hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リスク細分型保険のためのロバスト回帰分析に関する研究

本年度の研究実績は以下の2点である.1)決定木を用いた損害保険の純保険料推定:損害保険各社は顧客のリスクファクタを従来の保険商品よりも細分化して保険料を設定するリスク細分型保険商品の開発を進めている.リスク細分型保険の保険料を適切にするためには,リスクファクタを説明変数:X,支払保険金額を披説明変数:Yと表したときの条件付平均:E[Y|X]を精度良く推定しなければならない.本研究では,この問題を回帰分析のとして定式化し,これを決定木の枠組で解くことを試みた.保険金額の分布は非対称で正方向に長い裾を持つため,ロバスト回帰推定量である分位点回帰分析と最小二乗回帰分析を利用した二段階推定量を提案した.提案手法を北米の保険会社から提供された自動車保険データに適用したところ従来法よりも有意に良い結果が得られた.本研究の成果は人工知能学会論文誌に掲載された.2)ノンパラメトリック条件付分位点推定:前述のように,損害保険金額の分布は非対称で正方向に長い裾を持つため,外れ値の影響を受けにくいロバストな回帰推定量が必要となる.昨年度までの研究により,L1回帰を一般化した条件付分位点回帰が本問題に有効であることがわかった.本研究では,説明変数Xが高次元で互いに相互作用を持つような状況でもノンパラメトリックに条件付分位点を推定できる方法を開発した.機械学習分野で注目されているカーネル法の枠組を分位点回帰分析に適用することによりこれが可能となった.提案したノンパラメトリック分位点回帰分析は二次計画問題として定式化され,その最適化アルゴリズムの構築も行った.さまざまなベンチマークデータに対して提案方法を適用したところ有意に良い結果が得られた.本研究の成果はJournal of Machine Learning Researchに掲載された.1998年の保険料自由化以来,顧客のリスクを細分化した「リスク細分型保険」市場が拡大しているリスク細分化により保険料設定のための統計モデルは複雑化し,理論/実践の両面から研究が必要となっている.本研究ではリスク細分型保険料設定問題を回帰分析の枠組で捉え,その統計モデルと推定量に関する考察を行った.保険料は過去の支払保険金額に基づいて設定される.支払保険金額の分布は極度に非対称で裾の長い分布となっているため,最小二乗推定量や最尤推定量などの既存の推定量は不安定となってしまう.また,非対称な分布のもとでは、ロバスト推定量もバイアスを持つため利用できない.本研究では分位点回帰(Quantile Regression)を用いた多段階推定量を提案した.提案した推定量を,線形モデル,加法モデル,決定木などの統計モデルや,ニューラルネットワーク,サポートベクトルマシンなどの機械学習モデルに適用した.これらを人工データやベンチマークデータに対してシミュレーションを行い性能の検証を行った.本研究により,支払保険金額のような非対称なデータに対する新しい回帰推定量が構築された.その理論的性質が明らかにされ,既存の推定量よりもロバスト性の観点からより高性能を示すことが確認された.また、北米の自動車保険データに適用した結果,既存の方法よりも予測精度の向上がみられた.本研究の成果を国際会議4件国内会議2件,その他のセミナー発表等2件にて発表した.特に,本年度統計関連学会全国大会の「統計学と保険」セッションならびに日本保険年金リスク学会全国大会では,損害保険各社の保険数理士とディスカッション等を行い,本研究成果を実用化するための課題を検討した.1998年の保険料自由化以来,顧客のリスクを細分化した「リスク細分型保険」市場が拡大している.リスク細分化により保険料設定のための統計モデルは複雑化し,理論/実践の両面から研究が必要となっている.本研究ではリスク細分型保険料設定問題を回帰分析の枠組で捉え,その統計モデルと推定量に関する考察を行った.保険料は純保険料と付加保険料から構成される.本研究では純保険料の推定問題を対象とした.純保険料の推定は,さらに,支払頻度と支払金額の推定にわかれるが,本年度の研究では特に後者を対象とした.保険商品の設計には支払金額分布の平均や標準偏差などの続計量が必要なだけでなく,その確率分布そのものを推定することが望まれる.確率分布を推定することにより,免責金額の設定やマーケティング戦略の立案などより細かな商品設計が可能となる.これまでの研究により保険金額の確率密度分布はさまざまなリスクファクターに依存することが確認されているため,本年度の研究ではリスクファクターを条件とする条件付確率密度推定の研究を行った.リスク細分型保険ではリスクファクターの種類が多く高次元となる.このため,カーネル密度推定のような従来の密度推定方法でなく,分位点回帰分析を用いたアプローチを考察した.分位点回帰分析とは,条件付分位点関数をL1回帰分析の拡張により推定する方法であるが,これを0.01,0.02,...,0.99分位点と細かく推定することにより,条件付確率密度分布を近似することを可能とした.これら多くの推定を行うには莫大な計算コストがかかるが,パラメトリック2次計画法を用いた高速な数値計算アルゴリズムを開発することによりこれを可能とした.本研究の成果を2つの国内学会にて発表した.本年度の研究実績は以下の2点である.1)決定木を用いた損害保険の純保険料

推定:損害保険各社は顧客のリスクファクタを従来の保険商品よりも細分化して保険料を設定するリスク細分型保険商品の開発を進めている.リスク細分型保険の保険料を適切にするためには,リスクファクタを説明変数:X,支払保険金額を披説明変数:Yと表したときの条件付平均:E[Y|X]を精度良く推定しなければならない.本研究では,この問題を回帰分析のとして定式化し,これを決定木の枠組で解くことを試みた.保険金額の分布は非対称で正方向に長い裾を持つため,ロバスト回帰推定量である分位点回帰分析と最小二乗回帰分析を利用した二段階推定量を提案した.提案手法を北米の保険会社から提供された自動車保険データに適用したところ従来法よりも有意に良い結果が得られた.本研究の成果は人工知能学会論文誌に掲載された.2)ノンパラメトリック条件付分位点推定:前述のように,損害保険金額の分布は非対称で正方向に長い裾を持つため,外れ値の影響を受けにくいロバストな回帰推定量が必要となる.昨年度までの研究により,L1回帰を一般化した条件付分位点回帰が本問題に有効であることがわかった.本研究では,説明変数Xが高次元で互いに相互作用を持つような状況でもノンパラメトリックに条件付分位点を推定できる方法を開発した.機械学習分野で注目されているカーネル法の枠組を分位点回帰分析に適用することによりこれが可能となった.提案したノンパラメトリック分位点回帰分析は二次計画問題として定式化され,その最適化アルゴリズムの構築も行った.さまざまなベンチマークデータに対して提案方法を適用したところ有意に良い結果が得られた.本研究の成果はJournal of Machine Learning Researchに掲載された.
経営資源の流動性とイノベーション

本研究プロジェクトは、ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性は、イノベーションの生成のパターンにどのような影響を与えるかを分析することを目的としている。経営資源の流動性が高まれば、社会的には経営資源の配分が効率的になされ、イノベーションにとって好ましい効果があると一般的に考えられている。しかしながら、本当に経営資源の流動性の程度を上げていけば、イノベーションの生成につながるのだろうか。本研究はこれに対して、経営資源の流動性がイノベーションにもたらす影響を、より多元的にとらえることを目的としている。
言語・聴覚障害児者の言語学習に関与する諸条件の解明

平成5年度と平成6年度の両年度にまたがって、病院あるいは学校(ろう学校・難聴学級・普通学校)のいずれかで言語訓練や教育を受けている聴覚障害児延べ106例を追跡調査し、言語学習条件整備用森式チェックリスト(以下チェックリスト)作成とその使用手引きを作成した。本研究の目的は次の2点であった。第1点は、聴覚障害児にとって必要な言語学習条件を就学前の早期に整備するためのチェックリストを作成し、チェックリストで設定した項目(言語学習条件)の妥当性を検討すること。第2点は、チェックリストでは聴覚障害児の重症度に応じて下位項目別に得点を設定し、得られた総得点によって就学時までに「9歳の壁」を打破できるほどの言語能力を獲得させうるかどうかを予測したが、その予後評価表としての妥当性の有無を検討すること。研究の結果、次のことが確認できた。第1点については、本チェックリストで設定した下位項目は概ね妥当であったが、今回の研究で訓練や教育によって継時的に変化する項目と変化しない項目があることが明らかとなった。第2点については、チェックリストで設定した得点によって3歳時点および6歳時点のいずれでも、その子が将来「9歳の壁」に突き当たるかどうかを約80%の確率で予測できた。但し、次の点については留意してチェックリストを使用する必要があった。(1)本チェックリストで最も高い精度でその子の将来を予測できるのは60dBHL100dBHLまでの聴覚障害児であった。(2)60dBHLまでの難聴児と101dBHL以上のろう児、進行性難聴児、先天性奇形による伝音性難聴児、125500Hzの低音域で2040dBの残聴のある高音急墜型難聴児については注意して使用する必要があった。以上の結果を一冊の冊子にまとめ、言語学習条件整備用森式チェックリストならびにその使用の手引き書として出版刊行予定である(学会等への発表はその後の予定)。既に9歳を過ぎた18例の聴覚障害児(平均16歳4カ月)を対象に言語学習条件整備用森式シェックリスト(以下,森式チェックリスト)改訂版を適用した。その結果,森式チェックリスト改訂版は次のように利用できることが示された。第1には森式チェックリスト改訂版の総得点(子供の現状)から,その子が将来「9歳の壁」につき当たるかどうかを予測する予測モデル1の構築である。この予測モデル1に関しては3歳時と6歳時に行った「9歳の壁」の有無に関する予測が一致しており,森式チェックリスト改訂版で3歳の時点でかなりの高い精度をもって「9歳の壁」の有無を予測できることが明らかとなった。第2は森式チェックリスト改訂版の下位項目別の得点の変化(訓練による症状の変化)から「9歳の壁」を打破できるかどうかを予測する予測モデル2の構築である。今回の結果から訓練や指導によって得点が変動する項目と変動しない項目があることが明らかとなったが,今後症例数が増えればさらに訓練や指導によって変化しうる項目と変化しない項目とが明確になるものと思われる。また,今回の研究で森式チェックリスト改訂版による予測と9歳以後の実際の状態が一致しない症例(例外)が2例認められた。1例は家族性・進行性難聴が疑われる症例であり,他の1例は聴力レベルが100dBHLをこえるろうの症例であった。これらの症例は,森式チェックリスト改訂版を適用できない症例が存在する可能性を示している。

今後の研究ではその適用基準を明確にしていく必要があろう。今後の課題としては1.モデル1構築のために,改訂版で示した総得点の妥当性を検討すること,2.モデル2構築のために訓練や指導によって変化しうる項目と変化しない項目を確定すること,3.森式チェックリストの適用となる症例の基準を明確化すること,この3点が考えられた。平成5年と平成6年度の両年度にまたがって,病院あるいは学校(ろう学校・難聴学級・普通学校)のいずれかで言語訓練や教育を受けている聴覚障害児延べ106例を追跡調査し,言語学習条件整備用森式チェックリスト(以下チェックリスト)作成とその使用手引きを作成した。本研究の目的は次の2点であった。第1点は,聴覚障害児にとって必要な言語学習条件を就学前の早期に整備するためのチェックリストを作成し,チェックリストで設定した項目(言語学習条件)の妥当性を検討すること。第2点は,チェックリストでは聴覚障害の重症度に応じて下位項目別に得点を設定し,得られた総得点によって就学時までに「9歳の壁」を打破できるほどの言語能力を獲得させうるかどうかを予測したが,その予後評価表としての妥当性の有無を検討すること。研究の結果,次のことが確認できた。第1点については,本チェックリストで設定した下位項目は概ね妥当であったが,今回の研究で訓練や教育によって継時的に変化する項目と変化しない項目があることが明らかとなった。第2点については,チェックリストで設定した得点によって3歳時点および6歳時点のいずれでも,その子が将来「9歳の壁」に突き当たるかどうかを約80%の確率で予測できた。但し,次の点については留意してチェックリストを使用する必要があった。(1)本チェックリストで最も高い精度でその子の将来を予測できるのは60dBHL100dBHLまでの聴覚障害児であった。(2)60dBHLまでの難聴児と101dBHL以上のろう児,進行性難聴児,先天性奇形による伝音性難聴児,125500Hzの低音域で2040dBの残聴のある高音急墜型難聴児については注意して使用する必要があった。以上の結果を1冊の冊子にまとめ,言語学習条件整備用森式チェックリストならびにその使用の手引き書として出版刊行予定である(学会等への発表はその後の予定)。
暖地型イネ科牧草の低温期における光合成速度と越冬性との関連

西南暖地における暖地型イネ科牧草の越冬性の向上に資する基礎的資料を得る目的で研究を行なった.成果の概要は以下のとおりである.1.8草種における越冬前後の個体群光合成能力の変化を比較すると,おそくとも11月下旬の初霜の頃以後は,各草種とも,能力が急激に低下し, 1月上旬から2月下旬にかけての能力は0またはそれに近い.その後は,春の再生に伴ない,越冬する草種では能力が増大する.この間の能力の経時的変化は,草種により異なるが,能力の低下速度或いは維持程度の草種間差と再生時における能力の増大速度の草種間差との間には,特定の関連性はない.2.ダリスグラスなどの3草種を対象として,剪葉処理により, 11月下旬から2月下旬までの個体の光合成を抑制すると,ダリスグラス及びバヒアグラスでは,この抑制が強いほど春の再生時における光合成能力の増大が劣るという関係がある.しかしローズグラスではこの関係はない.また,ダリスグラス及びマカリカリグラスを対象として, 10月及び11月に,各々1ヶ月間にわたり,遮光処理によって個体の光合性を抑制した場合も,ダリスグラスでは前記の例と同様な関係があり,マカリカリグラスは前記のローズグラスと同様である.ダリスグラス及びバヒアグラスでは,他の2草種に比べて,降霜或いは低温によって枯死する分げつが少ないので,春の再生当初における株の生長に対して,貯蔵養分量が制限要因となり易い.他方,貯蔵養分は,主として光合成により生産される.このようなことから,ダリスグラスなどでは,低温期の光合成速度と春の再生時の光合成能力との間の関連性が強いと推察される.以上のように,低温期の光合成速度と越冬性との関連性は草種により異なるが,越冬性のよい草種では,春の再生時の生長に対する低温期の光合成の意義は大きい.西南暖地における暖地型イネ科牧草の越冬性の向上に資する基礎的資料を得る目的で研究を行なった.成果の概要は以下のとおりである.1.8草種における越冬前後の個体群光合成能力の変化を比較すると,おそくとも11月下旬の初霜の頃以後は,各草種とも,能力が急激に低下し, 1月上旬から2月下旬にかけての能力は0またはそれに近い.その後は,春の再生に伴ない,越冬する草種では能力が増大する.この間の能力の経時的変化は,草種により異なるが,能力の低下速度或いは維持程度の草種間差と再生時における能力の増大速度の草種間差との間には,特定の関連性はない.2.ダリスグラスなどの3草種を対象として,剪葉処理により, 11月下旬から2月下旬までの個体の光合成を抑制すると,ダリスグラス及びバヒアグラスでは,この抑制が強いほど春の再生時における光合成能力の増大が劣るという関係がある.しかしローズグラスではこの関係はない.また,ダリスグラス及びマカリカリグラスを対象として, 10月及び11月に,各々1ヶ月間にわたり,遮光処理によって個体の光合性を抑制した場合も,ダリスグラスでは前記の例と同様な関係があり,マカリカリグラスは前記のローズグラスと同様である.ダリスグラス及びバヒアグラスでは,他の2草種に比べて,降霜或いは低温によって枯死する分げつが少ないので,春の再生当初における株の生長に対して,貯蔵養分量が制限要因となり易い.他方,貯蔵養分は,主として光合成により生産される.このようなことから,ダリスグラスなどでは,低温期の光合成速度と春の再生時の光合成能力との間の関連性が強いと推察される.以上のように,低温期の光合成速度と越冬性との関連性は草種により異なるが,越冬性のよい草種では,春の再生時の生長に対する低温期の光合成の意義は大きい.熱帯原産の暖地型イネ科牧草(【C_4】-植物)の越冬性は、我が国西南暖地における粗飼料生産上の大きな問題点の1つである。しかし、【C_4】-植物の低温下における光合成の実態は末だ充分には明らかでなく、越冬前後の光合成速度と越冬性との関連も明らかでない。このことから、宮崎の低地で、冬の間も株の一部に緑葉を維持するダリスグラス及びマカリカリグラスについて、冬の低温期における光合成速度の日変化を調べるとともに、低温期の遮光処理による光合成抑制と越冬性との関連を明らかにする目的で実験を行なった。越冬後の生育については、現佐調査中であるが、これまでに得られた結果の概要は以下のとおりである。両草種の遮光区及び対照区とも、夜温が56゚C以下に低下すると、翌日の光合成が抑制される。この抑制は、夜明けから正午頃にかけて次第に解除されるように見受けられるが、夜温が低いほど抑制は強く、日中の気温が高いほど解除は早い。また、遮光が強いほど抑制は弱い。両草種とも、遮光処理開始当初は、遮光が強いほど光合成速度は低くなり、植物体各部の非構造性炭水化物濃度が低下する。従って、この時期の降霜による葉の損傷及び光合成能力の低下は遮光が強いほど大きい。しかし、遮光区及び対照区とも、降霜の影響は次第に弱まり、耐霜性が強まるように見受けられる。非構造性炭水化物濃度からみると、耐霜性は対照区が最も強いと推察されるが、1月から2月にかけての気温最低期になると、光合成能力の区間差は殆んど消失する。このことは、前逑の遮光が強いほど低夜温による光合成の抑制が弱いこととともに、低温下では、強光ほど葉緑体の破壊が進み易いことを示唆し、今後の研究課題の1つである。
認識的不正義の悪の諸理由と認識的行為者の責任に関する研究

フェミニスト認識論者ミランダ・フリッカーは2007年、『認識的不正義(Epistemic Injustice)』という著作において、認識的不正義についての体系的研究を提示している。認識的不正義とは、社会での知識の生産、獲得、伝達、拡散における知識の主体としての私たちが社会の力関係などを原因に不当に扱われる不正義のことである。本研究は、フリッカーの著作および第二次文献の議論を整理・検討し、認識的不正義が悪である諸理由を明確にしたうえで、個人が認識的行為者として負う責任の範囲とその取り方を明らかにすることを目的とする。
有系分裂中の細胞内におけるTIMP-1の役割

本年度の研究では、TIMP-1以外にTIMP-2、TIMP-3およびTIMP-4についても、それらの核内移行およびクロモゾームとの結合について検討した。その結果、ABCを用いた間接法で免疫組織学的検討を行ったところ、いずれのTIMPも核内に存在することが確認された。しかし、クロモゾーム上での染色では、染色性の強弱はあるものの、TIMP-3およびTIMP-4はTIMP-1と同じように陽性に染色されたのに対し、TIMP-2の染色は陰性であった。この結果は、TIMP-2はクロモゾームとは結合しないか、結合してもその結合力は極めて弱いことを示唆している。ついで、M期のHeLa細胞について、ジギトニン-ポリアミンまたはフィコールを用いた二つの分画法によってクロモゾームを単離し、Western blottingを行ったところ、ジギトニン-ポリアミン法で得られたクロモゾームにはTIMP-1のみが検出されたのに対し、温和なフィコール法で得られたクロモゾームにはTIMP-1の他TIMP-3およびTIMP-4が検出された。この結果はTIMP-2とクロモゾームの結合が他のTIMPに比べ弱いことを示唆しており、先に示した免疫染色性の結果とよく一致している。さらに、TIMP-1およびTIMP-2がOB-foldタンパクであることから、DNAと直接結合する可能性が考えられる。そこで、M13ファージ単鎖DNAとTIMP-1およびTIMP-2の結合について検討した。いずれの場合も、TIMPを添加した場合、電気泳動上用量依存的にDNAバンドの高分子側へのシフトがみられたが、DNA250μgに対し、TIMP-1では200500pgの添加で有意なシフトがみられたが、TIMP-2では5001000pgでわずかなシフトがみられたのみであった。この結果は、上述したクロモゾーム上での染色性や二つの異なった分画法で得られたクロモゾーム画分のWestern blottingの結果とよく一致している。最近、TIMP-3やTIMP-4タンパクを入手できたので、現在、それらのTIMPについてもDNAとの結合性を検討中である。これまで、培養細胞、特に、有糸分裂中の腫瘍細胞のクロモゾームが抗TIMP-1モノクロナール抗体で濃染することを観察してきたが、これは培養細胞に限った現象ではなく、in vivoでも、例えば、ヒト皮膚扁平上皮がん組織や非ホジキンリンパ腫組織に見られる有糸分裂中のがん細胞で、培養細胞で見られたと同じように、クロモゾームが濃染することを明らかにした。in vivoの有糸分裂中の細胞でクロモゾームが抗TIMP-1抗体で濃染するという結果は、クロモゾームの濃染が単に培養細胞のみに見られる特殊な現象ではなく、有糸分裂cn中の細胞で見られる基本的、且つ、普遍的な現象であることを示唆している。上述の免疫組織学的な結果を踏まえて、クロモゾームにTIMP-1が結合していることを科学的に証明することが、本年度の研究計画の一つであり、当初、計画した方法でクロモゾーム画分の単離を色々と試みたが、分析に十分な量を収集出来ないことが分かった。それで、現在、さらにデメコリチンを用いて有糸分裂の分裂中期で停止させ、有糸分裂指数を50-100%と高めた上、デイギトニンで細胞膜を壊し、クロモゾームを単離し、ショ糖密度勾配法で精製を試みている。従って、当初、計画したTIMP-1が結合するクロモゾーム成分を同定する検索はまだ行なわれていない。本年度の研究ではデメコリチンを用いる予定にしていたが、その後の検討でコルセミド(Demecolcin、和光純薬)の方が有効であることが明らかになったので、約70%コンフルエントのHeLa細胞の培地中にコルセミドを0.2μg/ml添加し、さらに16時間培養した。ピペッテッングにより分裂期の細胞をシャーレからはがした後、細胞を含む培地を900rpm、10分間遠心した。集めた細胞ペレットを10mlの75mM KCl低張液に懸濁し、氷中で30分間放置した(分裂期の細胞の占める割合は80%以上)、30分後750rpmで10分間遠心しKClを除き、つぎに5mlのポリアミン緩衝液〔15mMトリス-塩酸緩衝液(pH7.2)、2mM EDTA、0.5mMEGTA、80mM KCl、20mM NaCl、0.2mMスペルミン、0.5mMスペルミジン、14mM2-メルカプトエタノール〕に細胞を懸濁し、1500rpm、2分間遠心した。この洗浄操作を3回繰り返した。当初は、シヨ糖密度勾配法により精製する予定であったが、回収率が悪いため、0.1%ジギトニンを含むポリアミン緩衝液に細胞を懸濁し、Vortexミキサーを用い、最高スピードで約一分間撹拌することにより染色体を細胞外に放出させた。精製したクロモゾームの構成成分についてウエスタンブロッティングによりTIMPsタンパクを検索したところ、TIMP-1タンパクは確認できたが、それ以外のTIMP-2、-3および-4については確認できなかった。なお、TIMP-1に関してはクロモゾーム画分のスメアでも、抗TIMP-1抗体を用いた染色で確認できた。

平成13年度には、SPBのような架橋形成試薬を用いてTIMP-1がどんなクロモゾーム構成成分と結合しているかを検索する予定である。本年度の研究では、TIMP-1以外にTIMP-2、TIMP-3およびTIMP-4についても、それらの核内移行およびクロモゾームとの結合について検討した。その結果、ABCを用いた間接法で免疫組織学的検討を行ったところ、いずれのTIMPも核内に存在することが確認された。しかし、クロモゾーム上での染色では、染色性の強弱はあるものの、TIMP-3およびTIMP-4はTIMP-1と同じように陽性に染色されたのに対し、TIMP-2の染色は陰性であった。この結果は、TIMP-2はクロモゾームとは結合しないか、結合してもその結合力は極めて弱いことを示唆している。ついで、M期のHeLa細胞について、ジギトニン-ポリアミンまたはフィコールを用いた二つの分画法によってクロモゾームを単離し、Western blottingを行ったところ、ジギトニン-ポリアミン法で得られたクロモゾームにはTIMP-1のみが検出されたのに対し、温和なフィコール法で得られたクロモゾームにはTIMP-1の他TIMP-3およびTIMP-4が検出された。この結果はTIMP-2とクロモゾームの結合が他のTIMPに比べ弱いことを示唆しており、先に示した免疫染色性の結果とよく一致している。さらに、TIMP-1およびTIMP-2がOB-foldタンパクであることから、DNAと直接結合する可能性が考えられる。そこで、M13ファージ単鎖DNAとTIMP-1およびTIMP-2の結合について検討した。いずれの場合も、TIMPを添加した場合、電気泳動上用量依存的にDNAバンドの高分子側へのシフトがみられたが、DNA250μgに対し、TIMP-1では200500pgの添加で有意なシフトがみられたが、TIMP-2では5001000pgでわずかなシフトがみられたのみであった。この結果は、上述したクロモゾーム上での染色性や二つの異なった分画法で得られたクロモゾーム画分のWestern blottingの結果とよく一致している。最近、TIMP-3やTIMP-4タンパクを入手できたので、現在、それらのTIMPについてもDNAとの結合性を検討中である。
エネルギー代謝と食事誘導熱産生の日内変動における褐色脂肪組織の役割

夕食偏重、朝食欠食やシフトワークなど、生活リズムの乱れが肥満・メタボリックシンドローム(以下メタボ)の一因となることが知られているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。申請者らは代謝的熱産生の特異的部位である褐色脂肪組織(以下褐色脂肪)のヒトでの評価法を確立し、その機能低下が肥満を誘発することを明らかにしてきた。エネルギー消費は一日の内で変動し夜間睡眠時は低いが昼間の身体活動や食事摂取に伴いに増加する。本研究では、健常成人のエネルギー消費量、特に食事摂取後の代謝的熱産生を朝と夜の特定時刻に測定して、褐色脂肪活性との関係を解析し日内変動における褐色脂肪の役割を解明することを目的として、以下の研究を実施した。1、20歳代の健常成人20名を被験者として、FDG-PET/CTで各人の褐色脂肪活性を評価し、高活性群と低活性群に分類した。2、褐色脂肪活性そのものが日内変動するのか否かを明らかにするために、朝8時と夜7時に室温27度及び寒冷暴露後(薄着で19度)2時間で呼気分析を行い、褐色脂肪に依存する寒冷誘導熱産生量や脂肪酸酸化量を算出したところ、褐色脂肪高活性群では夜に比べて朝の方が高い傾向がみられたが、低活性群では変わらなかった。3、上記2において、褐色脂肪活性を反映する鎖骨上窩部の皮膚温を測定したところ、褐色脂肪高活性群では夜に比べて朝の方が高い傾向がみられた。4、これらの結果は、ヒト褐色脂肪活性が日内変動しており、夜に比べて朝の方が活性が高いことを示唆している。エネルギー消費の自律的調節に関わる褐色脂肪の活性が、冬に高く夏に低下するという季節変動を示すことは知られていたが、本研究で朝に高く夜に低下するという日内変動を示すことが世界で初めて明らかになった。1、FDG-PET/CTは褐色脂肪活性を評価する標準法であるが、放射線被爆の問題から頻回に利用することは難しい。そこで本研究では、代替法として呼気分析法と皮膚温モニター法を用いた。これらの方法の妥当性については、すでに多くの予備実験で検証済みであるが(論文投稿中)、本研究でもその有用性が確認できた2、褐色脂肪が日内変動する可能性を、2つの異なる評価法で示すことができたのは、きわめて新規性に富み大きな成果である。1、褐色脂肪活性そのものが日内変動することが示唆されたので、これを確定するためにさらに被験者数を増やして同様の実験・測定を継続する。2、寒冷暴露時に加えて、食事摂取後の代謝的熱産生を朝と夜の特定時刻に測定して、褐色脂肪活性との関係を解析し日内変動における褐色脂肪の役割を明らかにする。3、褐色脂肪の日内変動に関わる要因について、時計遺伝子多型や血中ホルモンなどの分析を通して明らかにする。4、上記1については短期間(数か月以内)に実施できるので、成果を学会や学術誌に公表する。

1、褐色脂肪活性そのものが日内変動することが示唆されたので、これを確定するためにさらに被験者数を増やして同様の実験・測定を継続する。2、寒冷暴露時に加えて、食事摂取後の代謝的熱産生を朝と夜の特定時刻に測定して、褐色脂肪活性との関係を解析し日内変動における褐色脂肪の役割を明らかにする。3、褐色脂肪の日内変動に関わる要因について、時計遺伝子多型や血中ホルモンなどの分析を通して明らかにする。4、上記1については短期間(数か月以内)に実施できるので、成果を学会や学術誌に公表する。本研究では被験者への謝金や検査料が大きな割合を占めるが、被験者の募集時期が限られていたため当初計画していた被験者数に達せず、検査料や呼気分析などへの協力謝金が少額となり次年度使用額が生じた。これらは次年度に被験者数を追加しての継続実験に使用する予定である。
英語授業学研究（学習者の英語運用能力を促進する授業実践の定式化）

本研究は,望ましい英語授業の枠組を提案し,その成果や効果を検証することにある。初年度の研究実績にもとづき,2018年度は次の点について研究を進めた。まず,質的研究を取り入れた。分析手法として,自由記述データから語彙を抽出し,出現頻度や語彙相互の関連から記述内容について特徴を示すテキストマイニングを採用した。この手法により,学習方略を配置したシラバスとポートフォリオを統合した授業について,学生の自由記述データの分析を通じ授業の成果を検証した。その結果,比較的英語学力が低い大学生(英検3級の取得が困難である程度)でも,CNN等海外のニュース番組を教材とすることが可能になることがわかった。特に理解から運用につなげるために取り入れたフレーズサイトトランスレーション(短い日本語フレーズを見て英語に直す活動)が,ライティングや英語プレゼンテーションの能力につながることがわかった。また,英語基礎学力を形成する視点から,語彙指導の発展過程を枠組として提案した上で語彙リストの作成に着手した。英語カタカナ語(借用語),中学高校基本語彙,語源から理解する語彙,単語部品(unpleasantlyであれば,un pleasant ly)による語彙,およびそのword family(派生語)へと語彙リストを発展させ,日本人学習者に特化した語彙リストの作成と語彙定着の可能性を模索している。このリストは,リメディアルレベルの英語指導をグローバルな授業へと発展させることを目的としている。その他,当初提案していた枠組に加え,複数の枠組の提案を行い,思い付きや自転車操業に陥らない授業の発展過程を提案した。語彙指導の枠組の提案後膨大な量の語彙リスト作成およびリストを使用した学習効果の検証に予想以上の時間を費やしたことが原因として挙げられる。また,すでに提案した枠組の他,予想以上に多くの枠組を提案するに至ったが,枠組に応じた授業案の作成に労力を費やし,授業を実践するために当初の計画以上の準備が必要となったことが挙げられる。当初考案していた枠組に加え,理想EFL自己像形成にもとづく枠組,Motivational Strategiesの枠組,CLILの枠組,語彙指導の枠組,CFERのCan-do Listを適用した枠組,Cognitive Questionsを活用する枠組等について具体的な提案をし,授業実践事例の構築を進めること。次に,量的研究と質的研究を循環させる授業改善の進め方について提案を行うこと。授業の効果測定については,過去に別々に実施した量的研究と質的研究を循環させ,統計手法を使用した分析と授業参加者の自由記述の分析により授業の発展過程の効果を検証する。英語運用能力を育成する指導法の考え方として,初年度に技能の連動性(4技能それぞれの下位技能をリスト化し,相乗効果の認められる下位技能の組み合わせにより効果が促進されるという考え方)についての提案を行った。今年度は内外の文献や過去の授業者の知見を集め,授業実践事例の構築を進める。部分的に授業実践へと取り込み,その効果を検証する。望ましい英語授業の2つの要因のうち,第1の要因(授業者主導の授業)に関して授業実践の検証を済ませた。第1の要因に含まれる項目のうち,学習者に対する自律支援と中長期的な見通しを組み合わせる授業の在り方に関して,学習方略を組み込んだシラバスとポートフォリオの統合(シラバスに具体的な学習方略を配置し,習得した順に学習者がチェックし進展を確認する方法)の効果を検証した。実践の成果は数値化したデータに加え,学習者の自由記述から次の量的研究の糸口をつかむといった,量的研究と質的研究を循環させて授業実践を発展させる手法を継続して採用している。見通し・自律支援・学習方略を組み合わせた授業の在り方の効果が検証できたことから,第2の要因のうち授業者の学術的専門性を活かした授業を経由し,英語運用能力を高める授業への発展過程が明確となった。英語運用能力を高めるためには4技能を統合した活動や学習が有効であることは指摘されているが,本研究ではこれを一歩進め「連動性」という概念を採用するに至った。各技能には下位技能が存在し,下位技能相互の補い合いや相乗効果により学習がより促進されるという考え方である。この考え方を適用した授業の在り方については,2つの領域<(1)ListeningとReadingの連動性を活かした授業(2)WritingとSpeakingの連動性を活かした授業>で授業実践の効果を検証した。現在3つ以上の技能を連動させた授業実践事例の考案を進めるとともに,英語運用能力を高める領域における枠組構築のために理論的な整理を進めている。授業学研究の核心は授業の発展過程を枠組として示すことである。申請時の枠組に加えて学習動機づけ研究で主張される,理想L2(第2言語)自己の考え方を中心にした枠組についても提案することができた。初年度はシラバスとポートフォリオの統合とその成果に関してのみ効果を検証する予定であったが,研究分担者や連携研究者の努力により,新たな枠組の提案をすることができた。加えて授業者主導の授業から学習者主体のCommunication活動では,教室内でのペアワークやグループワークが中心であり,まとまった量の英語に触れることを想定していなかった。しかし,下位技能間の連動性という考え方を想定することにより,4技能習得を促進するための学習方略に関しても提案ができるようになった。このことから,生の英語やまとまった量の英語に触れることを通じた英語のやりとりを想定することが可能となり,本研究で提案している枠組を,より精緻かつ具体的に発展させることが可能となった。

初年度の研究実績にもとづき,2018年度は次の点について研究を進めた。まず,質的研究を取り入れた。分析手法として,自由記述データから語彙を抽出し,出現頻度や語彙相互の関連から記述内容について特徴を示すテキストマイニングを採用した。この手法により,学習方略を配置したシラバスとポートフォリオを統合した授業について,学生の自由記述データの分析を通じ授業の成果を検証した。その結果,比較的英語学力が低い大学生(英検3級の取得が困難である程度)でも,CNN等海外のニュース番組を教材とすることが可能になることがわかった。特に理解から運用につなげるために取り入れたフレーズサイトトランスレーション(短い日本語フレーズを見て英語に直す活動)が,ライティングや英語プレゼンテーションの能力につながることがわかった。また,英語基礎学力を形成する視点から,語彙指導の発展過程を枠組として提案した上で語彙リストの作成に着手した。英語カタカナ語(借用語),中学高校基本語彙,語源から理解する語彙,単語部品(unpleasantlyであれば,un pleasant ly)による語彙,およびそのword family(派生語)へと語彙リストを発展させ,日本人学習者に特化した語彙リストの作成と語彙定着の可能性を模索している。このリストは,リメディアルレベルの英語指導をグローバルな授業へと発展させることを目的としている。その他,当初提案していた枠組に加え,複数の枠組の提案を行い,思い付きや自転車操業に陥らない授業の発展過程を提案した。語彙指導の枠組の提案後膨大な量の語彙リスト作成およびリストを使用した学習効果の検証に予想以上の時間を費やしたことが原因として挙げられる。また,すでに提案した枠組の他,予想以上に多くの枠組を提案するに至ったが,枠組に応じた授業案の作成に労力を費やし,授業を実践するために当初の計画以上の準備が必要となったことが挙げられる。授業の枠組が具体的に精緻化できたことから,一部研究計画を変更する。これまでの学習内容(勉強の仕方,参加表現,言語活動)の定着を重視する研究に加え,英語運用能力を高める指導のプロセスに重点を置き,研究と実践の効果について検証を進める。英語運用能力を高める授業が,得点力の高い学習者だけを対象とするのではなく,より広範な学習者を対象に展開できるよう次の点に新たに着目する。特に第2の要因における「考える授業」「授業者の専門性を活かした授業」に今まで以上に焦点を当てる。(1)学習者の到達度に応じて適切な難易度の英語教材を提供するための研究(2)4技能の連動性を活かした授業実践事例の構築と,理論的裏付け,および実践の効果検証(3)語彙力向上のための指導法と教材の確定(すでに知っている語彙を活用した語彙増殖法,派生語・語源等に着目した語彙増殖法,e-learningを活用した語彙の定着法(4)学習者の記憶容量に応じた発話の指導(長さや語彙難易度の調整)。
食物繊維の調理加工による含有量および性質の変化と栄養生理機能との関連性

食物繊維の利用法についてはいろいろな角度から研究されている。本研究では食物繊維の供給源としてニンジンに注目し、食パンに添加した場合の利用性について検討した。実験方法は、生およびゆでたニンジンを凍結乾燥粉末とし、小麦粉に対してそれぞれ1,5,10%添加した食パンを製造した。これらの食パンについて比容積とテクスチャーを測定し、ニンジンを添加していない食パン(基本配合食パン)と比較した。テクスチャーの測定には新規に購入したクリープメーターを使用し、歪率70%における応力値を測定した。さらに嗜好性を検討するために官能検査を行い、色、外観、硬さ、歯触り、におい、おいしさなどを比較した。食パンの比容積を測定した結果、ニンジンの凍結乾燥粉末を添加した食パンは、1%および5%添加した場合、生、ゆでとも比容積の値が基本配合食パンより高く、膨らみが良くなったが、10%まで添加すると比容積の値は低下し、膨らみが悪くなった。次にクリープメーターによってテクスチャーを比較すると、生のニンジンを添加した場合は、10%添加の食パンが他の食パンに比べ、有意に硬かった。ゆでたニンジンの場合は、1%添加食パンが有意に軟らかく、10%添加食パンが硬かった。官能検査では、生のニンジンを、1%および10%添加した食パンではにおいが悪く、10%添加では味も悪いという評価になった。ゆでたニンジンを添加した場合は、10%添加で硬いという結果になったが、においや味は基本配合食パンと同じ評価を得た。以上の結果からニンジンの凍結乾燥粉末は、食パンに10%まで添加すると、においや硬さの点でわずかに劣るが、食パンとして十分利用できると考えられる。酵素重量法によって測定したニンジンの食物繊維量から食パン中のニンジン由来の食物繊維量を計算すると、10%添加食パンで一斤約10gとなり、ニンジンの食パンへの添加は、食物繊維源として有効であると考えられる。
工場組織とその競争優位に関する研究-戦略的人的資源管理の観点から-

本研究の目的は、戦略的人的資源管理(SHRM : strategic human resource management)の観点から、工場組織と競争優位との関連を調査することである。製造業においてもの作りが行われている現場である工場のなかでは、機械・設備・建物等が配置され、稼働しているだけでなく、そこは様々な多くの人々が働いている職場であり、そのような人々が協働し、組織を形成している。工場における人々の組織のなかで実施されている作業慣行が、競争優位、具体的には製造成果指標ともいえるQ(quality :品質)、C(cost :コスト)、D(delivery time :納期)といかに関連しているかを、本研究では調査をする。調査は、戦略的人的資源管理の既存研究に基づいて、リサーチクエッションを設定して、フィールドワークによる定性的研究、アンケート調査による定量的研究によって実施された。調査対象には、電機製品を組み立てている日本に所在する工場組織が対象になった。作業や組織を実践するための人的資源管理の慣行、つまり「HRM(人的資源管理)の慣行」の体系は、製造品質との間でのみ「直接関係(direct relations)」はみられた。また、製造技術の形態、つまりライン生産かセル生産かという製造形態に依存して、HRMの慣行の体系は、リードタイムとの間で「調節的関係(moderated relations)」がみられた。また、HRMの慣行の体系は、製造技術の形態を媒介(mediator)として、仕掛かり在庫の量と関連していた。戦略的人的資源管理の研究が進んでいる米国などの研究によると、HRMの慣行は、一貫して、企業成果、例えばROE(自己資本利益率)などと関連していた。しかし、本研究によると、HRMの慣行は、企業成果の根源となる製造成果のような操業的成果とも強い関連がなかった。フォローアップ調査に基づけば、その理由の1つは、製造現場の組織における慣行だけでなく、そこの人々を支援するエンジニアの役割、管理者の役割が製造成果に対して重要であることである。電機製造工場の現場組織に焦点を当てたアンケート調査の結果によれは、仮説で提示したように、いわゆるHigh Performance Work Practices、つまり高い成果を生み出すと想定される仕事や組織に関する諸慣行(practices)は、品質、コスト、納期といったQCD製造成果とは、あまり強い関係がなかった。さらに、製造形態、つまり、組立ラインかセルかと、これらの慣行との交互作用を調べようとした。具体的には、「人に依存した製造形態」といわれる組立セルにおいて、製造成果とHigh Performance Work Practicesとの関連はより強いという仮説をも検証してみたが、その関連はあまり強くなかった。そこで、この調査結果の意味をよく理解するために、アンケート調査の対象企業に訪問して、調査結果をフィードバックした上で、製造現場における仕事や組織の諸慣行と製造成果との関連を再検討してみた。その結果、製造成果、とりわけ品質に関して、製造現場での「品質の作り込み」というよりも、より作り易い設計にすること、つまり「前工程での品質の作り込み」が重要であることが分かった。また、製造技術部のエンジニアたちが製造現場でのミスをできる限り少なくするように、ミスを少なくする仕組み、いわゆる「ポカヨケ」の設置が重視され、それが品質の向上と関運していた。さらに、High Performance Work Practicesあるいは組織志向のHRMというよりも、市場志向のHRM、例えば、非正社員を市場の変動に応じてライン、セルに投入することなどが、製造現場のマネジメントでは今日、重要な課題となっていた。

このように、製造現場でのHRM慣行と製造成果との関運を明らかにしようとしたが、それは、HRMと成果との関連が具体的であり、直接的な関連がみられる現場レベルでのHRM-成果との関連を明らかにしたことを意味する。しかし、その関連はあまり強くなく、海外の戦略的人的資源(SHRM: Strateglc. Human Resource Management)の分野の研究者が主張する程、その関連は強くなく、そのことは「戦略的インパクトの限界(the limits of strategic impacts)」を意味する。今後は、これらの残された問題点(例えば、エンジニアの役割、管理者の役割)をも考慮に入れて、総合的な視点から、現場レベルでのHRM-成果との関連を理論的、実証的に研究していく。本研究の目的は、戦略的人的資源管理(SHRM : strategic human resource management)の観点から、工場組織と競争優位(具体的には、品質、コスト、納期)との関連を調査することである。調査は、戦略的人的資源管理の既存研究に基づいて、リサーチクエッションを設定して、フィールドワークによる定性的研究、アンケート調査による定量的研究によって実施された。調査対象には、電機製品を組み立てている日本に所在する工場組織が対象になった。作業や組織を実践するための人的資源管理の慣行、つまり「HRM (人的資源管理)の慣行」の体系は、製造品質との間でのみ「直接関係(direct relations)」はみられた。また、製造技術の形態、つまりライン生産かセル生産かという製造形態に依存して、HRMの慣行の体系は、リードタイムとの間で「調節的関係(moderated relations)」がみられた。また、HRMの慣行の体系は、製造技術の形態を媒介(mediator)として、仕掛かり在庫の量と関連していた。戦略的人的資源管理の研究が進んでいる米国などの研究によると、HRMの慣行は、一貫して、企業成果、例えばROE (自己資本利益率)などと関連していた。しかし、本研究によると、HRMの慣行は、企業成果の根源となる製造成果のような操業的成果とも強い関連がなかった。フォローアップ調査に基づけば、その理由の1つは、製造現場の組織における慣行だけでなく、そこの人々を支援するエンジニアの役割、管理者の役割が製造成果に対して重要であることである。また、アンケート調査を回答する際に、サンプル(対象企業)に偏りがあったこともその原因だと考えられる。さらに、回答者の回答が5段階評価の3点に集中していたことも他の原因として想定される。調査方法論的だけでなく、理論的にもその原因として、HRMの慣行と製造成果との関連が直線的なものとして議論を展開したことにあるかもしれない。このような調査はさらに継続して量を増やすのと同時に、その理論と実証の質を高める必要がある。今後も、ここで実施した研究をべースとして、研究を発展させる必要がある。
Evi1遺伝子群による細胞接着を介した白血病幹細胞維持機構の解明

EVI1遺伝子は難治性白血病の原因遺伝子であり、これまでEVI1欠損マウスの解析から造血幹細胞維持に係わる転写因子としての性質を同定していた。そこで白血病幹細胞維持に係わる機構を同定するために、ターゲット遺伝子群の同定並びにEVI1高発現白血病細胞の機能解析を行い、GATA-2の転写調節への関与と、白血病細胞の性質として細胞接着能の亢進を同定した。この細胞接着能の亢進は主としてMatrigelへの細胞接着能であり、その原因はIntegrin遺伝子群のITGA6とITGB4の転写亢進であった。ITGA6/ITGB4 heterodimerの発現は、EVI1遺伝子により直接制御されており、再発性白血病においても有意な転写亢進が存在していた。さらに細胞接着能と抗がん剤耐性性の関係を各EVI1、ITGA6、ITGB4 shRNA導入実験、さらにはITGA6/ITGB4中和抗体を用いた実験により検討したところ、両者の中和抗体、並びにshRNA導入により、細胞接着能の低下と抗がん剤への感受性が復活することから、細胞接着能による抗がん剤耐性性の獲得によりEVI1高発現白血病が難治性である一つの性質を示していることがわかった。以上よりGATA-2の転写調節を含めITGA6とITGB4遺伝子群へのEVI1による直接的な転写調節機構が存在し、白血病を含む造血幹細胞の維持機構として、ITGA6とITGB4の高発現が存在する可能性を示唆した。さらに抗ITGA6/ITGB4抗体を作成、in vivo白血病モデルマウスを用いた投与実験により、この白血病細胞移植マウスの生存期間の延長が有意に出現したことから、難治性白血病、再発性白血病における新規治療法の開発に繋がるものと期待される。1.細胞接着に関わるEVII遺伝子群の機能解析EVI1遺伝子発現と細胞接着との関連性を検討した所、EVI1高発現白血病細胞は、マトリゲルへの接着性が亢進し、その因子として、Integrin alpha6、beta4を同定した。此の2因子をそれぞれsiRNAで発現抑制することにより接着性の低下が、特にalpha6抑制は増殖抑制をもたらした。また、両者の中和抗体を用いた検索によりいずれも接着能が低下し、細胞表面で働いく事がわかった。遺伝子発現の検討により、患者EVI1高発現白血病においても特異的に発現亢進が見られたため、両者のプロモーター解析により、いずれもEVI1により直接もしくは間接的に転写を抑制していることがわかった。さらに詳しい検討を行っている。両者のShRNA安定白血病発現株を作製し、NOG免疫抑制マウスに移植することにより、Nicheとの関連性、白血病細胞の維持機構を見当している。同時にEVI1高発現白血病細胞において細胞接着、増殖に関わる因子として、GRP56を同定した。此の因子のsiRNAによる発現低下は細胞のapoptosisを引き起こすことがわかった。さらに情報伝達経路の検討、抗体刺激に寄る細胞の変動、接着性、Integrinとの関連性があるためIntegrin alpha6、beta4との関連性を検討している。2.転写因子としてのEVI1の機能解析EVI1遺伝子のGATA-2転写活性化の分子機構の解析から、PCAFとの結合、さらに転写活性化の促進、そしてEVI1たんぱく質のアセチル化が促進することを同定した。さらに転写活性化に関わる機能ドメインの検討からCtBP結合領域の重要性と、その中の564リジン残基のアセチル基が転写活性化に不可欠であることがわかった。さらにその領域に結合するたんぱく質結合、CtBPとの関連性について詳細に検討中である。
ヘモグロビンの構造変化のX線結晶解析

1)現在つくばの放射光実験施設で動いている時分割ラウエカメラで、レザーフラッシュをトリガーとして、ミリ秒領域でX線結晶解析が行なえる試料として、α鎖のFeをMgに置き換え、β鎖の配位子結合を阻害する位置のvaline(67E11)をisoleucineに置き換えたhemoglobin(Hb)のCO結合型、α_2(Mg)β_2^<E11Val→Ile>(FeCO)を使っている。しかし、このHbの結晶の、レザーフラッシュでCOを解離した直後のラウエ写真を撮ることにまだ成功していない。その原因は、今年度中ごろから、このHbの結晶が格子定数が10%ほど変化したものが出るようになり、準備が振り出しに戻ってしまったことにある。原因はつかめないままであるが、この新しい方の結晶も高分解能でX線結晶解析を行い、時分割ラウエ法の実験用の結晶がどちらかになっても良いような準備をして、次回の96年4月のマシンタイムにのぞむ。2)polyethyleneglycolの溶液から出るdeoxyHbの結晶の、Hbの構造変化を阻害していると思われる位置にある、分子間の結合に関与しているアミノ酸を変異させたHbを、組換DNA法で大腸菌を使って発現させた。今後このHbを結晶化して、結晶型は同じになるか、結晶中のHbの性質はどうなるか、構造変化は起こるか等調べていく。3)光分解する架橋試薬BNBAを使って、α鎖を架橋してα2量体を作り、β鎖と再構成して、架橋された4量体を作った。このHbは紫外光で架橋が切れることも確認した。しかしまだ架橋されている位置が同定されていない。