hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
N_2O(笑気)の農地からの発生に関する研究

16個のワグナーポット(1/5000a)を用いて温度(10°Cと20°C)・土壌水分条件(湛水と非湛水)・肥料の種類(尿素と硝安)・施肥量(N5kg/10aと10kg/10a)・土壌の種類(粘質土と黒ボク土)・灌漑水量(5mm/日と10mm/日)・間断日数(3日と6日)・植生(有と無)・施肥方法(すき込みと表面施肥)の9要因が、N_2Oの発生量に及ぼす影響を実験計画法に基づいて検討した。各要因の水準は全て2とした。ポットには土壌を約12cm詰め、恒温室内に置いた。肥料を散布後水稲幼苗を移植、灌漑し、ポット下部のゴム管から自然排水した。なお、湛水区はゴム管をポット上部までもちあげ土壌表面に湛水するようにした。ポット上部にphi180mmのロ-ト(約1.2リットル容)をかぶせ、開放系にして1日1回ゴムバッグに採ガスした。N_2Oの濃度はガスクロマトグラフ(島津製GC-14A、線源^<63>Ni、検出器ECD)で測定した。1.10a当たりのN_2O発生量を分散分析法で解析した結果、土壌水分条件(非湛水>湛水)、温度(20°C>10°C)施肥量(N10kg/10a>5kg/10a)、間断日数(6日間断>3日間断)、施肥方法(すき込み>表面施肥)の5要因に有意な差が見られた。2.被覆肥料を用いて上記の実験と同様の実験を行った。相違点は肥料の種類を尿素とコーティング肥料にしたことの他、施肥窒素量を2.5kg/10aと5kg/10aの半量に、間断日数を4日と8日に、灌漑水量を400ccと800ccにしたことである。10a当たりのN_2O発生量は上記の実験に比べて約1割減少した。分散分析の結果、コーティング肥料の使用時および、湛水状態と低温時にN_2O発生量が少なくなることが判明した。3.N_2O発生量を削減するためには、湛水状態・窒素施肥量の削減・表面施肥・短い間断日数・コーティング肥料などの条件をうまく組み合わせることが肝要である。特に暖地では、的確な施肥管理が望まれる。地球温緩化物質であり、かつ、オゾン層破壊物質であるN_2O(笑気)ガスの農地からの発生量をガスクロクトグラフを用いて測定した。1.N_2Oの標準ガス(10ppm)を用いてガスクロマトグラフの出力とのキャリブレ-ションを求めた。その結果は次式のようである。2.N_2O発生量に影響を及ぼす要因を明らかにするため、8つのポットを用いて2種類の実験を行い、分散分析によって解析を行った。1)窒素の流入施肥条件として(1)窒素の種類(NH_4,NO_3)

(2)濃度(20,100ppm)(3)炭素源添加の有無(4)土壌(粘質土、黒ボク土)(5)水分条件(湛水、非湛水)(6)温度(10,20°C)を与えたところ、N_2O発生量は温度に最も強く影響され、次に、窒素の種類、炭素源添加の有無の順であった。20°Cの方が10°Cよりも、NO_3の方がNH_4よりも、また、炭素源を添加しない方が添加したものよりも発生量は多くなる傾向を示した。これらは、微生物(脱窒菌など)の活性にも影響を及ぼす要因であり、微生物活動との関連性の強さが示唆された。2)施肥の有無条件として(1)肥料(コ-ティング肥料)の有無(2)植被(水稲)の有無(3)かんがい(10mm/日)の有無(4)土壌(5)水分条件(6)温度を与えたところ、温度以外の影響は、あまり強くもられなかった。3.今回の実験は、1回のみのデ-タにすぎず、今後、実験を繰り返し、精度を高めてゆきたい。また、既往の文献値を整理し、農地からのN_2O発生モデルを提案してゆく予定である。16個のワグナーポット(1/5000a)を用いて温度(10°Cと20°C)、土壌水分条件(湛水と非湛水)、肥料の種類(尿素と硝安)、施肥量(N5kg/10aと20kg/10a)、土壌の種類(粘質土と黒ボク土)、潅漑水量(5mm/日と20mm/日)、潅漑方法(連続潅漑と間断潅漑)、植生(有と無)、ガスの吸引速度(1リットル/2分と1リットル/4分)の9要因が、N_2Oの発生量に及ぼす影響を実験計画法に基づいて検討した。各要因の水準は全て2とした。ポットには約4cmの厚さに砂を敷き、その上に土壌を約12cm詰めて恒温室内に置いた。肥料を散布して表面の土壌と混ぜ、水稲を移植後、潅漑した。潅漑は1日1回行い、ポット下部のゴム管から自然排水した。なお、湛水区はゴム管をポット上部までもちあげ土壌表面に湛水するようにした。連続潅漑区は14日間潅漑し、間断区は7日潅漑→7日中断→7日潅漑とした。ポット上部にφ180mmのロート(約1.2リットル容)をかぶせ、開放系にして1日1回ゴムバッグに採ガスした。N_2Oの濃度はガスクロマトグラフ(島津製GC-14A、線源^<63>Ni、検出器ECD)で測定した。分散分析の結果、温度(20°C>10°C)、施肥量(N20kg/10a>5kg/10a)、土壌水分条件(非湛水>湛水)、土壌の種類(粘質土>黒ボク土)、吸引速度(1リットル/2分>1リットル/4分)の5要因に有意な差が見られた。次に、5要因の主効果とそれらの間の交互作用すべてを求められるように実験計画をたて、同じく16個のポットで実験した。その結果、N_2Oの発生量には(1)土壌水分条件(2)温度(3)土壌水分条件と施肥量の交互作用の影響が強く現れた。一方、被覆肥料を用いた実験では、N_2Oの発生量は平均4割以下に減少した。また、肥料を土壌に鋤込んだ場合は鋤込まない場合の1/2以下に減少した。したがって、N_2Oの農地からの発生量を減少させるためには(1)施肥後の潅漑(2)施肥量の削減(3)被履肥料の使用(4)施肥後の鋤込みなどが有効であると考えられる。
人身取引と「社会福祉」－国際社会福祉の確立を目指して

本研究は、従来の「社会福祉」枠組みでは扱い難かった国際的で領域横断的な問題とその当事者支援のための制度、理論、技術体系を確立することを長期目標とし、日本における人身取引問題の認知、理解から現在の対応に至るまでの過程の分析から「社会福祉」と人身取引問題に関する現状を成り立たせている背景を明らかにし、今後の対応の可能性を探ることを目的としている。本年度は、日本の「社会福祉」枠組みにおいて保護が困難な男性の人身取引被害者を保護支援していくための具体的な課題を検討した上で、性別や国籍や搾取の形態に拘わらず被害者を保護支援し、また当該問題の予防を行っていくために、現状では最も適応可能で現実的と思われる「地域福祉」という枠組みから近年の米国の状況を調査、分析した。その結果、日本では売春防止法に基づく婦人保護事業とは異なる保護支援枠組みの創設、性別や国籍に拘わらない労働者保護の徹底、性風俗産業での被害者の主観的な「労働者観」に基づく訴えへの経済的補償システムの確立と、男女に拘わらない犯罪被害者保護施策の充実が課題である一方、米国では、すでに地域活動に根差した団体や人々とのネットワーキング自体をアウトリーチの方法とし、人身取引への取組みを其々の活動と見合った形で再定義させ、被害者保護からサバイバー支援へと取組みの枠組みを転換させていることがわかった。その取組みは、「支援者vs被支援者」といった二項対立的なものでも「被害者→サバイバー」といった不可逆的なものでもなく、サバイバーシップの持つ肯定的意味づけを過度に「被害者」に押し付けず、人身取引問題を地域のあらゆるステークホルダーの関心と繋げ、エスニシティや性別等の枠組みに基づく資源だけでなく、その時の問題関心を共有するような人々の繋がりやネットワーク、流動的だが柔軟性をもつ多面的な協働力を活用した取組みが行われていることが明らかになった。日本社会の現状を鑑みるに、人身取引被害者保護支援策の進展を、実現可能な形で提言していくためには現在の研究計画に関して若干の軌道修正を検討する必要があると感じているが、研究自体はおおむね順調に進展している。本研究実施期間内において、日本の人身取引対策に進展がほとんどみられないことから、現状を成り立たせている背景を明らかにするのみならず、具体的な先駆例(例えば米国)をより詳細に調査し、日本に適応可能な形を探っていくことが必要であると考える。今後の研究では、例えば米国での人身取引対策の財源と人材確保の仕組みと特徴、地域の取組みを可能としている背景等を調査し、それをいかに日本に適応させていくかを積極的に検討する。本研究は、従来の「社会福祉」枠組みでは扱い難かった国際的で領域横断的な問題とその当事者支援のための制度、理論、技術体系を確立することを長期目標とし、日本における人身取引問題の認知、理解から現在の対応に至るまでの過程の分析から「社会福祉」と人身取引問題に関する現状を成り立たせている背景を明らかにし、今後の対応の可能性を探ることを研究目的としている。本年度の研究は、日本において「人身売買」が歴史的にどのように公的対応を得るようになったのか、なぜ性産業以外における人身売買や男性・男児の人身売買は問題として取上げられてこなかったのか(取上げられなくなったのか)という点について、1950年代から80年代の資料をもとに考察した。また、社会福祉における人身取引問題の位置付けを再考するため、人身売買問題がどのように「社会福祉の対象」となり、対応されてきたのかに関する考察を行い、児童福祉や女性福祉、国際福祉というような従来の捉え方のみでなく、犯罪被害者福祉、地域福祉といった領域においても今後当該問題を位置付け対応していくべきであることを明らかにした。さらに、1990年代後半から2000年初頭の国会会議録、関係委員会議事録等を題材として、国際社会での議論や国際条約の締結に伴い、日本において人身取引問題がどのようにして政策課題となり議論されたのかを明らかにし、今後、男性や日本人の性的搾取目的の人身取引や性別に拘らない労働搾取目的の人身取引やその他の形態の人身取引にも適切に対応するために、臓器売買、国際結婚、国際養子縁組等とも関連づけた議論が必要であることを具体的に提言した。一方、本研究の基盤となっている博士課程にて実施した研究の成果の再検討や、日本の社会福祉の歴史的展開の概要と人身取引問題を含むグローバルな問題に対する課題等についての英語論文執筆も行った。本年度の研究は、昨年度に引き続き、国会会議録、関係委員会議事録、支援団体発行のニュースレターや支援記録誌、新聞記事、支援者へのインタビュー調査等を題材として、1970年代から2004年に至るまでに「人身売買」がどのように「問題」として成立し、政策課題として議論されるようになったのかを明らかにした。

一方で、被害者保護を中心とした政策がなかなか進展しない背景には、現象に対する共通認識の欠如、政策課題としての定義獲得の失敗、「不法就労」問題からの不分離と出入国管理政策への大きな依存、「被害者パラダイム」の不完全な適用があり、それが政策的な位置付けの曖昧さや実行体制にみる困難にも影響されて積極的政策となり得ていないことが明らかとなった。また、何らかの公的対応が必要であるという議論を支えるレトリックとして、「日本の恥」「国辱」等が使用されている可能性がみえてきたため、日本文化論等の領域における議論にも広く目配りをし、さらに分析を深める必要があることが分かった。一方、本研究の基盤となっている博士課程にて実施した研究の成果を再検討し、博士課程で扱った2008年以降の米国の状況についても調査を開始した。なお、これまでの研究成果(日米比較を含む)はGlobalization/Book2(ISBN980-953-307-439-4)に英語論文(1章分)として投稿しており、現在審査中である。本研究は、従来の「社会福祉」枠組みでは扱い難かった国際的で領域横断的な問題とその当事者支援のための制度、理論、技術体系を確立することを長期目標とし、日本における人身取引問題の認知、理解から現在の対応に至るまでの過程の分析から「社会福祉」と人身取引問題に関する現状を成り立たせている背景を明らかにし、今後の対応の可能性を探ることを目的としている。本年度は、日本の「社会福祉」枠組みにおいて保護が困難な男性の人身取引被害者を保護支援していくための具体的な課題を検討した上で、性別や国籍や搾取の形態に拘わらず被害者を保護支援し、また当該問題の予防を行っていくために、現状では最も適応可能で現実的と思われる「地域福祉」という枠組みから近年の米国の状況を調査、分析した。その結果、日本では売春防止法に基づく婦人保護事業とは異なる保護支援枠組みの創設、性別や国籍に拘わらない労働者保護の徹底、性風俗産業での被害者の主観的な「労働者観」に基づく訴えへの経済的補償システムの確立と、男女に拘わらない犯罪被害者保護施策の充実が課題である一方、米国では、すでに地域活動に根差した団体や人々とのネットワーキング自体をアウトリーチの方法とし、人身取引への取組みを其々の活動と見合った形で再定義させ、被害者保護からサバイバー支援へと取組みの枠組みを転換させていることがわかった。その取組みは、「支援者vs被支援者」といった二項対立的なものでも「被害者→サバイバー」といった不可逆的なものでもなく、サバイバーシップの持つ肯定的意味づけを過度に「被害者」に押し付けず、人身取引問題を地域のあらゆるステークホルダーの関心と繋げ、エスニシティや性別等の枠組みに基づく資源だけでなく、その時の問題関心を共有するような人々の繋がりやネットワーク、流動的だが柔軟性をもつ多面的な協働力を活用した取組みが行われていることが明らかになった。分析の結果、当初の予測とはやや異なる方向での成果が得られたため、今後の研究計画に関して若干の軌道修正を検討する必要はあるが、研究自体はおおむね順調に進展している。日本社会の現状を鑑みるに、人身取引被害者保護支援策の進展を、実現可能な形で提言していくためには現在の研究計画に関して若干の軌道修正を検討する必要があると感じているが、研究自体はおおむね順調に進展している。今後も引き続き、「人身取引」に関する日本の国会議事録や報告書等の分析を行うとともに、人身取引と密接に繋がりのある「不法就労」「売春」「子ども買春」等に関し、国会、関係委員会、及び民間活動のそれぞれのレベルにおける議論の進められ方を、国連、他国との関係性を含めて詳細に分析する必要がある。
宮内庁書陵部所蔵道蔵を中心とする明版道蔵の研究

本邦の宮内庁書陵部に所蔵される道蔵について、初歩的な現状調査を行った。特に三洞四輔の合計七部のうち、最初の一部である洞真部について、各巻ごとに書誌情報等を記載した目録を作成した。またこの道蔵の由来や現在の保存状況、他の道蔵との比較により明らかになったこの道蔵の特長と従来の通行本の問題点等について、調査報告を作成した。さらに京都大学附属図書館所蔵の道蔵など国内の他の道蔵や海外の道蔵、あるいは道蔵と関連の深い国内の仏蔵(大蔵経)についても初歩的な調査を行った。これらの成果は、最終的に冊子体の研究報告書『宮内庁書陵部所蔵道蔵を中心とする明版道蔵の研究』にまとめられて刊行された。23年度はまず、宮内庁書陵部の道蔵全体のうち洞真部部分について作業用の写真複写を購入した。そしてこの複写版について巻頭部(あるいは巻末)の印記の有無、各丁の版式の相違をはじめ、句読点の存在、補写の有無、書き込み等の有無などの書誌情報について細かくチェックを進めた。同時に、複写版だけではわかりにくい部分を中心に、書陵部へ赴いて一帖ずつ現物を見て実際の状態を確認した。これらの作業にあたっては、若手研究者や大学院生等の数名を加えて調査組織を作り、さまざまな面で補助を得た。なお、この調査計画については既に宮内庁書陵部主任研究官の田代圭一氏に説明し、調査への協力を快諾いただいており、書陵部へ赴いた際は細かい問題等について田代氏に相談し、また教示をいただきながら調査を進めた。このほか、日本国内に散在する正統道蔵の個別の文献について所在の調査を進めた。日本国内には宮内庁書陵部のみならず、正統道蔵に含まれていたはずの個別の経典類が分散して存在している。たとえば、京都大学附属図書館にはかなりの数が所蔵されている。この京大本については、京都大学人文科学研究所の金志弦氏の協力を得て調査を開始した。またかつて道蔵の校訂本の出版を計画した大蔵出版の旧蔵本が東京大学東洋文化研究所に保存されているとされ、こちらについては現在所在を調査中である。また、明版道蔵と関連の深い仏蔵の永楽北蔵についても、国内の所蔵状況の調査を進め、岐阜の寺院にまとまった分量が保存されていることや、東北大学等の各地の研究機関に個別の残巻が所蔵されていることなどがわかってきた。前年度に引き続き、宮内庁書陵部所蔵道蔵の洞真部部分の写真複写版を用い、巻頭部(あるいは巻末)の印記の有無、各丁の版式の相違をはじめ、句読点の存在、補写の有無、書き込み等の有無などの書誌情報について細かくチェックを進めた。前年度同様、これらの作業にあたっては、若手研究者や大学院生等の数名を加えて調査組織を作り、さまざまな面で補助を得た。またやはり前年度同様、宮内庁書陵部主任研究官の田代圭一氏に細かい問題等について相談し、また教示をいただきながら調査を進めた。さらに研究分担者の渡邉麻里子には、仏蔵(大蔵経)調査の経験に基づく知見や各種情報を随時提供してもらった。その結果、調査方法の詳細についても方針が確定し、全体のおよそ3分の2まで作業を進めることができた。この途上で通行本の道蔵の重大な欠陥を発見するなど多くの収穫があり、本調査の意義を改めて確認することができた。このほか、研究代表者の横手は24年度、本務校に特別研究期間を申請して認可され、中国とヨーロッパで約3ヶ月ずつ滞在する機会に恵まれた。これを利用して中国とフランスに残存する道蔵について実見を含めて鋭意情報収集を行い、今後の道蔵調査について格段に視野を広げる多大な成果が得られた。また今年度より研究分担者に加わった京都大学のKIM JIHYUN氏の協力を得て、京都大学附属図書館所蔵の道蔵の調査を行った。KIM氏の尽力により、24年度のうちにこの道蔵についての基礎的書誌情報の調査はほぼ終わり、25年度は総括の作業に入る予定である。本邦の宮内庁書陵部に所蔵される道蔵のうち、全七部のうちの最初の一部である洞真部部分について、購入した紙焼き複写を使って精密な調査を進めた。またその上で宮内庁書陵部へ赴いて現物の全巻全冊についても実地調査を行った。これらは平成25年度のうちに完了した。そして各経典について各巻ごとの書誌情報を記録した目録「宮内庁書陵部所蔵道蔵洞真部目録稿」を作成した。

またこれと平行して、宮内庁本道蔵の日本渡来から現在に至るまでの由来、および現在の状態について調査考察を行い、それぞれ論文にまとめた。さらに現在一般に通行している影印本道蔵の性格と、その宮内庁本と対照した際に見いだされる問題点についても論文を作成した。また、京都大学附属図書館所蔵の道蔵についても調査を行った。そして以上をまとめて研究成果報告書『宮内庁書陵部所蔵道蔵を中心とする明版道蔵の研究』を作成し、平成26年度に刊行した。このほか、中国の国家図書館(北京)、上海図書館、およびその他の中国各地の図書館、あるいはフランスの国家図書館に所蔵される道蔵についても継続して情報収集につとめた。また、道蔵と関連の深い永楽北蔵など、国内の古い仏蔵(大蔵経)についても、やはり継続して調査を進めた。これらの調査で収集された情報は、次のステップとして計画している宮内庁書陵部所蔵道蔵の全体に対する目録作成、および世界各地に散在する明版道蔵の総合的な研究についての重要な資料として、活用される予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。中国哲学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究のメインとなる道蔵の調査については全く予定通りに進行していると言ってよい。ただ、仏蔵の永楽北蔵の調査については、現物の実見に赴けるのが理想であったが、23年度は所在確認の段階にとどまった。本研究の中心的な課題である宮内庁書陵部所蔵の道蔵の調査については、おおむね予定通りに進んでいる。しかしそれに加えて、新たに分担者となったKIM氏の献身的協力を得て、京都大学附属図書館所蔵の道蔵の調査が予想以上に進んだ上、海外の道蔵に関する情報収集も思いがけず豊穣なものであったため、24年度は当初の予定を上回る進展があったと言える。基本的には当初の計画通りに進める予定である。ただ、研究代表者は幸いに24年度に所属機関から特別研究期間が与えられて海外での研究が可能になったことと、国内外の多くの研究者が協力を申し出てくれたことから、中国とフランスに残る明版道蔵の調査も積極的に進めたいと考えている。ただしあくまで本研究は日本の明版道蔵の研究が主眼であり、海外の道蔵については日本の道蔵と今後比較研究を行うための予備調査的な位置づけで進めたいと考える。今年度は最終年度となるが、基本的には当初の計画通り、宮内庁書陵部所蔵道蔵の洞真部部分の目録を完成させ、合わせてその由来と現状についての論文や、京都大学附属図書館所蔵の道蔵の目録等を作成し、一冊の研究報告書にまとめて刊行する予定である。しかし今後予定している宮内庁本道蔵の全体調査に重要な参考情報を提供してくれることになると思われる海外の道蔵調査にも道が開けてきたので、そちらに繋がる活動も可能な範囲で行っておきたいと考えている。
非線形シュレディンガー方程式の解の減衰と爆発に関する研究

中村能久氏(熊本大学)と行列値非線形シュレディンガー方程式の解の漸近挙動に関する共同研究を行った(雑誌Nonlinear and Linear Analysisの特別号に掲載予定)。これは、Hayashi-Naumkinの結果を行列値の未知関数をもつ方程式に適用したものである。未知関数が行列値の場合、「積の交換法則が無い」という特性がある。我々の成果では、交換法則の欠如が解の漸近挙動に与える影響を見出すことができた。特に、解の漸近主要項を特定するときに、修正因子の掛け方で工夫が必要になることが注目すべきところである(複素数値の場合と異なり、左側と右側の修正因子が必要になる)。修士学生の松隈泰星氏(現在、三井住友銀行にて勤務)との共同研究では、FX投資を目指した研究を行うことができた(雑誌Science Natureに掲載済み)。この研究の目的は、外貨価値の変動の中にElliott波動を見出すためのプログラムを作成すること、そして、PCによる結果が正当なものであることを判定する手法を追求することである。外貨価値の変動は複雑なので、それを折れ線で効率良く近似する必要がある。これは最小二乗法によって実現されるが、課題はPCによる結果が妥当なものかどうか判定法を見出すことであった。この課題を乗り越えるために、我々は「交点数の定理」を編み出した。その証明の際に、非線形シュレディンガー方程式のソリトン解の存在を保証するためのアイデア(制約条件付き変分法)が使用されている。その他(まだ雑誌投稿中ではあるが)、清水翔之氏(神戸大学研究員)との共同研究で、δ関数を初期データにもつ連立非線形シュレディンガー方程式の解に対する漸近解析の結果、そして、非線形増幅項を有するシュレディンガー方程式の有限時間爆発解の存在(初期データが小さいにも関わらず)についても論文化することができた。平成30年度から熊本大学の教育システムにおいて「クォーター制」を導入することとなった。そのため、講義負担が少ないクォーターが生まれ、論文執筆やアイデアの創出、研究集会発表をしやすくなった。研究者の個性や研究スタイルに依存することかもしれないが、私個人としては週に2コマ程度の講義負担になると研究に持続的に専念できる時間が生まれて活動が捗るように感じられる。さらに、熊本大学で月に1回程度開催されている応用解析セミナーで研究者を招へいして、共同研究の機会を得られるようになったことも作業が順調に進行している一因であると思われる。平成31年度には、私が専門としている非線形シュレディンガー方程式に根差した研究をされている方々を熊本大学にお呼びする機会に恵まれた。そのお蔭で、新しい問題を見出すことができて、論文の執筆につなげることができた。以上のように、「講義負担が軽減される期間(3か月程度)」と「同分野の研究者を招へいできる機会の創出」が、私の研究活動を順調たらしている要因であるように思われる。平成30年度の研究活動の途中で新しい問題に気づくことができた。それは、非線形シュレディンガー方程式の解の減衰オーダーの「最適性」に関する問題である。これの問題を荒く表現すれば、「異常に早く減衰する解は自明なもの(u=0)に限られるか?」という類のものである。この問題が解決できれば、光ファイバーで情報を搬送する際に、弱くなった光信号を増幅させる装置をいくつ準備すれば十分なのか見積もることができる。この点で産業とかかわりが深い問題であると考えている。この問題については平成30年11月に広島大学のworkshopにて、部分的な研究成果を既に公表している。このworkshopにて北海道大学のヨルダノフ氏に忠告を受けたのだが、同様の問題を非線形クライン・ゴルドン方程式やその他の非線形分散型方程式で考えてみるのも面白そうである。星埜岳氏(電気通信大学)との共同研究で、短距離型非線形散逸項を有するシュレディンガー方程式について、大きな初期データに対する解の漸近挙動を特定するものが現在進行中である。星埜氏によって、空間1次元および2次元のときには、臨界ベキ付近まで非線形項のベキを下げて解の漸近挙動を特定できる。課題になっていることは、空間次元を3以上にして、臨界ベキ付近で解の漸近挙動を特定することである。そのために高次の重みをつけて時間大域的な評価を得る必要があるが、この部分がまだうまく乗り越えられていない(1次の重みであれば非常に良い時間大域的評価が得られているのだが...)。和田健志氏(島根大学)との共同研究で、ベンジャミン・小野方程式の解の漸近展開に関する研究も現在進行中である。非線形項が短距離型であれば、和田氏のアイデアにより解の漸近展開ができている。しかし、長距離型の非線形項の場合になると、とたんに評価が煩わしくなるので、今のところ漸近主要項しか特定されていない。非線形シュレディンガー方程式において、ゲージ不変な非線形項に含まれる係数が実数(保存系モデル)ではなく複素数になった場合(エネルギー散逸モデル)について"小さな解"の時刻無限大での漸近挙動を調べた。この結果は中村能久氏(熊本大学)との共同研究である。ここでは、特に非線形項が劣臨界ベキを持つ場合を取り扱うことにして、解の漸近挙動に非線形項の影響が強く残る結果を得ることができた。既存の結果として、Kita-Shimomuraの理論がある。しかし、彼らの結果では「非線形項のベキが臨界のものよりも少し小さい」という曖昧な仮定が課されている。

そこで我々は「非線形項のベキをどこまで下げて解の漸近挙動を得ることができるのか」という課題を設定し、問題の解決に取り組んだ。結論として次の2つを得た。1解のL^∞ノルムの減衰評価については、非線形項のベキを2.7付近まで下げて証明可能であること。2解の漸近挙動については、非線形項のベキを2.9付近まで下げて証明可能であること。証明の手法はKita-Shimomuraの方法をより簡潔にしたものを採用している。解の減衰評価を得るときに、ある常微分不等式を解く必要が生じるが、Kita-Shimomuraの方法では背理法に背理法を積み重ねるような複雑な議論を用いていた。しかし、とある研究集会における砂川秀明氏(大阪大学)の助言から、この常微分不等式をもっと簡単に解く方法を知ることができたので、それを適用することで簡潔に証明することに成功したのである。今後の課題として、非線形項のベキを1付近まで下げて解の漸近挙動を特定していくことが残っている。これについてHayashi-Kaikina-Naumkinの方法が参考になると思われるが、彼らの方法では初期データに強い正則性と"0から離れている"という仮定が必要になる。これを緩めることに専念しなくてはならない。まだ雑誌掲載に漕ぎ着けてはいないが、H29年度の研究実績の他にも中国の研究者Li Chunhua氏(延辺大学)との共同研究、および中村能久氏(熊本大学)との別の共同研究がすでに論文化されている。いずれも非線形シュレディンガー方程式の解の漸近挙動に関する結果である。特にLi氏との共同研究については、H29年度に科学研究費によって中国に出張できたことが良い影響をもたらしてくれたように思われる。上記の共同研究の他に清水一翔氏(神戸大学研究員)との研究で初期データがδ関数からなる解の挙動を調査中である。更に、個人的に解の爆発に関する研究(空間1次元)についても順調に進展している。うまく克服できていない課題として、「大きな初期データに対する解の漸近挙動の特定」が挙げられる。空間が1次元の場合には下村明洋氏(東京大学)との共同研究で解の漸近挙動を特定できているのだが、空間が2次元以上の場合が未解決である。中村能久氏(熊本大学)と行列値非線形シュレディンガー方程式の解の漸近挙動に関する共同研究を行った(雑誌Nonlinear and Linear Analysisの特別号に掲載予定)。これは、Hayashi-Naumkinの結果を行列値の未知関数をもつ方程式に適用したものである。未知関数が行列値の場合、「積の交換法則が無い」という特性がある。我々の成果では、交換法則の欠如が解の漸近挙動に与える影響を見出すことができた。特に、解の漸近主要項を特定するときに、修正因子の掛け方で工夫が必要になることが注目すべきところである(複素数値の場合と異なり、左側と右側の修正因子が必要になる)。修士学生の松隈泰星氏(現在、三井住友銀行にて勤務)との共同研究では、FX投資を目指した研究を行うことができた(雑誌Science Natureに掲載済み)。この研究の目的は、外貨価値の変動の中にElliott波動を見出すためのプログラムを作成すること、そして、PCによる結果が正当なものであることを判定する手法を追求することである。
長江希釈水が励起する東シナ海の大気海洋相互作用とその東アジア縁辺海への波及効果

長江希釈水が励起する海面水温変動とそれに関連した大気応答を、海洋循環モデルと領域大気モデルを用いて調べた。その結果、陸棚の広い範囲で、長江希釈水の存在に起因した夏季海面水温の低下を確認することができた。また、領域大気モデルを用いた感度実験では、長江希釈水に起因した海面水温の低下が水温フロント周辺の温度勾配を急峻にすることで暖水側の対流不安定を強化し、降水量の増加に寄与することが示された。長江希釈水が海面水温の変化に対し、プラスにもマイナスにも作用することから、その効果は直上やフロント周辺への影響のみに留まらず、領域的な気象へも波及することが示唆された。本研究では、長江希釈水が励起する東シナ海の海面水温変動や大気応答を数値モデルや人工衛星データ等を用いて調べている。DREAMS (Data Assimilation Research of the East Asian Marine System)を用いた長江からの淡水流出がある場合とない場合の双子実験結果から、夏季東シナ海の陸棚の広い範囲において、長江希釈水が水温低下に統計的な有為性を見出せる程度寄与をしていることがわかった。上記の双子実験の詳細な比較結果は、鉛直一次元過程が長江の河口付近で海面水温の昇温に寄与し、水平移流が陸棚の広い範囲において、海面水温の低下に寄与していることを示していた。逆方向の粒子追跡実験結果からは、冬季の中国沿岸域において形成された冷水塊が、夏季の東シナ海陸棚域における海面水温低下に大きく影響することが示された。冬季には、南西向きの季節風に関連し、長江由来の低塩分水は中国沿岸に沿って流れ薄い混合層を形成する。冬季の熱放出に関連した低水温化による高密度化は低塩分水によって相殺され、鉛直対流は励起されず、上層と下層の熱交換は妨げられる。その結果、上層が冷たく下層が暖かい水温逆転層が形成される。そして、夏季の北東向きの季節風に起因してこの冷水塊が東シナ海の広い範囲に運ばれ、海面水温の低下に季節を越えて寄与する。以上の結果は、長江希釈水が東シナ海の海洋循環システムや大気海洋結合過程に対して大きく影響することを示している。一連の成果は、2015年度日本海洋学会秋季大会において口頭発表した。また、査読付き英文論文として、American Meteorological SocietyのJournal of Physical Oceanographyに受理され、発表準備段階である。本研究計画において初年度に予定されていた数値実験及び解析が滞りなく行われた。当初の予想通りに、長江希釈水が東シナ海の海面水温場の形成に対して重要な役割を担っていることが確認された。本研究では、夏季の東シナ海において、海洋上層の成層構造の決定に対する長江希釈水のインパクトを海洋循環モデルを用いて調べた。その結果、長江希釈水は次のようなメカニズムで夏季の東シナ海陸棚域の海面水温を広い範囲で低下させていることが明らかとなった。まず、冬季の中国沿岸では、長江希釈水の流入に起因して、成層強度の強い薄い混合層が形成され、鉛直対流が抑制される。そのため、表層の薄い混合層のみからの熱放出が活発となり、表層の低温化が促進される。しかし、低水温による高密度化は低塩分水によって相殺され、鉛直対流は励起されず、ついには水温逆転層が形成される。さらに、この低温・低塩分水が、翌夏の南風に伴って陸棚中央部まで東進することで、季節を超えて東シナ海の水温分布に寄与する。淡水流入に起因した高温化も長江の河口付近では見られるので、実際には、この二つの効果が相まって、東シナ海の夏季海面水温の形成に寄与しているものと考えられる。これら一連の成果は、今までの知見にはない全く新しい研究成果であり、国際学術論文誌であるアメリカ気象学会のJournal of Physical Oceanographyに掲載されている。また、領域大気モデルを用いた感度実験からは、長江希釈水に起因した海面水温の低下がフロント周辺の温度勾配をより急峻にすることで暖水側の対流不安定を強化し、降水量の増加に寄与することを明らかにした。上述したように、長江希釈水が海面水温の変化に対してプラスにもマイナスにも作用することを考慮すれば、その大気への作用は複雑なものとなり、直上やフロント周辺への影響のみに留まらず、領域的な気象への波及効果も期待することができる。長江希釈水の気候変動に対する我々の認識を新たなものにするためには、今後の研究において、より広範囲をカバーする大気海洋結合モデルを用いた数値実験が有効となるであろう。長江希釈水によって形成された水温場がどのようにして大気場に影響を与えるのか、またその範囲はどの程度波及するのかということが課題として残されている。

領域大気モデルであるWRF (Weather Reserch and Forecast)は、東シナ海を対象として構築済みであり、人工衛星データやAMeDASを用いた精度検証も完了している。故に、下部境界条件である海面水温に長江希釈水の影響がある場合と、その効果を差し引いた場合の双子実験を行うことで、長江希釈水が励起する東シナ海の大気応答を明らかにし、またそのメカニズムについても議論する予定である。WRFの出力結果を様々な時空間スケールで議論する予定であるが、必要な場合はDREAMSとWRFを用いた結合モデルの構築も試みる。海洋物理学当該年度に投稿した論文が3月に受理されたが、年度末ということもあり年度内に支払いを完了することができなかったためである。また、計算機を当初予定した金額よりも低く抑えた価格で購入することができたことにも起因する。上述した論文の掲載料として使用する。残金は計算機周りの設備強化に使用する。
二原子架橋構造を有するヘテロ原子含有ポリビニレンの新規重合法

本研究では、環状イオウ化合物の酸化二量化反応を利用した含イオウポリビニレンの新規合成法の確立と、さらにはその手法をイオウ以外のヘテロ元素に発展させ、種々のヘテロ原子含有ポリビニレンの合成を目的とした。まず、チオケテンダイマー類の酸化重合法をさらに確立されたものとすべく、これまでに行ってきたジチアフルベン類の酸化二量化重合を含め、その重合メカニズムや反応条件の最適化を検討した。最近の研究成果として、酸化二量化重合においてモノマーの溶解性や酸化電位等が重合反応性に大きな影響を及ぼすだけでなく、ポリマーの平面性をも変えられることが見出されており、様々な条件検討を行った。チオケテンダイマー類の酸化重合に関してはシリルチオケテンダイマーの酸化重合を取り上げ、詳細に重合検討を行うと共に、紫外可視吸収スペクトルやサイクリックボルタンメトリー測定からポリチオケテンダイマーの持つ光学特性や電気化学特性について様々な知見を見出した。さらにこのイオウ原子含有ポリビニレンに対し、電子受容体と電荷移動錯体の形成について調べ、得られた錯体の導電性が大幅に向上することが見出された。また、高次構造を制御し、さらなる特性向上を目指し、含イオウポリマーの積層化についても様々に検討した。平成19年度、これらの結果に関連する4報を学会誌上に発表した。本研究では、環状イオウ化合物の酸化二量化反応を利用した含イオウポリビニレンの新規合成法の確立と、さらにはその手法をイオウ以外のヘテロ元素に発展させ、種々のヘテロ原子含有ポリビニレンの合成を目的とする。2006年度、これらの結果に関連する4報を学会誌上に発表した。2件の国際学会を含め8件の学会発表を行い、注目を集めた。イオウと同族元素であるセレンを有するセレノケテンダイマーもチオケテンダイマーと同等の反応性を示すと考えられ、まずモノマーとしてのセレノケテンダイマーの合成およびセレノケテンダイマーの重合についても検討した。
パーキンソン病に対する神経組織の脳内移植

我々はパーキンソン病に対する新しい治療法として交感神経節の脳内移植を検討してきた。現在まですでに46例に臨床応用し約6割の症例で効果を認めたが、4割の症例では効果が認められなかった。本研究プロジェクトでは、この無効例を減少させるべく基礎的・臨床的検討をすすめた。基礎的には交感神経の栄養因子で細胞を前処置し、移植細胞の生着を高める検討を行った。臨床的には予後に影響を与える因子を分析し臨床例での術後成績の向上を図った。(1)基礎的研究培養交感神経節に神経成長因子(NGF)をあらかじめ滴与し移植すると、移植片の生着率は著明に向上した。またシュワン細胞に働いてNGF放出を促進させるといわれているInterleukin-1の前処置でもNGF処置と同様生着率が向上することが明らかになった。6-OHDAラットモデルを用いて行動を分析すると、培養液中にInterleukin-1を投与し神経節と反応させると回転行動が有意に減少した。つまりNGFやInterleukin 1で前処置した交感神経節は形態的にも機能的にも移植後宿主脳内でよりよく生着しその機能を発揮した。(2)臨床的研究臨床的には移植適応患者はさらに増加し、46症例に達した。このうち60%の患者は移植で症状の改善または投薬量の減少をみた。手術成績に影響を与える因子としては、患者年齢、罹病期間、重症度、交感神経節の状態であった。このうち交感神経節内Lewy小体の有無と数は特に手術結果とよく相関した。以上の研究結果は神経成長因子の前処置で交感神経節細胞は強化され、移植後生着率は向上しいっそう強い機能を果たすことが明らかとなった。また臨床面でも症例の増加にともない、手術の効果を予想することが可能となった。以上の結果から本移植法は正しい手術適応のもとパーキンソン病に対する根本的な手術療法として確立されつつあるといえる。平成6年度は当初計画通り、培養交換神経節細胞の脳内移植を行った。新生ラットの頚部交換神経節を組織培養しinterleukin(lL)-1にて前処置しnervegrowthfactor(NGF)を誘発することによって、移植後交換神経節の生着率を向上させることができるかどうかを検討した。その結果lL-1(30U/ml)にて交換神経節のexplantを組織培養液中で前処置させると、神経節からの神経突起の伸長が非処置群に比し約3倍促進された。また、培養液中のNGF濃度はlL-1処置群で非処置群に比し7倍に達した。lL-1と抗NGF抗体を同時に前処置するとこの突起伸長作用が抑制された。次にll-1にて前処置後、側脳室に交換神経節を移植し、その生着率を非処置群と比較した。lL-1前処置群では非処置群に比し神経突起は約3倍長く脳内に伸長し、生着細胞数も2.3倍多かった。lL-1に抗NGF抗体を加えて前処置すると、神経突起の伸長と生着細胞の増加は抑制された。以上の結果は交換神経節細胞をlL-1にて前処置することにより交換神経節内でNGFが誘発され、移植後交換神経節の生着率を高めたと考えられる。この方法はパーキンソン病に対する交換神経節の脳内移植の臨床応用に際してlL-1またはNGFで神経節細胞を強化することによって、手術成績の向上を図ることが可能であることを示している。

本年度は基礎的研究としては移植片の生着率を向上させるため以下の実験を行い成果を得た。また、臨床的にはさらに症例を増やし、その効果の臨床的分析を行った。(1)基礎的研究培養交感神経節に神経栄養因子(NGF)をあらかじめ滴与し移植すると、移植片の生着率は著明に向上した。またシュワン細胞に働いてNGF放出を促進させるといわれているInterleukin-1(IL-1)の前処理で、NGFは非処置群に比し7倍のNGFを放出した。移植後このIL-1処置群はNGF処置と同様移植後生着率が向上した。6-OHDAラットを用いて行動を分析すると、培養液中にIL-1を投与し神経節と反応させた動物は回転行動が有意に減少した。(2)臨床的研究臨床的には移植適応患者はさらに増加し、46例に達した。このうち60%の患者は移植で症状の改善または投薬量の減少をみた。手術成績に影響を与える因子としては、患者年齢、罹病期間、重症度、交感神経節の状態であった。このうち交感神経節内Lewy小体の有無と数は特に手術結果とよく相関した。研究結果は上述のごとく交感神経節は4週までの培養に十分耐え、NGFまたはIL-1の前処置によってさらに強化され、移植後生着率を改善させ、これにより移植後いっそう強い機能を果たすことが明らかとなった。また臨床面でも症例の増加にともない、手術の効果を予想することが可能となった。以上の結果から本移植法は正しい手術適応のもとパーキンソン病に対する根本的な手術療法として確立されつつあるといえる。
銅イオン吸着酸化亜鉛光触媒によるＣＯ光ＰＲＯＸ反応

これまでTi8O8(OH)4クラスターとテレフタル酸リンカーからなる層同士をCu2(OH)6が繋いだ構造を持つ新規の有機無機複合体触媒(BMOF1)の開発に成功し、この触媒が323 Kでの水素中のCO選択酸化(PROX)反応において高い活性と選択率を示すことを明らかにした。金属酸化物ベースの従来触媒であるCuO/CeO2と比較した時のBMOF1の優位性を明らかにするために、より実践的な条件である流通下でのCO PROX反応により活性を比較したところ、反応開始24時間でのCO転換率はBMOFで76%, CuO/CeO2で28%とBMOFがCuO/CeO2の2.7倍の転換率を示し、有意に高活性であることが示された。また、選択率もBMOFが98%, CuO/CeO2が96%とより選択的にCOを酸化できる優れた触媒であることが示された.また、X線回折(XRD)から合成されたBMOF1に別の結晶相がわずかに含まれていることが明らかであったため、この結晶相を選択的に形成させる方法を探索し、その構造及び活性を調べた。合成方法としては、Cuを含浸させたMIL125を従来573-613 Kで焼成してBMOFを得ていたのに対し、より低温(473-493 K)で長時間(1-5 days)焼成することでもう一つの結晶相(BMOF2)を選択的に得ることに成功した。XRD解析及びフーリエ変換赤外分光(FTIR)の結果、BMOF2は、Ti8O8(OH)4クラスターとテレフタル酸から成る層同士を繋ぐリンカーとして働いていたCu2(OH)6がCO2と反応し、炭酸塩となることでBMOFの積層構造が剥離された状態であることが推察された。BMOF2のCO PROX活性を同様に流通系下で調べたところ24時間目でCO転換率が70%、選択率が98%とBMOF1の92%の活性を示し、Ti8O8(OH)4-テレフタル層の積層の程度が活性に大きく関わらないことが推察された。27年度が最終年度であるため、記入しない。水素中の微量COの選択酸化をZnO光触媒を用いて行った。触媒活性の高い(0001)面を選択的に露出したディスク型ZnOを合成し、既存の紡錘型ZnOとロッド型ZnOと活性を比較した。合成したディスク型ZnOは75m2/gの比表面積を有する微小な平板型粒子であった。その反応活性は、紡錘型(比表面積35m2/g)の1.1倍、ロッド型(比表面積20m2/g)の11.7倍と最も高い活性を示したが、比表面積あたりでは紡錘型の0.5倍、ロッド型の3.1倍であり紡錘型が最も高い。CuイオンをZnOに吸着させ、活性を向上させた結果、ディスク型、紡錘型、ロッド型で活性が、2.1倍、3.3倍、6.7倍に向上した。Cu-紡錘型で最も活性が高く、Cuイオンの効果はロッド型で最も高い。X線分光法により反応中のCuイオンへの電子移動を追跡した結果、Cuへの電子移動速度は、ディスク型と紡錘型では有意な差はなかったが、ロッド型では、他の0.4倍であった。ロッド型ではCuへの電子到達がしにくく、十分粒径の小さいディスク型、紡錘型ではCuに電子が到達しやすいことが分かった。以上から、光触媒では酸化サイトと還元サイトが必要となるため、ディスク型のように単一のサイトを選択的に露出させても活性は向上せず、紡錘形のような不飽和な複数種のサイトを持つ構造がより有利であると示唆される。ロッド型では反応サイトと電荷分離の点で不利であり活性が著しく低い分、Cuイオンによる電荷分離の効果が一番高い。紡錘型之ディスク型でCuの効果に差が出たのは、紡錘型では、酸化サイトと還元サイトが近接するために再結合性が高く、Cuによる電荷分離が効果的なのだと推察される。赤外分光によりZnO表面へのCO吸着による反応中間種を追跡した結果、ユニデンテートとバイデンテートの2種類の表面ギ酸種が各酸化亜鉛表面で形成されることが分かった。ディスク型、ロッド型ではユニデンテートが形成されやすかったが、紡錘形ではより安定なバイデンテートが形成され、また、ユニデンテートがより不安定で脱離しやすかった。不飽和なサイトを持つ紡錘型では、ユニデンテート種がより反応しやすい環境にある可能性が推察される。Ti8O8(OH)4クラスターから成る有機金属構造体(MIL125, Ti8O8(OH)4・bdc6 [bdc = terephthalate])をTiO2担体のモデルとして利用するために含浸法で調製したCuO担持MIL125は、CO選択酸化(PROX)触媒に高活性であったがCuO担持に伴う結晶構造変化のため触媒のモデル構造が不明瞭であった。

X線回折(XRD)及びフーリエ変換赤外分光法(FTIR)解析から、元のMIL125がもつTi8O8(OH)4・bdc2の層構造を維持したまま、その層をつないでいる残りのbdc4がCu種に置き換わった、無機リンカーを含む新規有機金属構造体が形成されていることが推定された。さらにX線吸収微細構造(XAFS)解析により、Cu種は2つのCu(OH)4平面四角形が折れ曲がってつながったCu2(OH)6だと示唆され、最終的な構造は{Ti8O8(OH)4・bdc2・[Cu2(OH)6]4}だと分かった。ここで形成されたTi8O8(OH)4-Cu2(OH)6の界面がPROX活性サイトと示すことに成功した。また、固相還元法によりMIL125の構造を維持したままCuO担持MIL125を調製する方法を開発した。XRD, XAFS,透過型電子顕微鏡(TEM)観察により、得られた触媒は、1.7 nmのCuOナノ粒子がMIL125中に分散された構造であることが分かった。MIL125の細孔径は1.3 nmであるため1.7 nmのCuO粒子は局所的にMIL125の構造を歪めることで導入されていることが考えられた。この触媒のPROX活性は含浸調製のものと比較して3%の活性しか示さなかった。このことからも、含浸調製で得られたCuO/MIL125で選択的に得ることのできるTi8O8(OH)4-Cu2(OH)6界面の形成がPROX活性に重要であることが分かった。これまでTi8O8(OH)4クラスターとテレフタル酸リンカーからなる層同士をCu2(OH)6が繋いだ構造を持つ新規の有機無機複合体触媒(BMOF1)の開発に成功し、この触媒が323 Kでの水素中のCO選択酸化(PROX)反応において高い活性と選択率を示すことを明らかにした。金属酸化物ベースの従来触媒であるCuO/CeO2と比較した時のBMOF1の優位性を明らかにするために、より実践的な条件である流通下でのCO PROX反応により活性を比較したところ、反応開始24時間でのCO転換率はBMOFで76%, CuO/CeO2で28%とBMOFがCuO/CeO2の2.7倍の転換率を示し、有意に高活性であることが示された。また、選択率もBMOFが98%, CuO/CeO2が96%とより選択的にCOを酸化できる優れた触媒であることが示された.また、X線回折(XRD)から合成されたBMOF1に別の結晶相がわずかに含まれていることが明らかであったため、この結晶相を選択的に形成させる方法を探索し、その構造及び活性を調べた。合成方法としては、Cuを含浸させたMIL125を従来573-613 Kで焼成してBMOFを得ていたのに対し、より低温(473-493 K)で長時間(1-5 days)焼成することでもう一つの結晶相(BMOF2)を選択的に得ることに成功した。XRD解析及びフーリエ変換赤外分光(FTIR)の結果、BMOF2は、Ti8O8(OH)4クラスターとテレフタル酸から成る層同士を繋ぐリンカーとして働いていたCu2(OH)6がCO2と反応し、炭酸塩となることでBMOFの積層構造が剥離された状態であることが推察された。BMOF2のCO PROX活性を同様に流通系下で調べたところ24時間目でCO転換率が70%、選択率が98%とBMOF1の92%の活性を示し、Ti8O8(OH)4-テレフタル層の積層の程度が活性に大きく関わらないことが推察された。課題であった高活性なCuO/MIL125の構造を決定し、CO PROX反応の活性サイトのモデル化に成功している。また、低活性ではあったがMIL125の構造を維持したCuO/MIL125の合成にも成功し、論文を投稿中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。調製した新規構造を持ったCuO/MIL125には不純物相が混じっていたため、この触媒をモデル物質として普及させるためには、調製条件を制御し、より高純度なCuO/MIL125を調製する必要がある。また、現在、Cu種のみこの新規有機金属複合体の合成に成功しているが、他の金属種でも同様な構造が得られないかを調べる必要がある。
消化器官の分化・形態形成における遺伝子プログラムの展開

本研究の目的は,ニワトリ胚消化管をモデルとして,その分化と形態形成における種々の遺伝子がどのように時間的空間的に発現するか,それらの遺伝子間の相互作用はいかなるものかを解析することである。平成12年度においては,ニワトリ胚前胃(腺胃)の腺上皮細胞で特異的に発現するニワトリ胚期ペプシノゲン(ECPg)の発現を直接制御する因子を探索し,その発現に対する間充織の役割を検討することと,多くの器官形成の形態形成に関わっているWnt遺伝子群の発現と機能を解析した。ECPgの発現に関しては,腺上皮細胞で発現が上昇するcGATA-5と,低下するcSox-2が直接にその発現を制御していることを見いだした。しかも,ECPgの上流にはこれらの転写因子の結合サイトがあること,少なくともcGATA-5はこのサイトに結合してその効果を現すことが明らかになった。これにより,腺上皮細胞で特異的に発現する,あるいは特的に発現が低下する遺伝子の発現調節の解析への道が開かれた。また,Wnt遺伝子群に関しては,多くの遺伝子のうちWnt-5aのみが胃域で発現すること,その発現パターンは腺の形成と密接に関連していることが明らかになり,今後この遺伝子の機能を解析する手がかりを与えた。さらに,Wntシグナルの伝達を阻害すると考えられているDickkopf-3の発現も観察したところ,Wnt-5aと相補的な発現を示し,これらの遺伝子の相互作用が前胃の形態形成と細胞分化に関わっている可能性が示唆された。
人好中球活性化時の蛋白質チロシン燐酸化反応とMAPキナーゼの活性化の検討

これまでわれわれは活性化した好中球内でチロシン燐酸化された分子量40KDaの蛋白質がMAP Kinaseであることを示唆してきた。今回MAP Kinaseのポリクローナル抗体を作製し40KDaの蛋白質を免疫沈降することによって、チロシン燐酸化されるこの蛋白質がMAP Kinaseであることを証明しようと試みた。抗MAP Kinase抗体はMAP KinaseのC末端側21ペプチドを合成、精製しウサギに免疫することによって作製した。作製した抗体と抗フォスフォチロシン燐酸抗体を用いてウエスタンブロット法により好中球内の蛋白質を検討すると好中球内のチロシン燐酸化される40KDaの蛋白質を抗MAP Kinase抗体にcloss reactする蛋白は電気泳動上同様の挙動を示しチロシン燐酸化された分子量40KDaの蛋白質がMAP Kinaseであることが示唆できた。しかし今回作製した抗体ではdenatureされていないMAP Kinaseを免疫沈降することができず、好中球が活性化されるときにチロシン燐酸化される分子量40KDaの蛋白質がMAP Kinaseであることを直接的に証明することはできなかった。