hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規LUBAC結合性ユビキチンリガーゼの機能解析

これまで我々は、HOIL-1L、HOIP、SHARPINのサブユニットからなるユビキチンリガーゼ複合体(LUBAC)がユビキチンのN末端を介する新規「直鎖状ユビキチン鎖」を生成することで、免疫や炎症応答に中枢的な役割を果たすシグナルNF-κB伝達経路を制御することを明らかにしており、現在その生理的・病理的役割の解明を進めている。本新学術領域研究でまず我々は、IκBキナーゼの制御サブユニット(NEMO)で見出された直鎖状ユビキチン鎖結合性ドメイン(UBANドメイン)を含有するoptineurin(OPTN)に着目した。OPTNの遺伝子変異は緑内障や筋萎縮性側索硬化症(ALS)を引き起こすが、我々はOPTNの緑内障型変異ではなくALS型変異ではOPTNのNF-κB活性抑制能が喪失することを見いだした。このOPTNのNF-κB活性抑制にはUBANドメインを介して直鎖状ユビキチン鎖に結合することが重要であり、我々は共結晶構造解析によりOPTN-UBANと直鎖状ユビキチン結合の詳細な分子基盤を明らかにした(Nakazawa S. et al., Nat.Commun. 2016)。さらにLUBACは、炎症性サイトカイン(TNF-α)によって引き起こされるアポトーシスの過程で、HOIPがカスパーゼによって限定分解を受け、これに伴ってN末端部の脱ユビキチン化酵素結合部位を含む活性抑制的領域とC末端部ユビキチンリガーゼ領域に分割されること、NEMOに加えてFADDがLUBACの基質であり、アポトーシスの過程でこれら基質タンパク質の直鎖状ユビキチン化が減弱することを見出した(Goto E. & Tokunaga F., BBRC. 2017)。これらの解析からLUBACや直鎖状ユビキチン鎖生成の生理的重要性の一端が明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。LUBACユビキチンリガーゼ(E3)複合体は、HOIP、HOIL-1L、SHARPINから構成され、ユビキチンのN末端Metを介する直鎖状ユビキチン鎖を生成する唯一のE3である。LUBACによる直鎖状ユビキチン鎖生成は、炎症・免疫応答制御の中枢的な役割を担うNF-κBシグナル経路を特異的に活性化し、ウイルス応答に重要なインターフェロン産生経路に対しては抑制することが報告されており、LUBACは免疫・炎症シグナルを選択的に調節することで生体防御を厳密に制御している。しかし、LUBAC機能を直接制御する細胞内因子の存在やその制御メカニズムは、ほとんど解明されていない。そこで我々は、LUBACの活性中心サブユニットHOIPと結合する新規LUBAC制御因子をタンパク質アレイにより探索した。その結果、RING型E3のRNF126を同定した。RNF126はp21やEGFRをユビキチン修飾し、分解へ導くことが報告されているが、細胞シグナル経路における役割は不明である。今回、我々は分子細胞生物学的手法を駆使してRNF126とLUBACの結合様式、RNF126過剰発現細胞、Rnf126-KO細胞を用いたシグナル解析を行い、RNF126のLUBAC活性制御とその生理機能を調べた。その結果、RNF126は炎症刺激に伴ってHOIPに結合し、LUBACによるNF-κB活性化を抑制した。さらに、CRISPR/Cas9法にて構築したRnf126-KO MEFでは、炎症性サイトカイン刺激によるNF-κB活性化が亢進し、poly (I:C)刺激によるIFN産生は減弱することを見出した。これらの結果は、RNF126はLUBACに拮抗するE3として機能し、RNF126-LUBACのクロストークが炎症・免疫応答制御に重要な役割を果たす可能性を示唆する。我々はLUBAC活性を制御する可能性がある新規E3としてRNF126をプロテインアレイによって同定し、そのKO細胞を構築するとともに、NF-κBやインターフェロン産生経路など炎症・免疫シグナル伝達経路への影響を解明しつつある。さらに、Rnf126-KOマウスの構築にも成功しており、今後、個体レベルでの機能解析も進捗すると予想される。全体的な機能解明や論文発表までは未だ時間を要するが、本研究は概ね順調に進展しており、高い波及効果をもつ成果へ帰結すると期待できる。このOPTNのNF-κB活性抑制にはUBANドメインを介して直鎖状ユビキチン鎖に結合することが重要であり、我々は共結晶構造解析によりOPTN-

UBANと直鎖状ユビキチン結合の詳細な分子基盤を明らかにした(Nakazawa S. et al., Nat.Commun. 2016)。さらにLUBACは、炎症性サイトカイン(TNF-α)によって引き起こされるアポトーシスの過程で、HOIPがカスパーゼによって限定分解を受け、これに伴ってN末端部の脱ユビキチン化酵素結合部位を含む活性抑制的領域とC末端部ユビキチンリガーゼ領域に分割されること、NEMOに加えてFADDがLUBACの基質であり、アポトーシスの過程でこれら基質タンパク質の直鎖状ユビキチン化が減弱することを見出した(Goto E. & Tokunaga F., BBRC. 2017)。これらの解析からLUBACや直鎖状ユビキチン鎖生成の生理的重要性の一端が明らかになった。平成28年度の研究成果をさらに発展させるとともに、下記の項目を解析する。1.Rnf126-KO細胞における免疫・炎症制御遺伝子の発現変動をmRNAアレイによって網羅的に解析し、想定しているシグナル伝達以外への影響を含めて広範な解析を進める。2.免疫・炎症シグナル制御におけるRNF126とRNF126に構造的に類縁のRNF115の標的分子を免疫沈降-質量分析法や網羅的タンパク質アレイによって探索する。同定した標的分子については細胞レベルで機能解析を進める。3.既に当研究室で構築済みのLUBAC-KO細胞を基に、RNF126をともにKOした二重欠損細胞を構築し、比較解析を進めることで、RNF126がLUBACと協調的に働くことで発揮する免疫・炎症シグナル制御への影響を明らかにする。4.Rnf126-KOマウスからB細胞やT細胞、マクロファージを調製し、それらの炎症性サイトカイン、細菌・ウイルス由来の病原体関連分子刺激に対する炎症・免疫応答性などの表現型を解析する。5.RNF126を標的とした活性阻害剤の探索に着手する。これらの研究を介して、LUBACの活性調節に関わる新規E3としてのRNF126の生理機能の全容を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
高密度測点重力探査による基盤構造及び堆積層分布データ取得の試み

平成18年度は、前年度に引き続き福岡県中部の警固断層及び福岡県南部の水縄断層を対象とした重力測定を行った。重力測定には既存の2台の相対重力計を用い、また測定点の座標(緯度・経度・標高)の決定は、本研究で導入したGNSS受信機、及び福岡市発行の1/2500都市計画図と久留米市発行の1/2500都市計画図を用いた。警固断層の調査では、福岡市中央区輝国・谷・小笹・平尾地区、及び南区大橋・清水・大楠地区を中心に、高密度に測定点を配置した(測定点間隔50200m)重力探査を実施し、平成18年度までの結果と合わせて福岡市重力異常図の詳細部分の範囲をさらに拡大した。また、警固断層を横切る6本の測線を抽出し、基盤岩深度及び堆積層の層厚を推定するために、これらの測線に沿って基盤岩(花崗岩類)・第三紀層・第四紀層の3層構造による鉛直2次元解析を行った。既存ボーリングデータのある地点において鉛直2次元解析で推定された基盤岩深度や第三紀層・第四紀層の層厚と比較したところ、非常に整合性の高い結果が得られた。水縄断層の調査では、平成18年度に実施した水縄断層西端部(久留米市中心部)の重力測定の結果を受け、久留米市市街地で見られる水縄断層の延長線南側の低重力異常がどの程度の規模のものであるかを把握するために、測定点間隔500m程度で久留米市街地西方及び南方の重力探査を行った。その結果、この低重力異常を示す地域は、耳納山地の北側を山地に沿って東西方向に延びる水縄断層とは逆に南側が落ちており、かなりの広がりがあることから久留米市南西部は非常に厚い堆積層に覆われていることが推定された。以上のことより、高密度に測定点を配置して行う重力探査は、基盤構造及び堆積層の層厚の推定に有効であることが判明した。ボーリング調査より短時間で低価格な探査手法であるため、広範囲の基盤構造・堆積層分布調査に適した探査手法であると言える。地震による建造物等の被害分布は基盤構造と関係していると考えられている。広域の基盤構造探査の一つとして重力探査があり、1995年の阪神・淡路大震災の後、福岡市内において既に福岡県による活断層調査等で警固断層を対象とした重力探査が実施されているが、測定点の間隔が広いため警固断層の全体像や詳細な形状は捉えられていなかった。平成17年3月20日に発生した福岡県西方沖地震では、福岡市及びその周辺地域で様々な被害が生じた。そこで、平成17年度は福岡市南区高宮地区、中央区警固・赤坂・今泉・天神地区及び港湾部を中心に、高密度に測定点を配置した(測定点間隔50100m)重力探査を実施し、これまでの結果と合わせて福岡市の中心部から博多湾までの地域の詳細な重力異常図を作成すると共に、この重力異常図から地震災害への考察も行った。重力測定には既存の2台の相対重力計を用い、また測定点の座標(緯度・経度・標高)の決定は、本研究で導入したGNSS受信機及び福岡市発行の1/2500都市計画図を用いた。作成した重力異常図には、西から東に向かって重力が急激に小さくなる部分が福岡市の中心部を北西-南東方向に連続しているのが示されており、これが警固断層に伴う基盤の段差部分に対応している。また警固断層の東側では低重力部が広がっており、これが地下鉄工事等で行われた調査ボーリングで推定された、厚い堆積層で覆われる天神凹地に対応するものと考えられる。1994年発行の5万分の1地質図幅「福岡(14)第51号」では、警固断層の位置が一部示されていないが、得られた重力異常図では地質図上の断層位置不明箇所においても基盤の段差部分が見られた。この重力異常図に、日本建築学会により調査された警固・今泉地区での福岡県西方沖地震による建造物被害分布を重ねると、被害の大きい建築物は低重力部に集中していることが示された。平成17年度の研究では福岡市中心部の詳細な重力異常図が得られた。そこで平成18年度は、本研究の当初計画どおり、前年度より測定を開始した警固断層に加え、福岡県南部の水縄断層を対象とした重力測定も開始した。重力測定には既存の2台の相対重力計を用い、また測定点の座標(緯度・経度・標高)の決定は、本研究で導入したGNSS受信機及び福岡市発行の1/2500都市計画図と久留米市発行の1/2500都市計画図を用いた。警固断層の調査では、福岡市中央区天神・西中洲・大濠公園・六本松・谷・西公園・荒津・港地区、及び博多区呉服町・冷泉・博多駅前地区を中心に、高密度に測定点を配置した(測定点間隔50200m)重力探査を実施し、これまでの結果と合わせて福岡市重力異常図の詳細部分の範囲を拡大すると共に、警固断層を横切る数本の測線を抽出し、これらの測線に沿って基盤岩(花崗岩類)・第三紀層・第四紀層の3層構造による鉛直2次元解析を行い、基盤岩の深度及び堆積層(第三紀層・第四紀層)の層厚の推定を行った。

また、水縄断層の調査では、これまで実施された重力測定の測点分布が非常に疎である水縄断層西端部(久留米市中心部)を、測定点間隔100300m程度で重点的に探査し、これまでの結果と併せて水縄断層西部の詳細な重力異常図を作成した。その結果、耳納山地の北側を山地に沿って東西方向に延びる水縄断層については、耳納山地西端の高良山付近までは断層位置の北側に低重力異常が東西方向に延びているが、高良山西方の久留米市市街地に入ると北側の低重力異常が見られなくなるだけでなく、むしろ断層の延長線上より南側に低重力異常が存在することが明らかになった。また、高良山と久留米市市街地との間では東から西に向かって急激に基盤深度が深くなっており、この位置に東西方向の走向を持つ断層の存在が推定できる。平成18年度は、前年度に引き続き福岡県中部の警固断層及び福岡県南部の水縄断層を対象とした重力測定を行った。重力測定には既存の2台の相対重力計を用い、また測定点の座標(緯度・経度・標高)の決定は、本研究で導入したGNSS受信機、及び福岡市発行の1/2500都市計画図と久留米市発行の1/2500都市計画図を用いた。警固断層の調査では、福岡市中央区輝国・谷・小笹・平尾地区、及び南区大橋・清水・大楠地区を中心に、高密度に測定点を配置した(測定点間隔50200m)重力探査を実施し、平成18年度までの結果と合わせて福岡市重力異常図の詳細部分の範囲をさらに拡大した。また、警固断層を横切る6本の測線を抽出し、基盤岩深度及び堆積層の層厚を推定するために、これらの測線に沿って基盤岩(花崗岩類)・第三紀層・第四紀層の3層構造による鉛直2次元解析を行った。既存ボーリングデータのある地点において鉛直2次元解析で推定された基盤岩深度や第三紀層・第四紀層の層厚と比較したところ、非常に整合性の高い結果が得られた。水縄断層の調査では、平成18年度に実施した水縄断層西端部(久留米市中心部)の重力測定の結果を受け、久留米市市街地で見られる水縄断層の延長線南側の低重力異常がどの程度の規模のものであるかを把握するために、測定点間隔500m程度で久留米市街地西方及び南方の重力探査を行った。その結果、この低重力異常を示す地域は、耳納山地の北側を山地に沿って東西方向に延びる水縄断層とは逆に南側が落ちており、かなりの広がりがあることから久留米市南西部は非常に厚い堆積層に覆われていることが推定された。以上のことより、高密度に測定点を配置して行う重力探査は、基盤構造及び堆積層の層厚の推定に有効であることが判明した。ボーリング調査より短時間で低価格な探査手法であるため、広範囲の基盤構造・堆積層分布調査に適した探査手法であると言える。
広帯域誘電分光法による高分子水溶液のガラス転移

本研究は,ガラス転移以下まで温度を下げても凍結しない濃度の高分子水溶液について広い温度および周波数域の誘電分光測定を行い,高分子水溶液で観測される緩和の一般論を確立することを目的とする。高分子水溶液の研究の中で,水を水素結合性液体の一つと捉え,様々な構造のアルコールの高分子溶液を用い,PVP水溶液およびPVPアルコール溶液でPVPの濃度を変化させて誘電分光測定を行い,高分子溶液中の水とアルコールの緩和時間を調べた。その結果,緩和時間の高分子濃度に対する変化をシフトファクターとし,シフトファクターと水およびアルコールの構造を比較したところ,水素結合可能なOH基密度が高い液体ほど緩和時間のシフトファクターが大きくなることがわかった。つまり水は様々な構造のアルコールと比べ,純水では緩和時間は最も小さいが,OH基密度が高いためにシフトファクターが大きい,つまり高分子の影響によりもっとも動的構造の変化が大きい物質である事がわかった。低分子量分子から高分子までの様々な分子量の物質の水溶液でも,単一物質からなるガラス形成物質と同様,高温側の緩和が,低温でα過程とβ過程の2つの緩和に分離することが観測されたが,水と混合する物質の分子量や観測した温度域により,これらの緩和の緩和時間に分子量依存性が見られる領域と見られない領域に区別できることがわかった。緩和時間に分子量依存性が見られる領域では水分子を主体とした協調緩和領域(CRR)の特性長が溶質分子より大きい場合であり,緩和時間に分子量依存性が見られない領域ではこのCRRの特性長が溶質分子よりも小さい場合であると仮定すると,実験結果を良く解釈することができた。従来,様々な液体や高分子などの非結晶性物質について,広い温度,周波数域の誘電分光測定により,液体状態からガラス状態までの動的構造について多くの研究が行われてきた。本研究ではガラス転移温度までの低温でも水の凍結が起こらない濃度の高分子水溶液の誘電分光測定を行い,高分子水溶液におけるガラス転移現象の一般論を確立することを目的とする。65wt%PEG400,600水溶液について広帯域誘電分光測定とDSC測定を行った。PEG400水溶液では高温側で緩和が一つ観測されたが200K以下の低温側ではこの緩和は2つに分離した。また,PEG600水溶液では液体状態からガラス転移温度まで1つの緩和過程しか観測されなかった。しかし,PEG400水溶液とエチレングリコールオリゴマー水溶液で観測された緩和との比較とDSC測定により,PEG600水溶液でも観測された緩和よりも低周波側にもう一つ緩和が存在し,この緩和は低周波側の不純物によって引き起こされる分極に隠れて見えないということがわかった。以前は高分子水溶液でfragile-strong転移が起こっていると考えていたが,今回の実験により高分子水溶液でも様々なガラス形成物質と同様,低温側で2つの緩和に分離することがわかった。またこれらの結果は純水のガラス転移現象に関する研究に新たな情報を提供することができる。広い温度と周波数域で観測される緩和の特徴が高分子水溶液と似た3EG水溶液と,数種類のアルコール水溶液で含水率を変化させ広帯域誘電分光測定を行った。これらの水溶液でも高温側で緩和が一つ観測されるが,この緩和は低温側で2つの緩和に分離する。今回,含水率を変化させた測定の結果により,高周波側の緩和は主に水溶液中の水分子の運動が支配的であり,低周波側の緩和は主に溶質分子と水分子の協同的な運動であることが示唆された。
細胞と動物実験を用いた褥瘡発生に至る酸素濃度と時間の解明

皮膚は膠原弾性線維で構成される固相と膠原線維組織に含まれる血液および体液成分の液相に大別され,いわゆる固・液2相系の多孔質粘弾性材料とみなすことができる.皮膚組織の経皮的圧力の増加による多孔性の低下と血流障害の関係を調査することは重要である.ウサギ耳介のクリープ変形挙動と皮膚組織内の血流変化を実測した.組織内の血液流動能CSはCS=345.3P-2.68(相関係数R2=0.999)としての多孔性Pの指数関数として示される.組織内血流量は20mm Hg以上の経皮的圧力下で速く低下することが確認された.褥瘡の安全性と生体適合性を高めるためには,皮膚組織に十分な血流を確保することが重要である.寝たきり状態の高齢者や麻痺患者に持続圧が作用すると,高い頻度で褥瘡が発症することが知られている.褥瘡好発部位は骨を取り巻く軟部組織層が比較的薄く,高い圧力の生じる部位である.皮膚組織は,膠原線維を固相,組織内間隙に含まれる毛細血管内を流れる血液を液相とする固・液2相系多孔質粘弾性体である.同粘弾性モデルを用いた動物皮膚のクリープ試験と麻酔下ラット大腿部を加圧し,レーザー血流計を用いて加圧部の血流量変化測定を実施した.皮膚組織の安全性について,これらの結果を用いて検討し,以下の知見を得た.皮膚組織は膠原線維を固相,血液を液相とする顕著な固液2相系多孔質粘弾性を示すことが確認され,組織の圧密化と血液流動を阻害しない力学環境が皮膚組織の安全性確保に重要である.ウサギ耳介のin vivoクリープ試験によると,経皮的加圧量が25mmHg以下であれば,経皮加圧量は組織血圧と膠原線維の弾性発条力の合力と平衡し,変形は停止する.しかし,加圧量がそれを上回るとクリープ変形は血液が組織から排除されるまで進行し,圧密化は膠原線維の発条力と平衡して停止すると考えられる.また,in vitroクリープ試験により,皮膚組織内の血流コンプライアンス(Cs)は2030mmHg以上で0.110.04 (Pa・s)-1,筋肉組織の血流コンプライアンス(Cm)は1520mmHgで急激に低下することが明らかになった.また,50mmHg以上でCm,Csはともにゼロになることが推定される.皮膚は膠原弾性線維で構成される固相と膠原線維組織に含まれる血液および体液成分の液相に大別され,いわゆる固・液2相系の多孔質粘弾性材料とみなすことができる.皮膚組織の経皮的圧力の増加による多孔性の低下と血流障害の関係を調査することは重要である.ウサギ耳介のクリープ変形挙動と皮膚組織内の血流変化を実測した.組織内の血液流動能CSはCS=345.3P-2.68(相関係数R2=0.999)としての多孔性Pの指数関数として示される.組織内血流量は20mm Hg以上の経皮的圧力下で速く低下することが確認された.褥瘡の安全性と生体適合性を高めるためには,皮膚組織に十分な血流を確保することが重要である.褥瘡は皮膚表面に持続的圧力が加わることで,血管が圧迫され血行障害が起こり組織壊死する病態である.この病態は難治性かつ慢性的な疾患であるため,発症前に予防することが重要となる.褥瘡の予防には,持続的加圧による皮下組織の圧密化とそれに伴う組織内酸素濃度の低下を定量的に把握することが重要である.この視点から,当該年度は低酸素濃度で長時間細胞培養した時の細胞障害を測定した.実験にはL929細胞を使用した.低酸素状態はチャンバーに低酸素ガス(1%,5%)を流すことで培地内の酸素分圧をそれぞれ12mmHg,20mmHgにした.この低酸素状態で培養した時と通常の培養(O2 20.9%)との細胞障害の違いを測定した.測定方法は,細胞から放出される乳酸脱水素酵素(LDH)により細胞障害率を測定し,Calcein AMとEthidium homodimer-1を用いて生細胞,死細胞染色による測定も行なった.その結果,低酸素状態培養では,培養時間が12,18hourではいずれも細胞障害率は低く,通常の培養結果と差が見られなかった.しかし,48hour,低酸素1%のときには細胞障害率がLDHでは60100%損傷率が見られ,低酸素5%でも通常よりも高い値が見られた.低酸素1%,2436hourでは2090%の間で細胞障害率のバラつきが見られた.これらの結果から,細胞に十分に影響を与えるには24hour低酸素状態に晒される必要があるが,実際の褥瘡発生は34hourで起こるといわれている.そのため,褥瘡の発生には酸素分圧だけでなく圧力による組織変形,組織組成などの要素が関わっており,それらを考慮する必要があると考えられる.交付申請書に記載した当該年度の研究計画通りに,実験を行うことができ,実験データを採取することができた.細胞実験で得た酸素濃度と時間の関係を元に、垂直荷重およびせん断力を麻酔下ラットの大腿部に加える。

そして、大腿部皮下組織内に針電極を刺入し、酸素分圧測定装置を用いて加圧部の組織内酸素分圧(PO2)を測定する.また,レーザー血流計を用いて組織内血流量の測定も行なう.次年度に使用する予定の研究費が生じた状況は,低酸素濃度で長時間細胞培養した時の細胞障害を測定する実験で実験回数が,本年度に予定していた回数よりも少なかった.そのため,次年度に同じ細胞障害を測定する実験を行なうので,その測定用の試薬を購入する.この実験については,本年度と同様の実験のため,手法が確立されているので,次年度に実施する実験に支障をきたさない.次年度の研究費は主に,酸素分圧測定装置の針電極やレーザー血流計のグラスファイバージョイントプローブ等の購入に充てる.
小型肝細胞と骨髄間葉系幹細胞との共培養によるミニ肝組織構築及びその形成機序の解明

肝臓を生体外で再構築ためには,増殖・分化ポテンシャルの高い細胞を用い,3次元構造を形成させることで肝機能を発揮させる必要がある。そこで本研究では,(1)増殖・分化ポテンシャルの高い細胞として,小型肝細胞と骨髄間葉系幹細胞との共培養,(2)3次元構造を形成させるための細胞外環境の付与,を組み合わせることで,立体的なミニ肝組織の構築及びその形成機序の解明を目的とした。本研究により,患者の肝組織より小型肝細胞を分離培養し,同患者から採取した骨髄間葉系幹細胞を共培養,増殖させることで細胞数の確保とその増幅に限界があった小型肝細胞の臨床応用の可能性が高まると考えられる。肝臓を生体外で再生させるためには,増殖・分化ポテンシャルの高い細胞を用いて,立体構造を形成させることで肝細胞を組織として機能させる必要がある。そこで本研究では, (1)増殖・分化ポテンシャルの高い細胞として,小型肝細胞(Small Hepatocyte ; SH)と骨髄間葉系幹細胞(Msenchymal stem cells ; MSC)との共培養(2)立体構造を形成させるための細胞外環境の付与,を組み合わせることで,立体的なミニ肝組織の構築およびその肝組織形成機序の解明を目的とした。生体ラットから単離し,ヒアルロン酸塗布培養皿で10日間無血清培養した小型肝細胞コロニーに対し, TERT導入ヒト不死化骨髄間葉系幹細胞を同じ無血清培地で共培養させた。Brd-U index (BrdU positive細胞数/コロニーの全細胞数x100%)による増殖能を解析したところ, SH単独では15.3%に対し,共培養では24.1%と高かった。またMSCは無血清培地ではほとんど増殖しなかったのに対し,共培養では異常な増殖能を示し,ほとんどの細胞がBrd-U positiveであった。また,胆管上皮細胞マーカーであるCK19による免疫染色を行ったところ, SH単独ではほとんど発現していなかったのに対し,共培養ではMSCと接しているSHはほぼ100%CK19 positiveであった。これらの結果はSHとMSCとの相互作用により増殖能が促進され,また接触している部分では胆管上皮細胞への分化誘導が起こっていると考えられる。しかし,この実験系では胆管上皮細胞に分化したのがSHもしくはMSCのどちらか追跡が難しいため, GFP発現ラット由来のMSCとの共培養を検討し,その上でコラーゲンゲルによる三次元培養を行う予定である肝臓を生体外で再生させるためには,増殖・分化ポテンシャルの高い細胞を用いて,立体構造を形成させることで肝細胞を組織として機能させる必要がある。そこで本研究では,(1)増殖・分化ポテンシャルの高い細胞として,小型肝細胞(Small Hepatocyte;SH)と骨髄間葉系幹細胞(Msenchymal stem cells;MSC)との共培養,(2)立体構造を形成させるための細胞外環境の付与,を組み合わせることで,立体的なミニ肝組織の構築およびその肝組織形成機序の解明を目的とした。前年度の続きで,GFP発現ラット由来MSCとSHとの共培養の検討を行ったところ,MSCのGFP発現が弱く,追跡が難しいことが判明した。そこでDPPIV(-)雌ラットから単離したSHとDPPIV(+)雄ラットから単離したMSCとの共培養実験を行った。これはMSCが肝細胞・胆管上皮細胞どちらかに分化すればDPPIVを発現し,追跡可能と考えたためである。増殖能の評価としてBrd-U index(BrdU positive細胞数/コロニーの全細胞数x100%)による解析を行ったところ,SH単独では34.4%だったのに対し,共培養では54.5%と有意に高かった。またコラーゲンゲルによるサンドウィッチ培養を30日間行うと一部に管腔構造を形成した。そこでDPPIV活性染色を行ったが,発現率は1%未満であること,またDPPIV陽性細胞はCK19陽性であったことから,SHがMSCとの相互作用により胆管上皮細胞へ分化した可能性が高いと考えられる。本研究より,患者から採取した肝組織より小型肝細胞を分離培養し,同患者から採取した骨髄間葉系幹細胞を共培養,増殖させることで,細胞数の確保とその増幅に限界があった小型肝細胞の臨床応用の可能性が高まると考えられる。しかし,細胞間相互作用のメカニズムと細胞融合の有無に関する解析は未解明であり,今後も解析を続けていくつもりである。
アミロイドβ蛋白切り出しに関与するプロテアーゼの細胞内局在

アルツハイマー病の患者に認められるアミロイドβ蛋白(Aβ)の脳内沈着は疾患特異性が高く、アルツハイマー病の主原因のひとつであると考えられている。Aβはアミロイドβ前駆体蛋白(βAPP)から未同定のプロテアーゼによって切出されるが、C末側のアミノ酸配列によって規定される2つのsubspedesが存在することが知られている。このうち、Aβ40は最後のアミノ酸がバリンで終り、Aβ42はアラニンで終わっている。分泌されるAβのおよそ90%はAβ40であるにもかかわらず、アルツハイマー病の発症にはAβ42が重要な役割を演じていることが最近の研究からわかってきたが、そのような機構でAβ40とAβ42が選別されて産出されるのか一切不明のままである。特に、それぞれが個別のプロテアーゼによって切出されるのか、それとも同一のプロテアーゼによって産出されるのかは研究者の興味の中心だった。われわれは、細胞質内に存在する代表的なプロテアーゼであるカルパインとプロテアソームに対する阻害剤を培養細胞に作用させて、そのAβ産出に及ぼす影響を、Aβ40とAβ42を別個に検出可能な鋭敏なELISA法を用いることによって検討した。この結果、カルパインの特異的阻害剤であるカルパスタチンの活性中心ペプチドの投与のよって、Aβ42の産出が増加し、Aβ42のAβ全体にしめる割合が増加することが判明したが、プロテアソームの特異的阻害剤では変化がなかった。これらの結果は、Aβ40とAβ42が別個の酵素によって産出される可能性を示すものである。
マルチホップ無線通信を用いた高信頼性・低消費電力情報収集システムの研究

マルチホップ無線通信を用いた情報収集システムの高信頼性化,低消費電力化を実現するため,効率的な情報収集法の開発を行った.マルチホップ無線通信を用いた情報収集では,情報収集装置に向けて情報が中継伝達される.このとき,情報収集装置付近の端末は多くの情報を中継するため,極端に多くの電力を消費する可能性がある.また,情報収集経路の信頼性は,各端末から情報収集装置への距離に依存し,情報収集経路が長い場合,信頼性は低くなる.これらの性質を考慮し,高信頼性と低消費電力を同時に実現するような情報収集法の検討を行った.使用できる電力に制限があるという条件で収集できる情報量を増加させるため,ノードをグループ化することを試みた.様々なグループ化手法を検討し,シミュレーション実験によりそれらの特性を評価した.ノードの密度を考慮してグループ数を決めること,基地局からの距離によってグループ数を適応的に変化させることが有効であることが明らかになった.また,基地局と直接通信できるノードの送信電力を制御することが効果的であることが明らかになった.また,受信の際の消費電力を考慮した場合,送信できるだけの情報を受信した後,それ以降受信しないという制限を加えることにより,効率的に情報収集を行えることが明らかになった.これらの,グループ化,送信電力制御,受信数制限を用いた情報収集法により,効率的な情報収集ができることが明らかになった.また,マルチホップ無線ネットワークにおいて,ノードの中継能力の制限,チャネル割当,ノードの移動等の要因がネットワークの性質に及ぼす影響についても考察を行い,理論解析手法を提案した.マルチホップ無線通信により,有線網,基地局を介することなく,端末同士の直接通信,他の端末の中継による情報の伝達を実現できる.マルチホップ無線通信の応用として,端末からの情報収集技術があるが,端末の中継により情報が運ばれるため,情報収集経路の信頼性の低さ,他の端末からの情報を中継するために消費する電力,が大きな問題点となる.そのため,マルチホップ無線通信を用いた情報収集システムを実現するためには,高信頼性化,低消費電力化を実現するための新たな手法を開発する必要がある.本研究では,主にマルチホップ無線通信を用いた情報収集システムにおける端末の消費電力特性,信頼性特性を詳細な解析により明らかにすること,新たな情報収集手法を開発することを目的としている.本年度に得られた成果は以下のとおりである.(1)マルチホップ無線情報収集システムにおいて,各端末の消費電力特性,情報収集経路の信頼性特性について検討を行い,情報を受信する際の電力の消費量と情報を送信する際に必要となる電力に関して考察し,これらの電力消費を考慮できる情報収集ネットワークの数理モデルを作成した.(2)端末が送信,中継しなければならない情報量と残りの電力の関係を用いた送受信制御手法を提案し,この手法を用いることにより収集できる情報量が増加することを明らかにした.(3)幾何学的確率理論を用いて,送受信時の消費電力を考慮した場合の最大情報収集量に関して検討を行った.(4)マルチホップ無線通信と端末の移動,回線割当の関係について考察を行った.マルチホップ無線通信を用いた情報収集システムの高信頼性化,低消費電力化を実現するため,効率的な情報収集法の開発を行った.マルチホップ無線通信を用いた情報収集では,情報収集装置に向けて情報が中継伝達される.このとき,情報収集装置付近の端末は多くの情報を中継するため,極端に多くの電力を消費する可能性がある.また,情報収集経路の信頼性は,各端末から情報収集装置への距離に依存し,情報収集経路が長い場合,信頼性は低くなる.これらの性質を考慮し,高信頼性と低消費電力を同時に実現するような情報収集法の検討を行った.使用できる電力に制限があるという条件で収集できる情報量を増加させるため,ノードをグループ化することを試みた.様々なグループ化手法を検討し,シミュレーション実験によりそれらの特性を評価した.ノードの密度を考慮してグループ数を決めること,基地局からの距離によってグループ数を適応的に変化させることが有効であることが明らかになった.また,基地局と直接通信できるノードの送信電力を制御することが効果的であることが明らかになった.また,受信の際の消費電力を考慮した場合,送信できるだけの情報を受信した後,それ以降受信しないという制限を加えることにより,効率的に情報収集を行えることが明らかになった.これらの,グループ化,送信電力制御,受信数制限を用いた情報収集法により,効率的な情報収集ができることが明らかになった.また,マルチホップ無線ネットワークにおいて,ノードの中継能力の制限,チャネル割当,ノードの移動等の要因がネットワークの性質に及ぼす影響についても考察を行い,理論解析手法を提案した.
肺腺がんの微小乳頭状構造のオルガノイド培養システムの確立

非小細胞肺がんにおける微小乳頭状構造(micropapillary component, MPC)の存在は予後不良因子として知られているが、その詳細な発生メカニズムは解明されておらず、また、MPCの確立された培養システムがないことが細胞株の樹立への大きな障害となっている。この研究では、細胞-基質間接着分子に着目してMPCの形成機構を明らかにすること、更にはMPCのオルガノイド培養システムを確立し、MPCの細胞株を樹立することが主な目的である。本研究によりがんの浸潤・転移機構に関する新たな知見が得られること、更に、3次元培養システムや樹立された細胞株を利用することにより、がん研究が大きく推進し、新規作用機序に基づく治療法の開発が進んで行くことも期待される。当該年度はMPCを有する肺がん症例と、MPCを有さない肺がん症例のそれぞれの既存のホルマリン固定パラフィン包埋組織ブロックから、表層を厚さ50100 &micro;mで薄切し、切片を巻いてレシピエントブロックへ垂直に再包埋しアレイブロックを作製した(スパイラルアレイ)。ここで、スパイラルアレイは、従来の組織アレイと比較し広い範囲の組織をカバーすることができ、免疫染色において対象となる染色性を有する部位がより確実に描出されるというメリットがある。The Cancer Genome Atlas (TCGA)からいくつかの候補分子を選び、免疫染色を行い、染色性の違いによって予後や再発率に有意な相違をもたらす予後予測因子、再発予測因子をそれぞれ同定することに成功した。本研究では理化学研究所の呼吸器形成研究チーム、森本充チームリーダー、当研究機関に属する呼吸器外科学分野の眞庭謙昌教授、さらには病理診断学分野の酒井康裕講師に協力を頂きながら、当該年度までの目標であったスパイラルアレイブロックの作成と、オルガノイド培養の実験系の確立に成功しているため。前年度に引き続きMPCの細胞株の樹立に取り組んでおり、MPCの細胞株をオルガノイド培養し、MPCが発生していく様子を経時的に観察する。MPCのオルガノイド培養は、MPCの初代培養細胞をマトリジェルと共にプレートに撒き、既報のオルガノイド培養システムを基に行っていく(Jung P. et al. Nat Med. 2011;17:1225-7、Dye BR. et al. Elife. 2015;4. doi: 10.7554/eLife.05098)。即ち、幹細胞分化抑制に重要な骨形成タンパク質(BMP)阻害タンパク質であるNoggin、アクチビンシグナル阻害剤のSB431542、WNTシグナルの活性化剤のCHIR99021、ヘッジホッグシグナルの活性化剤のSAGを添加することでオルガノイドを作製する。既に、A549などの肺胞上皮細胞由来の肺がん細胞株を用いてシステムの立ち上げ、条件検討に取り組んでおり、MPCの初代培養細胞を使用してもオルガノイド培養が可能であるとの感触を掴んでいる。さらに、非MPCの細胞株を用いて、細胞-基質間接着分子の発現をsiRNAでノックダウンし、非MPCの細胞株がMPCの細胞株に変化するかを3D-imagingにて解析する。非小細胞肺がんにおける微小乳頭状構造(MPC)の存在は予後不良因子として報告されているが、その詳細な発生メカニズムは解明されていない。MPCの細胞株は樹立されておらず、MPCの確立された培養システムがないことが細胞株の樹立への大きな障害となっている。そこで、本研究は、これまで着目されてこなかった細胞-基質間接着に着目して(1)MPCの発生機構を解明するとともに、(2)MPCの3次元培養システムを確立することを主な目的としている。本研究によりがんの浸潤・転移機構に関する新たな知見が得られること、更に、3次元培養システムや樹立された細胞株を利用することにより、がん研究が大きく推進し、新規作用機序に基づく治療法の開発が進んで行くことが期待される。2014年度に神戸大学医学部附属病院呼吸器外科で手術が行われた肺腺がん79例のホルマリン固定パラフィン包埋手術検体を使用して、スパイラルアレイブロックを作成した。また、並行して同患者群の微小乳頭状構造(MPC)の有無、病理学的浸潤因子、病期、再発の有無、生存期間などの診療情報をデータベースにまとめた。ここで、スパイラルアレイブロックは50100マイクロm厚の薄切切片をロールしアレイ状に配置し断面を観察するもので、従来のアレイと比較し広い範囲の組織をカバーすることができ、免疫染色において対象となる染色性を有する部位がより確実に描出されるというメリットがある。このスパイラルアレイブロックを用いて、MPCの有無による染色性の違いを見るための免疫染色(SERPIN2およびPADI2に対する抗体を使用)を開始した。また、非小細胞肺がん細胞株A549およびPC9の三次元培養の系を確立し、day 5から6あたりで安定的にオルガノイドの形成を確認できるようになった。並行して、外科手術検体より患者由来細胞株を樹立するための院内の体制作りを行った。当該年度に予定していた、2つの実験系の立ち上げおよび予備実験が終了しており、おおむね順調に進展しているといえる。免疫染色に関しては、スパイラルアレイブロックの作成と抗体などの試薬類の購入が終了しているため、現在、網羅的に免疫染色を開始できている。また、細胞株の樹立に関しては、既存の細胞株を用いて、三次元培養が出来ることを既に確認している。新規の患者

由来細胞株の樹立に関しては、院内の既定の倫理審査委員会に承認され、運用マニュアルも作成したため、症例集積をしていくのみの状態となっている。非小細胞肺がんにおける微小乳頭状構造(micropapillary component, MPC)の存在は予後不良因子として知られているが、その詳細な発生メカニズムは解明されておらず、また、MPCの確立された培養システムがないことが細胞株の樹立への大きな障害となっている。この研究では、細胞-基質間接着分子に着目してMPCの形成機構を明らかにすること、更にはMPCのオルガノイド培養システムを確立し、MPCの細胞株を樹立することが主な目的である。本研究によりがんの浸潤・転移機構に関する新たな知見が得られること、更に、3次元培養システムや樹立された細胞株を利用することにより、がん研究が大きく推進し、新規作用機序に基づく治療法の開発が進んで行くことも期待される。当該年度はMPCを有する肺がん症例と、MPCを有さない肺がん症例のそれぞれの既存のホルマリン固定パラフィン包埋組織ブロックから、表層を厚さ50100 &micro;mで薄切し、切片を巻いてレシピエントブロックへ垂直に再包埋しアレイブロックを作製した(スパイラルアレイ)。ここで、スパイラルアレイは、従来の組織アレイと比較し広い範囲の組織をカバーすることができ、免疫染色において対象となる染色性を有する部位がより確実に描出されるというメリットがある。The Cancer Genome Atlas (TCGA)からいくつかの候補分子を選び、免疫染色を行い、染色性の違いによって予後や再発率に有意な相違をもたらす予後予測因子、再発予測因子をそれぞれ同定することに成功した。本研究では理化学研究所の呼吸器形成研究チーム、森本充チームリーダー、当研究機関に属する呼吸器外科学分野の眞庭謙昌教授、さらには病理診断学分野の酒井康裕講師に協力を頂きながら、当該年度までの目標であったスパイラルアレイブロックの作成と、オルガノイド培養の実験系の確立に成功しているため。病理学的にMPCを有することが確認された症例と、MPCを有さないことが確認された症例について、組織用RNA安定化溶液に入れて凍結してある検体を融解し、tRNAを回収して、cDNA合成を行い、whole human genomeのDNAマイクロアレイ解析(プロテオーム解析)で網羅的にmRNAの発現を調べ、両者の発現の違いを比較検討する。また、前年度に引き続きMPCの細胞株の樹立に取り組んでいく。MPCの細胞株をオルガノイド培養し、MPCが発生していく様子を経時的に観察する。免疫染色の結果、細胞-基質間接着分子の発現がMPC群で非MPC群に比較して低下している可能性が高いと考えており、実験で確認していく。また、浸潤能や転移能の獲得と関連した遺伝子の発現がMPC群で非MPC群に比較して上昇している可能性を考えており、治療標的となり得るかsiRNAや阻害剤を使用した実験で確認していく。前年度に引き続きMPCの細胞株の樹立に取り組んでおり、MPCの細胞株をオルガノイド培養し、MPCが発生していく様子を経時的に観察する。
債権の期間構造モデルのパラメータ同定に関する研究

米国国債のフォーワードレート過程モデルのオンライン同定を、従来の線形カルマンフィルターと粒子フィルターを組み合わせることにより、オンラインで行う手法の開発に従事した。具体的には、初めの2年間で新たに期間構造モデルとして放物型変微分方程式のモデルを提案し、その有用性を検証した。さらに実データを用いて、基間構造過程の推定には、そのモデルに含まれるパラメータ値を固定したカルマンフィルターから推定候補値を算出し、実際のパラメータ推定と基間構造過程の推定には、粒子フィルターのアルゴリズムを適応した。粒子フィルターのアルゴリズムは、未知パラメータの候補値を乱数で多数発生し、事後確率である尤度関数を用いて、推定値を更新するアルゴリズムであるが、このアルゴリズムは従来では大型計算機でのみ実現可能であったが、近年のCPUの演算速度の飛躍的な高速化により、ノートPCでも実現可能により、この研究で開発したアルゴリズムも十分実用に耐えることが検証できた。理論的な成果としては、粒子フィルターアルゴリズムは事後確立の退化現象が生じることが報告されており、この回避のために人工的な雑音を、実観測データに付加するような手法が従来提案されているが、実用面上得られた観測データにわざわざ雑音を付加することは好ましくなく、この研究においてはresampling(再サンプリング)の手法を使用して、退化現象をくいとめる方法を考案した。本年は研究開始初年度であることより、まず米国国債のイールドカーブデータを新たに米国FEDより入手し、そのデータ処理を行った。国債の満期期日が年単位の場合、1,2,3,5,7,10,20年の7点の情報のみ入手可能である。そこでcubic-spline法を用いてデータの補間を行い全ての満期期日に対するイールドカーブを構成した。さらにフォーワードレートとイールドカーブのよく知られた関係式を用いて、数値微分を行いフォーワードレート過程の導出を行った。この新たに得られたデータを生成する新しいモデルを構築することが、この研究の第一目的である。まずそのために従来提案されているモデルとの比較実験を行った。具遺体的には、まず現在主流の双曲型確率偏微分方程式をモデルとして採用した場合の検証を行った。モデルに含まれる各未知パラメータは、無限次元に拡張された最尤法を用いて同定を行い、雑音の強分散カーネルは伊藤連鎖則を用いた2次変分を計算する手法により求た。さらにリスクの市場価値を考慮すべきモデルの場合にもこの手法を適用し、両者を比較すると明らかに米国国債のデータは、リスク中立測度の下でのデータではないことが検証された。さらに得られた結果を用いて未来のフォーワードレートの予測を行った結果、実データは満期期日に関してフラットな形状を有しているが、双曲型モデルを使用した予測値にはそのような傾向が見られず、本研究の主目的である新たなモデルを導入する必要性が確認された。そこで本年度は放物型の確率微分方程式を導入し、さらに上記と同様の実験を行いその有用性を確認した。この成果の一部を下記のシンポジウムで口頭発表を行った。昨年度検証された米国国債のフォーワードレート過程モデルのオンライン同定とそのモデルの拡張を行った。具体的には、昨年度にcubic-spline法を用いて国債データの補間を行い求めた係数や共分散カーネル関数を初期推定値に設定し、時々刻々得られる有限次元のイールドデータより、オンラインでそれらを推定するアルゴリズムの構成方法を考察した。まず未知係数や関数を、状態ベクトルに加え、非線形推定理論を適用し、その後ガウス近似等を用いて同定を行う手法を適用したが、シミュレーション段階で得られた結果は満足のいくものではなかった。そこで近年見直されている粒子フィルターを適応する手法を考案した。本年度は未知パラメータに関する非線形部分の計算に、粒子フィルターを適用しある程度満足のいく結果を得ることができた。さらに本手法を、確率的volatilityの推定問題への応用も試みた。これらの成果の一部を下記のシンポジウム3)JAFEE06(日本金融・証券計量・工学学会)で公表した。本年度は、米国国債のフォーワードレート過程モデルのオンライン同定を、従来の線形カルマンフィルターと粒子フィルターを組み合わらることにより、オンラインで行う手法の開発に従事した。

具体的には、この2年間で構築した放物型モデルを使用し、実データを用いて、基間構造過程の推定には、そのモデルに含まれるパラメータ値を固定したカルマンフィルターから推定候補値を算出し、実際のパラメータ推定と基間構造過程の推定には、粒子フィルターのアルゴリズムを適応した。粒子フィルターのアルゴリズムは、未知パラメータの候補値を乱数で多数発生し、事後確率である尤度関数を用いて、推定値を更新するアルゴリズムであるが、このアルゴリズムは従来では大型計算機でのみ実現可能であったが、近年のCPUの演算速度の飛躍的な高速化により、ノートPCでも実現可能になり、この研究で開発したアルゴリズムも十分実用に耐えることが検証できた。理論的な成果としては、粒子フィルターアルゴリズムは事後確率の退化現象が生じることが報告されており、この回避のために人工的な雑音を、実観測データに付加するような手法が従来提案されているが、実用面上得られた観測データにわざわざ雑音を付加することは好ましくなく、この研究においてはresampling(再サンプリング)の手法を使用して、退化現象をくいとめる方法を考案した。これらの成果の一部を下記の論文に公表している。
C型肝炎患者血清の試験管内補体活性化とクリオグロブリン形成の機構に関する研究

血清を低温に放置した時に補体価が、試験官内で低下する現象をCold Activation(CA)と呼び、これがnon-A、non-B肝炎患者血清中に認められることを申請者等の教室で見いだして以来、昨年度までにこれがHCV感染によるものであることを確認し、クリオグロブリン形成との関連について調べた。CAとクリオグロブリン共に陽性の例、およびそれぞれ単独の陽性例が認められるが、CA陽性は全てHCV抗体陽性であり、クリオグロブリン陽性例では約半分がHCV抗体陽性であった。CAを表す血清は低温で形成される免疫複合体を持つと考えられ、リウマチ因子活性を持つ抗体を含んでいる可能性がある。CA陽性例のRF陽性率、63%に比し、CA陰性例では9.4%と明らかな差が認められた。また、血清を低温に放置した時にのみRFが陽性となる検体が数例見つかり、これらはすべてHCV抗体陽性であり、CAが陽性であった。この血清にモルモット血清を添加するとRFは再び陰性となった。補体系は抗原抗体結合物を可溶化する働きがあるので、アフィニティーの弱いRFが補体不活性化状態でのみ陽性反応を示すと考えられた。このようなRFがHCV感染に伴って生じ、低温で補体系を活性化している可能性がある。申請者らは、37°Cでクリオグロブリンを形成し、CA陽性で高RF値HCV抗体陽性、HCV-RNAで陽性の症例を報告した。この症例では、HCVがリンパ球に感染し、リンパ球の異常増殖を引き起こした可能性がある。CAの形成機構解明の鍵となる症例であろう。血清を低温に放置した時に、補体価、CH50が低下する症例について検討したところ、全例がHCV抗体陽性であった(Ueda et al.,Ann.Clin.Biochem.,30;565-569,1993)。一方、クリオグロブリンを示す例でも、HCV抗体陽性であることが近年報告され、我々は補体低温活性化とクリオグロブリン形成との異同を検討した。HCV感染との関係は補体低温活性化の方が強かった。334例の検体中、28例が補体低温活性化を示し、そのうちの全例がHCV抗体陽性、クリオグロブリンは69例見いだされ、そのうち33例が陽性であった。クリオグロブリンと補体低温活性化の双方が認められたのは17例であった(Ueda et al.,Clin.Exp.Immunol.,投稿中)。又、このような血清のリウマチ因子陽性率が極めて高かった(80%以上)。補体低温活性化の現象は抗原抗体複合体によるものと考えられ、抗体は抗原との結合力が弱く、抗原特異性が低く交差反応性を示す。クローンもモノあるいはオリゴクローンであろう。抗体はウィルスに対する抗体およびリウマチ因子を想定しているが、同一の抗体が異なった抗原と反応している可能性がある。これらの根拠を証明しつつあるが次年度に発表予定である。血清を低温に放置した時に補体価が、試験管内で低下する現象をCold Activation(CA)と呼び、これがnon-A,non-B肝炎患者血清中に認められることを申請者等の教室で見いだして以来、昨年度までにこれがHCV感染によるものあることを確認し、クリオグロブリン形成との関連について調べた。CAとクリオグロブリン共に陽性の例、およびそれぞれ単独の陽性例が認められるが、CA陽性例は全てHCV抗体陽性であり、クリオグロブリン陽性例では約半分がHCV抗体陽性であった。また、血清を低温に放置した時にのみRFが陽性となる検体が数例見つかり、これらは全てHCV抗体陽性であり、CAが陽性であった。

この血清にモルモット血清を添加するとRFは再び陰性となった。補体系は抗原抗体結合物を可溶化する働きがあるので、アフィニティーの弱いRFが補体不活性化状態でのみ陽性反応を示すと考えられた。このようなRFがHCV感染に伴って生じ、低温で補体系を活性化している可能性がある。
卵巣癌の組織学的polyclonalityと細胞接着分子の臨床的,基礎的研究

【研究目的】日常診療に携わっていると、転移、再発巣の組織像が、原発巣のそれと余りにかけ離れており、その形態のみならず、生物学的特性さえも異り、治療法としての選択に当然の疑問が沸いてくる。【結果】卵巣癌のヌードマウスモデルにおける形態観察、卵巣癌におけるmyc遺伝子の発現、また再発、ならびに剖検症例についてその組織学的、生物学的特性を原発巣からの逸脱として報告した。さらにはラットの実験腫瘍における遺伝子のpolyclonalityについて研究を行い報告した。今回、転移巣、再発巣の腫瘍形態の多様性を細胞の接着分子の関連を卵巣癌の組織学的poly clonalityの解明のため行っている。(1)臨床検討:手術摘出卵巣癌症例(1985-95年)を病理診断の再評価を行った。SLO症例は、摘出標本について初発腫瘍(初回手術摘出標本)との比較検討した。さらに、細胞接着分子としてN-Cadhelinを検討対象をして各特徴的組織像を示す標本を免疫組織化学を行った。(2)基礎的検討:DMBAにて誘発した卵巣癌は腹腔内に播種転移を示し、転移モデルとしての有用性を報告してきた。このモデルについてはすでに組織発生については様々な検討を行ってきたが転移機序、因子についての検討は余り行われていなかった。培養細胞株(DMBA-OC-1)を用いてラット尾静脈ならびに脾臓内移植を行ったが転移腫瘍の形成は認められなかった。(3)睾丸のラット脾臓内移植の組織形態発生についてCadhelinの発現を検討している。(4)新たに樹立した培養細胞株(KOC-4c,-5c,6y)を対象にヌードマウス等への移植実験とCadhelinを原発巣のpolyclonalityについて比較の予定である。96年度日本癌学会で発表した。(5)卵巣腫瘍のMGAE遺伝子について発表した。【今後の展望】腫瘍の形成と接着分子ならびにCTLとの関連についてさらに研究を続けて行きたいと思う。今後集学治療としての可能性まで広げたい。