hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規分子計測法の産業レベルでの廃プラスチック精密識別への展開

光熱変換法では、非接触温度測定、非分散赤外線強度測定、サーモグラフィー測定などによりプラスチックの種類が識別できることを明らかにした。しかし、現時点では、ラマン分光法に競合できるほどの精度は得られなかった。レーザブレークダウン法では、高出力のパルスレーザの集光照射によりタルクやタンカルといった添加物中の金属元素が、高速に実用的な感度で検出できることを示した。また、発光スペクトルの詳細な解析により、廃プラスチック中の塩素元素のピークが検出できたので、容器リサイクルにおいてダイオキシン発生防止技術として応用展開できると考えられる。ラマン分光法によるプラスチック識別に関しては当初計画した性能(精度および速度)が達成され、その利用として劣化の程度の判定法につき目処が得られた。一方、黒色プラスチックの光熱変換法による識別では、測定法を色々と提案するに至っているが、実用に耐えるものの開発には至っていない。レーザブレークダウン法による識別では、タルクなど金属を含有した添加剤が検出でき、他の方法ではできない特徴的な識別ができる可能性を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、実用面で最も重要な黒色・深色の廃プラスチック識別ができる方法の開発を重点的に進めていく。ラマン分光法と光熱変換法のそれぞれの特徴を活かし、スペクトル同定による精度の高い識別法と簡便で低コストな識別法になるよう研究を進める。ラマン分光法による劣化判定法については、熱分析やGPCにより劣化の程度を確認し、解析方法の改良につき研究を進める。また、レーザブレークダウン法に関しては、臭素系難燃剤の検出ができることを目指し、研究を進める。従来のX線を利用する方法に比べ、精度、コスト、安全性において優れた判定法になると考える。
化学における環境教育教材の開発

それぞれの教育現場での化学関連実験により排出する重金属実験廃液の処理,回収およびリサイクルを,中学校および高等学校おける環境教育教材として取り入れる可能性を検討した。学校教育現場の実情に沿って,銅,銀,アルミニウム,鉄,クロムおよびマンガンの関与する化学反応サイクルを作成し,それぞれの化学反応を化学反応教材あるいは環境教育教材として適宜使用することを提案した。中学校および高等学校における化学実験により生じる重金属廃液の適切な処理法とこの処理法を生徒実験に用いる場合の詳細な実験条件を示した。さらに,回収した重金属化合物を用いて,新たな化学実験教材を開発した。これらの実験教材は,教員養成を目的とした大学において,実験廃液の処理に関する基本的な知識と技術を養成するためにも有効である。銅の関与する反応サイクルの作成においては,銅(II)化合物の水溶液とアルカリ水溶液との反応による塩基性銅(II)塩の沈殿反応に着目し,これらの反応を銅(II)イオンを含んだ実験廃液の処理や組成決定を目的とした実験教材に利用した。銀に関しては,中学校理科で取り扱うことができる化学反応を用い,反応サイクルを作成した。これらの反応は,熱分解および電気分解の実験材料として用いることもできる。アルミニウム缶の回収,再利用の社会的活動と関連し,回収したアルミニウム缶を用いたさまざまな化学実験教材を検討および開発し,学校現場でのアルミニウムの反応サイクルに取り入れた。また,環境中での鉄サビの生成反応に着目し,生成する水酸化酸化鉄(III)の結晶構造と環境条件の関係を調査により明らかにした。この結果は,酸性雨などの環境問題認識のための教材として用いることができること指摘した。また,鉄サビを出発物質とした化学反応教材サイクルを作成した。1.環境問題の理科における取り扱いのうち,化学分野について,その歴史と現状を,主に教科書の分析という面から考察した。その結果,学習指導要領の第5次改訂より以前では,環境問題に関する化学的取り扱いは殆どなかったことを明らかにした。また、高等学校化学では,第5次改訂において学習者の多様化への反応を目的として成立した「総合理科」および「化学IA」で,初めて環境問題が化学教材として正面から取り上げられており,さらに環境教育教材の開発,精選が必要であることを示した。2.小・中学校「理科」および高等学校化学分野で取り扱われるアルミニウムの関与する化学反応を取り上げ,実験教材として用いた場合のアルミニウムイオンを含む廃液処理およびリサイクルの可能性を検討した。この結果,アルミニウムイオンを含む実験廃液から種々のアルミニウム化合物を合成し,さらにアルミニウム金属へ変換する反応サイクルを確立した。これらの反応を化学実験教材として取り扱うことにより,アルミ缶の回収・再利用などの社会的な問題と関連して,環境問題への関心を高めることができると考えられた。3.中学校「理科1分野」で取り扱われている,スチールウ-ルの酸化反応生成物を,キレート滴定を用いた鉄(II)および鉄(III)イオンの分別定量法を用いて分析する化学実験教材を開発した。さらに,種々の鉄の関与する化学反応の実験により生じる廃液の処理と再利用について現在検討中である。本研究は、筆者らがすでに開発・改良した銅(II)塩の関与する化学反応教材を発展させ、実験終了後の廃液や固体廃棄物を化学的に処理して回収または再利用するシステムを開発することを目的としたものである。平成6年度には、アルミニウムの関与する従来の化学反応教材を概観したのち、種々の新しい反応教材を開発した。これらの成果を、日本化学会中国四国支部化学教育研究協議会(平成6年8月高知大学)で発表するとともに、学校教育実践学紀要(第1巻、1995)に発表した。平成7年度には、マンガンや鉄などの化合物について、それぞれの水溶液から水酸化物や酸化物を沈殿させ、これらの組成を化学分析、IRスペクトル、熱重量分析法などによって決定した。また、これらの沈殿の熱分解反応過程を明らかにした。

これらの実験に基づいて、化学反応サイクルを完成させるともに、化学実験室における試薬の再利用またはリサイクルの可能性を検討した。鉄の関与した化学反応教材とその環境化学教育的取扱いに関する成果は、学校教育実践学研究(第2巻、1996)に印刷中である。小・中学校での酸素発生実験において触媒として用いられる二酸化マンガンを回収し、加熱乾燥して再び触媒として用いる実験を行い、これを物質の分離・精製の実験と関連させて教材化を検討する予定である。また、回収した二酸化マンガンの触媒能力を過酸化水素水の分解反応速度の決定により判定したところ、充分再利用が可能であることが認められた。
不斉自己増幅するキラル亜鉛アルコキシド配位多量体の研究

不斉増幅現象は天然物のホモキラリティーの起源解明につながる科学全般から興味をもたれる現象であり,さらに不斉合成、不斉分割といった有機合成化学への応用も期待される重要な現象である。本研究は著しい不斉増幅を引き起こす唯一の不斉自己触媒反応であるピリミジルアルカノールを不斉触媒とするピリミジン-5-カルバルデヒド類へのジイソプロピル亜鉛試薬の付加反応において、亜鉛アルコキシドの配位多量体構造が不斉増幅の鍵になっていることに着目し、その配位多量体構造をX線結晶構造解析、円二色性(CD)スペクトル、量子化学計算を用いて解明し不斉増幅の鍵となる配位構造を明らかとすることを目的としている。前年度までの研究によりこの高い不斉増幅を引き起こす不斉自己触媒であるピリミジルアルカノール亜鉛アルコキシドのCDスペクトルが温度により興味深い変化を引き起こす事を見出している。本年度ではさらにこのCDスペクトルの変化について検討をおこない,濃度や溶媒効果による変化を起こすことを見出した。さらに触媒の構造として考えられるいくつかの会合構造に対して,時間依存型密度汎関数法(TD-DFT法)によるCDスペクトル計算を行い,観測されたスペクトルの変化が触媒の会合状態の平衡の変化による物であることを明らかとした。触媒が会合状態を作る事は不斉増幅のメカニズムの鍵となると考えられており,この溶液中での会合状態挙動を明らかとした本研究は不斉増幅のメカニズム解明に大きな進歩をもたらす物である。またCDスペクトルにより触媒の溶液中での会合状態を明らかとした本研究は不斉反応のメカニズム解明にCDスペクトル測定が有効な分析手法であることを示した初めての例である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は著しい不斉増幅を引き起こす唯一の不斉自己触媒反応であるピリミジルアルカノールを不斉触媒とするピリミジンー5ーカルバルデヒド類へのジイソプロピル亜鉛試薬の付加反応において、亜鉛アルコキシドの配位多量体構造が不斉増幅の鍵になっていることに着目し、その配位多量体構造をX線結晶構造解析、CDスペクトル、量子化学計算を用いて解明し不斉増幅の鍵となる配位構造を明らかとすることを目的としている。不斉増幅を引き起こす唯一の不斉自己触媒反応であるピリミジルアルカノールを不斉触媒とするピリミジンー5ーカルバルデヒド類へのジイソプロピル亜鉛試薬の付加反応において、亜鉛アルコキシドの配位多量体構造をCDスペクトルを用いて精査し,スペクトルの興味深い温度,時間依存性を見出した。これは不斉増幅を引き起こす配位多量体の構造に関する重要な知見となることが期待される。またピリミジン以外の基質として不斉自己触媒反応となるキノリルアルカノールの亜鉛アルコキシドについてもCDスペクトルの測定を行い,ピリミジンとは異なったスペクトルの挙動を見出した。この結果は反応性の違いをCDスペクトルによる溶液中での構造の違いにより解明可能な事を示唆しており,不斉増幅のメカニズム解明への一助となると期待できる。これらの研究成果は,国際学会および国内学会の招待講演として発表している。不斉自己触媒反応の高い不斉増幅のメカニズムを解明するため,CDスペクトルを用いた不斉自己触媒として働く亜鉛アルコキシド錯体の溶液中での挙動の観測に成功している。さらにTD-DFT計算を用いたCDスペクトルのシミュレーションを行い,この亜鉛アルコキシドの会合体が溶液中では主に二量体構造で存在している事が示唆された。またこの亜鉛アルコキシドのCDスペクトルが温度による興味深い変化を起こすことを見出し,溶液中での会合状態が反応温度により大きく変化することを明らかにした。これは不斉増幅の特徴的な温度依存性を解明する手がかりになる結果である。さらに高い不斉増幅を示すピリミジルアルカノール亜鉛アルコキシド以外の基質についても検討を行い,中程度の効率を持つ不斉自己触媒となるキノリルアルカノールの亜鉛アルコキシドにおいてもCDスペクトルの測定を行い,ピリミジンの系では見られなかったスペクトルの時間変化の観測に成功している。このピリミジルアルカノールとの差異を検討することで,不斉自己増殖の活性に関する重要な要素が見出されると期待できる。結晶構造解析による亜鉛アルコキシドの会合体の探索はこれまで高い不斉増幅を引き起こすピリミジルアルカノール亜鉛アルコキシドについて様々な結晶化に成功しており,本年度ではキノリルアルカノール亜鉛アルコキシドなど他基質での結晶化を試み,不斉増幅能の違いと,亜鉛会合体の構造の違いについて検討を行った。本年度はじめに代表者の所属の異動があり,結晶構造解析によるメカニズム解明の進展に少し遅れが見られるが,CDスペクトルの観測によるメカニズム解明は期待通りの成果が上がっており,おおむね順調に研究は進んでいると言える。

前年度までの研究によりこの高い不斉増幅を引き起こす不斉自己触媒であるピリミジルアルカノール亜鉛アルコキシドのCDスペクトルが温度により興味深い変化を引き起こす事を見出している。本年度ではさらにこのCDスペクトルの変化について検討をおこない,濃度や溶媒効果による変化を起こすことを見出した。さらに触媒の構造として考えられるいくつかの会合構造に対して,時間依存型密度汎関数法(TD-DFT法)によるCDスペクトル計算を行い,観測されたスペクトルの変化が触媒の会合状態の平衡の変化による物であることを明らかとした。触媒が会合状態を作る事は不斉増幅のメカニズムの鍵となると考えられており,この溶液中での会合状態挙動を明らかとした本研究は不斉増幅のメカニズム解明に大きな進歩をもたらす物である。またCDスペクトルにより触媒の溶液中での会合状態を明らかとした本研究は不斉反応のメカニズム解明にCDスペクトル測定が有効な分析手法であることを示した初めての例である。これまでCDスペクトルを用いた亜鉛アルコキシドの会合体の観測に関して興味深い結果が得られている,今後は単結晶X線構造解析を用いた研究に重点を置きこのCDスペクトルで得られた結果のより深い理解につなげていく。・亜鉛アルコキシド錯体の単結晶X線構造解析これまでの研究で,単結晶X線構造解析によるピリミジルアルカノールアルコキシドのアルキル亜鉛錯体の構造決定に成功している。この錯体はアルコキシドがエナンチオピュアであるかラセミ体であるかで構造が大きく異なる事に加え,ジイソプロピル亜鉛の当量や共存する溶媒の極性などで異なった錯体構造をとることが明らかとなっている。今後はピリミジルアルカノール以外の不斉自己触媒となる基質について中心に亜鉛アルコキシドの結晶化を試み,不斉増幅に重要な触媒構造を明らかとしていく。特にキノリルアルカノールの亜鉛アルコキシドについてCDスペクトに興味深い変化を見出しており,キノリルアルカノール亜鉛アルコキシドの化粧構造解析を中心に研究を進めていく。・亜鉛アルコキシド錯体の溶液中での挙動の観測溶液中での実際の会合状態を観測することは,反応メカニズムの解明に大きな進展をもたらすと期待される。前年度までの研究によりピリミジルアルカノールの亜鉛アルコキシドのCDスペクトルが興味深い温度依存性を示す事を見出しており,またピリミジルアルカノール以外に不斉自己触媒となるキノリルアルカノールについても興味深いスペクトルの挙動を見出している。今後はこれらの現象をさらに追求することに加えTD-DFT計算によるスペクトル予測と組み合わせて溶液中での亜鉛アルコキシド会合体の構造を明らかとし,触媒活性種の解明を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
運動パフォーマンスの低下を抑制するための体温管理に関する実験・調査的研究

本研究は高温環境に対処できるスポーツ競技者の育成を最終目標として,今年度はスポーツ競技者の夏季における運動パフォーマンスの低下や病的症状の発生に関係する性差や年齢差について、アンケートから明らかにすることを目的とした.大学スポーツ競技者の男性1032名,女性484名から有効回答を得て、病的症状の項目を従属変数として,体調不良要因,練習環境要因の各項目を独立変数としてロジスティック回帰分析を実施した。男女共に病的症状の発生リスクを上昇させる要因として,脱水が全ての病的症状発生のオッズ比の増加に関連していた.男性は高温や休憩回数が少ない,水分摂取不足など練習環境の要因が病的症状発生のオッズ比上昇に関係したが,女性では食欲不振,睡眠不足,疲労の蓄積など生活習慣の要因と風が弱い,水分摂取不足など練習環境の要因とが関連した.高校生スポーツ競技者1254名(男子895名,女子359名)から回答を得て、不備のあった者を除外した男子872名(97.4%),女子359名中348名(96.9%)の回答を解析した.病的症状発生を増加させる要因として,女性は男性よりもオッズ比が高く、男女共に夏季の食事摂取量の減少、夏季の練習時間の増加、屋外競技、食欲不振、病気、脱水感、疲労蓄積,ストレス,月経,高温,日射が強い,風が弱いが該当した.以上の結果から、夏季における運動パフォーマンスの低下や病的症状には、多くの項目について「脱水」や「食事摂取量の減少」が発生要因として関係するが、性差や、大学生と高校生による年齢差も存在することが示唆された.平成30年度では、スポーツ競技者の夏季における運動パフォーマンスの低下や病的症状の要因について、男性競技者に加えて女性および高校生競技者の特徴が明らかにできたので、おおむね順調に進展していると判断した。最終年度では、アンケートから頻発する運動パフォーマンス低下や病的症状の発生要因を性別・年齢別に整理する。また、温熱ストレスを減少させて運動パフォーマンスの低下を抑制できる活動筋温や中枢温の至適温度について実験的に明らかにする。さらに、これまでの調査・実験結果から夏季スポーツ活動時における体温管理方法の要点を整理する。本研究は高温環境に対処できるスポーツ競技者の育成を最終目標として,今年度はスポーツ競技者の夏季における運動パフォーマンスの低下や病的症状の発生に関係する要因をアンケートから明らかにすることを目的とした.全国の男子大学生競技者を対象に、夏季スポーツ活動時の体力(筋力・持久力・瞬発力・判断力)低下の有無と生活習慣(睡眠時間減少・食事摂取量減少・練習日数・練習時間・休憩回数・飲水回数)、体調(食欲不振・睡眠不足・病気・下痢・脱水感・疲労・ストレス)、練習環境(屋外競技・長時間の練習・休憩が少ない・飲水不足・高温・多湿・日射・風が弱い・衣服に対する不快感)について、アンケートにより任意に回答を求めた。体力を従属変数、生活習慣・体調・練習環境を独立変数としてロジスティック回帰分析を行った結果、屋外競技や睡眠時間の減少、食事摂取量減少、食欲不振、睡眠不足、下痢、疲労蓄積、休憩が少ない、高温、日射の強さが主観的な体力低下と関係した。また,病的症状の発生リスクを上昇させる要因として脱水が全ての病的症状発生に関連していた.さらに「下痢」はめまい,吐き気,頭痛,倦怠,「精神的ストレス」はめまい,吐き気,頭痛,倦怠感,「高温」はめまい,吐き気,頭痛,倦怠,「休憩回数が少ない」は吐き気,頭痛,「水分摂取不足」はめまい,唇のしびれ,「食事摂取量減少」はめまい,吐き気に関係していた.したがって、男子大学生競技者の夏季スポーツ活動中に生じる体力低下や病的症状の発生を防ぐためには、食事摂取量の維持による脱水の回避と過度の練習によるストレスを軽減させる必要性が示唆された.平成29年度の研究計画では、スポーツ競技者の夏季における運動パフォーマンスの低下要因をアンケートから明らかにすることを目的とした。その結果、男子大学生競技者においては屋外競技や睡眠時間の減少、食事摂取量減少などが体力低下に関連することが明らかにできたので、おおむね順調に進展していると判断した。男女共に病的症状の発生リスクを上昇させる要因として,脱水が全ての病的症状発生のオッズ比の増加に関連していた.男性は高温や休憩回数が少ない,水分摂取不足など練習環境の要因が病的症状発生のオッズ比上昇に関係したが,女性では食欲不振,睡眠不足,疲労の蓄積など生活習慣の要因と風が弱い,水分摂取不足など練習環境の要因とが関連した.高校生スポーツ競技者1254名(男子895名,女子359名)から回答を得て、不備のあった者を除外した男子872名(97.4%),女子359名中348名(96.9%)の回答を解析した.

病的症状発生を増加させる要因として,女性は男性よりもオッズ比が高く、男女共に夏季の食事摂取量の減少、夏季の練習時間の増加、屋外競技、食欲不振、病気、脱水感、疲労蓄積,ストレス,月経,高温,日射が強い,風が弱いが該当した.以上の結果から、夏季における運動パフォーマンスの低下や病的症状には、多くの項目について「脱水」や「食事摂取量の減少」が発生要因として関係するが、性差や、大学生と高校生による年齢差も存在することが示唆された.平成30年度では、スポーツ競技者の夏季における運動パフォーマンスの低下や病的症状の要因について、男性競技者に加えて女性および高校生競技者の特徴が明らかにできたので、おおむね順調に進展していると判断した。今年度は主に男子大学生競技者を対象として調査・解析を実施したが、今後は女子大学生競技者や高校生競技者を対象者として、運動パフォーマンスの低下や病的症状の発生に関係する要因に性差や年齢差(高校生と大学生)が見られるか?を解析する。最終年度では、アンケートから頻発する運動パフォーマンス低下や病的症状の発生要因を性別・年齢別に整理する。また、温熱ストレスを減少させて運動パフォーマンスの低下を抑制できる活動筋温や中枢温の至適温度について実験的に明らかにする。さらに、これまでの調査・実験結果から夏季スポーツ活動時における体温管理方法の要点を整理する。
製造業における仲介機能に関する実証研究

本研究は「製造業における仲介機能に関する実証研究」という課題に取り組んだ。多層的なサプライヤー・システムについて明らかにするため、平成22年度から「自動車産業を中心とするサプライヤー・システム」について研究を推進した。さらに、平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響を考慮し、平成23年度以降は「東日本大震災の被災地における製造業のネットワーク」についても研究を推進した。その結果、雑誌論文5件(査読有2件、査読無3件)、学会発表6件(海外2件、国内4件)、図書4件(分担執筆4件)という研究成果を達成した。平成22年度は4カ年の研究の初年度として、文献調査および質問票の設計を行った。文献調査の結果、本研究の課題である「製造業における仲介機能に関する実証研究」が依拠すべき理論的背景として、取引コスト理論ではなく、組織間関係論やネットワーク組織論の知見が有効であると判断された。Ronald H. CoaseやOliver E. Williamsonにはじまる取引コストのアプローチによる研究蓄積は非常に重要であるが、数学的なモデルとして極めて洗練されているものの、外部者がアクセス可能な情報から取引コストを実証的に検証することは困難である。一方で、組織間関係論やネットワーク組織論は数学的なモデルとしての洗練度は取引コストには及ばないものの、複雑な組織間の関係やネットワークの構造の分析に有効であるため、本研究の手法により適切である。この文献調査の結果に基づき、組織間関係やネットワーク組織についての分析をするための質問票の設計を行い、日本国内の企業にパイロット調査を行うことで、質問票の精度を高めた。平成23年度以降、日本国内およびアジア(主に中国)の企業に質問票の配布し、その回収および分析を進める予定である。また、平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響で、製造業においてもサプライ・チェーンが寸断されるなど、本研究の課題と密接にかかわる問題が発生した。そこで、以前からフィールド・ワークを行っていた対象である岩手県宮古市のコネクタ産業の産業集積を対象に、「製造業における仲介機能に関する調査」を本研究の一環として推進する計画である。これについては現在調査中であり、その成果は平成23年10月1日2日に兵庫県立大学で開催される日本中小企業学会第31回全国大会で「岩手県宮古市における産業集積-コネクタ産業における企業間ネットワークに注目して-」として発表予定である。(文字数:785文字)本研究の課題である「製造業における仲介機能に関する実証研究」について、平成22年度からの継続的な研究である「自動車産業を中心とするサプライヤー・システム」についての研究に加え、平成23年度の交付申請書にも記載した通り、平成23年3月11日に発生した「東日本大震災の被災地における製造業のネットワーク」についても研究を行うことが当該年度の目標であった。自動車産業を中心とするサプライヤー・システムについては、本来は平成23年度に大規模な質問票調査を行う予定であったが、東日本大震災の発生により平成24年度に延期した。その代わりとして、先行研究の検討をさらに進めるとともに、東日本大震災の被災状況とサプライ・チェーンの再構築の過程について調査を行った。東日本大震災の被災地における製造業のネットワークについては、現地調査も行い、ネットワーク組織論や組織間関係論の観点から分析を行った。その成果は平成23年10月の日本中小企業学会で発表し、査読を経て『日本中小企業学会論集』に「岩手県宮古市における産業集積:コネクタ産業における企業間ネットワークに注目して」として掲載されることが決定している(平成24年9月刊行予定)。東日本大震災の被災地の現地調査の成果は、『横浜市立大学論集』に「南三陸町の震災復興と地域産業」も収録された。平成22年度からの4か年計画に対し、東日本大震災の発生の影響で平成23年度の研究内容は変更を余儀なくされた。しかし、本研究の課題である「製造業における仲介機能に関する実証研究」に基づき、平成22年度に蓄積したネットワーク組織論や組織間関係論の知見を活かし、東日本大震災の被災地の産業の調査と分析を進めることが出来た。このことは、東日本大震災からの復興という日本全体の課題解決にも一定の貢献を為し得るという意義があり、重要性を持つと考えられる。本研究の課題である「製造業における仲介機能に関する実証研究」について、平成22年度からの継続的な研究である「自動車産業を中心とするサプライヤー・システム」についての研究に加え、平成23年度以降の交付申請書にも記載した通り、平成23年3月11日に発生した「東日本大震災の被災地における製造業のネットワーク」についても研究を行うことが当該年度の目標であった。平成25年度は、以下の通り論文2本(査読有1本、査読無1本)、学会発表2件(国内1件、海外1件)を研究成果として発表し、十分な研究実績を達成することができた。論文2本は山藤竜太郎「海外事業と国内事業の両立可能性ーブーメラン効果に注目してー」『日本中小企業学会論集』査読有、第33巻、2014年8月刊行予定(掲載決定)、ページ数未定。

2山藤竜太郎「日本企業の外国進出に関する一考察」『横浜市立大学論叢社会科学系列』査読無、第65巻2-3号、2014年3月刊行予定(現在編集中)、ページ数未定。学会発表は、国内1件が山藤竜太郎「アジア大の分業ネットワークと日本の中小企業ー海外事業と国内事業の両立可能性ー」日本中小企業学会第33回全国大会、名城大学、2013年9月15日である。本研究の課題である「製造業における仲介機能に関する実証研究」について、平成22年度からの継続的な研究である「自動車産業を中心とするサプライヤー・システム」についての研究に加え、平成23年度および平成24年度の交付申請書にも記載した通り、平成23年3月11日に発生した「東日本大震災の被災地における製造業のネットワーク」についても研究を行うことが当該年度の目標であった。平成24年度は、以下の通り論文2本、書籍2冊(各1章分を分担執筆)、学会発表2件(国内1件、海外1件)を研究成果として発表し、十分な研究実績を達成することができた。論文2本は山藤竜太郎「岩手県宮古市における産業集積:コネクタ産業における企業間ネットワークに注目して」『日本中小企業学会論集』第31巻、2012年8月および、山藤竜太郎「東京都の中小企業ネットワーク:墨田区の製造業に注目して」『横浜市立大学論叢社会科学系列』第64巻第2-3号、2013年3月である。書籍1冊は関満博編『震災復興と地域産業2:産業創造に向かう「釜石モデル」』新評論、2013年3月および、橘川武郎『渋沢栄一と人づくり』有斐閣、2013年3月それぞれ1章分である。学会発表は、国内1件が山藤竜太郎「日本の近代化とアントレプレナーシップ教育」『日本ベンチャー学会』第15回全国大会、武蔵大学、2012年11月、海外1件が「Global Trading through Local Networking」『ヨーロッパ経営史学会』第16回年次大会、パリ社会科学院、2012年9月である。平成23年度は2回の学会発表、1本の論文執筆、1冊の書籍と着実に成果を出しており、刊行は平成24年度(平成24年9月予定)であるけれども、学会発表の成果が査読有の論文として掲載されることが決定しているため、おおむね順調に進展していると自己評価できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の課題である「製造業における仲介機能に関する実証研究」について、おおむね順調に進展している。当初は「製造業における仲介機能に関する実証研究」の中でも、特に「自動車産業を中心とするサプライヤー・システム」を中心的な研究課題としていた。しかし、平成23年度および平成24年度の交付申請書にも記載した通り、平成23年3月11日に発生した「東日本大震災の被災地における製造業のネットワーク」についても研究を行うことを目的としていた。平成24年度は、「研究実績の概要」にも示した通り、論文2本、書籍2冊(各1章分を分担執筆)、学会発表2件(国内1件、海外1件)を研究成果として発表し、十分な研究実績を達成することができた。
疼痛における情動処理-特にアレキシサイミアにおける脳機能画像手法を用いて-

本研究は、自己の情動処理の不全である「アレキシサイミア(失感情症)」が関わると思われる疼痛に関する情動処理の不全に関しての、ヒトを対象とした脳機能画像研究(機能的磁気共鳴画像:fMRI)である。まず、アレキシサイミアに関する質問紙(TAS-20)妥当性の検討を行い、TAS-20及び開発した構造化面接を用いて、アレキシサイミア群とコントロール群をリクルートし、情動刺激(疼痛を受けている画像)に対して、fMRIを用いて、課題を評価しているときの脳活動が、どのように障害されているのかについて検討を行った。その結果、(1)アレキシサイミア群においては、疼痛画像がどれくらい痛いかの評価得点が、コントロール群に比べ有意に低下していた。(2)疼痛画像を観察してその痛みの度合いを得点化する際には、脳内では、自己が実際に痛みを受けたときに活動するのと同じ部位(pain matrix)が用いられていた。(3)アレキシサイミア群においては、疼痛画像を観察して得点化する際に、pain matrixの中でも特に背外側前頭前野や前帯状回といったより認知的処理に関係する部位がより活動が低下しており、情動処理におけるより実行的・認知的な側面が障害されていることがわかった。さらに、実際の疼痛(電気刺激)に関する情動処理に対する心理的な修飾を検討した。(1)痛み刺激に対する主観的評価得点は、予期不安が高い時の方が同じ電流でも有意に高かった。(2)脳機能画像では、痛み刺激に対しては、いわゆるpain matrixが描出されるが、その脳活動は、実際の電流(mA)より主観的なratingとの方が、より広範な範囲で相関が認められ、痛み体験がより主観的な体験であることを示した。(3)痛みに対する予期不安による心理的なmodulationが、大脳基底核辺縁系(扁桃体など)を中心としたより情動的な領域においてみられた。あわせて、今後の疼痛研究への重要な布石となると思われた。18年度の本研究は、自己の情動処理の不全である「アレキシサイミア(失感情症)」傾向の強いにおける、疼痛に関する情動処理の不全と脳機能画像研究をテーマにしている。1.まず、アレキシサイミアのリクルートのための自己記入式質問紙(TAS-20)の標準化及び妥当性の検討を行い、その本邦での有用性を確認し、さらに、年齢による得点の変化からアレキシサイミアでの発達的側面を示し、国際誌に発表した(BioPsychoSocial Medicine)。2.上記TAS-20、及び開発した構造化面接を用いて、アレキシサイミアの高い群とそうでない群のボランティアをリクルートした。情動刺激(疼痛を受けている画像)に対して、アレキシサイミア群がどのような評価をし、さらに機能的磁気共鳴画像(fMRI)を用いて、課題を評価しているときの脳活動が、どのように障害されているのかについて検討を行い、国際学会への発表(American Psychosomatic Society)及び国際誌(Cerebral Cortex)への発表を行った。(1)アレキシサイミア群においては、疼痛画像がどれくらい痛いかの評価得点が、コントロール群に比べ有意に低下していた。(2)疼痛画像を観察してその痛みの度合いを得点化する際には、脳内では、自己が実際に痛みを受けたときに活動するのと同じ部位(pain matrix:1次・2次感覚野、島、視床、橋、小脳、前帯状回、背外側前頭前野など)が用いられていた。

(3)アレキシサイミア群においては、疼痛画像を観察して得点化する際に、pain matrixの中でも特に背外側前頭前野や前帯状回といったより認知的処理に関係する部位がより活動が低下しており、情動処理におけるより実行的・認知的な側面が障害されていることがわかった。今後は情動の認知的な側面に関し、患者群も含めて検討する。19年度の本研究は、疼痛に関する情動処理にに対する心理的な要素による修飾に関する脳機能画像研究を行った。心身症においては、negativeな情動を増幅させてしまうことで、さまざまな症状につながってしまうことが考えられる。特に、痛みストレスは主観的体験であり、心理的因子によって左右されることが知られている。そして、心身症としての慢性疼痛疾患においては、この心理的因子が疾患の遷延に関わっていると考えられる。今回は、より直接的な情動ストレスとしての痛みを使用し、同じ電流を流しても予期不安が高いときと低いときの脳活動を比べることにより、痛みストレスの増幅に関わる神経学的背景を、ヒトを対象とした脳機能画像(機能的磁気共鳴画像:fMRI)を用いて検討した。その結果、(1)痛み刺激に対する主観的評価得点は、予期不安が高い時の方が同じ電流でも有意に高かった。(2)脳機能画像では、痛み刺激に対しては、いわゆるpain matrixを描出できており、その脳活動は、実際の電流(mA)より主観的なratingとの方が、より広範な範囲で相関が認められ、痛み体験がより主観的な体験であることを示した。(3)予期不安が高い方が淡蒼球海馬扁桃体、及び島前部のより情動的なプロセスに関する脳活動が亢進しており、痛みに対する心理的なmodulationが、大脳基底核辺縁系を中心とした領域においてみられた。従来行われていたheat painを用いた実験系を、病院などで一般の臨床で用いられている機器を用いて、電気的痛み刺激にても施行できるように確立した。今後の心身症研究への重要な布石となると思われた。
先天性シャーガス病の疫学,病因,病態に関する研究

調査期間中抗Trypanosoma cruzi(T.cruzi)抗体が陽性の妊婦は640/2072名(30.88%)、抗体陽性妊婦から産まれた32/640名(5.00%)の新生児が先天性感染シャーガス病と診断された。しかしそのfollow-upは現在17/32名についてなお継続をしている。彼らを取り巻く感染因子は多く、日干しレンガを使用している家屋52/134(38.8%)(Adobe)、土粘土壁41/134(30.61%)と本虫の主要媒介昆虫サシガメTriatoma infestans(T.infestans)に生息しやすい環境を提供していることが明らかとなった。こうした事はT.cruziを高率に保有しているサシガメとの日常的接触を示唆しており、妊娠期間中にT.cruziの繰り返し感染を受け、虫体が胎児へ移行したことも考えられる。一方T.cruzi抗体陽性の慢性感染(潜在感染)妊婦の循環血液内に低濃度ながらT.cruzi虫体は常に存在し、臍帯血を通じて虫体が胎児へ移行した可能性もある。こうした抗体陽性妊婦についてT.cruzi-DNAを証明すべくPCR法を行ったが、他の検査結果と必ずしも一致するものではなくPCR法による診断は本疾患の特性からその臨床診断的意義等については今後の研究に待たねばならない。現時点で本疾患の確実な診断法は臍帯血からの虫体検出Strout法及びxenodiagnosisであると考えられる。T.cruzi抗体陽性者の多くが潜在感染者であることからPCR法の診断意義の確立が待たれる。また、本疾患の循環器障害については殆ど情報がなかったが、今回の調査で先天性シャーガス病と診断された新生児9例のHolter心電図の解析を行い健常児と比べて4/9例に平均心拍数の昂進が見られた(有意差P<0.05)。これらの新たな情報も含めて今後更に詳細な検討を進め、更に現地での本疾患感染予防の対策に助言協力を行いたい。ボリビアにおける先天性シャーガス病の疫学的状況を明らかとし、総合的に先天性シャーガス病の発生要因を検討すべく、サンタクルズ県の流行地アバポ地区、および県立産科病院での出産児について本疾患の臨床と感染に拘わる環境要因などについて現地調査を行った。その結果(1)アバボ地区をパイロット調査地とし、血清疫学的調査、直接法(Strout法)による血液からの虫体検出、臨床的検討(心電図測定)を行ないTrypanosoma cruzi(T.cru-zi)の感染状況とシャーガス病の流行を明らかにした。その結果、アバポ地区においては010歳で既に36/47(76.6%)とT.cruziに対するIgG抗体が認められ、更に1gM抗体も同一グループの約24%に認められた。同時にこの地域におけるサシガメ(Triatoma infestans)のT.cruziの感染状況を調べたところ77.8%と高率であった。この地区においては常時サシガメによる感染が繰り返されていることが示唆された。(2)上記のような流行地を周辺部に持つサンタクルズ産科病院において妊産婦における血中のT.cruziの出現状況と新生児への感染の有無との関連を検討すると同時に、感染に係わる環境要因(家屋構造など)をも併せて検討した。

その結果、母親が抗体陽性者数609/1936出産総数(31.46%)、出産時に臍帯血よりT.cruziが検出された者30/609=4,93%、1/579=1.73%(10日目の健診でT.cruzi虫体検出)。これらを先天性シャーガス病と診断して現在なおその臨床経過、治療後の血清免疫学的経過について検討中である。予想される成果:本疾患に関してはその臨床的・血清免疫学的情報に乏しく、長期にわたる経過観察がされた例は無く多くの情報が得られるであろう。また新生児より分離したT.cruziと、患者あるいは患者の居住環境より捕獲したサシガメより得られたT.cruziの生物学的特徴に関して近隣諸国のT.cruziと比較検討し、当該国の先天性シャーガス病の発生要因を明らかにする。今年度は、抗Trypanosoma cruzi(T.cruzi)IgG陽性妊婦の虫血症の状況と新生児への感染の有無との関連を対比検討した。その結果:抗体陽性妊婦31/136名(22.79%)、これら妊婦の出産時に臍帯血よりT.cruziが検出された者1/31名(3.23%)、生後10日目の検診でT.cruzi虫体をxenodiagnosisにて検出した者1/30名(3.3%)で、先天性シャーガス病児2/31(6.45%)となり、臨床経過を現在検討中である。出産当初strout法陰性とされた新生児から生後10日目検診にて陽性になった者が1名出たが、これは出産当初のstrout法の見落としと考えられる。当初母親の臍帯血について行ったPCR法ではT.cruzi-DNA陽性者が多く居る事が判明したが、他のstrout法、xenodiagnosisの結果とかならずしも一致するものではなかった。PCR法のみ陽性の新生児では臨床的に無症状な為先天性シャーガス病とは診断されず現段階で本法は先天性シャーガス病の臨床診断を確定するものではなかった。これらの結果に関しては再感染の危険が少ない都市部居住者に限り、PCR法及びxenodiagnosisを繰り返し行い当初の見落としを確認している。一方、治療を行った患者ではPCR法でT.cruzi-DNAの陰転化が認められ末梢血液中よりT.cruzi虫体が存在しなくなった事が示唆されるので本法は予後診断としては有用と考える。また、本疾患発生要因の一つとして重要な慢性感染妊婦がT.cruziのキャリヤーとなり得る可能性を検討するのにもPCR法が有用と考え今後も妊娠について妊娠経過中のPCR法、xenodiagnosisi、及び抗体の消長についての検討を続けると同時に抗体陽性母より出産した乳幼児へのfollow-upも行う。
トルコ系民族の伝統薬物に関する比較調査研究

本調査研究の目的は、これまで調査してきた西方トルコ族に加えて、かっての故地である東方トルコ族文化圏のウズベキスタンについて、現地に伝承されている伝統薬物の比較民族薬物学的調査を行い、基原、成分等の薬学的評価を加えることにある。トルコにおいてはイスタンブールにおける市場生薬調査、ウズベキスタンにおいては、繁用生薬、民間薬、薬用植物に関する全般的な現地調査を行った。(1)繁用される生薬については都市部のバザールを中心に調査したが、タシケント、サマルカンド、ブハーラでは、市場に見られる生薬の種類は非常に限られていた。また、タシケントの採薬人から、彼が各地で収集した生薬55種類のサンプルを入手し、その基原や用途に関する情報などを得た。現在その一部は天然物化学的分析と生理活性のスクリーニングに付している。(2)民間薬の調査は、主にLinar、JizzakhとQashqadaryaの地方で行い、情報および原物標本を入手した。2カ年の現地調査で収集しえた伝統薬物情報は総計554件である。しかし、伝統薬物情報が豊富と期待される東方のNamangan地方やKyzyl-kum砂漠地方は、今回も様々な事情で調査することが出来なかった。(3)自生の薬用植物類については、LinarおよびJizzakh地方を中心に、さく葉標本約2000点を得、その同定を行っている。平成9年度は、ウズベク側は科学アカデミーの植物化学研究所をパートナーとし、10年度は植物研究所をパートナーとして現地調査を実施した。結果的には10年度の方が計画段階から調査の実施、資料の整理・持ち出しにいたるまで、スムースに事が運んだ。今後も、3国共同の調査研究として、進めて行く予定である。本調査研究の目的は、これまでトルコ国内で行ってきた伝統薬物の調査を続行し、調査が不十分の事項について資料を収集するとともに、これに加えて、トルコ民族のかっての故地である東方トルコ族分化圏のウズベキスタンについて、現地に伝承されている伝統薬物の民族薬物学的調査を行い、基原、成分等の薬学的評価を加えることにある。本年度は、まずトルコではイスタンブールにおける生薬市場の調査を行った。その結果、アクター(aktar)の商う生薬の種類が減少しており、薬種商というよりも香辛料屋としての性格が強くなっていることが明らかとなった。また、ウズベキスタンにおいては、主として首都タシケントおよびその周辺部農山村地域の生薬、民間薬の調査を行った。その結果、調べ得たかぎりにおいては、タシケント市場の生薬は見るべきものは殆どなく、トルコに較べて相当に衰退していると察せられた。ウズベキスタンは旧ソ連の一部であったことから、特にタシケントにはロシア人が多く住み、近代化が進んでいるが、一方では地方格差が激しく、タシケント以外の地方は民族色が色濃く残り、現在も民間薬が数多く伝承されて使用されていた。今回調査したライナ地方およびカシカダリア地方の農山村地域では、171の伝統薬物とその情報を得ることができた。現在までにおよそ7割にあたる120について分類学的同定がなされた。また、大量収集し得た民間薬の一部は成分分析、活性試験等を始めている。本年度は、昨年に引き続き、ウズベキスタンにおける繁用生薬、民間薬、薬用植物に関する現地調査を行った。(1)繁用される生薬については都市部のバザールを中心に調査したが、タシケント、サマルカンド、ブハーラいずれの地においても、市場に見られる生薬の種類は非常に限られていた。幸い、タシケントにおいて豊かな経験をもつ採薬人とコンタクト出来、彼がウズベキスタン各地で収集した生薬55種類のサンプルを入手し、その基原や用途に関する情報などを得ることが出来た。

(2)民間薬の調査は、主にJizzakhとQashqadaryaの両地方で行い、情報および原物標本を入手した。なお、2カ年の現地調査で収集しえた伝統薬物情報は総計554件である。しかし、伝統薬物情報が豊富と期待される東方のNamangan地方やKyzylkum砂漠地方は、今回も様々な事情で調査することが出来なかった。次回以降の調査に期待したい。(3)自生の薬用植物類については、LinarおよびJizzakh地方を中心に調査し、さく葉標本約2000点を得、その同定を行っている。前年のパートナーであった植物化学研究所は、所長が急逝して新所長となって方針が変更され、今年度は昨年もお世話になった植物研究所を正式な新パートナーとして現地調査を実施した。結果的には計画段階から資料の整理・持ち出しにいたるまで、昨年よりはるかにスムースに事が運んだ。次回以降も植物研究所をパートナーとして本調査を進めて行く予定である。
新打ち切りデータ(Trunsored data)を用いた寿命推定の研究

Trunsoreddataを用いた不完全データを採用することによって、早い寿命と遅い寿命の2種類の寿命特性グループが混在する中で、従来の尤度比検定の枠組みの中で寿命の遅いグループの存在を検定することができるようになった。このことを、電子部品の寿命、乳ガン患者の術後快復率等へ適用した。観測時間内に故障が観測されるような寿命特性をもつfragile populationから得られたサンプルと,その時間内には故障が観測されないような寿命特性をもつdurable populationから得られたサンプルとが混在しているとき,全体に占めるfragile dataの数(あるいは比)を,またfragile populationの寿命特性を知りたい,という問題を考える.この解決法として、まずcensored data, truncated dataと今回扱うtrunsored dataとの関連を明確にした。次に、truncated dataとcensored dataとでいずれの区分で問題解決を図るかという手法に対して、尤度を用いる観点から、提案するtrunsored dataの利用が好ましいことを示した。混合分布により解決を図ることがあるが、混合比pが境界値(p=1,0)に近い場合、尤度比検定を単純に用いることはできない。そこで、混合比の制限を外した仮想的な混合モデルを考え、定義領域を広げ、その中で尤度比検定を行う手法について、まずシミュレーションの方面から調査検討した。その結果、検定は可能であり、観測データがcensored dataであるかどうかの検定を行った後に、寿命推定することが可能になった。また、定義領域を広げることで、従来の境界領域での特別な取り扱いがなくなり、通常の尤度比検定を用いることが可能になった。シミュレーションと理論的な検討結果とは良好に一致した。観測時間内に故障が観測されるような寿命特性をもつfragile populationから得られサンプルと,その時間内には故障が観測されないような寿命特性をもつdurable populationから得られたサンプルとが混在しているとき,全体に占めるfragile dataの数(あるいは比)を,またfragile populationの寿命特性を知りたい,という問題を考える.このような問題の実例としては,電子部品のいくらかは初期に故障する特性を持つが,多くは保証期間まで使用可能な特性を持つようなpopulationからのサンプルの場合の具体例が実際に存在する。この解決法として、まずcensored data, truncated dataと今回扱うtrunsored dataとの関連を明確にした。混合分布により解決を図ることがあるが、混合比Pが境界値(P=1, 0)に近い場合、尤度比検定を単純に用いることはできない。そこで、混合比の制限を外した仮想的な混合モデルを考え、定義領域を広で、その中で尤度比検定を行う手法について、まずシミュレーションの方面から調査検討した。この研究成果の実績は平成14年度開催予定の国際会議で公表の予定である。観測時間内に故障が観測されるような寿命特性をもつfragile populationから得られたサンプルと,その時間内には故障が観測されないような寿命特性をもつdurable populationから得られたサンプルとが混在しているとき,全体に占めるfragile dataの数(あるいは比)を,またfragile populationの寿命特性を知りたい,という問題を考える.このような間題の実例としては、電子部品のいくらかは初期に故障する特性を持つが,多くは保証期間まで使用可能な特性を持つようなpopulationからのサンプルの場合の具体例が実際に存在する。

次に、truncated dataとcensored dataとでいずれの区分で問題解決を図るかという手法に対して、尤度を用いる観点から、提案するtrunsored dataの利用が好ましいことを示した。混合分布により解決を図ることがあるが、混合比pが境界値(p=1,0)に近い場合、尤度比検定を単純に用いることはできない。そこで、混合比の制限を外した仮想的な混合モデルを考え、定義領域を広げ、その中で尤度比検定を行う手法について、まずシミュレーションの方面から調査検討した。その結果、検定は可能であり、観測データがcensored dataであるかどうかの検定を行った後に、寿命推定することが可能になった。また、定義領域を広げることで、従来の境界領域での特別な取り扱いがなくなり、通常の尤度比検定を用いることが可能になった。シミュレーションと理論的な検討結果とは良好に一致した。この研究成果の実績は平成14年度開催予定の国際会議で公表され、またジャーナルへも投稿し、現在査読中である。更に、15年度開催の国際会議でも公表予定である。
超高画・超並列ワンチップビジョンの研究

本研究は、フォトディテクタとプロセッシングエレメントを一対一に対応させた完全並列型の検出・処理回路をワンチップLSIに集積化し、超高速の視覚情報処理を実現するものであり、チップの設計、そのチップで稼働させるアプリケーションの開発環境の整備、並びにビジュアルフィードバックシステムへの応用を目的としている。具体的には、(1)新しいプロセッシングエレメントの設計と試作、(2)周辺回路の整備(インストラクションの制御回路、出力回路等のチップ化)、(3)ソフトウェア開発環境の整備、ビジュアルフィードバックを例題とした実際のシステムへの組み込みを実現した。具体的には以下のように研究を進めた。平成6年度は(1)全体システムの基本アーキテクチャの設計、(2)新たなプロセッシングエレメントの設計、(3)周辺回路の整備並びに全体回路(ビジョンチップ+周辺回路)の性能予測、(4)アプリケーションシステム並びにソフトウェアの基本設計を行った。平成7年度は、(1)開発用ソフトウェアの設計・試作,(2)前年度設計した全体回路の改良,(3)アプリケーションシステムのアルゴリズムの検討を行った。平成8年度は、(1)ビジュアルフィードバックシステムの設計・試作、(2)アプリケーションシステムの性能評価,(3)プロセッシングエレメントの試作・改良、(4)インストラクション制御回路の設計・試作、(5)ワンチップビジョン言語およびコンパイラ試作を行った。本研究は、フォトディテクタとプロセッシングエレメントを一対一に対応させた完全並列型の検出・処理回路をワンチップLSIに集積化し,超高速の視覚情報処理を実現することを目指し、チップの設計,そのチップで稼働させるアプリケーションの開発環境の整備,並びにビジュアルフィードバックへの応用を目的としている.この目的を達成するため,平成6年度は、新しいプロセッシングエレメントの設計すると同時に、LSIビジョンチップの周辺回路を整備した.また、具体的な応用例に基づき認識アルゴリズムを検討し、平成7年度以降試作するソフトウェアとアプリケーションシステムの基本設計を行った.具体的には以下の手順に従って研究を行った.尚,プロセッシングエレメントの設計は、ワークステーション上の専用ソフトウェアで行った.1)全体システムの基本アーキテクチャの設計を行った.2)上記設計に従って,プロセッシングエレメントの設計を行った.3)周辺回路の整備行い、全体回路(ビジョンチップ+周辺回路)の性能予測を行った.4)具体的な応用例を念頭におき、認識アルゴリズムの検討を行った.5)次年度以降試作するアプリケーションシステム並びにソフトウェア開発環境の基本設計を行った.この結果、従来のプロセッシングエレメントより少ないゲート数で同等の機能を実現するプロセッシングエレメントを設計した.本研究は、フォトディテクタとプロセッシングエレメントを一対一に対応させた完全並列型の検出・処理回路をワンチップLSIに集積化し、超高速の視覚情報処理を実現するものであり、チップの設計、そのチップで稼働させるアプリケーションの開発環境の整備、並びにビジュアルフィードバックシステムへの応用を目的としている。本研究は,フォトディテクタとプロセッシングエレメントを一対一に対応させた完全並列型の検出・処理回路をワンチップLSIに集積化し,超高速の視覚情報処理を実現することを目指し、チップの設計,そのチップで稼動させるアプリケーションの開発環境の整備,並びにビジュアルフィードバックへの応用を目的としている.この目的を達成するため、平成7年度は、前年度に設計したプロセッシングエレメントに基づき,LSIビジョンチップの周辺回路を整備した.また,同じく前年度に基本設計を行ったソフトウェアの開発環境を整備し,実際にワンチップビジョンシステムを稼働して性能評価を行い,実際のアプリケーションシステムでのアルゴリズムを検討した.具体的には以下の手順に従って研究を行った.尚,プロセッシングエレメントの設計,アプリケーションシステムの制御には、ワークステーションを用いた。これ以外の設備は,現有設備を用いて行っている.1)開発用ソフトウェアの設計・試作を行った.2)前年度設計した全体回路の性能予測を行い、改良を行った.3)実際のアプリケーションシステムのアルゴリズムを検討した.本研究は、フォトディテクタとプロセッシングエレメントを一対一に対応させた完全並列型の検出・処理回路をワンチップLSIに集積化し、超高速の視覚情報処理を実現するものであり、チップの設計、そのチップで稼働させるアプリケーションの開発環境の整備、並びにビジュアルフィードバックシステムへの応用を目的としている。具体的には、(1)新しいプロセッシングエレメントの設計と試作、(2)周辺回路の整備(インストラクションの制御回路、出力回路等のチップ化)、(3)ソフトウェア開発環境の整備、ビジュアルフィードバックを例題とした実際のシステムへの組み込みを実現する。本年度は、前年度までに設計したプロセッシングエレメント並びにソフトウェア開発環境を実際に試作し、周辺回路として制御回路の設計を行った。具体的には以下の手順に従って研究を行った。

1)アプリケーションシステムとしてビジュアルフィードバックシステムを設計・試作した。2)ロボットの制御を例に、アプリケーションシステム上での性能評価を行った。3)前年度までに設計したプロセッシングエレメントをFPGAを用いて試作し、そのテスト結果を基に、フルカスタム化に向けた改良を行った。4)周辺回路として、インストラクション制御回路を設計した。5)ソフトウェア開発環境として、ワンチップビジョンのための言語およびそのコンパイラを試作した。