hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最新の意思決定理論に立脚した教師の授業における即時的意思決定に関する研究

本研究の目的は、最新の意思決定理論を用いて授業実施時における教師の即時的意思決定について詳細に検討することである。この目的を達成するために、平成30年度は、意思決定を行う際に、(1)教師はどのように学習者を理解しているのか、(2)最新の意思決定モデルである再認主導意思決定モデルと臨床推論モデルの2つについて、文献研究を行った。前年度に引き続き、2重過程理論を援用して、授業における教師の即時的意思決定における他者理解についてより詳細に検討した。その結果、知覚に異常なく授業がスムーズに行われている時は、直接知覚による児童・生徒理解(システム1を使用)している。そして知覚に違和感、つまり何かおかしいと感じた時は慎重に推論して児童・生徒理解を行っている(システム2を使用している)、つまり知覚に違和感が生じることがシステム2を発動するトリガー(きっかけ)になっていると考えた。次に、最新の意思決定モデルである再認主導意思決定モデルと臨床推論モデルについて検討した。いずれのモデルにおいても熟練者が意思決定する際,熟練者はさまざまな代替案の間の評価を並列的に行っているわけではなく,そして認知的負荷をできるだけ少なくするために直観を有効活用している点がその主要な特徴であることが分かった。以上の研究成果は、日本教育方法学会第54回大会(和歌山大学)と日本教育工学会研究会(福井大学)で発表した。28年度は文献研究によって、(1)教師の即時的意思決定研究における教師の推論様式に関する研究はほとんどないこと、(2)「限定された合理性」の制約により規範的な意思決定を行えないことが分かった。次に熟練教師(1名)を対象に行った調査結果から、(1)教師の推論は事象から原因を時間的に遡って解釈する方向で行われ、(2)時間的、認知的制約のため1度に1つの推論しか行われない、(3)推論の様式はパースが提唱したabductionであることが分かった。以上の研究成果は、日本教育工学会研究会と全国大会で発表し、大学紀要に掲載した。29年度は、熟練教師が即時的意思決定を行う際の他者理解を検討した。先行研究によれば、児童・生徒の内面は発言や行為を通して間接的に知る理論説やシミュレーション説と、直接的に知ることができるという直接知覚説に2分されている。そこで2つの考え方を統合するために2重過程理論を援用して検討した。知覚に異常なく授業が行われている時は直接知覚による他者理解が、知覚に違和感を感じた時はその理由を慎重に推論して意思決定を行っていると考えたのである。以上の研究成果は、日本教育方法学会第53回大会(千葉大学)で発表した。30年度は、前年度に引き続き2重過程理論を援用して教師の即時的意思決定における他者理解をより詳細に検討した。次に最新の意思決定モデルである再認主導意思決定モデルと臨床推論モデルを検討した。両モデルとも熟練者の意思決定の特徴として,認知的負荷を少なくするために直観を有効活用していることが分かった。なお他者理解は哲学における難題の一つと言われているテーマであり、かつ近年新しい成果が次々と産出されており、その検討に予定より大幅に時間を要したため予定が遅れている。「現在までの進捗状況」に記載したとおり、当初の予定より進捗がやや遅れている。そこで当初の予定を変更する。具体的には、令和元年度は授業における即時的意思決定のモデル開発に代わり、その1つ手前のプロトタイプを考案することに変更する。そこで令和元年度は、以下のことを行う。(1)文献研究を継続する。特に平成30年度の研究において熟練者が意思決定において使用していると思われる直観を把握する手法に関係する資料を購入する。入手した資料を分析し、授業実施時における教師の即時的意思決定に関する概念の解明をより一層深める。加えて学会に参加し研究成果を発表すると共に、最新の研究動向を把握する(2泊3日1回を予定)。(2)(1)の成果を用いて熟練教師(1名)と中堅教師(1名)を対象に意思決定を行う際に直観をどのように利用しているのかを具体的に把握し、授業における即時的意思決定のプロトタイプを考案する。(3)研究成果は、日本教育工学会で発表すると共に、同学会の紀要に投稿する。研究期間終了後も研究を継続して当初の予定を完遂したい。28年度の目的は、授業実施時における教師の即時的意思決定に関する概念の把握および熟練教師の意思決定過程を把握することである。この目的を達成するために、本年度はまず文献研究を行った。その結果、(1)教師の即時的意思決定研究において教師がどのような推論を行っているかに関する研究は、これまでほとんど行われてこなかったこと、(2)教師の即時的意思決定に関する先行研究の検討を通して、即時的意思決定を行う際には、サイモンが提唱した「限定された合理性」の制約を受けるため、規範的な意思決定を行うことができないことが分かった。次に熟練教師(1名)を対象に行った予備調査で得たデータの分析を行い、教師が即時的意思決定を行う際に、どのような推論を行っているのかについて事例研究を行った。授業および授業後にビデオ再生法で収集した映像と音声を元にしてスクリプトを作成し、即時的意思決定に当たり熟練教師がどのような推論を行っているのかを分析した。

その結果、(1)教師の推論は事象から原因を時間的に遡って(遡及して)解釈する方向で行われる、(2)時間的,認知的制約のため1度に1つの推論しか行われない、(3)推論の様式はパースが提唱したabduction(仮説推論)であることが分かった。以上の研究成果は、日本教育工学会の研究会と全国大会で発表した。さらに大学紀要に投稿する予定である。本年度は文献研究によって、(1)教師の即時的意思決定研究において教師がどのような推論を行っているかに関する研究は,これまでほとんど行われてこなかったこと、(2)教師の即時的意思決定に関する先行研究の検討を通して,即時的意思決定を行う際には,サイモンが提唱した「限定された合理性」の制約を受けるため,規範的な意思決定を行うことができないことが分かった。次に熟練教師(1名)を対象に行った予備調査で得たデータの分析を行い,(1)教師の推論は事象から原因を時間的に遡って(遡及して)解釈する方向で行われる、(2)時間的,認知的制約のため1度に1つの推論しか行われない、(3)推論の様式はパースが提唱したabduction(仮説推論)であることが分かった。上記の研究成果は、日本教育工学会の研究会と全国大会で発表した。さらに大学紀要に投稿した。以上のことから、研究はおおむね順調に進捗していると判断した。本研究の目的は、最新の意思決定理論を用いて授業実施時における教師の即時的意思決定について詳細に検討することである。29年度の目的は、授業実施時における教師の即時的意思決定に関する概念の把握および熟練教師の意思決定過程を把握することである。この目的を達成するために、意思決定を行う際に、教師はどのように学習者を理解しているのかについて、文献研究を行った。意思決定を行う前に、教師にとって気になる事象があることを認知し、その原因を推論し、対応を意思決定する。気になる事象としては(個人、集団としての)児童・生徒の発言や行為がある。それでは授業において即時的意思決定を行う際に教師は他者理解、つまり児童・生徒の内面(心理)をどのようにして理解しているのであろうか。他者理解に関する先行研究によると、児童・生徒の内面は分からないので、発言や行為を通して間接的に知る理論説やシミュレーション説と、直接的に知ることができるという直接知覚説に2分されている。そこで本研究では、2つの考え方を統合するために、2重過程理論を援用して、授業における教師の即時的意思決定における他者理解を検討した。その結果、知覚に異常なく授業がスムーズに行われているときは直接知覚による他者認知を、知覚に違和感、つまり何かおかしいと感じた時にはその理由を慎重に推論して意思決定を行っていると考えたのである。以上の研究成果は、日本教育方法学会第53回大会(千葉大学)で発表した。28年度は文献研究によって、(1)教師の即時的意思決定研究において教師がどのような推論を行っているかに関する研究は,これまでほとんど行われてこなかったこと、(2)教師の即時的意思決定に関する先行研究の検討を通して,即時的意思決定を行う際には,サイモンが提唱した「限定された合理性」の制約を受けるため,規範的な意思決定を行うことができないことが分かった。
基質特異性の理解に基づく酵素変異体の合理的な設計手法の確立

本研究では、持続可能な環境調和型社会の実現に向けて、目的化合物の生産量を向上させることを目的として、高活性な酵素変異体を合理的に開発するための設計戦略の確立を目指す。具体的には、ピルビン酸脱炭酸酵素(PDC)を鋳型酵素として基質スクリーニングを行い、その結果と酵素ー基質結合モデルとの比較から基質特異性に関わる要素の抽出と、それに基づいた高活性な変異体設計のためのルール構築を行う。この構築したルールに従い、選択した基質に対してPDC変異体を複数構築し変異体の設計手法の実証を行う。最終的に、実際の微生物菌体触媒に設計したPDC変異体を導入して、グルコースからの目的化合物の物質生産を検討する。
粘膜免疫ワクチンで誘導されるIgA抗体の交差感染防御機構

インフルエンザ粘膜免疫ワクチンは、ワクチン株のみならず抗原変異株や異なる亜型ウイルスに対しても交差感染防御効果を有する。本研究において、交差結合活性を有するが中和活性は持たないHA特異的IgA抗体が上気道に多く存在することを見出した。また交差反応性IgA抗体はIgG抗体よりも高い抗インフルエンザウイルス活性を有していることを明らかにした。さらにウイルス粒子の放出阻害活性が中和活性のないIgA抗体でも認められ、この機能が亜型間交差感染防御に寄与しているものと考えられた。この交差感染防御の主要因は、経鼻粘膜免疫によって誘導される分泌型IgA抗体であるとの報告があるが、どのようにして交差感染防御に働くかは分かっていない。本研究は、粘膜免疫によって誘導される抗体の交差感染防御機構を明らかにすることが目的である。1.経鼻免疫により誘導されるポリクローナル抗体の反応性解析不活化全粒子インフルエンザウイルスをBALB/cマウスの鼻腔内または皮下に接種し、鼻腔洗浄液、気管肺胞洗浄液および血清を採取し、それぞれに含まれるIgAおよびIgGの各亜型ウイルスヘマグルチニン(HA)に対する反応性および中和活性を解析した。その結果、いずれの亜型のウイルスを免疫原として用いた場合でも、複数の亜型のHAに交差結合する抗体が誘導された。また、経鼻接種群でのみ高いIgAの誘導が認められた。誘導された抗体の中和活性は免疫に用いたウイルス以外では認められなかったが、経鼻接種群の気管肺胞洗浄液は異なった亜型のウイルスの出芽・遊離する過程において阻害活性を示した。2.交差反応性モノクローナル抗体の作出および反応性解析亜型間交差反応性のある中和モノクローナル抗体(IgG)産生ハイブリドーマから自発的にクラススイッチを起こしたIgA産生細胞を選択し、可変領域が同一であるIgGとIgAを得た。これらの抗体のウイルスに対する中和活性を比較したところ、免疫原のウイルスに対してほぼ同等であったが、他の亜型ウイルスに対してIgAはIgGよりも高い活性を示した。さらに、IgAが強いウイルス出芽・遊離阻害活性を示すことを見出した。本研究では、粘膜免疫によって誘導される抗体の機能をモノクローナル抗体を用いて解析し、交差感染防御メカニズムを明らかにする。これまでにIgAの抗ウイルスメカニズムを解明するため、ヘマグルチニン特異的な亜型間交差中和IgG抗体S139/1とそのクラススイッチIgA抗体を用いて、抗ウイルス活性を比較検討した。IgAはインフルエンザウイルスに対しIgGよりも高い結合および中和活性を有していること、また効率的に感染細胞からのウイルス粒子の放出を阻害することを見出した。またこのIgAとIgGのセットを用いて細胞内中和について検討した。IgA抗体が上皮細胞中を輸送される過程でのウイルス粒子形成阻害を調べるために、ポリIgレセプター(pIgR)を恒常的に発現するMDCK細胞を作製して、細胞モデルを構築した。トランスウェルプレート膜上でpIgR発現MDCK細胞を培養し、インサート内にウイルスを感染させて培養後、底部にモノクローナル抗体を加え、上清中および細胞内のウイルスを経時的に測定した。その結果、IgAはIgGよりも上清中および細胞内両方のウイルスタイターを減少させた。したがって、IgAは細胞内中和においても有効に働くことが明らかになった。これらのIgAの強い抗ウイルス活性が亜型間交差防御に関与している可能性が示唆された。その主要因は粘膜免疫で誘導されるIgAによると考えられているが、他の亜型ウイルスに対する中和活性は示さないことから、IgAがどのように交差感染防御に働いているかは解明されていない。本研究では、粘膜免疫で誘導される抗体について解析を行い、交差感染防御メカニズムを明らかにすることを目的とした。本研究では、これまでに不活化したインフルエンザウイルス全粒子を抗原として免疫したマウスから採集したポリクローナル抗体の解析から、経鼻および皮下投与による血清中の抗体はいずれも抗原と異なる複数のヘマグルチニン(HA)亜型に反応性を示す事が分かった。一方、上気道洗浄液では経鼻投与した場合のみ、複数の亜型に反応する高いIgAの誘導が認められた。これらは異なる亜型に対する中和活性を示さなかったが、ウイルスの放出を阻害する作用が認められた。モノクローナル抗体を用いてIgA抗体の反応性を調べるために、複数のHA亜型ウイルスに反応するS139/1(IgG)とそのクラススイッチIgA抗体を用いて、抗ウイルス作用の比較を行った。免疫原のウイルスに対してはIgGとIgAともに同等の高い反応性を示したが、亜型の異なるウイルスに対してはIgAはIgGより結合性および中和活性共に強く反応した。またIgAの分泌に必要なpIgRを発現したMDCK細胞培養系の解析において、IgAが細胞内でのウイルスの生成を強く抑えることを見出した。一方、マウスを用いた感染防御試験では、全身投与したIgAはマウスのインフルエンザ感染を防御できなかった。

しかしIgAを経鼻投与することで感染は防御できたことから、上気道にIgAが多く分布することが感染防御には重要であることが示唆された。インフルエンザ粘膜免疫ワクチンは、ワクチン株のみならず抗原変異株や異なる亜型ウイルスに対しても交差感染防御効果を有する。本研究において、交差結合活性を有するが中和活性は持たないHA特異的IgA抗体が上気道に多く存在することを見出した。また交差反応性IgA抗体はIgG抗体よりも高い抗インフルエンザウイルス活性を有していることを明らかにした。さらにウイルス粒子の放出阻害活性が中和活性のないIgA抗体でも認められ、この機能が亜型間交差感染防御に寄与しているものと考えられた。当初予定していた、経鼻免疫したマウスの鼻腔内細胞およびNALTからのモノクローナル抗体は作出できなかった。これは細胞数が少ないことが原因ではないかと考え、現在引き続き検討を続けている。今年度は細胞内中和を解析するためにポリIgレセプターを恒常的に発現するMDCK細胞モデルの構築に成功した。この方法を用いて解析した結果、IgAは細胞内でウイルスタイターを減少させ、ウイルス粒子形成・放出においても強い阻害活性を有することを明らかにした。ウイルス学これまで亜型間交差中和抗体についてin vitoでの解析を行ってきたが、今後はマウスを用いた亜型間交差感染防御効果についてIgAとIgGで比較検討する。また非中和モノクローナル抗体を用いた亜型間感染防御効果を調べるため、ウイルス粒子放出阻害活性および細胞内中和活性についてIgAとIgGを用いて解析する。平成25年度研究実施計画はほぼ達成できた。ただし、今年度予定していたモノクローナル抗体作出は免疫途中なので次年度に継続し、今年度は既に保有するモノクローナル抗体を用いて解析を行った。国際学会での発表を計画していたが、日程の都合で参加できなかった。また動物実験を計画していたが、次年度に予定していた実験を先に行ったので、動物実験は次年度に持ち越した。1.モノクローナル抗体の作出および反応性解析現在経鼻免疫しているマウスを用いてモノクローナル抗体を作出する。それら抗体の反応性およびエピトープ解析を行う。2.抗体のウイルス感染防御効果の解析亜型間交差反応性のあるモノクローナル抗体を用いて、マウス感染防御効果を調べる。またポリクローナル抗体および本研究で作出したモノクローナル抗体について感染防御効果を検討する。動物を用いた感染防御試験を行うため、抗体調整用の試薬等の消耗品および実験用動物の購入に使用する。本年度計画していたモノクローナル抗体作出が免疫原入手が遅れたため次年度に継続となり、そのための培地・試薬・プラスチック製品等の消耗品の購入が少なかった。未使用額は、次年度に継続したモノクローナル抗体作出関連の消耗品に使用される予定である。また次年度は、感染防御試験に使用する動物および抗体の反応性解析に必要な試薬等の消耗品に使用する計画である。また、研究成果発表のための学会旅費および論文に関わる費用として使用する。
食用アスパラガスの雌雄性に関与する遺伝子の発現制御機構とその育種的利用

本研究の目的は、雌雄異株植物の食用アスパラガス(Asparagus officinalis)と両性花のアスパラガス属植物から、雄しべと雌しべの形成に関与するクラスBとクラスCに属する遺伝子をすべて単離し、その構造及び発現パターンを比較解析することにより、雌雄異株の食用アスパラガスの雌雄性に重要な働きを持つ遺伝子を特定し、その性分化機構を明らかにすることである。本年度は、両性花のアスパラガス属植物(A. virgatus)におけるクラスB及びクラスCに属する遺伝子のcDNAクローンの単離を行い、クラスBに属するPISTILLATA-like遺伝子2つ及びAPETALA3-like遺伝子1つ、クラスCに属するAGAMOUS-like遺伝子2つのcDNAクローンの単離に成功し、それぞれAVGLOA, AVGLOB, AVDEF, AVAG1, AVAG2と名付けた。またA. virgatusの葉、根、茎、花(花被、雄しべ、雌しべ)の各組織から全RNAを抽出し、上で単離された遺伝子に特異的なプローブを用いてノーザンハイブリダイゼーションを行い、これらの遺伝子が花で特異的に発現している事を明らかにした。またA. virgatusの花芽の各発達過程における組織を固定し、クラスC遺伝子であるAGAMOUS-like遺伝子に特異的なプローブを用いてin situハイブリダイゼーションを行い、詳細な遺伝子発現パターンを解析した結果、AGAMOUS-like遺伝子は雄しべと雌しべの原基で発現していることが明らかになった。本年度は、両性花のアスパラガス属植物(A.virgatus)におけるクラスB及びクラスCに属する遺伝子のcDNAクローンの単離を行った。まずA. virgatusの花芽からmRNAを単離し、逆転写酵素によりcDNAプールを作製した。クラスB・C遺伝子に保存されているMADSbox領域に特異的なプライマーを用いてRACE法を行い、数百のcDNAクローンを得た。これらのクローンについて、食用アスパラガスで単離されたクラスB・C遺伝子のプローブを用いてスクリーニングした結果、クラスBに属するPISTILLATA-like遺伝子及びクラスCに属するAGAMOUS-like遺伝子にポジティブなクローンが複数個得られたので、塩基配列を決定した結果、それぞれPISTILLATA-like遺伝子、AGAMOUS-like遺伝子であることが確認された。またクラスBに属するもう一つのAPETALA3-like遺伝子についてはすでにポジティブクローンが得られているが、現在塩基配列を決定している段階である。また食用アスパラガスの花芽の各発達過程における組織を固定し、クラスB・C遺伝子に特異的なプローブを用いてin situハイブリダイゼーションを行い、詳細な遺伝子発現パターンを解析した結果、AGAMOUS-like遺伝子は雄しべと雌しべの原基で、またAPETALA3-like遺伝子は雄しべと内側の花被片の原基で発現していることが明らかになった。
薬物誘発性歯肉肥大の臨床評価とラット,老化促進マウスを用いた実験

1.薬物誘発性歯肉肥大の臨床評価について,本研究では高齢者入所施設(特別養護老人ホーム)において,痴呆症状の有無,慢性疾患と歯科疾患の状態とを対応させて,調査検討した.その結果,今回の調査で70歳以上の被検者にニフェジピン等によると考えられる歯肉肥大を伴うものはなかった.一方,胆道閉鎖症のため肝臓移植を受けた小児のうち,免疫抑制剤としてシクロスポリンを服用中のものには,副作用としての歯肉肥大を発現させている患者がいた.2.ラットを用いて,ニフェジピンあるいはシクロスポリン誘発性の歯肉肥大について実験を行い,以下の結果を得た.(1)生後20日齢のラットにニフェジピンを経口投与すると,明確な歯肉肥大が誘発された.また,この系に齲蝕原性菌S.mutansを感染させたところ,歯肉組織は著しく肥大し,かつ腫張していた.一方,ニフェジピン非投与のラットでは,歯肉の肥大はみられず,感染群で炎症性の腫張が起こったに過ぎなかった.(2)ラットにシクロスポリンとニフェジピンを投与して,歯肉肥大の発現と年齢との関係を調べた.15日から60日の日齢の異なるラットに投与を開始したところ,いずれの薬剤でも若いラットほど肥大は重症になっていた.即ち,薬物誘発性歯肉肥大の発現と程度は,年齢に依存していることが明らかになった.3.老化促進マウス(senescence accelarated mouse;SAM)にニフェジピンを投与したところ,ラットとは異なり明確な歯肉肥大は誘発されなかった.また,P.gingivalis由来のリポ多糖とE.coli由来のリポ多糖では,SAMの脾臓細胞に対するマイトジェン活性とポリクローナルB細胞活性化作用は,正常マウスに比べると,加齢に伴って著しく減退する傾向が示された.1.薬物誘発性歯肉肥大の臨床評価について,本研究では高齢者入所施設(特別養護老人ホーム)において,痴呆症状の有無,慢性疾患と歯科疾患の状態とを対応させて,調査検討した.その結果,今回の調査で70歳以上の被検者にニフェジピン等によると考えられる歯肉肥大を伴うものはなかった.一方,胆道閉鎖症のため肝臓移植を受けた小児のうち,免疫抑制剤としてシクロスポリンを服用中のものには,副作用としての歯肉肥大を発現させている患者がいた.2.ラットを用いて,ニフェジピンあるいはシクロスポリン誘発性の歯肉肥大について実験を行い,以下の結果を得た.(1)生後20日齢のラットにニフェジピンを経口投与すると,明確な歯肉肥大が誘発された.また,この系に齲蝕原性菌S.mutansを感染させたところ,歯肉組織は著しく肥大し,かつ腫張していた.一方,ニフェジピン非投与のラットでは,歯肉の肥大はみられず,感染群で炎症性の腫張が起こったに過ぎなかった.(2)ラットにシクロスポリンとニフェジピンを投与して,歯肉肥大の発現と年齢との関係を調べた.15日から60日の日齢の異なるラットに投与を開始したところ,いずれの薬剤でも若いラットほど肥大は重症になっていた.即ち,薬物誘発性歯肉肥大の発現と程度は,年齢に依存していることが明らかになった.3.老化促進マウス(senescence accelarated mouse;SAM)にニフェジピンを投与したところ,ラットとは異なり明確な歯肉肥大は誘発されなかった.また,P.gingivalis由来のリポ多糖とE.coli由来のリポ多糖では,SAMの脾臓細胞に対するマイトジェン活性とポリクローナルB細胞活性化作用は,正常マウスに比べると,加齢に伴って著しく減退する傾向が示された.
環境意識からみる現代イランの社会変動

イランでは、1990年代以降、政府の産業優先政策や低質ガソリン消費などを起因とする環境問題が深刻化している。そのため、近年は環境問題の観点から都市計画をはじめとする種々の政策の見直しが進められ、このことは人々の環境意識や生活へ影響を与えている。本研究では、近年イランで現出し始めた環境言説およびその実践について調査し、現代イランの社会変容に関する分析を行った。これらの環境言説・実践は、イランの文化歴史的文脈を反映させながら、多様な言説ーとりわけ、西洋近代科学に準じた環境観、ナショナリスティックな情操を喚起する環境観、イスラーム教理に基づいた環境概念ーが併存関係にあることが明らかになった。本年度は、イラン・テヘラン市で、同国における近年の環境事情の現状把握と人々の環境意識調査のため、現地でインタビュー、参与観察および資料収集を行った。調査では、市民の環境意識の向上とともにイラン独自の社会文化的文脈で浸透し始めた西洋近代的科学観とナショナリスティックな環境言説の変化、作用に留意した。現地では、イランの環境問題に精通する新聞記者、環境庁職員(環境エキスパート)、環境NGO、テヘラン市民を対象にインタビューを実施し、イランにおける昨今の環境問題の特徴、政府の環境対策、市民およびNGOによる環境問題への取り組みに関する情報を入手することができた。また、現地で開催されていた環境公式イベントである環境展や緑化推進アピールのための「植樹の日」に行われた市民イベントにも参加した。これらを通し、イラン政府がいかなる環境問題へ傾注し、その解決へ向け、どのようにアプローチしているかが明らかになってきた。加えて、上記の各イベントにおいて、複数の参加者から、市民の環境意識やかれら自身の環境活動経験などについて話す機会が得られた。また、テヘラン大学周辺の書店群を中心に、店頭に並べられていた環境問題に関する文献を閲覧、収集した。これらの文献に加えて、メディア媒体(新聞、雑誌、ラジオ、ビルボードなど)による環境問題の取り上げ方、その内容および頻度についてもチェックできた。以上のような現地調査から、イラン社会文化的文脈における近年の環境事情の現状把握、とりわけ、政府の環境問題への関わり方とテヘラン市民の環境問題意識に関する実状が明らかになってきた。前回調査時(2011年)より、環境問題に対する意識は、政府、市民両レベルにおいて向上が見られ、特にイスラーム的観点による環境言説が政府により推奨されていることが明らかになった。当初の計画では、現地調査を平成27年度の秋頃に実施予定であったが、申請手続きや日程調整などの事情により、同年度末にフィールド調査を行った。そのため、現地調査で得られたデータの分析を継続中であるが、来年度の現地調査の実施へは支障はない。フィールド調査では、必要としていた情報を概ね収集できた。注目に値したことは、予想以上にイラン政府によるイスラーム観点からの環境問題解決へのアプローチが見られたことである。今回の調査で得られたデータを、これまでに蓄積されたデータと統合しながら、包括的に現在分析を進めている。本年度は、前年度に得られたデータの整理・分析を進めるとともに、フィールド調査と文献調査に基づいて、イランで現出している環境言説の多様性およびイラン人の環境意識に関する研究を行った。とりわけ、前年度の調査から明らかになった、イスラーム的視座に根ざした環境言説について重点的に研究を進めた。調査事情により、イランの代表的な宗教都市であるコムで調査を実施できなかったが、環境庁が主催した環境エキスパートとテヘラン州内のイマーム・ジョメ(金曜礼拝指導者)による環境会議へ参加する機会を得た。ここで交わされた、参加者による環境問題に関する議論とメディア媒体(書籍、新聞、インターネットやラジオ等)のそれとを比較、分析した。また、環境意識の啓発をイスラーム教義の観点から推奨する環境NGOを訪問し、彼らの取り組みやそれを支える宗教的視座、ネットワーク、また啓発活動における彼らと政府との関係性についても明らかにできた。これと並行して、テヘラン市内の図書館や書店を中心に文献調査を行い、イスラームと環境に関連する資料を入手することができた。また、「(科学)環境展」や「植樹の日」などの環境関連イベントへ参加し、現在、イラン国内で開拓されている環境分野についても確認できた。イベント参加者やテヘラン市民を対象とした半構造的インタビュー調査から、かれらの環境問題意識についても情報収集できた。本年度の調査を通して、近年イランの宗教指導者層が、推奨し始めたイスラーム的視座に根ざした環境言説についての理解を深められた。具体的には、イランの文化歴史的脈絡において、このイスラーム的な環境言説は、宗教的見地からは一見相容れないような科学的パラダイムやナショナリスティックな情操と併存しながら、独自に展開し始めていることが明らかになった。以上の他、平成27年度からの研究成果の一部を学会および学術論文において発表した。

来年度は、昨年度同様にイランで現地調査を実施し、環境関連のデータを収集し研究結果をまとめあげる。今年度の調査結果を受け、市民の環境意識向上とともに普及し始めた科学観、ナショナリスティックな情操に留意しながら、政府によるイスラーム観を通した環境政策がいかにイラン市民の生活および環境意識の形成に影響を及ぼしているかについて広範な視点から検証していく。調査許可が取得できれば、テヘランでのフィールド調査に加えて、シーア派聖地の一都市であるゴムのマドラサで環境教育に関する聞き取り調査と参与観察を行う。これらの調査と同時並行で、イラン国立図書館、書店、メディア媒体などを利用し、イランで現出している環境言説についての文献調査も継続する。現地調査の後、それまでに得られたデータを総括し、環境問題によって変容するイラン社会を、イランで独自に形成されゆく環境意識から読み解いていく。この成果を学会発表と論文投稿を通して幅広い読者へと発信する。文化人類学
KSHV免疫回避分子MIRによる新たな標的認識機構の分子基盤解明

カポジ肉腫関連ヘルペスウイルスの膜型ユビキチンリガーゼMIRは、免疫受容体をユビキチン化することでリソソーム分解を誘導する。本研究ではMIRによる免疫受容体認識の分子基盤解明を目的とし、脂質二重膜中でのMIRタンパク質の構造決定を試みた。大腸菌の大量発現系を用いて、組換えMIR膜貫通領域を封入体として生産し、逆相カラムを用いて精製したものを、膜骨格タンパク質MSP1による微小な脂質二重膜構造体(ナノディスク)へ組み込むことに成功した。平成25年度は「組換えMIRおよびMHC-Iの調製」および「人工脂質二重膜構造体:ナノディスクの調製」を行った。「組換えMIRおよびMHC-Iの調製」については、既に組換えMIR1タンパク質(膜貫通領域および細胞外領域)の作製方法が確立していることから、今年度はMIR1の基質となる免疫受容体MHC-Iの組換えタンパク質の調製を行った。MHC-Iの膜貫通領域およびその近傍をコードするcDNAを発現ベクターに組み込み、大腸菌株に遺伝子導入することで、MHC-Iを封入体として大量発現させ、Niアフィニティ樹脂により精製することができた。次に「人工脂質二重膜構造体:ナノディスクの調製」については、まず既に確立されている方法に従って、膜骨格タンパク質MSP1E3D1を大腸菌BL21(DE3)の可溶性画分へ大量発現させ、Niアフィニティ樹脂による精製を行った。精製したMSP1E3D1タンパク質とリン脂質1,2-Dipalmitoyl-rac-glycero-3-phosphocholine(DPPC)もしくは1,2-Dimyristoyl-rac-glycero-3-phosphocholine(DMPC)を混合することでナノディスクを調製した。調製したナノディスクはゲル濾過クロマトグラフィーおよび電気泳動により正しく作製されたことを確認した。NMR測定に至るまでに必要な各種条件検討、および構造解析を行う為のNMRにおける条件検討は長期間に及ぶことが予想される為、作製したナノディスクの安定度を確認した。従って、精製後のナノディスクを冷蔵し、保存日数による安定度をゲル濾過クロマトグラフィーによって評価したところ、作製後3週間が経っても安定していることが明らかになった。平成26年度は前年度に作製法を確立した人工脂質二重膜構造体であるナノディスクを用い、組換えMIR1膜貫通領域ペプチドの組み込みと、その条件の最適化を行った。ナノディスク作製の際に各種条件を検討し、高効率で生成できる条件を決定済みであるため、MIR1の組み込みについても、その条件を適用できるかどうかを中心に検討した。ナノディスクは脂質と膜骨格タンパク質を混合することで生成するが、その際に変性状態のMIR1膜貫通領域ペプチドを混合することでナノディスクへ組み込むことに成功した。ディスク直径の異なる2種類の膜骨格タンパク質MSP1およびMSP1E3D1を用いて、それぞれのナノディスクへのMIR1膜貫通領域ペプチドの組み込み効率を比較したところ、直径の大きいMSP1E3D1によく組み込まれることが明らかになった。脂質については1-palmitoyl-2-oleoyl-sn-glycero-3-phosphocholine(POPC)、1,2-dipalmitoyl-sn-glycero-3-phosphocholine(DPPC)、および1,2-Dimyristoyl-rac-glycero-3-phosphocholine(DMPC)の3種類を検討し、DPPCがMIR1膜貫通領域ペプチドの組み込みに最適であることを明らかにした。また、ナノディスクとMIR1膜貫通領域ペプチドの最適混合比率はモル比で1:5であることを明らかにした。この条件で作製したMIR1-ナノディスクは95%以上のαへリックス構造を維持しており、これはαヘリックス構造を持つMSP1E3D1により作製されたナノディスクに、MIR1膜貫通領域ペプチドがαヘリックスとして組み込まれたことを示している。すなわちMIR1膜貫通領域をナノディスク中にて膜貫通ヘリックスとして再構成することに成功したと考えられる。タンパク質科学平成25年度中に組換えMIR1単独のナノディスクおよびMIR1とMHC-Iとを一緒に組み込んだナノディスクの調製を目指していたが、組み込む前の空のナノディスクを調製できるようになった段階までの達成となった。しかし、ナノディスクを構成する各種組換えタンパク質の供給方法が安定し、さらにはナノディスクの長期安定性を確認できたことから、今後は十分なサンプル資源を背景に目的タンパク質を組み込んだナノディスクの調製方法を確立し、NMR測定に進むことを目指す。平成26年度は、まずナノディスクに目的タンパク質を導入し、ゲル濾過クロマトグラフィーと電気泳動、CDスペクトル測定によって組み込みを確認する。次に、構成分子を15Nで標識し、1H-15N HSQC測定により、スペクトルを指標にして測定条件の決定を行う。条件決定後は13Cによる標識も追加して、3D NMR測定による主鎖及び側鎖の帰属を試みる。以上をMIR1およびMHC-Iを組み込んだナノディスクで達成できれば、結合の分子基盤を明らかにすることが可能となる。

ここまでの段階でうまくいかない点が生じた場合、MIR1とMHC-IのSingle chain化、化学シフト摂動法により結合に関与する残基を同定する、などの手段をもって、目的の達成を試みる。本研究はNMRによる構造解析を目的としており、NMR測定のための安定同位体標識試薬が必要となる。しかし平成25年度中にNMR測定まで到達しなかったことから、その分の経費を必要としなかったため、次年度使用額が生じた。平成26年度は早い段階でNMR測定を開始予定で、そのための安定同位体試薬の購入経費として次年度使用額を消費する。
皮膚再生機構の解明-毛器官をモデルとした細胞内シグナル伝達機構の解析

毛器官は生体で最も小さな組織の一つであるが、生涯にわたり毛周期と呼ばれる再生と退縮のプロセスを繰り返す生体唯一の組織でもある。ヒトの毛周期に影響を与える代表的な転写因子としては男性ホルモンレセプターが良く知られているが、我々は毛乳頭細胞と上皮系細胞である外毛根鞘細胞の共存培養による毛成長in vitroモデルを確立した。すなわち髭や男性型脱毛の前頭部毛乳頭細胞に男性ホルモンレセプターを強制発現させ角化細胞と共存培養すると、髭毛乳頭細胞を用いた場合には男性ホルモンは角化細胞の増殖を促進するが、男性型脱毛の前頭部毛乳頭細胞では逆に角化細胞の増殖を抑制した。さらにこの抑制作用は男性型脱毛の前頭部毛乳頭細胞が男性ホルモン依存性に分泌するTGF-β1によることを明らかにした。分泌されたTGF-β1はほとんどが活性型であり、男性ホルモンはTGF-β1遺伝子の活性化のみならずTGF-β1蛋白の活性化機構にも影響を与えることが明らかとなった。これらの結果は長い間不明であった男性型脱毛の発症メカニズムを明らかにすると共にその治療に新しい戦略を提供しうると考えられる。以前より我々は創傷治癒と毛器官再生に遅延を来すstat3欠損マウスについてそのメカニズムを明らかにしてきたが、stat3を活性化する増殖因子であるHGFが糖尿病モデルマウスの創傷治癒を促進することを明らかにし、臨床応用が期待できる。一方、我々は毛器官の再生に間葉系細胞が中心的役割を果たすことにヒントを得て、毛器官を欠く掌蹠皮膚の再生にも上皮系のみならず間葉系細胞が重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた。今回骨髄幹細胞が創傷肉芽組織の筋線維芽細胞に分化し、創傷治癒促進と掌蹠型表皮を誘導することを明らかにした。今後難治性皮膚潰瘍への骨髄幹細胞の応用が期待できる。毛器官は、主に外胚葉由来の上皮系毛包と中胚葉に由来する結合織性毛包により構成されており、これらの組織間相互作用により毛器官の発生と再生がなされる。ヒトの毛周期に影響を与える代表的な転写因子としては男性ホルモンレセプターが良く知られているが、我々は間葉系細胞である毛乳頭細胞が男性ホルモンの標的細胞であることを明らかにしてきた。そして今回、毛乳頭細胞と上皮系細胞である外毛根鞘細胞の共存培養による毛成長in vitroモデルを確立した。この結果はin vivoにおける毛の男性ホルモン感受性を良く反映していた。

毛器官は、主に外胚葉由来の上皮系毛包と中胚葉に由来する結合織性毛包により構成されており、これらの組織間相互作用により毛器官の発生と再生がなされる。ヒトの毛周期に影響を与える代表的な転写因子としては男性ホルモンレセプターが良く知られているが、我々は間葉系細胞である毛乳頭細胞が男性ホルモンの標的細胞であることを明らかにしてきた。そして今回、毛乳頭細胞と上皮系細胞である外毛根鞘細胞の共存培養による毛成長in vitroモデルを確立した。すなわち髭や男性型脱毛の前頭部毛乳頭細胞に男性ホルモンレセプターを強制発現させ角化細胞と共存培養すると、髭毛乳頭細胞を用いた場合には男性ホルモンは角化細胞の増殖を促進するが、男性型脱毛の前頭部毛乳頭細胞では逆に角化細胞の増殖を抑制した。この結果はin vivoにおける毛の男性ホルモン感受性を良く反映していた。さらにこの抑制作用は男性型脱毛の前頭部毛乳頭細胞が男性ホルモン依存性に分泌するTGF-β1によることを明らかにした。分泌されたTGF-β1はほとんどが活性型であり、男性ホルモンはTGF-β1遺伝子の活性化のみならずTGF-β1蛋白の活性化機構にも影響を与えることが明らかとなった。これらの結果は長い間不明であった男性型脱毛の発症メカニズムを明らかにすると共にその治療に新しい戦略を提供しうると考えられる。一方、人由来の正常細胞は継代が限られており、TGF-β1の活性化メカニズムを明らかにするためには恒常的に使用可能な大量の細胞が必要となる。そのため現在、男性型脱毛毛乳頭細胞の不死化を試みている。毛器官は生体で最も小さな組織の一つであるが、生涯にわたり毛周期と呼ばれる再生と退縮のプロセスを繰り返す生体唯一の組織でもある。ヒトの毛周期に影響を与える代表的な転写因子としては男性ホルモンレセプターが良く知られているが、我々は毛乳頭細胞と上皮系細胞である外毛根鞘細胞の共存培養による毛成長in vitroモデルを確立した。また以前より我々は創傷治癒と毛器官再生に遅延を来すstat3欠損マウスについてそのメカニズムを明らかにしてきたが、stat3を活性化する増殖因子であるHGFが糖尿病モデルマウスの創傷治癒を促進することを明らかにし、臨床応用が期待できる。
日本のM&A市場と企業統治の関係についての実証研究

最近の合併をサンプルにした実証研究では、企業の長期間価値が向上したことがわかった。特に内部経営者が所有比率を上げる場合、企業価値を向上させる関係が見られる。一般的に経営者の持ち株が低かった日本企業では、その所有の増加は経営者のインセンティブを高める効果が期待できると考えられる。一方、買収防衛策を導入した企業は株式価値が低下した結果が判明した。買収防衛策は経営陣の保身策として導入され、企業価値を損なう恐れがあると捉えられる。平成19年度の研究調査の部分について,M&Aが目本企業の業績及びガバナンス体制に与える影響について実証研究を行った。1991年から2003年の間,日本上場企業による国内合併ケース65件をサンプルとして,合併前後の会計業績(収益性や成長性)や,上位10位内株主のタイプと持株比率,取締役の持株比率,外部取締役比率,ストックオプション制度の有無,合併後における取締役会の被合併会社出身取締役の割合などのガバナンス変数を調べた。まず,合併直前の当事者企業を一つのエンティティとみなしたものに比べ,合併後2年間は新会社は会計業績に緩やかな上昇が見られたが,統計的な有意性には達していない。これは先行研究で報告された業績悪化の結果と違いが見られる。M&Aの効果の改善は資本市場の変化やM&A関連制度の整備によるものと筆者は推測する。しかし,結論付けるためには引き続き研究する必要があると指摘したい。一方,合併後の新会社のガバナンス変数において調べた結果,上位10株主の中で法人株主の所有がもっとも高い21%,次に銀行株主が11%の比率であった。取締役による持株比率が4.3%であり,潜在的に高いエージェーンシー問題を示唆する。また,外部取締役の人数は全体の7.5%にとどまっている。加えて,サンプルの15%の(合併後)会社はストックオプション制度を実施していることがわかった。最後に,合併前後の業績変化はこれらのガバナンス変数に関係するのか,回帰分析を行ったが,統計的に有意がみられなかった。ただし,この初歩的な結果は,合併の効果は"合併後"のガバナンスに相関関係を持たないことを示しているが,"合併前後"のガバナンス変化に関係するかについてはさらに分析する必要があるので,引き続き分析を行う予定である。近年、日本の企業統治が大きく変わってきている。そのひとつは、企業敵対買収の増加と、それに対応する防衛策導入の動きである。防衛策は導入企業を非生産的な企業買収という脅威から守るという利点があるが、一方では導入企業の経営陣の保身策として乱用されるという落とし穴もある。よって平成20年度の研究目的は、防衛策導入により日本企業の企業統治における役割を実証研究で検証することにある。過去五年間において防衛策を導入した日本企業を対象に、防衛策導入によって生じた株式市場の反応を調べた。買収防衛策の形態としては定款変更、信託型ライツプランや事前警告型などが採用されていたが、事前警告型がもっとも一般的である。全160件のサンプルを調べた結果、防衛策導入がメディアで報道された目において導入企業の異常収益率が0.007%、その1日前は-0.363%、その1日後は-0.214%であった。報道日前後3日間の累積異常収益率は-0.58%であり、統計的には有意であった。この結果は欧米の結果と一致している-Malatesta(1988)では定款変更や毒薬条項を導入した企業の異常収益率が-1.2%であったと報告された。つまり、日本でも買収防衛策は経営陣の保身策として導入され、企業価値を損なう恐れがあると捉えられる。内部取締役が支配的であった日本企業にとって、買収防衛策はさらに経営陣の支配を強め、Agency costを高めることから、株式市場がネガティブな反応をしたと考えられる。
超音波診断用口腔内走査型探触子の開発と腫瘍の進展範囲測定への応用

われわれは現在までにCT、エコーによるリンパ節転移の早期発見、早期治療に努めてきたが画像診断にも自ずと限界があり、小さなリンパ節の診断は困難なことが多い。一方、舌癌では腫瘍が筋層にまで達していない、いわゆる早期浸潤癌ではリンパ節転移の割合が低いことを経験している。そこで、原発腫瘍の深さを客観的に測定できれば転移の予測もある程度可能ではないかと考えて本研究を始めた。使用機種はアロカSSD-630、使用周波数は10MHzとした。口腔内走査用の探触子は(株)アロカに依頼し小型の水槽内蔵型の機械走査型探触子を製作し使用した。健康な成人20名の観察によると、正常な舌側縁の超音波像は舌の長軸に走査すると粘膜表層から舌筋に向って23層に描出され、それぞれ粘膜上皮、粘膜固有層、筋層に相当すると考えられた。舌扁平上皮癌のエコー像は粘膜面を底辺とし筋層に頂点を置く三角形あるいは台形で筋層に比べ低エコーであった。さらに、エコー像と組織像の比較では低エコー域として描出された“腫瘍"部分は病理学的にみると、腫瘍細胞と間質である結合織、脈管や角化物などであると考えられた。腫瘍先端部と舌筋との組織構築を腫瘍と舌筋の界面に着目して「平滑」「不整」に分類するとエコー像の境界所見は組織構築をある程度反映していると考えられた。腫瘍の深さは転移症例でやや深い傾向があった。治療時に転移のみられた症例は治療後に転移が発見された症例より腫瘍の深さが有意に深いものが多かった。したがって、臨床的には転移がみられない症例でもすでに転移している可能性が示唆され、そのような症例では転移の頻度が高く、選択的頚部郭清術を含めた積極的な治療が必要であると考えられた。科学研究費補助金が交付され今年度の研究目標である口腔内走査用の探触子の開発ならびにそれに臨床への応用に関しては順調に進んでいる。前者は7.5MHz電子リニアプロ-ブ、10MHzのメカニカルセクタプロ-ブが使用可能となってほぼ所期の目的を達成できたと考える。後者についても同プロ-ブを用いて着々と症例数を増やしておりただ今デ-タの集積中というところである。それによって得られた新たな知見としては、舌腫瘍の生体における断面像が鮮明に描出されることが判明したことである。したがって今まで触診だけに頼っていて、不十分であった腫瘍の深さの評価が容易に行えるようになり、三次元的に腫瘍の浸潤範囲が正確に把握する可能性が開かれるようになったということである。今後の課題としては、1.症例数の増加とその分析(特に舌表面からの腫瘍の深さ)。2.腫瘍の深さと頚部リンパ節転移との関係の有無についての経時的な観察を行い相関の有無を検討すること。3.さらに腫瘍像の超音波所見について特に、増殖先端部の形態学的な研究を行い予後との関係を明らかにすること。4.腫瘍のエコ-像から三次元表示を行うことによって立体的に腫瘍の進展状況を把握すること。今後の研究計画として現時点では以上のことを考えている。口腔癌の原発巣に対する臨床診断は現在でも主として視診、触診により行われている。われわれは口腔癌の原発部位に対する客観的な評価を行う目的で超音波診断の可能性を検討した。今回は口腔内走査法による舌扁平上皮癌の超音波像を検討した。まず、コントロールとして正常な舌のエコー像を観察した。

対象は24歳から36歳までの健康なボランティア20名(男女各々10名)とした。また、舌扁平上皮癌28例を対象に舌癌の超音波像を観察した。正常な舌側縁の超音波像は舌の長軸に平行に走査すると、粘膜表面から下方へ23層の構造物として描出された。最表層は無エコー帯、その下方にはやや低エコーの帯状構造物、その下方は高エコーに描出された。さらにその深部には舌尖から舌根へ向かって斜めに走る帯状構造物が観察された。20名中、3層に描出されたのは12名、2層に描出されたのは8名であった。高エコーに描出された部分を筋層とすると、粘膜表面から筋層までの厚さの平均値は男性が2.4mm、女性が1.8mmであり全体の平均値は2.1mmであった。一方、舌癌28例中、腫瘍が描出されなかった1例を除く27例のエコー像は粘膜面を底辺とし筋層に頂点を置く三角形あるいは台形で筋層に比べ低エコーであった。辺縁エコーおよび内部エコーを基に4型に分類したところ辺縁不整、内部エコー均一が14例と過半数を占めついで辺縁不整、内部エコー不均一が8例であった。腫瘍像が低エコーに描出され、筋層が高エコーに描出されることから腫瘍像が筋層から区別できることが明らかになった。われわれは口腔癌の原発部位に対する客観的な評価を行うことを目的に超音波診断の可能性を検討している。今年度は口腔内走査法による舌扁平上皮癌の超音波像と病理所見との比較検討を行うと共に原発部位のエコー像から、腫瘍の深さと転移との関係について検討した。対象は1990年3月から1993年5月までに当科を受診し超音波検査を行い原発巣を切除した舌扁平上皮癌症例29例であった。方法は前年度に報告したものに準じた。1.組織学的検討1)低エコー域として描出された“腫瘍"部分は病理学的にみると、腫瘍細胞と間質である結合織、脈管や角化物などであると考えられた。2)腫瘍先端部と舌筋との組織構築を腫瘍と舌筋の界面に着目して「平滑」「不整」に分類するとエコー像の境界所見の「明瞭」「不明瞭」とは有意差はないものの同様な傾向が認められエコー像は組織構築をある程度反映していると考えられた。3)内部エコーの分布や境界エコーの明瞭さはGradeや細胞浸潤などの細胞レベルでの病理組織学的所見とは関連性が認められなかった。2.腫瘍の深さと転移との関係について1)腫瘍の深さは「転移あり」のほうがやや深い傾向があった。2)転移症例で治療時すでに転移のあったものと治療後に転移が発見された症例ではその深さに有意の差が認められた。3)深さを5mm以下と6mm超に分けた場合転移を有するものでは後者に転移の割合が多い傾向があった。4)腫瘍の深さが深くなるにつれ転移の頻度は高くなる傾向であった。したがって、治療時に転移のみられた症例は深さが有意に深いものが多く臨床的には転移がみられない症例でも深いものでは、すでに転移している可能性が示唆された。そのような症例では転移の頻度が高くなる傾向が認められ、選択的頚部郭清術を含めた積極的な治療が必要であると考えられた。
マイクロ波励起リモ-トプラズマを用いた混晶半導体の低温成長

短波長可視光領域におけるバンドギャップ制御可能なオプトエレクトロニクス材料として、窒化物混晶半導体材料が注目され,橙色から青色発光素子や高効率太陽電池材料への応用が期待されている。しかし,窒化インジウム単結晶成長は非常に困難であり,殆んど報告がない。我々はマイクロ波励起リモ-トプラズマを用いた有機金属成長法を提案することにより,サファイア基板上の単結晶薄膜成長に成功した。以後世界各地で各種の方法により単結晶薄膜成長が発表され,活発に研究されているが,未だその基礎物性は明らかではない。本研究では,プラズマ発光スペクトル,マイクロ波パワ-依存性,基板温度依存性などを明らにし,学会誌に公表してきた。またESCAによる組成分析,RHEEDによる構造解析を進めるとともに、可視紫外領域における吸収反射スペクトル測定,ラマン測定を行ない,多くの知見を得て各種学会に報告した。さらに真空紫外光の反射スペクトル測定からクラマ-スクロニッヒ解析によりバンド構造の検討を行なった。またマイクロ硬度測定および各種エッチング液によるエッチング表面観察を試みている。次に原料のトリメチルインジュウムにトリメチルアルミニウムを加えることによりInAlN混晶の作製に成功した。可視紫外光吸収測定からバンドギャップを決定し,混晶比によりバンドギャップの制御可能であることが実証された。現在,この混晶薄膜成長の最適条件を明らかにするとともに、組成比を正確に決定し,その基礎物性を解明している。これらの新しい窒化物混晶半導体の結晶性を改善することにより,新しいオプトエレクトロニクス材料への応用を試みる。