hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体腎移植の複数腎動脈グラフトにおける再建不要限界の模索

本研究では、生体腎移植におけるグラフトの副動脈の再建の要否を決定する事を目標としている。必要な症例の集積および3Dシミュレーションを含めた解析は概ね終えており、具体的にシミュレーションを行う技術および体制は確立した。既に実際の術前症例で一部シミュレーションを行っており、その有用性を確認している。研究内容に関しては大部分で目処が立っており、現在英文論文を執筆し投稿中である。これまで複数の英文論文に投稿してきたが、残念ながらいずれも受理されるまでには至っていない。本邦においては本研究のような腎ドナーの綿密な術前評価に一定の評価を受けていると思われるが、一方で海外では本研究の有用性について必ずしも十分な理解が得られていない。投稿した多くの英文雑誌で研究の有用性や客観性について疑問が呈されているが、これについてはReviewerもしくはEditorへの回答という形で理解を求めていく予定である。また必要であれば研究症例やシミュレーションの追加を試みる予定である。予定では研究を終了し、英文論文の執筆・投稿および受理まで終えている予定であったが、残念ながら受理までに至っていない。本研究の有用性について引き続き理解を求めていく必要がある。研究内容に関しては、シミュレーション自体は問題なくできており体制も整ったが、腎動態シンチグラフィとの融合が困難である事が判明した。技術的に3Dシミュレーション画像と組み合わせる事が難しく、改善できるかどうか検討中である。研究期間を延長し、引き続き英文論文の受理を目指していく。ReviewerもしくはEditorとの議論の上で、研究の修正や追加が必要であれば検討する。また本研究内容や類似した研究について、海外での評価や位置付けを再度確認していく。海外の施設からの論文や学会発表を参考に、本研究の有用性をより示せるか模索する。現在、3D画像解析システムについて症例の集積および技術の修得を順調に行えており、シミュレーションを安定的に行う方法を確立しつつある。シミュレーションに要する時間も大幅に短縮しており、現在は1症例あたり10分15分程で行えるようになった。解析手法を身につけた医師も増え、複数人の体制で多忙な臨床業務の中でも問題なくシミュレーションが行えるようになった。更に、これまでの過去の症例について後方視的に解析を行うと共に、研究開始後は新たな手術症例についてもあらかじめ術前にシミュレーションを行う事とし、その体制も確立した。現在では、複数腎動脈を有すると考えられる症例については事前に詳細なダイナミック造影CTを撮影し、術前に3Dシミュレーションを行って副動脈の灌流領域を算出している。これを元に科内のカンファレンスで腎動脈の再建の要否を判断し手術に臨んでいる。実際の手術では、back tableでのbench surgeryで灌流域の妥当性を確認している。これまでに術前シミュレーションとの大幅な乖離は経験していない。本シミュレーションがドナー手術およびレシピエント手術の両方で非常に有用である事を実感している。上記を踏まえ、過去の50症例の検討を元に英文論文を作成した。校正を終え現在投稿中である。Transplant International (IF: 2.93)に投稿し幾つかの点で残念ながらRejectであったが、Reviewerからの反応は強い興味を示すものが多かった。校正を重ねた後、Transplantation (IF: 3.73)に投稿予定である。最終的なJournalについては未定であるが、出版を達成したいと考えている。これまで、当初の研究予定を概ね順調に遂行できている。既に、3D画像解析システムを用いて術前シミュレーションを行う手法を確立しつつあり、研究計画の初期段階で予定していた過去の症例のretrospectiveな解析を終了した。その結果は英文論文にまとめ、現在投稿中である。また、本研究が開始する前に行っていた、目視による大まかな灌流領域の推定との整合性についても検討した。その結果、本手法の方がより詳細に術前評価を行え、また脈管の走行を詳しく評価できるのに加えて、灌流領域の妥当性も確認できた。これらを踏まえた上で、本手法が実臨床でも十分使用に耐え得ると判断し、当研究を院内の倫理委員会に申請し許可を得た。その上で実臨床での使用を開始し、現在は複数腎動脈が予想される全ての生体腎移植症例に対して本手法による術前3Dシミュレーションを行っている。その結果、ドナー・レシピエント共により安全な手術が可能となっており、効果を実感している。

本研究の有用性について引き続き理解を求めていく必要がある。研究内容に関しては、シミュレーション自体は問題なくできており体制も整ったが、腎動態シンチグラフィとの融合が困難である事が判明した。技術的に3Dシミュレーション画像と組み合わせる事が難しく、改善できるかどうか検討中である。今後の研究計画として、当初の予定通り3D画像解析システムと他のmodalityとの融合を図りたいと考えている。これは、術前3Dシミュレーションの手法が確立した次段階の研究として予定していたものである。具体的には、まずIndocyanine green (ICG) navigationとの融合を図る。当科では既にICGを用いたnavigation手術を複数の領域で行っているが、これを本研究の3Dシミュレーションと融合する。術前の3Dシミュレーションで想定した動脈走行・灌流域を目標に、ドナーの手術中にICGを静注し実際の生体内での灌流域を評価する。また、ICG navigationは3Dシミュレーションでは分からない尿管の灌流の有無も評価できるため、副動脈の再建の要否に役立つと考える。また、腎動態シンチグラフィと3D画像解析の融合を検討する。腎動態シンチグラフィは、ドナーの術前腎機能評価のため全症例で行っている検査だが、これを3D画像解析システムと融合させる事で、各副動脈の灌流領域の機能評価ができると考えている。残念ながら、現在主に行っているMAG3腎動態シンチグラフィでは融合が難しいことが判明しており、今後別の腎動態シンチグラフィを用いたいと考えている。研究期間を延長し、引き続き英文論文の受理を目指していく。ReviewerもしくはEditorとの議論の上で、研究の修正や追加が必要であれば検討する。また本研究内容や類似した研究について、海外での評価や位置付けを再度確認していく。海外の施設からの論文や学会発表を参考に、本研究の有用性をより示せるか模索する。当年度は、予定した程経費を必要としなかったため次年度使用額が生じた。また、国際学会への参加がなかったため旅費も未使用である。次年度は、研究の進行に応じて更に諸経費が必要となり、また国際学会へも参加予定である。本研究に関し、研究の一部である腎動態シンチグラフィとの融合が技術的に困難である事が判明し、中止した事で余剰予算が生じた。次年度まで研究期間を延長し、主に英文論文への受理を目指して予算を使用予定である。必要に応じて追加研究の施行や、類似研究の確認のため海外学会への参加が必要になる可能性がある。
小児リウマチ性疾患の活動性評価に有用なバイオマーカーの検索

本研究の検討中に、小児リウマチ性疾患を含めた小児のさまざまな慢性および急性炎症性疾患のバイオマーカーの検討を行った。小児リウマチ性疾患とは異なるが原因不明の中枢神経炎症疾患であるけいれん重積型急性脳症の予後予測にプロカルシトニンが有用であることが判明したため報告を行った。継続的な検体収集システムを確立したものの小児リウマチ性疾患の絶対数が少ないため、当施設以外では十分な症例数を得ることができなかった。期間が限定されているため、同一症例において初発と再燃を呈したケースは認めなかった。測定項目の変動があり、解釈に時間を要した。検体収集に関しては、多くの小児リウマチ性疾患を診療している施設との連携が必要である。全国の小児リウマチ専門施設との連携や小児リウマチ学会の登録(レジストリ)研究を活用することが望ましいと考える。同一症例において、疾患活動性の変動を評価するためには今後も長期的に研究を継続していく必要がある。・継続的な検体収集システムの確立のため、岡山大学倫理委員会に申請を行っている。臨床検体を用いた検討については、岡山大学病院・また岡山大学小児科関連病院で加療を行った患児を対象としている。この1年は研究の立ち上げと検体採取に要したため、各種バイオマーカーの測定は一部しか達成できなかった。臨床検体は予定通り収集されているが、酸化ストレスマーカーであるTRXは病勢が安定している時期でも上昇している場合がある。これはTRXが溶血の影響により上昇しているためと考えられた。小児リウマチ性疾患の症例は徐々に増加してきている。現時点では若年性特発性関節炎のみ評価しているが、今後は高安動脈炎(2例)、皮膚筋炎(6例)、シェーグレン症候群(3例)、MCTD(3例)などについてバイオマーカーを測定予定である。測定結果と各疾患の活動性との関連の評価を進めていきたい。臨床検体は計画通り収集を継続する。血清中のTRXでは相関が乏しいためmRNAの発現も評価する予定である。TotalRNAの抽出は、末梢血単核球については、QIAamp RNA Blood Mini Kit(Qiagen)、全血からはPAXgene採血管(日本BD)とPaxgene Blood RNA system(Qiagen)を使用する。cDNA合成はRETROscript(Ambion)を用いる予定である。また検体採取時には溶血を起こさないように対策を行う。当該年度に施行予定であったバイオマーカーキットは購入済であり、次年度は研究結果を学会にて発表を行う予定である。平成28年度に各種バイオマーカーを測定予定であったが、研究の立ち上げと検体の収集に時間を要したため予定通りの測定を行えなかったため未使用額が生じた。平成29年度に各種バイオマーカーを購入し、現在測定を行っている。再検査分のキットは未購入である。また現在研究結果を評価中であるため学会発表は行っていない。以上により平成29年度の未使用額が生じた。炎症性サイトカインはMILLIPLEX Kit(MILLIPORE社)を用いてLuminex 200/MAGPIX system(MILLIPORE社)で複数の項目を測定することができる。今回臨床検体を採取したものの検査担当者が複数の研究を行っており時間を得られなかったためサイトカインを測定できなかった症例がある。次年度に実験時間を確保した後にMILLIPLEX Kitを購入して検査を予定している。この実験に次年度使用額を当てる予定である。次年度に、当該年度に施行予定であったバイオマーカー測定を行う予定であり未使用額はその経費に充てることとしたい。
幼児期の脳機能発達と自閉症スペクトラム早期発見の生理学的指標

自閉症スペクトラム障害に関連する幼児期の脳機能については、これまでの実験方法がなく、ほとんど明らかになっていない。本研究において、37歳の自閉症スペクトラム児と健常児を対象に人の声に対する脳反応を幼児用脳磁計(MEG)を用いて比較を行いました。その結果、脳反応の左半球への側性化において健常児群との相違が認められた。さらに今回、健常発達においては言語発達に伴った聴覚野の脳機能の成長過程が認められたが、自閉症スペクトラム幼児では認められなかった。本研究の結果から、言語にかかわる聴覚野の成熟パターンが、自閉症スペクトラム障害者では異なっている可能性が示唆された。研究代表者は、自閉症スペクトラムを早期発見するための生理学的指標について調査するため、平成24年度においては、母子間のコミュニケーションでよく使われる「ね」という人の声に対する脳の反応について調べた。対象は、3ー7歳の定型発達児33名、自閉症スペクトラム児30名である。小児用MEGを用いて音声を聞いている時の脳活動を記録し、グループ間の違い及び、言語発達との関係について調べた。平成24年度の実験結果については、“Atypical brain maturation in the auditory cortex and language performance in 3- to 7-year-old children with autism spectrum disorder"というタイトルで現在、Molecular Autismという国際的学術雑誌に修正投稿中である。研究計画書に記載の通り、今年度においては、定型発達群、自閉症スペクトラム群の2回目の心理検査、測定を実施し、発達に伴う脳機能の変化についても調査していく。被験者については、24年度に、実験に協力していただいた被験者に再度協力をお願いする予定である。実験は引き続き石川県金沢市に所在する横河電機内のMEG(脳磁計)施設において金沢大学の専門スタッフと協力して行う。さらに、今年度の研究成果おいても国際学術誌に発表することを目的とする。本研究は世界に2台しかない小児用MEGのうち一台を用いて、3-7歳の幼児を対象に実験を行ったものである。幼児期は、これまで覚醒時の脳機能測定が困難であったため、その脳機能について未だはほとんど解明されていない。そのため本研究は、ミッシングリンクである幼児期の聴覚に関する脳機能を解明するためにも貴重なものである。24年度の実験において、定型発達児と自閉症スペクトラム児の人の声に対する反応について違いを検出し、その結果を国際学術雑誌論文として報告した。この結果については自閉症スペクトラム早期発見の一生理学的指標として考えられるものであり、本研究は概ね研究計画通り進んでいると考える。25年度は、24年度に参加してもらった被験者の2回目の認知行動評価・小児用MEGでの脳機能計測など縦断的なデータの収集・2回分のデータの解析を行った上で結果をまとめ、学会発表及び論文として研究成果を発表する作業が中心となる。24年度は、25年度に向けた具体的な研究デザインの検討と予備的実験等に多くの時間を費やし、謝金を要する被験者の測定、学会発表や論文出版等には、当初計画していた金額を用いなかった。そのため24年度は繰越金が発生した。25年度は24年度の繰越金と合わせ、研究費の使用計画として、データの管理及び解析・整理などをお願いするパート雇用のために1500,000円、学会等出張費として150,000円、被験者への謝金として600,000円、論文等出版費として300,000円、解析用ソフトウェア、ハードウェア等の消耗品として約400,000円を予定している。
紫外線による植物の生長促進機構に関する研究

一般に紫外線(UV)は植物の生育に阻害作用に及ぼすと信じられているが、これは、現在地球に到達していないUV(UVーB:320ー280nmの一部短波長域やUVーC:280ー200nm波長域)を照射した時の結果に基づくものである。著者らはこれまでの研究において、地球に到達しているUV(UVーA:400ー320nmとUVーB中の290nm以上の波長域)は、植物の生育にプラス効果をもたらすことを確認している。つまり植物の生育には近紫外光(nearUV:400ー300nm)が必須であるという結果を得ている。ここでは(1991年度)、植物の生育の主要素である光合成と窒素代謝におけるnearUVの影響を調べたので、その結果を記す。圃場に、自然光(290nm以上の波長)を透過するビニ-ルフィルム被覆のハウス(+UV区)と400nm以上の波長しか透過しないビニ-ルフィルム被覆のハウス(-UV区)を設置し、その中で幾つかの植物を栽培した。各植物の葉および葉より分離したクロロプラスト画分を用いて代謝レベルの変動を調べた。葉のデイスクを用いて酸素電極法による光合成活性は-UV区に比べて+UV区で高かった。また、カルビン・ベンソン回路中の幾つかの酵素活性も+UV区で高かった。さらに分離したクロロプラスト画分をSDSーPAGEにかけたところ、+UV区で-UV区よりも濃いバンドが見られた。従ってこれらの植物の光合成促進は酵素による代謝レベルの調節反応の促進によるのではないかと考えられる。また、+UV区の葉中では蛋白含量が多かったことから葉の硝酸還元酵素活性を測定したところ-UV区よりも+UV区で高い値が得られた。この値が酵素の活性によるか酵素の誘導によるかは不明であるが、nearUVは窒素代謝にも関与していると思われる。ナス果実は+UV区では露地物と変わらない形状・サイズ、着色(紫)を呈したが、-UV区では短小で且つ紫に着色しなかった。以上のことから、太陽光中のnearUVは光合成系や窒素代謝系を促進し、植物の生育を良くするための必須要因であると断定される。
DNA多型を用いた歯科法医学的個人識別における実用度の高い検査法の開発

本研究は歯科法医学実際面において、特に変性したDNAを用いた多型検査への応用性の高い判定法を確立することを目的に行われたものである。初年度はSTRを中心に、PCR増幅産物の大きさを小さくすることで、検出効率を上げ、正確な判定が可能か否かを確認することに重きをおいた。対象としてD12S66、VWA、CD4などの小さめの座位を中心とした比較と共に、Y染色体STRの増幅sizeを変えてその影響を検討したところ、小さな増幅sizeは検出効率を上昇させたが、必ずしも正確な判定には結びつかなかった。そこでmtDNAを中心とした塩基置換による多型を並行して検討した。また母系遺伝形式をとるmtDNAに対し、父系遺伝形式をとるY染色体多型についても10種のSTRを検討し、両者が極めて識別能力が高いことを示した。特にmtDNAについてはHVI、HVII領域の情報から、日本人を32のグループに分類し、特に近縁集団との識別に応用可能であることを示した。またY染色体多型については、DYS390の構造多型を示し、さらにSNPsによる分類を加えることにより、日本人男性にいくつかの系統があることを示すと共に、増幅sizeを小さくしたSNPsが変性DNAからの多型検出に適していることを示した。また物体検査への応用として、口腔内に装着されていたレジン製補綴物からDNA多型検査のための資料回収から型判定までの手順を確立した。さらにVWA、DYS390については非ヒト霊長類のSTR多型についてその特徴を明らかにし、人獣鑑別への応用のみでなく、進化学的に興味のある知見を得た。以上の如く本研究においては、常染色体、mtDNA、Y染色体上の多型につき、変性DNAから識別能力の高い、正確な結果を得るための方法を検討してきたが、いずれも実用度の極めて高い結果が得られたと考えている。本研究はDNA多型の検査において、高度変性資料からの多型検出に際し、実用度の高い判定方法を確立することを目的としている。本年度得られた結果を纏めると以下の如くである。(1)歯牙及び血痕から抽出した変性DNAを資料として、VWA locus(126-170bp)およびCD4 locus(86-121bp)の型判定を試みたところ、増幅効率と型判定の可、不可は必ずしも増幅産物の大きさと一致しないことがわかった。(2)Y-STRのDYS389locusの増幅産物を小さくして、変性DNAからの検出を試みたところ、増幅産物を小さくすることにより増幅効率は上がったが、型判定に誤りを生じる場合がでてくることがわかった。(3)ミトコンドリアDNAのHVIおよびHVII領域の塩基配列を120例の日本人につき検討したところ、111型に分類され、genetic diversityは99.03%と計算された。また日本人を積極的に識別することを目的としたミトコンドリアDNAのhaplotypeを作成し、日本人を大きく16型に分類した。この分類法で約80-90%の白人と日本人は識別可能であったが、韓国人は共通のhaplotypeを共有するものが多かった。黒人、中国人、中央アジア人などはHVIIのデータがないが、地理的な距離に一致して、その違いは増しているようであった。(4)144人の日本人男性につき10種のY染色体上のSTR多型(DYS19,388,389I,389II,390,391,392,393,385,156Y)のハプロタイプを比較したところ、123型に分類され、haplotype diversityは98.94%と算出された。

各多型の分布は日本の他地域のデータと有意差を認め、日本内部においてもY染色体多型には地域差が存在するものと考えられた。我々の結果では現在多用されているSTRは、変性DNAに対しては必ずしも最適なものではなく、塩基置換の多型を応用することが望ましいと考えており、13年度は多型性の高い塩基置換多型に主体をさらに移しながら、人種識別の可能性も念頭に入れて検討していくつもりである。本研究は歯科法医学領域の資料において、特に高度に変性した陳旧資料からDNA多型を正確に検出できるような実用度の高位判定方法を確立していくことを目的として行われたものである。本年度に得られた結果を纏めると、(1)100人の血縁関係のない日本人男性を対象として、DYS390の塩基配列を検査し(CTGT)m(CTAT)nのm、nの数の組み合わせに違いがあることを示した。またSSCP分析でこれらの違いが識別できたため、さらに106人につき検査を行い、6型のalleleを11型に分類した。Gene Diversityは75.5%から80.8%に上昇した。(2)Y染色体上の6種のSNPについて、変性DNAからの多型検出を可能にするため、増幅サイズを150bp以下になるように条件を設定した。157例の日本人男性につきの日本人における多型分布を検査したところ、23型に分かれ、Haplotype Diversityは86%であった。(3)日本人のミトコンドリアDNAのHVI、HVII領域の多型検査を201人のデータに拡大し、ハプロタイプの比較から32のクラスターに分類した。それぞれのクラスターの出現頻度を他人種のデータと比較したところ、白人、黒人とはほとんど識別が可能で、韓国人、中国人を含めた近縁集団との識別の可能性も示唆され、人種識別に役立つことを示した。(4)常染色体上のSNP多型ABOおよびHLADQA1型と、STR多型のVWAおよびCD4型につき、変性DNAを資料として検出率の比較を行ったところ、必ずしも増幅サイズと一致した結果ではなく、検出効率には増幅領域による影響もあることが示唆された。以上の如く本研究過程においてY染色体多型、mtDNA多型、常染色体上SNPおよびSTR多型の個人識別、人種識別、変性DNAからの検出について、新しい所見を見いだした。
ケミカルセレクションを用いた重度知的障害の治療薬の検索

Mowat-Wilson症候群(MWS)は重度知的障害、特徴的な顔貌と小頭症を3主徴とする常染色体優性遺伝の疾患であり、第2番染色体長腕に座位するZEB2 (別名SIP1)遺伝子のハプロ不全により発症する。本研究ではZeb2-GFPレポーターノックインマウスの初代培養海馬神経細胞を用いたケミカルセレクションを行い、Zeb2の発現量を増加させる化合物の網羅的検索を行う。MWS患者の片方のアリルにある正常のZEB2発現量を増加させる化合物を同定できれば、同化合物の投与により重度知的障害の改善が期待される。本年度はケミカルセレクションを行う際の蛍光測定条件を確立するため、測定に用いる細胞数と蛍光強度との相関性を検討した。初めにZeb2-GFP cDNAを導入したHEK293細胞を用いて細胞数と蛍光強度の相関性を検討したところ、細胞数増加に伴い蛍光強度が直線性に増加し蛍光測定の感度と測定可能範囲が明らかとなった。次にZeb2-GFPヘテロマウス胎仔(E17.5)から単離した初代培養海馬神経細胞を用いて同様の解析を行った。細胞は96 well plateで培養し、マイクロプレートリーダーを用いて蛍光強度を測定した。その結果、生細胞の状態では培養液をPBSに置換して測定を行っても野生型胎仔と比較して蛍光強度の差は見られなかった。そこで、細胞を固定した後、抗GFP抗体で染色して蛍光強度の増強を行ったところ、野生型胎仔と比較して細胞数増加(1X104-1X106 cells/well)に伴い蛍光強度が増加する傾向が見られた。しかし、本研究で用いた細胞数では野生型胎仔(コントロール)との蛍光強度の差が小さく、1well当り1X105個以上の細胞数が必要なことが明らかになった。従って、蛍光強度を増加する目的で、ホモマウス同士の交配により得られるホモマウスの胎仔海馬を用いた研究が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ITを用いた生活習慣改善に向けた支援プログラムの開発

IT機器はどの年代においても身近なツールであり,保健指導に利用することの抵抗感は低くかった。IT機器の利用だけで計画された保健指導で生活習慣の改善が認められた。従来の個別や集団教室による保健指導と比較すると年齢が若い層で生活習慣が改善されていた割合が高くなった。この事から,時間の制約が多い有職者やIT機器に慣れた年齢の若い層において有用な介入方法の1つであると考えられる。本研究は,働き盛り世代の企業労働者に対し,IT機器を活用した生活習慣改善(主に身体活動と食行動の改善)へ向けた情報提供と教育を行うことの効果や,保健行動とIT機器活用の関係性について明らかにし,IT機器を用いた生活習慣改善に向けた支援プログラムの開発について検討することを目的とする。労働者がどのような健康情報を必要としているのか,どのような媒体での情報提供を希望するのか,普段のIT機器の使用頻度と健康情報の収集への使用状況,使用する場合の頻度など,健康情報とIT機器の関係を検討するための基礎データを収集するため,職種の異なる労働者にインタビューを実施した。業種・性別・年代などで傾向が異なっているがIT機器の使用についての抵抗感は低いように感じられた。これらの結果は今後実施予定のアンケート調査の内容検討において,より実際の使用を意識した項目を取り入れていくことの必要性が感じられるものであった。労働者の健康状態および健康問題の把握,保健指導状況の確認為,産業医および産業保健師と面接および検討会を実施した。労働者の健康問題の多様性,労働者の多様なニーズ,現場での保健指導の難しさなど様々な課題などが示された。また,特定保健指導については,健康診査を実施する事業所の課題として保健指導を実施する保健師不足や経験の不足などが上げられた。企業側として,特に中小企業での実施が困難であることや企業の意識レベルの低さ,生活習慣に関連した保健指導よりもメンタルヘルスを優先する企業があるなど,さまざまな側面から実施を困難とさせている様子が示され,労働者の生活習慣改善への介入の難しさと現状の職場環境や課題に合わせた効果的な介入方法の検討が必要であることが示唆されたものと考え,今後の研究活動を継続する上で有意義なものであった。今後の生活習慣改善に向けたE-mail介入研究の体制作りの一環として,健康情報提供のためのホームページ公開に向けたWebサーバを構築中である。また,ホームページの公開に向けたコンテンツの作成と拡充に向けた作業を継続中である。本年度は、労働者が希望する健康情報にはどのようなものがあるか、健康情報の提供方法にどのような希望があるか、IT機器利用の場合の要望等についてインタビューを実施してきた。結果、自身の健康状態に応じた情報の提供と、提供される情報はわかり易く、簡潔な物を希望している者が多い。また、IT機器の利用を想定した場合では、多くがPC・携帯電話のメール機能が使い易いとのことであったが、仕事後に自宅PCでメール確認を行うのは面倒であるという意見も聞かれた。また、年齢や職種によってもPC使用への抵抗感が異なるようで、全体的な傾向からは携帯電話のメール機能を活用することが多くの対象にとって障害が少ないものに思われ、今後は携帯電話のメール機能の活用について検討をしていく。企業から健康診査の委託を受けている事業団等へ、健康診査後の保健指導および健康情報の提供の実施状況について確認したところ、多くの企業が経費削減のため、健診のみの実施であり、検診項目も労働安全衛生法に準じた最低限度のものであった。また、健診の委託を受ける事業団等も健診後の保健指導の依頼があったとしてもそれを実施するためのスタッフが不足しており、健診結果を活用した労働者の健康管理が難しいものであることが示された。今後、実施予定である労働者を対象とした健康管理意識、健康診査の活用意思、健康行動、IT機器の活用状況等の基礎情報を得るため、産業医・産業保健師と研究打ち合わせを行い、研究継続に向けた準備が整った。また、これまでに得られた情報を基に健康情報を効果的な形で公開できるようなホームページコンテンツの作成につなげ、ホームページの公開に向けた準備・検討を継続していく。本年度は、労働者を対象に定期健康診査受診後の保健行動がどのように決定されているのかを検討するため、健康管理意識、健康診査結果の活用状況、ステージ理論やQOL尺度等を用いた調査を実施、現在も継続中である。健診の委託を受けている事業団の産業医や産業保健師に定期健康診査や保健指導の実施状況について確認したところ、景気後退による健診の費用の抑制などにより、健診項目の縮小や保健指導のための予算の削減が行われており、労働者の健康づくりにとって良い環境であるとは言いにくい現状が示された。IT機器を用いた健康情報の収集行動については、若年の労働者ほど積極的に情報検索のために活用されており、身近な情報検索ツールとなっている。年齢が高くなるにつれ、IT機器だけでなく、新聞や書籍と言ったものからの情報を得ている割合が増加しており、様々な媒体を活用した健康情報の発信が必要であることが示された。

また、日ごろからPCの使用量が多い業務に従事している事務職等では、どの年齢に置いてもIT機器、PCを活用したインターネットによる情報収集が日常的に行われていた。対象の年齢や使用に慣れたIT機器の違いによって、提供できる健康情報の量や提供方法が異なることやインターネット上には様々な情報が氾濫していることなどから、単純にホームページの作成やE-mailによる一方通行での健康情報の提供では限界があり、労働者が積極的に活用してくれるものではない。今後は、健康情報提供者と利用者が双方向でやり取りのできるシステムについて検討していく必要があると考えられた。1.これまでに収集されたIT機器の活用状況や健康情報の提供方法の違いによる健康への関心度の変化等のデータ分析の実施。(1)本研究の調査対象者のほぼ全員においてインターネットを使用した健康情報の検索経験があった。年代による差は認められず,インターネットが身近なものであることが認められた。しかし,PC等のIT機器の使用頻度と健康情報の検索頻度は年代により大きな差があり,年齢の若い者ほどIT機器の使用頻度は高いが健康情報の検索頻度は低いことが示された。(2)健康情報の提供方法の違いによる自身の健康への関心度の変化について確認するため,健康情報の提供方法をホームページを定期的に閲覧してもらう群,E-mailによる提供を行う群,パンフレットで行う群で比較を行った。最も関心度が高まったのはE-mail群であり,次いでホームページ,パンフレットとなった。E-mail群やホームページ群ではPCを使用した健康情報の検索頻度が増えていた。これらの介入を通して非正規雇用者で年齢の若い者ほど健康への関心度が低く,健康情報の提供による変化も少なかった。この事から,生活習慣改善に向けた支援プログラムには雇用形態への配慮も必要であることが考えられた。2.中小企業労働者を対象に健康診査の活用意識の調査を実施。調査対象者の90%以上が定期健康診断を受診していた。健康診査を健康管理に役立たせようと考えている群は約90%であった。しかし,健康診査が自身の健康管理に役立っているとした群は約60%と差が認められた。役立っていないとした群では,結果の見方が分からない,どう改善してよいのか分からないなど,健診後のフォロー体制に問題があることが示された。健康診査は自身の健康状態を把握し,生活習慣改善の向けた重要な一歩であり,それらを有効できる環境を構築が必要である。
交流磁場中で著しく発熱するガーネット系フェライトの開発と球状化

がんの交流磁場焼灼法のため、交流磁場中で高い発熱を示す磁性材料の開発と球状粒子化が求められている。本研究により開発した、Gdイオン置換型Y3-XGdXFe5O12フェライトは発熱能力が効果的に向上することがわかり、さらに微粒子化した場合には異なる発熱機構により発熱することを発見した。また、塞栓法への応用のため、スプレードライ法によりフェライト材料の球状化を行い、発熱能力を維持した球状粒子の作製に成功した。磁性材料を癌腫瘍患部に堆積させ交流磁場により発熱焼灼する「交流磁場焼灼法」の実用化のため、高い発熱能力を有する磁性材料の開発が求められている。特に、球状化された発熱磁性材料は、腫瘍部へ続く血管を塞栓させ、加熱治療の効果に加え塞栓療法の効果も期待できる。本研究の最終年度には、すでに球状粒子化に成功したガーネット型フェライトの発熱能力を向上させる手掛かりとして、異なる結晶構造を持つフェライト粒子の作製とビーズミル粉砕による微粒子化を行い、交流磁場中での発熱メカニズムを探った。得られた知見について、以下に記す。1、Y3Fe5O12へのGd置換は発熱能力を著しく向上させること。置換型Y1.5Gd1.5Fe5O12は立方晶と斜方晶の混合相を示すが、高温焼成により立方晶の単相へと相変化がおこる。このときに最大の発熱能力を有することが分かった。2、結晶相の変化は発熱能力を向上させること。1、のような相変化が発熱能力に影響を与える材料として、新たにMg1-XCuXFe2O4系フェライトを発見した。相変化に伴う結晶歪はヒステリシス損失を増大させ、磁性材料の発熱能力を著しく向上させることを見いだした。3、微粒子材料の発熱能力には、ヒステリシス損失とネール緩和が強く影響を及ぼすこと。今回作製した全てのフェライト粒子は、結晶子径10数ナノメートル程度まで微粒子化することで、発熱能力が向上することを確認した。これは、単磁区粒子の形成に伴うヒステリシス損失の増大と、ネール緩和による発熱であることを見いだした。以上のように、本研究の目的である球状磁性材料の開発について、研究実施計画に沿って遂行することができ、さらに発熱メカニズム解明の手掛かりとなるネール緩和・ヒステリシス損失について、多くの知見が得られた。結晶歪みを導入したフェライト微粒子は、交流磁場焼灼法の実用化を進展させると期待できる。磁性材料を癌腫瘍患部に堆積させ、交流磁場により発熱焼灼する「交流磁場焼灼法」が注目されている。本治療技術の確立のために、交流磁場中で高い発熱能力を示す磁性微粒子の作製が求められている。そこで本研究では、発熱能力の高いフェライト作製法を確立するため、Y3Fe5O12を基本としたフェライト粒子を作製し、交流磁場中での発熱実験を行った。得られたフェライトについては、(1) Y3-XGdXFe5O12などのイオン置換、(2)粒子成長制御、(3)ビーズミルを用いる物理的粉砕、の項目についてフェライトの発熱能力と関連させ実験を行い、交流磁場中での発熱メカニズムについて探った。また、(4)塞栓用フェライト球状粒子の作製について、スプレードライ装置を用いて作製し、交流磁場中での発熱特性について検討を行った。(1) Y3-XGdXFe5O12などのイオン置換、(2)粒子成長制御実験、を行った結果、逆共沈法で作製し1100°Cで焼成を行ったY1.5Gd1.5Fe5O12は、これまでで最大の発熱能力を示した。これは、立方晶と斜方晶の混合相であるフェライトが1100°Cの焼成により相変態し、立方晶の単相となったことにより結晶歪みが生じ、ヒステリシス損失・ネール緩和による発熱能力を増大させたと考えられる(Materials Letters, Vol.65, Issue10, pp1454-1456にて報告)。(3)ビーズミルを用いる物理的粉砕の実験から、結晶子径15nmまで粉砕を行う事で発熱能力が急激に上昇することが分かった。これは、超常磁性を示す粒子サイズであることから、ネール緩和による発熱であると考えられる。(4)塞栓用フェライト球状粒子の作製について、ビーズミル粉砕を行った後、スプレードライにより球状化した粒子は、分級することで約13%の収率で球状粒子を得ることができた。平成23年度の研究計画では、(1) Y3-XGdXFe5O12などのイオン置換、(2)粒子成長制御、(3)ビーズミルを用いる物理的粉砕、の項目について、発熱能力の向上とその発熱メカニズムを明らかにすることを目標としていた。以上3つの項目について実際に研究を行った結果、磁性材料の発熱能力については想定していた以上の向上に成功したため、期待以上の成果を得られていると考えている。

しかし、発熱メカニズムの解明については、微粒子化を行うことでヒステリシス損失による発熱に加え、ネール緩和による発熱機構が出現する事を発見し、現在のところ発熱能に依存する割合を明確に区別することは困難な状態である。塞栓用球状粒子の作製について、これまで球状フェライトを溶融により作製するためには5000°C以上の超高温中に材料を粉霧溶融する必要があり、企業に依頼して作製したところ20-30μmの球状フェライトの収率は原料からの1%にも満たず、また、高温焼成により材料の交流磁場中における発熱能も著しく低下した。そこで、本研究では、市販品のY3Fe5O12についてビーズミル粉砕を行い微粒子化させ、スプレードライを用いて作製したところ約13%の収率で球状粒子を得ることができた。さらに、発熱能力も低下せず、高い発熱能力の有する球状粒子の作製に成功している。平成23年度の研究テーマを平成24年度も引き続き研究を行なう。ガーネット系R3Fe5O12フェライトは全ての希土類元素(R)で作製が可能であるためその組成や焼成温度など、パラメータが非常に多く、継続して研究を行う必要がある。その過程においてより発熱特性の優れた材料や作製条件が発見される可能性がある。また、今年度の研究により作製したY1.5Gd1.5Fe5O12は、立方晶と斜方晶の混合相から高温焼成により相変化し立方晶の単相となる温度で、最大の発熱能力を有することが分かった。このような相変化が発熱能力に影響を与える材料として、Mg1-XCaXFe2O4系フェライトをこれまでに報告しており、相変化と発熱能力の関係について見出す必要があると考えられる。これまでに、物理的粉砕により得られた材料については、結晶子径10数ナノメートル程度で発熱能力が向上することが分かっており、さらに700°C以下の低温焼成により発熱特性がさらに向上することを見いだしている。これは、わずかな粒子成長が結晶子に何らかの影響を与えていると考えられ、この機構についても検討を行う必要がある。そこで、発熱特性の良いフェライト材料について、ビーズミル粉砕及び低温焼成を行う事で、発熱能力の向上と発熱機構の解明を行いたいと考えている。そこで、ビーズミル粉砕装置の購入が必須であると感じている。また、塞栓用球状材料に関しても、スプレードライの液滴のサイズが収率を向上させる大きな要因であることから、液体の粘度を変化させる添加剤を変化させ、収率の向上を目指す。DDSを用いた交流磁場焼灼療法に磁性材料を応用する場合、フェライト粒子をリポソーム中へ包埋する必要があることから、粒子径50nm以下の微粒子を作製することが必須である。また、磁性材料は微粒子化により磁気的性質が大きく変化し、単磁区構造となる結晶子径10数ナノメートル程度で発熱能力が向上することが分かっている。さらに、ビーズミル粉砕により微粒子化した磁性材料を700°C以下の低温で焼成することで発熱特性がより向上することを見いだしている。しかし、発熱メカニズムの解明については、微粒子化を行うことでヒステリシス損失による発熱に加え、ネール緩和による発熱機構が出現する事を発見しており、材料の発熱に影響を与える因子について明確にはできていない。このように、交流磁場焼妁法への応用と発熱メカニズムの解明には、フェライト材料の微粒子化が必須である。そこで、粉砕装置である『ビーズミル』により、フェライトの微粒子化を精力的に行い、優れた発熱能を有する材料の開発と発熱に影響を与える因子について特定する必要がある。
非タンパク性アミノ酸は系統分類の指標となりうるか-担子菌Amanita属の場合

初年度はすでにほぼ完成していたA.gynnopusに関する研究を論文として投稿した。さらに、この年の夏、協力者により採集されたAmanitaの一種のアミノ酸を精査することが出来た。その結果、以前A.gymnopusから証明した(2S)-2-アミノ-5-クロロ-4-ヒドロキシ-5-ヘキシン酸が高濃度に蓄積していることが明らかになったので、はじめて結晶を単離し、本アミノ酸の物理化学的性質の記載を補うとともに、以前推定した化学構造を確認することが出来た。本菌は、長沢によるその後の検討により新種とすべきであるとの結論にいたり、近く発表を予定している。次年度も、同節の未調査であったA.hongoiの非タンパク性アミノ酸を調べた。C5のものは微量で単離出来なかったが、C6のものは比較的多量に2種(IとII)検出された。そこで子実体のエタノール抽出液から常法によりアンパーライトIR-120B(H^+)とダウエックス-1×4(酢酸型)によりIとIIを単離精製した。Iは薄層クロマトグラフィにおける移動度、ニンヒドリンによる呈色反応、アミノ酸分析計における保持時間等が、特にRoanokenses節に広く分布する2-アミノ-4,5-ヘキサジエン酸によく一致した。IIは溶出液を濃縮すると直ちに結晶化し(63mg)、80%エタノールから3回再結晶した。分解点は203-205°、元素分析値はC_6H_<10>NO_3Clの計算値とよく一致した。^1Hおよび^<13>C-NMRスペクトルにより構造解析をおこなったところ、以前、われわれがA.abruptaの子実体から単離したものと同一の(2S)-2-アミノ-5-クロロ-6-ヒドロキシ-4-ヘキセン酸であることが明らかになった。ただし、A.abruptaの場合は、C5のアミノ酸を多量に含む点が本菌と異なっている。両菌は外見を著しく異にするが、精密な形態学的特徴には共通点も多い。以上述べたように、まだ例数が少なく確定的なことは言えないが、当初の予想はほぼ裏付けられたと考える。今年度も引き続いて、Amanita属のRoakenses節を研究対象とし、A.gymnopus Corner & Basから4種の特異的な非タンパク性アミノ酸を証明して公表した[Micoscience 35,391-394(1994)]。いずれも炭素原子6つからなる中性不飽和アミノ酸で、(2S)-2-アミノ-5-ヘキセン酸、(2S)-2-アミノ-4,5-ヘキサジエン酸、(2S)-2-アミノ-5-ヘキシン酸、さらに今まで知られていなかった(2S)-2-アミノ-5-クロロ-4-ヒドロキシ-5-ヘキシン酸である。さらに、同節に属するA.cokeri(Gilb.etKuhn.)Gilb.f.roseotincta Nagasawa & Hongoの類縁種の採集に成功したので、同様に特異的非タンパク性アミノ酸の種類と分布パターンを調べた。その結果、A.gymnopusと共通な2種類、すなわち、2-アミノ-4,5-ヘキサジエン酸と2-アミノ-5-クロロ-4-ヒドロキシ-5-ヘキシン酸が見い出された。

特に後者は、乾燥重量あたり約1%という高収率で単離され、今回、初めて分解点、元素分析値、旋光度を求めることができ、以前A.gymnopusのアミノ酸について推定した構造を確認することができた。植物・菌類を通じて、特異的な非タンパク性アミノ酸がこのように多量に蓄積する例は極めて稀である。本アミノ酸は予備実験の段階ではあるが、Vigna radiataの種子発芽に対し、10^<-3>およ10^<-4>Mで阻害効果をもつことが明らかになっている。この結果は構造研究と共に、本年5月28日、日本菌学会第39回大会で発表する予定である。本菌は前述の菌に極めてよく似ているが、細部では異なっており、今後の精査によっては、新種として記載すべき結果も期待される。昨年度に引続き、Amanita属Lepidella亜属Roanokenses節の菌を対象とし,未調査であったA. honogoiが入手できたので、その非タンパク性アミノ酸を調べた。炭素数5のものは微量で単離にはいたらなかったが、炭素数6からなるものは比較的多量に2種(IとII)検出された。そこで約440gの子実体をエタノールで抽出し、瀘液をアンバーライトIR-120B(H^+)に通し、水洗後、吸着したアミノ酸を2Nのアンモニアで溶出した。アンモニアを除去後、ダウエックス1×4(OAc-)にかけ、0.05Nの酢酸で展開した。Iは、他の多くのアミノ酸を含んでいたのでさらにセルロースカラムとn-ブタノール/酢酸/水で精製を必要としたが、IIは他のアミノ酸の混在なしに溶出された。Iは薄層クロマトグロフィにおける移動度、ニンヒドリンによる呈色反応、アミノ酸分析計における保持時間等が、Lepidella亜属、特にRoanokenses節に広く分布する2-アミノ-4,5-ヘキサジエン酸によく一致した。IIは溶出液を濃縮すると直ちに結晶化し(63mg)、80%エタノールから3回再結晶した。分解点は203-205°、元素分析値はC_6H_<10>NO_3Clの計算値とよく一致した。^1Hおよび^<13>C-スペクトルにより構造解析をおこなったところ、以前、われわれがA. abruptaの子実体から単離したものと同一の(2S)-2-アミノ-5-クロロ-6-ヒドロキシ-4-ヘキセン酸であることが明らかになった。ただし、A. abruptaの場合は、C5のアミノ酸を多量に含む点が本菌と異なっている。両菌は外見を著しく異にするが、精密な形態学的特徴には共通点も多く、Basはこの2種のいづれも亜節Solitariaeにいれている。また、初年度扱ったA. cokeri近縁種は、その後の検討により新種A. glandicarpaとして発表を準備中である。
遷移金属ラジカルによる多成分連結反応の開発

アルキルハロゲン化物を出発基質として用いる遷移金属触媒反応の開発は、アリールハロゲン化物のそれと比較して報告例が少ない。一般的なアルキルハロゲン化物と遷移金属触媒との反応は、第一のステップである酸化的付加の緩慢さ、生じるアルキル金属種の不安定さなど、克服すべき点が多い。筆者は遷移金属試薬とアルキルハロゲン化物との間の反応の一つにおいて、アルキルラジカルを与える反応経路に注目し、ラジカル種と遷移金属種によるハイブリッド型の反応の開発に着手した。これまでに筆者の所属する研究室では、アルキルヨウ素化物とパラジウム触媒を光照射下で作用させるとアルキルラジカル種を与え、一酸化炭素との反応によるラジカルカルボニル化、続くアルコキシ化によってエステルが良好に得られることを見出している。本研究ではこのPd/光系を様々な反応へ適応させることを目指し検討を行ったところ、Pd/光系による、アルキルヨウ素、一酸化炭素、スチレン類のカルボニル化を伴った溝呂木-Heck反応が進行することを新たに見出した。本反応では塩基に大きく依存し、DBUを用いた際にのみ目的物を与えることも見出した。またラジカルビニル化反応にも着手し、合成容易な有機水素化試薬であるHantzsch esterを還元剤として共存させた場合では、ビニルブロミドをビニル化試薬とすることで、また還元剤非存在下においてはビニルスルホンを用いることでアルキルヨウ素化物のビニル化が良好に進行した。また、アクセプターとしてアリルスルホンを用いることでアリル化反応も良好に進行することも見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究員は遷移金属試薬とアルキルハロゲン化物との間の反応の一つにおいて、アルキルラジカルを与える反応経路に注目し、ラジカル種と遷移金属種によるハイブリッド型の反応の開発に着手した。これまでに筆者の所属する研究室では、アルキルヨウ素とパラジウム触媒を光照射下で作用させるとアルキルラジカル種を与えることを鍵過程とした反応の開発を行ってきているが、本研究では特にこのパラジウム/光系を様々な新規反応へ適応させることを目指し検討を行ったところ、次のような成果を得た。(1) α-ヨードエステル、一酸化炭素、アリールボロン酸をパラジウム/光系にて反応させることで、α-パラドエステル種を経由したカルボニル化反応を検討したところ、良好にアリール基が導入されたβ-ケトエステルが得られることを見出した。本反応では光照射は必須ではなく、熱条件でも同程度進行することも確認している。(2)ラジカル種を用いた場合は有機金属中間体を用いる場合と異なり、オレフィンの二重結合部位に付加することでアルキル化が達成される。このため、アルキルヨウ素化物からアルキルラジカルを発生させることが可能なパラジウム/光系では、一般的な遷移金属触媒反応とは異なった反応経路をとることが出来る。実際に合成容易な有機水素化試薬であるHantzsch esterを共存させた場合では、アルキルヨウ素化物のアルキル化が良好に進行した。(3)本研究者はα-ヨードエステルからパラジウム/光系にてα-パラドエステル種およびα-カルボニルラジカルが生じることを見出している。この中間体を活用した重合反応の検討を行ったところ、期待した重合反応が進行することを見出した。(1) Pd触媒存在下、α-ヨードエステル、一酸化炭素、アリールボロン酸からのβ-ケトエステル合成においては、これまで、報告例のない合成経路を見出すことに成功した。また、本系では光照射のみならず、熱条件においても良好に進行することから、基質によって反応条件を選択することが可能であり、柔軟性のある有用な合成手法となりうると考えている。

(2)遷移金属触媒を用いたアルキルハロゲン化物のアルキル化反応にはアルキル金属種とのクロスカップリング反応があるが、アリールハロゲン化物を用いた反応に比べると数段の遅れが見られる状態である。一方、今回開発に成功したパラジウム/光系によるラジカル種を用いた場合では、一般的な遷移金属触媒反応とは異なった反応経路を経由することにより達成することができた。現段階では単純な2成分反応ではあるが、多成分反応への展開が十分に期待できる。(3)パラジウム錯体を用いた重合反応では、これまでは原子移動型の重合反応が数例報告されているのみで、十分開発の余地が残されている。本研究者はα-パラドエステルから生じるα-カルボニルラジカルを活性種とする重合反応の研究に着手した。初歩的な結果ではあるがアクリレートの重合反応の生起を確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の研究において、α-パラドエステルの確認ができたことにより、これを中間体としたラジカル/遷移金属触媒系による多成分系への発展を試みる。例えば、種々の有機金属試薬とのクロスカップリング反応の検討を行う。その後、他の安定パラジウム錯体を経たラジカル/遷移金属触媒系による多成分系へと展開する。具体的にはπーアリルパラジウム錯体の形成を経る反応を目指す。重合反応の更なる展開も試みる。初年度において本研究者はα-パラドエステルから生じるα-カルボニルラジカルを活性種とする重合反応が有効である事がわかったことから、本格的な研究を行うこととする。詳細な反応機構の知見を得ることで、本重合系の一般化を目指す。また、パラジウム錯体上の配位子効果や、光の効果および反応効率についての知見を得ることとしたい。
軽度発達障害者の青年期における「自己」の発達

研究代表者・間宮正幸は、申請書の「研究計画」に従い、前任地(愛知県名古屋市)に赴いて過去に相談援助にかかわり現在は青年期にある軽度発達障害者の追跡調査を行なった。幾人かの調査協力者が得られ、一部では家族との面接も可能であった。しかし、以前勤務していた医療機関では『個人情報の保護に関する法律』(平成15年)等の定めにより、彼らの成長の過程の記録を入手することはできず、これとの照合はかなわなかった。彼らの現在の生活と心理を把握する調査の過程で、ある自立支援センター(名古屋市障害者共同作業所事業補助金対象施設)に、かつて相談を担当した青年の幾人かが集中して「通勤」しているのを知り、その施設を調査の拠点と定めた。そして、軽度発達障害児の経過予後が決して楽観できるものではないこと、とりわけ就労・社会適応が困難であることをまのあたりにした。今後の自立支援においてはどのようなことが求められているのか示唆するところ大であった。さらに主題に迫るために、北海道学習障害児者親の会の協力を得て、青年期軽度発達障害者の「自己」の形成にかかわる面接調査を行なった。成果報告書では、それらの資料のなかでもっとも肉迫すると思われる3例を選択して掲載した。また、フランスなどヨーロッパにおける軽度発達障害児者の発達と教育に関する先行研究を歴史に照らしてまとめた。「自己」の発達とは、生活する主体の成長の過程にほかならないこと、したがって、権利の獲得と一体の課題であることがあきらかになった。それゆえ、調査においても(社会的権利などの)要求revendication socialesを聴くことに徹した。すなわち、従来の如くの自己意識の発達に関する心理学的研究では主題の核心に迫れないことが理解された。この間の研究成果は、日本教育心理学会、日本LD学会、日本生活指導学会などで報告された。研究分担者の田中康雄は、彼らの「自己」の成長を支援する家族会の役割を中心に研究を行なった。報告書には資料としてアスペルガー症候群の家族・家族会・自助グループに関する考察が掲載されている。研究代表者・間宮正幸は、申請書の「研究計画」に従い、前任地に赴いて過去に相談援助にかかわった軽度発達障害者の生活とそれを支援する人々に面接を行い、また、彼らの成長を示す資料の収集に努めた。また、自己形成の実質が歴史的、社会文化的にわが国と非常に異なるフランスをはじめとするヨーロッパ諸国における軽度発達障害者の教育的支援に関する資料、及び「自己」研究に関する文献資料を収集した。第46回日本教育心理学会総会準備委員会企画シンポジュウム(「現代社会における子どもの「自己」の発達」)における報告をもとに、これらの調査成果を吟味して検討を加え、加筆して学術誌に投稿した(研究発表欄参照)。さらに、北海道長沼町において関連の調査を行った。この地域において幼少期からおよそ20年にわたって教育を受け、軽度発達障害者として生活している人々とその家族に面接を行い、「自己」の発達に関連する資料を収集した。この長沼町調査は、2006年3月に論文として刊行された(研究発表欄参照)。研究分担者・田中康雄は、軽度発達障害者のライフサイクルを視野に入れた治療と教育的支援に強い関心をもって臨床的資料を収集してきた。平成17年度に、実際に精神科医師として40名以上の青年期軽度発達障害者の診療・面接を行い、彼らの適応障害の問題を自己評価