hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消費様式から見た国民文化形成の文化人類学的研究：インドネシア等の生活用品調査から

また7月と2月に行った国内打合せでは、各自の調査成果を報告するとともに、これまで4年間の生活用品調査を通じて各自が確信するに至った、調査地区住民生活を理解する上での生活用品調査の効能について、意見交換した。なお国内打合せには、連携研究者として上記の阿良田および森田のほかに、山口裕子(岡山大学客員研究員)に加わってもらった。本年度も引き続きインドネシア国内各地で、参加者が手分けして「生活用品」関連の資料を収集した。海外調査には研究代表者及び研究分担者のほか、研究協力者として阿良田麻里子(東京工業大学特任講師)、金子正徳(東洋大学客員研究員)、森田良成(大阪大学特任研究員)、棚田早紀(金沢大学大学院人間社会環境研究科博士前期課程学生)に調査を依頼した。また6月と2月に行った国内打合せでは、各自の調査成果を報告するとともに、成果取りまとめの方向性について話し合い、2月の打合せでは各自の成果論文構想を報告し合って、論集の方向性を探った。この国内打合せには、代表者・分担者のほか、研究協力者の阿良田・金子・森田に加え、山口裕子(北九州市立大学)にも加わってもらった。生活用品に関する情報収集の基本となる用品リストについて、試行的なデータ収集を試みながら参加者で意見交換し、衣食住や宗教関係用品およそ75項目からなるリストを完成させた。衣については外出着やふだん着、寝間着、上着や下着など約20項目、食については調理具や食器など約20項目、住については間取りや家具、通信機器など約25項目、宗教関係では約10項目を、生活に必需の基本用品としてあげた。5年間の現地調査でインドネシア各地に居住する10の民族の約60軒の家庭から、上記リストをもとに生活用品のデータを収集した。さらにタイ、シンガポール、オランダでもデータを収集し、比較検討しながら分析・考察を行った。当該地区住民の家に必ず備えられるべき生活必需品に焦点を当てて、住民生活の実態とその変化を明らかにしようとする科研の主旨にもとづき、調査する生活品目リストを整備し、それをもとに参加者が手分けして4年間で約70世帯の詳細な生活用品データを収集し、データベース化してお互いの調査資料が見られるようなかたちで科研参加者の間で共有している。27年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学科研最終年度に当たる平成27年度は、引き続きインドネシアを中心に生活用品データの収集を継続するとともに、参加者が生活用品調査に見いだした効能を論ずる論文集の編集を、研究成果発信のひとつとして進める。そのために国内打合せを3回開き、議論を深める。また収集した資料のデータベースを、一部ではあれ公開する手だてを考え実施する。本年度は研究初年度として、生活用品リストの試作と試行的調査によるその修正・補完を課題としたが、おおむね予定通りリスト作成のための打ち合わせとインドネシアでの試行調査が実施できた。収集に用いる生活用品リストの開発・改善はほぼ完了し、それぞれの品目についてどのようなことを聞き出したらいいかについてもメンバー各自が経験をつんで、効率よいデータ収集ができるようになっている。
木材を主素材とした車いすにおける木質環境に関する研究

木製車いすの木質環境特性について下記のような結果を得、木質化が高齢者に適切な生理的、心理的効果を与えることを数量的に明らかにした。(1)20代から70代の成人の車いす使用イメージは、木製車いすでは堅牢さに欠けるが、明るく優しく温かみがあり、金属製車いすでは暗く冷たいという結果を得た。20代の若年者による木製、金属製、スポーツ用の車いすの写真によるイメージ調査では、スポーツ用は健康的で男性的、金属製は暗く冷たく病的、木製車いすは温かく女性的という結果を得た。(2)肢体に障害を持つ子どもの療育施設で、ハンドリムのみ木製化した車いすを3台用意し、長期使用を行った結果、心理的情緒効果があり介護指導者からの評価も良かった。障害の程度によっては、現在の断面形状を工夫する必要が認められ、きめ細かな対応が求められる。(3)暑熱環境、寒冷環境下における車いすの熱測定を行った。30度の炎天下では金属製パイプの体感温度は25度程度、木製フレームのそれは35度程度と差を示し、座や背もたれ用ビニールクロスは45度を越えた。寒冷環境では金属製より木製車いすの保温性が認められた。(4)黄変と白濁による高齢者の視力低下と形態認知との関係について調べた結果、木製車いすは形態認知が可能であるが、金属製車いすでは反射光が強くなり形態認知が困難になることが分かった。座のクロスの色彩判読を調べた結果、淡い彩度、緑色系には誤認知があり、木質のような黄色系は認知可能であることが判明した。(5)実用車いすの基本仕様設定を生涯住宅実験施設で確かめた結果、適切であることが判明した。また生涯住宅のインテリア計画では木製車いすはナチュラル系が相応しいことが判明した。(1)木製車いすと従来の車いすとのSD法による比較イメージ調査を、学生50名を対象に実行し、明確なイメージの違いを得た。アンケート項目の選択はほぼ満足行くものであることが判明した。木製車いすは温かさ、優しさに大きな評価が見られた。それをもとに年令幅を持たせた木製車いすのイメージ評価を行うために、あらたに車いすを製作し、プレハブメーカーの生涯住宅モデルハウスでの使用を開始した。訪れる不特定多数の人からアンケートデータの収集を始めた。(2)木材の熱特性が実際の車いす使用上でどの様に表れるか赤外線熱画像装置による温度計測の実験を行った。人が車いすに着座した安定状態から車いすから離れた直後からの時間経過による金属性車いすと木製車いすの温度分布変化の比較実験を行いその特性を分析した。その結果、木質環境が保温性の点で明らかな優位性が表れた。(3)子供用車いすのハンドリムの木製化を行った。子どもの療育センターで使用させる準備を進めた。対象は23人を考えている。(4)プレハブメーカーの生涯住宅に関する研究施設で、木製車いすの仕様と住宅内の各種装置、設備との使用性、適合性に関する使用検討と、車いす本体の性能の評価を行った。その結果、適合性においても、性能的にも木製車いすの設計計画通りの利点が見られた。またインテリアの様々な場で、車いすは木質環境性と機能性優れ、生涯住宅で欠かせないものとなる感触を得た。(1)20代から70代の成人による木製車いすと金属製車いすとの使用イメージ調査を行い、因子分析を行った結果、木製車いすは堅牢さに欠けるが、明るく優しく温かみがあり、金属製は暗く冷たいという結果を得た。また20代の若い人による木製車いす、金属製車いす、スポーツ性車いすのイメージ調査を行い、因子分析を行った結果、スポーツ性車いすは健康的で男性的、金属製車いすは暗く冷たく、病的であり、木製車いすは温かく女性的という結果を得た。

(2)障害を持つ子どもの療育施設で、ハンドリムのみ木製化した車いすを3台用意し、長期使用に向けた結果、明確な機能的、生理的特徴は見いだせなかったものの、心理的情緒効果は良く、指導、介護にあたる人からの評価は好ましかった。障害のレベルによっては、現在の断面形状では駆動力が出ず使用できないことも判明し、きめ細かな対応が求められることも知られた。(3)暑熱環境、寒冷環境下における車いすの熱測定を行った。30度の暑熱環境では金属製パイプの体感温度は25度程度、木製フレームのそれは35度程度に感じられ、座や背もたれ用ビニールクロスは45度を越すことも分かった。寒冷環境では木材の保温性が認められた。(4)高齢者の黄変と白濁による視力低下と形態認知との関係について調べた結果、木製車いすは形態認知が可能であるが、金属製車いすでは反射光が強くなり形態認知が困難になることを突き止めた。座のクロスの色彩判読を調べた結果、淡い彩度、緑色系には誤認知があり、木質のような黄色系は認知可能であることが判明した。(5)実用車いすの基本仕様設定が適切であるかどうか生涯在宅実験施設で実験した結果、適切であることが判明した。また生涯在宅のインテリア計画のなかでどんな傾向に木製車いすは向くのか調べた結果、ナチュラル系が特に相応しいことが判明した。
金属表面に生成するPseudo Moleculeの化学

「表面にのみ存在するPseudo Molecule(擬分子)あるいはQuasi Compoundの生成と配列」と言う新しい概念を提出し、本科学研究費助成で作製した走査トンネル顕微鏡(STM)を用い直接実証することに成功した。その結果、これまでに存在しない新しい化合物の「反応性」や「電子状態」をアトムレベルで明らかにする等、新しい低次元物質系の化学として展開させることに成功した。即ちDME社(デンマーク)の超高真空STMを化学反応用に設計製作した超高真空装置に装備し、Cu(110),Ag(110),Ni(110),Pt-Rh(100)等の表面で疑似化合物の生成と配列を原子スケールで捉えることによって、原子スケールの構造制御が可能になり、21世紀の究極の技術とされるアトムテクノロジーを可能にするかもしれない「化学反応を用いたナノ構造の創成」に成功した。即ちAg(110)表面に化学反応を用いて(-Cu-O-)一次元鎖を並べ、さらに、(-Cu-O-)からCu原子6個のクラスターを作りAg(110)表面<110>方向に配列させることができた。また、この実験から「アトムペインティング」及び「アトムスケールの選択的光反応」と名付けた「ナノ構造」技術につながる全く新しい現象を見つけた。その他Pt-Rh(100)表面が触媒活性を示すにはp(3x1)LEED像を示す表面に変化することが不可避的であることとその原子配列を明らかにすることに成功した。化学的に活性な金属表面上に「吸着」、「触媒反応」あるいは「電気化学的反応」によりPseudo Molecule(擬分子)あるいは「Quasi Compound」と呼べる表面に特異的な化合物を合成し、その配列構造をSTMにより調べ、これらの新しい物質系の「反応性」や「電子状態」をアトムレベルでの新しい物質系の化学の展開を目的としている。平成5年度の補助により、DME社(デンマーク)の超高真空仕様のSTMを購入し超高真空で測定可能な装置の開発と、溶液系での測定が可能な電気化学STMの製作を進めてきた。装置の作製は順調に進んでおり、超高真空中で清浄なCu(110),Pt(110)等の表面の原子像を撮ることができた。しかし、現時点では金属表面の測定でSTMの探針の先端が不安定であることが原因で安定な像を十分時間観測できない。次年度に向けて表面での反応を測定できるレベルまでSTM像を安定化することを目標にしている。電気化学STMについては電子顕微鏡の実験と対応させながら電気化学的に生成する微粒子を観察を行なっている。我々は金属表面に「表面にのみ存在するPseudo Molecule(擬分子)あるいはQuasi Compoundの生成と配列」と言う新しい概念を提出した。本研究は走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて「擬分子の生成とその配列構造」を直接実証し、このよな新しい化合物の「反応性」や「電子状態」をアトムレベルで明らかにし、新しい物質系の化学として展開させることを目的としている。本研究補助金で昨年度(平成5年度)に購入したDME社(デンマーク)の超高真空STMを化学反応用に設計製作した超高真空装置に装備し実験を開始した。実験は極めて順調に進行しCu(110),Ag(110),Ni(110)等の表面で疑似化合物の生成と配列をアトムスケールで捉えることに成功し、我々の提案した概念が正しいことが次々と実証されはじめた。疑似化合物の存在を実証する実験としてAg(110)表面に(-Cu-O-)一次元鎖の合成を試み、(-Cu-O-)一次元鎖が(2×2)p2mg構造に見事に配列したAg(110)表面を売ることに成功した。さらにこの(-Cu-O-)一次元化合物は加熱するとCu原子6個からなるクラスターとなりAg(110)表面<110>方向に配列すると言う全く新しい現象を見つけた。

またN_2を解離吸着しないNi(110)表面にNO+H_2反応の中間体であるNを使って表面に疑似化合物を合成することに成功し、その構造をアトムスケールで明らかにしさらにその水素化反応を観察することができた。「表面にのみ存在するPseudo Molecule(擬分子)あるいはQuasi Compoundの生成と配列」と言う新しい概念を提出し、本科学研究費助成で作製した走査トンネル顕微鏡(STM)を用い直接実証することに成功した。その結果、これまでに存在しない新しい化合物の「反応性」や「電子状態」をアトムレベルで明らかにする等、新しい低次元物質系の化学として展開させることに成功した。即ちDME社(デンマーク)の超高真空STMを化学反応用に設計製作した超高真空装置に装備し、Cu(110),Ag(110),Ni(110),Pt-Rh(100)等の表面で疑似化合物の生成と配列を原子スケールで捉えることによって、原子スケールの構造制御が可能になり、21世紀の究極の技術とされるアトムテクノロジーを可能にするかもしれない「化学反応を用いたナノ構造の創成」に成功した。すなわちAg(110)表面に化学反応を用いて(-Cu-O-)一次元鎖を並べ、さらに、(-Cu-O-)からCu原子6個のクラスターを作りAg(110)表面〈110〉方向に配列させることができた。また、この実験から「アトムペインテイング」及び「アトムスケールの選択的光反応」と名付けた「ナノ構造」技術につながる全く新しい現象を見つけた。その他Pt-Rh(100)表面が触媒活性を示すにはp(3xl)LEED像を示す表面に変化することが不可避的であることとその原子配列を明らかにすることに成功した。
スーパーカミオカンデへのガドリウム導入と超新星ニュートリノの観測

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
免疫制御性細胞・補助刺激分子によるメモリーT細胞制御不全はAIHの再燃を惹起する

§寛解期および再燃期における抗原特異的メモリーT細胞の動態*自己反応性T細胞のAICD回避動態の検討発症期から寛解期に移行する時期の肝内浸潤T細胞のFas受容体発現をFACSにより解析、Fas抗原刺激によるアポトーシス誘導をTUNEL法にて解析したところ、アポトーシス誘導が認められないことが明らかになった。また、bcl-2等のアポトーシス関連分子の遺伝子発現をRibonuclease Protection Assay法により定量的に解析したところ、抗アポトーシス分子の遺伝子発現亢進、向アポトーシス分子の遺伝子発現低下がみられた。以上より、寛解期では自己反応性T細胞のアポトーシスが遺伝子、細胞レベルで抑制され、AICDが回避されている可能性が示唆された。*メモリーT細胞の維持・増殖に関わるサイトカイン動態メモリーTの分化増殖、維持、機能発現に関与するIL-7、IL-15、IL-23それぞれの各病期の肝内mRNA発現量をRibonuclease Protection Assay法により定量したところ、いずれの遺伝子も再燃期で発現増加することが明らかにされた。また、メモリーTには作用せずナイーブTのみを選択的に増殖させるIL-21、IL-27の肝内mRNA発現量も同時に定量したところ、IL-7、IL-15、IL-23の結果とは逆に、IL-21、IL-27のいずれの遺伝子も発現低下していることが明らかになった。以上より、再燃期ではメモリー細胞の増殖がみられ、病態形成に関与している可能性が示された。*AIHモデル各病期における免疫制御性細胞および抑制性補助刺激分子の動態変化の解析FC投与前、FC投与後のday14、IL-12投与後のday21(発症期)、自然に沈静化したday28(寛解期)、IL-12再投与により再び肝炎が誘導されるday42(再燃期)の各時点における、末梢血、肝臓、脾臓における内在性制御細胞;CD25^+CD4^+細胞(T reg)、NKT細胞、抗原特異的適応性制御細胞;Tr1、Th3細胞の動態を解析した。<制御細胞の量的変化の検討>内在性制御細胞のT regはマウスCD25^+CD4^+細胞アイソレーションキットを用いMACSにより分離、NKTはCD3、Vα14共陽性細胞をFACSにより分離し定量した。抗原特異的制御細胞は各臓器からリンパ球分離後にMACSにてCD4陽性細胞を分離、モデル作製時に免疫したFCと24時間共培養し、培養後に細胞内サイトカイン同定キットを用いIL-10産生性のTr1、TGF-β産生性のTh3をFACSにて分離し定量した。その結果、内在性制御細胞はday14以降に減少しはじめ、day21に下値を示し、それ以降は横ばいで、寛解期にも増加することはなかった。一方、Tr1細胞はday21までは量的変化を認めないが、寛解期のday28にはわずかに増加していた。day42の再燃期にはTr1細胞数は低下していた。Th3細胞数は、全経過を通じて量的変化は認められなかった。現在、内在性制御細胞とTr1の機能の経時的変化を検討しているが、Tr1のIL-10産生能は全経過を通じて変化がみられていない。
低い電子状態をもつ金属錯体の光物性

低スピンd^5電子系である金属錯体の低い電子状態を明らかにする目的でトリス(β-ジケトナト)ルテニウム(III),トリス(ビピリジン)ルテニウム(III)およびヘキサアンミンルテニウム(III)錯体について研究を行った。4000cm^<-1>7000cm^<-1>にかけて電子遷移による幅広の吸収帯を観測することができた。この吸収帯は分子吸光係数約20であり、(d,d^*)遷移^2T_2→6 ^6A_1と帰属した。新しく見積った配位子場分裂は、Ru(acac)_3で△=27B,[Ru(bpy)_3]^<3+>および[Ru(NH_3)_6]^<3+>で△=28Bである。Ru(acac)_3,[Ru(bpy)_3]^<3+>では可視部にモル吸光係数の大きな電荷移動吸収帯があり、第二、第三の(d,d^*)遷移は観測できないが、電荷移動吸収帯が可視部に存在しない[Ru(NH_3)_6]^<3+>で、第二、第三、第四の(d,d^*)遷移を帰属することができた。[Lu(Pc)_2]はπ電子系に正孔を一つもつ化合物である。この正孔は二つのフタロシアニン環に非局在化していることを明らかにし、フタロシアニン二量体ラジカルの低波数に存在する吸収スペクトルの帰属を行った。6000cm^<-1>15000cm^<-1>付近に現れる吸収帯を、一つのフタロシアニンπ電子系を基底関数とする局在化軌道を用いて解析した。低エネルギーから、^1B_1, ^2E_1と^3E_1に帰属した。C_<4v>対称性をもつヘテロダイマー[Lu(NC)(PC)]の基底状態では正孔はNc環上をより占有しているが、^2A_2励起状態ではPc環にその占有が起こることを明らかにした。希土類金属ポルフィリン一量体(ポルフィリン二量体)及び希土類金属フタロシアニン二量体(フタロシアニン一量体)の基底状態と低い励起電子状態について分光学的手法を用いて明らかにした。これら錯体は二つの大環状芳香環が希土類金属を中心として面と面を向かい合わせた構造をとっており、π軌道上に一個の正孔を持ったカチオンラジカルである。ポルフィリン二量体のESRスペクトルは主に中心金属のランタンの超微細構造によっており、ランタンの超微細結合定数が温度によって大きく変化することを見いだした。超微細結合定数の温度変化及び置換基を変えたポルフィリン二量体の超微細結合定数の温度変化から、(1)これらポルフィリン二量体ラジカルの正孔は二つのポルフィリン環に非局在していること、(2)その基底状態は単量体の金属ポルフィリンカチオンラジカルとは異なり、ポルフィリンの置換基によらず^2A_2であること、(3)700cm^<-1>高エネルギ-に^2A_1状態が存在することを明らかにした。これは面と面を向かい合わせた二つのポルフィリンπ分子軌道のa_<1u>軌道の重なりがa_<2u

>軌道による重なりより大きいことによっている。この基底状態はフタロシアニン二量体カチオンラジカルと同じである。ポルフィリン二量体は近赤外部に新しい吸収帯をしめす。この吸収帯は二量体カチオンラジカルに特有のもので、近赤外領域(5000cm^<-1>7000cm^<-1>)に現れる。本研究によってこの吸収帯は、^2A_2- ^2B_1の電荷移動遷移であると帰属することができた。金属錯体の低いエネルギ-領域の電子状態を解明するために、トリス(βージケトナト)ルテニウム(III)錯体について実験を行った。測定は購入したFT/IR VM7を用いた。CCl_4溶液中、1cmセルを用いて3,500cm^<-1>10,000cm^<-1>までのスペクトルを測定した。用いた3種のトリス(βージケトナト)ルテニウム(III)錯体は、基底状態では低スピン状態をとっている。結果は幅広な吸収スペクトルと錯体の振動スペクトルの重ね合わせで得られるが、振動スペクトルは対応する鉄(III)錯体の振動スペクトルとの差をとることによって差し引いた。その結果、4,000cm^<-1>に分子吸光係数約20程度の電子遷移によると思われる吸収帯が存在することがわかった。全ての錯体について、7,000cm^<-1>16,000cm^<-1>には吸収帯はみられず、これより短波長側にはRu(III)からβージケトンへの電荷移動吸収帯が現れ、他の金属(d,d^*)遷移は測定できない。溶存状態で錯体は八面体構造をとっているとして得られたスペクトルを、すべての(d,d^*)遷移を考慮して解析し、強度の点ではまで問題はあるが^2T_2→^6A_1が妥当であるとの結論を得た。10D_9は約30,000cm^<-1>、Racahのパラメ-タBは約1,100cm^<-1>である。この知見は、これまで可視部のみの測定によって考えられてきたものと一致しない(これまでは、このような低い電子状態が存在することはないとしていた)。低エネルギ-領域についてさらに明らかにするため、現在アンミン錯体、アコ錯体についての実験を行う準備をしている。本研究は初年度および2年度に引続き吸収法を用いて金属錯体特にルテニウム(III)錯体の低い電子状態について明らかにすることを目的とし、研究を行なッた。ルテニウム(III)錯体について、トリスβ-ジケトナト錯体ばかりでなく配位子場の異なるトリスビピリジンおよびヘキサアンミンルテニウム(III)錯体に範囲を広げてこれまでに得られた5000cm^<-1>6000cm^<-1>領域に現われる吸収帯について検討した。アンミン錯体、ビピリジン錯体共に、β-ジケトナト錯体に比べ高波数側に現れ、この領域の吸収帯は、三重に縮重した軌道の分裂によるものではなく、我々がすでに指摘した(d,d・)遷移によるものであることが明らかになッた。さらにトリスβ-ジケトナトYb^<3+>錯体について10240cm^<-1>の吸収帯の振電バンドについての考察を行なった。室温での発光スペクトル、吸収スペクトル、および77Kでの発光スペクトルを比較して、励起状態の高い振動状態かにの発光が観測された。FT-IR測定装置を使って発光スペクトルの測定を行った。近赤外領域の発光測定は市販されている発光分光器の感度が低いため分解能のよいスペクトルを得るのは困難でうる。このためFT-IR装置を用うればこの問題が解消すると期待した。ルビーロッド、Nd^<3+>ガラスにArイオンレーザーを光源として用い、発光測定を試みた。線幅の狭い発光スペクトルを得ることができた。しかし、強い発光極大の周りに現れる弱い振電バンドの検出について問題点があり、このような発光スペクトルの測定には現在のアーリエ変換のプログラムの修正が必要であること、また外部光学系の調整が重大であることが明らかになった。
前立腺をターゲットとするポツリヌス神経毒注入療法の基礎的検証

ボツリヌス毒素の前立腺注入療法は注目を浴びているが,基礎的研究は十分に行われておらず,作用機序も不明である。本研究ではボツリヌス毒素の前立腺への作用を検討することで、その作用メカニズムを解明することを目的とした。現在臨床の場で使用されているA型ボツリヌス毒素であるBotoxTM(19S毒素)は、分子量90万の高分子複合蛋白質のため抗体が誘導され、その抗体のため効果の持続性が限られる可能性が指摘されている。岡山大学で開発した活性化した毒素成分を有する分子量15万の低分子ボツリヌスA型神経毒素(改良A型毒素)は、BotoxTMに比し、速やかな効果発現と抗神経毒素抗体を誘導しにくい効果を期待できる。今回我々は、前立腺に対する効果を改良A型神経毒素(7S毒素)と19S毒素とで比較し検討した。正常前立腺細胞(上皮細胞と間質細胞)を24well内で培養した後、7S毒素、19S毒素を添加し、24時間後、TUNEL染色にてアポトーシスの誘導を観察した。培養細胞における検討で、上皮細胞では7S,19S,コントロール群においてそれぞれ9.0、0.5、2.0%においてアポトーシスを認め、7S毒素でのみ有意にアポトーシスの誘導が確認された。また,In vivoでは,成熟SDラットの前立腺に7S毒素、19S毒素ならびに生食を注入し,1週,4週後に前立腺重量の測定,HE染色による組織学的検討,TUNEL染色によるアポトーシス誘導能を検討した。7S毒素は19S毒素に比し,早期に有意差をもって前立腺重量を減少させた。また,TUNEL染色で,7S毒素注入後1週で前立腺上皮,間質にアポトーシスを認め,4週で前立腺上皮は全体的に萎縮しており,19S毒素に比し効果発現は早く認められた。以上の結果より,改良A型ボツリヌス神経毒素(7S毒素)はBOTOXTM(19S毒素)と比較し作用の発現が早く効果も強い可能性が示唆された。現在臨床の場で使用されているA型ボツリヌス毒素であるBotox^<TM>(19S毒素)は、分子量90万の高分子複合蛋白質のため抗体が誘導され、その抗体のため効果の持続性が限られる可能性が指摘されている。岡山大学で開発した、活性化した毒素成分を有する分子量15万の低分子ボツリヌスA型神経毒素(改良A型毒素)は、従来のA型ボツリヌス毒素であるBotox^<TM>に比し、速やかな効果発現と抗神経毒素抗体を誘導しにくい効果を期待できる。今回、A型ボツリヌス毒素より精製した神経毒素(7S毒素)を用いて、前立腺に対する効果を19S毒素と比較し検討した。一方、間質細胞では7S,19S,コントロール群の間に有意差は認めずアポトーシス誘導は確認されなかった。以上の結果より,純粋なボツリヌス神経毒素(7S毒素)はBOTOX^<TM>(19S毒素)と比較し作用の発現が早く効果も強い可能性が示唆された。

以上の結果より,改良A型ボツリヌス神経毒素(7S毒素)はBOTOXTM(19S毒素)と比較し作用の発現が早く効果も強い可能性が示唆された。
物理的反復侵襲に対する標的臓器の反応に関する免疫組織化学的・超微細構造的研究

反復性の軽微な物理侵襲に対する脳組織の反応を免疫組織化学的・超微細構造的に検討することを目的とした。臓器レベル・細胞レベルそれぞれにおいて変化を観察するため,二種の反復物理侵襲動物実験モデルを作成した。In vivoにおける脳の反復損傷モデルとしては,ラットWeight drop modelを作成し,病理組織学的,免疫組織化学的検討を行った。1回では組織学的に明らかな形態の変化を惹起しない程度の侵襲を繰り返し(3回)与えることにより,頭蓋骨骨折,肉眼的な頭蓋内出血・脳挫傷等を生ぜしめることなく,脳微細構造の病理学的所見が得られ,比較的経度のびまん性脳損傷モデルとして有用であると考えられるが,軸索の変化については,明確な所見が得られなかった。一方で,特に神経細胞の加速減速刺激に対する超微細構造的変化を見るため,培養神経細胞に水平単振動刺激を与えるin vivoモデルを考慮し,神経突起の損傷メカニズムの解明を試みた。このモデルにおいては反復侵襲の蓄積により軸索損傷を惹起しうることを示すことができたが,それだけでなく,軸索損傷発生時のretraction ballあるいはbeading形成の原因として,突起の筒状形態を保つ細胞骨格のネットワークの破壊と,それによる損傷部位の変形を指摘しうる所見が得られた。さらに腫大部は損傷を受けた神経突起の再生の場であり,神経突起の再生は腫大部の細胞骨格を再構築することで進行すること,この再構築は比較的短時間のうちに行われるが,その理由として細胞骨格ネットワークの破壊が主にアクチンフィラメントおよび細胞骨格のクロスリンキングの部分に生じ,長径方向の骨格は保存されていることなどが示された。本年度はラット脳を試料として,物理的反復侵襲による形態学的変化をin vivo及びin vitroにおいて観察するための基礎的検討を行った。1.反復物理侵襲動物実験モデルの設定: in vivoにおける脳の反復損傷モデルとして,Marmarou et al.によるびまん性脳損傷モデルを改変した実験モデルを設定した。ラット頭蓋冠にステンレス円板を固着させ,緩衝材上にラットを固定して,一定の高さよりウエイトをプラスチック円筒を通じて円板上に落下させることにより,定量的侵襲を加えた。これを数日の間隔をおいて数回反復する。脳を潅流固定を摘出し,免疫組織学的・超微細構造的検討に供した。固定法等の標本作製方法について種々の検討を行った上で,超薄凍結切片法および抗ニューロフィラメント68抗体を用いた金コロイド法を採用して,良好な結果を得ている。2.培養神経細胞の水平加速度刺激に対する反応:脳の反復性加速減速刺激に対する神経細胞の反応に関する基礎的知見を得るため,培養神経細胞に水平方向の加速度を与えて形態学的検討を行った。生後10週のラットを断頭し,摘出した三叉神経節細胞を培養後,単振動(振幅40mm,120Hz,5秒)により水平方向への加速度刺激を1回な描あ5回反復し,24時間後に固定して螢光抗体法により観察を行った。1回振盪群では対照群と間に神経繊維の走行において差が見られなかったが,3回振盪群では神経突起の走行に形態的異常を認めた。また,透過電顕による神経突起の観察によっても,細胞骨格の不整が観察された。さらに35回浸盪群においては,シュワン細胞の細胞突起の伸長も大きい傾向が認められた。昨年度に引き続きラット脳および三叉神経節細胞を試料として,物理的反復侵襲による形態学的変化をについて超微細購造を含めて検討した。さらにラット副腎髄質褐色細胞腫由来培養細胞の本研究に対する有用性についても検討を加えた。

1.培養神経細胞の水平加速度刺激(in vitroモデル)に対する反応についての検討:生後10週のラットを断頭し,摘出した三又神経節細胞を培養後,単振動(振幅40mm,120Hz,5秒)により水平方向への加速度刺激を数回反復し,神経突起を抗ニューロフィラメント抗体で染色し,レーザー顕微鏡下にて観察したところ,神経突起に局所的腫大が形成されているのが確認された。この像はretraction ballの形成過程を示すものと考えられた。2.ラット副腎髄質掲色細胞腫細胞(PC12)を神経成長因子で分化誘導した細胞に対し,同様の侵襲を加え,位相差顕微鏡による経時的観察を行ったところ,三叉神経節細胞におけると同様の変化が認められた。そこでこの細胞を透過電子顕微鏡による超微細構造的観察に供した。電顕所見からは,突起が腫大する機序は細胞骨格と細胞膜を連結するアクチン・フィラメントの構造的破壊により,円筒状に保たれていた神経突起の細胞膜が球形を呈するためと考えられた。3.ラット脳損傷モデル(in vivoモデル)における検討:Marmarou et al.によるびまん性脳損傷モデルを改変した実験モデルから得た試料の神経線維の観察においては,retraction ballの形成を認めるものがあったが侵襲量との明確な相関は見いだしえなかった。そこで侵襲量の再検討を行うとともに,反応性アストロサイトの挙動についても観察を行うこととした。物理的反復侵襲による形態学的変化をin vitro,in vivoの両実験モデルにて検討した。in vitroモデルにおいては,ラット副腎褐色細胞腫細胞(PC12)を分化誘導し,水平振動により侵襲を与え超微細構造学的検討を行った。その結果,損傷部位における軸索の局所的腫大の成因として,突起の筒状形態を保つ細胞骨格のネットワークの破壊が挙げられ,それにより損傷部位が球形に変形することが確認された。また腫大部は損傷を受けた神経突起の再生の場であり,神経突起の再生は腫大部の細胞骨格を再構築することで進行する。この再構築は比較的短時間の内に行われるが、その理由として細胞骨格ネットワークの破壊が主にアクチンフィラメントおよび細胞骨格のクロスリンキングの部分に生じ,長径方向の骨格は保存されていることが考えられた。in vivoモデルは,ラット頭蓋冠にステンレス円板を固着させ,,円柱状鉛ウエイト(450g)をアクリル管内で自由落下させ,頭部のステンレス円板に1回衝突させることにより侵襲を加えた。3回打撃群は48時間おきに3回侵襲を与え,1回打撃群は初回のみ侵襲を与えそれぞれ初回打撃から7日後に潅流固定して組織化学的検討に供した。3回打撃群・1回打撃群のいずれにおいても頭蓋骨骨折,肉眼的な頭蓋内出血・脳挫傷等の所見を認める例はなかった。一方,組織学的には3回打撃群において脳梁における神経線維の蛇行,軸索間の空隙の拡大などの特異的所見が認められた。retraction ballの形成については一定した所見は得られなかった。また3回群においてはGFAP陽性アストロサイトなどの反応性グリアの局所的増生も認められた。なおビメンチン陽性アストロサイトはほとんど確認できなかった。1回打撃群では有意な変化が認められず,本モデルは比較的軽度のびまん性脳損傷モデルたりうると考えられた。
観察・コミュニケーションの発達指標を組み込んだ幼小一体型数理教育カリキュラム開発

本研究の成果の概要は、以下の通りである。[1]幼小一体型数理教育カリキュラムとして、「乳幼児期のかがく」のモデル保育を計15個、「低学年児童期のかがく」の生活科モデル授業を計16個開発することができた。[2]時系列エピソード記録の事例分析法による分析から、「数」と「自然の事物・現象」に対する認知発達の度合いを示す評価指標の開発の基本データとなる探索行動の特性として、(1)探索行動には3つの段階が存在すること、(2)「1回試行」で探索を終えずに同じ試行を何度も繰り返す傾向があること、(3)探索行動中のコミュニケーションには3つのパターンが存在するという仮説が導かれた。本研究の2015年度研究実践の具体的な内容は、以下の通りである。(1)2歳から5歳児対象の「幼児期のかがく」の実験的保育モデルを7つ開発し、3つの公私立研究協力園において「もの」・「こと」と関わる遊びとして実施した。具体的には、大阪狭山市立南第二幼稚園では「落下遊び」(5歳児)・「面(面積)の遊び」(4歳児)、富田林市立錦郡幼稚園では「泡(空気)遊び」(5歳児)、私立御幸幼稚園では「ものの浮き沈み遊び」(2歳児)、「衝突遊び」(3歳児)、「磁力線遊び」(4歳児)、「かさ(体積)遊び」(5歳児)を開発・実施した。(2)小学校第1学年及び第2学年対象の「低学年児童期のかがく」の実験的授業モデルを8つ(16時間分)開発し、2つの公私立研究協力校において「生活科におけるものと関わる体験活動」として実施した。具体的には、私立はつしば学園小学校において「空気のかがく」・「面(面積)のかがく」・「衝突のかがく」(第1学年)、「かさ(体積)のかがく」・「磁石のかがく」・「落下のかがく」(第2学年)、富田林市立錦郡小学校において「ものの浮き沈みのかがく」・「衝突のかがく」(第2学年)を開発・実施した。(3)本研究の成果は、日本保育学会・日本乳幼児保育学会・日本理科教育学会・日本生活科総合的学習教育学会・数学教育学会の国内5学会において計6回、PECERA(Pacific Early Childhood Education Research Association)の主催する国外の国際会議において発表した。さらにその研究成果の一部は、大阪大谷大学教育学部「教育研究」及び大阪大谷大学「幼児教育実践研究センター紀要」の2つの研究紀要にまとめ、公開した。2015年度の本研究の目的及び計画は、(1)研究協力校園において、「数」及び「自然」事象に対する幼児・低学年児童の認知発達特性を「観察」・「コミュニケーション」行為の2観点から抽出・分析する、(2)研究協力校園を中心に、「数」及び「自然」事象に関わる保育・授業実践の実態調査を実施することであった。(1)については、まず研究協力校園(小学校2校、幼稚園3園)において幼小一体型数理教育カリキュラム「かがく」を開発し、実際に保育・授業を実施した。次に「かがく」の保育・授業過程における幼児・低学年児童の「行動」・「ことば」・「表情」を「観察」・「コミュニケーション」行為の2観点から抽出・分析した。この結果、幼児・低学年児童は「数」及び「自然」事象に対する「観察」及び「コミュニケーション」行為に特異性が見られ、その成果は国内外の学会・国際会議等において発表した。(2)については、研究協力校園(小学校2校、幼稚園3園)や国内の国立大学法人附属幼稚園及び附属小学校を中心に、「数」及び「自然」事象に関わる保育・授業実践の実態について、情報の収集を行ってきた。この結果、幼児期の「遊び」や低学年児童期の「教科生活」においては、「飼育」・「栽培」に関連する実践が多く存在したが、「数」・「形」・「量」や「ものと関わる遊び」の実践については、ほとんど見られなかった。以上の理由から、2015年度の本研究の目的は、概ね達成できたと考える。本研究の2016年度研究実践の具体的な内容は、以下の通りである。(1)1歳から5歳児対象の「乳幼児期のかがく」の実験的保育モデルを8つ開発し、「もの」・「こと」と関わる遊びとして3つの公私立研究協力園において実施した。具体的には、大阪狭山市立南第二幼稚園では「かたち遊び」(5歳児)・「羽根車の遊び」(4歳児)、富田林市立錦郡幼稚園では「磁石遊び」(5歳児)・「熱遊び」(4歳児)、私立御幸幼稚園では「ひもの伸び縮み遊び」(1歳児)、「てこ遊び」(2歳児)、「色水遊び」(2歳児)、「磁石遊び」(2歳児)を開発・実施した。具体的には、私立はつしば学園小学校において「色水のかがく」・「てこのかがく」・「ものの融け方のかがく」(第1学年)、「羽根車のかがく」・「弾性力のかがく」・「物の融け方のかがく」(第2学年)、富田林市立錦郡小学校において「かたちのかがく」・「磁石のかがく」(第2学年)を開発・実施した。

2016年度の本研究の目的及び計画は、(1)の認知発達特性研究の成果に基づいて、幼小一体型数理教育カリキュラムを開発する、(2)このカリキュラムを研究協力校園で実践し、研究成果を国際学会等で発表する、ことであった。(1)については、幼小一体型数理教育カリキュラム「かがく」を開発し、実際に研究協力校園(小学校2校、幼稚園3園)において保育・授業を実施した。(2)については、(1)の幼小一体型数理教育カリキュラム「かがく」の保育・授業過程における幼児・低学年児童の「行動」・「ことば」・「表情」を「観察」・「コミュニケーション」行為の2観点から抽出・分析した。この結果、幼児・低学年児童は「数」及び「自然」事象に対する「観察」及び「コミュニケーション」行為に特異性が見られ、その成果は国内外の学会・国際会議等において発表した。以上の理由から、2016年度の本研究の目的は、概ね達成できたと考える。2017年度の本研究の「研究実績の概要」は、以下の通りである。(1)2016年度に1歳から5歳児対象の「乳幼児期のかがく」として8つの実験的保育モデルを開発し、「もの」・「こと」と関わる遊びとして3つの公私立研究協力園において実施した。これらのうち、「羽根車の遊び」(4歳児)、「てこ遊び」(2歳児)、「熱遊び」(4歳児)、「かたち遊び」(5歳児)、「色水遊び」(2歳児)の5つの「乳幼児期のかがく」における乳幼児の探索行動の特性の分析の成果について、それぞれ日本保育学会第70回大会、日本理科教育学会第67回全国大会、PECERA The 18th Annual Conference in Philippines, in 2017(査読有)、2017年度数学教育学会秋季例会、日本乳幼児教育学会第27回大会において発表した。(2)2016年度に小学校第1学年及び第2学年対象の「低学年児童期のかがく」として8つの実験的授業モデルを開発し、公私立研究協力校において「生活科におけるものと関わる体験活動」として実施した。これらのうち、「いろいろな「ひも」を用いた伸び縮みのかがく」(第2学年)、「かたちのかがく」(第2学年)の2つの「低学年児童期のかがく」における乳幼児の探索行動の特性の分析の成果について、それぞれ日本生活科・総合的学習教育学会第26回全国大会、International Conference on Mathematics Education Between Japan and China (数学教育学会)(査読有)において発表した。(3)乳幼児期から低学年児童期の「かがく」における研究成果の概要を、大阪市私立幼稚園連合会の発行する「平成29年度研究・研修収録第48号(2017)」に「乳幼児期の子どものための“かがく遊び"入門」としてまとめ、公表した。本研究の成果の概要は、以下の通りである。[1]幼小一体型数理教育カリキュラムとして、「乳幼児期のかがく」のモデル保育を計15個、「低学年児童期のかがく」の生活科モデル授業を計16個開発することができた。[2]時系列エピソード記録の事例分析法による分析から、「数」と「自然の事物・現象」に対する認知発達の度合いを示す評価指標の開発の基本データとなる探索行動の特性として、(1)探索行動には3つの段階が存在すること、(2)「1回試行」で探索を終えずに同じ試行を何度も繰り返す傾向があること、(3)探索行動中のコミュニケーションには3つのパターンが存在するという仮説が導かれた。2015年度の研究結果を踏まえ、2016年度は以下の様な研究計画を立案し、遂行していく。
溶融イオウを溶媒とした二次電池

本研究は、β-アルミナのような隔壁を使わず,金属硫化物へのアルカリ金属イオンのインターカレーション反応を利用して、複硫化物を正極、炭素を負極とし、爆発の危険がなく本質的に安全な溶融イオウ二次電池を開発することを目的とした。まず、申請者らが開発した溶融イオウ中での低温合成法(450°C以下)によってBaTiS_3やNdCuS_2などの複硫化物を合成し、温度や添加物の効果などの合成条件や、結晶構造、組成について明らかにするとともに、溶融イオウ中におけるこれら複硫化物やカボン電極材の安定性についても調べた。また、溶融イオウ中にてアルカリ金属を存在させ、複硫化物中へのインターカレーションについて調べた。さらに、溶融イオウは150-300°Cで抵抗が非常に高いので、溶融イオウに10mol%以下のアルカリ金属や塩化物、アジ化化合物を加え、融点付近から、250°C付近までの電気伝導率を2極端子型絶縁抵抗計を用いて測定した。アルカリ金属の濃度が増加するともに、電気伝導率は高くなったが、特にアルカリ金属を添加した場合に、効果的であった。また、溶融イオウに超音波を当てると、比抵抗は激減し、実用的な範囲にまで電気伝導率をたかめられることが分かった。顕著な効果がみられた。取得したデータを組み合わせて電極材料に最適な電解質組成や温度などについて検討し、溶融イオウを用いる二次電池について評価した。溶融イオウを反応場とする新しい二次電池を構築するために、溶融イオウの電気伝導率を高めるべく、種々の金属塩を添加して測定し、その添加効果について調べた。高抵抗用抵抗計を用いた二端子法によって溶融イオウの比抵抗を100300°Cまで測定し、比抵抗から標準溶液にて予め較正したセル定数を用いて電気伝導率を求めた。溶融イオウの150°Cにおける電気伝導率はイオウ10^<-7>Scm^<-1>のオーダーであり、温度の上昇とともに増加した。300°Cにおいては10^<-5>Scm^<-1>であったが、報告値よりは2桁程度高かった。次に、溶融イオウに伝導性をもたせるためにNa塩を添加したところ、NaFやNaClでは効果はみられなかったが、NaBrやNaIを添加した場合には、電気伝導率が100倍程度増加し、効果がみられた。また、異なるアルカリ金属を用いた場合、リチウム塩を添加すると、溶融塩の融点が上昇し、かつ伝導率は低下したが、カリウム塩の場合には、融点が100°C以下まで下がり、より低温における電池の構成が可能である。Na_2SO_4を添加した場合には効果は見られなかった。NaN_3を添加すると、ハロゲン化物を添加した場合よりも10倍から100倍程度も電気伝導率が増加した。しかし、この場合に250°C以上の高温にすると爆発的に分解反応が進んでしまう問題があった。金属Naを直接溶融イオウに添加すると、電気伝導率は著しく増加し、かなり実用的な浴抵抗をもつ溶媒が得られた。金属Naの取扱と塩の調製が課題である。次年度では適切なイオウ溶媒の組成を定めるとともに、電極を作製し、電池を構築する予定である。まず、申請者らが開発した溶融イオウ中での低温合成法(450°C以下)によってBaTiS_3やNdCuS_2などの複硫化物を合成し、温度や添加物の効果などの合成条件や、結晶構造、組成について明らかにするとともに、溶融イオウ中におけるこれら複硫化物やカーボン電極材の安定性についても調べた。

さらに、溶融イオウは150-300°Cで抵抗が非常に高いので、溶融イオウに10mol%以下のアルカリ金属や塩化物、アジ化化合物を加え、融点付近から、250°C付近までの電気伝導率を2極端子型絶縁抵抗計を用いて測定した。アルカリ金属の濃度が増加するともに、電気伝導率は高くなったが、特にアルカリ金属を添加した場合に、効果的であった。また、溶融イオウに超音波を当てると、比抵抗は激減し、実用的な範囲にまで電気伝導率をたかめられることが分かった。顕著な効果がみられた。取得したデータを組み合わせて電極材料に最適な電解質組成や温度などについて検討し、溶融イオウを用いる二次電池について評価した。
拡張されたボゾン代数の性質とその数学・物理学への応用

本研究はボゾン代数のホップ代数の枠内での拡張を様々な側面から調べ、拡張されたボゾン代数の数学・物理学への応用を議論することを目的としている。拡張されたボゾン代数のひとつに量子群U_q[osp(1/2)]をボゾン化したものがある(以下、この代数をUと表す)。そこで、U_q[osp(1/2)]との関連で拡張されたボゾン代数を議論することから研究を始めた。主な成果は以下のとおりである。1.Uに双対な代数、およびそれらの双対性を表す普遍T行列を求めた。2.Uの応用として、2体のコヒーレント状態が量子計算、量子通信で重要となる量子のもつれを持つことを示した。このもつれは古典極限では消失してしまい、Uに特徴的な物である。また、1体のコヒーレント状態に関しては、直交性、完備性を示すことができた。3.Uに双対な代数の表現を求め、それらがlittle q-Jacobi多項式を用いて書き表せることを明らかにした。4.Uのテンソル積表現を既約分解するさいに、q-Hahn多項式が現れることを示した。このことは3の結果と共に、basic hypergeometric functionの新しい代数的意味づけとなっている。5.U_q[osp(1/2)]の表現を用いて、量子群OSp_q(1/2)の作用の下で共変な非可換超空間を構成する方法を与えた。この方法を用いて非可換な3次元超平面、5次元超球面を作り、それらの性質とボゾン代数の関連を調べた。なお、この方法は量子群SL_q(2)に対しても応用することができる。6.非可換な超空間が与えられたとき、その空間上で接続(共変微分)、曲率、捩率などを与える一般的方法を与えた。これは通常の非可換空間の場合にDubois-Violleteらにより与えられたものの超空間への拡張となっている。この方法をJordan量子群OSp_h(1/2)の作用で共変な非可換超空間に適用し、この空間は物理的には意味がないことを明らかにした。7.量子群OSp_q(1/2)の表現の具体形を求め、それらの性質(直交性、漸化関係式など)を調べると共に、表現とbasic hypergeometric functionの関連を明らかにした。今年度は、リー代数osp(2/1)の量子化と拡張されたボゾン代数の関連について主に調べた。その例として、MacfarlaneとMajidが導入した拡張されたボゾン代数について調べたところ、この代数はosp(2/1)の量子化からbosonizationという方法で得られることが示され、さらにMacfarlane-Majid代数に(ホップ代数として)双対な代数を求めることができた。この代数の応用の可能性について調べるために、物理学でコヒーレント状態と呼ばれている表現を作った。このコヒーレント状態は、量子コンピューターの理論で重要な役割を果たすentanglementを持つことが明らかとなった。現在、この結果についての論文を準備中である。拡張されたボゾン代数とosp(2/1)の量子化は深い関係があることはMacfarlane-Majid代数の例から予測できる。

Osp(2/1)の量子化には3種類あることが知られており、3つめの量子化は最近我々が見つけたものであり、super-Jordaninaと呼ばれている。拡張されたボゾン代数との関連を調べるために、まずsuper-Jordanian osp(2/1)について調べた。Super-Jordanian osp(2/1)に双対なホップ代数を求め、それが作用する非可換な空間を導入し、その空間上での微分幾何を作り上げた。その結果、この非可換空間は物理学に応用するには不都合な性質を持つことが明らかとなった。また、本研究はホップ代数の枠組みの中でボゾン代数の拡張を論じるものであるが、ホップ代数自身のさらなる拡張であるweak Hopf代数について調べ、sl(n)とosp(2/1)をweak Hopf代数化することが出来ることを示した。Weak Hopf代数という枠組みを使うことにより拡張されたボゾン代数がさらなる拡張を得ることが期待される。これまでの研究で量子化されたOsp(2/1)と拡張されたボゾン代数には深い関係があることが分かっている。一方、通常のボゾン代数はリー群の作用により共変であるという性質を持っている。そこで、拡張されたボゾン代数を量子化されたOsp(2/1)の作用に対する振る舞いという観点から調べてみることにした。量子群を非可換な成分を持つ行列と見る立場に立てば、拡張されたボゾン代数の非可換幾何学的側面を調べることに相当する。できるだけ一般的な結果を得るため、そしてボゾン代数以外の非可換幾何学への応用を可能にするため、我々はまず量子化されたOsp(2/1)の作用により共変な代数を求める一般的な方法を作ることを試みた。量子化されたOsp(2/1)の表現論を用いて、共変な代数を求める一般的な方法を開発することに成功した。この方法により3種類の超対称な非可換空間、および5次元の超対称な非可換球面を求めることができた。超対称な非可換球面については、量子群への埋め込み、無限小変換による特徴づけなど、その性質のいくつかを明らかにすることができた。さらに、超対称な非可換空間の特別な場合はThuillierとWalletにより求められていた共変なボゾン代数と一致することが示された。また、このボゾン代数により超対称な非可換球面の表現を作ることも可能であることが示せた。しかしながら、この共変なボゾン代数はホップ代数の構造を持っておらず、我々の目的であるホップ代数の観点から拡張されたボゾン代数の性質を調べるという範疇には入らない。以上の結果については論文を投稿中である。なお、この論文で述べられている共変な代数を求める方法は、そのまま量子群SLq(2)に対しても適用することができる。これによりSLq(2)で共変な様々な次元の非可換空間を作ることが可能となる。今後の方向性のひとつとして、既に知られているホップ代数の構造を持つ拡張されたボゾン代数と共変なボゾン代数の関係を調べることがある。もし共変なボゾン代数を用いて拡張されたボゾン代数の表現を作ることができれば、共変なボゾン代数を拡張されたボゾン代数の研究に利用することが可能であろう。また、2種類の共変なボゾンをbraidingという方法で結合し、あらたな共変な代数を作ることができる。この代数にはなにか物理的な応用があるのではないかと期待している。平成17年度の主要な結果は、量子化されたOSp(1/2)およびそれから得られる拡張されたボゾン代数(GBA)の表現論とbasic hypergeometric functionの関連を明らかにしたことである。