hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオリミディエーションの為の宿主-ベクター系の開発

前年度、Rhodococcus sp.AN-22の構成的に発現するcatechol1,2-dioxygenase遺伝子(catA)の上流で見いだした6つのORFのオペロン構造を解析したところ、これらの遺伝子はORF1と2からなるオペロンと、ORF36、さらにcatAを含むオペロンから構成されていた。一方、本菌の抗生物質感受性を調べたところ、本菌はカナマイシンに対して感受性を示し、本菌を宿主菌として用いる場合にカナマイシン耐性を選択マーカにすることにした。次に、本菌でのカナマイシン耐性遺伝子の発現を確認するために、大腸菌-Rhodococcusシャトルベクターを構築し、エレクトロポレーションにより本菌を形質転換したところ、カナマイシン耐性を獲得した形質転換株が得られ、今回用いたカナマイシン耐性遺伝子が本菌で発現することを確認した。さらに、大腸菌のベクターであるpBluescriptに、本菌の構成的に発現するプロモーター領域とカナマイシン耐性遺伝子を挿入した相同組換えのためのプラスミドを構築し、本菌を形質転換したところ、カナマイシン耐性を示す形質転換株が得られた。得られた形質転換株の保持するプラスミドを分析したところ、プラスミドを保持する菌株はみられず、導入したプラスミドが相同組換えによって本菌のクロモゾームDNA内に組み込まれていることが示唆された。相同組換えを起こしたと考えられる菌株のトータルDNAを、カナマイシン耐性遺伝子および本菌の構成的に発現するプロモーター領域をプローブとするサザンハイブリダイゼーションにより解析したところ、導入したプラスミドDNAが、本菌のクロモゾームDNA内に組み込まれていることが明らかとなった。構成的に発現するcatechol1,2-dioxygenase遺伝子(catA)の上流約11kbのDNA断片をクローニングし、その塩基配列を決定したところ、新たにcatAと同一の転写方向を持つ6つのORFを見い出した。これらのORFを上流方向から16と名付け、それらの転写産物と類似性を示すタンパク質を調べたところ、ORF1、2、3、および6の転写産物は、アニリンからカテコールへの変換に関与するtdn遺伝子群の転写産物に、またORF4およびORF5の産物は、ferredoxinおよびferredoxin reductaseであるThcCおよびThcDに類似性を示した。しかし今回見出した遺伝子群は、tdn遺伝子群とはロケーションや構成成分において異なり、本遺伝子群は新規のアニリン代謝遺伝子群であった。次に、catAの構成的発現時における転写開始点を調べたところ、ORF1の開始コドンより28bp上流から転写が開始されていた。またコンピューターを用いてプロモーター領域を検索したところ、今回見い出した転写開姶点から-10および-35領或に、プロモーター様配列を見出した。今後、本プロモーター領域の下流に相同組換えにより、目的遺伝子を挿入するようなベクターを構築する予定である。また、抗生物質を示すRhodococcus属の菌株から、薬剤耐性遺伝子のクローニングを進めたが、目的遺伝子を取得することはできなかった。そこでRhodococcus内での発現が報告されている大腸菌由来のカナマイシン耐性遺伝子を、構築するベクターのマーカーに利用する事にした。現在、同遺伝子を含むRhodococcus-大腸菌シヤトルベクターを作製し本耐性遺伝子が、宿主菌であるRhodococcus sp.AN-22で発現することを調べている。
クロスドーピングによる有機薄膜太陽電池

ドナードーパント(炭酸セシウム)とアクセプタードーパント(酸化モリブデン)を用いて、フラーレン単独膜にpnホモ接合を形成することに成功した。i層へのクロスドーピングによるpin接合の形成にも成功した。i層のエネルギー構造をドナーとアクセプターの比率で精密に制御することにも成功した。フラーレン:チオフェン共蒸着膜に対して本技術を応用し、pin接合シングルセルにおいて効率1.6%、pin接合タンデムセルにおいて効率2.4%を得た。以上のように、クロスドーピング法の有効性を確認することができた。本研究の目的は、ドナー性とアクセプター不純物を同時にドープする、クロスドーピングを、有機薄膜太陽電池の共蒸着層に適用し、実質的にi(intrinsic)層として機能させ、アモルファスシリコン類似のpin接合を有機半導体において、完全コントロール下で作り上げ、高効率を得ることである。研究代表者は、MoO3(アクセプター)、Ca(ドナー)ドーピングによってC60をp型化、n型化するpn制御に成功している。Caは非常に酸化しやすいため取り扱いが難しいため、Caに代わるドナー性ドーパントの探索を行い、Cs2CO3が大気中に出しても酸化しない安定なドナー性ドーパントであることを見いだした。その結果、Ca2CO3とMoO3を用いて、C60単独膜にpnホモ接合を形成することに成功した。また、3元蒸着法を用いる、i層へのクロスドーピングによるpin接合の形成にも成功した。さらに、有機太陽電池として動作する3元蒸着によるC60: sexithiophene共蒸着膜への直接ドーピング技術も開発し、上記pin接合を作製することに成功し、pin接合シングルセルにおいて効率1.6%を得た。さらに、2つのpin接合を連結したタンデムセルにおいて効率2.4%を得た。以上のように、本方法の有効性を確認することができた。本研究の目的は、ドナー性とアクセプター不純物を同時にドープする、“クロスドーピング"のコンセプトを、有機薄膜太陽電池の共蒸着層に適用し、実質的にi(intrinsic)層として機能させ、アモルファスシリコン類似のpin接合を有機半導体において、完全コントロール下で作り上げ、高効率を得ることである。Caは非常に酸化しやすいため取り扱いが難しいため、本年度は、Caに代わるドナー性ドーパントの探索を行った。その結果、Cs2CO3が大気中に出しても酸化しない効果的なドナー性ドーパントであることを見いだした。さらに、Ca2CO3とMoO3を用いて、C60単独膜にpnホモ接合を形成することに成功した。今後、この成果にたって、C60膜のクロスドーピングを行う。そのためには、3元蒸着技術を用いて、C60にMoO3およびCa2CO3を同時にppmの精度でドーピングする必要があるため、今年度、3元蒸着技術と2つのドーパントを、ppm精度でドーピングする方法を、PCモニタリングを利用して確立した。クロスドーピング技術に要となる、空気に暴露しても劣化しないドーパントとして、ドナー性は炭酸セシウム(Cs2CO3)、アクセプター性は酸化モリブデン(MoO3)を見いだし、使用できる目処がついたため。また、クロスドーピング技術に必要不可欠な、3元蒸着技術とppm極微量蒸着技術の確立に目処がついたため。1)H24年度に開発した技術を用いて、C60へのクロスドーピング技術を確立する。2)有機薄膜太陽電池の、典型的な共蒸着膜である、C60:フタロシアニン系(Pc)について、クロスドーピング技術を確立する。3)作製したC60:Pcクロスドープ層を実質的なIntrinsic層として用いて、pinエネルギー構造を持つ、有機薄膜太陽電池の作製評価に進む。ドーピング濃度、クロスドープi層膜厚依存性等を解明し、クロスドープ層での光吸収、光キャリア生成能力を十分引き出し、効率10%を得る。該当なし。
出産・育児期にある助産師のキャリア発達促進のための基礎的研究

出産・育児期にある助産師のキャリア発達を明らかにすることを目的にインタビュー調査を行った。出産・育児期にある助産師が経験している転職・再就職・異動の理由として、産科病棟閉鎖や夫の転勤等の不可抗力の理由のほかに、自分の目指すケアを実施し目標を達成することが挙げられた。ライフイベントやその他の事情によって就業継続が難しくなった場合、希望とするキャリアが継続できる職場へ積極的に転職・再就職しており、就業継続のためにワークライフバランスが可能な職場を選択していることが明らかになった。【結果】対象者は13名であり、平均年齢は35.7歳、就業継続年数は12.4年であった。基礎教育卒業後からインタビュー時点において、一か所の施設に継続して勤務している者は2名、内1人は本人の希望による施設内異動を2回経験していた。出産・育休後に出産前の所属先に復帰した者は8名、転居・結婚・出産・育児を機に退職しその後、転職・再就職した者は7名であった。インタビュ-の結果、抽出されたコードは843であり、サブカテゴリーを経て、最終的に34のカテゴリーに集約された。【考察】本研究の対象者は目標としているキャリアを発達させるために、結婚・出産・育児というライフイベントが訪れる前から、自分の進むべきキャリアを自ら考え自己決定のもと行動していた。ライフイベントやその他の事情によって就業継続が難しくなった場合、希望とするキャリアが継続できる職場へ積極的に転職し、転職先の職場でさらなるキャリアを築いている現状があった。またキャリアの岐路に立った際には多種多様な問題解決行動を実施し、自ら策を講師解決を試みていた。この助産師達は、育児による時間的制約のために研修会や時間外勤務ができないことによるマイナスの影響を認識していた。その一方で、妊娠・出産・育児を経験する前と比べより一層、共感・寄り添いながら手厚い助産ケアを実践していると認識しており、自らの経験を対象者の助産ケアに生かしている現状も明らかになった。また仕事と育児の両立し易い環境を自ら職場内で作り上げていくという自負を持ち、自分達だけではなく若い助産師のキャリア発達を促進できるように尽力し、後輩への役割モデルを示すことを意識的に行っていた。この様な助産師の存在は、助産ケアの実践、および職場環境を良好に保つために臨床現場で果たしている役割は非常に大きいと考えられる。本研究の目的は、出産・育児期にある助産師のキャリア発達の現状と出産・育児の体験が助産師のキャリア発達に与える影響を明らかにし、出産・育児期にある助産師がワークライフバランスを取りながらキャリア発達を促進していくための支援策を考案することである。平成23年度は文献検討や学術集会からの情報収集により、調査内容、研究方法等を精錬させ、所属機関の倫理審査委員会の承認を得た。その後、「ワークライフバランスを取りながら就業している、出産・育児期にある助産師のキャリア発達の実態」、「出産・育児の体験と助産師のキャリア発達との関連」、「出産・育児期にある助産師のキャリア発達を促進・阻害する要因」を明らかにするために、出産・育児中の助産師13名を対象に半構成的面接を用いたインタビュー調査行った。対象者の平均年齢は35.8歳、助産師としての経験年数は12.5年、子どもの人数は2.1(15)人、インタビューの所要時間は50分から70分であった。平成24年度は研究対象者の拡大、および順次データ分析を行い、その結果より出産育児期にある助産師がワークライフバランスをとりながらキャリア発達を促進していくための支援策を考案する予定である。出産育児期にあり就業している助産師は非常に多忙であり、1時間の面接調査の同意が得られにくいことから、対象者のサンプリングに時間がかかっている。しかし同意がえら得た研究対象者のインタビューは今のところ順調に進んでいる。データ分析を並行して進め、データが飽和するまで対象者のサンプリングを進めていく予定である。インタビュー調査で得られた膨大なデータを逐語録におこし、質的帰納的に分析を進めていく予定である。分析結果の客観性と妥当性の確保のために、頻回に母性看護学研究者のスーパーバイズを受ける予定である。結果が出た後には出産育児期にある助産師のキャリア発達支援策を講じる。平成24年度で本研究は終了を迎える。現在インタビューのデータを概観してと、出産育児期に就業している助産師は、中堅期(助産師経験3年から7-8年)に自己のキャリアについて模索し、確証を得ている印象がある。平成25年度以降、中堅助産師のキャリア発達の構造を明らかにし専門職である助産師のキャリア支援策やキャリアパスの検証を行えるように、研究計画を立案していく予定である。本研究はインタビューのデータを逐語録に起こし、質的帰納的分析を行う。この分析には専門家によるスーパーバイズが必要不可欠であるため、様々な専門家のスーパーバイズを受ける予定である。そのための旅費・謝礼を計上する。
超高分散分光システム広帯域化のための基礎技術開発

本研究は、火星メタンの起源解明を目的として、赤外長高分散分光装置の広帯域化技術の確立を目指し開発を進めてきた。Gratingを用いた外部共振器を開発し、発振波長域を20cm-1に広帯域化することに成功した。これは火星メタン・H2O2観測要求に十分な広帯域化性能であり、従来の液体窒素タイプの20倍以上の改善を果たした。得られた発振スペクトルは、サイドモードがよく抑えられており、その波長安定度においても赤外へテロ分光器搭載用に最適化された。本研究は、火星メタンの起源解明を目的として、赤外超高分散分光装置の広帯域化技術の確立を目指し開発を進めている。3年間の研究計画の初年次となる平成22年は、仕様検討と光学設計に加え、装置に必要な物品の調達と、機構設計・試作機の製作を実施した。具体的には、まず仕様・設計検討のため、ケルン大学へ中期滞在し、我々の量子カスケードレーザを持ち込む事で双方の性能評価を実施した。その上で、我々の量子カスケードレーザに最適化した外部共振部・波長安定化機構の設計・必要物品の選定を行った。それを踏まえ、平成22年度研究費でグレーティング分光素子ならびに必要な光学部品を購入した。これにより、波長の可変範囲は20cm^<-1>を十分に上回り科学目標を達成できる見積もりである。また、レーザの発振波長を高精度で安定させる必要性があり、その機構製作にケルン大学で開発されたDiplexerならびにガラスセルによるフィードバック方式を採用することとなり、ケルン大学金工場・ガラス工場にて設計・製作が成された。これにより10^6以上の波長安定度が確保されることが期待されており、科学目標には十分である。小型化された赤外ヘテロダイン分光器に実装された本装置は、つくばの国立環境研究所においてフーリエ分光器を用いて、評価試験が実施された。ファブリペロ型量子カスケードレーザの基本的な性能評価、特に外部共振器によってどのような条件下で多波長発振モードから単一発振モードへ移行するか、その手法の確立が成された。平成23年度は以上の機構設計・試作機に必要な検討を重ね、構内実験施設にてガスセルを用いた評価試験を経て動作チェックがなされ、東北大飯館観測所に装着可能とし、地球大気試験観測を実現していく。<外部共振部の開発>つくば国立環境研究所フーリエ分光器ならびに学内所有モノクロメータを用いて、H22年に開発した外部共振部について、単波長発振モードに移行する条件を定量的に調べた。その結果、グレーティング以外の光学素子でフィードバックがかかる現象が存在することが判明し、この場合波長を連続的に変化させることが難しいことがわかった。検討の結果、レーザ窓材などフィードバックを生む素子を光軸に対して角度をもたせることで抑制することができた。<波長安定化システムの開発>H22年に開発したガスセルを用いた波長安定化システムの開発に成功した。長さ15センチのガスセルにエチレンガスを封入し、真空ポンプ等で1-10Torr程度の圧力に調整する。ガスセルを通過したレーザを検出し、その吸収の底の位置を参照することで、レーザの発振波長にフィードバックをかけ発振波長を安定化させる。温度制御のみでは70MHz程度の波長安定度だったのが、本システムを用いることで20MHz以下にまで向上した。これは達成目標である火星メタン観測に十分の波長分解能であり、ガスセル内の圧力を最適化させることで、更なる安定化が期待できる。<外部共振器を実装する分光器の開発>H22年まで長年開発を進めてきた中間赤外ヘテロダイン分光装置の初号機が、本年の実験結果ならびに国内試験観測結果により目標性能に達し、完成することができた。ノイズレベルであるシステム雑音温度は、10μで量子雑音限界の2倍程度で驚愕の3000ケルビンという低ノイズ・高感度を達成することができた。学内サントラッカーを用いた地球大気オゾン・二酸化炭素スペクトルの取得にも成功し、ほぼ期待どおりのS/Nを達成することができた。東広島天文台のかなた望遠鏡に実装することで月背景にした地球大気オゾンスペクトルを取得することができ、また金星とのヘテロダイン信号受信にも成功した。最終年度となる平成24年度は、これまで検討を進めてきた外部共振器の分光器搭載を目指し、小型化・Grating角度による観測波長調整可能なシステムに構築した。前年度までの検討を活かし、Grating鉛直・垂直角度ならびに光学系の調整によりフィードバック効率を最適化し単一モード化を達成した。結果、外部共振器距離とGrating角度を変化させることで、発振波長域を20cm-1に渡り大きく変化させることに成功した。これは火星メタン・H2O2観測要請には十分な広帯域化性能であり、従来の液体窒素タイプの20倍以上の改善を果たしたことになる。

得られた単一モードの発振スペクトルは、サイドモードがよく抑えられており、赤外へテロ痔案分光器の局発光に最適である。当初は、国内観測所により本装置の確立を目指す計画だったが、東日本大震災により福島飯館における中長期作業が困難となったことから、現在は飯館望遠鏡をハワイ・ハレアカラ山頂へ移設、ハワイ山頂での惑星観測を目指し計画を推進している。赤外観測に最適なハワイ山頂での観測に注力望遠鏡し実施を目指したが、移設計画は本年度研究計画申請時の予定よりも遅れ、平成25年度11月移設完了を目指して進められている。本申請期間中に外部共振器を用いた本格的な観測に至ることはできなかったが、ハワイ山頂における観測を今年度秋には開始し、火星メタン等解明に貢献する予定である。本研究の成果は、当該分野学術会議にて成果報告がなされてきた。加えて、本研究で開発を進めてきた波長安定化システムと同タイプを搭載した赤外ヘテロダイン分光器の観測データを用いて金星風速変動研究を行い、風速場擾乱が下層で発生した小・中規模重力波が大きく影響を及ぼしている事を世界で初めて突き止めた。成果は、専門誌Icarusにて公表された[Nakagawa et al., 2013]。外部共振器、波長安定化システム、そして外部共振器を実装する分光装置の開発はそれぞれ順調に進展している。但し、当初予定していた飯館望遠鏡への実装は福島原発の影響により実施困難な状況になり、代替案として東広島望遠鏡のナスミス焦点に実装させていただくことで、当初の目標をおおむね達成することができた。使用時間の制約上、総合的な性能評価は一度のみであったが、更なるアラインメントの改善等を達成していくことが望まれる。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、当初の予定にはなかったが上記理由により飯館望遠鏡のハワイ・ハレアカラ山頂への移設計画を進めている。順調に進めば、11月下旬に移設がほぼ終了する予定であり、クーデ焦点に本装置を実装するための設計・最適化作業を開始した。日本国内とは比較にならない好天候条件下で中間赤外観測を実施できる絶好の機会であり、ハワイ山頂での火星メタン・H2O2観測を目指し開発を進める。波長安定化システム、実装する分光装置本体は当初の計画以上に進展しているため、ハワイ山頂飯館望遠鏡へ最適化・小型化・自動化することに専念する。外部共振部は、本年度に明らかになった余計なフィードバックを除去し、連続可変可能とするため外部共振距離・駆動電流・グレーティング角度をカップリング調整可能なシステムをピエゾ素子によるフィードバックで実現する。
構造的思考と創造力・表現力との関係

1算数・数学学習において,児童・生徒の構造的思考及び創造的思考を活性化するための次の新しいシステムや手法を開発した。(1)生徒の構造的思考を活性化するためのコンピュータを利用した「構造的思考活性化支援システム」の開発。(2)生徒の創造性を育成するためのコンセプトマップを活用した「課題探究型山登り式学習法」の開発。(3)数学固有の創造性を測定するための「創造性テスト」及び「創造性態度尺度CAS」の開発。2小学生,中学生,高校生,大学生約1000人を対象にして,算数・数学学習における児童・生徒の構造的思考力,創造力,表現力の間の関係を分析した結果,次のことが明らかになった。(1)構造的思考が活性化している生徒ほど,創造性能力及び創造性態度が良好である。逆は成り立たない。(2)創造性態度得点が高い生徒ほど,創造性テスト得点が高い。さらに創造性テスト得点が高い生徒ほど,学業成績得点が高い。逆は成り立たない。(3)小学生では,小学4年生と5年生の間に創造性の発達の段差がみられる。(4)いずれの学年においても柔軟性や独創性がきわめて乏しい。(5)記述表現力と口述表現力の相関係数の値は0.94で強い相関があり,記述表現力は口述表現力よりも高い。なお,算数・数学教育における創造性と学業成績の関係,小学生から大学生までの創造性の発達,創造性育成の新しい手法等は,次年度に継続研究し明らかにする予定である。逆は成り立たない。逆は成り立たない。(1)小学校5・6年生,中学校1・2・3年生,高等学校1・2・3年生,大学1・2・3年生,及び当該学校の担当教師を対象として,教授・学習内容に対する構造的思考力を測定し分析してきた。調査の結果によれば,当該学年の児童生徒の構造的思考力は5段階評定で23段階,担当教師の構造的思考力は23段階であった。児童生徒と担当教師の教授・学習内容に対する構造的思考力がほぼ同じであるという結果は,これまでの数学教育の在り方に何らかの欠陥があることが予想される。(2)算数・数学担当教師の授業設計・カリキュラム編成に関する意識調査を行ってきたが,算数・数学担当教師のカリキュラム編成に対する意識は低いことが判明した。(3)大韓民国の小学生・中学生と日本の小学生・中学生を対象として,創造力に関する国際比較調査を行うための調査資料を作成した。実施は平成11年度を目指している。(4)平成11年度は,これらの調査資料をもとに構造的思考力と創造力・表現力の関係を調査・分析する予定である。1算数・数学教科における「創造的態度尺度」と「創造性テスト」を開発し,創造性と創造的態度との関係を調べた.小学6年生,中学2年生を対象とした実験では,次のようなことが明らかになった.(1)創造的態度テスト得点と創造性テスト得点の間の相関係数は0.40.6で中程度の相関がある.(2)創造的態度が良好である生徒ほど創造性が高い.その逆は成り立たない.(3)拡散性,流暢性,柔軟性,独創性等の間の相関係数はいずれも0.50.8で強い相関があり,創造性を発揮するには,各創造性因子を兼ねそなえた人格特性が必要である.算数・数学教科におけるこれらの尺度の開発及び内容は,本研究によって初めて明らかになったことであり,これらの成果に対して,全国数学教育学会から学会賞を受けた.2算数・数学学習における創造性の発達を調べるため,小学生,中学生,高校生,大学生約1000人を対象にして創造性テストを実施した.結果については,現在,分析中であるが,数学学習においては,小学生,中学生,高校生,大学生とも年を経ても創造性はほとんど変化しないようである.3中学生を対象として,構造的思考力と創造力との関係を分析した結果,それらの間には弱い相関が存在した.4日本と韓国のそれぞれにおいて,小学生,中学生を対象として創造性テストを実施し,それらの比較を行った.

日本の生徒より韓国の生徒の方が創造性は高いように思われるが,詳細な分析は平成12年度に行う予定である.1算数・数学学習における児童・生徒の創造性の発達を調べるため,小学生,中学生,高校生,大学生約1000人を対象にして,数学における創造性テストを作成し実施した。分析の結果,次のことが明らかになった。(1)小学生では,小学4年生と5年生の間に創造性の発達の段差がみられる。(2)小学生では,創造性態度は小学4年生が最も活性化しており,高学年になるにつれて減退する傾向がある。(3)小学生,中学生,高校生,大学生と学年が進行するにつれて,拡散性はしだいに高くなるが,柔軟性・独創性はほとんど変化がなく,きわめて乏しい傾向にある。(4)高校生は,中学生・大学生に比べると,拡散的思考が乏しい傾向にある。受験のための正解追求型学習が影響を与えている危険性がある。2中学1・2年生を対象として,学業成績と創造性能力及び創造性態度との関係を調べた結果,次のことが明らかになった。(1)学業成績得点と創造性テスト得点,学業成績得点と創造性態度得点の間の相関は,いずれも弱いが,それらの間には因果関係が存在する。(2)創造性態度得点が高い生徒ほど創造性テスト得点が高く,さらに創造性テスト得点が高い生徒ほど学業成績得点が高い。逆は成り立たない。(3)構造的思考が活性化している生徒ほど,創造性能力及び創造性態度が良好である。逆は成り立たない。
日本・中国における唐代の著述に関する総合目録作成のための基礎的研究

唐代は中国の文化が最も発展した時期であり、様々な種類の著述が著された。関係図書・資料を調べて、その時代の著述及び著者を究明するのが本研究の目的である。4年間の研究は基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めて、この目的を達成した。以下がその概要と実績である。(一)日中両国において、本研究に関する漢籍・研究資料を幅広く収集している。(1)唐代及びそれ以降の中国・日本などの公私目録;(2)唐・宋代の典籍(中国の経典・史書・諸子書文集詩集・総集・地方志・墓志・石刻・敦煙文献・類書・叢書・譜牒・史料価値のある随筆など)に現れる唐代の著述に関する記述;(3)日本における唐代の著述を記録した文献;(4)日中出土古文献;(5)近代以降の学者が著した唐代の著述に関する論文・著述;(6)日本・中国(台湾中央研究院など)の関連研究データベース。(二)収集されている著述の書名・真偽・流伝状況(存・侠・殘・不明)と伝本・著者(生卒年・籍貫・登第・任官・主要活動など)について初歩的な考謹を加えている。(三)『新唐書』芸文志を中心に、『旧唐書』経籍志・『日本国見在書目録』・『宋史』芸文志などの目録などに依拠しつつ、『敦焼遺書総目』なども参考としながら、『日本・中国における唐代の著述に関する総合目録』を作成した。(四)『総目(草案)』(経部・史部・子部・集部)の原稿について専門家に意見を求めた。(五)以上の諸作業を行いながら、調査・研究に基づいて、成果として、本年度、論文を2点発表した。発表予定論文は2点ある。1、(單)『日本國見在書目録失考書考(子部)』(中国・南京大学『域外漢籍研究集刊』第3輯、・南京大学域外漢学研究所、中華書局,2007.5、約10万字);2、(單)『日本國見在書目録・刑法家考』(六)(『人文論集』第46号、早稲田大学法学会、2008.2)。本年度は『日本・中国における唐代の著述に関する総合目録作成のための基礎的研究』を実施して初年度にあたり、基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めてきた。(1)唐代及びその以降の中国・日本などの公私目録;(2)唐・宋代の典籍(中国の経典・史書・諸子書文集詩集・総集・地方志・基志・石刻・敦煌文献・類書・叢書・譜牒・史料価値のある随筆など)に現れる唐代の著述に関する記述;(3)日本における唐代の著述を記録した文献;(4)日中出土古文献;

(5)近代以降の学者が著した唐代の著述に関する論文・著述:(6)日本・中国(台湾中央研究院など)の関連研究データベース。(二)収集されている著述(主に經部と史部の一部)の書名・真偽・流伝状況(存・佚・殘・不明)と伝本・著者(生卒年・籍貫・登第・任官・主要活動など)を初歩的な考證を加えている。(三)『新唐書』芸文志を中心に、『旧唐書経籍志」・『日本国見在書目録』・『宋史芸文志』など39種の目録などに依拠しつつ、『敦煌遺書総目』なども参考としながら、『総目(草案)』(経部・史部)の作成を行っている。(四)『総目(草案)」(経部・史部)の原稿を専門家に意見を求めている。(五)以上の諸作業を行いながら、調査・研究に基づいて、成果として、今年度、論文を2点発表した(『研究成果』に参照)。その他に発表する予定がある論文は2点ある。本年度は『日本・中国における唐代の著述に関する総合目録作成のための基礎的研究』を実施して2年度目にあたり、基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めてきた。以下がその概要と実績である。(一)日中両国において、本研究に関する漢籍・研究資料を幅広く収集している。(1)唐代及びその以降の中国・日本などの公私目録;(2)唐・宋代の典籍(中国の経典・史書・諸子書文集詩集・総集・地方志・墓志・石刻・敦煌文献・類書・叢書・譜牒・史料価値のある隨筆など)に現れる唐代の著述に関する記述;(3)日本における唐代の著述を記録した文献;(4)日中出土古文献;(5)近代以降の学者が著した唐代の著述に関する論文・著述;(6)日本・中国(台湾中央研究院など)の関連研究データベース。(二)収集されている著述(主に史部と子部の一部)の書名・真偽・流伝状況(存・佚・殘・不明)と伝本・著者(生卒年・籍貫・登第・任官・主要活動など)を初歩的な考證を加えている。(三)『新唐書』芸文志を中心に、『旧唐書経籍志』・『日本国見在書目録』・『宋史芸文志』など39種の目録などに依拠しつつ、『敦煌遺書総目』なども参考としながら、『総目(草案)』(史部・子部の一部)の作成を行っている。(四)『総目(草案)』(史部)の原稿を専門家に意見を求めている。(五)以上の諸作業を行いながら、調査・研究に基づいて、成果として、今年度、論文を2点発表した。17年度は『日本・中国における唐代の著述に関する総合目録作成のための基礎的研究』を実施して、基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めてきた。(1)唐代及びその以降の中国・日本などの公私目録;(2)唐・宋代の典籍(中国の経典・史書・諸子書文集詩集・総集・地方志・墓志・石刻・敦煌文献・類書・叢書・譜牒・史料価値のある随筆など)に現れる唐代の著述に関する記述;(3)日本における唐代の著述を記録した文献;(4)日中出土古文献;(5)近代以降の学者が著した唐代の著述に関する論文・著述;(6)日本・中国(台湾中央研究院など)の関連研究データベース。(二)収集されている著述(子部と集部の一部)の書名・真偽・流伝状況(存・佚・残・不明)と伝本・著者(生卒年・籍貫・登第・任官・主要活動など)を初歩的な考證を加えている。(三)『新唐書』芸文志を中心に、『旧唐書』経籍志・『日本国見在書目録』・『宋史』芸文志など39種の目録などに依拠しつつ、『敦煌遺書総目』なども参考としながら、『総目(草案)』(子部)の作成を行っている。(四)『総目(草案)』(經部の補充部分・史部の補充部分・子部)の原稿を専門家に意見を求めている。(五)以上の諸作業を行いながら、調査・研究に基づいて、成果として、年度間、論文を1点発表した。
アトピー性皮膚炎の遺伝的背景に関する研究:アトピー家族における各表現型と11g1.3連鎖解析

アトピー性皮膚炎(atopic dermatitis以下ADと略す)は遺伝的素因(アトピー素因)を背景として生ずる特有の皮膚炎である。アトピー素因の遺伝的背景として免疫異常が想定されているが、我々は、本症の発症原因には遺伝的背景の免疫異常に加えて皮膚・粘膜のバリヤ-異常が存在すると考えている。最近ADにおいては1gE応答性に関する異常が第11染色体(11q1.3)と相関することが想定される様になったので、我々はAD患者とその家族においてADの診断基準項目に基づき、病型の有無を判定するのと同時に個々の診断基準項目と11q1.3との連鎖を検討し、以下の結果を得た。1.Hanifin & Rajkaの診断基準項目に基づくアトピー性皮膚炎の診断は患者では100%、家族では39%が基準を満たした。2.11a1.3のプローブとしてpλMS.51を用いたRFLP解析を各家族ごとに行った結果、高lgE値と相関するバンドが、6家族中3家族に認められた。3.lgE RAST 10項目について検討したところ、米、カンジダ、スギ、ハウスダスト、ヤケヒョウヒダニ、コナヒョウヒダニの6項目で相関が認められたが、いずれも1ないし2家族と高lgE値の3家族にはおよばなかった。4.表現型解析においては、Hanifin & Rajkaの診断項目のうちバリヤ-異常と関連があると思われる徴候、魚鱗癬/手掌皮紋増強/毛孔性角化症の出現頻度が患者では100%、家族でも89%と高率に認められた。5.DNA解析の結果、バリヤ-異常と関連があると思われる魚鱗癬/手掌皮紋増強/毛孔性角化症の有無と相関を示すものがあったが1家族にとどまった。以上1から5までの結果から11q1.3と高lgE値の連鎖は否定できないこと、lgEやlgE RASTといったlgE応答性を発現するようなもの以外の表現型との相関をほとんどみないことが示された。表現型解析においてバリヤ-異常の頻度が他に比べて際立って高かったことはADの遺伝的背景としてバリヤ-異常の存在を示唆するものだが、それは11q1.3に規定されるような免疫異常とは連鎖せず、別個に独立したものであろうと考える。
光照射分子線エピタキシ法による亜鉛化カルコゲン薄膜結晶の成長

本研究では, Se2分子の解離エネルギーが, He-Cdレーザーの325nm発振線とほぼ一致することに着目し,分子線エピタキシャル成長中に成長表面へレーザー光照射を行い,膜成長過程に及ぼす効果を反射電子線回折像で観察し,成長膜を表面モフォロジーおよび発光スペクトルを用いて調べ,低温成長の可能性および良質なZnSe薄膜を成長させる条件を検討した.その結果,(1)光照射下で成長させると,表面平坦化を示すストリークが出現するまでの時間が短縮された.また基板温度が低く(【less than or equal】50°C),無照射では成長しない場合でも,光照射した場合には成長が確認できた.(2)表面モホロジーは,一般に光照射によって悪化した.これは紫外光照射が膜成長を促進していることに由来する.(3)無照射下で成長させた場合に比べ発光の強度は増大(自由励起子および中性ドナーに束縛された励起子発光の強度は10倍以上)し,照射レーザーの強度と強い相関を示した.またスペクトル線の半値幅も減少した.(4)深いアクセプターに束縛された励起子発光線,深いセンターに基ずく発光帯および自己付活発光帯(SA)の強度は減少する.(5)Y発光線, S発光帯の強度は光照射の影響をほとんど受けない.このことは, GaAs基板結晶の転位が成長膜中に引き継がれることを意味しており,より転位の少ないGaAs基板を用いた実験が必要である.等が判明した.すなわち紫外光照射により膜の成長速度は増し,膜成長中に形成される格子欠陥が低滅される等の結晶成長の顕著な改善が認められた.紫外光源としてHe-Cdレーザーの使用は基板上での選択的な照射をも可能にし,今後応用が期待できる.現時点では,表面モホロジーにまだ難点があり,さらに成長条件を変えて実験を継続してゆく必要がある.また照射光の波長依存成長についても実験を計画中である.本研究では, Se2分子の解離エネルギーが, He-Cdレーザーの325nm発振線とほぼ一致することに着目し,分子線エピタキシャル成長中に成長表面へレーザー光照射を行い,膜成長過程に及ぼす効果を反射電子線回折像で観察し,成長膜を表面モフォロジーおよび発光スペクトルを用いて調べ,低温成長の可能性および良質なZnSe薄膜を成長させる条件を検討した.その結果,(1)光照射下で成長させると,表面平坦化を示すストリークが出現するまでの時間が短縮された.また基板温度が低く(【less than or equal】50°C),無照射では成長しない場合でも,光照射した場合には成長が確認できた.(2)表面モホロジーは,一般に光照射によって悪化した.これは紫外光照射が膜成長を促進していることに由来する.(3)無照射下で成長させた場合に比べ発光の強度は増大(自由励起子および中性ドナーに束縛された励起子発光の強度は10倍以上)し,照射レーザーの強度と強い相関を示した.またスペクトル線の半値幅も減少した.(4)深いアクセプターに束縛された励起子発光線,深いセンターに基ずく発光帯および自己付活発光帯(SA)の強度は減少する.(5)Y発光線, S発光帯の強度は光照射の影響をほとんど受けない.このことは, GaAs基板結晶の転位が成長膜中に引き継がれることを意味しており,より転位の少ないGaAs基板を用いた実験が必要である.等が判明した.すなわち紫外光照射により膜の成長速度は増し,膜成長中に形成される格子欠陥が低滅される等の結晶成長の顕著な改善が認められた.紫外光源としてHe-Cdレーザーの使用は基板上での選択的な照射をも可能にし,今後応用が期待できる.現時点では,表面モホロジーにまだ難点があり,さらに成長条件を変えて実験を継続してゆく必要がある.また照射光の波長依存成長についても実験を計画中である.
森林観の比較研究

カナダにおいての森林環境意識調査・学校教員の森林認識調査・「知っている樹種」についての解析調査・小学生に対する森林教育の調査・保安林についての地域住民の認識調査・山村においての森林(山)の利用状況調査・Wanderung参加者の森林意識調査・旧西ドイツと旧東ドイツとの森林観の比較調査などをおこなうとともに、旭川市・鶴岡市・長谷村・鹿児島市の4ヵ所で地域住民の森林意識アンケート調査をおこなった。それとともに、イギリス・ドイツ・日本を主対象国として、森林観の比較研究をおこなった。また、森林観と深い関係にある森林風景の調査を目下実施中であり、その結果については取りまとめ中である。次に分科会としては、「環境としての森林、景観としての森をめぐって」をテーマとした実施し、シンポジウムとしては、「いま森の思想を考える」・「山村の復権が地球を救う」・「世界の森林」・「ドイツの森林」などを実施し、森林観の解析を進めた。また、「文明と環境」シンポジウム・研究会においては、北村昌美が「東の森・西の森」、菅原聰が「森をつくる」、中堀謙二が「里山の風景」というテーマで発表し、森林観の比較のなかで、人間と森林との関係を明らかにした。人間の森林の対する関わり方の相異が、森林観の差異を生じさせているのであり、文明の違いが森代観の差異を生じさせているメカニズムについての解明を進めている。
新世代高機能擬似乱数発生法の開発

松本は斎藤睦夫と、グラフィックプロセッサのアーキテクチャに特化した疑似乱数発生法MTGP、ならびにパラメータ生成法MTGPDCを開発し、ホームページ上で配布開始した。さらに、消費メモリが少なく初期化負担の小さいTinyMTを開発し、配布開始した。原本は擬似乱数の下位ビットの分布を正確に計算する方法を一般化MacWilliams恒等式を利用して求め、発表した。原瀬・斎藤・松本は、線形疑似乱数の評価基準である「vビット精度での均等分布の次元k(v)」を求める高速アルゴリズムを開発した。手法は、Couture-L'Ecuyerの双対ラティスを用いる方法に対して、3種類の新奇なアイデアによる改良を行うというものである。まず、双対ラティスを用いてvを小さいほうから帰納的に計算していく代わりに、オリジナルのラティスを用いてvの大きいほうから射影的に計算していく。そのために、ラティスの一次独立とは限らない生成元に対するラティスリダクションアルゴリズムを開発した。ラティスの元である無限級数係数ベクトルを表示するのに分数式を使う代わりに、疑似乱数発生機の状態を使う。これらの改良により、Couture-L'Ecuyerの方法よりも理論的計算量を下げることに成功し、計算機実験でも10倍以上の高速化に成功した。これは、並列化にともない現在需要が広がっている「動的な乱数発生法の生成」において有意義な技術と言える。結果は原瀬によりベルギーでの国際会議にて発表され、共著論文は米国数学会の国際学術誌に受理されている。斎藤は、近年利用が広がっている画像処理用のプロセッサGPUに対して、そのアーキテクチャを生かして高速に疑似乱数を発生させる方法を開発し、Graphic Processor Mersenne Twisterとしてホームページ上で公開し、大きな反響を得ている。この成果は、統計数理研究所の乱数ワークショップで招待講演として発表される。米国スタンフォード大Owen教授と松本と西村は、マルコフ過程モンテカルロ法に対してlow descrepancy seriesを用いて収束を早める技法を共同研究し、そのために必要な並列で長さが可変のlowdescrepancy seriesのファミリーを構成した。現在共同研究中である。確率的現象を計算機シミュレーションする際、擬似乱数発生法が必要となる。金融・物理・工学・生命工学など、あらゆる分野で大規模に擬似乱数が利用されている。しかるに、既存の擬似乱数発生法は、大規模化に対応できていない。特に、多数の擬似乱数ストリームを高速大量にもちいる並列計算型のシミュレーションにおいては、どのような発生法が安全であるかの評価法すら、ほとんど研究結果が存在しないのが現状である。本研究課題の目的は、以下の二つである。1.並列化・大規模化が要請する、新型機能をそなえた擬似乱数発生法の開発2.並列化・大規模化に対応した、擬似乱数発生法の評価法の確立上記に沿って、平成22年度においては、グラフィックプロセッサなどの高並列チップ上での疑似乱数発生法MTGPを開発し、特に、分散処理に適した、疑似乱数発生法ごとに異なる漸化式を用意する「パラメトリゼーション」の技術とその高速化を行った。さらに、高速ジャンプの機能を有し、並列化に適した初期化のコストの低い疑似乱数発生法tinyMTの開発に着手した。前年度に引き続き、パラメータ毎の疑似乱数の品質を評価するアルゴリズムの高速化を行った。成果は、高速格子簡約(SIS,PIS)による品質評価法として、Mathematics of Computationに掲載されている。また、既存の乱数検定法は、確率値の羅列を出力するもので、非専門家にはその意味を図ることが難しいものであったが、自動的にサンプルサイズを選ぶことで「白黒」をはっきりつけるような検定法を開発しつつあり、プログラムを一部ホームページ上で公開した。この生成法はGPUの持つ高い並列性を、MT型の配列の並列更新に利用するもので、MTより数倍高速になり、高次元均等分布性や特性多項式の項数の多さでもMTより優れている。MTGPに関する論文は投稿中で、肯定的なレフェリーレポートを受けている。また、2010年にグラフィックプロセッサ用にCUDA社が配布を始めたCURAND乱数の欠陥を解析し、シドニーで2012年2月に開催されたMonte Carlo Quasi Monte Carlo国際学会で発表した。この方法はCUDA社がスタンダードとして導入したものであるが、6次元での均等分布性に大きな偏りがあり、簡単で短い統計的検定により棄却されることを理論・実験の両面で示した。松本・斎藤睦夫・K. Matobaは、Walsh係数のJ. Dickによる評価を離散化し、評価関数のフーリエ変換のclosed formulaを与えることで、Quasi Monte Carlo点集合に対する高速計算可能な新指標Walsh Figure of Meritを提案し、同学会にて発表した。論文は投稿中である。同学会で、原本博史は2べきを法とした線形擬似乱数の下位ビットの分布を正確に計算する方法を一般化MacWilliams恒等式を利用して求め、発表した。
イスラム世界における非政府組織ネットワークに関する総合的研究

本研究は、非政府組織ネットワークというテーマを掲げているが、アルカーイダなどの現代イスラーム世界で問題になるグループだけを対象とするわけではない。つまり、スーフィー教団(イスラーム神秘主義教団、タリーカ)、ウラマー(イスラーム法学者)集団、シーア派のネットワークといった、幅広い集団やネットワークが果たしてきた社会的、歴史的な役割を分析対象としているのである。研究代表者の竹下と、分担者三名がそれぞれの専門分野を踏まえて討議を重ね、情報の整理を行った。その結果、ネットワーク研究における三つの方向性が明らかになった。第一に、異なる社会階層の間での知の伝達、第二に、それぞれにディシプリンを持つ集団の間での知の伝達、第三に、既存のネットワークが、新たなネットワークが生まれるときに与える影響としての知の伝達である。第一の分野の成果としては、竹下による中世トルコ社会を形成したスーフィー教団の機能研究がある。結論として、異なる階層であるエリート層と一般庶民との間の二種類の神秘主義の住み分けが見出された。第二の分野の成果は、まず鎌田がシーア派とスーフィー教団との知的交流の証として、シーア派のイマームとスーフィー聖者の存在の類似性を指摘した。さらに仁子が哲学者集団と数学者集団の知的交流の様相を明らかにした。第三の分野の成果としては、柳橋が、ハナフィー学派法学派がほかの法学派の形成に与えた知的影響を明らかにした。非政府組織に対する、自国または外国の政府による介入や影響力の行使に関する研究は今後の課題である。1.補助金交付内定の通知を受け、5月21日に研究方針を話し合う筒1回会合が開かれた。冒頭、研究代表者である竹下が、イスラム神秘主義教団を媒介とした人的ネットワークが果たしてきた歴史的な役割について、主として、エジプトとトルコの事例を中心に報告した。そのうえで、神秘主義教団以外の非政府組織のネットワークについての基礎的な情報の蓄積があまりに少ない現状を踏まえ、まず、研究分担音が各自の専門に応じて基礎的な知識や情報の整理を行うことが課題であることが確認された。2.竹下の報告を踏まえ、6月に、柳橋がイスラム法学者の師弟関係のネットワークについて、鎌田がシーア派系非政府組織の歴史と現状について、さらに、7月に、内藤が非政府組織の作成したビラや絵葉書などについて、それぞれ、既往の研究成果を元に報告を行った。3.9月以降は、分担者の報告を通じて明らかになった緒問題について、各自がそれぞれの専門に応じて研究を継続するとともに、代表者と分担者が定期的に集まり、討議を重ねている。特に、分担者の柳橋は,在外研究の目的で、9月から3ヶ月間、シリアに滞在したため,現地で得られた情報・知見を分析し、その成果を2月に報告した。こうした討議の過程で、非政府組織自らの発する情報の信憑生をどのように確定するのか、また、たとえば、アフガニスタンのように、各種の非政府組鰍こ外国の政府が強い影響力を行使しているような場合、そうした非政府組純と当該国の政府との関係は実質的な政府間の外交の延長線上で捕らえるべきではないのか、といった意見も提示された。ただし、この問題こついては、個別にさまざまな角度からの考察が必要となるため、、来年度以降、さらに議論を深めたい。当研究は非政府組織ネットワークというテーマを掲げているが、世界を騒がせたアルカーイダなど通常、現代イスラム世界で問題になるグループだけを研究対象とするわけではないという点に特色がある。彼らを特別視するとかえってことの本質を見失うとの共同研究者間の合意の上に、社会的にも歴史的にも幅広くネットワークという相のもとでもう一度イスラムをとらえかえしてみるという試みであった。もとよりこの広大なテーマを尽くせるはずがないが、ある程度の拠点を作ることができたのではないかと思われる。討議を続けるなかで、学問的蓄積を考慮しつつ現時点でこのテーマに区切りをつけていくためには三つの方向がありうることが判明した。(1)異なる社会階層間での知の伝達をさぐること、

(2)それぞれにディシプリンを持つグループ間における知の交流の調査であり、(3)新たなグループが形成されるときに既存のネットワークから働く力を調べることである。このような共通認識のもと各研究者が個別テーマに関して研究を行った。(1)に関する成果は、竹下による、中世トルコ社会を形成したさまざまな層の人々の間で神秘主義(タサウウフ)がどのように機能したかの調査である。ふつうタサウウフとはみなされていない形の神秘主義がエリート層ではなく、一般のひとに見出され、エリート層と一般のひとびとの間で二種類の神秘主義がある種のすみわけをおこなっていたということが報告された。(2)の成果は鎌田、仁子による。鎌田はシーア派と神秘主義教団との関係に注目した。シーア派では神秘主義教団でいわれる聖者が語られることはないが、実際にはシーア派の長たるイマームを論じるときに聖者を論じるときとよく似た思考法がみられることを見出した。グループ間にある種の知の伝達がある証しであろう。仁子はイスラム哲学(ファルサファ)の伝統に数学者が果たした役割がかなり大きいことを報告した。(3)の成果は柳橋による。柳橋は現在でも大きな法学派の一つハナフィー派の学派形成の問題に取り組んだ。以上の諸研究によって最初に立てた三つの方向がそれぞれに研究として成り立っていくことが少なくとも明らかにされた。
鉛フリー新規ヨウ化物光吸収層材料を用いたプリンタブル新型化合物薄膜太陽電池の創製

本研究では,ヨウ化物光吸収層材料を用いて塗布プロセスにより光吸収層を形成することで新規プリンタブル太陽電池の実現を目指した。まず,気相反応による光吸収層薄膜の作製技術やデバイス作製のための電子輸送層(緻密層c-TiO2,多孔質層p-TiO2),ホール輸送層Spiro MeOTAD,Au電極の製膜技術の開発に取り組んだ。FTO/c-TiO2/p-TiO2基板上に溶液法で塗布したPbI2前駆体とCH3NH3(MAI)粉末をガラス容器に入れ,窒素雰囲気中で加熱することでCH3NH3PbI3(MAPbI3)を形成し,FTO/c-TiO2/p-TiO2/MAPbI3/Spiro-MeOTAD/Au構造の太陽電池を作製した。加熱温度140,150°Cの反応条件において比較的良好な光起電力特性が得られ,4%以上の光電変換効率が得られた。また,前駆体としてBiI3を用いて,MAIとともに加熱することで,新規なBi系化合物を作製し,これを光吸収層に用いた試料において,開放電圧Voc=0.564 V,短絡電流密度Jsc=0.512 mA/cm2,曲線因子FF=0.316,変換効率PCE=0.09%を得た。この気相反応を用いた光吸収層の作製方法は,鉛フリー有機-無機複合化合物の開発への応用も可能であることを示した。また,有機溶媒に可溶なBiI3を光吸収層に用いた太陽電池素子を作製した。FTO基板上に電子輸送層としてスプレー熱分解法によりc-TiO2層を成膜し,その上にスピンコート法によりp-TiO2層,BiI3,Spiro-MeOTADを積層製膜し,蒸着によってAu電極を形成することで,FTO/c-TiO2/p-TiO2/BiI3/Spiro-MeOTAD/Au構造の太陽電池素子を作製した。最も良好なセルでは開放電圧Voc=0.25 V,短絡電流密度Jsc=0.17 mA/cm2,曲線因子FF=0.52,変換効率PCE=0.022%を得ることに成功し,鉛フリーヨウ化物のBiI3を塗布プロセスによって作製し,これを光吸収層に用いた太陽電池素子を作製可能であることを示した。塗布プロセスによる作製したBiI3薄膜を前駆体としてCH3NH3Iとともに加熱することで,有機-無機複合Bi系化合物を気相反応法により作製し,これを光吸収層に用いた太陽電池素子において,開放電圧Voc=0.564 V,短絡電流密度Jsc=0.512 mA/cm2,曲線因子0.316,変換効率PCE=0.09%を得ることに成功し,塗布・気相反応プロセスを用いて鉛フリー有機-無機複合化合物の開発への応用も可能であることを示した。また,塗布可能なヨウ化物としてBiI3に着目し,SLG上に成膜したBiI3の透過率及び反射率測定からバンドギャップはEg=1.86 eVであるとともにバンドギャップより短波長領域において高い光吸収係数を持つことを明らかにした。このことからBiI3が成膜の容易さ,バンドギャップ(Eg),光吸収係数の観点から塗布型薄膜太陽電池の光吸吸収層として有望であることを明らかにするとともに,実際に塗布プロセスにより作製したBiI3を光吸収層に用いて,FTO/c-TiO2/p-TiO2/BiI3/Spiro-MeOTAD/Au構造の太陽電池素子を形成し,最も良好なセルでは開放電圧Voc=0.25 V,短絡電流密度Jsc=0.17 mA/cm2,曲線因子FF=0.52,変換効率PCE=0.022%を得るとともに,外部量子効率の測定からBiI3のEg値と外部量子効率の吸収端が一致していることからBiI3が発電に寄与していることを明らかにした。以上のように,鉛フリーヨウ化物の一つであるBiI3を塗布プロセスによって作製し,変換効率は低いものの,これを光吸収層に用いた太陽電池素子を作製可能であることを示すことに成功した。本研究では,有機溶媒に可溶なヨウ化物光吸収層材料を用いて200°C以下の低温塗布プロセスにより光吸収層を形成することで新規プリンタブル太陽電池の実現を目指した。前年度,有機溶媒に可溶な非鉛系ヨウ化物光吸収層材料としてBiI3に着目し,変換効率PCE=0.022%の太陽電池素子を得ることに成功した。この成果に基づいて,本年度はBiI3光吸収層薄膜の塗布時の製膜温度を70°Cから170°Cまで変化させて作製条件の最適化を図った。その結果,製膜温度に依存してBiI3薄膜の結晶配向性や表面形態が変化することを明らかにするとともに,70°Cで作製したBiI3薄膜を用いたFTO/緻密TiO2(c-TiO2)/多孔質TiO2(p-TiO2)/BiI3/Spiro-MeOTAD/Au構造の太陽電池素子において,最も良好な光電変換特性を示し,開放電圧0.25V,短絡電流密度0.96 mA/cm2,曲線因子0.42,変換効率0.10%を得た。さらに,イオン化ポテンシャル測定とバンドギャップ測定から素子構造に対するエネルギーバンドダイアグラムについて検討し,効率が低い原因について検討を行った。