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連立政権による現代イギリス中等学校制度改革の影響についての実証的研究

特に、学校主導の教育改善の文脈でいえば、各学校は自身の利益を優先した選択行動をとっていることが明らかであって、公共性の観点から望ましい方向に進むためには何らかの公的介入が必要になることを確認することができた。イギリスの中等学校制度に対する連立政権のアカデミー政策の影響を研究することにより次の4点を明らかにした。第一に、アカデミー政策は学校主導の教育改善を達成することを主目的としていたこと。第二に、アカデミー政策は地方当局が学校に介入する余地を縮小させ、これまでの役割の見直しを迫るものであったこと。第三に、アカデミーの急速な拡大には各学校が抱えるさまざまな事情があること。第四に、学校間支援の中心を担う学校として期待されたティーチング・スクールにおいてもその取り組み内容や意欲はさまざまであること。これらを通じて、連立政権による中等学校制度改革の影響の一端を明らかにできた。イギリスの中等学校制度が連立政権の改革によってどのような影響を受けているかについて実証的に研究を行うために、2014年度は1地方の教育行政にどのような影響を与えているか、2アカデミー政策の特徴や課題は何か、3なぜアカデミーが急速に拡大するのかについて明らかにすることを課題とした。1については、前年度実施したロンドンでのインタビュー調査の結果を詳細に分析し、その影響を明らかにし、その成果を学会発表ならびに論文掲載によって公表することができた。2については、文献調査ならびにその分析を行い、前労働党政権との比較から特徴や課題を明らかにし、その成果を学会で発表した。3については、ロンドンにある3校のアカデミーでインタビュー調査を行い、アカデミーが急速に拡大する理由について把握することができた。したがって、「おおむね順調に進展している」と評価した。なお、交付申請書に記載した「研究の目的」は次の通り。「イギリスでは1980年代以降、教育水準の向上ならびに多様な教育要求に対応するために様々なタイプの公費維持学校の創出が行われてきた。前労働党政権下では中等教育段階における「学校の多様化」政策が展開され、ほぼ全ての公費維持中等学校がスペシャリスト・スクールのステータスを獲得した。そして、2010年5月に誕生した保守党と自由民主党の連立政権はアカデミーの改革やフリー・スクールの導入を通じて、非効率的な官僚制の打破と自律した学校経営の促進を求める新たな学校制度を創出しようとしている。学校経営の自由度の増大や、教師や保護者が学校を創設することにより、国や地方公共団体の教育関与の在り方や、その他の学校の教育活動にはどのような影響が現れるのか、私事性が強まるように見える連立政権の構想する教育制度において、教育の公共性はどのように担保されようとしているのかを明らかにすることが本研究の目的である。」教育行政学、教育政策・制度論
中心市街地における交流拠点としての飲食施設(パブ)に関する研究

前年度に引き続き、本年度は以下の研究を行った。1:日本国内における現状調査日本の地方都市のうちから、山形県新庄市、長崎県厳原町、石川県加賀市、三重県鳥羽市を選び、中心市街地の実情を調査した。その結果主に次のような事項を指摘した。・中心市街地には人々がある程度の時間をそこで過ごすようなセミパブリックなスペースがない・中心市街地の空間は誰も占有できないパブリック空間と外部との交流が少ないプライベート空間に二極化している。2:地方都市住民の行動パターンについて1で対象とした都市の一部において、住民の行動パターンに関するアンケート調査を行い、地方都市では目的地間の移動が短距離でも車でなされることが多く、その結果、移動経路たるパブリックスペースと接する時間が極めて短いこと、また目的施設の分布が、中心市街地の範囲とはほとんど関係のないことが判明した。3:海外の「交流施設」に関する分析前年度の調査結果を元に、海外における交流施設としての飲食施設の特質や周辺環境について、次の点を指摘した。特質:飲食施設から外部への情報発信が積極的に行われている。交流活動そのものを外部に見せるだけでなく、客がいないときでも交流を予感させる。利用客層は限定的ではない。立地条件:施設の面するパブリック空間の質が高い。水辺、広場や歩行者用の街路空間、車の交通量が少ない道路など。交通条件:中心市街地への公共アクセスがよい(バス、トラム)。中心市街地への車の進入を規制していることが多い。歩行者用交通路のネットワークができている。制度:自治体は都市計画として郊外の開発抑制と、中心市街地の再整備を進めているが、直接的に賑わい創出を目的とする動きはほとんどない。4:日本の地方都市における交流拠点整備への提案日本において交流拠点としての飲食施設を成立させるために、上記の研究成果を用いた提言を行った。平成14年度は以下の研究を実施した。1:文献調査中心市街地活性化に関する参考文献として、社会学、人口学、心理学、都市史などの分野を中心に、国内外の出版物を収集し、内容を整理した。2:海外の専門家・実務者へのヒアリング海外においてまちづくりコーディネイトを行っている学識経験者、行政担当者に中心市街地の保全・活性化対策の内容およびその位置づけ、交通施策や広域計画との関連、現在の課題などについてヒアリングを行った。また民間デベロッパーやデザインの実務者から、より商業よりの情報を得るべくヒアリングを行った。(都市名:ダルムシュタット(市都市計画局、商工会議所、専門家)、コルマール(商工会議所)、ストラスプール(市都市計画局、商工会議所)、パリ(市都市計画局、民間デベロッパー、都市計画コンサルタント、学識経験者))3:海外の「交流施設」調査および資料収集上記都市およびその周辺都市において、住民の交流が活発に行われ、賑わいを創出していると思われる界隈および商業施設等の状況に関する調査、視察を行った。視察場所の選定に当たっては、旧来から都心としての活気を維持している場所や、再開発等によって賑わいを創出した場所の両方を選んだ。また、それらの事例について計画や施策の考え方を読み取れる資料を収集した。4:要因分析上記をもとに、本研究にて対象としている交流施設としての飲食施設を成立させる要因の分析を行った。(継続中)前年度に引き続き、本年度は以下の研究を行った。
高度情報化社会と宗教に関する基礎的研究

本研究は、現在急速に進行しつつある高度情報化が、精神文化としての宗教にどのような影響を及ぼし、宗教団体がどのような対応をとったか、あるいは対応を迫られたかを調査研究することを目的としている。また、高度情報化社会と宗教との関係を考察する上で、その前史ともなるラジオ、テレビといった映像メディアと宗教との関係にも留意することとした。具体的な調査内容として、以下の項目を念頭に置いて研究調査を行った。1)音声メディア・映像メディアにおける資料収集と分析2)宗教団体のニューメディア利用の調査研究3)コンピュータ・ネットワーク上の宗教サイトおよび利用者情報の収集と主催者へのインタビュー4)コンピュータ・ネットワーク上の宗教的行為についてのインテンシヴな調査5)上記に関する面接調査6)インターネット利用の国際比較本研究が「基礎的研究」と謳っているように、この領域での研究成果の蓄積は、現象自体が新しいこともあってほとんどない。こうした中で、ラジオ放送における宗教番組の変化と現状を石井がとりまとめ、あわせて昭和28年から始まったテレビ放送における宗教番組の収集、川島による日本のウェブサイトの分析、とくにキリスト教関係のホームページの現状とその分析、および海外との比較、黒崎による宗教ウェブサイトの傾向の時系列的な分析、神社ウェブサイト主催者へのインタビュー等の調査結果は、今後の研究の基礎になるものと考えることができる。他方で、ほとんど研究蓄積のない領域だけに、研究すべき事柄が多く残ったことも確かである。とくに、テレビにおける宗教状況の把握が十分でなかったことは、現在においてもテレビの与える影響力の大きさを考えたときに、残念かことであった。今後こうした領域の研究調査を地道に継続し、成果を公開することで、現代社会と宗教に関する多くの問題点が明らかになるものと考えられる。平成11年度は4カ年に渡る調査の初年度として、研究者各自の調査を積極的に進めることに務めた。石井研士は映像メディアと教団のメディア利用の研究と総括にあたり、NHK「宗教の時間」「こころの時代」のデーターベース(1990年まで)、宗教団体制作ビデオデーターベースを作成し、伝統宗教とメディアに関する論文を数点執筆した。川島賢二はウェブサイトの量的調査を行うとともに、調査方法の有効性について検討を行った。葛西健太は高度情報化と私的メディアの変遷についての文献を収集するとともに、神秘思想家ルドルフ・シュタイナーについてのメーリングリスト(topos-ML)を追跡した。黒崎浩行はコンピューター・ネットワーク上の宗教行為二冠する研究に関して、ウェブサイトの時系列分析や日本の宗教団体におけるインターネット利用の現状について分析した。また、研究協力者の田村貴紀は天理教のインターネット利用や霊的ネットワークFARIOに関する調査研究を実施するとともに、コンピューター・ネットワーク上のコミュニケーションを分析した。平成11年度に引き続いて、CATVやCS放送など、増大化する映像情報の中で、宗教現象がどのように報道されている、その報道形態と報道姿勢に関する資料を収集し分類、分析を行った。平成12年度は過去10年間にテレビで放映された宗教関連番組のデータベースを作成し、メディアの中のどのような宗教情報が流れているかを把握した。また、宗教ウェブサイトに関する情報収集を行い、データベースARI(Archive for Religions in the Internet)を構築し、2か月ごとにサイトのデータ収集(アーカイビング)を行ってきた。現在、929件のウェブサイトが登録されている(平成11年度末より301件増加)。現代のメディア・コミュニケーションは、時間・空間を越えた社会関係の構築を可能にし、さらに時間・空間に限定された状況をも再定義させる。この事態が宗教的な共同性のありかたに及ぼす影響について、キリスト教系のメーリングリストを事例として考察した。そこでは、むしろ時間に制約された同時的なコミュニケーションがめざされ、私的な話題が議論を活発化し、現実生活と同等のコミットメントが求められることが観察される。こうした特徴のなかにみられる現実のキリスト教教会に対する批判的なダイナミズムを提示した。

さらに、天理教のパティオ利用者を対象とする電子メディア利用によるアンケート調査を実施分析を行った。海外に関しては、エホバの証人、サイエントロジーなどネット上の宗教研究に関する調査を実施した。石井は、平成12年度に引き続いて、CATVやCS放送など、増大化する映像情報の中で、宗教現象がどのように報道されている、その報道形態と報道姿勢に関する資料を収集し分類、分析を行った。具体的には、昭和30年代初頭からのテレビ放送の全テレビ番組の中から宗教関連番組を収拾し、データベースを作成した。他方で、現在のメディアと密接な関わりを持つ情報化時代の幕開けとなるラジオにおける宗教放送に関して論文を作成した。川島は、平成12年度に引き続いて、日本のウェブサイトの分析し、キリスト教系のサイト約500のHPに関してアンケート調査を実施した。黒崎は、宗教ウェブサイトの傾向の時系列的な分析を行うとともに、天理教、PL教団、立正佼成会等の個別の宗教団体におけるインターネット利用に関する調査研究を行った。葛西は、情報化と宗教の対面的コミュニケーションの変化をテーマに具体的な事例を調査分析し、国際比較を念頭に置きながら、情報社会における人々の「スピリチュアリティ」のとらえ方について考察を進めた。本年度は研究計画の最終年度であり、研究報告に向けて資料整理、分析、報告書の作成を行った。以下は個々の分担者がこれまで実施してきたことを基礎にした本年度の研究成果である。研究代表者の石井は、大正14年に放送が開始されて以来、80年近い歴史を有するラジオ放送において、宗教番組がどのように放送されたかを調査研究した。あわせて天理教と日本ルーテル教団に関しては、「天理教の時間」「ルーテルアワー」について調査を行った。川島は、日本のウェブサイトの分析、とくにキリスト教関係のホームページの現状とその分析を、過去の調査データと比較しながらとりまとめを行った。黒崎は、宗教ウェブサイトの傾向の時系列的な分析を行うとともに、神社ウェブサイト主催者へのインタビューを継続した。さらに平成13年度新たにコンピューターネットワーク普及が宗教に与えるインパクトについて具体的な調査を通じて研究を行った。昨年度まで研究分担者であった葛西健太は、研究協力者として情報化と宗教の対面的コミュニケーションの変化をテーマに具体的な事例を調査分析した。同じく研究協力者の田村貴紀は、研究代表者の石井の指導のもと、オンライン上でアンケート調査を実施、レポートを作成した。
ＬＨ作用の分子メカニズムの解明による新規排卵誘発法の開発

ラット卵巣顆粒膜細胞における全トランス型レチノイン酸(以下、ATRA)の効果を検討した。幼若ラット顆粒膜細胞系においてATRAに関与する因子がmRNAレベルで発現していることを確認した。同細胞にATRAを添加すると、容量依存的に培養液中のプロゲステロン量が増加しまた細胞系においてステロイド産生因子のmRNA発現量が上昇した。ATRA添加による細胞内cAMP濃度の上昇およびCREBのリン酸化を観察できた。これらの効果はPKA inhibitorを共添加した場合減弱を認めた。【考察】レチノイン酸は、顆粒膜細胞においてcAMP pathwayを介してプロゲステロン産生を増加させることが示された。本研究では、ラット卵巣顆粒膜細胞におけるプロゲステロン産生に全トランス型レチノイン酸(以下、ATRA)が及ぼす影響について検討した。【結果】(1)本培養系において、RARαmRNA、RARγmRNA、RXRαmRNA、RXRβmRNA、RALDH1 mRNAは恒常的に発現していた。RARβmRNAは、ATRA投与によって発現が誘導された。(2) ATRA投与は培養液中のプロゲステロン量を増加させた。(3) ATRA投与はStAR mRNAとCyp11a1 mRNAの発現を増強させたが、3βHSD mRNAの発現には影響を与えなかった。(4) ATRA投与は細胞内cAMP濃度を増加させた。(5)ATRA投与はCREBをリン酸化させた。(6)ATRA投与によるStAR mRNAとCyp11a1 mRNAの発現増強、および培養液中のプロゲステロン量の増加はH89により抑制された。生体内でレチノイン酸は、ゴナドトロピンや他の局所因子と協調して卵巣機能を修飾していると考えられ、さらなる解明が求められる。幼若ラットの顆粒膜細胞を採取して行う実験系のため、一度に採取できる細胞量が限られているのが一番の問題点である。また、同実験系を行っている研究機関が少なく、実験系の確立に時間を要するのも進捗を遅れらせている原因である。【目的】昨年度同様レチノイン酸のラット卵巣顆粒膜細胞におけるプロゲステロン産生への全トランス型レチノイン酸(以下、ATRA)の影響につき検討した。【方法】昨年度の研究では(1)この培養系における各因子のmRNA発現(2)培養液中のプロゲステロン量(3) StAR mRNA、Cyp11a1 mRNA、3βHSD mRNA発現(4)細胞内cAMP濃度を測定した。今年度はこれらに加え、シグナル伝達機序を観察すべく、(5)Western blot法を用いてCREB(cAMP response element binding protein)のリン酸化を測定した。また(6)H89(PKA inhibitor)を共添加した時の上記変化につき観察した。【結果】これまでの研究では(1)本培養系におけるRARαmRNA、RARγmRNA、RXRαmRNA、RXRβmRNA、RALDH1 mRNAの恒常的発現およびRARβmRNAのATRA投与による発現誘導(2) ATRA投与によるプロゲステロン量産生増加(3) ATRA投与によるStAR mRNAとCyp11a1 mRNAの発現増強(4) ATRA投与による細胞内cAMP濃度の増加という結果が得られていた。今年度の研究により(5)ATRA投与によるCREBをリン酸化(6)ATRA投与によるStAR mRNAとCyp11a1 mRNAの発現増強、H89による培養液中プロゲステロン量増加の抑制という結果を得た。これまでの実験においてレチノイン酸が顆粒膜細胞のプロゲステロン産生に影響を与えうることがmRNAレベルで解明されたため、そのシグナル伝達機序につきWestern-blot法などを用いて実際のタンパクレベルでの変化につき解明を進めたい。また、レチノイン酸単独のみならず、ゴナドトロピンとの相互作用についても検討を進める予定である。問題点としては採取できる細胞量に限りがあり十分なタンパク質量を採取できない可能性があること、また細胞採取の段階で生理的状態から変化を起こしてしまっている可能性が大きいことが挙げられる。生殖内分泌
多分散性は構造・ダイナミクス・熱力学の間に影響を与えるか

27年度が最終年度であるため、記入しない。通常の単成分Lennard-Jones(LJ)液体は、強相関液体の代表例であり、この液体系については、その相挙動、ダイナミクスに関して過去に膨大な研究成果の蓄積がある。また、その取扱いの容易さから、分子動力学計算において様々な高速化の手法が発展している。そこで、研究の出発点として、この単成分LJ液体に粒子サイズの多分散性を導入することで、強相関性と中距離結晶秩序の関係性、さらには多分散性の影響を系統的に調べることを目的にした。まず、グラフィックカードを用いたGPU計算用のソフトウェアを開発し、シミュレーションのスピードを約3桁から4桁高速化することを試みた。専用のソフトウェアの開発は順調に進み、すでに当初の目的はおおむね達成された。粒子サイズの多分散性を導入したLennard-Jones(LJ)液体のシミュレーションに着手し、早くも結果得つつある。多分散性は、多くの系において広くみられ、系の秩序化に対してフラストレーションとして働くことが知られている。特に実際に実験などで用いられるコロイド系などでは多分散性を避けて通ることはほとんど不可能である。従って、多分散性が、元の単分散の液体にどのような影響を与えるかは、液体の基本的な性質が、多分散性に対してどの程度ロバストであるかを知る上で極めて重要である。特に実験において避けることができないこのような非理想性の影響を知ることは、実験と理論を比較の上で重要な情報を提供するものと期待される。我々の研究室においては経験のなかったGPUの計算手法を導入し、従来我々が行ってきた分子動力学シミュレーションの計算速度を約3桁から4桁高速化することに短期間で成功した。これにより、研究の効率が飛躍的に高まることが期待される。TRONDはこれまで、デンマーク・ロスキルド大学のDyre教授のグループにおいて、液体系の"強相関性"と称される問題について数値的・理論的に取り組んできた。種々のモデル液体系におけるシミュレーション結果は、この"強相関性"の概念が、液体の熱力学特性、輸送特性の理解に有用たりうることを示している。そこで、液体の強相関性の理解において展開された研究手法・概念を援用することで、ガラス転移点近傍におけるMRCOの成長と動力学的異常に関する理解の深化を目指す。さらに、このようなMRCOの成長はサイズに弱い多分散性がある場合に特に顕著となることが知られている。多分散性の度合いは系のフラストレーションの強さに関係しており、多分散性が液体の構造、ダイナミクス、熱力学的性質、あるいはこれら相互の関係性にどのような影響を及ぼすかは非常に興味深い。このような問題についても数値実験的なアプローチによる理解を目指す。
抑うつと不安が日常の認知的失敗の発生に及ぼす影響-自発性欠損説からの検討-

本年度の研究では,抑うつ・不安傾向と認知的失敗低減方略利用頻度の関連について,抑うつ・不安傾向が方略に対する認知にどのような影響を及ぼしているかについて検討した.【方法】調査対象:質問紙に不備のあった者を除いたT大学学部学生210名(男92名,女118名)を分析対象とした.抑うつ・不安測定:BDI(林,1988)とSTAI日本版(中里・水口,1982)によって抑うつと不安を測定した.失敗低減方略利用頻度測定:失敗低減方略利用頻度尺度(山中,2002)を用いた.この尺度は,"外的記憶補助","記憶術","時計・携帯利用","指差し","確認"という5つの下位尺度から構成されている.失敗低減方略利用頻度の認知:失敗低減方略利用頻度尺度について,6件法にて有用感(全く役に立たないと思う非常に役に立つと思う),コスト感(全く大変ではないと思う非常に大変だと思う)について評定させた.【結果と考察】群の設定:平均値を基準に,BDI得点が12点以上の者を抑うつ高群,11点以下の者を抑うつ低群とした.またSTAI得点が54点以上の者を不安高群,53点以下の者を不安低群とした.抑うつ・不安傾向と失敗低減方略のコスト感との関係:失敗低減方略利用頻度尺度のコスト感について,それぞれ抑うつ・不安を要因とした分散分析を行なった.その結果,"時計・携帯利用","指差し","確認"いずれの方略においても,不安が低い時よりも高い場合に利用が大変だと感じるという傾向がみられた.本年度の研究では,抑うつ・不安傾向と認知的失敗低減方略利用頻度の関連を明らかにすることを目的とした調査を実施した.【方法】調査対象:質問紙に不備のあった者を除いたT大学学部学生216名(男96名,女120名)を分析対象とした.平均年齢は,18.25歳(SD=0.49)であった.抑うつ・不安測定:抑うつ傾向は,BDI(林,1988)によって測定し,不安傾向はSTAI日本版(中里・水口,1982)の特性不安尺度によって測定した.失敗低減方略利用頻度測定:失敗低減方略利用頻度尺度(山中,2002)を用いた.この尺度は,"外的記憶補助","記憶術","時計・携帯利用","指差し","確認"という5つの下位尺度から構成されている.以上の質問紙をまとめたものを配布して,その場で回収した.【結果と考察】群の設定:平均値を基準に,BDI得点が12点以上の者を抑うつ高群,11点以下の者を抑うつ低群とした.またSTAI得点が54点以上の者を不安高群,53点以下の者を不安低群とした.抑うつ・不安傾向と失敗低減方略頻度尺度との関連:失敗低減方略利用頻度尺度の5下位尺度について,それぞれ抑うつ(高・低)×不安(高・低)の分散分析を行なった.その結果,"外的記憶補助"において抑うつ傾向の主効果がみられた(F(1,212)=3.92,P<.05).抑うつ高群が低群に比べて"外的記憶補助"を頻繁に利用することが明らかになった.以上のように,本調査では,不安や抑うつが失敗低減方略の利用を制限することは明確にならなかった.ただし,抑うつが高い場合には,比較的利用上の負担が少ないと考えられる"外的記憶補助"に依存する傾向があることが示された.本年度の研究では,抑うつ・不安傾向と認知的失敗低減方略利用頻度の関連について,抑うつ・不安傾向が方略に対する認知にどのような影響を及ぼしているかについて検討した.【方法】調査対象:質問紙に不備のあった者を除いたT大学学部学生210名(男92名,女118名)を分析対象とした.抑うつ・不安測定:BDI(林,1988)とSTAI日本版(中里・水口,1982)によって抑うつと不安を測定した.失敗低減方略利用頻度測定:失敗低減方略利用頻度尺度(山中,2002)を用いた.この尺度は,"外的記憶補助","記憶術","時計・携帯利用","指差し","確認"という5つの下位尺度から構成されている.失敗低減方略利用頻度の認知:失敗低減方略利用頻度尺度について,6件法にて有用感(全く役に立たないと思う非常に役に立つと思う),コスト感(全く大変ではないと思う非常に大変だと思う)について評定させた.【結果と考察】群の設定:平均値を基準に,BDI得点が12点以上の者を抑うつ高群,11点以下の者を抑うつ低群とした.またSTAI得点が54点以上の者を不安高群,53点以下の者を不安低群とした.抑うつ・不安傾向と失敗低減方略のコスト感との関係:失敗低減方略利用頻度尺度のコスト感について,それぞれ抑うつ・不安を要因とした分散分析を行なった.その結果,"時計・携帯利用","指差し","確認"いずれの方略においても,不安が低い時よりも高い場合に利用が大変だと感じるという傾向がみられた.
昭和戦前期の官展工芸における「伝統」的作品の調査研究

近代日本の工芸家は、「伝統」をどのように理解していたのか?この疑問に始まる本研究は、古代中国の「楽浪漆器」に啓示を受けた六角紫水や、アール・デコ様式に魅せられた津田信夫等の個別研究を通して、「伝統は創造されるものである」という仮説を裏付けた。「伝統」の創造には、古い「伝統」の<破壊>と新しいそれの<再構築>という相反する二側面があることも明らかにした。これらは工芸の「伝統」思想を再定義する礎となるだろう。この研究は、昭和戦前期の工芸界で構築された「伝統」概念の考察を目的とする。具体的には、楽浪漆器に触発された六角紫水の漆芸、山鹿清華の染織、津田信夫の鋳金、海野勝〓の彫金下絵、GHQの美術政策などを題材にして、造形化された「伝統」の諸相を調査する。平成18年度は、「昭和戦前期の官展工芸作品における<伝統>概念の構築」を研究する目的で、(1)「楽浪遺跡出土の漆器」、(2)「海野家の下図資料」、(3)「富本憲吉の陶芸作品」、(4)「津田信夫の鋳金作品」を調査した。(1)は樋田豊次郎が担当し、東京大学考古学研究室、東京国立博物館、東京芸術大学大学美術館、韓国国立中央博物館が所蔵する楽浪漆器を調査した。調査点数は、破片も含めて約40点である。また、広島県立博物館が所蔵する楽浪漆器に倣った六角紫水の漆芸作品、約15点も調査した。これにより、楽浪漆器と六角紫水の漆工芸との関係が明らかになった。(2)は横溝広子が担当し、東京芸術大学大学美術館が所蔵する「海野家の下図資料」の内、約300枚を調査し、写真撮影をおこなった。「海野家の下図資料」とは、近代日本の金工界を代表する海野勝民、海野美盛、海野清ら海野一族の作品下図を一括した資料である。(3)は松原龍一が担当し、富本憲吉の陶芸作品を網羅的に調査した。調査点数は約150点である。その成果は、2006年夏に京都国立近代美術館で開催された(現在も全国巡回中)「富本憲吉展」で公開された。富本憲吉はイギリス留学によってアーツ&クラフツ思想に感化されるが、帰国後は日本の「伝統」に目覚め、九谷焼(石川県)の装飾文様を今日に再生させたことで知られる。(4)は研究協力者の前川公秀が担当し、千葉県立美術館、東京国立博物館、東京芸術大学大学美術館、韓国国立中央博物館、そして、シアトル他の個人が所蔵する津田信夫の鋳金作品を調査した。調査点数は約130点である。また、津田にかんする文献資料も調査し、そのリストを作成した。「昭和戦前期の官展工芸における『伝統』的作品の調査研究」という枠組みのもと、平成19年度はつぎの研究発表と作品調査をおこなった。研究発表1宣承慧(韓国国立中央博物館研究員、研究協力者)「韓国における日本美術の展示」2前川公秀(千葉県立美術館主幹、研究協力者)「津田信夫の現存作品について」3松原龍一(京都国立近代美術館主任研究員、研究分担者)「山鹿清華の染織について」作品調査1秋田市赤れんが郷土館所蔵「小場恒吉の日本工芸図案」(参加者:樋田豊次郎、松原龍一、横溝広子、前川公秀山田敦雄、蔵田愛子)2韓国国立中央博物館所蔵「津田信夫の鋳金作品、および楽浪漆器の調査」(参加者:樋田豊次郎、松原龍一、前川公秀)以上により、津田信夫と山鹿清華の作品研究が進展し、とくに李王家の美術品蒐集と近代日本美術との密接な関係が明らかになった。また、楽浪漆器の発掘に携わった小場恒吉については、楽浪漆器を評価する小場の工芸史的な立脚点が明らかになった。韓国に残存する楽浪漆器の遺品については、韓国国立中央博物館で実地見分することができ、これまで写真等で紹介されることのなかった細密な装飾文様などを確認することができた。慶州国立博物館々長の李栄勲氏から楽浪漆器にかんする見解を聞けたことも、今回の「楽浪漆器」研究を進展させるものとなった。平成20年度は六角紫水と小場恒吉の「伝統」漆芸研究に焦点を当て、シンポジウム開催、研究発表、シンポジウム報告書作成、そして、作品調査をおこなった。これらにより、「楽浪漆器」発掘において六角紫水と小場恒吉が中心的役割を果たしたことが明らかになり、さらに六角紫水が戦前の官設美術展で発表した工芸作品がアジアの造形的「伝統」の継承を目差していたことが実証された。シンポジウム開催「楽浪漆器-<アジア造形文化の基層

>を探る試み-」(2008年11月22日、於東京藝術大学)、研究発表(同シンポジウムにおける科研関係者の研究発表)1樋田豊郎(豊次郎)「六角紫水の構想したアジア美術の基層」2横溝廣子「小場恒吉による楽浪漆器の文様調査」シンポジウム報告書作成(シンポジウムで発表された、以下の論考を収録)1「日本に残る楽浪漆器」谷豊信(東京国立博物館)2「楽浪漆器の製作技法」加藤寛(鶴見大学)3「小場恒吉による楽浪漆器の文様調査」横溝廣子(東京藝術大学)4「松田権六の楽浪漆器研究」増村紀一郎(東京藝術大学)5「楽浪漆器に触発された六角紫水の漆芸作品」宮本真希子(広島県立美術館)6「六角紫水の構想したアジア美術の基層」樋田豊郎作品調査樋田豊次郎と、研究協力者の前川公秀、山田敦雄、蔵田愛子が、広島県立美術館で開催された「六角紫水展」を見学し、同展に出品されていた六角紫水の漆工作品を調査した。平成21年度は、国際シンポジウム「『楽浪漆器』出土に学ぶアジア造形文化を繋ぐ思想」を、日韓中の研究者によって開催した。これは、昭和戦前期の官展工芸に出品された六角紫水の作品研究として実施された。これにより、六角紫水が戦前の官設美術展で発表した漆芸作品が、アジアの造形的連繋を構想していたことが明らかにされた。シンポジウム「『楽浪漆器』出土に学ぶアジア造形文化を繋ぐ思想の研究」(秋田公立美術工芸大学・日本基層文化研究会主催、美術史学会・漆工史学会・フォーエバー現代美術館後援)(2009年11月22日、於秋田公立美術工芸短期大学)発表1「関野貞・小場恒吉・六角紫水」樋田豊郎(豊次郎)2「楽浪出土の漆バスケットにかんする新解釈」呉同(ボストン美術館名誉学芸員)3「楽浪墳墓出土の漆器」李栄勲(国立慶州博物館館長)4「楽浪郡と東アジアの国際化」早乙女雅博(東京大学文学部准教授)5「日本の美術家が構想した東亜という理念」樋田豊郎(豊次郎)6「李王家美術館所蔵の近代日本美術における復古のイメージ」宣承慧(国立公州博物館学芸員)7「津田信夫の<伝統>への試み」前川公秀(佐倉市立美術館館長)8「植民地期における楽浪古墳発掘と小場恒吉」鄭仁盛(嶺南大学教授)9「小場恒吉の文様史学」横溝広子(東京藝術大学大学美術館准教授)
教材ウェブサービスの共有・再利用を支援するUDDIレジストリ環境に関する研究

本年度は,最終年度としてレジストリ環境の実現に向けた設計とシステム開発を行った。まず,当初の研究ではレジストリ環境の技術的モデルとしてUDDをベースに設計を行っていたが,近年の技術動向としてRESTと呼ばれるリソースのアクセス手法が,UDDIよりもより容易に扱えることが調査としてわかった。そこで,ソフトウェアのXML化によるウェブサービス化とREST化によるレジストリ環境の実現について平行して行った。前者については,HDL(ハードウェア記述言語)を対象にして,そのXML化言語であるXHDLを設計し,実装を行った。XMLで記述することで,様々なフォーマットにより呼び出しが可能となり,他のプログラムモジュールについても利用が有効であることが明らかとなった。また、タイピングソフトウェアを対象にしてウェブサービス化についてのモデルについても提案と試作を行った。後者については,最終的にREST化により実現することとした。教材リソースのメタデータ表記については,前年度の調査結果を踏まえ,XMLによる教材の再利用データの管理として,標準化規格であるSCORMに着目した。SCORMおよびXMLに関する知識がなくても容易に変換できるように,scorm2XML変換モジュールを作成した。そして,SCORMメタデータと教材リソースの管理として,リレーショナルデータベースではなくXMLネイティブデータベースを採用することとした。そして,XMLネイティブデータベースとRESTアクセスを連携させたレジストリ環境を実装し,SCORMメタデータを対象にした試行を行うことができた。以上の枠組みを試作・実装するために,データベースサーバ用および開発用の計算機を2台と,評価用のクライアント環境として,1GBメモリを搭載する小型ノートPCを1台購入した。研究成果は国内全国大会,研究会で発表を行った。本年度は,語学学習用ウェブサービスとレジストリサーバの設計と実装を目標に,研究計画を遂行した.まず,ウェブサービス化に向けた語学学習システムの機能分析・設計を進めながら,ウェブサービス化に向けた語学学習用システムの開発を行った.まず,関連先行研究を調査するにあたり,本研究の目指すレジストリサーバは近年注目を浴びているID(Instructional Design)の枠組みを考慮することが,有益であることが明らかとなった.この結果を踏まえて,単にソフトウェアのウェブサービス化だけでなくXMLによる教材の再利用データの管理が必要となった.そこで,教材コンポーネント記述言語を設計するにあたり,XML関連技術の調査と技術習得も平行して行った.そして,現在までに開発している辞書データベースをXML対応するためにRDBで管理されている辞書データをXML形式に変換する枠組みを実装した.そして,現在までに開発している辞書データをXML対応により表現することが可能となった.また,英語の例文コーパスを検索する環境も語学学習支援モジュールとして実装し,今後ウェブサービス化、を図ることとなった.XML利用技術については,語学学習用ウェブ教材を検索する枠組みとしてリンクデータベースを開発し,ウェブサービスコンポーネントとして応用可能であることが明らかになった.また,クライアント環境を実現する手法として,Macromedia FLASHの開発環境を購入し,採用候補として検討した.ウェブサービスの稼動コンテナとしては,Macromedia JRUNが利用できることが明らかになったので,来年度に実装を行う.以上の技術と枠組みを試作・実装するために,サーバ用および開発用の計算機を2台購入し,クライアント環境用兼評価用の計算機としてノートPCを購入した.また研究成果は国内研究会,国際会議で発表を行った.本年度は,ウェブサービス化を前提にした語学学習システムの機能分析・設計を進めながら,レジストリ環境で必要となる機能の分析と設計・開発を行った.まず,XMLの関連先行研究の調査と最新技術情報の入手をシステム開発と平行して行った.そして,RDFやSemantic Webに関連するAI技術や,SVMなどの分析システム,SCORM等のメタデータ標準化技術の利用が有益であることが明らかとなった.この調査結果を踏まえながら,単にソフトウェアのウェブサービス化だけでなく,XMLによる教材の再利用データの管理の必要性が明確となった.まず,教材リソースの再利用性を考慮して,コンテンツ承認機構の開発を行った.そして,教材リソースのメタデータ表記については,標準化規格であるSCORMに着目して,SCORMに準拠してWebサービスを検索するための枠組みについて提案をした.同時に,Webサービス化する教材モジュールの実装についても開発を進め,教育と学習のニーズの差分を分析するニーズ分析器を開発した.また文章構造を可視化するための支援モジュールの設計を進めた.これらは語学学習支援モジュールとして実装し,今後ウェブサービス化を図ることとなった.XML利用技術については,語学学習用ウェブ教材を検索する枠組みとしてリンクデータベースを開発し,ウェブサービスコンポーネントとして応用可能であることが明らかになった.また,SCORM対応教材の作成ツールとしてMacromedia Captivationを購入し,SCORMの適用可能性について調査と試作を行うこととした.また,Windowsテクノロジーについての技術調査のために,MSDN Academic Allianceを購入し,次年度の実装に利用することとなった.以上の技術と枠組みを試作・実装するために,サーバ用および開発用の計算機を2台購入した.また研究成果は学会論文誌,国際研究大会,国内全国大会,研究会で発表を行った.本年度は,最終年度としてレジストリ環境の実現に向けた設計とシステム開発を行った。

また、タイピングソフトウェアを対象にしてウェブサービス化についてのモデルについても提案と試作を行った。後者については,最終的にREST化により実現することとした。教材リソースのメタデータ表記については,前年度の調査結果を踏まえ,XMLによる教材の再利用データの管理として,標準化規格であるSCORMに着目した。SCORMおよびXMLに関する知識がなくても容易に変換できるように,scorm2XML変換モジュールを作成した。そして,SCORMメタデータと教材リソースの管理として,リレーショナルデータベースではなくXMLネイティブデータベースを採用することとした。そして,XMLネイティブデータベースとRESTアクセスを連携させたレジストリ環境を実装し,SCORMメタデータを対象にした試行を行うことができた。以上の枠組みを試作・実装するために,データベースサーバ用および開発用の計算機を2台と,評価用のクライアント環境として,1GBメモリを搭載する小型ノートPCを1台購入した。研究成果は国内全国大会,研究会で発表を行った。
リポソーム型細胞架橋剤：迅速セルソーティング法と機能化自在マトリックスの創製

抗体を修飾したリポソームにより、標的細胞を架橋することで、細胞のソーティングを行い、さらにはオルガノイド作製のためのマトリックスとして用いることを検討した。上皮細胞では、リポソームによる架橋に加えて、内在性の接着分子による凝集も含んでいることが示された。そこで、接着しにくい浮遊細胞の架橋を検討したところ、凝集がほとんど起こらなかった。原因の一つとして、凝集操作中にリポソームから抗体が脱離することを考えた。そこで、2年目後半から、リポソームに抗体などの高分子を強く修飾するための脂質の開発に切り替えた。脂質がリポソームに分散して存在することまでを示した。本年度は、細胞間凝集を行うためにリポソームを用いて、その構造最適化と手順の最適化を目的とした。具体的な成果は次の通りである。スクシンイミド修飾脂質をEpCAM抗体と反応させ、EpCAM抗体修飾DSPEを合成した。一方、ホスファチジルコリン/コレステロールと混合し、水和法にてリポソームを調製したのち、エクストルーダーで粒径を調整した。これに、合成脂質を修飾し、目的の抗体修飾リポソームを得た。リポソームの粒径は650 nm程度となり、抗体を修飾した直後では450 nm程度となった。また、超遠心分離(105 G)操作後もこの粒径を維持した。次に、抗体修飾リポソームの細胞凝集能評価として、ヒト口腔由来ガン細胞KB細胞(EpCAM (+))を用い、ここに抗体修飾リポソームを加えた。4 °Cで30分間震とうした後に、遠心操作を加え、沈殿した細胞を回収した。その結果、100個程度の細胞からなる凝集体が多数観察された。また、このときリポソーム由来の赤色蛍光が凝集体上から観察された。一方、抗体未修飾のリポソームではこのような凝集体は観察されなかった。以上より、抗体修飾リポソームが架橋剤として機能し、細胞同士が凝集していることが示された。また、PI染色法より抗体修飾リポソームは細胞毒性を示さないことがわかった。また、一旦凝集した細胞は、ピペティングによって一細胞レベルまで容易に再分散できることを確認した。これは分子集合体であるリポソームを架橋剤として用いることの利点と考えられる。本手法は細胞分取の新たな方法となることが期待される。リポソームによる凝集は困難であったこれは、リポソームにアンカーした抗体がリポソームから脱離することが原因と考えられた。そこで、リポソームに対する安定な分子修飾法を検討した。そのために、リポソームを貫通する分子を開発した。この分子は両端にリン脂質と強く相互作用することが知られるグアニジノ基を配した分子である。この分子を脂質と混合してリポソーム作製したところ、脂質の種類に依存して、この分子が膜に均一に分散するかどうかが変わることが分かった。不飽和結合を含む脂質の際に、この分子は均一に分散することを、分子に修飾した発色団のスペクトル測定より明らかとした。一方、飽和の脂質では、この分子は会合する。これは、分子中に存在するアミド結合が、疎水性の二分子膜中で良く会合するためと考えられた。本来、飽和の脂質を用いる方が、機械的強度は高くなると考えられるため、この膜貫通型分子の中に存在するアミド結合をエーテル結合に変えることで、飽和脂質に対して、均一に分散するよう改良すればよいことが明らかとなった。目的としていたリポソームの最適化に関しては、200 nm程度の粒径のもので、効率的に凝集させうることが分かった。粒径が大きいと、比表面積が小さくなり、結果として架橋の効率が悪くなることが示唆された。また、手順の最適化に関しては、せん断応力が強いと考えられる攪拌では凝集が起こりにくいが、しんとうでは凝集が促進されることが分かった。また、細胞を回収する際に行う遠心により、さらに細胞の凝集が促進されることが分かった。以上より、これらの当初の目的はほぼ達成できた。バイオマテリアル今年度、明らかになった問題として、細胞間接着たんぱく質により、異細胞での凝集が起こってしまうことがある。MSCなど応用上重要な細胞もE-カドヘリンなどの接着タンパク質を発現している。したがって、この問題を解決するために、非特異的な細胞の凝集を起こさず、かつ、細胞間接着を促進するような架橋剤の開発が必要であることがわかった。そこで、次年度は、そのような架橋剤の開発を目的とする。具体的には、オリゴヌクレオチドを接着分子として用いて、これを十分なリンカーを介して細胞膜に修飾して、目的細胞間の選択的な凝集を達成する。
胃粘膜防御機構からみたストレス潰瘍発生機序の解明

ストレス潰瘍の発生の病態生理について、従来より酸・ペプシン活性などの攻撃因子の重要性が提唱されてきたが、本研究により粘膜血流を中心とした防御因子の破綻が主因をなし、その結果、粘膜のエネルギー状態が低下し、酸などの攻撃をうけ、ストレス潰瘍が発症することが認められた。すなわち粘膜の虚血により粘膜のATP産生能の低下、Energy Chargeの低下、ミトコンドリアの破綻が惹起され、ストレス潰瘍発症の誘因となった。さらにストレス下において血小板凝集能の低下が認められ、レオロジーの異常が示唆された。これがストレス潰瘍出血の要因の一つである。以上のストレス潰瘍発症の病態生理を把握した上で理にかなった治療法の究明が次の問題として要求されたわけである。近年、H_2受容体拮抗剤の出現により、その治療効果、予防効果は高く評価されているが、実際に外科的治療との優劣が比較された報告は少ない。そこでストレス潰瘍の治療効果について攻撃、防御因子の面から比較検討が行われた。その結果、両群とも攻撃因子である酸、ペプジンの減少を認めるが、防御因子に対してはH_2受容体拮抗剤群が迷走神経切離術に比較して好結果を示した。すなわちストレス状態下においてH_2受容体拮抗剤は酸、ペプジンの減少と共に粘膜血流の増加、胃粘膜エネルギー代謝の改善、さらには血小板凝集能の増加を示し、止血の作用機序が想定された。しかしながら日常の臨床の場においてH_2受容体拮抗剤による治療に抵抗するストレス潰瘍も存在し、このような場合には外科的治療に委ねなけれせばならず、迷走神経切離術に代わって胃亜合摘術が選択され好結果を得ている。本研究を通じてストレス潰瘍発生の病態生理が解明されたその結果、理にかなった療法が究明されたことになる。ストレス潰瘍の発生機序として攻撃因子である酸・ペプシンに求められていたが、粘膜血流を中心とした胃粘膜防御機構の破綻に注目し、研究が行われた。ストレス状態下における粘膜血流動態について水素ガス電解式血流計によって測定が行われた。その結果、ストレス負荷後早期(2,5時間)に粘膜血流の有意な減少が認められた(pc0.01)。この減少も24時間経過すると改善された。このような血行動態の変化には多くの調節因子が関与しており、胃壁に存在する動静脈吻合もその1つであり、存在,機能について多くの討論がなされてきた。そこで今回、動静脈より2色のマイクロフィル(MV-117,MV-122)を注入し、動静脈吻合の存在が想定されている粘膜下層を中心に、その透微標本を実体顕微鏡で観察した。その結果、粘膜血流の減少するストレス負荷早期に粘膜下層に直径80μにおよび動静脈吻合が観察された。この血行動態の変化と形態的所見を総合判断すると動静脈吻合がストレス状態での粘膜血流を調節していることが想定された。次に粘膜防御因子である粘膜層の細胞回転についてレクチン(糖結合性蛋白質)の結合部位を同定した。7種類のレクチンの内、胃粘膜に親和性の高いPNAを用いて検討すると、対照群では細胞増殖帯を中心にレクチン結合部位が観察されたが、ストレス早期の血流減少時期では結合部位が細胞増殖帯の上、下に延び、細胞回転の増強を示唆した。さらに結合部位を細胞レベルで検討するために電顕像を観察したところ壁細胞の分泌細管,微絨毛および管状小胞系に認められた。

この成績より壁細胞は酸分泌という攻撃作用のみならず、防御機構の一端を担う細胞であることが確認され、粘膜血流を含め、ストレス潰瘍発生については粘膜防御機構の重要性が示唆された。従来よりストレス潰瘍の発生機序として粘膜血流の減少により粘膜防御溝が破綻し,二次的に攻撃因子である酸,ペプシンの逆拡教を惹起すると報告してきた.しかしストレス負荷後の早期に胃粘膜病変が発生することが内視鏡により観察されたため,早期の粘膜血流変化に着目した.粘膜血流はストレス負荷と同時に急激な減少を示し,ショック状態を呈し,その直後より血流の改善を認めた.すなわちこの現象はあたかも血流の再潅流現象を意味し,フリーラジカルの関与を示唆した.そこで胃粘膜病変発生の機序との関連をみるために虚血,再潅流現象の最も基本的なモデルとしてミニクリップで腹腔動脈をクランブし,一定時間後,解除したところ胃粘膜病変を認めた.そこで何らかのフリーラジカルの関与が想定されたため,胃体部全層の一部を液体窒素にて瞬時凍結し,電子スピン共鳴装置(FSR)法にてラジカルを検出した.その結果,虚血中にはCoQ_<10>アニオンラジカルは有意に低下を示したが(pc_<0105>),再潅流後では対照に比べ高い値を示した.さらにフリーラジカルの消去剤であるSODおよびカタラーゼを投与したところ,病変の発生は予防し得なかったが,軽度であった.またCoQ_<10>アニオンラジカル値は対照と同様の値を示した.以上の成績によりストレス潰瘍の発生は極めて早期に起こり,再潅流現象が原因として重要な因子であることが示唆された.従って現在,熱傷ストレスモデルを用い,再潅流時の組織内CoQ_<10>アニオンラジカルの測定を施行中であり,また本症の治療および発生防止に対して消去剤の効果判定および他剤の影響についても検討中である.ストレス潰瘍の発症には粘膜血流、粘液を中心として胃粘膜防御機構の破綻が起こり、二次的にH^+イオンの逆拡散が惹起され潰瘍を発生させることが実験的に証明された。これらの発症の病態生理の成績を基にして、第2段階としてストレス潰瘍出血に対する治療法について検討した。従来の実験方法(30%熱傷を背部に負荷)にてストレス潰瘍を発症させた後、内科的治療法としてH_2受容体拮抗剤投与群、外科的治療法として迷走神経切離術群の2群についてその治療効果を検討した。効果の指標として1)粘膜血流の測定ー水素ガスクリアランス法ー、2)微細血管構築像の観察ー2色マイクロフィル注入法ー、3)内視鏡的観察、4)実体顕微鏡による生体胃粘膜観察を用いた。まず粘膜血流において迷走神経切離術群はH_2受容体拮抗剤群に比べて有意に血流の減少を認めた。胃微細血管構築像では粘膜血流の減少に一致して真性毛細血管の密度は減少し、血流の低下を示唆した。さらに胃内視鏡観察によると迷走神経切離術群ではストレス潰瘍の治癒はH_2受容体拮抗剤群に比べて出血病変の残存など遅延し、治療法の優劣が認められた。即ち迷走神経切離術は攻撃因子である酸、ペプシン分泌の低下は認められるものの粘膜血流を惹起し、逆にH_2受容体拮抗剤は酸、ペプシン分泌の低下、粘膜血流の増加という胃粘膜に対しdual actionを示し、ストレス潰瘍の治癒を促進したものと思われた。以上の実験成績を基に出血性ストレス潰瘍の治療法として第一選択としてH_2受容体拮抗剤などによる内科的治療を行い、効果が得られない時には外科的治療を行うが迷走神経切離術のような防御因子に対し悪影響を及ぼす方法は行わず、出血巣を完全に切除するという胃亜全摘術を臨床において行っている。
寒・温・熱帯湖沿岸帯における生食・腐食連鎖網の比較

調査対象の寒・温・熱帯湖の沿岸帯(水深110m)の底生生物群集に関し,付着藻類等の生産者に依存した生食連鎖群と生物遺骸等に依存した腐食連鎖群の量的比較を20032005年に潜水調査により行った。バイカル湖においてはロシア陸水研究所との,またマラウィ湖においてはマラウィ大学との共同研究により現地調査を行った。調査手法としては,付着藻類等生産者の生産速度や呼吸速度の測定は明暗ビン法により行い,あわせて生産者の現存量,生物遺骸等のデトリタス量,および底生動物の種組成・現存量の測定を行った。この調査結果も含め,3つの湖について比較検討をした結果,付着藻類のクロロフィル当たりの生産力には3つの湖間で大差ないものの,クロロフィル現存量は琵琶湖ではバイカル湖の約2倍,マラウィ湖では数倍も多く,また酸素ベースでの単位時間あたりの付着藻類の生産力は,琵琶湖はバイカル湖の約3倍,マラウィ湖では10倍近い差を認めた。底生動物では,藻類食と考えられる巻貝類およびトビケラ科昆虫と,それ以外のデトリタス食や捕食性のもの,あるいはその両方が明らかに含まれるヨコエビ類(バイカル湖のみ)に分けてその組成を比較すると,餌として藻類に対する依存性の大きな底生動物の割合はマラウィ湖において大きく,琵琶湖,バイカル湖の順に小さくなる傾向が示された。またマラウィ湖では,これら底生動物以外に藻類食の魚類が多数生息しているため,藻類の生産に依存する生物群の割合が大変高いことになる。一方,バイカル湖では,一般に大型ヨコエビ類が肉食性であることを考慮すると,藻類食者が占める割合はそれほど高くないと考えられる。したがって,当初計画に示した付着藻類等の生産者に依存した生食連鎖群と生物遺骸等に依存した腐食連鎖群に関する仮説はほぼ実証された。寒・温・熱帯湖のうち本年度はバイカル湖に焦点をあて,その沿岸帯(水深15m)の底生生物群集において,藻類等の生産者に依存した生食連鎖群と生物遺骸等に依存した腐食連鎖群の量的比較を試みた。そのために,2003年7月,9月,および2004年2月にバイカル湖に赴き,ロシア陸水研究所の研究者とともに沿岸部礫帯において潜水調査を行った。付着藻類等生産者の生産速度の測定は明暗ビン法により行い,生産者の現存量,生物遺骸等のデトリタス量,および底生動物の種組成・現存量の測定を行った。あわせて主な種群を対象に,底生動物の消化管内容物の検鏡分析およびそこに含まれるクロロフィル量の測定を行った。また,水温の低いバイカル湖では底生動物(ヨコエビ類や巻貝類)の消化速度が著しく遅いことが判明し,それらの呼吸速度や消化速度に関する調査も行った。得られた底生動物は各種(または種群)ごとに検量後,乾燥保存されており,今後これらの試料を用いて安定同位体分析を行う予定である。その他の得られたデータは現在解析中である。調査対象の寒・温・熱帯湖のうち本年度は熱帯のマラウィ湖と温帯の琵琶湖を対象に,その沿岸帯(水深110m)の底生生物群集において,付着藻類等の生産者に依存した生食連鎖群と生物遺骸等に依存した腐食連鎖群の量的比較を行った。まずマラウィ湖での調査研究の準備のために2004年7月に2名が調査地へ赴き,マラウィ大学の共同研究者と打ち合わせ等を行った。次いで,現地での乾期

2004年9月,および雨期の2005年12月にマラウィ湖沿岸部礫帯において日本人研究者とマラウィ大学研究者数名のチームにより潜水調査を行った。一方,琵琶湖での調査は北湖礫帯において高温期の2004年9月に行った。いずれの湖においても,付着藻類等生産者の生産速度や呼吸速度の測定は明暗ビン法により行い,あわせて生産者の現存量,生物遺骸等のデトリタス量,および底生動物の種組成・現存量の測定を行った。さらに主な種群を対象に,底生動物の消化管内容物の検鏡分析および消化管内容物中に含まれるクロロフィル量の測定を行った。その結果,この前年に調査したバイカル湖での結果と比べ,バイカル湖,琵琶湖,マラウィ湖沿岸帯の付着藻類のクロロフィル当たりの生産力にはそれほど差がないものの,クロロフィル現存量は琵琶湖の場合ではバイカル湖の約2倍,マラウィ湖の場合では数倍も多く,また酸素ベースでの単位時間あたりの付着藻類の生産力は,琵琶湖はバイカル湖の約3倍,マラウイ湖では10倍近い差を認めた。調査対象の寒・温・熱帯湖のうち本年度は寒帯のバイカル湖を対象に現地調査を行った。すわなち,その沿岸帯(水深110m)の底生生物群集に関し,付着藻類等の生産者に依存した生食連鎖群と生物遺骸等に依存した腐食連鎖群の量的比較を,2005年78月に5名の日本人研究者(うち3名は研究協力者)と数名のロシア陸水研究所の共同研究者からなるチームによりロシア陸水研究所バイカル湖実験所において行った。そこでは,付着藻類等生産者の生産速度や呼吸速度の測定は明暗ビン法により行い,あわせて生産者の現存量,生物遺骸等のデトリタス量,および底生動物の種組成・現存量の測定を行った。この調査結果も含め,3つの湖について比較検討をした結果,付着藻類のクロロフィル当たりの生産力には3つの湖間で大差ないものの,クロロフィル現存量は琵琶湖ではバイカル湖の約2倍,マラウィ湖では数倍も多く,また酸素ベースでの単位時間あたりの付着藻類の生産力は,琵琶湖はバイカル湖の約3倍,マラウィ湖では10倍近い差を認めた。底生動物では,藻類食と考えられる巻貝類およびトビケラ科昆虫と,それ以外のデトリタス食や捕食性のもの,あるいはその両方が明らかに含まれるヨコエビ類(バイカル湖のみ)に分けてその組成を比較すると,餌として藻類に対する依存性の大きな底生動物の割合はマラウィ湖において大きく,琵琶湖,バイカル湖の順に小さくなる傾向が示された。またマラウィ湖では,これら底生動物以外に藻類食の魚類が多数生息しているため,藻類の生産に依存する生物群の割合が大変高いことになる。一方,バイカル湖では,一般に大型ヨコエビ類が肉食性であることを考慮すると,藻類食者が占める割合はそれほど高くないと考えられる。したがって,当初計画に示した付着藻類等の生産者に依存した生食連鎖群と生物遺骸等に依存した腐食連鎖群に関する仮説はほぼ実証された。