hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリコンナノドットを用いた新規導電性保護膜の開発

本研究では、酸化シリコン中のシリコンナノドットをキャリア輸送経路とした新規保護膜の開発を目指す。申請者は、キャリア輸送経路としてシリコン酸化膜中のシリコンナノドットを応用することに着目した。申請者の研究グループでは、シリコン酸化膜中にシリコンナノドットを形成する技術を有しており、シリコンナノドットのサイズなどの構造制御が可能である。本研究では、シリコン酸化膜中にシリコンナノドットを形成し、形成時のパラメータと構造及び電気的特性の相関を調査する。本研究により、本来絶縁性の保護膜であるシリコン酸化膜にキャリア輸送経路を形成して制御を行い、新規導電性保護膜の基盤を構築することが期待できる。結晶シリコン表面を電気的に不活性化するための導電性を有した保護膜を開発することを志向し、本年度はシリコンナノ構造をシリコン酸化膜中に形成し、その電気的特性の評価を行った。近年、1-2 nm程度の厚さのシリコン酸化膜を用いた太陽電池が、高い変換効率を示すことで注目を浴びている。その高い変換効率は、シリコン表面を電気的に不活化する(パッシベーション)性能が非常に高いことに加え、キャリアの輸送も可能であることにより実現されている。そこで本研究では、高いパッシベーション性能を有する導電性保護膜の開発を目指し、シリコンナノ構造をシリコン酸化(SiOx)膜中に形成し、シリコンナノ構造をキャリア輸送経路として用いることで導電性を制御してSiOx膜に付与することを試行した。プラズマ援用化学気相堆積法を用いて水素化アモルファスシリコンオキサイド(a-SiOx:H)の積層構造を作製し、熱処理を行うことでSiOx膜中にシリコンナノ構造の形成を行った。保護膜のパッシベーション性能の指標となる実効キャリアライフタイムおよび、電気伝導の指標となる接触抵抗を調査した。本年度は、a-SiOx:H層の膜厚を変化させ、かつ熱処理の温度を変化させて実効キャリアライフタイムと接触抵抗を調査した。熱処理前には実効キャリアライフタイムが20 usと非常に低い値を示したが、750°Cで熱処理することで700 usと比較的高い値を示した。750°C以上の温度での熱処理では、実効キャリアライフタイムが減少傾向を示した。また、接触抵抗も750°Cから900°Cに熱処理温度が上昇するに伴い、約25から5 mOhm/cm^2まで低下した。これらの結果から、熱処理温度の上昇に伴い、SiOx膜中にシリコンナノ構造が形成されてキャリアが表面側に輸送が容易になり、実効キャリアライフタイムと接触抵抗が減少したことを示唆する結果を得ることができた。本年度は、プラズマ援用化学気相堆積法を用いて水素化アモルファスシリコンオキサイド(a-SiOx:H)の積層構造を作製し、熱処理を行うことでシリコン酸化(SiOx)膜中にシリコンナノ構造を形成を行った。熱処理の温度を変化させて実効キャリアライフタイムと接触抵抗を調査し、熱処理温度の上昇に伴い、SiOx膜中にシリコンナノ構造が形成され、キャリアが表面側に輸送されやすくなり実効キャリアライフタイムと接触抵抗が減少したことを示唆する結果を得ることができた。電気的特性からはコンセプト通りの結果を得ることができたため、おおむね順調に研究が進展している。しかし、まだシリコンナノドットが形成されていることを示す証拠となる構造的かつ光学的評価が追い付いていない。次年度は、シリコンナノドットの形成を示す構造的かつ光学的評価を中心に行う。本年度では、電気的特性からはコンセプト通りの酸化シリコン(SiOx)膜中にシリコンナノ構造が形成されたことを示唆する結果を得ることができたが、まだシリコンナノドットが形成されていることを示す証拠となる構造的かつ光学的評価ができていない。今後は、シリコンナノドットの形成を示す構造的かつ光学的評価を中心に行う。具体的には、表面敏感な紫外ラマン分光法によるアモルファスシリコンと結晶シリコンのピーク強度から求める結晶化率の評価を行う。さらに、分光エリプソメトリーを用いた、熱処理によるアモルファスシリコンから結晶シリコンへ変化した際の誘電関数の変化を評価することにより、シリコンナノ構造の形成を支持する証拠の獲得を行う。また、良好な電気的特性を得ることができたため、実際に太陽電池に実装し、まだ変化させていないパラメータの最適化を行いつつ、高い導電性と保護性能を両立したSiOx膜のさらなる高性能化を目指す。

そこで本研究では、高いパッシベーション性能を有する導電性保護膜の開発を目指し、シリコンナノ構造をシリコン酸化(SiOx)膜中に形成し、シリコンナノ構造をキャリア輸送経路として用いることで導電性を制御してSiOx膜に付与することを試行した。プラズマ援用化学気相堆積法を用いて水素化アモルファスシリコンオキサイド(a-SiOx:H)の積層構造を作製し、熱処理を行うことでSiOx膜中にシリコンナノ構造の形成を行った。保護膜のパッシベーション性能の指標となる実効キャリアライフタイムおよび、電気伝導の指標となる接触抵抗を調査した。本年度は、a-SiOx:H層の膜厚を変化させ、かつ熱処理の温度を変化させて実効キャリアライフタイムと接触抵抗を調査した。熱処理前には実効キャリアライフタイムが20 usと非常に低い値を示したが、750°Cで熱処理することで700 usと比較的高い値を示した。750°C以上の温度での熱処理では、実効キャリアライフタイムが減少傾向を示した。また、接触抵抗も750°Cから900°Cに熱処理温度が上昇するに伴い、約25から5 mOhm/cm^2まで低下した。これらの結果から、熱処理温度の上昇に伴い、SiOx膜中にシリコンナノ構造が形成されてキャリアが表面側に輸送が容易になり、実効キャリアライフタイムと接触抵抗が減少したことを示唆する結果を得ることができた。本年度は、プラズマ援用化学気相堆積法を用いて水素化アモルファスシリコンオキサイド(a-SiOx:H)の積層構造を作製し、熱処理を行うことでシリコン酸化(SiOx)膜中にシリコンナノ構造を形成を行った。熱処理の温度を変化させて実効キャリアライフタイムと接触抵抗を調査し、熱処理温度の上昇に伴い、SiOx膜中にシリコンナノ構造が形成され、キャリアが表面側に輸送されやすくなり実効キャリアライフタイムと接触抵抗が減少したことを示唆する結果を得ることができた。電気的特性からはコンセプト通りの結果を得ることができたため、おおむね順調に研究が進展している。しかし、まだシリコンナノドットが形成されていることを示す証拠となる構造的かつ光学的評価が追い付いていない。次年度は、シリコンナノドットの形成を示す構造的かつ光学的評価を中心に行う。本年度では、電気的特性からはコンセプト通りの酸化シリコン(SiOx)膜中にシリコンナノ構造が形成されたことを示唆する結果を得ることができたが、まだシリコンナノドットが形成されていることを示す証拠となる構造的かつ光学的評価ができていない。今後は、シリコンナノドットの形成を示す構造的かつ光学的評価を中心に行う。具体的には、表面敏感な紫外ラマン分光法によるアモルファスシリコンと結晶シリコンのピーク強度から求める結晶化率の評価を行う。さらに、分光エリプソメトリーを用いた、熱処理によるアモルファスシリコンから結晶シリコンへ変化した際の誘電関数の変化を評価することにより、シリコンナノ構造の形成を支持する証拠の獲得を行う。
ウェブ上のオープンアクセス情報を活用した、植生フェノロジーの時空間変動性の解析

本研究課題は、市民によって記録・報告された植物の季節変化(フェノロジー変化)に関するウェブ上の情報を網羅的に収集・精査し、潜在的な生態系観測情報として利用することで、植生の季節変化の時空間変動性やその地域特異性を明らかにすることを目的とする。本年度は次に挙げる2つの研究に取り組んだ。1.植物の開花や紅葉などに関するウェブ上の観光情報には日本の気象・気候変動下における植物の生物季節現象の時空間変動性の検出を可能とする潜在的な価値があると考えられる。そこで、ウェブ上で公開されている日本の中部地方における201地点のサクラの開花情報を収集・精査し、生物季節研究における観光情報の有用性と課題点を検証した。2.人々に文化的な生態系サービスを供給する開花や紅葉などの植物の季節変化は、観光資源としての価値を持つ。しかし、気温変化に伴う植物の季節変化の期日の変化は、観光客数に影響を与える可能性がある。そこで、気温変化が開花観光に与える影響の評価を目的とした事例研究として秋季の観光資源の一つであるヒガンバナ(Lycoris radiata)に着目し、埼玉県日高市にある群生地(巾着田)を対象に、ウェブ上で公開されている観光情報に基づいて2007年から2013年までのヒガンバナの開花日の年々変化と気温との対応関係を解析した。加えて、観光客の移動の利便性向上を目的とした鉄道の特別運行期間と開花期間中の観光客数の対応関係も同時に調査した。本研究の成果をまとめた学術論文は査読付き学術雑誌に掲載され、オープンアクセスとなっている。
有機高スピン分子スピニクスの化学-直接的スピン同定分光の開発

本研究は、表記の研究課題の遂行を通じて、重点領域研究「特異な非局在電子系の創出」AO2班の研究全般を支援することを目的に計画された。(A)へテロ環共役系高スピン分子の分子設計と合成の課題では、共役6員環に窒素核を導入した5重項メタフェニレンビスフェニルメチレン(1)とm,m'-ビフェニルプロトタイプ(2)のヘテロ共役系高スピン分子の前駆体である種々のポリジアゾ化合物を合成した。(1)については、前駆体分子を剛体溶媒中極低温にて光照射し、目的の基底5重項ボリカルベンを発生し、微細構造ESRスペクトル(Xバンド)を全解析した。窒素核導入位置のトポロジーにより、開殻系共役電子ネットワークは著しい変調を受け、高スピン状態と低スピン状態の反転が生じていることが分かった。解析によって得られた微細構造定数から、基底状態のスピン構造と分子構造を明らかにし、擬C_2、対称構造をもつ5重項分子を初めて同定した。(1)について、窒素核サイトの直接カチオン化はまだ成功していない。(2)の合成は、最終段階に至っていない。(B)任意高スピン状態のスピン直接同定を可能とする新磁気共鳴分光法/2次元電子スピンニュテーション分光法の開発の課題では、予想される様々の10個以上のケースの有機多スピン系について微細構造スペクトルを予想し、ニューテーション法の有効性を検討した。本年度は、実験的には、多価アニオン高スピンオリゴケトン系由来の複雑なスピン混在スペクトルについて、2次元スペクトルの解析とスペクトルシミュレーション法の結合をベースとする全面的な解析の手法を確立した。
筋肉組織におけるカルパイン遺伝子の発現制御に関する分子遺伝学的研究

目的:カルパインはシステイン・プロテアーゼの一種であり、筋肉組織においては、筋繊維蛋白質の分解に重要な役割を演じていると考えられている。本研究では、ウズラのカルパイン遺伝子の発現制御について、遺伝子レベルからの解析を行うことを目的として、ウズラ・カルパイン遺伝子のクローニングを行い、その構造解析を試みた。方法:無作為交配集団(RR)系統のウズラの浅胸筋からtotal RNAを抽出し、オリゴ(dT)セルロースカラムでpoly(A)^+RNAを精製した。poly(A)+RNAを鋳型とし、逆転転写酵素を用いて1st strand cDNAを合成し、これを鋳型にしてPCR法でDNAを増幅させた。プライマーはニワトリ・カルパインcDNAをもとにデザインされた。得られたPCR産物はlacz遺伝子を持つp123Tベクターにクローニングした。塩基配列はA.L.F.DNAシークエンサーで解析した。結果:1)アガロースゲル電気泳動でcDNAの5'側より104bp、630bpのPCR産物が確認された。2)1041bp insertを含むプラスミドベクターは、EcoRVで3つの断片(297bp、303bp、441bp)に分けられた。3)5'側より1041番目までの塩基配列が決定された。ニワトリのカルパイン遺伝子と比較すると、39個(38コドン)の塩基置換が見られ、このうち33個(85%)はtransitionで、6個はtransversion(15%)であった。4)アミノ酸配列では6箇所で置換が見られ、ウズラとニワトリとの相同性は98.3%であり、ヒトとは74.1%であった。5)これらの領域はカルパインの4つのドメインのうち、ドメインIとドメインIIであった。
慢性歯痛発症メカニズムにおけるグルタメート応答性転写制御因子の機能的役割

昨年度はインビボでのイオノトロピック型グルタメートアゴニストであるN-メチル-D-アスパラギン酸シグナルに橋・延髄内の転写制御因子Activator protein-1(AP1)が応答することを明らかにした。本年度は、イオノトロピック型グルタメートレセプターの異なるサブタイプのアゴニストであるkainic acid(KA)シグナルに応答する転写制御因子の検索を、特異的プローブに対するDNA結合能を指標として試みた。KAをマウス腹腔内に投与2時間後の時点について、橋・延髄より細胞核抽出液を調製し、その細胞核抽出液中のロイシンジッパー型転写制御因子の一つであるAP1のDNA結合能をポリアクリルアミド電気泳動法により測定した。その結果40mg/kgの用量では、約2倍の有意なAP1プローブに対するDNA結合能増強が観察されたのに対して、AP1同様ロイシンジッパー型転写制御因子であるcAMP response element binding protein(CREB)とc→MycのDNA結合能には、いずれもKA投与に伴う有意なDNA結合能の変動は認められなかった。また、KA40mg/kgはけいれん誘発量であるが、非けいれん誘発量である20mg/kgを投与した場合には、いずれの転写制御因子にもKA投与に伴うDNA結合能の著明な変動は見られなかった。上記成績はKAシグナルに対して橋・延髄内AP1が選択的に応答している可能性を示唆するものと思われる。今後、培養三叉神経節あるいは培養歯髄細胞内転写制御因子についても両グルタメートアゴニストシグナル応答性の検索を行う予定である。本年度は、インビボでのイオノトロピック型グルタメートアゴニストであるN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)シグナルに応答する転写制御因子の検索を、特異的プローブに対するDNA結合能を指標として試みた。NMDAをマウス腹腔内に投与2時間後の時点について橋・延髄より細胞核抽出液を調製し、その細胞核抽出液中のロイシンジッパー型転写制御因子の一つであるActivator protein-1(AP1)のDNA結合能をポリアクリルアミド電気泳動法により測定した。その結果100mg/kgの用量では、約50%の有意なAP1プローブに対するDNA結合能増強が観察されたのに対して、AP1同様ロイシンジッパー型転写制御因子であるcAMP response element binding protein(CREB)とc-MycのDNA結合能には、いずれもNMDA投与に伴う有意なDNA結合能の変動は認められなかった。用量を50mg/kgにした場合には、いずれの転写制御因子にもNMDA投与に伴うDNA結合能の著明な変動は見られなかった。なお、NMDA50および100mg/kgはともに非けいれん誘発量であるが、けいれん誘発量(130150mg/kg)を投与した場合には、ほとんどのマウスがけいれん発作を起こした後、死亡した。上記成績はNMDAシグナルに対して橋・延髄内AP1が選択的に応答している可能性を示唆するものと思われる。また次年度は、他のイオノトロピック型グルタメートアゴニストであるカイニン酸シグナルに応答する橋・延髄内転写制御因子を探索し、NMDAシグナルとの比較検討を行う。さらに、培養三叉神経節あるいは培養歯髄細胞内転写制御因子についてもNMDAシグナルおよびカイニン酸シグナル応答性の検索を行う予定である。
サンゴ礁及び造礁サンゴ群集保全のための基礎的研究

非サンゴ礁域の天草では、地球温暖化に伴い、この50年間に最低海水温を記録する2月の平均海水温は徐々に増加し、これまで繁茂していた海藻の消失とともに、1995年以降いわゆる熱帯・亜熱帯系要素としての、造礁サンゴやサンゴ礁漁類の北上が顕著になってきた。1998年の世界的な規模でのサンゴの白化現象の後、沖縄本島においては90%近くの造礁サンゴが消滅した。瀬底島周辺では、白化前と比べて稚サンゴの加入量が著しく少なく、また1、2才の稚サンゴも直ぐにオニヒトデに摂食され、回復の兆しはみられない。本島への卵の供給源とされる慶良間諸島では、白化による被害は少ないものの、オニヒトデによる食害のため死亡率は高く、サンゴ個体群・群集の維持にとって危機的状況にある。もう一つの卵の供給源である石西礁湖では、1998年の白化以障、2001年に中程度のサンゴの白化現象がみられ、10-20%のサンゴが死滅した。地球温暖化の影響により、石西礁湖での夏季の海水温は毎年30°C近くに達し、白化が慢性化する傾向にある。白化による後遺症のためか、サンゴに共生する褐虫藻の光合成活性は低く、サンゴの年間成長も10年前の約半分で推移している。また、加入量は白化以前の瀬底島の加入量に比べると極端に少ない。2002年度以降、礁湖内ではオニヒトデも見られるようになり、慶良間諸島と同じく今後の"異常発生"が予想される。このままの状態がつづけば、日本最大で、かつ卵の主要供給源である石西礁湖のサンゴ礁は壊滅的な状況になると危惧される。サンゴ礁の再生のための具体的方法の一つとして、これまでの研究をもとに考実された「サンゴ人工増殖具」の先行実験結果では、予想通りの場所に、期待通りの数の稚サンゴが定着し、この人工増殖具を利用してのサンゴ礁の再生の可能性が示された。今後は、さらにこの増殖具の実験を重ね、将来にむけた実用化と、サンゴ礁再生のための具体的方法の策定を進めてゆきたい。非サンゴ礁域である天草、屋久島において、コドラート法、ライントランゼクト法、DV撮影法を用いて、造礁サンゴ群集の定量調査を行った。一方、サンゴ礁域である沖縄本島の瀬底島周辺において、同様の方法を用いて造礁サンゴ群集の定量調査を行った。これらの結果については現在もなお解析中であるが、これまで得られた結果によると、瀬底島周辺では、1970年代のオニヒトデによる食害から回復しつつあった造礁サンゴは、1998年夏の白化現象により破滅的な打撃を受け、その被度は数%にまで後退している。また、サンゴ礁の北限付近に位置する屋久島においても、1990年代前半の被度が白化現象の後には半分以下に減少している。一方北緯32度付近にある天草では、1998年夏の白化現象を殆ど受けず、むしろ被度は増加傾向にある。

瀬底島周辺でのサンゴの産卵は全く観察されず、また1999年初夏の新規定着加入は皆無で、この10年では最低の値を示した。一方、同じサンゴ礁域にありながら、白化現象の影響の少なかった石西礁湖では、若干の加入がみられた。また瀬底島周辺でのいずれの地点においても、1才の稚サンゴの密度は平方メートルあたり5群体前後で、サンゴ礁の回復には相当な時間を要することが推察された。非サンゴ礁域の牛深周辺の海域において、幼生の保育習性をもつハナヤサイサンゴを非生息域へと移植し、親サンゴ周辺への幼生の定着、稚サンゴの加入状態を見たところ、親周辺への定着が多く見られ、距離とともにその加入密度は減少した。このことは、サンゴの移植に際しても移植間隔などを調節するなどの必要性があることを示唆している。1)昨年に引き続き、平成12年6月、沖縄県瀬底島周辺のサンゴ礁上12カ所の調査地点に各地点18枚から36枚の定着板を設置し、サンゴの定着量の測定を行った。9月に定着板を回収し、各調査地点の定着板上に付着した稚サンゴの密度を測定したところ、各地点の稚サンゴ密度は100cm^2あたり5個以下で、平成10年夏のサンゴの白化・大量死亡以降、造礁サンゴの新規加入は依然としてきわめて少ないことがわかった。また、サンゴの大量定着を促すために行われた実験においても、定着量は少なく、幼生の供給量自体が非常に少ないことが推察された。2)昨年の加入に由来する一年生の稚サンゴの密度も例年に比べて低く、昨年度定着実験結果が示唆したように、サンゴの自然回復の兆しは殆ど見られていないことが、裏付けられた。3)直径5cm以上のクシハダミドリイシの個体群はみられず、瀬底島周辺では壊滅的状況下にある。4)天草の高緯度地方においても、造礁サンゴ群集には良好な成長を続けているものの、サンゴの新規加入は極めて低かった。5)平成12年5月18、19、20日に石西礁湖において、8月4日、30日に天草でミドリイシ属サンゴの一斉産卵を確認した。これにより、次年度以降のサンゴの室内定着実験、分散実験の可能性が示唆された。6)沖縄瀬底島にちかい本部半島先端の備瀬崎において、1998年の白化後も生存している良好なサンゴ群集が確認され、指標とするクシハダミドリイシの個体群組成の調査を行った。7)天草に於いて、幼生放出型のハナヤサイサンゴを用いて幼生の分散、稚サンゴの加入実験を行った。結果については現在解析中である。前年度に引き続き、西表島と石垣島の間にある日本最大のサンゴ礁域である石西礁湖において、サンゴの産卵行動についての調査を行うとともにサンゴ幼生の定着・加入量を測定した。また、沖縄本島の瀬底島周辺においても同様にサンゴ幼生の定着・加入量を測定した。2001年は石西礁湖におけるミドリイシ属のサンゴの一斉産卵は予定通り5月8、9日に観察され、これまで得られたサンゴの産卵カレンダーが有効であることが立証された。8月末には、1998年の世界的なサンゴの白化現象の後、この数年全く見られなっかたサンゴの定着がみられ、白化のダメージから徐々に回復しつつあることが伺えた。しかしながら、研究中の2001年7月から9月にかけて海水温が30度を越え、1998年ほど大規模ではないものの、石西礁湖や瀬底島周辺で白化現象が見られ、11月に行った調査では石西礁湖では2030%のサンゴが死滅した。石西礁湖で行ったサンゴの成長実験の結果、クシハダミドリイシの年間の成長量は直径にして約5cmで、10年前に行った調査の1/3で、年間の死亡率でも高い値を示した。また白化前に行ったダイビング・パムを用いての造礁サンゴの光収率を測定したところ、健全なサンゴの収率よりも低い値を示した。これらのことは、沖縄のサンゴ礁の造礁サンゴはいまだに白化のダメージから完全に回復してはおらず、依然として要観察下にあることがわかった。一方、非サンゴ礁域である天草でも、造礁サンゴ分布域である牛深、富岡において同様の実験・調査を行った。サンゴの定着量はサンゴ礁域と比べると低いものの、年間成長量は直径にして約6cmと、むしろ石西礁湖における成長量よりも高かった。
肥満脂肪組織における代謝異常と臓器連関；プリン代謝およびコリン代謝異常に着目して

肥満脂肪組織では過剰な脂肪蓄積・分解を通じて全身の糖・脂質代謝異常に関与しているが、その他の代謝異常については十分に知られていない。プリン代謝:血漿XOR活性に着目し、2型糖尿病患者の血糖コントロール前後、肥満外科手術前後での血漿XOR活性変化を検討。また主要発現臓器である肝細胞に着目し、その発現変動、培地中への分泌から、内臓脂肪蓄積時の脂肪ー肝連関を検討する。コリン代謝:メタボロミクス・プロテオミクス解析より、コリントランスポーターが、マウス肥満脂肪組織で発現が著増していることを見出した。コリントランスポーターに焦点を当て、肥満脂肪組織のコリン代謝およびその生理病態学的意義を明らかにする。
変異トロポミオシンを使った蛍光エネルギー移動測定による筋収縮制御機構の研究

骨格筋の収縮において、トロポミオシン-トロポニン制御タンパク分子は細胞内のカルシウムイオン濃度によりモータータンパク分子(アクトミオシン)をオンとオフとする分子スイッチとして働く。カルシウムイオンのトロポニンCへの結合によってこの分子スイッチがどのように構造変化を伝えていくのかを、アクチン、トロポミオシン及びトロポニンIの特異的な部位に蛍光色素を導入し、それらの間の蛍光エネルギー移動(FRET)を測定することによって、再構成した筋肉の細い繊維上でこれら分子がどのような相対的な動きをするのかを調べた。(i)トロポミオシンのアクチンフィラメント上でのカルシウムイオン濃度変化による動きを調べる為に、今まで特異的な色素導入部位として知られているCys-190のかわりとなる部位としてMutant-Tm(Ser-87-Cys,Cys-190-Ile)を使用し、87番目の位置に色素を導入し、これとアクチン上のLys-61との色素の距離を測定したが、これはカルシウム濃度変化による変化は見られなかった。(ii)MutantTnI(Ala9->Cys,Cys-48->Ala,Cys-64->Ala,Cys-133->Ser,Trp160->Phe)のCys-9に色素IAEDANSを導入し、それとTmのCys-190に結合させたDABMIとの蛍光エネルギー移動をいろいろな条件で測定した。TnIとTmだけでは蛍光エネルギー移動は見られなかったが、これにF-actinを加えるとFRETが見られ、これから距離は5.1nmと計算された。Caイオン存在中TnCを加えるとFRETは大きく減少し距離は6.6nm以上と計算された。これはTmのCys-190がTnIの結合部位に近いという報告と一致しており、又、FA/Tm上でTnIはTnTなしでも特異的位置に結合することを示し、又TnTが無いとCaイオン存在下TnCによりFA/Tmから解離してしまうことを示唆している。さて、Mutant TnIにTnT&TnCを加えてTnを再構成し、これとDABMI-TmとのFRETをFactin存在下で測定した。Caイオンの有る無しで距離はそれぞれ6.3nmと5.5nmであった。
食品、嗜好品の中からヒトの突然変異を抑制する成分を探索する

本研究は、突然変異をもたらす異常なDNA複製(error-prone損傷バイパス複製)をヒト細胞に於いて検出する系を用いて、そこに食品や嗜好品成分等を添加して、突然変異を抑制し、がん細胞を細胞死に導く成分をスクリーニングするものである。現在までに、18品目を添加し又、検出にあたっては、1品目、3dose以上の点を取った。genistein、daidzein、qercetin、anthocyanidin、resveratrolなどのフラボン類、及びcurcuminについて,有意な結果を得たが、より詳細に検討すると、これらの多くはDNA鎖切断活性を持ち、見かけ上、損傷バイパス複製を阻害したかの様に見えるに過ぎないことが判明した。(しかし、daidzeinの様にDNA鎖切断活性を検出できなかったものもあり、複雑である。)これらのDNA鎖切断活性(遺伝子傷害性)は抗酸化活性と、おそらく表裏一体のものであり、添加濃度や代謝(活性化)の有無、細胞内環境によって、どちらかとして現れると考えられる。又、proteasome阻害活性やCOP9 signalosome kinase阻害活性があると発表されているもの(各々、genistein、curcumin)もあるが、細胞レベルで検出する場合、それらの食品機能性と関連するかもしれない作用は、遺伝子傷害性と切り離すことは難しい。抗酸化機能のある幾つかの食品成分(ascorbic acid、genistein、qercetin、curcumin)について、DNA鎖切断作用が検出された。大体は,生体内では通常起き得ない100μM以上のdoseでの結果であるが、curcuminの様に25μM程度で検出されたものもある。これらのDNA鎖切断作用の検出はアルカリ性蔗糖密度勾配遠心法を用いているが、最も検出感度の良いアルカリ性コメット法を用いれば、数μMでも検出できるかもしれない。resveratrolの様に、部分的にはerror-prone損傷バイパス複製を阻害していると考えられるものもあったが、DNA鎖切断作用を伴っていて、損傷バイパス阻害活性のみを捉えることは出来ない。今後、更に研究費を得て、抗酸化作用を持たない機能性成分を添加して行きたい。本研究は突然変異をもたらす異常なDNA複製(error-proneバイパス複製)をヒト細胞に於いて検出する系を用いて、そこに食品や嗜好品の成分を添加し、突然変異を抑制する成分をスクリーニングするものである。しかも後述のように、その成分は癌細胞に於いて、選択的にそのバイパス複製を阻害し、癌細胞を殺す可能性が高い事が判明してきた。すなわち、突然変異を抑制し、癌細胞をアポトーシスに至らしめる食品成分を見つける事が本研究の目的である。curcumin(5100μM)では、25μMと50μMで完全阻害が見られた(100μMではdegradation様のプロフィル)。最近の文献では、curcuminはCOP9 signalosome(CSN)kinase阻害剤ということで、バイパス複製の制御にproteasome/CSN系が絡んでいるとしたら大変興味深いので、期待したが、NB1RGB細胞においても同程度の阻害があり、再びHeLa細胞で紫外線照射後の一本鎖切断の蓄積を観察したところ、22、23番をピークとする切断の蓄積を検出した。Curcuminはヌクレオチド除去修復を阻害して、又は単独でDNA鎖切断活性を持つことが明らかになった。Genistein (25400μM)については、HeLa細胞で25100μMで部分阻害、200μMでさらに阻害、400μMではdegradation様のプロフィルが見られた。NB1RGB細胞においても100300μMで弱い阻害があり、HeLa細胞で紫外線照射後の一本鎖切断の蓄積を観察したが、200300μMでやはり弱いDNA鎖切断活性を持つ。Resveratrol (10200μM)については、HeLa細胞でdose依存的に阻害が見られた。

これらのDNA鎖切断作用の検出はアルカリ性蔗糖密度勾配遠心法を用いているが、最も検出感度の良いアルカリ性コメット法を用いれば、数μMでも検出できるかもしれない。resveratrolの様に、部分的にはerror-prone損傷バイパス複製を阻害していると考えられるものもあったが、DNA鎖切断作用を伴っていて、損傷バイパス阻害活性のみを捉えることは出来ない。今後、更に研究費を得て、抗酸化作用を持たない機能性成分を添加して行きたい。
BrdU徐放性ポリマーの開発と脳腫瘍放射線感受性増強に関する基礎的臨床的研究

1,ブロモデオキシウリジン(BrdU)徐放性ポリマーの開発BrdUは核酸類似物質で、S期の細胞に取りこまれ放射線や紫外線に対する感受性を増加させる物質として知られている。全身投与により脳腫瘍の放射線感受性を高めようとする試みが成されたが、骨髄抑制等の副作用により、一般化しなかった。そこで脳局所投与を念頭におき、BrdU徐放性ポリマーの開発を行った。エチレンビニルアセテートコポリマーに50%の重量比になるようにBrdUを封入し、緩衝液中へのBrdUの放出を、高速液体クロマトグラフィーにより測定した。その結果、ポリマーからは30日以上にわたり持続性にBrdUが放出されることが判明した。2,ラット9Lグリオーマ皮下腫瘍モデルを用いたBrdU徐放性ポリマーの放射線増感効果の検討実際に徐放性ポリマーにより放射線による腫瘍縮小効果が促進されるかどうか判定するため、9Lグリオーマ皮下モデルを用い検討した。皮下腫瘍が1cm程度となったところで、ポリマーを腫瘍内にうめ込み、リニアックを用い10Gyまたは20Gy一括照射した。対照としては薬物を含有しないポリマーをうめ込んだ。効果の判定として腫瘍径を経時的に測定した。その結果、BrdUポリマー群と対照群との間に有意な差を認めなかった。その理由として、ポリマーにより放出されたBrdUの腫瘍への拡散が不充分であること、腫瘍内におけるS期の細胞はたかだか数%なので、放射線の照射方法として一括照射ではなく、少線量分割照射の方が有効な可能性が示唆され、今後の検討を要すると考えられた。BrdU(プロモデオキシウリジン)含有徐放性ポリマーの作成:エチレンビニルアセテートコポリマーをメチレンクロリドに溶解し、10%の溶液とした。BruDを重量比で50%になるように混合した後、ガラスの鋳型に超低温下で流し込み重合させた。ポリマーは約48時間-20°Cでメチレンクロリドを揮発させた後デシケーターの中で保存した。BrdUポリマーの徐放効率の解析:ポリマーを緩衝液につけ、毎日緩衝液を交換し、ポリマーからのBudRの放出動態を計測するためのサンプリングをおこなった。BrdUの測定はStetson等の方法に基づき高速液体クロマトグラフィーにて行った。その結果、最大放出は2日めに13.52マイクログラム/ミリグラムポリマーとなったが、その後も3-8マイクログラム/ミリグラムポリマーのBrdUを放出し続けた。測定を終了した30日めの時点でも3.13マイクログラム/ミリグラムポリマーときわめて安定した徐放効率をしめした。現在フィッシャーラットの大腿皮下に9Lグリオーマの腫瘍を移植し増殖させ、同腫瘍にBrdUポリマーを埋め込み、放射線照射を行っており、生体でのBrdUの放射線増感効果を検討中である。1.ブロモデオキシウリジン(BrdU)徐放性ポリマーの開発BrdUは核酸類似物質で、S期の細胞に取りこまれ放射線や紫外線に対する感受性を増加させる物質として知られている。2.ラット9Lグリオーマ皮下腫瘍モデルを用いたBrdU徐放性ポリマーの放射線増感効果の検討実際に徐放性ポリマーにより放射線による腫瘍縮小効果が促進されるかどうか判定するため、9Lグリオーマ皮下モデルを用い検討した。

皮下腫瘍が1cm程度となったところで、ポリマーを腫瘍内にうめ込み、リニアックを用い10Gyまたは20Gy一括照射した。対照としては薬物を含有しないポリマーをうめ込んだ。効果の判定として腫瘍径を経時的に測定した。その結果、BudUポリマー群と対照群との間に有意な差を認めなかった。その理由として、ポリマーより放出されたBrdUの腫瘍への拡散が不充分であること、腫瘍内におけるS期の細胞はたかだか数%なので、放射線の照射方法として一括照射ではなく、少線量分割照射の方が有効な可能性が示唆され、今後の検討を要すると考えられた。
協調的疑似学習者エージェントを有する日本語ディクトグロス学習支援システムの開発

平成30年度(研究期間最終年度)における主要な研究成果は以下の通りである。これまでに開発したディクトグロス日本語学習環境に音声対話機能を組み込んだ。ディクトグロスは本来「書く、聞く、読む、話す」の4技能を同時に養成できる学習方法として知られているのだが、これまでに開発したシステムでは音声認識機能がなく、「話す」技能の養成に貢献できない。よって学習者とエージェントの対話の一部に音声認識を組み込み、4技能をバランスよく養成できるシステムとした。その成果をまとめた論文を、コンピュータの教育利用に関する著名な国際学会であるInternational Conference on Computers in Education 2018(ICCE2018)に投稿し、採択された。研究期間全体としては上記のほかに以下のような成果を挙げている。知識と課題内状況に基づく作文能力の実現に関する検討、Focus on Formのための対話戦略ベースの構築に関する検討、理科系の対象領域におけるTeachable Agentの構築、ディクトグロスによる日本語学習環境における対話エージェントの構築、日本語初学者のつづり誤りを対象とした誤り表現検出と訂正機構の構築、やりもらい表現を対象とするTeachable Agentの構築、学習者の類推を支援する対話エージェントの構築、ディクトグロス自習環境における「なぜ」を議論できる対話エージェントの構築、ディクトグロス自習環境における教材データベースの充実、準発見学習を支援する理科教育エージェントの開発。以上の成果を総合すると、研究期間前に構築したディクトグロスによる第二言語学習を支援するシステムに対して、様々な対話機能、学習支援機能の拡張を行い、充実した機能を有する学習支援システムを構築することができた。本年度は協調的疑似学習者エージェントの構築技術を中心に検討した。[1]知識と課題内状況に基づく作文能力の実現に関する検討:協調的疑似学習者エージェントと学習者が再現文の修正のため相談する際、単に自分が正しいと信じる語・活用形・語順を主張しあっても学習に役立つ議論にはなりにくい。なぜそれが正しいと考えられるのかの理由について議論できることが重要である。このようにある表現を用いる理由を協調的疑似学習者エージェントに認識させるために、課題文内の状況を考慮した文生成のための知識の表現方法を開発した。またこの知識に基づいて正しい表現を生成する機構、および誤った表現を意図的に生成する機構を開発した。[2]Focus on Formのための対話戦略ベースの構築に関する基礎的検討:協調的疑似学習者エージェントは学習者との協調作業を通じて、課題文に含まれる学習目標言語形式に関わる文法知識に意識を向けさせることが望ましい。そのための対話戦略として、以下の基礎的戦略を開発した。[2-1]学習目標言語形式に関する学習者の誤りを指摘するとともに、上記[1]で開発した知識を用いてそれが誤りである理由を説明する。[2-2]学習目標言語形式を用いた表現を独力で正しく再現できた学習者には、[1]の成果を用いて協調的疑似学習者エージェントが誤った表現を意図的に生成し、それが誤っている理由を学習者に説明させる。[3]理科系の対象領域におけるTeachable Agentの構築と教えることによる学習支援システムの開発:当初の計画にはなかったが、第二言語学習の分野のみでは学習者とエージェントの対話パタンが限定されるおそれがあるという考えに至り、高校化学を対象として、疑似学習者エージェントに対して学習者が対話的に誤りを指摘することで学習するシステムを試作した。[27-1]ディクトグロスによる日本語学習環境における対話型エージェントの構築に関する研究:ディクトグロスにおける再現文の修正フェーズで、学習者と文法に関する質疑応答を行うことにより疑似的に協調学習を実現する対話エージェントを開発した(雑誌論文1:International Conference on Computers in Education 2015 (ICCE2015))。これは敬語など日本語初学者が困難を感じやすい学習事項に関して、言語の使用状況(文で言及される人物の目上・目下などの人間関係など)・敬語の使用規則(目上の者の動作に言及する場合には基本的には尊敬語を用いるが、同一組織内の人間の行為について他組織の人間に語る場合にはその限りではない、など)・語彙が持つ敬語としての属性(「おっしゃる」は尊敬語、「申し上げる」は謙譲語である、など)を考慮した妥当性判定エンジンと、上述の各項目について学習者の認識を問うことができるインタフェース、および学習者の主張の妥当性を判定しつつ適切な表現についての議論を行う対話エンジンからなる。[27-2]日本語初学者のつづり誤りを対象とした誤り表現検出と訂正機構に関する研究:本研究で開発するディクトグロスシステムでは、任意の語彙が入力されうる一般の自然言語処理システムとは異なり、入力され可能性が高い語彙をある程度事前に絞り込むことができる(ディクトグロスは教材として用意された文章を聞き取って再現する活動だからである)。このことを利用し、入力される可能性が高い語彙との綴り・音韻上の類似性をDPマッチングなどの手法で判定し、一定の近似性が認められたならば綴り誤りであると判定する機構を開発した。本研究はディクトグロス学習における協調学習のパ-トナーの役割を果たす対話エージェントの開発を主要な目的としている。協調学習の実現のためには、このエージェントは、学習者と異なる再現文を作成し、その違いについて学習者と議論する能力が必要となる。この議論は、双方が再現した文が文法的になぜ妥当であるかという点にまで言及できなければならない。しかしこれは対話状況・文法・語彙の持つ性質など多様な観点から総合的に判断することが必要であるため、実現には複雑な機構が必要となる。平成26年度よりこの機構について開発を進め、26年度には知識表現などの基本手法を構築した。

これを受けて平成27年度にはこの基本手法に基づいて実際に学習者と対話できる機構を構築し、上記の中期的目標を達成した[研究成果27-1]。この成果はコンピュータ利用教育に関する歴史ある大規模な国際会議であるInternational Conference on Computers and Education 2015(ICCE2015)に採択されており、国際的に高い評価を受けているといえる。また研究成果27-2は、開発されたシステムを今後実教育現場における日本語教育に使用するために必須な綴り誤りへの対応を可能にするものであり、実用のための有用性は高いと考えている。以上の点より、本研究は基盤技術ならびに応用面の双方から進捗が認められていることから、順調に進展していると自己評価する。本研究は第二言語学習としての日本語学習を対象に、読み上げられたテキストの再現を複数の学習者が協調的に行う学習方法である「ディクトグロス」を支援する教育システムを構築することを目的としている。通常のディクトグロスでは適切なレベルの学習者同士をペアリングしなければ学習を行うことができないため、留学前の外国人学習者など、周囲に日本語学習者が少ない環境では実行が困難である。そこで本研究では学習者の役割を演じるコンピュータエージェントを開発し、人間とエージェントが協調的にディクトグロスを行う学習環境を開発している。前年度までに、学習者とエージェントが一定水準の対話を行ってテキストの再現を進める環境を構築したが、学習者がエージェントに対して誤りを指摘し、エージェントに欠けている日本語の知識を教えるような対話は十分に実現していなかった。このような対話は、「教えることによる学習」(Learning by Teaching)として学習上の有効性を持つことが定説となっている。そこで本年度は、「学習者から教えられることができるエージェント(Teachable Agent)」を開発した(雑誌論文[1])。特に本年度は日本語学習のひとつのポイントである「やりもらい表現」の学習を中心課題として扱い、学習者側の動機付けのために、教えられた内容をエージェントが吟味して納得するプロセスを学習者に示すこと、正しい内容を教えられた際には十分な感謝の意を示すこと、に重点をおいて機能開発した。また将来的に学習者とエージェントの間で、類推を必要とするようなより抽象度の高い対話を実現する準備として、学習者の類推を支援する対話エージェントを開発した(学会発表[1])。当初の研究計画の通り、学習者とコンピュータエージェントとの間で「教えることによる学習」(Learning By Teaching)を行える学習環境を実現することができた。
10年間の経過観察による周閉期の骨量変動

本研究は10年間にわたる経過観察結果から、運動習慣を含めた日常生活様式が周閉期女性の骨量に与える影響の違いを明らかにするとともに、この時期の骨代謝回転動態と生活習慣との関係について総括することを目的として、周閉期の骨量と骨代謝回転動態に及ぼす10年間の定期的な運動習慣の影響、周閉期における身体活動量の変化が骨量と骨代謝回転動態に及ぼす影響、周閉期における運動再習慣化が骨量と骨代謝回転動態に及ぼす影響を検討した。これに関連して、運動直後における副交感神経活動再賦活のタイミングに及ぼす加齢の影響を検討した。1.周閉期女性の骨密度について運動習慣の有無によって比較検討を行った結果、閉経前から骨密度関連指標の低下を認めたが、その度合いは対照群で大きく、運動習慣による閉経以降の骨密度低下抑制効果が考えられた。2.周閉期女性を対象として運動指導を行った結果、骨密度関連指標と骨代謝関連生化学指標において閉経前群が閉経後群に比べて高く、運動群が対照群に比べて高値を示した。また中高年長距離ランナーを対象とした共分散構造分析の結果、トレーニング水準と性ホルモン応答は年齢に伴う最大酸素施摂取量の減少に関連しており、トレーニング距離(km/週)は年齢に伴う最大酸素摂取量の減少を抑制することが示唆された。3.運動復帰群に対して運動指導を行った結果、骨密度関連指標および骨代謝関連生化学指標の増加を認め、周閉期における運動再習慣化は骨密度および骨代謝回転に好ましい影響を及ぼすことを指摘した。4.運動直後における副交感神経活動再賦活のタイミングを心拍変動周波数解析法により検討した。高齢群および若年群における最大運動直後のHFパワー賦活のタイミングには時相のずれを認めたが、他の生理学的諸変量に差異を認めず、加齢以外の要因も影響していることが考えられた。本研究の目的は、10年間にわたる経過観察結果から、運動習慣を含めた日常生活様式が周閉期女性の骨量に与える影響の違いを明らかにするとともに、この時期の骨代謝回転動態と生活習慣との関係について総括することである。特に、周閉期に定期的な運動習慣を維持した場合と維持できなかった場合に差異は生じるのか、また運動を習慣化できなかった場合に再習慣化の効果は認められるのかを明らかにする。そして、閉経後の骨粗鬆症の予防にとって有効な生活習慣のあり方について提言することを目指す。本年度は周閉期女性42名を対象として、1)運動負荷試験、2)骨密度の測定、3)身体活動量の測定、4)生化学検査、5)運動指導を行った。運動負荷試験によって得られた最大酸素摂取量、無酸素性作業閾値(AT)などの生理的諸指標は閉経前群が閉経後群に比べて高く、また運動群が対照群に比べて高い傾向を示し、閉経の有無に関わりなく運動の継続が呼吸循環器系機能に好影響を与えることが示唆された。骨密度測定の結果も同様に、SOS(超音波伝導速度)、BUA(超音波減衰係数)、Stiffnessともに閉経前群が閉経後群に比べて高く、また運動群が対照群に比べて高値を示した。これはオステオカルシン(BGP)やALP(アルカリフォスファターゼ)、I型コラーゲン架橋N-テロペプチド(NTx)などの骨代謝関連生化学指標からも裏付けられた。今後は運動習慣と血清脂、そして芳香化現象との関連についても検討を進めたい。身体活動量の算定と身体活動強度区分については現在検証中であるが、追加実験の必要性も考慮している。また、運動指導については、現在指導中であり、終了時を待って検証をする予定である。

本研究は、10年間にわたる経過観察結果から、運動習慣を含めた日常生活様式が周閉期女性の骨量に与える影響の違いを明らかにするとともに、この時期の骨代謝回転動態と生活習慣との関係について総括することを目的とする。本年度は、運動習慣を含めた日常生活様式が周閉期女性の骨量に与える影響の違いを明らかにするとともに、この時期の骨代謝回転動態と生活習慣との関係について明らかにすることを目的として、1)運動指導、2)骨密度の測定、3)身体活動量の測定、4)生化学検査を行った。対象とした周閉期女性は、我々が指導しているスポーツ医科学研究プロジェクトの参加者(ボランティア)であり、定期的な運動習慣を有する運動群、これまでに運動習慣を有していたが、何らかの理由で現在は運動習慣を有しておらず、本研究で運動指導を受けている運動復帰群、運動習慣を有さない対照群の3群で、合計93名であった。運動復帰群に対して、週1回・1回あたり90分の有酸素運動と筋力トレーニングを組み合わせた複合トレーニングの指導を行った。骨密度測定の結果、運動復帰群のSOS(超音波伝導速度)、BUA(超音波減衰係数)、Stiffnessともに、閉経の有無に関わらず運動指導後が指導前に比べて高値を示した。オステオカルシン(BGP)やALP(アルカリフォスファターゼ)、骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)、1型コラーゲン架橋N-テロペプチド(NTx)など血液生化学検査による骨代謝関連生化学指標においても骨強度の増加を裏付ける結果が得られた。身体活動量、運動習慣と血清脂質・芳香化現象との関連については現在検証中である。本研究は10年間にわたる経過観察結果から、運動習慣を含めた日常生活様式が周閉期女性の骨量に与える影響の違いを明らかにするとともに、この時期の骨代謝回転動態と生活習慣との関係について総括することを目的とする。本年度はこれまで2年間にわたる各指標を経年的に比較し、運動再習慣化と骨量及び骨代謝回転動態との関連について検討した。その成果について、関連するスポーツ科学関連学会誌に投稿するとともに、報告書の作成を行った。これまでに運動習慣を有していたが、何らかの理由で現在は運動習慣を有しておらず、本研究で運動指導を受けている運動復帰群に対して、有酸素運動と筋力トレーニングを組み合わせた複合トレーニングの指導を行った結果、運動復帰群の骨密度関連指標は閉経の有無に関わらず運動指導後が指導前に比べて高値を示した。血液生化学検査による骨代謝関連生化学指標においても骨強度の増加を裏付ける結果が得られ、周閉期における運動再習慣化は骨密度および骨代謝回転に好ましい影響を及ぼすことが指摘できた。これらの成果の一部は、「閉経後女性の骨強度に及ぼす筋力と歩行の複合トレーニングの効果」として名城大学総合研究所紀要に掲載予定である。また本研究課題に関連して、運動直後における副交感神経活動再賦活のタイミングを心拍変動周波数解析法により検討した。最大運動直後における副交感神経活動の指標であるHFパワーの賦活のタイミングには、高齢群および若年群で時相のずれを認めたが、両群の最大酸素摂取量と最高心拍数に差異を認めず、最大呼吸数は高齢群で高い傾向を示したことから、HFパワー賦活のタイミングの差異には加齢だけではなく、それ以外の要因も影響していることが考えられ、今後の検討を要するものと考えられた。これらの成果の一部は、「Age-related heartratevariability immediately after exercise」としてスポーツ科学関連学会英文誌に投稿中である。
インターネットを利用した思春期保健相談の試みと非対面的カウンセリング方法の検討

【研究目的】思春期の心身ともの健康に関する援助のために,看護職者による,インターネットを利用した保健相談事業の展開を試み,その有効性を検討する。【研究方法】(1)思春期向けホームページを開設し,援助のニーズを把握し,相談内容を分析する。(2)文献検討および思春期保健相談に携わる相談員へのインタビュー結果の分析を行う。【結果】(1)(1)思春期保健相談ホームページの利用状況-----思春期のニーズの高いと思われるからだ(性器,避妊を含む)や心の健康に関する項目の情報ページや掲示板を設け,男女別にページを振り分け,約9ヶ月間のデータを集積した。のべ約9,000件のアクセスがあり,利用ページ別にみると,男女ともにからだに関する情報の利用が多く,女性向けページの利用率の方が高かった。掲示板への書き込みは男性26件に対し女性37件で,内容はセックスに関することが最も多く(65%),次いでからだの悩みについて(13%)だった。直接,電子メールを利用して相談したケースはのべ41件あり,男性29%,女性71%であった。電子メールでの相談者の年齢は11歳27歳で,10代が83%であった。相談内容はからだと避妊方法に関することがそれぞれ15%程度で最も多かった。(2)利用者のニーズと利用による効果-----インターネット相談の利用者の約半数(49%)は複数回の反復利用をしており,距離を超えたコミュニケーション手段に対する期待も見受けられたが,単に情報を得るための者も多くいた。また約10%の者が相談を受けた結果に関して満足感を示し,利用したことが有効に作用したと考えられる。(2)インターネットを利用した相談事業のメリットとして利用者側には情報の入手,時間を選ばない,対面せず匿名性が保持できる気軽さ,文字で表すことによる浄化作用があり,運営者側にも時間的余裕をもって応対できる,個々のケースから学ぶことやネットサポートの広がりによる利得などもあった。デメリットの主なものにはプライバシーの問題,インターネット犯罪やウィルス被害の可能性,労力と時間の浪費,個人の責任の限界などがあげられた。【考察】インターネットを利用した相談活動によるメリット・デメリットは数多く,より良いサポート体制作りために,弊害への対応を1つ1つ対処する必要がある。この方法は,すべての人への普遍的なアプローチとしてでなく,インターネット利用の活発な若い年齢層や対面式の対応が困難な事例など,特定の対象者にとっては効果的な関わりを持つ援助方法として可能で,部分的な自己開示による効果が期待される。また対面によるラポールの形成と非対面によるメール交換の繰り返しにより,質の高いコミュニケーションが図れる可能性があることも示唆された。さらに看護職者が関わる意味として,インターネットによる双方向性により,共感や相互理解,互いが学びあう「相互主観性」も生まれうることが考えられた。1思春期の性やからだに関する情報を盛り込んだホームページの開設これまで電話相談等で関わってきた体験と、文献等による思春期の性の悩みの現状をもとに、主な悩みに対しての知識を提供し、また相談に応じるコーナーを設けて独自のホームページを開設した。現在はそのアクセス状況をチェックし、電子メールによる相談に応じている。統計的なデータを収集するだけのアクセスはまだ無いが今後はその集積に努め、思春期の性やからだに関する悩みの現状を把握する。また利用者の要望に応じて、ホームページの内容を更新し、ニーズに合わせた情報の提供をしていく予定である。2利用者にとってのメリット・デメリットおよび波及効果の検証現在のところ、相談件数が少ないためにすべての相談に対して12日以内に返信できており、個々にその反応は把握できているが、利用者すべての感想や波及効果はまだ検証できていない。今後は、利用者に対してアンケートを実施するなど、インターネット使用による相談の実際の分析を深めていく方針である。3電話相談およびインターネット使用による相談実施者への面接調査によりインターネット相談を検討する現在までに、電話相談に携わる医師1名、看護職者11名、インターネット相談に携わる医師1名、面接相談に携わる医師1名、カウンセラー1名に対し面接調査を行い、インターネット相談に関しての意見を聴取し、またインターネット相談開設に際しての数多くの有益な示唆を得た。それらをもとに今後は、インターネット相談による限界、たとえば経済性や相談の受け手側の多大な労力、秘密保持、現実への適応阻害の可能性などの問題に対して如何に配慮していくかを課題とし、非対面的なカウンセリングの検討を重ねていく。

直接,電子メールを利用して相談したケースはのべ41件あり,男性29%,女性71%であった。電子メールでの相談者の年齢は11歳27歳で,10代が83%であった。相談内容はからだと避妊方法に関することがそれぞれ15%程度で最も多かった。(2)利用者のニーズと利用による効果-----インターネット相談の利用者の約半数(49%)は複数回の反復利用をしており,距離を超えたコミュニケーション手段に対する期待も見受けられたが,単に情報を得るための者も多くいた。また約10%の者が相談を受けた結果に関して満足感を示し,利用したことが有効に作用したと考えられる。(2)インターネットを利用した相談事業のメリットとして利用者側には情報の入手,時間を選ばない,対面せず匿名性が保持できる気軽さ,文字で表すことによる浄化作用があり,運営者側にも時間的余裕をもって応対できる,個々のケースから学ぶことやネットサポートの広がりによる利得などもあった。デメリットの主なものにはプライバシーの問題,インターネット犯罪やウィルス被害の可能性,労力と時間の浪費,個人の責任の限界などがあげられた。【考察】インターネットを利用した相談活動によるメリット・デメリットは数多く,より良いサポート体制作りために,弊害への対応を1つ1つ対処する必要がある。この方法は,すべての人への普遍的なアプローチとしてでなく,インターネット利用の活発な若い年齢層や対面式の対応が困難な事例など,特定の対象者にとっては効果的な関わりを持つ援助方法として可能で,部分的な自己開示による効果が期待される。また対面によるラポールの形成と非対面によるメール交換の繰り返しにより,質の高いコミュニケーションが図れる可能性があることも示唆された。さらに看護職者が関わる意味として,インターネットによる双方向性により,共感や相互理解,互いが学びあう「相互主観性」も生まれうることが考えられた。