hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫の多種感覚統合-嗅覚・視覚・振動感覚の利用システムの解明

本研究では昆虫の多種情報利用システム,特に視覚情報で誘導される反応が振動刺激で強化されるなどモード(入力感覚器)の異なる感覚情報間の協力作用の解明,さらに多種感覚情報を用いた環境低負荷型の害虫防除法の開発を目指した.材料の一つであるクビアカツヤカミキリ(2018年特定外来生物指定)のオスが性・集合フェロモンを放出する事,その主成分が(E)-2-cis-6,7-epoxynonenalであることをすでに報告した(Fukaya et al, 2017; Xu et al, 2017). H29年度・30年度は野外誘引試験により,フェロモン主成分合成品(ラセミ混合物;嗅覚要因1)に加え,着地目標としてのトラップ色(視覚要因),成虫の食餌由来の揮発成分(嗅覚要因2)が相乗的に作用し,成虫の飛翔定位を制御することを明らかにしたほか,フェロモン主成分の光学異性体の活性を検証した.次に,接近する異性,外敵などの認識をもたらす各種感覚情報の作用を調べた.接近者モデルの提示で誘導される視覚依存的反応が,クビアカツヤカミキリでは振動に加え別の環境要因(未発表)によって変化すること,近縁種では同種個体由来の揮発物質の有無で切り替わることが示唆された.なおゴマダラカミキリにおいて、複雑な組成を持つコンタクトフェロモンの多数成分の同定が完了,合成品のみにより性フェロモン活性が再現され,配偶定位から交尾に至る行動連鎖に介在する情報(視覚-嗅覚-接触化学感覚)の全容を解明できた.他方,草本を寄主としたゴマダラカミキリ成虫は同種の木本食個体とは各種情報への依存性が異なることを示す知見も得た.モードの異なる複数情報の統合利用と環境の関係など、今回明らかになった昆虫の情報利用システムの特性を基に,難防除害虫の効果的な防除・発生予察法の開発を進めている.昆虫における多種感覚情報の統合利用システムの解明を目的とし、視覚、振動、さらに化学感覚(嗅覚または接触化学感覚)を加えた3モードの感覚情報の統合的機能と構造を解析する。特に個体(反応者)が相手(信号発信者)に対し同種・性の認知/捕食者の認知を行う際の情報利用に着目して研究を行う。初年度は移入種クビアカツヤカミキリ(クロジャコウカミキリ)を用いた実験を中心に進めた。本種は防御物質、性誘引物質、視覚要因の利用が予測され本課題に適する材料であるとともに、侵入地急増から緊急対策が望まれている。行動観察結果から本種は昼行性で雌雄ともよく飛翔することが判明した。簡易風洞を作製し、雌または雄を誘引源として飛翔行動を観察したが、離陸はするものの視覚的制約から飛翔はまれであり、誘引性の検証は難しかった。つぎに農業生物資源研の巨大風洞での実験を行った。風下に導入した放試成虫は雌雄とも無定位の飛翔を示したが、雄入り網籠を風上に設置したとき、雌のみで風上への定位飛翔が認められた。このことから本種の配偶飛翔定位において嗅覚信号(性フェロモン)発信者が雄であり、受容者が雌であることが示唆された。雌雄成虫それぞれの揮発性物質をGC-MS分析したところ、両性共通の忌避物質と考えられる成分のほかに、雄特異的な成分が検出された。一方本種における視覚・振動情報の利用について検討するため、まず加振・非加振状態での視覚要因への反応を調べた。その結果、本種の触角反応はマツノマダラカミキリなどに比して視覚依存性が極めて高いこと、振動は回避行動に機能する可能性が示された。なおカミキリ亜科の他種でも感覚機能の評価を進めている。一方視覚反応強化における振動の受容タイミングと効果の差異について、マツノマダラカミキリ、キボシカミキリ等を用いて検証実験を行い、両要因同時存在状態の開始時に機能することなどを明らかにした。初年度実験に着手後、幾つかの候補材料の1つであった移入害虫Aromia bungiiが特に有望な材料であることが明らかになった。着手後明らかになった本種性質とは、防御物質の刺激性、活発な飛翔、優れた視覚、雌雄の相互求愛行動の活発さ、(防除に応用可能性が大きい)誘引性性フェロモンの存在可能性である。さらに侵入報告地が2015年から急増したことも挙げられる。本種はまだ累代飼育系が確立しておらず通年使用ができないことから、時期を逃さず計画期間内に成果を上げるためには誘引物質の機能・化学構造分析を前倒しにすることが有効と判断し、次年度以降に計画していたカミキリムシの飛翔定位・配偶行動における視覚の機能の再評価とフェロモン活性物質の存在証明、フェロモン成分の抽出・精製、構造決定準備にむけた作業を精力的に進めた。その結果、雄由来雌誘引物質の存在推定、飛翔定位行動解析、視覚機能評価など、想定を上回る興味深い成果を得、最終的に目指す応用方面への感触も得ている。一方、初年度に予定した、触角反応・落下を誘導する情報要因の解析、嗅覚、視覚・振動の協力による攻撃行動の誘導メカニズムについても実験研究を進めたが、十分な結果を得るために次年度以降にも継続することとなった。これらの進捗状況を総合すると『概ね順調』との評価が妥当と考える。昆虫における多種感覚情報の統合利用システムの解明を目的とし、視覚、振動、さらに化学感覚(嗅覚または接触化学感覚)の個別の構造・機能と、統合作用の解析を進めてきた。

本研究ではこれまで防御物質、視覚要因を利用する移入種クビアカツヤカミキリ(クロジャコウカミキリ)、近縁のオオアオカミキリ、これらとは異なり振動依存性の高い、マツノマダラカミキリを主要材料として用いてきた。特にクビアカツヤカミキリは急速に被害を拡大しつつある侵略的移入種である。申請者等はクビアカツヤカミキリのの振動ー視覚の関係について解析し視覚依存性の高さを評価、さらに風洞における行動解析の結果から、本種が配偶行動において嗅覚信号(性フェロモン)を用いているものと推測した。H28年度は徳島県内の桃園において、本種生雌雄成虫を誘引源とした黒色衝突板トラップを使用した野外試験を実施、野外での雌の嗅覚依存的な雄への定位を確認した。また本種の雌雄成虫それぞれの揮発性物質の分析結果から、両性共通の忌避物質成分のほかに雄特異的な成分を検出し、その中から活性成分である可能性の高い物質の構造を推定した。先述の徳島県の桃園において、このフェロモン成分候補物質の合成品を用いた野外誘引試験を行い、候補物質の活性を確認したことから、フェロモン構造解明へ大きく前進した。このほかH28年度はオオアオカミキリの行動をモデル実験結果から解析、防御物質(嗅覚信号物質)による防御ー受容行動の視覚依存的切り替えを証明するなど、多種感覚情報の利用システムを解明する上で重要な意義のある知見を得ている。アオカミキリ族のAromia bungiiについて視覚・振動依存性を確認し、28年度は雌を誘引する嗅覚物質の存在を野外で示した。この誘引性フェロモン候補物質の化学構造の推定を進め、推定構造物質合成品の野外試験も行った結果、フェロモン構造決定までの見通しを得た。以上は当初の予想を上回る急速な研究の進展と考える。目下、原著論文として投稿中2件、投稿準備中3件の成果報告があり早急な出版を目指している.なお生活史と系統からみた視覚-嗅覚-振動感覚依存性の関係について興味深い知見を蓄積しているが、統合的解析はH29年度に行う予定となっている。本研究では昆虫の多種情報利用システム、特に視覚情報で誘導される反応が振動刺激で強化されるなどモード(入力感覚器)の異なる感覚情報間の協力作用を明らかにすることを目的とし、さらに多種の感覚情報を用いた環境負荷の小さい害虫防除法の開発を目指した。我々は材料の一つとした侵入害虫クビアカツヤカミキリAromia bunngiiについて雄が揮発性フェロモンを放出することを示し(Fukaya et al, 2017)さらに活性成分の構造を推定、候補成分合成品の雌雄誘引活性を野外実験で検証することによりフェロモン主成分を同定した(Xu et al, 2017)。つぎに2017年6ー8月に徳島県及び群馬県で行った野外実験により、1)成虫食物由来の誘引物質の存在とそのフェロモン成分誘引性への著しい相乗効果2)飛翔定位をもたらす嗅覚要因に対する視覚情報の協力作用を明らかにした。一方室内実験により3)振動要因が接近物体の視覚認知を補完する事、また振動依存性を決定する条件を明らかにした。この他5)ゴマダラカミキリの食性(草本性-木本性)の差異と嗅覚ー視覚情報依存性の関係、4)視覚要因と同時に作用する事によって接近者への反応を変化させるオオアオカミキリ由来揮発性の活性成分候補の構造推定、さらに6)配偶定位要因が未解明であったRosaliabatesiの雄由来のフェロモンの活性の野外検定ー同定への寄与などの結果も得た。これまでの結果から視覚ー振
有限格子法によるスピン統計系の低温展開・高温展開

有限格子法を用いて様々なスピン系について様々なタイプのパラメータに関する展開の高次項を計算した.従来のダイアグラムによる展開法に比べて,展開の項数を約2倍に伸ばすことができた.具体的には,2次元q-statePotts模型のうち1次相転移を示すq≧5の系のうちq=5-50の全てについてfree energy, internal enetyspecific heat, magnetization, susceptibilityの低温展開を,低温展開のパラメータの41次まで計算した。また,有限格子法を同じ系のlarge-q展開に適用して,6次までのエネルギー・キュムラントを1/√<q>について23次まで求めた.得られた展開級数を解析した結果,特にlarge-q展開は,臨界点での厳密解が知られているfree energy, latent heat,についてはその厳密解と極めて高い精度で一致する結果を与え,また,厳密解が知られていないspecific heatについては,相関距離が数1000となりモンテカルロ・シミュレーション等他の方法では有意な結果が得られていないq=5の場合でも数%の精度で収斂する結果を与える.また,3次元Ising模型の相境界,およびそれを簡単化した模型である2次元Solid-On-Solid(SOS)模型のうちAbsolute value SOS模型およびDiscrete Gaussian模型(各々,正方格子および3角格子上で)のinterface widthに関する3種類の量の低温展開をそれぞれ展開パラメータの17次,23次,22次,24次,22次まで計算した。くり込み群の議論から予測されている各量の臨界指数を仮定して,得られた級数を解析し,各模型のroughening transition pointの値を得た.その値は前3者についてはモンテカルロくりこみ群の結果と高精度の一致を示しており,後2者については新しい予言になっている.有限格子法を用いて様々なスピン系について様々なタイプのパラメータに関する展開の高次項を計算した.従来のダイアグラムによる展開法に比べて,展開の項数を約2倍に伸ばすことができた.具体的には,2次元q-statePotts模型のうち1次相転移を示すq≧5の系のうちq=5-50の全てについてfree energy, internal enetyspecific heat, magnetization, susceptibilityの低温展開を,低温展開のパラメータの41次まで計算した。くり込み群の議論から予測されている各量の臨界指数を仮定して,得られた級数を解析し,各模型のroughening transition pointの値を得た.その値は前3者についてはモンテカルロくりこみ群の結果と高精度の一致を示しており,後2者については新しい予言になっている.有限格子法によるスピン系のうち低温展開の方法について,2次元Potts模型のうち1次相転移を示すQ≧5の系のうちQ=5-50の全てについてfree energy,internal energy specific hert,magnetization,susceptibilityの低温展開を、低温展開のパラメータの41次まで計算した。得られた低温展開級数をinhomogeneous differential approximationを用いて解析した結果、臨界点での厳密解が知られているfree energy,latent heat,magnetization gapについてはその厳密解と高い精度で一致する結果が得られた。また、厳密解が知られていないspecific hertとsusceptibilityについては、臨界点までの予言値を与えた。これらの予言値は、最近の1/Q展開およびモンテカルロ・シミュレーションの予言値と高い精度で一致している。また、3次元Ising模型の相境界、およびそれを簡単化した模型である2次元Solid-On-Solid(SOS)模型のうちAbsolute value SOS模型とDiscrete Gaussian模型のinterface widthに関する3種類の量の低温展開をそれぞれ展開パラメータの17次,23次,19次まで計算した。得られた級数の解析は現在進行中であるが、初期の結果としてはroughening transition pointの値はモンテカルロくりこみ群の結果とよい一致を示しており、また、各量の臨界指数はくりこみ群の予言と一致している。有限格子法によるスピン系の低温展開の方法を用いて,2次元q-state Potts模型のうち1次相転移を示すq≧5の系のうちq=5-50の全てについてfree energy,internal energyspecific heat,magnetization,susceptibilityの低温展開を,低温展開のパラメータの41次まで計算した。また,有限格子法を同じ系のlarge-q展開に適用して,6次までのエネルギー・キュムラントを1/√qについて23次まで求めた.

得られた展開級数を解析した結果,特にlarge-q展開は,臨界点での厳密解が知られているfree energy,latent heat,についてはその厳密解と極めて高い精度で一致する結果を与え,また,厳密解が知られていないspecific heatについては,相関距離が数1000となりモンテカルロ・シミュレーション等他の方法では有意な結果が得られていないq=5の場合での数%の精度で収斂する結果を与える(large-q展開の結果については日本物理学会1998年年会で発表).また,3次元Ising模型の相境界,およびそれを簡単化した模型である2次元Solid-On-Solid(SOS)模型のうちAbsolute value SOS模型およびDiscrete Gaussian模型(各々,正方格子および3角格子上で)のinterface widthに関する3種類の量の低温展開をそれぞれ展開パラメータの17次,23次,22次,24次,22次まで計算した。くり込み群の議論から予測されている各量の臨界指数を仮定して,得られた級数を解析し,各模型のroughening transition pointの値を得た.その値は前3者についてはモンテカルロくりこみ群の結果と高精度の一致を示しており,後2者については新しい予言になっている.有限格子法によるスピン系の級数展開の方法は対象とする系の相互作用が局所的である限り(言い換えれば,その系がクラスター展開可能である限り),低温展開・高温展開のような温度に関するパラメータだけでなく一般のパラメータに関する展開にも適用可能であることに気付き,具体的に2次元q状態potts模型のlarge-q展開に適用するアルゴリズムを開発した.これを,この系の1次相転移点直上での秩序相および非秩序相でのエネルギー・キュムラントと磁化キュムラントのlarge-q展開に適用した.その結果,2次から6次のエネルギー・キュムラント(2次キュムラントは比熱)について,従来のグラフによる方法では1/√qについて10次までしか得られていなかったものが,この方法により23次にまで拡張できた.また,2次と3次の磁化キュムラント(2次キュムラントは帯磁率)については,従来large-q展開は知られていなかったものを,1/√qについて21次まで求めた.得られた高次級数の解析から,1次相転移点直上でのエネルギー・キュムラントおよび磁化キュムラントの各々について,大規模な数値シミュレーションに比べて数桁高い精度の値を得た.
硬X線撮像分光による星生成過程の研究

星誕生の動乱期である原始星本体を透過力の強い硬X線帯域を利用して初検出し、諸物理量(明るさ、時間変動、プラズマの温度など)を明らかにした。またそれらの天体の若さを赤外線観測により確認した。これらと比較すべき他の段階の星からのX線を観測し、X線の放射機構や星風の加速についてスタディした。さらに全天X線監視装置MAXIを用いて星における最も大きなフレアのサンプルを得、フレア頻度や発生するプラズマの諸物理量を明らかにした。X線偏光に感度を持つ光学系を開発した。1.我々はGGD27領域をチャンドラX線天文衛星で観測し、中心部にX線源の集団を検出した。Spitzer赤外線天文衛星のアーカイブデータを解析し、X線天体と対応をつけた結果、X線源は若い星状天体の星団であることが判明した。特にそのうち4つは我々が新たに認識したClass I原始星であった。そのClass I原始星の1つは、広大な分子流やジェットを駆動していることで有名なGGD27-ILLであった。4年前に我々が同じ領域をChandra衛星で観測したときに比べ、GGD27-ILLは10倍程度暗くなっていた。GGD27-ILLはBO型のスペクトルを持つとされ、大質量の原始星である。このような進化段階と質量を兼ね備えた天体の本体を、周りに存在する大質量の塵を透過して見ることができた例はいままでほとんどなく、原始星の進化状態を知るうえで貴重なサンプルとなった。(Pravdo, Tsuboi, et al.2009)2.将来の衛星で原始星の降着円盤の形状を測るために有効な、偏光に感度を持つ光学系を開発した。エネルギー帯域に幅を持ち、小さい検出器に集光させS/N比を上げることが可能な、曲率をつけたブラッグ反射鏡を考案し、薄さ50μmのシリコン結晶上にダイヤモンドに準じる硬度を持つDLC(ダイヤモンドライクカーボン)をプラズマCVD法で成膜することにより、内部応力の差で曲率を作り、かつ安定して形状が保てる反射鏡を製作することに成功した(楠、他、天文学会2010年春季年会)。曲率と反射率の関係、DLCの膜厚と曲率の関係についてもスタディした。3.星生成領域に大きく広がったX線(石田、他、天文学会2009年秋季年会)、原始星から吹き出すジェットからのX線(鵜沢、他、天文学会2009年秋季年会)のプロパティを明らかにした。4.進化の進んだ大質量星からのX線、それが最終的に爆発した超新星残骸からのX線などについてもスタディを行った(Sekiguchi, A et al. 2009, PASJ 61, 629 ; Maeda, Y. et al. PASJ 61, 1217 ;菅原、他、天文学会2009秋季および2010春季年会;山崎、他、天文学会2010春季年会)。Chandra衛星、およびXMM-Newton衛星によって大質量原始星の探査を行い、X線を検出した。得られたプラズマの温度の高さから考えて、X線放射は星風起源より磁場起源である可能性が高いことを結論づけた(Tsuboi, Y.2010, "Magnetic Fields : Core collapse to YSOs"口頭発表)全天X線監視装置MAXIが2009年秋から稼働し始め、硬X線帯域における感度の高いモニターが可能になった。これを利用して、我々は星からのX線の変動を探査した。その結果、RS CVn型星から10フレア以上、前主系列星から1つのフレアを検出し、星としての最大フレアの重要サンプルを得ることた(Matsuoka et al.2010Proc.of the SPIE, Tsuboi et al.2010 4th International MAXI Wbrkshop口頭発表)。Astro-Hミッションは、2013年度に打ち上げ予定のX線天文衛星である。硬X線帯域に広くのびて感度を持ち、鉄のK-alpha line付近のスペクトル分解能は従来に比べ桁違いに良くなる。これを用いてどのようなサイエンスが可能になるかスタディした(Takahashi et al.2010Proc.of the SPIE)。将来の衛星で原始星の降着円盤の形状を測るために有効な、偏光に感度を持つ光学系を開発した。薄さ50μmのシリコン結晶上にDLC(ダイヤモンドライクカーボン)をプラズマCVD法で成膜し、曲率を持った反射鏡を製作することに成功し、DLCの厚さと曲率半径との関係、曲率半径と反射率の関係についてスタディし、偏光に感度を高く持つことを確認した(Iizuka et al.2010Proc.of the SPIE)。
ラットを用いた子宮内炎症に起因する新生児慢性肺疾患の成立機序解明に関する研究

エンドトキシン出生前投与により,肺胞表面積と肺胞数が減少し,平均肺胞半径は大きくなった.このエンドトキシンによる肺傷害は生後のステロイド投与により軽減されなかった.エンドトキシンのよる肺胞数増加抑制は持続したが,ステロイド投与による肺胞数増加抑制は一過性であったことから,子宮内炎症とステロイドの生後投与は異なる機序により肺胞数増加を抑制することが示唆された.エンドトキシン出生前投与により,肺胞表面積と肺胞数が減少し,平均肺胞半径は大きくなった.このエンドトキシンによる肺傷害は生後のステロイド投与により軽減されなかった.エンドトキシンのよる肺胞数増加抑制は持続したが,ステロイド投与による肺胞数増加抑制は一過性であったことから,子宮内炎症とステロイドの生後投与は異なる機序により肺胞数増加を抑制することが示唆された.我々は,過去の研究において、羊水腔内エンドトキシン投与が、出生したラット新生仔肺に肺胞数の減少をもたらすことを証明した。半径が大きく数が少ない肺胞は,ヒト早産児において生命予後を最も大きく左右する,子宮内炎症に起因するIII型慢性肺疾患と相同であると考えられた。この研究において,肺胞数減少の機序として想定された「肺胞新生の抑制」の存在を証明することが,本研究の主な目的である。初年度である本年度は,過去の実験の再現性の確認と,肺胞数,肺胞壁のアポトーシス活性,肺胞新生をそれぞれ定量化する手技の確立を行った。妊娠21日のラット羊水腔内にエンドトキシンあるいは生食を投与し,24時間後に帝王切開で出生させた新生仔を里親保育し,経時的に肺を摘出して検体とした。検体の光学顕微鏡所見から,モルフォメトリー法を用いて,単位容積あたりの肺胞数および肺胞の平均半径の定量化を行った。肺胞壁におけるアポトーシス活性はTunel染色により定量化した。また,DNAの断片化の程度によりアポトーシス活性の定量化を試みた。肺胞新生の指標であるαSMAを免疫染色して定量化した。また,検体から抽出したRNAを用いて,αSMAの発現を定量化した。これらの実験により,肺胞数,肺胞壁アポトーシス,肺胞新生が定量化できるようになった。次年度は,検体数を蓄積した上で,検体を盲検化して定量を行い,統計学的評価を行う計画である。我々は,過去の研究において、羊水腔内エンドトキシン投与が、出生したラット新生仔肺に肺胞数の減少をもたらすことを証明した。初年度に続き,本年度は,肺胞数,肺胞壁のアポトーシス活性,肺胞新生をそれぞれ定量化する手技の確立を行った。妊娠21日のラット羊水腔内にエンドトキシンあるいは生食を投与し, 24時間後に帝王切開で出生させた新生仔を里親保育し,経時的に肺を摘出して検体とした。また, DNAの断片化の程度によりアポトーシス活性の定量化を試みた。また,検体から抽出したRNAを用いて, αSMAの発現を定量化した。また,実験手技の改良により,母獣を生存させて,母獣による哺育を行うことが可能となった.次年度は,検体数を蓄積した上で,検体を盲検化して定量を行い,統計学的評価を行う計画である。我々は過去の研究において、羊水腔内エンドトキシン投与が、ラット新生仔肺に肺胞表面積と肺胞数の減少をもたらすことを証明した。半径が大きく数が少ない肺胞は、ヒト早産児において生命予後を最も大きく左右する、子宮内炎症に起因するIII型慢性肺疾患と相同であると考えられた。この慢性肺疾患モデルに対して、ヒトの臨床で慢性肺疾患の治療に用いられるステロイドの生後投与の効果を、画像解析を用いて定量的に評価した。出生の前日に羊水腔内にエンドトキシン1μgを投与し、帝王切開により出生させた仔を里親ラットに哺育させた。デキサメタゾンを日齢1に0.1μg/g、日齢2に0.05μg/g、日齢3に0.025μg/g、日齢4に0.01μg/g腹腔内投与した。エンドトキシンとデキサメタゾンの対照には同容の整理食塩液を用いた。日齢7および14に肺を摘出して光顕標本を作成し、モルフォメトリー法により単位体積あたりの肺胞表面積と肺胞数および平均肺胞半径を計測した。エンドトキシン出生前投与により、肺胞表面積と肺胞数が減少し、平均肺胞半径は大きくなった。このエンドトキシンによる肺傷害はステロイド投与により軽減しなかった。一方で、ステロイド投与により日齢7には肺胞数増加が抑制されたが、この肺胞数増加抑制は一過性であった。

この結果から、ステロイドの生後投与は子宮内炎症に起因する肺損傷を直接的には抑制しないと考えられた。また、子宮内炎症とステロイドの生後投与は異なる機序により肺胞数増加を抑制することが示唆された。
北極海の海氷変動の鍵を握るアラスカ北部沿岸域での海氷・海洋変動の実態解明

2014-15年にアラスカ北部の陸岸近くに設置していた超音波氷厚計データの処理・解析を行い、過去に陸岸近くで得られたデータの場合と同様に、海氷が岸に固着した定着氷の期間に海氷厚が大きく左右されることを確認した。アラスカ北部沿岸域における船舶によるリピート観測については、2018年の夏季にもカナダの砕氷船によって実施し、更なる現場海洋データの蓄積を図ることができた。また、過去のリピート観測の結果をまとめて、この海域の海水特性の夏から秋にかけての季節変化について明らかにした(Pickart et al., in press)。アラスカ北部沿岸域において冬季に生成される特徴的な海水について、これまでの我々の係留観測で得られた海洋の時系列データ(水温・塩分、海洋流速)、周辺海域で得られた同様のデータ、人工衛星搭載のマイクロ波放射計データから推定される海氷厚データとそれを気象データと組み合わせて計算される海氷生産量、高解像度海氷・海洋結合モデルの結果を合わせて解析した。その結果、この海水の生成過程には、太平洋起源の海水だけでなく、大西洋起源の海水も影響していることが明らかとなった。また、衛星データによる海氷厚推定の一部である開水面の同定に関して、海氷・海洋結合モデルの計算結果との比較を行い、衛星データによって同定された開水面が比較的高温の大西洋起源の海水の分布と一致していることから、衛星データによる開水面同定の妥当性についても示した。本研究成果をまとめた論文(Hirano et al., 2018)の図の一つが掲載された国際学術誌(Journal of Geophysical Research: Oceans)の8月号の表紙に選ばれた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。フィールド観測としては、8月に米国アラスカ州のバローに出向き、2013年および2014年に設置した海氷・海洋の両方を対象とした係留系2系の回収を行い、それぞれ2年間と1年間に渡る良好なデータを取得することに成功した。この際には同じ構成の係留系を2系再設置した。また、9月の「みらい」による航海でバロー沖での海洋観測を実施した。これまでに取得した係留観測データについては、海氷厚データの処理・解析を進め(2009-10年と2011-12年の2年間分)、陸岸に近い定着氷域(陸岸や海底に接していて動かない海氷域)の海氷厚の特徴が明らかになりつつある。また、流速データの解析によって、冬季に海面の大部分が海氷に覆われると顕著に流速が低下することを明らかにした。バロー沖の係留観測データを用いて、この海域に出現する沿岸ポリニヤ(薄氷域)における過冷却水とフラジルアイス(海氷の出来始めに見られる氷晶)の形成過程(Ito et al., 2015)、陸上や航空機からの海氷観測データとの比較(Mahoney et al., 2015)、この海域に出現する沿岸ポリニヤの特徴の特異性(Hirano et al., 2016)についての成果を論文にまとめた。また、この係留観測データと船舶観測データを組み合わせることで、2010年夏季における流量と熱輸送量の見積りを行い、その成果を論文にまとめた(Itoh et al., 2015)。フィールド観測については、バロー沖の係留系の回収(海洋研究開発機構が「みらい」で行ったものも含む)・再設置および「みらい」による航海での海洋観測を予定通りに実施することができた。データ解析については、バロー沖およびバロー海底谷(海洋開発研究機構が実施)に設置された係留系の両方について順調に進展しており、上記に挙げた雑誌論文の成果に加えて、海底堆積物の上方輸送と海氷への取り込み過程、沿岸ポリニヤの特徴の経年変動、バロー海底谷における流量、熱・淡水輸送量の経年変動などについて学会発表を実施した。フィールド観測としては、9月に「みらい」によってアラスカ北部沖の海洋観測を実施した。アラスカ北部バロー沖のチュクチ海沿岸域に2015年8月に設置した係留系については、2017年7-8月の回収まで継続して観測を実施することになっているため、この回収時に入れ替えて設置する係留系の準備作業を実施した。これまでに取得した係留観測データについては、2013-15年の海氷厚データの処理・解析を行い、2009年から合計で6年間分の海氷厚のデータセットを整備した。バロー沖で2009-10年に取得された係留観測データから、この海域における氷厚の実態を明らかにし、この現場観測データを用いて、これまでに行われていた衛星マイクロ波放射計データに基づく海氷生産量の見積りの妥当性を示した。また、これまでに取得したバロー沖の係留観測データを、他のデータと合わせて解析することによって、この海域に出現する沿岸ポリニヤ(薄氷域)における水塊特性の変質過程が経年的に大きく変動することを明らかにした。更に、これまでに取得したバロー沖の係留観測データとこの海域で取得された船舶観測データを合わせて、この海域における沿岸流の流量、この沿岸流による熱と淡水の輸送量についての解析を進めた。フィールド観測については、「みらい」の航海による海洋観測を予定通りに実施することができ、2017年夏季の設置に向けてバロー沖の係留系の準備も順調に進めることができた。フィールド観測については、8月に研究分担者の大島らがアラスカ北部に出向き、アラスカ大学フェア

バンクス校の研究協力者と共同で、2015年に設置した3系の係留系の回収作業を実施した。また、国際協力によって行われているアラスカ北部沖における船舶観測についても、海洋研究開発機構の「みらい」を含む複数の研究船によって実施された。アラスカ北部の沿岸域に係留されていた超音波氷厚計の生データから海氷厚の導出処理を終えて昨年度までに整備したアラスカ北部沿岸域における2009年から2015年までの6年分の時系列データを用いて、その経年変動についての解析を行った。その結果として、海氷厚の特徴(平均値、頻度分布など)に大きな経年変動が存在することを示し、その要因がこの海域の風速場に支配される海氷の漂流パターンの変動にあることを明らかにした。これまでにアラスカ北部沿岸域に設置した係留系から得られた海洋の時系列データ(水温・塩分と海流流速)を周辺海域で得られた同様のデータ、人工衛星搭載のマイクロ波放射計データから推定される海氷厚に気象観測データを合わせて計算される海氷生産量データ、現実的で高解像度の海氷・海洋結合モデルの結果と合わせて解析した。その結果として、この海域における海水特性の変質過程に大きな経年変動が存在し、その要因がこの海域において岸沿いに吹く北東風の変動にあることを明らかにした。この北東風は北極海中層に広く分布する大西洋を起源とする海水の湧昇をもたらすため、太平洋側北極海でありながら、アラスカ北部沿岸域における海水特性の変質には大西洋水の影響が顕著であることも示した。フィールド観測については、係留系の回収を無事に行うことに成功し、良好なデータを取得するとともに、「みらい」その他の船舶観測も予定通りに実施することができた。平成28年度末に国際学術誌(Journal of Glaciology)に投稿していた係留系による海氷厚の観測結果を取りまとめた論文についてはその後の改訂作業を経て8月に受理された。また、係留観測によって明らかとなった海氷厚の経年変動についても国際学会での発表を行った。平成28年度から取り組んでいた係留観測結果に基づくアラスカ北部沿岸域での水塊変質過程の研究については、その成果を取りまとめて国際学術誌(Journal of Geophysical Research)に7月に投稿し、現在改訂作業中である。当初は本研究計画に含まれていなかったアラスカ北部沖合いのカナダ海盆域での海氷厚の係留観測データについては、当初計画にある沿岸域のデータとの比較のために、研究分担者の伊東が取得したデータを中心に解析を行い、夏季には海氷が消滅する一年氷域と夏季にも海氷が残る多年氷域における海氷の熱力学的な成長についての新たな知見が得られ、国内外の学会で発表を行った。2014-15年にアラスカ北部の陸岸近くに設置していた超音波氷厚計データの処理・解析を行い、過去に陸岸近くで得られたデータの場合と同様に、海氷が岸に固着した定着氷の期間に海氷厚が大きく左右されることを確認した。アラスカ北部沿岸域における船舶によるリピート観測については、2018年の夏季にもカナダの砕氷船によって実施し、更なる現場海洋データの蓄積を図ることができた。また、過去のリピート観測の結果をまとめて、この海域の海水特性の夏から秋にかけての季節変化について明らかにした(Pickart et al., in press)。
災害人命救助を目的とした建造物倒壊がれきの工学研究

阪神・淡路大震災を契機として,災害からの救命を目的にした機器等の研究開発が行われるようになってきている.しかしながら,救命の主要な現場となる「がれき」に関しては,体系だった知見が得られておらず,機器を開発する上での要求仕様や評価の手法なども明示的にされていない.本研究においては,「がれき」の工学的研究の枠組みの確立と,それに基づく機器開発等の促進を目的とした「がれき」のモデル化を目的にしている.本年度の主要な成果としては,拡張個別要素法に基づいた材木の接合部の破壊シミュレーションの手法の提案を行い,それに基づいた2つの粒度の異なるシミュレーション手法を連動させた家屋倒壊シミュレーションを開発した.また,ロボット等の機器を開発する際に必要となる「がれき」の定量的な特徴量の分析を行い,3つのタイプに分類し,それぞれに対して特徴量(がれきパラメータ)の定義を示した.さらに,がれき形成シミユレーションと連動して,がれきの形態のちがいによるがれきパラメータの変動を分析し,提案したがれきパラメータの有効性を検証した.こうした一連の研究の成果は,平成14年度に開始された文部科学省の「大都市大震災軽減化プログラム」における救命ロボット機器開発にも利用され,評価用のがれきフィールド構築における設計指標として利用をしている.本研究においては,地震等により倒壊した家屋から人命を救出することを目的に,対象となるがれきを工学的な観点から研究し,救助を安全かつ効率的に実施するための基礎データを提供することを目指している.平成13年度においては,まずがれきを工学的に研究するための枠組みに関する検討を,国内の研究者との議論などを通じて検討し,倒壊対象論,がれき形成過程論,がれき形態論,がれき探索論,がれき救出過程論の5つの領域から構成されるがれき工学の体系を提示した.ついで,まずがれき形態論について,より具体的な検討を行うために,がれき形成の簡易シミュレータを作成した.本シミュレータを用いることで,がれきの占有空間とがれきそのものの体積比率や,がれきの内部の空間の特性などについて,定量的な評価を行うことが可能となった.さらに,より現実の倒壊家屋の特性に近いがれきの形成過程をシミュレーションするために,木造家屋の構成部材のモデリングを拡張個別要素法を元にした手法により行い,局所的な部材の破壊と,それにともなう構造物の倒壊の過程をシミュレーションする手法を開発し,そのシステム化を行った.これにより,木造2階建て家屋の1階が部分が倒壊して形成されたがれきの形態と,それによる内部居住空間の変形の様子などを評価することが可能であり,がれきからの救助計画の立案や,レスキューロボットの開発のための指針を得ることができた.また,実際に具体的ながれきの検討を行うために,小規模な「がれき模型」を構築し,ファイバースコープなどを用いた内部観測の問題などの検討も行っている.阪神・淡路大震災を契機として,災害からの救命を目的にした機器等の研究開発が行われるようになってきている.しかしながら,救命の主要な現場となる「がれき」に関しては,体系だった知見が得られておらず,機器を開発する上での要求仕様や評価の手法なども明示的にされていない.本研究においては,「がれき」の工学的研究の枠組みの確立と,それに基づく機器開発等の促進を目的とした「がれき」のモデル化を目的にしている.本年度の主要な成果としては,拡張個別要素法に基づいた材木の接合部の破壊シミュレーションの手法の提案を行い,それに基づいた2つの粒度の異なるシミュレーション手法を連動させた家屋倒壊シミュレーションを開発した.また,ロボット等の機器を開発する際に必要となる「がれき」の定量的な特徴量の分析を行い,3つのタイプに分類し,それぞれに対して特徴量(がれきパラメータ)の定義を示した.さらに,がれき形成シミユレーションと連動して,がれきの形態のちがいによるがれきパラメータの変動を分析し,提案したがれきパラメータの有効性を検証した.こうした一連の研究の成果は,平成14年度に開始された文部科学省の「大都市大震災軽減化プログラム」における救命ロボット機器開発にも利用され,評価用のがれきフィールド構築における設計指標として利用をしている.
明治後期肥前陶磁器業における生産・流通組織の再編と近代的取引慣行の形成

1明治期における肥前陶磁器業の史料調査佐賀県有田町香蘭社の経営史料、伊万里市田中家文書・池永家文書、佐賀銀行所蔵旧有田銀行経営史料のマイクロ撮影を実施。田中家文書は大阪商船伊万里代理店の関係史料、池永家文書は紀州箕島出身で東京・大阪・広島方面との取引を実施した陶器・荒物商人の経営史料を中心とする。同時に佐賀新聞、佐賀県行政文書の閲覧・筆記調査も実施した。2調査史料の整理作業マイクロ撮影史料の大部分はプリント作業を完了し、製本のうえ研究に利用できるようにした。旧有田銀行史料については、明治30年代まで作業を完了した。(池永家文書については昭和期の経営史料も数多く残存するが研究テーマ上マイクロ撮影作業を実施していない)3史料による研究と学会発表史料の一部を用いる形で、社会経済史学会大会(於九州大学)において「明治期における肥前陶磁器業の組織形成」と題する研究報告を実施。従来明らかにされていなかった明治期の生産・流通組織や同業組合活動、産地金融の実態を紹介した。報告では池永家の経営展開について触れ得なかったため、大幅に練り直した上で再度学会報告を実施し、さらに学術雑誌への投稿を行なう予定である。また明治前期における香蘭社の経営については、「明治前期陶磁器産地における輸出戦略」という論文で詳細に紹介し、当時の産地経営組織や販売戦略の一端を明らかにした。
中・近世移行期の西国と東国における検地と村落に関する比較研究

日本封建制の理解に関して、中世と近世とのいわゆる「断絶」を意識した段階論よりも、近年は「連続性」に重点をおいた移行論が盛んになっている。このような研究動向をふまえて、本研究ではこの問題を、第1に検地と村落にかかわる問題に焦点をしぼって追究すること、第2に中世から近世にかけて一貫して問題を追究すること、第3に西国(畿内を含む)と東国(東海を含む)との地域的特質の比較・検討を通じて課題に迫ること、を目的としている。この目的を達成するために、全国的に研究課題にかかわる戦国期から近世前期の研究者を組織して、大きく2班に分けて研究を進めてきた。すなわち、総括・東国班:本多隆成、西国班:秋山伸隆・池享・神田千里・田中誠二・藤田達生・水本邦彦・宮島敬一、東国班:有光友学・池上裕子・市村高男・加藤益幹・佐藤孝之・矢田俊文である。そして具体的には、個々のメンバーによる資料収集・調査旅行や個別の研究もさることながら、研究成果の報告と全体での討論を重視した。すなわち、初年度は12月に広島市、2年目は8月に浜松市、12月に小山市、今年度は7月末に愛知県南設楽郡鳳来町ということであった。これらの研究会を通じて、上記の研究目的は相当深められたが、検地や年貢収取の実態、地域的差異の問題など、さらに新たな問題も生じてきている。それらについては、近く刊行される科研費メンバー11名による研究成果報告書、および来年度にメンバー以外の参加者も募って刊行する予定の論文集によって、直接検討していただければ幸いである。このような研究動向をふまえて、本研究では、この問題を近年新たな形で研究の進展が著しい検地と村落の問題に焦点をしぼって追究することを目的としている。この目的を達成するために、個々のメンバーが資料の収集・整理や調査旅行を行うだけでなく、研究計画の中では、研究成果の報告と全体討論をとくに重視して進めることとした。今年度は、10月末に追加採択で交付を受けたため、研究期間が限られていて十分な成果を上げられなかったが、それでも12月20日22日にかけて、広島において研究会を開催することができた。すなわち、科研費のメンバー10名、その他3名の参加があり、最初の2日間で6本の報告が行われた。そのうちメンバーの報告は4本で、今回の研究課題に直接かかわるものとしては、宮島敬一「戦国期地方寺社の地域社会における位置」、矢田俊文「17世紀越後における幕領検地と宿場と村」があった。また2日目には、戦国期尾道の豪商渋谷家文書(毛利氏の惣国検地関係)の見学、3日目には吉川氏関係遺跡の現地見学なども行われ、充実した内容であった。その後、2月3月にかけて、各メンバーによる資料調査旅行が行われた。それに基づく具体的な成果は、来年度以降に大いに期待されるところである。なお今後の目標として、(1)3年間の間に、各メンバーは必ず一度は報告すること、(2)3年目には研究成果報告書をまとめること、(3)4年目にはできれば論文集を刊行すること、などが合意されている。日本封建制の理解に関して、中性と近世とのいわゆる「断絶」を意識した段階論よりも、近年は「連続性」に重点をおいた移行論が盛んになっている。

この目的を達成するために、個々のメンバーによる資料収集や調査旅行に加えて、研究計画の中では、研究成果の報告と全体討論をとくに重視して進めてきた。今年度は2年目ということで、8月1日3日にかけて静岡県浜松市で、また12月15日17日にかけて栃木県小山市・茨城県結城市でというように、二度の研究会をもつことができた。すなわち、科研費メンバー参加者はいずも11名、その他は8月が11名、12月にも7名の参加があった。原則として最初の2日間が研究報告・討論、三日目が見学会ということで、報告は8月には7本(うち科研メンバー3本)、12月には5本(うち科研メンバー4本)で、いずれも充実した内容であった。今回の研究課題に直接かかわるものとしては、8月には天正8年近江安治村の指出、天正13年公家領の太閤検地、毛利氏の慶長検地や名寄帳、慶長2年越後瀬波郡絵図など、12月には戦国期の問屋と村・町、慶長7年竜ヶ崎城下の屋敷検地帳、彦坂光正の地方支配、近世村の雨乞いなどがあった。なお今後の予定として、(1)この夏には、これまで発表を行っていないメンバーは必ず報告し、全体として集約を行うこと、(2)3年目になるので、研究成果報告書をまとめること、(3)科研費の終了後になるが、4年目にはできれば論文集を刊行すること、などが合意されている。日本封建制の理解に関して,中世と近世とのいわゆる「断絶」を意識した段階論よりも,近年は「連続性」に重点をおいた移行論が盛んになっている。このような研究動向をふまえて,本研究ではこの問題を,第1に検地と村落にかかわる問題に焦点をしぼって追究すること,第2に中世から近世にかけて一貫して問題を追究すること,第3に西国(畿内を含む)と東国(東海を含む)との地域的特質の比較・検討を通じて課題に迫ること,を目的としている。この目的を達成するために,個々のメンバーによる資料収集や調査・研究に加えて,研究計画の中では,研究成果の報告と全体討論を重視して進めてきた。特に,7月30日から8月1日にかけて開催された研究会では,科研費メンバーによる研究成果の発表のみならず,その他の多くの研究者からも研究報告がなされた。この研究会で発表された内容は,織田信長政権下の知行関係や指出,歩刈に関する間竿の長さと条間・株間との関係,越後太子堂村の検地帳,近世前期上州の検地と年貢収取,近世の「免」についてなどであり,ほとんどが研究課題に直接かかわるもので,いずれも充実した内容であった。また討論では,検地や年貢の間題を中心に,地域的な差異をも含めて活発な議論が交わされ,目的達成に大きく貫献するものとなった。さらに,今年度は科研費の交付をうけた最終年度にあたるため科研費メンバー14名中11名の参加を得て,研究成果報告書の作成を進めている。また,他方で科研費メンバー以外の参加者も募り,来年度には論文集の刊行を計画している。それらの成果によって,研究課題は多方面から深められることになるが,できるだけそれらに直接あたって活用していただきたいと願っている。
鉄-銅協同触媒系を利用した有機金属化合物を用いる種々の反応の開発

我々は既に,鉄一銅協同触媒を用いるとアルキンのアリールマグネシウム化反応が良好な収率で進行することを報告していたが,同様の触媒系がアルキルGrignard反応剤のより安定なアルキルGrignard反応剤への異性化にも有効であることを明らかにした.例えば,臭化2-ヘキシルマグネシウム(1当量)にFeC13(2.5mo1%)およびCuBr(5mo1%),トリブチルホスフィン(10mo1%)をTHF中-25°Cで10分間作用させた後,存在するアルキル金属種をクロロシラン(2当量)との反応でアルキルシランとして捕捉したところ,1-ヘキシルシランのみが収率78%で得られ,臭化1-ヘキシルマグネシウムヘの異性化が完全に進行していることがわかった.鉄触媒のみでは異性化率は3%,銅触媒のみでは異性化が全く進行しなかった.同様の条件下,他の2-アルキルGrignard反応剤も1-アルキル体に異性化する.鉄錯体位β-水素脱離および向きを変えてのヒドロ鉄化によってアルキル基の異性化を担当し,銅錯体は鉄およびマグネシウムとトランスメタル化することで,これら金属間での有機基のやり取りを仲介するという協同触媒作用が働いていることが判っている.また,同様の条件下,様々なアルキンに対するアルキルGrignard反応剤の付加反応が進行することも明らかにしている.これらの成果は,未だ例が多くない協同触媒の分野に新たな触媒系を提供するのみならず,鉄・銅・マグネシウムという何れも安価で毒性の低い金属反応剤を用いて有用な合成反応を実現するという観点からも意義深いものであると言える.我々は既に,鉄一銅協同触媒を用いるとアルキンのアリールマグネシウム化反応が良好な収率で進行することを報告していたが,同様の触媒系がアルキルGrignard反応剤のより安定なアルキルGrignard反応剤への異性化にも有効であることを明らかにした.例えば,臭化2-ヘキシルマグネシウム(1当量)にFeC13(2.5mo1%)およびCuBr(5mo1%),トリブチルホスフィン(10mo1%)をTHF中-25°Cで10分間作用させた後,存在するアルキル金属種をクロロシラン(2当量)との反応でアルキルシランとして捕捉したところ,1-ヘキシルシランのみが収率78%で得られ,臭化1-ヘキシルマグネシウムヘの異性化が完全に進行していることがわかった.鉄触媒のみでは異性化率は3%,銅触媒のみでは異性化が全く進行しなかった.同様の条件下,他の2-アルキルGrignard反応剤も1-アルキル体に異性化する.鉄錯体位β-水素脱離および向きを変えてのヒドロ鉄化によってアルキル基の異性化を担当し,銅錯体は鉄およびマグネシウムとトランスメタル化することで,これら金属間での有機基のやり取りを仲介するという協同触媒作用が働いていることが判っている.また,同様の条件下,様々なアルキンに対するアルキルGrignard反応剤の付加反応が進行することも明らかにしている.これらの成果は,未だ例が多くない協同触媒の分野に新たな触媒系を提供するのみならず,鉄・銅・マグネシウムという何れも安価で毒性の低い金属反応剤を用いて有用な合成反応を実現するという観点からも意義深いものであると言える.
首都圏方言の基層についての基礎的研究

首都圏方言の基層を探るため、首都圏西端の神奈川県小田原市と南端の千葉県館山市で音声・アクセント・文法・語彙の調査を行った。その結果、東京語の古いアクセントが両地域に見られること、また東京ではあまり見られないラ行音の撥音化などの現象が共通して存在することが確認できた。その一方で共通語化・東京語化が進んでいるのも確かであり、若年層を中心に伝統的な方言が消えつつある状況も捉えられた。本研究の目的は現代共通語の基礎となっている首都圏方言の基層の拡充を探求することにある。首都圏の方言の中には、東京語では消えてしまった言語現象が、未だ多く残存している。たとえば、音声事項ではアクセントや連濁現象、ラ行音の撥音化・直音化・広母音の無声化など、文法事項では意志・勧誘および推量方言に用いられるベーなど、さらに語彙についても、かつては江戸・東京で用いられていた語が用いられているなど、多くの現象が認められる。しかし、首都圏においても東京語化は確実に進行しており、これらの言語事項も消滅しつつある。これらの事象を記録し、分析することは、急速な変化を起こしている現在でこそ可能な課題である。さらに、現在起こっている変化の過程を記録しておくことによって、言語変化の研究そのものに、言語環境・言語事象を軸とした提言を行うことが可能となろう。本年度は、小田原市において多人数調査を行った。この調査は2011年に同じく小田原市において実施した調査を発展させたもので、現在、データの整理と分析を行っているところである。とりわけ小田原市内の年層差に着目して調査を実施し、伝統的首都圏方言の古相と小田原方言の特色を明らかにしようと調査項目を選定した。このほかに、昨年度録音した東京語話者の談話を文字化し、その分析を行っている。これらの調査の参考とするために、戦前に出版されたアクセント辞典のデータ化をすすめている。また都内の大学生を対象とした調査を行い、その分析を行った。本研究は首都圏方言の基層の探求を目的とする。平成24年度は、まず東京の高年層の言語の実態をみるため、東京下町出身者の自然談話を録音し、その文字化を行った。その上で、各発話におけるアクセントのほか、母音の無声化やラ行音の撥音化、ヒとシの交代や、拗音の直音化などの音声事象を中心に分析をすすめた。このような自然談話の録音は、高年層の言語実態を見る手段としては、質問法による調査よりも有効であるといえる。理由としては、協力者の精神的な負担が少ないこと、質問法調査のように意識を聞くものではなく自然な状態で意識することなく発せられた音声が得られること、調査者が準備し得ないような語形や用法を得ることができるなどがあげられる。今回の調査においても、このような特色を生かした結果が得られている。東京語の談話資料は、多くあるように思われているが、実際の音声とその文字化、さらにその談話の注釈をつけたような、言語研究のデータとして利用できるようなものはさほど多くない。東京語の生の姿、それも急速に変化しつつある東京語の姿を記録しておくのは、今後の研究のためにも重要であると考える。また、今後調査によって得られた資料を分析する際の基準、質問法による調査で行うべき項目などの検討を行った。調査対象とすべき項目は、上記にも示した音声現象やアクセントなどである。平成24年度はそのほかに、首都圏の大学に通う大学生に対する言語実態をアンケートによって調査した。本研究の目的は、現代共通語の基礎となっている首都圏方言の基層を探求することである。そのために、本年度は一昨年度実施した、首都圏西端地域の神奈川県小田原市における調査に引き続き、首都圏南端地域にあたる千葉県館山市において調査を実施した。館山市は、城下町でありかつ地域の中心であるという点で小田原市と類似した特徴を持つ。今回は、高年層に対して面接調査を行い、さらに高校においてアンケート調査を実施した。高年層に対する調査は、文法・音声・アクセント・語彙の調査で、伝統的な方言が今の高年層においてどのように残っているかを確認した。この地域の伝統的な方言において有名な現象としては、語中のK音の脱落といわゆる房総アクセントがある。このうち、K音の脱落は以前ほどではないが、今でも観察ができた。しかし、高校生においては、使用するという生徒はわずかで、聞いたこともないとする生徒が4分の3程度あった。一方アクセントについては、房総方言的な特徴はほとんどなく、共通語化ないし東京語化が進行している。語彙についても同様に共通語化が進行している。高校生に対しては、上記のような房総方言独自の項目も含めたが、基本的には小田原での調査項目と共通する項目を調査した。すなわち、ラ行音の撥音化、推量・意志・勧誘のベー、現代の若年層で多く聞かれる原因をゲーインと発音する現象、ジャンの使用状況、連濁などである。結果として、ラ行撥音化は小田原に比すと少ないが、東京よりも多いと思われる。またベーについても、その使用は少ないと言える。

さらにゲーインのような発音は生徒自身の意識としてではあるが、かなり広まっているといえる。ジャンについては、発見した事態を驚き等の感情を込めて表現したり、ある事態を認識するよう相手に求めたりする用法は多く用いられるが、推定についてはまだその使用が少ないなどの結果を得た。日本語学首都圏方言の実態を小田原市における多人数調査で見ることができた。また東京語話者の談話の文字化資料化、首都圏の大学に通う大学生の言葉の実態に関する調査などを行うことができた。さらに、分析のもととなるデータの蓄積を行っている。平成24年度は東京語の調査を中心としたため、調査予定であった千葉県や栃木県の調査が実施できなかった。さらに、引き続き基礎となるデータの収集を行うと同時に、これまでに得たデータの分析を進め、その成果を論文・学会発表などの形で公表する予定である。平成25年度は、千葉県や栃木県において自然談話を採録を行い、また、質問法による調査も実施する予定である。質問法による調査は、音声事象、アクセント、文法事項が中心となる。東京語の調査についても継続して行う。そして、これらの資料をもとに分析を進めていく予定である。当該年度は、当初の予定のような使用を行った。しかし初年度、調査ができなかったことなどにより、使用が予定よりも少なく、当該年度での使用額が生じた。当該年度でもその残金すべてを使用しなかったため、次年度使用額が生じた。今年度も調査を実施する予定であり、その旅費及び調査に参加する学生などの交通費に使用する予定である。また、基礎となる資料も購入する必要がある。さらに、資料のデータ化などにかかる費用としても使用する予定である。調査にかかる交通費等、さらに録音資料の文字化作業、資料の整理などにかかる謝金等に使用する予定である。