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近代日本における「ペルシア／波斯」美術コレクション形成と日本画・洋画・工芸の展開

2019年度のアウトプット活動の核となるのは、『美術史』(2019年11月末日〆切)への投稿と、シンポジウム「イスラム美術コレクションの形成と普及ー東洋と西洋の眼差しの交叉」(2019年9月30日)での発表である。前者では、1950年代後半以降の日本における「ペルシア(ペルシャ、波斯)」観形成の過程を、1展覧会におけるペルシア陶器の展示、2国内におけるペルシア陶器の収集、3画家たちによる創作を包括的に検証する。後者では、戦前も視野に入れた日本における「ペルシア」観形成・発展プロセスの実態を明らかにし、欧米における当該プロセスと比較することで、広義な意味でのオリエンタリズム研究に貢献する。初年度にあたる2019年度は、日本国内における調査・研究に重点を置いた。具体的には、設備備品費を、近代日本画家・洋画家・工芸家の作品にする和書(展覧会図録や私家本含む)や、オリエンタリズム・西アジア美術品の収集史に関する欧文研究書の購入に充て、戦後の日本という特殊なコンテクストにおける「ペルシア/波斯」美術受容という特殊な事例を、いわゆる既存の「オリエンタリズム」研究や「日本美術」研究、「ペルシア美術」研究のコンテクストに位置付けて議論するための前提条件を整えた。本年度の主なアウトプットとしては、2019年3月8日に、東京大学東洋文化研究所3階第一会議室にて、東京大学東洋文化研究所班研究「イスラーム美術の諸相」班との共催で、東文研セミナー「近代以降日本人は『イスラーム美術』品をどう見たか」を開催したことが挙げられる。当該セミナーでは、研究遂行者自身が「描かれたペルシャ(波斯):戦後の日本画家・洋画家が見たペルシャ陶器」という題目で研究報告(60分)を行ったほか、ゲストとしてイスラーム化以降の西アジアのテキスタイルを専門とする慶應義塾大学経済学部准教授の鎌田由美子氏を招待し、「イスラーム美術」品の収集に関しては、欧米と比して後発国であった日本において、それらがどのような独自の文脈で解釈され、受容されてきたのかについて、染織品と陶器という二つのメディアに焦点を当てて検証した。本セミナーでは一般の方から隣接諸分野の専門家に至る34名の参加者を得た。研究報告後はフロアを巻き込んで活発な意見交換が行われ、この研究テーマへの潜在的な関心の高さが明るみになった。2019年3月8日に、東京大学東洋文化研究所班研究「イスラーム美術の諸相」班との共催で、東文研セミナー「近代以降日本人は『イスラーム美術』品をどう見たか」を開催し、当初予定していたよりも早く研究成果を世に発信することができたため。前年度の研究成果をふまえ、国内の美術館(e.g.山口蓬春記念館)のほか、ニューヨークでのメトロポリタン美術館における所蔵品調査を予定している。山口蓬春記念館においては、戦後におけるペルシャ陶器画ブームの先鞭を着けた山口蓬春自身の作品や所蔵したペルシャ陶器を調査する。また、ニューヨークのメトロポリタン美術館では、考古学的発掘によって得られたニーシャープール製の多彩釉刻線文陶器の調査を行う。アウトプットの場としては、2019年9月30日に神戸大学国際文化学研究科で予定されているシンポジウム「イスラム美術コレクションの形成と普及ー東洋と西洋の眼差しの交叉」がすでに決定している。本シンポジウムでは、西洋におけるイスラーム美術品収集時および、収集品から着想を得た作品の製作時におけるイスラーム美術品に対する「まなざしgaze」との比較を行うことで、より広義な「オリエンタリズム」研究のコンテクストに位置付ける。国内のオーディエンスへの問題提起をしたのちは国内最大の美術雑誌『美術史』(2019年6月末日〆切)に投稿するのがふさわしいと考えられる。4月初旬より執筆を開始予定のこの論文では、1950年代後半以降の日本における「ペルシア/ペルシャ/波斯」観形成の過程を、1展覧会におけるペルシア陶器の展示、2国内におけるペルシア陶器の収集、3画家たちによる創作活動を包括的に分析して明らかにする。学事歴の都合上、ニューヨークでの調査を行うことができるのは現実的に考えて2020年1月下旬以降となるため、欧米のオーディエンスに向けた発信(投稿先としては毎年2月末日〆切のMuqarnasを想定)は場合によっては2020年度以降に繰り越す可能性がある。具体的には、設備備品費を、近代日本画家・洋画家・工芸家の作品にする和書(展覧会図録や私家本含む)や、オリエンタリズム・西アジア美術品の収集史に関する欧文研究書の購入に充て、戦後の日本という特殊なコンテクストにおける「ペルシア/波斯」

美術受容という特殊な事例を、いわゆる既存の「オリエンタリズム」研究や「日本美術」研究、「ペルシア美術」研究のコンテクストに位置付けて議論するための前提条件を整えた。本年度の主なアウトプットとしては、2019年3月8日に、東京大学東洋文化研究所3階第一会議室にて、東京大学東洋文化研究所班研究「イスラーム美術の諸相」班との共催で、東文研セミナー「近代以降日本人は『イスラーム美術』品をどう見たか」を開催したことが挙げられる。当該セミナーでは、研究遂行者自身が「描かれたペルシャ(波斯):戦後の日本画家・洋画家が見たペルシャ陶器」という題目で研究報告(60分)を行ったほか、ゲストとしてイスラーム化以降の西アジアのテキスタイルを専門とする慶應義塾大学経済学部准教授の鎌田由美子氏を招待し、「イスラーム美術」品の収集に関しては、欧米と比して後発国であった日本において、それらがどのような独自の文脈で解釈され、受容されてきたのかについて、染織品と陶器という二つのメディアに焦点を当てて検証した。本セミナーでは一般の方から隣接諸分野の専門家に至る34名の参加者を得た。研究報告後はフロアを巻き込んで活発な意見交換が行われ、この研究テーマへの潜在的な関心の高さが明るみになった。2019年3月8日に、東京大学東洋文化研究所班研究「イスラーム美術の諸相」班との共催で、東文研セミナー「近代以降日本人は『イスラーム美術』品をどう見たか」を開催し、当初予定していたよりも早く研究成果を世に発信することができたため。前年度の研究成果をふまえ、国内の美術館(e.g.山口蓬春記念館)のほか、ニューヨークでのメトロポリタン美術館における所蔵品調査を予定している。山口蓬春記念館においては、戦後におけるペルシャ陶器画ブームの先鞭を着けた山口蓬春自身の作品や所蔵したペルシャ陶器を調査する。また、ニューヨークのメトロポリタン美術館では、考古学的発掘によって得られたニーシャープール製の多彩釉刻線文陶器の調査を行う。アウトプットの場としては、2019年9月30日に神戸大学国際文化学研究科で予定されているシンポジウム「イスラム美術コレクションの形成と普及ー東洋と西洋の眼差しの交叉」がすでに決定している。本シンポジウムでは、西洋におけるイスラーム美術品収集時および、収集品から着想を得た作品の製作時におけるイスラーム美術品に対する「まなざしgaze」との比較を行うことで、より広義な「オリエンタリズム」研究のコンテクストに位置付ける。国内のオーディエンスへの問題提起をしたのちは国内最大の美術雑誌『美術史』(2019年6月末日〆切)に投稿するのがふさわしいと考えられる。4月初旬より執筆を開始予定のこの論文では、1950年代後半以降の日本における「ペルシア/ペルシャ/波斯」観形成の過程を、1展覧会におけるペルシア陶器の展示、2国内におけるペルシア陶器の収集、3画家たちによる創作活動を包括的に分析して明らかにする。学事歴の都合上、ニューヨークでの調査を行うことができるのは現実的に考えて2020年1月下旬以降となるため、欧米のオーディエンスに向けた発信(投稿先としては毎年2月末日〆切のMuqarnasを想定)は場合によっては2020年度以降に繰り越す可能性がある。
医療ミスを経験させる知識シミュレーションのナレッジマネジメント研究

宮崎大学医学部が開発した匿名化電子カルテより、医療ミスを疑似体験できる教育用電子カルテを作成し、宮崎大学医学部学生へ医療安全教育の中でアクションリサーチを実施した。このリサーチより、学生が医療ミスを予防できる実践的知識獲得の過程で、既存の知識を共有・活用し、新たな知識を創造しているかを説明するナレッジマネジメントの理論モデルを構築した。このモデルに基づく医療安全教育で学生たちが、医療ミスの予防に必要な経験知を獲得する実践的ガイドラインも作成した。さらに改善した教育用電子カルテを用いた医療安全教育は、多職種がともに学習しながら、経験知を共有することが、今後の医療で重要になることを明らかにした。23年度は、宮崎大学医学部附属病院(以下宮崎大学病院)が作成した匿名化電子カルテより、インシデントを発生した症例を抽出し、その記録内容から知識パスシステムを組み込んだ教育用電子カルテを作成した。作成した教育用電子カルテは、宮崎大学病院の電子カルテと同じ操作で、患者や医療従事者の個人情報以外のリアルなデータを閲覧できる。学生はリアルなデータを閲覧し、そのデータを用いて実践的な医療知識を獲得することが可能となった。24年度は、この医療安全教育用電子カルテを用いた医療安全教育を宮崎大学医学部学生(5年生:99人)に実施した。この医療安全教育の目的は、学生がインシデントの誘因や対処方法、他の職種との効果的なコミュニケーションを学ぶことで、ミスを防止できる実践的知識を獲得させることである。この教育内容と結果の成果を、2012年11月に開催された第7回医療の質・安全学会、同12月の第13回日本クリニカルパス学会で発表した。教育用電子カルテを作成するための基礎として、医療ミスを防止するためのチーム医療に求められるナレッジマネジメントの理論モデルを、7月にアメリカのサンフランシスコで開催された第4回International Conference on Applied Human Factors and Ergonomicsで発表した。この理論モデルは、宮崎大学病院で行われているチーム医療の中で、統合知と個人知の異なる知識の相互作用が、知識の共有・活用・創造を促していることを示した。24年度は、このモデルに基づき、統合知であるクリニカルパスと個人知である経験知の相互作用を経験できる教育用電子カルテ教育内容の改良と、実践的ガイドラインを作成し、改良された教育用電子カルテと実践的ガイドラインを用いて、医療安全教育の理論モデルとガイドラインを構築した。この成果は次年度で発表・公表する。23年度で宮崎大学医学部附属病院(以下宮崎大学病院)が作成した匿名化電子カルテより、インシデントを発生した20症例を抽出し、その記録内容より知識パスシステムを組み込んだ医療安全教育用電子カルテシステムを作成した。医学生は患者や医療従事者の個人情報以外のリアルな診療データを閲覧できる機能があり、医療安全に求められている実践的知識の獲得を可能にした。24年度は、作成した教育用電子カルテを用いて、医療安全教育を医学部学生に実施た。この医療安全教育の目的は、医師と他の職種との効果的なコミュニケーションを能動的に学びながら、医療ミスを防止できる実践的知識の獲得である。この教育を実施した結果、医学生は、治療に関連する医療従事者の日頃のコミュニケーションが重要であり、そのための知識共有・活用が医療ミスの予防につながることを学んだ。この結果と、宮崎大学病院でおこなったチーム医療のナレッジマネジメント(第4回International Conference Applied Human Factors and Ergonomics in SFCにて発表)の理論モデルを参考にし、電子カルテの記録である統合知と学生の個人知の相互作用が、医療ミスを予防できる知識の共有・活用・創造をうながしている理論モデルの1版が作成できた。学生への教育より、ガイドライン1版も作成した。25年度は、上記のガイドラインにもとづいて、教育を実施し、学生のコミュニケーション能力獲得に有効な症例を選択した。その結果、電子カルテの記録内容の充実が、統合知の共有・活用に有効であり、医療ミス予防に必要な知識の創造に重要であることが判明した。そして、医療記録を充実させるガイドラインの改善をおこなった。この成果は、第2回World Congress of Clinical Safety in Heidelbergで発表した。宮崎大学医学部附属病院(宮崎大学病院)が作成した匿名化電子カルテを用いて、インシデントを発生した20症例を抽出し、その記録内容より知識パスシステムを作成した。知識パスシステムの作成では、匿名化電子カルテで任意にクリニカルパスを作成・導入を可能にするシステムを開発した。この結果、知識パスシステムを用いて、失敗を経験・評価できる知識パスシステムは次年度より可能となった。特に宮崎大学病院の匿名化電子カルテは、6万5千人のリアルな患者データを匿名化した電子カルテであり、これを利用した知識パスシステムは、電子カルテを導入した医療施設の医療安全教育・管理に有効である。この成果は、次年度で医療安全や医療マネジメントに関連する学会発表する。

医療従事者が知識パスシステムを利用できるタブレット型端末システムの開発のため、宮崎大学病院が開発した電子カルテに連携したスマートフォン端末システムでクリニカルパスの運用業務を調査した。調査結果より、クリニカルパスを用いる医療業務で、スマートフォン端末は効果的で効率的な利用がおこなわれており、知識パスシステムの運用を可能とする評価ができた(第12回日本クリニカルパス学会学術集会で発表)。さらに匿名化電子カルテを用いて、クリニカルパスを実践的に改良する手法も開発した(第12回日本クリニカルパス学会学術集会で発表)。この手法を次年度は知識パスシステムに反映させることで、知識パスシステムを医療受持者が容易に利用できる環境整備ができた。医療従事者が知識パスシステムを利用して獲得された知識の評価を、利用者の記録文書をキーグラフで評価するシステムを開発した。このシステムでは、記録に記載された語彙の関連性を定性的に図示することができ、客観的な評価を可能にした(インタラクティブ情報アクセスと可視化マイニング研究会報告書で発表)。おおむね順調に進展しているとした理由は、初年度で進展していなかった事項の一部を24年度に達成できなかった(評価の検証)が、24年度の達成目標である、理論モデルの構築とガイドラインの作成は達成できた。<上記の詳細を以下に示す>未達成のデータ評価検証システムは、キーグラフの手法による文書解析の手法は開発したが、実際のデータを用いての検証を24年度内に実施できなかった。理論モデル構築とガイドライン作成のデータ収集は、匿名化電子カルテより、入院期間中にインシデントを発生した症例を抽出し、その記録内容から知識パスシステムを組み込んだ教育用電子カルテを作成し、これを用いた医療安全教育実施より得られた。この成果を、日本クリニカルパス学会誌に投稿するとともに、平成25年9月にドイツ、ハイデルベルグで行われる2nd World Congress of Clinical Safetyで発表する予定である。理論モデルは、医療安全教育用電子カルテを用いた医療安全教育を宮崎大学医学部学生(5年生:99人)に実施して得られたデータと、先行研究の結果を用いて構築できた。この安全教育を実践的に行えるガイドラインの第1版を作成し、この成果を第13回日本クリニカルパス学会学術集会で発表した。タブレット端末による調査方法の開発で得られた研究成果は、医療マネジメント学会誌に投稿中である。理論モデルの検証計画は24年度内に達成できなかったが、初年度から24年度で達成すべき研究計画はおおむね達成できた。おおむね順調に進展しているとした理由を以下に示す。初年度の研究計画では、以下の2点の達成を目的とした。(1)知識パスシステムの作成(2)知識パスシステムの運用と獲得する知識の評価方法の開発
蓄電固体界面の機能開拓と界面新材料開発

蓄電固体界面材料の研究を通して、各種の電極材料・電解質の固体界面構造の制御手法を確立し、蓄電固体材料における界面の役割を解明する。また、電極・電解質材料の複合化も進めることでナノ界面構造に立脚した蓄電固体界面の新機能の発現を実現する。さらに、これらの研究から得られた知見を拡張し、蓄電池以外の分野として固体キャパシタや固体アクチュエータなど、各種の蓄電固体デバイスへの応用を進める。これらの研究を通して蓄電固体材料の高機能化に加えて、各種の新蓄電固体デバイスの創製の実現への道筋をつける。
軸交差角可変等速継手系の動力伝達軸の振れ回り運動解析とその抑制設計

1.ツェッパ等速継手,トリポード等速継手および動力伝達軸で構成される自動車用等速継手系の回転角誤差,動力伝達軸の振れ回り運動と軸方向運動,トリポード等速継手の回転角誤差を解析するために,トリポード等速継手を垂直方向に移動させ,ツェッパ等速継手を水平面内で入出力軸の交点周りに旋回させることにより,等速継手の軸交差角を実車に装着されている状態で設定できる実験装置を設計,製作した.等速継手系の回転角誤差は入力軸と出力軸の回転角をロータリーエンコーダで測定し,それらの差として算出した.動力伝達軸の振れ回り運動および軸方向運動は動力伝達軸に垂直に固定された測定円板の軸直交2方向の微小変位と軸方向の微小変位をリニアゲージを用いて測定して算出した.動力伝達軸自身の回転角誤差,すなわちトリポード等速継手の回転角誤差は測定円板に巻き付けられたステンレスワイヤの移動長をレーザーエンコーダを用いて測定して算出した.複数のロータリーエンコーダ,レーザーエンコーダ,リニアゲージからの測定データを多チャンネルデータ処理装置を用いて総合的に整理し,必要な実験結果を供給する計測システムを構成した.2.等速継手系の回転角誤差は1回転中に2π周期,2π/3周期,2π/6周期の正弦は状の成分をもつことが分かった.2π/3周期成分はトリポード等速継手の回転角誤差であり,2π周期成分は等速継手系のインアラインメントに起因していることを明らかにした.2π/6周期成分は六つのボールをもつツェッパ等速継手の構成部品のクリアランス,加工・組立等の誤差に起因していることを,一般化2円弧棒等速継手の影響係数解析とツェッパ等速継手の入力軸の軸直交2方向の微小変位の測定で明らかにした.また,ツェッパ等速継手は,動力伝達軸(入力軸)を固定して出力軸を旋回すると微小角自転する現象を見出し,その原因を解析的に明らかにした.1.ツェッパ等速継手,トリポード等速継手および動力伝達軸で構成される自動車用等速継手系の回転角誤差,動力伝達軸の振れ回り運動と軸方向運動,トリポード等速継手の回転角誤差を解析するために,トリポード等速継手を垂直方向に移動させ,ツェッパ等速継手を水平面内で入出力軸の交点周りに旋回させることにより,等速継手の軸交差角を実車に装着されている状態で設定できる実験装置を設計,製作した.等速継手系の回転角誤差は入力軸と出力軸の回転角をロータリーエンコーダで測定し,それらの差として算出した.動力伝達軸の振れ回り運動および軸方向運動は動力伝達軸に垂直に固定された測定円板の軸直交2方向の微小変位と軸方向の微小変位をリニアゲージを用いて測定して算出した.動力伝達軸自身の回転角誤差,すなわちトリポード等速継手の回転角誤差は測定円板に巻き付けられたステンレスワイヤの移動長をレーザーエンコーダを用いて測定して算出した.複数のロータリーエンコーダ,レーザーエンコーダ,リニアゲージからの測定データを多チャンネルデータ処理装置を用いて総合的に整理し,必要な実験結果を供給する計測システムを構成した.2.等速継手系の回転角誤差は1回転中に2π周期,2π/3周期,2π/6周期の正弦は状の成分をもつことが分かった.2π/3周期成分はトリポード等速継手の回転角誤差であり,2π周期成分は等速継手系のインアラインメントに起因していることを明らかにした.2π/6周期成分は六つのボールをもつツェッパ等速継手の構成部品のクリアランス,加工・組立等の誤差に起因していることを,一般化2円弧棒等速継手の影響係数解析とツェッパ等速継手の入力軸の軸直交2方向の微小変位の測定で明らかにした.また,ツェッパ等速継手は,動力伝達軸(入力軸)を固定して出力軸を旋回すると微小角自転する現象を見出し,その原因を解析的に明らかにした.1.ツェッパ等速継手,トリポード等速継手および動力伝達軸で構成される自動車用等速継手系(ドライブトレイン)の回転角誤差,動力伝達軸の振回り運動と軸方向運動,トリポード等速継手の回転角誤差を,等速継手系が実車に装着されている状態で実験的に解析するための実験装置を設計,試作した.本装置は,ツェッパ等速継手を水平面内で入出力軸の交点周りに回転させ,同時にトリポード等速継手を垂直方向に移動させることにより,等速継手系の二つの等速継手の軸交差角を実車に装着されている状態で設定出来るようにした.等速継手系の回転角誤差は入力軸と出力軸の回転角をロータリーエンコーダで測定し,それらの差として算出する.動力伝達軸の振れ回り運動および軸方向運動は動力伝達軸に垂直に固定された測定円板の直交2軸方向の変位と軸方向の変位をリニアゲージを用いて測定して算出した.動力伝達軸自身の回転角誤差は測定円板に巻き付けられたステンレスワイヤの伸張変位をレーザーエンコーダを用いて測定して算出した.複数のロータリーエンコーダ,レーザーエンコーダ,リニアゲージからの測定データを多チャンネルデータ処理装置を用いて総合的に整理し,必要な実験結果を供給する計測システムをパソコン3台用いて構成した.

2.ツェッパ等速継手を水平面内に固定したままで,トリポード等速継手を垂直方向に移動させることにより,すなわち,二つの等速継手の回転軸を鉛直平面内で等しい軸交差角に設定したテスト実験を行った.その結果,回転角誤差は1回転中に2π/6周期の正弦波状の成分と,2π周期の正弦は状の成分を持つことが分かった.この特性は等速継手系を水平面内で等しい軸交差角に設定した場合の実験結果と同等の結果であり,新しい実験装置の機能を確認することが出来た.1.ツェッパ等速継手,トリポード等速継手および動力伝達軸で構成される自動車用等速継手系の回転角誤差,動力伝達軸の振れ回り運動と軸方向運動,トリポード等速継手の回転角誤差を解析するために,トリポード等速継手を垂直方向に移動させ,ツェッパ等速継手を水平面内で入出力軸の交点周りに旋回させることにより,等速継手の軸交差角を実車に装着されている状態で設定できる実験装置を設計,製作した.等速継手系の回転角誤差は入力軸と出力軸の回転角をロータリーエンコーダで測定し,それらの差として算出した.動力伝達軸の振れ回り運動および軸方向運動は動力伝達軸に垂直に固定された測定円板の軸直交2方向の微小変位と軸方向の微小変位をリニアゲージを用いて測定して算出した.動力伝達軸自身の回転角誤差,すなわちトリポード等速継手の回転角誤差は測定円板に巻き付けられたステンレスワイヤの移動長をレーザーエンコーダを用いて測定して算出した.複数のロータリーエンコーダ,レーザーエンコーダ,リニアゲージからの測定データを多チャンネルデータ処理装置を用いて総合的に整理し,必要な実験結果を供給する計測システムを構成した.2.等速継手系の回転角誤差は1回転中に2π周期,2π/3周期,2π/6周期の正弦は状の成分をもつことが分かった.2π/3周期成分はトリポード等速継手の回転角誤差であり,2π周期成分は等速継手系のインアラインメントに起因していることを明らかにした.2π/6周期成分は六つのボールをもつツェッパ等速継手の構成部品のクリアランス,加工・組立等の誤差に起因していることを,一般化2円弧棒等速継手の影響係数解析とツェッパ等速継手の入力軸の軸直交2方向の微小変位の測定で明らかにした.また,ツェッパ等速継手は,動力伝達軸(入力軸)を固定して出力軸を旋回すると微小角自転する現象を見出し,その原因を解析的に明らかにした.
インド洋海域世界の「近代」 : 奴隷交易の変容を事例にして

本年度は、2本の論文と13本(日本語8本、英語5本)の学会報告を行った。論文「サイード・ビン・スルターン没後のアフリカ大陸東部領土相続をめぐる経緯-奴隷流通構造における沿岸部スワヒリ社会の機能変化に関する追論-」は、2009年に発表した「奴隷流通構造における沿岸部スワヒリ社会の機能変化」について、発表後に収集した資料に基づき、この問題について、国際関係を視野に入れた考察を行った。また、「インド洋西海域における『奴隷船』狩り-19世紀奴隷交易廃絶活動の一断面-」では、インド洋西海域の奴隷交易について、それを廃止しようとする側から考察したものであり、これによって、本研究は、奴隷交易をめぐって、それを行う者のみならず、それを廃止しようとする者の側からの考察を踏まえることができた。これらの研究は、これまで本研究が行ってきた文献調査の成果を踏まえている。学会報告については、これまでの研究成果をより広い文脈に位置づけることを念頭にして報告を行った。ここでいう「より広い文脈」とは、具体的には、比較や連関を念頭に置いた、世界史ないしはグローバルヒストリーを指している。また、今年度には刊行されなかったものの、すでに校了済みの英語論文(History in Africa次号に掲載)が存在する。これによって、本研究の成果をより多くの読者と共有できると考えている。本研究は、奴隷交易に携わる人々の変容からインド洋西海域世界に於ける近代を考察することを目的とするものである。本年度は以下の研究を行った。1.ヌシ・ベ島に関する事例考察:19世紀の変容を窺ううえでマダガスカル島北西沖のこの島の変容は重要な事例を提供する。この島がフランスの保護下に入ったのではなく、それを契機としてインド洋西海域世界の「繋がり合い」の構造のなかにも組み込まれていった点を明らかにした。2.湾岸諸国における文献および実地調査:オマーンのスールでは、有力ナーホダーを家系に持つ人物との接触に成功し、現在も交流を継続している。次年度以降に行う現地調査に於いて、重要な情報提供者となることが期待される。また、クウェイトでは、現地の研究機関を訪問し、同国に於ける海洋史研究についての詳細な情報や資料を獲得した。湾岸諸国の現地研究者や現地の人々の情報はこれまでの日本や欧米の19世紀を題材としたインド洋海域史研究では殆ど取り上げられてこなかった。それ故に、今後、こうした人々と交流を深め、そこから得た情報を用いることができれば、この分野の研究に新しい展望を開くことができると考えている。3.アフリカ大陸東部沿岸のインド系住民による国籍問題:奴隷交易の重要な担い手である彼らについて、奴隷の所有に関連して発生した国籍問題を取り扱った。彼らの商業的な繁栄の一端は自らを複数の政治権力の庇護下に置くことによって築かれたが、それが奴隷交易廃絶活動の進展とともに変容していく点を明らかにした。この問題は、奴隷交易が19世紀のインド洋西海域に於いて、他の社会的関係と独立して存在していなかったことを証左する好例といえる。4.フランス船籍に関する問題:これも奴隷交易が他の社会的関係と独立して存在しなかったことを証左する一例として取り上げた。今年度は、論文2点を発表し(学術雑誌1、論文集1)、10点の研究報告を行った(うち、国内8、国外2)。交付申請書に記した資料調査の予定については、その多くを実施することができた。7月後半には3週間弱、ボストンで調査を行った。また、8月には3週間強、インド、湾岸での調査を行った。これらの調査からは、ボストンでは平成22年度科学研究費補助金交付申請書のなかで表明した研究目的1、インドでは、平成22年度科学研究費補助金交付申請書のなかで表明した研究目的2に関する資料を得られた。またこれらに加えて、今後現在の研究を発展させうる非常に興味深い資料も得られた。9月の末から10月の前半にかけては、イギリスとアラブ首長国連邦で調査を行った。イギリスでは資料の収集とともに、現地の研究者との情報交換の機会も得られた。交付申請書に記した2つの目的(1.インド亜大陸西岸に関する奴隷流通が及ぼすインド洋周縁諸地域への影響の解明、2.交通革命による蒸気船の登場に伴う流通の変容)は、今年度7月に提出した博士学位請求論文のなかで部分的に取り扱った。また、本年度の目的には挙げていなかったが、1月から2月にかけては、インドでの調査を踏まえて、本研究の重要課題である国籍問題について、海外の研究者たちに対しても成果を披露した。

これらの研究は、これまで本研究が行ってきた文献調査の成果を踏まえている。学会報告については、これまでの研究成果をより広い文脈に位置づけることを念頭にして報告を行った。ここでいう「より広い文脈」とは、具体的には、比較や連関を念頭に置いた、世界史ないしはグローバルヒストリーを指している。また、今年度には刊行されなかったものの、すでに校了済みの英語論文(History in Africa次号に掲載)が存在する。これによって、本研究の成果をより多くの読者と共有できると考えている。
惑星間塵の総合的研究計画の策定

惑星間塵の研究ははじめ黄道光や流星の観測から起り,天文学の一部として発展してきた。特に最近の彗星の探査,赤外衛星の惑星間空間の観測は新しい方向を開いている。しかし日本では,この研究が単に天文学の一部であるに止まらず,物質科学としての取扱いや,星間塵との関連において把握されてきたことがきわだった特長であり,今後の研究計画においてもこのような実績を生かしつつ策定すべきである。このような観点から,特に重点を置くべき計画として以下のものがある。1宇宙微粒子の研究。固体微粒子の形成,変質,消滅にいたる過程の研究と,微粒子物性の実験的・理論的研究を行い,星間塵と惑星間塵との関連を明らかにする。2惑星間塵の光学的性質の研究。鉱物の光学的特性を実験室内で系統的に測定してこれを観測と結びつけるとともに,不規則粒子による光散乱の理論を発展させる。3微粒子の分析における加速器質量分析法の導入。宇宙の微粒子候補として,超高層,深海,地層中で採集される微粒子(宇宙球粒粒子を含む)の化学的性質を知るために,最も有効な方法として加速器質量分析法を導入する。(この方法は将来宇宙探査による回収粒の研究にも有効。)4宇宙探査における微粒子の観測と衝突現象を利用した測定器の開発と使用。宇宙探査において,彗星,小惑星,惑星間塵の観測を進める。そのとき,日本で高い水準にある高速術定現象の研究にもとづき,すぐれた測定器を開発する。1宇宙微粒子の研究。
ベルリン中央衛生局と都市空間-近代的〈バイオ権力〉の発動の場としての公衆衛生

本研究では、申請者自身の先行研究に立脚しつつも、墓地・埋葬形式というこれまでのテーマと隣接した都市現象のフィールドに視点を拡大し、言説・表象の近代化プロセスをより体系的に検討することをめざした。このため具体的には、ベルリンにおける公衆衛生問題の典型として、<一八八三年ベルリン衛生博覧会><公設市場の設置><ミルクと中央衛生局><ゴミ収集システム>という四事例を選び、1840年から1945年までの期間において、それぞれ(a)数値的、空間的変容、(b)法的、行政的規制、(c)文化的慣習、(d)宗教的、経済的付加価値、(e)メディアによる伝達のされ方、(f)そうした情報が、同時代の生命観・衛生観をめぐるディスクールへのフィードバックのされ方を体系的に追った。そうすることで、数値的な具体的データが、ついには理念的あるいは文化的無意識のレベルに吸引されていくダイナミズムをさぐり、単に数値データにとどまらず、生命および健康問題をイメージ化し、図像化する表彰プロセスまで視野にいれることができた。これまでの先行的な検討作業を通じて、申請者は公衆衛生という「専門的」言説を通して、生命と死をめぐり新しい言説の枠組みが「総体的・総合的」に都市空間をおおっていくプロセスを、単に歴史的・社会学的視点からではなく、表象の近代化という大きなフィールドから分析、評価できた。それにより、ベルリン都市空間と近代という限定的な問題定立にとどまらず、都市の分析を表象一般というより広範な問題領野に関連づけることができ、ロンドン、パリ、ニューヨーク、ミラノ等を対象とし、<固体>の近代化と<マス・群集>の近代化を体系的に捉えることが可能となり、そこでの分析結果は、単著書『モノの都市論』(大修館書店)刊行という形で、ひとり申請者が専有することなくまた学会のみならず広く言論界へとフィードバックし、一般の読者にも公表している。申請者はすでに平成7・8年度一般研究(C)科学研究費補助金の枠組みで「ベルリンの墓地・埋葬形式ー近代的〈バイオ権力〉の発動の場としての都市空間の諸相」というテーマで研究を進め、十八世紀末以降におけるベルリンの墓地・埋葬形式をとりあげ、公衆衛生・死生観という角度から、近代化の過程をエピステモロジカルに分析してきた。ベルリンは都市空間として、公衆衛生はバイオ権力の発動形態として、また埋葬形式は衛生問題の具体的かつ本質的事例として、研究目的にもっとも適しているからである。本研究では、この先行研究の実績を踏まえ、墓地・埋葬形式というこれまでのテーマと隣接した都市現象のフィールドに視点を拡大し、言説・表象の近代化プロセスをより体系的に検討している。具体的には、1840年から1945年までの期間において、ベルリンにおける公衆衛生問題の典型として、〈一八八三年ベルリン衛生博覧会〉〈公設市場の設置〉〈ミルクと中央衛生局〉〈ゴミ収集システム〉という四事例を選び、公衆衛生という「専門的」言説から発しつつも、新聞、雑誌ならびに文学といったメディアにより流布された「健康」の図像を通して、生命と死をめぐり新しい言説の枠組みが「総体的・総合的」に都市空間をおおっていくプロセスを、表象の近代化という大きなフィールドから分析、評価できてきている。そこでの分析結果は、平成9年度すでに学術雑誌、新聞等において連載枠を確保し(大修館書店月刊『言語』連載「都市と近代」、『図書新聞』連載「書物のアナトミ-」)継続的に発表しつつあり、ひとり申請者が専有することなくまた学会のみならず広い言論界へとフィールドバックし、一般の読者にも公表している。

申請者はすでに平成7・8年度一般研究(C)科学研究費補助金の枠組みで「ベルリンの墓地・埋葬形式ー近代的<バイオ権力>の発動の場としての都市空間の諸相」というテーマで研究を進め、十八世紀末以降におけるベルリンの墓地・埋葬形式をとりあげ、公衆衛生・死生観という角度から、近代化の過程をエピステモロジカルに分析してきた。ベルリンは都市空間として、公衆衛生はバイオ権力の発動形態として、また埋葬形式は衛生問題の具体的かつ本質的事例として、研究目的にもっとも適しているからである。本研究では、この先行研究の実績を踏まえ、墓地・埋葬形式というこれまでのテーマと隣接した都市現象のフィールドに視点を拡大し、言説・表象の近代化プロセスをより体系的に検討している。具体的には、1840年から1945年までの期間において、ベルリンにおける公衆衛生問題の典型として、<一八八三年ベルリン衛生博覧会><公設市場の設置><ミルクと中央衛生局><ゴミ収集システム>という四事例を選び、公衆衛生という「専門的」言説から発しつつも、新聞、雑誌ならびに文学といったメディアにより流布された「健康」の図像を通して、生命と死をめぐり新しい言説の枠組が「総体的・総合的」に都市空間をおおっていくプロセスを、表象の近代化という大きなフィールドから分析、評価できてきている。そこでの分析結果は、平成9年度すでに学術雑誌、新聞等において連載枠を確保し(立教大学ドイツ文学科論集『アスペクト』、『図書新聞』連載「書物のアナトミー」)継続的に発表しつつあり、ひとり申請者が専有することなくまた学会のみならずより広い言論界へとフィードバックし、一般の読者にも公表している。本研究では、申告者自身の先行研究に立脚しつつも、墓地・埋葬形式というこれまでのテーマと隣接した都市現象のフィールドに視点を拡大し、言説・表象の近代化プロセスをより体系的に検討することをめざした。このため具体的には、ベルリンにおける公衆衛生問題の典型として、<一八八三年ベルリン衛生博覧会><公設市場の設置><ミルクと中央衛生局><ゴミ収集システム>という四事例を選び、1840年から1945年までの期間において、それぞれ(a)数値的、空間的変容、(b)法的、行政的規制、(c)文化的慣習、(d)宗教的、経済的付加価値、(e)メディアによる伝達のされ方、(f)そうした情報が、同時代の生命観・衛生観をめぐるディスクールへのフィードバックのされ方を体系的に追った。そうすることで、数値的な具体的データが、ついには理念的あるいは文化的無意識のレベルに吸引されていくダイナミズムをさぐり、単に数値データにとどまらず、生命および健康問題をイメージ化し、図像化する表象プロセスまで視野にいれることができた。これまでの先行的な検討作業を通じて、申請者は公衆衛生という「専門的」言説を通して、生命と死をめぐり新しい言説の枠組みが「総体的・総合的」に都市空間をおおっていくプロセスを、単に歴史的・社会学的視点からではなく、表象の近代化という大きなフィールドから分析、評価できた。
アデノシン作動性ニューロンシステム可視化への形態学的アプローチ

昨年度の成果をふまえ、本年度は以下の二点で成果をあげた。(1)視覚系:上丘におけるアデノシン、デアミネース(ADA)含有ニューロンが、視床の後外側核に投射することを、免疫組織化学とHRPトレーサー法との併用により証明した。そして、上丘のADA含有細胞に対し網膜からの入力線維が直接その樹状突起にasymmetric synapseを形成することを、変性法と免疫電顕とのコンビネーションにより明らかにした。すなわち、網膜神経節細胞(アデノシン含有)→上丘ADA含有細胞→視床後外側核→大脳皮質視覚領に至る視覚伝達系が存在し、そこにおいてアデノシンが重要な役割を果たしていることを示している。また、視神経切断により、上丘表層のSubstancePやenkephalinを含有するニューロンは著明な変化を示したが、ADA含有細胞は変化を示さなかった。(2)体性感覚系:固定法を工夫することにより(carbodiimide固定)、後根神経節、脊髄後角、後索、後索核におけるアデノシンおよびADAを含有する細胞、終末の分布について検討した。後根神経節では、アデノシン含有細胞は中大型で、一部グルタメートを同時に含有する。一方、ADA含有細胞は小型で、その多くはソマトスタチンを同時に含有する。CDI固定は電顕観察に適さないので、免疫電顕のための固定法について現在検討中である。以上より、ADAはアデノシンによる神経伝達に関与するものと思われるが、アデノシン作動性ニューロンの特異的マーカーとして使えるかどうかについては、更に検討を要するところである。今後は、アデノシンリセプターの精製、アデノシンリセプターをコードする遺伝子のクローニングを行ない、insituハイブリダイゼーション・免疫組織化学により、リセプターの形態学の面からアデノシン作動性システムを検討していきたい。1.技術的には,以下の二つの点で成果をあげた.(1)アデノシン・デアミネース(DA), S-adenosyl nomocysteinase(SAH),アデノシン(Ad)に対する特異的な抗血清を作製した.(2)抗Ad抗体を用いて免疫組織化学によりラット脳を染色すると, Ad含有ニューロンに比べ, Ad含有終末の可視化が困難であったが,動物の灌流法・固定法の改善により(固定液の注入前に, 5%carbodiimide液で灌流する)陽性終末が観察できるようになった.2.以上の成果をふまえて,以下の三つの領域で, Ad作動性システムの検討を行なった.(1)ラット網膜において, Ad, SAH, ADH(免疫組織化学)5′-nuclestidase(組織化学)の分布を明らかにし,網膜各層・各細胞におけるAdの代謝とその機能について検討した. Adを最も高濃度に含むのは神経節細胞で,これらが上丘など中枢神経系に投射すると考えられる.一方, ADA含有細胞は,同じ神経節細胞層にあるが,これらはdisplaced amacrine cellである.(2)上丘表層には, ADAを高濃度に含む細胞が多数観察され,これらはsubstane PやCGRPなどのペプチドを含む細胞群とは明確に異なる細胞群を形成し,視床の東京都外側核に当社する.現在,上丘において網膜由来の終末とADA含有細胞との関係について電顕的観察を行なっている.(3)後根神経節においては, ADA含有細胞は小型で後角表層に投射するが, Ad含有細胞は中大型で,後索を上行し後索核に至る.

後角表層にもAdに陽性を示す線維,終末が分布するが,これらは後索を上行する線維の側枝である可能性が高い. vibrationによる鎮痛作用にAdが関与することが報告されており,その形態学的照明のため,現在,後角のAdを高濃度を含む細胞と, ADA含有細胞とは必ずしも一致せず,神経系のAdの伝達・代謝機構については,更に詳細な検討が必要である.昨年度の成果をふまえ、本年度は以下の二点で成果をあげた。(1)視覚系:上丘におけるアデノシン・デアミネース(ADA)含有ニューロンが、視床の後外側核に投射することを、免疫組織化学とHRPトレーサー法との併用により証明した。そして、上丘のADA含有細胞に対し、網膜からの入力線維が直接その樹状突起にasymmetric synapseを形成することを、変性法と免疫電顕とのコンビネーションにより明らかにした。すなわち、網膜神経節細胞(アデノシン含有)→上丘ADA含有細胞→視床後外側核→大脳皮質視覚領に至る視覚伝達系が存在し、そこにおいてアデノシンが重要な役割を果たしていることを示している。また、視神経切断により、上丘表層のsubstance Pやenkephalinを含有するニューロンは著明な変化を示したが、ADA含有細胞は変化を示さなかった。(2)体性感覚系:固定法を工夫することにより(carbodiimide固定)、後根神経節、脊髄後角、後索、後索核におけるアデノシンおよびADAを含有する細胞、終末の分布について検討した。後根神経節では、アデノシン含有細胞は中大型で、一部グルタメートを同時に含有する。一方、ADA含有細胞は小型で、その多くはソマトスタチンを同時に含有する。CDI固定は電顕観察に適さないので、免疫電顕のための固定法について現在検討中である。以上より、ADAはアデノシンによる神経伝達に関与するものと思われるが、アデノシン作動性ニューロンの特異的マーカーとして使えるかどうかについては、更に検討を要するところである。今後は、アデノシンリセプターの精製、アデノシンリセプターをコードする遺伝子のクローニングを行ない、in situハイブリダイゼーション・免疫組織化学により、リセプターの形態学の面からアデノシン作動性システムを検討していきたい。
杭支持層が傾斜した地盤における杭基礎の耐震設計法の提案

2011年東北地方太平洋沖地震では、傾斜した支持層に建つ杭基礎建物において地盤特性や基礎構造の特徴に起因すると思われる地震被害が見られた。本研究課題では、被災建物の調査や観測データに基づいて、杭支持層の傾斜が杭頭部の地震時応力に与える影響および杭の耐震設計への応用について検討した。2次元有限要素法により数値解析モデルを作成し、本震の地震記録を用いた非線形地震応答解析を実施して、本震時の建物挙動および杭頭部の地震時応力を検討した。杭支持層の傾斜により、階段棟の杭頭部では降伏曲げモーメントに達し、塑性率で2.8となり、本震時の被害状況をある程度説明することができた。一方、杭支持層の傾斜により長い杭と短い杭でモデル化された建物では、短い杭の杭頭部で降伏曲げモーメントに達した。この解析ケースでは塑性率が2.6と実際の被害状況に比べると大きな応答を示す結果となった。次に、杭支持層の傾斜角が杭頭部の地震時応力に与える影響をパラメータスタディにより検討した。杭頭の損傷がないあるいは小さい場合には、杭支持層の傾斜角が大きくなるほど短い杭の杭頭部に地震時応力が集中する結果となったが、杭頭部の損傷が進むにつれて、応力の再配分が起こり、短い杭と長い杭の応力差が小さくなる結果となった。最終年度では上記の結果について、杭支持層の傾斜角と杭頭部の地震時応力の関係として耐震設計に応用できるように影響係数として整理したほか、上部構造を骨組モデルとすることで、上部構造のロッキング振動が杭頭部の曲げモーメントに与える影響について検討した。杭支持層の傾斜角が大きくなることにより、ロッキング振動が励起され、杭頭部の地震時応力が大きくなる傾向を指摘した。最後に、不整形地盤である山形盆地において杭基礎建物の常時微動観測を行い、地盤-杭-建物の動的相互作用について検討を行い、本研究課題の成果の拡張をはかった。東日本大震災で被災した、杭支持層が傾斜した建物の被害調査、常時微動、地震観測記録に基づき、2次元有限要素モデルを作成して数値解析を行った。数値解析では対象建物に設置した地震計で得られた余震記録に基づく線形解析を実施して解析モデルの妥当性を確認した。対象建物は長辺約100m、短辺10mの細長い平面形状をしたRC造5階建ての住居棟と3つの階段棟から構成されている。解析モデルでは、上部構造をせん断多質点系、階段棟を曲げ要素でモデル化し、杭は住居棟、階段棟とも曲げ要素でモデル化し、南北2つの構面の2本の杭で支持するモデルとした。上部構造の固有振動数は3.5hz、地盤の卓越振動数は2.5Hzと設定している。線形解析に引き続き、本震記録を入力地震動とした非線形解析を行った。地盤はR-Oモデル、杭および上部構造はBi-linearモデルで非線形モデルを設定した。入力地震動は仙台市中心部で観測された本震時の記録を用いて、本震時の建物の動的挙動を推定した。2次元有限要素法による非線形解析の結果から、本震時の階段棟の杭頭部分では終局耐力を超える大きな曲げモーメントが得られた。また、住居棟では杭長の短い北側杭では終局曲げモーメントに達しなかったものの、杭長の長い南側杭では杭頭部で終局曲げモーメントに達していた。さらに上記の被災シミュレーションに用いたモデルを一般化して、杭支持層の傾斜が杭頭部の地震時応力に与える影響を検討した。検討手法は2次元有限要素法を用いた地震応答解析であり、短辺10mの上部構造を支える2本の杭の長さを12m-2mから12m-2mまで2mおきに変化させて支持層の傾斜角の影響を考慮した。解析結果より、杭長の長い杭に対する短い杭の地震時杭応力は曲げモーメントで2.2倍から3.7倍で変化し、杭支持層の傾斜角が大きくなるほど短い杭の地震時応力が大きくなる傾向を定量的に示した。平成28年度に予定していた、東日本大震災で被災した杭支持層の傾斜した建物の被災要因推定については、2次元有限要素法による非線形地震応答解析を実施することができた。住居棟、階段棟の杭頭部における本震時の地震時曲げモーメントを評価することによって、解析結果からある程度、被害の様相を説明することができたが、まだ整合のとれない部分もある。そのため数値解析モデル、特に非線形特性の部分を修正していく必要はあるものの、モデルの基本的な部分はある程度完成しているため、初年度の進捗状況としては概ね順調といえる。数値解析によって検討する項目として挙げていた、上部構造のロッキング振動の影響や不整形地盤中の表面波伝播については後回しとなったが、被災した建物の上部構造、杭、地盤を一般化した解析モデルによる数値解析は計画を前倒しする形で先に検討を始めることができた。これにより、杭支持層の傾斜が杭頭部地震時応力へ及ぼす影響について定量的な検討を予定よりも早く始めることができた。前年度研究内容の継続として、数値解析モデルの検証・高度化を行った。上部構造-杭-地盤の非線形動的相互作用解析を行うにあたり、2次元有限要素法の解析モデルを再検討し、上部構造および杭の非線形モデルをBi-linearモデルからTri-linearモデルに修正した。また、上部構造モデルについて、前年度は質点系モデルのみの検討であったが、骨組モデルへの拡張を行った。研究対象建物の敷地地盤のような不整形地盤の地震応答を検討するため、重複反射理論を基礎とした簡易モデルの作成を行った。

杭基礎構造物の解析でよく用いられるPenzien型モデルのような質点系の数値解析モデルと組み合わせて、耐震設計に関する検討を行う準備を整えた。さらに、山形盆地内で行った常時微動観測および地震観測データに基づき、不整形地盤の地盤振動特性について検討した。既往の研究結果などから、基盤形状が傾斜し、軟弱な表層地盤の層厚が異なることが想定されている複数個所での観測結果より、山形盆地内各所での地盤の卓越振動巣を推定した。基盤層が深く、軟弱な表層が厚いと考えられる地点の多くでは、地盤の卓越振動数は1.0Hz前後であり、基盤層が浅くなってくる盆地西部や扇状地上の比較的堅固な地盤が現れる地点では2.0Hzあるいはそれ以上の卓越振動数が観測された。また、各所で得られたボーリングデータから推定される表層地盤の理論的な卓越振動数を求めると、常時微動から推定される結果に比べて高くなる傾向が見られた。常時微動観測結果から得られる地盤の振動特性は、1.0Hz以下の比較的低振動数の領域にピークが見られる傾向があり、これらの結果より、深部の地層の影響が現れていることがわかった。さらに、杭基礎構造物の設計法にかかわる検討として、これら不整形地盤における観測地点の建物について、基礎構造形式を調査した。前年度の主な結果である、2次元有限要素法による数値解析モデルを検証して修正・高度化した。それらの結果を発展させて、耐震設計に応用できる数値解析モデルの開発を行った。観測記録や有限要素法による詳細な数値解析との比較を行う、設計用モデルの妥当性の検討を行う準備が整った。また、本研究課題の重要なテーマのひとつである、不整形地盤の振動特性について、常時微動および地震観測記録とボーリングデータから推定される理論的な傾向について比較を行、データの集積を図ることができた。また、それら不整形地盤に建つ建物の基礎構造種別についても調査を行うことで、本研究課題の目的である、杭支持層が傾斜した地盤における杭基礎の耐震設計法について検討対象を拡張することができた。今年度は模型実験も実施する予定であったが、これについては機材の調達など実験準備を行うにとどまったが、次年度に実施可能な状況となっている。2011年東北地方太平洋沖地震では、傾斜した支持層に建つ杭基礎建物において地盤特性や基礎構造の特徴に起因すると思われる地震被害が見られた。本研究課題では、被災建物の調査や観測データに基づいて、杭支持層の傾斜が杭頭部の地震時応力に与える影響および杭の耐震設計への応用について検討した。2次元有限要素法により数値解析モデルを作成し、本震の地震記録を用いた非線形地震応答解析を実施して、本震時の建物挙動および杭頭部の地震時応力を検討した。杭支持層の傾斜により、階段棟の杭頭部では降伏曲げモーメントに達し、塑性率で2.8となり、本震時の被害状況をある程度説明することができた。一方、杭支持層の傾斜により長い杭と短い杭でモデル化された建物では、短い杭の杭頭部で降伏曲げモーメントに達した。この解析ケースでは塑性率が2.6と実際の被害状況に比べると大きな応答を示す結果となった。次に、杭支持層の傾斜角が杭頭部の地震時応力に与える影響をパラメータスタディにより検討した。
脊髄損傷者の呼気筋麻痺に対する腹壁電気刺激療法の開発

本研究では、脊髄損傷者における呼気筋の回復を図るため、腹壁電気刺激療法を開発した。治療法の開発および導入にあたって、まず、健常者を対象に腹壁電気刺激療法を最大3か月間行って、基礎データを評価して、その効果を検証した。そして、臨床応用に向けた治療プロトコルを開発して脊髄損傷者を対象に腹壁電気刺激療法を実施した。その結果、安全かつ簡便に行える治療法として臨床にも活用できる可能性が示された。一方、呼吸・咳嗽機能の著しい改善は認められなかったことから、今後はプロトコルの再考が必要と考える。脊髄損傷者を対象とした呼吸および咳嗽機能腹壁電気刺激療法の開発に向けて、平成27年度では、健常者を対象に腹壁電気刺激療法を2か月間行い、基礎データを収集し、その効果を検証した。健常成人3名に対し、1回30分間を週3回、最大3か月間の腹壁電気刺激療法を実施した。そして介入前後で呼吸機能および咳嗽能力、超音波画像による腹壁筋の筋厚などの生理学的データを収集し、治療効果を評価した。その結果、治療を3か月継続することで介入前と比較して%肺活量と吸気筋力が有意に改善した。咳嗽時最大呼気流速、呼気筋力、腹壁筋の筋厚も改善がみられたが、有意差は認められなかった。健常者では、元々、十分な呼吸機能を有しているため、著明な改善が認められなかったことが推測される。なお、今回の評価項目に含まれている咳嗽能力に関して、フローセンサを用いて随意咳嗽の流速波形を記録し、各相の指標を特定する方法を用いた。これに関して、脊髄損傷者(患者群)5名および健常者(対照群)5名で咳嗽評価を行い、各指標を比較したところ、特に咳嗽時最大呼気流速および咳嗽加速度において患者群では有意に低下していた。また、患者群を症例ごとに検証したところ咳嗽機能の特性が示された。このことから、腹壁電気刺激療法の効果をみる評価項目として、この方法を用いることにより、より詳細に各相の変化を捉えられることが示唆された。これらの結果をふまえて、今後、脊髄損傷者への臨床応用に向けて、電気刺激条件を見直し、咳嗽能力を含めた評価方法を確立させていく必要があると考える。当初の計画よりも対象者数は少ないが、健常者を対象に腹壁電気刺激療法の効果を検証することができた。また、それによって効率良い電気刺激条件や評価方法の修正を検討することもできており、研究はおおむね順調に進展していると考える。脊髄損傷者を対象とした呼吸および咳嗽機能腹壁電気刺激療法の開発に向けて、平成28年度では昨年度に引き続き、健常者を対象に腹壁電気刺激療法を2か月間行い、基礎データを収集して、その効果を検証した。これらの実施状況をふまえて治療プロトコルおよび評価方法を確立させ、臨床応用として脊髄損傷者を対象に腹壁電気刺激療法を導入した。昨年度に引き続き健常成人4名に対し、1回30分間を週3回、最大3か月間の腹壁電気刺激療法を実施した。そして介入前後でスパイロメータによる呼吸機能およびフローセンサを用いた咳嗽能力、超音波画像による腹壁筋の筋厚などの生理学的データを収集し、治療効果を評価した。その結果、治療を3か月継続することで介入前と比較して%肺活量と吸気・呼気筋力、腹壁筋の筋厚が改善したが、いずれも有意差は認められなかった。咳嗽能力において吸気相時間の延長および最大吸気流速の増加が認められた一方、咳嗽時最大呼気流速および咳嗽加速度において著しい改善は認められなかった。その後、健常者を対象とした治療方法や結果をふまえて、臨床応用に向けた治療プロトコルを開発した。あわせて、評価方法も確立させ、臨床実験に向けて対象者の抽出や機材の移動などの準備を行ったうえで脊髄損傷者に対する腹壁電気刺激療法の実施に至っている。今後も、対象者を増やして脊髄損傷者に対する腹壁電気刺激療法を継続させていく。そして一連の治療結果をまとめて、腹壁電気刺激療法の有効性について検証していく。また、それによって効率良い電気刺激条件や評価方法の修正を検討することもでき、脊髄損傷者への臨床実験につなげることができている。このため、研究はおおむね順調に進展していると考える。脊髄損傷者における呼吸および咳嗽機能の改善に向けて腹壁電気刺激療法の開発に取り組んだ。平成2728年度に行った健常者を対象とした腹壁電気刺激療法の結果をもとに、治療プロトコルおよび評価方法を確立させたうえで、平成29年度では臨床応用として脊髄損傷者を対象に腹壁電気刺激療法を導入して、その効果を検証した。頸髄損傷者2名に対して、1回20分間を週平均3回、対象者の耐えられうる強度にて最大3か月間の腹壁電気刺激療法を実施した。介入前後でスパイロメータによる呼吸機能、咳嗽能力、超音波画像による腹壁筋の筋厚などの生理学的データを収集し、治療効果を評価した。