hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母親が語る障害のあるわが子と自己の人生:生涯発達の視点から

本研究では、障害のある子をもつ母親の語りをもとに、親としての生涯発達のプロセスについて考察した。具体的には、世代の異なる複数の母親に対してさまざまな場や文脈におけるインタビューを行い、その語りを分析した。それらを通して、障害児者の母親たちが生きる世界のありようと、そこに影響を及ぼす他者との関わりについて明らかにした。さらに、「実践としてのインタビュー」という方法論について理論的な考察を行った。本研究は、障害のある子をもつ母親の語りをもとに、母親としての生涯発達と親子関係の変容プロセスを明らかにしようとするものである。平成22年度は、過去のインタビューデータの再分析、歴史的資料の検討、新たなインタビューデータの収集、の三つを中心に実施し、次のような成果が得られた。第1に、成人した障害のある子をもつ2名の母親に行った過去のインタビューデータを再分析した結果、語りの「形式」と「場」、語りの中の時間、「語りえないこと」、語ることの意味など、母親の語りを見るためのいくつかの視点の重要性が明らかになった。1名の母親に対しては再インタビューを行い、前回行った時点からの変化を聞き取った。第2に、インタビューデータを補完し、比較を行うために、障害児者の親による手記を収集し、分析を行った。その結果、親が自分たち親子を支えてくれるはずの専門家や周囲の人々との間にも、大きな溝を感じているという事実が見出された。また、障害のある子をもつ親として求められる生き方と、親が自らの人生を生きることとの間には時にずれが生じ、そのことが親にとって大きな負担になっているということが明らかになった。第3に、歴史的資料の検討の一環として、障害児者の母親に関する心理学研究のレビューを行った。その結果、従来の研究では、それぞれの親の違いや、専門家と親の間の見方や感情のずれが見落とされがちであること、また障害児者の母親を、ストレスや不安などの心理的な問題を抱え、支援を必要とする「弱い」存在として一面的に描き出してしまう危険性をはらんでいることが明らかになった。本研究は障害のある子をもつ母親の語りをもとに、母親としての生涯発達と親子関係の変容プロセスを明らかにしようとするものである。平成23年度は、ある地域でピアカウンセリングに参加している母親たちの語りの分析を中心に研究を実施した(1)。また、その比較対象として、必ずしも障害があるわけではないが、子育ての初期に大きな困難に直面するという意味では経験を共有していると思われる、超低出生体重児の母親に着目し、その語りを分析した(2)。(1)障害のある子どもの母親たちが地域で行っているピアカウンセリングの場においてフィールドワークとインタビューを行い、その語りを分析した。その結果、(1)障害をもつ子どもの母親としての発達は、親としての自らの生き方について深く考え、選びとっていくプロセスであり、(2)そのプロセスは、障害のあるわが子だけでなく、さまざまな世代の障害のある子をもつ他の親たち、教育・福祉関係者や行政等わが子にかかわる人々、ピアカウンセリングにおける仲間、他の家族成員など、周囲の人々との相互作用が織り込まれたダイナミックなものであるということが明らかになった。上記の研究成果の一部は、論文として発表した。また、研究を通して得られた質的研究、特に語り研究全般に対するメタ的な考察の端緒として、コメント論文を執筆した。
菌体表層成分による歯肉繊維芽細胞からのHGF/SF産生誘導とその消炎作用

歯肉線維芽細胞からの菌体表層成分によるHGFの産生当教室で分離培養した歯肉線維芽細胞が肝細胞増殖因子(HGF)を産生する事と見い出し、このHGFの産生は炎症性サイトカイン、IL-1TNFによって増強されることを報告した(J.Biol.Chem.268,8140-8145,1993)。さらにHGF誘導物質を探索する過程で、グラム陽性菌の表層構成成分であるリポタイコ酸(LTA)が、歯肉線維芽細胞に作用してHGFを誘導することを見い出した。LTAは、非常に協力な免疫活性賦活剤であるグラム陰性菌のリポポリサッカライド(LPS)に匹敵するグラム陽性菌の構成分子であると考えられている。しかしLTAの免疫学的生物活性はLPSに比較すると非常に弱く、今までに報告されてきたLTAの生物活性はLTA標品へのLPSの混入による活性ではないかと言う懸念があった。LPSには歯肉線維芽細胞からのHGF誘導活性が高濃度おいてもさえ認められず、HGF誘導はLTA本来が有する活性であることが明らかになり、今年度報告した(Infect.Immun.64,1426-1431,1996)。さらに当教室では、歯周病の原因菌といわれるPorphyromonas gingivalisの繊毛蛋白質およびその合成ペプチドが歯肉線維芽細胞に作用してHGFを誘導することも見い出した。現在大阪大学歯学部の小川先生の協力を得て、繊毛蛋白質の吸着活性、凝固活性など種々の生物活性を示すペプチドを供試してHGF誘導活性を示す部位の確立を実施している。今後グラム陽性、陰性各種の菌体成分によるHGF誘導活性をスクリーニングし、口腔内病巣部における菌体成分とHGFとの関わりを追及していきたいと考えている。
企業社会を意識した社会科学系学部における情報倫理教育

本研究では,社会科学系の学生が専門科目で学ぶことを念頭に,企業との関係を考慮しての今後の情報倫理教育のあり方と大学の様々な分野の教育への応用可能性について研究を行った.企業との関係では次の通りである.企業社会では広範囲にわたる情報倫理問題が存在する.しかし,一般的には情報倫理=コンピュータネットワークの倫理問題+αにとどまり,企業教育の状況や希望も同程度である.企業社会を意識した教育は社会科学系学部が行う傾向にあるが,情報倫理問題に関してはすべての国民について重要な問題であるため,系列を超えて広範囲な教育を行わなければならない.そのためには企業社会で必要とされている情報倫理の教育を教養教育レベルで行うべきであることを示した.また,企業人を育成する立場として大学教育を考え,各教育レベルおよび分野でどのような情報倫理教育を行うべきかを論じた.その結果,教養教育レベルでは企業社会を意識した全体的な情報倫理教育を行う必要があり,専門教育ではそれを踏まえた上で,より専攻内容と関連させた教育を行うことが不可欠であることを提示した.そしてそれにより,企業社会の情報倫理の諸問題に対して,分業して対策にあたることが可能になることを示した.その上で,e-Learning利用の視点でも教育のあり方と最近の情報倫理教育状況を比較し,昨今の情報漏洩問題等に対応できる人材を教育するためには,未だ不十分であり,教養教育から専門教育まで一貫して様々な科目を通して教育を行うことが肝要であることを提言した.本研究では,社会科学系の学生が専門科目で学ぶことを念頭に,企業との関係を考慮しての今後の情報倫理教育のあり方と大学の様々な分野の教育への応用可能性について研究を行った.企業との関係では次の通りである.企業社会では広範囲にわたる情報倫理問題が存在する.しかし,一般的には情報倫理=コンピュータネットワークの倫理問題+αにとどまり,企業教育の状況や希望も同程度である.企業社会を意識した教育は社会科学系学部が行う傾向にあるが,情報倫理問題に関してはすべての国民について重要な問題であるため,系列を超えて広範囲な教育を行わなければならない.そのためには企業社会で必要とされている情報倫理の教育を教養教育レベルで行うべきであることを示した.また,企業人を育成する立場として大学教育を考え,各教育レベルおよび分野でどのような情報倫理教育を行うべきかを論じた.その結果,教養教育レベルでは企業社会を意識した全体的な情報倫理教育を行う必要があり,専門教育ではそれを踏まえた上で,より専攻内容と関連させた教育を行うことが不可欠であることを提示した.そしてそれにより,企業社会の情報倫理の諸問題に対して,分業して対策にあたることが可能になることを示した.その上で,e-Learning利用の視点でも教育のあり方と最近の情報倫理教育状況を比較し,昨今の情報漏洩問題等に対応できる人材を教育するためには,未だ不十分であり,教養教育から専門教育まで一貫して様々な科目を通して教育を行うことが肝要であることを提言した.社会人学生も多く抱える社会科学系学部では,情報リテラシー教育とそこから派生する情報教育を要望する声は大きいが,カリキュラムの制限等の問題が多く,情報系に特化したコース設定を行わない限り十分な教育が出来ない.特に情報倫理については教育が行いにくく,これまで教養科目でもごく簡単な教育しか行われていなかった.本研究では,社会科学系の学生が専門科目を学ぶ際に効率的に情報リテラシーを習得し,その後の他の授業にも利用できるような新しい方法を模索した.今年度はまず,特に社会人学生が多い夜間主コースの情報処理教育に的を絞り,E-Learningを併用した集中講義形式の情報処理教育を本年度より実施した.情報倫理はE-Learning利用を中心とした.その結果,限られた時間においてコンピュータリテラシーと情報倫理双方の学習を行うことができ,各自のペースで進められることで,授業への定刻参加が難しい社会人学生も無理なく学習を進めることが可能となった.また,情報倫理の学習についてはE-Learningを利用することで学外のPCで学習することも可能となり,時間外学習の促進にもつながった.そして単なるコンピュータの演習ではなく,情報倫理の内容を盛り込むことで,情報化社会でのPCの位置づけや意識の養成につながった.高校までの「情報」で取り入れられにくい幅広い分野・内容の情報リテラシー教育は,大学での教育が重要になる.教養科目としての教育が理想的であるが,現状では十分ではなく専門科目での教育は不可欠である.特に社会科学系では企業社会の実務を強く意識した教育を施す必要がある.情報倫理教育を行う場合,情報倫理単独では知識偏重型になりやすいため,情報リテラシー教育の一部として施すことが有効である.また,教育の補助としてe-Learningを利用することが重要になるが,その際,従来の集合教育を基盤としてe-Learningは部分的に取り入れることが無理のない方法である.さらに,今後の企業社会で自律的かつ協調的な人材が必要になることを鑑みると,協調学習の手法を取り入れることで学習効果の向上が期待できると考える.そこで情報リテラシー教育にこれらの手法を採用し,学生が企業社会へスムーズな移行を果たす役割を担うための教育モデルを提案した.さらにこのモデルを用いた授業を行い,その効果を定量的に検討したところ,本教育モデルが,情報倫理を含めた情報リテラシー向上に十分な効果があり,さらに今後の企業社会の一員として業務を遂行するための意識養成の一助となることも確認した.今年度は,まず前年度に調査した学生へのアンケートをもとに,分析を行った。

調査対象とした学生が受講する授業は,社会科学系学部においても特に企業社会と密接に関係がある夜間主教育において,e-Learningを利用した情報倫理教育と演習型の情報リテラシー教育との融合により,各学生の情報倫理の意識向上を目指したものである。社会科学系学部では概して他学部学生よりも企業社会に対する意識は高いが,社会人学生とそうでない学生は土台となる意識の差が大きい。この差を吸収しながら各学生の意識を高める方法としてe-Learning+小論文作成形式の授業が有効であることを示した。また,企業社会を意識した情報倫理教育ではe-Learningの自習で事足りる基礎的な知識と,専門的な内容があることに鑑みて,前者の有効活用方法を模索した。教養科目レベルである前者については様々な問題があるが,本格的にe-Learningを実施する準備段階として,現在使用しているテキスト教材の内容をe-Learningコンテンツ作成ソフトを使って視覚化したe-Learning教材を作成し,授業で実践した。その結果,受講生のコンピュータ利用経験度の差を問わず,その有効性が認められた。さらには,土台となる基礎的知識を幅広い学生に習得させるためのe-Learning啓蒙方法について検討した。e-Learning導入のための講習会,コンテンツ作成のための講習会,e-Learning環境の整備等の支援をする必要があることを明らかにし,分野に応じたコンテンツのタイプを探り,インストラクタ型コンテンツの実践例を示した。今年度は,研究の最終年度であるため,これまでの研究をもとにした総括的な内容として,企業との関係を考慮しての今後の情報倫理教育のあり方と大学の様々な分野の教育への応用可能性について研究を行った.企業との関係では次の通りである.企業社会では広範囲にわたる情報倫理問題が存在する.しかし,一般的には情報倫理=コンピュータネットワークの倫理問題+αにとどまり,企業教育の状況や希望も同程度である.企業社会を意識した教育は社会科学系学部が行う傾向があるが,情報倫理問題に関してはすべての国民について重要な問題であるため,系列を超えて広範囲な教育を行わなければならない問題である.そのためには企業社会で必要とされている情報倫理を教養教育レベル行うべきでありことを示した.また,企業人を育成する立場として大学教育を考え,各教育レベルおよび分野でどのような情報倫理教育を行うべきかを論じた.その結果,教養教育レベルでは企業社会を意識した全体的な情報倫理教育を行う必要があり,専門教育ではそれを踏まえた上で,より専攻内容と関連させた教育を行うことが不可欠であることを提示した.そしてそれにより,企業社会の情報倫理の諸問題に対して,分業して対策にあたることが可能になることを示した.その上で,e-Learning利用の視点でも教育のあり方と最近の情報倫理教育状況を比較した.
高齢者のPEG(経皮内視鏡的胃瘻造設術)造設に関する看護の評価

本研究は積極的治療を目的としない高齢PEG患者の家族が、患者のQOLをどのように捕らえ評価しているかを明らかにし、さらに患者サイドからのPEG導入に対する評価にもせまることを目的とした。対象者は入院・入所中の高齢PEG患者の主介護者である。面接調査を行った対象者25名について、その基本属性ならびに高齢PEG患者の基本情報に対して記述統計を行い、それらと対象者の基本属性・患者の基本情報と調査項目の関連性を分析した。調査内容は、家族のPEG導入に対する満足感、家族が考える患者自身の意向、PEG導入に関しての家族の日常生活に関する評価、家族が感じる患者のQOL(フェイススケール)ついてであった。面接調査を行い以下の結果を得た。1.家族の満足度は、過半数の68%であった。2.家族の満足度は、家族からみた患者の意向と有意に関連していた。3.一般的に考えられているPEGの利点・欠点については、患者の家族によってとらえ方はさまざまであり、個人差があった。4.家族の満足度は、睡眠状態の改善と患者の言動の増加に有意に相関がみられた。5.家族の考える患者のQOL(フェイススケール)は、家族の面会回数と有意に関連していた。以上の結果を日本老年看護学会第9回学術集会でポスター発表し、現在、同学会誌に投稿中である。また、同じく引き続き在宅において長期(6ヶ月以上)高齢PEG患者の主介護者である対象者6名に訪問面接調査を行った。プレ調査の結果より、現在の社会問題となっている老々介護状態にあり対象者は60歳以上がほとんどで、当初予定していた記入による郵送アンケート調査は困難と考えられた。そのため訪問面接調査に切り替えて行った。在宅における家族の満足度は100%であり、患者が入院・入所中の家族の満足感と比較すると在宅介護におけるPEGへの満足感は高いという結果となった。近年、経皮内視鏡的胃瘻造設術(Percutaneous Endoscopic Gastrostomy : PEG)が普及してきた。しかし、適応となる嚥下障害を持つ高齢者は、脳血管障害・痴呆などにより、意識・認知障害を有していることが多く、PEG導入に際しては医療者サイドの保護の義務や家族の意思によるものがほとんどである。すなわち、高齢者自身の意思は見られずただ単に栄養を注入する一手段として行われるケースも少なくない。同様に、意識・認知障害のために患者本人の主観的な満足度に関するPEGの評価は不可能である。以上のように、PEGは患者の身体的栄養評価・介護量の変化・在院日数の変化や合併症の頻度の低下などの医療を提供する側からみた評価ばかりが述べられてきた。調査内容は、家族のPEG導入に対する満足感、家族が考える患者自身の意向、PEG導入に関しての家族の日常生活に関する評価、家族が感じる患者のQOL(フェイススケール)についてであった。以上より、高齢PEG患者に対し家族の満足感はほぼ良好な結果であった。PEG導入に際し看護師は、PEG導入に関したインフォームドコンセントに医師を含めた多職種と連携して関わる上で、効果的な看護介入を行うことが重要である。また、そのような看護師の働きかけにより、家族がPEG導入に対して肯定的な感情を持つことができ、患者のQOLを維持した生活ができるようにすることが、家族の満足感に繋がるものと思われた。

また、同じく引き続き在宅において長期(6ヶ月以上)高齢PEG患者の主介護者である対象者6名に訪問面接調査を行った。プレ調査の結果より、現在の社会問題となっている老々介護状態にあり対象者は60歳以上がほとんどで、当初予定していた記入による郵送アンケート調査は困難と考えられた。そのため訪問面接調査に切り替えて行った。在宅における家族の満足度は100%であり、患者が入院・入所中の家族の満足感と比較すると在宅介護におけるPEGへの満足感は高いという結果となった。
ディジタルアーカイブ間の複合的・横断的連携によるコンテンツの利活用性高度化の研究

本研究では、東日本大震災アーカイブに収集された災害記録コンテンツに加えて文化的資源のアーカイブコンテンツに関し、アーカイブリソース集約を中心としてディジタルアーカイブの利活用性向上を主要課題としている。平成30年度は災害関係資料に加えて、ポップカルチャや無形文化財等、ディジタルアーカイブでは従来あまり扱われてこなかったコンテンツをも含めて研究を進め、全体のまとめを進めた。以下に主要な活動と成果を示す。災害記録アーカイブに関しては、LODデータセットとして準備した地名の変遷情報を利用して古いアーカイブ資料と新しいアーカイブ資料を結びつけるデータ基盤の開発を進めた。この研究では、三陸地域の過去から現在への地名の変遷データを利用して、津波ディジタルライブラリ(http://tsunami-dl.jp/)が提供する三陸沿岸での津波に関する報告書とみちのく震録伝のデータを結ぶ機能を実現した。また、東日本大震災アーカイブのコンテンツを利用したマンガ作成ワークショップを開催し、アーカイブの利用方法に関する検討を行った。文化的コンテンツに関して、マンガやアニメ等いくつものメディアにまたがる作品群を表す概念実体としてSuperworkを明確に定義した。これは、異種メディアにまたがるメタデータを集約することで同定可能な実体であり、メディアの違いを超えたコンテンツへのアクセス性向上に有用である。また、異なるデータソースからのメタデータ集約を基礎として、無形文化財やメディアアート作品等、物体としての永続性を持たない文化財のディジタルアーカイブ化のためのメタデータモデルを明確化した。本研究では、アーカイブ機関のメタデータとWikipedia等の記事を結びつけることでディジタルアーカイブへのアクセス性を高めるための研究も進めた。本年度、査読付き学術雑誌原著論文3件のほか、査読付き国際会議論文や学術雑誌論文計8件他多数の研究発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、東日本大震災アーカイブを中心としてディジタルアーカイブの利活用性向上のための手法と技術に関する実証的な研究を進めた。ここでは、1)アーカイブの横断的・複合的視点からのメタデータ分析に基づくアーカイブリソースの集約作成手法の開発、(2)アーカイブリソースとコミュニティの記憶を結び付けるための技術の開発、(3)アーカイブ利活用性向上のためのコミュニティ向け支援手法の開発の3課題を研究計画の柱として研究を遂行した。(1)に関して、震災アーカイブの主要リソースである写真資料を中心として、資料のメタデータに含まれる時空間情報を基礎とするリソース集約技術の研究を進め、時空間情報による効率的なリソース集約作成手法の開発を進めた。(2)に関しては、Linked Data技術を利用してアーカイブされたリソースとWeb上のリソースのリンキング技術の研究を進めた。これに関しては、震災アーカイブのコンテンツに加えて文化的リソースを対象として、メタデータの集約とリンキング手法に関する研究を進めた。(3)に関しては、マンガ等の一般利用者になじみやすいコンテンツとアーカイブされたコンテンツを結び付けるための技術の開発を進めた。本研究では、上の研究に加えて、震災アーカイブに限定せずに、文化的リソースのディジタルアーカイブ、特に、ポップカルチャ等の非伝統的な文化的リソースを視野に入れて研究を進めた。ここでは、不均一なメタデータを対象とするリソース集約等のためのメタデータ技術、メタデータの長期利用技術等に関する研究を進めた。以上の研究の成果として、雑誌論文1件、査読付き国際会議論文4件を発表し、また、国際会議口頭発表3件、国内学会口頭発表4件を行った。こうした研究成果には、海外の研究者との連携の下で行った国際会議論文2件と国際会議口頭発表1件を含んでいる。先に述べた研究課題毎に進捗状況について述べる。研究課題1に関しては、本研究の準備段階の成果も利用し、東日本大震災アーカイブひなぎくと連携する5アーカイブを対象としてメタデータの分析を進め、その結果として時空間情報を核とするメタデータ集約手法の開発を進めた。ここでは、アーカイブ毎のメタデータの特性を考慮した一定の集約結果を得た。さらに、マンガ他のポップカルチャコンテンツを含む文化的リソースを対象としたメタデータ集約手法の研究を進めた。メタデータ集約はEuroepanaに代表されるトップダウン的な手法があるが、本研究では、既存データセットを横断的につなぐためのボトムアップ的手法を用いており、新奇性を持つ取り組みである。研究課題2に関しては、震災アーカイブのメタデータの主題語を利用してWeb上のリソースと結びつけるための基盤となるオントロジに関する研究を進めた。また、文化庁メディア芸術データベース等の既存データセットとWebリソースの連携手法について研究した。ここでは、個別資料を単位とする既存データセットと地域や出来事、作品といった概念的実体を単位とするWebリソースとの間をつなぐためのオントロジ、データモデルの定義を中心に開発した。研究課題3に関しては、震災アーカイブコンテンツを利用した作品作りを主ゴールとして研究を開始したが、利用者コミュニティとの連携基盤と作品作りのための情報基盤に関する取り組みを先に進めるように方針を定めて活動を進めた。さらに、本テーマの基盤的話題であるメタデータの長期利用に関する研究を進めた。また、国際会議の開催、DANワークショップを利用した地域コミュニティ等へのアウトリーチ、国際連携による研究活動も進めた。研究課題3ではアプローチの仕方を再考した部分もあるが、全体として、研究成果は上がっており、研究活動をおおむね順調に進んでいると考えている。昨年度の研究から、ポップカルチャや途上国の文化財等の文化的コンテンツの利活用性向上には、よく組織化されたアーカイブデータとWeb上の多様なコミュニティ発信情報を横断的・統合的に扱う必要があるとの知見を得た。

そのため、アーカイブ横断的・統合的なメタデータ集約技術研究における重要な対象であると判断し、東日本大震災アーカイブに加えてそれらも本研究の中心的な対象として研究を進めることとした。以下、先述の主要研究課題に基いて述べる。課題1:震災アーカイブに関して、第3者による非高品質なメタデータを基礎としつつ、利活用性を高めるための手法が中心課題である。ここでは主題語の共起関係によるメタデータ集約、メタデータから取り出した地域の組織や施設等を表す語に基づく地域指向のオントロジーや地理的実体のLODデータの作成を行い、一定の成果は出したがこれら全体をまとめることは次年度に残されている。文化的コンテンツについては、それぞれの領域で基本的なメタデータ集約のためのモデルを開発し、かつ国際連携も行っている。課題2:津波ディジタルライブラリ(TDL)の研究グループとの連携を進めた。TDLのテキストと前述の地理的実体LODを利用することで過去の災害とのリンク付けに関する研究を進めることができると考えている。文化的コンテンツについては、これまでの成果が、マンガ等を中心としたWebリソースと文化庁のメディア芸術データベースとの結びつけ、国際連携によるモデルの精緻化と発信につながると考えている。課題3:TDLの利用を進めること、デジタルアーカイブネットワーク(DAN)等を利用した実務者と結びつく活動、メタデータ作成や編集におけるクラウドソーシング技術の利用に関わる研究等をコミュニティ連携に関わる研究として進めたいと考えている。また、国内外の研究者との連携、海外発信については想定以上に進んでいると考えている。昨年度の研究から、ポップカルチャ等の非伝統的アーカイブコンテンツの利活用性向上には、よく組織化されたアーカイブデータとWeb上の多様なコミュニティ発信情報を横断的・統合的に扱う必要があるとの知見を得て、本研究の中心課題であるアーカイブ横断的・統合的なメタデータ集約技術研究における重要な対象であると判断し、東日本大震災アーカイブに加えてそれらも対象として研究を進めることとした。以下、先述の主要研究課題について述べる。課題2:津波
組み替えアデノウイルス使用による肝臓への効率的な遺伝子導入を目的とした基礎的研究

アデノウイルスベクターは多くの遺伝子治療プロトコールで用いられ、また小動物では肝への高い親和性が証明されている有用な遺伝子導入ベクターであるが、大動物においてはその親和性が疑問視されている。そこで臨床応用に向けて、イヌにおける無血的肝灌流法の効果の検討を行った。ビーグル成犬を用いて肝の流入、流出血管をすべてクランプし、門脈にベクター流入路、下大静脈に流出路を確保した。細胞外液にて血液成分をwash outした後、LacZ遺伝子を含んだアデノウイルスベクター(AxCALacZ:7.5x10^<11>pfu/50ml)を灌流、再び細胞外液にて余剰ベクターをwash outした(無血的肝灌流群)。またコントロール群としてAxCALacZ(7.5x10^<11>pfu/50ml)を門脈(門注群)、肝動脈(動注群)、前肢皮下静脈(静注群)よりone shotにて遺伝子導入を行った。ベクター投与後24時間にて犠牲死、遺伝子発現の組織学的検討およびLacZ活性の測定を行い比較検討した。組織学的検討では門注群、動注群、静注群では遺伝子発現が低く、不均一であるのに対して、無血的肝灌流群では肝組織全体に高い遺伝子発現を認めた。またLacZの活性測定では門注群では18.1x10^<-3>unit/mg protein、動注群では6.1x10^<-3>unit/mg protein、静注群では20.2x10^<-3>unit/mg proteinであったのに対し、無血的肝灌流群では133.8x10^<-3>unit/mg proteinと有意に高値を示した。しかしラットに対する約300倍のMOIでの投与にもかかわらず、単位蛋白あたりの酵素活性は有意に低値であり、アデノウイルスベクターの大動物の肝に対する予想以上に低いtropismの克服とそれを含めた投与法のさらなる検討が必要であると考えられた。
脊髄性筋萎縮症原因蛋白質ＳＭＮの神経細胞における機能の解析

我々は脊髄性筋萎縮症患者由来の繊維芽細胞を使ってこの疾患の原因タンパク質であるSMNタンパク質の発現調節について研究を続けてきた。その結果、RNA結合タンパク質のhnRNPA2がSMNタンパク質の翻訳のレベルでの調節に密接に関与しており、SMNタンパク質の安定的継続的発現にはA2が不可欠であることが解った。このA2タンパク質は最近、同じ運動神経を侵す筋萎縮性側索硬化症に於いてその変異が見つかっており、我々の発見は脊髄性筋萎縮症に於けるSMNの発現の調節を介した神経細胞での役割を理解するうえで重要な意味を持つ。更に、筋萎縮性側索硬化症の発症のメカニズムに於いてのSMNの重要な役割が示唆される。これまでの我々の研究結果より,SMN1/2は核内で前駆体mRNAのスプライシングの過程に於いてhnRNP A1とA2により制御を受け(既に報告済み),更に細胞質内での翻訳の過程にてhnRNPA2によって翻訳効率の調節を受けていることが解った。この成果を、昨年度は海外の学会で1度そして国内の学会で発表したが、これらの発表を通して多少のデータの不備が判明し、現在その不足分のデータを集めており、集計終了後すぐに論文発表する予定である。これらの研究結果は、これまで判っているSMN遺伝子の発現制御機構とは異なり、この遺伝子の生体内での発現の調節全体を理解する上でとても重要であり、今後のSMN(Spinal Muscular Atrophy)の治療法を開発していく上で、新たな分子標的と成り得る事を示唆している。また、最近の海外での学会での情報によると、同様にモーターニューロン病の代表例でもであるALS(Amyotrophic Lateral Sclerosis)、筋萎縮性側索硬化症の遺伝型の1タイプではhnRNPA2の突然変異が発見された。我々の研究標的であるこのhnRNPA2とSMNを含むモーターニューロン病との深い関連性が初めて同定された。今後この結果とともに我々の結果も注目を浴びてゆくことであろう。従って、現在われわれの行っているSMNタンパク質のモーターニューロンに於ける神経突起末端での局在の動態を解析することは、それらのモーターニューロン病の病気の発症のプロセスに於いて、SMNとhnRNP A2との分子間の相互関係並びにそれらとSMN mRNAとの関係がどのように深くかかわっているか等の命題に答えていく事に繋がる。昨年の5月、Nature誌に我々の研究しているタンパク質hnRNP A2が一部の家族性ALSでは、変異してその変異したタンパク質が細胞内に凝集体を構成し、TDP-43などの易凝集性たんぱく質の更なる凝集を呼び込んでいることが示された。我々の研究結果は、hnRNP A2の発現量の減少はSMNの翻訳効率の低下を誘導し、その結果SMN産生量の低下を来す。SMNのmRNAは核内でスプライシングを受けた後、細胞質に移動しhnRNPA2/B1との結合を通して翻訳過程にて制御を受け、この時点で、hnRNP A2はhnRNP CとhnRNP Mと今までにない特異的な複合体を形成し、翻訳効率の向上を促していることが解った。この結果は、上記のALSの患者での正常なA2の発現量の低下が推測され、A2のloss of functionの状態から、SMNの産生量の低下を招き、SMAの病態と同じように、下位の運動神経細胞の機能低下に進行することが考えられる。よって、A2のタンパク質とモーターニューロン病との直接の関系に、我々の研究は大いに貢献することであろう。すぐに論文として投稿予定である。一方で、脊髄の運動神経細胞内でのSMNの軸索輸送のメカニズムの研究は、現在その用いる研究システムの再構築を図っている。当初、胎仔ラットの脊髄から運動神経細胞の初代培養をSMNとキネシンとの動態の観察に用いることを検案していたが、初代培養上の運動神経細胞の数の少なさと、更にその少数の細胞へのプラスミッドの低導入効率が重なり、アッセイ系としての成立に及ばないことが解った。今後は、特にSMNの軸索輸送のメカニズムの研究は、PC12細胞を分化させた細胞系かラットの胎仔の大脳より誘導したニューロスフェアから運動神経細胞を誘導して使う方法を取り、比較的大量に準備された神経細胞にてプラスミッドやRNA干渉の実験を組み合わせて、SMNの軸索輸送とキネシンタンパク質との関係を解析したい。これまでの我々の研究結果より、SMN1/2遺伝子は前駆体mRNAのスプライシングに於いてhnRNP A1/A2により制御を受け(既に報告済み)、更に細胞質内に輸送された後の翻訳の過程にてhnRNPA2による直接の分子間の相互作用によって翻訳調整を受けていることが解った。この結果は現在論文としてまとめており、まとまり次第科学雑誌に投稿予定である。

この事実は、このSMN遺伝子の既知の制御機構(転写における制御とスプライシングにおける制御)とは異なり、この遺伝子の生体内での調節機構を理解する上で重要なファクターと成り、今後のSMA(Spinal Muscular Atrophy)の治療法の開発に於いて、治療法の新たなターゲットと成り得る事を示唆されている。更には、我々のグループは、SMN1/2のmRNAが断片的に細胞の末梢に局在している事実をつかんでおり(まだ未発表のデータ)、このSMNのmRNAの局在が神経細胞、特にモーターニューロンに顕著に観察されそしてSMAモデルマウスでこの現象が障害が起きていれば、今後のSMA研究そしてSMAの病態におけるSMNのmRNAの動態がクローズアップされることであろうと考えられる。神経末梢、殊に樹状突起や軸索突起の末端へ輸送され、その局部にて翻訳調整を受けているmRNAが幾つか見つかっているが、我々の発見であるSMNのmRNAがRNA結合タンパク質によって翻訳制御を受けている事実が前述の現象を裏付けている考えられる。研究計画の前半部のhnRNPA2によるSMN遺伝子発現における翻訳調節機構の解析に予想以上の詳細にまで解析を進めた結果、時間を予想以上に費やしてしまい、ようやく論文発表の段階に来ていますが、研究計画の後半部は研究予備実験は初めていますがあまり進んでいないのが現状です。更に今後、ラット胎仔の脊髄を使ったモーターニューロン培養を使ったアッセイ系を使った実験を予定しているが、実際国内にはこれらを使いこなす研究所やエキスパートがおらず、私自身で確立していくしか方法がなく、さらなる時間の消費が考えられる。ラットの胎仔の脊髄からモーターニューロンを培養する方法は幾つか報告されてはいますが、1つの明確な確立した方法はなく、ラボによって又は論文によってかなりのバリエーションが存在し、私の目指しているアッセイ系がどの方法に適しているのかを確かめてから使っていく必要があります。これまでの研究の結果を仕上げる段階で、細部を詰めて結果を出していた為にそちらに労力の殆どを費やしてしまった結果、新規の研究課題に対する立ち上げが遅くなってしまった。更に昨年の研究費交付決定の遅れが私個人の研究に於いて数か月のブランクを来してしまった事も、大きな遅延の原因になったことは否定できない。当初の研究課題に於いてマウスを使用する動物実験計画を大学に提出して認可を得ていたが、多くの研究施設ではラットを初代神経細胞に使う方法が一般的で、事実私が初代神経細胞培養技術を習得した慶応大学の岡野研でもラットを用いたプロトコールを使っており、今回の研究計画に於いて使う動物の変更を余儀なくされた。昨年度の当初より新たにラットを使った動物実験計画書を本大学に提出し、その後数か月の審査期間を得て、認可を得たことも、全体の研究計画信仰の遅れに響いていたと考えられる。この研究計画全体に於いて、今年の研究計画実施は今後の成果に於いてはとても重要な分岐点となると思われる。多分、上述しているように乗り越えなければならない課題が多く存在しこの一年で当初の到達目標にたどり着くことは非常に困難と考えられるが、研究者としてできるだけその最終目標に近づけていく努力が求められる。現実的にこの一年で、まず計画の前半部にあたる部分の研究成果を論文発表へ到達することである。このことは履行可能である。
高分子ブロック共重合体の計算機シミュレーション

本研究ではOonoらによって考案されたセルダイナミクスの手法を用いて、ブロック共重合体に関するさまざまなシミュレーションを行った.まず最初にブロック共重合体に対するノイズの影響であるが、我々はラメラ相と一様相の間の界面の運動の温度依存性に注目した。A部分の比率が1/2(対称)の場合は、ノイズが無い時にVα√<T-Tc>となったのに対し、ノイズが有る時にはVα|T-Tc|と大きく変ることが見出された.これは2相間の相転移がノイズが無い時には2次転移でノイズが有る時には一次転移であることを示しており、ブラゾフスキー効果が見られたものと考えられる.またこの系にずり流れを加えた場合のシミュレーションも系統的に行い、ある温度範囲、あるずり流れの強さの範囲において、ヘキサゴナル相がメルトすることがわかった.またラメラ相に電場を加えると、電場の方向にラメラ相がそろうこともみつかった.本研究ではOonoらによって考案されたセルダイナミクスの手法を用いて、ブロック共重合体に関するさまざまなシミュレーションを行った.まず最初にブロック共重合体に対するノイズの影響であるが、我々はラメラ相と一様相の間の界面の運動の温度依存性に注目した。A部分の比率が1/2(対称)の場合は、ノイズが無い時にVα√<T-Tc>となったのに対し、ノイズが有る時にはVα|T-Tc|と大きく変ることが見出された.これは2相間の相転移がノイズが無い時には2次転移でノイズが有る時には一次転移であることを示しており、ブラゾフスキー効果が見られたものと考えられる.またこの系にずり流れを加えた場合のシミュレーションも系統的に行い、ある温度範囲、あるずり流れの強さの範囲において、ヘキサゴナル相がメルトすることがわかった.またラメラ相に電場を加えると、電場の方向にラメラ相がそろうこともみつかった.
低温スチーミングによる野菜類の加熱調理条件と食味および栄養成分の関連について

低温加熱がおいしさや品質に大きく影響することが認識されてきている。蒸気による加熱が100°C以下でも比較的容易にできるスチームコンベクションオーブンを用いた低温スチーミング調理は,従来の調理加熱よりも低い温度での加熱が様々な食品の風味や栄養を向上させる効果があるとして,注目されている。申請者らは低温スチーミング加熱したブロッコリーではアスコルビン酸(VC)含量が,7080°C加熱で加熱前よりも著しく増加することを見いだした。この加熱によるVC含量の増加は,現在まで行ったアスパラガス,パプリカ等の野菜類では認められず,ブロッコリーに特異的な現象であると考えられる。測定法によりアスコルビン酸の挙動に違いがあるかを確認するため,「ブロッコリー」を60,70,80°Cで蒸し加熱し,加熱中のアスコルビン酸含量の変化についてRQフレックス法,インドフェノール法,液体クロマトグラフィー法の3種類の測定法を用いて比較した。3種類の測定法いずれでも60°C加熱では加熱中にほとんど変化は見られなかった。70°C加熱5分では有意に増加した。80°C加熱では5分,15分,20分で有意に増加した。また,70°C,80°C加熱はいずれも加熱5分での増加量が最も大きかった。硬さは,60°C加熱では20分まで生と同様の硬い食感であった。70°C5分加熱でも生と同様の食感であった。80°C5分ではやや軟化したが固い食感であった。ブロッコリーは70°C,80°Cで加熱するとアスコルビン酸の増加現象が見られることが確認された。しかしながら,収穫期によっては加熱前のアスコルビン酸含量が100mgより高い個体群で増加現象が認められない場合があった。ブロッコリーと同様にアブラナ科野菜である「コマツナ」や「大和まな」においても同様の蒸し加熱をしたところ,60°C5分でアスコルビン酸が有意に増加する現象が認められた。「ブロッコリー」のアスコルビン酸増加現象が,収穫期によって,加熱前の含量が高い個体群に関して増加が認められない場合が生じたため,この現象を再確認するのに時間がかかってしまったため,アスコルビン酸以外の成分分析や官能評価,抗酸化能測定,多種の野菜類についての検討などが十分に行えておらず,当初の進捗予定よりは進捗はやや遅れた状態になっている。ブロッコリーのアスコルビン酸増加が生じる場合と生じない場合のちがいを再度検討し,その理由を明らかにするとともに,「コマツナ」や「大和まな」の増加も栽培方法や収穫期等により変化があるか確認する。また,これら以外のアブラナ科野菜についても同様の現象が認められるかを検討する。さらに当初予定の,遊離糖などの成分分析や官能評価を実施する計画である。

さらに当初予定の,遊離糖などの成分分析や官能評価を実施する計画である。消耗品や分析用試薬の手持ちを先に用いたため購入が少なかったことと,測定用備品の価格が予定よりも安価であったため使用額に差が発生した。次年度は,消耗品,実験用試料(野菜類),分析用試薬の購入に用いる計画である。
システム間の拘束力を陽に考慮した制御系設計に関する研究

本申請研究は,拘束力を陽に考慮したより一般的な制御系設計法を確立し,体系化,実証による有効性の検証を行うことで,基盤技術を整備することを目的とした.特に,各サブシステムを結合する拘束力のモデル化を含めた,システム全体の新たな統一的モデリング法としてProjection Method法に着目し,特に拘束が動特性を有する場合のモデリングに注力した.その結果を,蛇型ロボットに応用し,接地面との摩擦力をうまく利用することで推進力を得る制御系を設計し,実験で検証した.この成果を国際・国内学会にて発表した.また,拘束力を設計指標に組み込んだ制御系設計の定式化・解析を目指し,特に,不安定でかつ入力に拘束が存在する機械システムを人間が操作する状況を考え,不安定性を自動制御により安定化しながら,手動制御によりシステムを運用する形態において,拘束された入力下でいかに自動制御と手動制御を協調させるかという制御問題に取り組んだ.この問題はSafe Manual Controlという位置づけで考えることができ,その一部の成果を雑誌論文にて発表した.この問題は,現状に存在する多くの機械を人間が操作する場合に非常に有用な考え方であり,応用を含め今後さらに研究を進める必要がある.また,さらに人間と機械が混在する制御ループにおいて,入力に拘束が存在する場合に,一般的にどのような現象が起きうるのかについて,一般化サンプリングの観点から解析を行った.この結果として,状況に応じてはカオス的な挙動が生じることなどを示した.この成果についても,雑誌論文にて研究成果の一部を発表した.以上のように,システム間の拘束力を陽に考慮した制御系設計に関し,理論的な側面と,実験による検証を進め,その一部を雑誌論文にて公表することができた.本研究は拘束力を陽に考慮したより一般的な制御系設計法の確立を目指し,有効性を検証することを目的としている.本年度は基礎理論の構築と制御系設計のための数値計算アルゴリズムの検討を行った.まずシステムのモデリング手法としてProjection Methodを用いることでシステムを構成する要素間および要素と外環境間の拘束力を陽に考慮することができ,拘束力および動的システムの数理モデルを与える方法を確立した.その結果を,多リンクの直列結合からなる蛇型ロボットや倒立振子,また多リンク型と異なり一つの剛体が二つ以上の自由度を持つ系(例えば一輪車ロボット)に適用し,数理モデルを得て制御系設計を行った.この成果の一部を国内学会で発表している.数理モデルが得られたとして実際の制御系設計を行うためには,数理モデルの振る舞いが対象とする実システムの振る舞いに十分近くなければならない.望ましい振る舞いをする数理モデルのパラメータを求める同定についても取り組み,同定用テスト信号として最適なテスト信号の設計法についても研究を行った.この成果を雑誌論文として公表した.また,導出された数理モデルに基づく制御系設計として,状態依存型リカッチ方程式に基づく最適制御系を考えているが,この制御法は多量の計算を必要とする.そこで,多量の計算を行うための計算機環境の構築に努めた.二つの方法に取り組み,一つはFPGA(プログラミング可能な半導体ロジック素子)による専用高速演算チップの開発を行った.実際に設計した演算チップを用いてある非線形システムの安定化解析を行い,その成果の一部を国内学会と国際学会で発表した.もう一つの取り組みとして研究代表者の同機関に所属する藤澤助教授の協力を得て,複数の計算機を高速ネットワークで結ぴ並列計算を可能としたグリッド/クラスタコンピューティングによる大規模計算を行った.この取り組みにより一定の成果を得ているが,現在も研究を進行している.この研究成果は来年度に発表する予定である.また,実システムは必ず入力が有限(飽和する)であることから,拘束力をシステムに考慮した制御系設計の場合にも入力限界(飽和)は非常に問題となる.そこで,系に飽和要素がある場合について,その系を安定とすることができる状態やパラメータの解析を,先に述べた大規模計算機環境を用いて行った.同機関に所属する古田教授の協力のもと,実対象として倒立振子を用いて詳細に解析を行い,その結果を雑誌論文で発表した.さらにシステムに飽和要素だけでなく人間が干渉した場合について同様な解析を行い,その成果も雑誌論文にて発表した.これらの結果,成果を踏まえより安定な数値計算法およぴ目的に応じてより積極的に拘束力を制御する制御系設計について考えていく.本申請研究は,拘束力を陽に考慮したより一般的な制御系設計法を確立し,体系化,実証による有効性の検証を行うことで,基盤技術を整備することを目的とした.特に,各サブシステムを結合する拘束力のモデル化を含めた,システム全体の新たな統一的モデリング法としてProjection Method法に着目し,特に拘束が動特性を有する場合のモデリングに注力した.その結果を,蛇型ロボットに応用し,接地面との摩擦力をうまく利用することで推進力を得る制御系を設計し,実験で検証した.この成果を国際・国内学会にて発表した.また,拘束力を設計指標に組み込んだ制御系設計の定式化・解析を目指し,特に,不安定でかつ入力に拘束が存在する機械システムを人間が操作する状況を考え,不安定性を自動制御により安定化しながら,手動制御によりシステムを運用する形態において,拘束された入力下でいかに自動制御と手動制御を協調させるかという制御問題に取り組んだ.この問題はSafe Manual Controlという位置づけで考えることができ,その一部の成果を雑誌論文にて発表した.

この問題は,現状に存在する多くの機械を人間が操作する場合に非常に有用な考え方であり,応用を含め今後さらに研究を進める必要がある.また,さらに人間と機械が混在する制御ループにおいて,入力に拘束が存在する場合に,一般的にどのような現象が起きうるのかについて,一般化サンプリングの観点から解析を行った.この結果として,状況に応じてはカオス的な挙動が生じることなどを示した.この成果についても,雑誌論文にて研究成果の一部を発表した.以上のように,システム間の拘束力を陽に考慮した制御系設計に関し,理論的な側面と,実験による検証を進め,その一部を雑誌論文にて公表することができた.
精巣内遺伝子導入技術を用いた男性不妊症治療の新戦略

本研究では、男性不妊症モデルラットを用い、障害を受けたSertoli細胞およびLeydig細胞における精子形成に関係する遺伝子を同定し、精巣内への遺伝子導入法を用いて障害を受けたSertoli細胞およびLeydig細胞にその遺伝子を導入し、機能解析を行うことを目的とした。まずはSertoli細胞およびLeydig細胞の細胞分離を試みたが成功しなかった。そこで臨床検体にて高度乏精子症と閉塞性無精子症の精巣を比較検討した。その結果AMHとCK18においてSertoli細胞の染色性の違いが判明した。今後このSertoli細胞の機能解析を行うことで造精機能障害のメカニズムが解明されると考えられた。男性不妊症の治療対象は主に精細胞であったが,今回は治療のターゲットをSertoli細胞およびLeydig細胞に目を向けて取り組んでいる。そこで本研究では、私たちが樹立した男性不妊症モデルラットを用い、網羅的解析により障害をうけたSertoli細胞およびLeydig細胞における精子形成に関連する遺伝子を同定する。まずはこのSertoli細胞およびLeydig細胞の単離を行う事が最重要と考え取り組んだ。精巣組織のホモジナイドする段階で、メッシュ法やパーコール法など行った。これでは不純物が多いため、さらに標識マーカーを使用してのフローサイトメトリーを試みたが、十分な成果が得られない。そこでレスキューとして考えていたTM3、TM4(市販のSertoli細胞、Leydig細胞)細胞を用いての研究を施行中である。このTM3,TM4細胞のホルモン環境を、分泌物の確認を行っている。それぞれの培養下ではテストステロンなどのホルモン環境が経時的に変化していることがわかってきた。またこれらの細胞を精巣組織と共培養することも行い、変化がわかりつつあることが判明した。本研究では、私たちが樹立した男性不妊症モデルラットを用い、網羅的解析により障害をうけたSertoli細胞およびLeydig細胞における精子形成に関連する遺伝子を同定する。ついでそれらの遺伝子を、すでに確立した精巣内への遺伝子導入法で、障害のあるSertoli細胞およびLeydig細胞に導入し、その遺伝子の機能解析を行うことを本研究の目的とした。このため今回精巣組織から精細胞と体細胞(Sertoli細胞およびLeydig細胞)を分けることにより体細胞の機能と造精機能の解明に着目した。そのなかで造精機能障害モデル動物として停留精巣ラットから各細胞の分離を試みた。しかし細胞分離には成功しなかった。そこで体細胞の培養細胞であるTM3,TM4細胞を使用したが、機能解析については既知のこと以外新たな事実にはつながらなかった。そこで実施の臨床の現場に立ち返り、病理検体を用いて、造精機能障害のある症例と正常な造精機能の精巣を比較した。そのなかでSertoli細胞の機能に着目しanti Mullerian hormone(AMH)、androgen receptor(AR)、cytokeratin 18(CK18)の抗体を用いて免疫染色を試みた。すると染色性の違い、つまり同じSertoli細胞においても機能の違う染色性を示す事ができた。これは造精機能においてSertoli細胞が関与し、その造精機能障害はAMH関連とCK18関連が存在することが判明した。今後はこの違いを深めることで造精機能障害のメカニズムはが解明されると考えられた。泌尿器科当初から細胞分離が最大の難関であると考えられていた。このためのレスキューとしてのTM3,TM4細胞が準備されている。このTM3、TM4細胞の働きがわかってくると、当初予定していたダメージを受けた細胞の働き、遺伝子変化、回復具合などの観察が出来るようになると考えられる。当施設には液製物質を測定する機器が共同で使用できることもある。このため細胞の普通時の働きを確認したら、一気に予定通りの測定に進めるものと考えられる。またこの市販の細胞をフローサイトメトリーで分離することでも新たな発見に進めると考えられる。現在精巣組織自身とこのTM3,TM4の共培養を行ってホルモン環境の変化がわかってきている。このためこれらの作用がわかることで元々の造精機能障害の原因判明の助けになると考えられるため、本研究はおおむね進展していると考えている。今後はレスキューとして準備したTM3,TM4細胞の働きを明確にする必要がある。また精巣組織との共培養での変化は重要である。この変化測定には共同使用できる機器を用いることを予定している。これによりホルモン環境の変化が判明する。その動きが判明したところで予定通りの細胞障害モデルを使用していく。ここに下垂体性のホルモンを添加することでさらに細胞の変化、ホルモン値の測定、遺伝子の働きを確認していく。これにより造精機能に関与する根本の遺伝子やその働きをみることで、不妊症治療への応用につながると考えられる。3年計画の1年が経過したところで、このまま予定通り進めるために研究を進めている最中であるため。

現在市販のTM3細胞、TM4細胞の機能解析を行っている。この細胞の培養液のホルモン測定、環境を変えてのホルモン測定を予定している。またこの細胞の環境条件が確定したところで、精巣組織の培養を行って、遺伝子変化が生じるかどうかマイクロアレイなどの測定が必要になる。当初の精巣組織からの細胞分離が不可能になったことにより、結果的に経費が抑えられた。市販のTM3細胞、TM4細胞を使用してホルモン環境を測定。その後ダメージ精巣組織を作成し、その遺伝子変化を測定する。