝達が大きく関与しており、神経栄養因子誘導剤の投与により疼痛に対する閾値の低下が緩和されることが明らかになった。また、神経栄養因子誘導剤の投与は、慢性疼痛に随伴する鬱症状を緩和することも示唆されてきている。

このような結果から、慢性疼痛およびそれに併発がしばしば報告される情動障害の原因の一つとして中枢神経系における神経栄養因子不足が考えられ、この発症メカニズムには、細胞内のシグナル活性、神経・グリア細胞の関与を予想している。これら結果は、慢性疼痛に対する治療における神経栄養因子の補充療法の有効性が示唆されるものであり、臨床的にも非常に重要な知見の一つとなるものと考えられる。今後は、ラット下歯槽神経結紮モデルの安定化をめざし、ラット下歯槽神経結紮モデルによる顔面部難治性疼痛の発症・維持機構の解明を進めていく。目標とするラット下歯槽神経結紮モデルによる研究の遂行が、モデルの安定化が完全に得られていないため、なされていないが、ラット坐骨神経結紮モデルにおける慢性疼痛の発症に関与するメカニズムは明らかになってきている。ラット坐骨神経結紮モデルには、多くの先行研究があり、このモデルから得られる結果は、口腔顔面領域における慢性疼痛のメカニズム解明に応用可能と考えている。本年度はBDNF誘導剤が慢性痛に併発するうつ様症状を改善することが明らかになった。今後はさらなるラット下歯槽神経結紮モデルの安定化をめざし、ラット坐骨神経結紮モデルとの併用によって研究を進めていく。慢性疼痛の発症に関与するメカニズムは徐々に明らかになってきているが、安定的なラット下歯槽神経結紮モデルがまだ得られておらず、顔面部難治性疼痛での結果が得られていない。しかし、先行研究が多くある、ラット坐骨神経結紮モデルを使用して、基盤となる研究を進めており、慢性疼痛発症のには細胞内のシグナル活性、神経・グリア細胞の関与があることが明らかになった。また、慢性疼痛に随伴する情動障害には、神経栄養因子不足の関与が予想された。慢性疼痛の発症に関与するメカニズムは徐々に明らかになってきているが、安定的なラット下歯槽神経結紮モデルがまだ得られておらず、顔面部難治性疼痛での結果が得られていないが、先行研究が多くある、ラット坐骨神経結紮モデルを使用して、基盤となる研究を引き続き進めている。これまでの研究から慢性疼痛時における疼痛閾値の低下にはGlutamate神経の過剰伝達が大きく関与しており、また、神経栄養因子不足が疼痛閾値の低下や慢性疼痛に伴ううつ症状の発症に関与していることが明らかになった。今後は、GABA-A神経系や神経ーグリア相互作用にも着目し、検討を行っていく。外傷性神経因性疼痛を想定した安定したラット下歯槽神経結紮モデルが継続的に得られなかったため、一時実験を中断し、ラットの選定法、飼育条件、手術法等の面から検討を行い、モデル作成の安定化対策を行っている。現在、モデルは徐々に安定化してきていることから、今後、ラット坐骨神経結紮モデルで行ってきた研究を、ラット下歯槽神経結紮モデルに移行していく予定である。また、基盤的な研究として、ラット坐骨神経結紮モデルを用いたグリア関連蛋白の免疫染色を行い、病理学的な検討も行っていく。ラット下歯槽神経結紮モデルとラット坐骨神経結紮モデルを併用しながら、外傷性神経障害性疼痛の発症・維持のメカニズムを明らかにしていく。また、外傷性神経障害性疼痛におけるアロディニアに着目し、その発症のメカニズムをGABA-A神経系や神経ーグリア相互作用の面から解明していく。ラット下歯槽神経結紮モデルについては、さらなる検討を加え安定化を目指していく。
北東アジアおよび東南アジアにおける国際情報システムの実態

[A]派遣旅行本年度は、2つの目的で派遣旅行を行なった。(1)米国、英国、オーストラリアにおいてメディア産業、電気通信産業の経営者、政治・経済指導層へのインタビュー調査を実施した。このインタビュー調査は、アジア地域の国際情報流通に大きな影響力を持つこれらの国の各界指導層が、アジア地域のメディア産業・情報通信のグローバル化の現状を、どのように評価しているかを把握することを目的としている。英国では、国営放送のBBCが国際的なニュース配信のネットワークを形成している。ロンドン本社において、日本の視聴者をターゲットにしたニュース番組などの日本語版を制作し、通信衛星によって配信していた。オーストラリアのABCなども、アジアをターゲットにした国際的なニュース番組の配信を実施していた。米国では、アジア系のエスニック・チャンネルが、ケーブルテレビで重要な位置を占めるようになっている。(2)シンガポールにおいてメディア産業・情報通信のグローバル化に関する追跡調査(資料収集)、タイにおいてメディア産業・情報通信のグローバル化に関する実態調査(資料収集、インタビュー調査)を実施した。シンガポールでは、この国が平成5・6年度に海外調査した地域の中で、特に情報通信の拠点となることが予想されるため、最新動向に関する学術論文、雑誌・新聞記事の収集を行なった。タイは、過去2か年の調査でカバーできなかった国であり、資料収集、インタビュー調査によって、メディア産業・情報通信のグローバル化に関する実態調査につとめた。シンガポールでは、先進的な情報インフラストラクチャーの整備が進められる一方で、国際的な情報流通に対しては厳しい規制が課されている。タイでは、情報産業の発展が著しく、自らの国内通貨(バ-ツ)を機軸とする地域的な経済圏の形成を企図している。[B]招へい本年度は継続研究の最終年度にあたるため、韓国、中国から研究者を招き、研究総括のための国際シンポジウムを開催した。台湾からも、メディア企業関係者が参加した。このシンポジウムでは、研究の開始年度(平成5年度)に開催した国際シンポジウムとの比較をこころがけた。すなわち、本研究期間の3年間に、通信衛星、ISDNなどアジア地域における情報インフラストラクチャーの整備は著しく進んだ。そこで、海外の研究者、メディア関係者からは、各国の情報インフラストラクチャーの最新動向と、それが各国の社会に及ぼすインパクトについて報告してもらった。海外研究者の報告から、アジア各国では情報インフラストラクチャーの整備は著しく進展したが、一方で国内の情報格差の問題、情報関係の法令・制度の対応の問題、流入してくる海外情報との政治的・文化的摩察の問題などが存在することが把握できた。その報告を受けて、ゲストとして招いた日本の地域研究者、メディア企業の関係者から日本の現状と比較したコメントをもらい、研究分担者他のメンバーと討論を展開した。このシンポジウムの討論から、アジアにおける国際情報流通について、日本の視点のみに偏らない、多様な研究成果総括の観点が得られた。以上3年間の派遣旅行、招へいの成果をふまえ、アジアの国際情報流通システムの実態、各国に共通する情報化の問題、各国の政治・経済・社会制度による情報化進展の独自性についての知見を報告書にまとめた。

その報告を受けて、ゲストとして招いた日本の地域研究者、メディア企業の関係者から日本の現状と比較したコメントをもらい、研究分担者他のメンバーと討論を展開した。このシンポジウムの討論から、アジアにおける国際情報流通について、日本の視点のみに偏らない、多様な研究成果総括の観点が得られた。以上3年間の派遣旅行、招へいの成果をふまえ、アジアの国際情報流通システムの実態、各国に共通する情報化の問題、各国の政治・経済・社会制度による情報化進展の独自性についての知見を報告書にまとめた。高度情報化社会を支える電気通信のための宇宙空間の人工衛星による利用、複数の国家が存在する地理的範囲を予め対象とした衛星放送の出現、衛星を経由する電波の国境外漏出(スピル・オーバー)などは、国家の情報に関する管轄権の範囲に新たな難問を課すこととなった。たとえば、「文化帝国主義」論に典型的に見られるように、外国文化の流入により自国文化の自律性や独立性が奪われるのではないかと言う危惧を抱くことによって、外国(とくにアメリカ)からのテレビ番組の輸入やテレビ電波の侵入を主権国家の権利として否定しようとする国家も存在する。さらに、かつて日本新聞学会と韓国言論学会のシンポジウムで日本と韓国の研究者間で議論となったように、韓国の自律的文化に添わない衛星放送番組の日本からの電波漏出に対し韓国は国家の権利として日本政府に規制の強化を要求し得るとする主張も出された。とはいえ他方で、衛星を用いた放送や通信の電波が他国へ漏出する問題や、逆に複数の国家にまたがるテレビ番組を衛星を用いて提供する試みに関する国家間の調整が基本部分において成立している事例、あるいは敢えて問題としない事例も多く指摘し得る。東アジア地域は最後の事例に属する。平成5年度は中国、韓国、台湾、香港にターゲットを絞り、直接衛星放送の運用(計画を含む)および影響の実態を中心に調査し、併せて電気通信インフラストラクチャーの整備状況と地上波を用いたテレビ放送やCATVの実態調査をも行った。また、海外調査の本年度のまとめを兼ねて、平成5年12月に東京大学社会情報研究所の全面的協力と海外学術調査総括班からの助言も得て東京大学(本郷キャンパス)にて調査対象国から専門家を招き、「東アジアにおける国際情報化の実態」と題した公開シンポジウムを開催した。平成6年度は、派遣調査としてインドネシア、シンガポール、中国、香港、中華民国において各国の国際情報システムに関する実態調査を行った。派遣調査の結果得られた知見として、次の点をあげることができる。(1)インドネシアでは、華人資本と民族資本が対立・競争関係を呈している一方で、徐々に両者の協調関係が生まれてきていること。
ケミカルバイオロジーによる細胞膜オーキシン受容体の機能解析

植物のオーキシン応答には核内オーキシン受容体TIR1で制御される転写調節を介した応答と,転写調節を介さない応答が知られている。細胞伸長に関与する別のオーキシン受容体が細胞膜には存在すると示唆され,転写制御を介さない信号経路を制御すると考えられてきた。ABP1(Auxin Binding Protein 1)は,この別経路を制御する細胞膜上の受容体と推定されてきた.ABP1は,TMKと相互作用し,その下流のROPやRICを制御することで,オーキシン輸送担体PINの細胞内局在とそれに続くオーキシン輸送を調節することが報告されている。しかしながら,その詳細な生理的役割は不明であった。2015年1月に,ABP1のnull変異株が,従来報告されてきたような胚性致死や表現型異常が認められず,また,オーキシン応答にも異常を示さないことが報告された。本研究では,"細胞伸長の制御"という植物細胞壁の情報処理システムに深く関係するABP1の信号経路を,ケミカルバイオロジーの手法により解明することを研究目的とし,研究を推進した。本研究で分子設計・評価したオーキシンアナログには,直接的にTIR1・AFB受容体を活性化しないことが明らかとなった。一方,アナログは胚軸伸長や不定根形成には促進的に作用したことから,アナログが内生IAAの極性輸送に作用することで,間接的にオーキシンに関連した細胞伸長に関する生理活性を示すと推定された。さらに,アナログはNAAと同様に,PIN2の細胞膜への局在を誘導することから,アナログはオーキシン輸送を促進すると推定された。現在,ABP1の生理機能については多くの矛盾した結果が報告されており,本研究成果を含めて,ABP1の生理機能についてより詳細に検討する必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。オーキシンは、主として細胞伸長と細胞分裂を制御する植物ホルモンである。植物のオーキシン応答には転写調節を介した応答と、転写調節を介さない応答がある。転写調節を介したオーキシン応答には、核内受容体であるTIR1が関与することが明らかとされているが、一方、転写調節を介さないオーキシンの信号伝達経路に関する受容体は明らかとされておらず、これまで、Auxin Binding Protein 1(ABP1)とよばれる細胞膜上で機能する受容体により調節されると推定されてきた。すなわち、ABP1は転写調節に関与しない細胞伸長に深く関与すると考えられてきた。しかしながら、その遺伝学的な解析ではABP1の下流の信号伝達経路に関わる因子は同定されておらず、それらの機能もほとんど明らかとされていない。本研究では“細胞伸長の制御"に関与する細胞壁の情報処理システムの解析の一環として、ケミカルバイオロジーの手法を活用して、ABP1を起点とする信号伝達経路の解明に注力してきた。植物のオーキシン反応ではTIR1とABP1の両信号経路が統合されて細胞伸長を調節するため、ABP1のオーキシン反応を選択的に観察することは極めて困難である。我々はABP1の結晶構造に基づいて、ABP1に選択的に結合する化合物を分子設計することに成功し、そのオーキシン様の活性が、TIR1への結合を介さずに発揮されることを確認できた。ABP1の構造情報にもとづいて、そのオーキシン認識部位に結合するリガンド分子を分子設計することに成功した。このリガンドは、胚軸伸長や不定根の形成促進などオーキシンに特徴的な活性を示すことを確認した。

一方、tir1/afb2変異株やyeast two-hybridアッセイの結果から、リガンド分子のオーキシン様活性は、TIR1受容体への結合を介さずに発揮されることが明らかとなった。また、様々な生理活性試験の結果から、リガンドのオーキシン様活性は、オーキシンの極性輸送を活性化することにより示されることを見出した。オーキシンの核内受容体であるTIR1と、細胞膜受容体と推定されるABP1は、共に植物の細胞伸長を制御するため、ABP1の機能を表現型に基づいて解析することは困難であった。我々は、ABP1の結晶構造に基づく分子設計を行いABP1に選択的に結合し、活性化する化合物を見出すことができた。これまで、その細胞伸長について、ABP1選択的プローブのオーキシン様の活性がTIR1への結合を介さずに発揮されることを明らかとした。また、ABP1選択的プローブがオーキシンの極性輸送を調節することを見出していることから、今後はオーキシン輸送体PINの細胞膜への局在制御に対する効果について検討する。また、ABP1プローブに対して、高い抵抗性を示すシロイヌナズナの変異株を同定しており、これら変異株が、ABP1プローブが誘導する胚軸伸長や不定根形成について強い抵抗性を示すことが確認できた。今後、これら変異株の原因遺伝子を同定するとともに、ABP1の関与する信号経路に変異遺伝子が関与する可能性を検討する。
ゲノム異常の解明に基づいた口腔癌の遺伝子診断法を開発するための分子病理学的研究

H10年度は広島大学において,F344ラットに,4NQO投与による口腔癌誘発実験を行い,早期かつ高率に舌癌が発生することを見出した。また,それら舌癌の細胞を培養したところ,培養細胞株が樹立された。H11年度には,奥羽大学において,まず,広島大学における上記実験で得たラット組織材料を病理組織学的に検討した。その結果,舌癌以上の高頻度で,口蓋・上顎歯肉に扁平上皮癌が発生していることが明らかとなった。その扁平上皮癌はいずれも上顎の骨を破壊し,なかには神経周囲隙へと浸潤する侵襲性の強いものもあった。なお4NQO溶液を飲料水としてラットに投与することで,口蓋癌を高率に見出したという知見は,これまでに報告されていないようである。さらに,それら癌組織における遺伝子異常などを解明するために,癌組織の切片に,坑p53抗体・坑GST-P抗体を用いた免疫組織化学を行った。異常なp53タンパクの発現はほとんど見られなかったが,GST-p蛋白の発現が口蓋よりも舌において高頻度かつ反応強度大で観察された。すなわちGST-Pの発現は口蓋癌の発生・進展に舌癌の場合ほどには,関連していないという新知見が得られたのである。H11年度には奥羽大学において,4NQOで誘発される口蓋癌の性状を詳細に検討すべく,新たなる発癌実験を行い,ラットの飼育はすでに終了した。この実験では,口蓋癌が高率に生じているのが肉眼的に確認されており,また,病理組織学的ならびに分子生物学的検討が現在進行中であって,それにより今後,口腔癌の遺伝子診断法を開発するための基礎的知見が得られるものと期待される。本年度はラット舌癌の誘発実験を広島大学原爆放射能医学研究所において行った。この実験においては,F344(Fischer)ラット30頭を実験動物として用い,それらラットに,ラットが7週齢となった時点から8週間にわたり発癌剤4ニトロキノリン1オキサイド(4NQO)の20ppm溶液を飲料水として投与した。その後は飲料水を水道水に変えてラットが40週齢となるまで飼育を継続した。その結果,ラットが28週齢を過ぎる頃より,3頭のラットに著明な体重減少が生じ,31週齢の時点でそれら3頭を屠殺して全身諸臓器を肉眼観察したところ,3頭すべての舌後方部に小指頭大の扁平上皮癌が生じていることが確認された。4NQO投与開始後20数週で,そのように大きな舌癌が4NQO投与ラットの10%に生じたという報告はほとんどないようであることから,今回行った発癌実験は,これまでの発癌実験と比較して,ラットの舌癌をかなり早期に,また,より高率に発生される可能性が示唆された。ラットが31週齢を過ぎたのちは,著しい体重減少を示したラットを屠殺し,それら以外のラットは40週齢となった時点で屠殺した。その結果,合計9頭のラットの舌に癌が生じていることが肉眼的に認められた。屠殺されたラットすべてより,舌を含めた諸臓器が摘出され,組織切片作製のための処理を舌・諸臓器に施行した。さらに舌の一部は分子生物学的解析のために,凍結保存した。また,肉眼的に確認された癌組織の一部を材料としてラット舌癌細胞の培養を試みたところ,培養細胞として発育し,これまでに5代継代された。現在,舌および諸臓器の切片作製を継続しており,今後は,病理組織学的検索のほか,生じた舌癌を,免疫組織化学・in situ hybridization等の手法により検討して,ラット舌癌組織の遺伝子異常の解明を行う予定である。

なお,ラットの屠殺ならびに屠殺以後の処理・標本作製などは広島大学歯学部で行ったことを付記する。H10年度は広島大学において,F344ラットに,4NQO投与による口腔癌誘発実験を行い,早期かつ高率に舌癌が発生することを見出した。また,それら舌癌の細胞を培養したところ,培養細胞株が樹立された。H11年度は,奥羽大学において,まず,広島大学における上記実験で得たラット組織材料を病理組織学的に検討した。その結果,舌癌以上の高頻度で,口蓋・上顎歯肉に扁平上皮癌が発生していることが明らかとなった。その扁平上皮癌はいずれも上顎の骨を破壊し,なかには神経周囲隙へと浸潤する侵襲性の強いものもあった。なお,4NQO溶液を飲料水としてラットに投与することで,口蓋癌を高率に見出したという知見は,これまでに報告されていないようである。さらに,それら癌組織における遺伝子異常などを解明するために,癌組織の切片に,抗p53抗体・抗GST-P抗体を用いた免疫組織化学を行った。異常なp53タンパクの発現はほとんど見られなかったが,GST-Pタンパクの発現が口蓋よりも舌において高頻度かつ反応強度大で観察された。すなわちGST-Pの発現は口蓋癌の発生・進展に,舌癌の場合ほどには,関連していないという新知見が得られたのである。H11年度には奥羽大学において,4NQOで誘発される口蓋癌の性状を詳細に検討すべく,新たなる発癌実験を行い,ラットの飼育はすでに終了した。この実験では,口腔癌が高率に生じているのが肉眼的に確認されており,また,病理組織学的ならびに分子生物学的検討が現在遂行中であって,それにより今後,口腔癌の遺伝子診断法を開発するための基礎的知見が得られるものと期待される。
ランダムネスのある量子系の基底状態相転移

量子揺らぎと不純物揺らぎの両方が関与する現象として,ランダム・ポテンシャル中のボ-ズ系基底状態における超伝導・絶縁体相転移を取り上げた。従来の研究では主にクーロン斥力の強い極限が議論されてきた。本研究では逆に弱斥力領域から出発し,任意次元で相図がある特定の構造を持つことを予言した。特に超伝導・絶縁体間のリエントラント転移の存在が明かとなった。強斥力領域ではボゾンが反発しあって動きが取れなくなるために絶縁体になるのに対し,弱斥力領域ではランダム・ポテンシャルの谷底にボゾンが縮退してしまうために絶縁体となることがわかった。更に上の議論を確認するため,量子モンテカルロ計算のアルゴリズムを開発した。これは従来のアルゴリズムの問題点(ボゾン数を制限する近似,巻き付き数を変化させるフリップの欠如など)を払拭したものである。この数値計算で上の議論を確認した。
チオールの触媒的不斉共役付加反応を契機とする連続不斉点構築法の開拓

近年、医薬品等の生理活性物質の化学合成において、望みの光学活性体を高い光学純度で定量的に合成し得る合理的手法の開発が求められている。特に有機化合物の基本骨格を形成する炭素ー炭素結合の効率的な不斉点構築法の開拓が最優先課題の一つとなっている。本研究はβ位に不斉チオ基を有するエステルカルボニルα位アニオンを親電子剤で捕捉させβ位に続くα位、さらにその側鎖における連続不斉炭素ー炭素結合構築法の開発を目的とする。チオフェノールの不斉共役付加反応を基盤とする連続不斉点構築法を実践的価値の有る反応として開発することを目指している。我々は触媒量の不斉配位子とリチウムチオラート存在下90%ee以上の高い選択性で種々のエノエートに対して2-置換ベンゼンチオールが共役付加することを見いだしている。本年度は本反応を不斉プロトン化反応として展開することに成功した。すなわち、リチウムチオラートの付加後エステルα位に生じるアニオンのプロトン化が高い立体選択制で進行する事を期待して、本反応をα位にアルキル置換基を有するエノエートに適用した。その結果期待通り高い選択性でα位がプロトン化されて、エステルα位の不斉点構築に成功した。チオ基は容易に脱離可能であり本反応はα置換エノエートの不斉還元と等価の反応となる。我々は更に、リチウムチオラートの付加後生じるエステルα位のアニオンに対してアルデヒドを求電子剤として作用させることで炭素ー炭素結合を形成するっことに成功した。本反応を分子内の環化反応に応用して、坑腫瘍活性を有する化合物の合成に成功した。我々は既にチオフェノールのリチウム塩が我々の開発したキラル配位子の共存下97%に達する不斉収率でαβ一不飽和力ルボニル化合物に共役付加することを見出している。本研究の目的はこのチオフェノールの触媒的不斉共役付加反応を契機として発生するエステルカルボニルα位アニオンの反応特性を連続不斉点構築に展開し、実践的価値のある反応を構築することである。本研究を合理的に遂行するために、本年度はチオフェノールのリチウム塩のαβ一不飽和カルボニル化合物に対する共役付加反応により発生するカルバニオンの寿命、反応性、立体化学の理解を深めることができた。(1) α位にアルキルもしくはフェニル置換基をもつαβ一不飽和エステルを基質として用いるとチオフェノールの触媒的不斉付加とそれに続くα位プロトン化が非常に高い選択性で進行することが明らかになった。本法の確立により本反応をα位不斉プロトン化へ展開することが可能になった。(2) β位にチオ基を有するカルボニル化合物のLDA処理により生じるカルバニオンは非常に不安定であり、レトロ-マイケル反応により脱チオ化が容易に起こることが明らかになった。そこでこのカルバニオンを炭素求電子基で即座に補足するタンデム型の反応の開発に着手した。(3) α位への炭素求電子剤のタンデム型補足反応をTMSチオエーテルを用いることで触媒化することに成功した。さらに本反応の立体選択性を明らかにするために分子内環化反応を行ったところ。比較的高い立体選択性で環化体が得られることが明らかになった。
全ゲノム情報に依る日本人型糖尿病発症原因解明とiPS細胞を用いた診断・治療法開発

本年度は日本人2型糖尿病の疾患感受性遺伝子領域としてゲノムワイド有意水準に達した88領域を確定させ報告(Nat Genet, 2019)すると共に、日本人2型糖尿病性腎症感受性領域としてゲノムワイド有意水準に達した1領域を確定させ報告した(PLoS One, 2018)。2型糖尿病88領域内に存在するSNPsの中で、(1)ミスセンス変異によって蛋白の構造と機能を変化させるもの、(2) eQTL解析で遺伝子の発現を変化させるもの等を探索した。(1)臨床情報等バイオインフォマティクスも駆使して、インスリン分泌低下型or抵抗性惹起型かを明らかにし、BMI等の臨床情報に関連したクラスタ解析により、特徴毎に分類した。当該遺伝子の発現組織を発現解析によって明らかにした。ミスセンス変異がどのような立体構造/機能の変化をもたらすのかin silico予測を駆使して、欧米人には殆ど存在せず、日本人に特徴的で膵β細胞分化や機能に重要な2つの遺伝子について明らかにした。以上の解析等により、2型糖尿病と合併症の発症や進展に関連するもの、薬剤反応性に関連するもの等に関して、日本人iPS細胞にゲノム編集を試みる準備を進めた。(2) eQTL解析で遺伝子の発現を変化させるものの中で、臨床情報やエピゲノムを含む種々のデータベースと照らし合わせ、優先順位をつけた。その表現型を説明し得る組織への発現が確認されたものに関して、日本人iPS細胞にゲノム編集を試みる準備を進めた。日本人iPS細胞を糖尿病関連の代謝臓器として膵β細胞及び脂肪細胞に分化させている。クラスタ解析において脂肪萎縮型糖尿病の存在が知られている。脂肪萎縮を呈する遺伝子変異を有する日本人iPS細胞を脂肪細胞に分化させた場合、in vitroでもPPARG発現が低下していた。有望因子に関しては、ノックアウトとノックインマウス作製に着手した。本年度、日本人2型糖尿病及び腎症の疾患感受性遺伝子領域としてゲノムワイド有意水準に達した領域を確定させ報告することを計画し、それぞれ88領域(Nat Genet, 2019)、1領域を報告した(PLoS One, 2018)。2型糖尿病88領域内に存在するSNPsの中で、(1)ミスセンス変異により蛋白の構造と機能を変化させるもの、(2) eQTL解析で遺伝子発現を変化させるもの等の探索を計画していた。(1)臨床情報等も駆使して、インスリン分泌低下型or抵抗性惹起型かを明らかにし、BMI等の臨床情報に関連したクラスタ解析により、特徴毎に分類した。iPS細胞を糖尿病関連代謝臓器として膵β細胞及び脂肪細胞に分化させている。クラスタ解析により脂肪萎縮型糖尿病の存在が知られている。有望因子のノックアウトとノックインマウス作製に着手した。以上より、おおむね順調に進展している。今後の研究も予定通り進むよう推進する。(1)ミスセンス変異により蛋白の構造と機能を変化させる遺伝子多型の探索では、パスウェイ解析をより強化し、バリアントの影響を特徴毎にさらに分類する。有望遺伝子の発現組織を発現解析により明らかにするのも継続する。ミスセンス変異の立体構造/機能への影響をin silico予測を駆使してさらに継続して明らかにする。以上のような解析により日本人2型糖尿病とその合併症の発症や進展に関連するもの、薬剤反応性に関連するもの等として有望なものに関して、日本人iPS細胞にゲノム編集を加えるのを継続する。有望因子のノックアウトとノックインマウス作製も継続する。(2) eQTL解析で、遺伝子発現を変化させるものの中で、臨床情報やエピゲノム解析も駆使し優先順位をつけながら、日本人iPS細胞のゲノム編集を継続する。表現型責任臓器となる糖尿病関連代謝臓器に分化させることを継続する。iPS細胞の脂肪細胞への効率的な分化系の構築においては、当初試みたレチノイン酸を用いた胚様体形成を介する脂肪細胞への分化プロトコルでは、分化の均一性、安定性の問題が生じた為、新たな方法として、培養面の細胞外基質により間葉系幹細胞様の細胞へと一旦誘導させてから脂肪細胞へ分化させるプロトコル、およびサイトカインカクテルによる脂肪細胞への分化させるプロトコルを試行する。膵β細胞に関しても浮遊培養系から同様の工夫をすると共にオルガノイドも用い、実験系の安定性や効率の面でさらなる改善を図る。

2型糖尿病88領域内に存在するSNPsの中で、(1)ミスセンス変異によって蛋白の構造と機能を変化させるもの、(2) eQTL解析で遺伝子の発現を変化させるもの等を探索した。(1)臨床情報等バイオインフォマティクスも駆使して、インスリン分泌低下型or抵抗性惹起型かを明らかにし、BMI等の臨床情報に関連したクラスタ解析により、特徴毎に分類した。当該遺伝子の発現組織を発現解析によって明らかにした。ミスセンス変異がどのような立体構造/機能の変化をもたらすのかin silico予測を駆使して、欧米人には殆ど存在せず、日本人に特徴的で膵β細胞分化や機能に重要な2つの遺伝子について明らかにした。以上の解析等により、2型糖尿病と合併症の発症や進展に関連するもの、薬剤反応性に関連するもの等に関して、日本人iPS細胞にゲノム編集を試みる準備を進めた。(2) eQTL解析で遺伝子の発現を変化させるものの中で、臨床情報やエピゲノムを含む種々のデータベースと照らし合わせ、優先順位をつけた。その表現型を説明し得る組織への発現が確認されたものに関して、日本人iPS細胞にゲノム編集を試みる準備を進めた。日本人iPS細胞を糖尿病関連の代謝臓器として膵β細胞及び脂肪細胞に分化させている。クラスタ解析において脂肪萎縮型糖尿病の存在が知られている。脂肪萎縮を呈する遺伝子変異を有する日本人iPS細胞を脂肪細胞に分化させた場合、in vitroでもPPARG発現が低下していた。有望因子に関しては、ノックアウトとノックインマウス作製に着手した。本年度、日本人2型糖尿病及び腎症の疾患感受性遺伝子領域としてゲノムワイド有意水準に達した領域を確定させ報告することを計画し、それぞれ88領域(Nat Genet, 2019)、1領域を報告した(PLoS One, 2018)。2型糖尿病88領域内に存在するSNPsの中で、(1)ミスセンス変異により蛋白の構造と機能を変化させるもの、(2) eQTL解析で遺伝子発現を変化させるもの等の探索を計画していた。(1)臨床情報等も駆使して、インスリン分泌低下型or抵抗性惹起型かを明らかにし、BMI等の臨床情報に関連したクラスタ解析により、特徴毎に分類した。iPS細胞を糖尿病関連代謝臓器として膵β細胞及び脂肪細胞に分化させている。クラスタ解析により脂肪
即殺魚の肝臓機能と筋肉の硬直遅延に関する研究

即殺魚の鮮度保持効果が高い理由として、即殺により乳酸の蓄積量およびATP消費量が抑制されるからと説明されている。これは、致死後に筋肉中のグリコーゲンが多いほど死後硬直の開始が遅れるか、またはその持続時間が長くなるためと考えられる。人体では、死後に低温で高圧酸素を加圧すれば体内血液の溶存酸素量が増え、臓器の機能保持が可能であることが知られている。そこで、本研究では即殺魚の筋肉硬直の遅延機構を明らかにすることを検討した。実験では、まず硬直開始点を物理的および化学的に判定することを試みた。次いで、即殺後の内臓除去高張生理食塩水の投与によるレニン活性の増大および加圧処理の各方法によって糖新生またはグリコーゲンの保持が可能かをティラピアおよびウナギを用いて0°C貯蔵で調べた。その結果、魚筋肉の硬直現象が力学的なレオロジー特性値に加え、生化学的なATPの分解速度から判定できることがわかった。次に、即殺直後に内臓除去した魚体の方が対照区に比べ、ATPの分解が抑制された。この現象は首折れサバでの漁業者の経験と一致したが、再度確認する必要があった。一方、ウナギに3%生理的食塩水を投与しレニン活性の増大による糖新生によって、ATPの分解が抑制され硬直遅延が起きるかを調べた。その結果、生理食塩水を投与後水槽内で放置して60分間後に即殺した場合、魚体の硬直開始が対照(48時間)より21時間延長された。また、即殺直後のグリコーゲン含量も多く、ATPの急激な分解が抑制された。最後に、生きた魚体を加圧タンク内の水中に入れ2.0kg/cm^2の圧力で2時間の加圧処理をした結果、硬直の遅延効果が期待されたが、さらに酸素分圧を上げる必要があった。以上より、即殺魚の筋肉中でATP含量を保持または生成して死後硬直の遅延化を計るには、グリコーゲンの産生能の維持が重要と考えられた。
非等方多孔質体理論のバイオ伝熱への応用

本研究の主な目的は,非等方性多孔質体理論を用いて,複雑なバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法を確立することにある.まず,生体組織を非等方多孔質体として捉え,生体伝熱の定式化を局所体積平均理論の基づき最小の仮定で実施した.その結果,生体組織全体を一括して取り扱いうるマルチスケールモデル(第48回日本伝熱シンポジウム,生体伝熱のマルチスケールモデリング,口頭,2011年6月1-3日)を確立した.本マルチスケールモデルより生体内の温度場の予測が可能となり,ハイパーサーミヤや凍結融解壊死療法の手術精度の向上が見込まれる.次に,本手法の応用として医療工学に焦点を当てた.人工透析器(ダイアライザー)に注目し,8000本を超える中空糸から構成されている人工透析器内の物質移動に対し非等方性多孔質体理論を適用した.その結果,血液と透析液間の物質移動における基礎方程式群(Sano Y, Nakayama A, A porous media approach for analyzing a countercurrent dialyzer system, ASME Trans. J, Journal of Heat Transfer)を導き,人工透析器の改良に資する情報を提示した.さらに,医療工学への応用として,人工心肺を考えた.人工心肺の巨視的物質移動の式(東海支部第61期総会講演会2012,人工心肺の数学モデル,口頭,2012年3月15-16日)を多孔質体理論より導出し,輸送論に基づく人工心肺の設計指針を示した.また,本手法の有用性を確かめるべくタワー型太陽光発電への応用を考えた.ボリューメトリックレシーバー内の局所非熱平衡モデルの解析解(Sano Y, Nakayama A, Effects of thermal dispersion on heat transfer in cross-flow tubular, heat exchangers, International Journal of Heat and Mass Transfer, Volume 48, Issue 1,pp.183-189)を導出した.その結果,レシーバー最大効率を迎える最適な気孔径が存在することが分かった.本研究を通し,バイオ伝熱のような構造が複雑な系の一般的な解析手法を多孔質体理論の統一的展開を考えることにより確立した.今後,本手法が活用されることにより,医療工学およびバイオ工学などのさらなる発展が期待される.本研究では,複雑なバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法の確立,呼吸器内の物質移動現象の解明,生体組織全体を一括して取り扱いうる生体伝熱式の確立,さらに,医療工学への応用として、人工透析器と人工心肺の改良に資する情報の提示を行っており,当初の研究目的を全て完遂している.さらに,ボリューメトリックレシーバーなどに注目し,バイオ工学のみならず工学分野においても本手法の有用性を示したため.今年度は採用第3年度目であり,当初の研究目的を全て完遂している.今後の研究としては,本研究で確立したバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法をバイオ工学のみならず様々な分野に活用していく.さらに,生体伝熱を考えた.非等方性多孔質体理論に基づき,生体内の血流の流れ,血流や組織間の熱移動および物質移動を司る巨視的支配方程式群を導出した.本研究を通し,非等方性多孔質体理論を用いて,複雑なバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法を確立することにより,凍結壊死療法や温熱治療などの医学に大きく貢献できるものと考えられる.次に,複雑なバイオ伝熱系して生体組織を考えた.温熱療法の治療精度の向上を念頭に置き,生体組織を非等方性多孔質体として捉え,動静脈の対向流,及び,血液から組織への灌流の伝熱機構を考慮に入れた生体伝熱式(A rigorous derivation of the bioheat equation for local tissue heat transfer based on a volume averaging theory, Heat and Mass Transfer, Nakayama A, Sano Y, Yoshikawa K, Vol. 46, pp. 739-746, 2010)を提案した.さらに,人工透析における物質移動に焦点を当てた.現在,我が国においての人工透析を受けている患者数は27万人を超えており,人工透析における物質移動の物理モデルの構築することは日本の医療のさらなる発展に貢献できるものと確信する.人工透析器を非等方多孔質体として捉え,人工透析における物理モデルを確立した.(多孔質理論に基づく人工透析器の数学モデルとその検証,第17回伝熱コロキウム,2010年12月3日)本研究の主な目的は,非等方性多孔質体理論を用いて,複雑なバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法を確立することにある.まず,生体組織を非等方多孔質体として捉え,生体伝熱の定式化を局所体積平均理論の基づき最小の仮定で実施した.その結果,生体組織全体を一括して取り扱いうるマルチスケールモデル(第48回日本伝熱シンポジウム,生体伝熱のマルチスケールモデリング,口頭,2011年6月1-3日)を確立した.本マルチスケールモデルより生体内の温度場の予測が可能となり,ハイパーサーミヤや凍結融解壊死療法の手術精度の向上が見込まれる.次に,本手法の応用として医療工学に焦点を当てた.人工透析器(ダイアライザー)に注目し,8000本を超える中空糸から構成されている人工透析器内の物質移動に対し非等方性多孔質体理論を適用した.その結果,血液と透析液間の物質移動における基礎方程式群(Sano Y, Nakayama A, A porous media approach for analyzing a countercurrent dialyzer system, ASME Trans. J, Journal of Heat Transfer)を導き,人工透析器の改良に資する情報を提示した.さらに,医療工学への応用として,人工心肺を考えた.

人工心肺の巨視的物質移動の式(東海支部第61期総会講演会2012,人工心肺の数学モデル,口頭,2012年3月15-16日)を多孔質体理論より導出し,輸送論に基づく人工心肺の設計指針を示した.また,本手法の有用性を確かめるべくタワー型太陽光発電への応用を考えた.ボリューメトリックレシーバー内の局所非熱平衡モデルの解析解(Sano Y, Nakayama A, Effects of thermal dispersion on heat transfer in cross-flow tubular, heat exchangers, International Journal of Heat and Mass Transfer, Volume 48, Issue 1,pp.183-189)を導出した.その結果,レシーバー最大効率を迎える最適な気孔径が存在することが分かった.本研究を通し,バイオ伝熱のような構造が複雑な系の一般的な解析手法を多孔質体理論の統一的展開を考えることにより確立した.今後,本手法が活用されることにより,医療工学およびバイオ工学などのさらなる発展が期待される.本研究では,複雑なバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法の確立,呼吸器内の物質移動現象の解明,生体組織全体を一括して取り扱いうる生体伝熱式の確立,さらに,医療工学への応用として、人工透析器と人工心肺の改良に資する情報の提示を行っており,当初の研究目的を全て完遂している.さらに,ボリューメトリックレシーバーなどに注目し,バイオ工学のみならず工学分野においても本手法の有用性を示したため.今年度は採用第3年度目であり,当初の研究目的を全て完遂している.今後の研究としては,本研究で確立したバイオ伝熱系を取り扱い得る一般的解析手法をバイオ工学のみならず様々な分野に活用していく.
土田麥僊における人物画の解明と京都画壇における位置

近代京都で活躍した日本画家、土田麥僊の人物画についての研究である。麥僊は人物画の中でも特に舞妓図を得意としたが、「美人画家」には分類されてこなかった。それはなぜか。本研究では肖像性と象徴性という観点から作品の分析を行った。写生を重視した麥僊の人物画からは、明らかにモデルの特徴が読み取れる一方、麥僊の残した記述からは麥僊が平安時代の仏画に注目し、信仰と優美の一致を目指していたことが明らかになった。舞妓と仏画という隔たりの大きい画題を融合させようとしたところに麥僊の特異性があったと結論づけた。これは京都画壇においても特異な位置を占めている。本年度は、土田麥僊の人物画における肖像性と象徴性について作品分析を行う為の基礎資料調査に費やした。具体的には新潟県立近代美術館、新潟市美術館、佐渡博物館、知足美術館、敦井美術館(以上新潟県)、東京国立博物館、東京国立近代美術館、山種美術館(以上東京都)、京都市立芸術大学、京都市美術館、京都国立近代美術館、大阪新美術館、足立美術館(島根県)、など各館所蔵の麥僊の作品および下絵、素描類、写生帖などの資料について詳細な調査、撮影を行った。麥僊の素描は相当数に上り、改めて綿密な制作過程を確認することができた。また郷里佐渡では麥僊書簡とゆかりの作品を発見することができた。これらは、今まで公にされてこなかったもので、麥僊の新たな一面を窺わせるに貴重な資料類である。その他、京都府立総合資料館、京都大学人文研究所図書館、京都府立図書館、京都工芸繊維大学図書館、関西学院大学図書館、などにおいて、当時の新聞や雑誌記事を調査し、麥僊作品の情報を探索、収集した。一方、麥僊が注目した古典作品についても視野を広げ、京都国立博物館、京都考古資料館、奈良国立博物館、京都・奈良・鎌倉の寺社仏閣などの仏像・仏画についても調査を進めた。さらに鏑木清方、上村松園など同時代の人物画を得意とした日本画家についても調査を進めることができた(鏑木清方記念美術館調査、上村松園展観覧、その他文献資料収集など)。最終年度の研究成果これまで絵の具の剥落などの作品の状態により実作品の調査が難しかった土田麥僊の代表的な大作「海女」(6曲1双屏風、京都国立近代美術館蔵)と「島の女」(2曲1双屏風、東京国立近代美術館蔵)、長い間所在不明であった「三人の舞妓」(1916年、額装、個人蔵)、基本資料となる「倶舎曼荼羅模写」(掛軸、笠岡市竹喬美術館蔵)の調査を終えることができた。土田麥僊の人物画の解明のためには、構図や題材とともに技法が大きく関わっていることが本研究過程でますます明らかになった。絵の具の剥落やヒビなど傷みを引き起こすような革新的な新しい技法を詳細に調査できた意義は大きい。これらの調査結果から古典的な技法との比較、また同時代の他の画家の技法との比較により、麥僊の特異性がより明確にできるからである。また竹内栖鳳展の開催(東京国立近代美術館・京都国立近代美術館)、笠岡市立竹喬美術館での調査(小野竹喬「暮るる冬の日」)、京都市美術館での調査(村上華岳「聖者の死」大下絵)などによって、栖鳳、竹喬、華岳ら京都画壇の作品調査も進めることができた。他方、麥僊の作品がヨーロッパででどのように評価されたのか、という新しい視点による研究課題については、北欧の画家ニルス・ダルデルへの影響を見出した。ニルス・ダルデルはディアギレフが率いたバレエ・リュスに対抗し得る前衛バレエ団バレエ・スエドワの舞台美術も手がけ、1920年代のパリで活躍したスウェーデンの画家である。これは新知見であり、同時代の西洋の画家からの評価という視点で麥僊の人物画の特異性を指摘できると思われる。研究期間全体を通じて実施した研究の成果京都、東京、新潟、佐渡、島根などに所蔵される代表的な麥僊作品について実際に調査できた意義は非常に大きい。近代京都画壇の革新性と、その中における麥僊の特異性、独自性を人物画という観点からまとめていきたい。それはなぜか。1)韓国国立中央博物館調査(土田麥僊筆「妓生の家」(未完成)・同(下絵)、および陳鑑如筆「李斎賢像」など)。

麥僊の絶筆である「妓生の家」は、これまで容易に調査できなかったもので、この度、未完成作とその下絵について詳細な調査を行えたことは有り難い機会であった。また韓国の研究者と作品についての意見交換を行い、国外からの視点を学び非常に有意義であった。「李斎賢像」は麥僊が注目した作品であり、韓国の美術史でも重要な作品であることを改めて確認した。2)ボストン美術館調査(土田麥僊筆「歌妓図」(下絵)および京都画壇の作品)。麥僊の最晩年の「歌妓図」(下絵)は、下絵の存在がこれまで日本では知られていなかった資料であり、当研究課題において非常に重要な成果である。本画を見ることのできない現在、最晩年に舞妓図がどのように変化したのかを知ることのできる資料として、本下絵(草稿)の存在は麥僊研究において大変貴重である。3)メトロポリタン美術館調査(近世近代の京都画壇の作品)。日本でほとんど残されていない幕末から明治にかけての京都画壇の作品群を調査することができた。その中に麥僊の最初の師である鈴木松年の「蛍図」が含まれている。この作品は日本で知られている作者像とは異なる側面を示す作品で、鈴木松年に対する新知見を得ることができた。4)日本国内の麥僊下絵・素描類および同時代作家の下絵調査(大和文華館所蔵の土田麥僊筆「燕子花」(草稿)、京都国立近代美術館所蔵の土田麥僊「妓生の家」素描類、東本願寺所蔵の竹内栖鳳「天女舞楽図草稿」、京都市美術館所蔵の竹内栖鳳「散華」(下絵類)・同「アレ夕立に」(下絵)・土田麥僊「明粧」(下絵)・小林古徑「極楽井」(下絵)など)。いずれも麥僊の人物画の特異性と京都画壇における位置を考察する上で重要かつ必要な作品および資料類である。土田麥僊の主な作品は、新潟、東京、京都、大阪、島根と広範囲の美術館に2、3点が散らばったような状況で所蔵され、さらに各作品が大きいため、費用の負担が大きく、なかなか詳細な調査を行うことが出来なかった。今年度はこうした大型作品の特別観覧が科学研究費助成事業により可能となり、国内作品の調査を重点的に行うことができた。また当時の状況を裏付ける文献資料についても地道な作業を進めることができた。当初の計画では次年度に予定していた韓国(ソウル国立中央博物館)とアメリカ(ボストン美術館、メトロポリタン美術館)での調査を初年度に順調に進めることができたため、当初の計画以上に進展している、と評価した。特にボストン美術館所蔵「歌妓図」(下絵)は本研究課題の特に重要な作品であり、実際に調査できた意義は大きい。また韓国では韓国国立中央博物館所蔵「妓生の家」について韓国の美術研究者と意見交換を行う機会を得、国際的な視点で作品について考察できたことは、予定外の収穫であった。その他、近隣の麥僊作品の下絵や素描類および同時代作家の下絵などの調査を進めることができた。これまで調査が出来ていない作品(主に個人所蔵先)の調査を進められるよう努力する。また作品の保存状況から観覧出来なかった作品についても、所蔵先の協力を得て調査の機会を持ちたい。その他、文献資料を基に麥僊が注目した作品をわかりやすくまとめる。またこれまでに本研究課題で発見することのできた書簡や作品など新出の資料や、海外所蔵作品についてのデータなど新知見についてまとめていきたい。国内での資料調査の充実を図る。本年度は特に麥僊の郷里である新潟、佐渡方面の作品資料を調査、探索することに重点をおきたい。また麥僊と同時代の他の人物画についても視野を広げる必要がある。その他、国外の麥僊作品についてもさらに情報を収集できればと考えている。また当時の新聞・雑誌など二次資料についてもできるだけ調査を進めたい。該当なし新潟、佐渡方面、その他の作品調査の旅費。国外の情報収集のための費用。
前立腺癌の予後因子に関する研究

本年度は下記の3領域についての研究を進めた。(1)腫瘍マーカーについて:前立腺癌腫瘍マーカーとして、前立腺特異抗原(PA)が感度・特異性両面から最良であることは明らかにしたが、腫瘍マーカーとして臨床上最も意義のある根治手術を施行した症例が果して完治か否かを予知しうるかについて検討した。骨盤リンパ節廓清により組織学的に転移の有無を検索し、かつ3つのマーカー(PAP,PA,γ-Sm)とも検索したのは31例であったが、ここでもPAが最も良い指標となることが判った。即ち、リンパ節転移例(N_<(+)>)は10例すべて高値、N_<(-)>群では21例中10例が高値、11例が正常であった。このことから、PAが正常であればリンパ節転移はまずないと考えて良く、廓清術は省略でき予後良好であろうと考えられた。(2)前立腺癌モノクローナル抗体:前立腺肥大症組織を免疫原とし、BALB/Cマウスを感作し、脾細胞とマウスミエローマ細胞653と融合させ前立腺上皮細胞と良く反応するクローンをスクリーニングした。このうち3種の抗体(MoAb)は、他臓器の上皮細胞と反応せず間接蛍光抗体染色により癌および正常前立腺上皮とのみ反応する膜抗原に対する抗体であることが判り、現在その特性と臨床応用の可能性につき検討中である。(3)現在までに500例以上の前立腺肥大組織を連続切片(幅3μm)にて組織検索し、23例の偶発癌を発見、それぞれについて細胞内DNA測光を施行、Gleasonスコアと対比しつつ新しい観点からの偶発癌の予後に関する指標を検討中である。なお手術後10年以上を経過し、消息の明らかな11例の偶発癌について、癌組織の全体に対する占拠度、Gleason sum score,分化度などをパラメーターとして予後、生存期間を検討したが、これらのパラメーターにおける一定の相関性は見出しえなかった。本年度は,前立腺癌患者の予後に大きな影響を持つ因子として種々の血中マーカー,原発巣のGleason scoreおよび前記マーカーに対する各々のモノクローナル抗体を用いた酵素抗体染色による染色性などを検索,これらと予後との相関を検討した.マーカーの検討では前立腺癌86例(未治療43例,既治癌46例-うち制癌例28例,再燃例18例)を他の前立腺疾患,前立腺癌以外の泌尿器科癌など合計282例, 862検体を対象とし,前立腺性酸フォスファターゼ(PAP), 2種類の抗原を使った前立腺特異抗原(PA), γ-セミノプロテイン(γ-Sm)を測定し,予後の相関の強い諸背景因子と比較した.その結果,前立腺癌の臨床病期に応じて各マーカーは高値となるが悪性度とは逆相関すること,感度はPAが最も良いが(PA-2 81%)特異性はむしろPAPが最良で,結局精度はPA-1があること,これら3種, 4個のマーカー間の相関係数は必ずしも高くなく, 0.38(PAP vs γ-Sm)0.67(PAP vs PA-1)であることが明らかとなった.また予後に最も影響を与えるのは内分泌療法前にこれらのマーカーが高値であったか否かよりも,治療に反応して正常科するかどうかがより重要であることが分かった.いっぽう前立線癌組織のマーカーに対する酵素抗体染色では,分化度の高いほど染色性は高くホルモン治療に良く反応し,例えば未分化癌では染色される上皮細胞の比率は低くホルモン依存性も低かったが,組織の染色性と血中マーカーの値は必ずしも相関しなかった.当然ながら腫瘍細胞量が分化度(例えばGleason score)より大きな影響を持つためで,したがって治療前のマーカー値のみをもってホルモン治療反応の良否,ないしは予後の善悪を即断できない.生検組織のGleason scoreおよびマーカー染色生,治療に対するマーカーの推移が,現在のところ最も臨床に有用な指標であると考えられる.本年度は下記の3領域についての研究を進めた。