hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触原色の原理に基づく高品位皮膚感覚提示の実現

触るという感覚の原理を解明し、高品位な触覚ディスプレイの社会的普及を目的として研究を遂行した。触ることにより生じる皮膚の変形や内部の現象を理論的に検証し設計のための知見を得た上で、電気刺激による皮膚感覚提示デバイス、簡易で普及しやすい把持力提示デバイス及び力覚と皮膚感覚を統合した操縦型ロボットハンドシステムを実現した。さらに、視覚障害者の目を代行する額型電気触覚ディスプレイの工学的基礎を与え、社会的普及へ貢献した。触覚知覚の原理的解明に重点を置き、時空間的に高分解能な高品位触覚提示の実現を目指し、経皮電気刺激と機械刺激を併せた触覚提示を実装した.併用には二つの利点があると考えられる。第一に、それぞれが異なる受容器(すなわち皮膚変形の異なる時空間領域)を狙うことにより、相補的に高品位皮膚感覚提示が実現可能となると思われる点である。第二に、同一の受容器を電気、機械で刺激する事による感覚閾値の低下、およびそれに伴う感覚のダイナミックレンジ拡大である。具体的には、電気刺激・機械刺激間に閾値の低下及び電気感覚の低減という相互作用が確認された。これは、電気刺激の抱える問題点の一部の解決に繋がると言える。また、電気刺激知覚レンジに関する課題を解決することを目指し,電気、機械二種類の刺激が同時に加えられた場合の感覚閾値の変化を計測した。また、皮膚が対象に接触した際の内部歪みの動的振る舞いを利用し把持感覚を提示することを目的とした非接地型の触覚ディスプレイの開発を行った.把持姿勢の違いについては,我々が提案した,指中節への触覚提示を用いることで提示することが可能である.本論文では,指の物体接触面に横擦り方向の力を与えることで実際の把持時と同様の指変形を再現し,物体の重量感を提示する手法を提案した.物体を把持した際の指先および指中節の変形に着目し,小型軽量でウェアラブルな把持感覚ディスプレイにおける重量感の提示手法を提案し,本手法で物体の重量感を提示できることを検証した.本手法は非常にシンプルなものであるが,従来の大規模なシステムによる重量感提示と比べて遜色のない感覚提示を行えることが期待できる.本年度は平成19年度までに得られた触覚知覚の原理的解明に関する知見を基に,高品位皮膚感覚ディスプレイ装置実装に向けた研究を行った。特に,人間の知覚特性から,触覚情報を伝達する場合,力覚と皮膚感覚に分けて行うことが妥当であるとの知見に基いたハイブリッド,マスタスレーブハンドシステムの開発,実装,及び人間の触知覚に関してマイスナ小体に着目した物理モデルを提案し,心理物理実験による検証を行った。以下に詳細を述べる。高品位皮膚感覚ディスプレイ装置として,触覚のマスタスレーブハンドシステムの開発を行った。具体的には力覚情報と皮膚感覚情報の両方を伝達できる,ロボットハンドを用いたマスタスレーブシステムの構築を行った。システムの構築には,2種類の触覚情報を取得できるセンサを取り付けたスレーブハンドと,電気刺激装置を搭載したマスタハンドを使用する。これによって,従来は操作者に対し力覚情報のみを提示していたものが,皮膚感覚を含んだ触覚情報を提示可能なものとなった。なお,実機を米国サンディエゴ,国内(東京)において数千人に対してデモ展示を行い,高い評価を得た。また,本研究では機械刺激と電気刺激を併用することを考えている。併用には二つの利点がある。第一に,それぞれが異なる受容器(すなわち皮膚変形の異なる時空間領域)を狙うことにより,相補的に高品位皮膚感覚提示が実現可能となると思われる点,第二に,同一の受容器を電気,機械で刺激する事による感覚閾値の低下,およびそれに伴う感覚のダイナミックレンジ拡大である。本年度はこれらの緒元の研究の一端として触覚受容器のひとつであるマイスナ小体に着目し,先行研究を踏まえた上で,マイスナー小体が構造的に伸び方向の変形に変形し易く検波を行っているという仮説を提唱し,心理物理実験によってマイスナー小体によるAM検波が行われている可能性を示した。20年度は今までに得られた触覚知覚の原理解明に関する知見を基に,高品位皮膚感覚ディスプレイ装置構築を行った.・触覚知覚の原理的解明機械的刺激と電気的刺激の併用に関する心理物理的研究を中心に進めた.機械刺激で空間的に高分解能なディスプレイを作成するのは,アクチュエータのサイズ制約からやや困難であるといえる.一方で電気刺激で時間的な高周波成分を再現することは困難であることがわかっている.また,閾値電流の個人差も大きく,安定して圧覚のみを生成することが困難で,いわゆる電気的な感覚が生じてしまう等の問題も表出してくる.そこで本研究では機械刺激と電気刺激を併用することを考えた.併用には2つの利点があると考えられる.第一にそれぞれが異なる受容器(すなわち皮膚変形の異なる時空間領域)を狙うことにより,相補的に高品位皮膚感覚提示が実現可能となると思われる点である.

第2に同一の受容器を電気,機械で刺激することによる感覚閾値の低下,およびそれに伴う感覚のダイナミックレンジの拡大である.本年度の研究により,適切な機械刺激と電気刺激の併用に関する感度分布に関する知見を得ることに加え,マイスナー小体の特性に関する知見などを得た.・高品位皮膚感覚提示ディスプレイこれまでの研究で,広い領域において高い情報密度を提示するデバイスの研究において,ロボットのハンド形状のディスプレイを用いる手法を考案してきた.本手法では指先に相当する面積の表示部を複数組み合わせることにより,手指の移動範囲全体に渡って,高密度情報提示が可能となることが分かっている.本年度はこの手法を用いるハンドシステム型ディスプレイの開発を行った.具体的には力覚情報と皮膚感覚情報の両方を伝送可能とするロボットハンドを用いたマスタスレーブシステムの構築を行う.システムの構築には2種類の触覚情報を取得できるセンサを取り付けたスレーブハンドと,電気刺激装置を搭載したマスタハンドを使用する物とする,これにより従来は操作者に対して力覚のみをフィードバックしていたが,本システムを用いることで力覚に加え電気刺激を用いた皮膚感覚情報を同時に提示可能となった.
初期宇宙探査のための超高感度アレイデバイスの研究開発

CMB、CIRB観測用1,000画素クラス超伝導アレイ検出器開発を目指し、STJ検出器開発から開始したが、並行してMKIDs検出器を国内で初めて開発し、より良い感度とアレイ読み出しに成功した。そこでMKIDs検出器開発を進め、600素子アレイ(歩留まり95%)、720素子Siレンズ、無反射コート、4000 ch信号読み出しシステムを新規開発した。そして、電気的な雑音等価電力6e-18 W/√Hz、偏光に対する実測の雑音等価温度190 μK√sec(世界最高値)を達成した。また、CIRB用512素子アレイ、汎用FPGAを用いた読み出しシステム、GroundBIRD実験の開発を進めた。本計画研究の目的は,「宇宙創成の物理」解明に不可欠な宇宙マイクロ波背景放射(CMB)および宇宙赤外線背景放射(CIRB)観測用の1000画素クラス超伝導アレイ検出器の開発である.これまでの実験結果や国立天文台による理論的検討から,超伝導検出器の感度向上のための最大のポイントは単結晶Al薄膜の製膜技術の実現にあると考えられる.そこで、平成21年度は、分子線エピタキシー(MBE)装置を活用した単結晶・高品質Al膜成膜装置の導入を進めた.また,低漏れ電流の素子計測技術の開発のための冷凍機の導入も並行して進めた.さらに,超伝導トンネル接合(STJ)素子における漏れ電流低減のための理論的な考察として,超伝導ギャップエネルギーの虚数項が漏れ電流に与える影響にっいて検討を進めるとともに,現有の製膜装置を用いて,以下の3つのタイプの検出器について開発を進め,高感度化・多素子化のための技術基盤構築を進めた:(1)アルミSTJ検出器の設計・試作・評価,(2)新たなタイプのCooper対解離型検出デバイスとして,薄膜を活用したインピーダンスマッチングにより検出感度を向上させた薄膜マッチング型STJ検出器の検出原理と広帯域特性の実証,(3)新たなタイプのCooper対解離型検出デバイスとして,分布線路型STJ検出器の考案・設計・素子作製.また,多素子信号読み出し技術,及び,衛星搭載実験のためのプロトタイプ試験システムの開発のために,交流読み出しを活用した多素子読み出しの要素技術と周辺読み出し回路の検討を進めた.本計画研究の目的は,「宇宙創成の物理」解明に不可欠な宇宙マイクロ波背景放射(CMB)および宇宙赤外線背景放射(CIRB)観測用の1000画素クラス超伝導アレイ検出器の開発である.平成22年度は、入射放射による超伝導体中のCooper対解離を用いた量子型検出器として、超伝導トンネル接合素子(STJ)検出器の研究の推進に加えて、Cooper対解離を用いる点では同じ(従って、感度も同じ)だが膜構造と信号読み出し法が異なるマイクロ波力学インダクタンス検出器(MKIDs)も並行して研究を行った。その結果、感度NEP=10^<-17>W/√Hz、16chアレイ作製・読み出しを実現した。また、交流信号を用いた多チャンネル信号の読み出しの実現に向けて検討を行った。具体的には、MKIDsの共振ピークの減衰を見る従来型の吸収型読み出しに加えて、共振ピークそのものを測定する透過型読み出しを新たに考案・作製し、ミリ波検出に成功した。また、多色での検出を目指すために、従来のコプレナー導波路(CPW)型MKIDsに加えてマイクロストリップ線路(MSL)型MKIDsの開発も開始した。また、多チャンネル同時読み出しのために、フィードバック機構を導入した周波数トラッキングを行うFPGAを開発し、大ダイナミックレンジを確保できることを確認した。さらに、計画研究A01と連携して冷凍機・光学系を含む地上観測用システムの開発を進めた。本計画研究の目的は,「宇宙創成の物理」解明に不可欠な宇宙マイクロ波背景放射(CMB)および宇宙赤外線背景放射(CIRB)観測用の1000画素クラス超伝導アレイ検出器の開発である.平成23年度は、マイクロ波力学インダクタンス検出器(MKIDs)に重点を移行して研究を推進した。まず、検出器の感度についてはA1を用いたMKIDsでNEP=6x10^<-18>W/rHzを実現した。この実測感度を決めているのは外からの漏れ光の影響であると考えられ、実際の検出器感度はさらに良いと想像される。また、アレイ素子の作製を進め、1000素子検出器を構成する際の基本ユニットとなる100素子デバイスの試作も行った。さらに、周波数選択性や高感度化の実現に有効と考えられる新たな超伝導材料であるTiNについて、最適な成膜条件を見出しMKIDsの試作を行った。並行して102ピクセルのSiレンズアレイの製作に成功し、MKIDsと組み合わせたビームパターン測定を開始した。

さらに、最大4000chの周波数コムを用いた読み出し回路の製作・実証に成功した。また、計画研究A01と連携して冷凍機・光学系を含む地上観測用システムであるGroundBIRDの設計・試作を引き続き進めた。また、冷凍機開発のための基礎的な検討として、高性能Gas Gapヒートスイッチに関する研究、及び、パルスチューブ冷凍機特性の傾き角度と冷凍能力の関係の検討も進めた。本計画研究の目的は,「宇宙創成の物理」解明に不可欠な宇宙マイクロ波背景放射(CMB)および宇宙赤外線背景放射(CIRB)観測用の1,000画素クラス超伝導アレイ検出器の開発である.平成25年度は、平成24年度にひき続いて、マイクロ波力学インダクタンス検出器(MKIDs)、及び、システム開発を推進した。CMB観測用のデバイス開発では2種の材料について研究を進めた。積層型Al/Nb-MKIDsでは新たにリフトオフを用いた作製方法を開発し、Q1,000,000を従来よりも高い歩留まりで実現した。また、600素子アレイ作製、及び、これに合う無反射コート付き720素子Siレンズアレイ製作を行い、アライメントホールを用いて10um以下の精度でのアライメントも実現した。これにより、1000画素クラスアレイの開発はほぼ完成した。一方、TiN-MKIDs開発では、昨年度導入したMBE低酸素プロセスにより酸素混入量が劇的に低減したことが確認できた。また、高精度偏光測定システム開発では、雑音等価温度200uK√secを達成し、偏光Bモード成分検出を報告したBICEP2実験に匹敵する実用感度評価を実験室でも行える環境を実現・実証した。読み出し系開発では、市販FPGAを用いた汎用MKIDs周波数領域読み出しシステム開発を進め32chまでの同時読み出しを実現した。この最大チャンネル数は市販FPGAのリソース数の拡大に応じて拡大できるという見通しも得た。また、高エネ研のOpenItというフレームワークに載せ、このシステムの汎用利用環境を整えた。さらに、地上観測システムGroundBIRD開発では、冷凍機を回転させながら到達温度0.23Kを確認するとともに、連続動作運転試験を行い、問題がないことを確認した。本計画研究の目的は,「宇宙創成の物理」解明に不可欠な宇宙マイクロ波背景放射(CMB)および宇宙赤外線背景放射(CIRB)観測用の1000画素クラス超伝導アレイ検出器の開発である.平成24年度は、平成23年度にひき続いて、マイクロ波力学インダクタンス検出器(MKIDs)、及び、システム開発に重点を置いて研究を推進した。近接効果を利用した積層型Al/Nb-MKIDsではギャップ周波数制御が可能なことを示し、Q106を達成した。TiN-MKIDsでは酸素混入が見出されたため、酸素混入ルートの同定を行い新たに低酸素混入プロセスによるデバイス作製を進めた。また、CIRB観測用検出器開発では、NbTiN膜、Nb膜などを用いたデバイスを作製し、Q106を達成した。さらに、AlとNbのHybrid型MKIDsを設計・試作した。並行して評価系開発を進めた。まず、MKIDsの雑音測定システム、カメラの光学効率測定システム、高精度偏光測定システムを開発した。また、500画素カメラのビームパターン測定用広視野光学系を設計した。
中国西北部の美術・考古学調査

初年度では、1999年7月9月、本補助金により、95年発掘の唐・史道洛墓、96年発掘の北周・田弘墓に引き続き中国寧夏回族自治区固原県において日中合同の「原州聯合考古隊」を組織し、原州遺跡のうち固原県西郊郷和平村北原所在の漢平高県城外の後漢期の1墳墓を発掘した。墓葬の構造は、地下式磚室墓で、甬道・主室・奥室・両耳室などからなる。主室からかなり良好な状態の男性1体・女性2体の遺骨が出土。木棺葬。奥室からも2棺出土。装身具類は、青ガラス製耳當5、同製珠2、白玉(はくぎょく)製鼻當5、同製含蝉1などが出土した。特に鼻當・耳當は頭骨に着装されたままかそれに近い状態で出土し、当時の装身葬具がどのように用いられたかを解明する有力な資料となった。これと併行して、99年2月に該当年度の「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊した唐・史道洛墓出土遺物の寧夏固原博物館への移管、2000年2月にやはり「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊の北周・田弘墓出土遺物の整理等も行った。次年度では、2000年7月8月、本補助金により、前年度に発掘した、西郊郷和平村北原所在の漢平高県城外の後漢磚室墓の出土遺物整理を行った。出土磚のうちの図紋磚は、寧夏回族自治区では初めての検出であることが判明した。これと併行して、2000年2月に「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊した北周・田弘墓出土遺物の寧夏固原博物館への移管や、未発掘の原州遺跡群および固原周辺の遺跡・文化財の踏査等を行った。木棺葬。奥室からも2棺出土。1999年7月9月、本補助金により、95年発掘の唐・史道洛墓、96年発掘の北周・田弘墓に引き続き中国寧夏回族自治区固原県において日中合同の「原州聯合考古隊」を組織し、原州遺跡のうち西郊郷和平村北原の後漢期の1墳墓を発掘した。墓葬の構造は、地下式磚室墓で、甬道・前室・墓室などからかなり良好な状態の男性1体・女性2体の遺骨、青ガラス製耳當5、同製珠2、白玉(はくぎょく)製鼻當5、同製含蝉1などが出土した。特に鼻當・耳當は頭骨に着装されたままかそれに近い状態で出土し、当時の装身葬具がどのように用いられたかを解明する有力な資料となりうる。またガラス製品の一部は中国側の許可を得て持ち帰り、成分分析・鉛同位体比測定を行っており、いずれ原料に用いられた鉛の産地やガラス素材の製作地などを推定する手がかりが得られる可能性が大きい。これと併行して、99年2月に該当年度の「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊した唐・史道洛墓出土遺物の寧夏固原博物館への移管、2000年2月にやはり「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊予定(現在印刷中)の北周・田弘墓出土遺物の整理等も行った。

2000年7月8月、本補助金により、引き続き中国寧夏回族自治区固原県において日中合同の「原州聯合考古隊」を組織し、95年発掘の唐・史道洛墓、96年発掘の北周・田弘墓、99年発掘の西郊郷和平村北原の後漢・磚室墓出土遺物の整理を行った。これと併行して、99年2月に該当年度の「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊した唐・史道洛墓出土遺物の寧夏固原博物館への移管、2000年2月にやはり「研究成果公開促進費」の援助により報告書を公刊した北周・田弘墓出土遺物の寧夏固原博物館への移管等も行った。また出土遺物のうち、整理の完了したガラスなどのうちの一部を中国側の許可を得て我国に持ち帰り、成分分析や鉛同位体比測定を行っており、いずれ原料に用いられた鉛の産地やガラス素材の製作地などを推定する手がかりが得られる可能性が大きい。
非線形シュレーディンガー方程式の初期値問題における解の漸近挙動

初期データにデルタ関数を与えて,非線形シュレーディンガー方程式(NLS)の時間大域的な解を構成することができた.この結果は物理的には,光ファイバーに鋭いパルス状の波形を入力しその後の波形の変化を「実験ではなく」理論で観察できたことを意味する.また,特異性の強いデータに対しては,ゲージ不変性がある非線形項を持つシュレーディンガー方程式の可解性にかかわる結果が数少なかったので,今回の結果は低いレギュラリティーの枠組みで方程式を解く可能性を提示できたのではないかと考える.解の挙動については,初期データが鋭くとがっているとファイバー内部進行中に波形がなだらかになってパルスとしての形状保持ができなくなることがわかった.これは鋭いパルスには高い周波数の波が多く含まれているため,線形分散効果でその影響が突如として広がってしまうせいであろう.この知見から推察すると,ソリトンのように形状がいつまでも崩れない波形で存在しつづけるためには,高周波成分をあまり含まない波形つまり滑らかな波形を入力するとよいことが分かる.NLSを初期データデルタ関数で解くメリットは,解がほとんど陽的に得られるところにある.そのお陰で,非線形特有の効果を解の表現に垣間見ることが可能になった.この非線形特有の効果について具体的に説明すると,(1)初期データが1本のデルタ関数の場合,線形解に修正振幅が施された形になること(2)複数のデルタ関数を初期データに与えると非線形相互作用により解には新しいモードが無限個生ずること(3)特に初期データのデルタ関数が3本の場合には,それらの台が同一直線上にあるかないで時間大域的な解の構成に関わる難易度が飛躍的に変わることの3点が挙げられる.これらは通常の発展方程式論で扱われるような$L^2$空間の枠組みによる解の構成ではなかなかつかみきれなかったものである.今後の研究の方向性として次の2点が挙げられる.初期データのクラスを抽象化する方向.および,より精度よく現象を記述する方程式に対1してデルタ関数初期値で解の構成を試みる方向である.初期データにデルタ関数を与えて,非線形シュレーディンガー方程式(NLS)の時間大域的な解を構成することができた.この結果は物理的には,光ファイバーに鋭いパルス状の波形を入力しその後の波形の変化を「実験ではなく」理論で観察できたことを意味する.また,特異性の強いデータに対しては,ゲージ不変性がある非線形項を持つシュレーディンガー方程式の可解性にかかわる結果が数少なかったので,今回の結果は低いレギュラリティーの枠組みで方程式を解く可能性を提示できたのではないかと考える.解の挙動については,初期データが鋭くとがっているとファイバー内部進行中に波形がなだらかになってパルスとしての形状保持ができなくなることがわかった.これは鋭いパルスには高い周波数の波が多く含まれているため,線形分散効果でその影響が突如として広がってしまうせいであろう.この知見から推察すると,ソリトンのように形状がいつまでも崩れない波形で存在しつづけるためには,高周波成分をあまり含まない波形つまり滑らかな波形を入力するとよいことが分かる.NLSを初期データデルタ関数で解くメリットは,解がほとんど陽的に得られるところにある.そのお陰で,非線形特有の効果を解の表現に垣間見ることが可能になった.この非線形特有の効果について具体的に説明すると,(1)初期データが1本のデルタ関数の場合,線形解に修正振幅が施された形になること(2)複数のデルタ関数を初期データに与えると非線形相互作用により解には新しいモードが無限個生ずることの2点が挙げられる.これらは通常の発展方程式論で扱われるようなL^2空間の枠組みによる解の構成ではなかなかつかみきれなかったものである.今後の研究の方向性として次の2点が挙げられる.初期データのクラスを抽象化する方向.および,より精度よく現象を記述する方程式に対してデルタ関数初期値で解の構成を試みる方向である.初期データにデルタ関数を与えて,非線形シュレーディンガー方程式(NLS)の時間大域的な解を構成することができた.この結果は物理的には,光ファイバーに鋭いパルス状の波形を入力しその後の波形の変化を「実験ではなく」理論で観察できたことを意味する.また,特異性の強いデータに対しては,ゲージ不変性がある非線形項を持つシュレーディンガー方程式の可解性にかかわる結果が数少なかったので,今回の結果は低いレギュラリティーの枠組みで方程式を解く可能性を提示できたのではないかと考える.解の挙動については,初期データが鋭くとがっているとファイバー内部進行中に波形がなだらかになってパルスとしての形状保持ができなくなることがわかった.これは鋭いパルスには高い周波数の波が多く含まれているため,線形分散効果でその影響が突如として広がってしまうせいであろう.この知見から推察すると,ソリトンのように形状がいつまでも崩れない波形で存在しつづけるためには,高周波成分をあまり含まない波形つまり滑らかな波形を入力するとよいことが分かる.NLSを初期データデルタ関数で解くメリットは,解がほとんど陽的に得られるところにある.そのお陰で,非線形特有の効果を解の表現に垣間見ることが可能になった.この非線形特有の効果について具体的に説明すると,(1)初期データが1本のデルタ関数の場合,線形解に修正振幅が施された形になること(2)複数のデルタ関数を初期データに与えると非線形相互作用により解には新しいモードが無限個生ずることの2点が挙げられる.

これらは通常の発展方程式論で扱われるようなL^2空間の枠組みによる解の構成ではなかなかつかみきれなかったものである.今後の研究の方向性として次の2点が挙げられる.初期データのクラスを抽象化する方向.および,より精度よく現象を記述する方程式に対してデルタ関数初期値で解の構成を試みる方向である.初期データにデルタ関数を与えて,非線形シュレーディンガー方程式(NLS)の時間大域的な解を構成することができた.この結果は物理的には,光ファイバーに鋭いパルス状の波形を入力しその後の波形の変化を「実験ではなく」理論で観察できたことを意味する.また,特異性の強いデータに対しては,ゲージ不変性がある非線形項を持つシュレーディンガー方程式の可解性にかかわる結果が数少なかったので,今回の結果は低いレギュラリティーの枠組みで方程式を解く可能性を提示できたのではないかと考える.解の挙動については,初期データが鋭くとがっているとファイバー内部進行中に波形がなだらかになってパルスとしての形状保持ができなくなることがわかった.これは鋭いパルスには高い周波数の波が多く含まれているため,線形分散効果でその影響が突如として広がってしまうせいであろう.この知見から推察すると,ソリトンのように形状がいつまでも崩れない波形で存在しつづけるためには,高周波成分をあまり含まない波形つまり滑らかな波形を入力するとよいことが分かる.NLSを初期データデルタ関数で解くメリットは,解がほとんど陽的に得られるところにある.そのお陰で,非線形特有の効果を解の表現に垣間見ることが可能になった.この非線形特有の効果について具体的に説明すると,(1)初期データが1本のデルタ関数の場合,線形解に修正振幅が施された形になること(2)複数のデルタ関数を初期データに与えると非線形相互作用により解には新しいモードが無限個生ずること(3)特に初期データのデルタ関数が3本の場合には,それらの台が同一直線上にあるかないで時間大域的な解の構成に関わる難易度が飛躍的に変わることの3点が挙げられる.これらは通常の発展方程式論で扱われるような$L^2$空間の枠組みによる解の構成ではなかなかつかみきれなかったものである.今後の研究の方向性として次の2点が挙げられる.初期データのクラスを抽象化する方向.および,より精度よく現象を記述する方程式に対1してデルタ関数初期値で解の構成を試みる方向である.
無培地のセル育苗システムの確立-セルシート育苗の実用化-

セル成型苗はセルという制限された容量の中で根群を形成させるため,定植適期が短く徒長,老化苗となりやすい,発芽率,発芽勢の悪い作物や苗の大きな作物では適用しにくいといった欠点がある。本研究室で考案された無培地のセルシート育苗法は,簡便かつ軽量であると共に,育苗中に常に水分や液肥が供給されるため,上記のセル成形苗の欠点が解消される。特に輸送時のセルあたり重量はセルトレイの約1/21/3になる。また,無培地であるために困難と想像される露地圃場への定植も夏の乾燥条件でも活着,初期生育が通常のセル苗より極めて良く、収量も高かった。このセルシートは実用化を行う上で、(1)根圏を保護するために上面保護として木綿布やポリエステル不織布などを用いたが、1穴ずつ置かねばならず定植した後も壊れにくい、(2)輸送・搬送時に苗がはがれやすい、(3)育苗中、根圏の藻類やかびの発生を抑制するため、リンを分割供給する必要があり、通常の水耕液が使えないなどの問題点があった。11年度に乾燥ピートモスで被覆し、セルシート表面を、遮光すれば、根圏の藻類やかびの発生を抑制でき、(1)・(3)の問題点が解決された。(2)については、輸送時に、セルトレイよりも箱とセルシートの大きさをより厳密にあわせること、素材を、遮根シートのラブマットUからテトロンNo200に変更し、根のシートへの貼り付きを若干良くすることにより解決された。12年度に以上の結果を受け、テトロンNo200と同等性能を持つ安価な資材を検索したが適当な物が発見できなかった。しかし、その過程で資材はほとんど植物の生育そのものには影響を及ぼさないことがわかった。京都大学京都農場での実験では、セルシートの活着程度はセルトレイよりよいと言う結果が得られた。京大で育成した苗を各地に送付し、定植実験及び貯蔵試験を行ったところ、水耕ではセルシートの方がおおよそ、良好、露地圃場ではセルトレイと同等程度以上であるが圃場の状態、特に土壌の性状により、活着程度の違いが認められた。以上からセルシートは充分実用化の可能性があると思われた。本研究室で考案された無培地のセルシート育苗法は,簡便かつ軽量であると共に,育苗中に常に水分や液肥が供給されるため,上記のセル形成苗の欠点が解消される。また,無培地であるために困難と想像される露地圃場への定植も夏の乾燥条件でも活着,初期生育が通常のセル苗より極めて良く,収集も高かった。このセルシートは実用化を行う上で、(1)根圏を保護するために上面保護として木綿布やポリエステル不織布などを用いたが、1穴ずつ置かねばならず定植した後も壊れにくい、

(2)輸送・搬送時に苗がはがれやすい、(3)育苗中、根圏の藻類やかびの発生を抑制するため、リンを分割供給する必要があり、通常の水耕液が使えないなどの問題点があった。乾燥ピートモスで被覆し、セルシート表面を、遮光すれば、根圏の藻類やかびの発生を抑制でき、(1)・(3)の問題点が解決された。(2)については、輸送時に、セルトレイよりも箱とセルシートの大きさをより厳密にあわせること、素材を、遮根シートのラブマットUからテトロンNo200に変更し、根のシートへの張り付きを若干良くすることにより解決された。セル成型苗はセルという制限された容量の中で根群を形成させるため,定植適期が短く徒長,老化苗となりやすい,発芽率,発芽勢の悪い作物や苗の大きな作物では適用しにくいといった欠点がある。本研究室で考案された無培地のセルシート育苗法は,簡便かつ軽量であると共に,育苗中に常に水分や液肥が供給されるため,上記のセル成形苗の欠点が解消される。特に輸送時のセルあたり重量はセルトレイの約1/21/3になる。また,無培地であるために困難と想像される露地圃場への定植も夏の乾燥条件でも活着,初期生育が通常のセル苗より極めて良く、収量も高かった。このセルシートは実用化を行う上で、(1)根圏を保護するために上面保護として木綿布やポリエステル不織布などを用いたが、1穴ずつ置かねばならず定植した後も壊れにくい、(2)輸送・搬送時に苗がはがれやすい、(3)育苗中、根圏の藻類やかびの発生を抑制するため、リンを分割供給する必要があり、通常の水耕液が使えないなどの問題点があった。11年度に乾燥ピートモスで被覆し、セルシート表面を、遮光すれば、根圏の藻類やかびの発生を抑制でき、(1)・(3)の問題点が解決された。(2)については、輸送時に、セルトレイよりも箱とセルシートの大きさをより厳密にあわせること、素材を、遮根シートのラブマットUからテトロンNo200に変更し、根のシートへの貼り付きを若干良くすることにより解決された。12年度に以上の結果を受け、テトロンNo200と同等性能を持つ安価な資材を検索したが適当な物が発見できなかった。しかし、その過程で資材はほとんど植物の生育そのものには影響を及ぼさないことがわかった。京都大学京都農場での実験では、セルシートの活着程度はセルトレイよりよいと言う結果が得られた。京大で育成した苗を各地に送付し、定植実験及び貯蔵試験を行ったところ、水耕ではセルシートの方がおおよそ、良好、露地圃場ではセルトレイと同等程度以上であるが圃場の状態、特に土壌の性状により、活着程度の違いが認められた。以上からセル市^一都は充分実用化の可能性があると思われた。
イソオキサゾリンを合成鍵中間体に用いる連続する不斉炭素の立体選択的合成法の開発

ニトロアルドール反応によって合成した水酸基α位に不斉中心を有するβ-ニトロアルコール1を1,3-双極子前駆体に用い、分子内および分子間双極性環状付加反応の2つの方法論で反応性およびジアステレオ性について研究を行った。初めに、1の塩基処理で発生させたα-ヒドロキシニトロナート2と系中で調製した二塩化二(2-プロペノキシ)シランとの反応で分子内にO-シリルニトロナート双極子と親双極子を持つ分子内反応型基質を合成した。不安定なため単離精製することなく続けて還流条件下で分子内環状付加反応を試みたが未反応であった。次に、2の水酸基酸素とニトロナート酸素とをシリル、カルボニル、又はアセタールで架橋し、環状O-置換ニトロナート双極子の調製を行い単離精製をすることなく続いて、種々の親双極子を加え反応性について検討を行った。その結果、シリルで架橋したO-シリルニトロナート3と一置換電子不足型アルケン親双極子の場合のみ、対応する環状付加体が得られた。よりLUMOレベルの低い1,2-二置換電子不足型アルケン親双極子と3とは反応しなかった。このことより、この双極子3は、親双極子の立体効果に強く影響されることが分かった。双極子3の不斉中心置換基が2級炭素鎖の場合、アクリル酸メチルおよびアクリロニトリルとの反応による環状付加体のジアステレオ異性体比はほぼ1:1 (収率55%)であった。対して、4級炭素鎖の場合、アクリル酸メチルとの反応はジアステレオ異性体比85:15で1,4-不斉誘導された対応する環状付加体(19%収率)を与えた。一方、3のシリル上置換基をより嵩高くしてもジアステレオ選択性には殆ど影響は認められなかった。連続する不斉炭素合成ブロックとして用いるイソオキサゾリン環の立体選択的合成を目的として、この複素環を与えるο-シリルニトロナ-ト1,3-双極子前駆体β-ニトロアルコールは、ニトロアルドール反応によってほぼ定量的に得られた。このβ-ニトロアルコール体の2種類の酸素(水酸基酸素とニトロ基酸素)の選択的官能基化によって、2種類のο-シリルニトロナ-トの合成を計画し検討を行った。1)水酸基酸素の選択的官能基化水酸基のエステル化(またはシリル化)反応は、水酸基酸素と1,3-位のニトロ基酸素によるカルボニル炭素(またはシラン原子)への求核攻撃により、容易に転位が起こるため水酸基酸素置換体は不安定で単離には至っていない。また、水酸基のベンジル化には、β-ニトロアルコール体が安定な6員環キレート錯体を形成するためか求核性は低く未反応に終わった。以上のように水酸基酸素の選択的官能基化については現在も検討中である。2)ニトロ基酸素の官能基化による環状1,3-双極子の合成ジクロロジメチルシランと2当量の塩基を用いて6員環ο-シリルニトロナ-ト1,3-双極子の合成を行った。種々の条件検討の結果、塩基にトリエチルアミンを用い、塩化メチレン溶媒中、12時間環流することで、目的とする環状ο-シリルニトロナ-トの合成に成功した。この双極子と種々のアルケンとの環状付加反応による2-イソオキサゾリン環合成を検討した結果、この双極子の反応性は低く、アクリル酸メチル、メチルビニルケトンなど電子不足型アルケンとの反応でのみ環状付加体を与えた。今後、シリル上置換基の変更により双極子の電子密度を変え反応性を改良し、環状付加反応での立体選択性のついて検討していく予定である。
高温高圧実験に基づく地球核中の水素挙動解明

本研究では,地球深部の未解決問題の一つである地球核の軽元素問題を解く鍵になる可能性がある「水素」に注目し,地球核の構成や温度構造を議論する上で重要な「相平衡関係」と「密度」を,金属鉄ー水素系を対象として地球核に相当する温度圧力条件下で実験的手法により明らかにすることで,地球核における水素の存在量を決定し,地球核の進化と現在の地球核の内部構造モデルを提示することを目指す.本研究では,地球深部の未解決問題の一つである地球核の軽元素問題を解く鍵になる可能性がある「水素」に注目し,地球核の構成や温度構造を議論する上で重要な「相平衡関係」と「密度」を,金属鉄ー水素系を対象として地球核に相当する温度圧力条件下で実験的手法により明らかにすることで,地球核における水素の存在量を決定し,地球核の進化と現在の地球核の内部構造モデルを提示することを目指す.
小中学生を対象とした遺伝教育プログラムの開発と評価に関する研究

2018年8月に開催された第1回「ヒトの遺伝」教育啓発を目的とした視聴覚教材の検討会に参加し、他施設の研究者らと情報交換を行った。その際に本研究で開発した大学生に対する無侵襲的出生前遺伝学的検査(以下:NIPT)を題材にした教育プログラムを紹介し、高校より協力を得ることができた。窓口となる教諭(理科)と打ちあわせを重ね、高校生を対象とした教育プログラムに改変し、2019年1月に高校1年生2クラス(80名)に対してプログラムを実践した。参加した生徒に対し、プログラム評価のアンケートを実施した。また、実践中の様子を研究分担者以外の高校教諭3名、臨床遺伝専門医1名に参加観察してもらい、プログラムの内容や実践中の生徒の様子などについてディスカッションを行った。対象者のレディネスを把握するため、窓口教員と密なプログラムの検討を行ったため、学習内容については概ね理解できる内容であったと思われるが、学習の主題である「NIPTにおける意思決定を模擬体験することで、倫理的な課題に気がつく」を達成するためには、高校1年生にはイメージがつきにくい“妊娠"や“出産"も含めた知識の提供が必要であった。アンケートでは86.9%が「NIPTについて初めて聞いた」と回答していた。目的にそった模擬体験をするためには、正しい知識の提供が必要であるが、時間をかけると生徒間のディスカッションの時間が制限される。提供する知識のさらなる精選が必要であると考えられた。また、今回のプログラム実践に関して、グループ毎に学習サポートとして研究分担者および高校教諭を配置した。プログラム汎用化のためには、少ない教員でも対応できる内容になるよう、プログラムの目的を焦点化する必要がある。今後、実施後のディスカッションによって得られた意見とアンケート結果を合わせて分析をすすめていく。小学生に対する教育プログラムは、毎年実践している公開講座を継続して行っていく。中学生用プログラムは、対象確保が非常に困難であるが、今回、近い高校1年生の協力が得られたことで、対象のイメージを作ることができた。また、日本の遺伝教育に関して中心的な役割を担う研究者との交流ができた。高校でのプログラム実践に関し、第2回「ヒトの遺伝」教育啓発を目的とした視聴覚教材の検討会において、検討題材として取り上げてもらえることになった。参加者の意見を取り入れながら、汎用化するためのアイディアやプログラム実践に関する協力を募る。また、小学生用プログラムも内容の精選と汎用化への取り組みとして、出前講座の実施、公開講座へ他施設の研究者や小学校教諭などへの参加を呼び掛けていく。2005年より継続して実施してきた、子ども対象の遺伝公開講座について、小学生用遺伝教育プログラムの紹介と実践効果について、The 13th Internationnal Congress of Human Geneticsのシンポジストとして発表を行った。単に科学として遺伝学を教えるのではなく、遺伝学の基本である唯一性や多様性を学ぶことでヒトの尊厳を伝える教育の重要性について報告した。小中学校における教育について、教科書の分析を行っている。理科では、遺伝内容をどのように伝えているか、人の多様性、共生、障害・病気、認め合うといった人の尊厳につながるような内容について、生活、道徳、家庭科、保健の教科書の分析を行っている。理科については指導要領に沿った内容は共通していて、出版社によってゲノム医療やゲノム情報の取り扱いなど関連する話題をコラムとして取り上げている部分が異なっている。注目すべきは中学道徳で、科学技術の発達と生命倫理の項目で、「遺伝子検査」や「出生前診断」を取り上げている。今後。実際にこの教材を使用してどのような学習が進められているのかについて、調査を検討したい。平成28年度は新たに、大学生に対する出生前診断に関する遺伝教育プログラムを開発、試行を行った。無侵襲的出生前遺伝学的検査(NIPT)受検プロセスに沿って、意思決定や妊娠の疑似体験を通して、検査についての考えを深め、障害をもつ子を産むことについて参加者がディスカッションを行う機会とした。おおむね学習目標に沿った学びができるプログラムであったが、選択場面における葛藤や参加者の背景に配慮が必要であることが示唆された。内容を精選し、中学生にも理解できる学習に絞り込んでいきたい。教科書分析に時間を要しているが、調査の方向性が検討できるところまで来ている。遺伝テキストの翻訳を行い、プレテストとして大学生用のプログラムを試作、実践、評価を行った。このプログラムの内容を精選し、中学生版のプログラムを検討中である。大学生に向けた出生前診断と自己決定に関するプロセスを模擬体験する学習プログラムに関する分析について、参加者の異なる学会で発表しディスカッションを行った。プログラムの参加者は、人権や子ども、障害に関する学習機会がある学部であったことから、多様な背景の参加者で継続し分析する必要を指摘された。さらに、中学生に向けた場合、学校で学んだ知識を活用するべきとの意見もあった。現在、教科書の分析をすすめている。「遺伝」という言葉は、理科と保健で中学3年生になって初めて使用される。中学理科の学習指導要領では、生命の尊重に関する記述の中で、遺伝技術の発展による、医療や生活への応用、生命倫理など、今後、継続的な議論が必要であり、このような話題に触れながら生命への関心を高めるように指導すると明記されている。また、理科での学習内容を道徳教育とリンクさせることも考慮するべきとされている。保健においては、病気のかかりやすさの一つの素因として「遺伝」に触れているが、それ以上の記載はない。身体発育、発達に関して、「個人差」という表現が多用されている。身体機能の発達において、共通性と個人差は遺伝が関与する重要な要素であるが、その記載はなかった。

以上の内容をふまえて、学習プログラムの内容を精選していく必要がある。小学生に関する遺伝教育については、平成29年度公開講座で実施、小学生16名、中学生2名、大人20名の参加者があった。また、患者会が企画した、地域住民にと一緒に学ぶ「遺伝について楽しく学ぼう」の共催(佐賀県佐賀市)で行った。プログラムの検討についてはおおむね順調に進んでいるが、中学校教諭とのつながりを作ること、プログラムに参加する中学生をどのようにリクルートするかが課題である。中学校教諭については、性教育に関する研究会に参加している養護教諭に協力を依頼し、中学生に理解できる内容かどうか検討していきたい。2018年8月に開催された第1回「ヒトの遺伝」教育啓発を目的とした視聴覚教材の検討会に参加し、他施設の研究者らと情報交換を行った。その際に本研究で開発した大学生に対する無侵襲的出生前遺伝学的検査(以下:NIPT)を題材にした教育プログラムを紹介し、高校より協力を得ることができた。窓口となる教諭(理科)と打ちあわせを重ね、高校生を対象とした教育プログラムに改変し、2019年1月に高校1年生2クラス(80名)に対してプログラムを実践した。参加した生徒に対し、プログラム評価のアンケートを実施した。また、実践中の様子を研究分担者以外の高校教諭3名、臨床遺伝専門医1名に参加観察してもらい、プログラムの内容や実践中の生徒の様子などについてディスカッションを行った。対象者のレディネスを把握するため、窓口教員と密なプログラムの検討を行ったため、学習内容については概ね理解できる内容であったと思われるが、学習の主題である「NIPTにおける意思決定を模擬体験することで、倫理的な課題に気がつく」を達成するためには、高校1年生にはイメージがつきにくい“妊娠"や“出産"も含めた知識の提供が必要であった。アンケートでは86.9%が「NIPTについて初めて聞いた」と回答していた。目的にそった模擬体験をするためには、正しい知識の提供が必要であるが、時間をかけると生徒間のディスカッションの時間が制限される。提供する知識のさらなる精選が必要であると考えられた。また、今回のプログラム実践に関して、グループ毎に学習サポートとして研究分担者および高校教諭を配置した。プログラム汎用化のためには、少ない教員でも対応できる内容になるよう、プログラムの目的を焦点化する必要がある。今後、実施後のディスカッションによって得られた意見とアンケート結果を合わせて分析をすすめていく。小学生に対する教育プログラムは、毎年実践している公開講座を継続して行っていく。中学生用プログラムは、対象確保が非常に困難であるが、今回、近い高校1年生の協力が得られたことで、対象のイメージを作ることができた。また、日本の遺伝教育に関して中心的な役割を担う研究者との交流ができた。教科書の分析について、まとめ学会発表を行う。
非線形動的相互作用の観点から見た大加速度を受ける建築物の被災メカニズムの解明

直接基礎の非線形動的相互作用を、基礎の滑りによる「入力損失」と定義し、振動台実験と数値解析により、「入力損失」を求める手法を提案した。また、直接基礎の滑りを考慮した建物の地震応答解析から「応答低減係数」を提案した。研究期間中に発生した東日本大震災の被害調査を通し、杭基礎建物については、被災建物を中心に、常時微動観測及び余震観測を行い、観測記録の分析から動的相互作用と建物被害の関係について検討した。大地震時に大加速度の振動を受ける建築物の被災メカニズムを非線形動的相互作用の観点から考察するために、地盤-建物動的相互作用の影響を検討できる地震観測体制を構築するための準備を行った。本年度は地震計、データロガーといった地震観測装置を準備し、地震観測建物の選定を行った。選定については引き続き検討中であり、H23年度中に設置し、観測開始する予定である。また、L字型平面を有するRC造建物や木造建築において常時微動観測を実施し、小振幅の振動時ではあるが、地盤-建物動的相互作用の影響について検討した。他に過去に実施した地震観測データや常時微動観測データの中から地盤-建物動的相互作用について検討可能なデータを抽出し、動的相互作用の影響について検討した。軟弱地盤における観測データからは最上階と1階のスペクトル比のピークが複数現れるなど、地盤-建物動的相互作用の複雑な様相が現れており、建築振動論の観点から物理的な解釈を試みているところである。硬質地盤上に建つ建物での観測からは0.1秒前後など、短周期領域で地盤-建物動的相互作用の影響を確認した。また、2008年岩手・宮城内陸地震の際の被害建物において行った余震観測データや振動台実験データから、基礎の滑りを考慮した建物の地震応答について検討した。地盤-杭-建物動的相互作用解析プログラムの開発に着手した。軟弱地盤では杭基礎が採用されることが多いため、杭の特性を含んだ動的相互作用を表現できる解析モデルを作成中である。Penzienモデルをベースに最近の研究から得られた知見を基に、地盤、杭、建物の材料非線形性を考慮できる質点系地震応答解析モデルを検討している。直接基礎によるRC造4階建て建物で常時微動観測を行ったほか、2011年東北地方太平洋沖地震による建物被害調査を導して、被災した建物における動的相互作用を考慮した観測を実施した。直接基礎によるRC造4階建て建物の結果からは、観測対象が硬質地盤上に建つ上部構造の固有周期0.4秒程度の建物であり、動的相互作用の影響はほとんど見られなかった。仙台市内において地震によって傾斜した杭基礎建物(14階建てSRC造)で地震被害調査を行い、常時微動観測を実施した。建物傾斜の様子から、上部構造を支える杭基礎の杭頭部が損傷していることが想像される。観測結果からは、建物短辺方向にロッキング振動が卓越していること、ねじれ振動が励起されていることが確認された。また、この建物は固有周期が1秒付近にあり、同時に実施した地盤での観測結果から、敷地地盤の卓越周期とも近いことがわかった。1978年宮城県沖地震でも杭頭部が損傷していたことが知られており、今後、地盤や杭基礎周辺の詳細な調査が行われる前の予備情報として貴重なデータを得た。また、電源が確保できた2012年4月より、地震観測装置を設置している。解体工事の状況に合わせて2012年夏ごろまで余震観測を実施する計画である。周辺の観測記録と比較して、本震時の振動をある程度、再現できる可能性がある。このほかに、山形県内の建物において地震観測を開始した。前年度から引き続、建物-杭基礎-地盤連成系地震応答解析プログラムの整理、開発を行っている。現在、地下室を考慮したモデル、非線形解析への拡張を行っており、上記、観測結果をシミュレートする予定である。これらの調査、観測、数値解析結果を通して非線形動的相互作用を含んだ、軟弱地盤上に建つ杭基礎建物の地震被害メカニズムを検討できる。研究期間中に発生した東日本大震災での建物被害調査の一環として、被災建物において常時微動観測、余震観測を実施した。また、本震時の観測記録を含め、大加速度を受けた建物の非線形動的相互作用について検討した。さらに杭基礎を中心に基礎構造被害の調査を行い、観測記録と被害の程度との関係について考察した。震度6を超える地震により、実際に大加速度を受けた建物の観測記録と被害調査を比較できたことの意義は大きく、今後、杭基礎建物の設計法の高度化を検討するにあたり、重要な結果が得られたと考える。上部構造に大きな被害を生じた建物では、上部構造の固有周期と地盤の卓越周期の関係から、動的相互作用の影響はあまり大きくなく、杭基礎での被害も認められなかった。一方、軟弱地盤上に建つ杭基礎で支持されたRC造建物では、杭頭部で顕著な被害が認められ、上部構造の振動被害は小さいものの、基礎での被害が大きく、上部構造の沈下・傾斜を招いた。

杭基礎での被害が小さかった建物では、基礎梁が大きく剛であり、また根入れ深さが大きく取られていたことが特徴で、動的相互作用における根入れ効果を確認できたと言える。しかし、この建物では、上部構造の固有周期と地盤の卓越周期が近かったせいもあり、上部構造で大きな被害を生じた。基礎で大きな被害が生じた建物では、敷地地盤のボーリングデータとの比較や、杭の引抜き調査を実施できた調査結果から、既製コンクリート杭の杭頭部が建物慣性力により大きく損傷しており、杭頭接合部の設計の重要性をあらためて認識させられる結果となった。上部構造の固有周期と地盤の卓越周期の関係、杭基礎建物の場合は、基礎の根入れ深さの重要性、杭頭接合部の強度の確保、杭体の強度と靱性の確保、といった事項が重要であることが、本震・余震・常時微動観測記録および各種の被害調査から指摘できた。2011年東北地方太平洋沖地震で被災した杭基礎建物において常時微動観測、地震観測を実施しており、非線形動的相互作用と地震被害の関係について貴重なデータを得ている。ほかに、観測結果をシミュレートするための解析プログラムの開発も進んでいる。データ量が多いため観測結果の分析に時間を要しているが、全体的にはおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。2011年東北地方太平洋沖地震で被災した杭基礎建物においては最終年度にも引き続き観測を継続する。余震観測記録が蓄積されているので、地震観測記録の分析、本震時の挙動の再現などを検討する。また、仙台市内のほかの被害建物において常時微動観測を実施する予定である。新たな観測対象の建物では、杭基礎建物の動的相互作用の影響を考慮した地盤ばね、減衰特性の評価を行う。さらに、建物-杭基礎-地盤連成系地震応答解析プログラムを完成させ、非線形動的相互作用を考慮した建物の被災メカニズムを、被害調査、常時微動および地震観測、数値解析を通して検討する。2011年東北地方太平洋沖地震の発生により、実際に被災した建物調査に多くの時間と労力を割いているため、実在建物の貴重なデータを入手できている一方で、当初の予定では小型振動台を用いた振動実験を行う予定であったが、これについては今回の計画から割愛することも検討している。
地方産業集積地におけるイノベーション加速化プラクティス／技術シーズマップの開発

平成30年度は、浜松地域の産業イノベーション現状調査、インキュベーションシステムの事例調査、浜松地域の人材のあるべき姿の探究・ギャップ分析、イノベーション人材教育プログラムの検討、イノベーション人材育成プログラムの実行と評価、浜松地域のインキュベーションシステムのあるべき姿の検討・施行を実施している。大学の起業同好会の立上げ支援、静岡起業スクール講演会ワークショップの開催、起業体験イベント共催、イノベーション人材育成プログラムの実績も含め、地域のイノベーション人材育成に着実に貢献できている。本プロジェクトの主要3項目及び全体共通の進捗状況は以下のとおりである.1浜松地域の産業イノベーション現状調査(主永吉、遊橋):2018年8月に浜松地域における起業家精神に関するアンケート調査(設問数11件)を、インターネット調査の形で実施した(回答数313件)。速報ベースに関して10月の経営情報学会で発表した。その後の分析およびインタビューに基づく追加調査結果について、3月に国際会議(ICBEIT2019)で発表した。2インキュベーションシステムの事例調査(主:遠藤):金融機関3社、証券会社3社、FinTech企業7社、地方公共団体2組織にヒアリングを実施し、以下の成果に繋げた。ヒアリング対象組織。浜松地域のベンチャー企業の活動に関しても、継続的に調査を行っている。3浜松地域の人材のあるべき姿の探究・ギャップ分析(主:田中):経営情報学会PACIS2018主催記念特別全国研究発表大会で、東海支部のセッションとして「イノベーションの諸問題を語り合うワークショップ」を開催した。田中がワークショップ全体を企画・コーディネートし、永吉が「イノベーションをめぐる認識ギャップ」について発表した。研究活動のToDo進捗は、各種イノベーション人材育成プログラム(静岡銀行Shizuginship講座、静岡起業スクールを立上げおよびワークショップ、StartupWeekend浜松など)の実行により、その有用性を明らかにしたため順調である。研究の成果を発表し、他の地域との討議を行う場として、2019年6月の日本情報経営学会第78回全国大会、2019年10月の経営情報学会2019年秋季全国研究発表大会を静岡大学浜松キャンパスに誘致した。日本情報経営学会では、「グローカルイノベーション」をテーマとし、経営情報学会では「デジタルトランスフォーメーション(DX)が拓く新たな地平」をテーマとして、開催するべく、Xプロジェクト参加教員に加え、光産業創生大学院大学の増田靖教授とも密接に連携して準備を行っている。ヒアリング対象組織。インキュベーションの取り組みや調査方法を工夫して経費を削減したため、次年度使用が生じた。2019年度は、昨年度分を有効活用し、浜松地域の産業イノベーション事例調査を基にした学会での研究発表、論文作成をおこない、日本情報経営学会(6月)、経営情報学会(10月)の浜松キャンパスでの開催を利用した研究進展を目指す。また、Hamamatsu Venture TribeやEDGE NEXTとの連携、StartupWeekend浜松の継続開催、静岡起業スクールの発展で浜松地域の起業活性化を進める。