hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時系列データの言語表現技術の開発と実用化

様々な時系列データを言語化することを通じて,何が起こっているかを把握することを容易にさせ,かつ,記録に残しやすくする手法の開発を行った.対象とする時系列データを株価の変動を捉えたものと,同画像中の人の動きを画像処理技術によって捉えたものの二つを対象にし,それぞれのドメインにおいて起こっていることを言語化する手法を提案し,システムを開発した.様々な時系列データを言語化することを通じて,何が起こっているかを把握することを容易にさせ,かつ,記録に残しやすくする手法の開発を行った.対象とする時系列データを株価の変動を捉えたものと,同画像中の人の動きを画像処理技術によって捉えたものの二つを対象にし,それぞれのドメインにおいて起こっていることを言語化する手法を提案し,システムを開発した.平成19年度は、時系列データから言語表現すべきイベントを発見する手法の開発および言語表現されたテキストの音声発話を行った。以下、()内の番号は、申請時「研究実施計画」における課題番号に相当する。※入手可能となったデータの違いにより、申請時の研究実施計画と多少前後しているが、研究実施に関しては問題ない。(vi)言語による特定時系列データ検索システムの開発例題として、ユーザがPC上で作成を行ったファイルなどを時間軸にそって分析を行い、ユーザに関するPCの操作履歴を時系列データとして取得し、特定の時系列データ(ファイル)の発見を行う手法を開発した。イベントの定義を予めおおまかに設定しておき、取得されたユーザのPC操作に関する履歴の情報および操作内容として操作において作成されたファイルの中身を分析することにより、その操作がどのようなイベントに相当するかを発見する手法を開発した。・プロトタイプシステムが生成したテキストの評価実験の実施プロトタイプシステムが生成した日経平均株価の挙動に関するテキストを実際の新聞記事のテキストと比較することにより、システムの性能評価を行い、改善すべき点を絞り込みを行った。(vii)音声合成プロトタイプとして開発されたシステムにより生成された日経平均株価の挙動を示すテキストを音声発話させるためにGalatea Tool Kitを用いて、音声合成発話を行った。平成20年度は、画像の認識結果として得られる時系列データで表現される画像の特徴量を言語化する手法を新たに改良し、より正確に特定空間における人の行動を説明するシステムの開発を行った.また,株価の時系列データを言語化したシステムの改良を行った.○動画像による時系列データの言語化・頑健な動画像処理特定空間の人の行動を捉えるための前処理となる動画像処理において、背景差分法を改良することにより、人の影などを取り除けるようにした.・特定空間における人の行動のモデル化ロシアの心理学者VygotskyによるActivityTheoryを用い、人と物とのインタラクションに基づく特定空間における人の行動のモデルを構築した.これを用いることにより,物とのインタラクションから人の行動を説明することができるようになった.・人の行動を説明するシステムの構築上記、画像処理技術および人の行動モデルを用いたシステムを構築した.その研究成果を国内会議で発表した[能見,小林2009].○株価の時系列データの言語化・辞書の検討言語表現できる辞書について辞書の見当を行った.本課題にて、国際会議にて2本の論文の報告を行った.平成21年度は、時系列データ取得の改善、時系列データ解釈の強化を中心に提案手法の改良、および、言語化結果の正当性を検証するための手法の提案を行った。○動画像による時系列データの言語化正確な言語化を実現するための時系列データ取得の改善:前年度において、人の動作をとらえるカメラを1台のみ用いていたものを2台のカメラにより、人の動作を捉えられるよう改良した。これにより、より正確なタイミングの下、言語化を行えるようになった[落合、小林2009]。・特定空間における人の行動の判定モデルの導入:前年度においては、Activity Theoryを用い特定空間における人と物とのインタラクションに基づく人の行動のモデルを構築したが、さらに改良を行い、ベイジアンネットワークに基づく人の行動判定モデルを導入した.ベイジアンネットワークの入力情報としては、2つの動画像情報から得られた空間内での人の行動の軌跡情報およびドアに取付けた加速度センサの情報を用いた[落合、小林2010;情報処理学会全国大会学生奨励賞受賞].○株価の時系列データの言語化・言語化辞書の改良:新しい株価データを利用した際に、システムによる言語化ができなかった原因を調査し、さらにコーパスから言語表現を収集し言語化辞書の改良を行った.これにより、言語化の性能の向上が見られた.・言語化の評価指針の検討:テキスト生成能力の評価について、実際のコーパスとの比較による客観的評価の指針および生成されたテキストが対象となる時系列データをどの程度表現しているかを示す主観的評価の指針を導入し手法の有効性の検証を行った[関、小林2010].
カーボンナノチューブの可飽和吸収を利用した短波長短パルスモード同期レーザの研究

本研究は、カーボンナノチューブ(CNT)の可飽和吸収特性を利用して、さまざまな分野で利用できる新しい、かつ低コストな短波長短パルスモード同期レーザの研究を行うものである。我々の従来の研究では波長が1.55μm帯(Cバンド)の結果であったが、単層カーボンナノチューブは動作波長をチューブ径により変えることができる。実際のサンプルはいくつかの種類の単層カーボンナノチューブが混ざっているため、サンプルによっては光吸収に大きな広がりをもつ。このため、1.55μm帯(Cバンド)だけでなく、1.6μm帯(Lバンド)や1.48μm帯(Sバンド)でもモード同期光ファイバレーザを構成できることを示した。さらに、波長1.3μmで利得をもつプラセオジウム(Pr)ドープ光ファイバを用いた1.3μm帯モード同期光ファイバレーザ、波長1μmで利得をもつイッテルビウム(Yb)ドープ光ファイバを用いた1μm帯モード同期光ファイバレーザも実現している。1μm帯モード同期イッテルビウムドープ光ファイバレーザでは、1.5μm帯のエルビウムドープ光ファイバに代えて、1μm帯で利得をもつイッテルビウムドープ光ファイバを用いている。可飽和吸収素子としては、光ファイバコネクタ端面にスプレーコーティングした単層カーボンナノチューブを透過型の形で用いている。1μm帯では、通常の単一モード光ファイバが大きな負の波長分散を持つため、共振器中でパルスが広がってしまう。これを補償するため、この波長帯で正の分散をもつ回折格子ペアとプリズムを用いている。出力スペクトルと自己相関波形の測定の結果、繰り返し周波数約23MHz、光スペクトル幅は約7.5nmで、自己相関波形から計算されるパルス幅は約180fsであり、時間・帯域積は約0.35とほぼトランスフォームリミットの超短パルスが生成できていることがわかった。本研究は、カーボンナノチューブ(CNT)の可飽和吸収特性を利用して、さまざまな分野で利用できる新しい.かつ低コストな短波長短パルスモード同期レーザの研究を行うものである。CNTは近年ナノテクノロジーの代表的な物質としてさまざまな分野で研究開発が急速に進められている。これまではCNTの光学特性はそれほど注目されてこなかったが、ごく最近、本研究分担者のアルネア社のSetらは、CNT薄膜が光ファイバ通信で用いられる波長1.55μm帯で超高速(ps以下)な可飽和吸収特性をもつことから、雑音抑圧効果をもち、さらに光ファイバレーザ中に用いることで受動モード同期によりパルス幅1ps以下の短パルスが得られることを示した。CNT光デバイスは、超高速応答時間(<1ps)、高ダメージ閾値、機械的・化学的に安定、小型、偏光無依存、CNT径を変えることにより波長可変、などという優れた特長をもっている。これまでの我々の研究により、CNTが光ファイバ通信波長帯の波長1.55μm帯(Cバンド)で可飽和吸収素子として働くことを示したが、CNTは動作波長をCNT径により変えることができる。実際のサンプルはいくつかの種類のSWNTが混ざっているため、光吸収に広がりをもつ。本研究では、Cバンド以外の波長帯での受動モード同期光ファイバレーザの実現を目指している。まず、単一のCNTサンプルで、Cバンドだけでなく1.6μm帯(Lバンド)および1.48μm帯(Sバンド)でも受動モード同期光ファイバレーザを構成できることを示した。さらに,プラセオジウム(Pr)ドープ光ファイバを用いた1.3μm帯動作、イッテルビウム(Yb)ドープ光ファイバを用いた1μm帯動作についても実現した。
微動探査と地質情報に基づく多次元液状化リスク簡易評価法の開発

将来の大地震に対する建物の耐震設計において,液状化地盤の地震応答を広範囲にわたって簡便に評価できる手法の開発が切望されており,解決すべき喫緊の課題と考えられる.本研究では,液状化層のS波速度低下率を明らかにし,既存のボーリング資料等に微動1点観測を追加することで,液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重を簡便な地震応答解析から評価する方法を構築し,その有効性と適用限界を種々の地盤構造を有する複数の液状化・非液状化地点の地盤応答の数値シミュレーションから検証し,さらに広範囲にわたる多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性を検討した.本研究は、将来の大地震に対する建物の耐震設計において不可欠な、広範囲にわたって実施可能な液状化地盤応答の簡易評価法を確立するため、以下の検討を行う。(1)液状化層のS波速度低下率を適切に推定する方法の導出、(2)微動1点観測から地盤のS波速度構造を推定する手法の適用限界の明確化、(3) (1)、(2)の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討、(4) (3)で構築した簡易液状化解析法の多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性の検討。平成26年度は、液状化層のS波速度低下率を適切に推定する方法の導出について、鉛直アレイ強震記録の同定解析に基づいて検討した。その結果、液状化層の等価せん断剛性比を補正N値から設定する方法について、既往のデータも参照の上、建物設計に利用可能な経験式として提案した。この提案式を組み込んだ簡便な地盤応答解析により、液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重を実務レベルで評価可能な方法について、論文を取り纏め、日本建築学会の技術報告集に投稿し、採用が決定した(平成27年6月掲載予定)。本研究は、将来の大地震に対する建物の耐震設計において不可欠な、広範囲にわたって実施可能な液状化地盤応答の簡易評価法を確立するため、以下の検討を行う。(1)液状化層のS波速度(Vs)低下率を適切に推定する方法の導出、(2)微動1点観測から地盤のVs構造を推定する手法の適用限界の明確化、(3) (1)、(2)の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討、(4) (3)で構築した簡易液状化解析法の多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性の検討。平成27年度は、平成26年度の検討で導出した液状化層の設計用せん断剛性比の与え方について、既往の液状化土槽の振動台実験データや模擬地盤の有効応力解析の結果との対比から、その妥当性と有効性の検証を重ねた。また、微動1点観測から地盤のVs構造を推定する手法について、たとえば長野県北部地震における住宅被災地域などを対象に、地盤構造の推定を行い、その結果と既往の地盤調査データあるいは建物の被害分布との比較をとおして、手法の妥当性と有効性の検証を重ねた。平成27年度の計画(a)液状化層のS波速度(Vs)低下率の同定結果の蓄積、(b)微動1点観測から地盤のVs構造を推定する手法の適用事例の蓄積については、年度内に予定していた項目を実施し、それぞれ一定の成果を上げることができた。一方で、平成27年度の計画(c) (a)(b)の結果を反映した簡易液状化解析法による地盤の水平変位と建物への地震荷重の評価については、対象地域の選定や必要な許認可等の取得に時間を要したため、開始が遅れ、検討の一部分の実施が次年度にずれ込むこととなった。本研究は、将来の大地震に対する建物の耐震設計において不可欠な、広範囲にわたって実施可能な液状化地盤応答の簡易評価法を確立するため、以下の検討を行った。(1)液状化層のS波速度低下率を適切に推定する方法の導出、(2)微動1点観測から地盤のS波速度構造を推定する手法の適用限界の明確化、(3)(1)および(2)の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討、(4)(3)で構築した簡易液状化解析法の多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性の検討。平成28年度は、上記の検討(4)について実施した。すなわち、平成26年度および27年度に行った検討(1)ー(3)で開発・検証した簡易液状化解析法および微動1点観測に基づく地盤S波速度構造探査法に基づいて、それらの地震工学へのアプリケーション的な研究として、大阪府域で地盤調査データの得られた132地点を対象に、想定上町断層帯地震のレベル3(建築基準法の耐震2次設計用地震動レベルを大きく上回る)模擬波に対して提案する簡易液状化解析を行い、得られた地盤変位の大小に基づいて液状化リスクの面的な分布を評価した。その結果、大阪湾から大阪市域、東大阪市域、生駒断層帯の西側にかけての広い範囲で、液状化リスクが高い地点の多いことが改めて確認された。また、3年間の研究成果を総括し、主として簡易液状化解析法の開発と簡便な微動探査法に基づく多次元的な液状化リスク評価の方法として取りまとめた。

将来の大地震に対する建物の耐震設計において,液状化地盤の地震応答を広範囲にわたって簡便に評価できる手法の開発が切望されており,解決すべき喫緊の課題と考えられる.本研究では,液状化層のS波速度低下率を明らかにし,既存のボーリング資料等に微動1点観測を追加することで,液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重を簡便な地震応答解析から評価する方法を構築し,その有効性と適用限界を種々の地盤構造を有する複数の液状化・非液状化地点の地盤応答の数値シミュレーションから検証し,さらに広範囲にわたる多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性を検討した.平成26年度の計画(a)液状化層のS波速度(Vs)低下率を適切に推定する方法の導出、(b)微動1点観測から地盤のVs構造を推定する手法の適用限界の明確化、(c) (a)(b)の結果を反映した液状化地盤の水平変位と建物への地震荷重の簡易評価法の構築および有効性・適用限界の検討ともに、年度内に予定していた項目を実施し、それぞれ一定の成果を上げることができた。(a)提案する簡易液状化解析法の多次元的な液状化リスク評価への応用の可能性の検討:前年度までに構築した簡易液状化解析法を用いて、大阪(想定上町断層帯地震)あるいは高知(想定南海・東南海地震)の多地点を対象に、液状化地盤の水平変位と地表地震動の加速度応答スペクトルの面的分布を推定する。推定結果に寄与する要因(地盤特性、入力地震動特性、地形・堆積環境や建物特性に係わる種々のパラメタ)の感度解析を行うことで、提案手法に基づいて地域の液状化リスクを評価する可能性を検討する。(b)以上の研究成果を総括し、今後の研究の展開の可能性を取りまとめる。28年度が最終年度であるため、記入しない。建築基礎構造・地盤地震工学(a)平成26年度の計画(a)を継続し、液状化層のS波速度(Vs)低下率の同定結果を蓄積するとともに、提案する簡易液状化解析法の妥当性と検証事例として取りまとめる。(b)平成26年度の計画(b)を継続し、1点微動探査に基づく地盤のVs構造の推定結果を蓄積するとともに、同探査法の有効性と適用限界について検討を重ね、1点微動探査法の有効性と適用限界を明確にする。(c)平成26年度の計画(c)を継続し、液状化・非液状化地域において、申請者らの提案手法により、地盤の水平変位と地表面地震動の加速度応答スペクトルの推定結果を蓄積するとともに、実地震記録あるいは液状化痕跡等との比較から、推定結果の妥当性の検証を重ねる。以上の検討結果を総括し、提案する簡易液状化解析法の妥当性および有効性・適用限界について取りまとめる。【現在までの進捗状況】に記したように、提案する簡易液状化解析法による地盤の水平変位と建物への地震荷重の評価について、対象地域の選定や必要な許認可等の取得に時間を要したため、開始が遅れ、検討の一部を次年度に延期して実施することとした。提案する簡易液状化解析法の妥当性を検討するため、追加の地盤調査と室内試験の実施を予定していた。しかし、当初の予定よりも多く、既往の地盤調査データを収集することができた。このため、追加検討を行うサイトの候補を見直した結果、地盤調査と室内試験は、サイトの再精査を行った上で、次年度に延期して実施することとした。上記の理由により延期した検討を、大阪あるいは高知で実施するために使用する。具体的には、大阪あるいは高知において実施予定の微動観測や地盤調査の機器等(観測システムやスウェーデン式サウンディング試験装置など)の輸送・移動や動作のための消耗品・メンテナンスにかかる費用、申請者らの旅費等に使用したい。上記の理由により延期した地盤調査と室内試験の実施に使用する。
溶液中タンパク質におけるtrough-bond電子移動経路の定量的評価方法の構築

以前より当研究室で開発してきた高分子の理論的重合法(Elongation)を、非経験的分子軌道法のレベルで実用化できるよう発展させ、現在プログラムGAMESSに組み込み世界中に公開した。さらなる発展として、非経験的MO法のレベルで分子内軌道相互作用および分子間軌道相互作用の定量的解析のためのab initio Through Space/Bond(TS/TB)解析法をもとにElongation-LMO-NBO based Through Space/Bond相互作用解析法(ELN-TS/TB法)を発展させている。この新しいバージョンにPCM法を導入し、水やベンゼン溶媒中におけるオリゴチオフェンの電子状態をElongation法と組み合わせて計算できるように開発した。得られた全エネルギーは、従来法による全系に対する結果と10^<-9>a.u./atomの誤差で一致することを確認し、タンパク質における協同現象や電子移動反応の解析が可能となる段階にある。現在DNAへの適用も行ない、非常に高い精度で電子状態が得られることがわかっているため、さらに溶媒効果を導入することによりより現実的な系への適用に進んでいる。さらなる実用化を図るために、超効率的2電子積分の高速化のためのQFFM法の導入も検討し、AO-cut法を利用しなければ実行可能な状態になっている。一方、電場のもとでの高分子の電子状態変化を計算できるように完成し、種々のオリゴマー系への適用をおこなった。タンパク質のみならず、高分子の非線形現象が扱えるように電場の影響のもとでのThrough Space/Bond相互作用解析が可能となるように、Fock演算子に電場のハミルトニアンを加えた状態で解析するための方法を開発中した。NLO材料設計のためにab initio Through Space/Bond(TS/TB)解析法を適用した結果は現在投稿中である。現在までに開発してきた完全にオリジナルな2つの手法、Elongation法-とTS/TB解析法-を結びつけることにより、タンパク質における協同現象の解明の手がかりとなりえるThrough-bond電子移動反応機構の電子論的な解析が可能になると考えた。巨大系に対するO(N)[原子数の一次に比例するCPU時間で計算]の計算方法-高分子の理論的重合法(Elongation)を非経験的分子軌道法のレベルで実用化できるよう発展させると共に、得られた各結合上の自然結合軌道(NBO)を基底としたThrough Space/Bond(TS/TB)解析法を組み込み、タンパク質の電子移動経路の探索が可能となるようElongation-LMO-NBO based Through Space/Bond相互作用解析法(ELN-TS/TB法)を開発している。これに、溶媒効果を導入し、溶媒中のタンパク質における協同現象や電子移動反応の解析を行い、本手法の信頼性と実用性を検証していく。その前段階として、Elongation法のさらなる高速化のための新規手法(新たな局在化の手法や基底カットオフ法など)の導入・整備を行い、タンパク質モデル系へ適用した成果をまとめ、論文として公表した。一方、溶媒効果が重要な有機反応(S_N2反応など)における反応速度と立体電子効果の関係を調べるため、NBOを基底としたTS/TB法によって解析したところ分子内電子移動反応が遷移状態の安定化を起こしている事実が明らかになり、その成果を発表した。巨大系に対する0(N)[原子数の一次に比例するCPU時間で計算]の計算方法-高分子の理論的重合法(Elongation)を非経験的分子軌道法のレベルで実用化できるよう発展させ、RHF法、ROHF法、UHF法の全てのレベルの計算が可能となった。局在化を効率的に行うために、自然結合軌道(NBO)を基底とした領域軌道の作成に成功しこれを理論的重合法に導入した。されに、Through Space/Bond (TS/TB)解析法をNBO基底で行えるように発展させ、両者を結合することにより、Elongation-LMO-NBO based Through Space/Bond相互作用解析法(ELN-TS/TB法)を開発している。一方、タンパク質のみならず、高分子の非線形(NLO)現象が扱えるように電場の影響のもとでのThrough Space/Bond相互作用解析が可能となるように、Fock演算子に電場のハミルトニアンを加えた状態で解析可能となるよう開発している。電場のもとで電子状態を合成し、NLO特性を示す系において、軌道間相互作用と超分極率の関係が得られるように開発した。これをポリジアセチレンの側鎖にドナーとアクセプターを交互に導入した系において超分極率β,γと側鎖間および側鎖-骨格間相互作用の関係を詳細に解析した。さらに、PCM法など溶媒効果を導入し、溶媒中のタンパク質における協同現象や電子移動反応の解析が可能となるよう非経験的分子軌道計算プログラムパッケージGAMESSに組み込み中である。

得られた全エネルギーは、従来法による全系に対する結果と10^<-9>a.u./atomの誤差で一致することを確認し、タンパク質における協同現象や電子移動反応の解析が可能となる段階にある。現在DNAへの適用も行ない、非常に高い精度で電子状態が得られることがわかっているため、さらに溶媒効果を導入することによりより現実的な系への適用に進んでいる。さらなる実用化を図るために、超効率的2電子積分の高速化のためのQFFM法の導入も検討し、AO-cut法を利用しなければ実行可能な状態になっている。一方、電場のもとでの高分子の電子状態変化を計算できるように完成し、種々のオリゴマー系への適用をおこなった。タンパク質のみならず、高分子の非線形現象が扱えるように電場の影響のもとでのThrough Space/Bond相互作用解析が可能となるように、Fock演算子に電場のハミルトニアンを加えた状態で解析するための方法を開発中した。NLO材料設計のためにab initio Through Space/Bond(TS/TB)解析法を適用した結果は現在投稿中である。
副腎髄質の電位依存性Kチャンネル並びにCa依存性Kチャンネルに対する麻酔薬の影響

私達は、ウシ副腎髄質細胞において、(1)カルバコールによる細胞内へのNa流入(ニコチン様受容体ーイオン・チャンネルを介する)、並びに、(2)ベラトリジンによる細胞内へのNa流入(電位依存性Naチャンネルを介する)のいづれもが、電位依存性Kチャンネルを活性化すること、(3)高濃度カリウムによる細胞内へのCa流入(電位依存性Caチャンネルを介する)が、Ca依存性Kチャンネルを活性化させることを報告した(雑誌論文1)。本年度は、Kチャンネル活性(^<86>Rb流出により測定)に対する麻酔薬の作用に関して検討した。1.^3Hーフェンサイクリジン結合と薬物作用機序:(1)dissociative auesiheticsであるフェンサイクリジンは、ニコチン様受容体ーイオン・チャンネル複合体近傍(解離定数4.3μM)、並びに、電位依存性Naチャンネル近傍(解離定数77.4μM)に結合し、カルバコール(IC_<50>7.0μM)、ベラトリジン(IC_<50>60.0μM)による^<22>Na流入を阻害した。(2)フェンサイクリジンは、電位依存性Caチャンネル、Ca依存性チャンネルは阻害しなかった。(3)カルバコール、ベラトリジンによる^<86>Rb流出が抑制されたが、その濃度抑制曲線は^<22>Na流入阻害のそれと同じであった。従って、フェンサイクリジンは、電位依存性Kチャンネルを直接阻害する作用を併せ持つのか、^<22>Na流入の阻害の二次的な結果として^<86>Rb流出低下をまねくのか、電気生理学的手法による解析が必要である(雑誌論文2、4)。2.ケタミンは、カルバコールによる^<22>Na流入を阻害(雑誌論文3、4)する濃度範囲で、カルバコールによる^<86>Rb流出を低下させた。3.アパミン(1.2μM)は、カルバコール、高濃度カリウムによる^<86>Rb流出を90.9、82.4%まで低下させたが(ベラトリジンによる^<86>Rb流出は阻害せず)、副腎髄質細胞のKチャンネルは、基本的にはアパミン非感受性と推察された(未発表)。
メチル水銀による特定ケモカイン分子種の脳選択的発現誘導

37種同定されているマウスのケモカイン分子種の中でCCL3およびCCL4の発現がメチル水銀によって脳組織特異的に誘導されることを明らかにした。メチル水銀による両ケモカインの発現誘導はマウス神経前駆細胞(C17.2細胞)株でも認められた。メチル水銀によるCCL4の発現誘導に関わるプロモーター領域をレポーターアッセイにより検索したところ、転写開始点から上流50 bpまでの領域にメチル水銀によるCCL4の発現誘導に必要な領域が存在することが判明し、さらにこの領域への両転写因子の結合がメチル水銀によって共に増加することも確認された。本申請者は、ケモカイン分子種の1つであるCCL4がメチル水銀によって脳組織特異的に発現誘導されることをマウスを用いた検討により明らかにした。この知見は、メチル水銀によって脳特異的に発現誘導される蛋白質の存在が示唆された最初の例である。マウスのケモカインは37種が同定されている。そこで、メチル水銀投与によるマウス組織(大脳、小脳、腎臓、肝臓および脾臓)中でのこれら全ケモカイン分子種(37種)の発現変動を検討した。その結果、CCL4に加えてCCL3もメチル水銀によって脳組織中でのみ発現誘導されることが明らかとなった。メチル水銀によるCCL3およびCCL4の発現誘導はマウス神経前駆細胞(C17.2細胞)株でも認められた。同細胞において、CCL3およびCCL4のmRNAレベルはメチル水銀添加2時間後から上昇したが、細胞の生存率低下及びカスパーゼ3の活性化(アポトーシスの指標)はメチル水銀添加6時間後から認められた。このことから、CCL3およびCCL4の発現レベル上昇はメチル水銀によって細胞が障害されたために惹起されるのではなくメチル水銀に対する細胞応答反応であると考えられる。マウスを用いた検討によってもこのことを支持する結果が得られた。また、CCL3またはCCL4の発現をsiRNAで抑制することによって同細胞のメチル水銀感受性が僅かに高まり、両ケモカインが弱いながらもメチル水銀毒性軽減作用を示すことが示唆された。次に、メチル水銀によるCCL4の発現誘導に関わるプロモーター領域をレポーターアッセイにより検索した。その結果、転写開始点から上流50 bpまでの領域にメチル水銀によるCCL4の発現誘導に必要な領域が存在することが判明した。本申請者は、37種同定されているマウスのケモカイン分子種の中でCCL3およびCCL4の発現がメチル水銀によって脳組織特異的に誘導されることを明らかにした。昨年度我々は、メチル水銀によるCCL4の発現誘導に関わるプロモーター領域をレポーターアッセイにより検索し(C17.2細胞)、転写開始点から上流50 bpまでの領域にメチル水銀によるCCL4の発現誘導に必要な領域が存在することも明らかにした。そこで本年度はまず、この50 bpに結合する可能性のある転写因子をデータベース検索したところ10個の転写因子が該当した。この10個の転写因子を1つずつsiRNAを用いてノックダウンさせたところ、SRFおよびFOXA1をそれぞれノックダウンさせることによってメチル水銀によるCCL4mRNAレベルの上昇が抑制されることが判明した。メチル水銀はFOXA1の細胞内レベルを減少させたが、核内レベルは逆に上昇させた。一方、SRFは細胞内レベルおよび核内レベルがメチル水銀によって共に上昇した。この結果は、メチル水銀が核内レベルを上昇させることによって両転写因子の転写活性を高めている可能性を示唆している。メチル水銀によるCCL4の発現誘導に必要な領域(50 bp)中に存在するFOXA1結合コンセンサス領域はSRFの同領域内に完全に含まれている。そこで50 bp中のSRF結合コンセンサス領域を含むオリゴDNAを用いて検討したところ、このオリゴDNAへの両転写因子の結合がメチル水銀によって共に増加することが確認された。本研究によって、メチル水銀がケモカイン分子種の中でCCL3およびCCL4の発現を脳特異的に誘導し、その発現誘導にSRFおよびFOXA1が転写因子として関与することが示された。本知見は、メチル水銀が脳に対して選択的に引き起こす障害のメカニズムを解明するための突破口となり得るものと思われる。転写因子の特定には至っていないが、結合領域を50bpまで絞り込むことが出来たことから、比較的容易に転写因子を特定することができると思われる。それ以外の計画は当初の計画通り進行しており、目的とした成果を得ることが出来た。分子毒性学CCL4遺伝子の転写開始地点から50bp上流までの領域に結合すると予想される転写因子を1つずつノックダウンして、メチル水銀によるCCL4誘導に関与する転写因子を特定する。特定された転写因子について、その細胞内レベル、細胞内分布およびCCL4遺伝子プロモータ上への結合などに与えるメチル水銀の影響を検討し、メチル水銀による当該転写因子の活性化機構を解明する。
東アジア地域における不動明王を含む集合明王像の形成と展開

平成23年度は、五大明王像および集合明王を構成する明王像を中心に、過去2年に調査が及ばなかった作品、本年度、新たに所在情報を得た作品について実地調査を進め、情報を網羅的に収集することに努めた。初年度が軍荼利明王、金剛夜叉明王の調査が中心となった為、今年度は単独像として残る大威徳明王像の調査が多くなった。本年度の調査作品の中には、未指定の作品や改作が加えられて名称が別の尊像に変化している作品が存在したことから、国内には未だ情報公開されていないものをはじめ、調査対象がなおも存在する可能性を強く感じた。また、本年度は愛知県史、豊田市史の調査と関連して、これまで調査に及んでいなかった明王像を調査する機会にも恵まれた点は幸いであり、これらの成果も今後、刊行書籍の中で触れていくこととなっている。本年度は、採用期間である3年間の調査を踏まえ国内の五大明王に関しては「平安時代における五大明王の受容と展開の諸相-特に彫像作例を中心に-」と題する論文をまとめたが、実作例の分類・整理が主となり、今後、歴史的な裏付けも踏まえた個別の成果報告の必要性を感じている。また本年度は、円珍請来の「五菩薩五忿怒像」の五大明王像の表現を中心に考察を加えた「円珍請来「五菩薩五忿怒像」に関する一考察-特に五忿怒尊の表現について-」と題する論文が刊行したが、本年度刊行予定の論文「松島五大堂の五大明王像に関する一考察」は刊行予定がずれた為、現在印刷中である。本研究は、当初東アジア全体の中での考察を計画していたが、実際には国内調査の中で未調査の作例、新たに確認した作例が存在した為、その調査と検証に焦点をあてる形となった。その為、当初の目的を十分に達成しているとは言えないが、国内の作例に関して網羅的に情報を収集し、整理できた点では今後の研究の進展の上での土台を固めることにはつながったのではないかと思われ、その成果の一部も論文として発表することができた。特に、国内の作例の中にも尊名同定が困難な尊像が未だ存在しており、集合明王の図像形成の検討の上で、解決していくべき新たな課題が見いだされた点で意味のあることであったと感じている。本研究は彫刻作例が中心となったが、今後は絵画作例も併せて検討を加えて行きたいと考えている。このことで、未解決の尊像が解釈できることを期待するが、これまでもある程度の経軌の記述や白描図像などを踏まえた上で尊名同定を試みてきたわけなので、このような手法とは違ったアプローチを見いだしていかなければならないと考えており、その為の調査・資料収集を今後も引き続き行っていきたいと考えている。また、本研究では情報の収集と整理、尊像の図像的な特徴からの分類や解釈を行ったが、個別の尊像に関して、各地域との関連性をはじめ、なぜそのような尊像がその土地に必要とされたのか、など検討すべき課題が残っており、図像解釈の視点から継続的に検討を加えていきたいと考えている。本年度は、国内を中心にこれまで実地調査に及んでいなかった作品(五大明王像、単独で残る明王像の彫像作例)を中心に、寺社・博物館など約20件(作品総数は約75件)の現地調査を行い、各尊像の細部図像の確認と情報の記録、許可の得られた作品に関しては写真撮影を行い、調査台帳を作成した。また、各尊像に関わる経軌の記述・白描図像を整理し、系統分類を行い、調査した作品との比較検討を行い、特異な表現が見られた作品に関しては、その典拠の考察を行った。海外の作品に関しては、本年度、現地調査は行わなかったが、刊行された写真資料を中心に台帳を整理し、尊名同定、尊像間の関係性の検討を行った。本年度は、特に資料収集とその整理を中心とした為、その内容に基づいた学会発表及び論文の公表等は行っていないが、本年度の成果をもとに現在2本の論文を執筆中である。本年度の調査を通し、これまで気付かなかった表現の差異を見いだすことができ、各尊像間で比較検討を行う上での新たな着眼点も見出すことができた。また、可能な限り作品数をあたることを通し、個々の作品もよら総合的な視点から捉えられるようになった。現存作例から明王図像の変化と伝播を捉えていく上で、何を「規範」「基準」としての変化を検討するのか、という根本的な課題は存在するが、経軌の記述や白描図像との比較だけに留まらず、現存作例を網羅した図像集成を構築した上で、個々の作品の地域性・作風などを視野に入れながら、大陸からの密教図像の受容とその日本での展開を今後も引き続き検討していきたい。平成22年度は、実地調査では、五大明王像及びそれを構成する明王像を中心に資料収集と整理を行った。平成22年度の調査対象は、SPD研究会において前年度調査を行ってきた平安・鎌倉期の作品だけでなく、それ以降の時代の作品も網羅的に収集していくべき旨の指摘を受けたこともあり、前年度調査に及べなかった作品に加え、時代が下ることで調査対象から外した作品、新たに所在の情報を得た作品(所蔵者の意向で調査不可となったものもある)の中からこれまで実見していない作品を中心に実地調査を行った。

この他、美術館・博物館での展示の機会を利用し、情報収集した作品もある。また、五大明王像の資料収集と関係するものではないが、前年度調査を行った松島五大堂の五大明王像に関する口頭発表および論文執筆にあたり、周辺作例との比較検討を行い、特に黒石寺所蔵・四天王立像のうちの多聞天像に、松島五大堂像と同系統の面貌表現を確認することができた。平成22年度は、前年度の研究成果をもとに口頭発表1件、学術論文の投稿2件を報告できた。口頭発表は、第30回密教図像学会学術大会(平成22年12月11日、於:四国大学交流プラザ)にて、前年度の調査をもとに「松島五大堂の五大明王像について」と題する発表を行い、この発表内容に基づく論文「松島五大堂の五大明王像に関する一考察」を同学会誌『密教図像』第30号に投稿した。また別に、「円珍請来「五菩薩五念怒像」に関する一考察-特に「五念怒像」の表現について-」という題目の論文を『美学美術史研究論集』第25号(名古屋大学大学院文学研究科美学美術史研究室)に投稿した。研究論文2件に関しては、次年度上稿予定である。平成23年度は、五大明王像および集合明王を構成する明王像を中心に、過去2年に調査が及ばなかった作品、本年度、新たに所在情報を得た作品について実地調査を進め、情報を網羅的に収集することに努めた。初年度が軍荼利明王、金剛夜叉明王の調査が中心となった為、今年度は単独像として残る大威徳明王像の調査が多くなった。本年度の調査作品の中には、未指定の作品や改作が加えられて名称が別の尊像に変化している作品が存在したことから、国内には未だ情報公開されていないものをはじめ、調査対象がなおも存在する可能性を強く感じた。また、本年度は愛知県史、豊田市史の調査と関連して、これまで調査に及んでいなかった明王像を調査する機会にも恵まれた点は幸いであり、これらの成果も今後、刊行書籍の中で触れていくこととなっている。本年度は、採用期間である3年間の調査を踏まえ国内の五大明王に関しては「平安時代における五大明王の受容と展開の諸相-特に彫像作例を中心に-」と題する論文をまとめたが、実作例の分類・整理が主となり、今後、歴史的な裏付けも踏まえた個別の成果報告の必要性を感じている。また本年度は、円珍請来の「五菩薩五忿怒像」の五大明王像の表現を中心に考察を加えた「円珍請来「五菩薩五忿怒像」に関する一考察-特に五忿怒尊の表現について-」と題する論文が刊行したが、本年度刊行予定の論文「松島五大堂の五大明王像に関する一考察」は刊行予定がずれた為、現在印刷中である。本研究は、当初東アジア全体の中での考察を計画していたが、実際には国内調査の中で未調査の作例、新たに確認した作例が存在した為、その調査と検証に焦点をあてる形となった。その為、当初の目的を十分に達成しているとは言えないが、国内の作例に関して網羅的に情報を収集し、整理できた点では今後の研究の進展の上での土台を固めることにはつながったのではないかと思われ、その成果の一部も論文として発表することができた。特に、国内の作例の中にも尊名同定が困難な尊像が未だ存在しており、集合明王の図像形成の検討の上で、解決していくべき新たな課題が見いだされた点で意味のあることであったと感じている。本研究は彫刻作例が中心となったが、今後は絵画作例も併せて検討を加えて行きたいと考えている。このことで、未解決の尊像が解釈できることを期待するが、これまでもある程度の経軌の記述や白描図像などを踏まえた上で尊名同定を試みてきたわけなので、このような手法とは違ったアプローチを見いだしていかなければならないと考えており、その為の調査・資料収集を今後も引き続き行っていきたいと考えている。
気相プロトン移動反応における量子状態選択性に関する理論的研究

本研究は、化学反応における振動および回転量子状態の選択性の原因を、ab-initio分子軌道法、擬古典トラジェクトリー法および量子波束ダイナミックス法により理論的に明らかにすることを目的としている。さらに、これまでに実験が行われていない反応について、振動・回転分布を理論的に予測し、実験計画の指針となるモデルを構築することが本研究の最終目標である。「反応物の振動回転状態を指定したとき、生成物の振動回転はどのように分布するか」という問題は、化学反応動力学を理解する上で基本的かつ重要な問題である。そこで本研究では、1)イオン-分子系でのプロトン移動反応を中心に量子状態選択性に関する理論的研究を行った。研究対象として、アンモニアカチオンによる中性アンモニア分子からのプロトン引き抜き反応:を取り扱った。本研究では、この反応にポテンシャル面を電子相関を考慮したアブイニシオ法で求め、その面上でのダイナミクスを取り扱うことにより、反応の詳細なメカニズムを議論し、反応のモデルを提出した。[H, Tachikawa, Chem.Phys., 1996, 211, 305].特に、1) vlモードの励起により、反応断面積が増加する事、および、2)衝突エネルギーの増加により反応断面積が現象することを見いだした。さらに、本研究では、気相エネルギー移動反応への拡張も行った。研究対象は、オゾン層でのエネルギー移動反応で重要になる励起酸素原子から大気中の窒素分子へのエネルギー移動反応:O (1D)+N2->O (3P)+N2を取り扱った。その結果、励起酸素原子は、オゾンが分解した直後の励起酸素原子の状態ではエネルギー移動は起こさないが、数回の衝突の後、窒素分子へのエネルギー移動を起こす事を明らかにし、大気中での反応のモデルを提出した。[H, Tachikawa, et.al, J.Phys.Chem., 1997, 101 (in press)].本研究は、化学反応における振動および回転量子状態の選択性の原因を、ab-initio分子軌道法、擬古典トラジェクトリー法および量子波束ダイナミックス法により理論的に明らかにすることを目的としている。[H, Tachikawa, et.al, J.Phys.Chem., 1997, 101 (in press)].
膀胱癌におけるアデノウイルスレセプターを用いた遺伝子治療の開発

【目的】膀胱癌細胞におけるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤の抗腫瘍メカニズムとアデノウイルスレセプター(CAR)の関係を検討した。【結果】FR901228で処理により濃度依存性の増殖抑制が認められ、著明なアポトーシスが誘導されていた。細胞周期抑制蛋白であるp21発現が増加していた。0.011.0ng/mlのFR901228で処理した膀胱癌細胞のCAR発現効果はFR901228の濃度に比例してCAR発現量が増加した。1.0ng/mlのFR901228を用いた場合、p21アデノウイルスベクター単独より、約1/3以下の力価で同じ治療効果があった。【結論】HDAC阻害剤は、アデノウイルスベクター用いた遺伝子治療法に対して作用増強剤になると考えられる。
複雑結合非線形システムのローカルとグローバルな設計のシームレスな統合

本課題最後の本年度は、非線形システムの設計においてローカルとグローバルな特性をシームレスに統合することを目標に、本課題最大のアイディアである「状態依存型スケーリング」について、1)状態依存型スケーリングに埋め込み可能な自由度を理論的に明らかにし、2)その自由度を利用してグローバルな性能を持つ非線形コントローラの候補中から適切な局所的性質を持つ特殊解を選ぶ方法を開発する、ことに取り組んだ。ローカルとグローバルな特性を融合する基礎理論は、状態依存型スケーリングとその拡張という形で整備することができた。本年度はその土台をコントローラ設計へと発展させるための活用理論を構築した。その研究の過程で、非線形的なゲイン尺度を新たに考案し、それをうまく導入することに成功した。非線形性の強いダイナミクスや結合で特徴付けられる本質的に複雑な非線形システムには、非線形な尺度の活用が不可欠であり、非常に有効であることが判明した。これにより、制御対象が平衡点近傍外で非常に複雑な非線形特性を持っていても、コントローラ設計において、全体の領域で線形のように均一な特性をもち、平衡点ではローカルな線形制御と完全に一致するような、まさに「複雑結合非線形システムのローカルとグローバルな設計のシームレスな統合」を確立するための道具がそろった。システムの安定性や外乱抑制性能は、非線形尺度を導入しても状態依存型スケーリングに関して凸な形で定式化できた。この重要な性質によって最終的に、ローカルとグローバルの統合設計を効率的な数値計算に結びつけることが可能となった。その有効性は、実際に数値例によって期待通り確認できた。いわゆる解析的非線形手法が数値計算に不向きで手におえなかった制御設計問題でも、開発した設計法に基づけばパーソナルコンピュータを用いた数値計算により統一的に非線形コントローラの設計を行えるだけでなく、「線形コントローラが達成するローカルな応答と非線形コントローラが保証するグローバルな特性を連続的に接続すること」ができるようになり、有用性の非常に高い制御設計を可能にすることができた。このようにして得られた全ての研究成果は、速報として国内および国外の研究集会・会議で発表し、さらに外国論文誌へ投稿した.本課題の最初の年である本年度は、非線形システムの設計においてローカルとグローバルな特性を融合するため、土台として必要な基礎理論の構築に取り組んだ。まず、研究代表者が独自に最近見い出していた「状態依存型スケーリング」という新しい概念を非線形システムの設計に組み込む方法を整備することから始めた。具体的には、線形ロバスト制御でポピュラなスケーリング付きH無限大制御で行われる設計方法の自然な拡張の形で、状態依存型スケーリングを非線形制御の設計手順に導入した。これにより、非線形制御設計と線形制御設計の間に期待通りの接点を作り上げることができた。さらに、システムがある三角構造をもつ場合は、非線形コントローラの設計を逐次的な手順で行うことが可能であり、必ずコントローラの設計に成功することを理論的に証明することができた。その際、状態依存型スケーリングはシステムの安定性や性能およびそれらのロバスト性を確保するための重要な設計変数であり、設計仕様に応じて状態依存型スケーリングにある程度の自由度を与えられることを発見した。そこで、線形H無限大制御の性質を状態依存型スケーリングのローカルな性質として与えることで、非線形コントローラのローカルな性質を整形するというアイディアに至った。つまり、非線形コントローラをローカルに線形ロバストコントローラに一致性させる方法として、状態依存型スケーリングが非常に有効であることを理論的に説明することが出来た。また、ローカルな性質の整形を組み込んでも、状態依存型スケーリングに基づく非線形コントローラの設計は、数値計算に持ち込みやすい形のmin-max問題として帰着できることがわかった。以上、非線形システムの設計におけるローカルとグローバルな特性の融合という最終目標へ到達するために欠かせない土台を、理論としてある程度作り上げることができた。このようにして得られた初期研究成果は、速報として国内外の研究集会で発表した・投稿した。

いわゆる解析的非線形手法が数値計算に不向きで手におえなかった制御設計問題でも、開発した設計法に基づけばパーソナルコンピュータを用いた数値計算により統一的に非線形コントローラの設計を行えるだけでなく、「線形コントローラが達成するローカルな応答と非線形コントローラが保証するグローバルな特性を連続的に接続すること」ができるようになり、有用性の非常に高い制御設計を可能にすることができた。このようにして得られた全ての研究成果は、速報として国内および国外の研究集会・会議で発表し、さらに外国論文誌へ投稿した.
RSウィルス感染アレルギーマウスの気道における好酸球脱顆粒機序の解明

RSウイルス感染アレルギー群(OVA/RSV群)、非感染アレルギーコントロール群(OVA/Sham群)、RSウイルス感染非アレルギーコントロール群(RSV群)の三群を作成した。1.気道病態の解析(1)BALF中の細胞カウントOVA/Sham群のBALF中に増加した好酸球はOVA/RSV群では有意に減少した。RSV群では好酸球は認められなかった。肺組織中の免疫染色でもほぼ同様の結果であった。(2)BALF中のEPO測定(4)肺組織中の遺伝子解析RSウイルス感染アレルギー群(OVA/RSV群)、非感染アレルギーコントロール群(OVA/Sham群)、RSウイルス感染非アレルギーコントロール群(RSV群)の三群を作成した。(2)BALF中のEPO測定(4)肺組織中の遺伝子解析1.RSウイルス感染気道アレルギーマウス作成RSウイルス感染アレルギー群(OVA/RSV群)、非感染アレルギーコントロール群(OVA/Sham群)、RSウイルス感染非アレルギーコントロール群(RSV群)の三群を作成し、各群間で以下の比較検討を行った。2.RSウイルス感染気道アレルギーマウスの気道病態の解析(1)気管支肺胞洗浄液(BALF)中の浮遊細胞カウント(3)肺組織中の好酸球の免疫染色OVA/Sham群の肺組織中に増加した好酸球はOVA/RSV群では有意に減少した。(4)BAL中T細胞のサイトカイン(フローサイトメトリー)(5)肺組織からのtotalRNAの抽出それぞれの群の動物から肺を摘出しRNAを抽出、保存した。RNA解析は次年度に予定している。1.RSウイルス感染気道アレルギーマウス作成RSウイルス感染アレルギー群(OVA/RSV群)、非感染アレルギーコントロール群(OVA/Sham群)、RSウイルス感染非アレルギーコントロール群(RSV群)の三群を作成し、それぞれの群の動物から肺を摘出しRNAを抽出、保存した。2.RSウイルス感染気道アレルギーマウス肺の遺伝子解析各群の動物の肺から抽出されたtotal RNAを解析した。(1)RNaseプロテクション・アッセイ(RPA)市販のRPAキットおよびテンプレートセット(BD)を使い、ケモカイン、サイトカインのmRNAの発現を測定し、3群間で比較検討した。RSV群で著明に発現増強したケモカイン、RANTES、MIP-1α、MIP-1β、MIP-2、MCP-1、IP-10はOVA/RSV群ではその発現は有意に低下した。なおOVA/Sham群ではこれらのケモカインの発現は軽微であった。サイトカインではIL-1α、IL-1β、IL-6、IL-15、IL-18、IFN-γ、TNF-α、MIFなどがRSV群で著明に発現増強し、OVA/RSV群ではその発現は有意に低下した。一方、OVA/Sham群で著明に発現増強したIL-4、IL-5、IL-13などのサイトカインはOVA/RSV群では発現は有意に低下した。これらはRSV群ではほとんど発現がみられなかった。(2)DNAマイクロアレイ市販のマイクロアレイキット(Super Array)をもちいて炎症性遺伝子の発現をさらに広範囲に検索した。RPAの結果と同様にRSV感染で発現増強した遺伝子はアレルギーマウスにおいてはその発現が抑制されるものが多かった。逆にアレルギーで発現増強した遺伝子の多くは、RSV感染によりその発現が抑制された。ウイルス感染とアレルギーで相乗的に発現が増強する遺伝子はほとんど認められなかった。1.RSウイルス感染気道アレルギーマウスにおける好酸球脱顆粒に関わる因子の検討サイトカインを気管支肺胞洗浄液(BALF)中でELISAにて測定し、蛋白レベルでの産生増加を確認した。2.好酸球脱顆粒への関わりが疑われるいくつかの因子に対する抗体を用いたBlocking study(1)モノクローナル抗体の準備(2)RSウイルス感染によるアレルギーマウスのBALF中好酸球減少に対する各サイトカインの効果OVA抗原チャレンジに先立ってマウスにRSウイルスを感染させるとチャレンジ後のBALF中好酸球数は有意に抑制されることを以前報告したが、抗IFN-γ抗体の前投与によりこの抑制が一部で緩和された。IL-6、IP-10では好酸球抑制の緩和はみられなかった。OVA抗原チャレンジに引き続いてマウスにRSウイルスを感染させると感染後のBALF中好酸球数は有意に抑制されそれに伴い好酸球の脱顆粒が起こることを以前報告した。今回、IFN-γ、IL-6、IP-10いずれの抗体の投与によっても好酸球数の抑制に影響はみられなかった。またBAL上清中のEPO値にも変化は見られず好酸球脱顆粒にも影響はみられなかった(TNF-αは検討中)。これまでに検討したサイトカインのなかでは好酸球脱顆粒に直接影響を与えるものは未だ確認できていない。しかしRSウイルス感染により発現する因子のなかに脱顆粒に深く関わるものが存在する可能性は高いと思われ引き続き検討する予定である。