hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
１ステップ型接着システムの臨床的スミア層溶解能に基づく分類と短・長期的接着性能

冠部を水平に切断後、2種の臨床的スミア層を産生するためダイヤモンドポイント(レギュラー)および耐水研磨紙(#2000)を用いて研削し可及的平坦な被着象牙質面を得た。この面に対し、Clearfil Tri-S Bond (S3), Hybrid Coat II (HC), BeautiBond (BB), Bond Force (BF), Absolute 2 (AB),あるいはG-Bond Plus (GP)の接着システムを用いて処理し、コンポジットレジンを築盛した。37°C水中に1日浸漬後、試料をIsometにてスティック型に切り分け、5°Cと55°CのTCを100,000回行い、通法に従って微小引張り接着試験を行った。その結果、レギュラー研削面に対する接着強さはH23年度に行ったTCなしの接着強さと比較し、GPとBFでは統計学的に有意に低い値を示したが、その他のシステムでは有意差は認めなかった。一方#2000研削面では、すべてのシステムにおいて、TCの有無による比較で統計学的有意差を認めなかった。2.TC後試料のTEM観察現在観察用試料の作製中であり、その結果が得られるには至らなかった。本年度で本研究期間は終了するが、継続して実験を行い、最終的にTEM観察まで行い、その研究成果は国際的な学術雑誌に投稿し公表したいと考えている。H24年度は、各種1ステップ接着システムの微小引張り接着強さを再測定し、またその前の23年度から引き続き行っていた臨床的スミア層溶解能の透過型電子顕微鏡(TEM)による観察を行った。さらに、予定より少し遅れたものの、100,000回のサーマルサイクリング(TC)負荷試験を開始しH25年6月に終了予定であるので、H25年度に負荷後試料の微小引張り接着試験とTEM観察を行う予定である。1.接着強さの再測定TC試験は当初岡山大学で行う予定であったが、本学の設備で行うこととしたため、試料の形態を変える必要性が生じた。そのため、その形態に合わせたコントロールの接着強さを再測定した。ヒト抜去健全大臼歯歯冠部を水平に切断後、2種の臨床的スミア層を産生するためダイヤモンドポイント(レギュラー)および耐水研磨紙(#2000)を用いて可及的平坦な被着象牙質面を得た。この面に対し、Clearfil Tri-S Bond(S3), Hybrid Coat II(HC), BeautiBond(BB), Bond Force(BF), Absolute2(AB),あるいはG-Bond Plusの接着システムを用いて処理し、通法に従って微小引張り試験を行ったが、試料の形態はダンベル型ではなくスティック(ビーム)型とした。その結果、前年度とほぼ同様の値が得られた。2.TEM観察スミア層の溶解能を検討するためにH22年度に表面をSEM観察した試料を用い、H23年度から継続して行っていたTEM観察の結果、ABではレギュラー、#2000によらず、スミア層は脱灰され、コラーゲン線維網と思われる像が観察されたが、そのほかのシステムではレギュラー研削面のほうがスミア層が残存している像が観察された。本研究をの遂行に協力してもらっている大学院生が、まだ経験が少なく実験データのばらつきが大きいため、予定より多くの時間がかかっていることや、実験に必要な抜去歯の収集に手間取ったことが考えられる。今後は、実験手法にも慣れてきているため、比較的スムースに進行できると思われる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
経食道心エコー法を用いた小児の肺血流量モニタリングの臨床応用

経食道ドプラ心エコー図法(TEE)による肺静脈血流速波形(PVF)から算出した指標(TTVIxHR)と熱希釈法による心拍出量(TCO)の間の回帰直線の式を求め,その式からTEEによる心拍出量(DCO)を算出しTCOとDCOの関係を統計学的に分析した。心臓血管手術を予定された成人21名を対象とした。気管内挿管後,肺動脈カテーテルを留置し心拍出量測定装置に接続した。その後TEEプローベ(HP社製21369A)を挿入し,PVFを呼吸停止下に記録し,同時にTCOも測定した。各症例2-4ポイントの測定を行った。PVFから左室収縮期と拡張早期に生じる順行波のそれぞれの時間-速度積分値(TVI-S,TVI-D)と心房収縮期に生じる逆行波の時間-速度積分値(TVI-R)を計測し,TTVI=TVI(S+D-R)とTTVIxHR(TTVIと心拍数の積)をそれぞれ計算した。TCOとTTVIxHRの直線回帰分析を行い,その回帰式からDCOを算出した。TCOとDCOの一致性をBland and Altman分析を行い評価した。結果を以下に記載する。1 62の測定でTCOの欠損は7のためn=55であった。以上よりPVFから測定したTTVIxHRは右心拍出量すなわち肺血流量と密接な関係があり,TTVIxHRから算出したDCOはTCOとある程度一致することが解った。
寒冷地居住者における活動量の動向および運動機能に及ぼす活動量の影響

高齢者および障害者の健康と運動機能を維持するために,屋外歩行は一訓練法として広く推奨されている.しかし,北海道などの積雪地域では,冬期間の屋外歩行は転倒の危険から回避されがちである.寒冷地居住者の冬期間の身体活動量の実態と運動機能の変化を調査する目的で,屋外歩行が自立した60歳以上の健常高齢者および脳卒中片麻痺患者を対象とし,冬期と夏期の2時点において歩行量と身体活動量を計測し,運動機能を評価した.健常高齢者5名(女5,平均年齢63.8歳;以下,健常群),脳卒中片麻痺患者5名(男4,女1,平均年齢67.4歳;以下,片麻痺群)について,平成11年12月平成12年2月の冬期および平成12年6月8月の夏期の2回,歩行・身体活動計測と運動機能評価を施行した.歩行量の計測には万歩計を,身体活動量の計測には加速度センサーによる身体活動連続測定器を使用した.運動機能評価は歩行能力評価として10m歩行時間を,耐久能評価として6分間歩行距離を,下肢筋力評価として連続立ち座り時間を,立位平衡機能評価としてタンデムバランスを行った.片麻痺群において冬期に歩行量が有意に減少していた.個別の検討では,片麻痺群の3例で冬期の歩行量が減少しており,その内の2例が身体活動量の有意な低下を伴っていた.歩行量が低下した全例で冬期の10m歩行時間が延長した.身体活動量が低下した例では6分間歩行距離の短縮と連続立ち座り時間の延長が追加された.即ち,冬期に歩行量が減少した片麻痺患者では下肢運動機能が低下し,身体活動量の低下を伴うと運動機能の低下はより顕著となった.健常群の歩行量,身体活動量,運動機能は,冬期と夏期の間に有意差を認めなかった.寒冷地に居住する片麻痺患者では,冬期間の運動機能の維持を図る上で特別な配慮が必要と考察された.高齢者および障害者の健康と運動機能を維持するために,屋外歩行は一訓練法として広く推奨されている.しかし,北海道などの積雪地域では,冬期間の屋外歩行は転倒の危険から回避されがちである.寒冷地居住者の冬期間の身体活動量の実態と運動機能の変化を調査する目的で,屋外歩行が自立した60歳以上の健常高齢者および脳卒中片麻痺患者を対象とし,冬期と夏期の2時点において歩行量と身体活動量を計測し,運動機能を評価した.健常高齢者5名(女5,平均年齢63.8歳;以下,健常群),脳卒中片麻痺患者5名(男4,女1,平均年齢67.4歳;以下,片麻痺群)について,平成11年12月平成12年2月の冬期および平成12年6月8月の夏期の2回,歩行・身体活動計測と運動機能評価を施行した.歩行量の計測には万歩計を,身体活動量の計測には加速度センサーによる身体活動連続測定器を使用した.運動機能評価は歩行能力評価として10m歩行時間を,耐久能評価として6分間歩行距離を,下肢筋力評価として連続立ち座り時間を,立位平衡機能評価としてタンデムバランスを行った.片麻痺群において冬期に歩行量が有意に減少していた.個別の検討では,片麻痺群の3例で冬期の歩行量が減少しており,その内の2例が身体活動量の有意な低下を伴っていた.歩行量が低下した全例で冬期の10m歩行時間が延長した.身体活動量が低下した例では6分間歩行距離の短縮と連続立ち座り時間の延長が追加された.即ち,冬期に歩行量が減少した片麻痺患者では下肢運動機能が低下し,身体活動量の低下を伴うと運動機能の低下はより顕著となった.健常群の歩行量,身体活動量,運動機能は,冬期と夏期の間に有意差を認めなかった.寒冷地に居住する片麻痺患者では,冬期間の運動機能の維持を図る上で特別な配慮が必要と考察された.高齢者および障害者の運動機能と精神機能を維持するために,屋外歩行は一訓練法として広く推奨されている.しかし,北海道などの積雪地域では,冬期間の屋外歩行は転倒の危険から回避されがちである.寒冷地居住者の冬期間の身体活動量の実態と運動機能の変化を調査する目的で,屋外歩行が自立した60歳以上の健常高齢者および脳卒中片麻痺患者を対象とし,積雪前,積雪後,融雪後の3時点において,歩行量と身体活動量を計測し,運動機能を評価した.歩行量の計測には万歩計を,身体活動量の計測には加速度センサーによる身体活動連続測定器を用いた.運動機能評価は歩行能力評価として10m歩行スピードを,耐久能評価として6分間歩行距離を,下肢筋力評価として連続立ち座り時間を,立位平衡機能評価としてタンデムバランスを行った.健常高齢者3名(女3,平均年齢64.0歳),脳卒中片麻痺患者8名(男7,女1,平均年齢67.3歳)について,積雪前の身体活動量計測と運動機能評価を施行した.本報告書作成時点で,前述した被験者の積雪後の身体活動量計測と運動機能評価を再施行中である.平成12年度の56月に,融雪後の身体活動量計測と運動機能評価を予定している.

積雪前,積雪後,融雪後の3時点における身体活動量と運動機能の結果により,身体活動および運動機能に及ぼす積雪の影響を検討する.上記の検討の結果,積雪による身体活動量の減少および運動機能の低下を認めた場合,その対策を考案し,平成12年度の積雪時に試行する.高齢者および障害者の健康と運動機能を維持するために,屋外歩行は一訓練法として広く推奨されている.しかし,北海道などの積雪地域では,冬期間の屋外歩行は転倒の危険から回避されがちである.寒冷地居住者の冬期間の身体活動量の実態と運動機能の変化を調査する目的で,屋外歩行が自立した60歳以上の健常高齢者および脳卒中片麻痺患者を対象とし,冬期と夏期の2時点において歩行量と身体活動量を計測し,運動機能を評価した.健常高齢者5名(女5,平均年齢63.8歳;以下,健常群),脳卒中片麻痺患者5名(男4,女1,平均年齢67.4歳;以下,片麻痺群)について,平成11年12月平成12年2月の冬期および平成12年6月8月の夏期の2回,歩行・身体活動計測と運動機能評価を施行した.歩行量の計測には万歩計を,身体活動量の計測には加速度センサーによる身体活動連続測定器を使用した.運動機能評価は歩行能力評価として10m歩行時間を,耐久能評価として6分間歩行距離を,下肢筋力評価として連続立ち座り時間を,立位平衡機能評価としてタンデムバランスを行った.片麻痺群において冬期に歩行量が有意に減少していた.個別の検討では,片麻痺群の3例で冬期の歩行量が減少しており,その内の2例が身体活動量の有意な低下を伴っていた.歩行量が低下した全例で冬期の10m歩行時間が延長した.身体活動量が低下した例では6分間歩行距離の短縮と連続立ち座り時間の延長が追加された.即ち,冬期に歩行量が減少した片麻痺患者では下肢運動機能が低下し,身体活動量の低下を伴うと運動機能の低下はより顕著となった.健常群の歩行量,身体活動量,運動機能は,冬期と夏期の間に有意差を認めなかった.寒冷地に居住する片麻痺患者では,冬期間の運動機能の維持を図る上で特別な配慮が必要と考察された.
機能性磁気センサの細胞内操作と局所環境計測

磁場で操作可能な細胞内局所環境センサとして,300 nm及び750 nmの表面にアミノ基を有しかつ内部に磁性体が導入されたポリスチレン微粒子を基材とする磁性微粒子を用い,温度感受性の蛍光色素の一つであるFITCを表面に修飾してナノ温度センサを作製した.ナノ温度センサへの波長1064 nmの近赤外レーザの照射時のレーザ強度と温度上昇の関係を解析的及び実験的に調査した結果,レーザ強度と温度上昇の間には比例関係があり,300 nmのセンサでは約1°C/mW,750 nmのセンサでは約2.5°C/mWとなることを明らかにした.作製したナノ温度センサを,細胞膜を蛍光色素で修飾した犬の腎臓細胞(MDCK細胞)の細胞膜上に固定後レーザを照射した結果,センサ内部の磁性微粒子が発熱し,細胞膜を溶解することで細胞内に導入された.細胞内のセンサは三次元共焦点蛍光観察により確認した.以上より,任意のナノ温度センサを選択的かつ高速な細胞内導入に成功した.細胞内導入に要する時間はレーザの強度の依存し,28 mWのレーザ強度において,750 nmのセンサでは1秒未満,300 nmのセンサでは2秒未満でほぼ100%の細胞導入が可能であった.また,ビーズを導入した細胞の生死判別を行ったところ,300 nmのセンサにおいては28 mWのレーザ出力ではほぼ100%の細胞が生存したが,750 nmのセンサではレーザ出力の増加と共に細胞の生存率が低下することが確認された.以上のことより,低侵襲かつ高速な細胞導入の条件を明らかにした.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。磁場で操作可能な細胞内局所環境センサとして,直径500 nmのポリスチレン微粒子の表面を磁性体で修飾した磁性微粒子に,温度感受性の蛍光色素の一つであるローダミンBを内部に導入し,ナノ温度センサを作製した.作製したナノ温度センサと精度0.3°Cで温度制御が可能で顕微鏡上に設置可能なチャンバを用いて,温度と蛍光強度の関係を較正し,基準温度の蛍光強度を1とした祭に相対蛍光強度が温度と比例しており,温度センサとして利用可能であることを確認した.作製したナノ温度センサの加熱には光ピンセット(使用レーザ波長:1064 nm)を用いて任意のセンサのみを加熱する方式を用いた.今年度は,ローダミンBを導入したフォトレジストで作製したナノ温度センサをマイクロプレート上で加熱し,(1)プレートの温度変化の分布からナノ温度センサの上昇温度を見積もる方法と,(2)1次元の熱伝導方程式を用いて評価する方法,の二種類を行っており,より精度が高いものを今後用いていく計画である.作製したナノ温度センサのレーザによる局所加熱により,任意のナノ温度センサを高速に細胞内へ導入する実験を行い,細胞内へ数十数秒で能動的に導入することに成功し,再現性も確認できている.これにより,磁場で操作したセンサを細胞表面に固定し,局所加熱により任意のセンサを細胞内に選択的に導入するための,基本原理を確認できた.今後は,センサのサイズ,加熱温度・時間,細胞へのダメージなどを評価し,高速細胞導入の実現に向けて研究を進めていく.今後は,磁気ピンセットによる磁気駆動ナノセンサの3次元操作システムを構築する.2つの電磁石のペアを1セットとし,3セットの電磁石のペアを用いることで3次元操作を実現する計画を立てており,現在, FEM解析ソフトウェアのCOMSOL MULTIPHYSICS等を用いて電磁場解析を行い,システム設計を進めている.磁場で操作可能な細胞内局所環境センサとして,300 nm及び750 nmの表面にアミノ基を有しかつ内部に磁性体が導入されたポリスチレン微粒子を基材とする磁性微粒子を用い,温度感受性の蛍光色素の一つであるFITCを表面に修飾してナノ温度センサを作製した.ナノ温度センサへの波長1064 nmの近赤外レーザの照射時のレーザ強度と温度上昇の関係を解析的及び実験的に調査した結果,レーザ強度と温度上昇の間には比例関係があり,300 nmのセンサでは約1°C/mW,750 nmのセンサでは約2.5°C/mWとなることを明らかにした.作製したナノ温度センサを,細胞膜を蛍光色素で修飾した犬の腎臓細胞(MDCK細胞)の細胞膜上に固定後レーザを照射した結果,センサ内部の磁性微粒子が発熱し,細胞膜を溶解することで細胞内に導入された.細胞内のセンサは三次元共焦点蛍光観察により確認した.以上より,任意のナノ温度センサを選択的かつ高速な細胞内導入に成功した.細胞内導入に要する時間はレーザの強度の依存し,28 mWのレーザ強度において,750 nmのセンサでは1秒未満,300 nmのセンサでは2秒未満でほぼ100%の細胞導入が可能であった.また,ビーズを導入した細胞の生死判別を行ったところ,300 nmのセンサにおいては28 mWのレーザ出力ではほぼ100%の細胞が生存したが,750 nmのセンサではレーザ出力の増加と共に細胞の生存率が低下することが確認された.以上のことより,低侵襲かつ高速な細胞導入の条件を明らかにした.磁気駆動ナノ温度センサの作製は順調に進んでおり,また細胞内への温度センサの導入も光ピンセットによる局所加熱により数秒のオーダーで成功している.今後,細胞へのダメージを温度センサの上昇温度と加熱時間を基に評価することで,低侵襲かつ高速なオンデマンド細胞導入が実現できるとかんがえている.

また,この成果を国際会議IEEE NANO2015に投稿し採択されており,成果の発信準備も順調に進んでいる.磁気駆動ナノセンサの3次元操作のためのシステム構築は現在設計を進めている段階であり,全体的に本課題は順調に進展しているものと考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。磁気ピンセットシステム及び磁気駆動ナノセンサを用いて,癌細胞やMDCK細胞(犬の腎臓細胞,インフルエンザウイルスの感染解析のモデル細胞として用いられる)への選択的細胞導入と細胞内状態計測を進める.磁場操作可能な細胞内局所環境センサのサイズ,レーザによる加熱温度・時間,細胞へのダメージの評価を行う.この評価結果に基づいて,細胞内高速導入に適した条件を明らかにする.現在,細胞への付着は,微粒子と細胞表面の受動的な付着によるものである.そこで,細胞膜と融合する人工脂質膜(リポソーム)内にセンサを封入し,人工脂質膜の電荷をフォトクロミック材料のスピロピランの光異性化を用いて,細胞膜への付着を制御することで,ナノ温度センサを選択的に細胞導入する.また,計測対象は温度だけでなく,他のパラメータ(pH,酸素濃度,イオン濃度)の計測にも適用可能かどうかについても検討する.3次元磁気ピンセットシステムを構築し,ナノ温度センサの操作,細胞固定・導入の一連の作業を実現し,細胞内の任意の場所の物理的・化学的特性を蛍光及び外部磁場印加時の磁気駆動ナノセンサの応答から計測する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
地球自転変動と気候変動

古代の地球自転変動を調査するには、地球自転の遅れを示すパラメーターΔTの値を多くの年代に対して求めることが必要である。そのためには世界各地の古代の日月食・星食等の天文現象の記録を収集し、観測記録かどうかを吟味する必要がある。この目的で、年1回ずつ東アジアなど数カ国の古代天文記録の研究者を国立天文台に招き研究会を開催している。平成30年度には2019年3月11日から12日まで「第7回天文学史研究会」と題する研究会を開催し、日本・中国・韓国・インド・イランの研究者を招いて各国の古代天文記録の収集状況を確認し、これまでの研究結果と今後の研究方針や研究協力について議論した。また、平成29年度に開催した第5回「歴史的記録と現代科学」研究会の集録を2019年1月に発行した。英国と中国で行われた国際会議において招待講演を行い、1012世紀の日本や中国の日出入時刻の精度に関する研究成果と7世紀の日食記録から求めた地球自転角に関する研究成果について発表した。研究期間全体を通じて、いろいろな国々の研究者と協力して古代の世界に残る天文記録を発掘し、それらを使って当時の地球自転角を精密に定める研究を進めた。この研究により、古代の日本における時刻制度を明らかにし、従来の研究者が精度が悪いとしていた具注暦の日出入時刻の精度がかなり良かったことを明らかにした。同時に奈良県に残るキトラ古墳の天文図の観測時期と観測地に関する研究も進めた。プトレマイオスのアルマゲストに書かれている火星の軌道の計算の不備も明らかになった。さらに新約聖書に残る日月食と考えらえる記録とキリストの処刑日との関係からその処刑日の候補を求めた。地球自転速度変動と気候変動との関係については、気候変動に関する証拠があまり得られず、その相関関係を充分に明らかにするには至らなかった。古代の地球自転変動を調査するには、地球自転の遅れを示すパラメータΔTの値を多くの時点に対して求めることが必要である。そのためには,世界の古代の日月食や星食の信頼できる記録を調べることが求められる。2014年11月27日から28日にかけて、日本・中国・韓国・インドから東アジアの古代天文記録を研究している研究者を国立天文台に招いて「Intensive Workshop on Ancient and Medieval Eclipse Data: Compilation of Eclipse Data and Examination of their Reliability」と題する研究会を開き、各国の古代日月食・星食の取りまとめ状況を確認し、今後の研究方針と研究協力について議論した。その結果は研究会集録として2015年11月に発行し、それに基づき、その後もこの研究を発展させてきた。その研究結果の1つとして、中国の古代星食の記録からΔTの値が求められることを明らかにし、日本天文学会の欧文研究報告誌に論文として発表した。また東アジアと日本国内の天文学史関係の研究者による研究を議論するため、2016年3月25日と26日に国立天文台にて「第5回天文学史研究会」を開き、新たな古代天文記録の収集を行った。その他、日本の天文記録には時刻が記録されているものがあり、その解釈には当時の時刻制度を知る必要がある。そのため平安時代中期に書かれた御堂関白記の時刻制度を調査した。さらに、古代天文現象を計算するために作成した計算機プログラムを応用して、キトラ古墳天文図の元になった観測の年代と観測場所を特定し、同時に、アルマゲストの記述に基づいて火星の位置と運動を再現し、プトレマイオスの天動説による火星の位置の正確さをも確かめた。日本を含む東アジアの古代日月食記録収集が中国・インド・韓国の研究者の協力の元、順調に進められている。また、御堂関白記の時刻の記述を調査し、当時の時刻制度についての研究も進展した。この研究のために開発した計算機プログラムを応用して行ったキトラ古墳天文図とアルマゲストの研究結果はNHKーBSの「コズミックフロント☆NEXT」でも詳しく取り上げられ、一般の方からの反響も大きかった。古代の地球自転変動を調査するには、地球自転の遅れを示すパラメーターΔTの値を多くの時点に対して求めることが必要である。そのためには、古代の日月食・星食等の天文現象の記録を収集し、観測記録かどうかを吟味する必要がある。2016年3月25日26日と2017年3月17日18日には日本・中国・韓国・インド・ニュージーランド・イスラエルから古代天文記録を研究している研究者を国立天文台に招いて、それぞれ「第5回天文学史研究会」「第6回天文学史研究会」と題する研究会を開催し、各国の古代天文記録の収集状況を確認し、今後の研究方針と研究協力について議論した。前者の研究会についてはその集録を2016年7月に発行した。その研究結果の1つとして、中国の古代星食記録からΔTの値を求めた研究結果を2016年4月発行の日本天文学会欧文報告誌にて発表した。平安時代中期に書かれた御堂関白記に記録された時刻を調査し、従来の研究者による当時の時刻制度の解釈に間違いがあることを見出した。これは当時の天文記録の時刻を解釈するのに重要な結果である。古代天文記録を計算するために作成した計算機プログラムを応用して、キトラ古墳天文図の元になった観測の年代と観測場所を特定した研究結果については、2016年4月発行の国立天文台報にて発表した。

また、プトレマイオスによるアルマゲストに書かれている火星の軌道傾斜角の導き方に不備があることを明らかにし、2016年11月にインドで行われた第7回東洋天文学史国際会議(ICOA-9)にて発表した。星食の解析プログラムは近年の観測結果を解析するためにも使用できる。近年の星食観測結果から得られた研究結果については、2017年3月にイランで開かれた7th International Workshop on Occultation and Eclipseにて招待講演として発表した。日本を含む東アジアの古代日月食記録収集が中国・インド・韓国等の研究者の協力のもと、順調に進められている。古代時刻制度やキトラ古墳天文図・アルマゲストに関する研究も進展した。また、人間文化研究機構の研究者と共同で新約聖書の天文記録に関する研究を開始し、新約聖書に皆既日食を表していると見なせる記述があり、これを用いて、イエス・キリストの処刑日と当時のΔTの値について、研究結果を導きつつある。古代の地球自転変動を調査するには、地球自転の遅れを示すパラメーターΔTの値を多くの年代に対して求めることが必要である。そのためには世界各地の古代の日月食・星食等の天文現象の記録を収集し、観測記録かどうかを吟味する必要がある。この目的で、年1回ずつ東アジアなど数カ国の古代天文記録の研究者を国立天文台に招き研究会を開催している。平成29年度には2018年3月22日から24日まで第5回「歴史的記録と現代科学」研究会と題する研究会を開催し、日本・中国・韓国・インド・ニュージーランド・ベルギーの研究者を招いて各国の古代天文記録の収集状況を確認し、今後の研究方針と研究協力について議論した。また、平成28年度に開催した「第6回天文学史研究会」の集録を2018年2月に発行した。インドとニュージーランドを訪問し、歴史的資料および口承伝説の中に日食記録を見いだし、それを利用することの有用性を確認した.その調査により,15世紀初頭の地球自転変動を精度良く決めることができた。平安時代中期に書かれた御堂関白記に記録された時刻を調査し、その時刻制度を確定した。その結果、当時の具注暦に記された日出入時刻は23分以内の精度があることが判明した。これは従来の研究者が精度が悪いとしていたことに反する重要な結果で、当時の時刻制度についての彼らの理解が間違いであったことを示すものである。古代天文記録を計算するために作成した計算機プログラムを応用してプトレマイオスによるアルマゲストに書かれている惑星の軌道についての研究をも続けている。火星の軌道傾斜角の導き方に不備がある点については、まもなく発行される第7回東洋天文学史国際会議(ICOA-9)の集録にその研究結果が収録される。日本を含む東アジアの古代日月食記録収集は中国・インド・韓国等の研究者の協力のもと、順調に進められている。ただし、発掘された日月食記録のデータが観測記録か予測記録かを判定するのに予想以上の時間が掛かったことと、「平成29年度機構間連携・異分野連携研究プロジェクト」にも採択され、そちらの研究に時間を割かなければならなかったことのため、地球自転変動と気候変動の相関に関する研究は予想した段階まで進められなかった。
新型エーラス・ダンロス症候群の疾患責任遺伝子の単離研究

常染色体劣性遺伝形式の新規エーラス・ダンロス症候群責任遺伝子であるCHST14を同定した。本遺伝子にコードされるD4ST1は活性硫酸をデルマタンに付加する酵素活性を持つ。変異型ではその酵素活性がほぼ完全に消失し、コラーゲン線維束の形成に必要なデコリンの糖鎖部分であるコンドロイチン硫酸/デルマタン硫酸ハイブリッド鎖がコンドロイチン鎖に置き換わる。その結果、柔軟性のないコンドロイチン鎖が外圧に耐えられずコラーゲン線維束が崩壊することが疾患病態であると推測された。常染色体劣性遺伝形式での発症が想定されている新規エーラス・ダンロス症候群の2症例の家系を対象に、Affymetrics社GeneChip Human Mapping 10K SNP arrayを用いたHomozygosity Mapping及び連鎖解析の結果によりLod score2.5以上の7つの候補領域を同定した。それらのうち、Lod scoreが高く、領域の広い領域から優先にマイクロサテライトマーカーを用いたハプロタイプ解析を行い、生物学的家族性とホモ接合体であることを再確認した。それらの候補領域のうち、最長の3.7Mbの領域内に含まれる既知の遺伝子のうち、機能や発現パターンの情報をもとに、有力な候補遺伝子からをダイレクトシークエンス法により変異解析を行い、疾患責任遺伝子を特定することに成功した。現在までに同疾患と考えられる合計8症例(そのうち2症例は姉妹例)にホモ接合性変異もしくは複合へテロ接合性変異を同定した。疾患病態の場である皮膚において、当該疾患責任遺伝子にコードされるタンパク質が発現されているかどうかを確認するため、ヒト線維芽細胞での発現をRT-PCRの系で確認した。当該疾患責任遺伝子にコードされるタンパク質の機能に関してはin vitroの系で解析中である。また、患者皮膚組織標本において、病理学的検索を進めており疾患発症のメカニズム解明に向けた研究を続行している。また、当該遺伝子の変異の認められた新規エーラス・ダンロス症候群症例の臨床学的特徴をまとめており、臨床学的疾患分類の確立も進めている。2005年に信州大学の古庄医師により重症進行性のエーラス・ダンロス症候群が初めて報告された。今回、本症候群の近親婚家系2家系をもちいた連鎖解析により、疾患責任遺伝子であるCHST14(carbohydrate sulfotransferase 14)の同定に成功した。CHST14遺伝子は、デルマタンに活性硫酸を転移する酵素活性を有する1回膜貫通型タンパク質であるD4ST1(dermatan 4-O-sulfotransferase 1)をコードする。D4ST1はゴルジ膜に存在し、小胞体で産生される糖タンパク質であるデルマタンプロテオグリカンに活性硫酸基を転移し、デルマタン硫酸を作る。我々は、HEK293T細胞を用いた一過性強制発現系と、罹患者由来の線維芽細胞を用いた系で、変異タンパク質のデルマタンに対する硫酸基転移酵素活性が消失していることを明らかにした。また、皮膚病理検索により、患者真皮においてコラーゲン線維束の形成異常が観察された。そこで、我々はデルマタンプロテオグリカンの中でも皮膚に多く存在しているデコリンに注目し、糖鎖解析を行った。コラーゲン線維束はコラーゲン線維がデコリンの糖鎖であるコンドロイチン硫酸(CS)/デルマタン硫酸ハイブリッド(DS)鎖により束を形成したものである。変異D4ST1タンパク質は、デルマタンに対する硫酸基転移酵素活性がほぼ消失する。結果的に柔軟性のあるCS/DS鎖は、柔軟性を持たないCS鎖のみの構造に置き換えられる。通常外力に対して伸縮自在なサスペンションのような働きがあるCS/DSハイブリッド鎖が、変異によってCS鎖に置き換えられるためコラーゲン線維束は外圧に耐えられなくなり、束形成が崩壊する。このモデルが重症進行性のエーラス・ダンロス症候群の病態の一つであると推測された(Miyake et al. 2010 Hum Mut)。
歯肉付着上皮細胞におけるタイト結合構成タンパク質とバリア機構

口腔上皮とエナメルを接着させ、高い細胞活性と細胞接着および細胞遊走能を持つ付着上皮細胞のバリア機能を検討するため、タイト結合構成タンパクと細胞骨格の構造、aquaglyceroporinの局在を免疫蛍光染色、免疫電顕、および超微構造学的に検討した。付着上皮細胞では、Occludin、ZO-1、Claudin-1, 4, 16が口腔上皮と比較して明らかに強く反応し、特にエナメル質側表層のDAT細胞で強い発現がみられ、付着上皮細胞は、歯肉結合組織側の基底細胞から付着上皮中央部にかけての細胞群と、DAT細胞に由来する付着上皮先端部およびエナメル質側表層細胞群との2つに分けられる可能性が考えられた。本研究は、歯周組織の恒常性維持に重要な役割を果たしている付着上皮について、付着上皮細胞のタイト結合におけるバリア機構の調節と細胞極性の維持に、タイト結合とそれを裏打ちするアクチンフィラメント細胞骨格がどのような役割を果たしているか、そしてタイト結合構成タンパク質を介して細胞膜直下の細胞質で起こる細胞内情報伝達機構を解明することを目的としている。研究項目としては、1)新鮮組織を用いた急速凍結ディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ法によるタイト結合構成タンパク質と細胞膜直下のアクチン細胞骨格、サイトケラチン細胞骨格の超微構造の三次元解析、2)分光共焦点レーザー顕微鏡によるタイト結合構成タンパク質の局在変化の観察、3)気相培養による口腔粘膜上皮培養シートを用いたLPS刺激によるタイト結合の透過性変化の解析を行う。本年度は昨年度の研究に継続して、1)付着上皮および口腔粘膜上皮におけるタイト結合構成タンパク質のZO、Occludin、Claudinファミリーと共に、Laminin-5/γ-2の発現を、SD系ラット歯肉を用いて検討している。2)未固定で急速凍結固定をした組織を用いたディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ電顕観察のために、岡崎国立共同研究機構・生理学研究所において、ラット上顎臼歯部歯肉を切離後、金属圧着急速凍結固定装置により、未固定新鮮組織の液体ヘリウム急速凍結固定を行い、レプリカ作成を行なっている。さらに、変法Karnovsky固定後にグリセリン置換した組織によるレプリカ作成も併せて行なっている。3)エナメル質表面に付着する付着上皮細胞の最表層細胞、DAT細胞(cells directly attached to the tooth)の動態を検証するために、抜去歯をKarnovsky固定液に浸漬後、低真空SEMによる観察を行なっている。研究項目としては、1)共焦点レーザー顕微鏡によるタイト結合構成タンパク質の局在変化の観察、2)ラット上顎臼歯部歯肉のフリーズフラクチャーレプリカ観察(岡崎国立共同研究機構・生理学研究所の村上政隆准教授との共同研究)、3)、付着上皮細胞の最表層細胞・DAT細胞(cells directly attached to the tooth)のオスミウムマセレーション法による細胞骨格の低真空SEM観察、を中心に行なってきた。最終年度となる本年は、1)タイト結合とアクチン細胞骨格の構造解析として、付着上皮および口腔粘膜上皮におけるタイト結合構成タンパク質のZO、Occludin、Claudinの凍結切片を用いた免疫蛍光染色による、共焦点レーザーレーザー顕微鏡観察。2)新鮮歯肉組織を用いた急速凍結ディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ法および、グルタールアルデヒド固定組織を用いたフリーズフラクチャーレプリカ法によるタイト結合構成タンパク質と細胞膜直下のアクチン細胞骨格、サイトケラチン細胞骨格の超微構造の三次元解析、3)エナメル質表面に付着する付着上皮細胞の最表層細胞、DAT細胞(cells directly attached to the tooth)の動態を検証するために、抜去歯をKarnovsky固定液に浸漬後、低真空SEMによる観察を行なった。研究項目としては、1)新鮮組織を用いた急速凍結ディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ法によるタイト結合構成タンパク質と細胞膜直下のアクチン細胞骨格、サイトケラチン細胞骨格の超微構造の三次元解析、2)分光共焦点レーザー顕微鏡によるタイト結合構成タンパク質の局在変化の観察、3)気相培養による口腔粘膜

上皮培養シートを用いたLPS刺激によるタイト結合の透過性変化のタイムラプス解析、を3年の研究期間で行なうことを計画している。本年度は、1)タイト結合とアクチン細胞骨格の構造解析として、付着上皮および口腔粘膜上皮におけるタイト結合構成タンパク質のZO、Occludin、Claudinの発現を、SD系ラット歯肉の凍結切片による免疫蛍光染色により、共焦点レーザーレーザー顕微鏡を用いて検討している。また、2)急速凍結固定によるディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ電顕観察のために、岡崎国立共同研究機構・生理学研究所において、ラット上顎臼歯部歯肉を切離後、金属圧着急速凍結固定装置により、未固定新鮮組織の液体ヘリウム急速凍結固定を行い、レプリカ作成を行なっている。さらに、3)エナメル質表面に付着する付着上皮細胞の最表層細胞、DAT細胞(cells directly attached to the tooth)の動態を検証するために、抜去歯をKarnovsky固定液に浸漬後、低真空SEMによる観察を行なっている。本年度の研究進捗状況としては、1)付着上皮および口腔粘膜上皮におけるタイト結合構成タンパク質の局在については、ZO、Occludin、Claudin、Laminin-5/γ-2の発現を、SD系ラット歯肉の凍結切片による免疫蛍光染色により、共焦点レーザーレーザー顕微鏡を用いて継続して検討している。ラットでは非脱灰の新鮮未固定標本の凍結切片の作成が難しく、エナメル質表面に付着する付着上皮最表層細胞を剥離して適切な切片を得ることを試みている。2)急速凍結固定によるディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ電顕観察については、岡崎国立共同研究機構・生理学研究所において共同研究を行っているが、付着上皮を同定しうる適切なレプリカ作成のために、変法Karnovsky固定後にグリセリン置換した組織も併せて凍結割断を行なっている状況である。3)エナメル質表面に付着する付着上皮細胞の最表層細胞、DAT細胞(cells directly attached to the tooth)の観察では、抜去歯をKarnovsky固定液に浸漬後、オスミウムマセレーション法を行なうことで、細胞骨格を露出させ、低真空SEMにより観察している。本年度の研究進捗状況としては、1)付着上皮および口腔粘膜上皮におけるタイト結合構成タンパク質の局在については、ZO、Occludin、Claudinの発現を、SD系ラット歯肉の凍結切片による免疫蛍光染色により、共焦点レーザーレーザー顕微鏡を用いて検討しており、いくつかの結果が得られている。2)急速凍結固定によるディープエッチング・フリーズフラクチャーレプリカ電顕観察については、岡崎国立共同研究機構・生理学研究所において共同研究を行っているが、研究日数が限られており、現在は適切なレプリカ作成のための条件設定を試行錯誤している状況である。3)エナメル質表面に付着する付着
廃棄物処分場底部遮水システムへの温度影響に関する実験的研究

本年度は、室内実験装置を用いた遮水システム近傍の水分・溶質移動特性への温度影響に関する実験を実施した。直径30cm、深さ15cmの実験用カラムに砂質土地盤材(豊浦砂)を充填し、日本の埋立地で一般的に使われているHDPE製遮水シートを敷設する。中心には直径2mmのピンホールを想定した模擬破損部を設けた。そして、カラム上部から埋立地内部温度上昇を模擬するため種々の温度に設定された人工浸出水(NaCl溶液)を約7cmの圧力勾配の下でカラム内を流下させた。そして、カラム内部の種々の位置で内部水の濃度又は温度の時間変化を測定することによって、水分、溶質及び熱の流れ特性を把握した。その結果、まず標準条件として室温(約20°C)に設定した人工浸出水を使った実験では、設定した圧力勾配と模擬破損部の面積からオリフィス流れを仮定して求めた流量を基準とすると、最低8%の流量で流下した。しかし、シートと地盤材との接触面にわずかでも凹凸が生じると流量は著しく増大し、実験の再現性が困難であった。一方、溶質は模擬破損部から流入した後、速やかにシートと地盤材の境界面を半径方向9cmまでに移動し、鉛直方向に流下することがわかった。その後、流れは収縮し、ほぼ半径3cmの円筒状に流下することがわかった。また、水温を40°Cまで上昇させて同様の実験を行った結果、水の粘性の増加に伴い、やや流速が増大し、また溶質の移動範囲が拡大したが、基本的には室温の条件とほぼ同様の結果となった。したがって、埋立地温度が40°C程度までの範囲であれば、漏水現象への温度影響は小さいことがわかった。本年度は、「処分場内部の温度影響を再現できる室内実験装置を用いた遮水システム近傍の水分・溶質移動特性への温度影響に関する基本メカニズムの解明」を実施した。実験用カラム(塩ビ製)に砂質土壌を想定した豊浦標準砂を充填し、カラム上部から埋立地内部温度上昇を模擬するため種々の温度に設定された人工浸出水(模擬トレーサー物質として塩化ナトリウムを溶解させた)を滴下し、水分不飽和状態でカラム内を流下させた。そして、カラム内部の種々の位置で内部水の濃度又は温度の時間変化を測定することによって、溶質・熱移動の基本的特性を把握した。まず、溶質移動特性として、降雨強度が1050mm/hrの範囲ではほぼ1×10^<-7>【m!^2】/sのオーダーの溶質分散係数を示した。また、降雨強度の増大とともに指数的に溶質分散係数は増大し、その傾向を実験式で表すことができた。同様に熱移動についても、有効熱伝導に加えて、熱分散の発生による熱伝導率の増大が見られた。熱分散係数は溶質分散係数とオーダーが一致し、両者の相似性が確認できた。このように水分不飽和状態での移動現象を考える場合には、流体力学的分散を考慮する必要があり、遮水システム近傍の熱・溶質移動現象の解析においても重要な要因になることが予測された。
低酸素環境による治療抵抗性を克服するための新たな治療標的遺伝子の同定

2. HIFαを強制発現させると、低酸素環境下でも増殖が抑制されにくい傾向が認められました。3.それぞれの癌細胞株に対して、酸素濃度依存性に感受性に差が報告されている薬剤(インターフェロン、テラルビシン、マイトマイシン)を作用させてみたところ、HIFαを強制発現させた細胞群に抵抗性が増加する傾向が見られました。HIF1α及びHIF2αの発現を個々に抑制した腎癌細胞株の樹立:多数の腎細胞癌株におけるHIF1α及びHIF2αの発現をウェスタンブロットで確認しました。今回の解析にはHIF1α及びHIF2α両方が発現している細胞株が必要であったため、これらの細胞株からACHNを母細胞として選択しました。この細胞にレトロウイルスベクターシステム用いてHIF1α及びHIF2αそれぞれに対するshort hairpin RNAを恒常的に発現させました。樹立した細胞株の成長をMTTアッセイにより解析してみると、樹立した細胞群と母細胞(ACHN)の間で成長速度の差は見られませんでした。更に低酸素環境を擬似的に作り出すデスフェロキサミン(DFO)を添加して同様のアッセイを行いましたが、DFOに対する抵抗性(低酸素への抵抗性)についても各細胞間で差は認められませんでした。HIF1α及びHIF2αの発現を個々に抑制した膀胱癌細胞株の樹立:T24膀胱癌細胞株を用いて同様の細胞株の樹立を試みました。上記と同様のシステムを用いて細胞株を樹立し、MITアッセイにより成長速度及びデスフェロキサミン抵抗性について検討しましたが、母細胞との間に差は認められせんでした。各種抗腫瘍治療に対する感受性の測定:これらの細胞群には正常酸素濃度下では成長速度の差は認められず、更に低酸素環境のみではやはり成長速度にも低酸素耐久性にも差は認められませんでした。以上の実験結果からこれら樹立した細胞群を用いることで純粋にHIFαのサブタイプの違いによる各種抗悪性治療に対する感受性を検討することができると考えられました。現在腎細胞癌株に対しては天然型インターフェロンαを、膀胱癌細胞株に対しては膀胱内注入療法に用いる各種抗癌剤(ピラルビシン、マイトマイシンC)を用いて治療感受性の差を解析しています。HIF1α及びHIF2αの発現を個々に抑制した腎癌細胞株を用いた細胞増殖能の検討:レトロウイルスベクターシステム吊いてHIF1α及びHIF2αそれぞれに対するshort hairpin RNAを恒常的に発現させたACHN腎細胞癌株はin vitroでは各細胞群間に成長速度の差は見られませんでした。更に低酸素環境を擬似的に作り出すデスフェロキサミン(DFO)に対する抵抗性(低酸素への抵抗性)についても各細胞間で差は認められませんでした。現在、これらの細胞をヌードマウスの皮下に投与し、in vivoでの増殖能の違いを検討しております。インターフェロン治療に対する感受性の測定:ACHN腎細胞癌株ばインダーフェロンによる直接的な(宿主本体の免疫能を介さない)腫蕩抑制効果が確認されている腎細胞癌株です。そこで樹立されたHIFα抑制ACHN腎細胞癌株に対する天然型インターフェロンαによる直接的な腫瘍抑制効果をin vitroの実験系で検討しました。Killing curveを描いてみましたが、インターフェロンの濃度や、細胞密度に関わらず、HIFαの抑制による直接的な殺細胞効果への影響は見られませんでした。各HIFαサブユニットに対する抗体を用いた免疫沈降実験系の調整:HIFαサブタイプによる機能の相違がなぜ生じるのかを探る方法の-つとして、それぞれのサブタイプと特異的な結合をする分子を探索する研究を開始しました。それぞれのサブタイプに特異的に反応する抗体の中から、免疫沈降に使用し得るものを選別して共免疫沈降システムを作製しました。現在、発現量の少ない蛋白についても検出が可能になる様に実験系を最適化しております。
ICAIにおける対象世界モデルとそれに基づく概念形成・知識獲得支援に関する研究

本研究の目的は、概念形成及び知識獲得の支援を行う知的教育システムにおける、対象世界モデルの表現法・利用法を明かにすることである。これまでに高校化学、英文法、韓国語初等教育などを対象教科として検討をおこなってきた。本年度は本研究のまとめとして、【.encircled1.】高校化学の対象世界モデルにおける世界の捉え方の拡張、【.encircled2.】高校化学に関する自然言語インタフェースにおける対象世界モデルについての対話能力の拡充、【.encircled3.】化学現象モデルからの図形生成インタフェースの構築、【.encircled4.】韓国語教育システムにおける利用実験と評価、【.encircled5.】英文法教育システムにおける英文法モデルに基づく自然言語対話能力の拡充、等を行い、それぞれ以下に述べるような成果を得た。【.encircled1.】については、これまでに開発してきた化学現象モデルに対して、部分反応、反応途中段階、化学平衡等を取扱い可能にするための拡張を行い、システムの問題解決能力を拡充した。【.encircled2.】については、自然言語表現との突き合わせを考慮した化学現象モデルの表現法について整備し、昨年度までに開発した対話型問題演習システムに組み込んだ。【.encircled3.】については、記号的世界モデル表現から、図形データベース中の基礎図形を組み合わせて、化学現象を表す図形表現を生成する手法を提案し、これを上述の対話インタフェースに組み込んで簡単な図形による化学現象の説明を可能にした。【.encircled4.】については、日本人学生を対象とするシステムの利用実験を行い、開発したシステムが高水準の誤り判定能力を持つ事を実証するとともに、一層の能力向上のための資料を得た。【.encircled5.】については、単一の英文法モデルを用いて、文法知識そのものに対する質問、ある英文が文法的に正しいか否かに関する質問など、様々なタイプの質問に答えるための手法を示し、実験システムを構築した。
島嶼看護職のゆいまーるコミュニケーション構築とサポート体制の検討

本研究における離島診療所で勤務する看護職者は、継続教育の機会が得られにくい、研修を受けるための移動時間と費用の確保、孤立感などの問題を抱えていた。また、離島側の情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology)環境(機器、回線、リテラシー)にも問題がある。研究期間を通し、講義・講演会、シンポジウム等の離島・へき地への遠隔配信を11回実施した。ICT環境の不備やPC操作上の課題はあるが、島を離れずして学べるICTを用いた遠隔支援の可能性およびニーズを確認することができた。ICTを用いた支援は、離島・へき地で勤務する看護職者の継続教育の支援、費用対効果、孤立感の緩和に寄与することが期待される。離島・へき地で勤務する看護職者は地理的特徴から継続教育の機会が得られにくく、知識・情報入手手段も限られている。これらは、人材確保の難しさや早期離職の一因にもなりうる。そのため、離島・へき地で働く看護職が学習や相談を受けられるようなサポートをはじめとする支援体制をつくる必要がある。本研究は、沖縄県における離島・へき地の看護職者に情報通信技術(ICT)が活用できる環境を整備するとともに、ICTを活用して離島で勤務する看護職者間のネットワークを構築することを目的としている。本年度はその第一段階として、沖縄県内の離島診療所(19離島20診療所)で勤務する看護職者全員に対し、遠隔離島における看護実践上の制約や支援体制、継続教育・情報収集方法、パソコン/インターネット活用状況についての質問紙調査、各離島の回線状況確認等を実施した。各離島診療所の看護師数を確認した後25名に質問紙を配布し17名から回答を得た。その結果、専門的知識の情報源は、個人的な経験、医師、教育機関で学んだ内容、他の看護職者、一般的な看護学雑誌がそれぞれ8割を超え、研修/学会への参加59%、インターネットの活用53%であった。所有する主なネットワークは、親病院や本島の病院との電気通信手段、家族・友人・知人などの支援者やサービス、インターネットが半数以上であった。看護実践上の制約として約半数が会議・学会・研修会へ参加できないと回答した。相談手段では17名全員が電話を選択し、携帯メールは35%、パソコンの電子メールは24%であった。研究成果の一部を平成22年9月に9th Canadian Rural Health Research Society (CRHRS) conference(カナダ)で発表した。また、島嶼看護に関する公開講座をICTを用いて離島・へき地に2回発信した。その際、接続予定の離島1カ所が、回線不良のため受講できなかった。離島の回線状況の改善、トラブルシューティングの重要性が確認され、ビデオカンファレンス開催を含め次年度の課題とする。離島・へき地で勤務する看護職者はその地理的特徴から継続教育の機会が得られにくく、知識・情報入手手段も限られている。そのため、離島・へき地で働く看護職が学習や相談を受けられるような支援体制が必要である。本研究は、沖縄県における離島・へき地の看護職者に情報通信技術(ICT)が活用できる環境を整備するとともに、ICTを活用して離島看護職者間のネットワークを構築することを目的としている。本年度は講義・講演会、シンポジウム等の離島・へき地への遠隔配信を7回(送信4回、受信3回)実施した。遠隔配信を通し、遠隔受信/ビデオカンファレンス専用のパソコンがない、接続の度にインターネットリテラシーを備えた方の援助を必要とする等の課題が明確になった。「島嶼・過疎地域における遠隔医療・看護の可能性を探る!」をテーマとした名桜大学人間健康学部シンポジウム(2011.10)において、「遠隔看護研究の視点から看護実践の可能性」について講演した。本講演では、島嶼の特殊性、離島診療所看護師の役割、支援体制と支援の実際、遠隔看護の可能性について述べた。シンポジウムの内容は地方新聞にも掲載され、広く離島・へき地看護職者の現状と支援の必要性を示した。本研究はICTを用いた離島・へき地看護職種間のネットワークを構築することを目的としているが、離島側のICT環境(機器回線リテラシー)が安定的に供給できていないという状況が続いている。次年度は、沖縄県北部の3離島に遠隔配信/ビデオカンファレンス専用のパソコン、およびネットワーク回線(3G)を整備する。また、パソコンのデスクトップへのURLショートカット作成やID/Pass設定を済ませ、ワンクリックアクセス等本学web会議システムへの簡便なアクセス方法を模索する。並行してコンピュータリテラシー教育のため、離島に出向きデモンストレーションを重ねる。定期的な講演会等の遠隔配信を行い、離島側の受信スキルを高める。

今年度は2離島に出向き診療所看護師から継続教育の機会が得られにくい現状と、ICTを用いた遠隔支援のニーズを確認した。離島側のICT環境(機器、回線、リテラシー)が安定的に供給できていないという前年度継続課題に対しては、離島への遠隔配信・ビデオカンファレンス専用のPCを用意した。パソコンのデスクトップににweb会議システムへのショートカット作成とID/Pass設定を済ませ、簡便へアクセスできるよう調整した。専用のネットワーク回線の整備は難航しており、各離島診療所や役場の回線に依存している。コンピュータ/インターネットリテラシー教育については、診療所の医師にも支援を求め2離島から協力が得られている。今年度の講義・講演会、シンポジウム等の離島・へき地への遠隔配信は2回(送信のみ)である。複数離島配信を試みたが、パソコンのセキュリティ上の問題から実現できなかった。セキュリティ上の問題は技術者に相談し解決した。今後も定期的な講演会のライブストリーミング配信を行い、離島側の受信スキルを高める必要性が示唆された。2回の遠隔配信共に、音声面の改善としてマイクからのライン入力を試みたところ、受信側から良好との評価を得た。映像にはwebカメラ機能を有するビデオカメラを使用したところ、回線への負荷が掛かり、接続に一過性の途絶や切断が生じた。負荷軽減のため、離島側の音声をミュートに、映像をoffにして継続したが、映像配信にも課題が残った。配信中のトラブルに対してはチャット機能を使用することで状況が把握しやすく、対応も可能であった。ビデオストリーミング中も常に、相手側のシステムや回線状況を把握する必要がある。離島側のICT環境(機器、回線、リテラシー)の整備が遅れている。実際に離島を訪問し、コンピュータリテラシー教育を実施する必要性があるが、大学の業務の都合で思うように訪問することが出来なかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はICTを用いたへき地・離島看護職種間のネットワークを構築することを目的としているが、離島側のICT環境(機器、回線、リテラシー)が安定的に供給できていないという問題がある。離島への遠隔配信、ビデオカンファレンス専用のPCおよびネットワーク回線を整備し、各離島に設置する必要性があり、次年度には積極的に整備を行う。コンピュータリテラシー/インターネットリテラシー教育のため、離島に出向き、デモンストレーションを重ねる。定期的に講演会のライブストリーミング配信を行い、離島側の受信スキルを高める。