hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞増殖の調節におけるゴルジ体の役割の解明

細胞分裂期のゴルジ体の分散とpS277の増加は細胞分裂開始時に同じタイミングで起こるが、細胞分裂終了時のゴルジ体の再形成とpS277の脱リン酸化は同時ではなく、再形成し始めたゴルジ体上にpS77が残っていた。したがってGRASP65の脱リン酸化は、ある程度小胞が融合した後に起こるものと考えられた。細胞質型GRASP65タンパク質を微細注入すると、ヒストンH3のリン酸化が抑制された。AuroraBがヒストンH3をリン酸化することから、GRASP65がAuroraBの活性の制御に関わる可能性が示唆された。中心体の分離機構に影響はみられなかった。中心体の分離機構にはリン酸化酵素であるNek2がはたらいている。Nek2をはじめとする中心体分離機構にはGRASP65は影響しないことが示唆された。Plk1は細胞分裂期にCdk1-cyclinBとともにGRASP65をリン酸化することが報告されている。本研究では分裂期細胞質でS277がリン酸化されたGRASP65タンパク質がPlk1FLやPBDに結合することが明らかとなった。S277のリン酸化を認識して結合したPlk1はGRASP65をさらにリン酸化することや、その周囲にあるゴルジ体局在タンパク質のリン酸化にはたらくことが予想される。GRASP65をはじめとするゴルジ体局在タンパク質のリン酸化が細胞分裂の進行を制御するシグナルとしてはたらいているとすれば、細胞分裂期に起こるゴルジ体の分散はゴルジ体の成分を娘細胞に均等に分配するための受動的な役割だけでなく、リン酸化シグナルを細胞全体に広げ細胞分裂を制御するための能動的な役割を持つと推測される。本年度は、小胞体とゴルジ体に局在する5回膜貫通タンパク質群FinGERのうち、FinGER3、FinGER4、FinGER5、FingER7の機能解析を行った。FinGER3、FinGER4はcis-Golgiに局在し複合体を形成する。RNAi法を用いて、FinGER3、FinGER4の発現抑制を行ったところ、FinGER3、FinGER4ともにRNAi処理後3日で顕著なタンパク質量の低下を認めた。また、FinGER3、FinGER4のタンパク質量低下と共にゴルジ体が断片化し、細胞質に分散することが明らかとなった。さらに、FinGER3のタンパク質量低下に伴って若干のFinGER4タンパク質量の低下が観察された。逆に、FinGER4タンパク質量の低下によって顕著なFinGER3のタンパク質量低下が観察された。興味深いことに、FinGER3のタンパク質量低下に伴って細胞の増殖阻害が引き起こされる事が明らかとなった。FinGER3、FinGER4が複合体を形成することから、FinGER3のタンパク質量低下に伴って複合体を形成しないFinGER4量が増加し、このことが細胞の増殖阻害を導いている可能性が考えられた。FinGER5は以前に酵母Yip1のほ乳類での相同タンパク質としてER exit sitesに局在することが報告されていた。FinGER5、FingER7に対する抗体を作成し、免疫蛍光染色法と細胞分画法によって詳細に解析を行ったところ、FinGER5、FingER7が小胞体とゴルジ体の中間区画(ERGIC)に局在することが明らかとなった。また、FinGER5とFinGER7が複合体を形成することも明らかとなった。RNAi法を用いて、FinGER5、FinGER7の発現抑制を行ったところ、FinGER5、FinGER7ともにRNAi処理後3日で顕著なタンパク質量の低下を認めた。また、FinGER3、FinGER4のタンパク質量低下時と同様にFinGER5、FinGER7のタンパク質量低下と共にゴルジ体が断片化し、細胞質に分散することが明らかとなった。

さらに、FinGER7のタンパク質量低下に伴って若干のFinGER5タンパク質量の低下が観察された。逆に、FinGER5タンパク質量の低下によって顕著なFinGER7のタンパク質最低下が観察された。興味深いことに、FinGER7のタンパク質量低Fに伴って細胞の増殖阻害が引き起こされる事が明らかとなった。FinGER5、FinGER7が複合体を形成することから、FinGER3、FinGER4の場合と同様にFinGER7のタンパク質量低下に伴って複合体を形成しないFinGER5量が増加し、このことが細胞の増殖阻害を導いている可能性が考えられた。細胞分裂期のゴルジ体の分散とpS277の増加は細胞分裂開始時に同じタイミングで起こるが,細胞分裂終了時のゴルジ体の再形成とpS277の脱リン酸化は同時ではなく,再形成し始めたゴルジ体上にpS277が残っていた。したがってGRASP65の脱リン酸化は,ある程度小胞が融合した後に起こるものと考えられた。細胞質型GRASP65タンパク質を微細注入すると,ヒストンH3のリン酸化が抑制された。AuroraBがピストンH3をリン酸化することから,GRASP65がAuroraBの活性の制御に関わる可能性が示唆された。中心体の分離機構に影響はみられなかった。中心体の分離機構にはリン酸化酵素であるNek2がはたらいている。Nek2をはじめとする中心体分離機構にはGRASP65は影響しないことが示唆された。Plk1は細胞分裂期にCdk1-cyclinBとともにGRASP65をリン酸化することが報告されている。本研究では分裂期細胞質でS277がリン酸化されたGRASP65タンパク質がPlk1FLやPBDに結合することが明らかとなった。S277のリン酸化を認識して結合したPlk1はGRASP65をさらにリン酸化することや,その周囲にあるゴルジ体局在タンパク質のリン酸化にはたらくことが予想される。GRASP65をはじめとするゴルジ体局在タンパク質のリン酸化が細胞分裂の進行を制御するシグナルとしてはたらいているとすれば,細胞分裂期に起こるゴルジ体の分散はゴルジ体の成分を娘細胞に均等に分配するための受動的な役割だけでなく,リン酸化シグナルを細胞全体に広げ細胞分裂を制御するための能動的な役割を持つと推測される。
外国人との交流活動が日本人に及ぼす効果を検証する挑戦的研究

外国人との交流活動は、行動様式の変化、態度変容の契機となるなど、多文化共生につながる効果を持つ。しかし、各活動に関する情報交換の場がないために、実施までの過程、形態ごとの特長、及び、形態の違いによる効果の比較が統一的な枠組みから行われていない。そこで、本研究では次の2点に取り組む。1)研究の基盤として、外国人と地域住民との交流活動の実績を持つ研究者や地域による人的ネットワークを構築する。そして、点在する活動に横串をさす。2)人的ネットワークを基盤として、各自が実施した交流活動の特長と実施までの過程を記述する。また、統一的な観点から、交流活動における地域住民の様子を調査する。
制御性Ｔ細胞の細胞遊走制御による免疫抑制解除の基盤研究

本研究では、制御性T細胞(Treg)の腫瘍局所の集積阻害による免疫抑制解除についての研究を行った。先行研究から、腫瘍局所ではIL-6、IL-8が強く産生されること、CD4陽性T細胞をIL-6存在下で培養すると、Foxp3陽性TregにおいてIL-8レセプターA(CXCR1)が非常に強く発現することがわかっている。以上のことは、腫瘍局所では両サイトカインによりTregが集積すること、および両因子を制御することで免疫抑制が解除できることを示唆するものである。本研究課題では、IL-8の走化性を制御するペプチドを用いたTreg遊走阻害が免疫抑制解除につながるかどうか検討した。平成25年度、マウスCXCR1ペプチドによる腫瘍局所のTreg集積阻害1)ペプチドの投与量、投与時期の決定マウス白血病細胞株RLmale1を用い、腫瘍接種後7、9、11日目にペプチドを5、1.25、0.3、0.08 mg/kgで投与した。0.3-5 mg/kgで腫瘍抑制効果が観察された。投与の時期を腫瘍接種後5、7、9日目、7、9、11日目、9、11、13日目とした。投与5、7、9日目、7、9、11日目で腫瘍抑制効果が見られた。また7日目(1回投与)および7、9、11日目(3回投与)でペプチドを0.3 mg /kg投与した結果、3回投与で腫瘍抑制効果が観察された。2)決定した投与条件で複数のマウス腫瘍細胞株を用いた腫瘍縮小効果の検討1)で決定した条件下で、RLmale1、MethA、CMS17、colon26、4T1、EL4腫瘍細胞株を用いてペプチド投与による腫瘍縮小効果を観察した。腫瘍ごとで効果に差が見られたが、すべての腫瘍で腫瘍抑制効果が観察された(4T1、EL4は部分的)。3)決定した投与条件下でTIL中のTregの割合が減少するかを検討するRLmale1 2x105個をBALB/cマウスに皮内に接種し、1)で決定した条件でマウスCXCR1ペプチドを投与した。未治療群、治療群5匹ずつを使用し、治療後3、6、9日目で形成されたRLmale1腫瘤を切除し、TILを回収した。TILについてFACSCantoIIによりFoxp3+ Tregの割合を測定した結果、ペプチド投与経過ごとにTILにおけるFoxp3+ Tregの割合の減少が観察された。以上1)-3)より、CXCR1ペプチドの腫瘍抑制効果が、腫瘍組織に浸潤するTregの減少によるものであるという結果が得られた。平成26年度1腫瘍局所のエフェクターCD8およびCD4 T細胞の割合RLmale1 2x105個をBALB/cマウスに皮内に接種し、マウスCXCR1ペプチド投与した。マウスCXCR1ペプチド投与ごとに、形成されたRLmale1腫瘤を切除し、フローサイトメーター前処理装置によりTILを回収した。回収されたTILについてFACSCantoIIによりCD8およびCD4 T細胞の割合を測定し、さらにT細胞における活性化分子の発現を解析。解析結果から、ペプチド投与により抗腫瘍免疫応答が誘導されているかを明らかにした。2既知抗原に対する特異的免疫応答の検出(平成26年度)RLmale1は原がん遺伝子Aktを発現し、BALB/cマウスのキラーCD8 T細胞はMHCクラスIに提示されたAkt抗原内のペプチドpRL1a(IPGLPLSL)を認識し、腫瘍を拒絶する(Uenaka et al. JEM. 1994)。マウスCXCR1ペプチド投与後に、pRL1aに対するキラーCD8 T細胞の特異的免疫応答が増強されているかどうかをIFNγELISAにより明らかにした。RLmale1 2x105個をBALB/cマウスに皮内に接種し、マウスCXCR1ペプチド投与する。マウスCXCR1ペプチド投与マウスおよびコントロールペプチド投与マウスそれぞれから脾臓細胞を回収しCD8 T細胞を精製単離した。in vitroでpRL1a +抗原提示細胞により刺激培養し、IFNγELISAを行い、がん抗原特異的応答を検出した。CXCR1ペプチドとマウス腫瘍細胞株に発現するがん抗原タンパク由来のペプチドワクチンとの併用効果の検討(平成27年度)平成26年度計画に示してあるように、RLmale1は原がん遺伝子Aktを発現し、BALB/cマウスのキラーCD8 T細胞はMHCクラスIに提示されたAkt抗原内のペプチドpRL1a(IPGLPLSL)を認識し、腫瘍を拒絶する。本年はBALB/cマウスにおいてpRL1aペプチドワクチンモデルを構築し、マウスCXCR1ペプチドとの併用効果を検討した。RLmale1 2x105個をBALB/cマウスに皮内に接種し、マウスCXCR1ペプチド投与時にpRL1aをワクチン投与した。ワクチン未接種群および接種群で腫瘍径を測定し、CXCR1ペプチドによるTregの腫瘍局所集積阻害効果との相乗作用を観察した。前年度in vitroにおいてCXCR1ペプチド投与マウスの脾臓細胞においてpRL1a特異的CD8T細胞応答の成功した。本年度はその結果をサポートするCXCR1ペプチドとpRL1aペプチドワクチンとの併用による抗腫瘍応答の増強が観察された。

本研究では、制御性T細胞(Treg)の腫瘍局所の集積阻害による免疫抑制解除についての研究を行った。先行研究から、腫瘍局所ではIL-6、IL-8が強く産生されること、CD4陽性T細胞をIL-6存在下で培養すると、Foxp3陽性TregにおいてIL-8レセプターA(CXCR1)が非常に強く発現することがわかっている。以上のことは、腫瘍局所では両サイトカインによりTregが集積すること、および両因子を制御することで免疫抑制が解除できることを示唆するものである。本研究課題では、IL-8の走化性を制御するペプチドを用いたTreg遊走阻害が免疫抑制解除につながるかどうか検討した。研究計画通り、進行中である。将来的にヒトへの応用を目指した製薬企業との共同研究も行っている。腫瘍免疫マウスCXCR1ペプチド投与により腫瘍内CD8T細胞の抗原特異的応答が増強されるかどうかを検討する。また既存の免疫増強型療法(がんワクチン)など組み合わせてその効果を検討していく。研究計画通りの結果が得られている。将来的にヒトへの応用を目指した製薬企業との共同研究にも発展しつつある。CXCR1ペプチド投与量の検討(最大投与量)が必要であるが、研究計画に従い、今後は同マウス腫瘍モデルを用いて抗腫瘍免疫応答が増強されているかどうかを検討していく。平成25ー27年度の3年間の継続研究であるため。研究計画に従ったマウス腫瘍モデルにおける免疫学的解析に必要な試薬、動物購入・維持、大学内共同研究室利用費、研究成果発表のための学会参加費などに使用する。
オピオイドペプチドの遊離と不活性化阻害

1.摘出モルモット回腸標本(GPI)から、電気刺激(10Hz)に応じて遊離するオピオイドペプチドの効力は、アマスタチンでもホスホラミドンでもカプトプリルでも有意に大きくなった。すなわち、アマスタチン感受性アミノペプチターゼ(ASA)、ホスホラミドン感受性エンドペプチダーゼ-24.11(PsE)、およびカプトプリル感受性ジペプチジルカルボキシペプチダーゼI(CsD)などは、いずれも体内で遊離したオピオイドペプチドの不活性化に関与していることが示唆された。また、刺激に応じて遊離するオピオイドペプチドの効力は、選択的μ-およびκ-受容体アンタゴニストにより有意に小さくなった。すなわち、遊離したオピオイペプチドにはμ-κ-受容体のリガンドが含まれていることが明らかにされた。2.ペプチダーゼ抵抗性オピオイドペプチドとして合成された3種のペプチドの、体内における安定性を明らかにして報告した(雑誌論文の項参照)。
化学分析のための液体窒素冷却ＮＭＲシステム

安価な液体窒素冷却で運転できる高温超伝導マグネットの開発に取り組んだ。電源駆動型の1.5T級高温超伝導マグネットを作製し、NMR用途として重要な磁場の空間均一性・時間的安定性を、NMR計測を行う事で検証した。REBCOコイルを液体窒素冷却で用いて1.5TでNMR計測を行う事ができた。磁場分布は良好であるとともに、磁性体フランジによる磁場分布調整により中心磁場を引き上げることができた。短時間保持ではあるが、2.0Tの発生も実現した。また、運転法の工夫(オーバーシュート法)で磁場の時間安定性が改善されることも確認された。H26年度は、NIMSで開発した液体窒素冷却マグネット(Bi-2223線材を用いた0.5テスラ級)を京大に設置し、動作確認を行った。減圧液体窒素中で0.5T迄の磁場を安定して発生出来ることを確認した。また、このマグネットを用いてNMR測定を行うためのプローブ(共振回路)及びNMR送受信機を設計・製作した。開発した装置を用いて磁場0.5テスラにおいてプロトンのNMR信号を検出することに成功した。さらに、磁場ドライブのための電流値を固定したまま同一のNMR測定を繰り返し行い、磁場の安定性をチェックした。電源駆動型であっても、その発生磁場は、水の1H NMRの共鳴線の位置に全く変化が見られない程度に安定していることが確認できた。一方、1.5テスラ級マグネットについてコイル設計を進めた。高温超伝導テープ線材は臨界電流特性が磁場強度だけでなく磁場の方向に大きく依存し、テープ面に垂直な磁場成分が臨界電流を大きく低下させる。一方、コイル巻線したマグネットにおいては、コイル自身の作り出す磁場には線材テープ面に垂直な成分があり、これがマグネットとしての性能を制限することになる。設計検討において、コイル周りに磁性体を配置することで磁気回路を構成し、磁束線を磁性体側に引きつけることでコイル巻線内部において超伝導線材テープ面に垂直となるコイル径方向磁場成分を低減させることを検討した。コイル上下のフランジに磁性体である鉄を配置することで、コイル自身の発生する磁束線(コイル単体だけであればテープ面に垂直な方向に回り込む。)をコイル外部であるフランジに吸い寄せ、巻線部分でのコイル径方向磁場成分を低減させるという着想である。磁場解析を行ったところ、5mm厚鉄フランジを用いることで、コイル径方向磁場成分低下に十分な効果があることがわかり、これに基づいたコイルの詳細設計と基本部品製作を行った。H27年度成果の概要を以下に述べる。1)1.5T級マグネットの製作:前年度までの設計検討(ダブルパンケーキ積層型、コイル上下に磁性体を配置することで磁束線を磁性体側に引きつけてコイル性能を制約する超伝導線材テープ面に垂直となるコイル径方向磁場成分を低減)に従って、部品製作を進め、ダブルパンケーキコイルの巻線に取りかかった。コイル巻線に当たっては、NMR用途としての磁場均一度実現を念頭に置いて、巻線寸法精度の確保に特に留意した。具体的には、数ターン巻くごとに寸法計測を行い必要に応じて寸法調整用のスペーサーを挟み込む等して設計寸法に合致させる工夫を行った。2)NMR計測:NIMSで開発して京大に設置した液体窒素冷却マグネットを用いて、引き続きプロトンNMR測定を行った。消磁状態から電流を駆動して0.5テスラへ励磁に至るまでの、磁場の変化とともに、励磁後の磁場変動の様子をモニターした。また、磁場均一度測定用のNMRイメージング実験を行うために、傾斜磁場発生コイル・傾斜磁場駆動電流ドライバの設計・製作を行った。平成27年度中に、0.5テスラ級マグネットを用いて研究を進め成果概要に記した成果(磁場変動の計測及び磁場分布計測へ向けた計測部品の製作)を得るとともに、1.5テスラ級マグネットの製作を進行させた。1.5テスラ級マグネット製作は当初予定よりは遅れている(高温超伝導線材の入手に時間を要したこと、コイル巻線で寸法精度確保の工夫が必要なことから巻線を自身で行うようにしたこと)ものの、巻線は進捗している状況にありH28夏頃までに稼働に至る見通しである。以上により、課題全体としての進捗は概ね順調と判断する。1)1.5T級マグネットの製作:本研究で設計・製作を進めてきたREBCOコイルを完成させた。先ず磁性体フランジを取り付けない状態で試験を行い、その後磁性体フランジを取り付けて試験を行った。磁性体フランジを取り付けることで中心発生磁場が23%上昇し、本研究で採用した磁性体フランジを用いた磁場分布調整の方法が発生磁場上昇に有効で、磁場分布に悪影響を与えないことがわかった。また、減圧液体窒素(66.9K)中で1.65Tを安定して発生させることが出来た。2)NMR計測:上記1)の液体窒素冷却マグネットを用いて、プロトンNMR測定を行った。1.5Tにおいて、励磁後の磁場変動の様子を測定した。A)電流ゼロの状態から1.5T(63.8A)に単調に磁場を上げて保持する場合、及び、B)一旦68Aまで上げてから63.8Aに戻して保持する場合の試験を行った。REBCO線材の場合は遮蔽電流の影響が大きいため、A)の場合は電流保持後しばらくは磁場が上昇して安定に至り、B)の場合はしばらく磁場が下降してから安定に至った。

また、xyzステージを作製して1.0Tにおける磁場均一度測定を行った。磁場中心±1mmの範囲で測定を行い、2mm x 2mm x 2 mmの領域で0.1%程度であった。NMRスペクトルの線幅は1,000pppm程度であり、先に試験した0.5T級マグネット(Bi-2223コイル)の場合の150ppm程度と比べて大きく、局所的な磁場均一度(或いは磁場分布)に差がある(0.5T級コイルの方が磁場の均一性が良好である)ことがわかった。これは、0.5T級マグネットがソレノイド巻線で且つ軸方向が長い良好な磁場分布が得られやすいコイル形状であるのに対し、1.5T級マグネットがダブルパンケーキ積層で且つ縦横比も小さく高磁場均一度を得るのに不利な形状であったことに由来すると考えている。安価な液体窒素冷却で運転できる高温超伝導マグネットの開発に取り組んだ。電源駆動型の1.5T級高温超伝導マグネットを作製し、NMR用途として重要な磁場の空間均一性・時間的安定性を、NMR計測を行う事で検証した。REBCOコイルを液体窒素冷却で用いて1.5TでNMR計測を行う事ができた。磁場分布は良好であるとともに、磁性体フランジによる磁場分布調整により中心磁場を引き上げることができた。短時間保持ではあるが、2.0Tの発生も実現した。また、運転法の工夫(オーバーシュート法)で磁場の時間安定性が改善されることも確認された。平成26年度中に、1)NMR計測については0.5テスラ級マグネットを用いて研究を進め成果概要に記した成果(プローブ及びNMR送受信機を設計・製作し、プロトンのNMR信号を検出することに成功)を得るとともに、2)1.5テスラ級コイル設計で鉄フランジを配することで磁場分布を調整する新たな工夫を盛り込み進めることが出来た。当初予定では1.5テスラ級マグネット(コイル)製作まで進める予定であったが、高温超伝導線材メーカー(フジクラ社)の製造工程改良のための一時的な市場供給停滞の時期と重なってしまい所定の線材の入手を年度内に完了することが出来なかったためコイル製作はH27年度となったが、前述1)、2)の成果を得ており、課題全体としての進捗は概ね順調と判断する。最終年度である平成28年度には1.5テスラ級マグネットに磁場分布計測用プローブを組み合わせてNMR装置としての評価を行うように計画しており、課題期間全体を通じての研究遂行には支障が生じないものと見込んでいる。28年度が最終年度であるため、記入しない。応用超伝導平成27年度には1.5テスラ級マグネットを完成させ、運転試験等を行うように計画しており、課題期間全体を通じての研究遂行には支障が生じないものと見込んでいる。平成27年度中に1.5テスラ級マグネットを製作予定であったが、高温超伝導線材メーカー(フジクラ社)の製造工程改良等の事情で線材入手に時間を要したこと、コイル巻線で寸法精度確保の工夫が必要なことから巻線を自身で行うようにしたことから、巻線実施と一部のコイル部品製作が出来なかったため。平成26年度中に1.5テスラ級マグネット(コイル)を製作予定であったが、高温超伝導線材メーカー(フジクラ社)の製造工程改良のための一時的な市場供給停滞の時期と重なってしまい線材の入手が出来なかったため。H28年度に、可及的速やかに1.5テスラ級マグネットの巻線実施と部品製作を完遂するために使用予定である。
スズ合金の融点予測法を援用した鉛フリーはんだの開発

現在,電気・電子機器の基板配線にはスズ・鉛はんだが主に使用されているが,環境問題から鉛を含まないはんだの開発が世界各国で急務となっている。本研究は,最近報告者が独自に発見したスズ合金の融点の予測手法を応用し,従来のはんだに替わる新しい鉛フリーはんだを効率的に開発することを目的とした。初年度に1次候補合金の選定として,スズをベースにした合金でAg, Bi, Zn, Inを添加し,融点がスズ・鉛はんだと同等の456K前後になるように設計された合金17種を試作した。これらにつき,融点の測定を行ったところいずれも453466Kの範囲内で,融点予測法の妥当性・有効性が確認された。次年度では第2次候補合金の選定に当たり,設計参考データとして強度、比抵抗、銅基板とのぬれ性におよぼす個々の合金元素の効果の把握が必要と判断されたため,Sn-1mol%M(M=Ag, Sb, Bi, In, Pb, Cd, Zn)2元合金を作成し,これら特性におよぼす添加元素の効果を詳細に検討した。その結果、いずれの元素を添加してもSn合金の強度は上昇させるがその効果はBiが最も大きいこと,比抵抗に関してはこれら合金元素の添加により上昇するが導電性を害する程度の増加には至らないこと,ぬれ性に関してはZnが最も有害でAgおよびBiがSnのぬれ性を向上させる元素であることなど諸特性におよぼす合金効果が半定量的に把握された。得られた情報をもとに,次世代鉛フリーはんだとして有望視されているSn-3.5Ag-0.7Bi合金より低い融点(476Kおよび456K)を持つ合金計6種をそれぞれSn-ZnおよびSn-Bi系でAgおよびInを添加元素として設計した。これらのはんだ特性を評価したところ,Sn-Zn系で次世代はんだど同等の強度,Sn-Bi系で同等のぬれ性をもつ合金が得られ,スズ合金の融点予測法を援用することにより鉛フリーはんだ合金が効率的に設計できることが示された。現在,電気・電子機器の基板配線にはスズ-鉛はんだが使用されているが,環境問題から鉛を含まないはんだの開発が世界各国で急務となっている。本研究は,最近申請者が独自に発見したスズ合金の融点の予測手法を応用し,従来のはんだに替わる新しい鉛フリーはんだを効率的に開発することを目的としている。今年度は1次候補合金の選定として,スズをベースにした合金でAg,Bi,Zn,Inを添加し,融点がスズ-鉛はんだと同等の183°C前後になるように設計された合金17種を試作した。これらにつき,融点の確認測定,硬度測定,組織観察,ぬれ性評価を行った。この結果,設計合金の融点はいずれも180193°Cの範囲内で,融点に関しては当初の設計基準を満たしていることが示された。一方,硬度測定の結果,通常のスズ-鉛はんだの硬度がビッカース硬度で8前後であるのに対して,17種のうち14種が20前後のビッカース硬度となり,かなり硬化していることが確認された。また、それらの微細組織は成分によって大きく異なり,微細組織のもの,大きなデンドライト組織のもの,針状組織を呈するものの3種に大別された。

さらに,銅基板とのぬれ性に関しては,いずれの合金もスズ-鉛はんだに比較すると概して悪く,一定条件で加熱した場合のぬれ面積はスズ-鉛はんだの60%程度であることなどが明らかとなった。今後の第2次候補合金の選定に当たって,さらに設計参考データとしてこれら特性におよぼす個々の合金元素の効果の把握が必要と判断されたため,現在,Sn-M(M=Ag,Sb,Bi,In,Pb,Cd,Zn)2元合金を作成し,これら特性におよぼす添加元素の効果を詳細に検討中である。現在,電気・電子機器の基板配線にはスズ-鉛はんだが主に使用されているが,環境問題から鉛を含まないはんだの開発が世界各国で急務となっている。本研究は,最近報告者が独自に発見したスズ合金の融点の予測手法を応用し,従来のはんだに替わる新しい鉛フリーはんだを効率的に開発することを目的とした。初年度に1次候補合金の選定として,スズをベースにした合金でAg, Bi, Zn, Inを添加し,融点がスズ-鉛はんだと同等の456K前後になるように設計された合金17種を試作した。これらにつき,融点の測定を行ったところいずれも453466Kの箱囲内で,融点予測法の妥当性・有効性が確認された。次年度では第2次候補合金の選定に当たり,設計参考データとして強度、比抵抗、銅基板とのぬれ性におよぼす個々の合金元素の効果の把握が必要と判断されたため,Sn-1mol%M(M=Ag, Sb, Bi, In, Pb, Cd, Zn)2元合金を作成し,これら特性におよぼす添加元素の効果を詳細に検討した。その結果、いずれの元素を添加してもSn合金の強度は上昇させるがその効果はBiが最も大きいこと,比抵抗に関してはこれら合金元素の添加により上昇するが導電性を害する程度の増加には至らないこと,ぬれ性に関してはZnが最も有害でAgおよびBiがSnのぬれ性を向上させる元素であることなど諸特性におよぼす合金効果が半定量的に把握された。得られた情報をもとに,次世代鉛フリーはんだとして有望視されているSn-3.5Ag-0.7Bi合金より低い融点(476Kおよび456K)を持つ合金計16種をそれぞれSn-ZnおよびSn-Bi系でAgおよびInを添加元素として設計した。これらのはんだ特性を評価したところ,Sn-Zn系で次世代はんだど同等の強度,Sn-Bi系で同等のぬれ性をもつ合金が得られ,スズ合金の融点予測法を援用することにより鉛フリーはんだ合金が効率的に設計できることが示された。
簡易光学センサーを用いた運動評価システムの開発と応用

運動機能の維持・改善には、効果的なリハビリテーションの施行が必要となるものの、複雑な操作を要する運動解析システムの導入が難しく定量的に評価を行うことができない、運動機能の基準値が存在していないなどの問題点が存在する。本研究では利用が容易な簡易型光学センサーを用いた運動評価システムの開発を行った。腰椎前屈位を矯正する背屈運動プログラムを考案し、腰痛のある50例のリハビリテーション外来通院者に3ヶ月間運動評価システムを適用し、腰痛の自覚症状の推移を確認したところ、腰痛が改善したと回答した被験者は43名(86%)であり、システムの有用性が示唆された。運動機能の維持・改善には、効果的なリハビリテーションの施行が必要となるものの、複雑な操作を要する運動解析システムの導入が難しく定量的に評価を行うことができない、運動機能の基準値が存在していない、外来にての指導が中心となるため自宅にての実施状況が把握できない、などの問題点が存在する。本研究では利用が容易な簡易型光学センサーを用いた運動評価システムを開発、実際のリハビリテーション評価にフィードバックすることで、改善度の定量評価を行う。リハビリテーションは外来施術のみで完結するのではく、継続的実施により高い改善度が期待されるため、被験者の継続意欲を高めることを目的として、リハビリテーションで使用する運動評価システム内の人体モデルに視認性と攻略性を加味した肉付けを行った。センサーに搭載されたRGBカメラが感知した顔写真をもとに自身を反映するよう人体モデル変更し、画面内に現れたスイッチをジェスチャー動作で触れるにより進行する仕様で、測定毎に運動内容をシステム内に蓄積し、同一被験者が複数回計測を行った場合には、1日の中で最良の結果を表示する。実年齢と運動年齢を比較したアラート表示、経時的なデータの蓄積から個人のデータのグラフ化機能も搭載した。本年度は、運動器疾患にて上肢・下肢訓練を施行中のリハビリテーション外来通院者10名に運動評価システムの試験運用を開始した。運動評価システムにて関節の可動域、運動速度、トルク、体幹部および関節の動揺性に関する統計量を算出しながら、さらに運用を拡大する予定である。1)簡易型光学センサーを用いた運動評価システムの開発:簡易光学センサー(Microsoft Kinect)はRGBカメラ、赤外線深度センサー、マルチアレイマイクロフォン、および専用ソフトウエアを動作させるプロセッサを内蔵しており、被験者の位置、動作、音声、顔を認識することが可能である。開発の第一段階ではソフトウエア内の人物モデル(骨格フレームワーク)に、骨格の位置情報をリアルタイムでフィードバックする人体モデルを作成した。サンプリングする骨格位置情報は、頭部に1カ所、体幹部に3カ所、四肢大関節各1カ所、計16カ所に設定した両脚・片脚基準点を利用する。運動評価は、一般住民データベース登録者の調査にあわせて、上肢機能(手の内外旋、目標物をつかむ巧緻性運動)、下肢機能(歩行、椅子立ち上がり、両脚および片脚立位)調査時にデータがサンプリング出来るよう、各動作時に人体モデルをリンクすることで経時的な基準点の位置情報を蓄積し、運動機能の定量値(関節の可動域、運動速度、トルク、体幹部および関節の動揺性)を出力できる仕様とした。2)一般住民データベースへの運動評価システムの適用と基準値の設定:データベース登録者は、板橋区在住の一般住民において、研究への同意が得られた1,350名である。本データベースは、住民票よりランダムに抽出した男女を対象に行われていた住民検診を母体とし運動機能評価を目的とした調査へと拡大させたものであり、地域代表性は確立されている。平成24年のベースライン調査では前述した内容の上肢・下肢機能の調査時に、簡易型光学センサーを用いた運動評価システムを適用し、データのサンプリングを行った。本研究では利用が容易な簡易型光学センサーを用いた運動評価システムを開発するとともに、一般住民データベース登録者に関する運動解析を行い、エビデンスに基づいた基準値を設定し、実際のリハビリテーション評価にフィードバックすることで、改善度の定量評価を行う。更には開発したシステムをリハビリテーション外来通院者へ提供し、従来は自己申告に頼っていた自宅にての運動内容をサンプリングすることにより、その有効性を検討した。昨年度までに動作時に骨格の位置情報をリアルタイムでフィードバックする人体モデルを作成し、「簡易型光学センサーを用いた運動評価システム」の開発を進めた。一般住民データベース登録者に運動評価システムの適用を開始した。本年度は蓄積した運動解析をもとに基準値を明らかにし、リハビリテーション評価にフィードバックするため、運動評価システム内に基準値を設定した人体モデルを作成した。

運動器疾患にて上肢・下肢訓練を施行中のリハビリテーション外来通院者100名に運動評価システムを適用し、第1グループより3ヶ月間のシステムの自宅への貸し出し、運動データのサンプリングを行った。医用情報工学簡易型光学センサーを用いた運動評価システムの人体モデルに、センサーに搭載されたRGBカメラが感知した顔写真をもとに自身を反映するよう人体モデル変更する、画面内に現れたスイッチをジェスチャー動作で触れるにより進行する仕様にするなど、当初の計画どおりに視認性と攻略性を加味した肉付けを行い、運動器疾患にて上肢・下肢訓練を施行中のリハビリテーション外来通院者で試験運用が開始できたため。本年度は動作時に骨格の位置情報をリアルタイムでフィードバックする人体モデルを作成し、「簡易型光学センサーを用いた運動評価システム」の開発を進め、ベータ版が亜完成した。また一般住民データベース登録者に運動評価システムの適用を開始しており、本研究は当初の計画どおり順調に進行している。地域代表性の確立した一般住民情報を蓄積したデータベース登録者に簡易型光学センサーを用いた運動評価システムを適用し、上肢・下肢機能の調査時に、簡易型光学センサーを用いた運動評価システムを適用し、データのサンプリングを行う。サンプリングしたデータは運動機能の定量値としてデータベース内に蓄積する。その他の調査項目は握力、下肢筋力測定、体組成計による筋量・脂肪量測定、また、既往歴、生活習慣・運動習慣、に関する詳細な問診票、栄養調査(BDHQ)、膝痛関連指標(WOMAC)、腰痛関連指標(Oswestry Disability Index)、QOL関連指標(EQ5D、SF8)、要介護度調査、整形外科専門医による診察所見、身体計測、単純X線撮影(腰椎・股関節・膝関節)、血液・尿検査など多数項目に及び、これらの臨床データもデータベース内に蓄積する。これらのデータを保管することによりシステムの信頼性を高める予定である。蓄積した運動解析をもとに基準値を明らかにし、リハビリテーション評価にフィードバックするため、運動評価システム内に基準値を設定した人体モデルを作成する。運動器疾患にて上肢・下肢訓練を施行中のリハビリテーション外来通院者100名に運動評価システムを適用するとともに、この100名を4グループ(各25名)に分割、第1グループより3ヶ月間のシステムの自宅への貸し出し、運動データのサンプリングを行う。蓄積した経時的な運動評価データの解析により、システム有用性に関する検討を行う。従来は自己申告に頼っていたリハビリテーション外来通院者の自宅にての運動内容、実施頻度に関して把握し、定量評価を行うことが出来るようなることを目的としたシステム構築と、検証が引き続き必要であるため次年度使用額が生じている。リハビリテーション前後の情報が蓄積した後に、データベース内の情報を解析、本システムの有用性を検討することで、リハビリテーション時の運動機能の定量評価が可能になる。システム開発継続のためプログラマーの雇用が必要となる。
腫瘍免疫・血管新生からみた大腸癌化学療法の抗腫瘍活性増強に関わる標的分子の探索

疫学的研究からNSAIDs、cylooxygenase-2阻害剤の腫瘍免疫増強作用・腫瘍血管新生抑制作用を介して抗腫瘍効果を発揮することが明らかにされてきている。本研究では、大腸癌のマウスモデルを用いて、化学療法にcyclooxygenase-2(COX-2)阻害剤を併用した際の抗腫瘍効果に及ぼす影響を検討した。結果はCOX-2阻害剤は腫瘍内インターフェロンγ産生を誘導し、腫瘍血管新生を抑制することにより、5FUの抗腫瘍効果を増強することが明らかとなった疫学的研究からNSAIDs、cylooxygenase-2阻害剤の腫瘍免疫増強作用・腫瘍血管新生抑制作用を介して抗腫瘍効果を発揮することが明らかにされてきている。結果はCOX-2阻害剤は腫瘍内インターフェロンγ産生を誘導し、腫瘍血管新生を抑制することにより、5FUの抗腫瘍効果を増強することが明らかとなった疫学的検討から、NSAIDsの大腸癌の予防薬としての有効性が示唆されているが、我々は、その標的分子cyclooxygenase(COX)のうちの誘導型のCOX-2が大腸腫瘍で高発現しており、腫瘍細胞増殖、抗アポトーシス、腫瘍血管新生、腫瘍の浸潤転移、腫瘍免疫抑制など癌の発生進展において重要な働きをしていることを明らかにし、COX阻害剤の癌予防薬としての有用性を報告してきた。本検討では、癌治療におけるCOX-2阻害剤の有効性を明らかにするため、マウスの皮下移植腫瘍に対し、5mm以上の大きさになってから、治療薬の投与を開始するモデルを用いた。COX-2阻害剤と5FUを併用した場合、それぞれ単独で使用した場合に比し、相乗的に抗腫瘍効果の増強が認められた。そのメカニズムとしては、COX-2阻害剤と5FUは両方ともVEGF産生抑制効果を示し、併用により相加的にVEGF産生抑制効果が得られること、5FUによりIFN-γ産生が抑制されるのに対し、COX阻害剤を併用することによりIFN-γ産生が誘導されること、更にIFN-γノックアウトマウスを用いた検討からIFN-γが腫瘍血管新生抑制作用を呈することが明らかとなった。更にCOX阻害剤は担がん動物や5FU投与に伴う悪疫質を改善する効果を有していることが明らかとなった。但し、COX阻害剤を併用した場合、腫瘍細胞内で5FU分解酵素が誘導され、5FUのDNA・RNA合成阻害効果はCOX阻害剤存在下では減弱することが明らかとなり、DPD阻害剤などの併用により、COX阻害剤による5FUの抗腫瘍効果の減弱が回避されることが示唆された。cyclooxygenase-2(COX-2)阻害剤は大腸癌に対し、化字予防効果があることが報告されている。しかし、進行大腸癌に対するCOX-2阻害剤と抗がん剤の併用効果に関しては、一定の見解は得られていない。今回、COX-2阻害剤celecoxibの抗がん剤の抗腫瘍効果に及ぼす影響についてマウスモデルを用いて検討した。BALB/cマウスに同系マウス由来大腸癌培養細胞株colon26細胞を移植し、直径5mm以上になったものを進行癌のモデルとして用いた。抗がん剤として5FUを連日腹腔内投与、経時的に21日目まで腫瘍径を計測し、celecoxibと併用した群と比較検討した。5FU20mg/kg以上投与した群では、コントロールのvehicle投与群に比べ、有意に移植皮下腫瘍増殖を抑制したが、celecoxibを併用した群では、5FU10mg/kg投与群においても、有意に腫瘍増殖は抑制された。celecoxibを併用した群では、腫瘍内の新生血管の密度は有意に低値を示し、celecoxibを併用することにより、血管新生が抑制され、腫瘍増殖が抑制されることが示唆された。また、celecoxib併用群では、腫瘍組織中のインターフェロンIFN-γが高値を示していたので、IFN-γノックアウトマウスを用いて、同様の皮下移植モデルの検討を行ったところ、IFN-ノックアウトマウスではcelecoxib血管新生抑制効果は認められず、5FUの抗腫瘍効果に及ぼすcelecoxibの上乗せ効果も減弱していた。以上から、celecoxibはIFN-γ産生を惹起し、産生されたIFN-γが腫瘍血管新生を抑制することにより、5FUによる抗腫瘍効果を増強する可能性が示唆された。
抗talin自己抗体を標的とした多発性硬化症の新規治療戦略

多数例の多発性硬化症患者(MS)・正常対照血清を用い、SEREX法により同定されたtalin-1(TLN1)に対する抗体価、および可溶性のTLN1(sTLN1)濃度を測定した結果、いずれも正常対照に比しMS患者血清で有意に高い値を示すが、sTLN1濃度は抗TLN1抗体価とは相関しないことを見出した。以上よりMS患者血清で新規自己抗体の抗TLN1抗体が認められること、さらにMSにおける同抗体の産生はsTLN1上昇に対する反応によるものではないことが明らかになった。1)AlphaLISA法によるvalidationstudy:我々はこれまでにプロテインアレイ法(SEREX法)により多発性硬化症(MS)患者髄液より新規自己抗原であるtalin-1を見出した。MS患者検体中に抗talin-1抗体が見出されることを多数検体で確認するため、39名の再発寛解型MS、35名の疾患対照、43名の正常対照から血清を採取、保存し、化学発光を用い高感度に広いレンジで抗体量を測定できるalphaLISA法により血清中の抗体価を測定した。その結果、血清中抗talin-1抗体価はMS患者で正常対照より有意に(P=0.002)高値を示すことを確認した。また、疾患対照とは有意差はないもののやはりMS患者で抗体価は高い傾向を示す(P=0.066)ことを見出した。2)急性期と緩解期における抗talin-1抗体の比較:次にMS患者の再発急性期血清と寛解期血清中の抗体価を比較することとし、再発急性期血清39検体と寛解期血清25検体における抗talin-1抗体をalphaLISA法により測定した。結果としては再発急性期血清中で寛解期血清に比し抗talin-1抗体が高い傾向にある(P=0.051)ことを見出した。3)MS患者血清中の抗talin-1抗体価と患者の各種臨床・検査データとの相関:MS患者血清中の抗talin-1抗体価と患者の各種臨床・検査データ(年齢、性、罹病期間、血清採取時のEDSS、オリゴクローナルバンドの有無、IgG index)との相関を調べた。血清抗talin-1抗体はオリゴクローナルバンド陰性例、IgG index低値例で有意に高値を示すことを見出した。また、同抗体はIgG indexと逆相関することも見出した。以上の結果をまとめJournal of Neuroimmunology誌に発表した。予定していた検体の収集、alphaLISA法によるvalidation studyを行うことができ、結果を得ることができ、さらに多発性硬化症血清中で正常対照や疾患対照より抗体価が高いことを見出すことができた。さらにはこれも予定されていた急性期血清と寛解期血清での抗体価の差異をやはりalphaLISA法により検討することができ、結果として寛解期に比べ急性期で抗体価が高い傾向にあることを見出すことができた。これらの結果により初年度の主な目標であるvalidationstudyに関しては目標を達成することができたと考えられるため。これまでの検討で多発性硬化症(MS)患者血清を用いた検討でMSにおいて細胞の接着にかかわるタンパクであるtalin-1に対する自己抗体が認められ、その抗体価は正常対称より有意に高値であることを報告してきた。そこで、われわれはまずその自己抗体の産生機序として、血清中に可溶性のtalin-1が過剰に出現していることにより反応性に自己抗体が産生されるという機序を想定し、それを確認するため以下の実験を行った。抗talin-1抗体上昇を報告したときに用いたMS40人(男:女=9:31、年齢中央値39.5歳)と健常者43人(男:女=15:28、年齢中央値47.0歳)の血清を用いた。検体は-80°Cで保管されていたものである。これらを用いてELISA(Enzyme-linked immunosorbent assay)法により血清中の可溶性talin-1濃度を測定した。その結果、血清中可溶性talin-1濃度はMSでは中央値(四分位範囲)で193.7(97.0)pg/mlで健常者の158.6(69.8)pg/mlより有意に高値を示した(P=0.0011)。また、MS急性期と寛解期の血清での比較ではMS急性期で寛解期より血清可溶性talin-1は高値を示した(P=0.033)。さらに急性期血清可溶性talin-1濃度は髄液タンパクと相関を認め、再発後と再発前の重症度の変化とも相関を認めた。ただし、血清可溶性talin-1濃度は血清抗talin-1抗体とは相関を認めなかった。以上より血清可溶性talin-1濃度はMS急性期のマーカーの候補と考えられるが抗talin-1抗体の産生には直接は関与していないと想定され、さらなる抗talin-1抗体産生メカニズムの解明に関する検討が必要と考えられた。これまでに抗talin-1抗体が多発性硬化症患者血清中に認められることを見出し、多数検体を用いた検証試験で多発性硬化症患者群では健常対照群や疾患対照群に比べ有意に高い抗talin-1抗体価を示した。

さらに今回、その産生機序に迫る検討を行ったが、関与を想定した可溶性talin-1は多発性硬化症群で健常対照群に比し有意に高い値を示したものの抗talin-1抗体とは相関がなく、産生機序の解明には至らなかった。まず多数例の多発性硬化症患者・正常対照血清を用い、alphaLISA法(化学増幅型ルミネッセンスアッセイ)にて、SEREX法によって同定されたされた新規自己抗体、抗talin-1(TLN1)抗体価を測定した。また、多発性硬化症患者急性期と寛解期のペア血清を用いて急性期と寛解期の変化を調べるとともに、急性期付近の検体が多数有る症例で抗TLN1抗体価の経時的な変化を観察した。さらに抗TLN1抗体価と各種臨床データとの相関、特にオリゴクローナルバンド(OCB)やIgG indexなどとの相関を検討した結果、抗TLN1抗体価はOCB陽性群に比べてOCB陰性群で有意に高値であり、対照として測定した抗DDX39抗体価はOCBの有無で有意差を認めないこと、抗TLN1抗体価はIgG index陽性群に比べて陰性群で高値であり、IgG indexと抗体価には負の相関を認めることを見出した。さらに抗TLN1抗体価は寛解期より急性期に高く、かつ再発直後ではなく、数日後にピークとなることを見出した。以上より抗TLN1抗体はMS急性期のマーカーになり得ると考えられた。また、抗TLN1抗体価は再発後に保護的因子として産生される機序を想定した。さらに上記検討と同一の検体を用い、soluble TLN1(sTLN1)濃度を測定したところ、正常対照群に比してMS群でsTLN1が有意に高値であること、寛解期に比し急性期に高く、持続する障害進行に相関するが、予想に反して抗TLN1抗体とは相関しないことを見いだした。以上をまとめ論文として公表した(J Neuroimmunol 2017;305:131-4.、J Neuroimmunol 2015;284:30-6.)。多数例の多発性硬化症患者(MS)・正常対照血清を用い、SEREX法により同定されたtalin-1(TLN1)に対する抗体価、および可溶性のTLN1(sTLN1)濃度を測定した結果、いずれも正常対照に比しMS患者血清で有意に高い値を示すが、sTLN1濃度は抗TLN1抗体価とは相関しないことを見出した。以上よりMS患者血清で新規自己抗体の抗TLN1抗体が認められること、さらにMSにおける同抗体の産生はsTLN1上昇に対する反応によるものではないことが明らかになった。1)多発性硬化症の動物モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎マウスに抗talin1抗体を投与することにより、臨床的重症度や血清中サイトカインなどにどのような影響が表れるかチェックする。2)多発性硬化症患者末梢血から単核球を分離し、各種細胞亜群上にtalin-1が発現しているかをフローサイトメトリー及び免疫細胞化学により確認する。また、多発性硬化症患者剖検組織、およびEAEマウスから剖検した脳・脊髄を免疫組織化学的に染色し、talinの局在および病変との関係を把握する。3)Boyden chamberを用いたmigration assayにて脳微小血管内皮細胞を通過する程度をCD4+細胞をはじめとする免疫細胞ごとに調べ、抗talin抗体を加えたときの変化を調べる。今後、抗talin-1抗体産生機序の解明の問題は継続して検討して行きたい。具体的には髄液中の可溶性talin-1を測定してみたい。さらに今後、予定していた多発性硬化症の動物モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)マウスに対するtalin
ホネットの承認論にもとづく人間形成に関する研究

ホネットの承認論は、理論と実践を架橋する人間形成論である。他方で、承認論は、自己実現を可能にしてきた人類の歴史的発展を組み入れた理論である。しかし、現になされている承認に馴染まない身体を救いあげることは困難である。そこで、承認行為が異なる承認を生み出す内包的な破裂を引き出すことができるような、承認の否定にみられる自己形成論的なポテンシャルを救い出すことが、承認と人間形成を論じる際に必要な視点といえる。1.ホネット承認論における承認概念の特徴:承認は認識に先立つと捉えていることが特徴である。このことは、ハーバーマスの理論との相違点でもある。ホネット承認論は、認知主義から距離をとり、情緒的な側面を積極的に取り入れているといえる。それゆえ、言語的理解は、他者の承認という非-認識的前提と結びついて捉えられる。この新たな視点からみれば、了解を思考するコミュニケーションにおけるコミュニケーション参加者は、お互いの感情移入能力をもちいて状況や立場を理解していると捉えられる。この視点は、コミュニケーションの捉え方を拡大させることに寄与する。2.承認論の枠組:不正の感情を軸にすえた認識に対する承認の優位にもとづいた理論である。承認論の中心に据えられており、承認を作動させる不正の感情は、表現されることのない承認へのそのつどの期待が壊れたことによって生じる。その意味で、ホネット承認論は、他者から承認される期待を常に内包した理論である。3.承認論と自己実現:自己実現が可能になるためには、三つの承認形態における承認がもたらす自己による自己の承認が必要である。また、自己実現は、社会や環境の変化とともに可変的である。その意味で、私的な次元で捉えられがちである承認の感情を自己形成の重要な契機として位置づけることができる。4.承認論と人間形成論:承認論に基礎づけられた教育学は、生活史やアイデンティティの熟慮、その解釈において、個々人を支援するものへと変貌する。このことは、教育的関係において、互いを独特な生活史を有する者としてとらえ直すことでもある。すなわち、承認の否定という次元を通すことによって、感情や感覚における相互行為による自己形成を射程におさめる人間形成論の展開が可能になる。1.ホネット承認論にもとづく人間形成論の位置づけ:ホネット承認論は、ヘーゲルやリクールの承認論と異なり、ドイツ教育学において経験的研究との接続がなされている。そのため、理論と実践を架橋する人間形成論を構築する可能性を有している。このことは、社会学的人間形成論と哲学的人間形成論の間に、ホネット承認論にもとづく人間形成論が位置づくことを示している。ホネット承認論は、社会的承認にもとづく人間形成を射程におさめている。その意味で、実存的側面を強調するトドロフの承認概念とは異なる。2.討議倫理学と承認論の相違点:討議倫理学は、普遍化原則などの抽象化作用と基礎づけを重視することによって、生活世界における明証性を討議することを中心におく。そのため、討議倫理学において、具体的生活を考察する際、適用問題が発生する。承認論は、こうした抽象化作用と基礎づけを重視することなく、具体的生活や生活史を取り込んだ考察を可能にする。3.了解概念と承認概念の共通性と相違性:共通性は、両概念とも、生活世界に関わるコミュニケーション領域の概念である。また、このコミュニケーションは自己形成へつながる視点を含んでいる。相違性は、感情を定義に含むかどうかという点にある。承認概念は、不正の感情という感情的側面を含む概念であるが、了解概念はそれを含まない概念である。そのため、了解概念において、言葉にならない否定された経験を取りあげることは困難である。ここに、承認概念の人間形成論としての可能性がある。4.ホネット承認論の教育学的な発展的研究:ホネット承認論をジレンマや葛藤を抱える個人の語りと重ねあわせることによって、教育の場面における教師と生徒や親と子どもに現れる承認のずれや問題を明らかにするがせきる。こうした発展的研究が、ドイツ教育学において、人間形成と伝記研究として進められている。1.人間形成と承認:承認論を人間形成論として読む場合、承認行為が他者に従属する営みでありつづける限り、教育における承認行為は権力的な行為として現れる。こうしたリッケンの指摘に対し、ストヤノフは、教育における承認行為は自律へ向かう行為であるため、権力的な行為として捉えるべきではなく、自己の形成や発展にかかわる営みとして捉えるべきであると述べる。承認行為が自己形成に寄与する限り、権力、非権力という区別そのものが無効になる。2.歴史的発展と自己実現:自己実現は、普遍的な尊重と善き生を可能にする相互主観的な安全装置を必要とする。善き生とは、伝統的社会のエートスではなく、特別な生活形態の多様性が保障されることである。そのため、ホネットは、情報産業の広がりを自己実現の拡大として捉える。つまり、ホネット承認論は、自己実現を可能にしてきた人類の歴史的発展を組み入れた理論である。

3.承認と身体のポリティクス:ホネット承認論は、人間の傷つきやすさと社会的コミュニケーションという視点からみれば、バトラーが指摘しているように、承認行為を成り立たせている社会的地平そのものを問う構造が不十分である。このことは、プレカリアスな生において承認の社会的地平から排除されている者たち自身のレヴェルから身体的傷つきやすさと世界をつなぐ回路が十分に用意されていないということである。そのため、承認行為が異なる承認を生み出す内包的な破裂を引き出すことができるような、承認の否定にみられる自己形成論的なポテンシャルを救い出すことが、承認と人間形成を論じる際に必要な視点といえる。