hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フレーン遷移金属錯体における立体選択的配位子交換反応の開発

これまでに、面不斉アレーンクロム錯体とアリールホウ酸との立体選択的な鈴木-宮浦反応により得られた軸不斉と面不斉を併せ持つ熱力学的に不安定なsyn体のビアリールクロム錯体を熱的条件下で加熱還流をおこなうことにより、置換基の種類によって軸異性化が起こらず、クロムトリカルボニル基が反対の芳香環面に再配位することがわかった。クロム錯体側の置換基がアルキル基や、sp^2炭素を有し、立体的に小さいアルデヒドなどの場合には軸異性化が進行するのに対し、sp^3炭素を有しベンジル位にヘテロ原子を有する置換基の場合にはクロムトリカルボニ基が反対の芳香環面に再配位し、面不斉反転することがわかった。また、面不斉の反転のみならず、ビアリールの別の芳香環面に、sp^3炭素を有しベンジル位にヘテロ原子を有する置換基を導入すると位置及び立体選択的に、Cr(CO)_3基が移動することが分かった。このことにより、これまで固定型の不斉補助基として利用してきたCr(CO)_3基を可動型の不斉補助基として活用できることを明らかにした。さらに、C-N結合における軸不斉を有するN-アリールインドール類を芳香族求核置換反応により立体選択的に合成することにも成功した。これまでに、C-N結合生成の際に直接不斉を誘導した例はなく、今回初めて可能とした。また、この場合においても、熱的条件下において、Cr(CO)_3基を可動型の不斉補助基として活用できることを見いだした。これまでに(アレーン)クロム錯体の面不斉を利用した立体選択的クロスカップリング反応を用いて、同一の面不斉源からアトロプ異性体の両エナンチオマーを作り分けることに成功している。したがって、この両ジアステレオマーからそれぞれRおよびSの軸不斉を有するビアリール体を作り分けることに成功している。このような方法論を利用して、我々は軸不斉の立体化学のみが異なるコルペンスアミシA及びBのような生物活性天然有機化合物の合成研究を行ってきた。ところが、この合成研究の過程において、カップリング反応により得られたSyn体を軸異性化によりAnti体へと変換し、コルペンスアミンBを合成しようとした際に、予想していた軸異性化が起こらず、クロムトリカルボニル基が反対の芳香環面に再配位することがわかった。そこで、このような例のない面不斉が反転するという現象に興味を持ち、検討を行なった。その結果、クロム錯体側の置換基がアルキル基や、sp^2炭素を有し、立体的に小さいアルデヒドなどの場合には軸異性化が進行するのに対し、sp^3炭素を有しベンジル位を有する置換基の場合にはクロムトリカルボニ基が反対の芳香環面に再配位し、面不斉反転することがわかった。
人工関節材料の生体内摩擦・摩耗機構の解明と生体外トライボ評価法に関する研究

昨年度製作した多方向滑りピン・オン・プレート試験機を用いて,人工関節用超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)の摩耗試験を行い,生体内環境に存在する生化学成分がUHMWPEの摩耗に及ぼす影響について評価した.まず摩耗試験に用いる潤滑液として,蒸留水により希釈した牛血清及び生理食塩水を用い,両者を用いた場合のUHMWPE比摩耗量を比較した.その結果,生体内において人工関節の潤滑を行う関節液と同様,タンパク質をはじめとするさまざまな生化学成分を含んだ希釈牛血清中では,タンパク質等を含まない生理食塩水中と比較しUHMWPEの比摩耗量が著しく高くなることが明らかとなった.このような希釈牛血清を用いた生体内模擬環境下におけるUHMWPEの摩耗増加の原因を検討するため,血清中に含まれるタンパク質及びりん脂質をリン酸干渉生理食塩水(PBS)中に添加した溶液を用意し,これを潤滑液として用いた摩耗試験を行った.今回の実験では,タンパク質としてアルブミン及びγグロブリン,りん脂質としてジパルミトイルフォスファチジルコリン(DPPC)を用いた.その結果,各成分を単独でPBSに添加した場合には,生理食塩水中と同程度の比摩耗量となり,これらの成分が単体ではUHMWPEの摩耗を増加させないことが明らかとなった.これに対し,γグロブリンとDPPCを同時にPBSに添加した場合には,UHMWPEの摩耗の増加が確認された.これまでの実験より,γグロブリンはUHMWPEとステンレス間の摩擦を増加させる作用が確認されていることから,DPPCによりUHMWPEにもたらされた何らかの影響とγグロブリンによる摩擦の過酷度の増進との複合作用により,UHMWPEの摩耗が増加したものと思われる.本年度は多方向滑りピン・オン・ディスク試験機を用いた摩耗試験を通し,生体内に含まれる生化学成分がUHMWPEの摩擦・摩耗に及ぼす影響について実験的に評価した。本研究では潤滑液にリン酸緩衝液を用い,これに血清タンパク質であるアルブミン及びγグロブリンを生理的濃度で加えることにより,これらの成分の摩擦・摩耗に及ぼす影響を評価した。また関節液と成分組成が近いと思われる希釈牛血清を用いた試験の結果と,先のタンパク溶液を用いた試験の結果を比較することにより,タンパク質以外の微量成分の影響を評価した。実験では摩擦及び比摩耗量を計測すると共に,FT-IRにより試験後のUHMWPE表面の組成分析を行い,潤滑液中の生化学成分とUHMWPEとの相互作用を検証した。さらに摩耗面の微細構造をAFMにより観察し,摩耗機構との関連を検討した。一連の実験結果より,何ら生化学成分を含まないリン酸緩衝液中と比較し,タンパク溶液中では摩耗が増加すること,またタンパク質に加え脂質等の微量成分を含む牛血清中ではさらに摩耗が促進されることが示された。FT-IRによる分析では,生化学成分のUHMWPEへの取り込みが認められ,特に脂質の影響が大きい可能性が示唆された。更にAFMによる観察結果からも,摩擦面での生化学成分による主鎖切断と低分子量化の促進,それによる脆化と摩耗の促進というメカニズムが推測された。これらの実験と平行し,血清を用いた生体模擬環境下でのセラミックスや耐食性金属等の人工関節材料の摩耗評価も行った。また位置決めテーブルを用いた多方向滑り摩耗試験機の製作も進めており,来年度はこの装置を用いて滑り方向変化の影響をより詳細に検討する予定である。昨年度製作した多方向滑りピン・オン・プレート試験機を用いて,人工関節用超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)の摩耗試験を行い,生体内環境に存在する生化学成分がUHMWPEの摩耗に及ぼす影響について評価した.まず摩耗試験に用いる潤滑液として,蒸留水により希釈した牛血清及び生理食塩水を用い,両者を用いた場合のUHMWPE比摩耗量を比較した.その結果,生体内において人工関節の潤滑を行う関節液と同様,タンパク質をはじめとするさまざまな生化学成分を含んだ希釈牛血清中では,タンパク質等を含まない生理食塩水中と比較しUHMWPEの比摩耗量が著しく高くなることが明らかとなった.このような希釈牛血清を用いた生体内模擬環境下におけるUHMWPEの摩耗増加の原因を検討するため,血清中に含まれるタンパク質及びりん脂質をリン酸干渉生理食塩水(PBS)中に添加した溶液を用意し,これを潤滑液として用いた摩耗試験を行った.今回の実験では,タンパク質としてアルブミン及びγグロブリン,りん脂質としてジパルミトイルフォスファチジルコリン(DPPC)を用いた.その結果,各成分を単独でPBSに添加した場合には,生理食塩水中と同程度の比摩耗量となり,これらの成分が単体ではUHMWPEの摩耗を増加させないことが明らかとなった.これに対し,γグロブリンとDPPCを同時にPBSに添加した場合には,UHMWPEの摩耗の増加が確認された.これまでの実験より,γグロブリンはUHMWPEとステンレス間の摩擦を増加させる作用が確認されていることから,DPPCによりUHMWPEにもたらされた何らかの影響とγグロブリンによる摩擦の過酷度の増進との複合作用により,UHMWPEの摩耗が増加したものと思われる.
青少年の身体トレ-ニングの呼吸循環系機能に及ぼす影響に関する研究

I.発育期生徒の持久走トレ-ニングの呼吸循環系機能に及ぼす影響:1213歳の健常な中学生男子10人について,無理のない速度での12分間走を週3回で8週間にわたり継続し有気的作業能に及ぼす影響を検討した。仰臥位安静時の左室拡張終期〓は,4.3%有意に増加し,一回拍出量が平均62.9mlから72.5mlへ15.3%有意に増大した。また9分間の最大下ペダリング時の収縮期血圧および心拍数は,それぞれ有意に減少し心筋O_2消費の効率化が示唆された。さらに最大O_2摂取能(VO_2max)および無気的作業聞値(AT)ーVO_2は,各15.2%および19.4%の有意増を示した。これらの成果より本トレ-ニングが生徒の心筋収縮性を高進し,有気的作業能を最大下および最大運動時において向上させることが明らかにされた。II.青年長距離走者への高所順応トレ-ニングの呼吸循系機能に及ぼす影響:1922歳の陸上長距離選手6人について3,000m相当高度で7080%VO_2maxで30分間のトレッドミル走(平均心拍数:153拍/分)を、週3回で8週間継続し,常圧下で同等のトレ-ニングを行った対照群5人と比較した。高所トレ-ニング群ではOBLAー走行速度が13.3%有意に増大し,OBLAーVO_2も13.7%の増加傾向を示した。また赤血球の高色素性適応が対照群よりも著明であり,本トレ-ニングが解糖系抑制とO_2運搬系の促進に貢献したものと考えられる。III.青年ラグビ-竟技者への高所順応トレ-ニングの呼吸循環系機能に及ぼす影響:1821歳の男子ラグビ-竟技者6人について,1,500m相当高度で75%VO_2maxで30分間のペダリング(平均心拍数:159拍/分)を週3回で8週間継続し,常圧下で同等のペダリング・トレ-ニングを行った対照群5人と比較した。OBLAーVO_2は高所トレ-ニング群で6.2%の増加傾向を示し,総仕事量と最大作業時間は各39.5%と18.4%の有意増を示した。これらの結果から,1,500m相当高度における高所順応トレ-ニングは,常圧下トレ-ニングに比べ解糖系抑制を誘起し無気的作業聞値の有意な増加をもたらしたものと考えられる。1.目的:ラグビー競技者の持久性トレーニングの一環として、1500m相当高度における高所順応トレーニングを実施し、その生理的応答を常圧下のトレーニング時応答との比較から検討し低酸素環境下トレーニングの有気的作業能に及ぼす特異性を明らかにすることを目的とした。

2.方法:1821才の健常青年男子11人について常圧群6人および低圧群5人に分け、両群とも自転車エルゴメーター(60rpm)による30分間のペダリング(約75%VO_2max)を週3回で8週間にわたり24回継続した。低圧群は低圧環境制御装置(60m^3)を用い、1500m相当高度(634Torr)Fにおいて運動を行ない、両群とも20°C、60%の環境条件で実施した。3.結果:(1)トレーニング後のVO_2maxは常圧群で約5%、低圧群で約4%の増加傾向を示したが両群間に差は認められなかった。一方、最大作業持続時間および総仕事量は常圧群の15%、24%に対し低圧群は、18%、32%と各値とも有意な増加を示した。(2)2分毎の負荷漸増時血中乳酸濃度は150W以後常圧群ではトレーニング前後で同等であったが低圧群ではトレーニング後に3050%の減少傾向を示した。(3)OBLA0-VO_2は常圧群ではトレーニング前後でほぼ同値を示したが低圧群では約3.1l/分から3.3l/分へ約6%の増加傾向を示した。(4)OBLA-HRは、常圧群ではトレーニング前後とも平均171拍/分でほぼ同値を示したが、低圧群では平均164拍/分から174拍/分へ約6%の有意な増加を示した。4.考察:低圧群は常圧群に比較しトレーニング後にOBLA-VO_2の増加傾向およびOBLA-HRの有意な増加を示したことから、低酸素環境と運動の両刺激が筋細胞内ミトコンドリアの増殖および酸化系律速酵素の増加によるTCA回路系代謝の促進と逆に解糖系代謝の抑制を誘起したことが示唆される。これがトレーニング後の最大作業時間および総仕事量の有意な増大をもたらした生理学的要因と考えられる。1.目的:パミ-ル・レ-ニン峰登山を期す高峰登山者を対象とし、40007000m相当高度における高所順応トレ-ニングを実施し、その生理的応答をトレ-ニング前後についての比較から検討し低圧低酸素環境下トレ-ニングの呼吸循環系に及ぼす影響の特異性を明らかにすることを目的とした。2.方法:健常な青年男子15人についてモナ-ク製自動車作業計(60rpm)による約30分間のペダリング(約8085%HRmax)運動を、週1回で10週間にわたり低圧環境制御装置(60m^3)内で40007000m相当高度下の反復急性暴露を継続した。なお環境条件は20°C、60%に維持した。3.結果:(1)仰臥位安静時の心機能:常圧下と4000mでの比較では、トレ-ニング後に4000mにおける心拍数の減少、一回拍出量の増大および心筋収縮性の改善(PEP/LVET比の低減)が認められた。(2)4000mにおける最大下および最大運動時の心機能応答と血中乳酸応答:同一運動強度に対する心拍数の減少および一回拍出量および拍出量の増大傾向が認められ、最大運動時の一回拍出量の増大がみられた。また最大下および最大運動時の心筋収縮性の改善(PEP/LVET比の低減)が認められた。また最大下運動時の血中乳酸濃度はトレ-ニング後に有意な減少を示し、無気的作業閾値の明らかな改善が認められた。(3)4000mにおける最大有気的作業能:トレ-ニング後のペダリングによる最大運動時間および総仕事量は、常圧に比べ4000mにおいて有意な増加を示した。(4)常圧下の低酸素換気応答(HVR):増加傾向が認められた。4.考察:本トレ-ニングにより4000mにおける安静時および運動時の心機能の高進が認められたが、低酸素と運動刺激の相乗作用が前負荷および静脈還流を改善したことに起因するものと考えられる。またOBLA-Workloadの、無気的作業閾値の有意な改善は、本トレ-ニングが細胞内ミトコンドリアを増殖しTCA回路と脂質代謝を高進させ、解糖系代謝を抑制したことに起因すると思われる。(目的)一生のうちで最大O_2摂取能(V^^`O_2max)の最も発達する1213歳の中学生に対し,持久走トレ-ニングを継続させることにより有気的作業能および心血行動態に及ぼす影響を検討する。
受容体型プロテインチロシンホスファターゼPtproの統合的解析

受容体型プロテインチロシンホスファターゼであるPtproの遺伝子欠損マウスについて解析を行った。まず、視神経の脳への投射について詳細な解析を行ったが、野生型マウスとの間に顕著な差は認められなかった。一方、行動学的解析を行った結果、一部の行動学的解析実験において、野生型マウスとの差異を見出した。また、Ptproは他のサブファミリーメンバーと共同して複数のRPTKの活性制御を行っていることが示唆された。本研究においては、遺伝子改変マウスを用いてPtproの神経系における生理機能を明らかにするとともに、Ephとの相互作用についての詳細な解析と、Ptproの新規基質分子の同定を行うことにより、Ptproが神経系で機能する仕組みを統合的に明らかにすることを目指す。本年度は、Ptproの神経回路形成における役割について、遺伝子欠損マウスを用いて明らかにすることを試みた。投射の完成した生後一週間のPtpro遺伝子欠損マウスの網膜の一部を蛍光色素で微量標識し、脳への投射形成異常について野生型のマウスとの比較解析を行ったが、大きな異常は観察されなかった。他のマウスの解析報告から、投射形成途中における異常の可能性が考えられたため、現在この解析を進めている。さらに、発生期における網膜神経細胞の自発的発火に異常があるアセチルコリン受容体β2の遺伝子欠損マウスとの二重遺伝子欠損マウスを作出し、自発発火が欠損した状態でのPtpro遺伝子の欠損の影響の解析を進めている。受容体型PTP(RPTP)は受容体型PTK(RPTK)を基質とし、その活性を制御していることが申請者らの研究により明らかになって来た。PtproはEph以外のRPTKを基質としている可能性が考えられる。そこでPtproが他のRPTKを基質としているかを明らかにするために、基質トラップ変異体を用いたMammalian two-hybrid法により様々なRPTKとの相互作用について解析を行った。その結果、PtproがEph以外の複数のRPTKを基質とすることが明らかになった。またPtproが属するRPTPのサブファミリーの他のメンバーも同様にこれらのRPTKを基質とすることが明らかになったことから、このサブファミリーのRPTPは共同して複数のRPTKの活性制御を行っていることが示唆された。本年度も昨年度に引き続き、Ptproの神経回路形成における役割について遺伝子欠損マウスを用いて明らかにすることを試みた。複数の行動学的解析を行った結果、感覚受容及び記憶・学習行動において、Ptpro遺伝子欠損マウスと野生型マウスとの間に明確な差異があることが明らかになった。また、電気生理学的解析によってもPtpro遺伝子欠損マウスのシナプス伝達や可塑性について、野生型マウスとの差異を認めた。現在、さらに詳細な行動学的解析並びに電気生理学的解析を行っている。また、Ptpro遺伝子欠損マウスにおいて認められた異常について、その分子機構を明らかにするために、シナプスに分布する分子や情報伝達分子について、Ptpro遺伝子欠損マウスと野生型マウス間の比較解析を行っている。その結果、いくつかの分子について差異を検出している。一方、PtproはEph以外のRPTKを基質としている可能性が考えられたため、基質トラップ変異体を用いたMammalian two-hybrid法により様々なRPTKとの相互作用について解析を行った。その結果、PtproがEph以外の複数のRPTKと相互作用することが明らかになった。培養細胞の共発現系を用いた解析から、PtproはこれらのRPTKを基質とすることが明らかになった。生体内におけるこれらのRPTKとPtproの発現パターンを明らかにすると共に、神経突起伸長に対する両者の相互作用の生理的な意義を明らかにした。本研究においては、Ptproの遺伝子改変マウスを用いて、Ptproの神経系における生理機能を明らかにすることを目指した。本年度は、まず、Ptproの遺伝子欠損マウスにおける視神経の脳への投射について、詳細な解析を行った。生後のマウス網膜の鼻側及び耳側の一部領域を蛍光色素で微量標識し、上丘への投射について野生型のマウスとの比較解析を行ったが、大きな異常は観察されなかった。さらに、左右の眼球にそれぞれ違う蛍光色素で標識したコレラトキシンを注入し、外側膝状体への投射について解析を行ったが、この場合も野生型マウスとの間に顕著な差は認められなかった。これらの実験結果から、Ptproの遺伝子欠損マウスの視神経投射形成においては、別のチロシンホスファターゼがPtproの欠損を保障していることが示唆された。網膜における様々なチロシンホスファターゼの発現解析と、Eph受容体を基質にするかについて解析を行うことにより、候補となる受容体型チロシンホスファターゼを明らかにした。次に、行動学的解析を行うことによって、Ptpro遺伝子欠損マウスにおいて、神経高次機能発現に異常があるかについて調べた。

具体的には、オープンフィールドテスト、自発運動測定、強制遊泳テスト、ホットプレートテスト、フットショックテスト、高架式十字路テスト、モリス水迷路テスト、恐怖条件付け文脈学習テスト、条件付け位置嗜好テスト等を行った。その結果、一部の行動学的解析実験において、野生型マウスとの差異を見出した。
マーケットマイクロストラクチャーノイズの計量分析

本研究ではマーケットマイクロストラクチャーノイズの影響を受けると考えられる金融高頻度データの計量分析の手法を研究した.特にノイズ影響下での異なる2金融資産間の共分散推定については,ノイズの影響だけでなく非同期観測という側面も加わるため問題が複雑になるが,既存手法の改良や組み合わせにより,従来より推定効率のよい方法を提案した.本研究ではマーケットマイクロストラクチャーノイズの影響を受けると考えられる金融高頻度データの計量分析の手法を研究した.特にノイズ影響下での異なる2金融資産間の共分散推定については,ノイズの影響だけでなく非同期観測という側面も加わるため問題が複雑になるが,既存手法の改良や組み合わせにより,従来より推定効率のよい方法を提案した.今年度は主に研究目的のひとつであるWeighted Realized Covarianceの平均2乗誤差の分析に取り組んだ.特に近年マーケット・マイクロストラクチャー・ノイズを緩和する方法として注目されているサブサンプリング法の共分散推定に対する応用について,その有限標本の平均2乗誤差の最小化という観点から分析した.その結果,非同期データによる共分散推定法であるCumulative Covariance Estimatorのサブサンプリング法とその最適なサブグリッド数を決める方法を提案した.またその提案手法の妥当性をモンテカルロ実験で確認した.この手法は,取引データなどの非常に高頻度な金融データを使った共分散推定問題の際に生じる一変数の分散推定問題にはみられない問題を解決するものであり,例えば,複数の資産を組み合わせたポートフォリオのリスク計量の精緻化に不可欠なものである.研究目的のひとつであるWeighted Realized Covariance(以下WRC)の平均2乗誤差の分析に関しては独立ノイズの仮定を緩める方向で理論的な計算を行い,モンテカルロ・シュミレーションでその結果を確かめた.また,理論的な計算が困難な場合に関してもモンテカルロ・シュミレーションによって最小2乗誤差の振る舞いを観察した.さらに,WRCの特殊形として考えられるCumulative Covariance Estimatorのサブサンプリング法の最適サブグリッド数決定の際の数値計算法の精緻化に取り組んだ.ふたつ目の研究目的であるマーケット・マイクロストラクチャー・ノイズ(以下MMN)の分散・共分散構造の推定法の構築に関しては,Voev and Lunde [2007]の推定量の改善を有限標本の場合と漸近的な挙動の両面から考察した.さらに,大阪証券取引所1部に上場されているいくつかの銘柄について実証分析をとりかかり,既存研究で報告されているようなMMNに関する現象を確認した.異なる金融資産間の共分散を高頻度データを用いて推定する際には,非同期バイアスとマーケット・マイクロストラクチャー・ノイズという2つの問題に対処しなければならない.前者の問題はHayashi and Yoshida (2005)により提案されたCumulative Covariance推定量(以下CC推定量)を適用することによって解決される一方で,後者の問題に対してはさまざまな研究がなされてきた.その中でも有力な方法として知られているのがサブサンプリング法という手法であるので,CC推定量にサブサンプリング法を用いることでノイズの影響を除去する研究をすすめた.まず,CC推定量のサブサンプル法への適用の仕方を工夫することによって,既存の手法よりも推定効率のよい推定量を提案した.その推定量を使う際に必要となるサブグリッドの決定方法には,以前から研究しているWeighted Realized Covarianceの枠組みを使って,平均二乗誤差の最小化を用いた.また,これらの理論的結果をモンテカルロ実験によってその妥当性を確認した.しかし,上記の結果はノイズの仮定にやや強いことが問題である.そこで日本の個別株式のデータの実証分析を行い,特にノイズの分散共分散構造を推定したところ,米国や日本の既存の研究と同じく多くの銘柄の株式データでは独立ノイズの仮定は強すぎることが確認できた.したがって実用的にはノイズの相互依存関係を考慮に入れると理論的な結果よりもより保守的なサブサンプリング法が現実的である.
スペクトル分解のベイズ理論とその展開

本研究の目的は,ベイズ統計の枠組みにもとづき,スペクトル分解のベイズ理論を提案することである.ベイズ統計を用いると,ピークの個数をデータから決定するモデル選択の問題を取り扱う事ができる.分光学へのベイズ統計の導入はさらなる波及効果を生む.モデル選択の枠組みは,観測データからのモデルハミルトニアンのパラメータ選択への道を開く.また計測時間の短縮から生じる光子の離散性によるノイズにも対処可能である.また観測精度やノイズレベルが異なる複数種類のスペクトルをノイズレベルに応じて自動的に統合する枠組みも提案できる.昨年度H24年度は,スペクトル分解に関して,光子の離散性によるノイズやバックグラウンドの自動分離を行なった.H25年度は,この実績に基づき,(1)スペクトル分解と,(2)有効ハミルトニアンの自動設計について研究を行った.(1)スペクトル分解のような階層的な構造を持つモデルでは,統計学で用いられているAICやBICに要請される漸近正規性が成立しないことが知られている.このようなモデルでは,ベイズ推定によりモデル選択が可能であるが,評価関数である自由エネルギーの算出には膨大な計算量を要する.そこで我々は,近年提案された自由エネルギーを近似する情報量規準WBICに注目した.本研究では,交換モンテカルロ法を用いて,自由エネルギーとWBICを比較することで,WBICの有効性を検証した.この結果は,より複雑なスペクトル分解を取り扱ったときの計算量の困難を回避する有効な知見である.(2)電子状態を計算する第一原理の結果から,有効ハミルトニアンをベイズ推論により自動設計する枠組を提案した.具体的には,スピン無秩序状態を示すことで知られるNiGa2S4三角格子系を取り上げた.三角格子系は幾何学的フラストレーションが起こる最も単純な二次元系として知られている.非制限ハートリー・フォック(UHF)近似による電子状態の数値計算データから,ベイズ推論を用いてIsingスピン系の交換相互作用を決定した.その結果,これまで支配的であることが知られていた第三近接の交換相互作用だけでなく,最近接と第二近接の交換相互作用も考慮すべきであると推定された.この結果は,UFC近似だけでなく,第一原理バンド計算や分子動力学計算の結果から,有効モデルを抽出する枠組に対する有効な知見である.本研究の目的は,ベイズ統計の枠組みにもとづき,スペクトル分解のベイズ理論を提案することである.ベイズ統計を用いると,ピークの個数をデータから決定するモデル選択の問題を取り扱う事ができる.分光学へのベイズ統計の導入はさらなる波及効果を生む.モデル選択の枠組みは,観測データからのモデルハミルトニアンのパラメータ選択への道を開く.また計測時間の短縮から生じる光子の離散性によるノイズにも対処可能である.また観測精度やノイズレベルが異なる複数種類のスペクトルをノイズレベルに応じて自動的に統合する枠組みも提案できる.本研究では,ベイズ推論にもとづき,多峰性スペクトルを単峰性の基底関数の線形和に分解するスペクトル分解のベイズ理論を提案し,基底関数の数をデータのみから推定する理論的枠組みを提案することが目的である.この目的を達成するために,平成24年度は以下の三つのテーマを遂行した.(1) MoS2のXPSによるモデル選択の有効性の実証:X線光電子放出スペクトル(XPS)の標準試料のMoS2のS原子の2p1/2と2p3/2の二ピーク構造の分離を試みる.結晶の状態が悪い粉末試料のMoS2のXPSでは,目視でのピーク分離が難しい.この粉末試料のXPSに,スペクトル分解のベイズ理論を適用し,ピーク構造が埋もれたスペクトルの分離を行いモデル選択の有効性を実証した.(2)光電子数が少ない場合への適用:時間分解XPSでは質の高いスペクトルを得るには,時間解像度を下げざるを得ない.この周波数解像度と時間解像度のトレードオフのため,どの程度の測定時間で,どれだけ物理量が抽出できるかの設計指針が必要となる.時間窓を十分大きくすると,光電子数が十分多い極限に対応し,ノイズは中心極限定理によりガウス分布で近似できる.ここから光電子数を減らしていくと,光電子の離散性によるS/N比の低下が起こり,目視での多峰性の観測が困難となる.この状況を克服するために,ベイズ推論を用いて光電子数の離散性をポアソン分布で取り込み,多峰性スペクトルの抽出と同時にノイズも推定する自動S/N分離のベイズ理論を構築した.この枠組みでは,計算機上であらかじめシミュレーションを行い,どのレベルまで光電子数を減らせるかを予測し,最適な観測時間幅の設計ができることを示した.(3)バックグラウンド(BG)からの情報抽出:BGから非弾性散乱の断面積などの非弾性散乱を記述する物理量の推定を行った.平成26年度では,これまでの成果を取りまとめるとともに,スペクトル分解については,定常状態だけでなく緩和過程などの動的な性質を取り扱えるような枠組みを構築した.これまでのスペクトル分解では,ある時刻に対するワンショットのスペクトルデータをガウス関数などの基底関数の線形和に分解していた.これに対し,時間分解XPSなどのように,時系列的にスペクトルデータが得られる状況を想定して,スペクトル分解に時空間構造を取り込んだベイズ推論を構築した.

具体的には,エネルギー準位に対応するガウス関数のピーク位置に関して時系列構造を取り入れるように自己回帰モデルを導入し,多くのスペクトルデータを一括して解析できるだけでなく,同時に背後の時間構造も抽出することに成功した.また,電子状態を計算する第一原理の結果から,有効ハミルトニアンをベイズ推論により自動設計する枠組みについては,温度を取り入れられるような枠組みに拡張した.昨年度の枠組みでは,考えられるスピン配列全てについてのエネルギーを計算し,それらを同等の重みで近似できるようにIsingモデルの交換相互作用を抽出した.これはスピン配列に対するエネルギーに関わらず同じ重みを考慮することから,高温状態と考えられ,実験などで行われている低温状況を考慮したモデル抽出法は重要である.そこで,誤差関数にボルツマン因子で重み付けした新たな評価関数を導入し,ボルツマン因子の逆温度パラメータにより,様々な温度状況を考慮できるようにした.この枠組みをスピン無秩序状態を示すことでしられるNiGa2S4三角格子系に適用したところ,第三近接相互作用のみが反強磁的に働くことが抽出でき,幾何学的フラストレーション構造を示唆する結果が得られた.情報統計力学申請書に記載した研究計画は全て完了した上で,当初予定していなかった,WBICとの有効性評価や,NiGa2S4の有効ハミルトニアンの取り扱い等,研究の今後の発展に重要な知見を得たため.当初計画では平成25年度に実施するはずであった,スペクトルのバックグラウンドからの情報抽出に関する研究まで平成24年度に実施できたため.スペクトル分解については,緩和過程等の動的な性質を取り扱えるように枠組を拡張する.有効モデルの導出に関しては,合金の第一原理バンド計算や分子動力学計算を取り扱う予定である.研究は当初の計画以上に進展しているので,当初予定していなかった二次元以上の空間でのスペクトル分解を追加して研究を行う.当初計画を遂行するために計算機を計上していたが,現有の計算機資源で当初計画を完遂することができたために,翌年度以降に計上した.当初予定してなかった課題を行う為の計算機を計上する.また,得られた成果を広く発表する為の国内・国外旅費を計上する.当該研究費の主なものは,成果報告を平成25年度に行うことにしたために生じた.この当該研究費を平成25年度の研究費とあわせることで,研究の実施と最終年度に向けた成果報告を行う.
高度好熱菌由来のDNA修復酵素の構造と機能の研究

RecJは相同組換え、塩基除去修復、ミスマッチ修復に関わる、一本鎖DNA特異的なエキソヌクレアーゼである。特に近年、組換えと複製の総合関係に重要な役割を果たすことで注目を集めている酵素である。我々は、高度好熱菌Thermus thermophilus HB8を材料として、そのRecJ遺伝子のクローニング及び発現・精製を行った。我々は前年度までの研究概要報告書に述べたように、このRecJのX線結晶解析に既に成功している。RecJは5つの特徴的なモチーフを持っており、このモチーフを持つ蛋白質群はDHHファミリーとよばれる巨大な蛋白質ファミリーを形成する。我々が明らかにしたRecJの立体構造から、この5つのモチーフのうち4つのモチーフで保存される残基によって、活性に必須なマンガンイオンが配意されていることが分かった。また近年、他グループによって他のDHHファミリー酵素、Family IIのピロリン酸分解酵素の立体構造が明らかにされた。この酵素もまたRecJと同様にDHHファミリーのモチーフ4つでマンガンイオンを配位していた。両酵素の立体構造の重ね合わせにより、これらモチーフが完全に重なり合うことが分かり、DHHファミリーモチーフによる金属結合が高度に保存されていることが示された。ピロリン酸分解酵素の立体構造との比較も考察に入れ、我々はRecJの立体構造からAsp 80,Asp 82,Asp 159,His 161が活性に必須な残基であると予測した。それらはDHHファミリーモチーフに高度に保存されていた。我々はそれらの残基の部位特異的変異体を作り、それらのエキソヌクレアーゼ活性を調べたところ、活性の消失または著しい減少が見られた。これらの結果を基に、RecJの反応機構モデルを提出した。
訪問看護の専門性が評価できる利用者満足度尺度の開発

研究目的は、訪問看護の専門性が評価できる利用者満足度尺度の開発である。文献検討、インタビュー調査、プレテストから18項目の利用者満足度尺度を作成した。1975人の利用者から回答が得られ((回収率73.9%)、18項目のどの項目も満足と回答した割合が7292%と高かった。18項目のうち、ケアプロセスに関する15項目の満足度の高さと、利用者の病態、訪問頻度、看護師のアセスメントの取り組み、他機関の研修受け入れとの間に関連がみられた。平成25年度の研究計画は、1.質管理とその中の1方法としての「利用者満足度調査」のあり方を検討する、2.インタビュー調査から訪問看護の質を評価する視点を抽出する、3.これらの結果を照らし合わせて利用者満足度調査の概念枠組みを整理する、であった。1.質管理及び利用者満足度調査のあり方の検討に関しては、諸外国の在宅ケアの質指標に関する文献検討及び関連する公的機関のホームページや発行している報告書などをもとに、質を評価する視点について整理した。具体的には、カナダのオンタリオ州の質指標と評価方法、オランダの質指標と評価方法、ヨーロッパの諸外国の質指標項目について整理した。日本の現状と比較し、質評価の視点としてストラクチャー・プロセス・アウトカムの3側面から多様な項目があること、在宅ケア提供者の制度的な違いがあることがわかった。これらを踏まえて、日本の現状に合わせて、ストラクチャー・プロセス・アウトカムの側面から質管理方法を総合的に検討し提案していく必要があることを考察した。2.訪問看護の質を評価する視点の抽出に関しては、5名の訪問看護管理者へインタビューを実施した。質的に分析した結果、評価したい視点として、「説明」「利用者理解」「訪問看護の効果」「予測的対処」「チームケア」「接遇」の6要素が抽出された。また、現状の利用者満足度調査の課題や意向として、「高齢者など多数いる回答困難者への対応」「数値だけでなく自由記載により具体的内容を把握する必要性」「質改善につなげるために調査方法を検討する必要性」「他職種への利用者満足度調査の検討」が挙げられた。3.利用者満足度調査の概念枠組みの整理に関しては、2.の結果をもとに、引き続き、有識者等のディスカッションをへて洗練させていきたいと考えている。本研究の一つは、訪問看護サービスの専門性が評価できる利用者満足度の概念枠組みを明らかにすることであった。利用者満足度調査自体の目的は、「質管理」である。そのため、利用者満足度のみならず、訪問看護の「質管理」全体を視野にいれて検討する必要性が明らかとなった。よって、本年度は、質管理の取り組みの実態調査と、利用者満足度に関する文献検討を行った。1過去1年間の訪問看護の「質管理」の取り組みについて、全国の訪問看護ステーションに調査したところ、実施が高い順に「研修会への参加(88%)」「管理者による看護記録の確認(64%)」「スタッフの目標管理(45%)」「管理者による全ケアプランの確認(42%)」などが挙げられた。「利用者満足度調査」を実施したのは38%であった。また、利用者満足度調査を実施している訪問看護ステーションは、実施していない訪問看護ステーションに比べ、規模が大きく、管理者の経験が高いなどの傾向がみられており、実施しやすい環境要因も必要だと考えられた。このような結果から、臨床で活用できる利用者満足度調査とするためには、調査方法やあり方を検討していく必要があることがわかった。2文献検討からは、先行研究で行っている利用者満足度調査の内容は、「職員の態度」「説明」「総合的満足度」など、接遇に関する項目を中心としていたことがわかった。調査は90%以上が肯定的評価を得ているが、年齢が若い場合、健康状態が悪い場合には、比較的満足度が低くなる傾向があることがわかった。以上の結果から、訪問看護の専門性を評価できる項目についてはまだ十分な研究がなされていないことがわかった。今後は、さらに文献検討するとともに、インタビュー調査などから専門性を評価できる項目を検討していく必要があることがわかった。今年度は、1利用者満足度尺度の枠組みと質問項目の作成、2パネルディスカッションによる質問項目の洗練、3プレテストを実施した。1においては、国内外の文献レビューやインタビュー調査をもとに利用者満足度尺度の枠組みと質問項目案を作成した。2においては、訪問看護管理者や有識者とディスカッションを行い、内容の妥当性を確認し、また、難しい表現や意味が重複している項目について整理した。次に、訪問看護利用者9名を対象に、実際に回答してもらい、回答しづらい項目について尋ねて表現を修正した。また、回答分布を確認して回答方法を検討した。3において、調査方法は、444か所の訪問看護ステーションに、各1名ずつ利用者満足度調査票を配布してもらった。回収は253票で、回収率は57%であった。分析は、項目分析、因子分析、尺度と要因との関連分析を行った。統計的分析結果から、5因子構造15項目が妥当だと考えられた。具体的には、「先を見越したケア」4項目、「意思の尊重」2項目、「24時間支援体制」3項目、「多職種連携」2項目、「サービス効果」4項目であった。次に、利用者満足度調査票への回答とともに、具体的に満足・不満足した内容について自由記載で尋ね、その内容を質的に分析した。質的分析結果から、上記以外には、「変化に応じたケア」が、利用者の満足・不満足につながっていることが示唆された。

よって、新たに、「変化に応じたケア」に関する3項目を作成し、追加した。統計的分析結果と合わせた全18項目を、「利用者満足度尺度」とした。12年目においては、文献検討、インタビュー調査から利用者満足度尺度の枠組みを整理した。3年目においては、、利用者満足度尺度の質問項目の作成、パネルディスカッションによる洗練、プレテストを実施し、18項目の利用者満足度尺度(5件法)を作成した。この尺度は、「終末期や医療ニーズの高い利用者も含めた全利用者のケアに関する満足度」を測定できるものとした。最終年度では、訪問看護事業所における利用者満足度の評価と関連要因の検討を目的に研究を行った。具体的には以下の方法である。調査方法として、訪問看護に関する団体と共同で研究を実施し、その会員である事業所に募集をかけ、75事業所より応募があった。各事業所を通し利用者満足度調査票を配布してもらった。結果として、70事業所より協力が得られ、調査票の配布が2673名、回収が1975名であった(回収率73.9%)。利用者満足度の18項目について、「まあそう思う」「とてもそう思う」と回答した割合は7292%であり、全体として満足度は高かった。利用者満足度18項目は、因子分析の結果「ケアプロセス」15項目、「訪問看護の効果」3項目に分かれた。ケアプロセス15項目の合計点と、利用者特性、訪問看護事業所特性との関連を分析したところ、利用者特性(病態、訪問頻度)、訪問看護事業所特性(包括的アセスメントの実施、他機関の研修受け入れ)が利用者満足度と関連していた。以上の結果から、1訪問看護事業所間で利用者満足度を比較する際には、利用者の特性として病態の違いを考慮する必要性、2訪問看護事業所においてアセスメントや教育機関としての取り組みができている場合に利用者満足度は高い可能性が示唆された。また、本調査から得られた全体結果と事業所別の結果は、協力いただいた各訪問看護事業所へ還元した。研究目的は、訪問看護の専門性が評価できる利用者満足度尺度の開発である。文献検討、インタビュー調査、プレテストから18項目の利用者満足度尺度を作成した。1975人の利用者から回答が得られ((回収率73.9%)、18項目のどの項目も満足と回答した割合が7292%と高かった。18項目のうち、ケアプロセスに関する15項目の満足度の高さと、利用者の病態、訪問頻度、看護師のアセスメントの取り組み、他機関の研修受け入れとの間に関連がみられた。今年度に計画された1利用者満足度尺度の枠組みと質問項目の作成、2パネルディスカッションによる質問項目の洗練、3プレテストについて実施することができている。しかし、研究結果の質を高めるために、さらに、追加の調査の必要性があると判断したため、次年度に追加調査予定である。在宅看護今年度作成した利用者満足度尺度について、複数の訪問看護事業所において利用者全員を対象に調査する。調査結果から、尺度の妥当性、信頼性を検証する。本年度は、1.質管理及び利用者満足度調査のあり方の検討、2.訪問看護の質を評価する視点の抽出、3.利用者満足度調査の概念枠組みの整理を目的とした。1、2については概ね実施できたが、3.概念枠組みの整理に関しては、十分な検討には至っていない。
全身性強皮症におけるpentraxin 3の意義に関する研究

強皮症患者175例と健常人19例の血漿PTX3濃度および血清FGF2濃度を測定したところ、共に強皮症患者の方が有意に上昇していた。さらに、各臓器病変(手指潰瘍(DU)、上部・下部消化管病変、間質性肺疾患、肺動脈性肺高血圧症(PAH)、心筋病変)の有無と、PTX3・FGF2濃度の関連を調べたところ、DU患者ではPTX3・FGF2濃度が有意に上昇しており、PAH患者では、FGF2濃度が有意に低下していた。次に、2年前後のペア検体のある37例を対象に、2年間にDUを発症した9例と、未発症28例に分け、PTX3・FGF2濃度の変化を測定したところ、FGF2濃度はDU発症例でのみ、有意に上昇しており、代償的上昇と考えられた。一方、PTX3濃度はDUの有無に関わらず経過中に有意な変化を認めなかった。そこで、DU未発症158例を対象に、2群に層別化し、将来のDU発症の累積発生率を比較したところ、PTX3≧4.3ng/ml群は<4.3群と比較して有意に高かった。次に、66例を対象に、末梢血中の血管内皮前駆細胞(EPC)(CD34+CD133+CD309+)数とPTX3濃度の関連を検討したところ、反比例の関係にあった。さらに、C57BL/6マウスの骨髄細胞を用いたEPCコロニー形成アッセイにて、recombinant PTX3を0、5、20nMの3群で添加したところ(各群n = 4)、用量依存性にコロニー数が低下し、PTX3による骨髄中のEPC成熟抑制効果が示された。以上から、PTX3への高濃度暴露が脈管形成抑制を介して末梢循環障害発症に寄与していると考えられた。
クロムイオンドープ波長可変レーザー結晶の飽和増幅特性を利用した高速位相共役鏡

レーザー媒質の飽和増幅を介して非線形分極を誘起するのに必要な光強度はレーザー活性種であるイオンの誘導放出断面積とレーザー上準位寿命の積に反比例する。Cr^<3+>に比べ、Nd^<3+>は誘導放出断面積が数倍大きく、また、実験にNd: YAGレーザーを光源として使用できることから、実験が容易である。そこで、前段階としてCr^<3+> LiSAF等の代わりにNd: YAG結晶を非線形媒質として使用し、縮退四光波混合による位相共役波発生を行った。フラシュランプ励起Nd: YAGロッド中に100μsのパルス幅を持つNd: YAGレーザー光を入射して、四光波混合を行った結果、ポンプ光強度約100W/cm^2で位相共役波反射率は30%に達し、低入力動作可能な位相共役鏡が実現できた。また、この時の位相共役鏡の立ち上がり時間は数10μsであった。この応答時間は非線形媒質に入射した光エネルギーの積分値が非線形媒質の利得飽和フルエンスに達する時間で決まるものと考えられる。高速応答化には誘導放出断面積の大きな材料を用いることが考えられ、代表的なものに有機色素が挙げられる。そこで、クマリン系色素を非線形媒質として用いて、Q-switched Nd: YAGレーザー光の第二高調波を光源として縮退四光波混合を行った。ポンプ光強度2050kW/cm^2において、約10%の位相共役波が発生し、その立ち上がり時間は約3nsであった。これらのことから、位相共役波の応答速度はほぼ非線形材料として用いるレーザー媒質の誘導断面積で決定され、位相共役鏡の動作に必要な光強度はレーザー媒質の上準位寿命で決定されていることがわかった。これらを踏まえて、今後Cr^<3+> LiSAF等のCr^<3+>イオンドープレーザー結晶で実験を行う予定である。
電子情報機器の電磁波障害を防止する電磁波シールド材料の開発と成形加工技術の確立

本研究では、まずマイクロ波プラズマを用いて板ガラス表面にITO膜を被覆した.そのITO膜を線間隔、線幅、線の形状を変えて加工し、このようなITO膜の電磁波シールド効果を測定した.線状に加工した場合、線の間隔が小さくなるにつれて電磁波シールド効果は向上し、線幅にはあまりえいきょうを受けなかった.線の形状をメッシュ状に変えるとメッシュ形状よりもむしろメッシュの形状よりもメッシュの線間隔が大きな影響を与えた.次にこれらの加工したITO膜を3枚積層し、ITO膜の積層順序が電磁波シールド効果に及ぼす影響について検討した.電磁波シールド効果はITO膜の積層数が増加するにつれて増加した.同じ3枚の積層数の場合でもITO膜が孤立して積層されるよりITO膜同士が接触している方が電磁波シールド効果は向上した.これは電磁波が入射したことによって発生する高周波電流が速やかにアースされて流れるために電磁波シールド効果が向上すると考えられる.炭素繊維表面にマイクロ波水熱法によりフェライトやニッケルフェライトを被覆することに成功した.これをX線回析法およびSEMによって確認した.この被覆した炭素繊維をパルプおよびバインダーと混合した後に抄紙化し、乾燥させてシート状に加工した.この加工の際、炭素繊維の配合割合を40%、80%と変えた.これらの紙シート状に加工した素材の電磁波シールド効果を測定した.炭素繊維が多いほど電磁波シールド効果が良く、フェライトおよびニッケルフェライトを被覆すると逆に電磁波シールド効果は悪くなる傾向があった.しかも400MHz以下の周波数帯域で負の遮蔽効果が認められた.この負の遮蔽効果は電磁波によって発生した高周波電流が炭素繊維をアンテナ代わりにして再発信するから起こる現象である.本研究では、まずマイクロ波プラズマを用いて板ガラス表面にITO膜を被覆した.そのITO膜を線間隔、線幅、線の形状を変えて加工し、このようなITO膜の電磁波シールド効果を測定した.線状に加工した場合、線の間隔が小さくなるにつれて電磁波シールド効果は向上し、線幅にはあまりえいきょうを受けなかった.線の形状をメッシュ状に変えるとメッシュ形状よりもむしろメッシュの形状よりもメッシュの線間隔が大きな影響を与えた.次にこれらの加工したITO膜を3枚積層し、ITO膜の積層順序が電磁波シールド効果に及ぼす影響について検討した.電磁波シールド効果はITO膜の積層数が増加するにつれて増加した.同じ3枚の積層数の場合でもITO膜が孤立して積層されるよりITO膜同士が接触している方が電磁波シールド効果は向上した.これは電磁波が入射したことによって発生する高周波電流が速やかにアースされて流れるために電磁波シールド効果が向上すると考えられる.炭素繊維表面にマイクロ波水熱法によりフェライトやニッケルフェライトを被覆することに成功した.これをX線回析法およびSEMによって確認した.この被覆した炭素繊維をパルプおよびバインダーと混合した後に抄紙化し、乾燥させてシート状に加工した.この加工の際、炭素繊維の配合割合を40%、80%と変えた.これらの紙シート状に加工した素材の電磁波シールド効果を測定した.炭素繊維が多いほど電磁波シールド効果が良く、フェライトおよびニッケルフェライトを被覆すると逆に電磁波シールド効果は悪くなる傾向があった.しかも400MHz以下の周波数帯域で負の遮蔽効果が認められた.この負の遮蔽効果は電磁波によって発生した高周波電流が炭素繊維をアンテナ代わりにして再発信するから起こる現象である.本研究は電磁波シールド材の開発のため、1)機能性複合材料2)機能性薄膜について電磁波シールド特性を解明した。銅板からできたシールドバックスを電波暗室に設置し、平面波である電磁波を試料に入射させたとき、試料が持つ電磁波シールド特性を測定・解析した。得られた結果は,次のとおりである。1)機能性複合材料の開発のため、まず、銅細線をプラスチック板に配向させたプラスチック系複合材料を作製した。銅細線の配向角度が電界に対して90°のとき、電波のしゃへい効果は全くなく、角度が小さくなるほどその効果は増大する。角度が30°のとき、しゃへい効果は最大となる。銅細線の配向間隔が広がると,しゃへい効果が改善された。2)マイクロ波イオンプレーティングによって、ガラス基板にエアロ膜を被覆してその膜のしゃへい効果を調べた。エアロ膜は1、2、及び3枚と重ねるほど、しゃへい効果が向上し、エアロ膜を外部に接触するとより効果的あった。エアロ膜を棒状に加工すると、その長さに対応した周波数の電波をしゃへいできた。本研究では、まずマイクロ波プラズマを用いて板ガラス表面にITO膜を被覆した.そのITO膜を線間隔、線幅、線の形状を変えて加工し、このようなITO膜の電磁波シールド効果を測定した.線状に加工した場合、線の間隔が小さくなるにつれて電磁波シールド効果は向上し、線幅にはあまり影響を受けなかった.線の形状をメッシュ状に変えるとメッシュ形状よりもむしろメッシュの形状よりもメッシュの線間隔が大きな影響を与えた.次にこれらの加工したITO膜を3枚積層し、ITO膜の積層順序が電磁波シールド効果に及ぼす影響について検討した.電磁波シールド効果はITO膜の積層数が増加するにつれて増加した.同じ3枚の積層数の場合でもITO膜が孤立して積層されるよりITO膜同士が接触している方が電磁波シールド効果は向上した.これは電磁波が入射したことによって発生する高周波伝流が速やかにアースされて流れるために電磁波シールド効果が向上すると考えられる.炭素繊維表面にマイクロ波水熱法によりフェライトやニッケルフェライトを被覆することに成功した.これをX線回折法およびSEMによって確認した.

この被覆した炭素繊維をパルプおよびバインダーと混合した後に抄紙化し、乾燥させてシート状に加工した.この加工の際、炭素繊維の配合割合を40%、80%と変えた.これらの紙シート状に加工した素材の電磁波シールド効果を測定した.炭素繊維が多いほど電磁波シールド効果が良く、フェライトおよびニッケルフェライトを被覆すると逆に電磁波シールド効果は悪くなる傾向があった.しかも400MHz以下の周波数帯域で負の遮蔽効果が認められた.この負の遮蔽効果は電磁波によって発生した高周波電流が炭素繊維をアンテナ代わりにして再発信するから起こる現象である.
医師・看護師養成プロセスにおける自殺予防プログラムの構築-医育機関の使命として

医師・看護師養成プロセスにおける自殺予防プログラムを構築することを目的として、医学部学生から社会人1年目の研修医、看護師を対象に、メンタルヘルス調査を実施して実態を把握した。その結果、学生の間は少ないが、就職後3ヵ月で、仕事の質的負担、身体負担が高く約2030%に抑うつ状態が疑われることがわかり、適切な時期にメンタルヘルス調査をして介入することにより、うつ病の早期治療を可能にして自殺予防につなげることができることを明らかにした。医師・看護師養成プロセスにおける自殺予防プログラムの構築を目的として、高知大学医学部学生から社会人1年目の初期研修医、新採用看護師に対して、精神的健康度、抑うつ度、ストレス度、勤務状況などを調査して、自殺の危険な抑うつ状態の者に早期介入し、現状を把握する為の分析方法を検討した。1.調査を実施した。(研究代表者)【研究対象】医学部医学科1年生、3年生、5年生、看護学科1年生、3年生、初期研修医、新採用看護師【調査方法】質問紙による調査【実施方法】医学科1年生、3年生、5年生、看護学科1年生、3年生:平成22年度オリエンテーション時、SDSを施行した。初期研修医、新採用看護師:平成22年度オリエンテーション時、SDS、GHQ、平成22年6月、平成23年3月、SDS、GHQ、職業性ストレス簡易調査票、アンケート調査を施行した。2.スクリーニングによる早期介入をした。(研究代表者)研修医、新採用看護師に対しては、学内倫理委員会の承認を得て、スクリーニングをして抑うつ状態の高い者に対して呼び出し面接をした。実際に治療の必用な者に対しては、研究代表者の保健管理センター医学部分室の精神科医が治療を担当した。3.平成22年度の調査結果の分析方法を検討した。(研究代表者、研究分担者)抑うつ状態や精神健康不良の者がどのくらい存在するのか、精神健康度と大学、大学病院の勤務体制や職場環境などストレス状況とのつながりはどうか、大学生、研修医、新採用看護師間において、精神健康度に変化があるのか、調査の時期、性別と精神健康度との相関など現状を把握する為の分析方法を検討した。1.H22年度と同じ調査を実施した。初期研修医、新採用看護師:平成23年度オリエンテーション時、SDS、GHQ、平成22年6月、平成23年3月、SDS、GHQ、職業性ストレス簡易調査票、アンケート調査を施行した。3.平成22年度の調査結果を分析し、結果を発表した。(研究代表者、研究分担者)抑うつ状態や精神健康不良の者がどのくらい存在するのか、大学生、研修医、新採用看護師間または調査の時期において、精神健康度に変化があるのか、職場のストレスや勤務体制はどうかなどについて結果を分析して、第49回全国大学保健管理研究集会で発表した。4.メンタルヘルス研修会と高度医療人養成事業メンタルヘルス講演会を開催した。(研究代表者、研究分担者)「自殺予防のために知っておきたいこと」という題で医療安全管理部と協働で教職員を対象とするメンタルヘルス研修会と「うつ病からの社会復帰」とう題で講師を招いて高度医療人養成事業メンタルヘルス講演会を開催した。1.第50回全国大学保健管理研究集会で、以下のように発表した。(研究代表者、研究分担者)医師・看護師養成プロセスにおける自殺予防プログラムの構築を目的として、医学科1,3,5年生、看護学科1,3年生、研修医、新採用看護師を対象として、平成22、23年度に施行した精神健康度調査(SDS,GHQ30,職業性ストレス簡易調査票、勤務状況などのアンケート)の2年間の結果を、分析、比較して、次のようにまとめた。(1)2年間の対象比較で、看護学科3年生のSDSと研修医4月のGHQにおいてH22年度がH23年度より有意に高い以外は、有意差は無く2年間ほぼ同じ傾向であった。(2)医師・看護師養成プロセスにおいて、学生の間は問題がなくても、就職直後から心理的な仕事の質的負担、身体的負担を強く感じ、3月後に、抑うつ状態が疑われる人が約23割いると考えられて、とくに看護師は1年後もその状態が続いていた。