hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微視的測定手段を用いた二次元磁気ゆらぎが誘起する量子相転移の研究

我々の研究からCe(Ru1-xFex)POではFe置換によって磁気相関の次元性が波数空間、スピン空間両方において2次元的になることで強磁性秩序温度が連続的に減少し、x0.86で強磁性が消失するとともに磁気ゆらぎが非常に発達することを明らかにした。これはx0.86に強磁性の量子臨界点があることを示唆している。Ceを含む重い電子系で強磁性の量子臨界点を持つ物質は珍しく、Ce(Rul-xFex)POは系統的に強磁性量子臨界点近傍を研究できる理想的な系といえる。また、メタ磁性的ふるまいも同様にx0.86に向かって連続的に消失することを明らかにした。今回明らかにしたCe(Rul-xFex)POの磁気相図は理論的に提唱され、U系や3d電子系で実験的に確認されている強磁性量子臨界点近傍の相図と異なる相図を示しており、強磁性量子臨界近傍の磁気状態の普遍性や多様性を調べるよい系であると考えられる。BaTi2Sb2Oは新しく発見されたTc1Kの超伝導体である。この物質は50K付近で何らかの相転移に伴う電気抵抗や磁化率の異常を見せた後に、超伝導になる点や3d電子を1個含む二次元Ti2O面が超伝導に重要である点など銅酸化物高温超伝導との類似点が多くあることから注目が集まっている。我々は微視的な測定手段であるNQRを用いて50K付近の異常が整合電荷密度波である可能性が高いこと、この電荷密度波と超伝導が微視的に共存していること、超伝導の対称性がs波であることを明らかにした。(1)CeFePOにおける磁場誘起強磁性(メタ磁性)の発見と重い電子系メタ磁性の起源の解明CeFePOの磁気的性質を調べるためNMRを行った。その結果からCeFePOはab面内が磁化容易面であり、ab面方向に4T程度の磁場(HM)をかけることで磁化が急激に増大するメタ磁性的ふるまいがみられること、Ce系の重い電子系メタ磁性体において磁気的性質や結晶場が大きく違うにも関わらず、さまざまな物質におけるHMと近藤温度TKが比例関係を持っていることを明らかにした。重い電子系において磁化容易面型のメタ磁性体はこれまでに報告されていない。また、これらの結果は重い電子系物質におけるメタ磁性が近藤効果と深く結びついていることを示唆しており、本成果は重い電子系のメタ磁性の起源の解明に大きな進展を与える重要な結果といえる。鉄系超伝導体LaFe(As1-xPx)Oの反強磁性と超伝導の関係を調べるためにx=0.1-0.5の5つの試料についてMR測定を行い、反強磁性転移温度TNと超伝導転移温度Tc、反強磁性ゆらぎのP置換量x依存性を調べた。我々の研究からTNがxの増加とともに連続的に減少し、反強磁性量子臨界点近傍(x=0.3)で超伝導が現れることを明らかにした。これは反強磁性が一次転移的に消失し、超伝導が現れるLaFeAs(O1-xFx)と対照的で同じLaFeAsOを母物質にする超伝導体においても超伝導発現機構が異なることを示唆する重要な結果である。Ce(Fe1-xRux)POのNMRを行い、x0.13に強磁性量子臨界点が存在することを発見した。二次元強磁性量子臨界点を示す物質はこれまでに報告がなく、本成果は量子臨界現象の分野において非常に重要性が高い。本年度の研究計画として研究実績

(1)、(2)を予定していたが、(1)、(2)だけでなく、来年度実施予定である(3)まで成果を上げることができたため、本研究は順調に研究が進んでいるといえる。また、Ce(Fe1-xRux)POにおいて発見した強磁性量子臨界点は未知の部分も多い強磁性量子臨界点近傍の物理の解明に貢献する学術的価値の高いものである。平成24年度も引き続き、Ce(FeRu)PO、LaFe(AsP)OのNMR測定を行っていく。また、2次元性による強いスピンゆらぎの存在が期待できる他の物質に関しても測定を行う予定である。
エンドサイトーシスにおける複数の低分子量G蛋白質の活性制御機構の統合的な理解

生物の基本単位である細胞が生存していくためには、外界との物質交換が必要である。その際に細胞は小胞を形成して必要に応じて物質を取り込んでいる。本研究ではこの物質輸送のメカニズムを明らかにする事を目的として、Rab5という低分子量G蛋白質("On", "Off"状態を取る事で輸送を制御すると言われている分子)を活性化するRIN familyに関する研究を行い、RIN familyがRab5以外にも複数のRabを活性化する事を見出した。申請者は新規のRab5GEFであるRINファミリーの機能解析を進めており、本研究では選別輸送の段階に介在するRasファミリー-RIN-Rab5ファミリーの時間・空間的な協調作用を目的として以下の知見を得た。1、リン酸化チロシンシグナルに応じたRINファミリーの小胞への局在化-RINファミリーをHeLa細胞に発現し、種々の刺激や阻害剤処理時の局在を解析したところ、チロシンフォスファターゼ特異的阻害剤であるPervanadate (PV)処理時にRIN2およびRIN3は形質膜から初期エンドソームへ輸送される過程と思われる小胞へ移行する事を見出した(Yoshikawa, et.al, 2008)。さらにRIN3の各種欠失変異体を用い解析したところ、C末に存在するRas結合ドメインを欠く変異体はPV非処理時にも輸送小胞へと局在する事を見出した。2、RIN因子群とRab5ファミリーが制御するエンドサイトーシスの詳細な解析内在めRIN3が部分的にリン酸化されている事を見出し、その候補部位を同定した。次にRIN3のリン酸化状態がRab5ファミリー(Rab5, 22, 31へのGEF活性に関与するかを検討した。非リン酸化変異体RIN3はRab5ファミリーの中でRab31に対してのみGEF活性の低下が認められた。酵母ツーハイブリッド法によりリン酸化状態に依存してRIN3への相互作用が増加することを明らかにした。以上の結果より、RIN3が受容体などの上流からの刺激に応じて輸送小胞へ局在する事、また自身のリン酸化状態に伴いRab5サブファミリーのGEF活性を調節することで複雑なエンドサイトーシスを巧みに調節している可能性が示された。1、Rab31 GEFとしてRIN3の機能評価RINファミリーがRab31へのGEF活性を有する事を生化学的に示してきたが、どのような生理局面でRIN-Rab31マシナリーが機能するかは未解明であった。そこでRINファミリーの中でもRab31へのGEF活性が強いRIN2,RIN3をHeLa細胞に発現し、Rab31によって局在が制御される事が報告されているマンノース6-リン酸受容体の局在を解析したところ、ゴルジ体に集積していた受容体がRIN2およびRIN3発現によって細胞質中に小胞を形成して局在化する事を見出した。さらに変異体を用いた解析により、この現象がRINのRab31へのGEF活性に依存する事を明らかにした。2、RIN3によるInsulinシグナル応答制御についての解析申請者はRIN3がインスリン受容体と相互作用する事を見出したことから、その下流シグナルについてRIN3の関与を検討したところ、RIN3の発現によりインスリン受容体の内在化が亢進し、Aktのリン酸化が抑制された。またこの作用はRab5へのGEF活性を失った変異体では見られなかった。これらの事から、RINファミリーがRab31の活性化調節を介してゴルジ体から初期エンドソームへの輸送を制御する一方で、Rab5へのGEF活性によって細胞表層上のインスリン受容体量を調節してインスリン応答を適切に調節している可能性を見出した。
倒閣の政治経済学：議院内閣制下の政治的エージェンシー問題

本研究の目的は、議院内閣制下における2つの政治的エージェンシー問題(政治家が有権者の好む政策を実行しないモラルハザード問題と、好ましくない性質を有する政治家が当選してしまう逆選択問題)を分析するモデルの基本的枠組みを提示することにある。議院内閣制において、総理大臣は倒閣により辞職を余儀なくされるリスクを有している。本研究では特に、その倒閣されるリスクが、両政治的エージェンシー問題に与える影響を考察する。平成29年度に引き続き、平成30年度でも倒閣リスクが政治家のモラルハザードに与える影響を考えてきた。倒閣リスクは総理大臣(政府・内閣)の業績と相関しており、政策の失敗があった場合には、倒閣リスクが増大すると考えるべきだろう。よって、倒閣されることを避けるために、総理大臣がより一層の努力をする可能性が考えられるため、(大統領制に比して)総理大臣の努力量が高まる可能性が指摘できる。平成30年度では、モラルハザードの問題だけではなく、逆選択の問題も同時に分析できるモデルの構築を目指した。倒閣リスクが現職の総理大臣だけではなく、総理大臣になろうとする候補者の質に対して与える影響も重要であるからだ。倒閣が総理大臣の業績にもとづいておこなわれる場合、能力が低いなど、有権者に好ましくない性質を有する総理大臣は辞職を余儀なくされる。よって、支持率を低下させず倒閣されないような有能な総理大臣のみが生き残ることになる。しかし、倒閣が無作為に生じるなど、有能でも倒閣されてしまう可能性が高い場合には、有能な政治家のみを残せるわけではなくなる。平成29年度より考えているモラルハザードの問題と、この逆選択の問題は、共に倒閣リスクの重要な影響を与えるため、同時に考察できるモデルの構築は必須であると考える。当初より平成30年度は対外発表を行いつつ、研究に対するコメントを集め、モデルの構築を行っていく期間と位置付けていた。実際に、数回の対外発表を行うこともでき、モデルの構築を進めることができている。また、平成29年度の研究準備の段階で行った過去の研究のサーベイは、30年度に公刊した著書の中に反映することができた。以上から、おおむね順調に進展していると評価できる。今後はモデルの構築を行った上で、論文を執筆し公刊を目指していく。そこでは、総理大臣の任命を行う政権政党の存在も重要になる。政権政党は費用を払った上で、総理大臣候補者の資質を事前に調査する。大統領制では、一度大統領となってしまえば任期を満了するまで基本的に辞職しない。そのため、能力が低く国民にとって好ましくない性質を有する政治家を選択してしまうことによる費用は(政党にとっても)極めて高い。よって、大統領制下では長い時間をかけ候補者の選定を行う傾向があるはずだ。一方で、任期満了前に倒閣することができる議院内閣制の場合、政党が十分に吟味せずに能力の低い人間を誤って総理大臣に任命したとしても、倒閣し変更することができる。そのため、総理大臣候補者の質を吟味する必要性は大統領制ほど高くない。その結果、倒閣リスクの存在は総理大臣の質を低下させてしまう可能性もある。上記の点も踏まえつつ、研究を進めていく。直接選挙で選出され、政策の決定権限を1人で有する(と仮定される)大統領制を想定したモデルに比して、議院内閣制を想定したモデルはより複雑になる。政党間の連立政権の形成、議会による総理大臣任命、行政と議会の関係など、議院内閣制の特徴の全てを考慮してモデル構築を行うことは分析を困難にする可能性が高い。そこで本研究では、議院内閣制が有する各特徴を1つずつ抽出していくことで、分析を容易にするだけではなく、各特徴が有する影響を明確に示していく。平成29年度は、特に倒閣リスクが政治家のモラルハザードに与える影響を考察してきた。倒閣リスクは総理大臣(政府・内閣)の業績と相関していると考えられる。政策の失敗があった場合には、内閣支持率が低下し、倒閣リスクが増大する。一方で、政策が評価されていれば、内閣支持率は高まり、倒閣リスクは低下する。よって、倒閣されることを避けるために、総理大臣がより一層の努力をする可能性が考えられる。数年おきの選挙だけではなく、常に倒閣の可能性があることで、(大統領制に比して)総理大臣の努力量が高まり、モラルハザードを減じる規律効果が強まる可能性が指摘できている。しかし、派閥闘争などの業績以外の理由から倒閣される可能性が高い場合は、規律効果は強まらない点も指摘できている。本年度は対外発表などを行ってはいないが,平成30年度以降の対外発表に向けて,過去の研究のサーベイを充実させたうえで,論文の執筆をはじめている.

またサーベイの成果も,研究代表者が現在執筆している著書の中に含める予定である.研究実施計画において,平成29年度は対外発表ではなく,それに向けての準備期間と位置付けていた.よって,おおむね順調に進展していると評価できる.本研究の目的は、議院内閣制下における2つの政治的エージェンシー問題(政治家が有権者の好む政策を実行しないモラルハザード問題と、好ましくない性質を有する政治家が当選してしまう逆選択問題)を分析するモデルの基本的枠組みを提示することにある。議院内閣制において、総理大臣は倒閣により辞職を余儀なくされるリスクを有している。本研究では特に、その倒閣されるリスクが、両政治的エージェンシー問題に与える影響を考察する。平成29年度に引き続き、平成30年度でも倒閣リスクが政治家のモラルハザードに与える影響を考えてきた。倒閣リスクは総理大臣(政府・内閣)の業績と相関しており、政策の失敗があった場合には、倒閣リスクが増大すると考えるべきだろう。よって、倒閣されることを避けるために、総理大臣がより一層の努力をする可能性が考えられるため、(大統領制に比して)総理大臣の努力量が高まる可能性が指摘できる。平成30年度では、モラルハザードの問題だけではなく、逆選択の問題も同時に分析できるモデルの構築を目指した。倒閣リスクが現職の総理大臣だけではなく、総理大臣になろうとする候補者の質に対して与える影響も重要であるからだ。倒閣が総理大臣の業績にもとづいておこなわれる場合、能力が低いなど、有権者に好ましくない性質を有する総理大臣は辞職を余儀なくされる。よって、支持率を低下させず倒閣されないような有能な総理大臣のみが生き残ることになる。しかし、倒閣が無作為に生じるなど、有能でも倒閣されてしまう可能性が高い場合には、有能な政治家のみを残せるわけではなくなる。平成29年度より考えているモラルハザードの問題と、この逆選択の問題は、共に倒閣リスクの重要な影響を与えるため、同時に考察できるモデルの構築は必須であると考える。当初より平成30年度は対外発表を行いつつ、研究に対するコメントを集め、モデルの構築を行っていく期間と位置付けていた。実際に、数回の対外発表を行うこともでき、モデルの構築を進めることができている。また、平成29年度の研究準備の段階で行った過去の研究のサーベイは、30年度に公刊した著書の中に反映することができた。以上から、おおむね順調に進展していると評価できる。倒閣が総理大臣の業績に基づいて行われる場合、能力が低いなど、有権者にとって好ましくない性質を有する総理大臣は辞職を余儀なくされる。つまり、有権者にとって、政治家の能力の不確実性が存在しているという逆選択問題は減じることができると言える。しかし、倒閣が無作為に生じるなど、有能でも倒閣されてしまう可能性が高いには、影響は限定的になる。今後は,このような逆選択問題への影響も考察した論文を執筆する。同時に、総理大臣と実質的に総理大臣を任命している政権政党の両者を明示的プレーヤーとして考慮したモデルも考える。そこでは、政権政党が一定程度の費用を払うことで、総理大臣候補者の有能度や性質をチェックしたうえで決定することになる。以上のモデルの枠組みから、倒閣リスクが現職の総理大臣だけではなく、総理大臣になろうとする候補者の質に対して与える影響も分析できる。また、議院内閣制のその他の特徴に関しても考えていく。
CD40-CD40L相互作用に依存した歯周組織複合体活性化機構の解明

歯周組織にメカニカルストレスが加わった際に発現上昇するCD40とCD40Lの機能について検討することを目的に研究を行った。1)歯周組織にメカニカルストレスが加わるとセメント芽細胞上にCD40Lの発現が一過性に上昇すること前年度研究結果にて確認した。そこで、本年度はセメント芽細胞にGFP-CD40L発現ベクターをトランスフェクションし、CD40発現歯根膜細胞と共培養した際にどのような機能が歯根膜細胞に誘導されるのかを検討した。まず、GFP-CD40Lベクターをセメント芽細胞にトランスフェクションし、導入効率をリアルタイムPCRにて確認した。その後、GFP-CD40Lベクター導入セメント芽細胞とGFPーemptyベクター導入セメント芽細胞を歯根膜細胞と共培養し、PI染色にて細胞数の条件を検討した。その結果、セメント芽細胞:歯根膜細胞=1:1で共培養した際に最も細胞の生存率が上昇することが明らかとなった。加えて、CD40導入株ではemptyベクター導入株と比較して有意に細胞生存率が上昇することが明らかとなった。2)歯周組織にメカニカルストレスが加わると、歯周組織において、破骨細胞と骨芽細胞が相互に作用することで骨のリモデリングが促進する。CD40は破骨細胞上にも発現していることが明らかとなっている。そこで、CD40floxマウスとRANK-Creマウスを交配して、破骨細胞特異的CD40コンディショナルノックアウトマウスの作成を行った。マイクロCT解析の結果より、破骨細胞特異的CD40コンディショナルノックアウトマウスでは骨密度の増加を認めた。さらに、同マウスの骨からRNAを採取し、リアルタイムPCR解析を行ったところ、RANKL/OPGの割合の低下を認めた。以上より、CD40からのシグナルは破骨細胞の分化を促進することが示唆された。歯根膜はセメント質と歯槽骨の間に介在し、歯に加わるメカニカルストレスを緩衝し、歯周組織を保護する役割を担っている。しかしながら、如何なる分子機構によりメカニカルストレス受容システムとしてのセメント質ー歯根膜ー歯槽骨複合体が機能し、歯周組織の恒常性が維持されているのかは十分に解明されていない。本研究では、メカニカルストレスによって歯周組織構成細胞上に誘導されるCD40-CD40リガンド(CD40L)の相互作用に着目し、同相互作用が、メカニカルストレスを受容して、セメント質ー歯根膜ー歯槽骨複合体を活性化するネットワーク分子として機能するという仮説を立て、CD40-CD40L相互作用依存性の歯周組織リモデリング機構について解明することを目的としている。平成29年度は、メカニカルストレス誘導性セメント質-歯根膜-歯槽骨複合体の活性化機構におけるCD40-CD40L相互作用の関与について検討を行うため、以下の研究を行った。A)メカニカルストレス応答時の歯周組織構成細胞おけるCD40Lの経時的発現パターン:コラーゲンコーティングチャンバーにセメント芽細胞を播種し、培養細胞進展システムシェルパを用いて、様々な条件下で細胞を伸展させた。伸展後、Real-time PCRまたは、フローサイトメーター(FACS)にてCD40LのmRNA及びタンパク発現の経時的変化を検討した。B)セメント質-歯根膜-歯槽骨複合体活性化におけるCD40-CD40L相互作用の関与:CD40-CD40L相互作用により、歯根膜細胞とセメント芽細胞の配列に影響が生じるのかを検討するため、以下の予備実験を行った。すなわち、セメント芽細胞株にEGFPでラベルされたCD40Lプラスミドベクターをトランスフェクションした。また、歯根膜細胞株にRFPでラベルされたCD40プラスミドベクターをトランスフェクションした。セメント質-歯根膜-歯槽骨複合体活性化におけるCD40-CD40L相互作用の関与を検討するために必要な細胞を用意することができた。また、同実験を行うためのメカニカルストレス刺激の至適条件もすでに確定している。平成30年度のin vivo実験に必要なマウスの匹数を確保するため、CD40floxマウスとCollagen Ia CreマウスまたはRANK Creマウスの交配を現在行っている。

2)歯周組織にメカニカルストレスが加わると、歯周組織において、破骨細胞と骨芽細胞が相互に作用することで骨のリモデリングが促進する。CD40は破骨細胞上にも発現していることが明らかとなっている。そこで、CD40floxマウスとRANK-Creマウスを交配して、破骨細胞特異的CD40コンディショナルノックアウトマウスの作成を行った。マイクロCT解析の結果より、破骨細胞特異的CD40コンディショナルノックアウトマウスでは骨密度の増加を認めた。さらに、同マウスの骨からRNAを採取し、リアルタイムPCR解析を行ったところ、RANKL/OPGの割合の低下を認めた。以上より、CD40からのシグナルは破骨細胞の分化を促進することが示唆された。B)セメント質-歯根膜-歯槽骨複合体活性化におけるCD40-CD40L相互作用の関与CD40-CD40L相互作用により、歯根膜細胞とセメント芽細胞の配列に影響が生じるのかを検討する。すなわち、EGFPでラベルされたCD40Lプラスミドベクターをトランスフェクションしたセメント芽細胞株と、RFPでラベルされたCD40プラスミドベクターをトランスフェクションした歯根膜細胞株を共培養し、蛍光顕微鏡にて各細胞の配列を観察する。また、共培養することで、セメント芽細胞からのCD40L刺激が入った際に生じる歯根膜細胞の機能を検討する。平成29年度に作成した骨芽細胞特異的CD40cKOマウスおよび破骨細胞特異的CD40cKOマウスの歯に矯正力を負荷した際の、歯根膜の組織学的変化や歯槽骨の形態をHE染色及びマイクロCTを用いて検討する。さらに、ex vivoにて、破骨細胞や骨芽細胞の分化能や機能にどのような変化が生じるのかを検討する。
家庭科におけるＥＳＤ指導の向上を目指すＰＩＰメソッドプログラム開発の実証的研究

本研究は、家庭科におけるESD実践の指導者の育成やESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発とその教育的効果を検証する実践的かつ実証的研究である。ESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発にあたり、まず、写真投影法を用いた小中高大学生の調査を実施し、ESDに関する発達段階を系統的に把握した。これらの調査結果、先行研究、これまでの研究蓄積を基にして、「PIPメソッドプログラム」を開発し、家庭科関連の授業にて実施した。このプログラムの教育的効果を、ESD学習指導案改善のためのチェックリスト、学習評価、学生のフィードバックを用いて検証し、教育的効果を実証することができた。本研究は,家政学・家庭科教育が蓄積してきた学際的研究知見を踏まえて,家庭科におけるESD実践の指導者の育成やESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発とその教育的効果を検証する実践的かつ実証的研究である。研究目的は,1家庭科におけるESD実践の指導者の育成やESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発と2教育的効果の検証の二つである。24年度は,研究計画に沿って,プログラムを開発と実施に取り組んだ。ESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発にあたり,写真投影法を用いて大学生のESDの捉え方について把握した。併せて,小中高においても同様の調査も実施し,ESDに関する発達段階を系統的に把握した。この結果は,「写真投影法を用いたESDに関する発達段階の基礎的研究(千葉大学教育学部研究紀要61号2013年3月)」にまとめた。これらの調査結果,先行研究,これまでの研究蓄積を基にして,「PIPメソッドプログラム」を開発し,中山・伊藤が担当する家庭科関連の授業にて実施した。この研究成果の一部は,日本家庭科教育学会とIFHE World Congressで報告し,International Journal of Home Economics Volume 5, Issue 2 (2013年3月)で「PIP-Model for pre-service teachers in the practices of ESD」として掲載された。25年度は,ESD学習指導案改善のためのチェックリスト,学習評価、学生のフィードバックを用いて,プログラムの教育的効果を検証した。検証は,ESD学習指導案改善のためのチェックリストによる測定,学習評価(自己・他者),「PIPメソッドモデル」終了後に行う学生からのフィードバックのデータを用いてプログラムの教育的効果を検証した。研究成果の一部は,日本家庭科教育学会とARAHEで報告し,「ESD実践のための研修(千葉大学教育学部研究紀要62号2014年3月)」にまとめ,現在International Journal of Development Education and Global Learning及び日本家庭科教育学会誌に投稿中である。本研究は、家政学・家庭科教育が蓄積してきた学際的研究知見を踏まえて、家庭科におけるESD実践の指導者の育成やESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発とその教育的効果を検証する実践的かつ実証的研究である。研究目的は、1家庭科におけるESD実践の指導者の育成やESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発と2教育的効果の検証の二つである。この目的に沿って、1の目的であるプログラム開発と実施(平成24年度)、2の目的であるプログラムの教育的効果の検証と研究成果のまとめと公表(平成25年度)の研究計画が進行中である。平成24年度は、研究計画に沿って、プログラムを開発と実施に取り組んだ。ESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発にあたり、まず、大学生のESDの捉え方について把握するため、写真投影法を用いた調査を行った。併せて、小中高においても同様の調査も実施し、ESDに関する発達段階を系統的に把握した。これらの調査の結果、先行研究、これまでの研究蓄積を基にして、「PIPメソッドプログラム」を開発した。このプログラムは、ESDの学びで重視されている「アクションリサーチの実施」に着眼して、教員養成に必要なESD指導のためのプログラムに必要な以下の5つの概念で構成されている。このプログラムを小中高向けの家庭科関連の授業にて実施した。本年度の実績としては、ESDのための基礎データとしての発達段階の調査を実施したこと、先行研究や実際の調査結果に基づいたプログラムを開発したことにより、実践的かつ実証的な成果を得られたと考える。これらの成果については、千葉大学教育学部紀要への投稿と日本家庭科教育学会年次大会およびIFHE世界大会において報告した。本研究の平成24年度の研究計画は、ESD指導の専門性の向上を目指すプログラム開発とその実施が、研究の柱であった。特に、このプログラム開発にあたっては、これまでの連携研究で構築したネットワークを活用し、写真投影法を使って小中高大の発達段階を明らかにした。結果の分析に関しては、研究協力者であり、各発達段階の特徴を熟知している小中高校の家庭科教員が加わった体制で検討を行うことができた。この分析・考察に基づき、教員養成に必要なESD指導のためのプログラムに必要な5つの概念(1.持続可能な社会への関心を持つ

2.持続可能な開発を理解するための知識を深める3.児童・生徒の持つ持続性についての考えを知り、自分との同異について理解する4.ESD指導案を作成する5.新しい視点で指導案を改善する)を土台として、プログラムを構成した。また、このプログラムの開発・実施と同時並行で、中山・伊藤は「芸術教育による感性に働きかけるESDの構築アート・ワークショップの手法を活かした代替案の思考能力の育成(基盤C課題番号24531103・研究代表者:神野真吾)」の研究にも携わり、相互補完的にESDの知見を深めることができた。プログラムの実施については、中山・伊藤それぞれが担当する小中高向けの家庭科関連の授業を年に2回実施することができた。1回目に試行的に実施し、再度プログラムを調整して、再試行も行うことができた。加えて、小学校の現職教員の研修においても、このプログラムを実施した。平成24年度の研究計画が順調に進行しているので、予定していた平成25年度の研究計画に沿い、研究を遂行する。平成25年度は、ESD学習指導案改善のためのチェックリスト、学習評価(自己・他者)、学生からのフィードバックを用いて、プログラムの教育的効果を検証する。プログラムの教育的効果の検証の方法は1)ESD学習指導案改善のためのチェックリストによる測定、2)学習評価(自己・他者)、3)「PIPメソッドモデル」終了後に行う学生からのフィードバックを用いる。具体的には、1)は、ESD指導の専門性の向上を目指すプログラムの中に、「ESDの指導学習指導案改善のためのチェックリスト」があり、その項目の数量的把握を行い、分析する。2)の自己評価・他者評価による学習評価と3)の学生からのフィードバックについては、量的・質的方法をミックスした分析方法により測定する。研究成果は、日本家庭科教育学会、ARAHE(アジア地区家政学会(平成25年度大会・シンガポール))の国内外の学会で公表する。次年度の研究費の使用については以下のように計画している。1)教育的効果の分析の際の研究補助者への謝金、2)教育的効果の分析に必要なアプリケーション購入等の経費、3)関連の資料収集や文献購入のための経費、4)ARAHE(アジア家政学会)の2013年度大会の参加費および旅費、5)日本家庭科教育学会2013年度年次大会の参加費および旅費、6)研究成果公表としての論文投稿のための経費
低線量全身照射による腫瘍制御に関する基礎的臨床的研究

低線量の放射線の腫瘍制御に果たす役割について研究を続けているが、今年は基礎的研究として、15ラドの全身照射を行なったマウスに対し尾静脈から腫瘍細胞を注入した場合に、肺に造る腫瘍細胞のコロニーが出来る割合が、照射をしなかったマウスの場合とどう異るのかについて更に詳細な検討を加えた。先ず肺に造るコロニーは10ラドの照射より15ラドの照射を受けたマウスの方が形成率が低いこと、更に15ラドの全身照射と局所照射の組合せが腫瘍の局所制御率が高まることを確認した。一方放射線照射による腫瘍関連抗原のshedding抑制とその意味する所についての研究が行なわれ、放射線照射による抗腫瘍免疫誘導の機序としてTAAの存在様式の変化が関与している可能性を示し、このような現象が生ずるのには30Gyという至適線量が存在することがわかった。又腫瘍誘発に対する低線量域での放射線の線量と線量の効果についての研究も進められているが、この研究の結論を得るのはもっと先の事になると思われる。臨床的研究としては、昨年に引続き全身或は半身照射のみの効果を調べるため進展例の悪性リンパ腫に対する効果を検討した。結果は45例の悪性リンパ腫の患者のうち1例は他病死したが残りの44例は、現在、再発の徴候なしに生存している。その生存期間は6ケ月から44ケ月の間に分布しており、現在もどんどん治療例が増えているので、近い将来に、統計的解析を行なって治療成績の正しい評価が下せるようになると考えている。又、肺癌、子宮癌、食道癌などの固形腫瘍に対する全身又は半身照射と局所照射の組合せによる治療も開始しているが、この研究は次年度に更に積極的に推進する予定である。
明治期京都の工芸の近代化に関する研究―「京都策」をとおして

本研究の目的は、明治期京都の工芸の展開を「京都策」という勧業・街づくり策に照らし合わせ、京都の工芸が近代工業化しなかった経緯を明らかにすることである。工芸の近代化の関連事項を当時の地図上におとしこみ近代都市形成の一環として読み直した。その結果、積極的近代化から工芸の範囲内での限定的改革へと方針が変わるのは第二期京都策の期間であり、この頃から市街周辺の新しい機械工業地域と市中心部の工芸地域という住み分けが生じたと考えられる。1.平成25年度研究計画、1一次資料の調査、2地図の作成、3地図に書き入れる事項の選定、について各項目の進捗は以下のとおりである。1一次資料の調査/計画段階では平成25年度の調査対象であった「行政施策および直接行政に繋がる議論」に関する資料のうち、主に『京都市議会議事録』を調査した。『府庁文書』については未着手、『京都市通達』については予想よりも情報量が少ないことが判明した。「さまざまな立場の人物による意見や議論」に関する資料のうち、『名家訪問録京都策』をはじめ、『京都美術協会雑誌』、『京都図案』などを調査した。2地図の作成/明治期の京都地図に関する概説書を数冊入手したところ、当時の京都市街地図の実物が入手可能な価格で販売されていることがわかったので、何点かを購入の方向で検討している。具体的な作成作業には未着手。3地図に書き入れる事項の選択/年表形式で書き込む項目を概ね整理した。2.平成25年度の研究計画にはなかったことで、特記するべきことは以下のとおりである。1学会発表の実施/「『京都策』における工芸の近代化ー染織産業を中心に」という表題で日本フェノロサ学会大会(2013年9月21日大阪大学中之島センター)において口頭発表を行った。研究課題をより明確にし、今後の研究の方向性を見直すために現段階の研究成果をまとめて発表した。3.今後の研究の展開について/以下の項目について再検討し方向性を調整する。1対象の範囲について。計画では対象を工芸全般としていたが、当面は染織産業あるいは織物産業に限定する方向ですすめる。2地図作成の手法/研究代表者本人が今年度から京都に在住することとなり本研究における地の利をえた。この条件をより有効にいかした方法を検討する。平成26年度の重点項目、1地図の作成、2地図への書き込み、3論文投稿に関する進捗状況は以下のとおりである。1地図の作成/明治期の京都の市街地図から作業に適した地図を選び抜き、デジタルデータで入手した。当初は選んだ地図を撮影する予定であったが、すでにデジタル化されたものが販売されていたのである。入手した古地図は以下の4点である。「元治京都絵図元治元年」「京都区組分細図明治22年」「大日本管轄分地図京都市図明治27年」「京都絵図明治35年」。これらの古地図をデジタルデータで入手したものの、それぞれに形式が異なっているので比較検証するためには、当初の計画通り、新たに地図を作成する必要がある。現在、作成作業の方針を検討中である。2地図への書き込み/地図が未完成のため書き込み作業は全く進んでいない。3論文投稿/平成27年度末に予定を変更し、準備を進めている。当初の計画では、平成26年度の重点項目は、1地図の作成、2地図への書き込み、3論文投稿、平成27年度の重点項目は1二次文献の検証、2分析と考察、3まとめであった。平成26年度の重点項目を年度内に遂行できなかったため、平成27年度はその遅れを取り戻すことからのスタートとなった。改めて、平成27年度の重要項目を以下の3点とした。1地図の完成、2地図への書き込み、3論文投稿。以上の重要項目に関する実績は以下のとおりである。1地図の完成/当初はアルバイトを雇ってグラフィック作業を進める予定であったが、外部に委託した。昨年度入手した4点の古地図から3点を選び、明治22年、明治27年、明治35年の京都市街地図を作成した。2地図への書き込み/明治22年、明治27年、明治35年の3点の地図を作成したが、明治27年と明治35年は大きな違いがみられなかった。そのため、琵琶湖疎水工事の進行を目安に、おおよそ明治20年代前半を22年の地図に、明治20年代後半から明治30年代を35年の地図に書き入れた。作業はほぼ完了したものの、これから見直しの上調整する必要がある。3論文投稿/作業の遅れに伴い、只今執筆中で未だ完了していない。平成28年内に投稿、掲載を目指す。遅れのおもな理由は、地図作成に時間がかかっていることである。当初は古地図を撮影して画像から作業用の新しい地図を作成する予定であったが、デジタルデータ化した古地図を入手した撮影作業を省略することができた。

一方で、地図作成作業に着手してみると予定になかった作業が発生しており、地図作成作業の方針を見直す必要にせまられた。具体的には、入手した古地図相互の整合性をはかる必要が生じたのでそのための多少の調査を行っていることがあげられる。また二次的な要因として、平成26年4月に職場を移転したことがあげられる。研究環境および教育環境がかわったことで、本研究に予定通りの時間をさくことができなかった。人文学平成27年度の研究を進めるにあたって、重要項目は以下の3点とする。1地図の完成2地図への書き込み3論文投稿。1地図の完成/現在作業中の地図を完成させる。当初の計画では一部のグラフィック作業のためにアルバイトを雇って補助してもらうことになっていたが、より効率的に進め早急に完成させるべく作業方針および作業体制を検討している。2地図への書き込み/書き込み事項はすでに整理できているので、地図ができあがった年代から順次作業をすすめる。3論文投稿/ある程度作業がすすんだ段階で着手し、年内の投稿を目指す。本研究の目的は、明治期京都の工芸の展開を「京都策」という勧業・街づくり策に照らし合わせて、京都の工芸の近代工業化しなかった要因を明らかにすることと、そこから見えてくるであろう工芸的価値観について考察することにある。初年度である平成25年度は、基本的には「京都策」を議論、計画、実施の各プロセスにおいて精査することと、それに関わる出来事の地理的関係性を示すための京都市街地図を作成することを目指した。前者に関しては、一次資料の調査をある程度完了して年表形式で整理した。結果として、京都の工芸産業の近代化が分岐点を迎えた時期やとくに詳しく追求するべき事柄を明らかにすることができた。後者に関しては、具体的にはほとんど進めることができなかった。しかしながら、現時点での成果をもとに今後の研究の方向性を若干軌道修正したことによって、今後の作業の効率化をはかることができた。以上のことから、研究全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。次年度使用額が生じたおもな理由は次の3点である。1国内交通費の減額2購入を予定していた物品(パソコンソフト)の購入保留3人件費の減額。1国内交通費の減額/平成26年4月に職場の変更にともない住所も移転した。申請時には岡山から京都への出張が国内旅費のおもな使途であったが、京都へ移転したため国内出張費が不要になった。2購入を予定していた物品の購入保留/申請時の予定から作業内容に変更があった。変更後、新たな作業方針を検討しているため、作業に必要なパソコンソフトの購入も見合わせている。可及的速やかに作業方針を決定し、購入するかどうかを判断したい。3人件費の減額/作業の元になる地図をデジタルデータで入手できたため、撮影する必要がなくなった。したがって、申請時に撮影報酬として予定していた人件費も必要なくなった。平成26年度の研究を進めるにあたって、重点項目は次の3点とする。1地図の作成2地図への書き込み3論文投稿。1地図の作成/昨年度の作業の遅れをとりもどすべく、早急に準備を整えて作業に着手する。各機関に既存の古地図を撮影またはコピーしてそれを基に地図を作成する予定であったが、明治期の京都市街地図の実物を購入する方向に切り替えて作業の合理化をはかる。
CALLシステムを用いた語句配列の乱数的変化方式による英作文教材の研究開発

「CALLシステムを用いた語句配列の乱数的変化方式による英作文教材」(基礎編)及び(応用編)の研究開発を、平成10年度から平成11年度の2年間にわたって、行った。研究代表者は、「変形生成文法の理論」を参考にした「語句拡張方式」に従って、語句の数が少ないものから始まって次第に多いものになるように英作文問題を配列作成し、注意を要する文法事項には説明を加え、難しい単語や語句には注釈を付け、学習者が理解し易いように、特に英語の「文構造」を理解させるように、工夫を施した。また、学習者に「英文を確実に記憶させる」という観点から、英語の語句の配列を時間の経過とともに変化させる方式、「語句配列の乱数的変化方式」をプログラミングに採り入れた。ところで、この2年間にわたって作成した英作文教材に対する学生たちの反応(効果)を調べるために、実際にこの教材の一部を、研究代表者が担当する科目を受講する学生たちに試みに解答してもらった。学生たちは、同一の英作文問題(2題)を1か月の間隔を置いて、2回解答した。1回目では、一般によく見られる形式(日本語の文と、用いられる英単語のアルファベット順に並べたもの)での問題提示。2回目では、研究代表者がこの教材で用いている問題提示(上記の「一般的形式」に加えて、英語の「文構造」に対応した日本語の「文節単位での語順変換モデル」を併用したもの)方式で、学生たちは解答を行った。この2回にわたる解答調査によって、2回目の形式による問題提示形式の場合の方が、1回目の英作文問題の「一般的な形式」による場合よりも、正解率が高いことが確かめられた。英語能力の高くない学生たちにとっては、英文を書く際には、英語の「文構造」に対しての戸惑いがあることが確認された。今後は、「日本語と英語の文構造の相違」に注目した英作文教材の開発を検討したい。「CALLシステムを用いた語句配列の乱数的変化方式による英作文教材」(基礎編)(設問数12ユニット×20題=240)の研究開発を、平成10年度の1年間にわたって、行った。研究代表者は、平成10年4月から7月末に、英検2級および工業英検3級の過去数年にわたって実際に出題された問題を収集しその内容を分析して、教材作成のための基礎資料を得た。7月から10月末までに、この基礎資料を基にして、教材原稿を作成した。「変形生成文法の理論」を参考にして、教材の作成形式としては「文法事項型」を採り、12のユニットに分けて作成をした。作成の際には、注意を要する文法事項には説明を加え、難しい単語や語句には注釈を付け、複雑な問題にはヒントをつけ、学習者が理解し易いように(特に、英語の「文構造」を学習者に理解させるように)工夫を施した。問題ごとに数回タイピングさせることによって、学習者に「英文を覚えさせる]ことを図った。また、出題される英作文の問題が工科系の学生の興味の持てる内容のものになるように留意した。9月下旬に、CALLラボシステムが英語教育に実際に使用されている名古屋学院大学に出張して、その機器の利用方法、学習教材の内容および学習効果などを調査した。10月下旬から平成11年2月末までの期間に、その調査の結果を参考にして、アルバイト学生を使って、「CALLシステムを用いた語句配列の乱数的変化方式による英作文教材」(基礎編)のプログラミングを行った。平成11年2月中に、研究代表者は自ら、最終点検として、プログラミングされた教材の中の英語の綴りの誤りなどの修正を行い、平成10年度の予定の作業をすべて終えた。

なお、平成11年度の初めに、この研究開発された英作文教材(基礎編)を冊子として印刷する予定である。「CALLシステムを用いた語句配列の乱数的変化方式による英作文教材」(応用編)(設問数12×10=120題)の研究開発を、平成11年度の1年間にわたって、行った。研究代表者は、平成11年4月から7月末に、英検2級および工業英検3級の過去数年にわたって実際に出題された問題を収集しその内容を分析して、教材作成のための基礎資料を得た。7月から10月末までに、この基礎資料を基に、「変形生成文法の理論」を参考にして、平成10年度作成の「CALLシステムを用いた語句配列の乱数的変化方式による英作文教材」(基礎論)で採り入れた「語句拡張法式」に従って、語句の数が少ないものから始まって次第に多いものになるように英作文問題を作成した。問題形式としては、応用編は総合問題であるので、「文法事項型」を採り入れず、いろいろな文法事項が混ざり合った形式になるようにした。作成の際には、注意を要する文法事項には説明を加え、難しい単語や語句には注釈を付け、複雑な問題にはヒントをつけ、学習者が理解し易いように(特に、英語の「文構造」を学習者に理解させるように)工夫を施した。問題ごとに数回タイピングさせることによって、学習者に「英文を覚えさせる」ことを図った。また、出題される英作文の問題が工科系の学生の趣味の持てる内容のものになるように留意した。応用編では、「一般科学」が問題の内容になっている。9月および10月に他の私立大学2校に出張をして、英語教育に実際に使用されている機器の利用方法および学習効果などを調査した。10月から平成12年1月末までの期間に、その調査の結果を参考にして、アルバイト学生を使って、応用編のプログラミングを行った。平成12年2月中に、研究代表者は、最終点検として、プログラミングされた教材の中の英語の綴りの誤りなどの修正を行い、冊子体に印刷をして、予定の作業をすべて終えた。
農水産物の機能性を強化する加工条件の構築と応用

農産物の機能性を強化する加工方法を構築するため、レンコンを可食部、皮、節の部位別に分けて成分分析を行なった。その結果、可食部に比べて皮や節は、ポリフェノールの含有量が顕著に高いことを認めた。皮の部分を利用することで高い抗酸化活性を有するレンコン皮乾燥粉末を製造できることが示唆されたため、レンコン皮熱風乾燥粉末の製造条件について検討し、乾燥前の洗浄処理や乾燥温度条件について、機能性の損失の少ない加工条件を確立した。さらに、レンコンポリフェノールの新たな機能性として、線虫の寿命延長効果があることも見出した。これまでの研究で、レンコンはポリフェノールを多く含み、肥満モデル動物の脂質代謝を改善することを認めている。本研究では、レンコンの機能性を最大限に発揮できる加工条件を構築するために、レンコンの成分分布および加熱による成分や機能性の変化を調べた。成分分布については、レンコンを節、皮、実の部位別に分けて、凍結乾燥粉末を調製後、総アミノ酸量、ミネラル量、総ポリフェノール量、プロアントシアニジン(PA)量、抗酸化活性(DPPH法)を測定した。実験にはレンコン2品種(金澄8号、佐賀県在来種)を用い、品種による比較も行なった。その結果、総アミノ酸は、皮に少なく、節で最も多かった。ミネラル、総ポリフェノールおよびPAは、実に比べて皮や節に多く含まれることが認められた。抗酸化活性は、総ポリフェノールおよびPA量と正の相関を示し、実に比べて皮で23倍、節で45倍高かった。品種間による差はほとんど認められなかった。レンコンの未利用部位である皮や節は、ポリフェノール量が多く、これらを利用することで機能性の高い加工食品の開発ができる可能性が示唆された。また、乾燥工程における乾燥温度条件を検討するために、レンコンのみじん切りを調製し、凍結乾燥、熱風乾燥(60°C、90°C、120°C)で乾燥したレンコン粉末の総ポリフェノール量および抗酸化性を調べた。その結果、凍結乾燥に比べて、60°Cおよび90°C乾燥では総ポリフェノール量が約30%低下し、120°C乾燥では約20%低下した。抗酸化活性もポリフェノール量と相関し、熱風乾燥では約30%低下した。60°Cや90°C乾燥に比べて、120°C乾燥でポリフェノールの減少率が低かったことから、ポリフェノール量の低下原因として、ポリフェノール酸化酵素の影響が大きいことが示唆された。今後は、本酵素の働きを抑制する乾燥条件を見出す予定である。昨年までの研究でレンコンは、高い抗酸化性を有するポリフェノールを多く含み、特に皮や節などの未利用部分に多量に存在することを認めている。今年度の研究では、レンコンの機能性を最大限に発揮できる加工条件を構築するために、レンコン茶の加工法について検討した。乾燥レンコンを焙煎後、遊離アミノ酸含量、総ポリフェノール量および抗酸化活性(DPPH法)の変動について調べた。その結果、焙煎後のレンコンは、焙煎前に比べて総遊離アミノ酸量は10%程度減少したが、酸味や苦味を呈するアスパラギンは増加する傾向が認められた。ポリフェノール量と抗酸化活性については、焙煎前に比べて焙煎後で増大する傾向が認められた。したがって、乾燥レンコンを焙煎することによって、お茶として香ばしい風味が増す上に、機能性が増強できる可能性が見出された。今後は、焙煎温度に関する詳細な条件検討と焙煎によって抗酸化活性等が増強するメカニズムについて解明を行う予定である。また、ポリフェノール等の抗酸化物質は、活性酸素が関連する疾患や老化を予防する効果が期待されている。そこで、レンコンポリフェノールの抗老化作用について線虫(C.elegans)を用いて評価した。レンコンのポリフェノール抽出物を添加した寒天培地上で線虫を飼育し、寿命の評価を行ったところ、レンコンポリフェノール抽出物添加群で寿命が有意に延長した。今後、レンコンポリフェノールによる寿命延長のメカニズムを解明すると共に焙煎したレンコンの抽出物についても寿命の評価を行う予定である。乾燥レンコンを焙煎加工することによって機能性を強化することができ、レンコンのポリフェノールが線虫の寿命を延長するという新しい2つの知見を見出すことができた。しかし、当該年度中の妊娠・出産による休暇取得のために、十分な研究時間が得られず、いずれも詳細なメカニズムの解明に至らなかったため。これまでに、レンコンのポリフェノールは、肥満モデル動物の脂肪肝を改善することや線虫の寿命を延長することを見出している。また、昨年までの研究で、レンコンの未利用部位である皮や節は、可食部(皮や節を除去した部分)に比べて、ポリフェノール含量が顕著に高いことを認めている。そこで、今年度の研究では、レンコンの皮に含まれるポリフェノールを産業的に有効利用するため、食品工場から大量に排出されるレンコン皮の前処理条件および熱風乾燥条件について検討した。レンコンの皮は、収穫まで泥と接しているため、可食部に比べて微生物の汚染度が高く、そのことが食品として利用する際の懸念材料となっている。また、高温殺菌するとポリフェノールの構造が変化するため、高温で殺菌することも困難である。そこで、食品工場から排出された剥皮後の皮を浄水にて洗浄し、洗浄の有無による差を比較した。洗浄した皮の乾燥は、露点制御方式の熱風乾燥機を用いて行なった。

粉末化後、微生物数、ポリフェノール量および抗酸化活性(DPPH法、H-ORAC法)を測定し、比較対照には、凍結乾燥(非加熱)粉末を用いた。その結果、洗浄無しの熱風乾燥粉末は、一般細菌数が120,000cfu/gであったのに対し、洗浄有りでは800cfu/gと顕著に低下した。ポリフェノール量は、洗浄の有無に関わらず、高い含有量を示し、洗浄によるロスは殆ど無いことが分かった。また、DPPH消去活性およびH-ORAC値は、ポリフェノール量と相関して高い値を示し、凍結乾燥粉末と比較しても差は無かった。したがって、レンコン皮の熱風乾燥粉末調製において、剥皮後の洗浄工程が微生物数の低下には有効であり、なおかつ機能性成分であるポリフェノール量は維持できることが確認できた。農産物の機能性を強化する加工方法を構築するため、レンコンを可食部、皮、節の部位別に分けて成分分析を行なった。その結果、可食部に比べて皮や節は、ポリフェノールの含有量が顕著に高いことを認めた。皮の部分を利用することで高い抗酸化活性を有するレンコン皮乾燥粉末を製造できることが示唆されたため、レンコン皮熱風乾燥粉末の製造条件について検討し、乾燥前の洗浄処理や乾燥温度条件について、機能性の損失の少ない加工条件を確立した。さらに、レンコンポリフェノールの新たな機能性として、線虫の寿命延長効果があることも見出した。当初、熱風乾燥によって、レンコンに含まれるポリフェノールがどのように変化したか構造解析を行う予定であった。しかし、レンコンをみじん切りする際に用いた前処理装置のスクリーンサイズの条件検討に予定以上の時間を要し、LC/MS等による構造解析を行うことができなかったため。焙煎後のレンコンにおける成分変化をLC/MS等の機器を用いて調べ、抗酸化活性の増強に起因する成分の特定を行う。また、線虫の寿命延長効果については、老化に関わる過酸化脂質量や活性酸素量について測定を行う他、寿命に関与する遺伝子の変異体を用いて寿命評価を行い、寿命延長効果のメカニズム解明に努める予定である。食品化学加熱乾燥におけるポリフェノール量や抗酸化活性の低下にポリフェノール酸化酵素の影響が大きいことが認められたため、本酵素を活性化させない温度条件や裁断方法について検討を進める。また、抗酸化活性については、ESR法やORAC法等のより生体内の条件に近いとされる抗酸化活性測定方法を導入し、評価する予定である。さらに、活性酸素が影響する疾患の改善や老化予防効果についても、動物モデルや培養細胞を用いて機能性の追求を図る。当該年度中に出産のため、産前・産後・育児休暇を取得した。研究に従事できる期間が当初の予定より減少したため、研究費の使用額が少なかった。次年度は、予定よりエフォートを上げて研究に取り組み、当該年度中に実施予定であった研究も同時に遂行する。研究費は当該年度にできなかった実験の試薬代等に充当する。
マラリア原虫肝臓感染ステージの遺伝子発現制御に関わる転写因子の研究

マラリア原虫の肝臓侵入ステージであるスポロゾイトとそれに続く肝細胞内寄生ステージは感染阻止免疫を誘導できるきわめて重要なステージである。しかしながらその感染機構はいまだ多くの点で明らかになっていない。申請者はこれまでの研究でApetala2(AP2)ファミリーの遺伝子群がマラリア原虫の転写因子をコードしていることを明らかにした.特にマラリア原虫のオオキネートステージで発現されるAP2ファミリー転写因子AP2-0(AP2 in ookinetes)が中腸感染に関わる遺伝子群を誘導していることを明らかにした。本研究では以上の知見をもとに、スポロゾイト及び肝細胞内寄生ステージの転写因子AP2-Sp(AP2 in sporozoites)とAP2-E(AP2 in exoerythrocytic forms)を同定した。AP2-Spはほとんど全てのスポロゾイト期の感染関連遺伝子の発現を制御するマスター転写因子であった。AP2-Spはスポロゾイト期を通じて発現されその核に局在していた。AP2-Sp遺伝子を破壊した原虫ではオオシスト内でのスポロゾイトの形成が観察されなかった。さらにAP2-Oとのキメラ転写因子をオオキネート期に発現させたところその標的遺伝子の一部をオオキネート期に発現させることができた。これらの内にはスポロゾイトの肝臓侵入にとって重要な役割を有している遺伝子が含まれていた。一方AP2-Eは肝細胞感染後早期の肝内型原虫の発育、増殖を制御する転写因子であった。AP2-Eを破壊した原虫は肝細胞に正常に侵入したが、次のステージである赤血球感染ステージを形成することが出来なくなった。野生型では肝細胞感染後約24時間より核DNAの複製、細胞の増大がみられたが、ノックアウト原虫ではほとんど観察されなかった。このことはAP2-Eが肝内ステージのdevelopmentを制御するマスター転写因子であることを強く示唆した。今後AP2-Eを手掛かりとしてマラリア原虫の肝臓感染機構を明らかにしたい。さらにAP2-0とのキメラ転写因子をオオキネート期に発現させたところその標的遺伝子の一部をオオキネート期に発現させることができた。これらの内にはスポロゾイトの肝臓感染にとって重要な役割を有している遺伝子が含まれていた。一方AP2-Eは肝細胞感染後早期の肝内型原虫の発育、増殖を制御する転写因子である。AP2-Eを破壊した原虫は肝内ステージが正常に形成されなくなった。今後これらの転写因子を手掛かりとしてマラリア原虫の肝臓感染機構を明らかにしたい。