hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛋白脱アセチル化酵素SIRT1の活性制御機構解明と心不全治療への応用

SIRT1が核-細胞質間をシャトルすることを示した。核に局在するSIRT1はMn-SODの発現を亢進させ酸化ストレスによる細胞死を抑制した。不全心では恐らく内因性の代償機構としてSIRT1が核に集積し、SIRT1活性化薬レスベラトロールの投与により拡張型心筋症ハムスターの死亡率が低下した。以上からSIRT1活性化薬が新しい心不全の治療として期待される。昨年度までにSIRT1による細胞死抑制効果にはSIRT1の核局在が必要であることを示した。そこで、SIRT1の核移行機構を明らかとするためにリン酸化の関与を検討した。各種のリン酸化酵素活性化薬が新生児ラット心筋細胞内での内因性SIRT1の細胞内局在に及ぼす影響を観察したところ、PI3K/Akt,活性化薬であるIGF-1がSIRT1の核移行を促進することを見いだした。さらにIGF-1存在下でSIRT1抗体によりSIRT1蛋白を免疫沈降し、リン酸化Ser抗体を用いてウェスタンブロッティングをしたところ、IGF-1がSIRT1のSerリン酸化を増強させることが示された。次にSIRT1のリン酸化部位を同定するためにEGFP標識した一連の欠失変異体と点変異体を作成し、IGF-1存在下、非存在下でその核局在の程度を評価した。517番目のSerが欠失した変異体、またはこれをAlaに置換した変異体では、ベースラインのSIRT1の核局在が減少するだけでは無く、IGF-1による核移行反応も減弱し、PI3K/AktによるSer517のリン酸化がSIRT1の核移行に一部寄与することが示された。次にPI3K/AktによるSIRT1の核移行機構がin vivoでも作動しているかを検討するため、不全心でのSIRT1の細胞内局在を検討した。遺伝的拡張型心筋症ハムスターやラット心筋梗塞後不全心では対照心と比較してSIRT1の核局在が有意に増加しており、心筋細胞死による心不全の進行を抑制する内因性の適応反応であることが示唆された。さらにPI3K/Aktの活性が減弱するとされる高血圧自然発症ラットでは梗塞後不全心でのSIRT1の核移行も減弱しており、PI3K/Aktがin vivoでもSIRT1の核移行を促進していることが支持された。昨年度までにSIRT1が酸化ストレスによる細胞死を抑制し、この効果にはSIRT1の核局在および脱アセチル酵素活性が必要であること、この核局在にはPI3K/AktによるSIRT1のリン酸化が必要であること、およびそのリン酸化部位がおそらくSer517であることを見いだした。酸化ストレスによる細胞死が心不全の病態に寄与することをふまえ、本年度はSIRT1の活性化薬の投与が心不全を改善するかを検討した。心不全モデルとして拡張型心筋症のモデル動物であるTO-2ハムスターを用いSIRT1の活性化薬であるresveratrolを長期的に投与し対照群と比較した。resveratrolの投与により心筋組織アセチル化ヒストンH3は有意に低下し、resveratrolによる心筋SIRT1の活性化が強く示唆された。またresveratrolを投与したハムスターでは心筋重量/体重比が減少し、心筋組織の線維化が軽減され、心筋BNP mRNAの上昇が軽度であり、心エコーにより評価した左室駆出率は有意に高く、心不全の悪化が抑制されていることが示された。また生存率も有意に改善した。resveratrolを投与した群では心筋のMnSODの発現が亢進しており、心不全の予後改善効果に寄与している可能性が考えられた。次にresveratrolによる効果が拡張型心筋症に特異的なものか、心不全一般にあてはまるものなのかを検討するために、ラットにおいて冠動脈結紮による心筋梗塞後の心不全および胸部大動脈を部分結紮した圧負荷による心不全のモデルを作成し、resveratrolの効果の検討を開始した。さらに、心不全モデルとして拡張型心筋症のモデル動物であるTO-2ハムスターを用いSIRT1の活性化薬であるresveratrolを長期的に投与し対照群と比較したところ、心不全ハムスターの心筋重量/体重比の減少、心筋線維化抑制、心筋BNP mRNAの上昇抑制、左室駆出率の維持が得られ、最終的に生存率も有意に改善した。さらに、SIRT1は転写因子FOXO3の脱アセチル化によりMnSODの発現亢進をもたらすこと、トリメチル化酵素SUV39を活性化しヒストンH3をトリメチル化させ心筋細胞肥大を抑制すること、この過程に蛋白アセチル化酵素p300の分解促が寄与することも見いだした。

これらの結果の一部は論文にまとめ、日本循環器学会およびアメリカ心臓病学会で発表した。増加の一途をたどる心不全に対して、SIRT1を標的とした新しい治療戦略が将来的に臨床応用できる可能性が示唆され心不全治療に与えるインパクトは大きいものと考えられる。
一過性脳虚血が誘導する神経再生機転と幹細胞の検討

一過性脳虚血/再灌流モデルを用い,致死的虚血負荷閾値を明確にすることで,神経産生メカニズム,新生神経細胞の起源の解明を試みた.その結果,30分間以上の致死的虚血傷害下において,神経産生能をもつ神経幹細胞が誘導されることが明らかとなった.15分間の非致死的虚血傷害下においても細胞数は少ないものの神経幹細胞の誘導を認め,その起源は,虚血負荷にて刺激を受けた脳ペリサイトであると考えられた.我々は、これまで一過性局所脳虚血再灌流後に大脳皮質虚血負荷領域においても免疫組織化学染色法および電子顕微鏡を用いた形態学的に神経幹細胞が産生される可能性を明らにした。今回、虚血負荷領域の組織を採取し、細胞培養を行うことで虚血負荷により誘導される神経幹細胞の特性を観察した。6ー10週令のCB-17/icr- SCID /SCIDマウス(雄)の左側中大脳動脈に7.0ナイロンモノフィラメントを使用して、吸入麻酔下で脳傷害を起こさない15分間、および脳傷害が発生する20分間の一過性虚血誘導操作を行った。虚血再灌流操作3日後に虚血負荷領域の組織を採取し、18ゲージ、23ゲージと27ゲージの針を通過させて解離し、接着培地で培養し細胞数を数えた。この細胞をニューロスフィア様細胞塊の形成を促進する浮遊培地中で培養し、得られたニューロスフィア様細胞塊を神経分化培地で分化し、免疫組織化学染色を行った。対照として、正常側の組織を採取し培養した。その結果、虚血巣より得られた細胞は永久閉塞による梗塞巣からは500-700万個、20分虚血後の虚血巣からは、200-300万個、15分虚血後の脳からは80-250万個であり、一過性虚血後には内因性幹細胞産生数は少ないことが示唆された。しかし、一過性虚血負荷組織からもニューロスフィア様細胞塊が形成され、これらはTuj-1陽性であった。以上より、軽度の虚血負荷後であっても神経幹細胞産生は起こるが、虚血負荷が軽いとその産生量は少なく、また、神経細胞への分化も少ないことが明らかとなった。脳虚血による傷害を受けた際、傷害部の微小血管周囲において神経再生が生じるという研究成果については、これまで多く報告されているが一過性脳虚血/再灌流後の神経再生メカニズム、新生ニューロンの起源については明らかにされていない。本研究は、マウス一過性脳虚血/再灌流モデルを用い、中大脳動脈15分間虚血/再灌流において、再灌流3,5,7日後では梗塞はみられなかったのに対し、20、30分間虚血/再灌流では3,5日後に梗塞を認めた。大脳皮質での15分間の非致死的虚血負荷領域においても再灌流3日後より致死的虚血負荷領域で発現するnestin陽性神経幹細胞の発現がみられ、その細胞は血管周皮細胞のマーカーであるPDGFRβ陽性細胞であることが確認された。さらに免疫電子顕微鏡観察においても神経幹細胞の起源は血管周皮細胞であると考えられた。15分間の大脳皮質非致死的一過性脳虚血負荷領域から神経幹細胞を抽出し浮遊培養を行いニューロスフェアを形成させた後、免疫組織染色法により神経幹細胞の特性を解析した。大脳皮質から得られた虚血誘導性神経幹細胞数は非致死的15分虚血と比較し、20分致死的虚血、永久虚血領域において有意に増加した。15分間の非致死的虚血誘導性神経幹細胞は、20分間の致死的虚血誘導性神経幹細胞と同様にTuj-1陽性幼若神経細胞さらにはMAP2陽性神経細胞に分化することが確認された。このように致死的脳虚血負荷をくわえた場合と同様に一過性非致死的脳虚血負荷をくわえた場合においても血管周皮細胞が神経再生の起源であることが示唆された。一過性脳虚血・再灌流後の神経細胞の動向、再生機転に関しては不明な点が多い。我々は、マウス中大脳動脈一過性虚血・再灌流モデルを用いて神経細胞の再生機転について検討した。致死的な虚血負荷を加えた際に発現する神経幹細胞は、非致死的虚血負荷を加えた際にも発現が認められたが、致死的虚血負荷と比較し発現量は少なかった。少なくとも一過性脳虚血再灌流3日後から発現するnestin陽性神経幹細胞は、免疫組織化学染色および免疫電子顕微鏡解析においてPDGFRβ陽性血管周皮細胞(Pericyte)であることが明らかとなった。Pericyteの一部は、再灌流7日後において幼若神経細胞のマーカーであるDoublecortin陽性細胞であることが観察された。これらの所見は、致死的虚血負荷を加えた場合だけでなく非致死的虚血負荷を加えた場合においても虚血領域のPericyteは神経細胞新生を亢進する血管周囲に存在する神経幹細胞の起源であることが示唆された。以上の結果からPericyteは、一過性脳虚血再灌流後に致死的、非致死的神経傷害を伴う患者における神経再生機転のターゲットとなることが明らかとなった。我々がこれまでに発見した虚血誘導性神経幹細胞の起源がpericyteであることが証明できた。近年、脳梗塞の急性期治療において血栓溶解剤や血管内手術などを用いた血流再開療法が大きく進歩している。

とりわけ虚血性脳卒中の治療においては、1.一過性脳血管閉塞による非致死的虚血/再灌流傷害、2.一過性脳血管閉塞による致死的虚血/再灌流傷害、3.永久的脳血管閉塞による致死的虚血傷害、を含む少なくとも3つの主な病態を考慮する必要がある。我々は、これまでマウス大脳皮質梗塞巣に神経幹細胞(傷害誘導性神経幹細胞: injury-induced neural stem cells; iNSCs)が誘導されることを発見し、その起源が血管周皮細胞(pericytes)であることを報告した。今回、マウス大脳皮質脳梗塞モデルを改変した一過性脳虚血/再灌流モデルを用い、致死的あるいは非致死的虚血負荷における内在性神経再生の有無と、新生神経細胞の起源を解明することを目的とした。研究結果から、30分間以上の一過性虚血負荷により致死的傷害が発現することが明らかとなった。15分間の非致死的虚血/再灌流傷害においてもiNSCsの発現を認め、細胞数は少ないものの致死的虚血負荷により誘導されることが明らかとなった。さらに、このような病態下において誘導されるiNSCsは脳ペリサイトを起源とし、in vivo、in vitroにおいてニューロンを産生する能力を持っていることがわかった。脳血管ペリサイトはBBB/neurovascular unitの構成細胞として正常脳の機能維持に重要な役割を果たしている細胞であるが、ひとたび虚血に陥ると内在性神経幹細胞として脳の再生起点に働く細胞となり、脳梗塞の再生療法に大いに活用できる細胞であると考えられる。一過性脳虚血/再灌流モデルを用い,致死的虚血負荷閾値を明確にすることで,神経産生メカニズム,新生神経細胞の起源の解明を試みた.その結果,30分間以上の致死的虚血傷害下において,神経産生能をもつ神経幹細胞が誘導されることが明らかとなった.15分間の非致死的虚血傷害下においても細胞数は少ないものの神経幹細胞の誘導を認め,その起源は,虚血負荷にて刺激を受けた脳ペリサイトであると考えられた.免疫電子顕微鏡観察により虚血誘導性神経幹細胞の起源が血管内皮細胞であることが画像確認でき、浮遊培養により形成されるNeuro-like cellは神経細胞に分化することが確認された。本研究の成果は、現在論文投稿中である。追加すべき研究があれば行う予定にしている。歯科麻酔学脳梗塞部位から得られる神経幹細胞と同様に一過性非致死的虚血負荷領域部においても神経再生機転が亢進することが明らかとなった。しかし、非致死的虚血負荷によって得られる神経幹細胞は致死的虚血負荷領域と比較すると少なく、今後は虚血負荷の程度による血管周皮細胞の経時的動向について観察する必要がある。虚血負荷領域から採取し、接着培地で培養した細胞数を比較し虚血負荷の程度により内在性神経幹細胞数が異なることが示唆され、これまでのin vivoでの実験結果と同様の結果がin vitroでも証明された。さらに、これらの細胞を浮遊培地において培養することにも成功し、細胞数は少ないもののニューロスフェア様細胞塊の形成にも成功し、今後の神経分化能の特性を解析する観点においても実験経過は順調に進展しているものと考えている。追加実験が必要となり実験動物費用が必要となったため次年度に繰り越しした。当初購入を予定していた免疫染色用抗体に余裕が生じたため次年度に繰り越すこととなった。実験動物費用に当てるとともに、一過性脳虚血モデル作成に必要な器具の購入に使用する予定である。虚血負荷により誘導される神経幹細胞を培養し、形成されたニューロスフェア様細胞塊について免疫組織化学染色、形態学的特性についてさらに探求するとともに、得られた神経幹細胞の起源が血管周皮細胞である可能性についても検討する予定である。2015年度において、物品購入費として使用する計画である。
膵癌におけるPPARガンマの作用解析

核内受容体スーパーファミリーであるPeroxisome Proliferator-Activated receptor (PPAR)γリガンドの膵癌細胞に対する作用解析を目的とした.膵癌細胞においてPPARγリガンドは細胞運動,転移能を減少させ,マウスモデルでは転移巣を減少させた.膵癌のみならず大腸癌,乳癌,前立腺癌などにおいても抗腫瘍効果が示唆されており,今後臨床応用へ向け既存の抗がん剤との併用療法などの無作為化比較試験を行う必要がある.核内受容体スーパーファミリーであるPeroxisome Proliferator-Activated receptor (PPAR)γリガンドの膵癌細胞に対する作用解析を目的とした.膵癌細胞においてPPARγリガンドは細胞運動,転移能を減少させ,マウスモデルでは転移巣を減少させた.膵癌のみならず大腸癌,乳癌,前立腺癌などにおいても抗腫瘍効果が示唆されており,今後臨床応用へ向け既存の抗がん剤との併用療法などの無作為化比較試験を行う必要がある.Peroxisome Proliferator-Activated receptor(PPAR)は脂肪組織以外にも各種癌細胞などにも多量に発現しており,消化器の分野においても,各種疾患の発症メカニズムや分子標的治療のターゲットとして大いに注目されている。PPARγと消化器疾患に関してはわれわれのグループは世界で先駆的な仕事をしてきたが,とくに大腸に多量に発現していることに着目し,炎症性疾患の治療や大腸癌の化学発癌予防に有用であることを報告してきた。PPARγは大腸上皮に多量に存在するが膵管上皮には少なく、膵癌では高発現していることが知られている。今回の研究では膵癌におけるPPARγの機能解明を目的とした。膵癌細胞Panc-1, Capan-1においてPPARγsiRNAによるノックダウンおよびPPARγ阻害薬は細胞運動と増殖を抑制することがMTT assay,BrdU assayなどこれまでの検討において明らかであったが。Transwellmigreation assay,wound-healing assayにおいて細胞運動を検討したところこれらも抑制していることが示された。マウス膵癌ゼノグラフト転移モデルを用いたPPARγ阻害薬の作用検討においては肝転移巣の個数および総体積を抑制してきた。低分子量Gタンパク質の一つRhoファミリーを検討したところ,Cell motilityを調節するRac1,Cdc42が抑制されていたことおよびp-120カテニンの細胞膜への局在変化を認めたことからこれら分子がPPARγの影響を受けている可能性が作用機序として考えられた。PPARγリガンドはそのリガンドがインスリン抵抗性改善薬として世界中で臨床応用されているが,膵癌のみならず大腸癌,乳癌,前立腺癌などにおいても抗腫瘍効果が示唆されている。阻害薬については安全性の確立がされておらず今後十分な検討が望まれる。Peroxisome Prohferator-Activated receptor(PPAR)は脂肪組織以外にも各種癌細胞などにも多量に発現しており,消化器の分野においても,各種疾患の発症メカニズムや分子標的治療のターゲットとして大いに注目されている. PPARγと消化器疾患に関してはわれわれのグループは世界で先駆的な仕事をしてきたが,とくに大腸に多量に発現していることに着目し,炎症性疾患の治療や大腸癌の化学発癌予防に有用であることを報告してきた. PPARγは大腸上皮に多量に存在するが膵管上皮には少なく、膵癌では高発現していることが知られている.今回の研究では膵癌におけるPPARγの機能解明を目的とした.膵癌細胞Panc-1, Capan-1においてPPARγsiRNAによるノックダウンおよびPPARγ阻害薬は細胞運動と増殖を抑制することがMTT assay, BrdU assayなどこれまでの検討において明らかであったが. Transwellmigreation assy, wound-heahng assayにおいて細胞運動を検討したところこれらも抑制していることが示された.マウス膵癌ゼノグラフト転移モデルを用いたPPARγ阻害薬の作用検討においては肝転移巣の個数および総体積を抑制してきた. Cenmotihtyを調節するRac1, Cdc42が抑制されていたことおよびp-120カテニンの細胞膜への局在変化を認めたことからこれら分子がPPARγの影響を受けることを報告した(Nakajmla A, et.al. Cancer Sci 2008). PPARγリガンドはそのリガンドがインスリン抵抗性改善薬として世界中で臨床応用されているが,膵癌のみならず大腸癌,乳癌,前立腺癌などにおいても抗腫瘍効果が示唆されている.阻害薬については安全性の確立がされておらず今後十分な検討が望まれる.
ナノ領域水素反応場を有する遷移金酸化物プロトニクスデバイスの形成

究極的に軽く、小さいイオンであるH+(プロトン)に着目し、その強力な還元能による価数制御より数桁に及ぶ物性変化を示しうる遷移金属酸化物を利用/探索し、プロトンによる強相関電子物性の制御と反応場の高速拡散に基づく、従来の限界を超えた電界による巨大かつ高速動的物性制御を実現する新奇な【酸化物プロトニクス】デバイスを創製する。特にプロトン誘起により急激な電子相変化現象を示す例として期待されるVO2およびSmNiO3を対象とする。
高選択性スーパーオキシド検出試薬の開発研究

スーパーオキシドは、水と激しく反応し過酸化水素と酸素を発生するが、有機化合物に対する反応性は低い。筆者は、スーパーオキシドが持つ1電子還元作用に着目し、還元電位の高い基質とスーパーオキシドとの反応を検討した。その結果、含窒素芳香族四級塩がスーパーオキシドに対する反応性の高いこと、及び、-1.50V(vs.SCE)より高い還元電位を有する基質であればスーパーオキシドと反応することを明らかにした。更に、求核剤に対して複数の反応部位を有する複素還四級塩を基質とすることにより、過酸化水素、及び水酸化物イオンでは得られない、スーパーオキシドに特異的な生成物を得ることに成功した。2、2'-ビベンズイミダゾリウム塩は、2位、及び2'位炭素が親電子活性を有し、スーパーオキシドとの反応においてはジオキセタン中間体を経由する可能性が考えられた。実際に暗室でKO_2との反応を行うとジオキセタンの開裂時に発すると考えられる化学発光が観察されたため、ルミノメーターを用いて発光量を測定した。2、2'-ビベンズイミダゾリウム塩の0.1mMDMSO溶液100μlとKO_2の1.0mMDMSO溶液80μlを混合した場合の発光量は、230,177counts/minであった。KOHの1.0mMDMSO溶液80μl、及び、H_2O_2の1.0mMDMSO溶液80μlを反応させた場合の発光量は、それぞれ95counts/min、17counts/minであった。このように、2、2'-ビベンズイミダゾリウム塩とスーパーオキシドとの反応の際に検出される化学発光は、有機溶媒中においてスーパーオキシドに特異的であることが示された。この結果は、2、2'-ビベンズイミダゾリウム塩が選択性の高いスーパーオキシド検出試薬となる可能性を示唆しており、現在、生体内で発生するスーパーオキシド検出試薬としての実用性に関して水溶液中でも同様に特異性が示されるか否かを検討中である。
新規なアザホスファトラン型配位子の開発と錯体化学への応用

パラジウム錯体を用いるクロスカップリング反応は、一般的にはドナー性が高く、立体的に嵩高いホスフィン配位子によって活性化されることがわかっている。本研究では、超原子価状態のリン化合物であるホスホランを遷移金属の配位子として触媒反応へと応用することを目指し、剛直なテルフェニルジオール型三座配位子を用いて新規な5配位リン化合物の合成に成功した。また、極めて珍しいジヒドロホスホランの単離にも成功した。遷移金属錯体を触媒とするクロスカップリング反応は現代の合成化学には不可欠な技術であり、今日では医薬品や機能性材料の合成に幅広く応用されている。これまでに触媒活性を向上させるための様々な研究が行われてきたが、近年では配位子L(主にホスフィン類)の構造的特性が及ぼす効果に注目が集まっている。クロスカップリング反応は、ドナー性が高く、立体的に嵩高いリン(ホスフィン)配位子によって活性化されることが知られている。このような観点から多くの研究が行われ、効率的な触媒系が構築されてきた。我々は、かさ高く、ドナー性が高いリン配位子に向けた新たなアプローチとして、超原子価結合の電子的・立体的性質を利用することを計画した。具体的には、(1)電子的な観点では、三方両錐構造が持つアピカル結合が強く分極、すなわち電子豊富な状態にあることを利用し、(2)立体的な観点では、5配位リン化合物そのものの嵩高さを利用する。(1)のコンセプトの実現のために、ホスファトラン型のリン化合物の合成を検討した。現在までに、トリス(2-ブロモベンジル)アミンをトリメタル化したのちに三塩化リンと反応させることでホスファトラン化合物の合成検討を種々行ってきた。しかし、目的化合物の生成を示唆する結果は得られたものの単離には到っていない。現在、合成法の改良を行っている。(2)のコンセプトのために、比較的単純な構造を持つ新たなホスホラニド(超原子価リンアニオン)型の配位子の開発も行った。テルフェニルジオール型の三座配位子を開発し、これを用いて配位子の前駆体となる5配位リン化合物の合成および単離に成功した。これまでに、トリス(2-ブロモベンジル)アミンをトリメタル化したのちに三塩化リンと反応させることでホスファトラン化合物の合成検討を種々行ってきたが、目的化合物の単離には到らなかった。現在は、架橋炭素鎖を1つずつ伸長した化合物について合成法を検討している。(2)のコンセプトのために、比較的単純な構造を持つ新たなホスホラニド(超原子価リンアニオン)型のテルフェニルジオール配位子を開発し、これを用いて配位子の前駆体となる数種類の5配位リン化合物の合成および単離に成功した。具体的には、(1)電子的な観点では、三方両錐構造が持つアピカル結合が強く分極、すなわち電子豊富な状態にあることを利用し、(2)立体的な観点では、5配位リン化合物(ホスホラン)に一般的な三方両錐構造の嵩高さを利用する。そこで(2)の観点から検討するために、汎用性の高い三座配位子としてテルフェニルジオール配位子(L)を用いて、一連のホスホラン化合物の合成を検討した。

その結果、配位子の前駆体となる可能性のある、安定なメチルヒドロホスホラン(LPMeH)の合成および単離に成功した。更に、非常に珍しい化学種であるジヒドロホスホラン(LPH2)の生成を示唆する結果も得た。パラジウム錯体を用いるクロスカップリング反応は、一般的にはドナー性が高く、立体的に嵩高いホスフィン配位子によって活性化されることがわかっている。本研究では、超原子価状態のリン化合物であるホスホランを遷移金属の配位子として触媒反応へと応用することを目指し、剛直なテルフェニルジオール型三座配位子を用いて新規な5配位リン化合物の合成に成功した。また、極めて珍しいジヒドロホスホランの単離にも成功した。超原子価化合物の性質を利用して、ドナー性が高く嵩高い新規配位子を開発することが本研究の目的である。電子的な観点から計画したホスファトラン型配位子の合成については、当初の目的化合物に到達することが困難であると判断した。そこで、現在は分子骨格を変更した分子の合成を検討中である。一方、立体的な観点から計画した新たなホスホラニド型の配位子の前駆体の合成に成功した。この化合物はL1PRH (L1=三座配位子、R1, R2=アルキル、アリール)型の分子であり、市販の試薬から2段階で合成できる。現在までに、3種類の誘導体(1: R1=R2=Me; 2: R1=Me, R2=H; 3: R1=R2=H)の単離に成功した。このうち2と3はリン上に水素原子を持つため、遷移金属に対する配位子として機能することが期待できる。テルフェニルジオール型三座配位子L1が比較的単純な構造であることに加え、R1, R2として様々な置換基を導入することができることから、クロスカップリング反応に対して広く応用できると考えている。以上のように、ホスファトラン型分子の合成に関して、予定通り進行しているとは言い難い状況である。有機典型元素化学ホスファトラン型配位子については、架橋炭素鎖を1つずつ伸長した化合物の合成を目指し、トリス(2-ブロモフェニルメチル)アミンと三塩化リンの反応を検討している。まずはこの配位子の合成を完了したい。テルフェニルジオール型三座配位子を持つホスホラン化合物については、収率と合成法の最適化が必要である。そして、金属錯体の配位子としてどのように機能するかを調査したい。これまでに報告されているホスホラニド(R4P-)金属錯体の報告例は数例のみであり、その基本的な配位能についての調査は基礎研究的な点から重要である。具体的には金、パラジウム、白金などの後期遷移金属の錯体を合成し、配位子の電子供与能に関する知見を得たいと考えている。次に、ホスファトラン配位子とホスホラニド配位子のクロスカップリング反応における触媒活性を詳細に検討したいと考えている。電子的な観点から計画したホスファトラン型配位子の合成については現在も検討中である。この化合物はL1PRH (L1=三座配位子、R=アルキル、アリール)型の分子であり、市販の試薬から2段階で合成できる。新規三座配位子L1が比較的単純な構造であることに加え、Rとして様々な置換基を導入することができることから、クロスカップリング反応に対して広く応用できると考えている。よって、研究はおおむね順調に進展していると考えている。
調理廃棄物の汚濁負荷量とその削減に関する研究

水質保全のために、各家庭レベルでの有効な生活排水対策、特に調理排水および調理廃棄物対策への実践的な方法を確立することを目的に一連の研究に取り組んだ。すなわち、多様な調理食品の廃棄物による水質汚濁への影響の評価法が確立されていないので、平成2年度には、日常使用頻度の高い食品ならびに調理食品、計132品目について、BOD、四塩化炭素抽出量、強熱減量、水分含量を測定した。これら調理廃棄物が水質汚濁におよぼす影響を、BOD負荷量として推定する資料の基礎的数値となるBOD原単位表を作成した。平成3年度以降、本学食物栄養学科学生の調理実習における和風・洋風・中華風の20献立を通しての、調理廃棄物調査を行なった。排水口厨芥受けにストッキング被覆、無被覆の両者により調理廃棄物を分別回収し、一定条件で付着水分を除去後、食品毎に分類し重量測定した。BOD原単位表を用い、献立原材料のBOD並びに調理廃棄物として回収した厨芥量中のBODを算出し、捕捉BOD率とした。同一献立で4回実測した結果、平均捕捉率は8.2%であった。尤も献立内容により油脂分の多い食品から、BOD負荷への影響の少ない蔬菜類まで、使用食品が異なるため、捕捉率には幅が生じ最高は24.38%であった。平成2年度に本研究費で購入した電子式水分計で水分含量を、平成3年度の購入したパソコンにより、BOD原単位表からの水質汚濁におよぼす調理原材料のBOD負荷量、回収方式を異にした調理廃棄物の捕捉BOD率の算出を行なった。以上、台所におけるきめ細やかな厨芥ならびに調理廃棄物回収は、生活排水の汚濁負荷軽減に寄与することを確認した。これらの成果の一端は、平成3年2月〈社〉日本家政学会消費者問題常置委員会公開講座、「環境をまもるための家政学からの提言」(於東京都)、および平成4年2月、消費者講習会(於岡山市)で発表した。また、詳細は『家政学と消費者問題'91』第6号P723(1991年5月)に「調理廃棄物の実態と生活排水対策」として掲載した。最近、水質汚濁が再び進み出した原因のひとつに、生活排水特に調理排水があり、水質汚濁法において生活排水処理が國民の責務とされた。しかし、多様な調理食品の廃棄物による水質汚濁への影響の評価法が確立していないので、筆者らは使用頻度の高い食品ならびに調理食品の合計132品目について、生物化学的酸素要求量(BOD),四塩化炭素抽出物量,強熱減量,水分量を測定した。これに基づき、廃棄される食品が水質汚濁におよぼすBOD負荷量を推定するためのBOD原単位表を作成した。また、調理食品のBOD値におよぼす食品成分の影響を、強熱減量を指標とする有機物量、四塩化炭素抽出物量で示される油分、水分量について相関性を検討した結果、各成分間に高い相関性が認められた。重回帰分析の結果、次の回帰式を得た。(y=BOD値, x_1=強熱減量, x_2=四塩化炭素抽出物量, x_3=水分)更に、強熱減量の寄与を求めると、次のようになる。従って、BOD値が明らかでない食品については、強熱減量から推定できる可能性を示した。以上の結果は第5回韓日家政学シンポジウム(於.韓國ソウル市,1990年8月)において口頭発表した。また、日本家政学会誌41巻、833頁840頁,(1990年)に、「調理食品廃棄物のBOD原単位」として発表した。平成3年度以降、調理廃棄物実態調査を行い、BOD原単位表から汚濁負荷量や食品に対する廃棄物のBOD率を算出などして、水質保全のために各家庭レベルでの有効かつ実践的な生活排水対策を追求したい。

以上、台所におけるきめ細やかな厨芥ならびに調理廃棄物回収は、生活排水の汚濁負荷軽減に寄与することを確認した。これらの成果の一端は、平成3年2月〈社〉日本家政学会消費者問題常置委員会公開講座、「環境をまもるための家政学からの提言」(於東京都)、および平成4年2月、消費者講習会(於岡山市)で発表した。また、詳細は『家政学と消費者問題'91』第6号P723(1991年5月)に「調理廃棄物の実態と生活排水対策」として掲載した。
凍結耐性レベルを左右するアブシジン酸応答機構のマイクロダイセクション

パンコムギの耐凍性発揮におけるアブシジン酸(ABA)の役割を調べるために、パンコムギの組換え近交系統(RILs、210系統)を用いて、幼苗におけるABA感受性のQTL解析を行い、個々のQTLの非生物的ストレス耐性に関与するABA応答性遺伝子発現への影響を調査した。連鎖地図の作成は、既知のSSRマーカーを用いて行い、これまでに313個のマーカーからなる連鎖地図を作成した。連鎖地図とABA感受性試験の結果をもとに、QTL解析を行った。その結果、1B、2A、3A、6D、7B染色体上にABA感受性に関与するQTLが検出された。このうち、6D染色体上のQTLが最も作用力が大きく、LOD値6.6、寄与率11.1%であった。次に、検出したQTLとABA応答性遺伝子群との関係を調べるために、各QTLを保有するRILを選抜し、これらを用いてABA応答性遺伝子群の発現解析を行った。発現解析は、Cor/Lea (cold responsive/late embryogenesis abundant)遺伝子、それらの転写因子をコードする遺伝子群、ジグナル伝達に関係する遺伝子について行った。その結果、いくつかのCor/Lea遺伝子で転写産物の蓄積レベルに系統間差が見られ、Wdhn13とWrab15は、2A、3A、6D、7B染色体、Wrab17は、2A、6D、7B染色体上のQTLの影響を受けた。このことから、これらのABA感受性を支配するQTLがCor/Lea遺伝子発現を制御し、非生物的ストレス耐性に関与することが示唆された。パンコムギの凍結耐性発揮におけるアブシジン酸(ABA)の役割を調べるために、以下の解析を行った。1.パンコムギ幼苗におけるABA感受性に関与する量的遺伝子座(QTL)を検出するため、パンコムギ組換え近交系統(RILs、210系統)を用いて以下の実験を行った。(1)フレームマップ作成のためのSSRマーカーの選抜を行った。305マーカー中165マーカーについて、RILsを用いて随時遺伝子型の特定を行った。(2)RILsを用いてABA感受性試験を行った。水あるいはABA溶液で育てた幼苗根の長さを計測し、その結果からABAによる生長阻害の割合を算出した。今後、以上の結果を統合することで、ABA感受性に関与するQTLの検出を行う。2.ABAへの応答性に異常があると考えられる突然変異系統の解析を行った。材料として、チホクコムギおよびホロシリコムギ、チホクコムギ由来の4系統、ホロシリコムギ由来の2系統を用いた。(1)幼苗根の伸長阻害を指標としたABA感受性試験の結果、チホクコムギ由来ABA27およびABA31、ホロシリコムギ由来ABA126がABA高感受性、チホクコムギ由来ABA59、ホロシリコムギ由来ABA122が低感受性を示した。(2)各系統の幼苗にABA処理を施し、処理2時間後におけるABA応答性遺伝子群の転写産物の蓄積量を調査した。その結果、ABA高感受性のABA27、ABA31で転写産物の蓄積レベルが高い遺伝子が多く、ABA感受性試験の結果を反映した。しかし他の系統における遺伝子発現は、必ずしもABA感受性を反映するものではなかった。今後、各系統の遺伝解析および凍結耐性試験を行い、凍結耐性発揮におけるABAシグナル経路の解析を行う。パンコムギの凍結耐性発揮におけるアブシジン酸(ABA)の役割を調べるために、以下の解析を行った1.パンコムギ幼苗におけるABA感受性に関与する量的遺伝子座(QTL)を検出するために、パンコムギ組換え近交系統(RILs、210系統)を用いて以下の実験を行った。現在までに551マーカー中301マーカーについて、RILsの遺伝子型の特定を行い、フレームマップを構築した。(2)昨年度行ったABA感受性試験の結果と合わせてQTL解析を行い、パンコムギゲノム内の5カ所(1B、2A、3A、6D、7B染色体)に有意なQTLを検出した。ムギ類の幼苗におけるABA感受性に関与するQTLの報告はこれまでになく、検出されたQTLは新規の遺伝子座である可能性が高い。今後は、QTLを保有する系統の非生物的ストレス(低温、凍結、乾燥)耐性、およびQTLとABAに応答する遺伝子群との関係を調査する予定である。2.ABA感受性突然変異体の解析ABAへの応答性に異常があると考えられる突然変異体の調査を行った。材料として、パンコムギ品種のチホクコムギおよびホロシリコムギ、チホクコムギ由来の4系統、ホロシリコムギ由来の2系統を用いた。(1)農業形質(出穂日、開花日、千粒重)および形態の調査を行い、これらの特徴付けを行った。(2)遺伝解析および相補性試験のために、系統間での交配を行った。これまでの解析結果(昨年度および今年度)にもとづき、今後いくつかの系統についてストレス応答性の調査を行う。連鎖地図とABA感受性

試験の結果をもとに、QTL解析を行った。その結果、1B、2A、3A、6D、7B染色体上にABA感受性に関与するQTLが検出された。このうち、6D染色体上のQTLが最も作用力が大きく、LOD値6.6、寄与率11.1%であった。次に、検出したQTLとABA応答性遺伝子群との関係を調べるために、各QTLを保有するRILを選抜し、これらを用いてABA応答性遺伝子群の発現解析を行った。発現解析は、Cor/Lea (cold responsive/late embryogenesis abundant)遺伝子、それらの転写因子をコードする遺伝子群、ジグナル伝達に関係する遺伝子について行った。その結果、いくつかのCor/Lea遺伝子で転写産物の蓄積レベルに系統間差が見られ、Wdhn13とWrab15は、2A、3A、6D、7B染色体、Wrab17は、2A、6D、7B染色体上のQTLの影響を受けた。このことから、これらのABA感受性を支配するQTLがCor/Lea遺伝子発現を制御し、非生物的ストレス耐性に関与することが示唆された。
未利用遺伝資源を活用した線虫抵抗性機構の解明と革新的接ぎ木による線虫制御技術開発

植物寄生線虫は世界で最も被害額の大きな病原微生物の1つである。本研究では我々が独自に発見した線虫抵抗性植物種を用いて、植物が認識する線虫タンパク質の同定、及び、線虫に対する免疫機構を明らかにする。また、線虫抵抗性植物をナス科作物の台木として利用する新規防除手段の開発を行う。これらのデータを統合することで、それぞれの農地に存在する線虫種の防除に適した台木を選択可能にするテーラーメイド型の防除体系の確立を目指す。
ドイツのハウプトバーンホフにおける歴史的建築物の保存・再生

本研究は、ドイツのハウプトバーンホフ、すなわち、ドイツの主要都市に設置された鉄道の中央駅を対象とし、それぞれの駅舎のデザインや空間構成の特徴、各都市の中での役割や位置付け、開業に至るまでの経緯並びに駅舎とホームの変遷や関係性などについて、「建築」「都市」「鉄道」という3つの異なる視点から調査を行った上で、最終的には、歴史的建築物が残存している中央駅の駅舎の保存および再生や活用の方法を明らかにし、我が国の駅舎における歴史的建築物の保存・再生に寄与することを目的とするものである。平成30年度は、ドイツ語圏のオーストリアとスイスを訪れ、ウィーン中央駅及びオットー・ワーグナーが設計した駅舎と、チューリッヒ中央駅について調査を実施した。具体的内容としては「建築」「都市」「鉄道」という3つの異なる視点を重視し、まず「建築」的視点から開業当時と現在の駅舎に関する建築概要の把握を行い、次に「都市」的視点から各都市におけるハウプトバーンホフの役割や位置付けを検証した上で、さらに「鉄道」的視点から駅舎とホームの変遷や関係性に関する整理を行った。また、研究対象となる中央駅の歴史や分類等の基礎的なデータを確認するために『Bahnhofsarchitektur』(独語)の翻訳作業を実施した。そして、平成28年度と平成29年度に実施した歴史的建築物が残存するカテゴリー1の中央駅に関する調査結果を踏まえて、ベルリンにてドイツ国鉄(DB)の建築関係者にヒアリング調査を行い、本研究のまとめに関連する情報収集及び意見交換を行った。平成28年度は、ドイツ国内のカテゴリー1に該当する21駅を対象として、文献資料等からまず歴史的建築物の残存状況の確認を行い、11駅で残存していることを明らかにした。そして、残存が認められた中央駅の一部について現地で概略調査を行った。具体的にはドイツ南部に位置する、カールスルーエ中央駅、シュトゥットガルト中央駅、ニュルンベルク中央駅、フランクフルト中央駅の4駅について実施した。概略調査の具体的内容としては「建築」「都市」「鉄道」という3つの異なる視点を重視し、まず「建築」的視点から開業当時と現在の駅舎に関する建築概要の把握を行い、次に「都市」的視点から各都市におけるハウプトバーンホフの役割や位置付けを検証した上で、さらに「鉄道」的視点から駅舎とホームの変遷や関係性に関する整理を行った。そして、これらの成果を「ドイツの中央駅における歴史的建造物の保存・再生に関する研究(その1)研究の概要とフランクフルト中央駅について」(2017年度日本建築学会大会・学術講演会研究発表梗概)としてまとめた。平成28年度は歴史的建築物の残存が認められた中央駅のうち、ドイツ南部に位置する、カールスルーエ中央駅、シュトゥットガルト中央駅、ニュルンベルク中央駅、フランクフルト中央駅の4駅について、現地で概略調査を実施した。平成29年度は、平成28年度に引続き残存が認められた中央駅の一部について現地で概略調査を行った。具体的にはドイツ西部・北部に位置する、ケルン・メッセ/ドイツ駅、デュースブルク中央駅、デュッセルドルフ中央駅、ハノーファー中央駅、ハンブルク中央駅の5駅について実施した。また、これまでの成果を「ドイツの中央駅における歴史的建造物の保存・再生に関する研究(その2)ドレスデン中央駅とライプチッヒ中央駅について」(2018年度日本建築学会大会・学術講演会研究発表梗概)としてまとめた。歴史的建築物の残存が認められた中央駅のうち、平成28年度はドイツ南部に位置する、カールスルーエ中央駅、シュトゥットガルト中央駅、ニュルンベルク中央駅、フランクフルト中央駅の4駅について、平成29年度はドイツ西部・北部に位置する、ケルン・メッセ/ドイツ駅、デュースブルク中央駅、デュッセルドルフ中央駅、ハノーファー中央駅、ハンブルク中央駅の5駅について、それぞれ現地で概略調査を実施した。

本研究は、ドイツのハウプトバーンホフ、すなわち、ドイツの主要都市に設置された鉄道の中央駅を対象とし、それぞれの駅舎のデザインや空間構成の特徴、各都市の中での役割や位置付け、開業に至るまでの経緯並びに駅舎とホームの変遷や関係性などについて、「建築」「都市」「鉄道」という3つの異なる視点から調査を行った上で、最終的には、歴史的建築物が残存している中央駅の駅舎の保存および再生や活用の方法を明らかにし、我が国の駅舎における歴史的建築物の保存・再生に寄与することを目的とするものである。平成30年度は、ドイツ語圏のオーストリアとスイスを訪れ、ウィーン中央駅及びオットー・ワーグナーが設計した駅舎と、チューリッヒ中央駅について調査を実施した。具体的内容としては「建築」「都市」「鉄道」という3つの異なる視点を重視し、まず「建築」的視点から開業当時と現在の駅舎に関する建築概要の把握を行い、次に「都市」的視点から各都市におけるハウプトバーンホフの役割や位置付けを検証した上で、さらに「鉄道」的視点から駅舎とホームの変遷や関係性に関する整理を行った。また、研究対象となる中央駅の歴史や分類等の基礎的なデータを確認するために『Bahnhofsarchitektur』(独語)の翻訳作業を実施した。そして、平成28年度と平成29年度に実施した歴史的建築物が残存するカテゴリー1の中央駅に関する調査結果を踏まえて、ベルリンにてドイツ国鉄(DB)の建築関係者にヒアリング調査を行い、本研究のまとめに関連する情報収集及び意見交換を行った。平成29年度は平成28年度に引続き現地で概略調査を行う計画で、具体的にはドイツ北部及び西部に位置する、ケルン・メッセ/ドイツ駅、デュッセルドルフ中央駅、デュースブルク中央駅、ハノーファー中央駅、ハンブルク中央駅の5駅について実施する予定である。そして平成30年度は、平成28年度と平成29年度の概略調査の結果から中央駅の絞り込みを行った上で、現地での関係者へのヒアリング調査等も実施することによって鉄道の経営や路線との兼ね合いにも触れながら、開業から現在に至るまでの沿革と変遷や、鉄道機能の拡充や事業展開に伴う開発に関する手法についても整理を行い、最終的には建築史的観点を軸としながら歴史的建築物である駅舎の保存及び再生や活用の方法を明らかにすることを目指す。平成30年度は、平成28年度と平成29年度の概略調査の結果から中央駅の絞り込みを行った上で、現地での関係者へのヒアリング調査等も実施することによって鉄道の経営や路線との兼ね合いにも触れながら、開業から現在に至るまでの沿革と変遷や、鉄道機能の拡充や事業展開に伴う開発に関する手法についても整理を行い、最終的には建築史的観点を軸としながら歴史的建築物である駅舎の保存及び再生や活用の方法を明らかにすることを目指す。旅費及び翻訳費の精査によるため。(理由)都合により研究分担者が調査に参加しなかったため。(使用計画)平成30年度の旅費及び翻訳料に充当する。平成29年度以降の旅費及び翻訳費に充当する。
対掌体に対する酵素活性及び活性部位の比較に基づくホモキラリティーの起原の検討

トリプトファナーゼにおけるD-トリプトファンに対する活性部位とL-トリプトファンに対する活性部位との位置関係を決定する目的で本研究が行われた結果以下のような成果が得られた。1.反応は高濃度のリン酸水素2アンモニウム中で行うので,基質であるトリプトファンがラセミ化する可能性ある。そこで反応中のトリプトファンをクラウンパックで分割しCD検出器でチェックした。この結果,トリプトファンのラセミ化の可能性は無いということが分かった。2.L-トリプトファン分解時の阻害剤としてピルビン酸カリウム,インドールピルビン酸が用いられそれぞれそれらの阻害型が調べられた。その結果,前者は競争型,後者はリン酸水素2アンモニウム濃度とともに競争型から非競争型に変化した。3.γ線照射されたトリプトファナーゼにたいして,D-トリプトファンはリン酸水素2アンモニウムの有無に関係なく競争型阻害を示すだけであった。4.以上のデータに基づいてD体とL体に対する活性部位の関係を明らかにすることができた。すなわち,リン酸水素2アンモニウムによるトリプトファナーゼの構造変化でD-トリプトファンのヘテロサイクリック部分の結合部位はL-トリプトファンのそれとは異なる位置で結合する。その位置はD-トリプトファンにとってトリプトファナーゼの触媒部位とちょうどうまく接触できるような角度にあると考えられる。その結果,D-トリプトファンは活性になるのである。5.このことからいままで酵素の立体選択性は厳格であると考えられてきたけれども,必ずしもそうとはいえず酵素周囲の環境の変化によってそれは変わりうるものだということがわかった。6.今後は,キラリティーの選択性に影響を与える酵素の構造変化とはどのようなものなのか定量的に調べたい。トリプトファナーゼにおけるD-トリプトファンに対する活性部泣とL-トリプトファンに対する活性部位との位置関係を決定するため,L-トリプトファン分解時の阻害剤の作用がリン酸水素2アンモニウム濃度とともにどのように変化するか調べた。阻害剤として用いた試薬はピルビン酸カリウム,インドールピルビン酸およびD-ヒスチジンであった。また,トリプトファナーゼを線照射してD-トリプトファンに対する活性を失活させ,L-トリプトファンに対する活性のみを保持している標品を得た。この-トリプトファナーゼによる反応は先の阻害剤を用いた反応と比較された。反応は高濃度のリン酸水素2アンモニウム中で行うので,基質であるトリプトファンがラセミ化する可能性ある。阻害剤を用いた結果と-トリプトファナーゼの結果を比較検討し以下の結果を得た。トリプトファナーゼはリン酸水素2アンモニウム濃度とともに構造変化を起こす。この変化とともにトリプトファナーゼ内部に埋め込まれていたD-トリプトファンのヘテロサイクリック部との結合部分が表面に露出してくる。そして,リン酸水素2アンモニウム濃度が3.1MのときトリプトファナーゼとD-トリプトファンとの結合力は最大となりこれに対応してD-トリプトファン分解の活性も最大となる。しかも,D-トリプトファンの結合部位はL-トリプトファンの結合部位と位置的に異なるということもわかった。しかしながら,本実験の結果から触媒部位の位置関係を把握することができなかった。おそらく,D-トリプトファンの触媒部位もL-トリプトファンのそれも共通していると、思われるので,来年度はこの位置関係を明らかにしたいと考えている。

トリプトファナーゼにおけるD-トリプトファンに対する活性部位とL-トリプトファンに対する活性部位との位置関係を決定するため,年度当初の研究実施計画にあるようにL-トリプファンの分解反応には影響しないがD-トリプトファンには競争的阻害をする阻害剤を見つけることを目指した。しかし,そのような阻害剤は本年度中に見つけることができなかった。しかしながら,前年度から今年度にかけてピルビン酸カリウム,インドールピルビン酸をトリプトファナーゼの阻害剤として用いた実験や線照射したトリプトファナーゼ標品から得られたデータに基づいてD体とL体に対する活性部位の関係を明らかにすることができた。すなわち,リン酸水素2アンモニウムによるトリプトファナーゼの構造変化でD-トリプトファンのヘテロサイクリック部分の結合部位はL-トリプトファンのそれとは異なる位置で結合する。その位置はD-トリプトファンにとってトリプトファナーゼの触媒部位とちょうどうまく接触できるような角度にあると考えられる。その結果,D-トリプトファンは活性になるのであろうと思われる。このことからいままで酵素の立体選択性は厳格であると考えられてきたけれども,必ずしもそうとはいえず酵素周囲の環境の変化によってそれは変わりうるものだということがわかった。すると次に重要になってくるのが酵素にどのような構造変化を与えればキラリティーの選択性に影響を与えることができるのかということである。今後は,本研究成果に引き続いてこの構造変化を定量的に調べたい。
西洋中世スコラ哲学の合理性概念

哲学はその成立の端緒から合理性という概念と分かちがたく結びついていると思われるが、西欧スコラ期はいうまでもなくキリスト教が支配的な地位を占めていた世界において哲学がなされていた。このような歴史的事情はその時代と地域で行われていた、神学を中心とする学問がはたして哲学の名に値するものであるのかという問題を呼び起こす。そこにギリシア的な理念としての合理性の支配があったのであろうか。あるいは、近世以降の西洋哲学において承認されているような合理性はスコラ期に見いだされるのか。このような問題連関のもとに、本研究は西欧13世紀のスコラ神学における合理性の概念の諸相を歴史的に厳密に明らかにしようとすることを試みた。その探究の結果、キリスト教の啓示に対する信仰という表面的には合理性と背馳するように思われる信条を基底としているスコラ神学においても、学問としての何らかの意味での合理性が探究の対象とされていることが明らかとなった。またそればかりでなく、13世紀西洋という極めて限定された時代と地域においてさえも、広義での合理性の内部に相当の多様性を含みこんでいることも明示されることになった。本研究によって、スコラ期における西洋の合理性概念の歴史的把握はほぼ完了したといえるであろうが、その歴史上の概念が現代の哲学上の諸問題の関連や社会的・文化的状況において持つ意義について理論的に討究する作業は、まだ十分とはいえない。この作業は今後の課題として残されているのである。研究の初年度になる本年は、もっとも基礎的な原典テキストの読解と分析とに充てられた。すなわち、西洋中世スコラ哲学のうち13世紀から14世紀にまたがる時期の主要な哲学者・神学者の『命題集注解』第1巻冒頭のテキストを通時的に踏査する作業がなされた。その箇所はどの思想家においても、キリスト教の言う啓示に基づく学問としての神学の学問としての根拠を問うものとなっており、啓示と合理的思惟の関係を考察する場合の基礎的資料である。その踏査によって得られた本年度の基本的知見は、上記の時期の思想家たちがまずもってキリスト教神学者として、啓示内容が人間の完全な合理性を超えていることを承認しながらも、それにもかかわらず、彼らがその啓示内容の事柄自体としての(人間の理性との関係を離れた)理解可能性をも承認しているという事態である。このことはキリスト教の伝統的・正統的な信仰理解である「知解を求める信仰」という立場からは当然とも言える一方、12世紀末からのアリストテレス哲学の導入という知的状況の中では、それほど簡単に首肯できることでもない。従って、この一見分かりにくいこの事態について、その時代の思想家自身がどのような正当化をしていたのかを吟味し、そのうちに見出される「合理性」についての理解を探ることが来年度以降の主要な目的となることが明確となった。本年度も昨年度に引き続いて、トマス・アクィナス、ボナヴェントゥラ、ダキアのボエティウス、ブラバンティアのシゲルス、ドゥンス・スコトゥスといった13世紀から14世紀初頭のスコラ学者の原典テキストの厳密な読解の作業が行われた。とりわけ、哲学的「合理性」とは対極にあると考えられているキリスト教「信仰」が、いわばメタレベルにおいてどのようなタイプの人間の行為として哲学的に措定されているのか、という論点に集中した吟味が加えられた。その結果、アクィナスに代表されるような、信仰を基本的には人間の「認知作用」の一種であると見る立場から、スコトゥスのように知性という認識能力よりはむしろ意志や情動といった非認知的な側面に強調点を置く立場まで、同じスコラ神学者内部でも相当に多様なとらえ方が存在していたことが確認されることになった。そしてまた、シゲルスのように神学者ではなく学芸学部においてギリシア的哲学の教授をなしていた学者たちには、その信仰観においてアクィナスよりはむしろスコトウスの立場に類似した面のあることも明らかにされた。

そして、このような多様性の存在の背景として、1270年代のパリを中心としたキリスト教世界の一種の保守化運動(反自然主義の運動)の存在があったことが明らかとなった。以上の「信仰概念」といういわば裏側からの合理性概念の明晰化を経て、最終年度は上記の諸学者においてより直接的に、合理性概念(rationabilitas)がどのように把握されていたのかを明確にすることが試みられることになる。哲学はその成立の端緒から合理性という概念と分かちがたく結びついていると思われるが、西欧スコラ期はいうまでもなくキリスト教が支配的な地位を占めていた世界において哲学がなされていた。このような歴史的事情はその時代と地域で行われていた、神学を中心とする学問がはたして哲学の名に値するものであるのかという問題を呼び起こす。そこにギリシア的な理念としての合理性の支配があったのであろうか。あるいは、近世以降の西洋哲学において承認されているような合理性はスコラ期に見いだされるのか。このような問題連関のもとに、本研究は西欧13世紀のスコラ神学における合理性の概念の諸相を歴史的に厳密に明らかにしようとすることを試みた。その探究の結果、キリスト教の啓示に対する信仰という表面的には合理性と背馳するように思われる信条を基底としているスコラ神学においても、学問としての何らかの意味での合理性が探究の対象とされていることが明らかとなった。またそればかりでなく、13世紀西洋という極めて限定された時代と地域においてさえも、広義での合理性の内部に相当の多様性を含みこんでいることも明示されることになった。本研究によって、スコラ期における西洋の合理性概念の歴史的把握はほぼ完了したといえるであろうが、その歴史上の概念が現代の哲学上の諸問題の関連や社会的・文化的状況において持つ意義について理論的に討究する作業は、まだ十分とはいえない。この作業は今後の課題として残されているのである。