hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
畑地土層の土壌水分動態と水分消費機構に関する基礎的研究

また、降雨時における被覆下土層の浸潤状況を実験し、マルチが降雨有効化に与える影響を検討した。1.マルチングボードによる土壌面蒸発抑制効果試験ほ場面に被覆面積の異なる(直径60、80、100cmの円形)マルチングボードを設定し、土壌水分の乾燥過程を裸地と比較した。マルチング面積の違いが根群域に相当する土層の水分保持効果に大きく影響し、その効果の違いは乾燥強度が大きくなるにつれて顕著になった。また、灌水実験によりボード直径が1メートルの場合でも灌水した水はボード直下中央の土層に数時間で到達することを確認し、マルチングにより降雨有効化の阻害が少ないことが明らかになった。これらの実験成果を研究論文としてとりまとめ、日本緑地工学会誌に投稿中である。2.施設園芸の消費水量に関する実験的研究岐阜県古川町高冷地農業試験場の雨除けハウスで、ポット試験と気象観測を行い、ホウレンソウとトマトの消費水量について実験を行った。さらに、ハウス内外の気象データならびに水面蒸発量を実測し、ハウス内消費水量の算定手法を確立した。3.施設園芸における自動灌水装置の実用化試験岐阜県丹生川村保木ケ谷地区でトマトを栽培する雨除けハウス団地で、根群域の土壌水分を一定の範囲内で制御できる自動灌水システムの開発をめざして、実用化試験を行った。灌水開始点と灌水終了点をテンシオメタで判定する試験区、灌水開始点をテンシオメータで判定し、灌水終了時はタイマーで行う試験区、灌水開始点を電気抵抗式水分計で判定し、灌水終了時はタイマーで行う試験区を設定し、各試験区の長所と実用上の問題点を整理した。
複合分子系素構造の金属錯体ポリマーの3次元空間構造制御

(1)光誘導結晶振動Cu(I)錯体ポリマーの合成.cis-1,2-dicyano-1,2-bis(2,4,5-trimethyl-3-thienyl)ethene(cis-L)は可逆的光化学反応(分子内の2個のチエニル基の環化反応と開環反応)を示すことは良く知られている。我々はcis-LのCN基がCu(I)に交互に架橋配位した1次元鎖錯体ポリマー[Cu(cis-L)_2]ClO_4(1)を合成することができた。すなわち、1の橙色結晶は405nmの光の照射により次第に赤色に変化し、この赤色結晶に550nmの光を照射するともとの橙色結晶にもどり、1は可逆的光化学反応を示すことを見いだした。開環/閉環反応によって一次元鎖の結合距離及び2個のチオフェンの2面角が変化するため)、この結晶は光照射により振動すると考えられる)。即ち1は光誘導結晶振動を示す注目すべき化合物である。(2)伝導性W-type Sandwich超構造Ag(I)錯体の合成.pyrene(pyr)及びperylene(per)に金属が直接配位した全く新しい超構造Ag(I)π錯体[Ag_2(pyr)(ClO_4)](2)と[Ag_2(per)(ClO_4)_2](3)を合成することができた。2はpyr1分子に4コのAgが結合したW-type sandwich錯体からなる一次元ポリマーである。3においてもper1分子に4コのAgが結合したシート構造をとっており、perと金属イオンとのπ結合で2次元につながったW-type sandwich錯体ポリマーである。橙色の3を光照射すると黒色に変化し、伝導性を示した。この黒色化合物はperのカチオン・ラジカルのESRシグナルを与え、ドナー分子のperからAg(I)へ電荷移動が起こったことを示しており。3は光誘導伝導性結晶として注目される。
トランジスタ構造におけるナノイオニクス現象を利用した不揮発性メモリーの高性能化

本研究では抵抗変化型メモリにトランジスタ構造を採用することでイオン伝導層と電子伝導層を分担化し、特性向上や新機能の発現を目指した。まずH+・電子混合伝導性WO3薄膜を用いてH+挿入、及び酸素量変化で動作する酸化還元トランジスタを作製した。可逆的スイッチ特性のみならず、ニューロモルフィック素子に利用可能な短期・長期記憶に対応する抵抗変化を示した。次に強相関酸化物SrVO3に注目し、Li+及びH+伝導性薄膜を用いて酸化還元トランジスタを作製した。抵抗変化率のイオン種への依存性から還元反応に伴うV-O-V結合角変化の移動度への影響が示唆され、イオン種や歪の最適化による特性向上の可能性が示された。近年、世界的に開発の緊急性が増している次世代型不揮発メモリの中でも特に応用価値の高い抵抗変化型メモリ(ReRAM)であるが、現状では実用化された例は少なく、本格的な実用化には至っていない。最も大きな課題は、(1)書き換えの繰り返しにより生じるデバイスの劣化、及び(2)不十分な特性である。本研究では電界放出型トランジスタ(FET)構造を採用することでJoule熱による劣化を受けず(高繰り返し耐性・高信頼性)、さらにイオン伝導層と電子伝導層を分担化しそれぞれを高性能化することによって飛躍的な特性向上(高速動作、高抵抗変化)を実現することを目指している。本年度はデバイス作製に使用するイオン伝導層、及び電子伝導層として有望な系の探索、各層の成膜条件の最適化、及び電気特性の評価を行った。イオン伝導層としてはリチウムイオン伝導性の酸化物薄膜、及びプロトン伝導性の酸化物薄膜に着目して検討を行った。いずれの系においてもデバイスへの応用が可能な10-7S/cm程度以上の伝導度を有する酸化物薄膜の成膜が出来た。また、電子伝導層については実際のスイッチ動作においてより低い電子伝導抵抗を実現すべく、高い電子移動度を期待出来る高結晶性の薄膜を狙って検討を行った。この電子伝導層はスイッチ機構に関連して高い電子伝導性のみならず、高いイオン伝導性も併せ持つ必要がある。こうした系としてタングステン酸化物に注目して薄膜の成膜を行い、高結晶性薄膜の成膜が出来た。当初の予定では、電子伝導性酸化物薄膜、イオン伝導性薄膜、電極等の種々の薄膜の成膜条件の検討と電気特性の評価(1)について本年度一杯、及び次年度半ばまでと予定しており、そのペースを鑑みると概ね順調に進展している。近年新技術創発の必要性が増している情報通信デバイスの中でも不揮発性メモリ、抵抗変化型メモリ(ReRAM)は特に重要な技術であるが、様々な障壁があり本格的な実用化が困難な状況である。最も大きな課題は、(1)書き換えの繰り返しにより生じるデバイスの劣化、および(2)不十分な特性である。本研究では電解放出型トランジスタ(FET)構造を採用することでJoule熱による劣化を受けず(高繰り返し耐性・高信頼性)、さらにイオン伝導層と電子伝導層を分担化しそれぞれを高性能化することによって飛躍的な特性向上(高速動作、高抵抗変化)を実現することを目指した。昨年度はイオン伝導層として十分なデバイス特性が期待出来る比較的高い伝導度の酸化物薄膜の成膜をリチウムイオン、プロトン伝導体それぞれについて成功していた。今年度は(1)イオン伝導層と組み合わせることでデバイスを構成する高品質な電子伝導性薄膜の成膜、及び(2)それらを用いたトランジスタデバイスの作製を行った。まずプロトン・電子混合伝導性を示すWO3薄膜をのLaAlO3単結晶基板上への配向成長した。これを用いてプロトン挿入・脱挿入、及び酸素量変化を利用可能な酸化還元トランジスタを作製すると、数100mV程度の電圧で動作し高い可逆性を示した。次に、強相関酸化物SrVO3に注目し、酸化物単結晶基板にエピ成長することで歪みの影響を受けたSrVO3薄膜を成膜した。これを用いて、リチウムイオン伝導性薄膜、プロトン伝導性薄膜と組み合わせて酸化還元型トランジスタを作製した。同じ1価のカチオンであるにも関わらず挿入カチオン種に依存して電気特性に劇的な変化が観察され、挿入カチオン周辺の局所構造による移動度への影響が示唆された。イオン種や歪みを最適化することにより電気特性のより幅広い制御の可能性が示された。これらについて論文出版及び口頭発表を行った。次年度は予定通り、(1)に加えて(2)全固体イオン移動型トランジスタを用いた機能性薄膜の電気特性評価、及び(3)電子分光的手法、及び高分解能透過型電子顕微鏡(HR-TEM)を用いた動作原理の検証を行っていく。

デバイス作製では、薄膜積層型のトランジスタ構造を採用し、本年度成膜に成功したイオン伝導層、及び電子伝導層を用いた全固体イオン移動型トランジスタの作製を行う。具体的な作製方法としては、リソグラフィによる微細加工手法を用いて、数100nm程度のギャップを挟んで対向するソース・ドレイン電極をタングステン酸化物薄膜上に作製する。その上からイオン伝導性薄膜を成膜してソース・ドレイン電極近傍を被覆し、さらにイオン供給能を有する電極層を成膜することによりトランジスタとする。このデバイスの電気特性を半導体パラメタアナライザを用いて評価するとともに、同様の構造により電気抵抗が変化した状態を電子分光法やHR-TEM等のその場観察手法を用いて解析する。固体イオニクス
La系銅酸化物超伝導体のジャロンシンスキー守屋相互作用定数のNMRによる実験的決定

本研究の目的は、La系e銅酸化物超伝導体La_<2-x>M_xCuO_4(M=Ba,Sr)におけるx≡0.125/Ba,0.115/Srでの超伝導の異常消失の機構と深く係わっていると考えられる低温での磁気秩序の性質を明らかにするために、Cu-3dスピン間に働くジャロシンンスキー・守谷相互作用の大きさをNMRを用いて実験的に求めることである。この研究の背景には、銅酸化物超伝導体のCu-3dスピン間に強いジャロンシンスキー守屋相互作用が存在する場合、有限なキャリヤ濃度において反強磁性転移が起こる可能性の指摘(Bonesteelのモデル)がある。我々はこのモデルを検討するため反強磁性秩序状態において強磁場下でのスピンフリップ現象を観測することを目的とした。本年度は、まず予備実験として、本研究の対象物質の母体である典型的な2次元Heisenberg反強磁性体La_2CuO_4におけるスピンフリップの検出を17テスラ超伝導マクネットとLa-NMRを用いて試みた。La-NMRスペクトルは、Cu-3dスピンの磁気秩序の高感度なプローブであり、スピンフリップの検出は、ピークの分裂幅の変化を通して行える。なおこの系では既に磁気抵抗の変化から間接的に求められたスピンフリップの相図が報告されており、外磁場を面内に印加した場合4.2Kでは約10テスラと17テスラで逐次転移することがわかっている。c軸配向試料を用い、4.2Kの反強磁性秩序状態で外部磁場513T(共鳴周波数2770MHz)において中心線(±1/2遷移)スペクトルを測定した結果、10テスラ以上で分裂幅の急激な減少が観測され、低磁場側のスピンフリップをダイレクトに観察できた。今後、温度と磁場範囲を更に拡げ、高磁場側の転移についても調べると共に、当初の目的であるキャリヤをドープした系での測定を行う予定である。
左心室拡張末期容量(Ved)のモニタによる心前負荷調節機序の解明

全身麻酔や集中治療において心拍出量(CO)の維持は、安定した循環動態を保つために重要である。COは、心前負荷と心後負荷、心収縮力、心拍数の4因子に依存しており、特に前負荷を維持することが麻酔科医や集中治療医の重要な役目である。この前負荷の指標として、中心静脈圧(CVP)や一回拍出量変動(SVV)、脈圧変動(PPV)などがあるが、それぞれ一長一短がある。左心室拡張末期容量(Ved)は左心室の前負荷を直接表すが、この測定には超音波診断装置を必要とした。本研究では、Vedを非侵襲的に連続的に定量的にモニタする装置を開発し、具体的な数値目標を定め、その有用性を実証する。合わせて、本方法を用いて、容量血管や血液量の調節機序を解明する。現在、当初3年計画のうち、3年が経過し、Vedを求めるアルゴリズムが完成し、脈波測定装置(VS-1500、フクダ電子)を用いて成人にて計測した結果、本方法によって得られたVedの値は経胸壁超音波診断装置(Vivid-E9、GE)で計測した結果と相関が良いこと(r=0.85)が示された。一方、自作の測定装置を用いて得られたVedは、通常の生体情報モニタから心電図と観血動脈圧波形と、食道聴診器に小型マイクを接続して得られる心音図から、オンラインで連続的に求めることができるようになり、従来の指標であるSVVやPPVと逆相関の関係が認められた。しかし、最終的な目的である、臨床的にオンラインでVedを常時表示することや、容量血管や血液量の調節機序を解明するためのデータは得られていない。現在は、パソコンのメモリの処理が問題であり、稼働中にプログラムが停止する原因であると考えている。血圧脈波検査装置によって測定された左心室等容量収縮時間、駆出時間、収縮末期動脈圧および拡張期動脈圧と、同時に経胸壁超音波診断装置を用いて測定された一回拍出量(SV)を用いてVedを算定し、これと超音波測定装置にて測定されたVedを比較した。その結果、相関係数が0.72と良好であった。次に、手術室にて、通常の生体情報モニタから心電図と観血的動脈圧波形を、経食道聴診器に小型マイクを接続して心音をとらえ、脈波解析装置から出力されるSVを、それぞれA/D変換器を介してパソコンに取り込み、オンラインで一心拍毎にVedを算定し、SVVやPPVと比較した。通常のモニタを用い、患者への介入は行わない計画であったから、出血や昇圧薬の投与などのVedに与える影響を検討するため、長時間にわたるデータ観測を必要とした。しかし、パソコンのデータバッファの容量に不具合で観測が中断されることが頻発した。そこで、メモリを増設し、ノイズ除去のためにアイソレーショントランス(SM-800R、日本光電)を接続するなど改良を試みたが、それでも観測中断が改善されなかった。現在、観測中止があった場合、可及的速やかに担当麻酔医によって再起動させる方法にて対応しているが、根本的な改善は未達成である。データ入出力および処理の自作のプログラムをVisual Basicを用いているが、この言語がデータバッファの取り扱いに不具合があるとの情報を得て、観測中断後に自動的に再開するプログラムとするか、データバッファを定期的に削除するプログラムを組み込むか、CやLinuxなど他言語でプログラムを再作成するか検討中である。当初、3年で完了する計画であった。データ採取方法や処理方法は確立され、その結果についての信頼度の検討も終わっているが、臨床に実装する段階で対処に苦慮している。最大の課題は、Vedの計測中にパソコンが止まるのに対処することである。方策として、Visual Basicで作成しているプログラムを他言語で書き換えること、止まらないようにメモリバッファを定期的に消去するプログラムを組み込むこと、止まったときに自動的に再起動するプログラムを作成すること、止まったときに麻酔担当者が手動で再起動すること、などが考えられ、可能なものから実行している。次に障害となっているのは、通常のバイタルサインは3秒毎に保存されるが、算定されたVedは一心拍毎に保存されるため、それらの統合に時間を要し、大量の情報を処理することが困難な状況である。その解決方法として、算定されたVedをRS232Cを介して電子麻酔記録器に入力し、バイタルサインと一緒に記録・保存することを実行している。しかし、そのためには、中継器が必要となり、当初の予算計画に申請していなかったので別途予算確保を要する。しかし、以上の課題が克服できれば、全症例に渡って随時Vedが計測できる体制が整う。その有用性については、パイロットデータによって一端が示され、Vedのみに限らず、さらに心収縮力や後負荷についても同時に測定され、既に従来からモニタされている心拍数とあわせて、動脈血圧を規定している4要素全ての解析が可能となることが示されている。全身麻酔や集中治療において、心拍出量(CO)の維持は、安定した循環動態を保つために重要である。COは、心前負荷と、心後負荷、心収縮力、心拍数の4因子に依存しており、前負荷を維持することが、麻酔科医や集中治療医の重要な役目である。この前負荷の指標として、中心静脈圧(CVP)や、一回拍出量変動(SVV)、脈圧変動(PPV)などがあるが、それぞれ一長一短がある。

左心室拡張末期容量(Ved)は直接的に左心室の前負荷を表すが、超音波診断装置を必要とした。本研究では、このVedを非侵襲的に連続的に定量的にモニタする装置を作成し、具体的な数値目標を定めて有用性を実証する。合わせて、本法を用いて、容量血管と血液量の調節機構を解明する。従来、左心室大動脈結合状態を示す心収縮力と心後負荷の比(Ees/Ea)の測定は、左心室内に内圧を測定する先端に圧トランスデューサを装着したカテーテルと、内容量を測定するコンダクタンスカテーテルを挿入して、下大静脈をバルンにて一時的に遮断し、左心室の内圧容量ループを複数計測する必要があった。しかし、当教室にて、非侵襲的に収縮末期動脈圧と拡張末期動脈圧、等容量収縮時間、駆出時間から近似する方法が開発された。この研究成果をもとに、Vedのモニタ装置を完成し、従来の前負荷の指標であるSVVやPPVとVedを比較する。その結果をもとに、全身麻酔中の適切な輸液管理を実現するため、Vedの具体的な数値目標を決定する。同時に、輸液速度やCVPとVedを比較して、容量血管と血液量の調節機構を解明する。この方法の特徴は、心電計や動脈血圧波形および心音計など、従来の循環動態を示すパラメータをもとにEes/EaやVedを算定し、臨床に応用する点である。また、Vedについて具体的な数値目標を設定することにより、全身麻酔や集中治療において輸液管理が容易になる。初年度は、左心室大動脈結合状態(Ees/Ea)を測定する試作モニタを改良し、臨床実用する予定であったが遅延が認められる。まず、パイロット実験にて収縮末期圧(Pes)より平均血圧(Pm)を使用する方が良い結果であったが、それは、動脈硬化検査(CAVI/ABIの測定)に使用する血圧脈波検査装置(バセラ、フクダ電子社製)から得られた値を用いた場合で、手術室のベッドサイドモニタ(ライフスコープ、日本光電社製)にて測定した観血的動脈圧波形を用いた場合には、補正がさらに必要であることが明らかとなった。すなわち、血圧脈波検査装置のマンシェットで測定して得られる平均血圧と、ベッドサイドモニタで観血的に測定して得られる平均血圧が異なると考えられた。そこで、今後は原法であるPesを用いることにした。また、ベッドサイドで試用すると、最短2分、多くは約10分でモニタが停止した。これは、現有のパーソナルコンピュータのメモリ不足と考えられた。サンプリング頻度を維持して、自動起動する余分な機能を止め、計算・表示プログラムを工夫して負荷を軽減したが、現在、長時間にわたって安定した運用が可能となっていない。最長2時間30分稼働したが、動脈圧のノイズにより運用が停止した。動脈血採血や体動等によるノイズでも運用が停止しない対策が必要である。並行して、市販の心拍出量測定装置(フロートラックシステム、エドワーズライフサイエンス社製)から一回拍出量(SV)を入力し、Vedのモニタとして仕上げる必要がある。2年目には、一回拍出量変動(SVV)や脈圧変動(PPV)と、本法による左室拡張末期容量(Ved)を比較検討し、3年目には、フロートラックシステムを用いずに、独自に一回拍出量を測定してVedを求め、加えて、出血や輸血、輸液、硬膜外麻酔などのVedに与える影響を検討する予定であるが、遅延が見込まれる。本研究全体の目的は、左心室拡張末期容量(Ved)のモニタを作成し、従来の指標と比較し、Ved独自を指標とするための具体的な数値を決定し、最後にVedをもとに容量血管と血液量の調節機構を解明することである。
明治前期における地籍図作製過程の地域差の類型化に関する研究

1.府県史・市町村誌類から抽出した地租改正関係の資料を分析すると、改租事業の施行期、その期間をはじめ、土地丈量法,字限図・村限図の作製過程,および地籍図類の呼称についても府県あるいは地区による差がみられる。これは、府県・地区による対応の相違と、斯業の困難性を示している。2.広島大学附属図書館所蔵の広島国税局寄贈中国五県土地・租税資料文庫には多くの地租資料と尨大な地籍図が含まれている。地籍図については、とくに島根・岡山両県の各種のものが存在する。島根県能義郡だけでも241枚を数える。その呼称は郡村地では絵図・絵図面・地引絵図など10種以上の名称がみられ、山林原野の地籍図でも山図・山林絵図・山林柴草山絵図など10種以上の呼称が用いられている。今後中国5県全体の地籍図の類別と作製年代の推定、および作製過程の分析が課題となる。3.税務大学校租税資料室と愛知県公文書館には、近世・近代の租税資料と地籍図類が豊富に所蔵されていることを確認した。前者の諸税資料には既刊本があり、収蔵の地籍図は全国的であるが断片的・散在的である。しかし、全国的視野から系譜的に地籍図をみるには貴重な資料になる。今後の活用が期待される。愛知県公文書館は開設早々で、まだ十分整備されていない。4.地籍図作製過程を分析する基礎資料となる「地租改正ニ付人民心得書およびそれに類似する心得書は26県のものを収集した。これは画一的なものであるべきだが、布達の時期,条項数などに著しい府県差がみられる。これを類型化すると、(1)初期の千葉県型(2)後期の福島県型、および(3)独自性の強い栃木県型に分類できる。(1)は「租税寮改正日報44号(明治6年10月)に掲載されたこともあって、これを参考にした府県は多い。(2)は反別調・絵図・地価・収穫ごとに示しており、完成型ともいえる。従って条項も最も多い。
新たな力学特性を発現する3次元空間構造体のモデル創成

本研究の目的は,結合節の回転特性に着目した柔軟構造モデルを構築し,新たな力学特性を発現する空間構造体を提案・開発することである.上記の研究目的に即し,2011年度は結合節の多回転特性を表す3次元モデリングの開発に取り組んだ.また並行して,双剛性特性をもつ新規構造体を発見した.2012年度は,得られた新規構造体の研究に重点を置き,柔剛特性を発現するセル構造を提案し,その設計開発に注力した.本研究の目的は,結合節の回転特性に着目した柔軟構造モデルを構築し,新たな力学特性を発現する空間構造体を提案・開発することである.上記の研究目的に即し,2011年度は結合節の多回転特性を表す3次元モデリングの開発に取り組んだ.また並行して,双剛性特性をもつ新規構造体を発見した.2012年度は,得られた新規構造体の研究に重点を置き,柔剛特性を発現するセル構造を提案し,その設計開発に注力した.本研究期間を通して獲得した研究業績の詳細を以下に記す.(1)結合節の3次元モデリング:過去に構築した2次元結合節モデルをベースに,多彩な変形様式が期待できるより一般的な3次元空間構造へのモデルの拡張に従事した.2011年度では,結合節の3次元有限回転を四元数体(quaternion)に基づくオイラーパラメータを用いて表現し,n配位結合節の3次元多回転モードを求める手法を構築した.次に2012年度では,ダイアモンド構造を成す正4配位結合節に構築した手法を適用して,0固有値の基本モードを導出し,曲げ-ねじりが連成する3次元特有多回転モードを求めた.得られた知見はM&M若手シンポジウム2012で講演発表した.(2)柔剛特性を有するセル構造の発見:特殊な接合形態を有するD4不変な可変機構を提案し,外力負荷に対して内部セルが連動回転することで当該構造が異なる2パターンの正方セルに変形することを数理的に証明した.そして,変形後の当該構造が双剛性特性を発現することを見いだした.次に,当該構造ユニットから成るセル構造を設計し,その柔剛特性を明らかにした.得られた知見は,4件の国内学会ならびに2件の国際学会で講演発表を行い,国内学会にて優秀講演賞(第62回理論応用力学講演会)を1件受賞した.また,英文誌I. J. Solids. Struct.とProc. Royal Soc. Aに1件ずつ論文が採択された.本研究の目的は,結合節の回転特性に着目した柔軟構造モデルを構築し,新たな力学特性を発現する空間構造体を提案・開発することである.上記の研究目的に即し,2011年度は結合節の多回転特性を表す3次元モデリングの開発に取り組んだ.また並行して,双剛性特性をもつ新規構造体を発見した.2012年度は,得られた新規構造体の研究に重点を置き,柔剛特性を発現するセル構造を提案し,その設計開発に注力した.本研究の目的は,結合節の回転特性に着目した柔軟構造モデルを構築し,新たな力学特性を発現する空間構造体を提案・開発することである.H23年度では,この目的に準じて研究活動を遂行した結果,申請者は以下に示す2つの研究実績(1),(2)を獲得した.(1)双剛性を示す新規D8対称構造の発見特殊な接合形態を有するD8不変な可変機構を提案し,外力負荷に対して内部セルが連動回転することで,当該構造が異なる2パターンの正方セル構造(互いに45°傾いている)に変形することを数理的に証明した.正方セル構造は強い異方性を示すため,外力に対して低剛性な正方セル,または高剛性な正方セルに変形する当該構造は,双剛性を有する構造であるといえる.この特異な力学特性を利用することで,インデンテーションのような狭範囲の押し付け力に対しては柔らかくなり,広範囲の押し付け力に対しては固くなるような新しい構造材料の開発が可能となることから,本研究成果は独創的で非常に意義がある.(2)3次元回転を表現する柔軟節モデルの定式化申請者が構築した2次元モデルをベースに,多彩な変形様式が期待できるより一般的な3次元空間構造へのモデルの拡張に従事した.具体的には,「柔軟節の3次元モデリング」,「はり要素の3次元有限回転の形式化」の2つの問題に取り組んだ.後者に関しては,既出のモデルを参考にして3次元オイラー角の近似式より定式化を行った.そして,ベンチマークとしてグリーンヒル問題と呼ばれる3次元はりのねじれ座屈計算を実施し,高精度に計算できることを確認した.しかし,前者の3次元柔軟節モデルを導入したとき,節点上での3次元回転モーメントの相互作用の受け渡しが精度良くできないことが判明した.そのため現在は,3次元有限回転の表記法の一つである四元数体(quaternion)を用いて定式化が可能かどうかを検討中である.【研究実績の概要】で述べた研究実績(1)に関しては,従来の構造材料には見られない変形機構を有する新規構造体を発見した.この研究成果は,当該分野において有数の英文誌であるInternational Journal of Solids & Structures (IF:1.677)に掲載されている.また,得られた新規構造体の変形機構から導かれる双剛性という特異な力学特性の概念を申請者は構築した.

このアイディアは,論文として整理し,当該分野において有数の英文誌であるProceedings of the Royal Society A (IF:1.672)に現在投稿中である.研究実績(2)に関しては,H23年度において論文に整理できるレベルには達しなかったが,オイラー角による近似の定式化が困難であることを見出したことは高く評価できる点である.また,上記の両研究成果は,H23年度に2件の国内会議(第16回計算工学講演会(東大柏キャンパス)および第61回理論応用力学講演会(東大生研))にて講演発表を既に行い,H24年度では2件の国際会議(WCCM2012(ブラジル)およびICTAM2012(北京))と1件の国内会議(M&M2012若手シンポジウム(函館))にて研究発表を行う予定である.ゆえに,研究成果の広報活動は当初の計画通り順調に進んでいる.以上を踏まえて,本研究は"おおむね順調に進展している"と判断できる.本研究の目標は,新規構造体を提案するだけに留まらず,提案した構造を製作して,その変形機構および力学特性を具現化することである.ゆえに,H24年度では,提案したD8対称構造の製作に従事する.当該構造は2次元平面構造であるので,2.5次元化した(2次元構造を押し出した)構造,もしくは3次元化した構造として設計する必要がある.現時点では,2.5次元化した構造をベースに製作モデルを考案する予定である.次項の「次年度の研究費の使用計画」で述べるように,研究費は申請時の計画通り大部分は当該構造の製作費用に割り当てる予定である.また,H23年度において達成できなかった3次元柔軟節モデルの定式化にも取り組む.D8対称構造の3次元化においても,3次元柔軟節モデルの構築は必要不可欠である.研究方針としては,4次元ベクトル空間を表す四元数体(quaternion)を用いて柔軟節上での3次元回転モーメントの相互作用を表現することを試みる.この研究課題が達成することで,生体構造を対象にしたような複雑な3次元空間構造への解析が展開可能となる.当該研究費使用計画では,H23年度は主に計算機およびその周辺機器の費用に,H24年度は主に構造体製作および実験装置開発の材料費と試験装置費に割り当てる予定であった.実際,H23年度では研究費はほぼ計画通りに計算環境の拡充に使用した.H24年度は,申請者が新たに提案したD8対称構造の製作に研究費の大部分を使用する予定である.具体的には,当該構造材料加工費,駆動装置費,駆動試験基盤加工費,および駆動試験周辺機器に割り当てる予定である.また,2件の国際会議および1件の国内会議での研究発表が確定しており,必要となる旅費および学会参加費を支出する予定である.また,英文校正費および論文投稿料/別刷料,ならびに研究関連書籍費など必要に応じて支出する予定である.
表皮角化細胞の増殖と血管内皮細胞増殖因子産生に及ぼす各種活性酸素の影響

昇圧作用を持つアンギオテンシンIIが表皮角化細胞のスーパーオキサイドという活性酸素産生と細胞増殖を促進した。表皮増殖因子のひとつ、HB-EGFが表皮角化細胞の一酸化窒素という活性酸素産生と血管内皮細胞増殖因子(VEGF)産生を促進し、細胞増殖も促進した。表皮角化細胞(HaCaT)を培養し、各種活性酸素とその阻害剤の影響を調べるにあたり、最初にHaCaT細胞自身がどれくらいの活性酸素を産生しているか、また活性酸素の阻害剤により活性酸素産生が変化するかを調べることにした。活性酸素には一重項酸素、スーパーオキサイド、ヒドロキシルラジカルと過酸化水素の4つが存在するが全て、過酸化水素に代謝されるので、dichlorofluoresinを用いて過酸化水素を測定した。この方法で数マイクロモルの濃度の過酸化水素を測定できるが、HaCaTの産生する過酸化水素は検出限界以下であった。HaCaTが産生した活性酸素が一酸化窒素やその代謝物と反応し、過酸化水素以外の物質にシフトした可能性があるので一酸化窒素合成酵素阻害剤であるL-NAMEを投与したが、結果は同様であった。L-NAMEは一酸化窒素を減少さすことで逆に活性酸素の産生を促進するという報告が他の細胞であったが、今回この効果はHaCaTではみられなかった。このことから、HaCaTはなんらかの刺激がないと過酸化水素とその代謝の上流にある一重項酸素、スーパーオキサイド、ヒドロキシルラジカルをほとんど産生しないと考えられる。また、他の細胞で報告があったL-NAMEでも過酸化水素の産生は増加しないことも確認された。今後は、キサンチンオキシダーゼ阻害剤であるアロプリノールやNADPHオキシダーゼ阻害剤アポサイニンを投与し、HaCaTの過酸化水素産生が増加するか検討するとともに、HaCaTが過酸化水素を産生する刺激条件も検索する予定である。我々はアンギオテンシンII (AngII)が血管平滑筋などの活性酸素産生を促進することに着目した。活性酸素のなかでも、AngIIは表皮角化細胞(HaCaT)のスーパーオキサイド産生を促進することが確認された。AngIIはHaCaTの細胞増殖を促進した。表皮増殖因子の一つ、heparin bindingepidermal growthfactor (HB-EGF)はHaCaTの表皮増殖因子受容体(EGFR)のリン酸化を促進した。一方、AngIIはHaCaTのEGFRのリン酸化に影響しなかったが、EGFRタンパクの発現を増加させた。この発現の増加はスーパーオキサイドを産生するNADPHオキシダーゼの阻害剤により抑制された。さらに、スーパーオキサイド産生系であるキサンチンとキサンチンオキシダーゼの添加でもEGFR発現が増加することも確認した。AngIIはHaCaT細胞の一酸化窒素(NO)産生には影響しなかったが、NO産生を阻害するとEGFRの発現の増加はみられなかった。また、AngIIはHaCaTの血管内皮細胞増殖因子産生には影響しなかった。これらのことから、AngIIはNOの制御のもと、スーパーオキサイドを介してHaCaTの細胞増殖とEGFRの発現を促進していることが示唆された。AngIIはHB-EGFとは違った皮膚の創傷治癒や腫瘍化といった細胞増殖の生理的、病理的に重要な因子でそれには表皮細胞の活性酸素産生が影響することが確認された。表皮細胞の血管内皮細胞増殖因子産生については今後さらなる研究が必要である。我々は一連の研究でアンギオテンシンII(AngII)が表皮角化細胞(HaCaT)のNADPHoxidase由来スーパーオキサイド産生を促進し、表皮増殖因子受容体(EGFR)タンパクの発現を増加させて細胞増殖を促進することを報告した。しかし、AngIIはHaCaT細胞の血管内皮細胞増殖因子(VEGF)産生には影響しなかった。一方、表皮増殖因子の一つであるheparin bindingepidermal growthfactor(HB-EGF)によるHaCaT細胞の活性酸素産生とVEGF産生、そして細胞増殖の変化について調べたところ、HB-EGFはHaCaT細胞の一酸化窒素産生とVEGF産生を促進し、細胞増殖を促進することが分かった。このように、AngIIとHB-EGFは違った皮膚の創傷治癒や腫瘍化といった細胞増殖の生理的、病理的に重要な因子でそれには表皮細胞の活性酸素産生が影響することが確認された。今後はHB-EGFによるHaCaT細胞の一酸化窒素産生とVEGF産生、そして細胞増殖が互いにどのように関係するか、そしてそのメカニズムについて検討していく予定である。
無線通信環境のための高分解能偏波・伝搬遅延推定システムに関する研究

本年度は,偏波を用いたMUSIC,MODE法における伝搬遅延時間・到来方向推定実験とシミュレーションによる分解能特性の評価,高分解能伝搬遅延時間・到来方向推定システムを試作した.1.偏波MUSlC法の分解能特性評価(計算機シミュレーション・実験)分解能向上に用いられているSSP,MSSP,PA-SSP,PA-MSSP等の信号相関抑圧アルゴリズムの2次元(到来方向・遅延時間推定)特性を理論解析し,その結果を論文として公表した.また、有限なスナップショット時の分解能特性に関して、クラメル・ラオの下界との比較を行い,2次元MUSlC法の分解能特性の定量的評価を行い,1次元の解析結果を元にした簡易評価手法を開発し、実験による比較検討を行い,有効性を明らかにした.2.MUSlC推定システムの試作伝搬環境の変動をリアルタイムに計測するシステムとして,FM-CW方式のシステムの試作を行い,基礎推定実験を通して,その有効性を確認した.このシステムは5.9GHz8素子モノポールアレー(あるいは4素子2偏波モノポールアレー)であり、複素受信データ合成アルゴリズムの実装,および,偏波を考慮したシステム校正法を確立した.1秒間に1020スナップショットでの動作が可能である.本年度は,偏波を用いたMUSIC法における伝搬遅延時間・到来方向の基礎実験,シミュレーションにより分解能特性の評価を行うとともに,MUSIC推定システムの試作を行った.1.偏波MUSIC法の分解能特性評価(計算機シミュレーション)分解能向上に用いられているSSP,MSSP,PA-SSP,PA-MSSP等の信号相関抑圧アルゴリズムの2次元(到来方向・遅延時間推定)特性を理論解析し,SSP法では相関抑圧不可能な信号が存在し得ること,偏波を利用したPA法が最も効果的に動作することなどを明らかにした.また,SNR,素子数に対する分解能特性を評価し,PA(偏波平均化)手法の有効性を確認した.2.偏波MUSIC法の室内伝搬推定実験ネットワークアナライザを用いた室内伝搬測定実験を行い,シミュレーション結果の妥当性を確認した.さらに到来波の偏波状態の推定結果を示し,これらが直接波,反射波の識別および伝搬経路の推定に有用であることを示した.3. MUSIC推定システムの試作伝搬環境の変動をリアルタイムに計測するシステムの実現に向け,FM-CW方式のシステムの試作を行った.今年度は2.45GHz4素子ダイポールアレーシステムを試作し,複素受信データ合成アルゴリズムの実装,および,システム校正法を確立した.さらに2波が入射するモデル実験を行い,1秒間に10スナップショット程度での動作を確認し,さらなる高速化に向け,システムの改良を加えている.本年度は,偏波を用いたMUSIC,MODE法における伝搬遅延時間・到来方向推定実験とシミュレーションによる分解能特性の評価,高分解能伝搬遅延時間・到来方向推定システムを試作した.1.偏波MUSlC法の分解能特性評価(計算機シミュレーション・実験)分解能向上に用いられているSSP,MSSP,PA-SSP,PA-MSSP等の信号相関抑圧アルゴリズムの2次元(到来方向・遅延時間推定)特性を理論解析し,その結果を論文として公表した.また、有限なスナップショット時の分解能特性に関して、クラメル・ラオの下界との比較を行い,2次元MUSlC法の分解能特性の定量的評価を行い,1次元の解析結果を元にした簡易評価手法を開発し、実験による比較検討を行い,有効性を明らかにした.2.MUSlC推定システムの試作伝搬環境の変動をリアルタイムに計測するシステムとして,FM-CW方式のシステムの試作を行い,基礎推定実験を通して,その有効性を確認した.このシステムは5.9GHz8素子モノポールアレー(あるいは4素子2偏波モノポールアレー)であり、複素受信データ合成アルゴリズムの実装,および,偏波を考慮したシステム校正法を確立した.1秒間に1020スナップショットでの動作が可能である.
認知系における知識形式に関する総合的研究

我々は、研究課題にa.パターン認知、世界認知に関する構造論的研究。b.学習型認知情報システムに関する意味論的計算機科学的研究。およびc.知識構造と知識形式過程の知識論的研究、の3側面から接近し、総合的に研究を進め、次のような成果を得た。1.変換構造説の構造論的構築と群論的表現により、(1)パターン認知判断が如何にして形成されるか、その認知過程について、独創的理論が提出された。(2)変換群の概念を導入し、変換群構造を定義してパターン認知および世界認知について考察した。(3)変換構造説に基づいた認知論的世界像を構成する可能性を見いだした。2.学習型認知情報システムの構築は現在順調に進展している。しかし、やがて、カテゴリー基礎論、前述の1および次の3の研究のような研究の成果が不可欠となろう。今後とも、本総合的研究のような総合的研究が必要とされる所似である。3.知識構造と知識形成過程の認知論的研究では、重要な研究成果が得られた。(1)反復学習のおける逆説的下降現象の発見、この現象は従来の学習理論では説明できない。我々は微視的認知過程を詳細に検討しながら、学習の新理論を目指して、新しい認知モデルを構想中である。(2)記憶表象生成モデルの構築、モデル構成には様々な困難、問題点がある。しかし、実験的にも理論的にもその緒についた。この関係の研究は学習、記憶はもとより知覚、認知、知識形成に関する重要な研究である。今後ぜひ発展させなければならない研究の1つと考えられる。上のごとく研究は格段に進展した。しかし、今後発展させるべきことは前にもまして前面に現われて来た感じである。本研究の成果の礎にして、更に、研究を推進させ、知識形成の問題を解明し、知識学の進歩に貢献したいものである。認知系における知識形成に関する研究を3研究プロジェクトにより行った。A.構造論的研究。人間というパターン認知系はパターン刺激の入力情報に対して、変換群の情報処理を行うことによりパターン認知を行うという考え方を推進することができた(北海道心理学会発表)。組合わせパターン刺激の認知判断を求める実験を行った。その結果、新知見が得られた。すなわち、順序保存の仮説が実験的に支持され、全体的,局所的な変換構造の認知がなされることが明らかにされた。B.意味論的、計算機科学的研究。この研究プロジェクトにおいては、末知の言語環境においていかに言語が習得されてゆくか、その帰納的学習モデルが構成されつつある。また、知識をいかに構造化するか。計算機科学的に研究が進められている。このような研究成果から、おのずから帰納的学習システムによる翻訳の学習問題が研究対象に入ってくる。この方面では翻訳の学習,翻訳知識の帰納的学習に関して成果が上がってきた。C.認知論的研究。知識構造を明らかにするために、長期的プライミング効果の実験がなされ、手続記憶の観点から、知識形成のモデル構築を試みようとしているところである。一方、反復学習効果に関する研究も着実に進められ、新らしい「記憶表象生成モデル」を構成し、日本心理学会大会で提案し、その優れた点が論じられた。また、数字列の反復学習に関する研究では極めて珍らしい学習心理学の常識では考えられない現象を発見した。学習・記憶過程における逆説的下降と名づけて、これから研究,発表を続行する予定である。これらの実験的研究成果に基づいて、我々は微視的な認知過程のモデルを構成することを考想中である。1.構造論的研究(1)認知的多義性,パターンの定義により,パターンは本来多義的である.

本研究により,認知的変換が群をなすことが明らかになった.このことにより,パターン認知に変換群が関係することになり,パターン認知の対義性がさらに定式化された.(2)有効入力刺激セット,刺激セットが認知されると対応するパターンのセットが記憶系に記憶されると考えられる.しかし,記憶表象生成モデルによれば,その他に記憶系に記憶表象が生成される.従って,刺激セットが学習されると,もとの刺激セット以上のパターンが記憶系に記憶されうる. (3)このようにしてパターンが認知され,それに基づいて対象世界が認知されると考えられる.このような知見が構造論的研究によって得られた.2.意味論的,計算機科学的研究「知識を作るとはいかなることか」という問題を設定し,「知識を作る」ような習するシステムを構築する研究を行なってきた.その結果,未知言語環境における帰納的学習システムのモデル,帰納的学習システムLS/1による翻訳の学習,確信度つき論理プログラムの最良優先探索アルゴリズム,有効な教師役,等に関して興味ぶかい成果が得られた.3.認知論的研究.(1)プライミング効果の研究によりエピソード記憶,意味記憶,手続き記憶の3者の間の関係,知識構造,および知識形成の認知過程が明らかにされてきた.(2)刺激の反復提示,相互に明確な関係構造を有する刺激セットの学習において,いかに知識が形成されるか理論的・実験的研究が行なわれ,パラドックス現象を発見し,記憶表象生成モデルを構築する等,ユニークな研究成果が得られた.変換構造説の群論的表現と認知パターン認知論に群論の概念を導入し、変換構造説を再構成し、パターンの変換構造と類似性認知に関する群論的研究が行なわれた。その結果、単に、従来の説の数学的再記述に留まらず、認知論に対し一般的新知見が加わった。学習型認知情報システムに関する意味論的計算機科学的研究1.類似性とカテゴリー形成、知識形成のもっとも基本に"同じ"、"違う"、一般には、2値判断に基づくカテゴリー形成がある。この問題に関する研究により、条件変化に対して不変性の高い潜在的構造分析の方法が開発された。2.知識を作る情報処理、単に、過去の経験をまる暗記するだけでなく、構造を発見し、再構成して、適切な知識を作ることのできる学習システムLS/1およびLS/2を開発し、発展させた。3.問題解決支援システム。不完全な知識をもって問題にあたるような場合に、回答不能あるいは誤答の原因となる知識の状態を明示し、学習者を支援する概念的モデルを構成した。知識構造と知識形成過程の認知論的研究1.プライミング効果の研究から知る知識構造、直接プライミング効果に関する研究から、記憶の構造に第3の記憶ともいうべき手続き記憶(およびそれに対応するような知識)が存在することが論じられた。2.反復学習における逆説的下降現象の発見。従来の学習理論では説明できない実験的事実が得られた。それで、この現象を逆説的下降現象と名づけた。現在、学習における微視的認知過程を考慮、詳細に検討しながら、新しい学習の認知モデルを構想中である。3.記憶表象生成モデルの構築。
Russell body形成・分解の分子機構と細胞応答

アンチトロンビン(AT)遺伝子変異Cys95Arg(ATC95R)のheterozygoteでは血中AT抗原量が正常の半分に減少することから、変異分子の分泌障害が推定される。我々はATC95R安定発現CHO細胞株を樹立し、その細胞内分子動態を解析した結果、分泌速度が野性型の約1/50に低下していること、細胞内分解を受けずに高マンノース型糖鎖のまま蓄積していること、蓄積部位は細胞内に新規に形成された顆粒状構造の内部であることを明らかにした。この特異な顆粒状構造物はRussell bodyに類似しているが、免疫電顕による観察などから小胞体に由来すると推定された。当初、我々は変異型AT分子がプロテアソームで分解されると予想したが、結果はそれとは全く異なる極めて興味深いものであった。さらに解析を進めた結果、ATC95R分子は細胞内で分子間ダイマーを形成していること、小胞体分子シャペロン、GRP78と結合していること、アグリソームのような凝集体は形成していないことを明らかにした。ATC95Rでは変異により1ケ所の分子内ジスルフィド結合(C21-C95)が失われ、かわりに、余分なCys残基により分子間ジスルフィド結合を生ずることが推定される。そこで、AT分子内の6個のCysをそれぞれArgに置換した変異ATと、各ジスルフィド結合を形成するペアのCysを二つともArgに置換した変異ATをそれぞれ発現するCHO細胞株を樹立した。その結果、単一のCysをArgに置換した場合に細胞外分泌速度の低下と細胞内蓄積が認められ、細胞内蓄積におけるCys残基の重要性が裏付けられた。このように、ATC95Rは変異蛋白が細胞内分解を受けない極めてユニークなAT欠乏症モデルであり、また、タンパク質の品質管理機構、小胞体ストレス応答機構、Russell body形成のモデルとしても有用性が期待される。
中世盛期チェコにおける権力構造の変化と教会・都市

本年度に新たに取り組んだテーマは、王権と都市に関する諸問題のうち、中世の首都形成についてである。これに関連して、7月に国際日本文化研究センターで行われた「王権と都市に関する比較史的研究」共同研究会において、「中世チェコにおける「首都」の形成について」と題した中間発表を行った。この研究成果は、来年度末に論文集の形で公刊される予定となっている。秋には「中世チェコの政治的統合--君主、貴族、共同体--」と題した博士論文を京都大学に提出し、2007年1月に学位が授与された。この論文は研究課題である中世チェコにおける権力構造の変化という問題を中心的に取り扱ったものであるが、これまで科学研究費補助金により購入した史料を活用し、この3年間に得られた教会や都市に関する知見を盛り込むことができた。また、夏にチェコで入手した最新の研究書の内容も、わずかではあるが反映させることができた。また昨年度から取り組んでいる中世の民族意識の研究については、予定していた『いわゆるダリミル韻文年代記』『ズブラスラフ年代記』『プルカヴァ年代記』以外にも、14世紀のいくつかの年代記を中心に比較検討を行っている。できるだけ早くに雑誌論文として公にしたいと考えている。さらに周縁的なテーマとしては、人文主義と宗教改革(フス派運動)との関係について考察し、その成果を公表した(「人文主義と宗教改革--チェコにおける人文主義の展開とフス派運動の影響」)。この論文はチェコにおける人文主義の受容とその特色を宗教改革との関係性を軸に捉えたものであるが、その際に浮かび上がってきたのは、人文主義者と宗教改革者に共通するラテン語から俗語への邦訳に励む姿であった。これは中世後期のヨーロッパに普遍的な現象であり、先に触れた中世の民族意識とも重なってくる問題である。この考察によって、中世後期から近世にかけての展望を得ることができた。一年目は予定通り、近年個別に、また考古学などからの研究の進展が著しいチェコの都市研究の成果を援用しながら、中世チェコにおいて都市が、王権と貴族の関係にいかなる変化をもたらしたのか、両者の権力構造が変化してゆく過程においてどのような役割を果たしたのか、を考察することに集中した。その成果は、「13世紀チェコ王権の政策における都市の役割」『史林』87-3号として公刊した。この中では、従来は通説的に述べられるに留まってきた「王権に協力する教会」が、実はどのような内実を持つものであったのか、を多角的に分析した。便宜的に政治、経済、軍事の三分野に区別し、定説とされてきたこと、史料から読み取れる君主が都市に期待したこと、そして実際にはどの程度それを実行する能力を都市が備えていたのか、の順で分析を進めた。その結果、まずは経済面での貢献、すなわち収入源としての役割が望まれていたこと、そして貴族に対抗するための軍事拠点としての役割は当初はさほど期待できなかったこと、最後に政治的なパートナーとしては君主自身が求めていなかったことが明らかとなった。その後は、前述の論考において対象とした13世紀以降の史料を収集しつつ、叙述史料を中心に読み込み、「チェコ」という枠組み認識の問題性について考察した。チェコとドイツという比較対象軸を設定している以上、中世における自己/他者認識の問題に踏み込まざるを得ないからである。その一端は、「中世チェコ人の形成」と題して、西洋史読書会大会(於・京都大学、2004年11月)において発表した。ここでは、西スラヴ系民族の中で、チェコとは別の国家を形成する可能性があったとも言われる「モラヴィア」の特殊性を取り上げた。中世初期の大モラヴィア滅亡後のモラヴィアでは、チェコと言語、君主家系、信仰、始祖伝説などを同じくし、独自の伝統を築くことができずにチェコへ統合されてゆく過程について論じた。昨年度は『史林』87-3号に「13世紀チェコ王権の政策における都市の役割」を公刊したが、本年度はその内容をさらに掘り下げるため、マイクロ複写で購入した史料Codex iuris Bohemiciを、その他Codex diplomaticus et epistolaris regniBohemiaeやRegesta diplomaticus nen non epistolaris Bohemiae et Moraviaeなどとあわせて精読に励んだ。また、一年目にチェコで購入した最新の研究書からも新たな知見を得ている。中世チェコにおける王権と都市に関する研究は、いわゆる「首都」形成と植民都市建設の2つの軸が考えられるが、本年度は後者を中心的に扱ってきた。これに関連して、5月28日に国際日本文化研究センターで行われた「王権と都市に関する比較史的研究」共同研究会においては、「中世チェコにおける王権の都市創出」と題した中間発表を行った。一方、昨年度の途中から「外来・よそ者」と「我々・チェコ」の対比にも関心を持ち、とりわけ内部に存在する「モラヴィア」と外部からやって来る「ドイツ」の描写の仕方の変遷から、「チェコ・チェコ人」意識の形成やその変化を考察している。この研究にあたっては、Fontes rerum Bohemicarumのうち、12、13世紀に成立した『コスマス年代記』、『続コスマス年代記』と、14世紀以降に成立した『いわゆるダリミル韻文年代記』、『ズブラスラフ年代記』、『プルカヴァ年代記』などの比較を中心に置いている。『ズブラスラフ年代記』はかなり読み進めることができ、現在はドイツ人に対する君主の態度や、共同体の結集力をもたらす外部要素としての観点から考察の整理を進めている段階である。

これに関連して、7月に国際日本文化研究センターで行われた「王権と都市に関する比較史的研究」共同研究会において、「中世チェコにおける「首都」の形成について」と題した中間発表を行った。この研究成果は、来年度末に論文集の形で公刊される予定となっている。秋には「中世チェコの政治的統合--君主、貴族、共同体--」と題した博士論文を京都大学に提出し、2007年1月に学位が授与された。この論文は研究課題である中世チェコにおける権力構造の変化という問題を中心的に取り扱ったものであるが、これまで科学研究費補助金により購入した史料を活用し、この3年間に得られた教会や都市に関する知見を盛り込むことができた。また、夏にチェコで入手した最新の研究書の内容も、わずかではあるが反映させることができた。また昨年度から取り組んでいる中世の民族意識の研究については、予定していた『いわゆるダリミル韻文年代記』『ズブラスラフ年代記』『プルカヴァ年代記』以外にも、14世紀のいくつかの年代記を中心に比較検討を行っている。できるだけ早くに雑誌論文として公にしたいと考えている。さらに周縁的なテーマとしては、人文主義と宗教改革(フス派運動)との関係について考察し、その成果を公表した(「人文主義と宗教改革--チェコにおける人文主義の展開とフス派運動の影響」)。この論文はチェコにおける人文主義の受容とその特色を宗教改革との関係性を軸に捉えたものであるが、その際に浮かび上がってきたのは、人文主義者と宗教改革者に共通するラテン語から俗語への邦訳に励む姿であった。これは中世後期のヨーロッパに普遍的な現象であり、先に触れた中世の民族意識とも重なってくる問題である。この考察によって、中世後期から近世にかけての展望を得ることができた。