hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶液法による酸化物半導体薄膜の界面構造制御

この様にして作製した膜のフォトルミネッセンスを測定した結果、バンド端に相当する発光は確認されず、残存有機物そのものや有機物による還元に由来する多くの欠陥を含む酸化亜鉛結晶からなる膜であることが分かった。酸素雰囲気中で作製した膜でも同様であり、原料に含まれる有機成分は酸化亜鉛中に多くの欠陥を生じさせることが分かった。これからの計画としては、溶液を作製する時の添加剤を替えたときの変化を確認する。これまでの実験では主にモノエタノールアミンとアセトインの組み合わせを用いた。この場合は分子中に二重結合が存在し、これが重合するため膜からの除去が困難であったと思われる。エタノールアミン類単独やヒドラジン誘導体などを用いてその結果を検討する。さらに、作製直後の膜表面をオゾンや紫外線で処理し、電気伝導度や多層化したときの影響も検討する予定である。酸化亜鉛薄膜を、酢酸亜鉛を原料としジエタノールアミンやアセトインとモノエタノールアミンの複合添加によって調製したイソプロパノール溶液から作製した。調製した溶液の濃度は0.5mol/Lである。アセトインとモノエタノールアミンを複合添加する場合はそれぞれの添加量を亜鉛の物質量に対して0.5および1.0倍とした。アセトインがこれ以上含まれると1ヶ月程度で沈殿が生ずる。作製にはディップコーティングを主に用いた。用いた基板は耐熱ガラス基板及び130nmの熱酸化シリカ相を有するシリコンウェハーである。シリコンウェハー上にコーティングする場合には、非イオン系の界面活性剤を添加した。コーティング後、600-900°Cの温度で熱処理し、酸化亜鉛薄膜とした。さらに、熱酸化シリカ相と酸化亜鉛相の間に比誘電率が中程度の絶縁酸化物膜をコーティングした。酸化亜鉛薄膜は急熱処理を行うことでC軸が基板面に対して垂直に配向した。さらに500-600°Cの熱処理で比抵抗が1-5Ωcm、それ以上の温度だと若干比抵抗が大きくなった。比抵抗が最も小さいときのキャリア濃度は10^<18>cm^<-3>程度、移動度は1-5cm^2/Vs程度であった。この酸化亜鉛薄膜をシリカ膜/シリコンウェハー基板上にコーティング・熱処理し、酸化亜鉛膜上に電極を付けて測定すると、シリカ膜を通したかなりの漏れ電流が測定された。これは、熱酸化シリカ膜の欠陥に由来すると思われる。この欠陥を不活性化するために、比誘電率の高い酸化物絶縁体膜をシリカ膜上にコーティングした。選択した絶縁体膜は酸化ジルコニウム、酸化タンタルなどである。酸化タンタルは十分平滑な製膜が現在までできていない。溶液中の不溶成分等を除去し、界面活性剤などを添加する必要がある。これに対して酸化ジルコニウムは十分平滑かつ不活性な膜が可能であり、これを中間層とすることでシリコン基板上に薄膜トランジスタを作成することが可能であることが示された。
反応性パルス励起プロセスによる酸窒化物半導体ナノ結晶の可視光応答化

光触媒の活性を向上させることを目的として,非熱平衡プロセスである反応性パルスレーザーアブレーション法を導入し,光触媒粒子のナノ化を試みた.窒化物半導体(GaN)では,不活性であるが安全・安価な窒素ガスを反応性ガスとして,GaNナノ結晶が生成できることを立証した.酸化物半導体(TiO2)では,簡単なプロセス条件の調整で,生成TiO2ナノ粒子の堆積モフォロジーのみならず結晶構造を制御できること,及びそれがプロセスの冷却過程の急峻さから説明できることを明らかにした.TiO2ナノ結晶の光触媒活性は,生成後の短時熱処理による結晶性の回復に伴って向上することを見出した.光触媒の活性を向上させることを目的として,非熱平衡プロセスである反応性パルスレーザーアブレーション法を導入し,光触媒粒子のナノ化を試みた.窒化物半導体(GaN)では,不活性であるが安全・安価な窒素ガスを反応性ガスとして,GaNナノ結晶が生成できることを立証した.酸化物半導体(TiO2)では,簡単なプロセス条件の調整で,生成TiO2ナノ粒子の堆積モフォロジーのみならず結晶構造を制御できること,及びそれがプロセスの冷却過程の急峻さから説明できることを明らかにした.TiO2ナノ結晶の光触媒活性は,生成後の短時熱処理による結晶性の回復に伴って向上することを見出した.窒化物半導体としては,GaNに注目し,組成比と結晶性を維持しながら,ナノ領域の超微粒子にすることで表面積比率を増大することで,触媒機能の活性化を目指した.ナノ結晶構造体の形状の制御ができる,反応性パルスレーザーアブレーション(PLA)法を用いてGaN作製し,形状・結晶性に関する評価を行った.焼結GaNターゲットに,Q-スイッチNd-YAGレーザー光(355nm,10mJ/pulse,4J/cm^2)を集光照射した.生成GaN中のN欠損の補償を目的として,雰囲気ガスとしてN_2を導入した,対向堆積基板には石英ガラスを加熱せずに用いた.雰囲気ガス圧力が生成物に及ぼす影響を調べるために,0-20Torrの範囲で条件を変えて実験を行った.真空中で作製した試料はN欠損により金属光沢が見られ,高ガス圧力領域では金属光沢は見られなかった.しかし,ガス圧力を上げるにつれてGaNの六方晶系のXRD回折ピークが顕著に現れてくる.このことからガス圧力の上昇に伴い,結晶性が向上することが判明した.ガス中PLAを用いれば,独自の高温・高圧の励起状態と揮発性元素の閉じ込め効果により,NH_3を用いずとも,安全・安価で低活性なN_2の活用で,GaNナノ結晶を創製できる可能性が示されたといえる.酸化物半導体としでは,TiO_2に着目し,反応性PLA法のプロセス条件が,生成されるTiO_2ナノ結晶の構造に与える影響を評価した.その結果,反応性雰囲気ガス(O_2)の圧力とターゲット-基板間(T-S)距離の調整により,TiO_2ナノ結晶の結晶型を制御できることを発見した.すなわち,T-S距離:20mm固定なら,O_2ガス圧力:130Paでアナターゼ型,200Paでアナターゼとルチル混在,260Paでルチル型となる.また,O_2ガス圧力:260Pa固定なら,T-S:8mmでアナターゼ型,14mmでアナターゼとルチル混在,20mmでルチル型,となる.現在この現象に対して,ゲート付きI-CCDカメラを中心とする,in-situモニタリング機器を用いて,アブレート種の冷却・凝縮の動的過程の評価から解釈を与えようと考えている.パルスレーザーアブレーション(PLA)法は,クリーンな生成環境を実現できるため,表面積/体積比率が大きく,汚染の混入に敏感な機能性ナノ粒子の創製方法として最適といえる.本年度は,酸素(O_2)をバックグラウンドガスとするPLA法を,酸化チタニウム(TiO_2)ナノ粒子の創製に適用し,簡単なプロセスパラメータの調整により,構造と機能を制御することを試みた.具体的実験条件としては,焼結TiO_2ターゲット(ルチルとアナターゼの混合)に,Q-スイッチNd-YAGレーザー光(355nm,10mJ/pulse,2-8J/cm^2)を集光照射した.生成TiO_2ナノ結晶中の0欠損の補償を目的として,雰囲気ガスとしてO_2を導入した.対向堆積基板には石英ガラス,Si基板を加熱せずに用いた.生成TiO_2ナノ粒子の結晶性に及ぼす影響を調べるために,基本プロセス条件を,O_2ガス圧力は26-260Pa,ターゲット/基板(T/S)距離は8-20mm,の範囲で変化させた.結果としてえられた知見を列挙する.1 O_2ガス圧力あるいはターゲット-基板間距離の調整により,結晶構造を制御することが可能である(非晶質から準安定相アナターゼを経て安定相ルチルまで).2 1はターゲットからの射出種の冷却過程(速度)により,説明することができる.3堆積されたTiO_2ナノ結晶に対して,短時輻射加熱を処すことによっても,結晶性の向上や,結晶構造の変態を実現できる.43により光触媒活性を向上させることも可能であり,平均粒径5nmレベルでのTiO_2ナノ結晶では,アナターゼとルチルによる明確な差異は見出されなかった.

H22-23年度は,非化学量論組成の多元系酸窒化物のナノ結晶生成及びその可視光応答性発現,TiO2ナノ粒子の堆積モフォロジー及び結晶性制御(アナターゼとルチル)を実現した.本年度は,TiO2ナノ結晶堆積後に短時熱処理(RTP)を導入し,ナノ粒子の結晶性とともに光触媒活性の関係を評価した.焼結体TiO2をターゲットとして,Nd-YAGレーザー光(波長: 355 nm,パルスエネルギー: 10 mJ/pulse,繰り返し周波数:10Hz)を集光照射し,O2中でアブレーションを行った.対向堆積基板にはシリコン・石英を加熱せずに用いた.TiO2ナノ結晶堆積後に,常圧O2中,400-900°C, 60sec.のRTPを施した.反応性PLA法において,O2ガス圧力130 Paでは,準安定相のアナターゼ構造のTiO2ナノ結晶が生成された.これにRTPを施し,XRDにおける主回折ピーク強度の処理温度依存性を評価した.アナターゼ構造の主回折面(101)からの回折強度は,800°Cまでは処理温度とともに増加した.また,700°C以上ではアナターゼからルチル(安定相)への転移が観測された.RTPなし(as-deposition),600°C,900°Cの3点のTiO2ナノ結晶構造体について,光励起によるメチレンブルー溶液の分解特性を測定することで,光触媒活性評価をおこなった.励起光:355 nm,照射密度:1.0 mW/cm2,メチレンブルー初期濃度:0.01mmol/l,とした.メチレンブルーの主吸収ピーク(664 nm)の吸光度変化の照射時間依存性から,RTP処理温度の上昇にともない,光分解活性が向上することが判明した.以上の結果から,RTPの導入による結晶性の回復が,光触媒ナノ粒子中の電子-正孔再結合を抑制することで,光触媒活性の向上が実現できたとものと考えられる.1)汎用性の高いTiO_2ナノ粒子の作製において,堆積モフォロジー(体表面積比率)と結晶性(ルチル,アナターゼ)の制御方法を構築した,2)短時間輻射加熱法の導入により,ナノ粒子間の焼結を抑えつつ,結晶性を向上させることに成功した.3)上記のTiO_2ナノ結晶に対して,光触媒機能評価を本格的に開始した.4)可視光応答型光触媒材料である,NiO/(InNiTaO_4)ナノ結晶複合構造体の創製プロセスを構築した.5)しかしながら,可視光応答型の高機能光触媒の機能評価が未だに着手である.24年度が最終年度であるため、記入しない。InNiTaO_4を主触媒とし,助触媒ナノ粒子(NiO)担持による表面修飾がなされた,ナノ複合構造体を創製するプロセスの構築に重点を置いた研究方針とする.助触媒ナノ粒子(NiO)の生成においては,反応性PLA法によればナノ結晶が自己組織化的に,ウェブ(編み目)状配列を構成するプロセスを,すでに確立している.本年度は,本研究課題最終年度であるため,到達目標である,高機能可視光応答型の光触媒ナノ複合構造体を目標として,NiO/(InNiTaO_4)ナノ結晶複合構造体を創製する.特に,NiO/(InNiTaO_4)ナノ結晶複合構造体では,助触媒ナノ粒子を主触媒堆積膜上に,2次元的にウェブ状に配列することが可能なので,電子-正孔の空間的電荷分離が有効に実現できるものと予想している.すなわち,ナノ複合構造体最表面がNiO助触媒の領域には電子を,主触媒InNiTaO_4の領域には正孔を,表面露出までのエネルギー障壁の差により,分離させるものである.創製されたNio/(InNiTaO_4)ナノ結晶複合構造体に対して,詳細な結晶構造評価と紫外-可視域光物性評価を行い,バンド構造形成に対する電子論的解析を行う.
心臓の収縮効率と負荷整合性の改善をもたらす諸因子の実験生理学的検討

心臓は種々の代謝基質の燃焼のために酸素を大量に消費しながら、そのポンプ仕事を行っているが、その際の機械的エネルギ-効率は高々10ー20%であって、それほど高くはない。その理由としては、一つには高い基礎代謝率や、収縮性が高い場合の酸素浪費効果があるほかに、後負荷が高くなるに連れて、発生した機械的エネルギ-からポンプ仕事として有効な外的仕事への変換効率(整合性)が低下することが考えられている。そこで、心臓の1)収縮効率の改善と、2)負荷との整合性を高めることにより、理論的には心臓の機械的効率が増加することが期待できる。本研究では、心臓力学的、循環力学的、薬理学的などの諸面から、並びに最適原理などの理論的立場から、そのような諸因子の効果をわれわれの研究グル-プが最も得意とするイヌ摘出交叉灌流心臓標本を用いて、実験生理学的に研究して、心臓の機械的効率を増すことの可能性を検討した。その結果、昨年度(初年度)および今年度(最終年度)には次のような研究実績が得られた。1)種々の陽性変力効果を持つ薬物によってPVAまでの収縮効率は低下しても、機械的効率は必ずしも減少しないことの証明、2)心筋冷却によってPVAまでの収縮効率は不変であったにも関わらず、機械的効率は増加しうることの証明、3)心臓の総機械的エネルギ-産生量定量的指標としてのいわゆる圧容積面積(PVA)の生理学的意義の確立、4)これまで一般的に良いと信じられてきた心筋張力最大値、あるいは張力の収縮期時間積分(FTI)が、その酸素消費量の予測因子としてPVAに劣ることの証明、5)PVAとFTIの線形結合による酸素消費量の予測精度が、PVAのみの場合とほとんど変わらないことの証明、6)ただし負荷急速解除による弛緩期のFTI減少後の酸素消費量の減少から、PVAのみならずFTIも酸素消費量の規定因子として貢献していることの証明、7)最後に、カテコルアミンとカルシウムとが同じだけ収縮性を高めるのにほとんど同じだけの酸素浪費効果を持つことの証明、などであった。これらの知見は、心臓の収縮効率を増加させる容易な手段はなかなか見つからないことを臭わせるものである。本研究で設定された目的は、心臓のポンプ仕事の効率が通常10-20%であってそれほど高くないのを、どの様にすれは少しでも高くできるか、それを実験生理学的に検討することであった。そのために次のことを行った。1)これまで用いてきたイヌ左心室の全容積サーボポンプの作動特性の改善2)これまで用いてきた動静脈酸素濃度格差メータの特性の改善3)心室収縮の増加因子として、これまでのカテコールアミンやカルシウム以外に、心筋冷却、アルファ受容体刺激、種々の新しい強心剤(OPC-8212、ミルリノン、サルマゾール、DPI201-106など)を用いた。4)負荷の変化として、種々の収縮期中でのタイミングの急速負荷解除を行った。これらの条件下での新しい実験から次のような新しい知見が得られてきた。1)種々の急性の変力作用剤によっても、心臓の総機械的エネルギーまでの収縮効率はほとんど変化しなかった。

特にミオシンATPase活性を変えると考えられる心筋冷却がその効率を変えなかったことは予想を裏切る結果であって、今後この機為の検討が必要となった。2)急速負荷解除によって総機械的エネルギーまでの効率が上昇したが、このことから、急速解除後の張力維持の不〓なことが、その機為と考えられる。以上の結果は、注目に値するものであり、〓〓の研究が必要である。心臓は種々の代謝基質の燃焼のために酸素を大量に消費しながら、そのポンプ仕事を行っているが、その際の機械的エネルギ-効率は高々10ー20%であって、それほど高くはない。その理由としては、一つには高い基礎代謝率や、収縮性が高い場合の酸素浪費効果があるほかに、後負荷が高くなるに連れて、発生した機械的エネルギ-からポンプ仕事として有効な外的仕事への変換効率(整合性)が低下することが考えられている。そこで、心臓の1)収縮効率の改善と、2)負荷との整合性を高めることにより、理論的には心臓の機械的効率が増加することが期待できる。本研究では、心臓力学的、循環力学的、薬理学的などの諸面から、並びに最適原理などの理論的立場から、そのような諸因子の効果をわれわれの研究グル-プが最も得意とするイヌ摘出交叉灌流心臓標本を用いて、実験生理学的に研究して、心臓の機械的効率を増すことの可能性を検討した。その結果、今年度には次のような研究実績が得られた。1)心臓の総機械的エネルギ-産生量定量的指標としてのいわゆ圧容積面積(PVA)の生理学的意義の確立、2)これまで一般的に良いと信じられてきた心筋張力最大値、あるいは張力の収縮期時間積分(FTI)が、その酸素消費量の予測因子としてPVAに劣ることの証明、3)PVAとFTIの線形結合による酸素消費量の予測精度が、PVAのみの場合とほとんど変わらないことの証明、4)ただし負荷急速解除による弛緩期のFTI減少後の酸素消費量の減少から、PVAのみならずFTIも酸素消費量の規定因子として貢献していることの証明、5)最後に、カテコルアミンとカルシウムとが同じだけ収縮性を高めるのにほとんど同じだけの酸素浪費効果を持つことの証明、などであった。これらの知見は、心臓の収縮効率を増加させる容易な手段はなかなか見つからないことを臭わせるものである。
パノラマX線写真における骨粗鬆症スクリーニング指標と顎骨海綿骨との関係

パノラマX線写真における下顎骨下縁皮質骨形態と現在歯数は関連する傾向が認められた。下顎骨下縁皮質骨形態3型間では全骨量に顕著な差異は認められなかった(P=0.093)。3型は1型および2型と比較して、海綿骨体積(P=0.115)と海綿骨フラクタル次元(P=0.009)において著明に大きくなった。海綿骨密度は3型で他の型より増加する傾向があり(P=0.085)、また、加齢に伴い増加した(r=0.26, P=0.042)。以上の結果より、加齢に伴い下顎骨基底部の海綿骨体積は増加し、皮質骨体積は減少したと考えられる。また、皮質骨の多孔化が進行し、それに伴い海綿骨密度が増加したことが示唆された。松本歯科大学病院において、診療目的のためにパノラマX線撮影と歯科用コーンビームCTにより下顎小臼歯部から大臼歯部(左右側は規定しない)を撮像した45歳以上の男女50人を被験者とした。同部にインプラント治療やワイヤーなどの金属器具を用いた治療が施されている患者、腫瘍性病変および骨髄炎を有する患者は除外した。パノラマX線装置はAZ3000(朝日レントゲン工業株式会社、京都)、歯科用コーンビームCT装置は3D AccuitomoタイプF17(株式会社モリタ製作所、京都)を用いた。パノラマX線撮影の条件は通常の臨床で使用されるオート撮影モード(管電圧:6086kV、管電流:212mA、撮影時間:15秒)で行った。取得したパノラマX線写真において全身の骨粗鬆症化の指標とするために下顎骨下縁皮質骨の形態を3型に分類した(1型:皮質骨の内側表面がスムーズなもの、2型:皮質骨の内側表面は不規則となり、内側近傍の皮質骨内部に線状の吸収があるもの、3型:皮質骨全体に渡り高度な線状の吸収と皮質骨の断裂があるもの)。一方、歯科用コーンビームCTの撮像条件も通常臨床で使用される管電圧:90kV、管電流:7mA、撮像時間:17.5秒、撮像範囲:φ60mm×H60mmで行った。歯科用コーンビームCT画像の再構成はスライス間隔:0.25mm、スライス厚:0.5mmで行い、濃度は初期設定の状態としDICOMデータ形式で保存した。現在までに当初の計画通り、50人の被験者に対しパノラマX線写真において下顎骨下縁皮質骨の形態を3型に分類しいる。また、同様に歯科用コーンビームCT画像についても再構成やDICOMデータ形式で保存等の下処理は終了しており、3次元画像解析ソフトウェアに取り込む準備が整っている。松本歯科大学病院において、パノラマX線撮影と歯科用コーンビームCTにより下顎小臼歯部から大臼歯部を撮像した45歳以上の男女50人を被験者とした。パノラマX線装置はAZ3000(朝日レントゲン工業株式会社、京都)、歯科用コーンビームCT装置は3D Accuitomo○RタイプF17(株式会社モリタ製作所、京都)を用いた。パノラマX線撮影は通常の臨床で使用されるオート撮影モード(管電圧6086kV、管電流212mA、撮影時間15秒)で行った。歯科用コーンビームCTの撮像も通常臨床で使用される管電圧90kV、管電流7mA、撮像時間17.5秒、撮像範囲φ60mm×H60mmで行った。再構成はスライス間隔0.25mm、スライス厚0.5mmで行い、濃度は初期設定の状態としビットマップ形式で保存した。それらの画像を3次元画像解析ソフトウェア:TRI/3D-BON(ラトックシステムエンジニアリング株式会社、東京)に取り込み骨梁解析を行った。なお、解析領域は下顎骨下縁から10mm上方、近遠心的にオトガイ孔から第2大臼歯遠心相当部までの範囲とし、(1)全骨の骨量(2)皮質骨領域(3)全骨における皮質骨領域の割合(4)海綿骨領域(5)全骨における海綿骨領域の割合(6)海綿骨の骨密度(7)Parallel Plate models(8)海綿骨の3次元フラクタル(9) TBPf(10)SMI2(11)Star Volume(12)MIL(13)海綿骨のnode-strutについて解析を行った。現在までに当初の計画通り、50人の被験者のパノラマX線写真において下顎骨下縁皮質骨の形態を3型に分類している。また、同様に歯科用コーンビーム画像についても3次元画像解析ソフトウェア:TRI/3D-BON(ラトックシステムエンジニアリング株式会社、東京)に取り込み、(1)全骨の骨量(2)皮質骨領域(3)全骨における皮質骨領域の割合(4)海綿骨領域(海綿骨+骨髄腔)(5)全骨における海綿骨領域の割合(6)海綿骨の骨密度(7)Parallel Plate models(骨梁幅、骨梁数、骨梁間隙、骨梁中心距離)

(8)海綿骨の3次元フラクタル(9) TBPf(骨パターンファクター)(10)SMI2(骨梁の板、棒形状の指標)(11)Star Volume(骨粗鬆化程度の指標)(12)MIL(骨梁構造異方性)(13)海綿骨のnode-strutの13項目について解析を行っている。松本歯科大学病院において、パノラマX線撮影と歯科用コーンビームCTにより下顎小臼歯部から大臼歯部を撮像した45歳以上の男女50名を被験者とした。パノラマX線装置はAZ3000(朝日レントゲン工業株式会社、京都)、歯科用コーンビームCT装置は3D AccuitomoタイプF17(株式会社モリタ製作所、京都)を用いた。パノラマX線撮影は通常の臨床で使用されるオート撮影モード(管電圧6086kV、管電流212mA、撮影時間15秒)で行った。取得したパノラマX線写真において全身の骨粗鬆症化の指標とするために下顎骨下縁皮質骨の形態を3型に分類した(1型:皮質骨の内側表面がスムーズなもの、2型:皮質骨の内側表面は不規則となり、内側近傍の皮質骨内部に線状の吸収があるもの、3型:皮質骨全体に渡り高度な線状の吸収と皮質骨の断裂があるもの)。歯科用コーンビームCTの撮像条件も通常臨床で使用される管電圧90kV、管電流7mA、撮像時間17.5秒、撮像範囲φ60mm×H60mmで行った。再構成はスライス間隔0.25mm、スライス厚0.5mmで行った。濃度は初期設定の状態とし、ビットマップ形式で保存した。それらの画像を3次元画像解析ソフトウェア:TRI/3D-BON(ラトックシステムエンジニアリング株式会社、東京)に取り込み骨梁解析を行った。なお、解析領域は下顎骨下縁から10mm上方、近遠心的にオトガイ孔から第2大臼歯遠心相当部までの範囲とし、(1)全骨の骨量(2)皮質骨領域(3)全骨における皮質骨領域の割合(4)海綿骨領域(5)全骨における海綿骨領域の割合(6)海綿骨の骨密度(7)Parallel Plate models(8)海綿骨の3次元フラクタル(9)TBPf(10)SMI2(11)Star Volume(12)MIL(13)海綿骨のnode-strutについて解析を行った。パノラマX線写真における下顎骨下縁皮質骨形態と現在歯数は関連する傾向が認められた。下顎骨下縁皮質骨形態3型間では全骨量に顕著な差異は認められなかった(P=0.093)。3型は1型および2型と比較して、海綿骨体積(P=0.115)と海綿骨フラクタル次元(P=0.009)において著明に大きくなった。海綿骨密度は3型で他の型より増加する傾向があり(P=0.085)、また、加齢に伴い増加した(r=0.26, P=0.042)。以上の結果より、加齢に伴い下顎骨基底部の海綿骨体積は増加し、皮質骨体積は減少したと考えられる。また、皮質骨の多孔化が進行し、それに伴い海綿骨密度が増加したことが示唆された。歯科用コーンビームCT画像を3次元画像解析ソフトウェア:TRI/3D-BON(ラトックシステムエンジニアリング株式会社、東京)に取り込み骨梁解析を行う。なお、解析領域は下顎骨下縁から10mm上方、近遠心的にオトガイ孔から第2大臼歯遠心相当部までの範囲とし、(1)全骨の骨量、(2)皮質骨領域、(3)全骨における皮質骨領域の割合、(4)海綿骨領域(海綿骨+骨髄腔)、(5)全骨における海綿骨領域の割合、(6)海綿骨の骨密度、
インドネシアの木材加工産業における原木調達戦略の変化が森林経営に与える影響

木材加工産業の過剰生産,森林火災や違法伐採,開墾によって,1990年代に入るとインドネシアの天然資源の枯渇が顕在化し,近年では木材生産量が減少を続けている。したがって,それまで天然林に依存して発達してきた木材加工産業は縮小・再編だけでなく,原木調達方法においても変化を余儀なくされている。本研究では,1990年代までの天然林時代に対し,今口のインドネシアの状況をポスト天然林時代ととらえ,その中で木材加工産業の用いる原料がどのように変化してきたか,人工林材がどのような位置を占めているのかを分析する。「これまでの調査・研究1では,人口稠密で土地権利が画定しているジャワ島においては,天然林材を使用する工場が減少していること,私有林材を使用する工場が増加していること、そして,私有地において農民との契約造林を行っている工場が存在することを明らかにしだ,今後人口増とともに拡大すると考えられるジャワ島の木材需要は,私有林材,そして契約造林という原木調達・確保の方法によってまかなわれていくと考えられる。このジャワ島に比べ,人口希薄で,土地権利や境界の画定が進んでおらず私有林が創出されにくい土地柄であるジャワ島以外の島々(以下,外島)においても契約造林を実施する工場が存在した。そこで「これからの研究」においては,外島においても私有林林業が成立するメカニズムの解明を目的とした。そのために,外島において契約造林を行っている木材加工工場を対象に,その経営方法および地域住民(私有林所有者・労働者)との関係,そして土地権利の状況を調査し,工場が行う投資はどれほどの採算がとれるのかを明らかにする。それをもとに,外島とジャワ島の木材加工工場が行う契約造林の土地権利の状況と採算性を比較し,最終的に,インドネシアにおいて私有林林業が成立するための条件を提示する。実施状況1)昨年度実施したカリマンタン島の従業負数100名以上の全ての大規模工場(38工場)に対する電話インタビューの結果から,特徴的な工場を数社選び出し,訪問面接調査を実施した。2)上記の訪問面接調査の他に,林業省および州・県の森林局における私有林政策に関する聞き取りを行った。本研究では,1990年代までの天然林時代に対し,今日のインドネシアの状況をポスト天然林時代ととらえ,その中で木材加工産業の用いる原料がどのように変化してきたか,人工林材がどのような位置を占めているのかを分析する。「これまでの調査・研究」では,人口稠密で土地権利が画定しているジャワ島においては,天然林材を使用する工場が減少していること,私有林材を使用する工場が増加していること,そして,私有地において農民との契約造林を行っている工場が存在することを明らかにした。今後人口増とともに拡大すると考えられるジャワ島の木材需要は,私有林材,そして契約造林という原木調達・確保の方法によってまかなわれていくと考えられる。実施状況1)今年度は,外島における木材加工工場の原木調達がどのように変化してきているのかを明らかにするため,特にカリマンタン島の従業員数100名以上の全ての大規模工場(38工場)に対して電話によるインタビューを行った。2)1)で電話調査を行った工場の中で,私有地における契約造林を実施している工場を探し当て,リストの作成を行い,来年度の木材加工工場への訪問面接調査および契約造林を行っている住民に対する聞き取り調査の下地を固めた。3)上記の電話インタビューの他に,林業省および州・県の森林局における私有林政策に関する聞き取りを行った。「これまでの調査・研究

1では,人口稠密で土地権利が画定しているジャワ島においては,天然林材を使用する工場が減少していること,私有林材を使用する工場が増加していること、そして,私有地において農民との契約造林を行っている工場が存在することを明らかにしだ,今後人口増とともに拡大すると考えられるジャワ島の木材需要は,私有林材,そして契約造林という原木調達・確保の方法によってまかなわれていくと考えられる。このジャワ島に比べ,人口希薄で,土地権利や境界の画定が進んでおらず私有林が創出されにくい土地柄であるジャワ島以外の島々(以下,外島)においても契約造林を実施する工場が存在した。そこで「これからの研究」においては,外島においても私有林林業が成立するメカニズムの解明を目的とした。そのために,外島において契約造林を行っている木材加工工場を対象に,その経営方法および地域住民(私有林所有者・労働者)との関係,そして土地権利の状況を調査し,工場が行う投資はどれほどの採算がとれるのかを明らかにする。それをもとに,外島とジャワ島の木材加工工場が行う契約造林の土地権利の状況と採算性を比較し,最終的に,インドネシアにおいて私有林林業が成立するための条件を提示する。実施状況1)昨年度実施したカリマンタン島の従業負数100名以上の全ての大規模工場(38工場)に対する電話インタビューの結果から,特徴的な工場を数社選び出し,訪問面接調査を実施した。2)上記の訪問面接調査の他に,林業省および州・県の森林局における私有林政策に関する聞き取りを行った。実施計画に記載した調査活動を概ね実施したこと,学会発表および研究公表ともに実施したことから,研究計画通りに進展していると自己評価した。世帯調査契約造林を実施している各木材加工企業および契約造林を行っている住民を対象とした訪問面接調査を実施する。成果報告平成25年3月に日本森林学会が開催されるため,それに合わせて本研究の最終結果の分析,報告を行う。それをもとに,木材加工工場調査と世帯調査の結果をまとめた論文を,日本森林学会学会誌『Journal of Forest Research』へ投稿する予定である。
電位依存性イオンチャネルのランビエ絞輪部への局在化の分子機構

有髄神経における電位依存性イオンチャネルの特徴的な局在化の分子機構を明らかにする目的で、平成14年度から15年度の間に以下の点を明らかにした。1)免疫沈降法を用いてミエリン-軸索間結合(paranodal junction : PJ)の形成に関与するミエリンタンパクCD9と複合体を形成するタンパク質の解析を行った。結果CD9はCD81以外にβ-integrinやclaudin1、MOGなどの膜タンパク質とも複合体を形成しPJ形成に重要であることを示した。2)スルファチド欠損マウス(CST KO)では1つのミエリン糖脂質の欠損に伴ってPJの形成不全が生じ、中枢神経系軸索上イオンチャネルの局在化消失やサブタイプの異常がみられ、Nav1.2からNav1.6へのサブタイプへの完全な変換にPJ形成が重要である事を示した。3)CST KOマウスの末梢神経系ではPJ形成不全を来すにもかかわらず、軸索上チャネルの局在化は消失せず、サブタイプも正常である。そこで、末梢神経系のランビエ絞輪に特有なシュワン細胞微繊毛について調べたところ、スルファチド欠損マウスでも変化はなかった。PJ形成はランビエ紋輪部でのNav1.6維持に重要であり、その重要性は中枢と末梢神経系では異なる可能性が示唆された。以上のことから、中枢神経系の軸索上イオンチャネルのサブタイプ変換や局在化にはPJが重要であり、末梢神経系では微絨毛が関与することが明らかになった。今回明らかにしたCD9に結合する分子や微絨毛に存在する分子の機能を解析することでチャネルの局在化の分子機構を明らかにすることが可能であると考える。有髄神経における電位依存性チャネルの特徴的な局在化の分子機構を明らかにする目的で、本年度は以下の2つの点を明らかにした。1.パラノーダルジャンクション形成に関与するミエリンタンパクCD9およびCD81の複合体と他の分子(NF155、スルファチド)との関連。成体の脳および座骨神経ホモジネート(1%Brij96を含む)を用いた免疫沈降の結果、CD9とCD81は複合体として存在することがわかった。また、CD9で免疫沈降されたCD81と比較してCD81で免疫沈降されたCD9の蛋白量が顕著に多かったことより、CD9/CD81蛋白複合体中における両分子の割合は異なることが示唆された。この複合体中には、ジャンクション形成に関わる他のダリア側分子であるNF155は含まれなかった。また、CSTKOマウスの中枢神経系1%Brij96ホモジネートを用いた免疫沈降の結果、CD9とCD81は正常マウスと同様相補的に共沈したことより、CD9/CD81複合体形成にはスルファチドは関与していないことが示唆された。2.パラノーダルジャンクション形成不全におけるナトリウムチャネルサブユニット変換および局在化の変化。ナトリウムチャネルの局在化およびそのサブユニットの発現に対するミエリンの役割を明らかにするために、パラノード形成不全を示すCSTKOマウスの視神経におけるナトリウムチャネルを調べた。結果、発達段階におけるNav1.2からNav1.6へのサブユニット変換は正常におこるが、その後CSTKOでは生後13週以降になると再びNav1.6からNav1.2への変換を生じ、それに伴って絞輪部の集積が消失し、局在が軸索表面全体へと変化することがわかった。末梢神経ではこのようなCSTKOでの変化は見られなかった。昨年度に引き続き、有髄神経におけるイオンチャネル局在化の分子機構を明らかにする目的で、本年度は以下の点を明らかにした。1)免疫沈降法を用いてCD9と複合体を形成するタンパク質の解析を行った。結果CD9はCD81以外にβ-integrinやclaudin1、MOGなどの膜タンパク質とも複合体を形成していることがわかった。

2)スルファチド欠損マウス(CST KO)では1つのミェリン糖脂質の欠損に伴ってミェリン-軸索間結合(paranodal junction : PJ)の形成不全が生じ、中枢神経系軸索上イオンチャネルの局在化消失やサブタイプの異常がみられる。そこでCST KOマウスにおける脊髄タンパク質の変化を2次元電気泳動法およびウエスタンブロット法によって解析した。結果、スルファチド欠損により、ミエリン塩基性タンパク質MBPの特定のサブタイプの減少、リン酸化スレオニンを持つタンパク質の量的変化が明らかになった。また、CST KOマウスで量的に変化する4つのタンパク質スポットが見出された。このうち可溶性および膜画分共に存在し、CST KOマウスで明らかに増加しているタンパク質スポットを質量分析法で解析し、Hsp27と同定した。CST KOでみられるチャネルの局在化異常とこれらのタンパク質変化との関連について今後検討していく予定である。3)CST KOマウスの末梢神経系ではPJ形成不全を来すにもかかわらず、軸索上チャネルの局在化は消失せず、サブタイプも正常である。そこで、末梢神経系のランビエ絞輪に特有なシュワン細胞微絨毛について調べたところ、スルファチド欠損マウスでも変化はなかった。この部位に特異的に存在するタンパク質を同定するために微絨毛先端に存在するアンカータンパク質moesinの免疫沈降を行った。今後これらのタンパク質を同定し、ランビエ絞輪軸索上のチャネル局在化との関連を検討する。
顎偏位が身体機能に及ぼす影響に関する臨床的研究

顎偏位を有する顎口腔機能異常患者ならびに健常者を対象として、顔貌の三次元的非対称性、手指の微小循環血流、安静時心拍変動、手指の皮膚表面温度、等尺性筋力としての握力、身体柔軟性としての立位体前屈量の測定を行い、下顎位の違いによる身体機能への影響について検討を行った。その結果、1.顎偏位を有する者では、顔貌の非対称の度合いが健常者に比べて大きかった。2.健常者にて顎位を偏位させた場合、立位にて東部を前屈後屈させた後の安静座位において手指の微小循環血流量に変化が認められた。3.顎口腔機能異常患者は、安静時心拍変動のLF/HF値が健常者に比較して有意に低い値を示し、循環調節機能が損なわれている可能性が示された。また、顎偏位の是正後におけるLF/HF値は、是正前に比較して有意に高い値を示し、健常者の値に近くなった。是正後のLF値は、是正前に比較して有意に高くなり、HF値は是正前後で差がなかった。4.顎口腔機能異常患者の下顎位是正前後における手指末節の皮膚表面温度の変化について、最大および平均温度が健常者の標準偏差以上の変化量を示し、是正後に上昇した者は、右手で6名中4名、左手で6名中3名、下降した者は、右手で6名中0名、左手で6名中2名であった。5.顎口腔機能異常患者18名中、利き手では13名が、利き側でない手では9名の握力が、顎偏位の是正により有意に大きな値を示し、その変化率も健常者に比較して大きかった。6.顎口腔機能異常患者16名中11名において、顎偏位の是正により立位体前屈量が増加する傾向を示した。以上、下顎偏位の影響が、身体機能に対して種々の影響を及ぼしていることが明らかになった。本研究補助金により導入した身体機能測定システムを用いて正常者の体温温度、血流量、発汗量の記録を行い、計測条件および分析方法を確立した。下顎が身体の姿勢のバランス保持にバランサーとして重要な役割を果たしていることは、実験的に確認され、われわれもこれまでに報告をしてきたが、顎偏位により身体の重量バランスが変化し、姿勢の異常が起こり、これが頚部、肩部をはじめ全身にわたる不定愁訴を誘発することが考えられる。そこで、顎偏位と重量バランスの関係を明らかにする目的で、当教室既存の、足底部の身体重量配分計測装置により、正常者の咬頭嵌合位での重量配分と、バイトマテリアルにより下顎を左右側方および前方に偏位させた時の重量配分とを検討したところ、以下の結論を得た。1.下顎位の側方的な偏位により、左側偏位で25名中15名で、右側偏位12名で身体の左右的重量配分に有意な変化が認められ、変化の方向は下顎偏位側と同一方向の場合が左側偏位で15名中11名、右側偏位で12名中8名と多かった。2.下顎の前方偏位により、25名中9名で前後的重量配分に有意な変化が認められた。また、重量配分の変化の方向は9名中6名が後方であった。以上より、下顎位の側方的な変化により身体の左右的重量配分に変化が生じやすく、重量配分の変化は下顎偏位側と同一方向の場合が多かった。下顎前方偏位による前後的重量配分の変化は側方的な変化の場合と比較して少なく、変化の方向は後方が多かった。

したがって、下顎位と身体の重量配分との間には関連があり、下顎位の異常が身体の平衡に影響を及ぼす可能性のあることが示唆された。本研究補助金により導入した身体計測システムを用いて,手指の微小循環血流の記録をおこない,下顎位の違いによる身体機能への影響について検討をおこなった.その結果,レーザー組織血流計を用いて測定した手指の微小循環血流量は,恒常性を有しており,臨床上,血流測定の有用性が示された.そして,健常有歯顎者10名を被験者とした基礎的実験において、下顎位の違いが手指の微小循環血流に影響を及ぼすかどうかを分析した結果,1.変更下顎位をとらせ,座位のまま頭部を安静に保った状態で測定した場合,手指の微小循環血流量は有意な変化が現れなかった.2.変更下顎位をとらせ,立位にて頭部を前屈側屈させた後に座位にて測定した場合,手指の微小循環血流量に有意な差が認められた.これより,下顎位の違いが手指の微小循環血流に影響を及ぼす可能性が示唆された.また,当教室既存のモアレ写真撮影装置を用いて健常者50名,下顎偏位者50名の顔貌の非対称性について三次元的に分析をおこなった結果,顔貌を3次元的にとらえる有効な計測項目を見いだした.さらに,両者とも各部位において左右非対称が確認されたが,下顎偏位者においてはその度合いが健常者に比べて大きかった.また,部位により左右非対称の現れ方に特徴があることが示唆された.本研究補助金により導入した身体計測システム,ならびに当講座の保有設備を用いて,顎偏位を有する顎口腔機能異常患者ならびに健常者を対象として以下の項目について測定分析を行った.すなわち,下顎偏位の是正前後での,安静時血圧変動,手指の皮膚表面温度,等尺性筋力としての握力.身体柔軟性としての立位体前屈量の測定を行い,下顎位の違いによる身体機能への影響について検討を行った.その結果.1.顎口腔機能異常患者はLF/HF値が健常者に比較して有意に低い値を示し,循環調節機能が損なわれている可能性が示された.また,顎偏位の是正後におけるLP/HF値は,是正前に比較して有意に高い値を示し,健常者の値に近くなった.是正後のLF値は,是正前に比較して有意に高くなり,HF値は是正前後で差がなかった.2.顎口腔機能異常患者の下顎位是正前後における手指末節の皮膚表面温度の変化について,最大および平均温度が健常者の標準偏差以上の変化量を示し,是正後に上昇した者は,右手で6名中4名,左手で6名中3名,下降した者は,右手で6名中0名,左手で6名中2名であった.3.顎口腔機能異常患者18名中,利き手では13名が,利き側でない手では9名が,顎偏位の是正により有意に大きな値を示し,その変化率も健常者に比較して大きかった.4.顎口腔機能異常患者16名中11名において,顎偏位の是正により立位体前屈量が増加する傾向を示した.これより,下顎偏位の偏位の影響が,身体機能に対して種々の影響を及ぼしていることが明らかになった.
中世イングランドのジェントリに関する諸考察

ジェントリと呼ばれる社層がイングランド中世国家において積極的な役割を果たし始めるのは13世紀以降である。従来の研究は、その後ジェントリが王権と提携しつつ成長し、16世紀にはテュ-ダ-王朝の藩屏と呼ばれるまでに成長したという漸進的発展説を述べてきたが、最近の実証研究は、同じく中世でも13世紀と14、15世紀とでは、国制上でのジェントリの役割が異なることを明らかにした。この成果にも基づきつつ本研究では、(1)ジェントリの存在様態を13世紀と14、15世紀とで比較し、(2)これら二つの時期の変化の過程を明らかにしようとした。(1)については、13世紀ケムブリッジシァの巡回裁判記録に登場するジェントリたちの活動を通して、地域社会における彼等の政治的影響力、軍事的動員力、相互依存あるいは敵対関係を実証するために、コンピュ-タを使用して人名・地名・事項から検索し得るようジェントリのデ-タ・ベ-スを作成し始めた。14・15世紀のジェントリについても同様の作業を行なう予定である。(2)についてはこれら二つの時期の違いをよく示すと言われてきた封建制の役割を検討する、という方法でこの問題に接近しようとした。すなわち軍役制度としての封建制は、13世紀後半までに軍役が金納化されたことにより衰退し、それにつれて封建的国制も衰退したと言われてきた。しかしより詳細にこの過程を辿ってみると一概に衰退したとは言えないことが判明した。政治的にも軍事的にも諸候とジェントリの間の主従関係は、14・15世紀にもかなり強固に維持されている。二つの時代の相違はむしろ知行関係の意義が変化したことであろう。これらの論点について考察した論文を近く公刊する予定である。今後は軍制以外にも、例えば議会におけるジェントリの役割についても時期ごとの差を実証する予定である。
骨髄間葉系幹細胞を用いた靭帯組織の再建

骨髄より採取した間葉系幹細胞を培養系で分化させ、骨軟部組織の外傷による欠損や疾病あるいは老化に伴う変性に対して組織の再生に利用する試みが近年行われている。しかしながら、間葉系の重要支持組織である靭帯への分化誘導とその再生への試みは著しく乏しい。現在行われている靭帯組織の再建は、自家あるいは同種の腱移植が主体である。ところが、このようにして再生された靭帯のコラーゲン線維は細く、再生される血管構造も異なり本来の構造には戻れない。さらに引っぱり強度が完全に回復せず、機能的な再生が不完全であることは決定的な欠点である。このような現状に対して、間葉系幹細胞を培養して腱および靭帯組織形成能を発現するように分化させ、生体に戻し組織の機能的再生へ役立たせる目的で本実験を計画した。今年度の予定は、骨髄より採取した間葉系幹細胞の培養系での形質発現マーカーの検討と動物実験で生体内の靭帯再生の検討であった。今年度はウサギ骨髄より幹細胞を採取し、DMEM培養液中で扁平培養を行い、安定した間葉系幹細胞の増殖を行うことができ、間葉系幹細胞の靭帯への分化誘導は無血清培地に移した細胞をI型コラーゲン内へ包埋し、緊張をかけた状態で無血清培養により行った。対象として、増殖している扁平培養幹細胞と骨、軟骨への分化誘導したものを用いた。間葉系幹細胞は、I型コラーゲンを分泌しており、靱帯細胞と同じ形質を発現した。骨、軟骨への分化誘導したものはII型コラーゲンを分泌した。近年、骨髄より採取した間葉系幹細胞を培養系で分化させ、骨軟部組織の外傷による欠損や疾病あるいは老化に伴う変性に対して組織の再生に利用する試みが注目を浴びている。さらに引っぱり強度が完全に回復せず、機能的な再生が不完全であることは決定的な欠点といえる。今年度の予定は、骨髄より採取した間葉系幹細胞の培養系での形質発現マーカーの検討と動物実験で生体内の靭帯再生の予備的検討であった。間葉系幹細胞は、I型コラーゲンを分泌しており、靭帯細胞と同じ形質を発現した。軟骨への分化誘導したものはII型コラーゲンを分泌した。

今年度の予定は、骨髄より採取した間葉系幹細胞の培養系での形質発現マーカーの検討と動物実験で生体内の靭帯再生の予備的検討であった。今年度はウサギ骨髄より幹細胞を採取し、DMEM培養液中で扁平培養を行い、安定した間葉系幹細胞の増殖を行うことができ、間葉系幹細胞の靭帯への分化誘導は無血清培地に移した細胞をI型コラーゲン内へ包埋し、緊張をかけた状態で無血清培養により行った。対象として、増殖している扁平培養幹細胞と骨、軟骨への分化誘導したものを用いた。骨、軟骨への分化誘導したものはII型コラーゲンを分泌し、間葉系幹細胞は、I型コラーゲンを分泌しており、靱帯細胞と同じ形質を発現した。骨髄より採取した間葉系幹細胞を培養系で分化させ、骨軟部組織の外傷による欠損や疾病あるいは老化に伴う変性に対して組織の再生に利用する試みが近年行われている。しかしながら、間葉系の重要支持組織である靭帯への分化誘導とその再生への試みは著しく乏しい。現在行われている靭帯組織の再建は、自家あるいは同種の腱移植が主体である。ところが、このようにして再生された靭帯のコラーゲン線維は細く、再生される血管構造も異なり本来の構造には戻れない。さらに引っぱり強度が完全に回復せず、機能的な再生が不完全であることは決定的な欠点である。このような現状に対して、間葉系幹細胞を培養して腱および靭帯組織形成能を発現するように分化させ、生体に戻し組織の機能的再生へ役立たせる目的で本実験を計画した。今年度の予定は、骨髄より採取した間葉系幹細胞の培養系での形質発現マーカーの検討と動物実験で生体内の靭帯再生の検討であった。問葉系幹細胞は、I型コラーゲンを分泌しており、靱帯細胞と同じ形質を発現した。骨、軟骨への分化誘導したものはII型コラーゲンを分泌した。
大規模「扇状地」と沖積扇状地の区分-河成扇状地の国際的再確認に向けて-

コスタリカの扇状地の地形計測および現地調査により,ヘネラルバレーの扇状地において相対的に扇面面積の大きい理由がKesel(1985)の計測ミスであることを明らかにした。このことにより,相対的に扇面面積の大きい大規模「扇状地」(巨大扇状地)と沖積扇状地とは,集水域面積と扇面面積の関係式によってほぼ区分でき,「湿潤地域の河成扇状地も沖積扇状地である」ことを主張できるようになった。全体的な目標は,「湿潤地域の河成扇状地も沖積扇状地である」ことを国際的に再認識させることである。その際,問題になるのが,大規模「扇状地」(巨大扇状地)が沖積扇状地であるかどうかであるが,集水域面積と扇面面積の関係式により,両者はほぼ区分できる状況にある。しかし,コスタリカのヘネラルバレーとアメリカ合衆国のサンワキンバレーに発達する扇状地群は,巨大扇状地と同様に,相対的に扇面面積が大きくなっている。その理由を明らかにすることが本研究の目的である。今年度は,コスタリカの5万分の1地形図を購入し,扇状地の認定および集水域面積・扇面面積の計測をした。その結果,Kesel(1985)により得られていた集水域面積と扇面面積の関係式は,正しくないことが判明した。修正された関係式は,他の多くの地域で得られた関係式と同様の傾向を示すので,ヘネラルバレーの関係式からは,巨大扇状地が沖積扇状地の一員であることを指摘できないことが明らかになった。このような内容を国際的に再認識させるため,9月にトルコにおいて,10月に韓国において開催された地形学関係の学会で発表し,また埼玉大学教育学部地理学研究報告で報告した。また,各地の沖積扇状地を確認する一貫として,オーストラリアのタスマニアで現地調査を実施した。その際,問題になるのが,河成扇状地とともに沖積扇状地ではないとされた,大規模「扇状地』(巨大扇状地)が沖積扇状地であるかどうかである。大規模「扇状地」と沖積扇状地とは,集水域面積と扇面面積の関係式によってほぼ区分できる状況になった。ただし,コスタリカのヘネラルバレーとアメリカ合衆国のサンワキンバレーに発達する扇状地群は,巨大扇状地と同様に,相対的に扇面面積が大きくなっている。昨年度は,コスタリカの5万分の1地形図を購入し,扇状地の認定および集水域面積・扇面面積の計測をした。今年度は,ヘネラルバレーでの現地調査により,そのことを確認した。さらに,修正されたヘネラルバレーおよびコスタリカ全体の集水域面積と扇面面積の関係式は,他の多くの地域で得られた関係式と同様の傾向を示すことを明らかにした。これらのことから,ヘネラルバレーの関係式からは,巨大扇状地が沖積扇状地の一員であることは指摘できないことも明らかにした。これらの内容を国際的に再認識させるため,10月に中国において開催された地形学関係の学会で発表し,また埼玉大学教育学部地理学研究報告で報告した。その際,問題になるのが,河成扇状地とともに沖積扇状地ではないとされた,大規模「扇状地」(巨大扇状地)が沖積扇状地であるかどうかである。昨年度は,ヘネラルバレーでの現地調査などにより,相対的に扇面面積が大きな理由が,Kesel(1985)の計測ミスであることを確認した。今年度は,修正されたヘネラルバレーおよびコスタリカ全体の集水域面積と扇面面積の関係式は,ニュージーランド,日本,台湾,フィリピンで得られた関係式と同様の傾向を示すことを明らかにした。一方,巨大扇状地と沖積扇状地とは,集水域面積と扇面面積の関係式によってほぼ区分できるので,「湿潤地域の河成扇状地も沖積扇状地である」ことを主張できるようになった。

これらのことを,埼玉大学教育学部地理学研究報告で「コスタリカにおける扇状地の分布と携帯」として報告した。コスタリカのヘネラルバレーとアメリカ合衆国のサンワキンバレーに発達する扇状地群が,相対的に扇面面積が大きくなっている理由を明らかにすることが本研究の目的である。そのうちヘネラルバレーについては,Kesel(1985)により得られた関係式が正しくないことや他の地域の関係式と同様であることを明らかにした。残りはサンワキンバレーだけになったので、現在まで本研究は順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。残った課題は,サンワキンバレーの扇状地群が相対的に扇面面積が大きくなっている理由を明らかにすることである。Bull(1964)により得られたサンワキンバレーの集水域面積と扇面面積の関係式が正しいのかどうか,地形図で確認し,正しいとすれば,現地調査などにより,その理由を求めることで,本研究の目的を達成することになる。