hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次スペクトル解析を用いた運転者の眠気検出システムの開発

現在,運転者の注意力低下による自動車事故等が社会問題となっており,このような事故を未然に防ぐため,ITSの分野等で運転者の覚醒度低下を評価する研究が行われている.近年,運転者の疲労・眠気評価対象として,瞳孔応答が注目されている.瞳孔制御系は自律神経系に支配されており,安静時における瞳孔径変化瞳孔雑音)については,自律神経系の活動を反映すると考えられる.本研究では,高次統計量(高次スペクトル)を用いて,瞳孔雑音および心拍等の生体信号を解析し,運転者の眠気を検出するシステムのプロトタイプを開発することを目的とする.今年度は,高次統計量を用いた瞳孔雑音の解析について研究を行った.従来研究より,運転者が眠気をより,運転者の瞳孔径がゆるやかに縮瞳し,その後大きく揺らぐという特徴が現れるという報告がされている.しかしながら,こうした瞳孔雑音により運転者の状態変化を自動的に十分な精度で判定するまでには至っていない.眠気検出のシステムを開発する上で,こう.した自動検出は大変重要であると考える.そこで,今回,歪度・尖度等の高次統計量を含む瞳孔雑音の各統計量を入力として,階層型ニューラルネットワークを用いて運転者の状態評価を行った.その結果,まだ予備実験の段階ではあるが,従来法より精度が向上し,判定方法として有効であると考えている.現在,さらに実験に行ってデータの収集・解析を行い,成果をまとめている段階である.また,瞳孔雑音について,高次スペクトルを用いて解析を行った.その結果,従来の解析では捉えることが困難な運転者の覚醒状態の違いが,3次の高次スペクトルであるバイコヒーレンスによって従来注目されていなかった高い周波数においてその特徴が捉えることを示した.現在,これらの成果をまとめ論文を投稿中である.このような他角的な解析は,眠気検出システムだけでなく,医療等の他分野への応用も期待できる.現在,運転者の注意力低下による自動車事故等が社会問題となっており,このような事故を未然に防ぐため,ITSの分野等で運転者の覚醒度低下を評価する研究が行われている.近年,運転者の疲労・眠気評価対象として,瞳孔応答が注目されている.瞳孔制御系は自律神経系に支配されており,安静時における瞳孔径変化瞳孔雑音)については,自律神経系の活動を反映すると考えられる.本研究では,高次統計量(高次スペクトル)を用いて,瞳孔雑音および心拍等の生体信号を解析し,運転者の眠気を検出するシステムのプロトタイプを開発することを目的とする.今年度は,高次統計量を用いた瞳孔雑音の解析について研究を行った.従来研究より,運転者が眠気をより,運転者の瞳孔径がゆるやかに縮瞳し,その後大きく揺らぐという特徴が現れるという報告がされている.しかしながら,こうした瞳孔雑音により運転者の状態変化を自動的に十分な精度で判定するまでには至っていない.眠気検出のシステムを開発する上で,こう.した自動検出は大変重要であると考える.そこで,今回,歪度・尖度等の高次統計量を含む瞳孔雑音の各統計量を入力として,階層型ニューラルネットワークを用いて運転者の状態評価を行った.その結果,まだ予備実験の段階ではあるが,従来法より精度が向上し,判定方法として有効であると考えている.現在,さらに実験に行ってデータの収集・解析を行い,成果をまとめている段階である.また,瞳孔雑音について,高次スペクトルを用いて解析を行った.その結果,従来の解析では捉えることが困難な運転者の覚醒状態の違いが,3次の高次スペクトルであるバイコヒーレンスによって従来注目されていなかった高い周波数においてその特徴が捉えることを示した.現在,これらの成果をまとめ論文を投稿中である.このような他角的な解析は,眠気検出システムだけでなく,医療等の他分野への応用も期待できる.
免疫寛容を伝承する分子機構の解明ーTIGIT-CD155シグナル伝達を軸としてー

移植した細胞や組織を生着・機能させるためには、レシピエントにおける免疫寛容が移植片に特異的且つ寛容状態が長期にわたって維持される抗原特異的免疫寛容の誘導が重要であるがそれらの分子機構は未だ不明である。本研究では、抗原特異的抑制性T細胞の生存・維持及び伝達機構におけるTIGITの役割と機序解明を目指す。それら知見に基づいて、新たな移植治療法や自己免疫疾患治療法開発を目指す。
高成長から景気減速への移行局面下インドにおける分配経路としての人口移動の経済分析

インドでは、2000年代最初の10年間、年率8%に近い一人当たりGDP成長率を記録したが、2010年以降に入ると成長率は低下しはじめ、特に製造業部門における雇用が停滞し、失業率が上昇するなど、「雇用なき成長」による不利益が顕在化するようになった。増大した経済的な便益は都市部の高所得層の男性に、高い教育投資とフォーマルな移住を伴う雇用機会というチャンネルを通じて集中する一方で、低所得者や農村部の労働者にとっての大きなスピルオーバーはさほど認められない。さらに、経済的な後進性の高い女性の雇用と労働機会は大幅に失われ、特に2010年以降の停滞によって、移住の持つ階層的な固定圧力が強化されたといえる。経済成長局面においては、経済後進地域から、所得獲得機会の多い先進地域への移住圧力が高まるが、インドでは、社会階層的制約が強く機能するために、移住の期待便益が低い上、移住コストが多額になるため、社会・経済的後進階層においては、モビリティは制限されるというのが従来の見解であった。しかし、インドが2桁近い成長を達成した2000年代においては、従来では移住することが不可能であった経済・社会的にもっとも後進的な層(被差別階層)が新たな経済的機会を獲得したことが拡大したことが明らかになり(加藤:2012)、貧困線以下人口の減少報告がなされていた点などから、この時期におけるインドの経済成長によって、社会・経済的後進階層がエンパワーメントを賦与されたという一定の合理的な根拠が得られたといえよう。一方で、2010年代に入ると、貧困線はきわめて高い水準に設定されていたため、貧困問題は実質的に解決されていないのではないか、という疑義が指摘され、政治・社会的な大問題が生じた。さらに、経済成長率は年率5%程度にまで鈍化し、景気の減速局面にある一方で、インフレ率は経済成長率を上回っていることから、社会・経済的後進階層の相対的な窮乏化が進行している可能性がある。本研究は、このような経済環境下における社会・経済的な後進階層に対する経済的な機会の変動への検討を行うことを目的としている。研究初年度において、2000年代におけるインドにおける経済構造の変化に対する検討を行った結果、経済成長によって、社会的な所属階層にもとづく相対的な価値下落が社会的な後進層において生じている可能性が提示された。特に、後進的な制約に直面する女性の労働市場におけるプレゼンスが大幅に減退しているだけでなく、人口数においても減少傾向がみられた点は重要であると考える。海外研究者との協力のもと、電子データ取得し、各資料を用いることで、インド経済の減速側面の特徴および文化・地域面における影響についての評価・分析を行った。第一に、インドに国内の都市部を中心に作り出された経済成長は、以前においては社会的、経済的に阻害されてきた人々を一定程度巻き込んだ点は事実である。とりわけ、農村の貧困層の消費が増加したことで、貧困から抜け出した人々がNRMBs (Not Rich, Not Middle Class, Not Below the Poverty Line)という新たな消費階層へと変容している。第二には、経済成長により新たな経済的機会に恵まれた中間層、あるいは新たな中間層を形成しつつある人々は、成長率と労働参加率の乖離という現象に表される「雇用なき成長」による不利益、不満をもっとも感じやすい階層となった。第三に、このような雇用の停滞は製造業の停滞に起因する部分が多いと考えられ、労働参加面において特に大きな不利益を被ったのは中間層から下の女性であった。女性の経済・労働参画が制限されているということは、女性に対するエンパワーメント拡充の停滞と結びつきやすく、女性の経済的価値の相対的な低下は制度的(婚姻や女児出産の積極的な制限など)、あるいは社会的諸問題(犯罪など)の遠因となりえている。しかも、以前においては女性の相対的な経済的価値低下が労働参加におけるジェンダー不均等の原因とされていたが、女性の経済的価値が高まったとしても、逆に雇用に結びつかないこともある。様々な階層において所得・消費面における急激な上方流動性が生じた一方で、社会的な規範や不満が均質に共有されやすくなるという中間層的な意識が形成されつつあり、2014年の政治変化もそうした階層的意識の変化と無縁ではないと考えられる。2000年から2010年の間、インドは順調な経済発展を遂げ、「成長した」インドは、本格的な意味における「新しい中間層」を人口比において多く有するようになったことで(注:この「新しい中間層」には、いわゆる「グローバルな中間層」(Banerjee and duflo: 2008)のみならず、ドメスティックな意味において中間層を構成する人々を含む)、貧困は減少し、さまざまな社会的機会が生まれた。その一方で、インドでは、成長と同時に社会的な保守性や逆進性が表面化しているように思われる。一見、経済的合理性を有さないように思われるある種の伝統的な制度・慣習等は、従来的には低生産性を補完するために重要であったという指摘はよく行われており、インドの「差別的」ともいえる独特の社会構造制度もうそのような文脈で捕捉することが可能である。したがって、生産性が高まり、中間層が拡大するにつれて、そのような社会構造や旧来の制度的な圧力は弱まるはずであると想定される。しかしながら、同時に急激な経済価値の上昇局面において、旧来の「不合理な」社会規範が金銭的な価値を持って補強されることで、かえって保守的な社会構造への回帰が強まってしまう可能性がある。

インドにおいては、中間層においてそうした社会傾向が観察されており、中でもジェンダー面における逆進的な不平等性には注目すべきものがある。2010年度までの経済成長局面においてすら、女性雇用は成長に見合うほどには増加しておらず、むしろ女性の労働参加率が減少しており、経済成長の鈍化による悪影響が懸念されている。現在、インド経済成長はかつての高成長期と比較すると減速過程にあり、そのような社会構造の変化を受け、社会的に後進的な立場に置かれた階層/ジェンダーの経済的機会へのアクセスはどう変化したかという点について検討を行う。当該研究に必要な資料が入手可能な範囲内においては順調に揃いつつある。また、成果は論文として発表されており、当年度内に出版もされる予定である。研究を進めていく中において、当初予定よりもインドの経済発展過程においてジェンダーの重要性に着目する必要性が増加したため、経済学的観点のみならず、社会学的な考察をより必要とする状況となっているため、社会構造に関する資料を追加的に必要としている。また、インドのNational Sample Survey Organizationによる調査項目が不定期になっているため、当該期間における移住データなどが把握しにくい状態が継続しているため、補完的なアプローチにより解決を目指していく。なお、過年度においては休職を余儀なくされるような体調面における深刻な問題があったため、論文の発表が大幅に遅れた。2000年代以降、経済成長を果たしたインドでは、成長にともない、経済的後進層や女性の社会的地位が向上すると期待されていた。実際、2010年頃より女性の教育水準は著しく上昇した。しかしながら、成長に見合うような雇用は十分に創出されなかったため、成長の便益が広く国内に共有されたかという点については議論が残る。インドの労働市場は社会構造上、社会的階層やジェンダーによって分断されているために、女性の教育水準の上昇は労働力という面においては直接的な効果はあまり大きくなかった。とくに中間層から上の所得階層は、結婚を通じた上方硬直的な階層を保持し続けるインセンティブを強くもつため、階層的マッチングを重視したarranged marriageがほとんどであり、上方への階層志向性がきわめて強い。さらに、インドの移住者のうち、結婚を理由とする女性の移住が約半数を占めており、都市部への移住を経験した家計では大きく所得が改善されていることから、経済的利益が婚姻を通じて特定の経済的階層に集中しやすい構造を有している。つまり、2000年代のインドでは、経済成長は著しかったものの、雇用創出力が低かったために、インドでは経済成長の便益は労働市場を通じてひろく分配されず、所与の階層的不平等から利益がえられる階層(中間層以上)に集中し、婚姻によって維持される社会的階層と移住機会を通じて階層的な利益が保たれ、保守性の高い文化的価値が経済的に担保されることで、社会階層の固定化と不平等な構造が強化された可能性がある。本研究では、家計データを用い、インドにおける経済成長が社会階層の流動性や、ジェンダーの持つ経済・社会的な役割にいかなる影響を与えたかという点につき、検討を行う。体調の深刻な悪化を受け、研究遂行が不可能になっていたため。
二重シールドガス方式炭酸ガスアーク溶接法の溶接現象の究明

本研究では溶接ノズルを二重にすることにより内側にアルゴンを流し、外側に安価な炭酸ガスを約70%流すことにより、溶液の移行をスプレー移行にして、スパッターの発生量の低減を計る二重シールド方式ガスシールドアーク浴接(略称:MAG-CI法)について、その溶滴移行現象、スパッター発生量、継手性能を調べた。また、従来のガスシールドアーク溶接法であるMAG溶接及び炭酸ガスアーク溶接法とも比較検討した。その結果を要約すると次のとおりである。(1)MAG-CI溶接における溶滴移行形態はアルゴン流量比、溶接電流、及びアーク電圧により変化し、短絡移行,スプレー移行,グロビュラー移行及びうもれアークの領域が観察された。これらの溶滴移行形態を区分した領域はアルゴン流量比により著しく変化することを確認できた。(2)アルゴン流量比が28%のときMAG-DI溶接のスプレー移行領域は代表的なMAG溶接のそれとほぼ同じ領域を示し、大電流一高電圧側に位置し、広い領域を示した。しかしアルゴン流量比が72%のとき、グロビュラー移行領域が拡大し、スプレー移行領域は32V以上の高電圧域にのみ存在し、実用的でない。(3)MAG-CI溶接において、アルゴン流量比28%以上ではスパッター発生量はほぼ一定で、炭酸ガスアーク溶接の発生量のほぼ3分の14分の1であった。(4)SM50A鋼のMAG-CI溶接継手の機械的性質はMAG溶接継手に比べて、全溶着金属の引張強さが約8kgf/【mm^2】高く、伸びが約8%低下したが、0°Cおよび-40°Cでの吸収エネルギーはほぼ同等であった。(5)MAG-CI溶接はMAG溶接(Ar+20%C【O_2】)に比べて、シールドガスのコストを58%低減できる。
Assisting Blind People to Interact with Public Displays

大型対話型ディスプレイ・システムは、晴眼者に多大な利益をもたらす一方、視覚障がい者にとって依然として近づき難い。私たちは、視覚障がい者に同様な利益をもたらすことを目指し、壁掛け型の大型ディスプレイ上の目標物に視覚障がい者がアクセスするためのジェスチャー入力と触振動覚フィードバックの実行可能性を調査してきた。本研究結果は、視覚障がい者が垂直の大型対話型ディスプレイ上で情報を入手する能力を増強する私たちの提案技術の可能性を裏付けるものである。この初期段階の研究が、近い将来、視覚障がい者の大型公共ディスプレイ上の情報入手に晴眼者と同様に役立つ第一歩となることが私たちの願望である。平成25年度予算は予定通り執行しましたが77円の端数がでました。
学生相談と連携した軽度発達障害学生への心理臨床的支援体制の構築

米国における代表的機関事例の比較検討を通して、国内の大学における支援体制の手がかりをまとめた。地域の拠点として充実した評価・診断サービスを提供してきたジョージア大学、また、学生自身が援助サービスに対してコストを負担する自己投資型のサービスを提供するアリゾナ大学、そしてコネチカット大学等の機関事例を中心に、軽度発達障害のある学生支援システムの成熟経過、現在の課題を検証した。米国では法的背景に立脚した支援サービスが前提で進展し、法的な援助対象の確定には、多元的診断、専門的なアセスメントが適用されてきた。神経心理的エビデンスの集積と併せて、学生生活で直面する困難さについての質的検討も複数の専門家により慎重に行われている。認定されると、限定的な医療的サービスと包括的な心理教育的援助サービスが適用される。学生は複数の援助サービスの中から必要に応じてサービスを選択する。途中でサービスから自立する例もあるが、継続的なエンパワメントが欠かせないことから、スタッフには、戦略的学習やコーチング等の専門家に加え、卒業生をはじめとしたメンターも参加している。また、学生も自分にあった支援と理解を得ることで社会的にも自立できるよう、仲間とともに学生生活に取り組んでいた。さらに、国内での評価用に開発を進めてきた大学生用自記式ADHD傾向質問紙については、大学生823名を対象に13因子を想定したモデルを作成し、どのモデルが最もデータとの適合がよいかについて、検証的因子分析を行った。その結果、ICD型3因子モデルが最もデータとの適合がよいことが示された。男女とも因子間相関は高いものの、3因子構造として扱う方が適切であることが示されたことから、大学生を対象とした質問紙を作成する場合、不注意、多動性、衝動性を測定する3つの下位尺度を作成する必要がある。今年度は、日本における軽度発達障害学生の心理臨床的諸問題について、まず検討を行った。二次性障害としてのうつ、ボーダーラインパーソナリティという点からの医学的診断や薬物療法が欠かせないことが少なくないが、援助の視点に発達障害を加えることで、本人の生きにくさがかなり軽減されることが、研究協力者の田中氏から指摘された。さらに、このような精神衛生上の諸問題を包括的に検討するために、アッケンバッハによるAdult Self Report(ASR)の標準化データの収集を進めた。また、ADHD特性尺度などの開発成果との外部妥当性検証を進め、注意や社会性の問題項目に加え、引きこもりなどの内向性の項目の感度が高く、診断補助の点で有益なものと考えられた。一方、神経心理・生理的な評価も重要となってきており、今回、神経心理検査でありリハビリテーションにも応用可能なソフトウェア(CaptainLog)を導入し、検討を開始した。心理臨床的技法の開発では、LDあるいは高機能広汎性発達障害では、戦略的なティーチングの有効性が高いが、ADHDではコーチングのようなガイダンス的な技法が、実行機能障害を軽減する上で有効と考えられヽコネチカット大学LDセンターのD.Parker氏を招聘し、軽度発達障害学生支援におけるコーチングの導入経過、および最適化のプロセスについて情報提供をえた。さらに、コーチングの実際について、体験学習の機会を得て、臨床技法としての基本について意見交換を行った。この中で、1)パートナーシップの確保、2)目標の明確化、3)質問の仕方(オープンな質問で行動に直結する内容)、4)報告の重要性、5)面接頻度と形式の独自性(タイムリーなもの)といった基本コンセプトを確認し、ADHD特性への対応等について事例的検討を深めた。本年度は、松原(2000)が開発した職能者を対象としたメンタルヘルスシートの大学生版にあたるメンタルヘルス尺度の開発作業を通して、従来の受動的健康状態に着目したものと異なり能動的・全人的な視点から学生生活適応状態全体を評価する試みを進めた。不登校をはじめ学業生活面で困難さが顕在化した学生の支援においては、不規則な学生生活そのものの改善を促す生活分析的カウンセリングが、不適応感の改善を促す一般的カウンセリングに比べ、特に初期段階の援助において有効なことが明らかとなった。また、学業生活困難のある学生集団の一員でもある軽度発達障害学生においても、生活支援の視点が不可欠なことが確認された。ADHDあるいはHFPDDのある、または併存性のある学生を対象とした支援に関しては、ADHDコーチングとして開発されてきた基礎的技法に関する情報を整理し、実際の実習体験に参加するなど、実践面からの適応可能性に関する検討を進め、具体的な援助プロセスを明確化してきた。評価にかかわるチェックリスト研究では、青年期の課題となる問題行動を障害特性から検討する手だてのひとつとして、プロソディ認知課題(仲島、2004)をとりあげ自閉症スペクトラム指数(AQ)尺度得点との関連性についての妥当性検証も進めた。標本数は少なかったが、概ね先行研究における得点分布と同様な傾向が得られた。学生生活では、相互のコミュニケーション面で、相手の感情が喜び、安心、感謝等の肯定的な意味を持つのか、苛立ち、嫌悪、軽蔑等の否定的な意味を持つものかをおおまかに区別できる能力の獲得がのぞまれる。実際の評価に本課題を適用するには、課題難易度の影響も無視できないことをはじめ、肯定的要素と否定的要素にかかわる課題項目の絞り込みも必要と考えられた。

地域の拠点として充実した評価・診断サービスを提供してきたジョージア大学、また、学生自身が援助サービスに対してコストを負担する自己投資型のサービスを提供するアリゾナ大学、そしてコネチカット大学等の機関事例を中心に、軽度発達障害のある学生支援システムの成熟経過、現在の課題を検証した。米国では法的背景に立脚した支援サービスが前提で進展し、法的な援助対象の確定には、多元的診断、専門的なアセスメントが適用されてきた。神経心理的エビデンスの集積と併せて、学生生活で直面する困難さについての質的検討も複数の専門家により慎重に行われている。認定されると、限定的な医療的サービスと包括的な心理教育的援助サービスが適用される。学生は複数の援助サービスの中から必要に応じてサービスを選択する。途中でサービスから自立する例もあるが、継続的なエンパワメントが欠かせないことから、スタッフには、戦略的学習やコーチング等の専門家に加え、卒業生をはじめとしたメンターも参加している。また、学生も自分にあった支援と理解を得ることで社会的にも自立できるよう、仲間とともに学生生活に取り組んでいた。さらに、国内での評価用に開発を進めてきた大学生用自記式ADHD傾向質問紙については、大学生823名を対象に13因子を想定したモデルを作成し、どのモデルが最もデータとの適合がよいかについて、検証的因子分析を行った。その結果、ICD型3因子モデルが最もデータとの適合がよいことが示された。男女とも因子間相関は高いものの、3因子構造として扱う方が適切であることが示されたことから、大学生を対象とした質問紙を作成する場合、不注意、多動性、衝動性を測定する3つの下位尺度を作成する必要がある。
Cationic Liposomeをキャリアーとするbax遺伝子治療

前年度はCationic Liposomeキャリアーとするbax遺伝子治療のin vitroでの増殖抑制効果を確認したが,今年度は主にin vivoでの実験を行った。ヌードマウス背部皮下に骨肉腫細胞HOSM-1を1×10^6移植後,腫瘍径が約5mmになったところで,各群5匹ずつ,5群に分けた。各投与群の内容は,生食,Liposome単独,bax-plasmid単独,Liposome+empty plasmid(bax遺伝子を挿入していないプラスミド),Liposome+bax-plasmidとした。各薬剤(100μl)を腫瘍周囲に局注,これらを5日に1回,計6回投与し,投与期間中および最終投与終了後4週間,腫瘍体積を測定した。また,最終投与終了時,腫瘍を摘出,アポトーシス発現をTUNEL染色,baxタンパクの発現をウエスタンブロットでそれぞれ評価した。平均腫瘍体積については最終投与終了時,Liposome+bak-plasmid群は生食群の30.6%,最終投与から4週間後では47.9%と顕著に増殖抑制されていた。TUNEL染色では,Liposome+bax-plasmid群の腫瘍で局注穿刺部を中心に陽性細胞を多数認めたが,その他の部分では生食群と差はなかった。Baxの発現をウエスタンブロットで観察したが,in vitroでの結果とは異なり,各投与群で明らかな発現の差はみられなかった。以上の結果より,Cationic Liposomeをキャリアーとするbax遺伝子治療は骨肉腫に対して有用な治療法であることが判明した。しかし,腫瘍内でのアポトーシス発現が比較的限局していたにも関わらず,高い増殖抑制効果が得られた点については,アポトーシスとは異なる機序(血管新生抑制など)も抗腫瘍効果に加わっていたとも考えられ,今後の検討課題である。今年度はCationic Liposomeキャリアーとするbax遺伝子治療についてin vitroでの実験を行った。Bax遺伝子挿入プラスミド(以下,bax-plasmid)はUpstate Biotechnology社より購入した。このbax-plasmidを大腸菌にトランスフォームし,培養,bax-plasmidを大量に精製した。Cationic Liposomeとbax-plasmidをいくつかの比率で複合体(以下,Liposome+plasmid)を形成,細胞(悪性黒色腫,骨肉腫)に作用,MTT assayにより増殖抑制効果を評価した。Bax-plasmidの至適投与量は細胞1×10^4当たり0.2μgで,Liposome+plasmid作用により骨肉腫細胞で50%以上の腫瘍増殖抑制効果を認めた。ただし,悪性黒色腫細胞では明らかな増殖抑制は確認できなかった。また,Liposome+plasmid作用後,ウエスタンブロットでbaxタンパクの発現の変化を評価すると,骨肉腫細胞では顕著に増加していたが,悪性黒色腫細胞ではほとんど変化はみられなかった。Liposome+plasmid作用すなわちbax遺伝子導入により,腫瘍細胞がアポトーシスを発現し,増殖抑制効果が現れると考えられる。そこで,Liposome+plasmid作用によるアポトーシス発現をTUNEL染色で評価したところ,骨肉腫細胞ではアポトーシス発現細胞はコントロール群に比べ約5倍に増加していた。また,MTT assayで明らかな増殖抑制がみられなかった悪性黒色腫細胞でもアポトーシス発現細胞は約7倍に増加していた。すなわち,Cationic Liposomeをキャリアーとするbax遺伝子導入により腫瘍細胞内でアポトーシスが誘導され,増殖抑制効果が現れたと考えられた。
異常原子価リン化合物を配位子とする遷移金属錯体の合成と物性

この反応生成物の生成経路は次のように考えられる。まず,OR'^ーがOR基のα炭素にではなく、Pに求核攻撃し、金属錯体の部分がP原子に共有結合した5配位の異常原子価リン化合物(メタラホスホラン)が一旦生成する。次にもう1分子のOR'^ーがapical位にあるOR'基のα炭素を求核攻撃し、その結果、NR_2^ーが選択的に脱離し、P=O結合が生成する。(当然R'ーOーR'の生成を伴う。)この反応機構によれば、[Cp(CO)_2Fe{P(NR_2)_n(OPh)_<nー3>}]^+(nーOー3)のように脱離したC1^ーが攻撃できるα炭素を持たない陽イオン錯体もOR'^ーと反応し、ホスホネ-ト錯体を与えるはずである。このことは実験的に確認され、異常原子価メタラホスホランを経由する反応機構が支持される。この中間体は単離できる程安定ではないが、P原子での配位子のsite preferenceやstereomobility等の点で極めて興味ある化合物であり、この種のリン化合物を単離し、構造決定も含めその物性を明らかにする研究を今後も推進する予定である。
定型発達児と発達性読み書き障害児の仮名と非語の音読における特徴

本研究の目的は、小学生の定型発達群と発達性読み書き障害児の仮名と非語の音読における特徴と認知機能との関連を明らかにすることである。非語音読は、ひらがな単語、一文字に比べて困難であり、発達性読み書き障害群では特に困難な課題であることが示唆された。ひらがな非語音読には、音韻処理能力と視覚認知能力の双方が影響していることが示唆された。本研究の成果は、教育現場において発達性読み書き障害を発見するための一つの有用な指標になりうるのではないかと考えられた。本研究は、日本語話者で発達性読み書き障害のある小中学生のひらがな、カタカナの一文字、単語および非語音読における特徴および、音読における誤り方と要素的な認知機能との関連を明らかにすることを目的としている。発達性読み書き障害児と定型発達児の音読における誤り方に質的な差を見出すことができれば、教育現場において、発達性読み書き障害の可能性のある児童を早期に発見できる可能性が高まると考えられる。また、音読における誤り方と要素的な認知機能との関連が明確になれば、指導や支援における有用な示唆を得られるのではないかと考えられる。最終年度にあたる平成25年度は、小学3年生から6年生の発達性読み書き障害児36名に特殊音節を含むひらがな非語音読と各種認知機能検査を実施した。その結果を解析し、小学校通常学級に在籍する児童758名の特徴と比較検討した。発達性読み書き障害群のひらがな非語音読の正答率は、全学年で通常学級在籍群より有意に低かった。また、通常学級在籍群において非語音読で誤りが多い群は、誤りが全くない群に比べ、音韻処理課題や視覚認知課題の得点が有意に低かった。両群を1つの対象群とした重回帰分析の結果、音韻処理能力に加え、視覚認知能力がひらがな非語音読に有意な影響を及ぼす要因として抽出された。発達性読み書き障害群にとっては、ひらがな非語音読は困難な課題であること、通常学級在籍群のうち、非語音読で誤りが多い児童のなかには発達性読み書き障害児が含まれている可能性が考えられた。初年度にあたる平成24年度は、通常学級に在籍する小学1年生から6年生の1,526名に、特殊音節を含むひらがな非語の音読と各種認知機能検査を実施した。その結果を解析し、音読の特徴および仮名非語音読に関わる認知機能に関して検討した。ひらがな非語音読における誤りの出現率は、学年が上がるにつれて減少したが、6年生でも約20%の児童に誤りがみられ、非語音読は学年があがっても誤りやすいことが示唆された。これらの児童は知的発達には遅れがないことから、この中には発達性読み書き障害のある児童が含まれている可能性があると考えられた。今回使用した非語を構成する特殊音節パタン別の正答率は、低学年では、拗音と促音を含む非語で低い傾向がみられた。特に、拗音と促音を連続して含む非語の正答率が有意に低い結果であった。非語音読と認知機能については、各要素的認知機能検査の結果を独立変数とし、ひらがな非語音読の成績を従属変数とした重回帰分析を行った結果、非語の音読には、音韻情報処理に加え、視覚情報処理機能と自動化能力が有意な影響を及ぼしていた。現在まで、通常学級に在籍する小学生のひらがな、カタカナの分析および非語の音読の特徴を分析し、各認知機能検査との関連を検討した。

今回使用した非語を構成する特殊音節パタン別の正答率は、低学年では、拗音と促音を含む非語で低い傾向がみられた。特に、拗音と促音を連続して含む非語の正答率が有意に低い結果であった。非語音読と認知機能については、各要素的認知機能検査の結果を独立変数とし、ひらがな非語音読の成績を従属変数とした重回帰分析を行った結果、非語の音読には、音韻情報処理に加え、視覚情報処理機能と自動化能力が有意な影響を及ぼしていた。今後は、初年度に得られたデータの解析を継続し、さらに発達性読み書き障害児のデータ収集および解析を行う。得られた研究成果を積極的に国内学会(発達性ディスレクシア研究会、日本言語聴覚学会、日本高次脳機能障害学会学術総会)等で発表する。さらに論文化し公表する。初年度に収集したデータの解析、学会での成果発表、論文投稿を行う。そのため、データ入力と解析に関する謝金、論文投稿のための費用(英文校閲費、投稿料、別刷料)、および国内学会(発達性ディスレクシア研究会、日本言語聴覚学会、日本高次脳機能障害学術総会)参加のための旅費が必要となる。
マウス視覚野の方位選択性における発達期神経細胞の同期活動の機能解明

発達初期において、gap junctionを介した神経活動の同期が起こっており、正常な回路機能形成への関与が示唆されている。しかしながら、このような発達期の同期性が回路形成にどのような影響を与えるかは明らかになっていない。本研究は、connexinの発達期特異的なノックダウン(KD)により、gap junctionが成熟した神経回路の形成にどのような機能を果たしているかを大脳皮質の一次視覚野に着目して検証する。まず、doxycyclineにより任意の時期にKDの誘導が出来るin vivo KDシステムの立ちあげを行った。次に、視覚野の発達期特異的なin vivo KDにより、方位選択性の表現にどのような影響が見られるかについての解析を行ってきた。その結果、connexin43のKDにより成体において方位選択性が増加するという知見を得た。このことは発達期のgap junctionが神経回路の機能形成に重要な役割を果たしていることを示している。平成26年度は、これまでに得られたconnexinの方位選択性に対する作用のメカニズムを調べるために、発達期の個体における自発活動がconnexin43のKDにより、どのような影響を受けているかを解析した。In utero electroporationによりconnexin43をKDした個体(生後9-11日)でin vivo imagingを行った。解析の結果、KDにより、時間あたりの自発活動の数に影響は見られなかったものの、自発活動に参加する細胞の割合が、connexin43 KDにより顕著に減少することが明らかとなった。このことは視覚野神経細胞におけるconnexinが、自発活動の発生ではなく、自発活動の伝播に作用していることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。しかしながら、このような発達期の同期性が回路形成にどのような影響を与えているかは明らかになっていない。本研究は、connexinの発達期特異的なノックダウンにより、gap junctionが成熟した神経回路の形成にどのような機能を果たしているかを大脳皮質の視覚野に着目して検証する。本年度は計画通り、in vivoノックダウンシステムの立ちあげを中心に行なってきた。本研究では発達期なノックダウンを行う必要があるため、tet作動性のshRNAベクターの作成を行った。現在のところ、in vivoでtet依存的にノックダウンを行なっている研究がほとんど見当たらないため、市販のノックダウンベクターを様々に改変し、ノックダウン効果、tet依存性の評価を行うことで最適なベクターを得ることにした。現在のところ、2つの有力な候補ベクターを得ており、更に詳細な実験により実際に使用するベクターを決定しようと考えている。同時に、ノックダウンを行うconnexinのサブタイプの決定を行うために、過剰発現系で脳機能に最も影響の現れる候補分子をin vivoイメージングでスクリーニングしている。現在のところ、connexin26の高発現で方位選択性に異常が見られるということが明らかになってきた。今後、connexin26を上記のスクリーニングにて取得したベクターを用いて発達期特異的にノックダウンを行い、方位選択性に与える影響を解析する予定にしている。平成25年度は、昨年度立ちあげたin vivoノックダウンシステムを用いて、視覚野の発達期特異的なin vivoノックダウンにより、方位選択性の表現にどのような影響が見られるかについての解析を行ってきた。その結果、昨年度connexinの過剰発現にて方位選択性が低下することを確認したサブタイプにおいて、ノックダウンにより方位選択性が増加するという知見を得ることができた。今後、この結果をさらに確証するために、別のターゲットサイトによるノックダウンで同様の効果が見られるのかに関して実験を進める予定である。発達期の大脳皮質には自発的な神経活動が見られ、それが神経回路の発達に重要であることが示されてきている。そこで現在は、なぜ発達期特異的なconnexinのノックダウンにより生体の神経回路に異常が見られるようになったのかを調べる目的で、発達期の自発活動に着目して、詳細なメカニズム解析を集中的に行っている。

平成26年度は、これまでに得られたconnexinの方位選択性に対する作用のメカニズムを調べるために、発達期の個体における自発活動がconnexin43のKDにより、どのような影響を受けているかを解析した。In utero electroporationによりconnexin43をKDした個体(生後9-11日)でin vivo imagingを行った。解析の結果、KDにより、時間あたりの自発活動の数に影響は見られなかったものの、自発活動に参加する細胞の割合が、connexin43 KDにより顕著に減少することが明らかとなった。このことは視覚野神経細胞におけるconnexinが、自発活動の発生ではなく、自発活動の伝播に作用していることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、in vivoノックダウンシステムの立ちあげを行うことを目標としていた。現在のところ、実際に使用するノックダウンベクターは決定していないため、完全に計画どおりとはいかなかったものの、実際にノックダウンを行うことが可能である候補ベクターを2つ得ることができた。さらに、発達期において強く機能しているconnexinのサブタイプを同定するために、発達期特異的に過剰発現させ、機能がどのように変化しているかをin vivo imagingにて検証する実験を行い、connexin26の過剰発現において方位選択性を低下させることを示唆するデータが得られた。こちらの実験は、計画時には予定していなかったものの、平成25年度以降の研究をさらに効率的に行うために、非常に有用なデータとなる。平成25年度はconnexin分子のin vivoノックダウンにより、大脳皮質の視覚野の神経活動にどのような影響があるかを調べることを目的としていた。現在のところ、解析は順調に進んでおり、connexinのノックダウンにより方位選択性が増加するという知見を得ることができた。今後は、このデータをさらに確証するために、同じ分子を違うターゲット配列でノックダウンする予定にしている。今後、過剰発現系で得られたconnexinの候補分子をin vivoで発達期特異的にノックダウンし、成体においてどのような視覚機能に異常が見られるかを詳細に解析する予定である。また、ノックダウンが発達期の活動にどのような影響を与えているかを解析する。当初、ノックダウンベクターはレンチウイルスを用いて導入する予定であったが、in uteroエレクトロボレーションを用いた遺伝子導入が非常に効率的であったため変更した。In uteroエレクトロポレーションを用いることで、複数ベクターを同一細胞に導入すること、また、時期を選ぶことにより、任意の層にベクターを導入することが可能となった。
グリコシル化アルブミンがテイコプラニンの蛋白結合率及び体内動態に及ぼす影響

TDxFLxによる蛋白遊離型テイコプラニン(TEIC)の測定系を確立した。検量線を作成するために、精度管理用血清を限外ろ過し、得られたろ液に、TEICを加え、0.00、0.25、0.50、1.00、2.50、5.00μg/mLの標準液を調整した。標準液を用いて検量線を作成し、測定系の測定内精度(同一測定内で5回測定)および測定間精度(同一測定内で3回測定し、5日測定)を検討したところ、それぞれ変動係数は6%以下、4%以下であった。確立した測定系により、TEICを投与された患者血清の蛋白遊離型TEIC濃度を測定した。血清中の総TEIC濃度、遊離型TEIC濃度から、蛋白結合率を算出し、血清アルブミン濃度との相関性を検討した結果、報告されている結果と同等であったため、測定系は良好であると評価した。血清中の総TEIC濃度、遊離型TEIC濃度、血清アルブミン濃度から結合親和定数(Ka)を算出し、随時血糖値との相関関係を検討した。その結果、TEIC投与前1週間において、随時血糖が200mg/dL以上の患者では、200mg/dL未満の患者よりもKaが低下していた。以上より、アルブミンのグリコシル化がTEICとアルブミンのKaに影響する可能性が考えられる。今後、既知のグリコアルブミン濃度の糖尿病モデル血清を調整し、TEICを添加して、グリコアルブミン濃度とKaとの相関関係をin vitroで検討することを予定している。また、TEICを投与された患者血清のグリコアルブミンの測定を行い、Kaとの相関関係を検討することを予定している。
ピラーアレイカラムを用いた生体分子の高感度分析システムの開発

生体分子の分離分析法として、液体クロマトグラフィーが広く用いられている。しかしながら、これまでのクロマトグラフィーにおいては、分離能に限界があることが知られていた。そこで、本研究においては、理論的に高分離能を有することが知られているピラー構造を有するオンチップ液体クロマトグラフィー(ピラーアレイカラム)に着目し、研究を行った。本研究においては、ピラーアレイカラムの高性能化について検討した結果、圧力損失の小さい新規低拡散曲線構造の開発に成功した。生命現象を明らかにする上で、微量生体分子の分離・定量は重要である。微量生体分子の高精度な定量を行う上では、高性能分離と同時に、高感度な検出法が必須である。生体分子の分離方法として、液体クロマトグラフィーが広く用いられている。しかしながら、従来のクロマトグラフィーにおいては、分離能に限界があることが知られていた。そこで、本研究においては、理論的に高い分離能を有していることが知られているピラー構造を有するオンチップ液体クロマトグラフィー(ピラーアレイカラム)に着目して研究を行った。今年度は、ピラーアレイカラムの高性能化について、特に、圧力損失の小さい新規低拡散曲線構造に関する検討を行った。曲線部における拡散を最小限に抑えるために、曲線の内側と外側におけるピラー密度の異なる構造の最適化を行ったところ、実際に、曲線部における拡散を最小限に抑えることが可能となった。また、ピラーアレイカラムの高性能化について、親水性相互作用クロマトグラフィー(HILIC)モードの開発を目指しているが、今年度においては、従来HILICカラムを用いたカテコール化合物、生体チオール類の分離分析法の開発に成功した。生体分子の分離技術として最も用いられているものが、液体クロマトグラフィーである。従来の液体クロマトグラフィーにおいては、粒子充填型カラムを用いて分離が行われている。しかしながら、従来の液体クロマトグラフィーにおいては、分離能に限界があることが知られている。そこで、本研究においては、既に理論的に高い分離能を有することが知られていたピラーアレイカラムに着目して研究を行った。今年度は、ピラーアレイカラムの高性能化の一つとして、親水性相互作用クロマトグラフィー(HILIC)モードの開発を目指して研究を行った。親水基として、従来HILICカラムで汎用されているアミド基のピラーアレイカラム表面への導入を検討した。はじめに、従来液体クロマトグラフィーのアミド修飾カラムを用いて、マウス血清試料におけるチオール分析法の開発に成功した。その際、マウス血清試料中に未知チオール化合物を見出し、HILIC-質量分析により、その分子量を決定した。ピラーアレイカラムのアミド修飾について、シリコン基板をアミド化処理したところ、X線光電子分光分析にて窒素元素の存在が確認され,また、水接触角が小さくなった(親水化した)ことから,シリコン基板のアミド化が可能であることが明らかとなった。従来カラムを用いた親水性相互作用クロマトグラフイーにおける分離に成功した。また、従来カラムにおける二次元クロマトグラフィー系の構築が出来た。生体分子の分離技術として液体クロマトグラフィーは必須である。従来の液体クロマトグラフィーにおいては、粒子充填型カラムを用いた分離が行われているものの、分離能に限界があることが知られていた。今年度は、ピラーアレイカラムの高性能化に関する検討の一つとして、圧力損失の小さい新規低拡散曲線構造の開発を行った。はじめに、計算流体力学シミュレーションを行ない、曲線構造におけるピラー配置の最適化を行った。続いて、紫外線フォトリソグラフィと深掘り反応性イオンエッチングにより、20 ×20 mmのシリコン基板上に最適化した新規低拡散曲線構造を有するピラーアレイカラムを作製した。ピラーアレイの表面を逆相クロマトグラフィー用にoctadecylsilyl基で修飾した。背圧計測と蛍光色素2種の分離実験の結果から、新規低拡散曲線構造が実際に低圧力損失(等流路長曲線構造の1/7)かつ低拡散(等流路長曲線構造と同等)であることを明らかにした。さらに、生体分子分析への応用例としてアミノ酸の分離を試みた。低圧力損失になったことから、高流速での分離が可能となり、4-fluoro-7-nitro-2,1,3-benzoxadiazole (NBD-F)により蛍光誘導体化した6種アミノ酸を60秒以内に分離することに成功した。今年度は、「ピラーアレイカラムの高性能化」における基礎的検討が出来たと考えられる。よって、おおむね順調に進展している、と言える。オンチップにおけるHILICモードの開発を行うための条件検討を詳細に行う必要がある。生体分析

化学従来カラムにおいて親水性相互作用クロマトグラフィー(HILIC)モードにおける検討が終わった。よって、今後はHILICを用いた分離媒体の開発について、ピラーアレイカラムを用いた検討を行う。カラムの耐久性が予想以上に良かったために、カラムの購入が必要なかった。LCカラム購入分を今年度分として確保していたが、想定以上にカラムの耐久性が高く、購入の必要がなかったため。カラム購入ミクロポンプ他、試薬、LC用部品、旅費等。
カントの共和制とその哲学史的・概念史的文脈についての研究

本研究はイマヌエル・カントの国家法論における共和制の内実について、彼が影響を受けた哲学者との関係をふまえて解明することをめざした。その結果、1790年代に出版された法・政治哲学に関する一連の著作のうち、共和制の構想に変遷がみられること、すなわち「理論と実践」においてはルソー『社会契約論』の影響が色濃くみられるのに対し、『永遠平和論』『人倫の形而上学』では、彼自身の哲学を踏まえた独自の共和制概念を展開しており、国家法を一種の手続き的正義として論じていることが明らかになった。27年度はカントにおける共和制概念の歴史的文脈を探究するための前提として、(1)法と強制との関係についての研究と、(2)カントの共和制とその実現についての研究を行った。(1)の研究として、カント哲学において強制が、通常言われているような、義務遂行のための心理的・物理的な手段として考察されているのではなく、他の人に対してその人の合意がない場合ですら意志を規定をするための権能としてとらえられていることを明らかにした。また、法と強制権能とのつながりから、権利概念がどのように導出されているかを検討した。(2)の研究では、カントの共和制に関係する諸概念の整理を行った。まず、私法と公法、そして自然状態と市民状態との相違を考察し、それらの相違と共和制概念とが、どのような連関におかれているかを検討した。自然状態と市民状態は、社会契約論において広く使用されている概念だが、カントは両者を自らの哲学に即して理解しており、共和制と専制という二つの対立する国家体制の形態が、その理解を反映したものであることを示した。それに続き、共和制自体はアプリオリな理念であるが、カントのテキストのなかには、共和制が達成されるべき理念ー法ーと、それを実現するための制度の運用ー政治ーの両面からの記述が存在することを、明らかにした。以上に関する研究成果を、9月に行われた第9回日独倫理学コロキウム(ボン)と、12月に行われた第2回大阪哲学ゼミナール(大阪大学)にて発表した。4月にフランクフルト大学のマークス・ヴィラシェク教授と面会し、カントの強制概念に関する理解に不十分な点があることを指摘された。国家制度に関する概念整理を試みる本研究にとって、強制概念は研究の中核となる基礎的な概念であるため、本年前半はまずその修正に取り組んだ。その結果、共和制概念の研究そのものを始める時期がずれ込み、ルソーの代表制に関する検討を十分に行うことができなかった。しかし、カントの共和制に関連する諸概念を検討し、カントと他の哲学者だちとを比較検討するための基盤は十分に整ったと考えられるため、上記の判断とした。本年度は、国家法に関連するカントのいくつかの著作(「理論と実践」と『永遠平和論』、『人倫の形而上学』「法論」)を比較検討し、共和制に関する研究を深めることができた。本年度の研究で特に明らかになったのは、1790年代にカントが執筆した法・政治哲学関連の著作を比較すると、かならずしも同じ構想が描出されているわけではない、ということである。従来の二次文献においてはこのことにそれほど注意が払われているわけではなく、「代表制」や「共和制」、「一般意志(すべての人の統合された意志)」という用語を説明する際に、さまざまな著作からの引用を用いることが専らであった。しかし、1793年に発表された「理論と実践」では、ルソーの『社会契約論』での説明からの影響を大きく受けるかたちで執筆が進められたのに対し、1795年の『永遠平和論』や1797年の『人倫の形而上学』での説明は、「共和制=代議制」というテーゼ自体は維持しつつも、その内実という点ではルソーの構想から離れるようになる。すなわち、「理論と実践」では、理念的国家と現実の国家の峻別と、現実に対する理念的国家の規範性が強調される。それに対し、1795年の段階では、現実における国家の体制や行為に正当性が認められるためにはどのような手続きを経て立法や決定がなされなくてはならないのかという、いわゆる「手続き的正義」の問題が論じられるようになり、現実の国家において立法権と執行権の分離が担保されている「代表制」が、正当な国家体制とみなされる。『人倫の形而上学』でカントは、『永遠平和論』での問題意識ー手続き的正義の確立ーを維持しつつ、立法権・執行権・司法権という3つの権力の分立を主張するに至るようになる。以上のように、カントの著作間の異同を分析することが、彼の国家法論を理解するためには重要である。カントの共和制とその哲学史的・概念史的文脈に関する研究において、カントがルソーからどのような影響を受け、その後どのようなかたちで独自の構想を作り出していったのかを、著作ごとの記述を比較することによって明らかにすることができた。カントが自分の国家法論を構築するのにベースとした歴史的文脈を見出すという観点からすると、研究の大枠を定めることができ、かつ最終年度に検討する課題を絞ることができたので、本研究は現在までにおおむね順調に進展していると考えている。ただし2016年9月に予定していたドイツでの発表ができなかったので、2017年度は研究成果の公表に重点を置く必要があると考えている。

29年度は、昨年度に明らかにした知見を、「すべての人の統合された意志」というカント法哲学に特有の概念と関係づけることを試み、『人倫の形而上学』「法論」における三権分立の議論と共和制の意義を考察した。また同時に、世界市民主義と永遠平和に関する研究を行った。「法論」によれば、すべての国家は、三権分立を制度として採用することが求められるとされる。そして、立法者と執政者はそれぞれ、国家の全成員に等しく適用されるべき法律を立てる審級と、その法則を個別事例に適用する審級とみなされ、裁判官は個別事例において何が合法かを判定する審級とされる。この三権分立制のもとで、統合された意志は、現実の人間や集団のあらゆる特殊意志から区別されることとなる。そのうえで、カントが同じく「法論」において、「純粋共和国」を、「そこにおいては、法則が自ら支配し、いかなる個別人格にも依存しない。〔純粋共和国〕は、すべての公法の究極目的であり、各人にその人のものが確定的に配分されうる状態」と呼んだことに注目し、現実の統治者のいかなる特殊的・個別的意思にも依存しない(=すべての人の統合された意志による支配が可能となる)状態の実現を制度的に保証するという理念を、共和制に見いだしうるという結論を得た。また、世界市民主義と永遠平和についての研究では、世界市民や平和にかんするカントの思想が共和制を志向する国家法論と連続的であり、かつ複数の国家が存立することを前提にしていることにその独自性があることを指摘したうえで、現代の世界市民主義的な思想との異同を考察した。本研究はイマヌエル・カントの国家法論における共和制の内実について、彼が影響を受けた哲学者との関係をふまえて解明することをめざした。その結果、1790年代に出版された法・政治哲学に関する一連の著作のうち、共和制の構想に変遷がみられること、すなわち「理論と実践」においてはルソー『社会契約論』の影響が色濃くみられるのに対し、『永遠平和論』『人倫の形而上学』では、彼自身の哲学を踏まえた独自の共和制概念を展開しており、国家法を一種の手続き的正義として論じていることが明らかになった。来年度はルソーの代表制概念の検討を行い、カントにおける共和制および代表制概念との比較を行う予定である。「共和制は立法権と執行権が分離した体制である」というカントのテーゼは、立法を行う議会と、法律に基づいて統治活動を行う君主ないし内閣との役割分担の徹底化を主張したものとしばしば考えられてきた。本研究は、このテーゼをカントがルソーから受容したという想定のうえで、立法権も執行権も、またそれらの「分離」も、通常の理解とは異なっていることを示す予定である。また、20世紀以降のドイツの憲法論を参照することによって、カントとルソーにおける代表制について、歴史的文脈にも即した知見が得られると考えている。最終年度はまず、これまでの研究成果の公表に努める。具体的には、2016年度の研究成果を論文としてまとめること、そしてドイツでの日独倫理学コロキウムで9月に発表することを予定している。二つ目は、『社会契約論』でのルソーの議論と「理論と実践」『永遠平和論』「法論」でのカントの議論を精密に比較し、「代表制」に対するカントとルソーの立場の異同を検討する。ルソーは「代表制」を否定したのに対して、カントは「代表制」こそが国家の目指すべき体制だとする。カントがルソーに従っているのであれば、代表制に関する見解のこのような相違がどこに由来するのか明らかにする必要があり、2017年度はこの課題に取り組みたいと考えている。法哲学・倫理学科研費にて購入予定だった雑誌が、過去の分も含め、所属大学図書館で購入されたため、使用額が予定より少なくなり、20万円ほどの差が生じた。