hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規がん抑制遺伝子drsの機能解析

我々がラット初代培養細胞cDNAライブラリーから分離したdrs遺伝子はC端に膜貫通ドメイン、N端に接着因子であるセレクチンファミリーに保存されている補体結合モチーフを持ち、種々の癌遺伝子によってそのmRNAの発現がdownregulateされること、およびラット細胞株に強力なプロモーターのもとで高発現させるとv-srcなどの癌遺伝子によるトランスフォーメーションを抑制することから細胞癌化に対して抑制的に働く新規癌抑制遺伝子であると考えられる。我々はdrs遺伝子がヒト癌の発生においても癌抑制遺伝子として機能しうるかどうかを検討するためにdrsのヒトホモログを分離し大腸癌など種々のヒト癌細胞株においてもdrs mRNAの著しい発現低下が認められることを明かにしてきた。この1年間、我々はdrs遺伝子の機能と細胞癌化における役割を主としてヒト癌細胞において解析し以下の成果を得た。1. drs遺伝子は種々のヒト癌細胞株の足場非依存性増殖能を抑制する活性を持つことがわかった。2.この抑制活性にはdrsの膜貫通領域の外側と内側の両方が必要であった。3. drs発現細胞では非接着培養条件下でG1/S期進行とサイクリンA mRNAの発現が抑制されていた。4. Flag-tag導入drsやdrs蛋白に対するポリクローナル抗体を用いて、drs蛋白がN端側を外側として細胞膜上にでていること、およびdrs蛋白と結合する分子量70Kの蛋白が存在することを明らかにした。5.ヒト癌細胞株だけでなく実際のヒト癌組織におけるdrs遺伝子の発現をin situ hybridization法によって検討したところ正常大腸組織ではdrs遺伝子の発現が認められるのに対して、現在までに調べたほとんどの大腸癌(colon adenocarcinoma)組織(5/5)においてdrs mRNAの発現が著しく低下していた。
非同次な楕円型作用素に対する固有値問題

2017年度までの研究では,主に二つのパラメータを持つ(p,q)-Laplacianの一般化された固有値問題:1.正値解や符号変化解をもつパラメータの分類, 2.正値解の中でもground stateの解析、を中心に行った。また、(p,q)-Laplacianを含むような一般の楕円型作用素作用素に対しての強最大値原理や方程式の非線形項にグラディエントを含む場合などの研究も行った。これらの研究結果を用いることにより, 2018年度ではV. Bobkovと二つのパラメータを含む関連した非斉時な方程式の解の存在と解の符号について以下の様な共同研究を行った。1.解の存在については、パラメータが単独のp-Laplacianの固有値でない場合には、q-Laplacianが摂動されたと思うことにより解の存在が示すことが出来るが、固有値の場合には解の存在には何かしらの条件が必要になることが予想される。本研究では、パラメータが固有値の場合には摂動されたq-Laplacianに関係したあるエネルギー条件を満たす場合には解が存在することを示した。2.解の符号については、単独のp-Laplacianの場合には、パラメータが第一固有値の左側では正値解のみ、右側では負値解しか存在しないという結果( Antimaximum principle)が知られている。これに対応して2017年度までの本研究で分類された(p,q)-Laplacianの第一タイプの固有値(方程式が正値解を持つパラメータ)の傍での解の符号について研究を行った.具体的には、第一タイプの固有値の近傍を三つのタイプ:正値解しか持たないパラメータの範囲、符号変化する解が存在しない範囲、また正値解が存在しない範囲に多くの部分を分類することが出来た。$(p,q)$ラプラシアンを含むような非同次な楕円型作用素を含む偏微分方程式の正値解の存在を示すために、必要となる強最大値原理ではPucci-Serrinによる結果が良く知られているが、Pucci-Serrinの結果を適用できないような楕円型作用素でも適用できるような結果をD. Motreanu氏との共同研究により得ることができている。Pucci-Serrinの結果は、具体的な方程式に対して適用できるか確かめるために少し苦労する場合があるが、我々が得られている結果は具体的な方程式に適用できるか確認することも易しくなっている。この結果により、より一般な楕円型作用素を含む方程式の正値解の存在に成功している。また、楕円型偏微分方程式の解の正値性を得るために役に立つと思われる。2014年から2015年にかけて、V. Bobkov氏との共同研究において, $(p,q)$ラプラシアンの第一固有値(Fucik)問題に対する正値解の存在・非存在の分類を行った。この経験から2015年10月にBobkov氏を招致して情報交換や意見の交換を行い、二つ目の研究を進めた。具体的には、最初の第一固有値問題の続きとなる第二固有値問題に対応する符号変化解の存在・非存在を決定することを試みた。その結果として、一部解析に成功した。今後は、未解決な部分の解析を続ける予定である。また、Bobkov氏との共同研究で既に得られている、第一固有関数に対応する正値解の性質や特徴の解析を進める計画である。$(p,q)$ラプラシアンの第二以上の固有値問題は符号変化解の存在・非存在を決定することに対応するが、同次性のある単独な場合でさえも第三以上の固有値に関しては未解決であるため、複数の固有関数が複雑に現れて解析が難しくなり、未解決な部分が残ってしまった。L. Faria, O. Miyagakiとの共同研究では$(p,q)$ラプラシアンに対する比較原理を使いやすい形へと改良・構築し,その結果により全空間における解の正値性の証明に成功した。ここでは、非線形項にconvention termを含むような場合を扱った。また得られた正値解の局所有界性を示し、正値解が無限遠方で減衰していることをiterationを用いて証明することに成功した。D. Motreanuとの共同研究では、Pucci, Serrinによる強最大値原理では扱えなかったような楕円型作用素や非線形項を含むような、特にべき乗型の場合に適用できるか判別し易い形の強最大値原理を構築した。これにより、convention termを含むような非線形項に対しての非負値解の存在を示し,上記で述べた強最大値定理を適用することにより解の正値性を得ることに成功した。また、ここではMozer iterationを普通に適用すると非線形項の条件が悪くなってしまうことを改良するために、iterationの初項を上手くとることにより改良できることも示した。V. Bobkovとの共同研究では$(p,q)$ラプラシアンの第二固有値問題に対応するような符号変化解が存在または非存在するか考察し、多くの場合について解析することに成功した。また、一次元の$p$ラプラシアンと$q$ラプラシアンの固有値についての評価も行った。病気の治療のために、情報収集や研究時間の確保が難しかった為第一固有値問題に対応する,パラメータを2個持つ$(p,q)$-Laplace方程式の正値解の存在・非存在についてはBobkov氏との共同研究(2015年)により完全に解明していたが,その解の性質などについては何も研究を行っていなかった.

また,第一固有値に対応する正値解は一般に対応する汎関数のminimizerやground stateとして得られるので,今回のBobkov氏との共同研究(Comm.PAA, 2018)ではminimizerやground stateの特徴付けなどを行った.この研究で,パラメータがある値を取るときに, $p$, $q$や領域に依存してground stateの存在と非存在が変化することが分かった.これは先行研究では全く出てこなかった結果であるので今後に研究する必要があると考えている.二つ目のBobkov氏との共同研究では,第二固有値問題に関係する符号変化解の存在についての結果を得ることが出来た.符号変化解については,同氏との先行研究において,パラメータが$p$-Laplacianの固有値でない場合(nonresonant)には結果を得ていたが,元の$p$-Laplacianの固有値自体が未解決であるので,このような状況以外にも研究を行う必要があった.二つ目の共同研究では, nonresonantでない一般の場合でも適用できる結果を得ることに成功した.また, $(p,q)$-Laplacianは二つの作用素$p$-Laplacianと$q$-Laplacianによって構成されているので,それぞれの固有値の影響を受けることが分かる.今回は先行結果で扱かっていた範囲を逆にしたような場合にも符号変化解の存在を示すことが出来た.第一固有値問題に対応する正値解の存在・非存在は完全に判定しており,対応する汎関数のminimizerや最小エネルギー解として得られる正値解についての解析を進めることが出来た。また、第二固有値問題と関連する符号変化解についての研究も進めることが出来た。2017年度までの研究では,主に二つのパラメータを持つ(p,q)-Laplacianの一般化された固有値問題:1.正値解や符号変化解をもつパラメータの分類, 2.正値解の中でもground stateの解析、を中心に行った。また、(p,q)-Laplacianを含むような一般の楕円型作用素作用素に対しての強最大値原理や方程式の非線形項にグラディエントを含む場合などの研究も行った。これらの研究結果を用いることにより, 2018年度ではV. Bobkovと二つのパラメータを含む関連した非斉時な方程式の解の存在と解の符号について以下の様な共同研究を行った。1.解の存在については、パラメータが単独のp-Laplacianの固有値でない場合には、q-Laplacianが摂動されたと思うことにより解の存在が示すことが出来るが、固有値の場合には解の存在には何かしらの条件が必要になることが予想される。本研究では、パラメータが固有値の場合には摂動されたq-Laplacianに関係したあるエネルギー条件を満たす場合には解が存在することを示した。2.解の符号については、単独のp-Laplacianの場合には、パラメータが第一固有値の左側では正値解のみ、右側では負値解しか存在しないという結果( Antimaximum principle)が知られている。これに対応して2017年度までの本研究で分類された(p,q)-Laplacianの第一タイプの固有値(方程式が正値解を持つパラメータ)の傍での解の符号について研究を行った.
日本式ケア場面におけるコミュニケーションロボットの効果

本研究は、コミュニケーション・ロボット「パロ(国立研究開発法人産業技術総合研究所)」を日常的なケアの場において使用した場合の研究対象者(認知症の高齢者および医療・介護職員)に対する効果を、実験的手法により定量的に測定、結果をベイジアンネットワークにより分析することにより、「パロが場に与える影響の見える化・モデル構築」をはかるものである。
現代アメリカ公民教育における市民性の変遷とカリキュラム論の展開

本科研費に関する研究実績は、国際学会発表1回、国内学会等発表7回、著書分坦執筆3本、学術論文2本、その他の商業誌掲載4本、および国際貢献としての学術情報提供2件である。14年度の実績は、まず、(1)国際学会1回、全国学会3回の口頭発表があげられる。すなわち「科学と科学教育-我々はどのように市民性を発達させるべきか-」(モンゴル国立大学の50周年記念シンポジウム招待講演者、9月)、アメリカの市民教育の分類をもとに小学校教育のあり方について発表(全国社会科教育学会のシンポジスト、9月)を行なった。さらに、社会系教科教育学会においてシンポジストとして発表するとともに(3月)、自由研究発表においも「多重化する「公」を基盤とした法教育のあり方-Beyond Boundaries : Law in a Global Ageを手がかりに-」(3月)を口頭発表した。その他、(2)4本のアメリカ市民教育に関する「その他の論文」を商業誌に執筆した。続く15年度では、これらの成果を学会論文として公刊するとともに、さまざまな場面で研究成果の公表を行なった。具体的には、(1)学会等における4回の発表、すなわち日本カリキュラム学会での口頭発表「合理的合意にもとづく歴史教育カリキュラムの構成原理」(7月)、東北教育学会での口頭発表「現代アメリカ市民教育におけるIssueの機能-The Center for Learningのプログラムを通して-」(3月)、21COEジェンダー法・政策研究センターの研究会での二回の口頭発表「ジェンダー教育のカリキュラムにおける二つのアプローチ-法制的(法的思考)アプローチと実践論的アプローチ-」(10月)「学校教育におけるジェンダー観の形成と学生の意識」(3月)。(2)学術論文2本、すなわち社会系教科教育学研究「多重化する「公」を基盤とする市民教育への展開-beyond Boundaries : Law in Global Ageを手がかりに-」、東北大学ネットワーク研究室紀要「ネットワークを利用した電子化授業システムの開発-東北大学教育学部電子化授業支援システムの事例-」。(3)さらに、関連する国際貢献モンゴルのナショナルスタンダード作成チームの研究者(6月8月)を受け入れて共同研究を行なった。2003年イギリス・ヨーク大学からの研究者を受け入れてシンポジウムを行なった(9月)。なお、参考までに、15年度発表の日本カリキュラム学会および東北教育学会での口頭発表の内容は、年度を越えた時点での学術雑誌論文掲載に向けて執筆を進めている。若手研究(B)の科研費補助を受けた本年度に実績は、主として諸学会における口頭発表を中心として行なった。(1)9月にはモンゴル国立大学の50周年記念シンポジウムの発表者として招待を受けて「科学と科学教育-我々はどのように市民性を発達させるべきか-」と題して講演を行なった。(2)同月、全国社会科教育学会のシンポジストとして、アメリカの市民教育の分類をもとに小学校教育のあり方について発表を行なった。(3)3月には、社会系教科教育学会において、シンポジストとして発表するとともに、(4)自由研究発表においも「多重化する「公」を基盤とした法教育のあり方-Beyond Boundaries : Law in aGlobal Ageを手がかりに-」と題して発表を行なった。今期の実績は、国際学会1回、全国学会3回の口頭発表である。これら一連の発表において、これまで社会科的教育の研究基盤となっていた「社会認識形成の論理の解明」というテーマを見直し、交渉と合意を枠組みとする新たな枠組みを提示したことである。これによって、(1)教養主義的合意、(2)合理主義的合意、(3)実用主義的合意、(4)実践主義的合意の四つの枠組みによって、1980年代以降の価値形成を含む新たな公民教育論を含めた公民教育論の研究の発展が期待できる。これらの枠組みについては、2月下旬、アメリカの半民間教育団体への聞き取り調査において意見を求め、また、3月には従来の「社会認識形成の論理の解明」としての研究を開発してこられた広島大学の森分教授との直接の意見交換の機会を持ち、その有効性と問題点を確認した。続く1年では、これらの成果を学会論文として公刊するとともに、1980年代以降の公民教育をテーマとする、今後の著書の作成に向けて論理実証のための公民教育プロジェクトの収集に努める予定である。なお、今期、本研究の中で収集・分析したプロジェクトを利用して「メディア教育」に関する共著を1冊、およびアメリカの公民教育の現状を踏まえた「その他論文」を1本発表した。

具体的には、(1)学会等における4回の発表、すなわち日本カリキュラム学会での口頭発表「合理的合意にもとづく歴史教育カリキュラムの構成原理」(7月)、東北教育学会での口頭発表「現代アメリカ市民教育におけるIssueの機能-The Center for Learningのプログラムを通して-」(3月)、21COEジェンダー法・政策研究センターの研究会での二回の口頭発表「ジェンダー教育のカリキュラムにおける二つのアプローチ-法制的(法的思考)アプローチと実践論的アプローチ-」(10月)「学校教育におけるジェンダー観の形成と学生の意識」(3月)。(2)学術論文2本、すなわち社会系教科教育学研究「多重化する「公」を基盤とする市民教育への展開-beyond Boundaries : Law in Global Ageを手がかりに-」、東北大学ネットワーク研究室紀要「ネットワークを利用した電子化授業システムの開発-東北大学教育学部電子化授業支援システムの事例-」。(3)さらに、関連する国際貢献モンゴルのナショナルスタンダード作成チームの研究者(6月8月)を受け入れて共同研究を行なった。2003年イギリス・ヨーク大学からの研究者を受け入れてシンポジウムを行なった(9月)。なお、参考までに、15年度発表の日本カリキュラム学会および東北教育学会での口頭発表の内容は、年度を越えた時点での学術雑誌論文掲載に向けて執筆を進めている。
夜間頻尿に対するツボ刺激によるセルフケア支援モデルの開発と評価

近年、排尿障害に対するセルフケアの需要は高まりつつあると予想される。本研究では、会陰部への軽い触圧刺激が排尿抑制に及ぼす影響について健常者を対象に検討した。その結果、対照である頚部への触圧刺激に対して会陰部では排尿抑制が有意に(P<0.001)がみられた。さらに、会陰部への刺激前と比べ、刺激後2-3分(P<0.05)、刺激後3-4分(P<0.01)で有意に尿意が抑制された。本研究で得られた知見により夜間頻尿などの排尿障害患者のQOLを向上させることが可能な新たな手段を提示することができた。夜間頻尿は40歳以上の約7割にみられ、排尿障害の中でも最もQOLを阻害する症状であるにもかかわらず、医療機関を受診するものは5人に1人未満に止まっている。症状を過小評価したり、恥ずかしいなどの理由により医療機関を受診しない潜在的な患者に対する適切かつ有効な啓発モデルの構築は、高齢化が進む我が国において喫緊の課題であると思われる。一方、鍼灸治療が排尿障害に一定の効果があると報告されている。本研究では、鍼灸治療などが含まれる東洋医学の概念であるツボ(経穴)に対する体性感覚刺激を患者自身で行えるセルフケア支援モデルを構築し、その有効性を評価することが目的である。当該年度では、まず「セルフケア」、「夜間頻尿」に関する文献を収集し、知見を整理した。また、東京都健康長寿医療センター研究所の自律神経機能研究室で得られた知見(平成23年度に学会発表予定)をもとに、同センターの泌尿器科に協力を仰ぎ、夜間頻尿に対するエラストマー製の器具による軽い触圧刺激の有効性を検討するための比較試験を行うべく準備した(平成23年4月に倫理審査承認済み)。具体的な研究内容は、東京都健康長寿医療センター内で募集した「過活動膀胱」と診断され、適格基準をみたす参加希望者に対して、夜間頻尿への効果が期待できる「会陰を機械的(軽い触圧)に刺激する群」、または、効果が期待できない「頚部を刺激する群」のどちらか一方に無作為に割付け、夜間頻尿に対する有効性をランダム化比較試験によって評価する予定である。近年、排尿障害に対するOTC医薬品や尿パッドの売上高が年々増加していることなどから、セルフケア支援の需要は高まりつつあると予想される。本研究において、夜間頻尿に対する体性感覚刺激の有効性を認めることができれば、包括的な患者のQOLを向上させることが可能な新たな医療として提示させることが可能となる。本研究では夜間頻尿に対するエラストマー製の器具による会陰部への軽い触圧刺激の有効性を検討するため、東京都健康長寿医療センター泌尿器科の協力を得て、平成23年3月から調査参加者を集った。しかし、調査参加者が予想を大幅に下回ったため、当初予定していたランダム化比較試験ではなく介入効果のみを検討した結果、中等度の過活動膀胱と判断される70歳代の男性において1日排尿回数の減少を観察することができた。一方、健常者の会陰部への軽い触圧刺激による排尿抑制への影響についても補足的に検討した。6名の健常な男性被験者に対し10ml/kgBWの水を15分以内に飲んでもらい、飲水後、持続的かつ中等度以上の尿意を感じ始めたら1分ごとに尿意の強さを記録した。その際尿意を感じ始めた5分後から6分後までの1分間に、エラストマー製のローラーを用いて会陰部または頸部(無効対照)を軽い触圧で、ゆっくり刺激するように被験者に指示した。同一被験者に対して測定を2回実施し、刺激部位はランダムに決定した。刺激部位の違いが尿意の変化に差をもたらすか反復測定による2元配置分散分析で検討した結果、頚部に対して会陰部では有意な差がみられた(P<0.001)。次に、会陰部刺激時の刺激直前を基準に刺激後をBonferroniの不等式による多重比較を行った結果、刺激後2-3分(P<0.05)、刺激後3-4分(P<0.01)で有意な差がみられた。Hottaらの麻酔ラットでの先行研究と同様にヒトにおいても会陰部への軽い皮膚刺激が排尿収縮(尿意)を抑制することが判明した。本研究で得られた知見により夜間頻尿などの排尿障害患者のQ0Lを向上させることが可能な新たな手段を提示することができた。
細胞の分泌と貪食機構の超微構造的細胞化学的解析

(1)培養下垂体前葉細胞においてA23187およびフオスフオリパーゼA2のアクティベーターが多果粒性開口分泌をおこすことを発見した。ついで細胞内カルシウムの局在と開口分泌の関係を明らかにした。(2)甲状腺の分泌過程を細胞化学的に追求した。濾胞上皮細胞の上端にはアクチンとカルデスモンが局在しサイログロブリンの再吸収に関与する。甲状腺の濾胞を単離し組織培養し、基底膜を徐き、培養液の中に高濃度牛胎児血清を加えると細胞の極性が逆転する。まず、密着帯のストランドが分散し培養液の側に移動し、ついで核とゴルジ装置の位置が逆転し、微絨毛が濾胞の外に向かって生える。(3)甲状腺に分布する血管の鑄型を作り走査型電子顕微鏡で観察し立体像を把握した。ラットでも毛細血管は各濾胞をとり囲む血管網単位を形成する。甲状腺の分泌機能を促進させると血管はいちじるしく拡大し、たがいに吻合しあう。甲状腺の機能を低下させると吻合は少なくなり、分布密度は疎になりそれどれもいちじるしく細くなる。一方上皮小体に分布する血管は甲状腺機能の変化には全く無関心である。(4)クツプエル細胞に墨汁粒子やラテックス粒子を貪食させ、数ケ月の長期にわたって観察すると、これらの異物をとりこんだ細胞は結合組織の中に集合してグラヌローマを作り恐らく生涯そこに滞在する。炎症を起す可能性の少ない。しかも捨てどころのない異物を処理する1つの生体防禦と考える。(5)卵巣においてテストステロンからエストロジエンを作る酵素であるアロマターゼが内卵胞膜細胞に局在することを免疫組織化学的に証明した。また精巣の17βハイドロオキシデヒドロゲナーゼがライディヒ細胞に局在することを示した。(1)ラテックス粒子をマウスに静注してクップエル細胞に貧食させ、長期間(3日から8ヵ月)にわたりその行方を電子顕微鏡で観察したところ、大量のラテックス粒子を貧食したクップエル細胞は肝内の結合組織内に集まり、大きいグラヌローマを形成し、肝実質の機能に障害を起すことなく、恐らく生涯にわたって滞留する。消化・排泄の不能な異物が大量に入った場合の一種の防禦反応と見倣すことが出来る。(2)フォスフォリパーゼ【A_2】のアクティベーターであるメリチンやマストパランを含んだ培養液で下垂体前葉を培養すると、分泌果粒の限界膜が融合しあい、外に開は、多果粒性開口分泌(multigranular exocytosis)を起すことを明らかにした。(3)テストステロンからエストロジェンを作るに必要な酵素であるアロマターゼは、ラットの精巣ではライディッヒ細胞に局在することを免疫組織化学的に明らかにした。精巣においても少量のエストロジエンが作られるが、その最終反応がライディッヒ細胞で起ることを示したことになる。(4)胃の表層粘液細胞が生理的変性を起し、胃の表層から剥脱する過程を透過および走査型電子顕微鏡によって観察した。一種の全分泌(ホロクリン分泌)と見倣すことが出来る。(5)副腎皮質ホルモンの生合成過程に必要な酵素である側鎖切断酵素と11B水酸化酵素とがミトコンドリアの内膜に局在することを示した。(6)ブタの甲状腺をコラゲナーゼとトリプシンで処理し、高濃度の牛胎児血清を含む培養液で培養すると濾胞上皮細胞の極性が逆転する。

そのさいの濾胞腟側の閉鎖帯が培養液側へ移行する過程や、細胞内のゴルジ装置や水解小体が移行する経過を電子顕微鏡で明らかにした。
TESTING EFFECTIVENESS OF IS DESIGNER-USER INTERACTION PROTOCOLS IN INFORMATION SYSTEMS DEVELOPMENT

3年間で“情報システム開発におけるデザイナー・ユーザー間相互作用プロトコルの効果の検証"の研究を行い、よい結果と指針を得ました。7本の論文が国際学会に受理。4本に再構成し、情報システム・デザイン・ナレッジマネジメントのトップ国際ジャーナルのJAIS , I&O , JKMにて現在査読審査中です。デザイナー・ユーザー間相互作用のパターンとして、デザインプロセスにおける相互作用・イノベーション・改善・共創のパターンを理論化し、その相互作用のオントロジーの理論化、そして、そのパターンに基づいた相互作用プロトコルを2つまとめました。
精神科救急における適正受診のための指標開発および連携体制構築による地域介入研究

精神科救急システムのトリアージ基準は明確に設定されていない。本研究では精神科救急患者の受診適正度を指標化し、精神科救急医療の適正利用につなげる事を目的とした。平成26年10月17日から平成27年3月31日、岩手医科大学附属病院1次2次外来と岩手県高度救命救急センターを受診した精神科救急症例384件に対し、受診適正度について精神科救急担当医が010点で評価した。全背景因子中、自傷自殺企図の主訴が8.73点(71件、18.5%)と最も高く、アルコール関連の主訴が1.75点(4件、1.0%)と最も低い受診適正度であった。これらの結果は適正受診に向けた介入ポイントを明らかにしていると考えられた。精神科救急医療施設である高次救命救急センターを受診した患者の特性調査は継続しつつ、加えて精神科救急システムの適性利用および適性受診に関して、各診察対応医が受診適正度に関して評価した。かかりつけ医に対するアンケート用紙を用いた実態調査についても、関係機関との体制整備進行中である。平成24年度発表の論文「精神科救急システム適正利用に向けた実態調査ー受診時主訴とその転帰からの検討ー」において、受診時主訴の中で最多であった身体的愁訴を更に詳細に調査する目的で、身体的愁訴の一つである「頭痛・頭重感」に着目して調査した。その結果、精神科領域の頭痛は症状発症時には既に身体面、精神面、環境面など、複数の領域に渡る問題点が背景に存在しており、状況により対応すべき問題点の優先順位も変化するため、その都度、患者状態を慎重に評価しつつ多方面に渡る対応を継続して行う必要があると考えられた。この研究成果は第41回日本頭痛学会において発表を行った。今後、他の身体的愁訴においても詳細に検討し、精神科領域において対応困難な場合の多い、身体的愁訴に関する適正受診の対応マニュアルを検討する。また、自殺のリスク評価についても、引き続き自殺企図手段毎の背景因子や転帰を調査し、再企図予防のため精神科救急システムの適正利用を行政や住民に啓発する。現在実施進行中の、患者のための受診適正化プログラム開発についても上記の患者背景調査を継続しつつ施行予定である。(1)精神科救急医療施設における実態調査:高次救命救急センターを受診した患者の特性を調査し、情報センターを含めた精神科救急システムの適性利用および適性受診につながる要素を検討した。受診時の主訴と転帰から、救急センター入院率が高かった主訴、精神科病棟への入院率が高かった主訴、入院不要と判断された主訴を区別し、これらの情報が相談時の振り分けの一助となることを実証した。救急センター入院率が低かった精神病症状、精神運動興奮、希死念慮などの愁訴は、ほとんどが精神科病棟へ入院しており、精神科単科病院への振り分けも可能と考えられた。他方、救急センターに入院した症例は集中的な身体管理が必要で緊急性が高く、その主訴は身体科の内容とも重なるため、総合病院への搬送が必要となると考えられた。(2)かかりつけ医に対する実態調査:アンケートを作成し、現在も関係機関との体制整備を進行中である。(3)精神科救急受診の適正受診及び自殺のリスク評価のための指標の開発:精神科救急における自傷自殺企図症例については他の主訴と比較し重症例の比率が多いため、同症例の中でも特に重症化し総合病院対応が必要であった症例群の転帰や自殺企図手段などの要素を調査した。結果、救急センター病棟入院となった比率が高かった焼身、服毒、ガス、飛び降りや、死亡の転帰をとった比率が高かった縊首、飛び降りなどの手段においては、総合病院での対応が原則望ましいと考えられた。縊首は救急センター病棟入院、精神科病棟入院、死亡のいずれの比率も高く、致死率の高い手段であるため、未遂に終わり身体的に軽症例においても、入院を前提とした対応が望ましいと考えられた。(4)患者のための受診適正化プログラムの開発:上記結果をもとに現在も実施進行中である。近年、精神科救急システムが各都道府県で構築されているが、医療機関や保健所等の精神科救急関連機関において、どのような患者を精神科救急対応するかのトリアージの基準が明確ではなく、必ずしも救急対応を要しない患者の受診件数が増大するという問題が生じている。本研究では、精神科救急における患者の実態調査と受診適正度評価を通して、適正受診に関する指標を提示すると共に、適性受診プログラムの開発を目標とした。(1)精神科救急患者の実態調査と適正度評価:平成26年9月1日から平成27年3月31日まで、岩手医科大学附属病院の1次2次外来と救急センター(以下、救急外来)を受診した精神科患者は524件であった。

全ての患者に対して、救急常勤精神科医もしくは岩手医科大学附属病院の精神科医師が「救急外来患者受付情報用紙」を用いて精神症状の評価と精神疾患の診断、治療について記録し、それをもとに精神科救急外来の受診適正度(以下、適正度)を010点で評価した。主訴毎に適正度を評価した所、点数の最も高い主訴は自傷自殺企図8.74点(98件)であり、以下、精神病症状7.06点(53件)、希死念慮7.06点(18件)であった。低得点の主訴は処方切れ3.00点、(23件)、アルコール関連1.75点(4件)であった。(2)医療機関・関連機関用の適正受診評価:平成26年10月17日から平成27年3月31日までの期間、救急外来を受診した患者がいづれかの精神科外来に通院中の場合、各主治医に対して適正受診アンケートの記載を依頼した。期間内の精神科救急受診患者で、かかりつけ医のある317件のうち、アンケートに回答頂いた153件(当院138件、他院15件)について評価した。主治医の評価においても最も適正度が高い主訴は、自傷自殺企図の8.29点(38件)であり、以下、精神病症状7.00点(9件)、希死念慮6.71点(7件)であった。精神科救急精神科救急領域における身体的愁訴が当初の予測よりも遥かに多岐に渡り、時に、より重症化するケースも散見されたため、適正受診のための情報収集をより慎重に細分化して吟味する必要性があった。したがって、高次救命救急センターを受診した患者背景因子の調査を、初期の予定よりも詳細に進めていく方向とした。かかりつけ医に対する実態調査は、現在、アンケート用紙を作成した段階であり、今後は関係機関に連絡調整の上、アンケート記載や収集などについて体制整備を進めていく。また、患者のための受診適正化プログラムの開発については、受診プログラムが患者の不利益とならないよう留意しながら、患者の主訴や転帰を中心とした精神科救急医療施設における実態調査と自殺のリスク評価の結果を基に、救急受診の際の重症度を適切に評価しつつ作成中である。かかりつけ医に対する実態調査は、現在はアンケート用紙を作成した段階であり、今後は関係機関に連絡の上、アンケート記載や収集などについて体制整備を進めている段階である。また、患者のための受診適正化プログラムの開発については、患者の主訴や転帰を中心とした精神科救急医療施設における実態調査と、自殺のリスク評価の結果をもとに、救急受診の際の重症度を適切に評価し、受診プログラムが患者の不利益とならないよう留意しつつ、現在も作成中である。精神科救急医療施設における実態調査は今後も継続する。対象施設における精神科救急症例に関しては平成25年度と同様、精神科救急担当医によって記載されるケースカードおよび調査票によって、適正受診度の評価も含め情報収集を行う。身体的愁訴について詳細に検討しつつ、加えて入院期間も詳細に検討することで、長期入院の原因となる背景因子や受診時主訴を特定し、精神科救急システム全体の円滑な運営に活用する。情報に関しては雇用する地域連携員がデータ入力を実施する。アンケート記載や収集についても継続し、精神科救急対応施設、精神科病院協会、精神科診療所協会、精神科救急情報センター、地域の医療機関、保健所などの各関係機関との連携を強化し体制整備を進める予定である。最終年度に当たり、これまでの研究成果について成果発表をする。
ナノ構造制御された金属電極材料のテーラード・デザイン

27年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的は,エネルギー転換システムへのメソ多孔性材料の合理的なデザインである.非イオンの界面活性剤によって形成する球状ミセルを鋳型として用いることで,メソ多孔性金属材料の合成が可能である.これまで,ミセルの柔軟性および有効性を証明し,ナノファイバー,ナノ粒子などの多様な形態,または,合金系への展開を主に行ってきました.本研究計画では,これらの知見を活かし,新たなメソ多孔性金属を設計し,化学エネルギーを電気エネルギーに変換可能なデバイスを作製することを目的とする.メソ多孔体(ナノ多孔体)は,単位重量あたりの表面積や細孔容積が極めて大きく,これらの高い孔隙率によってもたらされる物性の向上は計り知れない.今まで多くのメソ多孔性材料が報告されてきましたが,ナノジェネレーター,自己稼働式ナノセンサーなどのようなプラクティカルなデバイス設計には用いられてきませんでした.したがって,自己可動式,自己発電式ナノシステム構築のためのメソ多孔体材料のデザインはとても魅力的な課題である.平成25年度においては,非イオンの界面活性剤からなるミセルを溶液中に溶存させ,効率的にメソ多孔性金属を合成することを目指した.「全湿気」の電気化学プロセスに立脚した方法を展開し,あらゆる組成の金属の多孔体化が実現できるよう努力した.その結果,白金以外にも,金や銅など,いままで多孔化が難しいと考えられてきた金属種でも多孔化が可能になってきた.また,界面活性剤の分子量を調整することで,細孔の大きさも精密に制御することに成功した.その他,高分解の電子顕微鏡,ガス吸着測定などを最大限に利用し,多孔体の空間を詳細に調査した.パラジウム・白金などに代表される貴金属は,触媒として高い活性を持つことが知られており,センサー材料,電池などの電極や工業触媒(自動車の場合は排気ガスの浄化触媒)として広く用いられている.金属の表面積を大きくすると,露出している金属の表面積が増加するため,センシング能力が飛躍的に活性化することが知られている.そのため,これまでにもナノ粒子,ナノファイバー,ナノチューブ,ナノ(メソ)ポーラス物質などの様々な無機ナノ材料の合成法が盛んに研究されてきた.本研究の目的は,エネルギー変換システム構築を目的としたメソ多孔体材料の合理的なデザインである.本年度においては,界面活性剤を溶液中で適切にミセル化させ,その後,目的となる金属イオンを添加し,ミセル親水部に吸着させる.その後,電解析出,又は無電解析出を用いることで,金属メソ多孔体を作製した.様々な金属イオンを用いることで,デバイス作動に用いる金属に関して検討を始めた.論文発表等も順調に行われている.27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画では,これまで単位重量あたりの表面積や細孔容積を制御し,物性の向上を図るべく,合成面を中心に行ってきた.今後,ナノジェネレーターや自己可動式センサーなどの展開を行い,実デバイスへの組み込みを提案する.最終的には,集電体,電子回路などを複合的に組み合わせ一つのデバイスを提案する.合成に多少時間がとられたため,応用研究に迅速に移行できなかった.27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度においては,多孔性金属膜を利用した電気化学デバイスの作製を中心に進める.
土壁を有する伝統木造構法建物の崩壊挙動解析法の開発と限界耐力計算

土壁を有する伝統木造構法建物の崩壊挙動を予測する解析法の開発を行い,柱の回転による傾斜復元力を的確に表現できるモデルによるプログラムを開発した。また,伝統木造構法建物の石場立て基礎で考えられる柱脚の浮き、滑り、回転の特性を考察する基礎となるロッキング挙動に関する小型振動台実験を行い、画像解析によるロッキングの変位時刻歴を得ることができた。さらに,伝統的構法により製作した土壁の耐力実験を行った。本研究では、土壁を有する伝統木造構法建物の静的および動的崩壊挙動の予測解析法を開発し、この種の建物の構造計算法として利用されている限界耐力計算の評価を行うことを目的としている。特に、石場立ての場合の検討も視野にいれている。今年度は、本研究者が開発を行ってきた木造解析プログラムFERT-3Pwの伝統木造軸組建物の解析確認を行い、基礎固定でない柱の傾斜復元力を考慮できることを示した。ただし、未だプログラム上のバグが存在しており、いわゆる平面解析では妥当な結果が得られているが、立体解析は十分な結果が得られておらず、現在も検討中である。また、基礎固定でない場合の小型単純架構モデル(ほぼ剛体)を用いて小型振動台によるパイロット実験を行い、ロッキング現象と滑り現象についてその発生条件について考察を行った。この実験結果から、現在、他研究者による既往の研究成果である解析的検討を踏まえて、動的増分摂動法を用いた数値解析法について構築を試みている。土壁については、本研究者がこれまでに行って来た実物大繰返し載荷実験の荷重・変形曲線から得た復元力特性モデルにより京町家の限界耐力計算を実施した。また、履歴モデル作成のためのデータ整理法について検討するとともに、次年度の実験計画について検討を行った。履歴モデル作成では、本研究者が提案している木造接合部のばね履歴モデル作成手順が有効であることを概ね確認でき、次年度は具体的に土壁のばね履歴モデルが提案できると確信している。本研究では、土壁を有する伝統木造構法建物の静的及び動的崩壊挙動を予測する解析法の開発し、この種の建物の構造計算法である限界耐力計算の評価を行うことを目的としている。今年度、これまで開発してきた木造立体骨組解析法FERT-3Pwでは、実規模木造建物の解析をパーソナルコンピュータで行うことが、かなり困難であることが判明した。それゆえ、接合部ばね一部材モデルの構築を行うこととし、定式化から改めて取り組んだ。現在、部材移動座標の採用と柱脚ばねによって柱の傾斜復元力挙動を予測できることを確かめ、柱-貫接合部や土壁水平復元力モデルの組み込みを行っている。なお、接合部ばねモデルについては既往の実験報告から構築済みである。また、小型振動台実験によるロッキング振動の変位時刻歴データを、高速ビデオを用いたシステムにより行った。これらについては成果をまとめ2012年6月の日本建築学会近畿支部研究報告会および9月の日本建築学会大会で発表予定(投稿済)である。この成果を取り入れて柱脚の滑りや浮きをばねモデル化する試みを現在行っている。ロッキング振動実験の変位記録は報告されておらず、これらの研究に役立つと思われる。また、すすきを小舞とする飛騨高山、葦を小舞とする金沢仕様の土壁の繰り返し実験も新たに行い、土壁の復元力特性に関するデータの充実を行うことができた。過去に本研究者が行った京土壁の挙動とはかなり異なり、耐力は若干劣るが、急激な耐力低下が生じにくいことが観察された。これらの小舞仕様の土壁実験結果は、それらの地域の文化財建物の耐震診断や耐震補強計画の基礎データとして有用である(これについても成果をまとめ日本建築学会で報告予定(投稿済))。本研究では、土壁を有する伝統木造構法建物の静的および動的崩壊挙動を予測する解析法を開発すること、および伝統木造構法建物の構造計算法である限界耐力計算の評価を行うことを目的とした。研究は、主に次の3つの課題について進めた。(1)これまで研究開発してきた3次元梁-柱有限要素部材に材端ばねを連結する方法では、この種の建物解析が効果的に行いことが判明してきたため、この方法での開発継続を一端見直し、より単純ではあるが大変位を考慮する幾何非線形性は保持することのできる解析法を基礎理論から改めて開発し直すこととし、柱脚が固定されていないことによる柱の回転による傾斜復元力を的確に表現できるモデルによるプログラムを開発した。このため、当初の目的を期間内に達成することにはならなかったが、今後、短期間での開発の目途はたったと言える。(2)伝統木造構法建物の石場立て基礎で考えられる柱脚の浮き、滑り、回転の特性を考察する基礎となるロッキング挙動に関する小型振動台実験を行い、画像解析によるロッキングの変位時刻歴を得ることができた。これによってロッキング現象が生じうる領域などを観察するとともに、数値シミュレーション法の検討を行った。今後、(1)の解析法において、柱脚ばね特性として、早急に導入を図る。

(3)昨年度実験を行った飛騨高山土壁を、補修し再度実験を行った。補修後の耐力は、80%以上あることが確認され、以前に行った京土壁の実験と同様、通常の左官職人による補修で7080%の耐力回復が見込めることが確認できた。履歴モデルの作成は、京土壁と同様に行えることも確認できたので、(1)の解析法に取り入れるために、現在継続して実施している。なお、限界耐力計算の評価については、(1)の解析法が未完成であったため、汎用の棒材解析アプリケーションソフトを用いて検討を実施したが、結論を出すには至っていない。これまで開発してきた木造立体骨組解析法FERT-3Pw(梁-柱有限要素法)では、実規模木造建物の解析をパーソナルコンピュータで行うことが、かなり困難であることが判明し、改めて接合部ばね一部材モデルの構築を行っている。また、飛騨高山および金沢仕様の土壁の繰り返し実験も新たに行った。これらにより、当初の計画より若干遅れることとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。土壁実験の結果報告およびロッキング実験については、発表予定(投稿済)であり、解析法の開発についても平面解析法はほぼ構築できており、立体版および動的版への拡張を急いでいる。また、耐力低下型復元力特性の時刻歴解析と限界耐力計算の比較研究についても着手している。ただし、効果的な土壁の補修・補強方法の提案について、実験等の検証をふまえて行えるかどうかは、微妙な状況である。少なくとも、既に行っている損傷した土壁の補修後実験結果を基に、提言は行う予定である。
粒度の小さな極超並列計算機に適する非圧縮性流体計算アルゴリズムの研究

巨大なメモリを必要とする大規模な流体計算を行う場合、数百数千のプロセッサを持つ分散メモリ型の超並列計算機が主流となりつつある。しかし、SIMPLE法やMAC法などの従来の非連立解法を用いると、プロセッサ数の増加、すなわち粒度の低下に伴って効率が低下してきて、十分な加速効果が得られなくなる。本研究では、運動方程式と連続の式を直接連立させて解く連立解法を採用し、粒度の低い非定常非圧縮性の流体を超並列計算し、その有効性を検証した。なお、連立解法が超並列計算に適している理由としては、速度・圧力の複数種類の変数が同時に更新されるので、通信ライブラリを呼び出す回数が少なく、それに伴うオーバーヘッド・タイムが小さいこと、計算時間の大部分を行列の反転に要するので、完全に並列化できる数値演算の占める割合が相対的に大きいこと、そしてアルゴリズムが簡便であるなどが挙げられる。加速率、効率などの並列計算結果は下記の通りである。2次元円柱周り流れを格子点数256x128で計算すると、プロセッサ数が256,512,1024と増加するに伴って、加速率はそれぞれ235,374,491と大きくなること、一方で効率は92,73,48%と減少する。1プロセッサ当たりの格子点数を意味する粒度はそれぞれ128,64,32と非常に低いにもかかわらず、全体的に高い効率、加速率を示している。特に1024プロセッサの計算における効率が、粒度が32であるにもかかわらず約50%というのは、他の手法では1-%に低下することと比べて、十分に高い値である。同様な結果を2次元および3次元角柱周りの流れでも確認した。一方、3次元円柱周りの流れを並列計算し、円柱後方に3次元的なカルマン渦列の構造体を観測するなど、計算コードの信頼性も確認されており、今後のLES乱流計算などへの応用が期待される。超並列計算機を対象とした粒度の小さい、つまり1CPU当たりの格子点数の小さな非圧縮性流れ計算に適したアルゴリズムを研究し、基礎的な流れに応用した。アルゴリズムとしては連立解法と呼ばれる、運動方程式と連続の式を同時に反転する手法を採用し、並列化効率を高めることに成功した。また、並列性を維持しながら数値計算の加速性を維持するため外挿法を導入し、非線形方程式でも利用可能であることを示した。計算例として、従来の2次元計算に続いて、3次元計算である立方体周りの流れを、並列計算機APl000の256、および512個のCPUを用いて計算した。1CPU当たりの格子点数は64と小さな値に抑えている.並列化効率はおよそ70%と高い値を維持し、2次元計算のそれとほぼ同じ値を示した。つまり、2次元、3次元の違いに拘わらず、1CPUの格子点数が同じ、つまり粒度が等しければ、効率はほぼ等しいことを明らかにした。さらに、対流項の離散化手法の違いによる並列化効率の変化を調べた。2次元計算において角柱周りのカルマン渦の非定常計算を、1次風上差分を中心に用いるハイブリッド法と、QUICKと呼ばれる3次風上差分を用いて行った。それぞれの並列化効率はおよそ80、70%となり、10%程度の差は生じるものの、粒度の小さな並列化効率としては高い値を維持できることを示した。したがって、高次精度の離散化を利用する直接計算およびLESにおいても、本計算手法の応用が可能である。

しかし、SIMPLE法やMAC法などの従来の非連立解法を用いると、プロセッサ数の増加、すなわち粒度の低下に伴って効率が低下してきて、十分な加速効果が得られなくなる。本研究では、運動方程式と連続の式を直接連立させて解く連立解法を採用し、粒度の低い非定常非圧縮性の流体を超並列計算し、その有効性を検証した。なお、連立解法が超並列計算に適している理由としては、速度・圧力の複数種類の変数が同時に更新されるので、通信ライブラリを呼び出す回数が少なく、それに伴うオーバーヘッド・タイムが小さいこと、計算時間の大部分を行列の反転に要するので、完全に並列化できる数値演算の占める割合が相対的に大きいこと、そしてアルゴリズムが簡便であるなどが挙げられる。加速率、効率などの並列計算結果は下記の通りである。2次元円柱周り流れを格子点数256_X128で計算すると、プロセッサ数が256,512,1024と増加するに伴って、加速率はそれぞれ235,374,491と大きくなること、一方で効率は92,73,48%と減少する。1プロセッサ当たりの格子点数を意味する粒度はそれぞれ128,64,32と非常に低いにもかかわらず、全体的に高い効率、加速率を示している。特に1024プロセッサの計算における効率が、粒度が32であるにもかかわらず約50%というのは、他の手法では10%台に低下することと比べて、十分に高い値である。同様な結果を2次元および3次元角柱周りの流れでも確認した。一方、3次元円柱周りの流れを並列計算し、円柱後方に3次元的なカルマン渦列の構造を観測するなど、計算コードの信頼性も確認されており、今後のLES乱流計算などへの応用が期待される。
歯科鋳造用金属の変色に関する臨床的研究

本研究は歯科鋳造用金属の口腔内での変色や腐食に関して臨床的見地から検討を行い,その原因の究明および防止を目的として行い,以下の結果を得た.1.CH_3SHならびにH_2S産生量が,金銀パラジウム合金の変色と大きく関連していることをin vitroで検証した.金銀パラジウム合金の変色や腐食は,口臭や歯周疾患,口腔清掃状熊などめ総合的な口腔内環境と深い関わりがあることが判明した.2.市販の金銀パラジウム合金の耐変色性は合金組成の影響を受けるが,口腔内の腐食性が高い患者では、いずれの組成の合金においても耐変色性が十分でなく,著しい変色を示すことが確認された.3.口腔内における金銀パラジウム合金の腐食性が高い患者では,熱処理は必ずしも有効とは言えなかった.4.変色した金銀パラジウム合金およびチタン試料の表面のSPM観察では,1201200nmの球状の付着物で覆われていた.純チタンでは変色層の厚さ0.20.5μmと推定されたが,金銀パラジウム合金では変色層の厚さは推定できなかった.5.金銀パラジウム合金を用いたクラスプの口腔内における装着時の電位は,-9251mV,平均-9.0±35.6mV,装着後1ヵ月後には,1装置を除きすべての装置の電位は正となり,3176mVを示した.個々の口腔内環境を大きく変えることは難しく,また臨床的には変色防止のための金属材料側からの対策にも限りがある.現状では,口腔内で金銀パラジウム合金が変色する患者では,金合金やコバルトクロム金合などの金属の使用が望ましいと思われた.本研究は歯科鋳造用金属の口腔内での変色や腐食に関して臨床的見地から検討を行い,その原因の究明および防止を目的として行い,以下の結果を得た.1.CH_3SHならびにH_2S産生量が,金銀パラジウム合金の変色と大きく関連していることをin vitroで検証した.金銀パラジウム合金の変色や腐食は,口臭や歯周疾患,口腔清掃状熊などめ総合的な口腔内環境と深い関わりがあることが判明した.2.市販の金銀パラジウム合金の耐変色性は合金組成の影響を受けるが,口腔内の腐食性が高い患者では、いずれの組成の合金においても耐変色性が十分でなく,著しい変色を示すことが確認された.3.口腔内における金銀パラジウム合金の腐食性が高い患者では,熱処理は必ずしも有効とは言えなかった.4.変色した金銀パラジウム合金およびチタン試料の表面のSPM観察では,1201200nmの球状の付着物で覆われていた.純チタンでは変色層の厚さ0.20.5μmと推定されたが,金銀パラジウム合金では変色層の厚さは推定できなかった.5.金銀パラジウム合金を用いたクラスプの口腔内における装着時の電位は,-9251mV,平均-9.0±35.6mV,装着後1ヵ月後には,1装置を除きすべての装置の電位は正となり,3176mVを示した.個々の口腔内環境を大きく変えることは難しく,また臨床的には変色防止のための金属材料側からの対策にも限りがある.現状では,口腔内で金銀パラジウム合金が変色する患者では,金合金やコバルトクロム金合などの金属の使用が望ましいと思われた.1)金銀パラジウム合金は,VSC産生量の多いF. nucleatum培養環境下で輝度,色差ΔE^*abともに大きな変化を示した.2)金銀パラジウム合金は,口腔微生物のない状態S. mutans培養環境下でも色調変化が認められ,L-Cysteineを添加すると顕著となった.3)チタン,コバルトクロム合金,白金加金は口腔微生物培養環境下で輝度の低下が認められたが,その変化は金銀パラジウム合金より小さかった.4)EPMAによる定性分析の結果,金銀パラジウム合金試料では全条件で硫黄(S)が検出された.本研究によりCH_3SHならびにH_2S産生量が金銀パラジウム合金の変色と大きく関連していることを,in vitroで検証することができた.VSCを多量に産生するF. nucleatumは歯周病や口臭の原因菌として注目されており,金銀パラジウム合金の変色や腐食は,歯周疾患や口臭,口腔清掃状態などの総合的な口腔内環境と深い関わりがあることが判明した.2.チタンの表面性状を明らかにすることを目的とし,走査形プローブ顕微鏡(以下SPM)およびエックス線光電子分光装置(以下ESCA)を用いて観察を行うとともに,その表面や付着物の組成を検討した.SPMによる観察では,口腔内からの撤去試料には無数の傷が確認され,球状の付着物が確認された.ESCAでは,Tiは検出されず,口腔内でチタンの上にO, N, C, Sで構成する膜が形成されたことを示唆するものと考えられた.1.金銀パラジウム合金の変色の防止を目的とし,現在市販されている金銀パラジウム合金の組成の差が,変色に与える影響をin vitroおよびin vivo両面から検討を加えたところ,以下の結論を得た.1)金銀パラジウム合金は,VSC産生量の多いF. nucleatum培養下で大きな変色を示す傾向にあった.2)義歯に2か月間埋入した試料の色差は,F. nucleatum培養下の同金属の色差に近似していた.3)Cuを20.0mass%含む12%

金銀パラジウム合金の変色が大きく,Tiや14Kの変色は小さかった.4)4種の金銀パラジウム合金は,in vitroおよびin vivoともに色差10以上の変色を認めた.本研究結果から,市販の金銀パラジウム合金の組成では,変色を防止することは困難であることが示された.口腔内で金銀パラジウム合金が変色する患者では,Co-Cr合金やTi,金合金などの他の金属の使用が望ましいことが確認された.2.第3種純チタン試料を4個製作し,このうちの1個をコントロールとし,3個を3名の患者の義歯に2ヵ月埋入し,SPMおよびESCAで分析したところ,以下の結論を得た.1)ESCAで試料表面を分析した結果,コントロールでTi, C, Oが検出され,義歯から撤去した試料ではO, N, C, Sが検出されたが,Tiは検出されなかった.2)義歯から撤去した試料を,ESCAでTiが検出するまでエッチングを行ったところ,平均0.311μmだった.コントロール試料で検出されたOは不動態化皮膜TiO_2に由来するものと思われ,撤去試料ではTiの上にO, N, C, Sで構成する膜が形成されたと推測された.1.金銀パラジウム合金の口腔内における電位の経時的変化(実験中)口腔内での金属修復物の腐食は,金属元素の溶出と深い関係にあり,アレルギー疾患の一因とされている.近年,口腔内で歯科用金属の粘膜に対する電位差を計測し,金属の溶出傾向を判定するDMAメーター(JS2002,デントインペックス社)が開発され,発売された.金銀パラジウム合金の口腔内における電位の経時的変化を知る目的で,部分床義歯装着患者10名の21装置(金銀パラジウム合金を用いた鋳造鉤およびリンガルバー)をDMAメーターにて測定した.1)装着時の電位も個体差があった.装着時の電位は-9251mV,平均-9.0±35.6mVを示した.2)装着後1ヵ月後には,1装置を除きすべての装置の電位は正となり,3176mVを示した.一般的に口腔内で金属修復物に生じる電位は,高くても200300mV程度と推察されており,本研究の値もこの範囲に入っていた.しかし,この時点でCuの溶出が認められていると推測され,耐食性の低下が開始されていると思われた.2.熱処理の影響(論文を投稿)12%金銀パラジウム合金を用いて1)800°C1時間係留後水中で急冷,2)800°C1時間係留後,室温で空冷3)熱処理なし,の3条件の鋳造鉤を用いた部分床義歯を10名に装着した.6カ月,1年後ともに急冷を行った方が熱処理なし,空冷に比べ輝度が高く有意差が認められたが,いずれも輝度は大幅に低下しており,今回行った溶体化処理では耐変が十分でないことが示唆された.3.口腔内装着で変色した歯科用合金の表面分析(論文を投稿)口腔内で変色した金銀パラジウム合金と純チタン表面のSPM観察では,1201200nmの球状の付着物に覆われていた.純チタンでは変色層の厚さ0.20.5μmと推定されたが,金銀パラジウム合金では変色層の厚さは推定できなかった.