hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人文科学とコンピュータ-データベース-

基本方針は昨年度とほぼ同様の路線を踏襲している。まず第1に、考古学領域におけるデータベースのあり方について多角的な調査研究を実施した。一方、ケーススタディとして、弥生-奈良時代における特定の遺跡および前方後円墳に関するデータベースの構築をめざして、データの収集を行うとともに、データベース化に向けた技術的検討を行った。第2に、テキストデータに頻繁に出現する固有名詞としての人名(苗字)や地名に関するデータベースの構築を試みた。テキストデータを自動的に機械可読化する技術はいわゆる文字認識の技術と密接に関係するが、とりわけ日本語テキストを構成する漢字の取り扱いはいまなお多くの技術的な問題を含んでいる。苗字・地名データベースの構築は、日本語テキストが内包する特定語の集合についてのデータベース構築のケーススタディとしての意味をもつと同時に、日本語テキストの認識と処理に関する基礎研究としても重要性をもつ。これに関連して、機械可読化されたテキストからの内容検索技法に関する基礎的な調査研究を実施し、人文科学研究における有効性について検討を始めている。第3に、人文科学データの「あいまいさ」の取り扱いに焦点をあてた基礎的研究を実施する。あいまいさはあらゆるデータに出現し、その取り扱いについては多くの技術的問題が含まれている。とりわけ人文科学データにおいてあいまいさはきわめて重要な役割をはたすものであって、これを抜きにしてデータベースを考えることができない。あいまいさを扱うひとつの方法論としてファジィ理論がある。本研究では、ファジィ理論にもとづく人文科学的データベースの構築について基礎理論的な調査研究を実施した。公募研究を含む当該データベース研究に従事する研究者相互間での問題認識の共通化のため、本年度は公開シンポジウムを1回開催した。本研究代表者および分担者の従前の研究経験を生かしながらいくつかのテーマを設定し研究を推進した.まず第1に考古学領域におけるマルチメディアデータベースのあり方について多角的な調査研究を実施した.一方ケーススタディとして弥生時代における高地性集落遺跡データベースの構築を行い,その応用として弥生時代の情報通信ネットワークの推定法を確立した.前方後円墳データの収集を行うとともにデータベースの充実をはかった.とくに平成8年度.より着手したインターネットによる前方後円墳データベースの公開に関して一部地域に限定しつつも実験公開を実現した(URLは以下参照).第3にテキストデータに頻繁に出現する固有名詞としての人名(苗字)や地名に関するデータベースの構築を過年度につづいて継続した.
可視～近赤外域応答型の有機ｐ-ｎ接合体系光触媒システムの開発

広域太陽光に応答する光触媒の開発は大量分解・大量出力の観点から重要な課題である.本研究では, p型とn型の有機半導体からなるp-n接合体をいくつか作製し,光触媒反応に適用した.可視近赤外光に応答する有機p-n接合体系光触媒を見いだし,当該系は全可視光にのみ応答する有機p-n接合体系光触媒よりも高い活性を発現した.本研究により,広域太陽光の利用が光触媒反応を進める上で有効であることを光触媒の応答波長域の点から実証した.「有機半導体」および「p-n接合体」をキーワードとして,可視近赤外域の光エネルギーに応答する光触媒材料の探索を行った.まず, n型層としてペリレン誘導体(PTCBI), p型層として鉛フタロシアニン(PbPc)を用いて, ITO基板上に有機p-n接合体を作製した.上記のITO/PTCBI/PbPcを光電極として適用して光電気化学的に初期評価を行ったところ, K4[Fe(CN)6]存在下で, PbPc表面で上記電子ドナーの酸化に伴う光アノード電流の発生が確認された.次いで, ITO/PTCBI/PbPcとPt線をそれぞれ酸化サイトおよび還元サイトとして用い,両者を連結して光触媒システムを構成した.その結果, ITO/PTCBI/PbPc上での[Fe(CN)6]4-の酸化を伴って,還元的に水素が生じた.酸化サイトとして各単層(ITO/PTCBIおよびITO/PbPc)を用いた対照実験系では,水素発生が観察されなかったことから,有機p-n接合体であるPTCBI/PbPc適用の有効性も確認された.水素発生量はPTCBI層とPbPc層のそれぞれの厚さに依存し, PTCBI層は190 nm, PbPc層は90 nmが最適値であった.このことから,両層ともに, p-n界面近傍だけでなく,同界面から離れた層の光吸収も光触媒反応に寄与していることが示唆された.さらに,光電流の作用スペクトル測定の結果から, PTCBIとPbPcの両者の吸収に起因して酸化反応が誘起されることが明らかとなった.可視全域に加えて,特にPbPcの近赤外域の光吸収が有効に作用していることが確認された.当初の目的通り,可視近赤外域の光エネルギーに応答する有機p-n接合体系光触媒材料の例を見いだすことができた.本年度はまず、前年度に見いだしたペリレン誘導体(PTCBI, n型)と鉛フタロシアニン(PbPc, p型)からなる有機p-n接合体系光触媒材料(以下、ITO/PTCBI/PbPcと略す)について、より詳細な検討を行った。ITO/PTCBI/PbPcを光アノードとして用いて、その安定性をFeII(CN6)4ー(電子ドナー)存在下で調べた。1時間の反応時間を1サイクルとして、ITO/PTCBI/PbPcを10サイクル繰り返し使用しても、各サイクルあたりの活性(アウトプット=還元生成物である水素発生量)はほぼ一定の値を示し、累積の水素発生量とサイクル数は一次の相関を示した。この結果から、本光触媒材料の比較的長期にわたる耐久性が確認された。また、可視近赤外光に応答するPTCBI/PbPc系光触媒材料の有効性を一層確かなものとするために、バンドパスフィルターRT830を用いて近赤外光のみを照射する方法で光触媒実験を行った。近赤外光の照射だけでもPTCBI/PbPc系では光触媒反応が進行した。その一方で、p型層として可視光のみを吸収する無金属フタロシアニン(H2Pc, p型)を用いたPTCBI/H2Pc対照系では、同様の照射条件下でも光触媒反応は起こらなかった。以上のことから、本研究を通して、より効率的な光触媒反応を進めるためには、広域太陽光に応答する光触媒材料の適用が有効であることを実証することができた。本研究を通して、光触媒反応を進める上で広域太陽光の利用が有効であることを実証することができ、平成27年度および28年度の結果を国際的学術論文誌上で公表した。最終年度はペリレン誘導体(PTCBI)をn型層に、チタニルフタロシアニン(TiOPc)あるいはシリコンフタロシアニンジクロリド(SiPcCl2)をp型層にそれぞれ用いて有機p-n接合体を作製した。PTCBI/TiOPc系およびPTCBI/SiPcCl2系ともに、400 nmから1100 nmの範囲で酸化反応を誘起する光触媒材料であることを見いだした。それぞれの有機p-n接合体のヘテロ界面には約300 mV(PTCBI/TiOPc系)、約500 mV(PTCBI/SiPcCl2系)の内蔵電場の存在が確認されたことから、可視近赤外域の光吸収に起因して励起子が生成し、p-n界面における励起子分離により生じたキャリアにより光触媒反応が誘起されたと考えられる。本研究期間において鉛フタロシアニン(PbPc)をp型層としたPTCBI/PbPc系が可視近赤外域の光エネルギーに応答する光触媒として作用することを明らかにするとともに、可視光にのみ応答する対照実験系(PTCBI/無金属フタロシアニン(H2Pc)系)よりも高い光触媒活性を示したことから、広域太陽光の利用がより効率的な光触媒反応を進める上で有効であることを実証した。

しかし、n型層にフラーレン(C60)を用いたC60/PbPc系はPTCBI/PbPc系とは異なり、近赤外域で光触媒活性を発現しなかった。これらは各n型層上で生長したPbPcの結晶構造の違いによるものと考察した。つまり、下地(n型層)に依存した結晶成長が起こり、PTCBI/PbPc系では近赤外光も吸収可能な三斜晶が生長し、一方、C60/PbPc系では可視光のみを吸収する単斜晶が生長したと考えられる。最近の研究から、C60上でも三斜晶のPbPcを得る手がかりを掴んでおり、引き続き検討を進める予定である。広域太陽光に応答する光触媒の開発は大量分解・大量出力の観点から重要な課題である.本研究では, p型とn型の有機半導体からなるp-n接合体をいくつか作製し,光触媒反応に適用した.可視近赤外光に応答する有機p-n接合体系光触媒を見いだし,当該系は全可視光にのみ応答する有機p-n接合体系光触媒よりも高い活性を発現した.本研究により,広域太陽光の利用が光触媒反応を進める上で有効であることを光触媒の応答波長域の点から実証した.可視近赤外域の光エネルギーに応答する活性な有機p-n接合体材料の探索を一層進め,可視域のみならず,近赤外域の光エネルギーの利用が出力上,有効であることを実証していく.また,有機p-n接合体を高活性に導くための方策に関する検討も進めたい.有機p-n接合体系は先行の無機半導体光触媒では実現が難しかった利用波長域の広域化を可能とする光触媒であることを実証した。広域太陽光に応答するより活性な有機p-n接合体を探索するとともに、広域太陽光を利用できる、いわゆる有機光触媒をどのように実用するか、具体的なターゲットを定めるトライアルを進めることも視野に入れたい。光触媒・光電気化学
ＣＡＬＬを活用する英語教育総合システムの高度化に関する研究

本研究は英語コミュニケーション能力養成のためのCALLシステムの効果を分析し、英語教育の改善に貢献することを目指した。まず、CALLによる英語教育を実践する教員に協力を依頼し、CALL授業後のアンケート調査を過去11年以上、1万名以上にわたって実施した。また、本研究グループが主催した研究会やその他の学会等で意見交換を行い、CALLを活用する英語教育の高度化の方策について議論した。研究の結果、三ラウンド・システムの理論に基づいたCALLシステムが高く評価されていることを実証した。しかし、同じシステムを使用しても、学習時間数、教材の選定、等の要因によって効果に影響があることも判明した。本研究は英語コミュニケーション能力の効率的な養成のためのCALLシステムについて、その導入の効果を分析し、CALLを含む英語教育総合システムについて、全国の教育機関で効果的に活用できる汎用性の高い具体的な教育モデルを構築し、我が国の英語教育の抜本的な改善に貢献することを目指している。計画2年目の平成24年度は、以下の方法によりCALLシステムの使用状況とその成果および問題点について大規模な情報収集を行うことができた。まず、前年度に発表したCALL授業後のアンケート調査分析結果に引き続き、他の教育機関における指導例およびアンケート調査結果の収集と分析も引き続き行っている。また、前年度の「千葉大学CALLシンポジウム」の続編として「長崎大学・千葉大学合同CALL研究会」を開催し、三ラウンド・システム以外の方法によるCALLシステムの開発者を招き、講演、研究発表、自由討論会/意見交換会を行うことができた。さらに、別予算を使用して来日した中国のCALL研究者と千葉大学工学研究科の研究者を招いて「千葉大学言語教育センター講演会」を開催することもできた。Windows 8が発売されたことに応じて、タッチパネル式パソコンも含む複数のパソコンで既存のCALLシステムがWindows 8上でも稼動するかどうかを検証した。CALL以外の学習者も含めた英語学習の成果を調査するため、TOEIC, TOEIC Speaking/Writing Tests, TOEFLの受験者延べ2万人以上の結果分析も開始した。以上の成果も踏まえて、あと1年の研究を行う予定である。本研究は英語コミュニケーション能力の効率的な養成のためのCALLシステムについて、その導入の効果を分析し、CALLを含む英語教育総合システムについて、全国の教育機関で効果的に活用できる汎用性の高い具体的な教育モデルを構築し、我が国の英語教育の抜本的な改善に貢献することを目指した。最終年度の平成25年度は、過去2年のまとめと発表を行い、さらにCALL以外の学習方法も含めた成果と問題点の継続的調査のための情報収集と、最新のOSへのソフトウェアの対応状況の調査を行った。まず、これまでの研究成果について、指導理論とシステムの妥当性の観点から国際学会(WorldCALL)で発表した。他の予算での国内出張や訪問者との意見交換、図書購入、テスト結果分析等も含めて、国内外の英語教育とCALLの最新動向について幅広い情報交換と分析も行った。また、本学が開発して他大学に提供している教材、ソフトウェア、サーバー配信システムについても、利用大学からのフィードバックを得て、さらなる分析を今後も継続する。開発済のソフトウェアが年々進化するオペレーティング・システムに対応するかどうかも重要な検討課題であり、DVD-Videoを制御する一部CALLシステムについては、平成23年度にWindows XP/Vista/7への対応に成功したが、Windows 8以降では稼働しないことが判明し、今後の課題として残った。大部分の教材に対応する(DVDを使用しない)CALLシステムについては、Windows XP/Vista/7/8/8.1およびMacintosh/Android/iOSで稼働し、他の予算で購入したハードウェアも含めて、タッチパネル式パソコン、タブレット、スマートフォンでもほぼ問題なく稼働することを確認したが、今後のシステム開発の効率化のためには、新たな方策が必要との提言をした。本研究は英語コミュニケーション能力の効率的な養成のためのCALLシステムについて、その導入の効果を分析し、CALLを含む英語教育総合システムにはどのような要素が必要とされ、どのような組み合わせが最適であるかを探求することで、総合システムのなかのCALLについて、全国の教育機関で効果的に活用できる汎用性の高い具体的な教育モデルを構築し、我が国の英語教育の抜本的な改善に貢献することを目指している。計画初年度の平成23年度は、以下の方法によりCALLシステムの使用状況とその成果および問題点について大規模な情報収集を行うことができた。まず、CALLによる英語教育を実践する全国の研究者や教員に協力を依頼し、CALLシステムの活用状況について情報を収集し、CALL授業後のアンケート調査を依頼した。各教育機関のアンケートデータを収集した結果のうち、過去11年、11,682名分の39項目におよぶ5段階評価結果を「コースウェア」「ソフトウェア」「語彙指導」に分けて分類し、項目間のクロス集計を行うなどして分析した結果について論文を執筆した。さらに、研究代表者・分担者・協力者も含めて延べ65名が集まり「千葉大学CALLシンポジウム」を開催し、講演、研究発表、パネルディスカッション、システム紹介、指導実践についての相談会、意見交換会を行った。

上記は主として国内の成果についてであったが、これを補足するために、図書や研究論文等による資料収集も行った。既存の多数の開発済CALL教材のうちの一部についてWindows XPで動作してWindows 7/Vistaで動作しないものがあり、技術的検討を加えて、外注によりソフトウェアを改善することに成功し、今後も学生や教員によるシステム評価に供することができる見通しがついた。以上の実績に基づき、あと2年の研究をさらに発展させる計画である。本年度は研究集会を1回行う予定であったが、当初の計画に加えて、別予算で来日した中国の研究者を招いた研究会を1回開催することにより、計2回の研究集会を開催し、海外の視点も交えたCALLについての情報交換をすることができた。研究の進展や遅れとは異なる次元の問題ではあるが、既存のCALLシステムをWindows 8で試用したところ、システムの一部が動作しないことが判明した。あと1年の研究期間中に解決できるかどうかは不明だが、今後の課題が残った。震災による予算交付の遅れにともない、本研究で重要な位置を占める研究集会の開催計画も遅れ、招待したかった教員・研究者で都合がつかない場合もあったが、それでも年度内の3月に「千葉大学CALLシンポジウム」を無事開催し、CALLシステムの活用事例と成果について、活発で有意義な情報交換をすることができた。これと並行して、全国の多数の教育機関からCALLシステムのアンケート評価等のデータが集まり、年度内に論文公刊や研究発表を行うことができた。学習者の評価が高いにもかかわらずWindows XPにしか対応していなかった一部CALLシステムをWindows Vista/7に対応させることが長年の懸案であったが、所期の目的を達成することができ、今後ますますの発展が期待できる。しかし、パソコンの環境によって一部不具合が生じる場合もあり、また1年以内にWindows 8の発売が予想され、今後の対応が必要である。研究計画の最終年である平成25年度は大規模な研究集会を開く予定はないが、今後の英語教育の改善のためには研究者集団による共同研究が必要であり、過去2年の研究集会に招くことができなかった研究者を招くか訪問することによって、さらなら情報交換を進めたい。これまで継続してきたアンケート調査に加え、TOEIC, TOEIC Speaking/Writing Tests, TOEFL等のスコアも収集し、さらには図書や研究論文からもCALLの事例研究と成果の収集を行い、3年間の研究成果をまとめる予定である。
カイラル対称性の破れを伴う相転移の検証実験

カイラル対称性の破れを伴う相転移が期待される磁性体ならびに超伝導体を対象として、以下の成果を得た。研究にあたっては補助金で購入した設備備品と既設設備ならびに国内外の共同利用施設を最大限に活用し、成果の一部については内外の学術誌、国内学会、国際会議で公表した。<セラミック高温超伝導体におけるカイラル秩序の微視的直接検証>研究分担者である川村の理論的な考察によれば、フラストレートしたJosephson結合を有する超伝導体において左右回転方向のJosephson超電流ループの形成に対応するカイラル秩序相の発現が期待される。粒径分布を制御したYBCOセラミック高温超伝導体を用いて、カイラル秩序に伴って発生する微視的な微弱磁場をミューエスアール法で直接検出する実験を実施し、超伝導転移温度以下において明確な微弱磁場の発生を検出した。その起源を議論するために実験結果を解析し理論的観点から考察中である。<フラストレートした磁性体におけるカイラル秩序相の検証>フラストレーションのために生じるカイラル磁気秩序を探索する目的で、二次元三角格子系、積層三角格子系、次近接相互作用のある一次元磁性体など多様な系における磁気秩序を研究し、新奇な磁気的挙動を発見した。カイラル秩序を直接見るという観点からは磁性体の場合には色々と創意工夫が必要であり、今後、これまでの経験を生かして多面的な実験を行う。物性研短期研究会においてカイラル秩序の実験的検証についての総括を行った。<ナノ磁性体における量子ダイナミクス>近年、飛躍的な物質合成技術の進展にともない、多様かつ柔軟性に富むナノスケール分子磁性体が構築されるようになり、その量子物性が基礎的にも応用的にも注目されている。この観点から有限個数のスピンで構成される一次元磁気環状鎖{Fe12}、三角と六角の単純構造を基本とするモデル分子磁石{V15}に関する研究を中心として、量子エネルギー準位の決定と、ナノサイズ系における非可逆性に関連した物理現象、特に量子ダイナミクスによる磁気緩和について成果を得て、これらを公表した。カイラル相転移を多彩な物質系において実験的に検証するために、フラストレーションに由来してカイラル対称性を有する磁性体ならびに超伝導体を対象にして以下の計画を実施した。今年度の設備備品として超伝導磁石を購入し磁気共鳴実験環境を整備し、現有設備と国内外の共同利用施設を最大限に活用して実験的研究を実施中である。また、理論的観点から得られた結果についてその起源を注意深く詳細に考察中である。<セラミック高温超伝導体におけるカイラル秩序相の微視的直接検証>超伝導微結晶粒の集まりであるセラミック高温超伝導体では、d波対称性を反映してフラストレートした粒間Josephson結合を有するために、カイラル対称性自体が左右回転方向のJosephson超伝導電流環に対応するカイラル秩序が生じる事が期待される。粒径分布が比較的均一で化学量論比が定まっているために結晶学的に均質な試料が得られる定比化合物YBa2Cu4O8を用いて、カイラル秩序に伴って発生する超電流環による微弱磁場をミューエスアール法で直接検出する予備実験を実施し大変興味深い結果が得られている。<フラストレートした磁性体におけるカイラル秩序相の検証

>カイラル秩序が関与する系としては、二次元三角格子系における自発磁化の発現を伴わないカイラル秩序相、積層三角格子系におけるスピン対称性とカイラル対称性の同時破れを伴う新しい相転移普遍群、連続的スピン対称性を持つスピングラス系におけるカイラルグラス秩序相、次近接相互作用のあるS=1、XY型一次元磁性体におけるカイラル秩序相などがある。典型的なモデル物質群について磁気共鳴、中性子回折、比熱、磁化率、強磁場磁化測定などを駆使した実験を実施した。今後、極端条件下での実験を行う計画である。カイラル相転移を多彩な物質系において実験的に検証するために、フラストレーションに由来してカイラル対称性を有する磁性体ならびに超伝導体を対象にして以下の計画を実施した。今年度の消耗品として、高純度試薬を購入し高品質なモデル物質を作成した。また、昨年度設備備品として購入した超伝導磁石を用いて磁気共鳴実験を実施し、更に、現有設備と国内外の共同利用施設を最大限に活用して実験的研究を実施中である。また、理論的観点から得られた結果についてその起源を注意深く詳細に考察中である。<セラミック高温超伝導体におけるカイラル秩序相の微視的直接検証>超伝導微結晶粒の集まりであるセラミック高温超伝導体では、d波対称性を反映してフラストレートした粒間Josephson結合を有するために、カイラル対称性自体が左右回転方向のJosephson超伝導電流環に対応するカイラル秩序が生じる事が期待される。粒径分布が比較的均一で化学量論比が定まっているために結晶学的に均質な試料が得られる定比化合物YBa2Cu4O8を用いて、カイラル秩序に伴って発生する超電流環による微弱磁場をミューエスアール法で直接検出する実験を実施し大変興味深い結果が得られている。現在、実験結果を解析し理論的観点から考察中である。来年度は、更に、良質の試料の作成と極端条件下での詳細な実験を行う予定である。<フラストレートした磁性体におけるカイラル秩序相の検証>カイラル秩序が関与する系としては、二次元三角格子系における自発磁化の発現を伴わないカイラル秩序相、積層三角格子系におけるスピン対称性とカイラル対称性の同時破れを伴う新しい相転移普遍群、連続的スピン対称性を持つスピングラス系におけるカイラルグラス秩序相、次近接相互作用のあるS=1、XY型一次元磁性体におけるカイラル秩序相などがある。現在、実験結果を解析しており、カイラル秩序に起因する興味深い結果が得られている。カイラル対称性の破れを伴う相転移が期待される磁性体ならびに超伝導体を対象として、以下の研究を実施した。実施にあたっては前年度までに補助金で購入した設備備品と現有設備ならびに国内外の共同利用施設を最大限に活用し、得られた成果の一部については内外の学術誌、国内学会、国際会議で公表した。<セラミック高温超伝導体におけるカイラル秩序の微視的直接検証>研究分担者である川村の理論的な考察によれば、フラストレートしたJosephson結合を有する超伝導体において左右回転方向のJosephson超電流ループの形成に対応するカイラル秩序相の発現が期待される。
元素戦略的視点に基づく立体混雑した高周期典型元素化合物の合成研究

立体混雑したトリアリールホスフィンと機能性部位、特に電子受容体が共役した高周期典型元素を鍵とする機能性分子モデルを合成し、これらが共役系本来の性質に加えStokesシフトの大きな蛍光等トリアリールホスフィン特有の性質を有することを見出した。立体混雑したトリアリールニクトゲン及び各種誘導体の合成、構造、反応性を検討し立体混雑が性質に及ぼす効果が3価3配位化合物で顕著であることを明らかにした。立体混雑したトリアリールホスフィンの酸化還元過程の詳細を明らかにすることを目的として電気化学的な酸化による立体混雑したトリアリールホスフィンの酸化を紫外可視吸収スペクトルでモニターすることにより検討した。トリス(2,4,6-トリイソプロピルフェニル)ホスフィンの過塩素酸テトラn-ブチルアンモニウム-ジクロロメタン中での酸化では、ホスフィンの吸収の消失と対応するラジカルカチオンの吸収の成長が容易に観測できたが、トリス(2,4,6-トリイソプロピルフェニル)ホスフィンを2つ有する系では酸化に対する分子の安定性が低下し同様の条件でラジカルカチオンの生成を明確に観測することは出来ず、より厳密な条件が可能な化学的酸化が好ましいことが分かった。高周期典型元素を鍵とする安定な多段階酸化還元系の構築を目指して、高周期典型元素から成る可逆な酸化還元系である立体混雑したトリアリールホスフィン及びテトラアリールジホスファンがフェノチアジンと連結した分子を合成し、電子供与体同士を連結した系でも適当な酸化還元部位を用いることにより可逆性の良い多段階酸化還元系を構築できることを明らかにした。以前報告した紫色を呈する立体混雑したトリアリールホスフィンとキノンが連結した分子がねじれた実質的に共役が分断された系であるのに対し、立体混雑したトリアリールホスフィンと電子受容体が有効に共役した化合物の合成を目的として、立体混雑したトリアリールホスフィンとボリル基、カルボニル基等の電子受容体が共役した分子の合成を予備的に検討し、ブロモアリール基を有するトリアリールボスフィンをリチオ化し適当な求電子試剤を作用させることにより常法により中程度の収率で合成できることを明らかにした。立体混雑したトリアリールポスフィンが電子受容体と有効に共役したpush-pull型機能性色素の構築を目的として、ケトン、アルデヒド、キノメタン等の電子受容体と共役した立体混雑したトリアリールポスフィンをプロモアリール基を有するトリアリールポスフィンを鍵合成中間体として合成し、その構造と性質を明らかにした。X線結晶構造解析の結果からは電子受容体との共役によるリン原子周辺の構造変化は認められなかった。これらの立体混雑したトリアリールポスフィンのサイクリックボルタモグラムではホスフィン部位の酸化に対応する可逆な酸化還元波と電子受容体部位の還元に対応する非可逆な酸化還元波が観測された。これらの化合物は榿色から赤色を呈し、対応する可視部のππ*吸収及び補色領域での(すなわちStokesシフトの大きな)弱い発光が観測され、酸化電位と還元電位の差に対応した極大吸収波長及び極大蛍光波長の長波長シフトが見られた。また、吸収、発光スペクトルともに極性溶媒中での長波長シフトが見られ、その効果は発光スペクトルでより顕著であり、励起状態での大きな分極が示唆された。一方アルデヒドのMcMurryカップリングにより得られた2つの立体混雑したトリアリールポスフィン部位を有するスチルベン誘導体では共役長は長くなるが、吸収、発光の長波長シフト、溶媒効果ともに電子受容体と連結した系に比べて小さくなった。これらの検討から立体混雑したトリアリールポスフィンを電子受容体と共役させることにより比較的簡便に長波長領域に吸収帯を有しStokesシフトの大きな蛍光を発光する色素が合成できることが分かった。シアノ基が1、2、及び3つ導入された立体混雑したトリアリールホスフィンを対応する(ブロモアリール)ホスフィンとシアン化銅(I)との反応により合成し、これらがシアノ基の導入に従い酸化電位が上昇し、吸収、蛍光波長ともに短波長シフトすることを明らかにした。DFT計算からは主にシアノ基の導入によるリン原子上のHOMOの低下が原因であることが推測された。一方で、X線結晶構造解析から得られた分子構造やリン原子周辺の構造にはシアノ基の影響はほとんど見られなかった。また、これらの化合物ではシアノ基の官能基変換やシアノ基を足掛かりとした共役系の伸長、新たな酸化還元系の構築が可能であり、例えば(4-ジアリールアミノ)フェニルリチウムとの反応後加水分解することにより、カルボニルを介して立体混雑したトリアリールホスフィンとトリアリールアミンを連結することができた。すなわちこれらのシアノ基が導入された立体混雑したトリアリールホスフィンが立体混雑したトリアリールホスフィン構造を有する機能性分子の有用な鍵合成中間体であることを明らかにした。

3つの2,4,6-トリイソプロピルフェニル基を有するトリアリールホスフィン、アルシン、スチビンの酸素官能基化を中心とした反応性を検討し、ホスフィン、アルシンについてはmCPBA酸化により対応するホスフィン及びアルシンオキシドが得られること、X線結晶構造解析から得られたオキシドにおけるリン、ヒ素周辺の結合角は112度程度と大きいものの対応するフェニル体との差はホスフィン等の場合ほど大きくなく、NMRやIRから推測される電子状態の差も立体混雑の影響を3価の場合ほど受けないことが分かった。一方対応するラジカルカチオンと酸素との反応ではオルト位の置換基が関与した生成物が得られることから、これらの系では酸化条件により生成物の違いを示すことが明らかになった。東日本大震災の被害により、研究活動の休止期間が生じ、更に、一部研究設備が破損し復旧が遅れたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度までの成果及び予備的な検討を踏まえ立体混雑した高周期典型元素化合物及びそれらを鍵とする機能性分子の合成及び性質の検討を継続する。平成24年度は最終年度であることを踏まえ、全体の総括を意識して研究を推進する。
古代末期から 9 世紀のプラトン著作伝承の解明に基づく『アルキビアデス I』の校訂

擬プラトン著作『アルキビアデスI』本文全体に対して、主要写本並びに間接伝承主要写本を校合した。また、15世紀からのすべての印刷諸版、ならびに、注釈、異読集等のほぼすべてを閲覧し、現在に至るまで提案された異読をすべて調べ、ほぼそのすべてについて由来と根拠を明らかにし、本文確定のための基礎資料を作成した。また、先行する近代の校訂を更新するものであることを示すために、諸版の校合上の誤りをまとめた。平成23年度は、『アルキビアデスI』の中世主要写本の校合を行い異読を記録しながら、A.Carliniの校訂の再検証を進めた。その過程で、中世プラトン著作関係写本一般の問題についても、『アルキビアデスI』のほか、偽作『定義集』の写本の系統に焦点をおいて、従来の研究の更新を試みた。『アルキビアデスI』については、プロクロスの注釈の写本に伝承されている引用部分lemmaの偽作問題を論じ研究誌に発表した。また、そのlemmaの対象範囲、バーネット版116bまでの本文について、異読を検討、記録し、その結果を所属紀要に発表した。さらに、その範囲の調査をもとに、19世紀以来の諸写本の異読報告、M.Schanzの先行研究を検討の上、『アルキビアデスI』の現存全写本の系譜について、仮説を提出し、現在研究誌に投稿し査読を受けている。また、プラトン著作中世写本一般の問題については、偽作『定義集』の13世紀写本Parisinus graecus 1813を現存中世3古写本と校合し、異読を記録し、所属紀要に発表した。またその写本の独立性について論じ国際研究誌Mnemosyneに投稿し査読を受けている。そのほか、『アルキビアデスI』が問題としているアテネ民衆支配政(デーモクラティアー)については、学会発表を行い学会誌に公刊された。その研究において、『法律』篇における民衆支配政の意義を検討して、テキストに基づいて、プラトンを反民主主義者と理解する立場の偏向を明らかにした。プラトン著作集に組み込まれている『アルキビアデスI』の新しい校訂を果たすことを最終目的とする、3年間の研究の最終年度末において、正しい本文の確定とその論拠を明らかにすることをまだ完全には果たしてはいない。しかし、中世写本全体の相互関係についてはサンプルの校合により仮説を提出した。また、本文全体に対して、主要6写本並びに間接伝承主要写本を校合した。また、Ficinusの翻訳を含め、15世紀からのすべての印刷諸版、ならびに、注釈、異読集等のほぼすべてを閲覧し、現在に至るまで提案された異読をすべて調べ、ほぼそのすべてについて由来と根拠を明らかにし、先の校合と併せて、本文確定のための基礎資料を作成した。その際、先行する近代の校訂を更新するものであることを示すために、Bekker、Stallbaum、Scahnz、Burnet、Croiset、Carlini諸版の校合上の誤りをまとめた。併せて、自分自身の本文前半部分の校合の訂正表も作成した。以上は平成25年度に紀要等に公刊する。以上の研究により、現時点でも、広く使われているBurnet版のapparatus criticusにも誤りがあるし、その更新を企図したCarliniの校合にも主要写本の異読についてなお誤りと脱漏があることが明らかになった。研究計画当初、Carliniの校訂を知らなかったことは、当初の予測よりも成果を限定することになったが、他方、Carliniの成果のおかげで、新しい校訂を行う上で有効な方向付けを得られた。なお、研究計画当初のプラトンの伝承に関する研究についても、『アルキビアデスI』の校訂を補完する作業として中世写本のpunctuationについて国際学会で発表して論集に掲載されるところとなった。また、Tetralogy VIII以降の伝承を明らかにするために偽作集の校合をも進め成果を公刊した。当初の申請後に知り得た、日本の図書館にないACarliniの重要な校訂の前に、本研究の中心的課題について、どれほど研究上有意義な更新を果たせるか危ぶまれたけれども、研究に着手する過程で、後追い的な批判であるものの、A.Carliniの間接伝承の扱いの問題点を明らかにし得た。それ以外の当初の周辺的な研究課題については、当初の申告以上に、進展し、研究分野の新たな課題をすでに成果として提示し得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。A.Carliniの『アルキビアデスI』校訂について、残りの部分の写本校合作業を通じて再検討する。重要な異読について、期間内にすべての個所について最終的な判断を下せるかは未定であるが、校訂ノートを最終的に作成する。このノートについては、期間内に部分的には発表する予定である。

周辺的課題については、現在査読を受けている2研究が受理され公刊されるに至れば、前年業績で報告した現在校正段階にある平成22年国際プラトン学会発表論文と併せて十分であると考えるが、なお、当初申告に含まれるオリュンピオドロスの『アルキビアデスI』注釈におけるプラトン対話篇解釈法についても、研究を進め期間末までに学会誌に投稿を試みたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
各種組織におけるプロラクチン遺伝子発現の検索

本研究は、下垂体以外に乳腺においても直接プロラクチンが合成され、乳腺自身に直接作用しているのではないかと考え、乳腺中のmRNAを抽出し、それを用いて逆転写反応にてcDNAを合成し、PCR反応にて増幅後プロラクチンのcDNAを検出するRT-PCR法を用いて、乳腺においてプロラクチン遺伝子が発現しているか否かを明らかにしようとした。さらに、卵巣や子宮、腎臓、肝臓、膵臓、胎盤等においても同様にプロラクチンの発現検索を試みた。乳腺においては、妊娠中、泌乳中ともRT-PCR法ならびにサザンブロット法によりプロラクチンのmRNAが発現していることが確認された。また、In situハイブリダイゼーションにより泌乳中乳線において、腺胞中にmRNAが存在していることが観察された。さらに、他の組織において同様にプロラクチンの発現を検索したところ、膵臓と、胎盤において明らかにプロラクチンmRNAの存在が確認された。胎盤においてはウエスタンブロッティング法により蛋白の存在を検索したところ、プロラクチン抗体に反応するバロラクチンに比べやや大きかった。この差は何によるかは不明である。膵臓においては、In situハイブリダイゼーションによりランゲルハンス島にプロラクチンmRNAの存在が示唆されたが、プロラクチン蛋白の存在は確認されず、合成量が非常に少ないことが示唆された。膵臓および胎盤において、RT-PCR法によって得られたcDNAをクローニングし、塩基配列を決定したところ、下垂体で発現するプロラクチンmRNAを100%相同であった。
樹状細胞を用いた抗腫瘍効果に関する基礎的解析

macrophage-chemotactic protein-1(MCP-1)には単球系の細胞やリンパ球に対する炎症部位への走化作用がある。われわれのこれまでの実験で、担癌マウスの所属リンパ節にはMCP-1の発現が認められなかったことを確認している。BMから誘導されたDCはRT-PCRのレベルで、MCP-1、MIP、IL-12の発現が認められた。MCP-1、MIPの発現は、IL-12に比べ著明であった。培養上清にMCP-1は100pg/mlレベルでの産生が認められたが、IL-12は検出されなかった。培養上清のMCP-1産生量は培養開始後1214日目に最も多かった。DCには強いMCPの発現が認められたことから、腫瘍免疫の際にDCを付加した場合の抗腫瘍効果が誘導されるメカニズムの一つに、DCのMCP分泌による免疫系細胞の動員が示唆された。またMCP-1の観点からは、DCの培養は12日から14日目のものがより効果的ではないかと思われた。
可変的骨格構築法によるガンビエロールの合成と構造活性相関研究

ガンビエロールは,食中毒シガテラの原因である有毒渦鞭毛藻Gambierdiscus toxicusの培養藻体から単離構造決定された8環性(ABCDEFGH環)の海洋産ポリ環状エーテル化合物であり、マウスに対する最小致死毒性はMLD_5050μg/kgで強い神経毒作用を示す。しかし,天然からは極微量しか得られないことや渦鞭毛藻の培養生産性が遅いことから,天然物による構造活性相関研究を行うことは困難な状況にある。そのため,化学合成による類縁体も含めた試料の供給が望まれている。このような背景のもと、ポリ環状エーテル神経毒ガンビエロールの合成研究を実施した。昨年度までに確立した合成法を基盤に、オキシラニルアニオン法によるD環の構築、ラジカル環化によるC環の構築、ビニルエポキシドの6-エンド閉環によるB環の構築、ヒドロキシケトンの還元的環化エーテル化によるA環の構築を逐次行って、ABCD環フラグメントの大量合成を行った。ついで、ブロモビニル基を有するエポキシスルホン誘導体から発生させたオキシラニルアニオンとの反応,続く6-エンド閉環反応によって6-員環ケトンを形成し、これを環拡大反応に付して7員環ケトンに変換することによりABCDE環の構築に成功した。ケトンを還元し不飽和エステル側鎖を導入したのち、ビニルラジカルによるラジカル環化反応によってエキソメチレン構造を有するF環を合成した。エキソメチレンのジオール化、エポキシドへの変換、還元開裂によって第3級アルコール構造を有するABCDEF環フラグメントの合成を達成した。今後は、3炭素単位からなるオキシラニルアニオンを2回反応させて、GH環を構築する予定である。ガンビエロールは,食中毒シガテラの原因である有毒渦鞭毛Gambierdiscus toxicusの培養藻体から単離構造決定された海洋産ポリ環状エーテル化合物であり、マウスに対する最小致死毒性はMLD_<50>50μg/kgで強い神経毒作用を示す。最近,ガンビエロールがブレベトキシンの電位依存性ナトリウムチャネルヨへの結合を弱いながら競争阻害することも明らかにされるなど,その活性発現機構の解明に関心が持たれている。ガンビエロールは8環性(ABCDEFGH環)のポリ環状エーテルである。昨年度の研究においてガンビエロールの左半分に相当するABCDフラグメントをD→C→B→A環の順に環を伸長させるルートにより合成した。しかし、CD環部分の合成に22工程を要したことから、本年度の研究ではより効率的なCD環構築ルートの開発を行った。その結果、D環をエポキシスルホンから発生させたオキシラニルアニオンを用いて合成したのち、ヨウ化サマリウムを用いるラジカル環化反応によってC環を構築する合成方法を確立し、15工程でCD環を合成することができた。次いで、CD環フラグメントへのB環の構築は、ビニルエポキシドへの水酸基の6-エンド閉環反応を用いて行い、次いで、ジチアンとエポキシドのカップリング反応、ヒドロキシケトンの還元的エーテル化反応などを行ってA環を構築した。本合成法によりガンビエロールのABCD環フラグメントのグラムスケールでの合成法を確立することができた。
農政改革下における担い手育成支援と地域営農システムの実証的研究

農政改革下における担い手育成支援と地域営農システムに関して、主に農地中間管理機構を活用した取り組みに関して、その実績と制度設計上の課題に関して取りまとめた。担い手の構造変動と水田大規模経営の展開方向を整理する中で、雇用型・複合型大規模化が進むとともに、6次産業化を含む生産関連事業への事業範囲の拡大が確認できた。こうした担い手の経営展開を支えるためには、中間管理機構による農地集積支援のみでは限界があり、農地管理、雇用管理、6次化の推進、販売戦略による補完が必要であり、関係機関を巻き込んだ地域一体的農業支援システムの確立が必要である。本年度は、第4次の食料・農業・農村基本計画の策定年であったため、水田農業に関わる制度改正について検討を進めた。特に、水田農業をめぐっては、農地中間管理機構が各県において整備され本格的に始動する一方、米価の急落と米直接支払い交付金の削減により水田農業の担い手に大きく影響してきている。農地中間管理機構においては、主に栃木県における取り組みに関して検討を進めると共に、農地中間管理機構発足に伴う集落営農法人化の動き等に関して検討を進めた。また、県の農地中間管理機構の評価委員に就任することで、その実務的な問題点等に関しての知見を収集しているところである。もう一つの課題は、昨年度急落した米価の動向と米政策改革に関わる米価下落と生産調整に対する動向の検討である。経営所得安定対策においては、水田農業におけるコスト構造と独自販売などの収益性改善に向けた取組に関して検討した。特に大規模層の個別経営、及び組織経営体における生産コスト分析等を行い、生産費調査や営農類型別経営統計の整理等を行った。また、集落営農実態調査等の統計を用いて、集落営農における組織的対応と組織内分業、及び、生産調整への対応方式等について検討を進めた。また、集落営農の実態把握に向けて、主に栃木県における集落営農の取り組み、及び、農地中間管理機構の活用状況等について、その実態調査と機関調査を行い、その動向分析の準備を進めた。特に、農地中間管理機構の活用については、地域集積協力金の取得が集落営農組織法人化の契機として機能しており、法人化を契機に転作部門に加えて稲作部門も共同する動きが進とともに、地域の農地集積と土地利用調整に対する取り組みが進展しつつあることが確認できた。27年度は、農業問題研究学会の編集委員長として学会誌の編集発行、県農政審議会における委員長として県農業長期計画の策定に関与したため、学外での活動に時間がとられ、予定していた現地調査の数を制限せざるをえなかった。こうしたなかで、本年度は農業の担い手育成に関わる農地中間管理機構の調査を中心に、栃木県、新潟県の現地調査と農業関係機関調査を行った。また、関連する研究会や学会に参加し、情報収集に努めた。また、栃木県の農地中間管理機構における評価委員を務め、その取り組みの実態について検討を行った。農地中間管理機構に関しては、その1年目の実績が出たばかりであり、多くの問題を抱えていた。多くの地域で県公社を母体に中間管理機構が設立されたが、その実績はまだ低位に留まり、集積目標との関係では5%程度に留まっている。県域全体への周知、働きかけにおいてマンパワーが不足しており、市町村等との連携システムの確立が不可欠となっている。また、流動農地においては、JAを中心とする農地集積円滑化事業との使い分けが進行しており、制度上の問題も抱えている。特に、中間管理機構では農地の集積過程と配分過程を分離し、所有者や地元の意向を切断した点にその特徴があるが、こうした措置に関する不信感が根強い。また、相続農地や抵当権など農地の属性によって使い分けが進行しており、制度的な問題を抱えている。加えて、貸借契約上の問題として、10年以上の長期契約、物納制の困難、担い手における規模拡大加算の廃止による受け手メリットの喪失など多くの問題を抱えていた。地域の取り組みとしては、人・農地プランとの連携が問題となる。中間管理機構の具体的取り組みにおいては、担い手の選定、農地流動化の方向性において、その方針の共有化が十分でない事例も見られた。中間管理機構の初年度の全国実績の検討、全国で相対的に進展している新潟県、栃木県の中間管理機構の取り組みの実態調査を行った。こうした研究成果は、農業関連雑誌に投稿するとともに、学会等で中間管理機構に関わる報告の座長を務め、その情報収集にも努めた。TPP交渉がアメリカ不参加により、ほぼ中断することが決定しており、日本農業を取り巻く国際環境は大きく変化した。ただし、それに代わり、日米二国間交渉が今後本格化することが予想され、そうした動向に引き続き留意していく必要がある。土地利用型担い手をめぐる環境は、平成30年より国による生産調整配分が廃止されることから、ポスト生産調整を横目に、農業団体中心の需給調整対策が求められている。全国的には農業団体と共に、県等自治体で参考値等を配分予定であるが、生産調整に対する規範が崩れた場合、米価の下落と産地間競争が強まることが懸念されている。

こうした中で、各地域では担い手への農地集積と、集落営農など集団的組織化により担い手への農地集積を8割にまで引き上げることを目標としており、県単位で設立された農地中間管理機構を活用した農地集積の事例も見られる。中間管理機構では、それまでの貸借関係と比較した場合、単なる農地の中間保有に留まらず、流動農地に対する受け手を公募する点にその特徴がある。しかし、農地の借受段階と貸付段階の分離により、事務手続きが煩雑化すると共に、貸借決定までの期間が長期化、加えて従来現物小作料が認められていないなどの点で、その活用はなお低位に留まっているのが現状である。こうした中で、圃場整備と連動した農地中間管理機構の活用が全国的に広がっており、そうした取り組みに着目する必要がある。本年度は、こうした問題状況をを踏まえて、個別集積タイプの地域と集落営農集積タイプの地域を念頭に調査を行うと共に、2年目の農地中間管理機構の活用状況を全国的に検討することで、担い手形成と農地流動化、農地管理の課題を実態的に検討してきた。アメリカ大統領選の影響で、TPP交渉の動向が不透明になり、TPP合意を前提にしていた農政改革の動向も若干変化しつつある。今後の日米二国間交渉の動向も視野に入れながら、農政改革の動向と影響について検討していく必要がある。県の農政審議会と宇都宮市の審議会の会長に就任したため、予定より実態調査の日程確保が難しく、少し実態調査が遅れている。他方、センサス統計の公表(継続中)、農地中間管理機構の実績統計、経営所得安定対策のと莉組む動向などのデータ収集と分析は順調に進展してきている。ただし、担い手の動向をめぐっては、平成30年からの国による生産調整配分廃止と、経営所得安定対策の一部収入保険制度へ移行が検討されており、そうした制度改定の中身がまだ未確定なものも多く、制度変更について引き続き情報収集とその影響について検討していく必要がある。担い手の動向に関しては、農地流動化の進展と大規模化が加速化してきており、個別経営で50ha以上、集落営農で100haを超える経営体も珍しくなくなってきている。また、圃場整備や中間管理機構の活用を契機に、担い手の組織化や集落営農の育成を図る事例も見られ、担い手の形態は多様化してきている。他方、担い手の高齢化も進展してきており、世代交代を契機に、担い手がグループ化して法人化を目指す形態も見られる。現時点では、担い手の育成と共に、事業継承を視野に入れた組織化の形態が問題となっている。加えて、こうした担い手組織の補完組織、あるいは、地域の主要な生産主体としてJAや自治体の出資した公協型担い手の育成も進展してきており、こうした担い手の多余蘊化に対応した地域営農システムの確立が課題となっている。農政改革下における担い手育成支援と地域営農システムについて、主に農地中間管理機構による農地流動化と担い手育成システムについて、その実績の全国的動向を整理検討した。
layer transferによる高移動度材料3次元集積CMOSの精密構造制御

(1) layertransferによるチャネル形成技術・・・(100)面と(111)面Ge基板に対し、smart cutによるGOI形成条件の最適化を行い、酸素イオン注入条件とアニール条件の絞り込みを進めた。また酸化濃縮法により圧縮ひずみGOI構造が形成でき、10nm以下の極薄膜でもひずみが維持できることを示した。ELO法によるlayertransferでは、HELLO法によりGOI構造の膜厚揺らぎを効果的に低減できることがわかった。その結果、10nm以下の極薄膜領域ではGe薄膜の均一性が移動度特性を大きく支配することが明らかになった。一方、III-V-On-Insulator構造の実現のため、InAs基板にsmart cut技術を適用し、(111)面を用いることで、(100)面よりも膜厚平坦性、均一性に優れたInAs-OI構造が実現できることを明らかにした。(2)低温SD形成と3次元CMOSコテクティビティ技術・・・III-Vチャネルに対する低温SD形成技術として、InAsチャネルに対し、Niとの合金であるNi-InAsをSDとするメタルSD構造を検討した。この構造で問題となるNi-InAs/InAsとのコンタクト抵抗とNi-InAs層の抵抗を精密に評価することができる、InAs-OI構造を用いた新しい寄生抵抗評価手法を提案し、コンタクト抵抗の実測に成功した。(3)高品質MOS界面形成技術・・・Ge MOS界面特性向上の点で重要な遅い準位に関し、新しい評価手法を提案し、膜中に存在している遅い準位と高電圧ストレス条件で発生する遅い準位の分離に成功すると共に、遅い準位低減のための指針を提示した。また、III-V MOS界面準位形成の機構を明らかにするために、電子電流と正孔電流と生成界面準位との関係を調べ、正孔電流との間に強い相関があることを明らかにした。(1) layer transferによるチャネル形成技術・・・高性能GOI n-MOSFETが期待できる(111)面に対しても、良好なGOI層が形成できるsmart cutとアニーリングの条件を見出すことができた。また、高性能GOI p-MOSFETが期待できる(110)面に対しても酸化濃縮法の検討を開始した。更に、GOI構造においてLayer transfer時のバック界面の形成方法について検討を行い、バック界面にSiのパッシべーション層を挿入することでホール移動度の低減を抑制できることを明らかにした。III-V-OI構造向けのドナー基板形成技術として、GaSb基板上InAs/GaSbヘテロ接合の結晶成長に取り組み、基板成長前表面処理・成長条件の最適化を行った結果、表面ラフネス2nm程度まで低減したことで、転写への準備が整った所である。(2)低温SD形成と3次元CMOSコテクティビティ技術・・・3次元積層構造での低温SD形成では、メタルと半導体との合金からなるメタルSD構造が最も有望であるが、懸念点の一つは半導体層とのコンタクト抵抗である。今回想定しているIII-VnMOSFETやGe p-MOSFETでは、それなりに低いコンタクト抵抗値が想定されるので、比較的低い抵抗領域で精度の高いコンタクト抵抗測定手法の確立が必須であった。今回、極薄OI構造を用いて高精度にコンタクト抵抗を測定できる評価素子構造を考案し、実際に高精度な評価ができることを実証した。(3)高品質MOS界面形成技術・・・Ge MOS界面欠陥の低減に関し、Yなどの元素がGe酸化膜ネットワークの強化に役立つことが明らかになった。また、InGaAs/InAs MOS界面に関しては、界面準位生成に関して、正孔電流の重要性が明らかとなり、ゲート電極の選択など正孔電流低減の可能性を図るべきであることが分かった。(1) layer transferによるチャネル形成技術・・・Geへのsmart cut技術の適用に関しては、GOI上のMOSFET作製プロセスの最適化を進め、優れた素子特性の実現を目指す。また、平坦性の向上と均一な薄膜化手法を開発して、極薄(100)/(111)GOI MOSFETの素子動作を実現する。酸化濃縮法を用いたGOI構造に関しては、(110)GOI MOSFETの実証を目指す。一方、smart cut法によるInAs-OI構造に関して、CMPプロセスの最適化により平坦性に優れた薄膜InAs-OI構造の実現を目指すと共に、キャリア濃度の低減など電気特性の改善を進める。更に、ELO法に用いるドナー基板の形成技術の高度化(エピ構造、平坦性など)とIII-V-OI構造の作製、面方位を変えた基板を利用してELO法に用いるドナー基板の形成を行う。加えて、超薄膜化によるバンド構造等の評価を進める。(2)低温SD形成と3次元CMOSコテクティビティ技術・・・InAs-OI構造におけるメタルSD構造のコンタクト低減手法を探索すると共に、金属とGOI層との合金によるメタルSDを用いたGOI構造に対しても、同様の寄生抵抗の評価を進める。また、III-V/Geスタック構造でのメタルSD形成について、具体的な検討を始める。更に、3次元CMOS構造のための転写材料の最適化と2階層化を進める。2階層化した上下の半導体層に対してViaを介して電気的なコンタクトを形成する手法を開発し、デバイス動作実証を目指す。(3)高品質MOS界面形成技術・・・(100)/(111)Ge MOS界面に関し、高い電子移動度を実現するためのMOS界面形成方法を検討する。また、InGaAsやGaSbに関して、ALD前の表面処理を含めて、界面準位低減の方法を検討すると共に、界面準位の形成機構の明確化を進める。(1) layer