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代謝調節型グルタミン酸受容体アゴニストと神経可塑性の基礎的研究

代謝調節型グルタミン酸受容体、quisqualate priming、神経可塑性との間に何らかの関係があるのではないかという仮説の基に検討を進めた。新たに、AMPB(L-2-amino-4-(methylphosphino)butyric acid)がquisqualate primingに関係することを見いだした。またL-F_2CCG-I[(2S,1'S,2'S)-2-(2-carboxy-3,3-difluorocyclopropyl)glycine]は(2S,1'S,2'S)-2-(carboxycyclopropyl)glycine(L-CCG-I)を凌ぐ強力な代謝調節型グルタミン酸受容体(mGluR)のアゴニストであることを見いだした。L-F_2CCG-Iの薬理効果は極めて興味深く、一度L-F_2CCG-Iで新生ラット摘出脊髄標本を短時間処理すると、完全に洗浄した後でも、本来何の応答も起こさない極めて低濃度のグルタミン酸により、シナプス伝達が数時間顕著に抑制をうける。ラット海馬、大脳皮質でも同様のpriming現象は認められるが、既知のmGluRには関連がなさそうである。またこの現象のメカニズムは明らかになっていないが、このL-F_2CCG-I適用後のグルタミン酸によるシナプス応答の減少は、グルタミン酸の感受性が数百倍以上も高まった現象とも解釈できる。学習・記憶の生理学的メカニズム検討のためのモデルとなりうる可能性もある。これを説明する仮説として、細胞内情報伝達系を含む新しいタイプのグルタミン酸受容体が存在する、あるいはグルタミン酸トランスポーターが関与していることなどがあげられ、新たなシナプス伝達機構の存在を提示することにつながる。この新しいタイプのグルタミン酸受容体は可塑性に関与する受容体であり、またこの現象はシナプス伝達の可塑性が極めて短時間に発現したと考えることが可能である。代謝調節型グルタミン酸受容体、quisqualate priming、神経可塑性との間に何らかの関係があるのではないかという仮説の基に、電気生理学的手法を用いて薬理学的検討を進めた。新たに、AMPB(L-2-amino-4-(methylphosphino)butyric acid、一般名グルホシネート)がかなり強力にquisqualate primingの影響を受けることを見いだした。AMPBは、標本をキスカル酸で処理する前では、かなり濃度を高めても運動ニューロンの脱分極をほとんど起こすことはないが、キスカル酸により処理した後では著しい脱分極を起こすようになり、この効果はキスカル酸による処理後2時間以上持続する。キスカル酸により受容体の感受性が変化することがこのような現象を生じたと考えられ、キスカル酸適用前後での受容体の感受性の違いは恐らく100倍以上である。AMPBをラットに皮下注すると、数時間後にlimbic motor seizuresを誘発する。投与後かなりの時間を経て痙攣が生ずること、および痙攣の症状全体からみてカイニン酸ときわめて類似していることは、神経薬理学的にかなり興味深い化合物である。AMPBは代謝調節型グルタミン酸受容体アゴニストのL-AP4(L-2-amino-4-phosphonobutyric acid)と化学構造的にきわめて類似しているにもかかわらず、代謝調節型グルタミン酸受容体を活性化する作用は非常に弱い。一方、L-AP4は皮下注してもカイニン酸様痙攣は起こさない。また、L-AP4は脳血液関門を通過し難いが、AMPBは痙攣を誘発することから脳血液関門を通過するものと思われる。

痙攣、神経細胞死、あるいは新しい記憶の喪失などAMPBが示す作用とquisqualate primingとの関係に興味がもたれる。(2S,1'S,2'S)-2-(carboxycyclopropyl)glycine(L-CCG-I)の3',3'-difluoro誘導体であるF2CCG-I[(2S,1'S,2'S)-2-(2-carboxy-3,3-difluorocyclopropyl)glycine]はL-CCG-Iを凌ぐ強力な代謝調節型グルタミン酸受容体(mGluR)のアゴニストであることを見いだした。F2CCG-Iの薬理効果は極めて興味深く、一度F2CCG-Iで新生ラット摘出脊髄標本を短時間処理すると、完全に洗浄した後でも、本来何の応答も起こさない極めて低濃度のグルタミン酸により、シナプス伝達が数時間顕著に抑制をうける。いわゆるprimingの現象である。ラット海馬、大脳皮質でも同様の現象は認められた。種々の薬物を用いて検討した結果、この現象は既知のmGluRには関連がなさそうである。このF2CCG-I適用後のグルタミン酸によるシナプス応答の減少は、グルタミン酸の感受性が数百倍以上も高まった現象とも解釈できる。まだこの現象のメカニズムは明らかになっていないが、学習・記憶の生理学的メカニズム検討のためのモデルとなりうる可能性が強い。この機構を解明することは、新たなシナプス伝達機構の存在を提示することにつながる。これを説明する仮説として、細胞内情報伝達系を含む新しいタイプのグルタミン酸受容体が存在する、あるいはグルタミン酸トランスポーターが関与していることなどがあげられる。この新しいタイプのグルタミン酸受容体は可塑性に関与する受容体であり、またこの現象はシナプス伝達の可塑性が極めて短時間に発現したと考えることが可能である。
血液細胞由来組織因子の血栓形成における役割-TF低発現・AT欠損マウスによる検討

アンチトロンビン(AT)はヘパリン依存的に凝固因子を阻害する。本学におけるAT欠損マウスの作成・解析結果によれば、AT欠損ホモ接合体は受精後15.5日齢(E)で70%,16.5Eで全て死亡する胎生致死であり、心筋・肝臓における多発血栓及びDIC様の広範な皮下出血が死亡原因であることが判明している。組織因子(TF)は外因系凝固のイニシエーターである膜結合型糖タンパクである。その遺伝子欠損マウスは卵黄嚢の血管形成異常により、胎生中期にすべて致死にいたるが、TF低発現マウス(マウスのTF遺伝子欠損にヒトTF(hTF)cDNAのminigeneを導入したものでTF活性は1%に抑制)は、出生・発育可能である。今回、両遺伝子改変マウスの掛け合わせを行い、AT欠損により血栓性胎生死に陥る個体においてTF発現を極めて低くした場合、致死性を改善し血栓傾向に影響を与えることができるかどうかを解析した。結果、AT欠損/TFヘテロマウス(TF活性約50%)は17.5-19.5Eに、AT欠損/TF低発現マウスは(TF活性約1%)は19.5-20.5Eで全て死亡し、TF発現量に依存して子宮内生存期間は延長するものの救命までには至らないことが判明した。外観上、前者ではAT欠損同様の広範皮下出血個体を数例認めたが、後者では全く認めなかった。病理学的検討の結果、心筋では、AT欠損/TFヘテロマウスで16.5Eから全例フィブリン沈着を認め、血管血栓像を認める個体があったのに対し、AT欠損/TF低発現マウスでは心臓に明らかな異常を認めなかった。これに反して、肝臓ではともに門脈及び類洞を中心にフィブリン沈着を認めたが、その析出量の差は明らかでなかった。すなわち胎生期におけるTF依存性外因系凝固での臓器特異性の存在が示唆された。さらに、長期生存ATヘテロ/TF低発現マウスの心臓を解析したところ、同月齢のTF低発現マウスで報告された心筋の繊維化は認められず、AT活性半減によりTF欠乏による心筋内出血が抑制されており、また心臓の血栓形成においてTFの重要性が示された。ATノックアウトマウスとLow TFマウスの交配病理組織学的解析我々は既に、Scripps研究所N.Mackman博士より供与されたLow TFマウスと我々がすでに作成したATノックアウトマウスの交配を進めていた。これはヒトTF minigeno(以下hTF)をマウスTFノックアウトマウス(早期に致死性)にtransgeneとして打ち込んで作成されたものである。以下Low TFマウスと称するこのマウスは約1%のTF活性しか持たず、出生後メジャーな出血症状のため死亡するものもあるが、解剖学的に正常な個体を誕生させることが出来る。現在2段階の交配を続けて最終的にAT^<+/->mTF^<-/->hTF^<+/0>とAT^<+/->mTF^<+/->hTF^<+/0>との交配により得られたマウス胎児のジェノタイピングと生存胎児の比率について検討を加えている。AT^<+/->mTF^<+/->hTF^<+/0>、AT^<+/->mTF^<-/->

hTF^<+/0>、AT^<+/+>mTF^<+/->hTF^<+/0>、AT^<+/+>mTF^<-/->hTF^<+/0>はメンデルの法則に従いほぼ正常に誕生するのに対し、AT^<-/->mTF^<+/->hTF^<+/0>、AT^<-/->mTF^<-/->hTF^<+/0>の二つのジェノタイプは胎性18.5-19.5までは生存を確認できたが、1匹も生児を得ていない。現在病理学的な変化を免疫染色等を用いて観察中であるが、この結果はAT欠乏マウスの向血栓性が凝固反応のinitiatorであるTFを最小限に欠失させても血栓症による胎児性致死をrescueできないことを示しており興味深い。AT^<-/->mTF^<+/->hTF^<+/0>、AT^<-/->mTF^<-/->hTF^<+/0>は明らかにAT^<-/->mTF^<+/+>に比べて子宮内生存期間は延長しており、何らかの形で血栓症が軽減している可能性がある。本研究の一部は本年度の米国血液学会総会のSimultaneous sessionにおいて発表され、好評を博した。アンチトロンビン(AT)はヘパリン依存的に凝固因子を阻害する。本学におけるAT欠損マウスの作成・解析結果によれば、AT欠損ホモ接合体は受精後15.5日齢(E)で70%,16.5Eで全て死亡する胎生致死であり、心筋・肝臓における多発血栓及びDIC様の広範な皮下出血が死亡原因であることが判明している。組織因子(TF)は外因系凝固のイニシエーターである膜結合型糖タンパクである。その遺伝子欠損マウスは卵黄嚢の血管形成異常により、胎生中期にすべて致死にいたるが、TF低発現マウス(マウスのTF遺伝子欠損にヒトTF(hTF)cDNAのminigeneを導入したものでTF活性は1%に抑制)は、出生・発育可能である。今回、両遺伝子改変マウスの掛け合わせを行い、AT欠損により血栓性胎生死に陥る個体においてTF発現を極めて低くした場合、致死性を改善し血栓傾向に影響を与えることができるかどうかを解析した。結果、AT欠損/TFヘテロマウス(TF活性約50%)は17.5-19.5Eに、AT欠損/TF低発現マウスは(TF活性約1%)は19.5-20.5Eで全て死亡し、TF発現量に依存して子宮内生存期間は延長するものの救命までには至らないことが判明した。17年度はこれらについてさらに詳細な検討を行い、1.外観上、前者ではAT欠損同様の広範皮下出血個体を数例認めたが、後者では全く認めなかった。2.病理学的検討の結果、心筋では、AT欠損/TFヘテロマウスで16.5Eから全例フィブリン沈着を認め、血管血栓像を認める個体があったのに対し、AT欠損/TF低発現マウスでは心臓に明らかな異常を認めなかった。3.これに反して、肝臓ではともに門脈及び類洞を中心にフィブリン沈着を認めたが、その析出量の差は明らかでなかった。すなわち胎生期におけるTF依存性外因系凝固での臓器特異性の存在が示唆された。17年度はさらに、長期生存ATヘテロ/TF低発現マウスの心臓を解析した。同月齢のTF低発現マウスで報告された心筋の繊維化は認められず、AT活性半減によりTF欠乏による心筋内出血が抑制されており、また心臓の血栓形成においてTFの重要性が示された。
視覚的気づきに重要なトップダウン回路の機能解明

視覚刺激に対して「気づく」という内部状態を視覚的気づきという。視覚的気づきを生み出す神経回路メカニズムは未だ不明なままである。しかし、近年の研究から後部頭頂皮質から低次視覚皮質へのトップダウン入力が、視覚的気づきに重要であることが示唆されている。そこで本研究は、ラットの後部頭頂皮質から、低次な視覚皮質(第一次視覚野)へのトップダウン回路に着目し、電気生理学的手法・光遺伝学的手法を用いて、視覚的気づきに重要な神経回路メカニズムを解明することが目的である。
脳動脈瘤の病理発生に関する実験的研究

本研究の第一の目的は我々の開発したラットにおける脳動脈瘤の実験モデルを使用し、病理発生を明らかにすることであり、第二の目的はより大きい動物に実験的脳動脈瘤を作成することにある。1.ラットの実験的脳動脈瘤の病理発生ラットに腎性高血圧を発症させ、頸動脈を結紮することにより作成した前大脳動脈、嗅動脈分岐部の脳動脈瘤の発生を種々の方法で検索し、次のような結果を得た。(1)脳動脈瘤の初期変化は分岐部の頂点ではなく、太いほうの分枝の頂点より遠位部より始まり、変化は同部に存在する内膜隆起のさらに遠位側より起こることが分かった。したがって、頂点の中膜が欠損することによるとする従来の説は誤りであることが明らかとなった。(2)脳動脈瘤の初期変化部位の内皮細胞には種々の変化が観察され、この内皮細胞変化が脳動脈瘤発生の引き金となることが強く暗示された。(3)脳動脈瘤の初期変化部位では、内弾性板の変性、消失があり、脳動脈瘤発生の基礎的、原因的変化であることが明らかとなった。(4)脳動脈瘤発生初期部位に酸性ホスファターゼ活性が亢進しており、リソソーム酵素活性の亢進が血管壁の変性に関与していることが明らかとなった。(5)血液凝固のXIII因子が脳動脈瘤発生を抑性することが明らかとなった。2.猿の脳動脈瘤作成実験猿に腎性高血圧、頸動脈結紮およびベーターアミノプロピオニトリル投与という3処置を加えることにより脳動脈瘤作成に成功した。脳動脈瘤の病理発生を明らかにするため、われわれの開発した実験的脳動脈瘤の初期発生像を光顕的および走査電顕的に検索した。実験材料としては、スプラーグ・ドーリイ系ラツトに腎性高血圧を発生させ、一側の頚動脈を結紮することにより、脳動脈瘤を発症させ、種々の時期に屠殺し、実験に使用した。脳動脈瘤の好発部位である前大脳動脈-嗅動脈分岐部をタンニン酸前処置を行ない、あるいは前処置せず、これをエポン包埋し、光顕的に検索した。他の群は、同部位を走査電顕的に検索した。一部の動物には、同部位のプラスチック鋳型を作製し、その表面を走査電顕的に観察し、次のような結果を得た。1.脳動脈瘤の初期変化は分岐部頂点ではなく、太い分枝の頂点より遠位部より始まり、変化は同部位に存在する内膜隆起の遠位側より起こることが明らかとなった。従来、頂点の中膜欠損部より動脈瘤が発生するとされていた中膜欠損説は否定され、内膜隆起を含む動脈分枝構造に基づく血行動態ストレスが、その発生原因として重要であることが確認された。2.これら脳動脈瘤の初期変化部位では、内弾性板の変性、消失および中膜筋細胞の変性、消失が早期より認められ、これらの変化が脳動脈瘤発生の基礎的、原因的変化であることが明らかとなった。3.走査電顕的研究においても、脳動脈瘤の初期変化である血管壁の拡張は上記部位より発生することが分り、内膜隆起と密接な関係があることが明らかとなった。この部位では、内皮細胞に風船状の小隆起、噴火口状の陥凹あるいは細胞接合部の離開などの諸変化が認められ、内皮細胞の変化が脳動脈瘤発生の引き金的変化となることが強く暗示された。1.脳動脈瘤の病理発生を明らかにするため,われわれが開発したラットの実験的脳動脈瘤の初期発生像を透過電顕的に検索した.実験的脳動脈瘤はラットに腎性高血圧を発症させ,一側の総頚動脈を結紮することにより作製した.初期変化を脳動脈瘤の好発部位である前大脳動脈・嗅動脈分岐部において観察した.動脈分岐部頂点よりやゝ遠位に内膜隆起があり,それに接する遠位部は動脈瘤初期変化を示していた.

内膜隆起部を覆う内皮細胞は腫大,著明な空胞変性を示し,また内皮細胞間の接合部は離開していた.内膜には中膜筋細胞の増生と間質成分の増加が認められた.動脈瘤初期変化を示す部分の内皮細胞は扁平であるが,やはり多くの空胞を持ち,退行性変化を示していた.中膜は扁平な筋細胞よりなり,コラーゲン線維の増生が著明であった.内弾性板は内膜隆起部より動脈瘤変化を示す部分にかけて,断裂,菲薄化,消失等の変化を示していた.これらの変化より,中膜,弾性線維の変化が動脈瘤形成の基礎的変化であり,内皮細胞の変化はこれらの変化の引き金となるものと考えられる.2.病変成立におけるリソソーム酵素の関与を調べる目的で,上記と同一部分の酸性ホスファターゼ活性を光顕的,電顕的に検索した.動脈瘤初期変化部位の内皮細胞および中膜筋細胞内に同酵素活性亢進を示すリソソームの増加が認められた.上記の空胞のあるものは酸性ホスファターゼ活性を示し,病変の成立にリソソーム酵素の関与が充分考えられる.3.静注したホースラディッシュ・ペルオキシダーゼが動脈瘤初期変化部位の動脈壁に証明され,内皮列の透過性が亢進していることを示している.4.カニクイザルに腎性高血圧,頚動脈結紮およびベーターアミノプロピオニトリル投与の処置を加え,ラットにおけると同様の実験的脳動脈瘤の作製に成功した.1.ラットに腎性高血圧を発症させ、一側の総頚動脈結紮により起こした前大脳動脈・嗅動脈分岐部の脳動脈瘤を透過電顕的に観察した。分岐部頂点よりやや遠位に内膜隆起があり、さらにその遠位に動脈瘤の初期変化が見られた。内膜隆起部および脳動脈瘤初期変化部では内皮細胞および中膜筋細胞にリソソーム由来の空胞が存在し、また間質に多数の小胞が観察された。また同時に、これらの部位に弾性線維の変性、消失が認められ、動脈瘤形成の原因的変化である弾性線維の変化は内皮および中膜筋細胞のリソソーム酵素の働きによるものであることが暗示された。2.上記の動脈分岐部の酸性ホスファターゼ活性を組織化学的に検索し、動脈瘤初期変化部位の内皮細胞および中膜筋細胞に活性の亢進を認めた。このことは上記の電顕的所見と共に病変の成立にリソソーム酵素が関与している可能性を示すものである。3.ラットの実験的脳動脈瘤の弾性線維の変化を、タンニン酸を用いる弾性線維染色により検索した。上記の内膜隆起部と動脈瘤初期変化部で内弾性板の変性、消失が観察された。4.猿に腎性高血圧、頚動脈結紮およびベーターアミノプロヒオニトリル投与の3処置を加え、実験的に脳動脈瘤の作製に成功したが、この動脈瘤を起すのに、両側の腎動脈後枝を1週の間隔で結紮することが最も適した方法であることがわかった。また長期間、重症の高血圧を保つことが脳動脈瘤作製に最も大切であることが明らかとなった。5.猿の脳動脈瘤を肉眼的、組織学的に観察し、人の脳動脈瘤に類似していることを明らかにした。また嚢状動脈瘤も、紡鐘型動脈瘤もともに血行動態ストレスおよび修飾因子による動脈壁の変性を基盤として起こることが明らかとなった。
絶縁体希釈による充填スクッテルダイト化合物の単サイト電子相関に関する研究

本研究では、高次多極子による量子異常が特に顕著なPrT_4P_<12>及びSmT_4P_<12>(T=Fe, Ru, Os)に注目し、絶縁体CeT_4P_<12>を用いた磁性希釈により、これらの系の基本的単サイト電子相関を解明する。また密接な関連の指摘されるf電子系の研究から、高次多極子に関する物理の進展を図ることを目的とする。本年度の主な成果は以下の通りである。1.昨年に引き続き、単結晶合成法が確立できているCe_<1-x>Pr_xT_4P_<12>(T=Fe, Ru; 0〓x〓0.15)について、組成数を増やし磁化及び磁場中比熱を詳細に測定した。強磁場からの外挿法による解析を精密化し、4f結晶場準位が両系共に1重項-3重項(△10K)であることを示した。また理論家との議論により、この結果が周期系に対して提案されているp-f混成を考慮した有効結晶場モデルを支持することがわかった。2.フラックス法によるCe_<1-x>Sm_xT_4P_<12>(T=Fe, Ru)系の作成を試み、ごく最近成功した。約1mm角の結晶が得られ、現在物性測定を進めている。3.類似のかご構造物Pr_3Pd_<20>Ge_6について磁場中中性子弾性散乱実験を行い、磁場誘起相転移に伴う反射ピークの分裂を観測した。4. LaOs_4P_<12>の比熱が絶対零度に向かい増大する振る舞いを観測した。また、250Kの熱サイクルを経ないと再現しない低温異常を新たに見出した。5.希薄磁性化合物La_<1-x>R_xRu_2Si_2(R=Rare-earths)の単結晶を作成し、希土類元素を変化させて磁気異方性、磁化、電子比熱を系統的に調べた。その結果、基底J多重項のみを考慮する従来の結晶場モデルでは磁気異方性を定量的に説明できないことを明らかにした。以上の成果は一部公表し、現在数本の論文にまとめつつある。本研究では、高次多極子による量子異常が特に顕著なPrT_4P_<12>及びSmT_4P_<12>(T=Fe,Ru,Os)に注目し、絶縁体CeT4_P_<12>を用いた磁性希釈により、これらの系の基本的単サイト電子相関を解明する。また密接な関連の指摘される系の研究から、高次多極子に関する物理の進展を図ることを目的とする。本年度の成果を以下に示す。1.試料合成:Ce_<1-x>Pr_xT_4P_<12>(T=Fe,Ru)(0【less thanor equal】x【less than or equal】0.15)を合成し、EPMA等を用いて同定した。母物質については、過去報告より磁性不純物量が1桁少ない試料の合成に成功した。更にCe_<1-x>Pr_xT_4P_<12>(T=Os)及びCe_<1-x>Sm_xT_4P_<12>(T=Fe,Ru)の作成を試み、合成に有用な温度・反応条件の基礎データを収集した。2.物性評価:Ce_<1-x>Pr_xT_4P_<12>(T=Fe,Ru)について磁化、磁場中比熱を詳細に測定した。強磁場からの外挿による解析法を考案し、4f結晶場準位が両系共に1重項-3重項(10K)であることを明らかにした。この結果は、周期系に適用された有効結晶場理論の正当性を支持するものである。更に励起準位の微細分裂を見出し、縮退を解く何らかの単サイト効果の存在を問題提起した。以上の成果について、今年度開催の本特定領域研究会、日本物理学会、並びに第17回磁性に関する国際会議ICM2006において公表した。3.類似のかご構造物質Pr_3Pd_<20>Ge_6について高分解能非弾性中性子散乱を実施し、Pr独立2サイトの結晶場準位を特定した。4.多極子秩序が提唱されているURu_2Si_2について、静水圧下中性子散乱及び交流磁化率測定を同一試料・圧力環境下で行い、超伝導が隠れた秩序下でのみ生じ、反強磁性とは共存しないことを明らかにした。この成果はICM2006において招待講演として公表した。

1.昨年に引き続き、単結晶合成法が確立できているCe_<1-x>Pr_xT_4P_<12>(T=Fe, Ru; 0〓x〓0.15)について、組成数を増やし磁化及び磁場中比熱を詳細に測定した。強磁場からの外挿法による解析を精密化し、4f結晶場準位が両系共に1重項-3重項(△10K)であることを示した。また理論家との議論により、この結果が周期系に対して提案されているp-f混成を考慮した有効結晶場モデルを支持することがわかった。2.フラックス法によるCe_<1-x>Sm_xT_4P_<12>(T=Fe, Ru)系の作成を試み、ごく最近成功した。約1mm角の結晶が得られ、現在物性測定を進めている。3.類似のかご構造物Pr_3Pd_<20>Ge_6について磁場中中性子弾性散乱実験を行い、磁場誘起相転移に伴う反射ピークの分裂を観測した。4. LaOs_4P_<12>の比熱が絶対零度に向かい増大する振る舞いを観測した。また、250Kの熱サイクルを経ないと再現しない低温異常を新たに見出した。5.希薄磁性化合物La_<1-x>R_xRu_2Si_2(R=Rare-earths)の単結晶を作成し、希土類元素を変化させて磁気異方性、磁化、電子比熱を系統的に調べた。その結果、基底J多重項のみを考慮する従来の結晶場モデルでは磁気異方性を定量的に説明できないことを明らかにした。以上の成果は一部公表し、現在数本の論文にまとめつつある。
流行地域におけるSE36マラリアワクチンの臨床試験

我々はSE36ワクチン治験製剤を開発してきたが、その実用化にはマラリアワクチンとしての効果判定を海外流行地域における臨床試験によって行うことが必要である。海外における臨床試験の実施場所はウガンダ北部の高度マラリア流行地域であるApacを予定している。平成17年度、9月26日から10月1日(現地27日-30日)にウガンダのカンパラにある医学生物工学研究所を訪問し、所長のThomas G.Egwangと現地での第I相臨床試験(Phase Ib)の打合せを行った。この打合せをもとに、11月7日から10日(現地8日-9日)にジュネーブにあるWHO-TDRにおいてSE36マラリアワクチン臨床試験のためのミーティングを開催した。参加者はWHO-TDR(世界保健機構-熱帯病特別プログラム)のDr.Karbwang、WHO-IVR(同、ワクチン研究推進部)のDr.Reed、とDr.Egwang、及び本研究代表者である。国内における第I相臨床試験(Phase Ia)の結果の検討を行うとともに、これらに基づき、現地での第I相臨床試験(Phase Ib)の詳細な計画を検討した。一方、マラリア感染においては妊娠マラリアが重要な問題である。これは妊娠に伴う免疫力の低下から母体おいてマラリア原虫率が上昇するとともに、胎盤にマラリア感染赤血球が蓄積することにより出産される胎児の体重が著しく現象することである。共同研究者であるDr.Egwangとともに、抗SE36抗体価と母体のマラリア原虫率、出産児の体重を測定したところ、抗SE36抗体価の高い母体においては原虫率も低く、出産児の体重も正常児と有意な差は認められなかった(投稿準備中)。したがって、本研究課題であるSE36マラリアワクチンは妊娠マラリアに対しても効果が期待できることが示された。本研究課題の目的は、ウガンダの高度マラリア流行地域における臨床試験の準備調査、及びその実施である。本年度、9月26日から10月1日(現地27日-30日)にウガンダのカンパラにある医学生物工学研究所を訪問し、所長のThomas G.Egwangと現地での第I相臨床試験(Phase Ib)の打合せを行うとともに、サンプルの調整等の実験を行った。参加者はWHO-TDR(世界保健機構-熱帯病特別プログラム)のDr.Karbwangk、WHO-IVR(同、ワクチン研究推進部)のDr.Reed、とDr.Egwang、及び本研究代表者である。このミーティングで、平成18年2月27-3月2日までウガンダのカンパラにおいて現地の臨床試験実施のための施設の整備と現地協力者の教育のための「SE36ワクチン臨床試験ワークショップ」を開催することを決めた。しかしながら、本年に入り、現地の大統領選が2月28日に予定されており、首都の情勢が不安可する恐れがあると現地のJICA事務所から連絡が入ったため、延期せざるを得なくなった。これにともない当初の予算執行計画に着いても変更を余儀なくされ、平成17年度科学研究費補助金(基盤研究(A))の直接経費使用内訳変更承認申請書し、国内の本課題に関連する研究設備の充実を図った。

我々はSE36ワクチン治験製剤を開発してきたが、その実用化にはマラリアワクチンとしての効果判定を海外流行地域における臨床試験によって行うことが必要である。海外における臨床試験の実施場所はウガンダ北部の高度マラリア流行地域であるApacを予定している。平成17年度、9月26日から10月1日(現地27日-30日)にウガンダのカンパラにある医学生物工学研究所を訪問し、所長のThomas G.Egwangと現地での第1相臨床試験(Phase Ib)の打合せを行った。この打合せをもとに、11月7日から10日(現地8日-9日)にジュネーブにあるWHO-TDRにおいてSE36マラリアワクチン臨床試験のためのミーティングを開催した。参加者はWHO-TDR(世界保健機構-熱帯病特別プログラム)のDr.Karbwang、WHO-IVR(同、ワクチン研究推進部)のDr.Reed、とDr.Egwang、及び本研究代表者である。国内における第I相臨床試験(Phase Ia)の結果の検討を行うとともに、これらに基づき、現地での第I相臨床試験(Phase Ib)の詳細な計画を検討した。一方、マラリア感染においては妊娠マラリアが重要な問題である。これは妊娠に伴う免疫力の低下から母体おいてマラリア原虫率が上昇するとともに、胎盤にマラリア感染赤血球が蓄積することにより出産される胎児の体重が著しく現象することである。共同研究者であるDr.Egwangとともに、抗SE36抗体価と母体のマラリア原虫率、出産児の体重を測定したところ、抗SE36抗体価の高い母体においては原虫率も低く、出産児の体重も正常児と有意な差は認められなかった(投稿準備中)。したがって、本研究課題であるSE36マラリアワクチンは妊娠マラリアに対しても効果が期待できることが示された。
バライトによる共沈反応を用いた放射性核種の安定化処理技術の開発

核燃料の核分裂生成核種の中には半減期が極めて長いものが存在し、それらの適切な処理処分方法の開発は重要な課題である。特に福島第一原発での汚染水処理においても問題となっている129I、79Seは、核分裂生成核種の中でも半減期が特に長く(129I 1.6x107年、79Se 6.5x104年)、かつ水溶液中からの除去が困難な陰イオンとして存在する。平成29年度は、バライトの沈殿過程におけるIO3-、SeO32-、SeO42-の挙動を室内のシミュレーション実験により詳細に調べ、分配係数、格子定数、局所構造などの鉱物学的な解析を行った。これらの結果を基に、バライトによるこれら陰イオンの取り込みの可能性を検討するとともに、様々な条件下での合成実験を行い、取り込みに最適な条件を見出した。分析の結果、SeO32-の場合は、結晶構造に歪みを与えるCa2+の濃度が高く、競合イオンの硫酸イオン濃度が低く、かつ結晶表面での錯生成がしやすい高pHほど、バライトに分配しやすいことが分かった。また、SeO42-の場合は、競合イオンであるSO42-の濃度調整のみが、IO3-の場合はSO42-と過飽和度の調整が重要なことが分かった。以上の結果を考慮し、最適な条件でバライトとIO3-、SeO32-、SeO42-の共沈実験を行ったところ、SeO32-の分配係数は、初期の条件に対して約260倍の4100L/kg、SeO42-の場合は約790倍の3500L/kgになり、IO3-は約390倍の7900L/kgとなり、水溶液中の80%以上の(初期濃度: 1 mg/L)がバライトの構造内に取り込まれた。これら得られた除去効率の値は先行研究で用いられている鉱物よりも高く、バライトの難溶性の性質と相まって、放射性の陰イオン核種を長期間保持する性能を持つと予想され、より効果的な処理・処分が可能となる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
セリンラセマーゼ・ノックアウトマウスの作出とD-セリンの神経系における機能の解明

ヒトや動物の脳には非天然型のD-セリンが多量に存在している。このD-セリンはN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)受容体のコ・アゴニストとして神経伝達を増強すると考えられている。D-セリンはセリンラセマーゼによりL-セリンから合成されると考えられているが、この酵素とD-セリンの働きについてはよくわかっていない。そこでセリンラセマーゼのノックアウトマウスを作出し、この酵素の欠損がどのような作用を及ぼすかを解析する。セリンラセマーゼ・ノックアウトマウス作出のため、マウスゲノムライブラリーをスクリーニングして、セリンラセマーゼ遺伝子を持つクローンを単離した。遺伝子上流域と下流域を遺伝子破壊用のベクターに組み込んだ。ベクターをエレクトロポレーションによりES細胞に導入し、ネオマイシン耐性クローンを得た。そのうちセリンラセマーゼ遺伝子と相同組換えを起こしているヘテロ接合体クローンが6株あった。それらについて正常な核型をもっていることを確認した。3株のESクローンをC57BL/6Jマウスの胚盤胞初期胚へマイクロインジェクションし、それをマウスの子宮に移植した。その結果、オス3匹のキメラマウスが誕生した。このキメラマウスと野生型C57BL/6Jのメスのマウスを交配させたところ、F1ヘテロ変異体マウスが29匹産まれた。このF1マウス雌雄の交配によって、セリンラセマーゼ欠損ホモ変異体15匹、ヘテロ変異体35匹、野生型15匹のF2マウスが産まれた。今後、これらのマウスについて生育過程を調べるとともに、脳や種々の臓器、血液中のD-セリンの量を測定する。さらにC57BL/6Jマウスにバッククロスを継続的に行い、セリンラセマーゼ・ノックアウトマウスの系統を樹立する。これらのマウスを用いて、セリンラセマーゼの機能と神経系におけるD-セリンの機能の解明をめざす。D-セリンはセリンラセマーゼによりL-セリンから合成されると考えられているが、この酵素の働きについてはよくわかっていない。セリンラセマーゼ・ノックアウトマウス作出のため、129Svマウスのゲノムライブラリーをスクリーニングして、セリンラセマーゼ遺伝子をもつクローンを単離した。そこからサブクローニングにより破壊する遺伝子部位の上流域と下流域を増幅した。その遺伝子領域を遺伝子破壊用のベクターに組み込んだ。ベクターを直鎖状にして、エレクトロポレーションによりES細胞に導入し、ネオマイシン耐性クローンを得た。サザンハイブリダイゼーションにより、セリンラセマーゼ遺伝子と相同組換えを起こしているヘテロ接合体クローンを5株得た。この5株のESクローンをC57BL/6Jマウスの胚盤胞初期胚ヘマイクロインジェクションし、それをマウスの子宮に移植した。その結果、2株のESクローンについてオス1匹とメス4匹のキメラマウスが誕生した。このオスキメラと野生型C57BL/6Jメスを交配させたところ、アグーチ毛色の仔マウスは得られず、ジャームライン・トランスミッションは起きていないことがわかった。そこでエレクトロポレーションをやり直し、相同組換えを起こしたヘテロ接合体クローンを新たに5株得た。正常な核型をもつES細胞が実験を成功させる秘訣というので、現在、核型を分析中である。

正常な核型のES細胞株であることを確認した後、胚盤胞初期胚にマイクロインジェクションし、キメラマウスを作出する予定である。ヒトや動物の脳には非天然型のD-セリンが多量に存在している。このD-セリンはN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)受容体のコ・アゴニストとして神経伝達を増強すると考えられている。D-セリンはセリンラセマーゼによりL-セリンから合成されると考えられているが、この酵素の働きについてはよくわかっていない。そこでセリンラセマーゼのノックアウトマウスを作出し、この酵素の欠損がどのような作用を及ぼすかを解析する。昨年度、ノックアウトマウス作出の過程でジャームライン・トランスミッションがうまく起こらなかったので、再び遺伝子破壊用のベクターをES細胞に導入し、相同組み換えを起こしているヘテロ接合体クローンを新たに6株得た。それらについて核型分析を行い、正常な核型をもっていることを確認した。この6株のESクローンをC57BL/6Jマウスの胚盤胞初期胚へマイクロインジェクションし、それをマウスの子宮に移植した。その結果、1株のESクローンについてオス3匹のキメラマウスが誕生した。これらのマウスは毛色から判断してかなりの組織がES細胞由来と思われた。そこでこのオスのキメラマウスと野生型C57BL/6Jのメスのマウスを交配させたところ、50匹のマウスが産まれた。ジェノタイピングを行ったところ、野生型のオス10匹、メス11匹に対しヘテロ変異体がオス11匹、メス18匹いることがわかった。現在、このF1ヘテロマウスの雌雄の交配によって、F2マウスが産まれたところである。それらのジェノタイピングを行い、セリンラセマーゼ遺伝子を欠損したホモマウスについて脳におけるD-セリンの量、発生・生育過程、そして行動等を調べるとともに、C57BL/6Jマウスにバッククロスを継続的に行い、C57BL/6Jの遺伝的背景にセリンラセマーゼ欠損遺伝子を導入したセリンラセマーゼ・ノックアウトマウスの系統を樹立する予定である。
四肢動物の祖先モデルとしての古代魚ポリプテルスの実験動物化にかかる基盤整備

当初目標とした研究環境整備(採卵から胚発生まで)は昨年度までに達成できたが、ポリプテルス胚が性成熟するまでの期間は想定以上に時間を要した。体長が最大50cmに達する大型魚類を小規模飼育施設で性成熟させる簡便な策が考案できるのか、また継代・系統化が可能なのかについては、ポリプテルスをモデル動物化させる本課題にとって重要である。そこで1年間の研究期間延長によってこれらを検討した。受精後2カ月を超えた自家繁殖個体20尾を昨年度より飼養し、これらを個別循環水槽に分離した。胚から幼魚期に関してはゼブラフィッシュ同様の飼養法で問題無いが、幼魚・若魚以降の飼養に関しては、止水・不透明な飼養環境が所属機関での好条件であった。本年度終了までに性成熟が確認できたのは2個体であり、いずれも小型の雄であったことから次世代の採卵には至らなかった。このように胚発生以降の後期成長過程に着目した研究をする場合には今後さらなる飼育設備の検討が必要である。本懸案に関してはアメリカの研究者と本年度8月の小型魚類研究会にて議論を行ったが、同様の大型魚類・ガーの場合は大学施設内の池を用いるといった大規模な環境下での対策を講じていた。一方で環境・生態系へ極力負荷をかけずに実施すべき現代の研究活動において、こうした小規模研究室ベースでの飼養ノウハウの蓄積は、需要・魅力のある特殊な生物種をモデルにした研究を今後可能にしていくものだと考えている。また胚や成熟個体を用いた研究展開は本年度も継続的に行うことができた。分担研究者・矢野はポリプテルス鰭の薄切標本の作製ならびに骨・結合組織の組織学的解析を行い、国内学会にて成果発表を行った。また研究室内でも外鰓形成、硬組織形成に関する分子解析データを得た。またポリプテルス原産国であるセネガルの研究者を所属機関に招待し、研究情報交換ならびに研究補助期間以降の方向性について議論した。本研究課題ではアフリカ原産のポリプテルス(P. senegalus)が条鰭類のなかで最も古くに分岐したグループであるという系統分類学的な有用性を最大限に生かし、発生学・遺伝学・分子生物学などの多岐にわたる分野において国内外で研究推進がなされることを目指し、その基盤技術開発を行う。本年度は(1)採卵法の改善と(2)遺伝子組換え個体作製に成功した。(1)ポリプテルスは雌雄が長時間にわたって交尾を行うために発生が同調した卵を得ることが困難であること、卵膜の粘着性が高いために卵の採取や取り扱いが困難である、といったモデル動物には無い取り扱いづらさがあった。そこでまずは人工授精技術の確立を達成するために、自然交配で卵を得ることができなくなった老齢個体を用いて卵の摘出と活性のある精子の凍結保存法を整備した。本年度はポリプテルスの国内流通量が少なく人工授精を十分に行うことができなかったが、従来通りの雌雄交配法により多数の受精卵・胚を採取し国内外で共同研究を展開した。また卵の採取や取り扱い方法を改善すべく受精卵の培養液を工夫し、ごく短時間のうちに受精直後の新鮮な卵を準備することが可能となった。(2)(1)で達成された卵培養液の改善により、本研究課題開始以前に一度として成功することの無かった遺伝子組換え技術を確立した。具体的にはゼブラフィッシュにおける遺伝子組換え技術と同様にして、Tol2 transposonを利用したEGFP導入胚を作製した。これら個体は表皮や筋など多様な組織において受精後2日目から給餌開始時期(受精後10日)を超えてGFPの蛍光を観察できた。また導入個体によっては体の半身のみでGFPの蛍光を有した。これは魚類における遺伝子操作実験においてハーフトランスジェニック解析が可能であることを意味する非常に重要な成果である。本年度は人工授精法の確立を達成することができなかったが、その可能性を考慮した上での研究計画を立案していたため順調に研究遂行することができた。特に遺伝子組換え技術が研究初年度に成功したことは大きな成果である。両生類で広く用いられる遺伝子組換え法など多様な手法を試行したが、最終的には卵培養液の工夫によりゼブラフィッシュ同様の手法で容易に遺伝子組換え個体を得られるようになったメリットは大きい。本研究計画ではこれら以外にもCRISPR/Cas9システムを利用したゲノム編集技術の樹立を目指している。標的遺伝子・ゲノム配列を認識するgRNAは既に作製済みで、受精卵が得られ次第検討を行う予定である。国内外で唯一研究室内での受精卵採取が可能なうえ、本年度の進捗状況を踏まえると多様なな研究展開が可能である。本年度は国内5件(うち2件は研究室内のテーマとして)、国外1件の研究課題が遂行され、うち3件については論文受理に至った。研究実施計画に従って(1)採卵法の改善と(2)遺伝子組換え個体作製、さらにはこれら技術を利用した(3)新規研究テーマの抽出を行った。(1)本研究課題において達成すべき項目の1つ目として、人工授精技術の確立がある。前年度同様にポリプテルス成魚の流通量は本年度も少なく、したがって現在飼養中の個体を用いた繁殖により、積極的に個体数を増やす戦略をとってきた。昨年度得た受精卵は本年度末までに性成熟直前の若魚へと成長し、また昨年度若魚であった個体は繁殖可能個体へと成長を遂げるなど、ポリプテルス飼養設備における水循環システムの若干の改変により、現飼養設備は非常に安定な飼育環境へと整備された。

(2)本研究課題において達成すべき項目の2つ目として遺伝子組換え技術の確立があるが、前年度において既に達成済みである。本年度はCRISPR/Cas9法を用いた遺伝子ノックアウト実験を行った。色素細胞形成や骨形成、付属肢(鰭)形成にかかわる各種遺伝子のノックアウト用gRNA溶液を精製し、受精卵にインジェクションを行ったが、受精後3日を超えて発生する個体を得られなかった。Tol2 transposonを用いた遺伝子組換え溶液をインジェクションした場合には経験しなかった結果であった。また粘着性の高い受精卵を回収するためには、人工産卵床から機械的に引き離す必要があるが、人工産卵床に付着した状態で発生させたコントロール個体群は非常に高い発生率を示すことが分かった。(3)ポリプテルスの特殊性に留まらない、基礎医学・生命科学研究に広く波及が期待できる新規研究テーマの抽出は、(1)、(2)による研究技術開発と並行して行ってきた。本年度は特に硬組織形成・感覚器形成・眼形成に着目して解析を行い、成果の一部は国内外の学会発表にて公表した。また国内共同研究の成果として2報の論文を公表し、さらに新規共同研究の締結を行った。人工授精法を検討するには生殖可能個体数の十分な確保が必要であるため、他実験系や共同研究の遂行を妨げない綿密な計画が必須である。したがって本年度の産卵時期(春から秋)は人工授精法の検討を実施すべきでないと判断した。本年度末には生殖可能個体数の十分な確保ができ、また採卵も成功したため、研究に支障のある遅れには至っていないと考えられる。さらに遺伝子組換え技術の検討や新規テーマの検討に関しては順調に進展がみられたため、研究計画を立案した当初に予期した通りの進捗状況であると考えられる。本研究は3カ年の実施計画のなかで(1)ポリプテルス受精卵の採卵法の改善と(2)遺伝子組換え個体作製、(3)新規研究テーマの抽出を目指し、本年度は実施3年目にあたる。(1)昨年度までに行った飼養環境の改善・工夫により、本年度は1回の採卵個体(約200個)のほとんどを生存・維持させることが可能であった。したがって胚発生・個体形成にかかる研究試料のサンプリングや、次世代継代飼養といった、ポリプテルスのモデル動物化に必須な研究環境整備に関しては当初の研究計画を達成できたと考えている。また受精後2カ月を超える個体は、個体同士の共食いが激しいために多頭飼育は困難であった。この解決法としては飼養ケージの分離や給餌方法の改善などの方策が有効であるが、現在の飼育スペースや研究実施状況を加味すると、受精後2カ月を超える個体の大規模な飼養に係る研究基盤整備は今後の発展課題として改めて計画すべきであると判断した。(2)得られた受精卵に対する遺伝子組換え実験について、本年度は(1)の遂行に注力したため、研究成果の達成度としてはやや不十分であった。特にCRISPR/Cas9法による遺伝子欠損個体作製実験については、既存試薬(gRNAとCas9 mRNA)に問題がある可能性が浮上したため、新規に溶液作製からやり直した。したがって本項目の計画達成には追加の時間を要すると判断し、1年の研究期間延長を行うこととした。また初年度より飼養している自家繁殖個体について、本年度は成熟個体として交配実験に用いる計画であったが、予想に反してまだ性成熟に至っていなかった。
BPSDの薬物療法を実施している在宅認知症高齢者と家族のための支援指針の開発

本研究では、在宅ケアチームによって、在宅認知症高齢者のBPSDの予防と緩和を可能とする支援指針を開発することを目的とした。文献検討によって13項目から成る支援指針を作成した。その後、A県内の全ての地域包括支援センターや訪問看護ステーション等に、また日本老年精神医学会と日本認知症学会で認定する全国の専門医をあわせて合計3,207人に13項目の重要性と実践状況を4件法にて回答を得た。認知症対策を積極的に実施しているフィンランドにおいても在宅ケア専門職と家族を対象に、指針の重要性と実践状況について面接調査を行った。いずれの調査においても、支援指針13項目全てについて重要であることが確認された。本研究は4つの目的を達成するために実施しているが、平成25年度はまず文献研究を実施した。その結果「BPSDの治療のための抗精神病薬は十分なケアを実施した上で、その効果が見られない場合、短期間使用すること」「処方薬の数を必要最低限のものとすること」「訪問看護サービスの導入」「服薬」方法を簡便なものにすること「医師・訪問看護師と認知症高齢者の信頼関係を築き、確実な服薬の必要性を認知症高齢者を丁寧に説明すること」「処方薬の作用・副作用の情報を得て、認知症高齢者の出現している効果や副作用を確認すること」「生活リズムの調整・確立によって食事摂取できるようにすること」「生活リズムの調整・確立のためにデイサービスや訪問介護などの在宅サービスを定期的に利用できるようにすること」「認知症高齢者の認知機能に応じて家族介護者や訪問介護員などによって確実に服薬し、また服薬できたことを確認すること」「服薬管理のためにお薬カレンダーや日めくりカレンダーを活用すること」「インスリン自己注射を行っていた認知症高齢者は内服薬の血糖降下剤への変更可能性を検討すること」などがBPSDの薬物療法の適正化のための実践事例として抽出された。フィンランドとイギリスにおいて、認知症高齢者の認知症の行動・心理症状(BPSD)の薬物療法の支援に関するインタビュー調査および情報収集を行った。対象者は、フィンランドでは、市の在宅ケア部門の管理者(ソーシャルワーカー、看護職)2名、高齢者ケア施設の看護職4名、イギリスでは、地域で活動する看護職2名(認知症専門看護師認知症せん妄専門看護師)および老年学の研究員であった。その結果、服薬管理にICT機器が活用されていること、メモリーナースが認知症高齢者のアセスメントを行っていること、服薬管理のために必要な知識・技術を看護職が有することを保障する試験制度があることなど明らかになった。平成25・26年度に実施した文献研究や専門家へのヒヤリング調査の結果を踏まえて、在宅認知症高齢者への薬物療法の適切な実施・継続・終了を支援する13項目のケア内容を支援指針案として作成した。具体的には、【薬物療法決定前:家族介護者によるかかわりの実情の確認と支援】【向精神薬による精神症状・行動障害の治療の必要性の確認】【向精神薬による治療時の留意点の共有】【一元的で最小化された処方の推進】【服薬支援体制の必要性の確認】【日々の服薬を支援するためのケアマネジメントの実施】【認知症の人にいつもとの違いを感じ取った時の連絡体制の確認】【服薬に関する困難の解決策の検討】【薬物療法に関するモニタリングの必要性の理解と共有】【向精神薬の中止や減量を判断するポイントの確認と認知症の人の不安への支援】【専門医受診の必要性の検討】【糖尿病を有する認知症の人への服薬支援の留意事項】【パーキンソン症状を有する認知症の人への服薬支援の留意点】のケア内容を含む支援指針案である。支援指針案の妥当性および実行可能性を検討し洗練させることを目的として、日本国内の認知症医療の専門家である精神科医とフィンランドにおける在宅認知症医療・ケアの専門家ら(老年科医、看護師、メモリーコーディネーター、薬剤師、ラヒホイタヤ)にヒヤリング調査を実施した。インタビューの逐語録を質的に分析した結果、表現をより具体的に表記するべき箇所など修正を要するケア内容について意見を得て、第一段階の洗練を行った。さらに、洗練した支援指針を用いて、ケア内容の重要性と実施状況を明らかにするために、認知症疾患を診療する専門医を対象に全国調査を実施した。また、認知症高齢者は多職種で支援しているため、A県において地域包括支援センターや認知症疾患医療センター、訪問看護ステーション、在宅医療実施薬局、認知症ケア専門士を対象として同様の調査を実施した。支援指針案を作成し、それをもとに日本国内とフィンランドにおいて在宅認知症高齢者の医療とケアの専門家に妥当性および実行可能性を検討するためのヒヤリング調査を実施した。その結果を踏まえて支援指針案を修正し、支援指針案に含まれるケア内容について重要性と実施状況を明らかにするために、認知症医療の専門医に対して全国実態調査を実施した。さらに、認知症高齢者は多職種で支援しているため、A県において地域包括支援センターや認知症疾患医療センター、訪問看護ステーション、在宅医療実施薬局、認知症ケア専門士を対象として同様の調査を実施した。上記調査には自由記載欄を設け、支援指針案に対する意見の記載を求めており、多数の対象者から回答を得ているが、その分析と支援指針案への反映がまだ不十分である。

在宅認知症高齢者の薬物療法の支援指針に関する実践状況と重要性について、全国の日本認知症学会認定の専門医と日本老年精神医学会認定の専門医、さらにはA県内の認知症疾患医療センター、地域包括支援センター、訪問看護ステーション、在宅医療実施薬局、認知症ケア専門士、認知症サポート医、かかりつけ医のための認知症対応研修終了者の全数を対象として、合計3207名を対象に郵送法による調査を実施した。そのうち830名からの回答が得られ、有効回収率は25.8%であった。回答者の職種の内訳は、医師548名、看護師129名、介護支援専門員102名、薬剤師57名、介護福祉士55名、社会福祉士33名等であった(ただし、複数回答)。また、医師のうち、認知症を診療する専門医は386名、認知症サポート医は196名であった。回答者の認知症の人への在宅医療・ケアの経験年数は12.30±8.71年であった。支援指針の【薬物療法決定前:家族介護者によるかかわりの実情の確認と支援】【向精神薬による精神症状・行動障害の治療の必要性の確認】【向精神薬による治療時の留意点の共有】【一元的で最小化された処方の推進】【服薬支援体制の必要性の確認】【日々の服薬を支援するためのケアマネジメントの実施】【認知症の人にいつもとの違いを感じ取った時の連絡体制の確認】【服薬に関する困難の解決策の検討】【薬物療法に関するモニタリングの必要性の理解と共有】【向精神薬の中止や減量を判断するポイントの確認と認知症の人の不安への支援】【専門医受診の必要性の検討】【糖尿病を有する認知症の人への服薬支援の留意事項】【パーキンソン症状を有する認知症の人への服薬支援の留意点】のいずれのケア内容について、概ね70%程度の者が重要だと回答した。しかし、「いつも実践している」と回答した者は3040%程度にとどまった。支援指針の最終版の作成が未だ途中であり、そのため、実践において適用して支援指針の効果を検証するまでに至っておらず、在宅認知症医療・ケアの専門職と事前打ち合わせをするなど、準備を行っている段階である。在宅認知症高齢者の薬物療法を多職種で支援するための指針案は、【薬物療法決定前:家族介護者によるかかわりの実情の確認と支援】【向精神薬による精神症状・行動障害の治療の必要性の確認】【向精神薬による治療時の留意点の共有】【一元的で最小化された処方の推進】【服薬支援体制の必要性の確認】【日々の服薬を支援するためのケアマネジメントの実施】【認知症の人にいつもとの違いを感じ取った時の連絡体制の確認】【服薬に関する困難の解決策の検討】【薬物療法に関するモニタリングの必要性の理解と共有】【向精神薬の中止や減量を判断するポイントの確認と認知症の人の不安への支援】【専門医受診の必要性の検討】等、全13項目から構成された。その後、支援指針の具体的記載内容を全体的に見直し、一部修正した。具体的には、まず、【薬物療法に関するモニタリングの必要性の理解と共有】について、認知症高齢者に対して重大な有害事象を引き起こしやすい抗コリン作用を有する薬物の具体例の提示とそれらの確認の必要性について加筆修正を行った。