hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児期における自然教育の歴史と展望：奈良女子高等師範学校附属幼稚園資料の分析から

本研究では、保育実践の歴史を辿りつつ、就学前の子どもたちが身近な生きものと出会う発達的意味を再考したい。本研究を遂行するに当たっては、以下に示す3つのプロセスが必要である。(A)奈良女子高等師範学校附属幼稚園資料の電子化およびデータベースの構築:資料をスキャナで取り込み電子的にアーカイブ。(B)資料データの書き起こしと分析:電子データ化した資料から、動植物に関わる部分を抜粋してデータベースを構築。(C)分析結果の理論化:国内外の幼児教育「環境」の制度と理論の歴史、および実践記録を収集しまとめるとともに、動物介在教育の理念などをまとめ日本的風土(自然及び文化)と照らし合わせる。本年度は、(A)資料の電子化と(B)資料の書き起こし(C)理論化のための文献収集を行った。まず、(A)については、現存する大正から昭和初期の奈良女子大学附属幼稚園の資料すべてのスキャニング作業を終了し、データベースの構築を行った。その後(B)資料の書き起こしを随時進めている段階である。(C)についても、各分野からの関連する資料を収集している。来年度は、日本の幼児教育における保育内容「環境」の歴史的変遷と、奈良女子高等師範学校附属幼稚園の実践との対応付けを行っていく。現在、大正および昭和初期の保育案より、動植物との関わりを含む内容を抜粋しているが、手書きの保育案の書き起こしがやや遅れている。そのため、大正時代の保育案の抜粋については終了したものの、昭和初期の保育案はこれからとりかかるところである。早急に進めていきたい。今年度予定していた(A)資料の電子化の作業は終了した。2011年度は、(A)資料の電子化を行い、2012年度は電子化したファイルの整理を行った。その作業により、資料のアーカイブという目標は達成した。また、大正時代の保育案から動植物が登場する箇所を抜粋する作業はすでに終了した。2013年度は、昭和初期の資料の書き起こしを早急に行っていきたい。さらに、2013年度が最終年度となるため、日本の幼児教育における自然教育の歴史的変遷において、奈良女子高等師範学校附属幼稚園の実践の意味づけを行い、今後の自然教育のあり方を提言したい。2011年度は、(A)資料の電子化を行った。2012年度は、その電子化したファイルの整理しと(B)資料の書き起こしを中心に行っていく。さらに(C)理論化のための文献収集を行い、日本の幼児教育における保育内容「環境」の歴史的変遷と、奈良女子高等師範学校附属幼稚園の実践との対応付けを行っていきたい。該当なし2012年度は、(B)資料の書き起こしのための人件費が必要となる。さらに、各種書籍、論文購入のための図書費として研究費を使用する。また、文献収集、学会発表等の旅費として使用する。
元良勇次郎の思想史的研究-宗教と倫理

明治後期から大正期に至る宗教概念の変遷と成立事情について、元良勇次郎の思想を分析対象として、考察した。元良は、一九〇〇年年より活発化する宗教と教育の衝突論争で、人間の一面として切り離すことの出来ないブラックボックスとして、宗教的領域の存在を認めている。このような発想の原点は、宗教理解と科学的探究を両立させていたJ.T.ギュリックからの感化と、当時勃興していた精神物理学からの影響であることが分かった。また、人間の知性以外の意志や感情面を宗教的心性として担保する元良の姿勢が、一九〇〇年以降に思想形成をする知識人階級に継承されていたことが確認できた。申請者は、近代における宗教概念の成立と共に表出した「個人」の倫理観の有り様を、元良勇次郎(1858-1912)の宗教思想を題材とし、とりわけ「自己超越」の思想に関する史的展開の中で再評価することによって、明治大正倫理史を再検討すべく研究を進めている。2015年度は、従来キリスト教から転向した科学的合理主義者として論じられる元良勇次郎の「宗教」観を、明治30年代の「宗教論争」における言説のなかで分析・検討し、またその「宗教」観の原点となる幕末維新期三田藩の史的状況を調査・検討した。「宗教」を人間が自然に結合するための一つの方法とみていた元良の理解は、西欧における科学的方法論、とりわけマッハを初めとする現象学的方法論が出現し、古典物理学からの脱却が進みつつあった当時の学術的展開に影響を受けたものであり、「精神」概念へのアプローチが霊魂などの形而上的な存在から説明されるのではなく、現象学的な理解へと移り変わる過程で産み出されたものであった。西洋学術における様々な科学分野の生誕と軌を一にする認識論的転換の中で学術的探究をすすめた元良の「宗教」観は、後に宗教学講座を開設する姉崎正治の「宗教学」定義に先駆的な役割を果たしていたと理解できる。また以上の学術的成果の背景となった元良の社会認識のあり方は、三田藩の特殊な幕末維新期の状況と無関係ではなかった。三田藩は、藩主九鬼隆義の急進的な改革路線と維新期の混乱によって士族階級が早い段階で分解している。元良の生家である上士格杉田家も、明治初頭に帰農困窮の後、一家ぐるみでキリスト教社会での再出発を余儀なくされている。元良が平民キリスト教徒として思想形成をスタートさせたことは、「宗教」に対する認識以上に、激変する中で社会的秩序を作り出す倫理の意義を、従来の政治的価値観以外の視点から構成していこうとする動機となっていたと理解できる。研究計画が遅れている主たる理由は、以下の三点にある。一つ目は、精心物理学から実験心理学への西洋における心理学の学術的展開と元良の学術的到達点との関係を理解することが当初の目的であったが、その枠組みを超えてマッハからアインシュタインにいたる現代物理学形成の原動力となった科学論の展開を視野にいれて研究を進めていることがあげられる。二つ目は、調査によって元良の幼少期である幕末期三田藩の状況が、元良の言説に少なからぬ影響を与えていることが分かり、摂津地域維新期の研究を加えたことである。以上の二点は、いずれも元良を詳細に検討するために必要な項目であるため研究計画に組み入れているが、予定外の時間をとることとなり、元良の宗教観そのものをまとめる予定であった2015年度の計画を遅らせる原因となっている。三つめは、「宗教」と「自己超越」の思想との関連を論じるための基礎調査を行ったところ、新しい史料が発見されたことがあげられる。綱島梁川の郷里にある岡山県高梁市有漢生涯学習センター綱島梁川資料室での調査によって、近年行方が分からなくなっていた『回覧集』全七冊(梁川の周辺人物が自身の宗教的関心事を記入して回覧したもの)を見つけることが出来た。こちらの解読は進んでいないため、2015年度内に基礎調査を終わらせる予定が遅滞している原因となっている。なお、この資料解読の内容によっては、研究の対象をかえることも計画している。2016年度は、2015年度に行った調査をまとめ、元良の思想形成期を三田藩の幕末維新期における社会的状況と合わせて考察を行い、論文(「元良の思想形成期」『〈霊性〉と〈平和〉』2号、東アジア〈霊性〉・〈平和〉研究会2017年3月)としてまとめた。元良のもつ科学的志向が、幕末の蘭学や、一九世紀中盤以降の進化論受容と密接な関わり合いがあることが明らかとなった。とりわけ、日本にいたキリスト教宣教師にとって科学論と信仰との兼ね合いが喫緊の課題であった時期に、J.T.ギュリックのような進化論を信仰とを合わせて理解しようとする人物に示唆を受けていた点を論じた。

この点は、1900年前後に教育と宗教に関する論争時に、「宗教」が人間に本質的に備わるものとして議論を展開する元良の思想的背景を考える上で、焦点となる。1880年代以降、西洋学術における様々な科学分野の生誕と軌を一にする認識論的転換の中で学術的探究をすすめた元良の「宗教」観を、連続的に把握することで、明治前半から中盤にかけての「宗教」と「科学」が、個人の内面で如何に把握されていったのかが明らかとなる。今後は、以上の成果をもとにして、1900年前後の「宗教観念」の展開の中で元良を位置づけることが課題である。申請者は、近代における宗教概念の成立と共に表出した「個人」の倫理観の有り様を、元良勇次郎(1858-1912)の宗教思想を題材とし、とりわけ「自己超越」の思想に関する史的展開の中で再評価することによって、明治大正倫理史を再検討すべく研究を進めている。2015年度は、従来キリスト教から転向した科学的合理主義者として論じられる元良勇次郎の「宗教」観を、明治30年代の「宗教論争」における言説のなかで分析・検討し、またその「宗教」観の原点となる幕末維新期三田藩の史的状況を調査・検討した。2016年度は、2015年度に行った調査をまとめ、元良の思想形成期を三田藩の幕末維新期における社会的状況と合わせて考察を行い、論文(「元良の思想形成期」『〈霊性〉と〈平和〉』2号、東アジア〈霊性〉・〈平和〉研究会2017年3月)としてまとめた。元良のもつ科学的志向が、幕末の蘭学や、一九世紀中盤以降の進化論受容と密接な関わり合いがあることが明らかとなった。とりわけ、日本にいたキリスト教宣教師にとって科学論と信仰との兼ね合いが喫緊の課題であった時期に、J.T.ギュリックのような進化論を信仰とを合わせて理解しようとする人物に示唆を受けていた点を論じた。
核酸分解酵素研究の動物モデルの確立

マウスの内在性核酸分解酵素の中で遺伝的多型がみられたDNaseIと,DNaseIIの遺伝子座の染色体マッピングを検討した。これまでの研究でDNaseIIでは、種々の組織の酵素活性にマウス系統間で差がみられ、酵素活性は1個の遺伝子座によってシステミックに調節を受けていることを明らかにしているが、この調節に関する遺伝子座(Dnase2r;DNaseIIregulator)の染色体位置を明らかにするためDNaseIIが高活性のC57BL/6と低活性のDBA/2を交配し、両系統のF1マウスを酵素活性の低いDBA/2に戻し交配し、子孫マウスについて酵素活性を測定し、マイクロサテライトマーカーとの連鎖解析を行った。また両系統に由来するBXD recombinant inbred strain(RI strain)26系統のうちの入手可能だった23系統で酵素活性を検討し、報告されているマーカーとのリンケージ解析を行った。これらの結果から、Dnase2rはマウス第一染色体52.7cM付近にあることが明らかになった。マウスのDNaseIは、腎臓、尿中の酵素活性に差がみられるが、この酵素活性に関する遺伝子座について酵素活性の高いC3H/Heと活性の低いC57BL/6マウスを用い、交配実験を行った。F1マウスをC57BL/6に戻し交配し、得られた子孫マウスについて腎臓の酵素活性を測定し、マイクロサテライトマーカーとの連鎖解析を行った。その結果、Dnase1rは第6染色体にあることが示唆された。また、ラボラトリーマウス(M.m.musculus)とスプレタスマウス(M.spretus)、ドメスチカス(M.m.domesticus)の間でDNaseIの酵素活性とポリアクリルアミドゲル等電点電気泳動による移動度に差がみられた。酵素活性の低いスプレタスマウスと酵素活性の高いラボラトリーマウスICRのF1では酵素活性が高く、等電点電気泳動-活性染色で両方のバンドが認められた。F1マウスをスプレタスに戻し交配し、子孫マウスについて酵素活性とバンドパターンの解析したところ、酵素活性と電気泳動による多型は連鎖はなかったことから別の遺伝子座に支配されていると推察された。構造遺伝子座についてマイクロサテライトマーカーとの連鎖解析を行ったところ、第16染色体の動原体付近のマーカーと組換えがなく、この部位にあることが明らかになった。マウスの内在性核酸分解酵素のうち、2つのDNA分解酵素DNase IとDNase IIについて検討している。1)DNaseIでは、等電点電気泳動-活性染色により組織、体液中のDNase Iはラボラトリ-マウス、スプルタス、それにドメスチカス由来のマウスで多型がみられた。申請者はこれまでの研究で腎臓(尿)中のDNase I酵素活性がステロイドホルモンにより調節を受けていること、腎臓(尿)中のDNase I酵素活性に遺伝的変異が認められることを明らかにしているが、DNase Iの構造遺伝子座と酵素活性の調節に関する遺伝子座の関連について明らかにするためにスプルタスとラボラトリ-マウスとの間で交配実験を行った。

スプルタスマウスの繁殖が十分でなく、解析に十分な子孫マウスはまだ得られていないが、子孫マウスについて等電点、酵素活性、それにマイクロサテライトマーカーの解析を行っている。2)DNase IIおいても、申請者はこれまでマウスでの酵素活性の組織分布を明らかにし、種々の組織中にみられる酵素活性のマウス系統差が常染色体上の単一劣性遺伝子に支配されること明らかにしている。酵素活性を調節している遺伝子座の染色体マッピングを行うために、酵素活性に違いが認められたラボラトリ-マウス系統間での交配実験を行った。得られた子孫について、DNase II酵素活性とマイクロサテライトマーカーについてPCR法よるタイピングを行っている。マウスの内在性核酸分解酵素の中で遺伝的多型がみられたDNaseIと,DNaseIIの遺伝子座の染色体マッピングを検討した。DNaseIIでは、種種の組織の酵素活性にマウス系統間で差がみられ、酵素活性は1個の遺伝子座によってシステミックに調節を受けている。この調節に関する遺伝子座(Dn2r;DNase II regulator)の染色体位置を明らかにするためDNaseIIが高活性のC57BL/6と低活性のDBA/2を交配し、両系統のF1マウスを酵素活性の低いDBA/2に戻し交配し、子孫マウスについて酵素活性を測定し、マイクロサテライトマーカーとの連鎖解析を行った。さらには両系統に由来するrecombinant inbred strain(RI strain)BXD 26系統のうちの入手可能だった23系統で酵素活性を検討し、報告されているマーカーとのリンケージ解析を行った。交配実験でDn2rはマウスの第一染色体、約55cMの部位にあること、また、RI stainでの結果も同様であり、Dn2rのマウスの染色体上の位置が明らかになった。DNaseIは、腎臓、尿中の酵素活性に差がみられるが、この酵素活性に関する遺伝子座について酵素活性の高いC3H/Heと活性の低いC57BL/6マウスを用い、交配実験を行った。F1マウスをC57BL/6に戻し交配し、得られた子孫マウスについて腎臓の酵素活性を測定し、マイクロサテライトマーカーとの連鎖解析を行った。その結果、Dn1rは第6染色体にあることが明らかになった。また、DNaseIではラボラトリーマウスとスプレタスマウスの間で酵素活性と等電点電気泳動による移動度に差があり、酵素活性の低いスプレタスマウスと酵素活性の高いラボラトリーマウス(C57BL/6)のF1では酵素活性が高く、等電点電気泳動-活性染色で両方のバンドが認められた。このことから、構造遺伝子座と調節遺伝子座の関連をみるためF1マウスをスプレタスに戻し交配し、子孫マウスについて酵素活性とバンドパターンの解析、マイクロサテライトマーカーとの連鎖解析を行った。しかしながら、スプレタスマウスの繁殖力が低く、まだ解析に十分な子孫が得られていない。
貢献度把握とメンタリング支援機能を有した実験レポート添削システム

本研究では, 3つの視点から貢献度を可視化する試みを行った.作業ログ,相互評価,謝辞を利用した貢献度可視化機能を実装し,評価と分析を行った.実験の結果,謝辞ネットワーク表示機能では,作業量貢献度表示機能・相互評価機能からの改善目標である,抵抗感の減少,作業量以外の貢献の反映,説得性の高い結果の提示について,目標を達成することができた.一連の実験の結果から,貢献度は多面的に表現すべきであることが分かった.本研究では, 3つの視点から貢献度を可視化する試みを行った.作業ログ,相互評価,謝辞を利用した貢献度可視化機能を実装し,評価と分析を行った.実験の結果,謝辞ネットワーク表示機能では,作業量貢献度表示機能・相互評価機能からの改善目標である,抵抗感の減少,作業量以外の貢献の反映,説得性の高い結果の提示について,目標を達成することができた.一連の実験の結果から,貢献度は多面的に表現すべきであることが分かった.1.レポートの推敲支援機構の設計と実現原理の異なる2種類のレポートの要約作成機構を実現し、その要約結果の差異から、レポートの推敲支援に繋がるような仕組みを設計した。さらに、前年度以前に同じ課題で高い評価を得たレポートからコーパスを作成し、それに基づいてレポートを診断する機能などを実現し、学生自らレポートのチェックを行える機構を実現した。2.添削待ち時間を適切にするためのレポート管理機構の実現既存のレポート添削システムに対して、添削待ち時間を適切にすることを目的に、レポート管理を行う拡張機能を実装した。実装した機能を実際に利用してもらい、前年度の結果と比較した。全レポートの添削待ち時間の平均値を短くすることはできなかったものの、授業の方針に従ったレポート管理ができた。この拡張機能を用いる以前より添削待ち時間を適切にすることができたと考える。学生に対しては、添削の情報を公開する等した。その結果、システムが提供した機能によって、教員、学生双方に作業の計画性と動機を与えることができた。その成果として、学生に対し添削の情報等を公開することで、レポートの再提出間隔を短くすることもできた。3.グループ活動における各メンバーの貢献度の把握支援実験・演習では数名の班を作って、課題を遂行し、レポートを作成することがある。その際、各メンバーの貢献度を推定することができれば、適切な指導や評価が可能になる。コンテンツ管理機能により収集されたレポートの編集時間、編集文字数、編集画像数から貢献度を計算した。また、学習者からみた貢献度を測定するためにグループの他メンバーに対して評価を行なう相互評価機能を実現した。評価実験の結果、算出された貢献度が概ね妥当であることが分かった。貢献度が表示されることでレポートを書く意欲が上がるなどの意見があった。1.グループ活動における各メンバーの貢献度の把握支援の評価実験・演習では数名の班を作って、課題を遂行し、レポートを作成することがある。昨年度に引き続き、本年度行った評価実験の結果からも、算出された貢献度が概ね妥当であることが分かった。2.多面的な貢献度把握機構の実現と評価貢献度の視覚化を3つの面から試みた。貢献度を視覚化するにあたって着目した情報は、レポート作成における作業量、グループ内での相互評価、レポートに記述された謝辞情報である。学習者は、自分の貢献度が視覚化されることにより、グループ内での貢献具合を知ることができる。また、上記の3つの情報をもとに、それぞれ貢献度を視覚化する機能「作業量貢献度表示機能」、「相互評価機能」、「謝辞ネットワーク表示機能」の実現、評価を行った。実験の結果、貢献度の可視化という試みについては、学習者に受け入れられている。学習環境下での謝辞情報によるネットワークの作成で学習者のコミュニケーション情報も視覚化することが出来た。本論文で示された各機能の利点欠点を考慮し、有効な利用法を考えていくことが今後の課題である。本研究の目的は以下のような機能を有する実験レポートの添削システムを開発することである。1.実験・演習の開始からレポートの完成までライフサイクル全体で成果物を管理し、学生の進捗状況を教員やティーチングアシスタントが把握できる機能2.学生自身によるレポートの推敲やチェック項目に基づく自己点検機能、版管理されたレポートによって、どこがどのように改善されたかを振り返ることを支援する機能3.ドロップアウト誘発機会(DTE)の把握に基づくメンタリングポリシに沿った対策を提示する機能とメンタリングの実施を支援する協調的コミュニケーション機能本年度は以下の実績をあげた。◎グループ活動における各メンバーの貞献度情報を活用したコミュニケーションネットワークの構築実験・演習では数名の班を作って、課題を遂行し、レポートを作成することがある。昨年度までの研究成果から「貢献」には様々な側面があることが明らかになり、その一つとして「謝辞」に着目した機能の開発を行った。今年度はこれを発展させ、「謝辞」を媒介としてコミュニケーションネットワークを可視化する機能を実装した。

◎実運用体制の整備本研究で開発したシステムは実際の授業で使用しながら評価し、改善する方法をとってきた。今期は安定した運用体制を構築するために、サーバシステムをクラウドサーバに移行した。また、オフラインでも教員の付けたコメントを参照しながらレポートの編集やプレビューができるように機能を拡張し、実運用に問題がないことを確認した。◎研究のまとめと総括研究計画の最終年度にあたるため、今までの研究成果をまとめる作業を行った。その成果を論文にまとめることができたが、まだ採録に至っていないので、引き続き努力を継続する。また、報告書を作成中である。
子宮体癌の発生と増殖に関する基礎的・臨床的検討

(1)癌遺伝子発現と体癌の発生正常子宮内膜,増殖症,体癌という組織発生を考慮しホルモンとの因果関係を表らかにする目的で三者を合併した症例において、c-erbB-2癌遺伝子蛋白発現を免疫組織学的に検索したところ、同一症例においては体癌部で,症例別では組織分化度の低い症例すなわちホルモン非依存性癌でその発現は強かった。in vitro樹立培養細胞株でも原腫瘍の組織分化度の低いもので強い発現を認めた。しかし抽出DNAによるサザンブロット解析においては、遺伝子増幅と組織分化度および蛋白発現は一致しなかった。またホルモン反応性Ishikawa細胞ではエストロゲンにより、c-erbB-2蛋白発現は増強され、癌化のメカニズムとしては遺伝子増幅より、遺伝子発現が重要であることが示唆された。(2)ホルモン誘導性増殖因子の産生・分泌ならびに増殖調節子宮体癌細胞の増殖が、エストロゲン誘導性増殖因子によるautocrine調節であることを表らかにする目的で、子宮体癌細胞培養中の培地内へ産生・分泌される増殖因子を検討した。培地中にはTGF-α,IGF-Iが分泌され、Ishikawa細胞のTGF-α産生・分泌はエストロゲンにより濃度時間依存性に亢進され、プロゲスチン、抗エストロゲン剤により抑制された。さらにautocrine調節に携わるか否かを確かめる為、抗TGF-α抗体、抗EGF受容体抗体を添加したところ、体癌細胞8種全てが、増殖抑制された。抑制の程度は両抗体に差を認めなかったが、細胞間ではかなりの抑制の度合いが異なり、必ずしもTGF-α系のみが、autocrine調節機構ではないことが示唆された。ホルモン依存性体癌においてはエストロゲン→TGF-αという増殖調節、非依存癌では種々の増殖因子による増殖調節機構が存在することが明らかにされた。【.encircled1.】ホルモンと体癌の発生正常子宮内膜10例(増殖期内膜6例、分泌期4例)につき、c-erbB-2癌遺伝子蛋白発現につき免疫染色ならびにWestem Blot解析につき検討した、増殖期内膜の4例がc-erbB-2陽性であったが分泌期内膜では陰性であった。子宮体癌組織中のc-erbB-2蛋白発現につき同様に検討した、体癌13例において、8例が強陽性、3例が陽性であった(80%)子宮内膜増殖症合併体癌4例(Group1)、非合併体癌2例(GROUP2)につき癌、増殖症、正常内膜各部についても検討した。その結果いずれの症例においても癌病変において最も強い陽性を呈した。【.encircled2.】体癌細胞のホルモン反応性、増殖因子との関連子宮体癌由来樹立細胞株において(8株)ホルモン受容体、EGF受容体発現を検討したホルモン受容体(ER・PR)を発現しているのは分化型子宮体癌由来のIshikawa株のみで、EGF受容体はそのIshikawa細胞腺〓癌由来のHEC-6細胞G2体癌由来HEC116細胞子宮正常内膜と同等量の発現であったが他の5株はいずれも約510倍の過剰発現を125I-EGFbinding assayで確認した。EGF受容体蛋白と高い相同性を持つc-erbB-2蛋白もそれと同様に5株で強い発現を免疫染色で検出された。これらの8株はいづれも培地中に増殖因子(TGF-alpha,IGF-1)を産生、分泌していることが確認された。(1)癌遺伝子と体癌の発生平成5年度に癌遺伝子(c-erbB-2)発現に関して正常子宮内膜・増殖症・体癌ならびに増殖症合併体

癌に関して免疫組織学的にその蛋白を検出したところ体癌部において最も強い発現を呈していた。今年度は体癌組織分化度とc-erbB-2との関連を検索した。c-erbB-2蛋白の発現は体癌組織・in vitro樹立細胞株いずれにおいても組織分化度の低下に伴ない強い発現を呈した。しかし抽出DNAによるサザンブロット解析においてはc-erbB-2癌遺伝子の増幅と蛋白発現および分化度とは必ずしも相関しなかった。ホルモン依存性であるG1体癌においても増幅を認めるものの蛋白発現のない症例もあった。(2)ホルモン誘導性増殖因子の産生・分泌ならびに増殖調節子宮体癌由来樹立細胞株(8株)につき平成5年度中に培地中に増殖因子(TGF-α、IGF-1)と産生・分泌していることを確認したため今年度はそれらの増殖因子によるautocrine増殖調節につき詳細に検討した。ホルモン反応性を有するIshikawa細胞のTGF-α産生・分泌は、エストロゲンにより濃度時間依存性に亢進しプロゲステロン、抗エストロゲン剤により抑制された。8種の細胞とも培地中に投与された抗TGF-α抗体、抗EGF受容体抗体により増殖が抑制されautocrine調節因子としてのTGF-αの重要性ならびにホルモン依存性腫瘍におけるホルモン作用機序の一端が解明された。
グローバル・オープン・イノベーションのマネジメント－新たな価値創造への影響分析－

本研究の目的は、グローバルなオープン・イノベーション(他組織との連携を通じた技術、製品・サービス等の開発)のマネジメントがどのように行われているのかを明らかにし、その取り組みが企業の新たな価値創造に与える影響を、詳細な定性的・定量的調査を通じて実証的に分析することにある。そこでは、オープン・イノベーションに関する既存研究では必ずしも十分に検討されてこなかった、グローバルな連携やオープンとクローズドとの中間(セミオープン)に位置するグループ企業との連携、基礎研究から応用研究、開発に至るイノベーション・プロセスのステージごとの連携の異同等が新たな価値創造に及ぼす影響に着目する。本研究では、そのようなグローバルなオープン・イノベーションのマネジメントと、それが新たな価値創造に与える影響を実証的に分析することによって、これまでのオープン・イノベーションに関する研究を前進させるとともに、新たな理論的、実践的含意を導くことを目的としている。本年度は、主として先行研究の整理、分析枠組の洗練化、実態把握・資料収集、インタビュー調査および質問票調査の分析を行った。インタビュー調査は、ラオス、フィリピン、日本等で実施し、質問票調査の分析は主に記述統計を中心に行った。その結果、先進国と新興国におけるグローバルなセミオープン・イノベーションの共通点と相違点、セミオープン・イノベーションと知識移転を関連付けた分析枠組の構築などが行われ、さらなる実態把握・資料収集、分析深化の必要性などが明らかになった。また、それらの中間研究結果を踏まえて学会報告なども行った。研究がほぼ計画通りに進捗しているため。なお、当初予期していないことが起こった場合には、その都度最善の代替案を模索し、研究課題を達成できるよう努力する。基礎研究から応用研究、開発に至るイノベーション・プロセスの進展にともなう、インバウンド型やアウトバウンド型といったグローバル・オープン・イノベーションのタイプのダイナミックな変化を捕捉するため、事例研究を継続する。同時に、質問票調査の分析も行う。本研究の目的は、イノベーション・プロセスの進展にともなう、インバウンド型やアウトバウンド型といったグローバルなオープン・イノベーション(他組織との連携を通じた技術、製品・サービス等の開発)のマネジメントがどのように行われているのかを明らかにし、その取り組みが企業の新たな価値創造に与える影響を、詳細な定性的・定量的調査を通じて実証的に分析することにある。本年度は、主として先行研究の整理、分析枠組の構築、対象企業の選定を行い、インタビュー調査を実施した。その結果、次のようなことが明らかになった。まず、先進国に加えて新興国におけるグローバルなセミオープン・イノベーションの重要性が明らかになった。そのため、それらの国々を含めたグローバル・セミオープン・イノベーションと知識移転を関連付けた分析枠組の構築を行った。また、インタビュー調査によって、さまざまなグローバル・セミオープン・イノベーションの実態が明らかになった。したがって、それに基づいて分析枠組の確認をするとともに洗練化を図った。本年度は、主として先行研究の整理、分析枠組の構築、実態把握・資料収集、質問調査項目の特定化、対象企業の選定を行い、インタビュー調査を実施した。インタビュー調査は、インドで実施することとなった。その結果、先進国に加えて新興国におけるグローバルなセミオープン・イノベーションの重要性、セミオープン・イノベーションと知識移転を関連付けた分析枠組の構築、さらなる実態把握・資料収集の必要性などが明らかになった。また、分析枠組に基づいた大まかな質問調査項目の特定化を行った。さらに、質問調査項目を特定化して行ったインタビュー調査によって分析枠組の確認と洗練化を図った。

本研究の目的は、グローバルなオープン・イノベーション(他組織との連携を通じた技術、製品・サービス等の開発)のマネジメントがどのように行われているのかを明らかにし、その取り組みが企業の新たな価値創造に与える影響を、詳細な定性的・定量的調査を通じて実証的に分析することにある。そこでは、オープン・イノベーションに関する既存研究では必ずしも十分に検討されてこなかった、グローバルな連携やオープンとクローズドとの中間(セミオープン)に位置するグループ企業との連携、基礎研究から応用研究、開発に至るイノベーション・プロセスのステージごとの連携の異同等が新たな価値創造に及ぼす影響に着目する。本研究では、そのようなグローバルなオープン・イノベーションのマネジメントと、それが新たな価値創造に与える影響を実証的に分析することによって、これまでのオープン・イノベーションに関する研究を前進させるとともに、新たな理論的、実践的含意を導くことを目的としている。本年度は、主として先行研究の整理、分析枠組の洗練化、実態把握・資料収集、細かな質問調査項目の特定化、対象企業の選定を行い、インタビュー調査および質問票調査を実施した。インタビュー調査は、韓国、マレーシアとシンガポール等で実施し、質問票調査は日本の海外子会社を対象に実施した。その結果、先進国と新興国におけるグローバルなセミオープン・イノベーションの相違点の解明、洗練化されたセミオープン・イノベーションと知識移転を関連付けた分析枠組の構築などが行われ、さらなる実態把握・資料収集、分析深化の必要性などが明らかになった。また、それらの中間研究結果を踏まえて論文発表、学会報告なども行った。研究がほぼ計画通りに進捗しているため。なお、当初予期していないことが起こった場合には、その都度最善の代替案を模索し、研究課題を達成できるよう努力する。本年度は、主として先行研究の整理、分析枠組の洗練化、実態把握・資料収集、インタビュー調査および質問票調査の分析を行った。インタビュー調査は、ラオス、フィリピン、日本等で実施し、質問票調査の分析は主に記述統計を中心に行った。
ドイツにおける大学改革支援団体による高等教育政策推進メカニズムに関する研究

ドイツの大学改革推進期体の申で、特に主要であると認識されている高等教育開発センター(CHE)及び高等教育情報提供機構(HIS)の高等教育改革への関与にっいて調査研究を実施した。CHEの事業は、ベルテルスマン財団の影響を受け、大学の直面する課題について特定の改革方向を前提とする調査研究の実施である。田Sの事業は、客観的なデータ及び分析結果の提供を重視する特徴がある。ドイツの大学改革推進団体の中で、特に主要であると認識されている高等教育開発センター(Centrum fur Hochschulentwicklung)及び高等教育情報提供機構(Hochschul-Informations-System GmbH)の高等教育改革への関与について調査研究を推進した。CHEの各種事業を通覧すると、大学の予算、人口の動態、高等教育の市場化、授業料の徴収、目標合意書の締結等、大学の直面する課題について、特定の改革方向を前提とする調査研究を実施する状況を見て取ることができる。一方、HISの関心もCHEとおおむね同様であるといってよいが、調査と応用を一応の区別を設けているところが重要な相違点であるといえる。従って、HISの調査研究は、客観的なデータ及び分析結果の提供を重視する。現在までのところ、全体的な傾向と同一視することはできないが、両者の異同を指摘することができる。CHEは変革推進団体であるベルテルスマン財団と親和性があるのに対して、HISは有限会社(GmbH)の体裁をとるものの連邦及び諸州の支援の下で事業を推進する。CHEの主要な課題への取り組みをリードするツィーゲレ氏が経済学者であるのに対して、HISにおいて研究部門の責任者となっているレスツエンスキ氏は哲学者である。CHEの調査研究は新公共経営の導入を重視するのに対して、HISの調査研究は同様の視点を考慮しつつ現状との連続性を考慮する傾向がある。両者は本研究の対象とする大学改革推進団体であり、政府及び大学の信頼度が高いという共通性があるとはいえ、組織の特性により同一の局面で有効に機能するのではないようである。利用する立場にある政府と大学の選択があるのだう。本研究では、ドイツの大学改革推進団体の中で、高等教育研究開発センター(CHE)及び高等教育情報提供機構(HIS)に注目している。平成19年度は、前者に重点をおいて、文献研究及び訪問調査を実行した。CHEは、ドイツ学長会議に関係する機関であるが、組織は有限会社である。研究開発機関を有限会社の形態で設置する理由は、設立手続きが簡易だからである。CHEは1994年に設立されたのであるが、2001年に相談指導部門をCHE Consultとして独立させた。CHEの本体は非営利有限会社(gGmbH)であるが、CHE Consultは普通の有限会社(GmbH)となっている。事実上、ドイツ学長会議は、CHEの事業内容に対して直接的には関与しない。むしろ、ベルテルスマン財団との関係は密接であり、それゆえCHEは財団と同じく小都市ギュータースローに立地する。CHE及びCHE Consultは、共に(1)大学の自治、(2)学術性の向上、(3)大学の個性化、(4)大学間の競争、(5)経済上の効率化、(6)大学教育の国際化、(7)バーチャル・ユニバーシティの普及に関連する調査・研究・開発に取り組んでいるのであるが、両者には組織の形態に相応する分担がある。一方、HISが事実関係の情報収集・分析・公表であるのに対して、CHEの事業はNPMを指向する調査研究・普及活動に重点を置く。また、HISが研究部門で構成する幾分固定的な組織であるの対して、CHEの組織はプロジェクト・チーム(研究スタッフ2人以上で成立する)で構成するフラットな組織となっているところに特徴がある。CHEと提携大学等との協力関係は、研究スタッフの個人的なつながりに依存する。CHEによる事業に見られる個別性により、大学改革支援が機動的になっている事実が判明したことは、支援体制のあり方を考察する上で意義深い。ドイツの高等教育改革は、近年、連邦政府の主導性が減退している。連邦制度の変革をすすめる憲法改正に伴って、連邦による高等教育制度の一般原則に関する大綱的立法権は、廃止された。一方、EUレベルでの欧州高等教育圏の実現に向けた諸施策が遂行される状況にある。個々の大学と、その設置者たる州政府は、欧州圏における競争的な環境へ対応する方策として、高等教育政策の支援を目的として設置されている諸機関を、政策の立案にあたり利用することになった。特に高等教育開発センター(CHE)は、ドイツ学長会議とベルテルスマン財団の設立する大学改革支援団体として、注目に値する。しかし、CHEの事業に関する訪問調査の結果、ドイツ学長会議はCHEの設立時に関与したものの、事業の経営には直接な影響力がないことがない。CHEの設立に関与した一方の当事者であるベルテルスマン財団との関係は、事業の性質が財団の趣意に沿ったものとなっているという意味において相応の関係があり、両者がギュータースローという小都市に立地することは、財団との関係を無視し得ないことの反映である。

とはいえ、CHEがフラットな組織であるために、個々のプロジェクトの立ち上げは、実質的に調査研究担当者の判断に任されている。大学または州政府が調査研究を委託するに当たり、円滑な業務の遂行が見込まれる実務担当者を選定するのであって、依頼する側の主体性が揺らぐことないところに、安定した関係の維持する理由があることが判明した。
脳梗塞急性期血圧の新規関連因子であるアロスタティック負荷と血管内皮機能障害の解明

Ambulatory Blood Pressure MonitoringおよびActigraphyを用いた急性期脳梗塞患者の24時間自由行動下血圧・脈拍・活動量測定で、活動量の中央値で2群に分けて比較した結果、高活動量群において第7病日の収縮期血圧・脈圧の24時間平均値と昼夜別平均値が低値であることおよびDipper typeが3ヶ月後転帰良好と有意に関連したが、低活動量群においてこの関連はなかった。脳梗塞急性期に見られる血圧高値は転帰不良と関連することがわれわれの報告を含めて観察研究で示されているが、その理由は十分に議論されていない。この関連を明らかにするためには血圧に影響を及ぼすあらゆる要因を含めた検討が必要であり、本研究課題では外的要因としての活動量に注目した。Ambulatory Blood Pressure Monitoringによる血圧測定とActigraphyによる活動量測定を併せて行い、発症3ヶ月後mRS 01の例を転帰良好と定義し、活動量を中央値で2群に分けて高活動量群(H-PA群)と低活動量群(L-PA群)別に比較検討し、以下のことを明らかにした。急性期脳梗塞76例(女性24例、年齢74±11歳)を対象に実施し、転帰良好は43例(57%)であった。H-PA群における転帰良好は不良と比して、収縮期血圧と脈圧の24時間平均値(P=0.002、P<0.001)・昼間平均値(P=0.008、P=0.004)・夜間平均値(P<0.001、P<0.001)が低かった。L-PA群でこの関連はなかった。H-PA群においてDipper typeは転帰不良群に比して良好群で多かった(33対77%、P=0.010)。血圧日内リズムは脳梗塞急性期において消失するとの報告があるが、本研究ではH-PA群ではリズムがありL-PA群ではリズムが消失していた。高活動量でリズムが保たれた状態では血圧低値およびDipper typeが転帰良好と関連し、低活動量すなわち昼夜を通じた安静臥床によりリズムが消失した状態では血圧値および血圧変動と転帰は関連しなかった。すなわち、外的要因が一定の限界を超えて身体に影響を及ぼす「アロスタティック負荷」因子としての高活動量により血圧上昇がみられる患者は転帰不良につながる危険性があると結論付けた。われわれは、脳梗塞急性期にみられる血圧高値が転帰不良因子となること、夜間と比較し活動量の多い昼間でその傾向が強いこと、さらに様々なストレス負荷が血圧高値の要因となる可能性があることを過去に報告し、本研究では、その詳細な関連因子を明らかにすることを目的とした。結果は、転帰良好は23例(61%)であった。転帰良好群は、転帰不良群と比較して、PAの昼間平均値が高値であった(カットオフ値2696counts/時、感度96%、特異度63%)。H-PA群では、転帰良好群が転帰不良群と比較して収縮期血圧の24時間平均値が低値であった一方で(143±11対158±6mmHg、p<0.05)、L-PA群では、両群間に差はなかった(143±19mmHg対148±22mmHg、N.S.)。また、夜間に収縮期血圧が昼間の10%以上低下するDipper typeは、H-PA群では47%にみられたのに対し、L-PA群では5%であった。以上の結果から、運動負荷による血圧上昇が転帰不良の関連因子となる可能性、脳梗塞急性期のcircadian rhythm障害には活動量が影響している可能性があると考えた。当院単一施設における臨床研究として、倫理委員会の承認を受けた後、当該患者の連続例を対象として研究を遂行できているため。前年度に引き続き、研究計画に基づいた当該症例の登録を進めていく。研究遂行のための医療機器購入、成果発表のための資金として使用する。
『宋本杜工部集』を中心とした杜甫詩文集の書誌学的研究

論文「唐代における杜甫詩集の集成と流伝(一)(二)(三)」において、「中唐期にすでに杜甫詩文集の定本が存在し広く流通していたとは考えにくい」と述べ、さらに論を進め、王洙本『杜工部集』と、幾つかの事例では明らかに唐鈔本の原貌を留めている『文苑英華』とが大きく異なる以上、中唐期から『文苑英華』までのあいだに、王洙本『杜工部集』と変わらない完全さを備えた杜甫詩文集のテキストが編集されていたと想定することも難しくなると推測した。これらの研究成果に基づき、先行研究がその存在を推測する、「北宋の王洙が編集する以前、すでにその(引用者注、杜甫の)全生涯の作品を網羅した」杜甫の詩文集は、仮に存在していたとしても、古体詩三九十首、近体詩一千六首を収める王洙本『杜工部集』のごとき全きものではなかったと判断した。杜甫が没した直後に編集され二百九十篇の杜詩を収める樊晃『杜工部集小集』は杜甫の全生涯の作品を網羅しているが、安禄山の乱が勃発後から四川に流寓した時期にかけての作品が多く、それに次いで最晩年の湖南漂泊期の作品が多く収められる一方、安禄山の乱勃発前の作品と〓州時代の作品が少ないなど、収録される杜詩は制作時期によって偏在している。『文苑英華』所収の杜詩もそれに似た傾向を示している。『文苑英華』もまた『杜工部集小集』『唐詩類選』と同じく、部分的に収集されて成立した、おのおの独立した複数の杜甫詩文集を参照していた可能性を指摘した。【1】上海図書館本『宋本杜工部集』と北京図書館本『杜工部集』の2テクストの比較検討上海図書館本『宋本杜工部集』は、影印本が出版されているので、研究者は適宜机上にて参照することができるが、北京図書館本『杜工部集』は、その影印本がいまだに公刊されてはいないのである。平成22年春季に中国の北京図書館(現、首都図書館)に赴き、実際に北京図書館『杜工部集』を閲覧し上海図書館本との異同を確認する作業を行った。この作業をもとに、データベース「上海図書館本『宋本杜工部集』・北京図書館本『杜工部集』異同一覧」を作成中である。【2】上海図書館本『宋本杜工部集』と北京図書館本『杜工部集』、そして静嘉堂文庫本『鈔本杜工部集』の3テクストの比較検討日本・東京の静嘉堂文庫に赴き『鈔本杜工部集』を閲覧した。これと、上海図書館本『宋本杜工部集』・北京図書館本『杜工部集』の二者とどのような関わりをもつのか、究明中である。論文「唐代における杜甫詩集の集成と流伝(二)」において、『文苑英華』所収の杜甫詩と杜甫と唱和した他詩人の作品、計二六二首について、『宋本杜工部集』との異同を調査し、全く異文のないものはわずか詩二十三首に止まり、それ以外の二三九首すべてに異文が見られること、その二三九首のうち、個々の句において異文が確認できるのは七二七箇所にのぼることを指摘し、この数の多さから、北宋期の『文苑英華』と王洙本『杜工部集』では底本とする杜甫詩文集テキストが異なる、と結論した。

さらに論文「唐代における杜甫詩集の集成と流伝(三)」で「中唐期にすでに杜甫詩文集の定本が存在し広く流通していたとは考えにくい」と述べ、さらに論を進め、王洙本『杜工部集』と、幾つかの事例では明らかに唐紗本の原貌を留めている『文苑英華』とが大きく異なる以上、中唐期から『文苑英華』までのあいだに、王洙本『杜工部集』と変わらない完全さを備えた杜甫詩文集のテキストが編集されていたと想定することも難しくなると推測した。これらの研究成果に基づき、先行研究がその存在を推測する、「北宋の王洙が編集する以前、すでにその(引用者注、杜甫の)全生涯の作品を網羅した」杜甫の詩文集は、仮に存在していたとしても、古体詩三九十首、近体詩一千六首を収める王洙本『杜工部集』のごとき全きものではなかったと判断した。杜甫が没した直後に編集され二百九十篇の杜詩を収める樊晃『杜工部集小集』は杜甫の全生涯の作品を網羅しているが、安禄山の乱が勃発後から四川に流寓した時期にかけての作品が多く、それに次いで最晩年の湖南漂泊期の作品が多く収められる一方、安禄山の乱勃発前の作品と〓州時代の作品が少ないなど、収録される杜詩は制作時期によって偏在している。『文苑英華』所収の杜詩もそれに似た傾向を示している。『文苑英華』もまた『杜工部集小集』『唐詩類選』と同じく、部分的に収集されて成立した、おのおの独立した複数の杜甫詩文集を参照していた可能性を指摘した。
一回の膜貫通領域をもつアミノ酸輸送担体の分子構造および機能解析

シスチン尿症は、二塩基性アミノ酸輸送システムの先天的な欠損による疾患である。最近、塩基性アミノ酸輸送担体遺伝子(rBAT)の異常がシスチン尿症の原因であることが報告された。しかし、rBAT遺伝子より推定される蛋白は、膜貫通領域が1回という特殊な構造をもち、新しいタイプの輸送担体と考えられる。本研究では、このような膜貫通1回の蛋白がどのようにしてアミノ酸輸送担体として機能するのかを調べる目的で、各種欠損rBATを作成し機能解析を行った。さらに、日本人シスチン尿症患者におけるrBAT遺伝子解析を行い変異部位を同定し、機能的に重要なアミノ酸を調べた。ヒトrBATはC-末端に他の蛋白と二量体を形成するロイシンジッパーモチーフを有している。そこで各種C-末端欠損rBAT cRNAを作成し、卵母細胞に注入し機能発現を調べた。その結果、C-末端欠損(Δ511-685)rBATはwild typeの注入時に見られる中性および塩基性アミノ酸輸送システムb^<0,+>に対応する輸送特性を示さず、Naイオン存在下にのみ中性アミノ酸により阻害されるy^+システムの促進が観察された。y^+輸送システムをコードする遺伝子(CAT-1,2)は、すでにクローニングされており14回の膜貫領域をもつことが知られているが、CAT-1,2とC-末端欠損(Δ511-685)rBATの間にホモロジーは見られない。以上の結果は、C-末端欠損(Δ511-685)rBATはwild type rBATがコードする輸送システムではなく、他の輸送システムを促進することのできる、活性調節蛋白として機能できることが明らかとなった。つまり、C-末端に存在するロイオシンジッパーモチーフを除くことで、活性調節蛋白としての特異性が変化するものと考えられる。また、電気生理学特性を検討した結果、rBATをアフリカツメガエル卵母細胞で発現させ機能解析を行うと、ナトリウム非依存性に中性および塩基性アミノ酸の取り込み活性が促進させる。ところがこれらの輸送は起電正であり、静止膜電位付近で測定すると、細胞外に中性アミノ酸が存在すると外向き電流が、塩基性アミノ酸が細胞外に存在すると内向き電流が流れ、直線的な電流-電圧関係が見られ、rBATは中性アミノ酸と塩基性アミノ酸を1:1に交換輸送するイオンチャネルの様な輸送システムを活性化していた。一方、C-末端欠損(Δ511-685)rBATでは塩基性アミノ酸のみに内向き電流が流れる特性より、y^+輸送システムが促進されていることが明らかになった。
深層循環のモデリング

深層循環の直接的な観測情報は、それだけでは深層循環の全貎を明らかにするには不十分である。したがって、深層循環に関して提起されてきている循環像を検証し、より精密なものとするには、そのモデリングが不可欠である。この研究においては、数値実験における力学機構の研究としては、海底の地形効果に重点を置いたフイリッピン海を対象としたモデリング、表層と中深層の間の運動量や熱・塩の輸送機構を調べるための亜寒帯・亜熱帯両循環を包含する海域のモデリングを行ったが、特にフイリッピン海については実測事実をかなりよく表現する深層循環像を与えることに成功した。また、渦を十分分解し得る細かい格子を用い、熱塩循環と風成循環双方を考慮したモデルで、表層と深層のカップリングを検討し、そこに種々の特異な変動現象の生じることを明確にした。これと平行して限られた観測結果から、合理的な深層流速場を推定する診断モデルを用いて、フイリッピン海での数少ない実測資料から全体の循環像を求める試みを行うと共に、温度・塩分の分布を基にして全太平洋の深層循環場を求める診断モデルを走らせて、深層水の移流経路等を検討した。さらに化学トレーサー情報、特に海水の年齢情報を解釈する簡単なモデルを作成した。室内実験では、回転水槽を用いて熱塩循環による密度流の特性を、主として円対象的な陸棚地形を用いて、特に沈降速度のパラメータ依存性等を検討した。回転場においては流下量は、海底エクマン層と高密度水の厚さの関係が重要となる。理論的モデルとの対比により、現象を支配する無次元パラメーターを特定することに成功している。また回転の大きさにたいする依存性についても、定性的な説明を付けることが出来た。これとは別に、深層水の起源水の初期条件を明確にするため、海氷による高密度水の生成、特に中層における混合による過冷却水に関連した実験をも行い興味ある結果を得た。
大腿筋群の代謝・動員特性からの運動時二酸化炭素過剰排出の再検討

平成13年度は、自転車駆動運動による1)漸増負荷運動、2)換気閾値(100%VT)水準(低強度)での6分間の一定負荷運動テストを実施した。さらに、平成14年度は、1)VT強度にVT強度と最大運動負荷の中間の負荷を加算した高強度(Δ50%VT)での一定負荷運動テストを実施した。これらの運動負荷テストにおいては呼気ガス変量(V^^.O_2,V^^.CO_2,V^^._E)、血中乳酸([lactate])、血液ガス(pH, PO_2,PCO_2,HCO_3^-)を測定し、漸増負荷テストでの各個人毎のV^^.O_2-V^^.CO_2の関係式より重炭酸塩([HCO_3^-])のlactateの緩衝の結果生じる二酸化炭素過剰排出(total excess CO_2 output)を算出し、活動筋の代謝・動員様式に伴う活動筋緩衝由来のexcess CO_2 outputを評価した。漸増負荷運動および二つの一定負荷運動時におけるtotal excess CO_2 outputはΔ[lactate](r=0.883,P<0.001)およびΔ[HCO_3^-](r=0.913,P<0.001)と密接に相関し、生体全体における乳酸の重炭酸系による緩衝比率には運動負荷による違いは認められなかった。一方、活動筋由来のexcess CO_2 outputのtotal excess CO_2 outputに占める割合は、漸増負荷運動(62.4%)よりも低強度(49.5%)と高強度(49.4)の一定負荷運動で低値を示したが、負荷強度による違いはなかった。この結果より、一定負荷運動時においては、その運動全体を通して筋組織内での乳酸生成率に大きな変化がないことにより、生体の各コンパートメントでの重炭酸系による乳酸緩衝の程度が安定していたことが指摘される。従って、活動筋由来のexcess CO_2 outputからの活動筋内の乳酸濃度推定には、運動負荷全体を通しての筋代謝水準と筋動員量に大きな変動がないことが重要な要素となると考えられる。平成13年度においては被験者10名とし、自転車エルゴメーターを用いて、1)疲労困憊値に至る漸増負荷テスト、2)換気閾値水準での6分間の一定負荷強度運動テストを実施した。これらの負荷テストの実験においては呼気ガス変量(V_E、VO_2、VCO_2)、血液ガス(pH、PO_2、PCO_2)および血中乳酸濃度(lactate)を測定し、各個人のVCO_2-VO_2の関係式より重炭酸塩(HCO_3^-)による乳酸の緩衝の結果生じる呼気中の二酸化炭素過剰排出量(total CO_2 excess)を算出した。また、大腿筋量(thigh volume)を形態学的測定により評価した。今年度は漸増運動負荷テスト時における作業筋、非作業筋および血液の各コンパートメント由来のCO_2 excessを分析するために、以下の三つの仮説に基づく生体モデルを設定した:1)体水分量は体重の60%を構成する、2)疲労困憊にいたる自転車駆動運動時の作業筋量は体重の25%に相当する、3)血液量は体重の7%に等しい。

漸増運動負荷テストによる呼気中のtotal CO_2 excessとlactateのpeak値は、168±23mmolおよび8.3±0.5mmol/1となった。さらにtotal CO_2 excessに占める上記の各コンパートメント由来のCO_2 excessを試算してみると、血液由来が38.6±5.6mmol(23.2%)、作業筋由来が104.1±14.7mmol(62.4%)および非作業筋由来が24.9±16.6mol(14.4%)となることが確認された。作業筋由来のCO_2 excessに関する量的評価は、thigh volumeとtotal CO_2 excessの関係における決定係数(r^2=0.615、P<0.05)によっても立証された。thigh vo1umeは自転車駆動運動時の作業筋の大部分を占めると考えられる。従って、この結果は、total CO_2 excessの主源は作業筋内におけるHCO_3^-のlactateの緩衝の結果に由来するものであり、CO_2 excessと1actateが1:1の関係にあると仮定すると、作業筋由来のCO_2 excessの正確な評価は、非観血的に筋乳酸濃度を推定できることを示唆している。この研究成果は第七回European College of Sports Science(アテネ)において報告予定である。また、今年度実施した低強度一定負荷運動テストの結果は平成14年度に実施予定の高強度一定負荷運動テストの研究成果と比較検討する。平成13年度は、自転車駆動運動による1)漸増負荷運動、2)換気閾値(100%VT)水準(低強度)での6分間の一定負荷運動テストを実施した。さらに、平成14年度は、1)VT強度にVT強度と最大運動負荷の中間の負荷を加算した高強度(Δ50%VT)での一定負荷運動テストを実施した。これらの運動負荷テストにおいては呼気ガス変量(VO_2,VCO_2,V_E)、血中乳酸([lactate])、血液ガス(pH, PO_2,PCO_2,HCO_3^-)を測定し、漸増負荷テストでの各個人毎のVO_2-VCO_2の関係式より重炭酸塩([HCO_3^-])のlactateの緩衝の結果生じる二酸化炭素過剰排出(total excess CO_2 output)を算出し、活動筋の代謝・動員様式に伴う活動筋緩衝由来のexcess CO_2 outputを評価した。漸増負荷運動および二つの一定負荷運動時におけるtotal excess CO_2 outputはΔ[lactate](r=0.883, P<0.001)およびΔ[HCO_3^-](r=0.913, P<0.001)と密接に相関し、生体全体における乳酸の重炭酸系による緩衝比率には運動負荷による違いは認められなかった。一方、活動筋由来のexcess CO_2 outputのtotal excess CO_2 outputに占める割合は、漸増負荷運動(62.4%)よりも低強度(49.5%)と高強度(49.4)の一定負荷運動で低値を示したが、負荷強度による違いはなかった。この結果より、一定負荷運動時においては、その運動全体を通して筋組織内での乳酸生成率に大きな変化がないことにより、生体の各コンパートメントでの重炭酸系による乳酸緩衝の程度が安定していたことが指摘される。従って、活動筋由来のexcess CO_2 outputからの活動筋内の乳酸濃度推定には、運動負荷全体を通しての筋代謝水準と筋動員量に大きな変動がないことが重要な要素となると考えられる。