hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚体侵入期虫体の運動特性に基づく海産白点病の被害軽減手法の開発

海産白点病を引き起こす白点虫の魚体侵入期虫体(以下、セロント)は運動能力が低く水底付近に多く分布していることがわかっている。そこで本研究では、水槽内での再感染を軽減する目的で、虫体が速やかに排出されるように排水口を水底に設置し、水槽内をスクリーンで上下に区切り、飼育魚がセロントに触れる機会を減らす水槽を考案した。このような水槽によって被害の軽減が可能であろうと考え、その検証を行った。まず、マダイを飼育する水槽を3グループ作った。一つのグループは、1トン水槽の底面から20cm上部にスクリーンを設置し、水底から排水した。昼間の流水量10L/minとし、セロントが現れる夜間の流水量は20L/minとした。通気量は5L/minとした。(以下、Aグループ)。二つ目のグループは、Aグループと同じ仕様の水槽を設け、通水量を昼間、夜間ともに10L/minとした(以下、Bグループ)。加えて、もっとも白点病にかかりやすいと予想される水槽として、1トン水槽にスクリーンは設置せず、オーバーフローによる排水、流水量は昼間夜間ともに10L/min、通空気量は5L/minに維持した(以下、Cグループ)。各グループに3水槽ずつ合計9水槽を準備し、それぞれの水槽にマダイを33尾ずつ収容し、さらに白点虫に感染したマダイを3尾ずつ追加し、9日間給餌飼育を行った。その結果、Aグループが最も感染し、次いでBグループ、最も感染しなかったのはCグループとなり、当初の予想とは逆の結果となった。スクリーンへの藻類の大量付着が観察されたことから、本来スクリーンには付着しない虫体のシストが付着したのではないかと考えられる。そのために、スクリーンが設置された水槽の方がよりセロントが魚体の近くから発生するため、A, Bグループでの感染が進んだものと推察される。このようなスクリーンを用いた水槽の改良においては、スクリーンの定期的取り替えや清掃が重要である。
雌性配偶体形成におけるサイトカイニンとリン酸リレー系の役割

昨年度に引き続き、雌性配偶体形成におけるサイトカイニンの役割を調べるために、全てのサイトカイニン受容体遺伝子(CRE1,AHK2,AHK3)が破壊され、サイトカイニンに対する感受性がまったく失われたシロイヌナズナの突然変異体を用いて、サイトカイニンが配偶体形成に関与するかを調べた。変異体の胚珠では、8割で雌性配偶体の構造が確認されず、約1割は様々な段階で発生が止まっており、残りの約1割でのみ成熟した配偶体が形成されていた。このことから、サイトカイニン受容体は雌性配偶体形成に重要ではあるが、必須ではないことが明らかになった。この原因としては、雌性配偶体形成時にはサイトカイニン受容体のホモログであるCKI1が発現しているために、CKI1はサイトカイニンを受容するわけではないがリン酸リレーを介してサイトカイニン受容体の機能を相補している可能性も高いと考えられた。また同時に、雄性配偶体である花粉の観察を行ったところ、2つの精核と1つの栄養核を持つ花粉は形成されていた。しかし、花粉管の伸長を調べたら野生型に比べて非常に低い割合でしか発芽せず、発芽してもとても短かった。つまり変異体の花粉は成熟していないことが分かった。このことから、サイトカイニン受容体は雄性配偶体の成熟に必要であることが示唆された。さらに野生型の花粉を突然変異体の雌ずいにかけたときに、ほとんど花粉管が伸びなかったことから、サイトカイニンは花粉管を伸長させるという雌ずいの機能にも重要である事が分かった。これまで生殖生長期におけるサイトカイニンの役割はほとんど分かっていなかったが、以上の事から、サイトカイニンは雌性配偶体形成、雄性配偶体の成熟、雌ずいの機能に重要であることが明らかとなった。まず、雌性配偶体形成におけるサイトカイニンの役割を調べるために、雌性配偶体特異的にサイトカイニン酸化酵素を発現させてサイトカイニンを分解することを計画した。ところがサイトカイニン酸化酵素の発現を誘導したところ、植物体全体には発現したが,雌性配偶体特異的には発現しなかった。そこで、全てのサイトカイニン受容体遺伝子が破壊され、サイトカイニンに対する感受性がまったく失われたシロイヌナズナの突然変異体を用いて実験を行うことにした。この変異体の配偶体を詳細に観察し、サイトカイニンが配偶体形成に関与するかを調べた。変異体の雌性配偶体は、様々な段階で発生を停止していたが約1割は成熟した配偶体が形成されていた。このことから、サイトカイニンは雌性配偶体形成に必須ではないことが明らかになった。また同時に、雄性配偶体である花粉の観察を行ったところ花粉は形成されていたが、そのうちの多くの花粉管は野生型に比べて非常に低い割合でしか伸長せず、伸長しても短かった。つまり、変異体では花粉が成熟しないと考えられ、サイトカイニンは雄性配偶体の成熟に必要であることが示唆された。次に、雌性配偶体におけるHis-Aspリーン醸リレー系の役割が、種子の間引きに関係している可能性を検証した。CKI1タンパク質は、他のヒスチジンキナーゼと相互作用し、サイトカイニンが減少したときは分解されることを示唆する結果が得られた。一方、どのようなストレスでCKI1タンパク質量が変化するかについては明らかにならなかった。ストレスは植物体のサイトカイニン量を減らすことが知られているので、今後、ストレスの条件をさらに検証し、ストレスと、CKI1、そしてサイトカイニン情報伝達系の関係を調べていく。ストレスによる種子数の制御に雌性配偶体におけるリン酸リレー系が関与していると考えられる。遮光すると正常に種子が形成されないことが分かっていたので、光が雌性配偶体形成に影響を与えているのではないかと考え、検証した。様々な条件で遮光したときにどのように種子形成が阻害されるかを調べた。その結果、受精が終わっていない花を遮光した場合ほとんど種がつかないことが分かった。詳しく観察すると特に雄ずいの発生が異常になることが分かった。雌ずいの形成にも影響するが、雌性配偶体形成に直接影響するかどうかは明らかにする事は出来なかった。このことから、サイトカイニンは雌性配偶体形成に重要ではあるが、必須ではないことが明らかになった。また同時に、雄性配偶体である花粉の観察を行ったところ、2つの精核と1つの栄養核を持つ花粉は形成されていたが、野生型に比べて非常に低い割合でしか発芽せず、発芽しても短かった。つまり変異体の花粉は成熟していないことから、サイトカイニンは雄性配偶体の成熟に必要であることが示唆された。

昨年度に引き続き、雌性配偶体形成におけるサイトカイニンの役割を調べるために、全てのサイトカイニン受容体遺伝子(CRE1,AHK2,AHK3)が破壊され、サイトカイニンに対する感受性がまったく失われたシロイヌナズナの突然変異体を用いて、サイトカイニンが配偶体形成に関与するかを調べた。変異体の胚珠では、8割で雌性配偶体の構造が確認されず、約1割は様々な段階で発生が止まっており、残りの約1割でのみ成熟した配偶体が形成されていた。このことから、サイトカイニン受容体は雌性配偶体形成に重要ではあるが、必須ではないことが明らかになった。この原因としては、雌性配偶体形成時にはサイトカイニン受容体のホモログであるCKI1が発現しているために、CKI1はサイトカイニンを受容するわけではないがリン酸リレーを介してサイトカイニン受容体の機能を相補している可能性も高いと考えられた。また同時に、雄性配偶体である花粉の観察を行ったところ、2つの精核と1つの栄養核を持つ花粉は形成されていた。しかし、花粉管の伸長を調べたら野生型に比べて非常に低い割合でしか発芽せず、発芽してもとても短かった。つまり変異体の花粉は成熟していないことが分かった。このことから、サイトカイニン受容体は雄性配偶体の成熟に必要であることが示唆された。さらに野生型の花粉を突然変異体の雌ずいにかけたときに、ほとんど花粉管が伸びなかったことから、サイトカイニンは花粉管を伸長させるという雌ずいの機能にも重要である事が分かった。これまで生殖生長期におけるサイトカイニンの役割はほとんど分かっていなかったが、以上の事から、サイトカイニンは雌性配偶体形成、雄性配偶体の成熟、雌ずいの機能に重要であることが明らかとなった。
糖代謝改善を目的とした新たな運動処方の開発　－ＩＧＦ１に着目して－

本研究は,血糖コントロールに対するレジスタンス運動効果とその作用メカニズムの一旦を,IGF-1を含む特定の糖代謝制御因子に着目し,明らかにすることを目的としている.前年度までは,単回レジスタンス運動による骨格筋でのIGF-1発現増加が,糖尿病モデル動物においても同程度生じることを明らかにした.また,単回レジスタンス運動後の骨格筋への糖取り込み亢進に,IGF-1発現増加が貢献しているかを解明する遺伝子工学的手法を立ち上げた.今年度は,前年度立ち上げた実験系を用いて,予備的実験を行なった.この結果,本手法が安静時の骨格筋におけるIGF-1 mRNA発現の低下を引き起こし,単回レジスタンス運動によるIGF-1発現の増加を消失させ得ることが示唆された.さらに,レジスタンス運動後のIGF-1発現増加が,下流のシグナルに貢献している可能性が確認された.これらの結果から,レジスタンス運動による糖代謝の亢進には,骨格筋のIGF-1発現増加が重要である可能性が示唆された.次に,IGF-1刺激による糖取り込みを媒介すると考えられる因子(APPL1)に,慢性レジスタンス運動が与える影響についても検討した.その結果,慢性的なレジスタンス運動の実施が,APPL1の発現を増加させることが明らかとなった.さらに,この応答は健常時及び2型糖尿病罹患時の両条件で確認されることが明らかとなった.以上の結果より,単回及び慢性レジスタンス運動が血糖コントロールを亢進するメカニズムに上記因子が関わっている可能性が示唆された.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。近年,非薬理的糖尿病予防・改善法として,有酸素性運動とレジスタンス運動の併用が推奨されている.一方で,レジスタンス運動による糖代謝改善メカニズムが不明確である為に,効果的な運動の組み合わせ方が示されていない.そこで本研究では,レジスタンス運動による糖代謝亢進メカニズムをIGF-1やその他重要因子に着目し,分子レベルで明らかにすることを目的とした.具体的には,以下に示す研究及び実験系の立ち上げを行った.1.糖尿病モデル動物(ストレプトゾトシン誘導性)に対するレジスタンス運動が糖代謝及びその制御因子に与える影響を検討した.その結果,レジスタンス運動によるIGF-1シグナルの活性は,糖尿病罹患時も健常時と同程度増加することが明らかとなった.さらに,他の糖代謝制御因子の応答も同時に確認したところ,糖尿病罹患時特異的な応答を示すシグナルの存在が明らかとなった.この結果を元に,今後はIGF-1シグナルのみならず,その他の糖尿病罹患時に特異的応答を示すシグナルにも着目して研究を進めていく.2.レジスタンス運動による糖取り込みの亢進に貢献度の高い分子シグナルを同定するために,IGF-1やその他重要シグナルを遺伝子工学的手法にて阻害または欠損させる実験モデルの確立を行った.本モデルを使用することで,レジスタンス運動後の糖代謝亢進を強く制御しているシグナルを同定することが出来る.3.高脂肪食摂取による肥満誘導性糖尿病モデルの確立を行った.さらに,予備的に2型糖尿病モデル動物に対して,単回のレジスタンス運動を実施し,その後の分子シグナル応答を確認した.本予備的検討によって,本実験にて2型糖尿病モデル動物に対するレジスタンス運動効果やその分子機序を明らかにする基盤が構築された.本年度は,糖尿病モデルに対するレジスタンス運動が分子シグナルに与える作用を解明し,分子機序の全貌を明らかにする足がかりを築くことが出来た.さらに,各シグナル活性を阻害・欠損させるモデルや2型糖尿病モデルを構築したことで,今後,レジスタンス運動後の糖代謝亢進に対する重要制御因子を直接的に同定する準備が整った.上記の理由から,順調に研究が進展していると考える.本研究は,血糖コントロールに対するレジスタンス運動効果とその作用メカニズムの一旦を,IGF-1を含む特定の糖代謝制御因子に着目し,明らかにすることを目的としている.前年度までは,単回レジスタンス運動による骨格筋でのIGF-1発現増加が,糖尿病モデル動物においても同程度生じることを明らかにした.また,単回レジスタンス運動後の骨格筋への糖取り込み亢進に,IGF-1発現増加が貢献しているかを解明する遺伝子工学的手法を立ち上げた.今年度は,前年度立ち上げた実験系を用いて,予備的実験を行なった.この結果,本手法が安静時の骨格筋におけるIGF-1 mRNA発現の低下を引き起こし,単回レジスタンス運動によるIGF-1発現の増加を消失させ得ることが示唆された.さらに,レジスタンス運動後のIGF-1発現増加が,下流のシグナルに貢献している可能性が確認された.これらの結果から,レジスタンス運動による糖代謝の亢進には,骨格筋のIGF-1発現増加が重要である可能性が示唆された.次に,IGF-1刺激による糖取り込みを媒介すると考えられる因子(APPL1)に,慢性レジスタンス運動が与える影響についても検討した.その結果,慢性的なレジスタンス運動の実施が,APPL1の発現を増加させることが明らかとなった.さらに,この応答は健常時及び2型糖尿病罹患時の両条件で確認されることが明らかとなった.以上の結果より,単回及び慢性レジスタンス運動が血糖コントロールを亢進するメカニズムに上記因子が関わっている可能性が示唆された.今後は計画通り,野生型及び2型糖尿病モデルマウスに対するレジスタンス運動後が,糖代謝を亢進するメカニズムを,遺伝子工学的手法を用いて詳細に解明していく.

さらに,動物実験にて分子機序を解明した後,ヒト実験にて同様の応答が確認されるかを解明する.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
電子顕微鏡連続切片再構築法による嗅球ニューロンのシナプス結合の免疫細胞化学的研究

報告者らは、免疫細胞化学法を用いて化学的性質を同定した嗅球・介在ニューロン群を、光学顕微鏡・電子顕微鏡(電顕)により、その三次元的構造とシナプス結合を従来より解析してきた(研究発表参照)。本研究は、ラット嗅球・糸球体層のGABA免疫陰性介在ニューロンのCalbindin D-28K免疫陽性(CB-IR)ニューロンに焦点を特に絞り解析し、以下の様な結果を得た。(1)CB-IRニューロンは、ほぼGABA免疫陰性で、傍糸球体細胞(PG cell)の三次元的形態を示した。(2)CB-IRニューロンの突起は、共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)及び超高圧電顕(HVEM)による解析から、糸巻状又は筒状の複雑な糸球体内三次元構造を示し、一方電顕による解析から、嗅神経細胞(ON elements)を取り巻き、投射ニューロン(M/T cell)樹状突起とは近接・並走していることが確認された。(3)CLSMによりPG cellと同定したCB-IRニューロンを電顕連続切片再構築法で解析した結果、1)M/T cellから解析合計99個の非対称性シナプスを受け、2)M/T cellへ64個の対称性シナプスを送り、3)うち23個の相反性シナプス(Reciprocal synapse)を形成していた。また、4)多形性シナプス小胞を含むCB免疫陰性要素から37個のシナプスを受けていた。このシナプスは典型的な非対称性及び対称性の形態を示さず、包埋後免疫染色を組み合わせた解析から、GABA免疫陽性と同定された。(4)CB-IRニューロンは嗅球への入力(ON elements)からほとんどシナプスを受けていなかった。
脂肪酸組成の制御に着目した難治性喘息に対する新規治療法の開発

脂質の負荷が喘息の発症、重症度、治療抵抗性に寄与することは知られているが、その関連を裏付ける分子病態は明らかではない。そのため、本研究ではC12-16の飽和/一価不飽和脂肪酸の伸長活性を有する長鎖脂肪酸伸長酵素Elongation of long-chain fatty acids family member 6 (Elovl6)に注目し、アレルギー性気道炎症におけるElovl6の役割を検討することを目的に実験を行った。今年度はまず、Elovl6が欠損することで、アレルギー性気道炎症の程度に変化が生じるか検証した。812週齢の野生型C57BL/6系マウス(WT)、Elovl6欠損型C57BL/6系マウス(Elovl6 -/-)の雌を実験に用いた。アレルギー性気道炎症モデル作成のため、day 0とday 14に100 μgの卵白アルブミン(OVA)を皮下感作し、day 28に10 μgのOVAを経鼻曝露した。OVA最終曝露48時間後にBALF中の総細胞数、細胞分画と肺組織での炎症の程度を評価した。OVA免疫Elovl6 -/-群ではWT群と比べ有意にBALF中の総細胞数、好酸球数、好中球数が増加し、肺組織で炎症細胞の気管支血管周囲領域への著明な浸潤、杯細胞の増加を認めた。以上より、Elovl6欠損下では、OVA免疫で誘導される好中球性気道炎症、好酸球性気道炎症、杯細胞の過形成が増強することが示唆された。今年度の研究の結果、Elovl6欠損により、アレルギー性気道炎症の増悪がもたらされることが明らかになった。次年度以降はそのメカニズムを探索する予定である。これまでの検討により、Elovl6はアレルギー性気道炎症の程度に影響を与えることが示された。今後は、Elovl6欠損が、アレルギー性気道炎症モデルの気道組織や肺組織の脂肪酸組成にどのような変化を与えるかを検討する。また、肥満に関連する喘息にはNLRP3インフラマソームの関与が指摘されており、本モデルでもそのメカニズムが介在するか検証する。
乳酸菌が接着する細胞膜糖鎖とその受容体タンパク質に関する研究

近年、多くの病原性細菌が宿主の細胞の膜表面に存在する糖タンパク質や糖脂質の糖鎖をエピトープとして細胞に付着し、感染することが知られるようになってきた。我々は腸内細菌のなかでもヒトの腸管内で腸内フローラの形成や整腸作用などの有用な働きをすることが知られている乳酸菌(Lactobacillus属)の細胞への付着に糖鎖が関与しているのかどうかなどについて検討した。Lactobacillus属乳酸菌と糖脂質糖鎖との結合は酵素免疫測定法を用いて調べた。先ず、Lactobacillus casei菌体をウサギに皮下注射し、得られた血清よりL.casei抗体(IgG)を精製した。次に、さまざまな糖脂質を薄層プレートに固定し、これに菌体を加えた後、抗L.casei抗体を添加し、次いで抗ウサギIgG抗体を二次抗体として添加して、免疫染色試薬によりL.caseiが結合する糖脂質を検索した。その結果、中性糖脂質であるGA1や比較的糖鎖の短い糖脂質であるCTH(Ceramide trihexoside)、Lactosylceramide、Galactosylceramideなどに本菌が結合することがわかった。しかしながら、シアル酸を含む酸性糖脂質には全く結合せず、シアル酸の存在は乳酸菌の接着を阻害すると考えられる。ガングリオシドGM1をシアリダーゼで処理すると、反応時間とともにGA1が生成され、L.caseiの結合も見られるようになった。また、Globosideにβ-N-Acetylhexosaminidaseを作用させるとCTHが生成するとともにL.caseiの結合が見られた。以上の結果より、本菌は糖鎖の非還元末端がガラクトースである中性の糖脂質に特異的に結合することが示唆された。本菌はCTHとGA1に最も良く結合した。そこで、ラットの小腸粘膜を酸性糖脂質と中性糖脂質に分画抽出して、それぞれの画分の糖脂質についてL.caseiとの結合を調べたところ、中性糖脂質画分にのみいくつかのポジティブな糖脂質が見出された。一方、糖鎖と結合するL.caseiの膜受容体について調べたところ、熱に非常に強いタンパク質あるいはペプチドであることが示唆された。
非ヘルペス性急性辺縁系脳炎免疫病態の解明：IgGサブクラス抗体-補体依存性障害

NHALE髄液中C5aは免疫修飾治療(IT)前は疾病対照に比べ高値(p=0.0271)で、36.8%が疾病対照のM+2SD以上(陽性)であったが、IT後は有意差がなかった。iC3bは、IT前は疾病対照に比べ高値で(p<0.0001)、66.7%が陽性、IT後も高値で(p<0.0001)、58.3%が陽性であった。MACは、IT前は疾病対照に比べて高値で(p<0.0001)、51.4%が陽性、IT後も高値で(p=0.0003)、50.0%が陽性であった。CD59に有意差はなかった。【結論】NHALEの半数程度で、急性期に中枢神経系で活性化補体が増加、細胞傷害が起こっている可能性がある。プレートをペプチド溶液で、4°C終夜コーティングする。N末ペプチドはアGluN1のアミノ酸配列177 -190 (QKRLETLLEERES)を、C末ペプチドはGluN1のアミノ酸配列889 - 902 (SSFKRRRSSKDTST)を合成して作成した。コーティング後、PBSでウオッシュし、0.5% BSA in PBSTを250μl加え2時間ブロックする。その後、PBSでウオッシュし、髄液100μl(血清は10%BSA-PBSTで1/10希釈して100μl)を入れ、37°C、2時間インキュベートする。その後PBSTでウオッシュし、ヒトIgGサブクラス抗体を100μl入れ2時間室温に置く。その後PBST 200μlでウオッシュ、TMB, H2O2を当量混和し添加する。15分後1M H3PO4 100μl加え反応停止し、30分以内に450nmで吸光度を測定。NHALEの多数を占める、奇形種などの腫瘍を合併しない非傍腫瘍性症例を対象として、自己抗体-補体依存性細胞傷害病態を解明するために、2015年度はGluN1-NT抗体のIgGサブクラス測定法の確立と、髄液および血清のGluN1-NT抗体、GluN2B-NT2抗体のIgGサブクラス別定量を行った。初年度の計画はほぼ達成できた。2015年度に測定法を開発、非ヘルペス性急性辺縁系脳炎(NHALE)等の患者血清・髄液で測定した。2.NHALE急性期髄液のGluN2B・GluN1に対するIgGサブクラス抗体値と活性化補体の関連の検討。2016年度は、活性化補体の測定法を確立し、髄液iC3b、C5aおよびC5b-9の高値を見出し、NMDA型GluR抗体値との関連を明らかにでき、計画はほぼ達成できた。1GluN1抗体のIgGサブクラス測定法の開発。:2015年度完了。2016年度は髄液活性化補体:iC3b、C5a、Membrane Attack complex(MAC)、CD59等の測定法を確立し、NHALE患者髄液で測定を行い、疾病対照との比較、経過変動、予後との関係などを検討する。NHALE患者髄液で髄液サイトカイン測定を行い、疾病対照との比較、経過変動、予後との関係などを検討する。さらに、NMDA型GluR抗体のサブクラス定量値との関係を検討する。2015年度にGluN2B・GluN1に対する髄液中IgGサブクラス抗体測定法確立、2016年度に髄液活性化補体(iC3b、C5a、MAC)、CD59の測定法確立ができたので、2017年度には髄液中GluN2B・GluN1IgGサブクラス抗体値、活性化補体の値、MACの抑制を行うCD59の値とNHALE予後の関係を明らかにする。神経免疫
国際リゾート地における言語マネジメント研究

本研究は、社会言語学的な見地からリゾート地における多言語事情と言語マネジメントを考察し、今後日本社会で発展していく滞在型観光地における言語政策のあり方を提言していく、課題解決型の研究であった。国際的なリゾート地の一つであるタイ・プーケット島と、近年、外国人旅行者が急増している北海道ニセコ地域を研究対象として、行政的な言語政策事情、市中の言語景観、ホスト社会の言語意識と言語運用状況を主として調査した。北海道ニセコ地域とタイ・プーケットを比較しながらリゾート地における多言語事情と言語マネジメントを考察し、地域的な言語政策のあり方の提言を目指した本研究の一年目の研究実績は、簡潔にまとめると次ようになる。全般的には、言語景観の観察調査と公的機関における政策および現状に関するヒアリングを行い、概略的な情報収集を行うと同時に、二年目に計画している個人へのインタビュー調査に向けた調査準備を行った。まず、プーケット島に関しては、現地調査を平成22年2月に行った。その内容は、1)オンシーズンにおける主要地域の言語景観事情を調査し、情報収集を行った。2)プリンス・オブ・ソンクラー大学日本語教員及び大学院生の協力を得て、現地ホテルに勤務するタイ人にヒアリングを行い、個人言語管理事情について予備調査を行った。タイ国政府観光庁プーケット事務所長との面談、現地の中等教育および語学学校での言語教育に関する資料収集を行った。3)サイアム大学日本語教員の協力を得て、観光ガイド研修コースのカリキュラム資料の収集を行った。これらの成果は、2年月に予定するホテル、お土産店などで働く人材へのインタビューにつながるものである。次に、ニセコ地区における情報収集は、次の3回に分けて行った。11月:倶知安町観光振興課、ニセコ町観光振興課、倶知安町観光協会、一般社団法人ニセコプロモーションボードなどにて、ニセコ地区の訪日観光事情とプロモーション、地域の受入れ等についてヒアリングした。12月:倶知安町企画課及び学校教育課にて、第五次総合計画および樺山地区小学校の実情ヒアリングおよびオンシーズン時のスキー場周辺の言語景観について調査した。3月:倶知安観光協会ピラフ支部にて宿泊施設の組織的活動の有無など、北海道運輸局にて、北海道全体の外客誘致に関する取り組みをヒアリングした。北海道ニセコ地域とタイ・プーケットを比較しながらリゾート地における多言語事情と言語マネジメントを考察し、地域的な言語政策のあり方の提言を目指す本研究の二年目の研究実績は、以下のとおりである。全般的には、言語景観の観察調査を継続しながら、外国人旅行者の接遇に従事する職種の人々への聞き取り調査を行った。1)プーケット島に関しては、平成23年度3月にオンシーズンの言語景観観察を行った。ロシア人富裕層の旅行者が急増していることを受け、言語景観にも変化が生じている。次にホテルに勤務する日本人従業員に面接を行った。その内容は、ゲストリレーションとしてプーケットに来島するまでの言語能力、業務上使用する言語、ホテル内での接遇における言語的問題、タイ人スタッフとのコミュニケーションなどである。さらに、バンコク・サイアム大学教員の協力を得て、ホテルのマネージャークラスの言語に対する考え方をヒアリングした。その中では、採用と言語能力、日本人の採用、多言語化に対するホテルの工夫などについて合計10か所のホテルで聞き取りをした。全般的には英語能力が求められるが、特に日本人接遇においてはホテルのランクによって求められる日本語能力に差があることなどが分かった。2)ニセコ地区においては、外国人接遇の実態を直接聞き取る調査を行った。訪問先は、JR倶知安駅、美空ハイヤー、コープさっぽろ倶知安店および倶知安市街地の飲食店、スキー場地域のコンビニ、外国人を主として迎えるペンションおよび飲食店、土産店である。聞き取り調査においては、外国人接遇において困っていること、問題解決のために行っている工夫、従業員を含めた外国語研修等について実態把握を行った。レベルの差こそあれ、この地域で生業を営むためには英語に関する様々な工夫が求められることがわかった。研究最終年において、前の2年間の継続調査と補足調査を行った。まずプーケット島に関して、前年に行ったホテルマネージャーが考えるスタッフの言語能力について、補完的なヒアリングを行った。ホテルスタッフ(タイ人)においては基本的には英語を中心言語としながらも、顧客動向により外国人スタッフを導入することもあることが明確化した。また、日本人需要が少ないにも関わらず日本人を雇用するホテルもあった。これは言語だけではなく勤務・接遇態度が評価されてのことであった。次に医療施設においては、多言語サポート体制が確立していることがヒアリングにより確認された。一般店舗スタッフは、接遇場面において必要な語学能力を、複言語的に有することがヒアリングで分かった。アンケート/インタビューにより日本人旅行者がプーケットの言語環境をどのように認識しているのか情報を得たが、旅行会社のツアーに参加する短期旅行者にとっては、多くの場合日本語だけの運用で旅行を完結していることが察せられる。これ以外には、小学校における外国語事情、プーケット島に在住するドイツ人コミュニティに関する情報を得ることができた。次にニセコ地区に関しては、北海道後志総合振興局建設行政室およびニセコプロモーションボードにおいて、ひらふ地区の景観条例および看板設置に関する状況と地元住民を入れたワークショップ等についてヒアリングをした。

英語表記の増加に対して、日本人にはわかりづらいという意見がある一方、景観との兼ね合いで看板に用いる言語的なバイアスをかける提言もあることが分かった。このほか、北海道警(安全センター)でのヒアリング(外国人対応と犯罪など)を行った。さらに今年度は、東日本大震災に伴う原発事故以後の動向について情報を得ることができた。
精油を用いた看護ケアによるがん患者のストレス緩和効果の検証

本研究は、がん相補代替療法として取り入れられているアロマセラピーに着目し、精油を用いた看護ケアの効果を検証した研究である。1ラベンダー精油を用いた足浴:化学療法を行っているがん患者に行った結果、疲労感が軽減し、唾液中コルチゾール値の低下からストレス緩和効果も示唆された。2精油を用いた下肢マッサージ:成人女性にゼラニウム・ティートリー精油(精油G群)およびオレンジ・ティートリー精油(精油O群)で両下肢のオイルマッサージを行った。結果、いずれも緊張・不安が緩和され、精油G群では副交感神経が優位になり、抑うつ気分が緩和された。また、精油O群では混乱の感情が低下した。本研究は、精油を用いた看護ケアによるストレス緩和・リラクセーション効果の検証を目的としている。今年度は精油を用いた下肢マッサージの精油別の効果を明らかにするために、2種類の精油を用いて実施した。1)方法:成人女性2名を対象とし、精油なし(キャリアオイルのみ)、オレンジスイート・ティートリー精油のブレンド、ゼラニウム・ティートリー精油のブレンドの3パータンで下肢マッサージを実施した。対象者の条件として月経前症候群による気分の変調が影響しないよう、月経前後1週間を避けて実施した。また、精油は好みによりストレス緩和効果に差が生じるため、事前に対象者5名に10種類の精油の香りを嗅いでもらい、不快に感じないもの、系統の異なる香りを選択した。3)結果:精油なしと比較し、オレンジスイート・ティートリー精油のブレンドでは、POMS下位尺度「抑うつ-落ち込み」「怒り-敵意」が低下傾向を示した。腹部深部温、表面温はいずれもマッサージ前より終了直後に上昇した。今年度は対象者が少なく統計解析ができていないため、今後対象者を増やし、質問紙による主観的評価・自律神経系活動、唾液中ストレスマーカーによる客観的評価でのストレス緩和効果、精油別の効果を明らかにする予定である。今年度は昨年度から実施している、精油を用いた下肢マッサージの精油別効果の検証を行った。1)方法:成人女性16名を対象とし、精油なし(キャリアオイルのみ)、ゼラニウム・ティートリー精油のブレンド(精油G)、オレンジスイート・ティートリー精油(精油O)のブレンドの3群で下肢マッサージを実施した。下肢マッサージは足指先から膝下までのリフレクソロジーを片足10分間ずつ、計20分行った。また、対象者の条件として月経前症候群による気分の変調を考慮して月経前後1週間を避けて実施し、精油の香りが苦手な者や下肢に疼痛または傷がある者は対象者から外した。3)結果・考察:POMSでは、全ての群でT-Aが実施前より有意に低下した。精油なしと精油Gとの比較ではD得点が有意に低下し、精油Gと精油Oとの比較ではC得点が有意に低下した(p<0.05)。自律神経活動は、交感神経を示すLF/HFは精油Oで安静-マッサージ、安静-マッサージ終了直後、安静-10分後でLFの値が有意に減少した。また、副交感神経を示すHFでは精油Gが安静-60分後で有意に増加した。唾液中Cortisol濃度は精油Oが実施前から実施60分後にかけて有意に低下した。唾液中IgAはいずれの群も実施前から実施後にかけて有意に上昇した。本研究は、がん患者の相補療法の1つであるアロマセラピーに注目し、精油を用いた看護ケアによるストレス緩和・リラクセーション効果の検討を目的としている。今年度は臨床で多く用いられ、鎮静効果があるといわれているラベンダー精油を用いた足浴を実施し、検討した。1)方法:対象者は化学療法目的で入院中のがん患者20名。無作為に、足浴の湯にラベンダー精油を滴下した群(アロマ群)、足浴のみの群(足浴群)に分け、フットバスを10分間施行した。評価指標として、血圧・脈拍、質問紙(POMS短縮版、全身温度感覚、快適感覚、倦怠感の有無等)、唾液中ストレスマーカー(αアミラーゼ、コルチゾール)を前後に測定した。実施にあたっては、事前に説明文書を用いて研究内容および倫理的配慮について説明し同意書を得た。また、当日施行前に体調を確認した上で実施した。2)結果:(1)対象者の背景:アロマ群・足浴群ともに、男性6名、女性4名ずつ、平均年齢67.2±11.2歳であった。疾患は悪性リンパ腫1名、肺がん(ステージIIIA1名、IIIB2名、IV16名)であった。(2)生理的変化:アロマ群・足浴群ともに実施後血圧は正常範囲内でやや低下したため、副交感神経が有意になったと推測される。

ラベンダー精油には血圧降下作用があるといわれているが、湯に滴下する方法では急激な変化はなく安全に使用できることが確認された。また、唾液中コルチゾールも両群で有意に低下し、ストレス緩和が示唆された(P<0.05)。(3)心理的変化:アロマ群においてPOMSの下位尺度「疲労」得点が実施後に有意に低下、すなわち疲労感が軽減した(P<0.01)。足浴群ではいずれの指標にも有意差はみられなかった。以上より、ラベンダー精油を用いた足浴はストレス緩和および疲労感軽減に効果があることが示唆された。精油の選定および評価指標の妥当性の検証にやや時間がかかってしまったが、予備実験を重ねた結果、様々な評価指標でのストレス緩和効果の検証方法、対象者に負担の少ない研究プロトコールを確立でき、実際にそのプロトコールを用いて研究に着手できたため、おおむね順調に進展していると判断した。また、前年度の研究成果を日本がん看護学会にて報告することができたが、論文化できていないため、今後進める予定である。本研究の目的として挙げた、精油を用いた看護ケアのストレス緩和効果の検討に関して、今年度はラベンダー精油を用いた足浴を実施し、ストレス評価指標を用いて検討したことから、おおむね順調に進展していると考える。対象:成人女性20名方法:今年度と同様に、全対象者にランダムに3パータンの方法で下肢マッサージを実施し、マッサージ前、直後から60分後までリラクセーション効果を評価する指標をモニタリングする。分析:実施前後での変化、各評価指標との関連性、各対象者の経時的変化を詳細に検証し、リラクセーション効果を明らかにするとともに、看護ケアとしてどのように取り入れることが望ましいかを示唆できるようにすることを目指す。1.今年度は精油1種類のみの使用であったため、今後は鎮静効果があるといわれている精油3種類を用いた看護ケアを実施して種類別効果を比較・検討する。(1)方法:成人20名、精油のみ、精油を用いた足浴、足浴のみ、コントロール群をランダムに実施する。(2)評価指標:前後で血圧・脈拍測定、唾液中ストレスマーカー、脳波、質問紙(気分評価用紙、快適感覚、精油の嗜好等)を行う。(3)分析:唾液試料はELISA法にて測定、質問紙データはSPSSで統計解析する。2.今年度の成果および次年度の研究結果を学会発表または論文にて公表する。消耗品として、マッサージで用いる精油およびキャリアオイル、唾液中ストレスマーカー解析のための試薬、アクティブトレーサー解析で用いる心電図センサー等に使用する。謝金は、実験データ入力・唾液測定時の補助のために使用する。また、研究成果報告のために学会参加旅費を計上する。物品費として、精油、質問紙、唾液中ストレスマーカー・脳波測定に要する消耗品の購入に充てる。謝金では、試料測定補助および質問紙データ入力に対する協力謝金として使用する。また、これらの研究結果を学会で公表するための旅費、および論文作成に伴う論文投稿・掲載費としてする。
高機能広汎性発達障害を有する児童・生徒に関する包括的研究

1)通常小・中学校に.おける知的障害を伴わない発達障害の子どもたちの在籍割合人口約35万人の地方中核都市において、市立の小学校および中学校において通常学級を担任するすべての教諭を対象として、アンケート調査を行った。内容は、文部科学省が2002年に行い、2003年に報告したアンケートを同じ方法で使用した。結果としては、7.3%の児童・生徒に、高機能広汎性発達障害・注意欠陥多動性障害・学習障害のいずれかが認められた。文部科学省が示した6.3%の数字に近似していた。それぞれの障害の割合も文部科学省の結果とほぼ近似していた。2)通常学校における専門知識を有するスクールカウンセラーの役割通常小学校に、特別支援教育士の資格を有する専門家をスクールカウンセラーとして派遣し、その影響について検討した。教員がいつでも専門家に相談できるという安心感と、実際相談して得られた自信を持てたことがもっとも大きな効果であると考えられた。また、保護者と教員の橋渡しという役割も見逃せないものであり、お互いに障害のある子どもに対して同じ視点に立って対処していく基礎となった。3)就学前指導について発達障害のある就学前児童に関する指導について、当時の支援費制度を利用して行われた児童デイサービスの効果について、児童観察を通して検討した。その結果、高機能広汎性発達障害のある児童では、環境整備あるいは活動対象の注意深い選択により、同じ障害のある子どもたちとも十分に協同活動ができ、セルフエスティームの向上も認められた。1.A市内の小学校における軽度発達障害児童のアンケート調査本年度から3年かけて、2学年ずつ調査をおこなう予定であったが、分割するよりも一斉に行うほうが手技上容易であるということから、平成17年度に全学年を一斉に行うことになった。アンケートについては、文部科学省が2002年度に行ったアンケート内容と、LDI(LD判断のための調査票)のアンケート内容を併用する予定である。2.A市内在住で医療機関を受信している高機能広汎性発達障害児童に関するアンケート調査上記1の調査と平行して、どの程度の児童が実際に医療機関を受信しているのかを調査する予定であったが、1の調査と出来るだけ期間をそろえる方が状況をつかみやすいと考え、平成17年度に行うこととした。3.アメリカオライオンアカデミーにおける高機能広汎性発達障害の生徒に対する教育実践平成16年9月15日から19日にわたり、オライオンアカデミーを訪問し、教師への聞き取り調査および保護者への聞き取り調査を行った。教師の教育方針のひとつに、「他高校と同じ教授内容を、工夫した教授方法で教える」が挙げられていた。なお、オライオンアカデミーにおける実践の記録をつづった書籍「Helpinga Child with Nonverval Learning Disorder or Asperger's Syndrome」の翻訳を完成させた。詳細は研究発表参照。4.A市内における軽度発達障害児童に関するネットワークの検討教育、医療、保健、福祉をつなぐネットワークについて、軽度発達障害の子どもたちを中心に、どのような連携がなされているのかを検討し、第13回日本LD学会の自主シンポジウムで発表した。まだ十分とはいえないが、徐々に連携が広がってきている様子が伺われた。その中で、次の2点の必要性が確認された。(1)個々の教員の軽度発達障害に関するレベルアップ、(2)教育以外の領域の専門職とまず個人的なつながりを形成すること。5.就学前の軽度発達障害を含む障害および学童期の軽度発達障害に対する支援の現状A市では、保健所における1歳6ヵ月児および3歳児健診で要観察と判断された子どもたちは、障害の程度により、保健所での定期的な発達相談を受けるか、週1回程度で開かれる親子教室に参加したり、あるいは知的障害通園施設に措置されて、毎日障害児保育を受けたりする形に分かれていた。一方、障害児の学童保育については、平成・・年から支援費制度を使用することが可能になったことから学童保育を受けやすくなり、軽度発達障害とくに高機能広汎性発達障害の児童にとっては、訓練を受けられるひとつの資源となりつつある。1.和歌山市内における軽度発達障害に関する一斉

アンケート和歌山市内のすべての小・中学校の通常学級を担任する教員に対して、2002年度文部科学省が施行した調査票を使用して軽度発達障害に関するアンケート調査を行った。小学校52校、中学校18校であった。文部科学省の方式に従い、各クラス出席簿順で男女それぞれ上から5名を抽出した。対象となった児童・生徒数は、小学校6793名、中学校2796名、合計9589名であった。学習面で困難を有する児童・生徒あるいは行動面で困難を有する児童・生徒は、小学校で7.9%、中学校で5.7%、全体で7.3%であった。文部科学省の報告した6.3%に比べると若干高いが、近似した値と考える。各学年別の数値を見ると、小学校では、1年:6.8%、2年:9.1%、3年:10.5%、4年:9.1%、5年:6.5%、6年:5.6%であり、中学校では、1年:7.0%、2年:4.7%、3年:5.3%であった。このように、文部科学省の調査では明らかにされなかった、学年ごとの推移を見ると、小学校では3年生と4年生、中学校では1年生において、軽度発達障害が疑われる児童・生徒の割合が高いことが伺われた。今後、詳細を分析する予定である。2.障害通園施設での聞き取り調査および親の会への対面調査研究発表のところでも書いている通り、共同研究者である小野尚香が中心になって研究を行った。詳しい結果は論文を参照していただきたい。この中で明らかになってきたこととして、(1)医療機関における診察だけでは、子どもたちの長い人生の支援を考えていく場合不十分であること、(2)親の会の役割の大きなものとして、セルフヘルプを中心とする自助的な働きが挙げられること、(3)地域での連携を通して、医療、保健、福祉、教育が協力し合って、支援する必要があること、(4)ADHDに対するペアレントトレーニング、広汎性発達障害に対するRDI(対人関係発達指導法)のような、新しい取り組みが必要であること、などがある。3.海外における広汎性発達障害に対する指導・支援を通して2.でも述べたが、広汎性発達障害に対する新しい指導方法として、RDIが提唱されている。今回の研究で、RDIのコンサルタントとして働いている医師への聞き取りも含めて、カナダのバンクーバーを訪問した。広汎性発達障害に関しては、診断と指導・訓練を完全に分離する方法を試みており、わが国でも参考にするべき内容が豊富にあった。そのような地域でRDIのコンサルタントとして働いている、バーマン医師への聞き取りでは、遠隔地であっても、ビデオを多用することにより、指導が可能であることが印象的であった。現在、RDIの本を翻訳中であり、平成18年5月には出版されるので、利用していきたいと考えている。1)通常小学校における特別支援教育体制の検討特別支援教育士の資格を持つスクールカウンセラーを、おおよそ週1回の割合で通常小学校に支援員として配置した。
リモートセンシングによる地表面温度の高精度モニタリング-大気・地表パラメータの同時推定手法の確立-

地表面温度は地球環境を扱う様々な研究において最も重要なパラメータの1つであり、熱赤外リモートセンシングは地表面温度の広域モニタリングのための有効な手段である。熱赤外リモートセンシングデータには大気の影響が含まれるため、これを除去する必要があるが、従来の処理法では様々な外部観測データを必要とすることが大きな問題であった。そこで本研究では、熱赤外リモートセンシングデータから外部観測データを使わずに大気・地表の各パラメータを高精度に同時推定する手法を開発し、その有効性の検討を行った。最初に、理論的考察及びシミュレーション解析に基づいて、大気・地表パラメータの同時推定手法を開発した。この手法は画像内に含まれる複数の灰色画素(放射率の波長変化が小さく、1に近い物質が占める画素)を利用して大気補正パラメータを推定し、続いて大気補正処理及び温度・放射率分離処理を施す手法である。NASA/JPL開発の航空機搭載型熱赤外多バンドセンサTIMSの観測データを用いた検証の結果、本提案手法の有効性が示された。本成果については、国際会議にて発表し(1996年11月)、また雑誌論文1編(印刷中)にまとめられている。次に、気象衛星NOAAシリーズ搭載のAVHRRの観測データへの適用性を検証するため、霞ヶ浦をテストサイトとして衛星同期フィールド実験を行った(1997年1月)。これは衛星通過時に霞ヶ浦の湖上にて放射温度計により水面温度を観測し、衛星データに提案手法を適用して推定される値と比較するものである。測定方法や気象条件などに若干の問題があったが、本実験は提案手法の有効性を裏付けるものであった。本成果については現在取りまとめの段階にある。今後は提案手法のより詳細な精度評価を行う予定である。
哺乳類細胞染色体のDNA複製機能領域の同定と構造解析。

本研究では我々が開発した高精度同調培養法を用いてS期の最初に機能している複製開始領域を同定することを目指している。ラット培養細胞(NRK)を、複製開始時に同調し、ブロモデオキシウリジンで複製開始部位を含む新生DNA鎖を密度標識した。塩酸グアニジンを用いた改良した方法で複製中間体の構造を保持したDNAを抽出精製し、複製した領域の両端にある複製フォ-クの単鎖部分をマングビ-ン・ヌクレア-ゼで切り、5回の平衡密度勾配遠心法でHL鎖として分離精製した。これをさらに制限酵素で切断して、ミニFプラスミド・ベクタ-(シングル・コピ-・ベクタ-)とメチル化DNAも効率よくクロ-ニングできるホスト細胞(DH10B)を用いてクロ-ン化した。S期の最初に複製している領域に由来していることを確認するために、ヒドロキシウレア単独法および、ヒドロキシウレアとアフィディコリンの併用法で同調化した細胞を密度標識し、HL鎖を分画しそれと、クロ-ン化DNA断片のユニ-クな配列部分をプロ-ブしたサザン・ハイブリダイゼ-ションで調べた。S期の最初に複製開始している領域の近傍に由来することが確認できたクロ-ンを5個得た。これらについて長いDNA領域を得るために、λーdashで作製したジェノミック・ライブラリ-について、約5百万個のプラ-クをスクリ-ニングしたが得られなかった。そこでミニFプラスミド・ベクタ-、連結のためのP4コスサイト、DH10Bホスト細胞を用いて、S期の始め2時間までに複製したDNAのジェノミック・ライブラリ-を作製した。これからは、数10Kbpのクロ-ンを効率よく得られ、それらの制限酵素地図を作製した。今後、そのDNA上の数カ所のユニ-クな配列部分をプロ-ブに用いて、同調化した細胞の新生鎖の蓄積領域を定量解析することにより、その複製開始領域を同定する予定である。
プロスタグランジンF合成酵素の構造と機能

プロスタグランジン(PG)F合成酵素は、363個のアミノ酸よりなる分子量36、666の単一鎖の単純蛋白質であり、NADPH存在下に異なる二つの活性部位でPGH_2からPGF_2αを、PGD_2から9α,11βーPGF_2を生成する酵素である。平成元年度から3年度の研究期間においてPGF合成酵素に少なくとも肺型と肝臓型のアイソザイムが存在することが明らかとなり両アイソザイムについての研究を行った。肺型PGF合成酵素1.PGF合成酵素と一次構造において高い相似性のあるρークリスタリンは、1%以下という極めて低いPGF合成酵素活性しか示さず、ρークリスタリンにおいて活性部位の変化が示唆された。2.1.の結果およびPGF合成酵素と遺伝子群を作っているアルド・ケト還元酵素群の酵素、ρークリスタリンの一次構造を比較した結果、酵素群の^<195>ProがρークリスタリンではVAlに変化していることに注目してPGF合成酵素のcDNAを用いて^<195>Proの部位特異的変異を行った。その結果、PGD_2還元活性が低下し、このアミノ酸がPGD_2の生活部位に関与していることが示唆された。3.トリプシンおよびV8プロテ-スで限定分解を行った結果、^<127>Lysおよび^<133>Gluで切断され本酵素は二つのペプチドに分離した。この結果、これらのアミノ酸が立体構造上蛋白の表面に位置していることが示唆された。4.PGD_2の誘導体を化学合成し、PGF合成酵素を光親和ラベルし、PGD_2の活性部位に関与する三アミノ酸を決定した。5.遺伝子操作を用いてPGF合成酵素のC末端側より削減を行った結果、C末端側の数アミノ酸がPGD_2還元活性に重要な役割を果たしていることが確認された。肝臓型PGF合成酵素1.肺型PGF合成酵素の抗体を用いてウシの臓器分布を調べた結果、肝臓に本抗体と約80%交差する肺型とは異なる酵素が存在することが明らかとなった。ウシ肝臓より本酵素を均一にまで精製した結果、PGD_2に対するKm値が10μMと肺型の12μMより低く、また塩素イオンや金属イオンに対する影響も異なることが判明した。2.肺型PGF合成酵素のcDNAを用いて肝臓のcDNAライブラリ-よりPGF合成酵素のクロ-ンを単離した結果、肝臓にも肺PGF合成酵素の一次構造とわずか3アミノ酸が異なる肺型の酵素が存在することが明らかとなった。私達は、プロスタグランジン(PG)F

合成酵素が分子量36、517の単一鎖の単純蛋白質であり、NADPHの存在下に一つの活性部位でPGH_2からPGF_2αを、他の活性部位でPGD_2かた9α,11βーPGF_2を生成するDual function enzymeであることを明らかにした。更に、本酵素の一次構造がアルド・ケト還元酵素群の酵素やρークリスタリンの一次構造と高い相似性があり、これらの蛋白が遺伝子群を作っていることも明らかにしてきた。本年度は、1.ρークリスタリンにおけるPGF合成酵素活性を調べること。更にPGF合成酵素の構造を明らかにするために2.大腸菌における本酵素の発現蛋白を用いた部位特異的変異と3.ドメイン構造の検討を行った。1.精製したρークリスタリンのPGF合成酵素活性はウシ肺のそれの1%程度かそれ以下であった。この結果、ρークリスタリンはPGF合成酵素と一次構造上高い相似性はあるものの、活性部位が変化していることが示唆された。2.遺伝子群を作っているアルド・ケト還元酵素群の酵素(PGF合成酵素を含む)及びρークリスタリンはアミノ酸配列において160から200に高い相似性と相同性があるが、酵素蛋白の^<195>Proは構造蛋白のρークリスタリンのみValに変換している。この点に注目しPGF合成酵素のProをValに変換した。対照として、蛋白化学上Proと性質の類似しているGlyへの変換も行った。その結果、ProからValに変化したものが本酵素の持つ二つの活性のうちPGD還元活性のみ低下しPGH還元活性は変化しなかった。3.本酵素のドメインを調べるためにトリプシンやV8プロテア-ゼを用いて限定分解を行った。その結果、本酵素は、二つの蛋白に分離し、その切断点は、前者が^<127>Lys、後者が^<133>Gluであることが分かった。以上の結果、本酵素は130付近に切断点ある少なくとも二つのドメイン構造を持つ蛋白で^<195>ProがPGD_2の活性部位に関与していることが明らかとなった。1.プロスタグランジン(PG)F合成酵素PGF合成酵素は、分子量36,666の単一鎖の蛋白質で、NADPH存在下に異なる活性部位でPGH_2およびPGD_2を還元し、それぞれのPGF2αおよびPGF2αの立体異性体で生理活性の異なる9α,11βーPGF2を生成する酵素である。昨年度までの研究に於て、本酵素は少なくともに二つのドメインからなり^<195>ProがPGD_2の活性部位に関連することを明らかにしてきた。本年度は、二つの活性部位を更に明らかにするためにPGD_2の誘導体を用い本酵素を光親和ラベルし、PGD_2の活性部位に関与するいくつかのペプチドを決定することが出来た。また、cDNAの3'末端からの削減で、本酵素のC末端から100残基のアミノ酸は、PGD_2の還元に関与しないことが明らかになった。2.ウシ肝臓PGD11ケト還元酵素の精製とその性質上記のPGF合成酵素に対する抗体を用いてPGF合成酵素の組織分布を調べた結果、肝臓に本抗体と約80%交差し、PGD_2のKmがPGF合成酵素やウサギ肝臓PGD11ケト還元酵素と異なる新しいタイプのPGD11ケト還元酵素が存在することが明らかになった。そこでウシ肝臓よりPGD11ケト還元酵素を均一にまで精製し、その性質を明らかにした。