hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋リバースECカップリングにおける細胞膜CaポンプとNa/Ca交換の機能連関

パッチクランプ実験からは、この共役が局所カルシウム濃度を介し、細胞内カルシウム緩衝能に依存し、細胞内ATPに依存することが確認された。コンピュータによる細胞内カルシウム濃度の数値シミュレーションからは、PMCAの周囲に直径50-100 nmのカルシウム濃度が局所的に低下した領域が生じ、それがNCXとの共役メカニズムを構成することが示された。3)心筋細胞におけるPMCAとNCXの共存についてRT-PCRによる検討を行った。心筋細胞ではPMCA1とPMCA4が、NCX1に近い高いレベルで発現していること確認された。しかし、タンパクレベルでの発現の定量と局在については、さらに詳細な検討を要した。4)以上の結果は、PMCAを介して心筋細胞の代謝状態を活動電位波形に反映する新しい細胞内カルシウムシグナリング系の存在を強く示唆するものである。この成果は、今年度の4回の学会で発表し、論文の投稿を進めている。研究の目的に記載した事項は、いずれの項目もおおむね満足できる結果が得られた、生化学的手法によるNCX分子とPMCA分子の共局在の検討が遅れているが、研究目的に記載しなかったコンピュータシミュレーションによってNCXとPMCAの距離を推定でき、同様の情報を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は本研究課題の最終年度であるので、残りの実験を完了し、また本研究課題の研究成果を論文に発表することを主眼にして、研究課題を推進する。現在のところ、生化学的手法によるNCX分子とPMCA分子の共局在の検討が遅れている点が問題なので、学内の共同研究を依頼して対応する。PMCA電流の記録は、記録系の信号対雑音比が最大の問題になっているので、パッチクランプ増幅器の交換や記録系周辺の低雑音化によって対応し、今年度いま一度の記録を試みる。
老化細胞が引き起こす慢性炎症機構の解明と予防法の確立

健康寿命に対する抜本的な対応には、老化制御機構の俯瞰的理解と、老化に伴う加齢性疾病や、臓器・組織の機能低下を予防する技術の開発が必要不可欠である。近年、モデルマウスを用いた遺伝学的解析から、老化制御機構の解明に大きなパラダイムシフトが生じた。すなわち、老齢個体から人工的に老化細胞を除去すると、加齢性疾病の発症が有意に遅れ、さらには寿命そのものも延長することが示された。個体老化や加齢性疾病の発症の原因は、炎症性サイトカインなどを分泌する老化細胞特有の炎症応答『SASP』が組織微小環境に多数の慢性炎症場を形成することが要因である可能性が示唆されているが、はっきりとした結論に至っていない。さらに、生体内において老化細胞が周囲の細胞の遺伝子発現やエピゲノムにどのような影響を与えているかは全くもって不明である。本研究では、老化細胞特異的なノックアウトマウスや超高感度老化細胞イメージングマウスといった申請者のこれまでの研究に立脚した新規マウスモデルを用いた解析とともに包括的1細胞遺伝子発現解析技術を利用することで、老化細胞によって生じる炎症応答が個体老化・加齢性疾病発症に及ぼす影響を分子・細胞・個体の各レベルで統括的に明らかにすることを試みた。当該年度は、老化細胞を特異的な遺伝子改変を可能とするために、細胞老化マーカーであるp16INK4A遺伝子プロモーターの下流にCre-ERT2遺伝子を発現するp16INK4A-CreERT2マウスを樹立した。さらに、このマウスとROSA-RainbowやROSA-lsl-tdTomatoといったマウスと交配し、生体内の老化細胞の可視化を行った。その結果、様々な臓器・組織で0.1-1%程度の老化細胞が一細胞レベルで検出可能であること、DNA損傷や加齢に伴い、その割合が増加することが明らかになった。当初の予定通り、生体内における老化細胞を一細胞で可視化することを可能としたマウスモデルの樹立に成功したため。今後は、樹立した老化細胞可視化マウスを用いて、様々な組織・臓器における包括的1細胞遺伝子発現解析を行うことで生体における老化細胞の特性・起源を明らかにする。また、加齢性疾病モデルマウスと交配することで、各種病態の老化細胞の特性に関しても明らかにする。さらに、p16INK4A-CreERT2マウスとROSA-lsl-tdTomato-IRES-DTAマウスを交配し、老化細胞を除去した際に周辺の細胞の遺伝子発現どのように変化するかに関しても括的1細胞遺伝子発現解析により明らかにする。
波動方程式の様々な局所平滑化評価式の拡張と統合に関する研究

平成19年度も前年度に続いて波動方程式のStrichartz型評価式やMorawetz型評価式の拡張の研究を行なった.特に,前年度までに得られていた自由解に対する評価式からChrist-Kiselevの補題を経由して非斉次波動方程式に対する評価式も得られることに着眼して研究を行なった.そして以下のような成果をあげた.1.局所エネルギーの可積分性評価式とエネルギー保存則から従う重みつきの時間局所的時空L^2評価式と,前年度に得ていた重みつきの時空L^q評価式を,前述の補題を援用して融合し,非斉次波動方程式に対する重みつきの時間局所的評価式を得た.この評価式の応用として,べき乗型非線型項をもつ半線型波動方程式の初期値問題を考察した.球対称な初期値と初期速度をそれぞれL^2と{\dot H}^{-1}の空間からとるとき,時間局所解の一意存在に関して最良の結果が得られた.2.前年度までに得られていた球対称解に対する時間局所的Strichartz型評価式と,D.FangとC.Wangにより得られていた球対称解に対する時間大域的Strichartz型評価式をChrist-Kiselevの補題を用いて融合すると,非斉次波動方程式の解に対する時間局所的Strichartz型評価式が得られる.C.D.Soggeが空間3次元の場合で示していた評価式が,空間2次元の場合にはこの方針から従うことが分かった.この評価式の応用として,べき乗型非線型項をもつ半線型波動方程式の初期値問題を考察した.空間次元を2とし,球対称な初期値と初期速度をそれぞれ{\dot H}^{1/2-1/p}と{\dot H}^{-1/2-1/p}の空間からとるとき,時間局所解の一意存在に関して最良の結果が得られた.これはちょうどSoggeが空間次元3の場合に得ていた結果の空間2次元版に相当する.平成18年度は線形波動方程式とSchrodiner方程式に対して、初期値が球対称である場合に,重みつきStfichartz型評価式を考案した.さらにChrisfとKiselevの補題を援用することにより非斉次の波動方程式とSchrodinger方程式に対して、球対称な外力項を持つときの重みつき評価式を考した.非斉次項が球対称な波動方程式の場合にはこれはHarmseの重みがつかない評価式をを重みがついた評価式に拡張したことに相当している.このような評価式の応用として、べき乗型の非線形項を持った波動方程式とSchrodinger方程式に対する初直問題を取り扱い,小さな時間大域解の一意存在を藤田・加藤の原理に則って証明することを行った.球対称な値を持つときは,そうではないときと比べて,初期値の空間のなめらかさの指数の範囲を,その値が小さい方に相当に広くとれることが非線形波動方程式の場合にLindbladとSoggeにより部分的に示されていた.上述の重みつき評価式を用いて,LindbladとSoggeの波動方程式に対するこの結果を最良にまで拡張することに成功した。一方,非線形Schrodinger方程式に対するこの結果を最良にまで拡張することに成功した。一方、非線形Schrodinger方程式に対しては,初期値の空間のなめらかさの指数が負であっても、藤田・加藤の原理に則って小さな時間大域解の一意存在を示すことに成功した.これらの結果は論文Small solutions to semi-linear waveequations with radial data of critical regularity"およびNonlinear Schrodinger equations with radially symmetric data of critical regularit"として纏めて投稿中である.平成19年度も前年度に続いて波動方程式のStrichartz型評価式やMorawetz型評価式の拡張の研究を行なった.特に,前年度までに得られていた自由解に対する評価式からChrist-Kiselevの補題を経由して非斉次波動方程式に対する評価式も得られることに着眼して研究を行なった.そして以下のような成果をあげた.1.局所エネルギーの可積分性評価式とエネルギー保存則から従う重みつきの時間局所的時空L^2評価式と,前年度に得ていた重みつきの時空L^q評価式を,前述の補題を援用して融合し,非斉次波動方程式に対する重みつきの時間局所的評価式を得た.この評価式の応用として,べき乗型非線型項をもつ半線型波動方程式の初期値問題を考察した.球対称な初期値と初期速度をそれぞれL^2と{\dot H}^{-1}の空間からとるとき,時間局所解の一意存在に関して最良の結果が得られた.2.前年度までに得られていた球対称解に対する時間局所的Strichartz型評価式と,D.FangとC.Wangにより得られていた球対称解に対する時間大域的Strichartz型評価式をChrist-Kiselevの補題を用いて融合すると,非斉次波動方程式の解に対する時間局所的Strichartz型評価式が得られる.C.D.Soggeが空間3次元の場合で示していた評価式が,空間2次元の場合にはこの方針から従うことが分かった.この評価式の応用として,べき乗型非線型項をもつ半線型波動方程式の初期値問題を考察した.空間次元を2とし,球対称な初期値と初期速度をそれぞれ{\dot H}^{1/2-1/p}と{\dot H}^{-1/2-1/p}の空間からとるとき,時間局所解の一意存在に関して最良の結果が得られた.これはちょうどSoggeが空間次元3の場合に得ていた結果の空間
C-H結合の位置選択的活性化機構の解明と新触媒系のデザイン、開発

同じ領域の岩澤教授のグループで見出されたパラジウム触媒による2-ヒドロキシスチレンのアルケニルCーH結合のCO2による直接カルボキシル化反応について反応機構の解明を行った。本反応はグリーンケミストリーの観点から極めて興味深い反応であり、反応機構が明らかになればさらなる発展が期待される。本研究では岩澤教授との共同研究として行った。岩澤教授らは触媒を1当量用いることにより中間体を得ているが、それ自身ではCO2と反応せず、中間体錯体が触媒として機能することを実験で明らかにした。計算はDFT法(B3LYP/6-31G*:Pd,Cs:lanl2dz)を用いて行い、まず中間体錯体の生成機構を調べた。Pd(OAc)2のアセテート基1つが基質カルボン酸と置き換わった錯体から出発して、アルケン部分との配位錯体の形成、電子移動を経てアセテートによるプロトンの引き抜き、酢酸の脱離と基質のCs塩が配位することで中間体が生成することが分かった。反応の活性化エネルギーはいずれも低く容易に起こる反応である。次に中間体錯体とCO2の反応の遷移状態を計算した所、活性化エネルギーは28.2 kcal/molとやや高いが100°Cで起こりうる反応であった。触媒サイクルが回るためには安定生成物であるラクトンへの変換と同時に触媒の再生、つまり中間体の再生が必要である。そのためには46.2 kcal/molと極めて高い活性化エネルギーが必要であることが分かった。ところが、この過程で、Cs2CO3と基質が存在していれば、つまり、通常の触媒反応の条件ではプロトン引き抜きの活性化エネルギーは19.8 kcal/molと大幅に低下することが分かった。この研究結果については、現在、岩澤教授と論文執筆について打ち合わせを行っているところである。26年度が最終年度であるため、記入しない。茶谷らはRu3(CO)12触媒を用いる脂肪族CーH結合の活性化による2-ピリジルメチルピバロイルアミド(1)のβ位選択的カルボニル化反応を報告している。我々は本反応の反応機構に興味を持ち、触媒の初期構造としてRu単核錯体Aを用いた分子軌道計算による解析を行った。結果は昨年度の報告書で報告し、現在論文執筆準備中である。茶谷らは触媒活性種についての知見を得るため、化学量論量の(1)とRu3(CO)12をトルエン中160°Cで加熱して2核錯体Bを得、X線構造解析を行っている。錯体Bの各Ru原子は基質(1)がピリジン及びアミドの2つの窒素原子によりキレートされ、さらに他方のRu原子にキレートした(1)のアミド酸素が配位し、Ru-Ru結合も持つ強固な構造を持っている。B自体はresting formと考えられ、触媒活性種ではないが水の存在により活性体に変化しうる。本研究では錯体Bから活性種への変換がどのように可能であるのかに興味を持ち、DFT計算(B3LYP/6-31G*,Ru:lanld2z)による解析を行った。Bの加水分解反応はアミド窒素に水素が、隣のRuに結合したCO基にOHが結合することによっておこり、活性化エネルギーは33.7 kcal/molであった。160°Cの反応温度が必要なのはこの加水分解反応のためであると考えられる。もう1分子の水も同様に反応してInt2となりRu-CO2H結合の回転、C-OH結合の回転が低い活性化エネルギーで起こった後、Ruに結合した2つのカルボキシル基から水が脱離して、一方はCOに戻り、もう一方はCO2配位子へ変化すると同時にRu-Ru結合の開裂も起こって錯体Int6へと変換される。この錯体にCOを近づけるとエステル酸素との配位子交換が自発的に起こりInt7となり、結合回転の後、水素結合が切れた後、COとエステル酸素との配位子交換により錯体Bは2つの単核錯体CとDへ変化することが分かった。尚、錯体C及びBはそれぞれエチレンとの反応により低い活性化エネルギーで錯体Aに変換できることが分かった。

次に中間体錯体とCO2の反応の遷移状態を計算した所、活性化エネルギーは28.2 kcal/molとやや高いが100°Cで起こりうる反応であった。触媒サイクルが回るためには安定生成物であるラクトンへの変換と同時に触媒の再生、つまり中間体の再生が必要である。そのためには46.2 kcal/molと極めて高い活性化エネルギーが必要であることが分かった。ところが、この過程で、Cs2CO3と基質が存在していれば、つまり、通常の触媒反応の条件ではプロトン引き抜きの活性化エネルギーは19.8 kcal/molと大幅に低下することが分かった。この研究結果については、現在、岩澤教授と論文執筆について打ち合わせを行っているところである。26年度が最終年度であるため、記入しない。ルテニウムカルボニル触媒Ru3(CO)12を用いる脂肪族CーH結合の活性化による2-ピリジルメチルピバロイルアミド(1)のβ位選択的カルボニル化反応の反応機構の解析に成功し、resting form錯体から活性触媒への変換の機構の解明に成功した。C-H活性化反応は遷移金属触媒が基質の官能基に配位し、その近くのCーH結合を活性化して起こる。その際の基質官能基、遷移金属触媒の種類、反応位置などまだ不明の部分は多いが、その自在制御が可能となれば合成反応としての有用性は格段に増す。本研究では多くのCーH活性化機構の解明、活性触媒、不活性触媒の構造やそれらの相関を明らかにすることにより、反応の自在デザイン可能な合成法確立のための基礎研究となることを目指して研究を行う。
自発音声データに対する多元的アノテーション情報のXML化に関する研究

自然言語は「談話>文句>語>音節>モーラ>音素」の様な階層構造をなしているというのが現代言語学の基本的な仮定である。この仮定は書き言葉にはよくあてはまる。しかし、自発音声(自然な話し言葉)においては、様々な理由によって、明瞭な階層構造を認定しがたいケースが頻出する。本研究の目的は、この破綻にどのような類型が存在するかを『日本語話し言葉コーパス』に記録された膨大なデータを用いて検討し、そのような破綻を含む言語データをXML文書化する方法を考案することである。初年度には『日本語話し言葉コーパス』の転記テキストにおいて階層構造の破綻がどのように生じているかの類型化作業をおこない、一部試験的にXML文書化を実施した。本最終年度は、昨年度の成果を継承して、XML文書の仕様を確定し、『日本語話し言葉コーパス』に含まれる752万語分の転記テキスト(音声データ661時間分に該当)と形態素解析結果をXML文書化した。そのうち約50万語(44時間相当)に関しては、上記に加えて分節音とイントネーションの両面にわたる音声ラベルもXML文書中にとりこんだ。このようにして作成されたXML文書は、複雑な構造(最大で10階層、17要素、208属性)を有しているので、その検索は容易でない。そこで『日本語話し言葉コーパス』用のXML文書検索ツールを開発した。このツールは、GUIを介して検索式(XPathないしX-Query)を生成する機能とともに、検索結果をXSLでフォーマットしてユーザーが望む形式で出力する機能を有している。本ツールはJAVAで開発されているので、主要なOS上で利用できる。本研究の成果である『日本語話し言葉コーパス』のXML文書と検索ツールは『日本語話し言葉コーパス』公開版の一部として2004年6月上旬に一般公開する予定である。しかし、自発音声には、様々な理由によって、明瞭な階層構造を認定しがたいケースが頻出する。本研究にとって最重要であるのは、この破綻にどのような類型が存在するかを、データに基づいて検討することである。計画初年度にあたる本年は、1999年以来我々が開発を進めてきている『日本語話し言葉コーパス』に含まれるデータを利用して、この検討をおこなった。また、その成果に立脚して、『日本語話し言葉コーパス』に含まれる種々の研究用付加情報をXMLによって効率的に検索するための、実装方式の概念設計をおこない、一部試験的に情報検索実験を実施した。その結果、話し言葉の音声、種々のタグを含む書き起こしテキスト、分節音ラベル、イントネーションラベルを、一括してXMLによって表現することが可能となった。しかし、複雑な検索を実施すると検索に要する時間が著しく増大することも判明した。その原因の一部は検索に利用したJavaプログラムにあると考えられるが、今回使用したXMLの設計自体にも改良の余地があると思われる。来年度は、より効率的な検索を可能にするXML実装方式を検討し、『日本語話し言葉コーパス』のデータを実際にXML化する作業を実施する。しかし、自発音声(自然な話し言葉)においては,様々な理由によって、明瞭な階層構造を認定しがたいケースが頻出する。

本研究の目的は、この破綻にどのような類型が存在するかを『日本語話し言葉コーパス』に記録された膨大なデータを用いて検討し、そのような破綻を含む言語データをXML文書化する方法を考案することである。初年度には『日本語話し言葉コーパス』の転記テキストにおいて階層構造の破綻がどのように生じているかの類型化作業をおこない、一部試験的にXML文書化を実施した。本最終年度は、昨年度の成果を継承して、XML文書の仕様を確定し、『日本語話し言葉コーパス』に含まれる752万語分の転記テキスト(音声データ661時間分に該当)と形態素解析結果をXML文書化した。そのうち約50万語(44時間相当)に関しては、上記に加えて分節音とイントネーションの両面にわたる音声ラベルもXML文書中にとりこんだ。このようにして作成されたXML文書は、複雑な構造(最大で10階層、17要素、208属性)を有しているので、その検索は容易でない。そこで『日本語話し言葉コーパス』用のXML文書検索ツールを開発した。このツールは、GUIを介して検索式(XPathないしX-Query)を生成する機能とともに、検索結果をXSLでフォーマットしてユーザーが望む形式で出力する機能を有している。本ツールはJAVAで開発されているので、主要なOS上で利用できる。本研究の成果である『日本語話し言葉コーパス』のXML文書と検索ツールは『日本語話し言葉コーパス』公開版の一部として2004年6月上旬に一般公開する予定である。
D-アスパラギン酸含有蛋白質に特異的な新規分解酵素の同定

従来、哺乳類の構成アミノ酸は、すべてL型だけであると考えられていたが、加齢と共に遊離のD型アスパラギン酸(D-Asp)やD-Asp含有蛋白質が、体内で生じることが明らかになり、D-Asp含有蛋白質は、種々の疾病との関連が指摘されている。特にアルツハイマー病では、D-Asp残基を含むβアミロイド蛋白質が、実際の患者脳で発見され、その因果関係が注目されている。私は、こうした有害なD-Asp含有蛋白質に対する排除機構として、D-Asp含有蛋白質に特異的な分解酵素があるのではないか、との仮説をたて、D-Asp含有蛋白質に特異的な分解酵素の探索を行った。その結果、特異的なエンド型分解酵素の精製に成功した。従って、この酵素をD-aspartyl endopeptidase (DAEP)と名付け、DAEPの性質について調査するための2ヵ年の研究計画を立て、昨年度は、各臓器におけるDAEPの分布やその酵素的な性質についての調査を行った。さらに、その性質について理解を深めるために、DAEP活性を抑制する特異的な阻害剤を開発した(Bz-Arg-His-D-Asp-CH_2CI、特許出願中)。今年度はこの阻害剤が不可逆的にDAEPの活性中心に結合する性質を利用して、DAEP活性中心サブユニットを同定することを試みた。まず、ビオチン化した阻害剤(Biotinyl-Arg-His-D-Asp-CH_2CI、Biotinyl-Gly-Gly-D-Asp-CH_2Cl)を合成し、これと精製DAEPを反応させ、その後、アビジン化ペルオキシダーゼによってビオチン化阻害剤と結合したDAEP活性中心サブユニットの検出を行った。その結果、30k、50k、75kDaの分子量を持つ蛋白質が検出された。これらの分子のなかにDAEPの活性中心を構成するサブユニットであると考えられ、現在、その一次構造を解析している。従来、哺乳類の構成アミノ酸は、すべてL型だけであると考えられていたが、加齢と共に遊離のD型アスパラギン酸(D-Asp)やD-Asp含有蛋白質が、体内で生じることが明らかになり、D-Asp含有蛋白質は、白内障や動脈硬化、プリオン病などの疾病との関連が指摘されている。従って、この酵素をD-aspartylendopeptidase(DAEP)と名付け、今年度においてはDAEPの性質についての研究を重点的に行った。その結果、各臓器においてDAEPは、肝臓、腎臓、脾臓、卵巣/精巣、脳などの順に比活性が高く、細胞内においては、ミトコンドリア内膜に局在する分子量70万の高分子複合体であることが明らかになった。その酵素的性質は、至適温度37°C、至適pH8.5であり、Zn^<2+>を除く2価のカチオンにより、比活性が2倍に上昇することが明らかになった。
集水域の気候緩和機能評価とその機能を活かした強化学習による統合的水資源管理

気候緩和機能評価モデルを構成するサブモデルのひとつである大気モデルについて,乾燥空気と湿潤空気に対して定式化を行った.支配方程式系には,これまで継続して行ってきている気象観測や,前年度および今年度において実施した農地における温熱環境の観測結果から,空間スケールとしては小規模の解析を目的として,水平方向には10km程度,鉛直方向には2km程度までの空間スケールの解析が可能な,非静力学方程式系における非圧縮モデルを採用した.また,数値スキームには,対象領域における地形や土地利用の影響を詳細に考慮できるように,任意形状のメッシュ分割が可能な有限要素法をベースとして,さらに移流項の数値的安定性に配慮したCharacteristic-Galerkin有限要素法を採用した.大気モデルの定式化に合わせて,モデルを構築する上で重要となる,農地の温熱環境についての調査を行った.夏季水田において,気温,湿度,気圧,日射,風向・風速,雨量の一般的な項目を観測した.特に,気温と湿度については,地表面から鉛直方向に異なる3点(0.5m,1.5m,2.5m)において温度計と湿度計を設置し,鉛直プロファイルを観測した.その結果,12mのわずかな高度差でも温度や気温に差がみられることが確認でき,また,夜間においては逆転層が確認できた.気候緩和機能評価モデルの構築に必要な2つのサブモデル,(1)土壌サブモデル,(2)大気サブモデルを構築し,(1)を用いた数値シミュレーションにより対象地における熱移動と水分移動の関係について考察した.具体的には,気候緩和に対する農地の寄与,特に灌漑の効果について調査するために,灌漑期においてサーモグラフィを用いて地表面温度を観測した.灌漑農地の地表面温度が周辺部(住宅や道路)のそれよりも低いことが観測され,地表面温度と気温は相互作用する関係にあることから,灌漑農地の気温上昇に対する抑制効果を示唆する結果を得た.また,同一の土地利用であっても地表面温度に違いがあることが観測された.この原因は,農地の立地条件による浅層地下水の流動の違いが土壌の温度形成に影響を及ぼしたためと考えられた.そのため,土壌内の熱移動・水分移動を同時解析できる数値モデル(1)を構築し,それを用いたシミュレーションから,浅層地下水の流動の違いによる地温形成への影響が明らかとなった.この結果を関連学会で成果として発表した.また,土壌内の実際の温度形成について調査するとともに,土壌サブモデルのキャリブレーションを行うために,作付けの終了した非灌漑期の水田において地温や土壌水分の観測を行った.観測結果と計算結果の比較についての考察を次年度において関連学会で発表する予定である.気候緩和機能評価モデルを構成するサブモデルのひとつである大気モデルについて,乾燥空気と湿潤空気に対して定式化を行った.支配方程式系には,これまで継続して行ってきている気象観測や,前年度および今年度において実施した農地における温熱環境の観測結果から,空間スケールとしては小規模の解析を目的として,水平方向には10km程度,鉛直方向には2km程度までの空間スケールの解析が可能な,非静力学方程式系における非圧縮モデルを採用した.また,数値スキームには,対象領域における地形や土地利用の影響を詳細に考慮できるように,任意形状のメッシュ分割が可能な有限要素法をベースとして,さらに移流項の数値的安定性に配慮したCharacteristic-Galerkin有限要素法を採用した.大気モデルの定式化に合わせて,モデルを構築する上で重要となる,農地の温熱環境についての調査を行った.夏季水田において,気温,湿度,気圧,日射,風向・風速,雨量の一般的な項目を観測した.特に,気温と湿度については,地表面から鉛直方向に異なる3点(0.5m,1.5m,2.5m)において温度計と湿度計を設置し,鉛直プロファイルを観測した.その結果,12mのわずかな高度差でも温度や気温に差がみられることが確認でき,また,夜間においては逆転層が確認できた.
慢性疼痛における失感情傾向、疼痛認知、疼痛対処についての実証的研究

失感情傾向とは自分の感情を言葉でうまく表現できない傾向であり、欧米の研究では慢性疼痛患者によくみられる心理的傾向だとされる。また、痛みに対する認知や対処も慢性疼痛症状と相関しているとされる。本研究では、失感情傾向や痛みへの認知や対処が慢性疼痛症状とどのように関連しているかについて、わが国の慢性疼痛患者を対象に質問紙調査を行った。主な知見は(1)失感情傾向は痛みの感覚要素および感情要素や痛みによる生活障害、抑うつと相関する、(2)失感情傾向は、痛みへの対処の影響を統計学的に除外しても、抑うつや生活障害と相関するなどであった。本研究は「失感情傾向は疼痛認知および疼痛対処を介して慢性疼痛症状を強める。」との仮説を、心療内科を受診する慢性疼痛患者への質問紙調査(横断研究)によって検証するものである。失感情傾向とは、感情を認識・表現できず、心理的要因と症状との関係がわからない心理的傾向である。その傾向のある患者は、痛みとストレスとの関連性が認識できず、痛みを身体の器質的損傷に由来すると認知する(疼痛認知)。そのため痛み部位を動かさない、過度の休息をとりすぎるなど(不適切な疼痛対処)のため、疼痛や生活障害など慢性疼痛症状が悪化すると考えられる。本研究課題は、この仮説を検証して失感情傾向が慢性疼痛症状に及ぼす影響を明らかにするのが目的である。平成20年度は慢性疼痛患者115名から失感情傾向と慢性疼痛症状に関する質問紙データを得ることができた。平成20年度後半からは、それらに加えて慢性疼痛への対処法を評価する質問紙であるCPCIのデータ収集も開始し、36名分のデータを得た。また、調査で用いる質問紙の妥当性を検討する一環として、慢性疼痛患者における質問紙の因子構造を確証的因子分析で確認した。疼痛症状を測定する日本語版SF-MPQの因子構造が英語版と同様、感覚要素と感情要素の2因子からなることを確認した(第49回日本心身医学会総会)。また、失感情傾向を測定するTAS-20日本語版の慢性疼痛患者における因子構造が先行研究と同様の3因子構造になることも確認した(第50回日本心身医学会総会にて発表予定)。これらは研究で用いる獲痛症状、失感情傾向質問紙の因子的妥当性を支持するものである。本研究課題は「失感情傾向は疼痛認知および疼痛対処を介して慢性疼痛症状を強める。失感情的な患者は、痛みとストレスとの関連性が認識できず、痛みを身体の器質的損傷に由来すると認知する(疼痛認知)。平成21年度は慢性疼痛患者119名分のデータを収集し、研究で使用する質問紙の妥当性信頼性を確認した。さらに失感情症と慢性疼痛症状との関連性の解析に着手した。慢性疼痛への対処法を評価する質問紙であるCPCIの妥当性と信頼性を確認し(n=79)、第39回日本慢性疼痛学会で発表した。また、失感情傾向6質問紙であるTAS20の因子構造が先行研究と同様の3因子構造になることを第50回日本心身医学会で発表した。これは日本の慢性疼痛患者におけるTAS20の因子妥当性を示している。本年度予定していた失感情傾向と慢性疼痛症状との相関分析については、仮説通り失感情傾向と生活障害との間に正の相関を見いだした。疼痛認知・対処の質問紙データの収集について、本年度は疼痛認知の質問紙(SOPA)データ収集を計画していたが、CPCIのデータ収集が予定より遅れており、対象患者の負担も考慮して本年度は収集を開始していない。CPCIの標準化データ収集が完了した後に、SOPAのデータ収集も開始する予定である。平成22年度は本研究課題で使用する疼痛生活障害尺度(PDAS)および日本語版慢性疼痛対処質問紙(J-CPCI)の妥当性信頼性を確認し、失感情傾向と慢性疼痛症状との関連性、疼痛対処との関連性を分析した。PDASは研究代表者および分担者が開発した質問紙であり、疼痛による生活障害を査定する。PDASは3因子構造で非常に良好な妥当性と信頼性を持っており、その成果は国際的な疼痛専門雑誌であるClinical Journal of Painに掲載された。

J-CPCIは慢性疼痛への対処法を評価する質問紙で、慢性疼痛の認知行動療法で治療標的となる疼痛対処法を評価する8つの下位尺度から構成される。J-CPCIの信頼性と妥当性は十分であり、その結果は第51回日本心身医学会で発表した。さらに、失感情傾向と慢性疼痛症状との相関分析については、仮説通り失感情傾向と痛みの感情要素(苦痛)や生活障害は正に相関していた。さらに失感情傾向の構成要素である感情同定困難と感情伝達困難は、それぞれ痛みの感覚要素と逆方向に相関していた。すなわち感情同定困難は痛みの感覚要素と正の相関が、感情伝達困難は反対に負の相関が認められた。これは、痛みの感覚要素を増強すると同時に減少させるという矛盾した作用が失感情症にあることを示唆する。さらに失感情傾向と慢性疼痛対処法との関連性も分析した。予想と異なり、失感情傾向は疼痛対処法と相関しなかった。そこで失感情傾向は疼痛対処法と独立して疼痛強度や生活障害、抑うつと相関するという仮説を新たに検証した。失感情傾向は、疼痛強度や痛みの破局化をコントロールしても、疼痛対処法と独立して抑うつや生活障害と相関した。これは、疼痛対処法教育を中心とした従来型の慢性疼痛の認知行動療法に失感情症の調整を追加することで、生活障害や抑うつのさらなる改善が見込めることを示唆する。
早期スポ-ツ活動が児童の心理的発達に及ぼす影響についての研究

本研究は、勝利至上主義に基づいた過激なスポ-ツ活動が、児童の心理的発達に及ぼす影響を明らかにするために行われた。まず、小学校高学年の児童を中心として活動しているスポ-ツ少年団を対象とした調査研究では、活動を継続している「所属者」、途中から活動を中止した「退部者」、最初から活動に参加していない「無所属者」の群間に特有の心理的特性が認められた。その中でも特に注目すべき事は、活動状況による分類では「退部者」あるいは「無所属者」として位置づけられる者の存在である。これは、競技志向の強い現在のスポ-ツ少年団活動においては、あまり有利な特性とはいえず、その児童の運動技能や体力いかんによっては、その活動からドロップアウトする可能性を秘めている。事実、今回の調査対象者の中にも、1年後の調査時にはすでに退部していた者が多かった。こういったことから、あまりにも激しいスポ-ツ活動は、児童の日常生活において大きなストレスを与え、それが何らかの形で児童の生理的、心理的側面での歪につながっていることが推測された。そこで次に、スポ-ツ少年団活動を継続している者を対象とし、こういった観点からの調査・測定を実施した。その結果、不安や疲労感の上昇、作業能率、自己概念の低下といった、調査法によって促えられるデ-タには、その傾向が認められたが、前頭部EMG、脳波によるαブロッキング出現潜時などの生理的示標によるデ-タには、これといった対応関係が認められなかった。これらのことから、マクロなレベルにおける少年スポ-ツ活動の心理的影響については、ある程度把握できたものの、そのメカニズムといった、ミクロなレベルでの解明は、今後の課題として残されることになった。小学校中学年から高学年の児童を対象にした組織スポーツ活動(以下、早期スポーツ活動とする。)は年々盛んとなり、その登録者数が鰻登りに増加するとともに、活動参加者の年齢もだんだんと低年齢化する傾向にある。こういった早期スポーツ活動は、児童にまたとない身体活動の機会を提供している反面、あまりにも勝利志向が強すぎ、児童の家庭生活や学校生活に歪みをきたしていることが指摘されている。本研究は、こういった現状に焦点をあて、勝利追求を主目的とした早期スポーツ活動が、児童の心理的発達に対して、どのような影響を及ぼしているのかを明らかにしようとするものである。そして、その第1ステップとして、本年度は調査データに示された結果と、生理・心理的指標によるデータとの対応関係を検討した。まず、スポーツ活動によって生じるストレスの影響をとらえる方法としての生理・心理的指標の測定法を、先行研究からピックアップした。その結果、フリッカー値、GSR、脳波等の測定項目が浮かびあがってきたが、そのうち、フリッカー値、GSRについては、他の様々な要因の影響による変動が大きく、本研究の目的を達成するための方法としては、あまり適切ではないことが明らかにされた。そこで新たに「V-K検査」「前頭部EMG」を追加し、先の「脳波」とをあわせて分析したところ、本研究の対象となっている「比較的長期にわたるストレスの影響」をとらえる方法として、これらの測定項目が手がかりとなりそうな感触が得られた。しかしながら、これらの傾向は、ほんの少しの事例に基づくものであり、まだ充分な検討が加えられていない。したがって、今後の課題として、これらの測定項目の信頼性、妥当性について、さらに綿密な分析を加える必要性が残されている。本研究の目的は、小学校中学年から高学年の児童を対象として行われる組織スポ-ツ活動(以下、早期スポ-ツ活動とする。)が、児童の心理的発達にどのような影響を及ぼしているのかについて、負機能の防止という視点から行われたものである。

本年度は、こういった早期スポ-ツ活動に継続的に参加している児童の心理的・生理的変化について、縦断的な測定・調査を行ない、早期スポ-ツ活動の、ストレッサ-としての影響を分析した。測定・調査対象は、徳島市内K小学校スポ-ツ少年団サッカ-チ-ムに所属する男子児童であり、大会が頻繁に行われるシ-ズン中と、それほどでもないオフ・シ-ズンに分けて、何回かの測定・調査を行なった。測定・調査項目は以下のとおりである。1.SD法による自己概念調査、2.児童用不安テスト、3.疲労の自覚症状検査、4.U-Kテストによる作業能率検査、5.前頭部EMG、6.脳波これらの測定・調査から得られたデ-タを分析した結果、次のような傾向が認められた。(1)シ-ズン中、大会が近づくにしたがって、児童の不安傾向は強まる。(2)同様に、疲労に対する自覚症状も高まり、それらが実際の作業能率の低下、筋緊張の高まりといった徴候へと結びついていることが示唆された。(3)周囲からの期待に対して、本人の実力が伴っていない児童においては、特にその傾向が強く、中には自己概念の低下をも示す児童が認められた。なお、本研究は継続中であり、傾向の一般化までには至っていない。本研究の目的は,小学校中学年から高学年の児童を対象として行われる組織スポ-ツ活動が,児童の心理的発達にどのような影響を及ぼしているのかということについて,負機能の防止という視点から行われた。本年度は,上記と同様の目的で行われた研究を継続し,早期スポ-ツ活動に継続的に参加している児童の心理的・生理的変化について,縦断的な測定・調査を行った.測定・調査対象は,徳島市内K小学校スポ-ツ少年団サッカ-チ-ムに所属する男子児童であり,大会が頻繁に行われるシ-ズン中と,それほどでもないオフシ-ズンに分けて,8回の測定・調査を行った。その結果,次のような傾向が認められた。1.シ-ズン中,試合数が増えるにしたがって,児童の状態不安が高まる。一方,特性不安の方は,多少の変動は認められるものの,顕著な変化は見られない。2.また,疲労に対する自覚症状としては,試合数が多くなるにしたがって、身体的疲労感を訴えるようになる。3.UーK法による作業量の比較では,シ-ズンに入ると,作業量が極端に低下する。4.自己概念については,全体としては顕著な変化は認められなかったが,レギュラ-メンバ-の中で,比較的技能レベルの低い児童の場合,試合数が増えるにしたがい,だんだんと自己概念を低下させる傾向が示された.5.前頭部EMGの筋放電量および脳波におけるαブロッキング潜時に関しては,有意な変化は認められなかった。以上の結果から,シ-ズン中のゲ-ム中心の活動は,児童の心理に対して少なからずストレスを与えていることが示唆された。
コネキシン43細胞内ループペプタイドによるギャップジャンクション標的治療法の研究

昨年度の研究では、コネキシン(Cx)43分子の細胞内ループの後半部分(以下L2と称する)の構造決定に重要と思われる、2つのヒスチジン残基H126,H142のうち、H142について、これを別のアミノ酸(グルタミン酸)に置換した突然変異体H142Eを作成し、チャネルの電気生理学的性質(パッチクランプ法)及び構造(MRI)についての検討を行った。今年度の研究では、H126をアラニンに置換したH126Aについてチャネルの電気生理学的性質の検討を行った。パッチクランプ法によるシングルチャネル解析では、チャネルのunitary conductanceは74.6±2.9pS、96.2±0.8pSに2峰性のピークを認め、野生型と同様であったが、residual stateへの移行率は4.0%と、コントロール(61.2±1.2%)に比較して著明に低かった。チャネルの開口時間25.1±1.2msecは野生型(440-560ms)に比べて著明に短かった。また、H126Aの細胞内ループの後半部分(L2)と同じアミノ酸配列を持つ合成ペプタイド、H126Apeptideをパッチ電極を介してCx43を発現しているN2A細胞内に導入し、シングルチャネル解析を行ったところ、unitary conductanceは90.8±0.5pSに単独のピークを認め、H126A peptide存在下では、L2peptide存在下と同様に、L2とCTの結合が障害されていることが示唆された。以上より、H126はH142同様、Cx43チャネルの機能に重要であると考えられた。今年度のもう一つの研究課題として、合成L2ペプタイドの生体への投与法の検討を行う予定であったが、9月に出産、育児のため、残念ながら十分な検討を行うには至らなかった。今後もこのテーマについては、研究を続けていく予定である。細胞内アシドーシスによりギャップジャンクションチャネルが閉じる際、チャネルの単位蛋白であるコネキシン(Cx)43分子のカルボキシル末端(CT)が細胞内のレセプターと結合することがわかっている。現在、Cx43分子の細胞内ループの後半部分(L2領域)が、CTに対するレセプターの候補である。パッチクランプ法により、CT-L2結合の有無はチャネルのresidual state(r ; openとcloseの中間)の有無でモニターできる。Cx43を発現した培養細胞内に、L2と同じアミノ酸配列を持つ合成ペプタイド(L2ペプタイド)を導入したところ、チャネルのrへの移行率は、コントロールの61.2±1.2%に比べて、0.1mMのL2ペプタイド存在下で35.4±5.4%と減少し、CTと内因性のL2部分の結合をL2ペプタイドが競合的に阻害したことが示された。このことから、L2部分がCTに対するレセプターであることが示唆された。更に、L2部分は2つのαヘリックス構造を含み、この構造に含まれる2つのヒスチジン残基(H142,H126)がCT-L2結合に重要であることを示すため、Upstate Medical UniversityのDelmar教授協力のもと、142番目のヒスチジンをグリシンに変異させた変異L2ペプチドのNMR構造解析を行った。その結果、2つのαヘリックスの構造が変化して、チャネルの電気生理学的性質の検討では、rへの移行率が減少していた。このことから、L2部分の立体構造が保たれていることがCT-L2結合には重要であり、ヒスチジン残基がその構造に重要な役割を果たすことが示唆された。今後の研究では、αヘリックス中に存在する126番目のヒスチジン残基を他のアミノ酸に置換した変異体の電気生理学的性質の検討、また、L2ペプチドの生体内投与方法についての検討を行う予定である。

今年度のもう一つの研究課題として、合成L2ペプタイドの生体への投与法の検討を行う予定であったが、9月に出産、育児のため、残念ながら十分な検討を行うには至らなかった。今後もこのテーマについては、研究を続けていく予定である。
高活性固定化薄膜状酸化チタンを光触媒とする炭酸ガスと水からのメタノ-ル合成

炭酸ガスの蓄積による地球温暖化は極めて重要な問題になりつつある。太陽エネルギ-などの汚染のないクリ-ンな供給源に求める努力と平行して、蓄積していく炭酸ガスの有効利用を含めた効果的な除去法を開発することが急務である。本研究は、高活性固定化薄膜状酸化チタンを調製しこれを光触媒として用い、炭酸ガスと水からメタノ-ルやメタンを高効率・高選択性で合成する光触媒系設計の基礎的な指針を得ることを目的として研究を行い、次の3項目に付いて貴重な成果の得ることができた。(1)担体の表面OH基とTiCl_4の反応によるTiを固定化し、その後H_2O処理、酸素処理をへて固定化薄膜状酸化チタンを調製した。TiーOが一層の固定化酸化チタンでは、唯一種類の配位状態のTi^<4+>イオン(四配位構造)が存在していることが解った。TiーO層が増加すると、配位状態の異なる種々のTiイオンが現れる。固定化酸化チタン触媒のホトルミネッセンス(発光)は300nm付近に見られ、77KでTiーO結合の振動に基づく微細構造を呈する。光還元で生成するTi^<3+>イオンのESR測定、および触媒の発光や吸収スペクトルの検討から、高分散固定化薄膜状酸化チタンの励起状態は[Ti^<3+>ーO^-]^<*3>の電荷移動励起三重項状態と考えられることが解った。(2)高活性固定化薄膜状酸化チタンを光触媒として、水の分解過程を含む反応である、不飽和炭化水素の水による水素化分解反応を検討した。光触媒水素化分解反応の収率と固定化チタン触媒の発光スペクトルの強度の間には良い直線関係が見られ、光触媒水素化分解反応が固定化酸化チタンの[Ti^<3+>ーO^-]^<*3>電荷移動励起三重項状態を経由する反応であることが解った。水素化分解反応における固定化酸化チタンの活性は、通常の粉末酸化チタン光触媒の数百倍も高いことを明らかにした。(3)高活固定化酸化チタンを光触媒として炭酸ガスの水による還元反応を検討した。炭酸ガスと水の存在下で固定化酸化チタンを光照射すると、炭酸ガスが還元されメタンが生成することが解った。メタン以外にもC_2C_4の炭化水素と僅かなアセトン、メタノ-ルの生成が見られた。また、水素や酸素の生成も観測できる。固定化酸化チタンのTiーOー層を増加して行くにつれて、光触媒反応としての炭酸ガス還元収率がどのように変化するかを検討した。高分散状態からTiーOー層を増加させると光触媒反応としての炭酸ガスの水による還元反応の収率は低下することが解った。これらの成果を踏まえ、現在さらなる検討を行っている。
甲状腺良性所見の実態解明に向けた縦断的研究の展開

本研究課題では、福島県の小児甲状腺検査で半数の受診者に見つかり、成人でも多く認められる甲状腺の「のう胞」や「結節」などの所見について研究を行う。地域の一般住民を対象として、甲状腺分野ではこれまであまり行われてこなかった縦断的な観察研究を行い、その自然経過を観察するとともに、影響を与える因子、特に、増大や新規発生に関連する因子を明らかにする。今回の研究では、のう胞や結節の実態の解明を図り、福島県の甲状腺検査でのう胞や結節を認めた対象者の理解を深めるための判断材料を提供するとともに、今後の甲状腺検査の結果の還元に役立てることを目的とする。住民健診を受診する40歳以上の一般住民を対象として、受診時に頚部超音波検査を行い、甲状腺の所見の有無を確認する。さらに、健診時の問診票より、対象者背景、生活習慣などに関する情報を収集するとともに、健診での血液検査結果も収集する。データの収集は、同じ対象者集団で研究期間内の年度ごとに繰り返し行い、縦断的に観察を行う。収集したデータを用いて、1甲状腺所見の頻度とその特徴、2所見に関連する因子、3甲状腺所見の自然経過および関連する因子について検討し、甲状腺所見の本質を調査するとともに、良性所見に焦点を当て、その実態の解明を図る。平成29年度は、住民基本健康診査を受ける地域住民約2,000名で、頸動脈超音波検査による動脈硬化検診時に発見される甲状腺所見頻度を検討し、のう胞を30%に、結節を20%に認めた。平成30年度は580名が研究に参加し、のう胞は29.8%、結節は13.3%に認めた。引き続き、検診を継続し、のう胞や結節の自然経過を解析するとともに、個々の症例の詳細についても検討を行う。当初の予定通り、頸動脈超音波検査による動脈硬化検診を受ける一般住民を対象として検査を継続している。平成29年度は、2000例、平成30年度は580名の対象者を得ることができた。いずれの年度も、一般住民の成人でものう胞を約30%に、また、結節を1020%に認めた。今後も検査を継続し対象者を収集するとともに、自然経過を見ることとしている。また、個別の症例について、対象者背景や血液検査と所見や自然経過との関連を詳細に検討するためのデータの収集は順調に進んでおり、研究は当初の計画通りにおおむね順調に進んでいる。同じ対象者集団に対し、以降も引き続き、年度ごとに同じ手順でデータの収集・分析を行う。さらに、縦断的解析として、次の検討を加える。1のう胞および結節の自然経過(増大、縮小、不変、消失などの所見の変化)と新規発生の有無を観察する。2のう胞および結節の自然経過および新規発生の有無と対象者の背景因子、血液学的所見等との関連を検討する。3医療機関を紹介した場合の最終診断結果をもとに、悪性腫瘍についても同様の検討を行う。以上の調査を通して、各年の所見頻度を統計学的に検討するとともに、血液検査、尿中ヨウ素との関連を検討し、さらには個人における所見の自然経過や全体の所見頻度の経年推移を調査する。今年度は、同じ対象者に対し、甲状腺検査を継続する予定であり、のう胞や結節の自然経過についてデータを収集する。当初の予定通り、頸動脈超音波検査による動脈硬化検診を受ける一般住民を対象として検査を行った。平成29年度は、2000例の対象者を得ることができた。その結果、一般住民の成人でものう胞を30%に、また、結節を20%に認めた。今後、それぞれの所見について、自然経過を見ることとしているが、初年度の研究として、次年度以降のベースを作ることができた。研究の進捗は当初の研究計画通りであり、順調に進んでいる。

本研究課題では、福島県の小児甲状腺検査で半数の受診者に見つかり、成人でも多く認められる甲状腺の「のう胞」や「結節」などの所見について研究を行う。地域の一般住民を対象として、甲状腺分野ではこれまであまり行われてこなかった縦断的な観察研究を行い、その自然経過を観察するとともに、影響を与える因子、特に、増大や新規発生に関連する因子を明らかにする。今回の研究では、のう胞や結節の実態の解明を図り、福島県の甲状腺検査でのう胞や結節を認めた対象者の理解を深めるための判断材料を提供するとともに、今後の甲状腺検査の結果の還元に役立てることを目的とする。住民健診を受診する40歳以上の一般住民を対象として、受診時に頚部超音波検査を行い、甲状腺の所見の有無を確認する。さらに、健診時の問診票より、対象者背景、生活習慣などに関する情報を収集するとともに、健診での血液検査結果も収集する。データの収集は、同じ対象者集団で研究期間内の年度ごとに繰り返し行い、縦断的に観察を行う。収集したデータを用いて、1甲状腺所見の頻度とその特徴、2所見に関連する因子、3甲状腺所見の自然経過および関連する因子について検討し、甲状腺所見の本質を調査するとともに、良性所見に焦点を当て、その実態の解明を図る。平成29年度は、住民基本健康診査を受ける地域住民約2,000名で、頸動脈超音波検査による動脈硬化検診時に発見される甲状腺所見頻度を検討し、のう胞を30%に、結節を20%に認めた。平成30年度は580名が研究に参加し、のう胞は29.8%、結節は13.3%に認めた。引き続き、検診を継続し、のう胞や結節の自然経過を解析するとともに、個々の症例の詳細についても検討を行う。当初の予定通り、頸動脈超音波検査による動脈硬化検診を受ける一般住民を対象として検査を継続している。平成29年度は、2000例、平成30年度は580名の対象者を得ることができた。いずれの年度も、一般住民の成人でものう胞を約30%に、また、結節を1020%に認めた。今後も検査を継続し対象者を収集するとともに、自然経過を見ることとしている。また、個別の症例について、対象者背景や血液検査と所見や自然経過との関連を詳細に検討するためのデータの収集は順調に進んでおり、研究は当初の計画通りにおおむね順調に進んでいる。同じ対象者集団に対し、以降も引き続き、年度ごとに同じ手順でデータの収集・分析を行う。さらに、縦断的解析として、次の検討を加える。1のう胞および結節の自然経過(増大、縮小、不変、消失などの所見の変化)と新規発生の有無を観察する。2のう胞および結節の自然経過および新規発生の有無と対象者の背景因子、血液学的所見等との関連を検討する3医療機関を紹介した場合の最終診断結果をもとに、悪性腫瘍についても同様の検討を行う。以上の調査を通して、各年の所見頻度を統計学的に検討するとともに、血液検査、尿中ヨウ素との関連を検討し、さらには個人における所見の自然経過や全体の所見頻度の経年推移を調査する。2のう胞および結節の自然経過および新規発生の有無と対象者の背景因子、血液学的所見等との関連を検討する。3医療機関を紹介した場合の最終診断結果をもとに、悪性腫瘍についても同様の検討を行う。