hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の口腔乾燥症に関する疫学調査研究

高齢化社会にともない、口腔乾燥感を主訴に歯科を受診する患者は年々増加傾向を示している。しかし、顎顔面の放射線治療や薬の副作用などの原因の明かな場合を除き、その病因は種々の因子が複雑に絡み合い明確ではない。そこで、本研究では、口腔乾燥症を適切に診断し、病因や病態に即した治療を行うための基礎的データを得ることを目的に、老人ホームに入居している高齢者を対象とした口腔乾燥症の疫学調査を行った。その結果、1.唾液分泌量の低下は、約半数の高齢者にみられ、性差はみられなかった。2.一般既往歴では何らかの全身疾患を有する人は調査対象のほとんどを占めたが、唾液分泌低下の有無による全身疾患の有病率に有意差はみられなかった。3.調査対象のほとんどの人が何らかの薬を服用し、これらの薬の中で、副作用として口腔乾燥を起こす薬(利尿剤、降圧剤、抗ヒスタミン剤、抗欝剤、抗コリン剤、メジャートランキライザー、抗パーキンソン剤など)を飲んでいる人は65%であった。しかし、このような薬の服用の有無による唾液分泌量に有意差はみられなかった。副作用として口腔乾燥を起こす薬を飲んでいる人につき、薬の服用数と唾液分泌量や口腔乾燥症状との関係を検討したところ、3剤の人に唾液分泌低下が有意にみられ、口腔乾燥感を有する率が高かった。4.唾液分泌量低下の有無による平均残存歯数に有意差はみられなかった。5.日常生活に支障のある重篤な口腔乾燥症状を有する人は少なく、「食事中水分を多くとる」など、無意識のうち口腔乾燥に対する対症療法を自ら行っていることが推測された。以上、重篤な身体的および精神的疾患を持たない高齢者には治療を要する高度な口腔乾燥症はみられなかった。高齢化社会に伴い口腔乾燥感を主訴に歯科を受診する患者は年々増加傾向を示している。しかし、多くの場合その原因は種々の因子が複雑に絡み合い明確でなく、また高齢者の口腔乾燥症に関する疫学的調査研究もないことから、その実態は不明である。そこで我々は口腔乾燥症を客観的かつ適切に診断し、病因に即した治療が行えるよう、その診断と治療体系を確立することを目的とし、高齢者を対象に口腔乾燥症の臨床疫学調査を行った。調査は養護老人ホームと特別養護老人ホームを中心とした4施設で行い、対象は65歳以上の男性31人、女性64人、計95人で、平均年齢は77.9歳であった。結果は95人中85人(89.5%)が何らかの基礎疾患を持っていた。また、これら疾患の治療に薬を服用している人は78人(82.1%)であった。服用薬の中には降圧剤、利尿剤など副作用として口腔乾燥症を惹起するものも含まれていた。唾液分泌量は、ガムテストで10ml/10min未満の低下を認めた人は43人(45.3%)と半数近くにみられたが、3ml/10min未満と著明な低下を認めた人はわずか3人(3.2%)であった。舌乳頭萎縮は21人(22.1%)、溝状舌は23人(24.2%)にみられ、白板症、カンジダ、口腔扁平苔癬、アフタなどの粘膜疾患は予想と反し、全くみられなかった。さらに、シェ-グレン症候群によくみられる粘膜の乾燥や唾液腺マッサージで唾液の排出が起こりにくいなどの所見も5人(5.3%)と少なかった。

以上より、高齢者の口腔乾燥症は半数近くの人にみられたが、症状に重篤な人は少なく、シェ-グレン症候群とは明らかに病態も異なり、その病因として降圧剤などの薬の影響が充分に考えられると思われた。平成8年度は、平成7年度3回にわたり行った、老人ホームに入居している高齢者を対象とした口腔乾燥症の疫学調査を集計し、その症状、病因、経過、治療、予後について詳細に検討した。その結果は以下のとおりである。1.唾液分泌量の低下は、約半数の高齢者にみられ、性差はみられなかった。2.一般既往歴では何らかの全身疾患を有する人は調査対象のほとんどを占めたが、唾液分泌低下の有無による全身疾患の有病率に有意差はみられなかった。3.調査対象のほとんどの人が何らかの薬を服用し、これらの薬の中で、副作用として口腔乾燥を起こす薬(利尿剤、降圧剤、抗ヒスタミン剤、抗鬱剤、抗コリン剤、メジャートランキライザー、抗パーキンソン剤など)を飲んでいる人は65%であった。しかし、このような薬の服用の有無による唾液分泌量に有意差はみられなかった。副作用として口腔乾燥を起こす薬を飲んでいる人につき、薬の服用数と唾液分泌量や口腔乾燥症状との関係を検討したところ、3剤の人に唾液分泌低下が有意にみられ、口腔乾燥感を有する率が高かった。4.唾液分泌量低下の有無による平均残存歯数に有意差はみられなかった。5.日常生活に支障のある重篤な口腔乾燥症状を有する人は少なく、「食事中水分を多くとる」など、無意識のうちに口腔乾燥に対する対症療法を自ら行っていることが推測された。すなわち、高齢者の口腔乾燥症は、加齢に加え、全身疾患の複数の薬の影響が推測されるものの、治療の対象となる重篤な人はほとんどみられなかった。
環境および作業に対して自律的に構造を適応化する多機能ロボットメカニズムの研究

本研究では,使用環境や作業に応じて,ロボットが最適な能力を発揮できるように,ロボットのメカニズムそのものが構造を調整可能となる多機能なロボットメカニズムの実現を目的とし,可変構造メカニズムとして用いるパラレルメカニズムを対象として,機構の構造と特性との関係を明らかにする方法を検討した.また,実際に多機能メカニズムを試作し,以上の評価法を適用して,構造を可変とすることを検討した.まず,本研究で可変構造メカニズムの基本構造とするパラレルメカニズムに関し任意方向の負荷に対して生じる出力変位誤差を明らかにする簡便な解析方法を提案し,メカニズムの構造変化に対する剛性評価を可能とした.さらに,メカニズムが任意方向にある一定の速度および加速度を発生するために入力軸に必要となる動的な入力値を解析する方法を提案し,出力変位誤差と同じく,メカニズムの構造変化に対する動的な駆動特性の評価を容易にした.また,既存のパラレルメカニズムに関して,同評価法を用いて動的トルクを評価し,その有用性を確認した.以上の結果などに基づき,構造を対象物によって適応する多機能メカニズムとして,パラレルメカニズムを用いたロボットハンドを提案した.同メカニズムは複数本の連鎖からなり,メカニズム単体としては,パラレルメカニズムの出力プラットフォームに相当する節を有していない.しかし,対象物を複数本の連鎖で把持することにより,パラレルメカニズムと同等な制御が可能となる.したがって,対象物を把持することによって形成されるパラレルメカニズムが,最適な特性となるように,対象物とパラレルメカニズム連鎖の端部を接続させることにより,用途に適したメカニズムを形成できる.本研究では,実際に,対象物を把持することで,3自由度のパラレルメカニズムを構成する多機能メカニズムを試作し,同試作機を用いて対象物の把持および操りに関する測定を行い,その妥当性を確認した.本研究では,使用環境や作業に応じて,ロボットが最適な能力を発揮できるように,ロボットのメカニズムそのものが構造を調整可能となる多機能なロボットメカニズムの実現を目的とし,可変構造メカニズムとして用いるパラレルメカニズムを対象として,機構の構造と特性との関係を明らかにする方法を検討した.可変構造パラレルメカニズムには,高精度な作業が要求されることから,出力点の剛性を把握し,適切な寸法,姿勢を取ることは重要である.しかし,多自由度なメカニズムにおいては出力方向も複数となるため,その剛性を評価することは容易でない.特に,可変構造メカニズムにおいては,機構の寸法,対偶構成も大きく変化することから,その変化は複雑である.そこで,本研究では先に提案した駆動特性の評価法を応用し,ロボットメカニズムの先端に作用する任意方向の負荷に対して生じる変形量を簡便に評価する方法を導いた.同方法を用いれば,任意の自由度,任意の姿勢のロボットメカニズムを対象として,負荷に対する出力変位量,すなわち,剛性を評価可能である.実際に,同評価法を用いて,基本となるパラレルメカニズムの作業領域全般にわたる剛性の評価を行い,適切な寸法,姿勢が把握可能であることを確認した.また,対象とする可変構造パラレルメカニズムでは動作が高速であるため,動的な影響も無視し得ない.そこで,出力点が等方的に速度および加速度を発生するために,入力軸に必要となる動的トルクを,機構の寸法変化に拘わらず,簡便に求める方法を提案した.現在,同方法を用いて機構の寸法,姿勢を適切に決定する方法を検討している.さらに,以上の結果より試作される可変構造メカニズムを有するパラレルメカニズムの制御を行うための,運動解析シミュレーションプログラムの構築を行った.本研究では,使用環境や作業に応じて,ロボットが最適な能力を発揮できるように,ロボットのメカニズムそのものが構造を調整可能となる多機能なロボットメカニズムの実現を目的とし,可変構造メカニズムとして用いるパラレルメカニズムを対象として,機構の構造と特性との関係を明らかにする方法を検討した.また,実際に多機能メカニズムを試作し,以上の評価法を適用して,構造を可変とすることを検討した.まず,本研究で可変構造メカニズムの基本構造とするパラレルメカニズムに関し任意方向の負荷に対して生じる出力変位誤差を明らかにする簡便な解析方法を提案し,メカニズムの構造変化に対する剛性評価を可能とした.さらに,メカニズムが任意方向にある一定の速度および加速度を発生するために入力軸に必要となる動的な入力値を解析する方法を提案し,出力変位誤差と同じく,メカニズムの構造変化に対する動的な駆動特性の評価を容易にした.また,既存のパラレルメカニズムに関して,同評価法を用いて動的トルクを評価し,その有用性を確認した.以上の結果などに基づき,構造を対象物によって適応する多機能メカニズムとして,パラレルメカニズムを用いたロボットハンドを提案した.同メカニズムは複数本の連鎖からなり,メカニズム単体としては,パラレルメカニズムの出力プラットフォームに相当する節を有していない.しかし,対象物を複数本の連鎖で把持することにより,パラレルメカニズムと同等な制御が可能となる.したがって,対象物を把持することによって形成されるパラレルメカニズムが,最適な特性となるように,対象物とパラレルメカニズム連鎖の端部を接続させることにより,用途に適したメカニズムを形成できる.本研究では,実際に,対象物を把持することで,3自由度のパラレルメカニズムを構成する多機能メカニズムを試作し,同試作機を用いて対象物の把持および操りに関する測定を行い,その妥当性を確認した.
採血負荷の軽減を指向した小児薬物動態評価法の確立と循環器官用薬投与の最適化

我々はこれまでに、臨床薬物動態解析において一人あたり2回の採血デザインが有用であることを報告した。申請者が提唱する2回採血法は、従来法に比べて患者負荷が小さいため、こうした採血負荷の軽減とデータ解析法は、従来から企画・実施が困難とされる小児患者を対象とする臨床薬物動態研究への応用が期待される。今回我々は体内動態特性が異なる2種類の循環器官用薬(フレカイニドおよびタダラフィル)の臨床薬物動態試験を通じて、小児における薬物動態とその変動性を定量的に評価可能である事を示した。さらに、基礎研究によって薬物体内動態変動機構の裏付けとなる基礎的な知見を得ることができた。薬物療法の安全性を確保しつつ有効性を引き出すためには、臨床薬物動態特性と個体間変動機構を明らかにし、患者毎に投与法の最適化を図る必要がある。しかし、市販後に一施設で行う臨床薬物動態試験では、対象患者が多くても数十人に限られる。このような場合、従来の速度論的解析法では臨床試験の遂行そのものが困難であった。申請者はこうした問題を解決する目的で、採血負荷が少ない一人あたり2回の採血デザインを提唱するとともに、薬物動態解析における有用性を示してきた。本研究では、従来から企画・実施が困難とされる小児患者を対象とする臨床薬物動態研究において、2点採血デザインとデータ解析を応用する。具体的には、体内動態特性が異なる3種類(フレカイニド、カルベジロール、タダラフィル)の循環器官用薬に着目し、小児における臨床薬物動態評価法の確立を図る。2年目はフレカイニドとタダラフィルの体内動態解析を行った(研究状況の概要は以下の通り)。1.フレカイニドの体内動態変動性評価:フレカイニドの肝代謝にはCYP2D6に加えCYP1A2が関与するとの報告がある。本研究では16症例のデータ解析を行ったが、フレカイニドの経口クリアランス(CL/F)が発達とともに変動する傾向が観察され、小児期のCYP1A2活性変動の影響を反映した結果と考えられた(Biopharm. Drug Dispos.論文印刷中)。2.タダラフィルの体内動態変動性評価:小児肺高血圧症患者23例におけるタダラフィルの体内動態にも大きな個体間変動が観察された。先天性心疾患による特殊な血行動態を有する患者が含まれるため、体内動態変動因子を明らかにすることは困難であったが、個々の患者の血漿蛋白結合率は84.6%から99.4%の範囲に分布しており、体内動態変動性の一因であると推察された(Ther. Drug Monitor.論文印刷中)。このような場合、従来の速度論的解析法では臨床試験の遂行が困難であった。こうした問題に対して申請者は、一人あたり2回の採血デザインが薬物動態解析において頑健である事を示してきた。申請者が提唱する2点採血デザインとデータ解析は、従来から企画・実施が困難とされる小児患者を対象とする臨床薬物動態研究への応用・発展が期待されるところである。本研究では、体内動態特性が異なる3種類の循環器官用薬に着目し、小児における臨床薬物動態評価法の確立を図る。初年度はフレカイニドとカルベジロールの体内動態試験に着手し、それぞれ10症例、7症例の参加が得られた(研究状況の概要は以下の通り)。1.フレカイニドの体内動態変動性評価:フレカイニドの代謝にはCYP2D6とCYP1A2が関与するとの報告がある。また、小児期ではチトクロームP450(CYP)1A2の活性が大きく変動する事が知られている。本研究においてもクリアランス(CL/F)に及ぼす年齢の効果が認められた(投稿準備中)。2.カルベジロールの体内動態に及ぼす心不全の影響:近年申請者は心不全患者のCL/Fは健常者に比べて小さい事を見出したが、小児患者の体内動態は不明である。ピーク・トラフ血中濃度データを集積中であるが、総じて低値である事から、CL/Fに及ぼす年齢の影響が示唆された。また、心不全に伴うCL/F低下の機序を検討するため、ラットを用いた基礎実験を行った結果、肝ミクロソームにおけるカルベジロールの代謝活性が慢性的な低酸素暴露の影響を受けない事が明らかとなった(論文投稿中)。

このような場合、従来の速度論的解析法では臨床試験の遂行そのものが困難であった。申請者はこうした問題の解決を図るため、採血負荷が少ない一人あたり2回の採血デザインを提唱するとともに、薬物動態解析における有用性を示してきた。本研究では、従来から企画・実施が困難とされる小児患者を対象とする臨床薬物動態研究を行うに当たり、少数採血デザインとデータ解析を応用した。体内動態特性が異なる2種類の循環器官用薬(フレカイニド、タダラフィル)に着目し、小児における薬物動態特性およびその変動性評価に取り組んだ。研究の結果、小児では極めて薬物体内動態の個体差が大きい事が明らかとなり、その要因の一つとして消化管吸収(または代謝)の変動があるものと推察された。最終年度には、タダラフィルの体内動態変動機構解明を図るため、プールド・ヒト肝ミクロソームを用いたin vitro代謝実験を行った。その結果、タダラフィルの代謝はCYP3A4優位であるが、反応速度は非常に遅く、mechanism-based inactivation(MBI)によるCYP3A活性の阻害が明らかとなった。この酵素不活化の機序には、TADの代謝中間体が寄与したと推察された。さらに、同種同効薬であるシルデナフィルの場合は、MBIが観察されず、タダラフィルとは対照的に代謝活性がCYP3A5優位であり、反応速度が大きい事も明らかとなった(Biol. Pharm. Bull. 38, 58-65, 2015)。医療薬学カルベジロールの臨床試験は当初見込み数よりも参加症例数が少ないものの、フレカイニドとタダラフィルの症例数が最低目標数に達し、小規模での体内動態解析を行い、一定の成果が得られたため。フレカイニドとカルベジロールの臨床試験は、当初見込みよりも参加症例数が少なかったが、平成25年度から実施予定の肺高血圧症治療薬タダラフィルに関する臨床試験の準備状況が良好であり、参加症例数が最低目標数に達する見通しがついたと判断されたため。先天性心疾患(或いはその術後)の割合が高い小児患者集団では、カルベジロールの体内動態の実態がほとんど明らかにされていない。臨床的にもカルベジロールの体内動態解明のニーズは高いため、カルベジロールの使用実績の多い他施設からの協力参加を検討する。一方、タダラフィルの同種同効薬であるシルデナフィルを被検薬物とした臨床試験を新たに開始しており、両薬物の体内動態特性に関する基礎データを得る予定である。また、タダラフィル・シルデナフィルの代謝に寄与するCYP3A分子種を明らかにする目的で、ヒトP450発現系ミクロソームを用いたin vitro実験を行う予定である。近年申請者は心不全患者におけるカルベジロールのCL/Fは、健常者に比べて小さい事を見出したが、小児患者集団の体内動態は不明である。現在、ピーク・トラフ血中濃度データを集積中であり、例数は少ないものの総じて低値である事から、CL/Fに及ぼす年齢の効果について検討を行う予定である。一方、タダラフィルの服用症例が想定よりも多い事を鑑み、同効薬のシルデナフィルを被験薬物とした臨床試験を新たに企画・実施する。今後の臨床試験を円滑に実施するため、症例数が予定よりも少ないと判断された時点で、他施設からの共同研究が実施できるよう、倫理申請等の事務手続きを進める。研究費の使用計画は基本的に初年度と変わらない。
Network-MT法データ解析システムの構築

本研究では、ネットワークMT法におけるデータ取得システム及びデータ処理システムの改良を行った。ネットワークMT法においては、電話会社の通信回線をケーブルとして用いることによって電場の観測を行うため、各データロガーは電話局等の通信回線が集中する場所に設置される。従って従来のMT法のように電場と磁場とが同一場所で同じサンプリング時計によって取得されるわけではなく、時計の絶対精度が重要となる。そのため、データロガーには、パーソナルコンピューターから公衆回線を通じてコマンドを送る事による時計の設定機能や、(各データロガーとパーソナルコンピューターの内部時計との)時計のずれを測定する機能を持たせていた。従って、パーソナルコンピュータ側の時計さえ、正確に設定することが出来れば、時刻精度の高いデータの取得が可能となる。そこで本研究においては、あらゆる場所で受信可能であるGPS時計シグナルを受信し、それをRS232Cを用いてパーソナルコンピュータに送ることによって、パーソナルコンピュータの時計をGPS時計に同期させる機器の開発を行った。データ処理システムについては、従来開発してきたFFTによる解析ソフトに次のような改良を行った。まず、原データから次々に平均化によるリサンプリングを行い、常に少数のデータでFFTを行い、スタックして電磁場間の応答関数を得るルーチンを開発した。スタックする際には、従来開発してきたノイズを含む区間を排除する(ロバスト)アルゴリズムも導入した。本研究での改良によって、応答関数を求める周期に応じてなるべく多数の最適な区間を選択してスタックが行えるようになり、応答関数決定精度が増した。さらに、ワークステーション上の優れた地図プロットシステムであるGMTを用い、得られた応答関数から見かけ比抵抗や位相の分布をマッピング図示するサブルーティンの開発を行った。
持続可能な観光と環境政策―排出権市場と航空部門を含む観光経済モデルの動学的分析―

本研究課題は、環境経済学、新経済地理学、産業組織論の分析アプローチを活用することで、イノベーションを通じて、持続可能な観光を実現する環境政策を提示することにある。今後平均して約4%ずつ成長すると見込まれている観光産業は、航空輸送を通じて、二酸化炭素集約的産業になると予測されている。観光産業に導入されている環境税やカーボン・オフセットの温室効果ガス削減効果は限定的である上、有効な政策手段である排出権取引は未だ導入段階にある。その為、この環境政策が、持続可能な観光の実現につながるのか否かを、事例・実証研究で分析することは困難な状況にある。本研究課題は、この点に応えるものである。
MERSコロナウイルス自然宿主動物同定に向けた基盤技術の構築

2012年、中東呼吸器症候群(MERS)の原因としてMERSコロナウイルス(MERS-CoV)が報告されて以降、血清学的手法による患者血清中の抗体測定および、動物からヒトへウイルスの感染源の調査が行われてきた。本研究では、VSVシュードタイプを用いたハイスループットなウイルス中和抗体測定法を開発した。さらにMERS-CoVのS蛋白質に対するモノクローナル抗体を作製し、これを用いた競合ELISA法を開発した。本研究で開発したVSVシュードタイプによる中和抗体測定法および、競合ELISA法はMERSの血清疫学に有用である考えられた。2012年に見つかった新型コロナウイルス、中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルスは、ヒトに感染すると重篤な呼吸器症状を引き起こす。このウイルスの自然宿主動物はいまだ判っていない。ヒトへの感染経路を解明するためには、ウイルス抗体保有調査を多くの動物種で広範囲に行う必要がある。本研究ではMERSコロナウイルス特異的抗体検出法を開発し、自然宿主動物の同定に向けた基盤技術を構築することを目的とする。平成26年度はバキュロウイルス発現系によるMERSコロナウイルスNおよびSの発現と精製を行い、これをウサギに免疫することにより、抗Nおよび抗S血清を得ることができた。抗Nの反応性をMERSコロナウイルスN発現細胞を用いた蛍光抗体法で、抗Sの反応性をMERSコロナウイルスに対する中和反応により確認した。これらの抗血清は、MERSコロナウイルスの抗体測定のポジティブコントロールとして用いることができる。MERSコロナウイルス抗体測定の特異性を評価するためには、ヒトに感染するコロナウイルス(OC43, NL63, HKU-1およびSARSコロナウイルス)の抗原及び、これらに対する抗血清が必要となる。平成26年度は、まずヒトに感染するコロナウイルスのS蛋白質の発現に着手した。今後、MERSコロナウイルスに加え、これらに対する抗体をウサギあるいはマウスを用いて作製する予定である。2012年に見つかった新型コロナウイルス、MERSコロナウイルスは、ヒトに感染すると重篤な呼吸器症状を引き起こす。H26年度からの本研究課題で、MERSコロナウイルスの自然宿主同定、血清疫学的研究を進めるためのMERSコロナウイルス特異的抗体検出法の構築を目的として、MERSコロナウイルス蛋白質の発現、抗体作製を行ってきた。H27年度はMERSコロナウイルスのS蛋白質を被ったVSVシュードタイプを作製した。このVSVシュードタイプの感染はMERSコロナウイルスに対する中和抗体および、MERSコロナウイルスのレセプターである、CD26(DPP4)に対する抗体で阻害された。このことから、作製したVSVシュードタイプはMERSコロナウイルスそのものと同等の感染特異性を示すことが明らかになった。また、MERSコロナウイルスのSに対するモノクローナル抗体の反応性をMERSコロナウイルス抗原を用いたELISAおよび蛍光抗体法で確認した。今後、これらのモノクローナル抗体を利用した競合ELISA法による抗MERSコロナウイルス抗体特異的検出法の検討を行う予定である。MERSコロナウイルス蛋白質の発現、抗体作製、MERSコロナウイルスのSを被ったVSVシュードタイプの作製について概ね順調に行うことができた。H26年度からの本研究課題で、MERS-CoVの自然宿主同定、血清疫学的研究を進めるためのMERS-CoV特異的抗体検出法の構築に取り組んできた。MERS-CoVはヒトコロナウイルスOC43等、他のコロナウイルスと血清学的に交差することが知られており、ウイルス抗原を用いた通常の間接ELISA法、蛍光抗体法ではMERS-CoV特異的な抗体を検出することは困難である。ウイルスそのものを使った中和試験による中和抗体検出法は特異性が高く、抗体検査法のゴールドスタンダードである。しかし、MERSコロナウイルスそのものを使った中和試験にはバイオセーフティレベル3の封じ込め設備が必要で、中和活性を測定するまでには数日を要するため、汎用的ではない。そこで、本研究では、ウイルスそのものを用いずに、特異性が高く、簡便でハイスループットなMERSコロナウイルス抗体検出法を確立することを目的とする。平成28年度はMERS-CoVのSに対するモノクローナル抗体のMERS-CoVに対する中和活性を明らかにした。また、モノクローナル抗体存在下でMERS-CoVを培養することにより、抗体からのエスケープウイルスを分離した。このウイルスの遺伝子配列を解析することによりモノクローナル抗体のエピトープを同定することができた。このモノクローナル抗体を使った競合ELISAを開発するため、モノクローナル抗体の組み合わせ、至適濃度等の予備検討を行った。MERS-CoVのSに対するモノクローナル抗体の性質(中和活性、エピトープ)の解析および、モノクローナル抗体を応用した競合ELISA法の予備検討を行うことができた。平成26年度からの本研究課題でMERSコロナウイルスの自然宿主同定、血清疫学的研究を進めるためのMERSコロナウイルス特異的抗体検出法の構築に取り組んできた。ウイルスそのものを用いた中和抗体測定法は抗体測定のゴールドスタンダードであるが、MERSコロナウイルスの取り扱いにはバイオセーフティレベル3実験室での作業が必要である。平成28年度までにMERSコロナウイルスのS蛋白質を被ったVSVシュードタイプを作製し、MERSコロナウイルスそのものを用いない安全でハイスループットな中和抗体測定法を構築した。さらにMERSコロナウイルスのS蛋白質に対するモノクローナル抗体を用いた、競合ELISAによるMERSコロナウイルス特異的抗体検出法を考案した。平成29年度は、引き続きモノクローナル抗体を用いた、競合ELISAによるMERSコロナウイルス

特異的抗体検出法の構築とその有用性の検証を行った。モノクローナル抗体は重症急性呼吸器症候群(SARS)コロナウイルスおよび、MERSコロナウイルスに近縁なコウモリコロナウイルスHKU4およびHKU5のS蛋白質に反応せず、MERSコロナウイルスに特異的であることを明らかにした。さらに、MERSコロナウイルスを免疫した動物血清を用いて、競合ELISAによるMERSコロナウイルス特異的抗体検出法の検討を行った。本手法は動物種特異的な二次抗体を必要としないため様々な動物種の血清に応用可能であることから、MERSコロナウイルスの自然宿主同定のためのツールとなると考えられた。本手法の特許申請を行った。また、本研究成果を国際学会、国際誌で公表した。2012年、中東呼吸器症候群(MERS)の原因としてMERSコロナウイルス(MERS-CoV)が報告されて以降、血清学的手法による患者血清中の抗体測定および、動物からヒトへウイルスの感染源の調査が行われてきた。本研究では、VSVシュードタイプを用いたハイスループットなウイルス中和抗体測定法を開発した。さらにMERS-CoVのS蛋白質に対するモノクローナル抗体を作製し、これを用いた競合ELISA法を開発した。本研究で開発したVSVシュードタイプによる中和抗体測定法および、競合ELISA法はMERSの血清疫学に有用である考えられた。MERSコロナウイルスおよびその他のコロナウイルスの蛋白質の発現を順調に行った。MERSコロナウイルスに対するポリクローナル抗体の作製を行い、これらの特異性も確認できた。MERSコロナウイルス以外のコロナウイルスの蛋白質発現を継続して行う。これらを抗原として用いることにより、本研究で開発した抗体検出法の特異性を確認する予定。MERSコロナウイルスに対するモノクローナル抗体を用いてMERSコロナウイルス抗体特異的な競合ELISAを開発する。MERS-CoVのSに対するモノクローナル抗体を応用した競合ELISA法を血清疫学研究に応用し、その成果を学術誌、学会等で発表する。ウイルス学MERSコロナウイルスS蛋白質を被ったVSVシュードタイプの作製に着手する。ハイスループット抗体測定法の確立のため、従来のGFPを持つVSVシュードタイプではなく、ルシフェラーゼ等、酵素反応でシュードタイプの感染が検出できるようにデザインする。また、モノクローナル抗体の作製にも着手する。年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。
オステオポンチン抗体による新規尿路結石治療薬の開発

尿路結石の生涯罹患率は増加しており、形成機序の解明と再発予防法の確立は急務である。これまでに私たちは、肥満モデルマウスにおいて尿路結石の形成が促進することを証明し、尿路結石がメタボリックシンドローム(MetS)の一病態であることを提唱した。また、尿路結石内に含まれる有機物質であるオステオポンチン(OPN)が、動脈硬化発生時にも発現し、尿路結石有病率と大動脈の石灰化に高い相関性があることを示した。以上の結果から、Metsの病態の中心にOPNの発現上昇があると考え、MetS環境下における、OPN抗体による新規尿路結石治療薬・動脈硬化抑制薬の開発、さらに新規尿路結石のバイオマーカーの開発を試みる。
日中戦争期の高等商業学校と社会移動

本研究では、日中戦争期の高等商業学校と社会移動の関係について、1922年に設立された和歌山高等商業学校の事例に基づき考察した。具体的には、1932年に設立された就職相談部が生徒の社会移動にどのような効果を与えたのかを検討した。本年度は、和歌山高等商業学校の社会移動に関する機能を検討するため、「和歌山高等商業学校資料」に所蔵される複数の史料に基づき生徒の個人情報のデータベースを構築した。具体的には、賞罰・入学時の成績・卒業時の成績・就職活動の情報・就職先などを幾つかの史料を解読しつつ、それらを繋ぎ合わせて生徒個々人の一連の情報を構築した(パソコン・エクセルソフトへのデータ入力作業を行う)。あわせて和歌山高等商業学校と比較分析を行うために、多くの高等商業学校・帝国大学の卒業生の就職先などを比較検討し、和歌山高等商業学校の就職動向の特徴を明らかにした。加えて、日中戦争期の就職動向の変化を分析するため、文書史料などを通して、その制度的変化を追った。さらに、生徒の賞罰と就職動向との関係を検討するために文書史料によって生徒の賞罰のあり方の変遷を分析した。とりわけ、生徒に対する処罰の検討を行い、これが193031年を境に変化することが明らかになった。この成果を下に賞罰が生徒の就職にどのように関っているのかを検討した。生徒の入学から就職までの動向に関して分析することは、高等教育機関の社会移動における役割・機能を明らかにすることになる。その前提としての生徒の個人情報のデータベース化は分析を行う際の重要な資料となり、事例分析の中心となる和歌山高等商業学校の位置づけを行うため他の高等教育機関の動向を見ることは、分析において欠かせない作業となる。これら一連の作業を通して日中戦争期の社会移動に関して学校がどのように関っていたのかを検討した。第一に資料調査・収集としては、高等商業学校の『学校一覧』などをデジタルカメラで撮影した。ただし、『学校一覧』に掲載されている、卒業生の就職情報は、不正確なものが多いことが分かったため、新聞や『校友会誌』等の資料を捜索・収集し『学校一覧』の情報を補った。『学校一覧』による生徒の就職情報は、1930年代の前半以後分からないが、一次資料に挿入されていた断片的な記録も分析した。第二にこの資料収集作業を前提として、エクセルに生徒の就職情報を入力し、卒業後の進路が分析できるようにした。具体的には、1936年までの生徒の卒業後の進路が判明つくデータベースを構築した。本研究では現存する可能な限りの資料を用いて、卒業年、卒業15年後の就職先の情報を復元するとともに、断片的な情報をもとに1930年代後半40年代の生徒の就職先をデータベース化した。第三に『会議資料』等に記載された、賞罰、卒業判定に関する文書を分析して、生徒個人の処罰・成績などの情報を収集した。とりわけ、和歌山高等商業学校において、社会主義運動が激化する193031年における生徒の処罰のあり方を会議録などで分析した。なお、この作業を行う過程において、教員に関する個人情報が記載された資料を発見したため、これら資料の分析も行った。第四にこれら生徒の個人情報(成績、賞罰、卒業判定等)を就職先のデータベースに統合して、どのような要因が就職に関係するかを分析した。最終年度として論文の執筆を進めた。第一に、戦前期日本の経済成長を支えた要因の1つに学校制度の構築があったことは、多くの論者に認められており、工業教育や商業教育などの学校教育は、人的資本を形成して日本の工業化に寄与していた。こうした労働供給に関する学校の役割を様々な側面から見るため、今までのの研究の成果のひとつとして、1930年代の新規卒業者の労働市場に学校が介在するようになった現象、すなわち、学校の推薦制度の形成・役割・機能の諸側面について検討した。第二に、日中戦争による戦時経済統制が進む中、上述の学校推薦制度がどのように変容したかを検討した。具体的には、さまざまな文書資料を用いて、卒業生の進路の変化を分析した。戦時統制期においては、これらの動向を検討する資料的制約が大きかったが、断片的な資料をつなげ合わせて生徒の入学から卒業までの動向を把握できるデータベースを構築した。それと同時に政策的な変化を検討する資料の収集と分析を行った。当初予定していた資料に期待していた情報が記載されていなかったが、他の資料によって代替することで当初の目的を遂行できた。また、資料を分析していく過程で、本研究に関する新たな資料を発見したため、順調に進展している判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。和歌山高等商業学校の生徒の就職「斡旋」の動向について検討する。さらに、採用先(企業)の動向を雑誌資料等によって分析する。なお、本研究は予想以上に個人情報(処罰、成績不振等)の分析が多かったため、論文執筆の際は、個人の情報が判別できないように注意する。
米飯の嗜好性および老化に及ぼす酸添加の効果

酢酸添加が米飯の物理的・化学的性質に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。試料として日本晴を使い、0、0.05、0.1および0.2Mに調製した酢酸水溶液に浸漬後、炊飯した。炊飯米の状態を官能検査、物性および呈味成分(遊離糖、遊離アミノ酸)の量より評価した。この結果、酢酸添加米は無添加米に比べて、有意に軟らかく、粘りが強く、保存中の老化感の変化も小さいことが、官能検査、および物性により認められた。また,酢酸添加によりグルコース量は大きく増加し,総遊離アミノ酸はわずかに増加した。また還元糖量も増加した。さらに試料としてアミロース含量の高いタイ米、滋賀県産日本晴、新潟県産コシヒカリおよびもち米(佐賀県産ヒヨクモチ)を用いて、同様の検討を行った。炊飯後の物性はクリープメータを用いて、一粒法および集合法により測定した。この結果、酢酸添加の効果は米の種類によって大きく異なった.一粒法によるタイ米の飯粒の破断荷重は大きく減少し、飯粒の付着荷重は増加した。一方ヒヨクモチでは、飯粒の破断荷重および付着荷重には大きな影響が見られず,付着歪みにおいて顕著な増加が見られた.他の2種はこれらの中間にあった。米粒中のプロラミンおよびグルテリン画分は、酸処理によって浸漬液に溶出した。以上より酢酸添加による米飯物性改良効果の原因の一つとして、酸によりたん白質が水溶液中に溶出し,デンプンがより膨潤しやすくなったことがあげられた。試料として日本晴を用い、0、0.05,0.1および02Mに調整した酢酸水溶液に浸漬年後、炊飯した。炊飯米の外観(つや、透明感、白さ)、食した時の硬さ、粘り、ボソボソした感じおよび総合的な好ましさを官能検査で評価した。また物性および呈味成分量(遊離糖、遊離アミノ酸)の測定を行った。さらに炊飯過程の試料を米と炊飯液とに分けて、溶出してくる固形分量、還元糖量、タンパク質量を測定した。さらに炊飯米を1時間、20°Cに放置後、ポリエチレンバッグに入れて密封し5°Cで3から53時間保存して老化米飯を調製し、官能評価および物性測定を行った。2点強度尺度試験法により0.1M酢酸添加米を評価した結果、添加米は無添加米に比べて、有意につやおよび透明感があり、軟らかく、粘りが強いことが認められた。また官能検査による保存中の老化感の変化もやや小さかった。テクスチュロメーターにより、米飯の硬さは0.1M酢酸添加によって、また粘りは0.05M添加で有意に大きくなることが認められた。酢酸添加米遊離糖の内、フラクトースおよびスクロースには変化が見られなかったが、グルコース量は酢酸添加により、約1.5倍にも増加した。総遊離アミノ酸は酸添加によりわずかに増加した。無添加米において、炊飯液中に溶出する固形分および還元糖量は80°Cで顕著に増加した。酢酸添加は固形分の溶出には影響しなかったが、還元糖量には大きく影響し、添加米では60°Cにおいて酢酸濃度に依存して溶出量が増大した。酢酸添加はタンパク質の溶出にも大きく影響し、溶出量は酢酸濃度に依存して増加した。酢酸添加による米飯物性の変化をより詳細に検討し、物性変化の機構について考察した。試料として、アミロース含量の高いタイ米、滋賀県産日本晴、新潟産コシヒカリおよびもち米(佐賀県産ヒヨクモチ)を用い、各200gを洗米後、0および0.2M酢酸水溶液を加えて炊飯した。炊飯後の米飯の物性をクリープメータを用いて測定した。すなわち、米飯一粒をせん断し、破断強度解析(一粒法)を行った。

また、プランジャーを一粒の飯の表面から一定速度で引き離し、引き離すのに要する力(付着荷重)および歪み率を測定し、米飯の粘りを評価した。さらに米飯20gを一定の形に整形後、圧縮して破断強度解析(集合法)を行った.この結果、酸添加の効果は米の種類によって大きく異なった。タイ米の飯粒の破断荷重は大きく減少し、飯粒の付着荷重および飯集合の破断荷重は増加した。しかし、付着歪みはあまり変化せず、一部に見られた顕著なもろさ荷重にも変化が見られなかった。一方、ヒヨクモチでは、飯粒の破断荷重および付着荷重には大きな影響が見られず、付着歪みにおいて顕著な増加が見られた。他の2種はこれらの中間にあった。米からアルカリを用いてたんぱく質を抽出し、SDS-PAGEで検討すると、プロラミンおよびグルテリンと推測される画分が主成分であり、これらは酸処理によって浸漬液に溶出してくることが認められた。溶出量は炊飯中の温度が上昇すると一層顕著になった。以上より、酢酸添加による米飯物性改良効果の原因の一つとして、酸によりたんぱく質が水溶液中に溶出し、デンプンがより膨潤しやすくなったことがあげられた。
高周波大電力変換デバイスの実現に向けた新規ワイドバンドギャップ半導体の研究

大電力の無線(高周波,RF)エネルギーを直流(DC)に変換する電子デバイスは,省エネルギーで安心安全な社会の構築できると期待される.本研究では,現在,使用されている半導体の材料固有の限界を打ち破るための新しい材料について学術的に研究を行った.酸化ガリウムとダイヤモンドの高周波大電力変換デバイス適用について,物性面から検討し,実際に動作を実証した.半導体の材料物性からRF-DC変換効率を見積もった結果,従来の半導体と比べて,高電圧でダイヤモンドの効率が高いことがわかった.そこで,実際に試作したダイヤモンドダイオードを回路に実装,10 MHzの高周波を直流に変換できることを実証した.レクテナ回路に必要な微細パターンが作製できるようにダイヤモンドのデバイスプロセスを改良した.まず,数十ミクロンのショットキーバリアダイオード(SBD)やキャリア濃度を測定できるパターンを配置したフォトマスクを設計,作製した.次にトランジスタに利用している2酸化窒素(NO2)ホールドーピングプロセスをSBDプロセスに適用することでショットキー電極とオーミック電極の間の寄生抵抗を小さくした.その結果,順方向バイアス2 Vにおいて,24 A/cm2という高電流密度のSBDを実現した.次にダイヤモンドSBD2個とコンデンサ,抵抗から構成するダブルダイオードのレクテナ回路を作製し,レクテナ動作(RF-DC変換動作)を実証した.SBDの電流-電圧特性からパラメータを抽出し,回路シミュレーション用のモデルを作成した.このモデルをもとに回路を実際に作製した.その結果,10 MHzの高周波(振幅9 V)を,約4 Vの直流電圧に変換できることを確認した.これによりダイヤモンドSBDがレクテナに適用できることを実証した.また,物理的なモデルを使ってGa2O3のキャリア速度の解析した.その結果,バンド内で電子が伝導すると考えると,実測のキャリア速度を良く説明できることがわかった.バンド内の電子の移動度はバンドでの伝導における移動度より1桁程度低いと予測できた.さらに評価に用いるバイアスティーの作製を行った.コイルとコンデンサを利用することで,欠陥が反応する周波数である数kHz付近で動作するバイアスティーを作製した.幅広い周波数領域(1 mHz5 MHz)でインピーダンスを測定できる装置を購入し,初期検討としてGaN SBDを評価,欠陥評価に利用できることを確認した.本年度の実施項目であったデバイスプロセス技術の改良,結晶内の欠陥の電子状態の解明,キャリア速度の解析に対して,計画以上に進捗した.特にデバイスプロセス技術の改良が進み,レクテナ回路の設計とRF-DC変換の実証した.これにより,計画外であったが,ダイヤモンドSBDがレクテナに適用できることを初めて示すことができた.物性値と電気的特性の関係性の検討から,高性能化に重要な課題は抵抗低減であることがわかった.抵抗を下げるためにはキャリア濃度を増加させれば良いので,高キャリア濃度形成が可能なNO2ホールドーピングプロセスを適用した.その結果,SBDの高電流動作に成功した.このように物性値との関連性をとりながら研究を進めている.欠陥との関連性を検討するため,周波数依存性を測定できる系についての初期検討を実施した.コンデンサ,コイルからなるバイアスティーを試作し,結晶欠陥が反応する数kHz付近で動作することを確認した.また,低周波から高周波までの周波数で測定できる装置を購入し,立上げ,GaNデバイスで測定できることを確認した.キャリア速度の解析はGa2O3について,実施した.バンド内にも電子が移動できるという2バンドモデルを検討した結果,実測値を良く説明できることがわかった.このモデルは窒化ガリウムに適用されており,新規ワイドバンドギャップ半導体であるGa2O3でも同様な伝導機構が発生していると考えられる.レクテナ回路作製に向け,ダイヤモンドショットキーバリアダイオード(SBD)の作製プロセスの向上,RF-DC変換動作性能向上に向けたデバイス物理の解明と実証を実施し,国際会議や論文を含む成果を得た.まず,ダイヤモンドSBDの写真製版工程に使用するレジストを見直し,条件出しを実施,最小線幅5 μmのショットキー電極形成技術を確立し,ショットキー電極面積を変えたSBDから等価回路パラメータの寄生抵抗や容量を抽出した.その結果,コンタクト抵抗,電極間抵抗,SBDの真性抵抗からなる寄生抵抗,およびショットキー電極下の容量を考慮することで,容量抵抗積のショットキー電極面積依存性を再現した.これから寄生抵抗の寄与が大きく,効率を向上させるには寄生抵抗低減が重要であることがわかった.ダイヤモンドレクテナのメリットを明確にするため,原理的な計算にて半導体材料の比較を行った.動作電圧依存性から最大となるRF-DC変換効率を見積もったところ,ダイヤモンドで98 %以上の高い変換効率が127 Vという高電圧で期待できた.よって,ダイヤモンドが大電力高効率動作に適した材料であることがわかった.今年度は高周波電源を購入し,入力振幅などの条件依存性を測定した.特に動作電圧を増加させた場合について,RF-DC変換の様子を評価した.その結果,原理的な計算で予測されたように入力振幅を増加させると入力電圧に対する出力電圧の比が増加し,効率が向上することがわかった.さらに酸化ガリウムを用いてSBDを試作し,RF-DC変換動作を実証した.ショットキー電極の直径が200 μmと比較的大きいが,立上電圧が0.9 Vと良好で,入力電圧の振幅10 V,周波数10 MHzで,8.5 Vの直流に変換できることを実証した.平成27年度の研究の推進方策に従い,計画通りに進捗している.回路性能を向上させるため,デバイス構造や物性値と回路モデルを結びつけながら実施している.

RF-DC動作実証(平成27年度)を元に物理現象を含んだ回路の提案,物理と回路性能の関係など基礎(物理現象)から高周波応用(RF-DC変換効率)を探究することを実施した.改良した試作プロセスによりSBD面積依存性を評価解析した.また,物性値を元にした計算結果から入力電圧増加が動作性能を向上させることを確認した後,入力電圧を増加させ,出力電圧が向上することを実験で確認した.平成28年度は物理現象とデバイス性能を結びつけることができ,性能向上に有用なデバイス構造を検討する下地ができたと考える.さらにダイヤモンドで培った技術を酸化ガリウムに適用し,RF-DC変換動作を実証した.このように研究している適用材料を広げていくことで,この分野の研究を活性化できていると考えている.前年度(平成28年度)まで,スーパーワイドバンドギャップ半導体のうち,高周波大電力変換デバイスとしてダイヤモンドが最良の特性が期待できること,ダイヤモンド,Ga2O3のダイオードにてRF-DC変換が可能なことを実証してきた.今年(平成29年度)は,ダイヤモンドのダイオードでRF-DC変換動作の改善および,実用化を見据えたダイヤモンドトランジスタのストレス試験の実施を行った.ダイヤモンドのダイオードを使ったRF-DC変換において,電極面積を変化させたダイオードを試作,RF-DC変換の回路に実装させ,DC変換後の電圧を測定した.その結果,作製したなかで電極面積が最大(0.01 mm2)のダイオードにおいて,ピークtoピーク電圧が20 V,周波数10 MHzのRF(入力)を18.2 VのDC(出力)に変換することができた.DC出力18.2 Vは,本研究において得られた最大の出力である.高周波回路の指標となる容量・抵抗積と出力DC電圧の関係を調べた結果,容量・抵抗積が低いと出力DC電圧が高いものが得られており,RF-DC変換回路においても容量・抵抗積が性能指標の一つとなることがわかった.ダイヤモンドトランジスタストレス試験では,最初の試みとして,ドレイン電流を大きくできるNO2ホールドーピング構造のトランジスタで,ドレイン電圧一定のストレスを印加した試験を実施した.トランジスタにとって,適度なストレス(ドレイン電圧-5 V,ゲート電圧-1 V)を印加し続けた結果,14.3時間以降,ドレイン電流が急激に劣化した.劣化後,閾値が正側にシフトし,ゲート電流が増加していた.電流の経路やデバイスシミュレーションによる電界の計算からゲート絶縁膜の絶縁性の劣化とアルミナ/ダイヤモンド界面の2次元ホールガスの減少が要因であると考えられる.大電力の無線(高周波,RF)エネルギーを直流(DC)に変換する電子デバイスは,省エネルギーで安心安全な社会の構築できると期待される.本研究では,現在,使用されている半導体の材料固有の限界を打ち破るための新しい材料について学術的に研究を行った.酸化ガリウムとダイヤモンドの高周波大電力変換デバイス適用について,物性面から検討し,実際に動作を実証した.
スギの生長点培養組織におけるジテルペン代謝

スギ針葉に含まれるジテルペン成分と培養組織の成長、分化、ならびに成分代謝の関係を明らかにするため、次の実験を実施した。1.カルス培養最適条件の確率の為、(1)基本培地組織(MS、WSおよびポテト抽出物(P))、(2)各種植物ホルモンの組成、(3)外植体の採取時期、殺菌方法を検討した。その結果、野外のスギ成木を利用する場合、11月から翌年5月までの摩耗、茎頂より採取した組織片をアンチホルミン、滅菌水、エタノールで順次、殺菌後、2ppmのα-ナフタレン酢酸(NAA)、3%ブドウ糖および1%寒天を添加したMS培地上に置床すれば、白色泡状の良好なカルスが得られた。WS培地は、成長が悪く、P培地は褐変老化が早い。610月の間、採取した試料は、カルスの成長も悪く、雑菌による汚染が著しい。外植体の種類によりカルス成長に難易があるが、ジテルペンや形態の違いとの間に、一定の関係は認められない。2.カルス代謝物の分析の為、上記寒天培地ならびに液体振盪培地での培養を実施した。カルス組織のn-ヘキサン抽出物のクロマト分離とがスクロ分析を実施。その結果減針葉のジテルペン組成マンガン酸かり酸化は、原針葉に較べ、カルスの方が純粋なリグニン成分をふくんでいることを示した。液体振盪培養は、短期で増殖しうるが、成長量に限りがあり、二次代謝物は、僅少であった。3.カルス組織の再分化条件を1と同様に検討した。原植物体の種類により難易はあるが、NAA又はNAAとベンジルアミノプリン(BAP)含有希釈WS培地植え、光照射下に保てば、根あるいは葉原基が形成されることを確認した。分化細胞は、いずれも矩形で木化した細胞壁を有していた。完全な植物体にまで成長させるには、まだ、至っていないが、スギのカルス培養実現の可能性と問題点が明らかになった。
アスペルガー症候群生徒に対する特別支援教育体制の構築モデルに関する事例的研究

本研究では、アスペルガー症候群生徒を対象とした支援に向けた取り組みに着目し、その組織・体制作り、支援方策の方向性などにおける問題点を事例的に明らかにし、学校現場、特に中等教育普通科における特別支援教育体制構築のためのモデルとすることを目的としたものである。研究方法は以下の通りである。(1)問題の把握(4月9月)聞き取り調査および調査票調査により現場での問題の所在や立場の違いによる問題認識の差異について状況調査を実施した。(2)分析(10月1月)聞き取り調査などの調査結果を分析し、学校現場における問題の所在を構造的に整理することを試みた。特に校内に設置されている「特別支援教育委員会」の取り組みについて事例的に整理を試みた。その結果、特別支援教育に対する理解と実践を進めるための校内研修の重要性と、支援組織構築の際のコーディネーターの重要性を確認することができた。しかしながら、支援組織の形成過程に焦点を当てた研究では解決できない課題が多々、存在することも再確認する結果となった。様々な課題解決のためには、支援組織の構造面の整理や機能面の検証を行う必要を認識するにいたった。つまり、組織の意思決定がいかなる過程でなされ、そのことが実際の支援にどのようにつながり、どのように評価されているのかを検証し、対象生徒に対して適切な指導を行うための要因を抽出することや、実際に現場で起こっている問題に対し、適切な指導というものがどのレベルで語られているものかということを整理・検証する作業は、今後の特別支援教育推進に重要な示唆を与えるものとなると考えられる。これらを今後の課題とし、今後も研究を続けていきたいと考えている。
17世紀フランドルの「花環の聖母子」-図像の成立と展開および受容-

「花環の聖母子」は、画面中央に聖母子を描き、その周囲に花環を配した特殊な図像である。記録から、その図像を考案したのが、ミラノの枢機卿フェデリーコ・ボロメーオであることが確認できる。その1608年に制作された最初の作品では、花環をヤン・ブリューゲル(父)が、聖母子をヘンドリック・ファン・バーレンが描いた。聖母子像は、カトリック教徒にとってきわめて重要な礼拝のためのイメージであるが、ボロメーオの残した文書からは、彼の関心は、もっぱらヤンによる花の精緻な描写に向けられており、聖母子には副次的な地位しか与えられていなかったことが知られる。「花環の聖母子」は、17世紀フランドルにおける花の静物画の流行と密接に結びついて生まれた図像であったのである。しかしながら、聖母子を描く画家たちは、決して、従属的な位置に甘んじていたわけではなく、彼らの技量を示すためにさまざまな工夫を凝らした。つまり、「花環の聖母子」は、花の画家と人物画家の格好の腕比べの場を提供する芸術的にきわめて重要な図像となったわけである。本研究においては、主として、こうした画家たちの技比べという観点から、ヤンとルーベンスによる「花環の聖母子」を考察した。加えて、絵画のイリュージョン効果に対するルーベンスの深い関心を、古代およびルネサンス美術の伝統との関連から検討した。また、江戸時代に我が国に輸入されたファン・ロイエンによる花の静物画に対する日本人たちの反応を、西洋の詩人による花の静物画を讃える詩句と比較して、静物画の迫真的な描写に対する賛辞のパターンを探った。本研究は、平成10年度から12年度までの3年間にわたる継続研究として進められている。研究の対象は、17世紀の初頭にフランドルで成立した「花環の聖母子」と呼ばれる図像であり、研究の目的は、花の静物画の流行と対抗宗教改革期の礼拝像に対する高い受容という、当時の芸術的ならびに宗教的関心が複雑に交錯した絵画形式として、この図像が有する種々の特殊性を明らかにすることにある。初年度の本年は、主としてヤン・ブリューゲル(父)作の「花の静物画」並びに「花環の聖母子」の作品目録の作成を試みた。基本となる資料はクラウス・エルツの総絵画目録であるが、この目録の作品の編年については専門家たちから反論が出されており、また刊行後に発見された作品もある。そこで、新規に購入したパソコンを用いて、作品の写真を画像として入力するとともに、個々の作品に関する文献資料情報を整理した。この目録化の作業はまだ完成していないものの、ブリューゲル(父)の研究対象となる作品については、ひとまず基本的な資料の整理ができた。ところで、「花環の聖母子」は、花環を静物画家が、その中の宗教的人物像を人物画家が描くという、二人の画家による共同作業として制作されることが普通である。そこで、ヤン(父)がルーベンスとしばしば共同制作を行ったことに着目して、二人の共同制作の経緯を伝える当時の文献資料を収集、整理した。また、国立西洋美術館が所蔵するダニール・セーヘルスとコルネリス・スフートが共同制作した「花環の駆母子」について調査し、具体的な制作過程の解明を試みた。本研究は、平成10年度から12年度までの3年間の予定で進められている。初年度の昨年度、ヤン・ブリューゲル(父)作の「花の静物画」並びに「花環の聖母子」の作品目録の作成を開始したが、本年度も、その作業を継続し、パソコンに個々の作品に関する文献資料のデータを入力し、研究のための基礎資料の一層の充実をはかった。