hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術後せん妄症状看護の質指標の構築

術後せん妄症状看護の質指標の構築をめざし、研究第1段階ではチームアプローチを基盤にした、せん妄ケアの確立が早急に求められていた現状から、術後及びICUせん妄ケアにおけるチームアプローチの実情と看護師の役割について、集中ケア認定看護師を対象にアンケート調査を実施した。チームアプローチを実施しているのは63.8%であったが、「適切な環境調整」や「安全に対するリスク評価と対応」、「家族への情報提供・精神的ケア」、「適切な睡眠援助」という看護師が中心となって行う必要のあるケアは、十分に実施されていない現状が明らかとなった。また術後せん妄発症後のケアとその評価が十分に行われていないことが示唆された。これらの結果から、術後せん妄症状看護の質指標の概念枠組みを、<未発症期><発症前駆期><発症重篤期><回復期>の4期に分け、ケア項目とアウトカムを整理することとした。研究第2段階では文献検討によって明らかになっていなかった次の課題に取り組んだ。1点目は<発症重篤期><回復期>における「せん妄ケアの目指すゴールやアウトカム」を抽出することを目的に、所属施設の管理者から推薦のあった専門看護師と認定看護師を対象にフォーカスグループインタビューを実施した。2点目に<発症前駆期>のケア項目を整理するにあたり、閾値下せん妄の概念を用いて術後せん妄症状看護の構築が可能であるか検討した。結果、前者は<苦痛や不安のない状態で、身体の状態そのものを回復できる>・<患者が日常性を獲得できる>・<せん妄による後遺症(長期的な影響)を残さない>の3つの看護アウトカム指標が抽出された。後者は術後せん妄症状観察項目として17項目が<発症前駆期>に観察された時点で、症状に関連してせん妄ケアを実施することで、せん妄の重篤化を回避できる可能性が示された。近年、クリティカルな状態にある患者のせん妄の予防及び早期発見・対処には、チームアプローチによる介入の必要性が指摘されており、術後せん妄症状看護の質指標の構築を進めるに際し、チームアプローチの観点を踏まえた内容とするか、その検討が必要であった。そこで本研究実施計画を一部変更し、今年度は術後及びICUせん妄ケアにおけるチームアプローチの現状を明らかにすることを目的とした。所属施設の倫理審査委員会の承認を受けた。対象は2014年時点で日本看護協会ホームページ上に施設と氏名を公開している集中ケア認定看護師とし、調査内容はせん妄ケアチームアプローチの実際やせん妄のスクリーニングおよびモニタリングのためのツールや、せん妄ケアのガイドラインおよび患者や家族へせん妄について情報提供する際の媒体の活用について質問した。また主なせん妄ケアについて実際の需要に対する充足の程度(以下、せん妄ケア充足度)について4段階の順序尺度で回答を求めた。平成27年度は、1術後せん妄症状看護の質指標素案の作成と2 “せん妄からの回復"を支援する看護師の臨床知について計画を進め、3平成26年度研究成果の一部を論文として、また学会発表により公表した。1について、国内・国外文献をもとに質指標モデルの作成とせん妄ケアの抽出に努めた。2について、関東地区の病院に勤務する集中ケア認定看護師および急性・重症患者看護専門看護師(5名)を対象にフォーカスグループインタビューによる調査を行った。3について、チームアプローチを基盤にしたせん妄ケアの必要性は指摘されていながらも、実際のところ取り組んでいる施設は少ない現状が推察された。また集中ケア認定看護師の所属する施設の中で、調査に協力の得られた集中ケア認定看護師の半数以上がチームアプローチに取り組んでいた。せん妄のスクリーニングおよびモニタリングのためのツールの実施状況は7割以上であったが、せん妄ケアのガイドラインおよび患者や家族へせん妄について情報提供する際の媒体の活用は3割以下にとどまっていた。平成27年度は術後せん妄症状看護の質指標素案を完成する予定であったが、質指標を作成する上で必要となる概念モデルの検討、エビデンスに裏付けられたせん妄ケアが少なく、文献等から抽出する過程に想定していた以上の時間を要している状況にあり、現在のところ完成に至っていない。平成28年度は、(1)27年度に実施したフォーカスグループインタビューの分析と、(2)術後せん妄症状看護の質指標素案作成に向けた概念枠組みの検討および先行文献からのケアの抽出、(3)平成27年度までの研究成果の一部を学術集会等で公表した。(1)クリティカルケア看護に携わり、所属施設の管理者から臨床現場でせん妄ケアに取り組んでいる看護師として推薦のあった専門看護師と認定看護師を対象に得たインタビューデータをもとに、「せん妄をどのように捉えているか」・「せん妄ケアの目指すゴールやアウトカム」・「実践の場で手応えのあった善いせん妄ケア」・「せん妄からの回復を判断するプロセス」の4つの内容について質的に分析した。このうち「せん妄ケアの目指すゴールやアウトカム」として、<苦痛や不安のない状態で、身体の状態そのものを回復できる>・<患者が日常性を獲得できる>・<せん妄による後遺症(長期的な影響)を残さない>の3つの内容が抽出された。これらは先行研究では報告されていない内容で、せん妄ケアの質指標の概念枠組みの中で、せん妄ケアによって目指すべき方向性を示す変数として活用できる。(2)術後せん妄ケアの質指標概念枠組みとして、<未発症期><発症前駆期><発症重篤期><

回復期>の4期に分け、研究代表者のこれまでの研究成果と国内外のせん妄に関するガイドラインや先行研究から各時期のケアの目的とせん妄ケアの整理を行った。(3)「Subsyndromal delirium(閾値下せん妄)から捉えたせん妄ケア構築の可能性」について学術集会および週刊医学界新聞(看護号)で公表した。研究代表者の所属研究機関等の変更に伴い教育等業務の拡大が生じたことで、想定していた分の研究活動の時間を確保することが困難であった。平成29年度は1)術後せん妄への早期介入を可能にする前駆症状の検討およびその成果の公表、2)前述の1)の成果も踏まえて、これまでの研究成果と国内外のせん妄ケアに関するガイドラインや文献から、術後せん妄症状看護の質指標素案の作成を進めた。1)術後せん妄を発症した患者の発症前日と発症当日の両日に観察された症状は、9因子51項目の術後せん妄症状観察項目のうち7因子17項目で、これらは閾値下せん妄の評価と合わせて行うことで、せん妄の重篤化を回避できる可能性が示された。本研究課題が、術後せん妄症状看護に焦点を当て、これまでの知見から閾値下せん妄と合わせて17のせん妄前駆症状に基づいてせん妄ケアを構築することは、せん妄の発症予防の観点から重要な意味を持つと思われる。2)術後せん妄の発症経過<未発症期><発症前駆期><発症重篤期><回復期>の4期それぞれに【ケア目標】を作成し、それらに対するケア内容を整理した。<発症前駆期><発症重篤期>には「症状マネジメント」、「生理学的異常所見のアセスメントと適切な対処」、「睡眠覚醒リズム障害のアセスメントと適切な対処」、「安全のリスク評価と対策」、「適切な環境調整」、「早期離床・活動の促進」、「家族への情報提供・精神的ケア」、等の主要なケア内容から構成された。また<回復期>はこれらの主要ケア内容に「セルフケアの拡大・生活リズムの構築」、「せん妄体験の意味づけ」が追加された。また、前述の1)で示された17項目の前駆症状が出現した時点で行う必要のあるケア内容について、術後せん妄症状看護の質指標素案に反映できることを確認した。研究代表者が所属研究機関等を変更したことに伴い教育等の業務に拡大が生じ、想定していた分の研究活動の時間を確保することが困難であった。術後せん妄症状看護の質指標の構築をめざし、研究第1段階ではチームアプローチを基盤にした、せん妄ケアの確立が早急に求められていた現状から、術後及びICUせん妄ケアにおけるチームアプローチの実情と看護師の役割について、集中ケア認定看護師を対象にアンケート調査を実施した。チームアプローチを実施しているのは63.8%であったが、「適切な環境調整」や「安全に対するリスク評価と対応」、「家族への情報提供・精神的ケア」、「適切な睡眠援助」という看護師が中心となって行う必要のあるケアは、十分に実施されていない現状が明らかとなった。また術後せん妄発症後のケアとその評価が十分に行われていないことが示唆された。これらの結果から、術後せん妄症状看護の質指標の概念枠組みを、<未発症期><発症前駆期><発症重篤期><回復期>の4期に分け、ケア項目とアウトカムを整理することとした。研究第2段階では文献検討によって明らかになっていなかった次の課題に取り組んだ。1点目は<発症重篤期><回復期
自己組織化機能の数理

自己組織化現象は生物・生態系・物理・化学系に多く報告され、そこでは個自身あるいは相互作用に内包される何らかに非線形特性が本質的役割を果たしていると考えられている。本研究ではこれらの結果を参照しつつ、工学系あるいは社会系での自己組織化機能を説明し得る理論の体系化を図るため、生物個体群や神経回路に見られる自己組織化の機能を、数理的に記述し、抽象化することを第1目標として研究を進めた。まず、協調・競合系としての生物集団と自己組織化に関し、エネルギ-栄養段階の力学的構造の解析と偏害的競争関係にある生物群集モデルの開発を行い成果を得た。次に非線形振動場のダイナミックスと自己組織化に関してはバ-スト・ニュ-ロン回路網のモデル、位相振動子モデルへの縮約可能性、平均場結合集団のダイナミックス、一次視覚野モデルの解析および実験との比較などについて成果を得た。次に、並列分散処理ネットワ-クにおける自己組織化機能に関しては、多層形ネットワ-クおよび緩和形ネットワ-クの理論および応用について集中的に研究を行い、逆システム構成、パタ-ン認識と連想、最適化、ロボティクスへの応用などで多くの成果を得た。さらに、自己組織現象とシステムの構造情報の関連を追求するテ-マとして、遺伝アルゴリズムに注目し、アルゴリズムとしての改良および並列計算法の開発に成果を得た。以上の成果は、未だ各論的色彩が残るが、より包括的な理論構築の基盤となるものである。
神経芽腫における発現遺伝子の網羅的解析と治療および診断に有用な分子標的の同定

私共は本研究において、神経芽腫や肝芽腫の腫瘍組織内で発現している遺伝子群を、Differential display法やマイクロアレイ法を用いて解析し、トランスクリプトームの観点から、腫瘍の臨床的及び生物学的特徴を明らかにする事を試みた。また、マイクロアレイ法により得られた遺伝子発現プロファイルから、効率よく生物学的及び臨床的に有用な遺伝子発現情報を抽出するため、解析する実験系に応じた複数のデータ・マイニング法の確立を試みた。Differential display法とQRT-PCR法とを用いた、神経芽腫における遺伝子発現解析の結果、hCDC10 mRNAの腫瘍組織内における高発現量は、腫瘍の悪性度の低い生物学的特徴と相関を示すと同時に、患者の良好な予後と相関を示す事が明らかになった。マイクロアレイ法を用いた肝芽腫組織や正常肝組織の解析では、肝芽腫組織や正常肝組織に特異的な発現遺伝子群を同定し、その解析過程で、生物学的に異なる組織間で発現パターンに差がある遺伝子群を同定する、データ・マイニング法を確立した。また、時系列の遺伝子発現プロファイルを解析する手法を確立するため、5-fluorouracil(5-FU)に暴露された大腸癌細胞株SW620の経時的遺伝子発現プロファイルや、一過性の虚血-再灌流傷害を受けたマウス海馬における、経時的遺伝子発現プロファイルを解析し、時系列の遺伝子発現プロファイルを解析するための、データ・マイニング法を確立した。本研究により、神経芽腫や肝芽腫の臨床的及び生物学的特徴に関連した、多くの発現遺伝子が同定された。また、マイクロアレイ法によって得られた遺伝子発現プロファイルから、生物学的及び臨床的に信頼性の高い情報を抽出するためには、統計学的解析法と教師付き学習法や教師なし学習法などのアルゴリズムを併用するのが、有効な方法の一つである事が示された。In Vitro系の確立およびデータ・マイニング法の確立(永田・高橋):今回の研究では、mRNA発現プロフィールを網羅的に解析するため、目的とする情報を抽出するのに適切な実験系と、大容量のデータから短時間で必要な情報を抽出するデータ・マイニング法を確立する事が必要である。そこで我々は、大腸癌細胞株SW620に対し5-FUを加えて培養を行い、経時的に得られた遺伝子発現プロフィールから、5-FUに対し応答を示す遺伝子群を絞り込むデータ・マイニング法の確立を行った。5-FUを加えないコントロール群に対し、5-FUを加えた群で発現量が3倍以上の変動を示す遺伝子の中から、公的および私的データ・ベースを参照したデータ・マイニング法を用いて、今回の研究のtargetとなる遺伝子を、VDUP1に絞り込んだ。QRT-PCR法を用いて、腫瘍細胞株および臨床検体におけるVDUP1の発現量を検討したところ、VDUP1は5-FUを添加した細胞株で発現量が統計学的有意に上昇し(P<0.01)、大腸癌の臨床検体では、癌部は非癌部に対して発現量が統計学的有意に低く(P<0.0001)、臨床病期の進行に伴って発現量が統計学的有意に減少する事がわかった(P<0.01)(Takahashi Y et al.,2002;Ikarashi M etal.,2002)。これまでに我々は、神経芽腫の臨床検体を用いた発現解析から、臨床的に有意義な情報を抽出できる事を示した(Nagata T et al.,J Surg.Res.,92:267-275,2000)。今回の実験により、腫瘍細胞株を用いた実験系からでも、適切なデータ・マイニング法と臨床検体を用いた解析を併用すれば、臨床的に有用な発現遺伝子の同定が可能である事が示された。

今後は、臨床検体からだけではなく、腫瘍細胞株を用いた実験系も加えて、解析を行いたいと考えている。神経芽腫腫瘍組織の発現解析(永田・高橋):採取した新鮮腫瘍組織よりTotal RNAを抽出し、0.9%アガロース・ゲルを用いて電気泳動を行うと同時に、実際にcDNAの合成やcRNAの合成を行った後電気泳動を行い、収集したサンプルが、今後のDifferential Display法やGeneChipシステムを用いた解析に耐えうるかどうかを検討した。データ・マイニング法の確立に向けて(永田・高橋・麦島):様々な細胞や組織より得られた大容量の遺伝子発現情報を、網羅的に解析するためには、短時間で信頼性の高い情報を抽出しうる、データ・マイニング法を確立する事が必要である。本年度私共は、昨年度までに準備した遺伝子発現データを用いて、異なる生物学的特徴を有する組織間で、生物学的特徴の差異に関与する発現遺伝子群の同定を試みた。また同時に、臨床検体を用いて遺伝子発現解析を進める際に汎用性があり、信頼性の高いデータを得る事が可能な、データ・マイニング法の確立を行った。結果と考察:複数の正常肝組織と肝芽腫組織に対し、GeneChip^<TM>システム(Affymetrix,Santa Clara,CA)を用いて、各組織における約1700個の遺伝子の発現量を決定した。得られた情報から、統計学的手法(Mann-Whitney U検定)と機械学習法の一つであるk-nearestneighbor法とを用いて、正常肝組織と胚芽腫組織とを100%正確に判別できる26遺伝子を同定した。選ばれた26遺伝子には、IGF2やIGFBP4といった、従来より肝芽腫組織で発現異常が報告されている遺伝子が含まれており、この結果は信頼性が高いと思われた(Nagata T et al.,Cancer Genet.Cytogenet.,2003)。同様の方法を用いて、複数の胎児肝組織と出生後期肝組織とを100%正確に判別できる33遺伝子を同定した。選ばれた33遺伝子の中には、細胞周期やDNAの複製と修復に関連した遺伝子・CYP450 familyに属する遺伝子・IGF-axisに属する遺伝子などが含まれており、この結果は信頼性が高いと考えられた(Nagata T et al.,Int.J.Mol.Med.,2003)。本年度のまとめ:本年度までに私共は、マイクロアレイ法を用いて、正常肝組織および肝芽腫組織において、特異的な発現パターンを示す、遺伝子群の同定を行った。統計学的手法と機械学習法との併用は、異なる組織間で発現に差がある遺伝子群を同定する際に、信頼性の高い結果を得る事が可能な、データ・マイニング法の一つであると思われた。データ・マイニング法の確立に向けて(永田・高橋・麦島):神経芽腫を含む小児腫瘍の生物学的特徴を明らかにし、新規治療法の開発などに役立てるためには、腫瘍組織の遺伝子発現解析以外にも、腫瘍細胞の薬剤に対する暴露や腫瘍の進展に伴い、腫瘍細胞内で時間経過と共に発現変動を示す遺伝子群を同定する事も重要になってくる。それに伴い、マイクロアレイ法を用いて、時系列の遺伝子発現プロファイルから発現変動を示す遺伝子の情報を抽出する、データ・マイニング法が必要になる。
テレケリックマクロモノマーを用いる高効率なリングブロック共重合体の精密合成

1.ポリイソプレン(A)とポリスチレン(B)からなり、末端に1、1-ジフェニルエチレン型ビニル基を有するテレケリックBAB型トリブロック共重合体3試料をモノマーの逐次添加アニオン重合によって合成した(M_w≒7×10^4,M_w/M_n<1.1,w_<PI>=0.14,0.31,0.49ここでw_<PI>はポリイソプレンの重量分率)。さらにこれら共重合体の約0.2%THF溶液中にナフタレンカリウムを過剰量添加して末端二量化(環化)反応を行い、そのうち環化したと考えられる部分のみをGPC分取した。分子量測定ならびにNMR測定の結果、3種類の分取物は対応するBAB型共重合体とほぼ等しい分子量および組成を有していることが確認された。2. 3種類のBAB型トリブロック共重合体と対応する分取物をそれぞれジクロロメタン溶液として-40°Cでオゾン処理することによりA部分の主鎖切断を行った。GPC分析した結果、BAB型共重合体はいずれもポリスチレン部分の分子量が定量的に半減したのに対し、分取物はいずれも分子量変化しなかった成分約90%と分子量が半減した成分約10%に分かれた。この結果より3種類の分取物とも、リング共重合体純度は約90%であることが示された。3. BAB型共重合体(線状共重合体)ならびに分取物(リング共重合体)のベンゼン溶液キャスト膜からのモルフォロジーを、オスミウム酸染色後、透過型電子顕微鏡観察したところ、組成の異なる3組の試料はいずれもそれぞれ球状、六方棒状、および交互ラメラ構造を示すことが確認された。また小角X線散乱測定より、リング共重合体の方が対応する線状共重合体に比べていずれもドメイン間隔が狭いことが確認された。これはリング共重合体が相分離構造内でループ型配置のみを取り、末端を有する線状共重合体に比べ、相分離界面に対して垂直方向への拡がりが小さいことが起因していると考えられる。交付申請書に記載した研究計画に沿って研究を行った結果、以下の研究成果が得られた。1.ポリ(2-tert-ブチルブタジエン)(A)とポリスチレン(B)からなり、末端に1、1-ジフェニルエチレン型ビニル基を有するテレケリックBAB型トリブロック共重合体をモノマーの逐次添加アニオン重合によって合成した。(M_w(A)=1.0×10^3M_w(BAB)=4.3×10^4,M_w/M_n(BAB)=1.04)さらにこの共重合体の0.2%THF溶液中にナフタレンリチウムを過剰量添加して末端二量化(環化)反応を行った結果、生成物のGPC分析により、およそ40%の高収率で環化が進行していることが見い出された。このうち環化したと考えられる部分のみをGPC分取した。GPC-LALLSによる分子量測定の結果、単離生成物はテレケリックポリマーとほぼ等しい分子量を有していることが確認された。(M_w=4.3×10^4,M_w/M_n=1.05)2.BAB型トリブロック共重合体ならびに環化反応後のGPC分取物を約2%ジクロロメタン溶液として-40°Cでオゾンをバブリングすることによりポリジエン部分の主鎖切断を行った。GPC分析した結果、前者は定量的に分子量が半減していた。一方、後者は、分子量変化しなかった成分約80%と分子量が半減した成分約20%に分かれたことから、得られた試料の約80%が環状高分子であることが示された。すなわち、オゾン分解反応を用いたリング共重合体の分子構造変化から、定量的な環状構造確認を行うことができることが見い出された。3. BAB型共重合体(線状共重合体)

ならびに分取物(リング共重合体)のベンゼン溶液キャスト膜からのモルフォロジーを、オスミウム酸染色後、透過型電子顕微鏡観察したところ、組成の異なる3組の試料はいずれもそれぞれ球状、六方棒状、および交互ラメラ構造を示すことが確認された。また小角X線散乱測定より、リング共重合体の方が対応する線状共重合体に比べていずれもドメイン間隔が狭いことが確認された。これはリング共重合体が相分離構造内でループ型配置のみを取り、末端を有する線状共重合体に比べ、相分離界面に対して垂直方向への拡がりが小さいことが起因していると考えられる。
プロテオーム解析を用いたクモ膜下出血患者の病態解明

当救命センター入院となったクモ膜下出血患者で,治療のために髄液ドレナージチューブを挿入された患者のうち、38名においてドレナージチューブから髄液を経時的に採取した。患者背景、既往歴、重症度、臨床経過について検討を行い高齢者、血腫や脳梗塞を伴った患者、重篤な既往歴を持つ患者、重篤な合併症を伴っている患者、死亡例は除外し、スパズムを伴った患者4例、スパズムを伴わなかった患者9例を同定した。また,コントロールとして神経学的に問題のない患者13例が腰椎麻酔を受ける際に髄液を採取した。これらの髄液の蛋白定量、SDS-PAGEを行ったところコントロール群とクモ膜下出血患者では蛋白量に10倍程度の差が認められた。そのため、くも膜下出血患者とコントロール群での比較では目的となる蛋白の同定は困難と判断した。当研究室の質量分析では数百もの蛋白が同定できるため、より効率的に目的となる蛋白を同定する方法を検討した。その方法として(1)一度の質量分析で4検体の蛋白同定、半定量が可能であるiTRAQを用いる(2)スパズムは起こりやすい時期があり、髄液中の蛋白もスパズム前に大きく変化していると考えられるため、スパズム例においてスパズム発現前の数日間の検体で測定を行う(3)個人間の差をなくすため同一例の検体において測定を行うこととした。前述のスパズムを伴った患者4例のなかから最も蛋白量の経時的変動が小さかった症例を選び、検体の前処理、iTRAQ標識を行った。現在、質量分析装置(ESI+Q-TOF)にかけ、質量分析データからデータベース検索(MASCOT)により蛋白質を同定する準備中である。
早期飲酒とアルコール依存症の発症と病態に関するポストゲノム研究

本研究は早期のエタノール暴露がその後の飲酒行動に及ぼす影響とその分子機構の解明を目的とする。本年度は初年度に引き続き、神経系の分化・発達に及ぼすエタノールの影響を、特に神経幹細胞への作用という点に注目して以下の検索を行った。1、胎内エタノール暴露ラットの作成と神経幹細胞に及ぼす影響についての検討ヒトでの器官形成期に相当する妊娠1014日目のラットに、エタノールを強制経口投与したところ、約3割の胎仔に中枢神経系の形成不全を認めた。中枢神経系の形成不全を伴わずに生まれてきた仔を胎内エタノール暴露モデルとし、その脳から単層培養法により得た神経幹細胞を用いて、その増殖能および分化誘導能を調べたところ、胎内エタノール暴露が胎仔脳内の神経幹細胞の機能異常を引き起こすことが確認された。2、神経幹細胞を用いた検索エタノールが神経幹細胞の分化および神経細胞の生存に及ぼす影響を検索するため、胎齢14日のラット胎仔から得た神経幹細胞および胎齢18日のラット胎仔の大脳皮質から得た初代培養神経細胞を同濃度のエタノールで処置し、その分化誘導能および生存率を比較した結果、エタノールは神経細胞の生存に影響を及ぼすよりもかなり低い濃度から神経幹細胞の分化を抑制することが見いだされた。さらに、脳由来神経栄養因子やinsulin-like growth factor-1などの神経栄養因子の同時投与により、このエタノールによる神経幹細胞の分化誘導抑制作用が減弱されることがわかった。これらの結果から、エタノールによる神経幹細胞の分化誘導抑制作用および神経細胞障害性により引き起こされる脳内の神経回路網の改変が、アルコール依存症の病態基盤に深く関連している可能性が示唆された。本研究は早期エタノール暴露がその後の飲酒行動に及ぼす影響とその分子機構の解明を目的とするが、本年度は神経系の分化・発達にエタノールがどのように影響するかという観点から以下の検索を行った。1、早期エタノール暴露ラットの作成ラットを用いてエタノールの早期暴露モデルを作成することを目標に、現在暴露時期や暴露方法を検討中である。2、神経幹細胞を用いた検索エタノールの神経細胞障害性および神経幹細胞の分化に及ぼす影響を調べるため、胎齢18日のラット胎仔から得た初代培養神経細胞と胎齢14日のラット胎仔から得た神経幹細胞を同濃度のエタノールで処置し、その生存率と分化誘導能を比較検討した結果、エタノールは神経細胞の生存に影響を及ぼすよりもかなり低い濃度から神経幹細胞の分化を抑制することがわかった。また、このエタノールによる神経幹細胞の分化抑制作用が脳由来神経栄養因子(BDNF)やinsulin-like growthfactor-1(IGF-1)といった神経栄養因子によって減弱されることを確認した。さらにヒトでの器官形成期に相当する妊娠1014日目のラットにエタノールを強制経口投与し、その仔から単層培養法により得た神経幹細胞の増殖能・分化誘導能を調べたところ、胎内エタノール暴露が胎仔脳内の神経幹細胞の機能異常を引き起こすことを確認した。またその際約3割の胎仔に中枢神経系の形成不全も認めた。以上より、エタノールによる神経細胞障害性および神経幹細胞の分化誘導抑制作用は、脳内神経回路網の改変を起こし、これがアルコール依存症の病態に深く関連する可能性がある。次年度ではさらに早期エタノール暴露の脳内神経回路網への影響を調べるため、作成した動物モデルを用いて再暴露の際の飲酒行動の比較検討や脳における神経細胞新生・分化に関する免疫組織化学的検索を計画している。
癌化学療法時の口腔粘膜障害に対するレバミピド含の嗽液の有用性と安全性評価

5-フルオロウラシル(5-FU)と放射線を併用する化学放射線療法は頭頸部癌に広く用いられているが、口腔粘膜や唾液中に産生されるフリーラジカルによる口内炎は高頻度に発症し、患者QOLを著しく低下させる。これまでに、フリーラジカル除去作用をもつアロプリノール含嗽液が、口内炎予防に有用であることが報告されているが、アロプリノールは腎機能低下者には減量する必要がある。最近、レバミピド(ムコスタ[○!R])含嗽液は、ドセタキセルと放射線療法を併用した患者の口内炎を改善したことが報告されており、腎機能低下者に対しても安全に使用できることから、アロプリノール含漱液に替わる治療法として注目されている。本研究では、レバミピド含嗽水を安全に使用するための準備として、調製に必要となるイナゲル[○!R](伊那食品)とアルコックスE-30[○!R](明成化学)について調査を行った。イナゲル[○!R]は寒天食品であり、デザートや和菓子に幅広く用いられている食品添加物であることから、外用薬として使用可能である。しかしながら、アルコックスE-30はポリエチレンオキサイドの水溶性熱加熱性樹脂であり、取り扱い時には皮膚粘膜への付着や飛散に注意が必要であることが判明したため、院内製剤としてヒトへの適用は困難と考えられた。そのため、アロプリノール含嗽水調製時に使用しているカルメロースナトリウムを基剤として用いるのが適当と考えられた。また、他施設での使用状況を調査した結果、レバミピド含嗽水は苦みが強いことが判明した。そこで、各種経腸栄養剤のフレーバーを添加して苦みをマスクできるかどうかを試験したところ、酸味のあるパイナップルおよびオレンジフレーバーはレバミピド含嗽水の苦みを緩和するのに適当であった。今後、作製したレバミピド含嗽水を5-FUと放射線療法を併用する患者に適用して、有用性を検証する予定である。
カルシウム化合物の熱力学的性質に関する研究

昭和62年度にはCa_2Sn,Ca_3P_2,Ca_3As_2およびCa_3Sb_2の生成自由エネルギーを測定した。本年度は前年度に引き続き化学平衡法により、Ca_2Pb,Ca_3Bi_2の生成自由エネルギーの測定実験を行った。実験原理は前年度と同様である。Bi化合物を例にとると、石英管内に真空封入した黒鉛るつぼ内で、あらかじめ作製した固体CaC_2とCa_3Bi_2を溶融銀と平衡させ、銀中に溶解するBi量を測定することにより、Ca_3Bi_2(S)+6C(S)=3CaC_2(S)+2Bi(in Ag)の反応の生成自由エネルギーを求め、既知のCaC_2の生成自由エネルギーとから、Ca_3Bi_2の生成自由エネルギーを求めた。実験はこの原理に基づき875°C1050°Cの範囲で行った。反応3Ca(l)+2Bi(l)=Ca_3Bi_2(S)の生成自由エネルギー変化は、△G^0=-696400+195.6Tj/Molとなった。また、同時に測定できる銀中のカルシウムとビスマスの相互作用係数絵εBi^^<Ca>は上記温度範囲でεBi^^<Ca>=69.6-120000/Tとなった。Ca_2Pbの生成自由エネルギーに関しては、実験温度範囲でCa_2Pbが安定でないために、実験が難しいため、予定した実験を完了しておらず現在継続中である。昨年度を含め現在までに得られた結果をまとめると、生成自由エネルギーとして、Ca_3P_<2i>△H^0=-653500+144.0TJ/mol,Ca_3As_2:△G^0=-723800+172.8TJ/mol,Ca_3Sb_2:△G^0=726300+159.3TJ/mol,Ca_2Sn:△G^0=-354000+79.3TJ/mol,Ca_3Bi_2:△G^0=-696400+195.6TJ/molが得られた。これらの結果をまとめて実際の鋼の還元精錬への適用可能性を検討した。各元素を酸化製錬する場合と還元精錬する場合の境となる酸素分圧を計算し、これらより工業的に十分なトランプエレメントの除去が可能であるかを定量的に求めた。その結果、還元精錬により、合金元素の酸化損失なく、脱りんと同時にAs,Bi,Sb,Snの不純物を鋼から除去できることがわかった。当初は, 62年度にCa_2Sn, Ca_3N_2およびCa_3P_2の生成自由エネルギーならびにそれら化合物のCaO-CaF_2系フラックスに対する溶解度を温度,フラックス組成の関数として求めることを計画したが,比較的実験が困難なCa_3N_2を除くカルシュウム化合物の生成自由エネルギーを化学平衡法により求める一連の実験を行い以下のような結果を得た.またこの他, Ca_2Sn化合物の反応については, Caの溶解度が低く, Ca-Sn間の相互作用が無視出来るFe-C-B合金を用いた実験を行い, Ag合金を用いた実験結果と比較したが, 2CaC_2(s)+Sn(l)=Ca_2Sn(s)+4C(s)の反応に対する平衡定数の対数と反応温度の逆数との関係が両者ともほぼ一つの直線で表されることが知られ, Ag合金を用いた実験結果に一定の普遍性のあることがわかった.さらにまた, Ca_2SnとCa_3P_2については,これまでにCaを主体とするフラックスによる溶鉄からの脱すず,脱りんに関して報告されている熱力学的性質(特に, γ°ca〓Snとγ°ca〓p)を検討して,従来の結果と本実験から推定される値とがかなり異なると言う結果を得, CaOの生成自由度エネルギーの評価に問題があると言う新たな知見が得られた.これについては,現在更に検討を進めている.この他, CaO-CaF_2スラグ中の1,Sb,As,Bi,Snの熱力学的性質を明らかにして,それぞれの元素が上述のカルシウム化合物として溶解しているために,これらの元素が鉄等金属中に不純物として溶解している場合は,強還元性雰囲気でのみ本スラグへ分離除去できることを示した.昭和62年度にはCa_2Sn,Ca_3P_2,Ca_3As_2およびCa_3Sb_2の生成自由エネルギーを測定した。

また、同時に測定できる銀中のカルシウムとビスマスの相互作用係数絵εBi^^<Ca>は上記温度範囲でεBi^^<Ca>=69.6-120000/Tとなった。Ca_2Pbの生成自由エネルギーに関しては、実験温度範囲でCa_2Pbが安定でないために、実験が難しいため、予定した実験を完了しておらず現在継続中である。昨年度を含め現在までに得られた結果をまとめると、生成自由エネルギーとして、Ca_3P_<2i>△H^0=-653500+144.0TJ/mol,Ca_3As_2:△G^0=-723800+172.8TJ/mol,Ca_3Sb_2:△G^0=726300+159.3TJ/mol,Ca_2Sn:△G^0=-354000+79.3TJ/mol,Ca_3Bi_2:△G^0=-696400+195.6TJ/molが得られた。これらの結果をまとめて実際の鋼の還元精錬への適用可能性を検討した。各元素を酸化製錬する場合と還元精錬する場合の境となる酸素分圧を計算し、これらより工業的に十分なトランプエレメントの除去が可能であるかを定量的に求めた。その結果、還元精錬により、合金元素の酸化損失なく、脱りんと同時にAs,Bi,Sb,Snの不純物を鋼から除去できることがわかった。
微小脳領域特異的温度多点測定系の開発

哺乳類の体温は、末梢皮膚温度と深部体温では機能的に異なるパラメーターである。本研究ではマウス脳温の測定系を開発した。脳深部視床下部および浅部大脳皮質に温度プローブを挿入し、自由に行動するマウスの脳温変化を記録することに成功した。記録は1分刻みの時間解像度で2週間にわたり、その間輪回し行動量を同時に測定した。深部脳音は夜行性行動量の増加に随伴する概日変動をみとめた。それに加えて、より短周期のウルトラディアン変動を示すことが明らかになった。本研究では、微小脳領域特異的温度多点測定系の構築により同時に複数の領域から連続的に脳温のサーカディアンリズムを記録することを目指すとともに、多様な生理機能リズムと時系列を比較することに重点を置いた。マイクロサーミスタチップを針型サーミスタプローブに加工した。プローブ挿入時の脳組織損傷を最小限に抑えるためプローブの先端は500μm以下になるようデザインし脳の偏側(左側に固定)に複数のプローブを挿入することにより、多点同時計測を達成した。サーミスタチップで検知した電圧変動は、1分毎に既成のデータロガまたはA/Dボードを介したコンピュータに記録した。作成した針型サーミスタプローブを用い自由行動マウスにおける微小脳領域脳温変動を測定した。今回の新規測定系の構築にあたって、ワイヤーに繋いだ実験動物(マウス)の電気活動長期連続記録についてストレスをかけることなく可能にする実験方法を応用し3週間にわたってきわめて安定した連続測定系を樹立することができた。。プローブ埴立手術後一定の回復期間をおくことで、マウス行動量は手術前と同等にまで回復し、行動のサーカディアンリズムパラメーターに術前術後の違いは生じなかった。深部脳温の測定と共に、大脳皮質表層にプローブを挿入し、浅部脳温の測定が可能となった。深部、浅部の比較により多点測定系が完成した。1日24時間の時を刻む体内時計機構はその最小単位が単一細胞内に内在する時計遺伝子転写翻訳ネガティブフィードバックループにあることが明らかになっている。単一時計神経細胞間のサーカディアンリズムカップリング、及び、中枢時計(視床下部・視交叉上核)と局所脳機能領域間とのサーカディアンリズムカップリングを中継する要素は未だ同定されていない。本研究では、「温度」をユニバーサルに作用するリズム共役要素と仮定する。In vivoにおける自由行動下マウスの脳温多点同時連続記録系を確立することにより、恒温動物脳温の変動を明らかにして、リズム共役要素として作用する可能性を検証する。さらに「温度」の神経細胞間カップリングを検証するin vitro実験系を構築するための基礎データ取得を目指すものである。平成23年度は、In vivo自由行動下マウスの脳温多点同時連続記録系を確立した。Beta Therm社製マイクロサーミスタチップを針型サーミスタプローブに加工した。プローブ挿入時の脳組織損傷を最小限に抑えるためプローブの先端は500μm以下になるようデザインし、脳の偏側(左側に固定)にプローブを挿入することにより、自由行動下記録を達成した。サーミスタチップで検知した電圧変動は、1分毎に既成のデータロガまたはA/Dボードを介したコンピュータに記録し、脳温変動に換算可能であることが明らかになった。プローブ埴立手術後一定の回復期間をおくことで、マウス行動量は手術前と同等にまで回復し、行動のサーカディアンリズムパラメーターに術前術後の違いは生じていない。本研究課題は、新規生体パラメーターの測定系構築を研究目的としており、遺伝子改変モデル動物として汎用されるマウスを対象とした深部脳温多点同時連続記録系は世界でも類をみない。H23年度の研究実施により、この新規測定系の構築に成功し、2週間に及ぶ自由行動下マウス深部脳温の高精度連続記録を達成した。挑戦的課題であるにも関わらず、当初の計画以上の進展が可能になった背景には、十分な予備実験、基盤実験系となるin vivo多神経活動記録が成功していたことがあげられる。神経活動電位と脳温という一見異なる生体パラメーターであるが、それらをほぼ同形式の測定系で記録可能としたところに今回の研究進展をなしえた要因がある。平成23年度に確立した脳温測定系を用いて、in vivo概日行動リズム制御機構の解明を行う。概日リズム発振の分子機構モデルにおいて、時計遺伝子Cryptochrome (Cry)はフィードバックループの根幹を形成する遺伝子の一つであり、Cry1 KOマウスはサーカディアン行動リズム周期の短縮(22時間)、Cry2 KOマウスは周期の延長(24.3時間)、Cry1/Cry2 KOマウスはサーカディアンリズムの消失が知られている。一方で、上記3系統の遺伝子改変マウスは、明暗環境サイクル下ではいずれの系統でも夜行性の行動リズムを示し、体内時計の24時間同調が達成されていることが示唆される。

微小脳領域における脳温変動と体内時計の位相関係(タイミングの相関)を明らかにするため、以下の行動実験と脳温の同時計測を行う。(1)Cry1,Cry2 KOマウス輪回し行動リズムの光位相反応(2)Cry1, Cry2 KOマウス24時間同調リズム位相の違いと脳温変動(3)Cry1/2 KOマウスの行動リズムと脳温変動以上得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。実験設備は整っているため、新規備品購入の必要はない。物品費は温度プローブの消耗部品となるサーミスターチップ購入費、遺伝子改変動物維持費等が必要となる。論文作成にあたり、最新情報を収集するための学会参加旅費、研究協力者との打ち合わせ旅費の支出を計画している。論文英文校正費用、印刷費用等をその他の直接経費として支出計画している。
海陸複合管理体制における船舶機関士の視点による 機関安全管理技術向上に関する研究

船舶機関管理に関わる故障・損傷・事故に関する情報を,潜在化事象と顕在化事象に定義して分類把握を試みた。その上で,事象発生に関わる人間要因について,数量化III類を適用して定量的に分析を行い,特徴量の抽出を得た。また,舶用機関プラントシミュレータを活用した実環境模擬再現環境下の機器運転監視業務における熟達機関士と初心者の眼球運動計測を行い,両者の共通点と相違点を分析把握し,安全管理技術向上および改善を検討する情報を得た。海陸複合管理体制下の船舶機関管理において,機関故障事故の背景要因や原因は複雑であり,潜在的な不安全状態や故障や事故として顕在化した事象の集約と分析による情報共有を図り,船舶運航管理現場におけるさらなる安全技術向上の方策を導くことが,本研究の最終目標である。研究初年度である平成22年度の活動目標は,フィールド調査を中心とした船舶機関管理の現場におけるインシデント情報の収集・分析による実情把握,不安全行動や不安全環境の背景要因の分析,インシデントの発生状況を船舶機関運転管理ソフトの活用により再現を試みることであったが,研究実績は以下の通りである。1.船舶機関管理現場の実情調査日本船舶機関士協会の協力を得て機関の故障・損傷データの収集を行い,船上の機関管理現場における異常発見方法と異常が運航に与える影響との相関に注目して船舶機関の故障・損傷データの分析を進めている。分析過程において陸上の船舶機関管理支援が与える影響の把握を図り,陸上支援組織の実情調査について準備を進めている。2.インシデント情報の収集と模擬再現の検討・準備平成21年3月に本学に設置された舶用機関プラントシミュレーター(MEPS)を活用して,船舶機関管理の実環境を再現した環境における人間要因の把握と分析を実施するため,シナリオの検討など準備を進めている。本年度の研究活動の一部は大学院および学部学生の研究として取り組み,研究成果の一部は,日本マリンエンジニアリング学会第80回学術講演会(2010.8.)で講演報告済みであると共に,同第81回学術講演会(2011.5.)で講演報告する。本研究では,船舶特有の環境における人間や組織を含むシステムに関わる人間要因について,不安全状態あるいは故障や事故として顕在化した事象に与える影響を分析評価することを目的の一つとしている。研究2年目の平成23年度の目標は,インシデント情報の分析,舶用機関プラントシミュレーター(MEPS)を活用した実環境の模擬再現準備および模擬再現環境下における人間特性の把握であった。研究実績は以下の通りである。1.実環境下における人間要因の分類定義とインシデント情報の分析日本船舶機関士協会の協力により得た機関の故障・損傷データについて,船上の機関管理現場における異常発見方法と異常が運航に与える影響との相関に注目して船舶機関の故障・損傷データの分析を行い,インシデントと人間要因の内容に関する相関を統計的に捉えた。2.舶用機関プラントシミュレーター(MEPS)による実環境の模擬再現船舶機関管理の実環境を実験室で模擬再現するため,本学に設置されている舶用機関プラントシミュレーター(MEPS)活用の可能性を検討し,MEPSシナリオ開発を進めている。3.実環境の模擬再現下における人間反応計測の準備インシデント情報の分析によって,当直機関士の見回りなどにおける人間の五感による異常検知が重大故障回避のために重要であることが明確に得られたので,五感の内,目視認識に注目した人間反応計測を,MEPSシナリオ環境下で実施する準備を進めている。本年度の研究活動の一部は大学院および学部学生の研究として取り組み,研究成果の一部は,日本マリンエンジニアリング学会第81回学術講演会(2011.5.),他で講演報告済みである。機関プラントシミュレータによる不安全再現環境下における人間要因分析と,フィールドデータに基づくインシデント分析に取り組み,プラントモニタリング処理に船舶機関士の学習モデルを付加した機関管理支援の手法について検討を行った。1.機関プラントシミュレータを活用して,不安全状況を含む模擬再現環境下において,初学者と熟達者の人間反応計測および計測後の聞き取り調査を行い,プラント運用管理における人間の能力や限界,特性の把握と人間要因の分析を試みた。行動観察,視線追跡については被験者の意思との相関が強く見られるが,心拍数変動については,現段階では外乱影響のためか合理的な分析結果は得られていない。シミュレータの活用による再現実験で初学者と熟達者の人間反応の特徴を分離把握できることが解り,実環境で起こりうる不安全状況の再現シナリオをさらに多く設定して実験を重ね,不安全環境が事故・故障として顕在化する経路を効果的に遮断する方策の検討が今後の課題である。2.海難審判裁決録と舶用機関故障データーベースを基に,機関インシデントに関する情報の分析を行った。定性的な情報を定量的に分析把握する手法の一つである数量化III類を適用した。船舶機関士の要因に注目した分析を行い,次に,海陸複合管理体制下における陸上技術者が関与する事象についてその要因分析を行った。

主要因が海上側か陸上側のどちらにあるかにより,人的要因の視点で共通部分と各々の特徴部分に分離して把握できる可能性があることが解った。インシデント情報を可能な限り多く集約して分析することが,引き続き必要である。3.本研究成果に関連して,船舶機関管理における情報技術の進展に伴い蓄積される膨大なモニタリングデータに潜在する貴重な情報を抽出して活用し,安全管理技術向上に貢献するため,学習モデルを付加した機関管理支援に関する研究を展開している。実環境を模擬再現するために用いる舶用機関プラントシミュレーター(MEPS)のシナリオ開発が,MEPSのシステム上の制約によって若干遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。舶用機関プラントシミュレーター(MEPS)による実環境の模擬再現を複数シナリオで実施し,人間反応計測の計測と分析を行い,H22およびH23で得られたフィールド調査に基づくインシデント情報分析結果との対比を行う。その上で,海事教育ならびに海事産業における改善点の提案を試みる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ホルモース反応用不均一系触媒に関する研究

ホルモース反応は、通常水溶液中、均一系塩基触媒を用いて行なわれるホルムアルデヒドのオリゴマー化反応であり、生物の手を借りない食糧(糖類)生産手段として古くから興味を持たれてきた。しかし、反応の選択性が悪く、未だ実用的な意味では成功に至っていない。本研究は、この反応用の高機能触媒設計に資する知見を得ることを目的とする。前年度の研究において、非水溶媒であるメタノール中でもアルカリ土類金属酸化物(CaO、SrO、BaO)を触媒としてホルモース反応が進行することを見出し、さらに、活性中心の構造がメタノール溶媒中と水溶媒中とで著しく異なる事を示唆する結果を得ている。本年度はまず、種々のアルカリ土類金属を担持もしくはイオンを交換した固体触媒による触媒反応試験を試みたが、いずれも全く活性を示さなかった。同一化学種が均一系では活性、不均一系では不活性との結果は、本反応において触媒活性錯合体への基質の背面攻撃等の幾何学的因子が作用していることを強く示唆する重要な結果である。次に、ゼオライト類、架橋粘土鉱物等の細孔構造に特色のある多孔質固体を数種選び、触媒反応試験を試みた。Yー型ゼオライトを触媒とし水を溶媒とする100°Cの反応において微量ながら反応の進行が認められた。ホルモース反応の指標とされる黄化現象は生じず、また生成物は炭素数6以下の化合物に限られており、この結果はYーゼオライト細孔の立体規制ないし形状選択性が作用した可能性を示しているが、同時に本研究の条件では触媒細孔中に生成した生成物の脱離が困難であることをも示している。ホルモ-ス反応は、通常水溶液系で塩基を触媒として行われるホルムアルデヒドの低重合反応であり、生物の手を借りない食糧(糖類)生産手段として古くから興味を持たれている。しかし、反応の選択性が悪く未だ実用的な意味で成功には至っていない。本研究は、この反応の選択性改良を目的とした触媒研究である。液相反応の選択性に影響を及ぼす因子としては、触媒の他に、溶媒や反応条件の選択があるが、水溶液系では既往の広範な研究にも拘わらず、選択性の良い触媒や反応条件は見出されていない。そこで、本年度は非水溶媒であるメタノ-ルに着目し、本溶媒中でホルモ-ス反応に活性を示す触媒の探索的研究、ならびに活性を示した触媒種を対象とした反応機構解析を行った。まず、水溶液系で多種類の塩基が触媒作用を示している事を参考に、固体塩基を中心に十数種類の物質を選びその活性を調べた結果、MgOを除くアルカリ土類金属酸化物(CaO、SrO、BaO)が、メタノ-ル溶媒中でのホルモ-ス反応に触媒活性を示すこと、および、活性の大きさの序列が、BaO〉SrO〉CaOの順であることが見出された。これは、本研究によって得られた新たな知見である。水溶液系ではこれらの水酸化物が触媒活性を示すことが知られているが、中心金属に関する活性の序列はCa〉Sr〉Baであり、このことは両者で触媒活性種が異なっていることを強く示唆していた。そこで、この点に関して、^1H、^<13>C、および^<135>BaーNMR法、IR法を用いつつ検討を行い、活性中心のモデルを提案した。なお、本研究で見出された各触媒はメタノ-ル溶媒にかなり溶解し、均一系触媒として作用していると認められる。これらの固定化ないし不溶化と、選択性の改良は次年度の課題である。
裂頭条虫類の分子遺伝学的診断と分子系統学的解析

研究目的は、1)ヒト条虫症の原因寄生虫に対する、分子生物学的手法並びに形態学的手法を用いた総合的な同定方法の確立、2)日本および欧米諸国を中心に感染者の多い裂頭条虫症の原因寄生虫の種系統の解明の2点である。研究方法は、以下の通りである。1.DNA抽出:D.nihonkaiense(日本:島根、北海道),及びS.erinacei(日本)の虫体試料から、プロテイナーゼK/飽和フェノール/クロロフォルムを用いてDNAを抽出した。2.分子遺伝学的解析:特定の遺伝子座について、塩基配列を明らかにする。1)28SリボソームRNA遺伝子のD1-D3部位の塩基配列の解析28SリボソームRNA遺伝子のうちの可変領域であるD1-D3部位につき、保存的領域の一部をプライマーに用いてPCRを行った後、ダイレクトシークエンシングを行い、塩基配列を決定した。3.分子系統学的解析:本研究で明らかにした塩基配列を用いて、系統関係の解析を行った。4.分子系統学的解析および形態学的解析の総合化:形態学的特徴を、肉眼観察、組織切片標本観察、走査電子顕微鏡観察および透過電子顕微鏡観察により調べ、分子系統学的解析結果と比較した。研究結果として、1)28SリボソームRNA遺伝子のD1部位において、同一産地内サクラマス由来の日本海裂頭条虫の虫体が同じ塩基配列をとること、2)島根、北海道の二つの産地のサクラマス由来虫体において、塩基配列が少し異なることが明らかであった。このD1部位の違いに、地理的隔離が関与していると考えられる。また、日本海裂頭条虫とマンソン裂頭条虫とのD1部位における種間変異は、同一種内の変異数よりも多かった。
重度知的障害者家族における当事者と親の関係の形成プロセスに関する社会学的研究

現在、障害者総合支援法以降、自立に必要な福祉サービスが整い、実際にそのサービスを利用した自立の実践があるにも関わらず、知的障害者は親と同居をし続けている。この課題については、従来、制度論において解決が求められてきた傾向があった。しかし、その結果は、不十分な制度を改良したものや、失敗/成功ケースに着目し、現場において仕事に従事する専門職に対して改善を促すものや、モデルケースを提示し、自立までのプロセスを未経験者へ示すものに留まり、「福祉サービスが利用できるにも関わらず、自立を先延ばしにされているのはなにゆえか」という問いは問われずにきた。結果、これまでの研究について、十分な社会的な成果を得られていない。一方で、家族社会学では、(知的)障害者親子関係の密着には独特な密着が生じやすい状況に置かれていることが研究されてきた。したがって、これらの先行研究を踏まえ、研究者は、親子関係に着目し、制度論では十分に解決されていない課題を家族社会学的なアプローチによって解決するために研究を行ってきた。知的障害ゆえの“こだわり"、コミュニケーションや様々に織り成す文脈を通し、親は“ケアの社会化をめぐる駆け引き"行ない、ゆえに、障害者総合支援法(2013年施行)の元、知的障害者と親の“離れ難さ"は形成されていた。また、現状、特に専門職や家族成員が「それほどでもない」介入をしているからこそ、自立を先延ばしにできるという特徴があった。得られた結果について、2018年度では、6つの学会発表(そのうち1つが招聘講演)を行なった。次年度の学会発表2つ(海外および招聘講演)が決定している。昨年度の目標であった、研究成果を複数の研究学会において発表すること(研究実績の概要を参照)、そして、次年度以降開始予定の博士論文へ向けたパイロット調査(随時)および、博士論文構想に必要な社会学的近代の問題に関する知識を広げるための調査(国内外、大阪(日雇い労働、貧困、被差別部落、在日外国人の問題)沖縄(米軍基地、戦争、ジェンダー、障害者やマイノリティの問題)、スウェーデン・デンマークでの知的障害者における自立生活の先駆的な実践について調査を行った)について、すべて滞りなく実施することができたからである。今年度は、昨年度に研究発表をおこなった際に得た助言をもとに、研究をさらに精緻化させ、複数の論文を作成し、出版もしくは学会誌への投稿をする予定である。なお、今年度の目標設定についても、昨年度中に行うことができ、現在、一本の論文が出版間近であり、おおむね順調通りに進展しているといえるであろう。ただ、パイロット調査は、現在も進行中である。博士論文に必要なデータを集める調査地・対象は、研究の結果に大きく影響するため、慎重に決めなければならない。予定より、多少遅れているが、研究を博士過程3年間で結実するには、あたりかまわず調査を行うという段階ではない。引き続き、調査対象者の検討に尽力していく。したがって、今年度は、これまでの研究を発展させ、調査を実施するとともに、これまでの成果を投稿論文にまとめることを目標に研究を進める。これまでの研究では、福祉サービスを通して専門職が介入し、それに伴って家族の役割に変更がみられ、よって家族の関係性に変化がみられたが、それが、どのような介入であり、その介入によって、いかように家族が再編されているのかについては、十分に検討がされていない。したがって、これからの研究では、自立が拒まれるケースについて、母親だけでなく、複数のアクター/エージェントへのインタビュー調査を中心としたフィールドワークを実施するとともに、自立生活を実施している少数の対象グループに対しても調査を行い、様々な「介入」の度合いとその帰結について、精緻に分析する必要がある。具体的には、調査地2つを決定したのち、長期調査を始め、1年程度継続する予定である。主に、専門職のなかでも、相談支援員および通所サービスのスタッフ、自立生活を支えるスタッフを対象にインタビュー調査を行う。そして専門職は知的障害者本人および親に対し「どのような声がけを行なっているのか」「どのような促しを行なっているのか」「親子関係についてどのように考え、いかなる提案をおこなっているか」等の質問をする予定である。今年度は、以上の方向性で、研究を深化させる。他方、昨年度にひきつづき、発表、投稿論文等を通じ、研究成果を対外的に報告し続ける。さらに、海外での報告の準備にも力を入れ、今年度は、国内外で学術的なネットワークを築くことを目指す予定である。