hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱傷感染モデルにおける蛋白・エネルギ-代謝に関する研究

同時に気管切開を行い小動物用レスピレ-タ-に接続して平成元年度購入の酸素・炭酸ガス濃度測定装置を用い、間接熱量測定法により酸素消費量・炭酸ガス排泄量・代謝量(EE)・呼吸商を測定し、12時間後に犠死せしめて血液及び尿を採取した。その結果ブドウ糖のみを熱源としたD群よりも脂肪(LCT,MCT)を加えたL群M群でEEは高いことが分かった。しかし、L群とM群との間には有意な差は認められなかった。血中ケトン体(TKB)やトリグリセリド(TG)、NEFAなどの脂質中間代謝物はL群がM群に比して高かった。2.感染モデルの作成について検討した。当初計画していた生菌のみの皮下注入では充分な感染モデルを作ることができなかった。臨床分離菌としてStaphylococcus aureus,Pseudomonus aeruginosaを用い、無菌生理的食塩水2、4、8mlに浮遊させたものを熱傷創皮下に投与したが、菌は速やかに排除され、動脈血液中の菌培養でも接種菌の検出率は極めて悪いことが判明した。そこで、培養定量した菌とともに粉末減菌したラットの糞を投与することによって効果的な感染モデルの作成が可能になりつつある。エネルギ-基質の利用能の相違を、熱傷単独の熱傷モデル(Bモデル)と熱傷に感染を付加した熱傷+感染モデル(BIモデル)について検討した。体重320ー340gのSD系雄性ラットの背部にIII度20%の熱傷を作成し、熱傷作成後直ちに輸液を開始した。始めの10時間は生理食塩水を投与し、BIモデルにはこの時点で黄色ブドウ球菌(10^9CFU)を背部熱傷創皮下に接種した。続く12時間各モデルはそれぞれ3群に分けエネルギ-基質のみ異なるTPNを投与した。いづれのTPNも等熱量(156Kcal/kg/day)等窒素量(1g・N/kg/day)とし、非蛋白熱量(NPC)の全てをブドウ糖で投与したG群、NPCの50%をLCT(長鎖脂肪)乳剤に置き換えたL群、NPCの50%MCT(中鎖脂肪)乳剤で投与したM群に分けた。12時間TPNを投与した後、気管切開を施し小動物用レスビレ-タ-に装着して呼気中O_2濃度およびCO_2濃度を呼気ガス分析装置で測定することによって間接熱量測定法で8時間に渡り同じTPNを継続しながら代謝量(EE)を測定した。測定終了時に血液・尿・肝臓・骨格筋を採取しそれぞれの代謝指標を測定した。3群ともBモデルに比してBIモデルでEEは高く感染の付加で代謝量は増加したが、Bモデルでは3時間に差がないのに対し感染の加わったBIモデルではM群(136±6Kcal/Kg/day)がL群(114±2)より有意に高く(p〈0.01)、MCTがLCTより有効に利用されていることが示唆された。筋蛋白量は、BIモデルでは3時間に差が認められなかったが、窒素平衡はM群がどちらのモデルでもG群よりも改善した。血中ケトン体総量(μmol/L)は、BモデルではM群が高値(866±82)を示したが、BIモデルではL群(612±96)より低く(334±49)、感染の付加によって末梢のケトン体利用が増加することが示唆された。以上の結果から感染を合併した熱傷ではMCTは有効に酸化され蛋白制限効果のあるエネルギ-基質であることかが示唆された。
絵画と文学-林美一コレクションを中心とした近世絵入文学の研究-

本研究では、立命館大学アート・リサーチセンターに寄贈された近世絵入版本を中心とする作品の基礎的研究を行い、展覧会の開催、ならびにその目録化を推進した。研究協力者を含めた研究会活動により、カタロギングのための情報収集と情報の共有化に研究の重点がおかれ、その成果として詳細な書誌目録としての報告書を世に送り出すこととなった。とくに絵入本の内、希少価値が高いもの、歴史上意義の高いものについて、目録とは別に、詳細な解説を付し、挿絵入りの解説が実現できている。本コレクションは、江戸絵入本のジャンルを広くカバーしており、価値が高いものであるが、残念なことに、林美一氏の自宅に保管されていた段階で虫損被害が進み、保存状態としては、劣悪なものである。本研究では、こうした状態の悪い古典籍の修復をも兼ねてしかも、修復を終えたものをデジタル画像で発信するという、公開型の研究を実施した。さらに、本コレクションの整理分類をするなかで、林美一氏が京都在住時代に映画会社大映京都に働き、また江戸研究家として独立し、時代考証により映画制作に関った経緯があるために、大量の映画スチル写真を持っていることがわかり、その目録化も鋭意進めることとなった。残念ながら、研究期間内では、完全な目録としては上梓できなかったが、日本映画のスチル写真データベースとして研究利用が可能となった。また、本報告書は、現代の情報発信技術に照らし合わせて、印刷物としてのみ提供するに不足を感じるものであり、別途WEBサイトにより、冊子では提示できなかった解説情報も含めて公開することになる。(1)研究の遂行上急がれる修復品について・研究補助員により修理を進めた。しかし、予想以上に破損・虫損が多いため、研究素材として利用可能にするまでに困難を極めている。補助員によって修理が困難もので、本研究にとって重要な資料について、協力企業へ業務委託した。(2)資料は、デジタルカメラによる写真撮影の準備を兼ね、書誌情報の整理を第一に進めた。これらは、直接パソコンを利用してデータベース化されていっている。(3)書誌データが採取できたものについては、全丁に亙りデジタル画像による複製物を作成していっている。(4)書誌データと画像ファイル名をリンクさせ、デジタル画像による閲覧システムに載せ、研究協力者の遠隔地から閲覧を可能とした。これには、研究代表者の持つ、最新のデジタル技術が駆使され、目録の共有化にとどまらず、精彩なデジタル画像による、挿絵を含めた全丁(全頁)の共有化が実現されることとなった。(5)研究分担者以外の研究協力者チームをWEB上で組織しつつあるが、(4)までの調査・作業において予想以上労力を要し、組織づくりはまだ不十分である。(6)11月段階までの調査分については、近世文学会が本学立命館で開かれたのを機に、展覧会(「江戸版本の魅力」展)を開催して、情報公開につとめた。1)修復品について、研究補助員と業者委託により修理・補修を進めた。2)それらの資料を逐次、デジタルカメラによる撮影し、それを使って書誌情報の整理をすすめた。これらは、パソコンにより直接データ化しており、また、デジタル画像を作成して、WEB公開用の複製データも同時に生成。独自開発のWEB書籍閲覧システムにより公開している。3)遠隔地からの閲覧を可能なこのシステムを利用してWEB上で研究協力者を募り、国内外の研究者との研究協力体制を確保し、翻刻作業を開始した。4)松本市の日本浮世絵博物館(世界最大の浮世絵所蔵機関)所蔵の歌川国貞作品の悉皆調査を行なった。林美一コレクションの優品は、歌川国貞の挿絵作品に多く、これとの比較を必要とするためである。5)絵画と作品本文との親密度に関して、具体的な事例の情報蓄積をすすめている。見立や寓意、絵画の持つ暗喩などの問題がここで議論されることになった。6)さらには、関連の近世絵入版本等を研究設備として収集購入した。

7)イギリス国内にある版本資料との関連性の調査と海外協力者とのミーティングを行なった。7)漫画・映画など絵と文学の関係が必要な表現媒体、いわゆる艶本における視点などの問題などについて、林美一氏が目指していた方向の正否を廻って議論し、特徴的な事例とその事例に対する解題を蓄積しつつある。8)林美一氏個人の研究経歴に関わっては、大映時代のスチル写真、関連台本などを整理し、日本映画史の中での位置付を行なっている。1,前年度からの継続作業1)修復品について、研究補助員と業者委託により修理1補修を進めた。2)それらの資料を逐次、デジタルカメラによる撮影し、それを使って書誌情報の整理をすすめた。これらは、パソコンにより直接データ化し、また、デジタル画像を作成してWEB公開用の複製データも同時に生成。独自開発のWEB上のデジタル書籍閲覧システムにより継続して、順次公開している。3)遠隔地からの閲覧を可能なこのシステムを利用してWEB上で研究協力者をさらに募り、国内外の研究者との研究協力体制を確保した。4)松本市の日本浮世絵博物館(世界最大の浮世絵所蔵機関)所蔵の歌川国貞作品の悉皆調査を行なった。林美一コレクションの優品は、歌川国貞の挿絵作品に多く、これとの比較を必要とするためである。2,今年度個別課題1)イギリス国内で収集した版本資料との比較検討を行なった。2)絵画と見立てに関して、具体的な事例の情報蓄積を行なった。12月からは、「忠臣蔵と見立て」展を立命館大学アート・リサーチセンターにて行なった。3)滑稽本・人情本・読本を重点テーマとして、浮世絵や絵本、漫画・映画など絵と文学の関係が深い表現媒体において特徴的な事例とその事例に対する解題を蓄積するための研究会を開催した。ただし、今年度内においては、この部分のまとめが不十分であったため、来年度の重点課題とする。なお、データベースはつぎのURLで公開している。前年度から引続き、修復必須の作品について、研究補助員と業者委託により修理・補修を進めた。それらの資料を逐次、デジタルカメラによって撮影し、それを使って書誌情報の整理をし、WEB公開用の複製データも同時に生成した。とくに、今年度は、人情本・咄本・その他、明治版本・複製翻刻書などの整理が主な対象であり、書誌情報調査については、これらの作業により、版本作品についての調査を完了した。独自開発のWEB書籍閲覧システムにより順次その公開を世界に向けて発信しているとともに、報告書用のデータ整理を実施した。滑稽本・人情本・読本を重点テーマとして、浮世絵や漫画・映画など絵と文学の関係が必要な表現媒体において、特徴的な事例とその事例に対する解題を蓄積するための研究会を実施した。このなかでは、それらの文学系の資料研究以外にも、今年度調査の中で、とりわけ注目に値する、林美一が時代考証に用いたであろう幕末明治期の風俗史料類、例えば『時代風俗考証事典』に記述のある資料について報告がされ、氏の晩年の映画界での活動や出版物などとの関連が明確になりつつある。の
植物由来の新しい生体接着剤を用いた止血・癒着・感染予防の研究

現在心臓血管外科領域において血管吻合部止血剤としてフィブリン糊・アプロチニン添加物等が用いられるが、組織適合性、安全性、価格等の点で問題がある。また近年の心臓手術数増加に伴い、再手術例も増加している。この際の心臓と心嚢膜及び胸骨との癒着の程度は成績を大きく左右する。我々が開発を進めている医療用接着剤は、植物由来の食品添加物を主成分とし、非血液・非動物由来であるためウイルス感染症の危険性がない。また、生体内での分解速度を任意にコントロール出来る特徴を有しており、患部の治癒後は早期に分解・消失する理想的な医療用接着剤になりうる。本研究の目的は、この植物由来生体分解性材料の安全性および止血効果・心臓術後の癒着防止について動物実験を行い、臨床応用を目標に安全性と効能を評価することである。また生体分解性である特徴に着目して、抗菌剤の徐放担体として人工血管感染治療への応用を検討することである。本年度はウサギ心膜切除モデルを用いた癒着防止の実験を中心に行った。胸骨正中切開および心膜切除を行ったのち、新規医療用接着剤と、従来使用されるゴアテックスシートをそれぞれ用いて創を閉鎖、4週および12週後に再度開胸・評価したところ、医療用接着剤群で有意な線維化抑制を認め、癒着も軽度で容易な心臓露出が可能であった。次年度以降、引き続き止血実験・感染予防実験を行う予定であったが、研究代表者の退職による資格喪失に伴い、助成金を受けずに実験を終了することとなった。
ＳＩＫ３シグナルを介した免疫調節機構の解明と新規抗炎症物質の探索

SIK3-KOマウスは極度の肝障害を呈す。それに伴って炎症性物質が分泌されており、マクロファージの活性化が示唆された。本研究において新たな炎症制御法を開拓することを目的に、SIK3-KOのマクロファージを単離し、その特性を解明した。さらにSIK3シグナルを制御する物質の探索を行った。SIK3-KOマウスより単離したマクロファージにおいては、特定の炎症性分泌が上昇していた。さらに、SIK3シグナルを制御する物質としてプテロシンを同定した。プテロシンはマクロファージの活性を抑制する傾向を示し、新規の抗炎症物質であることが示唆された。近年では炎症とエネルギー代謝制御の接点が注目されている。細胞内のエネルギー状態を感知するAMPKファミリーに属する塩誘導性キナーゼ(SIK)のうち、特に3番目のアイソフォームSIK3のKOマウスは肝障害を誘発し、肝障害に伴って炎症性分子の発現が亢進していた。そこで、本研究において新たな炎症制御法を開拓することを目的に、SIK3-KOのマクロファージを単離し、その特性を解明し、SIK2において成功しているシグナル制御のための低分子スクリーニングを行った。RAW264.7細胞をLPSで刺激したところ、SIK3の発現はLPS濃度依存的また刺激時間依存的に増加した。RAW264.7細胞にSIK3を強制発現させたところ、LPS刺激によってIL-6等の特定のmRNA発現が対照区と比べて低下した。SIK3-KOマウスより採取した腹腔マクロファージでは、野生型マクロファージと比べて、SIK3強制発現で低下したmRNA発現が上昇していた。以上より、SIK3が、特にマクロファージにおけるLPS応答遺伝子の発現を制御していることが示され、SIK3が新規の炎症制御因子であることが示唆された。さらに、生体内でのLPS感受性をSIK3-KOマウスで検討したところ、SIK3-KOマウスはLPS投与後2日で全ての個体が死亡した。これらのことから、SIK3の機能はサイトカイン遺伝子発現の誘導抑制にあると結論した。最後に、SIK3機能制御を目的に、低分子化合物のスクリーニングを行った。その結果、プテロシンはSIK3シグナルのみを修飾することが示唆された。本研究から、SIK3が炎症時に誘導され、炎症抑制に機能することが明らかとなった。今後は、SIK3活性化・不活性化のシグナル状態を研究し、新たな炎症制御法の開発を進めていきたい。SIK3欠損マウスは抗肥満・抗メタボリックシンドロームの表現型を示すことから、SIK3欠損によって何らかの炎症シグナルが変化していることが考えられる。SIK3欠損マウスは、高胆汁酸食給餌で野生型と比べて肝臓におけるTNFalphaの発現が高いにも関わらず、炎症マーカーであるCRPの発現は低いことが明らかとなった。この時、SIK3欠損マウスは重度の胆汁うっ滞を起こしている。野生型およびSIK3欠損マウスから単離した初代培養肝細胞を10ng/mLのIL-6で24時間刺激したところ、野生型マウス由来肝細胞では炎症マーカーCRPの発現は上昇したが、KOマウス由来肝細胞では上昇しなかった。この時、STAT3のリン酸化がKOマウスで低下していた。また、SIK3のマクロファージにおけるサイトカイン発現に対する発現相関や影響を検討した。RAW264.7マクロファージ様細胞株をLPSで刺激したところ、SIK3の発現はLPS濃度依存的また刺激時間依存的に増加した。SIK3-KOマウスより採取した腹腔内マクロファージでは、野生型マクロファージと比べて、LPS刺激によるIL-6およびIL-12p40のmRNA発現が上昇していた。またこの時、TNFαおよびIL-1βのmRNA発現に変化は見られなかった。反対に、RAW264.7マクロファージ様細胞株にSIK3を強制発現させたところ、IL-6のmRNA発現は低下していた。この結果はSIK3シグナル経路と炎症シグナルとの関連性を強く示唆したものであり、SIK3欠損によって、炎症性サイトカインにより炎症が惹起されなかったことを示唆している。マクロファージにおいては、SIK3が特にマクロファージにおける二次的応答遺伝子の発現を制御していることが示された。平成24年度の実験により、SIK3-KOマウス由来肝細胞を用いた実験によって、SIK3はSTATによるシグナル伝達経路を制御していることが明らかとなり、このことによって急性期タンパクの発現がKOマウスで低下していることが明らかとなった。更に、SIK3-KOマウス由来マクロファージを用いた実験から、SIK3は炎症性サイトカイン発現を抑制することが明らかとなった。

研究申請書の平成24年度研究計画においては、SIK3シグナルと免疫制御シグナルとの関連性の解明を目的としており、これらの実験結果により、計画どおりにSIK3シグナルと免疫制御シグナルとの関連性の一端を解明することができたと考えられる。ヒト肝細胞株であるHepG2細胞とマウスマクロファージ細胞株であるRAW264.7細胞を用いて、SIK3阻害物質のスクリーニングを行う。研究代表者が所属する医薬基盤研究所・代謝疾患関連タンパク探索プロジェクトでは、SIK3によって抑制されるTORC2と活性化されるMEF2Cのレポーター遺伝子を用いた、SIK3の活性をモニタリングするアッセイ系を構築している。SIK3タンパク質を過剰発現させたHepG2細胞およびRAW264.7細胞ににSIK3によって抑制されるTORC2と活性化されるMEF2Cのレポーター遺伝子を一時的に導入し、様々な化合物で刺激してTORC2(抑制)およびMEF2C(促進)の転写活性を測定する。この実験により、SIK3阻害による抗炎症物質が同定される。スクリーニングされた化合物の抗炎症作用を解析する。具体的には、炎症に関与する転写因子であるNF-kappaBおよびSTAT3のレポーター遺伝子を構築し、それらを導入したHepG2細胞およびRAW264.7細胞を前項でスクリーニングされてきた化合物で刺激して、その後LPSおよびIL-6で刺激する。NF-kappaBおよびSTAT3の転写活性を測定することによって、炎症シグナルの強度とする。さらに、LPSを腹腔内投与した野生型マウスにこの阻害物質を投与して、肝臓における急性期タンパク質の発現をRT-PCR法およびウェスタンブロット法にて解析し、さらに血中炎症性サイトカイン濃度をELISAで、脾臓の免疫細胞活性化プロファイルをFACSによって解析する。これらの実験によって、SIK3阻害物質による抗炎症作用が明らかになる。以上の実験により、新規の抗炎症シグナルの発見と炎症制御のための候補化合物が提案できる。該当なし
トウモロコシの理想生育型に関する解析的研究

ヘテロシス利用によるトウモロコシ【F_1】における高収量の実現は、作物の収量成立過程としての個体の発育・形態の結果である。したがって、【F_1】は理想的な生育を実現しているといえる。本研究はこのような観点から、【F_1】とその両親系統の発育・形態を比較、解析し、トウモロコシの理想生育型を明らかにすることを目的とした。また同時に、遺伝様式を解明し、その育種的制御の可能性について検討した。解析の方法はトウモロコシの生育相モデルを基本とし、植物単位(群)の概念を用いた。その研究成果を以下の3編の論文にまとめた。1.「雑種強勢発現機構の発育形態学的解析」育成経過の明らかな日本産【F_1】品種とその両親系統を用いて、発育形態と収量(構成要素)の関係を明らかにした。その結果、【F_1】の多収性は分化穎花数の増大と、登熱歩合の確保による1穂粒数の増加によっていた。そしてそれは穎花分化期間に展開し、活動中心葉となる第3単位群の葉面積の増大により実現されていた。以上のような多収性実現のために、単位群構成を育種的に制御するには、異なる草型の親系統を用いて、多様な草型の【F_1】を育成し、【F_1】における単位群構成の発現と収量性の関係を明らかにする必要性を指摘した。2.「【F_1】における形態変化と収量の関係」上記の指摘をうけて、遺伝分析に適した草型の異なるインブレッドを用いた、ダイアレルクロス【F_1】における単位群構成と収量形質の発現様式を解析した。結果は前記と同じく、第3単位群の葉面積増大が多収性に関与しており、理想的な単位群構成像が明らかとなった。3.「発育形態形質の遺伝様式のダイアレル分析-予備的解析-」そこで、上記ダイアレルクロス【F_1】のデータを用いて遺伝分析を行なった。単位群構成は正逆交雑間で差が認められ、単位群構成の大きく異なる系統間の交雑により、比較的容易に制御可能と予測された。
中学校理科教育において、太陽エネルギーの可能性を実感できる光電池の有効な使い方

(1)いろいろなメーカーを検討した結果、80Wの光電池を3万円で販売しているネクストエナジー&リソース(株)に相談に乗っていただいた。話を進める中で分かったこととして、ソーラーパネルの発電電圧は最大で20Vを越えるので、それを直接DC/ACインバータに接続したのでは、インバータの保護回路がはたらき動作を中断してしまうことである。それを解消するためにどうしても必要なブースターという部品を提供していただくことで(本来は、水中ポンプセットに専用の部品で、直接12Vのポンプを動かすためのもの)目的の実験を行う準備が整った。(2)《準備》配線がむき出しのブースターをショートさせずに活用するため、タッパの中に入れて配線ボックスとし、電流計や電圧計の接続もしやすいように工夫した。80Wの光電池とブースター、それから直流を交流に変換するインバーターを3班分準備し、使用する電化製品として扇風機やCDデッキ、LED電球を複数接続したテーブルタップ等も準備した。(3)《実験》3年生のエネルギーの授業の一環として、天気のよい日に各班自由に発電させ、光電池の作り出す電気で電化製品が動く様子を観察させた。扇風機がビュンビュン回り、デッキからは大きな音で音楽が流れてきて、太陽の光が持つエネルギーの大きさを実感し歓声を上げる生徒もいた。十分初期の目的を達成することができた。(4)もう一つの実験太陽光の有効な活用法としては、晴れた時に発電した電気を蓄え、必要な時に取り出せることにある。そこで理科室の窓にパネルを立てかけ、発電した電気をバッテリーに充電し、廊下につるしたLED電球(直流12V用)を365日24時間点灯させる実験に入っている。生徒も興味を持って見ているようである。(5)《成果の確認》・綾部市には小中合同の理科研究会があり、そこで成果発表を行い、制作した実験セット3組をいつでも貸し出しますと宣伝させていただいた。・相談に乗っていただいていた会社の方が、中学校現場での使用方法に興味を持たれ、長野県からわざわざ視察に見えた。中学校では、光を受けた瞬間電化製品が動くことのインパクトが重要であるという当方の主張をよく理解していただき、光電池とブースターの組み合わせを中学校向けに製品化する、ということも検討されると伺った。・その会社のHPに、光電池の使い方事例集として紹介していただいた。
上皮成長因子受容体遺伝子変異陽性肺癌の根治治療開発を目指した動物実験モデルの樹立

申請者らはヒト上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異を恒常的にマウス肺に発現させるため,2型肺胞上皮で特異的に作動するSPCプロモーターを使用し,二系統のEGFR遺伝子改変マウス(ヒトEGFR exon 21 L858R,マウスEGFR exon 19 del E748-A752)を樹立し,これらのマウスが前癌病変(異型性腺腫様過形成)を経て浸潤性腺癌を形成し癌死することを報告している。再再度ヒトEGFR del E746-A750導入遺伝子改変マウスの作製を試みたが残念ながら失敗しているため,EGFRチロシンリン酸化酵素阻害薬(TKI)ゲフィチニブの至適投与法を検討実験は,15-6週で癌死するマウスEGFR exon 19 del E748-A752遺伝子改変マウスを使用した。先行実験としてドセタキセル:DOC(15mg/kg),ジェムサイタビン:GEM(100 mg/kg)を週2回,4週間腹腔内投与し,腫瘍抑制効果,生存期間を検討し,11週でDOC群に良好な抗腫瘍効果が認められ,生存期間もDOC群(20w,24w,25w,27w)GEM群(18w,20w)であり,DOCをゲフィチニブとの異時性併用実験に使用した。EGFR遺伝子改変マウスを5匹ずつ5群に分けた。A群無治療群:B群ゲフィチニブ持続投与群(6週令よりゲフィチニブ5 mg/kg連日経口投与):C群DOC単独投与:D群DOC⇒ゲフィチニブ投与群:E群ゲフィチニブ⇒DOC投与群を腫瘍死まで観察した。生存期間中央値はA群19w:B群35w:C群18w:D群30w:E群29wであった。現時点では,抗癌剤の毒性発現のためDOC併用群で期待された生存期間延長効果が得られず,ゲフィチニブ5mg/kg連日経口投与群が最も優れた生存期間を示した。申請者らは既に2系統の上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子改変マウスを作製しているが,同様な方法でヒトEGFR delE746-A750導入遺伝子改変マウスの作製を試みた。ヒトEGFR変異を恒常的にマウス肺に発現させるため、2型肺胞上皮で特異的に作動するSPCプロモーターを使用した。プラスミドはSPCプロモーターとSV40 small Tintronとpolyadenylationを含み、SPCプロモーターとSV40small T intronの間を制限酵素で開き、C末端にFLAGタグをつけたヒト全長EGFR遺伝子を組み込み2系統のEGFR del E746-A750遺伝子導入マウスを樹立したが、PCRでdelE746-A750の組み込みが証明されたにも関わらず、20週令で肺発癌が認められていない。現在、既に樹立され5週令で明らかな発癌を認めるEGFR L858R遺伝子導入マウスとの差異を検討している。EGFRチロシンリン酸化阻害薬ゲフィチニブの至適投与法を検討するために,マウスEGFR遺伝子改変マウスに対してA群無治療,B群少量持続6週令よりゲフィチニブ5mg/kg連日経口投与,C群間欠投与6週令よりゲフィチニブ5mg/kg 2週間経口投与,2週間休薬,D群大量投与6週令よりゲフィチニプ50mg/kg連日経口投与を実施中である。並行してEGFR遺伝子改変マウスに対するドセタキセル、ヴィノルビン投与方法の基礎的検討を行っている。生存期間中央値はA群19w:B群35w:C群

18w:D群30w:E群29wであった。現時点では,抗癌剤の毒性発現のためDOC併用群で期待された生存期間延長効果が得られず,ゲフィチニブ5mg/kg連日経口投与群が最も優れた生存期間を示した。
マクロ・ファイナンス理論の新展開

平成30年度は、先ずは前年度からの継続研究である消費型資産価格モデル(consumption-based asset pricing model)に投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを導入した研究の成果を一橋大学で開催された金融セミナーで発表した。研究成果をまとめた論文は現在、海外論文誌に投稿中である。次に、新たな研究として、「主観確率の累積分布関数」、「リスク中立確率の累積分布関数」、「プライシング・カーネル」という、ファイナンスにおける3つの重要な概念を結び付ける一般的な方程式を導出した。またこのとき、プライシング・カーネルの逆数の静的複製を考えることで、主観的割引率や最適消費を考えることなく、プライシング・カーネルの市場ポートフォリオへの射影関数を完全に特定できることを示した。これらの応用研究として、(1)プライシング・カーネルの形状の推定方法、(2)投資家の主観的な期待値などの主観確率に基づく基本統計量の推計方法、の二つを提案するとともに、数値シミュレーションによって手法の妥当性を示した。研究成果はワーキング・ペーパーとして既に公表しているが、今後は実証分析を実施する予定であるため、その実証結果が得られるまでは学術雑誌への投稿は見合わせる。その他には、東京大学大学院の白谷健一郎講師及び大学院生2名との共同研究として、レヴィ過程の下でのエキゾティック・オプションの効率的なプライシング手法の研究を行った。その研究成果は、東京大学金融教育研究センター(通称CARF)のワーキング・ペーパー・シリーズとして、2本のワーキング・ペーパーにまとめて公表した。これらのワーキング・ペーパーは海外学術論文誌に投稿中である。前述のとおり、平成30年度は3つの具体的な研究テーマに取り組んだが、1つ目の「投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを考慮した消費型資産価格モデルの研究」は、その研究成果をまとめた論文が現在査読中なので、査読者の返答を待つ状況にある。2つ目の「プライシング・カーネルと主観/リスク中立確率の関係に関する研究」については、その理論の応用として、今後はヒストリカル・データによる実証分析を実施する予定である。3つ目の「レヴィ過程の下でのオプション・プライシングの研究」は、その研究成果をまとめた論文が現在査読中なので、査読者の返答を待つ状況にある。平成30年度は、計4本のワーキング・ペーパーの公表と1回の口頭発表を行った。したがって、研究の進捗状況および達成度は計画に沿ったものであるため、「おおむね順調に進展している」と自己評価する。現在、海外学術論文誌に投稿中である前述の1つ目と3つ目の研究テーマ「投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを考慮した消費型資産価格モデルの研究」と「レヴィ過程の下でのオプション・プライシングの研究」は、論文査読の過程で査読者の指摘事項に対応する、もしくは掲載拒否されたときには論文内容を再考して改善した後に、他の論文誌へ再投稿する予定である。前述の2つ目のテーマ「プライシング・カーネルと主観/リスク中立確率の関係に関する研究」は、ヒストリカル・データによる実証分析を実施する予定である。理論面と実証分析の結果をまとめた後に、海外論文誌への投稿および学会や研究セミナーでの口頭発表を実施する予定である。また、今年度は2つの新しい研究テーマに取り組む予定である。1つは、ブラック・ショールズ・モデルを確率的な時間変更で変換した株式リターン変動モデルについて、その確率統計的な性質を調査する研究である。もう1つは、U字型のプライシング・カーネルを内生的に生成できるような理論的枠組みを提案し、その現象を解明する研究である。今年度も他の研究者とのディスカッションや共同作業を通じて、質の高い研究成果を目指したい。平成29年度は、先ず、前年度からの継続研究であるU字型プライシングカーネルによる動的均衡モデルに関する研究の仕上げを行った。本研究では、株価指数のボラティリティを嫌う投資家を仮定して、内生的にU字型プライシングカーネルを生成することに成功し、それによってdeep OTMのコールオプションの期待収益率がマイナスになることを示した。この研究成果をまとめた論文が学術雑誌Quantitative Financeに受理された。近日中に掲載論文誌が発刊される予定である。また、慶應義塾大学で開催された計量経済セミナーで同研究成果の報告を行った。次に、新たなテーマとして、消費型資産価格モデル(consumption-based asset pricing model)に投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを導入したモデルの研究に取り組んだ。この拡張モデルの理論的な性質および特徴を調べ、asset pricing puzzleとよばれる資産価格理論上の未解決問題の説明に挑戦した。この研究では、1900年からの長期間にわたるマクロ経済データを活用し、本モデルによって、有名なequity premium puzzleの説明も合理的に可能であることを示したほか、倒産危機に直面している企業の株価が市場では割高に評価される傾向があることの理論的な説明も与えた。研究成果はワーキングペーパーとして公表しており、現在、海外学術雑誌に投稿中である。また、一橋大学で開催される金融研究会で同研究内容を報告する予定である。さらに、北海学園大学の吉川大介准教授との共同研究として、証券の取引コストを考慮したマーケットメイカー(供給者)と投資家(需要者)の同時最適化による均衡証券価格に関する研究を実施した。現在は研究継続中である。前述のとおり、平成29年度は3つの具体的な研究テーマに取り組んだが、1つ目の「U字型プライシングカーネルによる動的均衡モデルの研究」は、海外学術雑誌の受理により当初目的を達成したため、研究完了となった。

2つ目の「投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを考慮した消費型資産価格モデルの研究」は、研究成果を論文にまとめ、現在は投稿中なので、査読者の返答を待つ状況にある。また今後は、学会や研究セミナーで口頭発表を行う予定である。3つ目の「取引コストを考慮した均衡証券価格の研究」については、今後も研究をすすめ、論文および口頭発表によって研究成果を公表する予定である。研究の進捗状況および達成度は当初計画に沿ったものであり、「おおむね順調に進展している」と自己評価する。平成30年度は、先ずは前年度からの継続研究である消費型資産価格モデル(consumption-based asset pricing model)に投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを導入した研究の成果を一橋大学で開催された金融セミナーで発表した。研究成果をまとめた論文は現在、海外論文誌に投稿中である。次に、新たな研究として、「主観確率の累積分布関数」、「リスク中立確率の累積分布関数」、「プライシング・カーネル」という、ファイナンスにおける3つの重要な概念を結び付ける一般的な方程式を導出した。またこのとき、プライシング・カーネルの逆数の静的複製を考えることで、主観的割引率や最適消費を考えることなく、プライシング・カーネルの市場ポートフォリオへの射影関数を完全に特定できることを示した。これらの応用研究として、(1)プライシング・カーネルの形状の推定方法、(2)投資家の主観的な期待値などの主観確率に基づく基本統計量の推計方法、の二つを提案するとともに、数値シミュレーションによって手法の妥当性を示した。研究成果はワーキング・ペーパーとして既に公表しているが、今後は実証分析を実施する予定であるため、その実証結果が得られるまでは学術雑誌への投稿は見合わせる。その他には、東京大学大学院の白谷健一郎講師及び大学院生2名との共同研究として、レヴィ過程の下でのエキゾティック・オプションの効率的なプライシング手法の研究を行った。その研究成果は、東京大学金融教育研究センター(通称CARF)のワーキング・ペーパー・シリーズとして、2本のワーキング・ペーパーにまとめて公表した。これらのワーキング・ペーパーは海外学術論文誌に投稿中である。前述のとおり、平成30年度は3つの具体的な研究テーマに取り組んだが、1つ目の「投資家の主観確率バイアスと個別企業の倒産リスクを考慮した消費型資産価格モデルの研究」は、その研究成果をまとめた論文が現在査読中なので、査読者の返答を待つ状況にある。2つ目の「プライシング・カーネルと主観/リスク中立確率の関係に関する研究」については、その理論の応用として、今後はヒストリカル・データによる実証分析を実施する予定である。3つ目の「レヴィ過程の下でのオプション・プライシングの研究」は、その研究成果をまとめた論文が現在査読中なので、査読者の返答を待つ状況にある。平成30年度は、計4本のワーキング・ペーパーの公表と1回の口頭発表を行った。
金属アレルギーの抑制を目的としたパラジウム厚めっき法の開発

PdCl_2 17gをアンモニア水0.102Lに溶解した後,NH_4H_2PO_4 100kg/m^3,NH_4Cl 25kg/m^3と純水加えて1Lとした溶液を用いて,種々の電流密度でPdめっき処理を行い,2050A/m^2で約95%の大きな電流効率となることと,この電流密度では比較的光沢に優れるめっき膜が得られることが明らかとなった.電流密度の異なる条件で得られたPdめっき試料について,昇温脱離法によって水素分析した.めっき膜には多量の水素が固溶していることがわかった.この実験結果から,Pd厚めっき処理が困難な原因は,めっき処理の際にめっき膜中に水素が侵入し,水素脆性によってめっき膜の機械的性質が劣化することにあると推測される.そこで,めっき処理条件と水素濃度の関係を調べた.電流密度が同じであれば,Pdめっき膜中の水素濃度は膜厚に依存しないことがわかった.また,20200A/m^2の電流密度では,20A/m^2で最も高水素濃度(120mass-ppm)となり,それ以上の電流密度では2030mass-ppmとなることがわかった.めっき膜中の水素濃度を低減するめっき方法を見出すための基礎的研究として,Pdめっき膜中の水素の拡散係数と濃度を電気化学的放出法によって測定した.この結果から,(1)Pdめっき膜中の水素の拡散係数はPdバルク中のそれよりも小さいこと,(2)めっき試料を高温で熱処理することによって水素の拡散係数は大きくなって,Pdバルクでのそれと同じになること,(3)バルクよりもめっき膜の方が小さな水素の拡散係数となる主原因は,めっき膜内部の残留ひずみであることが明らかになった.PdCl_2 17gをアンモニア水0.102Lに溶解した後,NH_4H_2PO_4 100kg/m^3,NH_4Cl 25kg/m^3と純水加えて1Lとした溶液を用いて,種々の電流密度でPdめっき処理を行い,2050A/m^2で約95%の大きな電流効率となることと,この電流密度では比較的光沢に優れるめっき膜が得られることが明らかとなった.電流密度の異なる条件で得られたPdめっき試料について,昇温脱離法によって水素分析した.めっき膜には多量の水素が固溶していることがわかった.この実験結果から,Pd厚めっき処理が困難な原因は,めっき処理の際にめっき膜中に水素が侵入し,水素脆性によってめっき膜の機械的性質が劣化することにあると推測される.そこで,めっき処理条件と水素濃度の関係を調べた.電流密度が同じであれば,Pdめっき膜中の水素濃度は膜厚に依存しないことがわかった.また,20200A/m^2の電流密度では,20A/m^2で最も高水素濃度(120mass-ppm)となり,それ以上の電流密度では2030mass-ppmとなることがわかった.めっき膜中の水素濃度を低減するめっき方法を見出すための基礎的研究として,Pdめっき膜中の水素の拡散係数と濃度を電気化学的放出法によって測定した.この結果から,(1)Pdめっき膜中の水素の拡散係数はPdバルク中のそれよりも小さいこと,(2)めっき試料を高温で熱処理することによって水素の拡散係数は大きくなって,Pdバルクでのそれと同じになること,(3)バルクよりもめっき膜の方が小さな水素の拡散係数となる主原因は,めっき膜内部の残留ひずみであることが明らかになった.パラジウムの厚めつき法を開発するために,まずめっき電流効率の大きなめっき条件として,次を見出した.めっき浴組成:PdCl_2 179をアンモニア水0.102Lに溶解し,その溶液とNH_4H_2PO_4 100kg/m^3,NH_4Cl 25kg/m^3を含む水溶液1L,浴温:室温,めっき電流密度:50A/m^2.この条件で作製したパラジウムめっき試料において,水素の昇温脱離スペクトルを測定し,めっき膜には多量の水素が固溶していることがわかった.この実験結果から,パラジウムの厚めつき処理が困難な原因は,めっき処理の際にめっき膜中に水素が侵入し,水素脆性によってめっき膜の機械的性質が劣化することにあると推測される.そこで,めっき膜中の水素濃度を低減するめっき方法を見出すための基礎的研究として,パラジウムめっき膜中の水素の拡散係数と濃度の測定法の開発を試みた.これまでの研究によって,電気化学的放出法によってこれらの測定が可能であることがわかった.

また,パラジウムめっき膜中の水素の拡散係数はパラジウム・バルク中のそれよりも小さいことと,めっき試料を高温で熱処理することによって水素の拡散係数は大きくなって,パラジウム・バルクでのそれと同じになることが明らかになっている.PdCl_2 17gをアンモニア水0.102Lに溶解した後,NH_4H_2PO_4100kg/m^3,NH_4Cl 25kg/m^3と純水加えて1Lとした溶液を用いて,種々の電流密度でPdめっき処理を行い,試料重量変化からPdの電析に関する電流効率を求めた.電流効率は2050A/m^2で最も大きくなり,約95%となった.また,この電流密度では比較的光沢に優れるめっき膜が得られ,工業的に利用可能なめっき処理条件であることがわかった.電流密度の異なる条件で得られたこのようなPdめっき試料について,昇温脱離法によって水素分析した.めっき膜には多量の水素が固溶していることがわかった.そこで,めっき処理条件と水素濃度の関係を調べた.電流密度が同じであれば,Pdめっき膜中の水素濃度は膜厚に依存しないことがわかった.また,20200A/m^2の電流密度では,20A/m^2で最も高水素濃度(120mass-ppm)となり,それ以上の電流密度では2030mass-ppmとなることがわかった.めっき膜中の水素濃度を低減するめっき方法を見出すための基礎的研究として,Pdめっき膜中の水素の拡散係数と濃度を電気化学的放出法によって測定するとともに,Pdめっき試料を熱処理して,それに伴う水素の拡散係数と残留ひずみの変化を調べた.この結果から,(1)Pdめっき膜中の水素の拡散係数はPdバルク中のそれよりも小さいこと,(2)めっき試料を高温で熱処理することによって水素の拡散係数は大きくなって,Pdバルクでのそれと同じになること.(3)バルクよりもめっき膜の方が小さな水素の拡散係数となる主原因は,めっき膜内部の残留ひずみであることが明らかになった.
昭和戦時期、福島県浪江実科高等女学校の女性柔道の展開過程

本研究の目的は、昭和戦時期における浪江実科高等女学校の女性柔道の実態を明らかにして、15年戦争下での女性柔道の特徴を提示することにある。研究の結果、以下のことが明らかになった。1)同校の女性柔道は、学友会傘下の部活動として校長と講道館有段者の指導の下で、柔道の技の向上と活動的な女性(「板額」的女性)を目指して、生徒の自主的な参加で運営されていた。2)柔道部は、講道館と朝日新聞から画期的な存在として論評されていた。3)1942年以降、非常時下に巻き込まれる浪江と講道館の活動を比較すると柔道部の活動は、隣り合わせる戦時下から一時的に離脱させるスポーツ空間で、平時の活動だった。本研究の目的は、昭和戦前期における浪江実科高等女学校(現在の福島県立浪江高校)の女性柔道の実態を明らかにして、柔道・女性・戦時期をキーワードに15年戦争下での女性柔道の特徴を事例的に提示することにある。23年度は東日本大震災・原発事故の関係で浪江町全域が町外避難を強いられたために同校に関する歴史資料の収集や卒業生からの聞き取り調査が困難であったが、24年度に入り同校学校沿革誌などの資料を入手したほかに研究対象時期に在籍した卒業生4人からの聞き取りを行った。その結果、以下の知見が得られた。1)同校(創立:1927年)での女性柔道は、学友会(創設:1928年)傘下の「柔道部」(創部:1935年)というかたちで行われ(存続期間:1935年から1940年)、当時の校長や講道館有段者の指導の下で、柔道の技の向上や旧来の良妻賢母をこえた活発な女性(当時の資料では「板額」的女性)を目指して、生徒の自主的な参加により営まれた集団であった。2)同校柔道部は、雑誌『柔道』(刊行:1937年)で「女子柔道界で大きな力を与える」活動として、また、朝日新聞(1941年2月16日付)で「宛然体育校の浪江実科高女」として論評されるなど、昭和戦前期の女性柔道界で画期的な存在であった。3)同校の生徒は、柔道部消滅(1941年)後に軍事色を帯びた教育活動(特に1943年頃から)や戦時下(非常時下)での生きる術の実践に追い込まれる教育状況と本土防衛戦(銃後の護り)を前提にした講道館での「講道館女子柔道護身法」の制度化(1943年)を踏まえると、それ以前に存在した同校柔道部の活動は、15年戦争の「戦時下」ではあったが、柔道の技を磨くことに傾注した活動的な女性を育む「平時の活動」であったことが判明した。本研究は、戦時下・銃後の護り・柔道をキーワードに福島県浪江実科高等女学校柔道部の史的解明をとおして昭和戦時期の女性スポーツの実像に迫ることが目的である。2011年の大震災と原発事故とのからみで、平成23年度は当初の研究計画を変更し、浪江実科高等女学校(以下、浪江実科高女という)の歴史社会学的基礎資料の収集をした結果、以下の貴重な資料を収集し課題解決に迫ることができた。1.福島県教育史や同教育史編さん資料などから浪江実科高女(昭和2年創立)は、福島県内の女学校でも比較的遅くつくられた女学校で伝統に縛られない教育環境にあった。2.浪江実科高女の柔道部創設に関わった当時の校長根本貞治は、昭和戦前期から戦後にわたって福島県教育界で中核的立場(郡視学や県視学を経て戦後県教育委員を歴任、知事や厚生大臣表彰を受賞、昭和40年に勲四等瑞宝章)にあり、独自の教育を実現できる地位にあった。なお、終戦の直前に福島県内郷町長(当時)の職にあり、浪江町史など町村史等から根本の生家を掘り起こしたが、廃虚と化していたものの遺族に辿り着き、根本関連資料と聞き取り調査を継続している。3.福島県立図書館蔵の浪江実科高女同窓会編の「同窓会報第2号」を発掘し、創刊号や続刊を探索中である。また、福島県教育史編さん資料から「学校沿革誌ー昭和2年昭和43年ー」(現浪江高校)の存在を割り出したが、二本松市に避難している浪江町民からの現況聞き取りを踏まえて、安積高校にサテライトしいる浪江高校からの資料収集調査は控えている。

平成23年度の浪江実科高等女学校(以下、浪江実科高女という)の歴史社会学的基礎資料の収集は概ね達成したが、原発事故の関係で研究実績の概要に示したように課題解決に迫る資料収集や当時浪江実科高女に在籍した生徒の生存・所在確認に至っていない。研究事例校のある浪江町は、4月の「避難指示区域の再編」後も今後の同町の在り方を模索中である。現在同町は、暫定的コミュニティーとして「リトル浪江」構想を打ち出し、8月までに復興計画を策定中である。避難者(現浪江高校の実情)の感情に配慮しつつ以下の3点から課題解決に迫る。1.避難者の現況調査で面会した同町住民T氏(浪江実科高女が併設されていた浪江小学校付近の住民)からの情報を踏まえつつ、現浪江高校での福島県教育史編さん資料から得た「学校沿革誌ー昭和2年昭和43年ー」の収集、浪江実科高女同窓会編の「同窓会報」創刊号や第3号以下の続刊の掘り起こしと収集を試みる。2.当時の在校生からの「生の声」聞き取りが困難な場合を想定して、浪江町に隣接する現南相馬市や現いわき市で発刊された入手可能な地方紙(常磐毎日新聞や平新報など)から課題解決に迫る記事を掘り起こす。3.研究課題達成の要は当時の在校生からの「生の声」の聞き取りによる史的実像の解明である。関係者の心情に配慮しつつ可能な限り「生の声」収集に努める。1.浪江実科高女(現浪江高校=サテライト校安積高校)での福島県教育史編さん資料から得た「学校沿革誌ー昭和2年昭和43年ー」の収集、浪江実科高女同窓会編の「同窓会報」創刊号や第3号以下の続刊の掘り起こしと収集のための調査。2.浪江町に隣接する現南相馬市や現いわき市で発刊された入手可能な地方紙(常磐毎日新聞や平新報など)から課題解決に迫る記事の収集のための調査。3.可能な限り、当時の在校生からの「生の声」の聞き取り調査と研究課題である戦時下・銃後の護り・柔道の解明に関連する類似校の品川高等女学校(当時)や神奈川県下女子中等学校武道大会(昭和14年開催)参加校に関連する資料を講道館等から収集するための調査。
タンザニアにおける妊婦中心の出産準備教育の開発

タンザニアの妊婦健診では、主に異常徴候が妊婦に情報提供されるだけで、正常分娩経過に対する説明はほとんど行われていない。本研究は、経産婦を対象に、前回の出産時に理解していた分娩経過に関する知識と対処行動、妊婦が期待する出産準備教育の内容を明らかにすることを目的とした。妊婦健診に訪れた20名の経産婦を対象にインタビュー調査を行った。結果からは、分娩開始徴候や正常分娩経過に関する情報不足のために、早産や墜落産のアクシデントが起こっていることが明らかになった。出産準備教育には、陣痛や胎児娩出の機序の説明が必要である。妊婦の出産準備教育に対する期待の声は高く、視聴覚教材や参加型クラスが望まれていた。平成27年3月16日3月20日の5日間に渡り、タンザニア、ダルエスサラームのムヒンビリ保健医療大学の助産学教員2名と研究計画書の作成及び現地の倫理申請手続きに関する申し合わせをムヒンビリ保健医療大学内で行った。妊産婦の「出産準備教育」に関するニーズ調査とそれに基づく「出産準備教育」の実施計画、及び評価に関して具体的にスケジュールと現地通貨での予算計画を立案した。調査場所となるクリニックの候補も選定した。現地の実状をよく知る助産教員のアドバイスを受けて、研究計画の内容変更を幾つか行った。出産準備クラスは、1回の実施ではなく数回実施することとした。また、「出産準備教育」の評価方法としては、トレーニングを実施した妊婦のケース群と実施しないコントロール群に分け、産痛に対するコントロール感と出産への満足度をVAS(Visual Analogue Scale)の評価スケールを用いて、量的に分析できるように設定した。また、ケース群の産婦の中から数名に対し、自宅でインタビューを行うこととした。研究計画書は、インフォームドコンセントシート、インタビューガイドを含み、現地の国語であるスワヒリ語に翻訳したものを全て作成した。タンザニアの倫理申請機関は3つあり、National Institute for Medical ResearchとTanzania Commission for Science and Technology及びムヒンビリ保健医療大学の倫理審査委員会である。現在、その3つの機関に研究計画書を申請する準備を行っている。日本で作成した研究計画を現地で修正したことは、実現可能性や現地のニーズに合ったものかどうかを確認するのに有益であった。特に、出産前教育は全く実施されていないことを再確認し、現地の助産師と研究の意義があるとの合意が得られた。本研究は、タンザニアの妊婦健診ではまだ一般的に実施されていない初産婦に対する出産準備教育の導入に向けて、タンザニアの妊婦に求められている内容や方法を明らかにすることを目的とした。現地で調査を実施するに当たり、北海道大学保健科学研究院の倫理審査委員会の承認とタンザニアの医学的研究の倫理委員会であるNational Institute for Medical Research(NIMR)の承認を得た。タンザニアの倫理審査機関であるNIMRの承認を得るのに多大な時間を要したため、当初予定していた56月に調査が実施できなかったが、9月22・23日に首都ダルエスサラーム市内のMnazimoja Health CenterにあるAmtulabwai Clinicにて、20名の妊婦に対しインタビュー調査を行った。インタビューの内容は、1分娩開始兆候、2分娩経過、3取った分娩体位、4分娩介助者との関係性、5妊娠期に期待する正常分娩に関する教育内容と方法について尋ねた。インタビューは、現地の研究協力者であるムヒンビリ保健医療大学の助産学教員2名の協力を得て、現地語のスワヒリ語で行った。インタビューはICレコーダーに録音し、帰国後にタンザニア人協力者の助言を得て、スワヒリ語の逐語訳を全て完了した。分析の結果からは、妊娠期に正常分娩経過に関する知識の提供を期待する声は高かく、特に陣痛や胎児娩出の機序といった正常分娩経過を産婦自身がイメージできるようになりたいとの期待が高かった。教育方法は、視覚教材と参加型授業を望んでいた。計画では、教材の開発と実施・評価まで想定していたが、時間的に終了することができなかったため、現地の倫理審査の承認期限である平成29年1月26日まで研究を継続する予定である。平成26年にエボラ出血熱のアフリカ諸国への感染拡大が懸念されたため、タンザニアでの打合せ実施の渡航時期を見合わせた。研究代表者は臨床実習に引率する教員であるため、医療機関や学生への影響を考えると、渡航予定を大幅に延長せざるを得なかった。そのために、当初の計画よりかなり進行が遅れている。現在は、タンザニアへのエボラ出血熱の感染拡大はなく、当初予定より遅れた実施計画を迅速に遂行していく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。助産学1

タンザニアにおける研究倫理審査への研究計画書の完成、2倫理申請(4月)、3倫理審査の承認を得られ次第、ニーズ調査の実施(56月)、4ニーズ調査の分析(67月)、5出産準備教育クラスの教材開発(89月)、6実施(121月)、7評価(23月)倫理申請の結果を得るのに時間がかかることも予測される。発展途上国であるタンザニアでは、物事の進捗度が遅いため、予定が延長する可能性があるが、現地の研究協力者と連絡を密に取りながら、期限内に評価まで行えるように研究推進のスケジュール管理をしていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。