hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネのアミロプラストエンジニアリングに関する基礎的研究

4)DSC熱糊化/ピーク分離ソフトウエア解析から、野生型ウルチ澱粉は低温糊化(LTG:50-70°C糊化)、高温糊化(HTG:60-95°C糊化)及び極高温糊化(EHTG:80-120°C糊化)の3画分から構成されることが示された。モチ澱粉はEHTGがほぼ消失し、本画分はアミロースに起因すると考えられた。DP〓12以下のアミロペクチン(AP)短鎖の形成に関わるBEIIbを欠くae澱粉ではLTGが、DP37以上の長鎖形成に関わるBEIを欠くsbe1澱粉ではHTGが著しく減少した。このことから、LTGはAPの外層を形成するA鎖画分、HTGは内層の骨格を形成するB鎖画分と考えられ、AP構造の変更は澱粉の糊化特性に極めて大きな変化を与えることが示された。5)アミロースフリーを含め澱粉生合成酵素遺伝子変異間の2重変異を作製するため交配を行い、200組み合わせ以上の交配種子を得た。1.登熟に伴う澱粉生合成酵素の変動を活性染色分析によって解析し、各酵素アイソサム間で活性ピーク時期が異なること、同一酵素に異なるアイソフォームが存在し、かつ、活性のピークが両者で異なることを明らかにした。一方、登熟中に、極小、小及び完熟型大粒のサイズの異なる3種の澱粉顆粒の存在と、前2者は登熟初期に、完熟型は糊熟期以降に認められることを見出した。この結果から、イネ種子胚乳澱粉の合成は3つの異なる相に分けられること、各々の時期特異的な酵素及びアイソフォームの活性化が3種の澱粉粒の形成と密接に結びついていることが強く示唆された。2.乳熟初期から糊熟期初期の登熟種子胚乳を2mMMgC12を含むHEPES(GS)と0.5MNaCl/Tris-HCL緩衝液で連続抽出し、両画分及び残渣画分についてSDS-PAGE分析を行い、各画分特異的澱粉生合成関連酵素タンパク質を特定した。登熟時期との関係を解析し、同一酵素でも可溶性型と澱粉結合型では発現時期が異なることを明らかにした。3. MNU変異系統の登熟種子胚乳について、Native-PAGE/CBB染色法、並びにGS緩衝液抽出及び残差画分のSDS-PAGE分析法及び活性染色法を用いて変異の探索を行い、登熟過程初期に発現する酵素類を特異的に制御する変異を始め、未同定のアミラーゼに関する活性減少変異など、新たな変異を作出できた。4. TILLING分析でMNU受精卵処理では95%がGC→AT塩基置換型変異であることを報告したが(Suzuki et al. 2008)、shrlを含む幾つかの澱粉変異の解析も同様な結果を示した。加えて、MNU処理ではナンセンス変異が他の化学変異原より多発するが、その原因の一つはイントロンとエクソンの切断部位の塩基置換によりワレームシフト変異が生じ、停止コドンが誘導されることに起因することが明らかとなった。1)変異体のマイクロアレイ解析から、遺伝子によって発現量の増加や減少、無変動などが認められ、関与する遺伝子の整列化が可能であることが示された。f102変異はイネ種子胚乳登熟後期に発現する遺伝子の発現調節に関わるOsFLO (She et al.,2010)-shr3変異はADP-Glc.のアミロプラストへの取り込みに関与するNDP-Glu.トランスポーターをコードするOsBT1-1遺伝子に起因することが明らかとなった。2)MNU受精卵処理後代のTILLING解析により、約500M_2集団で全ての遺伝子についてナンセンス変異が得られることが示唆された(Satoh et al.,2010)。本処理により胚乳変異2,000系統、形態変異6,000系統を作製・維持しており、本変異プールは、イネゲノム中に含まれる全ての遺伝子に10個以上の変異を含むサチュレーションミュータントライブラリーであることが示唆された(Satoh et al.,2011)。
社会起業による福祉ニーズ対応型のサービス開発と事業化に関する研究

2018年度は、日本と韓国における福祉ニーズ対応型の社会的企業へのインタビュー調査およびアンケート調査を行った。まず日本での調査は、3つの企業の経営者を対象に福祉ニーズ対応型起業のきっかけや動機、その後の展開プロセス、事業の成果と課題について半構造化インタビューを行った。調査結果について質的分析を行い研究成果として「福祉サービスの開発・起業化とコミュニティソーシャルワーク」というタイトルで図書(コミュニティソーシャルワークの新たな展開(仮称)、2019年度中に出版予定)の原稿(第2章4節に掲載予定)を執筆した。韓国の調査については、社会福祉法人施設を対象に地域福祉ニーズへの対応に関するアンケート調査(166施設から回収)を行い、分析結果をもとに執筆した論文を韓国地域社会福祉学会に投稿論文(Vol.66, 201-228)として掲載することができた。また、2018年度からは、本研究課題を深化させる研究課題として採択された「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)」(課題番号17KK0062)の関係で、韓国に7か月間滞在しながら、ニーズ対応型社会的企業を含む複数の企業を対象に視察・フィールドワークを行うことが出来た。日本と韓国の事例調査および量的調査ともに計画とおり行うことができ、その成果を学術論文や図書の原稿としてまとめることができた。昨年度行った韓国でのインタビュー調査およびフィールド調査の結果について分析を行い、研究成果としてまとめる。また日本の事例調査については、高齢者の居住支援や中高年の生きがい支援にかかるニーズ対応型の社会的企業に焦点をあて、インタビュー調査を行う。また今年は本研究課題の最終年度であるため、これまでの研究成果を整理するとともに学会等で報告を行う。本研究課題の初年度に当たる2017年度は、ニーズ対応型の福祉サービスを開発し、提供している企業等の事例調査および、大学におけるサービス開発や起業に関連する科目等に関する情報収集、関係者へのヒヤリングを行った。具体的には、日本と韓国における社会福祉法人・株式会社・NPO法人が経営している福祉サービス関連事業所への視察と経営者を対象にしたインタビュー調査を行った。なお、日本の調査結果については、逐語録について内容分析を行い、社会起業に至った経緯やきっかけ、事業化までのプロセスおよび特徴についてまとめたうえで考察を行った。その結果の一部は、研究協力者などが関わっている研究会にて報告を行った。また、韓国でのフィールドワークを通して大学におけるサービス開発や社会起業に関連する科目(プログラム開発および評価、社会的企業論など)、カリキュラムについて調べるとともに、受講学生や科目担当者などへのヒヤリングを行った。社会起業に関連する科目やカリキュラムを設けている大学については、科目のシラバスを入手し内容について分析を行っている。日本と韓国でのフィールド調査を計画的に進めることができ、事例調査の結果については、報告書としてまとめることができた。次年度以降は、初年度の調査結果を踏まえ、アンケート調査を実施する予定である。2018年度は、引き続き、先進事例を対象にフィールドワークを行う。また、日本の社会福祉専門職を対象に、制度の狭間、サービス開発、社会起業に関する意識調査を行う予定である。国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)が採択されたため、韓国でのフィールドワークの調査費が抑えられたため次年度使用額が生じている。2019年度の調査費用として使用する予定である。
親権停止中の面会交流に関する研究

本研究の目的は、親権停止中の面会交流の可能性について検討することである。そのために、文献調査や学会などへの参加を通して、親権停止や面会交流について調査した。次に、ドイツ法における親の配慮の剥奪(Entzug der elterlichen Sorge)と交流権(Umgangsrecht)について、文献調査とインタビュー調査を行った。そして、ドイツ法との比較法的視点を踏まえて、親権停止中の面会交流について検討した。2平成25年2月21日から3月8日にかけて、ドイツにおいて資料収集およびインタビュー調査を行った。具体的には、ボン大学中央図書館及び法学部図書館、ドイツ・ヨーロッパ及び国際家族法研究所(ドイツ・ボン)、ドイツ青少年研究所(ドイツ・ミュンヘン)にて資料を収集した。これらの資料を基に、ドイツの1997(平成9)年の親子法改正法の立法段階における議論や、それ以後の親の配慮権の停止と交流権の間の法的性質に関する議論を検討した。資料収集の他に、ボン大学のニーナ・デトロフ教授、ミュンヘンにあるドイツ青少年研究所のカーリン・ユルチク博士から本研究に関する助言を受けた。これら研究実施計画に従った研究実績を着実に積み上げると共に、ドイツ青少年研究所のカーリン・ユルチク博士から、ドイツの家族問題に関する専門家を複数紹介いただき、意見交換の機会を得ることができた。また、平成25年度に予定している実務家へのインタビュー調査の準備も大幅に進めることができた。平成25年度研究実施計画に従って、1平成25年8月19日から9月11日に、ドイツを訪問し、資料調査・インタビュー調査を行うとともに、「ヨーロッパ家族法会議」へ参加した。特に、ミュンヘン青少年局を見学することができ、実務家にインタビュー調査を行うことができた。以上のような研究調査を通じて、ドイツの現在の実務状況や最新の議論について知り得た点は大変参考になった。2平成25年12月13日及び14日に開催された日本子ども虐待防止学会第19回学術集会信州大会に出席し、報告者及び参加者から、研究遂行に必要な情報及び資料を収集した。特に、事例検討会に参加し、新たに導入された親権停止制度の成果や運用上の問題点などを知り得た点は、研究遂行上非常に役立った。3以上の研究調査のほか、平成24年度の研究調査を踏まえた文献調査の結果、親権停止制度と面会交流の関係について検討し、およびドイツにおける親の配慮権の停止と交流権の関係やドイツにおける実務状況の検討した。それらを踏まえて親権停止と面会交流の法的関係について考察し、拙著「親権停止と面会交流」古橋エツ子、床谷文雄、新田秀樹編『本澤巳代子先生還暦記念論文集』(信山社、2014年刊行予定)などを執筆した。4平成26年7月27日に開催される茨城大学「愛と傷つきやすさの研究会」と常磐大学国際被害者学研究所の共同セミナーである第9回「愛と傷つきやすさと被害者学の共同セミナー」にて、本研究の成果を「子ども虐待と家族法(Child Abuse and Family Law)」というテーマで報告する。本セミナーは、単に学術関係者のみに対して公開されるわけではなく、広く社会に学術成果を公開するためのものである。そのため、この報告を通して、本研究の成果は広く社会に還元されるものである。研究計画に従い、1文献調査、学会や研究会への参加などにより、日本法における親権停止制度に関する考察を進めることができている。また、ドイツ法に関する文献調査も進んでいる。特に、平成25年2・3月に渡独できたことにより、最新の情報を入手することができた。2平成25年2・3月の渡独の際に家族法の専門家や家族問題に関する専門家らと意見交換を行うことができ、本研究についても助言を得ることができた。3本研究の成果を報告する機会を得るために、研究会などでの報告についてもそれぞれの事務局と現在調整中であり、今夏、遅くとも今秋には報告を行う予定である。4当初の計画にはなかったが、ドイツ青少年研究所を訪問したことにより、平成25年度において予定しているドイツの家庭裁判所や少年局へのインタビュー調査についても準備を進めることができた。これらの研究の進捗状況から判断して、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度には、1平成24年度の研究をさらに進展させる。当初の計画では予定していなかったが、特に、平成25年度においても、親権停止制度の実務における運用がどのように展開、発展しているかを調査したい。なぜならば、平成24年度の調査によって、親権停止制度が当初の予想とは異なる効果を発揮し始めていることが分かり、今後の動向についても調査継続の必要があるからである。2ドイツ法の研究についても、平成25年8月又は9月に、ドイツにおいてインタビュー調査を行うことを計画している。インタビュー調査については、ドイツ家庭裁判所や少年局などを中心に調査を行うことを計画している。なお、文献調査もあわせて行いたい。

また、当初の計画にはなかったけれども、平成25年2・3月の渡独の際に、ドイツ青少年研究所(ドイツ・ミュンヘン)のカーリン・ユルチク博士からの助言に従い、同博士に紹介いただいたドイツ家族法の専門家へのインタビュー調査も行いたい。3平成24年度及び25年度における文献研究およびインタビュー調査を本研究の成果をまとめ、申請者が所属する研究会や学会などにおいて報告を行う。4平成26年度に、申請者の博士論文の研究も踏まえ、本研究の成果を学術書の形で出版したい。もし、出版社が見つからない場合には、報告書を製本し、大学関係者や学会の関係者などに配布する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
界面制御した酸化物薄膜のシリコン基板上へのヘテロエピタキシャル成長

YSZ膜の膜質のY量依存性を検討した後、YSZ膜上にPZT膜を堆積してその緩衝層としての有効性を確認した。(1) Y組成比2.3-19.7at. %の試料は、室温においてもSi基板上に立方晶YSZ薄膜がヘテロエピタキシャル成長していることがわかった。これに対し、Y組成比1.2at%の試料は、膜厚が20nm程度までは、室温及び堆積温度である800°Cにおいて立方晶となったが、膜厚が100nmになると、堆積温度である800°Cでは立方晶であるが、室温まで温度を下げることで、Si界面から20nm程度の膜厚までは立方晶、それ以上の膜厚部分において単斜晶となった。(2) Y量が無いZrO_2膜の場合は、膜厚が10nmでは、Si (100)基板上に単斜晶(100)がヘテロエピタキシャル成長しており、また、膜厚が100nmでは、Si (100)基板面より約9°傾いて、単斜晶(100)面が配向していた。(3)電気的特性測定の結果以下の結論を得た。YSZ薄膜が立方晶を維持してY組成比が減少した場合、それと共にリ-ク電流や電気容量-電圧特性(C-V)特性のイオンドリフトにおけるヒステリシス幅も増加し、電気的特性としては悪化した。しかし、更にYSZ薄膜が単斜晶となるまでY組成を減少させると、逆にリ-ク電流及びヒステリシス幅が減少した。これは、立方晶の状態では、Y量が減少すると膜の結晶性が悪化し、それとともに膜に歪みが増加するためと考えている。(4) Y組成比9.4at. %のYSZ薄膜上にPZT膜を堆積したところ、YSZの膜厚が10nmと薄くてもPZT膜とSiとは反応せず、強誘電性を示すPZT薄膜が形成できた。しかしYSZの膜厚がまだ厚いため、動作電圧が高く、今後さらにYSZ膜の膜厚を減少させ、またより質のよいYSZ膜でPZTを堆積する必要があると考えている。1.成膜には、清浄なSi基板表面が必要なため、装置への基板搬入により基板表面が大気の汚れに汚染されないように、装置を改良した。即ち、現有装置にロードロック方式の試料交換室を設け、YSZ膜作製室を直接大気に戻さず、すばやく真空排気を行えるようにした。2.計画当初では、Si基板をYSZ膜作製室に投入後、低圧の酸素雰囲気中で加熱して極薄の酸化膜を形成し、続いて極薄のZr+Y金属膜の堆積及び作製室中での金属膜の酸化という工程を数サイクル繰り返した後、YSZ膜を形成する予定であった。しかし、実用化を考えれば、プロセスの簡略化が必要となることから、サイクルを1回だけで、できるだけ良好な膜質を得る条件を検討した。その結果、以下の結論を得た。(1)YSZ膜の結晶性の観点から、金属膜厚と堆積初期のSi酸化膜厚との間には、密接な関係があり、結晶性を良くするためには前者が増加すれば、後者も増加し、前者が減少すれば、後者も減少する必要があることがわっかた。また、最も最適な金属及び酸化膜厚はそれぞれ、04nm及び約1.8nmであることも分かった。

(2)YSZ膜の結晶性をより向上させるために、堆積初期のSi酸化膜厚の平坦性を改善した。従来、酸化膜を形成するために熱酸化だけで行ってきたが、今回は、沸騰した過酸化水素水にSi基板を浸し、化学的に酸化膜を形成後、熱酸化を行った。その結果、熱酸化だけのものは膜厚のばらつきが0.4-0.5nmであったのに対し、過酸化水素水を用いたのもは、0.2nmと改善した。(3)過酸化水素水を用いて酸化膜を形成した試料にYSZ膜を堆積したところ、X線回折測定におけるYSZ(200)におけるロッキング曲線の半値幅が、従来の堆積法の1.4から1.35程度と減少し、わずかではあるがYSZ膜の結晶性の改善が見られた。YSZ膜の膜質のY量依存性を検討した後、YSZ膜上にPZT膜を堆積してその緩衝層としての有効性を確認した。(1)Y組成比2.3-19.7at.%の試料は、室温においてもSi基板上に立方晶YSZ薄膜がヘテロエピタキシャル成長していることがわかった。これに対し、Y組成比1.02at%の試料は、膜厚が20nm程度までは、室温及び堆積温度である800°Cにおいて立方晶となったが、膜厚が100nmになると、堆積温度である800°Cでは立方晶であるが、室温まで温度を下げることで、Si界面から20nm程度の膜厚までは立方晶、それ以上の膜厚部分において単斜晶となった。(2)Y量が無いZrO_2膜の場合は、膜厚が10nmでは、Si(100)基板上に単斜晶(100)がヘテロエピタキシャル成長しており、また、膜厚が100nmでは、Si(100)基板面より約9°傾いて、単斜晶(100)面が配向していた。(3)電気的特性測定の結果以下の結論を得た。YSZ薄膜が立方晶を維持してY組成比が減少した場合、それと共にリ-ク電流や電気容量-電圧特性(C-V)特性のイオンドリフトにおけるヒステリシス幅も増加し、電気的特性としては悪化した。しかし、更にYSZ薄膜が単斜晶となるまでY組成を減少させると、逆にリ-ク電流及びヒステリシス幅が減少した。これは、立方晶の状態では、Y量が減少すると膜の結晶性が悪化し、それとともに膜に歪みが増加するためと考えられている。(4)Y組成比9.4at.%のYSZ薄膜上にPZT膜を堆積したところ、YSZの膜厚が10nmと薄くてもPZT膜とSiとは反応せず、強誘電性を示すPZT薄膜が形成できた。しかしYSZの膜厚がまだ厚いため、動作電圧が高く、今後さらにYSZ膜の膜厚を減少させ、またより質のよいYSZ膜でPZTを堆積する必要があると考えている。
高気圧負荷による単球及びマクロファージのエンドトキシン刺激に対する反応性の変化

高圧酸素療法(HBO)は、一酸化炭素中毒、潜函病、嫌気性菌感染症、虚血性疾患等に広く用いられている。しかし、圧環境の生体への影響は良く分かっていない。【方法】自作の変圧チャンバーを用いて実験を行った。マクロファージのエンドトキシンの反応性の変化を予備実験で確認したのちに、脳内の免疫担当細胞でマクロファージ系細胞とされるミクログリアを新生児ラットより分離培養した。アストロサイトとの混合培養後、ミクログリアを分離し実験に使用した。圧環境変化によるエンドトキシン(100nM)刺激に対する細胞反応性の変化を検討した。圧は、1気圧をコントロールに、低圧は、0.2,0.5気圧を陰圧ポンプにより作成し、高圧は、2,3気圧を加圧ポンプにより作成した。NO,PGFl-alpha,TxB2,IL-6,TNF-alphaの産生能の変化を経時的に測定した。【結果】高圧環境では、NOの産生能は圧負荷の程度に相関して抑制された。【結論】圧負荷により細胞のLPSに対する反応性が変化することが確認された。高圧環境や高圧酸素療法による生体に対する影響は、自律神経などの神経生理学的影響のみならず細胞レベルでの変化もともなっておりそのメカニズムを研究することにより圧負荷による生体侵襲の治療や治療法としての適応が広がると考えられた。初年度は、高圧負荷による脳内マクロファージ系細胞であるマイクログリア細胞における影響を研究した。ラットの脳より分離培養したマクロファージにエンドトキシン刺激によるTNF-α,NOのショック代謝産物産生能に対する高圧環境の影響を研究した。生後2日目のラット大脳より無菌的にマイクログリアを分離し約7日間培養を行った。培養したマイクログリアを集め96穴プレートに1.51.8x104個/wellになるように分け各々にLPS10μg/mlで刺激し経時的に48時間まで各種サイトカイン、NOを測定した。高圧環境は、1、2、3atmの各グループに分け検討した。1atmでは、48時間までNO濃度は直線的に増加したが2、3atmでは、NO濃度は、48時間では圧依存性に有意に抑制された(2atm;60%,3atm;40%)。また、一方TNF-α、IL-6濃度は、48時間後で有意差は認められ無かった。以上の結果は、圧環境が細胞障害性を有する炎症性化学伝達物質の産生を抑制する可能性を示唆している。さらに、脳内マイクログリアは、能虚血などの脳障害時に各種炎症性化学伝達物質を産生し神経障害を増悪させるとの報告もあり、高圧環境治療が、脳損傷における神経保護に有用であり臨床応用の可能性をも示すものである。次年度は、圧環境変化のvivo実験における脳損傷に対する影響および細胞内機序を引き続き研究する。
嚥下障害に対する高電圧パルス電流を用いた電気刺激療法の効果

本研究では、神経筋電気刺激療法を用いて嚥下に関する筋群を刺激することで、嚥下障害に対する新しい治療法の確立を図った。嚥下障害と診断された患者に対して、電気刺激療法を用いて治療することで、安全性の確認とともに訓練効果を舌骨や喉頭の動き、嚥下造影検査、嚥下内視鏡検査などで確認することができた。得られたデータを学会で発表し、論文にまとめて採択に至った。嚥下障害患者への新しい治療法の一つになると考えられ、さらには誤嚥性肺炎予防につながると考えられる。高電圧パルス電流は、1短いパルス持続時間の波形を用いて、高い電圧の直流電流で刺激する方法。2深部まで電気刺激が可能。3選択的に筋を刺激することが可能。4鎮痛や循環改善、創傷治癒、筋力増大などの効果。という4つの特性をもつことから嚥下訓練に用いることが本研究の特徴である。研究1として、健常者に対して高電圧パルス電流を用いた検証を行った。オトガイ舌骨筋、顎舌骨筋、甲状舌骨筋をそれぞれ刺激し、舌骨・喉頭の運動の有無や運動範囲を得られるかを検証し、適切な刺激ポイントを確認した。結果として、オトガイ舌骨筋、顎舌骨筋、甲状舌骨筋を有効に前上方へ動かすことができることを確認できた。研究2として、嚥下障害を呈する患者に対して高電圧パルス電流を用いた電気刺激療法の嚥下訓練の有効性の検証を行った。8週間の介入を行い、有意に嚥下機能を改善でき、食事形態の向上をはかることができた。Leelamanitら(2001)は嚥下障害に対しHVPC電気刺激を応用し、甲状舌骨筋刺激と嚥下反射を同期する方法で長期的な効果を示している。本研究では、さらに優れた結果であった。高電圧パルス電流を用いた電気刺激療法は、疼痛や組織損傷、回復を阻害するような要素はなく安全に行うことができた。従来の低周波電気刺激治療で指摘されている筋疲労に関しても、選択的電気刺激が可能なことから筋疲労を生じることはなかった。この治療法の有効性を実証できたことで電気刺激治療が今後の嚥下障害患者への新しい治療法の一つになると考えられる。なお、Dysphagia Research Societyの年次学術大会(シアトル)において2013年3月に発表することができた。本研究では、電気刺激療法を用いて嚥下に関与する筋群を選択的に刺激することで、嚥下障害に対する新しい治療法の確立を図った。具体的には、透視下で舌骨や喉頭の運動を確認し、最も筋収縮を誘発する刺激ポイント(モーターポイント)の特定を行い、効果的に電気刺激療法を行う方法を考案した。経過としては、平成23年度は、健常者での検討を行い、高電圧パルス電流(High Voltage Pulsed Current;HVPC)を用いた電気刺激療法による嚥下機能に与える影響を明らかにした。論文報告も行った(外山慶一、松元秀次、ほか.総合リハビリテーション39(10)、p977-985、2011)。平成24年度は、HVPCを用いた電気刺激療法による嚥下機能改善効果を検証し明らかにするために、嚥下障害と診断された患者に対して、安全性の確認とともに電気刺激療法による訓練効果を舌骨や喉頭の動き、嚥下造影検査、嚥下内視鏡検査などで検証した。平成25年度は、平成23-24年度に引き続き、HVPCを用いた電気刺激療法による嚥下機能改善効果を検証し明らかにした。電気刺激療法の終了した患者に対して、治療前と同じ診査・評価・解析を行い、得られたデータを学会で発表し、論文にまとめて投稿した(Toyama K, Matsumoto S, etal. Neurol Med Chir (Tokyo). 2014)。治療効果をフォローしながら嚥下機能や舌骨・喉頭の動きを解析し、有効性を実証することで電気刺激治療が今後の嚥下障害患者への新しい治療法の一つになると考えられた。さらには、誤嚥性肺炎の予防にもつながる可能性が高く、社会に対しても非常に価値ある研究といえる。本研究の目的は、電気刺激療法を用いて嚥下に関与する筋群を選択的に刺激することで、嚥下障害に対する新しい治療法を確立することである。具体的には、透視下で舌骨や喉頭の運動を確認し、最も筋収縮を誘発する刺激ポイント(モーターポイント)の特定を行い、効果的に電気刺激療法を行う方法を考案する。治療効果をフォローしながら嚥下機能や舌骨・喉頭の動きを解析し、有効性を実証できれば電気刺激治療が今後の嚥下障害患者への新しい治療法の一つになると考えられる。

さらには、誤嚥性肺炎の予防にもつながる可能性が高く、社会に対しても非常に価値ある研究と考える。研究手順は、嚥下障害を有すると判断され、同意を得られた者に対して、高電圧パルス電流を用いた電気刺激療法を施行し嚥下機能改善効果を検証し明らかにする。電気刺激療法の導入前、導入4週後、8週後に嚥下造影(Videofluorography: VF)や嚥下内視鏡検査(Videoendoscopy: VE)、血清Substance P値測定を施行する。同時にバイタルサイン(血圧、脈拍、SpO2)の確認を行う。現段階では、順調に症例数が増え、嚥下障害に対する効果をあげている(舌骨の上前方への移動、喉頭の上方への移動、VFとVE上の改善、Substance Pの上昇)。特に副作用などの研究中止例もない。今後は、症例数を増やし、研究デザインの検討や評価法の追加を行って進めていく予定である。計画に沿って症例数、評価手順ともに問題ない。順調な症例数の獲得と、副作用などの有害事象が生じていないことによる研究予定期間内に研究を終了し英語論文化の方針である。今まで以上症例数の獲得と、研究デザインの検討や評価法の追加を行って進めていく予定である。症例数の蓄積および英語論文化を進める。次年度は、前年度に購入予定でありながら購入できていない、システム環境資材を購入し、早急に環境を整えてリハビリテーションを進めていく予定である。また、積極的な学会発表も行う予定である。
幼児の仲間関係と社会的学習に関する発達心理学的研究

本課題では、ヒトの有する文化の伝播に関わる能力の発達的基盤を明らかにするために、幼児が同年齢の幼児との間で行う情報授受の行動がいかに発達するかを明らかにする。本年度は、同年齢の幼児間で行われる教示行動の発達について縦断的に検討を行った。教示行動は「知識の欠如している相手の知識や理解を高めるために遂行される意図的な行動」とされる(Strauss et al.,2002)。本研究では、幼児が保育園の3歳齢クラスに所属している時と4歳齢クラスに所属している時の2時点で、下記のような状況を実験的に設定し、幼児の教示行動を観察した。観察対象児が他児と2名で向かい合って遊んでいるとき、他児の背後で人形を提示する。このとき、観察対象児には人形が見え、他児には見えない。このとき、人形を見ることのできた観察対象児が他児に対して、人形の位置を教えるような教示行動を行うのかどうかを記録した。分析の結果、観察対象児が指さしを行う割合が、3歳齢から4歳齢にかけて増加した。また、観察対象児が相手に対して行う発話の内容にも発達的変化が見られた。具体的には、3歳齢時において幼児は「叫び声」(「あ!」など)と「人形の名称」(「アンパンマン!」など)だけを述べる場合が多かった一方、4歳齢時にはそれらの発話に加え、「人形の状態の叙述」(「飛んでるよ」など)、「人形の位置情報」(「後ろ」など)、「相手に見ることを促す発話」(「見て!」など)、「相手の名前」(「○○ちゃん」など)の発話を述べるようになった。幼児が1歳齢時には指さしによって相手の知らない情報を相手に対して教えることはこれまでも知られていた(Liszkowski et al.,2008)。それに対し本研究は、3歳齢から4歳齢の間に、発話による教示行動が幼児間で行われるようになることが初めて示された。他者の観察を通して知識を習得する社会的学習は、個体が独力で知識を習得する個体学習と比較して労力や時間を大幅に節約できる。しかしながら、他者の有する情報は必ずしも価値があるとは限らない。そのため、個体は自分にとって価値の高い情報を得るために、見境なく社会的学習を行うのではなく、他個体をモニターすることによって、どのような相手から社会的に学習するのかを選択する必要がある。こういった、社会的学習のモデルを選択的に決定する能力はどのように発達するのであろうか。他者と特定の対象に関して「共同注意」を行うことは、ヒトにとって、他者からその対象に関する知識を社会的に学習する重要な契機となる。ヒト幼児が特定の対象に関する知識を、日常的に社会的行動を行う同年齢の他児から学習しているとすれば、ヒト幼児は同年齢の他児と共同注意を行っていると考えられる。しかしながら、幼児が同年齢の他児と共同注意を行っているかどうかに関してはほとんど検討されてこなかった。そこで本年度は、集団保育場面において、幼児が同年齢の他児の視線方向を追従することにより、他児と共同注意を行うかどうか検討した。3歳齢幼児を対象に検討した結果、他児が特定の対象へ視線を向けているのに幼児が気づいた場合は、気づかなかった場合や、幼児が独りでいた場合と比較して、有意に高い割合で特定の対象に気づくことが明らかとなった。このことから、幼児は同年齢の他児の視線方向を追従し、共同注意を行うことが明らかとなった。本研究で得られた結果は、幼児が同年齢の他児と共同注意を行う能力を有することを、妥当性の高い方法によって解明した初めての研究である。この意義が認められ、今年度の研究成果は英文雑誌『Infant Behavior and Development』に掲載されることが決定している。

幼児が1歳齢時には指さしによって相手の知らない情報を相手に対して教えることはこれまでも知られていた(Liszkowski et al.,2008)。それに対し本研究は、3歳齢から4歳齢の間に、発話による教示行動が幼児間で行われるようになることが初めて示された。
ウェルシュ菌イプシロン毒素の向神経性と神経細胞障害の分子機構に関する研究

ウェルシュ菌のε毒素のレセプター分布について、^<125>I標識の活性型毒素をマウスの静脈内に投与しwholebody autoradiographyを行った。脳と腎臓以外に、甲状腺、胃、唾液腺などにも集積していた。Iodolysisが考えられたので、^<14>C標識毒素で同様の実験を行った。この場合、脳脊髄と腎臓に特異的な集積が認められた。組織切片の免疫染色では、海馬を中心とする脳の広範な部分と、腎臓では糸球体に主に結合が見られた。毒素のaffinity chromatographyで精製した一次抗体を用いたが、非特異的な染色が見られた。組織成分中にこの抗体と反応する蛋白が存在しており、それぞれの組織成分で吸収した抗体、モノクローン抗体での免疫染色を試みている。シナプトソーム膜に対する毒素の作用機構を^<125>I標識毒素を用いて検討した。膜にはモノマー状態の活性型毒素が検出されるが、インキュベーションとともに、毒素複合体が形成されること、毒素複合体は7量体であることが明らかとなった。不活性の前駆体毒素(C末端のプロペプチドを持つ)は複合体を形成しないが、活性型毒素による複合体形成を濃度依存的に阻害する。したがってC末端プロペプチドはおそらくレセプター結合部位ならびに膜との相互作用に影響を与えないが、複合体形成に必要な領域をマスクしていると考えられた。数種類の神経培養細胞の毒素感受性を調べたが、分化誘導の有無に関わらず、感受性を示さなかった。レセプターの分離同定のためのシステムとして、大量のシナプトソーム膜の調製法(アルカリ処理)と分別可溶化法を考案し、さらに高感度の免疫学的検出方法(毒素との結合性を抗毒素抗体で検出-slot blotとwestern blot)と、毒素affinity chromatographyを確立した。現在、45kDaの蛋白を主要成分とする数種類の蛋白にまで精製され、最後の同定を試みている。腎臓からの単離も同様なレベルで進行している。ウェルシュ菌のε毒素のレセプター分布を組織学的に検討するために、まず^<125>I標識の活性型毒素をマウスの静脈内に投与しwholebody autoradiographyを行った。脳と腎臓に集積が見られたが、甲状腺、胃、唾液腺などにも集積していた。投与後のIodolysisも考えられたので、結合の特異性を上げるために、^<14>C標識の活性型毒素を精製して同様の実験を行った。免疫染色で、海馬を中心とする脳の広範な部分と、腎臓では糸球体を中心に毒素の結合が見られた。毒素のアフィニティークロマトグラフィーを用いて精製した一次抗体を使用しているにもかかわらず、脳、腎臓ともに非特異的な染色が強かった。組織成分中にはこの抗体と反応する蛋白が存在しており、それぞれの組織成分で吸収した抗体、モノクローン抗体による免疫染色を試みている。膜にはモノマー状態の活性型毒素が検出されるが、インキュベーションとともに、毒素複合体が形成されること、また毒素複合体は7量体であることがリン酸化部位をN末端に付加し^<32>Pで標識した毒素とシークエンス用ゲルの使用で明らかとなった。

したがってC末端プロペプチドはおそらくレセプター結合部位ならびに膜との相互作用に必要な部分に影響を与えないが、複合体形成に必要な領域をマスクしていると考えられた。レセプターの分離同定のためのシステムとして、大量のシナプトソーム膜の調製法(アルカリ洗浄法)と分別可溶化法を考案し、さらに高感度の免疫学的検出方法(毒素との結合性を抗毒素抗体で検出-スロットブロット、ウェスタンブロット法)と、毒素アフィニティークロマトグラフィーを確立した。
癌の腹膜転移に対する腹腔内浸透圧化学療法に関する基礎的・臨床的研究

1、シスプラチンの癌細胞内到達性に及ぼす浸透圧の影響(in vitro):2、癌細胞内へのシスプラチンの到達性は、溶液浸透圧の低下に伴って増加し、その殺細胞効果も増大する。腹腔内担癌動物における薬物動態(in vivo):腹腔内癌細胞へのシスプラチンの到達性は、溶液浸透圧の低下に伴って増加し、その殺細胞効果も増大する。それにより、担癌マウスの生存期間も延長し、治療効果の増大が得られる。しかし、この溶液浸透圧の低下に伴って薬剤の血中への移行も増大し、シスプラチンのLD50は減少し、毒性が増加する。3、腹腔内担癌動物における治療効果(in vivo):LD50の1/2量のシスプラチンの腹腔内投与(等毒性)では、動物の生存期間は浸透圧の低下に伴って延長し、腹腔内低浸透圧化学療法の有用性が確認された。この際の血中シスプラチン濃度は各々の浸透圧でほぼ同様であり、毒性の増強は全く認められない。4、腹腔内固形転移巣における薬物動態(in vivo):上記(2、3)における治療は、腹腔内浮遊癌細胞のみならず、腹腔内固形転移巣へのシスプラチンの到達性も、腹腔内低浸透圧化学療法より増大される。5、臨床的研究:腹腔内低浸透圧化学療法は、溶液浸透圧の低下に伴って抗腫瘍性が増強される反面、毒性も増強される。双方を並立させる至適な浸透圧と薬剤投与量の設定が重要である。それに関するclinical phase II studyの後、現在、それを154mOsM、70mg/m^2とそれぞれ定め、腹膜転移のhigh risk症例である漿膜浸潤陽性胃癌症例を対象にprospective randomized studyにてその予防効果を検討中である。1.シスプラチンの癌細胞内到達性に及ぼす制癌剤溶液の浸透圧の影響(in vitro):癌細胞内へのシスプラチン到達量は溶液の浸透圧が低いほど増加する。更に、同様のin vitro処理された癌細胞の殺細胞効果は低浸透の程度に応じて増強する。2.腹腔内担癌マウスに対するシスプラチン腹腔内投与による薬物動態(in vivo):シスプラチン溶液の浸透圧低下に伴って、腹腔内癌細胞へのシスプラチン濃度は増加する。しかし、この浸透圧低下に応じて、シスプラチンの血中への移行も増大し、シスプラチンのLD_<50>は減少して毒性も増強される。3.腹腔内担癌マウスに対する腹腔内浸透圧化学療法の治療効果(in vivo):LD_<50>の1/2量のシスプラチン投与では、マウス生存期間は浸透圧の低下に伴って延長し、腹腔内低浸透圧化学療法の有用性が確認された。4.今後の課題:1)至適浸透圧の検討;低浸透圧である程、癌細胞へのシスプラチン到達性は向上し、抗腫瘍性は増強するが、反面、薬剤の血中移行増量により毒性も増加する。双方を並立させる至適浸透圧と至適薬剤投与量を確立したい。2)腹膜転移巣への薬剤移行;現在までの検討は浮遊癌細胞における薬剤濃度であった。臨床に対応させるため、腹膜転移固型腫瘍に対する薬剤到達性の検討が重要である。1.シスプラチンの癌細胞内到達性に及ぼす浸透圧の影響(in vitro):癌細胞内へのシスプラチン到達量は溶液浸透圧の低下に伴って増加し、その細胞の殺細胞効果も増大する。2.腹腔内担癌マウスにおける薬物動態(in vivo):腹腔内癌細胞へのシスプラチン到達量は腹腔内浸透圧の低下に伴って増加し、その細胞の殺細胞効果も増大する。

それにより担癌マウスの生存期間も延長し、治療効果の増大が得られる。しかし、この浸透圧低下に応じて、薬剤の血中濃度も増大し、シスプラチンのLD_<50>は減少し毒性は増強される。3.腹腔内担癌マウスに対する治療効果(in vivo):LD_<50>の1/2量のシスプラチン腹腔内投与では、マウス生存期間は浸透圧の低下に伴って延長し、腹腔内低浸透圧化学療法の有用性が確認された。この際の血中シスプラチン濃度は各々の浸透圧でほぼ同様であり、毒性の増強は全く認められない。4.腹腔内固型転移巣における薬物動態(in vivo):上記(2,3)における腹腔内浮遊癌細胞のみならず、腹腔内固型腫瘍へのシスプラチン到達性も、低浸透圧腹腔内化学療法により増大する。5.今後の課題:(1)腹腔内浸透圧が下降するほど抗腫瘍性が増強する反面、毒性も増強する。双方を並立させる至適な浸透圧と薬剤投与量を確立したい。(2)臨床症例への応用は、現在、胃癌患者を対象に施行中である。1、シスプラチンの癌細胞内到達性に及ぼす浸透圧の影響(in vitro):癌細胞内へのシスプラチンの到達性は、溶液浸透圧の低下に伴って増加し、その殺細胞効果も増大する。2、腹腔内担癌動物における薬物動態(in vivo):腹腔内癌細胞へのシスプラチンの到達性は、溶液浸透圧の低下に伴って増加し、その殺細胞効果も増大する。それにより、担癌マウスの生存期間も延長し、治療効果の増大が得られる。しかし、この溶液浸透圧の低下に伴って薬剤の血中への移行も増大し、シスプラチンのLD50は減少し、毒性が増加する。3、腹腔内担癌動物における治療効果(in vivo):LD50の1/2量のシスプラチンの腹腔内投与(等毒性)では、動物の生存期間は浸透圧の低下に伴って延長し、腹腔内低浸透圧化学療法の有用性が確認された。4,腹腔内固形転移巣における薬物動態(in vivo):上記(2、3)における治療は、腹腔内浮遊癌細胞のみならず、腹腔内固形転移巣へのシスプラチンの到達性も、腹腔内低浸透圧化学療法による増大される。5、臨床的研究:腹腔内低浸透圧化学療法は、溶液浸透圧の低下に伴って抗腫瘍性が増強される反面、毒性も増強される。双方を並立させる至適な浸透圧と薬剤投与量の設定が重要である。それに関するclinical phase II studyの後、現在、それを154mOsM、70mg/m^2とそれぞれ定め、腹膜転移のhigh risk症例である漿膜浸潤陽性胃癌症例を対象にprospective randomized studyにてその予防効果を検討中である。
経営者予測とアナリスト予測を用いた高精度予測モデルの開発

本研究では経営者予測を補完する一つの提案として,アナリスト予測を用いた予測の合成を試みる.Winkler(1981)が提案する,過去の予測値の用いたベイズ流のアプローチにより,経営者予測とアナリスト予測の合成を行った.2009年から2016年までの東証第1部上場企業に対する予測データを分散共分散行列の推計に用い,2017年の予測値を算出し,評価したところ,一株当たり利益,経常利益共に,合成された予測値は経営者予測とアナリスト予測よりも低い予測誤差が得られた.経常利益については統計的に有意に低い予測誤差が得られ,合成された予測値が有用である可能性を得た.平成25年度は,先行研究の調査,及びデータ収集を主な内容としていた.先行研究の調査においては経営者による利益予測改訂に関する文献を中心に検討し,経営者による改訂とアナリストの反応について一定の知見を得た.分析手法においてはベイズ推計に関する文献を中心に資料を集め,検討し,ベイズ流の考え方が本研究における経営者による情報とアナリストによる予測の関係に適用できることを確認した.データ収集についてはデータ提供業者との契約を行い,必要なデータを購入,研究用のデータベース構築の準備を行った.研究実施計画の内容が上記の通りであるため,具体的な研究発表,論文公表などの実績は得られていないが.当初計画した内容をほぼ進めることができた.平成26年度はデータベースの整備とこれを用いた実証分析を予定していたが,分析に用いるモデルの構築が進まず,本格的な実証分析には至っていない.分析に必要なデータベース構築については追加のデータを含めて準備を整えることができたため,先行研究の手法を用いての検証など,予備的な検証を行うことはできた.このような状況のため,具体的な研究発表,論文公表などの実績は得られていない.平成27年度は,アナリストによる利益予想データを用いた実証分析を進めた.2000年以降のアナリストによる利益予想データベースから,売上高,経常利益,当期利益に関する予想誤差を求め,予想情報が出たタイミングとの関係で予想誤差の分布を観察した.例えば,当期利益を用いた場合,マイナスであった平均予想誤差(平均して楽観的な予想)は改訂毎に一定のペースで修正される傾向にあることが分かった.また,予想が修正された日と決算日との日差で予想誤差を見た場合,一部を除き予想誤差の平均値には大きな差は観察されなかった.この2つの結果から,改訂回数と時間的近さには関連がないことが明らかとなり,予想データの組み合わせから予想指標を開発する際の条件について,見直しが必要であることがあきらかとなった.このため,分析結果を再度見直し,検討する必要があるため,具体的な研究発表,論文公表などの実績は得られていない.研究実績の概要にまとめたように,予想指標開発のための条件を見直す必要がでてきたため,研究の進捗状況は遅れていると評価せざるを得ない.平成28年度は昨年度までの基礎的な実証分析により,線形関係を用いたモデル構築には限界があることが明らかとなったことを受けて,予測モデルの再検討を試みた.ベイズ統計学,主にベイジアンネットワークを利用したモデル構築を検討した.このほか,ニューラルネットワークによるアプローチも検討した.分析面では,アナリストによるコンセンサス予測データを追加し,分析用のデータベースの拡充を行うことができた.これに伴い,これまでの分析の拡充を行った.分析結果は,これまでの傾向(当期利益の場合,マイナスであった予想誤差(楽観的な予想)は改訂毎に修正される傾向,予想修正日と決算日との日差と予想誤差の関係を見た場合,大きな差は観察されない)を支持するものであった.学内業務が多忙につき,検討作業もあまり進まなかったこともあり,具体的な研究発表,論文公表などの実績は得られていない.研究実績の概要にまとめたように,予想指標開発のモデルを見直すこととなり,学内業務との関係もあり,研究の進捗状況は遅れている.平成29年度はベイジアンアプローチを基にした予測の合成について研究を進めた.具体的にはWinkler(1981)らによる,複数の予測値から予測値を合成する手法を採用し,経営者予測とアナリストらによるコンセンサス予測の合成を試みた.分析期間として2009年3月期から2016年3月期まで,EPS(一株当たり利益)予測値,のべ342社分のデータを用いて分析を行った.合成した予測と経営者,アナリスト予測とを比較したところ,合成予測の予測誤差の平均,標準誤差ともに経営者予測,アナリスト予測よりも低く,誤差の小さい予測値が得られたことから合成した予測の有用性を確認した.現在,他の業績指標,他の予測手法と比較してその有用性を確認する作業を行っており,平成30年度中に紀要等で発表する予定である.本研究では経営者予測を補完する一つの提案として,アナリスト予測を用いた予測の合成を試みる.Winkler(1981)が提案する,過去の予測値の用いたベイズ流のアプローチにより,経営者予測とアナリスト予測の合成を行った.2009年から2016年までの東証第1部上場企業に対する予測データを分散共

分散行列の推計に用い,2017年の予測値を算出し,評価したところ,一株当たり利益,経常利益共に,合成された予測値は経営者予測とアナリスト予測よりも低い予測誤差が得られた.経常利益については統計的に有意に低い予測誤差が得られ,合成された予測値が有用である可能性を得た.分析に用いるモデル構築が終了していないため,実証分析の結果が得られなかった点で,当初の計画からはやや遅れが出てきている.学内事情もあり,大幅に研究ペースをスピードアップすることができない.そのため,条件の見直しと並行して平成28年度中に指標の開発に着手し,検証作業に移すことができればと考えている.研究結果の報告については研究期間の延長も視野に入れる必要があると考えている.主要な学内業務が昨年度で終了し,平成29年度は研究に十分な時間を割くことが可能となった.また,研究期間の延長申請を行い,研究成果を出すための時間を作ることもできた.これにより,予定していた指標の開発と検証作業が残された時間で可能になると考えている.証券市場分析平成27年度から28年度前半にかけて実証分析および分析結果に基づいた手法の提案を目指す.研究実績の概要に記したように,研究デザイン,分析手法に関わる文献の調査と分析に用いるデータベース構築に向けての準備が順調に進んでいる.分析が遅れ,海外等での調査・報告の機会が得られず,旅費として計上していた分の消化が進まなかったことが大きな理由である.新たな枠組みを検討,情報を集めるため,国内の学会等には参加したものの,学内業務が多忙につき,海外での調査が進まなかったことが大きな理由と考えている.研究初年度(平成25年度)に支出計画をしていた分析用データベースの購入額が当初の予定よりも少なく済んでいることが大きい.そのため,平成26年度はデータの追加購入,機器の購学会参加など交付時の予定額より多く,申請時ベースの支出することができたが,初年度からの繰越額全額を消化するには至らなかった.主に学会参加等の旅費に用いる予定である.遅れている分をできるだけ取り戻し,研究成果を報告する機会を得たい.主にベイジアンネットワーク,ニューラルネットワーク関連の資料購入,学会参加等の旅費に用いる予定である.平成26年度はデータベースの整備とこれを用いた実証分析を予定している.経営者による予測とアナリストの予測の間の関係をベイズ流の考え方で表現できることを示し,パイロット分析により,その考え方が実データでも立証できることを示す.平成27年度も交付時の予算額ではなく,申請時ベースの支出計画を実施するために使用したい.主に分析用データベースの購入において,予定している全期間ではなく一部の期間(およそ3分の1の期間)のみの購入となったため.主に前年度に購入しなかった分と新規に追加された分を合わせたデータベースの購入を予定している.
パーソナル画像解析・システムのスーパーインポーズ法への応用

1.本研究の目的は,パーソナル画像解析システムにより,多量の資料を自動的に形態分析するとともに,これらを入力保存し,頭顔面骨と生前写真との重ね合わせ等の,種々のスーパーインポーズ(S.I.)法による個人同定の客観化と迅速化である.2.本システムによる計測値の再現性と精度を,モアレ写真の分析により確認した.3.男子30名の歯列模型と実験的歯痕を画像入力し,それらの切端部を抽出した.計900の組合わせのうち,まず異同識別指数によって他人由来と思われる組合わせを排除した.残った組合わせの歯痕と歯列との重ね合わせ像から,歯の位置的特徴を比較したところ,異同識別は充分可能であった.4.実際の犯罪現場に遺留される歯痕は,通常その身体部分の形態や弾力性等により相当に変形している.そこでヒト前腕部を想定した弾性を持つ,円筒形の被咬体を作製し,ここに印記された歯痕と,本人の歯列模型上の各計測値を比較した.その結果,下顎歯痕の方が上顎よりも変形は著名であることがわかった.また異同識別指数も,同一人由来と他人由来とが重なる部分が大きくなり,判定に際してより慎重な態度を要すると思われた. 5.頭顔面骨と顔写真とのS.I.法の基礎的研究として,男子10名の頭部X線写真側貌像と,同一基準で撮影された頭顔部側貌写真を本装置に入力し,モニターテレビ上で重ね合わせた.類似度の判定は, X線写真における骨の最外側の線と,側貌写真における軟組織の最外側の線をそれぞれ抽出し,両者の関連をみた.他人間の重ね合わせ像90例のうち,前額部,鼻部,口部,オトガイ部のいずれかが類似せず,明らかに他人と識別できたのは82例(91%)であった.当教室で集積した種々の計測値を利用すれば,識別の精度は向上すると思われる. 6.S.I.法は,頭蓋骨,歯痕の他に,指掌紋,足紋,筆跡等の識別にも応用可能である.今後もこの装置の幅広い法医学的利用法を継続して検討したい.1.本研究の目的は,パーソナル画像解析システムにより,多量の資料を自動的に形態分析するとともに,これらを入力保存し,頭顔面骨と生前写真との重ね合わせ等の,種々のスーパーインポーズ(S.I.)法による個人同定の客観化と迅速化である.2.本システムによる計測値の再現性と精度を,モアレ写真の分析により確認した.3.男子30名の歯列模型と実験的歯痕を画像入力し,それらの切端部を抽出した.計900の組合わせのうち,まず異同識別指数によって他人由来と思われる組合わせを排除した.残った組合わせの歯痕と歯列との重ね合わせ像から,歯の位置的特徴を比較したところ,異同識別は充分可能であった.4.実際の犯罪現場に遺留される歯痕は,通常その身体部分の形態や弾力性等により相当に変形している.そこでヒト前腕部を想定した弾性を持つ,円筒形の被咬体を作製し,ここに印記された歯痕と,本人の歯列模型上の各計測値を比較した.その結果,下顎歯痕の方が上顎よりも変形は著名であることがわかった.また異同識別指数も,同一人由来と他人由来とが重なる部分が大きくなり,判定に際してより慎重な態度を要すると思われた. 5.頭顔面骨と顔写真とのS.I.法の基礎的研究として,男子10名の頭部X線写真側貌像と,同一基準で撮影された頭顔部側貌写真を本装置に入力し,モニターテレビ上で重ね合わせた.類似度の判定は, X線写真における骨の最外側の線と,側貌写真における軟組織の最外側の線をそれぞれ抽出し,両者の関連をみた.他人間の重ね合わせ像90例のうち,前額部,鼻部,口部,オトガイ部のいずれかが類似せず,明らかに他人と識別できたのは82例(91%)であった.当教室で集積した種々の計測値を利用すれば,識別の精度は向上すると思われる. 6.S.I.法は,頭蓋骨,歯痕の他に,指掌紋,足紋,筆跡等の識別にも応用可能である.今後もこの装置の幅広い法医学的利用法を継続して検討したい.本研究で購入した画像解析システムの一部改良およびその取り扱いの習熟に、かなりの日時を要したので、今年度は、予定した研究計画のうち、パーソナル画像解析法を応用した、歯痕のスーパーインポーズ法による同定に関する研究を行なった。成人男子30名の歯列模型と実験的歯痕を作成して、これを画像入力し、歯痕部および歯列模型の切端部を抽出した。この画像についての種々の計測値と、2つの画像の面積の重なり程度による異同識別指数をそれぞれ算出した。これらの識別指数により、他人由来と思われる組み合わせを排除した。最後に残った数組の組み合わせについて、実験的歯痕の2次画像と歯列模型の1次画像の重ね合わせ像を作成して、歯の位置的特徴の比較、観察を行なった。その結果、1.歯列模型と実験的歯痕それぞれの合計19項目の計測値による異同識別指数は他人由来の組み合わせのうち、上顎で20.6%、下顎で11.6%が同一人由来の組み合わせの範囲に含まれた。2.面積による異同識別指数は、他人由来の組み合わせのうち、上顎で0.6%、下顎で1.7%が同一人由来の組み合わせの範囲に含まれた。

3.計測値および面積による異同識別指数が、同一人由来の範囲に入る他人由来の組み合わせであっても、重ね合わせ像を作成して、歯の位置的特徴を比較、観察したところ、異同識別は容易であった。以上、画像解析装置を用いてスーパーインポーズ法による歯痕の基本的な異同識別法を確定した。今後は被咬体の形態、性状等を変化させて、より実際に則したケースに対応させるべく検討を重ねる。なお、本装置を応用しての頭部X線規格写真と顔写真との重ね合わせ、前頭洞の形熊的特徴に着目しての個人識別に関しては、すでに資料は収集済みであるので昭和62年度の課題として検討する。