hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアにおける死生学の歴史社会学的比較研究

平民が強い土地所有権を有し、定住志向を持つ日本社会は、東アジアの中で特異だ。平安時代の「良き死を支え合う仲間」からこの社会が始まったが、肉親の付き合いが弱くなった。グローバル経済のため、人間関係が弱くなった日本社会では、孤独死の不安が強まっている。インターネットを活用し、「看取り仲間」を増やすことで、死を積極的に受け入れられる社会となり、生の充実と無駄な医療費の削減が可能となる。金子はアジア的シャーマニズム世界からの視座で死生観を検討した。中世後期共同体設立に死穢に携わる陰陽師がいかに関与したかを、三光信仰・三宝荒神信仰を切り口に考察した。さらに、中世後期の惣空間は、葬儀共同体の成立が媒介となり成立し、創出した死穢空間を排除することで維持されたことを証明した。惣共同体は現代日本社会の基本構造を規定しており、日本社会における死生観の基礎がここで成立したことを示した。湯瀬は、若年層を主たる調査対象として尊厳死に関するアンケート調査を行なった。尊厳死を通して死生観の核部分に対する意識を分析し、学生層は選考領域により有意な偏差が生じ、自己と他者に対する死の捉えかたに顕著な乖離が存在することを証明した。さらに、死に対する呪術的感覚に関するアンケート調査項目をクロスさせ、乖離のメカニズムを考察した。岡本は、シャーマニズム的土俗世界とキリスト教が結合した長崎地方における死生観を研究した。セーラー服を変容させて受容したこの地区独特の慣行を、土俗化した外来文化への潜在的恐怖感から分析した。さらに軍国主義期における当該地区の死生教育の分析を通して、土俗化した外来文化の「日本教化」「共通教化」こそ、当該地区での軍国主義教育の柱の一つであったことを示した。牧田はイスラム圏において、グローバリズムと伝統的宗教的規範・土俗的規範とのコンフリクトがもたらす「死の認識」の変容を調査した。社会福祉の視座から、この成果を「安楽死と尊厳死」問題に生かした。湯瀬講師とともにアンケート調査・分析を進め、現代日本の若年層におけるグローバリズムと伝統世界・土俗世界のコンフリクトと死生観の変容を考察した。【金子】金子は中世前後期に生じた価値観および社会構造の大転換に関する研究をアジア史的視座の下で進めた。2009年度は特に韓国・中国・琉球・日本の世襲シャーマンに着目して研究を行い、韓国のムーダンおよび堂(タン)、琉球のノロ・ユタおよび御嶽などの聞き取り調査およびフィールドワークを精力的に行った。東アジア圏の中で日本は中世前後期移行期に世襲シャーマンをスクレイプした点で特異である、との新たな研究成果を得た。成果は学会発表や著書(共著)として発表し、これをもとに2010年度に発表予定の諸論文・著作の準備を進めた。【岡本】岡本は前近代日本と近代日本の価値観の断絶を中心に研究を行った。長崎を重点的に研究し、各種資料の発掘に力を注いだ。特に、キリシタンを巡る思想史的研究を切り口に、日本社会の変質とキリスト教思想を巡る東アジア的比較を行った。この視座は死生観を含む東アジア諸国文化の比較に有効であるとともに、欧米文化との比較にも極めて有効である。成果は各学会報告に結実するとともに、これをもとに2010年度発表予定の論文の準備を進めている。【牧田・湯瀬】牧田・湯瀬は日本国内で各種アンケートを行い、日本人の死生観の調査を進め、中世前後期移行期に成立した近代に連続する死生観・宗教意識が根底から動揺している事実を確認し、アジア文化の中での位置づけを進めた。これをもとに、牧田は欧州各国・アジア各国での調査結果を加え、これからの日本人の死生観の方向性を積極的に考察した。湯瀬はアンケート結果を統計学的に処理するとともに、宗教史の方法論で考察を進め、現代日本人の死生観に関する傾向を分析し、歴史的考察および東アジアの中での比較文化的考察を行った。牧田・湯瀬の成果は各論文および学会報告に結実するとともに、これをもとに2010年度発表予定の論文の準備および韓国・中国でのアンケート準備を進めている。東アジア的文化比較の中で、その死生観の共通性と各国の独自性を考察した。特に、日本が如何なる過程において死生観の独自性を構築し、変化したかを考察し、今後の変化の方向性を検討した。2011年10月には大韓民国安東市において、東北アジア文化学会第23次国際学術大会の特別シンポジウム「東アジアにおける死生学」を開催し、中国・韓国・モンゴル・ベトナムの研究者と討論を行い、大きな成果を得た。東アジア社会の中で、日本は「強い所有志向」を有する点で極めて独自である。平氏政権期から宋・元の広域東アジア経済圏に取り込まれ、交換手段としての中国銭が流入した。平安後期には「往生共同体」を形成するに至った日本では、銭を媒介とする交換経済が主となると、契約社会へと変化し、現代社会のプロトタイプとなる「惣」が成立し一揆が結ばれた。

百姓層の所有権が確立し、平民層が強い所有志向を有するに至る。これは東アジア世界では希有な事例である。所有の保証は血縁ではなく、地縁等の契約共同体が担うこととなった。このような社会では、死においても血族共同体が関与するのみならず、契約共同体が強く関与する。このことは、一方で「死穢」等のタブーの強化・拡散をもたらし、現在の日本の若年層もこの影響を強く受けている。近年の経済のグローバル化は、日本社会を支えてきた「非血縁的共同体」を急速に解体させている。強い定住志向を有し、それを前提として強い所有志向をもつ社会構造の解体は免れ得ない。血縁結合がもとより薄弱である日本社会においては、「生」「死」の不安は他の東アジア諸国より大きくなるであろう。近年、「看取り共同体」が各地で結成されている。これは、平安後期日本における活動に重なる。日本社会の本質に合致した解決法と言えよう。緩やかで不確かなネット社会に対応した緩やかでしなやかな「看取り共同体」などに、未来の可能性を見いだしたい。
夜間可視衛星画像によるサンマ・イカ漁船分布の解析

本研究の成果を以下にまとめた。1.夜間可視衛星画像の収集・処理とデータベース作成日本海および三陸沖が晴れている夜間OLS可視画像を収集・処理をおこない、1994年から1999年までの6年間の漁船分布データベースを作成した。2.衛星海面温度およびクロロフィルa画像の収集・処理とデータベース作成OLS画像と同様に1994年から1999年まで6年間のNOAA衛星AVHRR海面温度画像を作成した。また、1996年11月から1997年6月まではOCTSクロロフィルa画像、1997年10月から1999年12月まではSeaWiFSクロロフィルa画像を収集し、データ処理を行なった。3.海面高度データによる渦分布の追跡OLS画像と同様に1994年から1999年まで6年間のTOPEX/ERS-2海面高度分布画像をコロラド大学より入手して、三陸沖の黒潮暖水リングや津軽暖流渦の分布・移動を解析した。4.スルメイカ漁船分布の統計処理・解析重心位置などを算出して漁船分布の動的特性を解析し、非定常予測を試みな。5.スルメイカ漁船分布と海面温度分布との相関関係を解析津軽海峡周辺海域を中心に解析した結果、温度前線から36km離れた所にスルメイカ漁船が集中分布する傾向見られた。6.函館山からのスルメイカ漁船分布の観測函館山から津軽海峡で活動するスルメイカ漁船のデジタルビデオおよびデジタルカメラを用いて現場データを収集した。斜め写真から垂直写真へ変換し、2.7kmメッシュのOLS画素サイズに何隻の漁船が分布するかを解析する方法を開発した。7.サンマ漁船分布と海洋環境変動との関係1995年および1998年に起こった津軽暖水渦と黒潮暖水リングの合体現象がサンマ魚群の回遊経路を沖合化させたことが示唆された。本年度の研究実績の概要を以下にまとめた。1.夜間可視衛星画像の収集・処理OSL夜間可視画像について、1994年から1998の5年間から日本海および三陸沖が晴れている画像を検索し、その内1994年,1995年,1996年の3年間のケーススタデイに必要なデータを米国海洋大気庁から入手した。それらの夜間OLS可視画像処理をおこなった。2.衛星海面温度画像・海色画像の収集・処理OLS画像と同時に得られた1996年と1997年のノア衛星およびみどり衛星の海面温度・海色画像処理をおこなった。3.衛星データ総合処理システムの開発・構築1.、2.の衛星データを本年度申請のパーソナルコンピュータ上に入力し、本年度申請の地理情報システムソフトウェアArcView3を用いて漁船分布を抽出できるようにした。4.漁船分布データベースの作成夜間可視画像を利用してスルメイカ・サンマ漁船の分布位置を抽出したデータベースの構築を開始した。5.サンマ・イカ漁船分布の統計処理・解析重心位置などを算出して漁船の分布様式を数量化し、統計処理ソフトウェアSプラスを用いて、空間相関解析を試みた。6.漁船分布と海洋環境との相関解析どのような海域に漁船が集中分布するか、1994年,1995年,1996年の3年間のうち3ケ月について解析した。その結果、スルメイカ漁船よりサンマ漁船の方がより海洋前線などの環境要素に敏感に分布する傾向がみられた。1.夜間可視衛星画像の収集・処理2.衛星

海面温度画像の収集・処理まだ入手していない1997年から1998年の2年間のNOAA衛星18kmメッシュ海面温度画像処理をおこなった。3.サンマ・イカ漁船分布の統計処理・解析重心位置などを算出して漁船分布の動的特性を解析し、非定常予測を試みた。4.漁船分布と海面温度分布との相関関係を解析津軽海峡周辺海域を中心に解析した結果、温度前線から36km離れた所にスルメイカ漁船が集中分布する傾向見られた。5.函館山から津軽海峡で活動するスルメイカ漁船のデジタルビデオを用いて現場データを収集した。6.サンマ漁船分布と海洋環境変動との関係で、1995年に起こった津軽暖水渦と黒潮暖水リングの合体現象がサンマ魚群の回遊経路を沖合化させたことが示唆された。本年度の研究実績の概要を以下にまとめた。1.夜間可視衛星画像の収集・処理とデータベース作成2.衛星海面温度およびクロロフィルa画像の収集・処理とデータベース作成OLS画像と同様に1994年から1999年まで6年間のNOAA衛星AVHRR海面温度画像を作成した。また、1996年11月から1997年6月まではOCTSクロロフィルa画像、1997年10月から1999年12月まではSeaWiFSクロロフィルa画像を収集し、データ処理を行なった。3.海面高度データによる渦分布の追跡OLS画像と同様に1994年から1999年まで6年間のTOPEX/ERS-2海面高度画像をコロラド大学より入手して、三陸沖の黒潮暖水リングや津軽暖流渦の分布・移動を解析した。4.函館山からのスルメイカ漁船分布の観測函館山からデジタルビデオおよびデジタルカメラを用いて津軽海峡で活動するスルメイカ漁船の現場データを撮影した斜め写真から垂直写真へ変換し、2.7kmメッシュのOLS画素サイズに何隻の漁船が分布するかを解析する方法を開発した。5.サンマ漁船分布と海洋環境変動との関係1995年に起こった津軽暖水渦と黒潮暖水リングの合体現象がサンマ魚群の回遊経路を沖合化させたことが示唆された。さらに、同様の合体現象が1998年にも起こっており、回遊経路を沖合化させたことが示唆された。6.最終研究成果報告書(140ページ)を作成した。
表面力測定による蛋白質の生体分子認識作用評価

生体の情報認識や高次構造形成は、分子間に働く力により媒介され、その機能が発現している。本研究は、相互作用の大きさや距離レンジを直接決定できる表面力測定を中心手段として、タンパク質を中心に生体分子間の相互作用評価法を確立し、その特性や起源を解明することを目的とする。具体的な研究成果は以下のようである。(1)RNAポリメラーゼを構成するSigmaA-転写制御因子SpoOA間ならびにSpoOA-DNA間の相互作用銅キレート(DSIDA-Cu^<2+>)単分子膜にポリヒスチジン(His-tag)修飾したHis-tagタンパク質を結合した後、基板上に累積しタンパク質を表面に固定化、相互作用を測定評価した。その結果、枯草菌RNA polymeraseのSigma A subunitおよび転写制御因子SpoOAタンパク質間に、長距離相互作用ならびに接着力にタンパク質間の特異的な相互作用と考えられる引力を見い出した。このように接着力のヒストグラムは、複数の結合部位を反映していると考えている。また、転写制御因子SpoOAのDNA結合部位(SpoDB)と認識塩基配列をもつDNAの間に、特異的な長距離引力と接着力を見い出した。試料表面の評価も合わせて行い、タンパク質間の相互作用を直接的に研究するための新しい手法を確立した。(2)糖鎖間の相互作用種々の糖鎖を親水基とする合成糖脂質単分子膜の相互作用について表面力測定から、水和とイオン化について新しい知見を得た。
内因性プロスタグランジン・ロイコトリエン類の生体内濃度測定法の標準化に関する研究

11-dehydro-TX【B_2】(DH-TX【B_2】)の測定法開発及び、LT測定法の検討を行った。1.DH-TX【β_2】酵素免疫測定法の開発・B-galactosidaseを用いた酵素免疫測定法が一応確立された。酵素の不安定性もあり完成が遅れ、12月に班員に配布されたため測定法の検討を充分行う時間がなかったが、次に述べる点が確認された。(1)ウサギにTX【B_2】を静注後のDH-TX【B_2】の血中濃度はTX【B_2】に比しやや長く、採血時に血清をとってもDH-TX【B_2】値の増大はない(鹿取)。(2)血中DH-TX【B_2】の測定にはclean-upが必要であり、動脈硬化症患者でも高くなかった(室田)。(3)本態性高血圧患者24時間尿中DH-TX【B_2】は270pg/mlでTX【B_2】と極めてよい相関を示し、creatimineで補正すると値に男女差はなく、年令による差もない。しかし、TXA合成酵素阻害薬投与後でもラット尿中DH-TX【B_2】量の減少は少なかった(阿部)。(4)妊尿中DH-TX【B_2】をdirct asoayすると非妊婦に比し、妊娠中期で最高の値を示した(佐藤)。(5)DH-TX【B_2】の現在の抗体はTX【B_2】に10%の交叉反応性がある(宮本)。(6)一方マウスよりの単クローン抗体作成では感度よい抗体が得られTX【B_2】には交叉反応性がないこと、3H-I-methyl化するとDH-TX【B_2】も放射免疫測定法が作成可能であること、しかし血清の存在は抗原抗体結合を妨害することが報告された(山本)。(7)DH-TX【B_2】の実験ではないが、固定化抗体を用いたaffinity minicolumnを用いると、少量の検体で効率のよい純化が可能であるとの報告がなされた(招待,中川)。以上のことから今後単クローン抗体を用いて感度及び特異性を増大させると共に、固定化抗体を用いたプレカラムをつけキットを改良することとした。この他DH-TX【B_2】のGC-MS測定(山下),Adom試薬を用いる方法(大石)も報告された。2.LT測定法:(1)マイクロシリンンジにLTが吸着すること(鶴藤)。(2)HPLCで11-,12-HETEのピークに一致して來雑物が混在すること(寺尾)。(3)心筋梗塞巣をインキュベートすると12-HETEが検出される(多田)との報告があった。(2)HPLCで11-,12-

HETEのピークに一致して來雑物が混在すること(寺尾)。(3)心筋梗塞巣をインキュベートすると12-HETEが検出される(多田)との報告があった。各班員による各個の研究の他に班全体の研究は次の3点に絞った。1.單一試料による測定比較:昭和59年3月に各施設に発送した試料を各自のClean-up法に基ずき測定した結果を班会議で検討した結果、次の点が明らかになった。a.ガスクロマト質量分析法(GC-MS)、放射免疫測定法(RIA)酵素免疫測定法(EIA)を含めて、添加試料(6-keto-PG【F_(1α)】1ng/mlの測定値のバラツキは2倍の開きがあり、ほぼ満足出来る結果であった。しかし無添加血漿の6-kets-PG【F_(1α)】値には各施設間で大きな開きがあった。b.Sep-pak【C_(18)】より種々の妨害物質が遊離するので充分注意の必要がある。しかしSep-pakなどの濃縮過程は必要である。C.妨害物質除去のため、高速液クロ(HPLC)または薄層クロマト(TLC)の何れかを組合せる必要がある。d.Sep-Pakの洗滌の溶媒に注意が必要である。e.回復率に用いる〔【^3H】〕-6-keto-PG【F_(1α)】の純度が低いことがある。回収率が低いため補正値が高く出る可能性がある。f.標準物質による検量線が各施設で異ないている可能性がある。單一溶液を用いる必要がある。g.GC-MSの血漿6-keto-PG【F_(1α)】値がRIAより高い理由は、この物質の異性体との化学平衡があり一方をRIAが測いているかもしれない。などのことが討論された。2.11-dehydro-TX【B_2】のRIAキツト他:單クローン抗体を作成中である(山本)。この物質のラベル化が試みられているが困難もある(川崎)。3.ロイコトリエン測定法の検討:感度をあげるため市販のRIAキツトの妥当性及び前処理法の検討がなされた。LT【B_4】はSep-Pak処理後、HPLCで分離しRIAで測定可能なことが示された(鶴藤)。また試料をpH3.5に処理し、Sep-Pekで前処理するでけで効率よくLT【C_4】,LT【B_4】共に測定出来ることが報告された(上野)。pHを6-7にすると、カラムで、LT【C_4】とLT【D_4】を分離抽出することが出来る(寺尾)。
学習支援センターにおける重点スキルの実証と研修教材の開発

本研究の目的は、「学習を支援する側(チューター・TA)が支援を受ける側(学生)に行う、学習支援に有効な行動とは何か?」を、TAと学生を対象とした実験や調査から明らかにすることである。目的を達成するための具体的な目標としては、以下の3つがあげられていた。すなわち、「1.文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」、「2.有効と思われる行動から、実験で計測可能な指標を抽出する」、「3.抽出した指標に対し、学習支援の有無を検証するための実験を行う」である。平成30年度は、平成29年度に引き続き、「1.文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」を主な目的とした。勤務先の初年次教育プログラム(4月から7月までの夏学期に必修講義として行われている)のAを対象として質問紙調査を行った。質問紙では、「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述してもらい、内容分析を行った。また、前年度に実施した同様の質問紙を分析し、授業内でのTA経験年数の差と、学習支援行動の関係を内容分析にて検討した。また、年度末には、同プログラムの次年度の授業内TAを対象に、成人用メタ認知尺度(Metacognitive-Awareness-Inventory:MAI)の回答を求め、154名から記名式にて回答を得た。次年度は回答結果を分析し、夏学期終了時には、同様に記名式にて、「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述にて取得し、MAIと学習支援行動との関連を分析する予定である。さらに、その分析結果をふまえて、TA研修のeラーニング教材を開発する予定である。フィールドの都合により、授業外の学習支援(学習支援センターのチューターによる学習支援)でも授業内の学習支援(TAによる、講義内の学習支援)のどちらにおいても、十分なデータ量を確保した実験は困難な状態である。前者に対する理由は、チュータリングのディマンドが少なすぎる(夏学期期間中で10件程度)ためである。後者に対する理由は、私が講義を直接担当していないため、講義内での実験データ取得が困難であるためである。そこで、前年度も述べたとおり、授業内TAを研究フィールドに加えたことで、実験はともかく調査はある程度可能となり、量的な分析が可能になった。このことにより、ある程度の進捗が得られている。次年度以降に実施する予定として掲載したMAIの回答分析やeラーニング教材開発も、実施準備を進めることができている。上記「研究実績の概要」でも述べたとおり、以下の2点を実施する。・TAに対して行ったMAIの回答結果を分析し、夏学期終了時には、記名式にて「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述にて取得し、MAIと学習支援行動との関連を分析する・上記の分析結果をふまえて、TA研修のeラーニング教材を開発する本研究の目的は、「授業外学習を支援する側(チューター)が支援を受ける側(チューティ)に行う、学習支援に有効な行動とは何か?」を、チューターとチューティを対象とした実験や調査から明らかにすることである。本研究の初年度である平成29年度は、「1.文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」が主な目標であった。平成29年度の主な実績は、以下のとおりである。(1)学習支援に関する国内外の文献を調査、(2)授業外学習を支援する「授業外TA」と、授業内学習を支援する「授業内TA」に関する質問紙調査の実施、(3)授業内TA育成のためにTA研修ワークショップの開発・実施・評価、(4)授業内TAの行動指針となるガイドブックの開発と配布、(5)授業内・授業外TAの遠隔研修カリキュラムの開発、(6)質問紙調査の結果を公開シンポジウムで発表今年度の後半では、本研究が当初から対象としていた授業外の学習支援のみならず、「授業内の学習支援」も研究対象に含めた。その理由としては、2017年9月に職場を異動し、想定していた研究フィールドが利用できなくなったことがあげられる。異動先では、授業外学習支援に対するディマンドの見通しが立てられなかった。したがって、予備のフィールドを確保するために、授業外学習支援環境の立ち上げと同時に、授業内学習支援者としてのTA育成も行った。チューターとTAでは、身につけるべき知識や技術に共通点が多いため、TAも本研究の対象に含めうると考えた。2017年9月に職場を異動し、想定していた研究フィールドが利用できなくなった。したがって、異動先にて、授業外学習支援の場をほぼゼロから構築し、フィールドを整備するところから研究の準備を行う必要があった。そのため、全体の進捗はやや遅れている。また、異動先では授業外学習支援に対する利用者側からのディマンドがどの程度生じるのかの見通しが立てられなかったため、授業内学習支援者としてのTAの育成にも関わることにした。

これは、授業外TAと授業内TAでは、立場や支援内容に多少の差はあるものの、支援方法や研修で必要となる内容に共通点が多かったため、授業内TAも本研究のフィールドに組み込むことを考えたためである。以上のとおり、環境整備に準備を要した。しかしながら、その中でも学習支援に関する調査を実施したり、まずは学習支援を適切に行ってもらうための研修を開発・実施・評価したりといった、本研究に関連する業務を行うことができた。本研究の目的は、「学習を支援する側(チューター・TA)が支援を受ける側(学生)に行う、学習支援に有効な行動とは何か?」を、TAと学生を対象とした実験や調査から明らかにすることである。目的を達成するための具体的な目標としては、以下の3つがあげられていた。すなわち、「1.文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」、「2.有効と思われる行動から、実験で計測可能な指標を抽出する」、「3.抽出した指標に対し、学習支援の有無を検証するための実験を行う」である。平成30年度は、平成29年度に引き続き、「1.文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」を主な目的とした。勤務先の初年次教育プログラム(4月から7月までの夏学期に必修講義として行われている)のAを対象として質問紙調査を行った。質問紙では、「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述してもらい、内容分析を行った。また、前年度に実施した同様の質問紙を分析し、授業内でのTA経験年数の差と、学習支援行動の関係を内容分析にて検討した。また、年度末には、同プログラムの次年度の授業内TAを対象に、成人用メタ認知尺度(Metacognitive-Awareness-Inventory:MAI)の回答を求め、154名から記名式にて回答を得た。次年度は回答結果を分析し、夏学期終了時には、同様に記名式にて、「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述にて取得し、MAIと学習支援行動との関連を分析する予定である。さらに、その分析結果をふまえて、TA研修のeラーニング教材を開発する予定である。フィールドの都合により、授業外の学習支援(学習支援センターのチューターによる学習支援)でも授業内の学習支援(TAによる、講義内の学習支援)のどちらにおいても、十分なデータ量を確保した実験は困難な状態である。前者に対する理由は、チュータリングのディマンドが少なすぎる(夏学期期間中で10件程度)ためである。後者に対する理由は、私が講義を直接担当していないため、講義内での実験データ取得が困難であるためである。そこで、前年度も述べたとおり、授業内TAを研究フィールドに加えたことで、実験はともかく調査はある程度可能となり、量的な分析が可能になった。このことにより、ある程度の進捗が得られている。次年度以降に実施する予定として掲載したMAIの回答分析やeラーニング教材開発も、実施準備を進めることができている。本研究の目的は、「授業外学習を支援する側(チューター)が支援を受ける側(チューティ)に行う、学習支援に有効な行動とは何か?」を、チューターとチューティを対象とした実験や調査から明らかにすることである。
オキシカルバイン金属錯体を鍵中間体とする新規一酸化炭素導入反応の開発

本研究ではこれまで触媒反応の鍵活性種とは考えられていなかった有機金属錯体を鍵活性種として想定し、その特性を活かした触媒反応を構築することを目的としている。具体的には、金属-炭素三重結合を有するカルバイン錯体に注目した。そして予備実験の段階でルテニウム錯体触媒存在下、1,6-ジイン類と水と一酸化炭素との反応によりカテコール誘導体が生成することを見い出した。ここではこの反応におけるジイン類の適応範囲について検討した結果について報告する。まず反応条件の最適化を行なった。溶媒としては1,4-ジオキサンが最も優れた溶媒であった。THFやアセトンでも1,4-ジオキサンと同程度の収率で生成物は得られたが、メタノール,ジクロロメタン,トルエンなどでは大幅に収率が下がった。水は基質に対して4等量が最適で、それより多くても少なくても収率は減少した。また触媒はRu_3(CO)_<12>を用いた場合に最も収率良くカテコール誘導体が得られたが、ルテニウム以外の金属錯体では全く反応は進行しなかった。次に種々のジイン類について検討したところ、4位の炭素を酸素、窒素、硫黄に置き換えても反応は進行し、それぞれ対応する生成物が得られた。またアセチレン末端にメチル基やブチル基、フェニル基などを導入した時も生成物は得られた。しかしt-ブチル基やトリメチルシリル基など崇高い置換基を導入した場合、反応は全く進行しなかった。また炭素鎖が1つ延びた1,7-ジイン類からはカテコール誘導体は得られず、同様の反応が進行すると期待されたエンイン類やアセチレン-ニトリル類でも反応は全く進行しなかった。
配向伸長状態における高分子の分子摩擦

高分子液体は工学的な利用条件下では高速な流動下にあり,そこでの挙動を分子論的に理解することが重要である.本研究は高速流動状態で現れる,配向/伸長状態における高分子の分子摩擦を調べることを目的とした.従来の分子理論では,流動下でも高分子の摩擦は平衡状態と同じと考えられてきたが,種々の高分子に対する流動実験や分子動力学計算によって高分子の摩擦の性質を調べたところ,分子の配向と伸長の程度によって分子摩擦が変化することがわかった.結果に基づいて汎用の粗視化モデルを構築し,高速流動下での高分子のダイナミクスとレオロジーを予測することに成功した.本研究は配向/伸長状態における高分子の分子摩擦を調べることを目的とする.我々は本研究に先立って高速流動下での配向/伸長状態で分子摩擦が大きく減少する場合があることを発見した.これは未知の非線形現象で,高分子ダイナミクスの記述の根幹に関わる.本研究では1)ポリスチレン(PS),ポリイソプレン(PI)に対する流動実験,2)分子動力学計算,によって高分子の摩擦の性質を調べ,現象を分子論的に理解すること,また3)汎用の粗視化モデルを構築すること,を計画している.本年度は流動実験について新たにオーストラリアのモナシュ大学のSridhar教授との協力関係を構築し,新規の実験データを入手できた.特に予定していたPS,PIに加えて,ポリノルマルブチルアクリレート(PnBA)のデータを得た.この結果を解析したところ,まずPSとPIにおいては濃厚溶液やメルトにおける分子摩擦の低下がほとんど同じように起きていると示唆された.一方,PnBAは他の2つの高分子に対して全く異なる挙動を示すことがわかった.具体的には,PS,PIではメルトや濃厚溶液において分子摩擦の低下が示唆されるのに対し,PnBAではメルトであっても分子摩擦の低下がないと推測される結果が得られた.これらの結果から,高分子の一次構造が流動変形下での摩擦係数の変化にどのように影響するかは全く簡単な問題ではなく,様々な方向からの調査が必要であることを示している.上記の結果に加えて,本年度は分岐高分子における摩擦低下の影響も調べた.粗視化モデルを分岐高分子に拡張して既存の実験結果を解析したところ,分岐高分子においても摩擦の低下は起きるものの,その影響はあまり大きくないことがわかった.この理由は短い分岐鎖が系全体の配向を抑制することと,主鎖の主要な緩和機構である分岐点の引き込みが摩擦低下と競合するためである.本研究は配向/伸長状態における高分子の分子摩擦を調べることを目的として行なっている.種々の高分子液体は成形加工時や利用時に分子の緩和よりも速い流れ(高速流動)にさらされる.よって高分子材料開発にはそこでの分子運動の理解が重要である.我々は近年,高速流動下での配向/伸長状態で分子摩擦が大きく減少する場合があることを発見している.これは未知の非線形現象で,高分子ダイナミクスの記述の根幹に関わる.本研究では1)ポリスチレン,ポリイソプレンに対する流動実験,2)分子動力学計算,によって高分子の摩擦の性質を調べ,現象を分子論的に理解することを目論んでいる.また汎用の粗視化モデルを構築して高速流動下でのダイナミクスを予測することも目標としている.昨年度までにポリスチレン(PS),ポリイソプレン(PI),ポリノルマルブチルアクリレート(PnBA)の結果を解析した.PS, PIは配向状態において分子摩擦の低下を示し.その低下の様相は本質的に同様であった.しかしPnBAについては他の2種の高分子とは全く異なる挙動を示し,分子摩擦の低下が起きないと推測された.このことは高分子の構造が関与していることを示唆する.分子の構造の効果を調べるため,長鎖分岐があるPSで検討したところ,摩擦の低下は起きているものの直鎖分子にくらべてその発現が限定的であることがわかった.これは分岐鎖特有の緩和機構によるものであることが判明した.本年度は研究代表者である増渕が異動したため,実験系の再構築と再起動に資源を投入せざるを得なかった.その中で分子量分布の効果を調べたところ,分子量が小さい場合は高分子溶液と同じく分子摩擦の低下が阻害されることが確認された.また工業的に重要な二軸伸長流動場で調べたところ,一軸伸長場と比較すると弱いものの,一定程度の配向伸長状態が達成されれば摩擦の低下が起きることが示唆された.オーストラリアのモナシュ大学およびデンマークのデンマーク工科大学との協力関係が構築できたため,得られるデータの質と量が大幅に改善されている.さらに京都大学,山形大学とも連携を行なっている.この国際的な協力関係により,計画になかったポリノルマルブチルアクリレートの解析などが実施できており,計画以上に研究は広がりを見せている.逆に,このような研究の進展によって検討すべき課題が増加しており,それらを満足に検討できていない.特に研究代表者である増渕が異動したことによって研究体制の再構築と実験系の再立ち上げを行わなければならなかった.上記のように,研究内容自体は当初予定よりも広がりと深まりを見せているが,研究の実施面では必ずしも十分とは言えない状態にある.これらを勘案して上記の評価とした.本研究は配向/伸長状態における高分子の分子摩擦を調べることを目的として行なっている.種々の高分子液体は成形加工時や利用時に分子の緩和よりも速い流れ(高速流動)にさらされる.よって高分子材料開発にはそこでの分子運動の理解が重要である.我々は近年,高速流動下での配向/伸長状態で分子摩擦が大きく減少する場合があることを発見している.

これは未知の非線形現象で,高分子ダイナミクスの記述の根幹に関わる.本研究では流動実験とシミュレーションを組み合わせて現象を分子論的に理解することを目論んだ.昨年度までにポリスチレン(PS),ポリイソプレン(PI),ポリノルマルブチルアクリレート(PnBA)の解析(Macromolesules 47 (19),6768-6775 (2014)),長鎖分岐があるPS(Macromolecules 47 (10), 3511-3519 (2014)),分子量分布があるPS(Advanced Modeling and Simulation in Engineering Sciences, 2, 11-24 (2015)),の解析を行っており,それぞれPnBAにおける特異な挙動の発見,および分岐高分子特有の緩和機構の発現,分子量が小さい分子による分子摩擦の低下の阻害の発見を確認した.本年度は昨年度までの成果として得られた摩擦低下機構を取り入れたシミュレーションの適用範囲を調べるべく,オーストラリアのモナシュ大学との共同研究により,多段階の伸長流動場におけるPS分子の挙動の再現と解析を試みた(Macromolecules, 50 (1), 386-395 (2017)).1段階の流動場では従来と同じく実験結果を良好に再現したが,多段階の場合は予測が実験から外れており,さらに複雑な分子機構の存在が示唆された.この分子機構の原因を探るべく,分子間の運動の相関を種々の系で調べる(Macromolecules, 49 (23), 9258-9265(2016))などの研究を行なったが,詳細を解明するには至らなかった.高分子液体は工学的な利用条件下では高速な流動下にあり,そこでの挙動を分子論的に理解することが重要である.本研究は高速流動状態で現れる,配向/伸長状態における高分子の分子摩擦を調べることを目的とした.従来の分子理論では,流動下でも高分子の摩擦は平衡状態と同じと考えられてきたが,種々の高分子に対する流動実験や分子動力学計算によって高分子の摩擦の性質を調べたところ,分子の配向と伸長の程度によって分子摩擦が変化することがわかった.結果に基づいて汎用の粗視化モデルを構築し,高速流動下での高分子のダイナミクスとレオロジーを予測することに成功した.実験データの取得において,オーストラリアのモナシュ大学との協力関係が築けたことにより,当初予定の無かった試料の結果が入手できた.このデータはしかし,新たな課題を多数提示するものであり,当初の計画よりも実施すべき実験や計算は増加した.これらを勘案すると,上記の評価となる.今後も従来の方針に沿って進める.ただし研究代表者の異動によって研究環境が十分とはいえなくなった.実験装置の購入において当初予定とは異なる装置が手当されているのはこれを一部補うためである.また人的な資源も削減を余儀なくされたため,国内外の協力先との連携をより密に進め,情報交換を行いながら効率的に研究を推進する.28年度が最終年度であるため、記入しない。高分子物理学今後も従来の方針を継続して進める.ただし.モナシュ大学から入手したポリノルマルブチルアクリレートの結果から,できるだけ多様な構造をもつ高分子を調査することが重要であると示唆されるため,可能な範囲で実験と計算において検討する物質を増やす.
推定問題への帰着とデータ集約的方法の適用に基づく非線形制御系設計法の研究

本研究ではまず,制御問題にも適用可能な推定手法について機械学習分野を足掛かりとして模索し,新たな推定手法の枠組みについて考案する.次に,様々な非線形制御問題に合わせて,制御対象の性質を利用しながら推定手法の実用的な適用方法を構築する.さらに,その推定手法を用いて考案された制御系設計について数値シミュレーションを行い,その結果に基づいて制御器の安定性や性能を確認する.特に,データ点の数と要求される制御性能との関連性やカーネル関数のような推定手法特有の要素が与える影響などについて理論的に解析する.加えて実用性の観点から制御器の性能を評価するために,実機実験による検証を行う.本研究ではまず,制御問題にも適用可能な推定手法について機械学習分野を足掛かりとして模索し,新たな推定手法の枠組みについて考案する.次に,様々な非線形制御問題に合わせて,制御対象の性質を利用しながら推定手法の実用的な適用方法を構築する.さらに,その推定手法を用いて考案された制御系設計について数値シミュレーションを行い,その結果に基づいて制御器の安定性や性能を確認する.特に,データ点の数と要求される制御性能との関連性やカーネル関数のような推定手法特有の要素が与える影響などについて理論的に解析する.加えて実用性の観点から制御器の性能を評価するために,実機実験による検証を行う.
Nd同位体年代学における変成岩の平衡条件の基礎研究

申請者は第36次南極観測隊として東南極エンダービ-ランド,リ-セルラルセン山の地質調査を行った.リ-セルラルセン山は世界でも最古の岩石が露出する地域として注目されており,また非常に高温高圧下で変成作用が働いた地域としても知られている.調査地において距離5メートル間で系統的にサンプリングを行った.平成7年度科学研究費補助金(奨励研究(A))により購入したマルト-社製テクニカルカッターにより岩石から適所(5cm,20cm,45cm,63cm,78cm,90cm,490cmの各点)を切り出し,切断試料を粉砕した.岡山大学固体地球研究センターに於いて粉砕した岩石試料からSr,Ndを抽出し,同位体比および定量分析を行った.測定されたSr同位体比は0.7059770.707300で,Nd同位体比は0.5121370.512223であり,いずれもアイソクロンは構成されなかった.Sr同位体比は5cm90cmの地点では大きな変動はないが,490cm地点で顕著に大きくなる.このことからSr同位体比は変成作用で極狭い範囲では平衡であるが数メートルのオーダーでは不均質になっている可能性がある.一方,Nd同位体比は5cm490cmの各点でも大きな変動はなく,Sr同位体比に比較して変成作用による元素の移動が小さい可能性が示唆される.今回の議論は現在の同位体比であったが,今後は各点から鉱物を分離して各点毎に同位体初生値を求め議論を進める必要がある.申請者は第36次南極観測隊として東南極エンダービ-ランド,リ-セルラルセン山の地質調査を行った.リ-セルラルセン山は世界でも最古の岩石が露出する地域として注目されており,また非常に高温高圧下で変成作用が働いた地域としても知られている.調査地において距離5メートル間で系統的にサンプリングを行った.平成7年度科学研究費補助金(奨励研究(A))により購入したマルト-社製テクニカルカッターにより岩石から適所(5cm,20cm,45cm,63cm,78cm,90cm,490cmの各点)を切り出し,切断試料を粉砕した.岡山大学固体地球研究センターに於いて粉砕した岩石試料からSr,Ndを抽出し,同位体比および定量分析を行った.測定されたSr同位体比は0.7059770.707300で,Nd同位体比は0.5121370.512223であり,いずれもアイソクロンは構成されなかった.Sr同位体比は5cm90cmの地点では大きな変動はないが,490cm地点で顕著に大きくなる.このことからSr同位体比は変成作用で極狭い範囲では平衡であるが数メートルのオーダーでは不均質になっている可能性がある.一方,Nd同位体比は5cm490cmの各点でも大きな変動はなく,Sr同位体比に比較して変成作用による元素の移動が小さい可能性が示唆される.今回の議論は現在の同位体比であったが,今後は各点から鉱物を分離して各点毎に同位体初生値を求め議論を進める必要がある.
水素ラジカルを用いた高品位Ge/Si基板ヘテロ構造形成技術の開発

分子線成長を用いてSi(100)基板上に基板温度300°CでGeを300 nm成長し、平坦かつ単結晶のGe/Siヘテロ構造を形成した。透過電子顕微鏡によりGeとSiの格子不整合に伴う多量の転位が観測された。ヘテロ構造上にCVD法によりSiO2膜を300°Cで100 nm堆積し、Ge蒸発防止膜を形成し、その上にWを100 nm堆積して、Wを熱源とした加熱を行い、透過電子顕微鏡観察を行った結果、800°C、700°Cでの0.2秒程度の加熱では、GeとSiのミキシングが生じず、また貫通転位密度を10分の1程度に減少できた。この基板上にp-MOSFETを作製し、正孔移動度380 cm2/V・sを確認した。1.極薄膜a-Ge/Si/石英ガラス基板の加熱実験:水素ガス流量5 sccm、マイクロ波出力1000 W,圧力30 Paという条件で加熱処理時間30秒,、80秒、100秒のラマン分光法測定を行った。(a)加熱時間30秒では結晶化ピークが確認できないことから、結晶化が起きていない。(b)80秒、(c) 100秒のラマン散乱スペクトルは、Ge-Ge結合由来の結晶化ピークを確認でき、結晶化が起きたことが分かる。光学顕微鏡による観察により、(b)(c)共にGe膜の表面が荒れている。加熱処理によりGe膜が溶融・蒸発し、加熱終了後、冷却過程でシュリンクし島状に変化したと考えられる。この結果から、プラズマ加熱処理を行うことにより、Geの融点である950 °C以上に温度が上昇していると推測できる。2.a-Ge(300 nm)/Si/石英ガラス基板の加熱実験:1分加熱処理後のラマン分光による測定を行った結果、Ge-Ge, Si-Ge, Si-Si結合由来の3つの結晶化ピークが確認でき、Geと下層のSi層が混ざり合ったSiGe混晶が生成している。この結果から、Ge膜厚を厚くし水素プラズマ加熱処理を行うことで、下層のSi膜を結晶化でき、さらにSiGe混晶を生成できることを確認した。上記の結果を受けて、3.Ge/Si(100)基板の加熱実験:まず平坦なGe結晶を得るための条件を調べた結果、400°CでSi基板上にGeを80nm堆積することで鏡面状のGe表面が得られた。GeとSiの格子不整合から島状構造となる系であるが、低温成長のためGe原子運動が抑制され、島状構造ではなく転位、点欠陥が導入されていると考えられる。この試料の水素ラジカル加熱実験を行った。加熱時間を30秒、マイクロ波出力を500Wとして加熱したところ、ラマンピークが低波数側にシフトしており、引っ張り応力が印加された結晶Geが得られた。1.Si(100)基板上に成長した薄膜結晶Geの加熱実験:まず、分子線成長を用いて、Si(100)基板上にGe基板温度300°Cで300 nm成長し、平坦かつ単結晶のGe/Siヘテロ構造を形成した。しかし透過電子顕微鏡によりGeとSiの4%の格子不整合に伴う多量の転位が観測されている。転位密度の減少を図るため、水素流量5sccm、マイクロ波出力1000 W、圧力30 Paの条件で10秒程度のGeのみの急速加熱、その後の急速冷却を行った結果、減圧下での高温処理のため、Geは蒸発してしまうことが判明した。この問題を解決するため、2.Si(100)基板上に成長した薄膜結晶Ge上に堆積酸化膜を形成し、タングステンをその上に蒸着して熱源とした加熱実験:単結晶の300 nm-Ge/Siヘテロ構造上にプラズマCVD法によりSiO2膜を300°で100 nm堆積し、Ge蒸発防止膜を形成した。SiO2膜はラジカル水素では加熱ができないため、Wを100 nmスパッター法で堆積し、Wを熱源とした加熱実験を行い、透過電子顕微鏡観察を行った結果、(2ー1) 1000°C、900°Cでの0.2秒程度の加熱でGeとSiのミキシングが生じ、SiGe混晶が形成されていることをEDXで確認し、またSiGe/Si界面は(111)面からなるジグザグ構造となった。また、表面から界面へとGeの濃度が減少している。(2ー2) 800°C、700°Cでの0.2秒程度の加熱では、GeとSiのミキシングが生じていないことをEDXで確認し、さらに転移の観察を行った結果、貫通転位密度を10分の1程度に減少できることを確認した。表面からのみ加熱しているためGeからSi基板へと温度勾配が生じ、低温のSi基板からGe層が圧縮応力を受け、さらに加熱されたGe中の転位運動の活性化プロセスが増大することで転位密度の大幅な減少を実現できたと考えている。本研究の目的は、マイクロ波プラズマ中の水素ラジカルによる表面のみの加熱現象を用いて良好な結晶性と表面モフォロジーを有するGe/Si基板ヘテロ構造を可能とする技術開発を行うことである。平成27年度は以下の目標を掲げて研究を推進した。1.W/SiO2/Ge/Si(100)基板構造で、Geの膜厚を変えて加熱実験を行い、Geの最適膜厚を求める。

2.700°Cまたは800°Cでの加熱の繰り返し回数による転位密度の変化を調べ、最適条件を求める。3.Ge/Si基板上に電界効果トランジスタを作製し、電気的観点からの結晶性評価を行う。その結果を以下に記す。1.Ge膜厚50 nm,100 nm,300 nm,400nmのものを作製した。この際、加熱温度は750 °C、加熱時間は0.1秒で行った。TEMにより膜厚依存性は確認されなかった。2.加熱回数を変化させ欠陥濃度のTEMを行った。750°C、0.1 secの急速加熱を1回、3回、5回、Geの膜厚は300 nmである。その結果、加熱回数依存性は無いことが分かった。以上の結果を受けて、3.Ge/Si基板上にp-MOSFETを作製し、特性評価を行った。本研究ではゲート酸化膜として我々の開発したTEOSによる堆積酸化膜(Si(100)基板との界面準位が4x1010 /cm2・eVと極めて良好)を用いた。チャネルのGe膜の上にゲート絶縁膜のSiO2膜を堆積させると界面準位密度が高くなる。界面準位密度を低く抑えることを目的としGe層の上にSi-cap層を形成した。5 nm-Si-cap/300 nm-Ge/n-Si(100)基板構造を形成した後に上記方法で欠陥を減少させ、その上にp-MOSFETを作製した。その結果、Siのp-MOSFETの移動度(200 cm2/V・s)をはるかに超える380 cm2/V・sを確認した。分子線成長を用いてSi(100)基板上に基板温度300°CでGeを300 nm成長し、平坦かつ単結晶のGe/Siヘテロ構造を形成した。透過電子顕微鏡によりGeとSiの格子不整合に伴う多量の転位が観測された。ヘテロ構造上にCVD法によりSiO2膜を300°Cで100 nm堆積し、Ge蒸発防止膜を形成し、その上にWを100 nm堆積して、Wを熱源とした加熱を行い、透過電子顕微鏡観察を行った結果、800°C、700°Cでの0.2秒程度の加熱では、GeとSiのミキシングが生じず、また貫通転位密度を10分の1程度に減少できた。この基板上にp-MOSFETを作製し、正孔移動度380 cm2/V・sを確認した。本研究は、「マイクロ波プラズマ中の水素ラジカルによる表面のみの加熱現象を用いてGe/Si基板ヘテロ構造の膜垂直方向に温度勾配を形成し、良好な結晶性と表面モフォロジーを有するGe/Si基板ヘテロ構造を可能とする技術開発に関するものである。」であり、貫通転位密度を減少できる技術を開発できており、おおむね順調に進展していると判断した。半導体素子工学1.W/SiO2/Ge/Si基板構造で、Geの膜厚を変えて加熱実験を行い、Geの最適膜厚を求める。H25年度では、Si基板上に成長したGe膜の加熱条件の検討を行うことを掲げており、特に蒸発を防ぎ、かつ溶融により島構造とならない条件の調査を行う、こととしている。今回、Si基板上に表面荒れの無い80nm膜厚の結晶Ge層形成条件、さらに蒸発が生じずに結晶性の良好な加熱条件が分かってきており、概ね順調に進展していると判断した。Geの融点付近では、Geの蒸気圧も高く、加熱により溶融と蒸発が同時に生じている。Geの蒸発が生じない結晶性向上を目指し、1.a-GeをSi基板上に堆積させ、水素ラジカル加熱による固相成長法の検討を行う。2.Geの蒸発を抑制し溶融のみ生じさせるために、Ge表面にシリコン酸化膜等の蒸発防止膜を堆積し、その上に遷移金属を加熱部分にのみ選択的に堆積し、遷移金属を加熱することによりGeを溶融、結晶化をGeの蒸発無で行うことができる。遷移金属としてはタングステンを用いる。
触媒的不斉ハロゲン化反応の開発

光学活性なスルフィドとセレニドはこれまで、ブロモ環化反応のための触媒として利用されてきたが、その触媒活性は乏しく、反応の完了までに数日間を必要としてきた。その一方、量論量の強いブレンステッド酸である、メタンスルホン酸が環化反応をある程度進行させることが知られており、さらにアキラルなスルフィドを協働触媒として用いることで、触媒量の光学活性なブレンステッド酸が反応を進行させ、24時間で十分な収率かつエナンチオ選択性の環化体が得られている。このことから、酸とスルフィドを同一分子内にもつ触媒が、収率とエナンチオ選択性の両方の面で環化反応をより効率的に進行させるのではないかと考え、その設計および合成を行った。2位に弱いブレンステッド酸であるカルボン酸と2'位にメチルスルフィドをもつキラルなビナフチル化合物を合成し、その触媒活性をcis-5-phenyl pent 4-ene-1-olのブロモ環化反応で評価した。その結果、反応は-78°Cで良好に進行し、5-exo-trig環化体が、75%収率、65%eeで得られた。様々な種類の触媒を試したところ、3位の置換基がエナンチオ選択性に強い影響を与えることが分かったが、3位と3'位の両方にフェニル基を導入した触媒では、得られた環化体のエナンチオ選択性は低かった。そこで、3位の置換基と硫黄上の置換基に着目して研究を行ったところ、3位に3,5-ジメチルフェニル基、硫黄上にシクロへキシル基を導入した触媒が、80%eeと良好なエナンチオ選択性を与え、その収率も80%と十分なものであった。現在は基質適用範囲について研究中である。29年度が最終年度であるため、記入しない。海洋性天然物にはハロゲン原子を含む化合物が非常に多い。そのいくつかは興味深い生物活性を持っているため、簡便で再現性の高い合成法の開発が望まれている。特にハロゲン基が不斉中心に位置するときには、触媒的な不斉合成が必要となるが、十分には開発されていない。本研究プロジェクトでは、光学活性なブロモ原子の導入とその後の閉環反応を開発するため、様々な触媒を検討した。その結果、光学活性なフォスホンアミドとブロモ化反応剤を組み合わせることにより、世界で初めてのブロモ閉環反応が開発できた。この結果は速報としてアメリカ化学会誌(JACS)に発表した。反応触媒となるフォスホンアミドは光学活性なビナフトールから合成できる。様々なビナフトールを合成して、その触媒活性の構造活性相関を検索した。反応は様々なゲラニオール誘導体を原料に用いたところ、ハロゲン化反応は進行するものの、モノ閉環体が多く得られた。そこで、強いブレンステッド酸で後処理をすることで所望の反応が進行した。本反応は基質一般性が広く、多くの天然物合成に今後も用いられると思われる。さらには、最後の閉環反応の5員環が99%の光学収率で形成するという極めて興味深い結果も得られた。本反応を用いた天然物合成を検討中である。とくに香料として極めて価値の高いアンブロックスの合成に取り組んでいる。さらに、反応の終点でアミノ化をともなうことで、ブロモアミド化反応による触媒的不斉ヘテロ環合成に用いる反応開発も開始した。最後に、ブロモ閉環ばかりでなく、フルオロやクロロ閉環にも今後取り組んでゆきたい。
古典系及び量子系におけるサリスエントロピーを基礎とした非加法的情報理論の構築

本年度は昨年度に引き続き次の点を中心に研究実績を上げた.1.量子Tsallisエントロピーの一意性を証明した.2.量子Tsallisエントロピーがvon Neumannエントロピーの拡張であることに着目し, Fannesの不等式を一般化し量子Tsallisエントロピーの連続性をしめした.本研究課題は今年度が最終年度であるため,古典系のTsallisエントロピーの結果および量子系のTsallisエントロピーの結果についてまとめた.これらの論文は,次の講究録からそれぞれ出版された.最後に,数学的な興味からTsallisエントロピーと行列トレース不等式に関する結果が,次のプロシーディングスで発表された.また,情報科学に関する関連した成果として, Shorのアルゴリズムの計算時間を正確に記述したものがある.さらに,掲載予定ではあるがskew informationに関するトレース不等式などの成果がある.本年度は昨年度に引き続き次の3点を中心に研究実績を上げた.1.Tsallisエントロピーの情報理論的性質の研究2.非加法的統計力学における行列トレース不等式に関する研究3.Tsallisエントロピーを用いたエンタングルメントの数量化に関する研究以下では,上記の実績に関して詳しく述べる.まず,昨年度の主な結果として,Tsallisエントロピーの一意性定理について完成したこととTsallis相対エントロピーの数学的性質について調べ上げた結果を受けて,本年度は,Tsallis条件付エントロピーを定義し,連鎖即及び劣加法性を証明した.これによって,Tsallis相互エントロピーを定義した.その結果,データ処理不等式や伝送レートに関する応用的結果をTsallis統計の下で示した.これは,米国物理学会誌Journal of Mathematical Physicsに掲載された.この結果に関して,最近,インドの研究者から問い合わせがあり,学習論に応用したいので協力して欲しいとの要請があった.今後の共同研究への発展へと期待したい.次に,数学的色彩が強い結果として,統計力学において重要なルジャンドル変換の一種とみなせる変分表現を量子系におけるTsallis相対エントロピーについて証明した.これを利用して,ポルトガル人のBebiano等の結果を拡張ができた.この結果は,国際ジャーナルLinear Algebra and its Applicationsに掲載された.最後に,物理よりの内容として,エンタングルメントの数量化に応用した.量子計算を行う際に,エンタングルメントを持続することが必要であり,これを科学的に扱うには数量化は避けて通れない.相対エントロピーのパラメータ拡張としてのTsallis相対エントロピーをエンタングエメントの尺度とした時の数学的性質を調べた.この結果は,国際ジャーナルINFORMATION誌に掲載された.本年度は昨年度に引き続き次の点を中心に研究実績を上げた.1.量子Tsallisエントロピーの一意性を証明した.2.量子Tsallisエントロピーがvon Neumannエントロピーの拡張であることに着目し, Fannesの不等式を一般化し量子Tsallisエントロピーの連続性をしめした.本研究課題は今年度が最終年度であるため,古典系のTsallisエントロピーの結果および量子系のTsallisエントロピーの結果についてまとめた.これらの論文は,次の講究録からそれぞれ出版された.最後に,数学的な興味からTsallisエントロピーと行列トレース不等式に関する結果が,次のプロシーディングスで発表された.また,情報科学に関する関連した成果として, Shorのアルゴリズムの計算時間を正確に記述したものがある.さらに,掲載予定ではあるがskew informationに関するトレース不等式などの成果がある.