hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト扁平上皮癌における肺転移およびリンパ節転移に関する研究

当科で継代培養しているFI細胞は、肺転移、リンパ節転移、節外浸潤、高カルシウム血症、白血球増多症、悪液質などの特徴をヌードマウス移植時にも再現できる高悪性口腔扁平上皮癌株である。高悪性ゆえに1ヶ月程度で悪液質を起こし、死亡する。担癌ヌードマウスの肺転移巣または所属リンパ節転移巣をそれぞれ更にin vitroで培養し、皮下再接種する操作を繰り返し、高肺転移株(L)及び高リンパ節転移株(N)を確立した。両細胞と親株(FI)の腫瘍生物学的特性について比較検討した。その結果、L細胞は高肺転移株であることが示された。形態的には、L細胞及びN細胞は細胞間接着がFI細胞よりlooseなコロニーを形成した。共に白血球増多症を惹起したが、腫瘍体積当たりの平均白血球数ではL細胞(1×10★/cm★)は、FI細胞(5×10★/cm★)より明らかに増加していた。また、L細胞は培養上清中にFI細胞の約50倍(48時間で20ng/ml)、N細胞は約10倍(48時間で1ng/ml)高濃度のG-CSFを産生していることが新たにわかった。FI細胞はG-CSFRを発現しており、rG-CSF、抗G-CSF中和抗体を用いた実験結果から、G-CSFは弱い自己増殖促進因子として働いていた。この結果肺転移とG-CSFとの関連が示唆された為、一般的な口腔扁平上皮癌患者で検討した。その結果、原発巣組織での免疫組織学的にG-CSFR及びG-CSF陽性率はともに56/106(53%)であった。G-CSFR発現は、原発巣のサイズ、病期、死亡の有無、G-CSF発現が、G-CSF発現は、原発巣のサイズ、G-CSF発現がそれぞれ有意な(p-<0.01%)関連因子であったが、リンパ節転移(p=0.15)、肺転移は関連していなかった。5年生存率はG-CSFR陽性で78%、陰性で45%と有意差が見られ、G-CSFRは予後因子として重要であることが明らかになった。当科で継代培養している高悪性の口腔扁平上皮癌株Fl細胞をヌードマウスに皮下接種し、肺転移巣したものを更にin vitro培養し、再度皮下接種するといった過程を繰り返すことで、高肺転移株(L)を確立した。このようにして得られたL細胞と親株(Fl)の腫瘍生物学的特性について比較検討した。その結果、L細胞は皮下移植により肺に多数の転移結節を形成していたが、Fl細胞では転移結節は殆ど見られなかった。また、形態的にはFl細胞はconpactに凝集するコロニーを形成するのに対し、L細胞は細胞間がlooseなコロニーを形成する特徴が見られた。両細胞をヌードマウスに接種した時には、腫瘍の増殖速度に殆ど差は見られなかったのに対し、in vitroでは、L細胞はFlの約2分の1の増殖速度であった。

また、Fl細胞は元来白血球増多症を起こしていたが、in vivoでは、腫瘍体積あたりの白血球数はLで1×10^5/cm^3、Fl細胞で5×10^4/cm^3と、L細胞では有意に白血球が増加していた。これをin vitroでみると、L細胞は48時間培養により培養上清中に20ng/ml(Fl細胞の約50倍)というかなり高濃度のG-CSFを産生していた。更にrG-CSF及びG-CSF中和抗体を用いた実験結果より、G-CSFは、弱い自己増殖促進因子として働いていることが明らかになった。また両者は、免疫組織染色より共にG-CSF受容体(G-CSFR)を発現していることが明らかになった。来年度は同様にして得られた高リンパ節転移株(N)においては、どのサイトカインが増減しているのかを比較検討したい。また、Fl細胞においてG-CSFが果たす役割についても検討してゆく予定である。当科で継代培養している高悪性口腔扁平上皮癌株F1細胞をヌードマウスに皮下接種し、肺転移巣或は所属リンパ節転移したものをそれぞれを更にin vitroで培養し、皮下再接種する操作を繰り返し、肺好転移転移株(L)及びリンパ節好転移株(N)を確立した。L細胞、N細胞と親株(F1)の腫瘍生物学的特性について比較検討した。その結果、L細胞は皮下移植により肺に多数の転移結節を形成する肺好転移株であることが示された。形態的には、細胞がcompactに凝集するコロニーを形成するF1細胞に対し、L細胞は細胞間がlooseなコロニーを形成する特徴が見られた。両細胞は担癌ヌードマウスで、腫瘍体積あたりの平均白血球数でL細胞でlx10^5/cm^3、F1細胞で5x10^4/cm^3と白血球増多症を惹起するが、L細胞では有意に白血球が増加していた。また、L細胞は培養上清中にF1細胞の約50倍(48時間で20ng/ml)高濃度のG-CSFを産生していた。また、免疫組織染色よりG-CSF受容体(G-CSFR)を発現しており、rG-CSF、中和抗体を用いた実験結果より、G-CSFは弱い自己増殖促進因子として働いていることが明らかになった。この結果肺転移とG-CSFとの関連が示唆された。臨床的には、口腔扁平上皮癌新鮮症例106人における原発巣組織での免疫組織学的なG-CSFR及びG-CSF陽性率はともに56/106(53%)であった。G-CSFR陽性では、腫瘍サイズ、病期、原病死が有意な(p<0.01%)関連因子であったが、リンパ節転移は関連していなかった(p=0.15)。5年生存率はG-CSFR陽性で78%、陰性で45%で有意差が見られ、予後因子として重要であった。N細胞は、リンパ節転移活性が不安定であった為、再度クローニングした。その結果37種類のクローンがえられ、現在解析中である。
同時雌雄同体動物における性的共食いの進化条件

配偶行動中に配偶相手を捕食する性的共食いは、雌雄異体の陸上節足動物だけで知られていたが、同時雌雄同体の海産軟体動物であるキヌハダモドキも行うことを確認した。これまでの例では、捕食される雄も配偶相手の産卵数を増やして繁殖成功を上げていたが、キヌハダモドキでは食う側も食われる側も繁殖成功を上げていなかった。数理的に検討したところ、雌雄同体種で性的共食いが進化するのは基本的に進化的軍拡競争の結果と考えられたが、特別な条件下では進化的安定戦略として進化することがわかった。キヌハダモドキでは独特の摂餌様式によってこの条件が満たされていて、同属内でも本種だけが性的共食いを行うことも説明できる。本年度は、主な研究対象であるキヌハダモドキの共食い行動の発達を確認するため、発達段階ごとに共食い行動の発生頻度の変化を研究した。神奈川県葉山海岸では、体長6-9mm程度の最小サイズの幼体が秋に出現し、冬季から春季にかけてゆっくり成長を続けて亜成体(外部から生殖口がはっきりと確認でき、同種個体に出会うと交接器を伸張させるが長さが不足して交尾には至らない段階)に達する。その後、5月になって性的に成熟して交尾を行える個体が出現した。幼体を同種他個体と出会わせると、接触した途端に(主に接触された側ではなく接触した側から)体を反転させて逃避した。しかし、一部(10%以下)の個体は逃避せず、出会った相手を攻撃した。さらに成長して体サイズが大きくなるとともに、逃避ではなく攻撃を選択する個体が増加し、15mm程度の(成熟直前の)亜成体では20%程度が攻撃した。攻撃された個体は反撃することもあれば、逃避することもあった。また、いったん逃避を行い始めた個体が再反転して相手を攻撃することも観察された。一方、20mm程度で成熟した個体は出会うと必ず攻撃し、逃避した個体はいなかった。この結果、成体どうしの出会いではどちらか一方が必ず共食いされることとなった。これまでによく研究されているカマキリやコガネグモの性的共食いの発生頻度が低かったことに比べると、これは際立った違いである。また、内部生殖器系の形態観察を行ったところ、近縁種とは異なり、精子貯蔵器官である受精嚢の壁が筋肉質ではなく著しく薄いことが分かった。これは、大型の交接器を体内に収納するための適応であると考えられるが、詳しくは次年度以降に組織学的研究を行って解析する予定である。DNA実験については、父子判定を行うためのプライマーの開発を行ったが、キヌハダモドキのDNAの特異性のため開発に時間を要し、まだ十分な数を確保できていない。本年度の最大の成果は、キヌハダモドキの性的共食いが、W.D.Hamiltonによって提唱されたspiteful behavior(敵対行動)に相当するのではないかという着想を得たことである。HamiltonはrB-C>0 (r:血縁度、B:対象個体の利益、C:行為個体のコスト)が成立するとき利他行動が進化するとしたが、このときBが負の値(被害を受けること)かつrが平均血縁度以下であれば、敵対行動が進化することも指摘している。これまでに敵対行動は細菌と多胚寄生蜂の2例見つかっているとされているが、詳細に検討してみると、この2例はいずれも誤りの可能性があるとわかった。一方、キヌハダモドキの性的共食いでは、捕食した個体もされた個体もいずれも繁殖成功は増加しないことが昨年までの研究でわかっている。さらに、捕食した個体が産んだ卵塊を調べてみると、受精率が異常に低いことが今年度の研究で判明した。これは、精子の受け渡しの失敗ではなく、特異な交尾様式に合わせて巨大化した交接器を体内に収納するために受精嚢の壁が筋肉質ではなく薄い上皮組織になっていて、そのことで受精嚢から輸卵管への精子輸送に不都合を生じているとわかった。結果的に、性的共食いは行為個体にとってコストになっていて、敵対行動成立の条件の1つを満たしていた。敵対行動成立のもう1つの条件である、血縁度の低い個体に不利益を与え、高い個体には与えないという識別を行っているかについては、キヌハダモドキにさまざまな成長段階の同種個体を遭遇させてみたところ、卵塊を除いて、すべての同種個体を捕食した。本種は浮遊幼生によって拡散するため、生涯に出会う可能性のある血縁個体は(自分が産んだ)卵塊だけである。したがって、卵塊を捕食しないことは血縁度によって行動を変化させることと同じ意味を持ち、この条件も満たしているとわかった。DNA実験に関して、本研究の対象種の持つ特殊性のため、父子判定実施のためのプライマー作成が難しく予定通り進行していない。現在、十数個の候補プライマーの作成まで進み、有効性試験(多様性の判定)を行ったのちに、父子判定を実施する予定である。また、沖縄で行っている中間的形質を持つ種の採集についても、昨夏に襲った台風の影響で潮間帯の環境が大きく変化したため、うまく採集できていない。さらに、平成27年度の研究中に、当該の共食い行動がこれまで確認されていないspiteful behavior(敵対行動)に相当する可能性が浮上し、それについても理論的に検討する必要が生じた(ただし、これは必ずしも「遅れ」に相当するとは言えないと考えている)。

雌雄同体のキヌハダモドキの配偶行動は特殊で、配偶中に相手を捕食する性的共食いを必ず行う。これまでに性的共食いが詳しく研究されたのはカマキリ、コガネグモなどいずれも雌雄異体種である。雌雄異体種の性的共食いは、雄が交尾相手の雌に食われることでその雌の産卵数を増やして、結果的に自分の繁殖成功も上げていると理解される。しかし、キヌハダモドキでは交尾する両個体がともに卵を持つので、食べられた個体の卵が常に失われることになり、性的共食いを行っても食べた個体も食べられた個体もともに繁殖成功は上がらない。一般に動物の行動は、その行動を行う個体が子孫を残す上で何らかの利益を得ていて、その利益を最大化している、すなわち最適戦略を取っているのがふつうである。これに反して、繁殖上の損をする行動が進化するのは、害他行動(spiteful behavior)か、進化的安定戦略(ESS)かのいずれかに相当すると考えられる。キヌハダモドキの性的共食いは、行為個体も対象個体もともに損失を被っていること、対象個体との間に餌資源を巡る利害の対立があることなど、害他行動のいくつかの条件を備えていたが、共食いによって血縁個体が利益を受けているとみなすには分散の程度が大きく、しかも直達発生など分散を小さくする適応が生じていないことがわかり、害他行動とみなすのは難しいと結論された。一方、性的共食いを行うようになった突然変異型に対して、共食いしない野生型は「共食いに気づいて交尾せずに逃げる」のではなく「交尾したのちに共食いされる」とすると、次第に変異型が増えていくが、少しでも共食いを避けるためにより大型の交接器が有利になり、ついには大型の交接器を持ち共食いする個体ばかりになったと考えられる。この戦略をとることで繁殖成功は上がらないが、他の戦略が侵入できないので、性的共食いは進化的安定戦略とみなされる。当初予定していたDNA父子判定はうまく実施できなかった。同じプロトコルを用いて行った(性的共食いを行わない)他種の解析は問題なく実施できたので、手法や技術的習熟度に問題があるのではなく、キヌハダモドキのDNAに何らかの特殊性があるためと思われる。しかし、本種の受精率が(ウミウシとしては)例外的に低いことが判明して、父子判定を行う必要性が薄いとわかったため、全体的な研究の遂行上は大きな問題とはなっていない。昨年度までの3年間の研究によって、キヌハダモドキGymnodoris citrinaが性的共食い(sexual cannibalism)を行うことを確認した。配偶行動中に配偶相手を捕食する性的共食いは、これまでカマキリ、コガネグモなど雌雄異体の陸上節足動物のみで知られていたが、本研究によって初めて、同時雌雄同体の海産軟体動物であるウミウシ類も行うことが確認された。しかし、陸上節足動物の例では、発生率が10-20%で、捕食される側の雄も配偶相手の産卵数を増やせることで繁殖成功を上げているのに対して、キヌハダモドキ成体では発生率が100%であるにも関わらず食う側も食われる側もそれほど繁殖成功を上げる結果になっていないため、カマキリなどのような最適戦略であるとは考えられない。そこで、最適戦略以外の原理に基づいた行動ではないかと考えて、害他行動(spiteful behavior)戦略や進化的安定戦略(evolutionary stable strategy)に基づいているのではないかと考えて検討してきたが、いずれの解釈でも矛盾が生じていた。
コレステロール動態を標的としたNASHの発症要因の解明と新たな予防法の確立

NASHのモテルラット(SHRSP5/Dmcr)とその系統元である脳梗塞易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)に高脂肪・高コレステロール飼料(HFC)を摂取させることにより、その病理変化及びコレステロール・胆汁酸動態に関与するシグナル伝達経路の解析を行った。具体的な方法として、SHRSP及びSHRSP5/Dmcrの10週齢にHFCを2週間及び8週間摂取させたのち、肝臓・血液サンプルを採取した。また、コントロールとして通常食(SP飼料)摂取させた群の10週齢、12週齢、18週齢の肝臓・血液サンプルも採取した。血液サンプル(血清)から血清脂質、肝機能マーカー、線維化マーカー、インスリンをSRLに依頼し測定した。また、肝臓サンプルよりRNA抽出し、cDNA合成した後、定量リアルタイムPCR法により、コレステロール・胆汁酸動態に関与するシグナル伝達分子の測定を行った。また、病理標本を作成し、SHRSPとSHRSP5/Dmcrを比較し、脂肪・炎症・バルーニング及び線維化のスコアリングをし、NASHの進展状況を比較した。結果として、SHRSP5/Dmcrでは、SHRSPに比べ病理標本のおいて、大脂肪滴及び線維化のスコアが大きく、また血清総コレステロールが高くなっていた。定量リアルタイムPCR法により、カイロミクロンの取込み(LRP1)、コレステロール合成(SREBP2)、脂肪酸合成(SREBP1c)がに関与する遺伝子の発現量増加及び胆汁排泄に関与する遺伝子(RXR、SHP、CAR、PXR、BSEP)の発現量低下を示し、細胞内へのコレステロール取込みの増加し、その代謝物である胆汁酸の胆管排泄低下が、NASH発症に関与していることが示唆された。
キリスト教倫理思想における愛の問題

本研究は、精神科学としての倫理学の視点からキリスト教的「愛」の思想の思想史的吟味、及び、それが現代の倫理的諸問題に対して持ち意義の批判的考察を行った。具体的な研究実績としては次のものが挙げられる。1.研究代表者の濱井は、ウエ-バ-の宗教社会学を手がかりとして古代ユダヤ教における愛の思想の意義、及び、近世宗教改革の時代におけるキリスト教倫理の内実を解明した。ウエ-バ-の視点を援用したこの研究に連関して、研究協力者の横田、羽入は、それぞれキリスト教の同胞愛倫理、プロテスタンテイズムに関する個別研究を行った。2.研究分担者の関根は、旧約聖書十戒に関する実証的研究によって古代ユダヤ教における愛の思想の一断面を提示した。又、古代ユダヤ教思想にニヒリズムとの緊張関係を読み取るという視点から、それの持つ現代的意義に照明を当てた。3.研究分担者の湯浅は、キリスト教的伝統に対する強力な敵対者と見なされるニ-チェのイエス観に着目し、キリスト教的伝統に対するニ-チェのアンヴィバレントな関係に光を当てた。4.以上の他、石村、泉、高橋の名研究協力者は、それぞれ、ヴィ-コ、バルト、プラトンの個別研究を通じてキリスト教における愛の思想の理解のための作業を行った。5.キリスト教の「愛」の思想が持つ現代的意義については、以上の個別研究を踏まえて政治倫理、バイオエシックスの諸問題などをテ-マとして討議を重ねたが、その成果の発表は尚、今後に期さねばならない。精神科学としての倫理学の視点からキリスト教的な愛の思想を包括的に検討するための基板を確立すべく、本年度は、古代から現代までのキリスト教的愛の思想史の通観を行なった。まず、関根清三が旧約聖書における「アハバ-」の意味論的研究に着手し、「創世記」の物語およびいわゆる記述預言者の言説に留目することによって、「背信にもかかわらず、相手を許す愛」の原型を浮彫りにすることを試みた。関根の研究を補完するかたちで、濱井修がM・ヴェ-バ-による古代ユダヤ教やパリサイ人の研究における愛の問題の探究を吟味・検討し、合わせて近世宗教改革の時代のキリスト教倫理の内実を、ヴェ-バ-の視点を援用しつつ解明した。これらの研究で明らかにされた旧約思想ならびに近世のキリスト教思想を、いわゆる初期ヘ-ゲルが近代的なあり方での愛の問題にどのように止揚・統一し、さらに展開させていったかを、山田忠彰が追認し、後期ヘ-ゲルの思想をも射程に入れて、ヘ-ゲルの思想体系全体における愛の宗教としてのキリスト教理解の位置付けを考察した。さらに、この考察を踏まえて、関根が、ヘ-ゲルによる理解を批判しながら、キリスト教の愛について思索を深めたキルケゴ-ルの思想を検討した。このような愛の思想の歴史的通観において、代表者・分担者とも痛感させられたのは、「イエス・キリスト」という表現それ自体がひとつの「問い」であるということであり、また、旧約聖書からイエスを経て連綿として西洋倫理思想史の根幹を流れる「背信にもかかわらず、相手を許す愛」の構造のゆるぎなさである。以上の研究成果は、各人の既発表の諸論考に直接的あるいは間接的なかたちで生かされている。本研究は、精神科学としての倫理学の視点からキリスト教的「愛」の思想の思想史的吟味、及び、それが現代の倫理的諸問題に対して持つ意義の批判的考察を行った。

3.研究分担者の湯浅は、キリスト教的伝統に対する強力な敵対者と見なされるニ-チェのイエス観に着目し、キリスト教的伝統に対するニ-チェのアンヴィバレントな関係に光を当てた。4.以上の他、石村、泉、高橋の各研究協力者は、それぞれ、ヴィ-コ、バルト、プラトンの個別研究を通じてキリスト教における愛の思想の理解のための作業を行った。5.キリスト教の「愛」の思想が持つ現代的意義については、以上の個別研究を踏まえて政治倫理、バイオエシックスの諸問題などをテ-マとして討議を重ねたが、その成果の発表は尚、今後に期さねばならない。
各種エーロゾル曝露による実験喘息,特にその遅延反応への影響

大気汚染質への曝露がモルモットの実験喘息の惹起に及ぼす影響については、被感作動物への抗原チャレンジ後すみやかに起るいわゆる即時型喘息の惹起およびその強度を促進することは、既に筆者らの研究によって明らかとなっているので、この研究においてはその遅発性反応(LAR)に及ぼす影響についての研究を目的とした。実験喘息における遅発生反応については、その重要性,実際的意義が大きいことが指摘されているが、その実験的手段,特に40時間以上に及ぶ被験動物の呼吸状況の確実な把握が難しいこともあって全く手がつけられていないのが実際であった。本研究では、先づこの遅発性反応の確実な捕捉法の開発より開始し、動物をボディプレチスモに入れ、これを呼吸状況の検出系として、その出力を増幅し、これをA/D変換によって数値化(digital化)し、これをハード・ディスクに貯え、後にこのデーターを読み出してこれを数値解析するソフトを開発した。このシステムによって、長時間(40時間以上)にわたる呼吸の状況を、その呼吸数,呼吸気比(呼出延長又は吸気延長の強度),呼吸振幅の低振幅化の程度,パワー・スペクトラム(フーリェ解析),呼吸パターン値の算出などの指標について表現,図示できるようにした。このシステムを利用して、卵白アルブミン抗原およびカンジダ抗原による遅延型反応の惹起およびその検出記録に成功したので、これに【NO_2】負荷(0.5ppm×24hours×4days)を行った場合について検討し、【NO_2】負荷群について、呼吸曲線パターン値の上昇,呼吸数の増加,呼吸気比の上昇(呼出延長),呼吸の低振幅化が起ることを認め、【NO_2】曝露がモルモットの遅発性喘息をも促進することを認めた。
長大土木構造物における免震・制震構造に関する研究

土木構造物の耐震設計に際して用いるべき設計加速度が最近次第に高く設定される傾向にあり、構造物の長大化とあいまって、従来の設計法では部材の設計が不可能にする場合も生じる。こうした観点から、設計地震力を大幅に減少できる構造として、免震ならびに制震構造が脚光を浴びるようになった。本研究は、原子力発電施設や長大橋梁などの構造物に免震・制震構造を適用する場合に考慮しなければならに問題点を抽出すると共に、その解決法を提案することを目的とした。本年度はまず、既に開発済みの構造非線形を有する系の地震応答解析のための汎用解析プログラムを修正・改良して、免震・制震構造を有する長大土木構造系の3次元の地震応答解析に適用可能とした。そして、免震構造物の応答を推定するための方法論を展開し、地盤構造物系の非線形動的相互作用効果を考慮できる動的数値解析法の改良を行い、周波数に依存する相互作用の効果を組み込むための新しい数値時間積分法を開発した。制震特性に関してパラメトリックな検討を重ねて、動的破壊モ-ドと入力強度との関係を見いだし、各種の制震機構の震動制御機能と評価関数の重み係数との関連を明かにした。また、制震構造に要求される事項の中で、地震時の構造部材に発生する応力の減少、地震後における構造物の中立位置への復帰は重要な項目であるので、この点に対して免震材料特性ならびに制震機構と入力地震動特性の及ぼす影響を詳細に解析し、定量的な推定が可能な方法論を展開した。さらに、建物の復元力をオンラインで調整して構造物の応答を制御する方法や入力される地震エネルギ-を構造物内に設けられるエネルギ-吸収装置で消費する工法などとの比較を行い、構造物の動特性が地震動の特性に反応して変化するような自動制御機能を有する構造物の震動制御プログラムを開発した。構造物に免震・制震構造を適用する場合に考慮しなければならない問題点を抽出し、解決法を提案した。まず、免震構造物の応答を推定する方法論を開発するため、既に開発済みの滑動や剥離現象ならびに地盤構造物系の非線形動的相互作用を考慮した動的数値解析法を用い、免震材料の特性や入力地震動の周波数特性が免震構造物の応答に及ぼす影響を検討した。建物の復元力をオンラインで調整して構造物の応答を制御する方法や入力される地震エネルギ-を構造物内に設けられるエネルギ-吸収装置で消費する工法などとの比較を行い、構造物の動特性が地震動に反応して変化する自動制御機能を有する制震構造物の可能性について検討し、震動制御のためのアルゴリズムを開発した。そして、開発済みの構造非線形を有する系の地震応答解析のための汎用解析プログラムを修正・改良し、免震・制震構造を有する長大土木構造系の地震応答解析を行った。さらに、免震材料の特性に関してパラメトリックな検討を行い、動的破壊モ-ドと入力強度の関係を見いだし、各種の制震機構の震動制御機能と入力地震動の関連を明かにし、解析のためのモデル化を行い、入力地震動の振幅・位相特性が、免震・制震構造を有する構造系の応答に及ぼす影響を検討した。このために入力の影響を実時間で評価できる制御則を誘導し、支持地盤との間の相対変位を推定するための方法論を展開した。また、構造物の動的非線形性を考慮した解析に、相互作用の効果を組み込むために数値時間積分法を開発し、相互作用を考慮した場合としない場合について、免震・制震構造系の地震応答の相互比較を行った。さらに、地震時の構造部材に発生する応力の減少、地震後における構造物の中立位置への復帰に対して免震材料特性ならびに制震機構と入力

地震動特性の及ぼす影響を解析し、定量的な推定が可能な方法論を展開した。土木構造物の耐震設計に際して用いるべき設計加速度が最近次第に高く設定される傾向にあり、構造物の長大化とあいまって、従来の設計法では部材の設計が不可能になる場合も生じる。こうした観点から、設計地震力を大幅に減少できる構造として、免震ならびに制震構造が脚光を浴びるようになった。ここでは、原子力発電施設や長大橋梁などの構造物に免震・制震構造を適用する場合に考慮しなければならに問題点を抽出すると共に、その解決法を提案することを目的とした。まず、免震構造物の応答を推定するための方法論を研究開発した。このために、既に開発済みの滑動や剥離現象ならびに地盤構造物系の非線形動的相互作用効果を考慮できる動的数値解析法を用いて、免震材料の特性や入力地震動の周波数特性が免震構造物の応答特性に及ぼす影響を詳細に検討した。建物の復元力をオンラインで調整して構造物の応答を制御する方法や入力される地震エネルギ-を構造物内に設けられるエネルギ-吸収装置で消費する工法などの比較を行い、構造物の動特性が地震動の特性に反応して変化するような自動制御機能を有する制震構造物の可能性について研究を行うとともに、これらを考慮した震動制御のためのアルゴリズムを開発した。さらに、免震ならびに制震構造を有する構造系の動的破壊規範として何を用いるべきかについて検討を加えた。このために、最大勒性率変位応答、累積損傷度、累積塑性変形または累積履歴消費エネルギ-などを用い、これらの間の相互関係を明らかにした。地震の発生確率、地盤の破壊確率、免震構造の破壊確率、構造物の破壊確率について相互の比較を行い、こうした面から、免震・制震構造の適用可能性に検討を加えた。以上の2年間にわたる研究結果をまとめることによって、免震・制震構造の耐震設計基準の試案となる多くの有用な知見を提示できた。
早期英語教育教材に見る語彙と文法の特徴:真に「英語が使える日本人」育成に向けて

児童用英語教育教材に出現する語彙と文法の特徴について英語学・言語学・英語教育学の観点から考察し、(1)そこで使用されている語彙は名詞の割合が非常に高く、(2)主語の動作を表わす種類の動詞が多く用いられ、(3)1人称の主語が多数使用され、(4)「定型表現」が多数用いられることを明らかにした。また、これらの考察結果を踏まえて中学校以降の英語教育との効果的な連携に向けての示唆を提示した。本プロジェクトでは、早期英語教育教材に使用される語彙および文法項目について英語学・言語学・英語教育学の観点から以下の項目について調査を行う予定である。(1)「早期英語教育」(小学校での英語活動)で想定される言語活動で求められる言語能力とはどのようなものか?(2)「中学校でのコミュニケーション重視の英語教育」で想定される言語活動で求められる言語能力とはどのようなものか?(3)上記(1)(2)から得られる言語能力の限界を、「語彙」「文法体系・項目」の点から明らかにし、より「高度な言語活動」を可能にする言語能力とはどのようなものか、そのような言語能力は如何に到達されるのか?初年度にあたる2008年度は、上記調査項目(1)とのかかわりで文部科学省発行の『英語ノート(試作版)』に出現する語彙の品詞割合を調査し、(i)名詞の割合が高いのに対して、動詞の割合が低いこと、(ii)児童が発話する文の主語に1人称が多用されること、(iii)「活動動詞」が多用されていることを明らかにした。そして、『英語ノート(試作版)』は児童の活動を中心とし、英語らしい表現を多数導入していることから、「コミュニケーションの素地を養う」という目的に沿った内容であると結論付けた。上記調査結果は「語彙研究フォーラム2008:第1回JACETリーディング研究会・英語語彙研究会合同大会」(於関西学院大学)で発表し、それをまとめたものがScientificApproaches toLanguage8に掲載された。本科研プロジェクトは、早期英語教育教材に使用される語彙および文法項目について英語学・言語学・英語教育学の観点から記述的調査や理論的研究を行い、その結果に基づき早期英語教育に対する示唆を提供することを目的とする3年間の研究プロジェクトである。2年目にあたる2009年度は、主に、文部科学省発行の『英語ノート』(正式版)に出現する語彙の品詞割合を調査し、(i)名詞の割合が高いのに対して、動詞の割合が低いこと、(ii)児童が発話する文の主語に1人称が多用されること、(iii)swimのような主語の意図的行為を表す「活動動詞」が多く使用されていること、(iv)『英語ノート』に使用される動詞に命令文が可能なものが多く出現し、その動作を実際に児童が体現できるように作成されていることを明らかにした。本研究の詳細については第9回小学校英語教育学会(JES)東京大会(於東京学芸大学)で発表し、その内容を発展させたものをScientific Approaches to Language第9巻(神田外語大学)に掲載した。また、今年度からJACET小学校語彙プロジェクトにも参加し、本科研のこれまでの調査結果を報告するとともに、早期英語教育における語彙選定の手法の知見を生かし、テスト開発ならびに教材分析に貢献している。本プロジェクトでは、早期英語教育教材に使用される語彙および文法項目について英語学・言語学・英語教育学の観点から以下の項目について調査を行った。(1)「早期英語教育」(小学校での英語活動)で想定される言語活動で求められる言語能力とはどのようなものか?(2)「中学校でのコミュニケーション重視の英語教育」で想定される言語活動で求められる言語能力とはどのようなものか?(3)上記(1)(2)から得られる言語能力の限界を、「語彙」「文法体系・項目」の点から明らかにし、より「高度な言語活動」を可能にする言語能力とはどのようなものか、そのような言語能力は如何に到達されるのか?最終年度に当たる平成22年度には、これまでの研究成果の総括をかねて、上記の項目全てに関わるテーマを取り上げ、日本英語学会第28回大会において、「英語学から見た児童英語」と題したワークショップを企画し、児童英語で用いられる動詞や機能語、構文の調査結果、および言語体系の観点から考察した児童英語について、研究代表者の神谷と分担者の長谷川に加え、研究協力者の長谷部郁子、町田なほみと共に、発表・討議し、早期英語の言語的特性を明らかにした。さらに、JACET英語語彙研究会第7回大会(語彙研究フォーラム2010)&第12回JACET英語辞書研究会主催ワークショップ(年次大会)の合同大会において、学外の研究者とともに児童英語で使用される「定型表現」を調査した結果を報告した。さらに、神田外語大学児童英語教育研究センター主催のシンポジウム「効果的な英語教育」にて研究分担者の長谷川が小学校英語におけるタスクと語彙と文のカタチについて考察した結果を発表した。
運動療法にともなう筋組織修復時の細胞外マトリックスの発現の変化と筋支配神経の誘導

筋組織の修復は機能的観点から見て,リハビリテーション医療上重要な問題である。しかし,筋組織の増殖,再生,換言すれば筋組織の修復の第一段階である間葉系組織の移動,分化については十分に知られていない。我々は筋組織修復中の運動療法の役割を検討し,損傷後の早期からの運動療法は筋形成に与わる前駆細胞である筋衛星細胞の活性化と増殖を促し,筋管細胞の発現の上昇が認められ,筋組織の再生が亢進されることが判明した。その際,筋管細胞の周囲にはフィブロネクチン,ラミニンおよびタイプIVコラーゲンが証明された。これら細胞外マトリックスは細胞の接着や移動に重要な役割を果たしていることから,筋損傷局所において筋組織の再構成が起こるためには筋芽細胞の損傷部位への移動や増殖にこれらが関与していることが推測される。また,筋支配神経の誘導にも関連していることも考えられる。筋再生には筋芽細胞の増殖や分化の制御だけではなく,筋損傷に抗して壊死していない筋線維,「surviving fiber」の生存維持の強化も重要であると考えられる。さらに,再生線維の機能獲得には再神経支配が必須である。また,ラミニンやタイプIVコラーゲンなどの細胞外マトリックスも筋再生の調整役として重要なかかわりを持っていることから,筋再生を単なる筋繊維の再生とて検討するだけでなく,「筋・神経系と細胞外マトリックスの相互作用」として捉えて研究をさらに展開したい。ビメンチン、デスミン、muscle-actinおよびミオグロビンは、細胞の接着や移動に重要な役割を果たしていることから、筋損傷局所において筋組織の再構成が起こるためには筋芽細胞の損傷部位への移動、増殖にこれらが関与していることが推測される。そこで、ウィスター系ラットの腓腹筋に0.5%塩酸ブピバカイン0.5mlを注射し損傷を起こさせ、損傷筋が脱分化し再分化へと進行する際にこれらは一様に発現するのか、あるいは分化の時期によって異なった発現を示すのか、さらにトレッドミルによる走行運動によってこれらの発現時期と強さはどのように修飾されるのかを検討した。損傷24時間後には変性壊死を起こした細胞が多数見られた。各抗原陽性細胞は認められなかった。3日後には筋芽細胞の核が連なって筋管細胞を形成しており、それを含む再生筋線維の基底膜直下に、各抗原とも強陽性であった。1週後の再生筋線維はビメンチン、デスミン、muscle-actinはよく染まったが、ミオグロビンの染色性は低下していた。2週後には各抗原の染色性は、1週目に比べ大きく低下した。4週後には再生筋線維はまばらに散在し、各抗原の染色性は認められなくなった。損傷24時間後より毎日速度30m、30分のトレッドミル走行により運動負荷を加えると、3日目までは各抗原の染色性は変わらなかった。しかし、その後染色性は強くなり、1週後にはビメンチン、デスミン、muscle-actinの染色性は低下し、ミオグロビンは染まらなかった。この結果より、運動負荷を加えてもビメンチンやデスミンの合成開始は早まらないことが確認された。しかし、合成量は運動によって亢進するものと推測された。筋組織の修復は機能的観点から見て、リハビリテーション医療上重要な問題である。しかし、筋組織の増殖、再生、換言すれば筋組織の修復の第一段階である間葉系組織の移動、分化については十分に知られていない。我々は筋組織修復中の運動療法の役割を検討し、損傷後の早期からの運動療法は筋形成に与わる前駆細胞である筋管星細胞の活性化と増殖を促し、筋管細胞の発現の上昇が認められ、筋組織の再生が亢進されることが判明した。その際、筋菅細胞の周囲にはフィブロネクチン、ラミニンおよびタイプIVコラーゲンが証明された。

これら細胞外マトリックスは細胞の接着や移動に重要な役割を果たしていることから、筋損傷局所において筋組織の再構成が起こるためには筋芽細胞の損傷部位への移動や増殖にこれらが関与していることが推測される。また、筋支配神経の誘導にも関連していることも考えられる。筋再生には筋芽細胞の増殖や分化の制御だけではなく、筋損傷に抗して壊死していない筋繊維、「surviving fiber」の生存維持の強化も重要であると考えられる。さらに、再生線維の機能獲得には再神経支配が必須である。また、ラミニンやタイプIVラーゲンなどの細胞外マトリックスも筋再生の調整役として重要なかかわりを持っていることから、筋再生を単なる筋線維の再生とて検討するだけでなく、「筋・神経系と細胞外マトリックスの相互作用」として捉えて研究をさらに展開したい。
非線形的画質挙動のＸ線ＣＴ画像の画質測定法の開発と逐次近似的再構成の画質実態解明

X線CTの大きな課題としてX線被曝問題があり、全CTメーカーが逐次近似的再構成法の実用化に注力している。これで被曝を低減しつつ画質を維持向上出来るとされ、肯定的評価報告が相次いでいる。しかし、逐次近似的再構成による画像は非線形場所依存の特性が強いので、従来法による画質測定では臨床実態と異なる結果しか得られない。本研究では、非線形場所依存の画像の画質物理指標(MTFなど)の計測法を開発整備し、一般の計測法の誤謬を明らかにし、そして少なくとも一部の逐次近似的再構成法においては、本質的な画質改善は無いことを明らかにした。多数の講演等によりこれら認識はある程度共有されるに至った。本研究の目的は次の通りである:近年のCTの逐次近似的画像再構成法の画質は非線形挙動をする。非線形的挙動の画質評価の方法は未確立であり、従来の画像評価法を用いることで全くの過大評価となっている。それらの報告の通りに被曝を減らせるのかも信じることはできない状況である。このような問題の解決が目的である。初年度および第二年度は、逐次近似的再構成のうち最も普及しているものについて、低CNRでは雑音低減と倶に解像力低下し、実質的に画質の向上は無いかもしれない兆候を確認した。また、超低CNR非拡大再構成の画像から正確にMTFを求めるために、PSF法、ESF法、LSF法の全てについて雑音耐性を向上させた手法を開発した。さらに、逐次近似的再構成のNPSを正確に把握するために、特に重要な低周波域のNPS計測精度を確保する方法を得た。ここまでにおいてMTF解析とNPS解析の方法論は確立できた。そして、逐次近似的画像再構成法の画質の誤評価問題について、講演と論文による解説で全国の関係者に注意を促した。今年度は、残る物理指標としてSlice Sensitivity Profile (SSP)について初期的試みを行った。予想通りある種の逐次近似的再構成法においては、雑音低減はSSP劣化の代償を伴っていた。従ってMTF,NPSとともにSSPをも低CNRで精確に測定する必要があることが明らかとなった。また、コーン角を持つCTにおいて低CNRでSSPを測定するには特有の困難があることも明らかになった。このSSP測定法を確立する途上である。この後、各種の臨床機の逐次近似的再構成法について、線形動作が期待される低CNR条件においてMTF,SSP,NPSを総合した画質指標を定め、それが従来の解析的再構成(FBP法)と比べて優れているのか同等であるのかを定量的に明らかにする予定である。まず、今年度の計画の第一は、一部のCT実機の逐次近似的再構成の挙動の初期調査である。予定どおり、逐次近似的再構成のうち最も普及しているものについて、低CNRでは雑音低減と倶に解像力低下する、実質的に画質の向上は無いということを定量的に確認した。今年度の計画の第二は、超低CNR非拡大再構成の画像から正確にMTFを求める手法の開発である。予定通り、PSF法、ESF法、LSF法の全てについて雑音耐性を向上させた手法を開発し、精度維持のために必要なCNRのレベルを確認した。本件はH25年度の放射線技術学会および日本CT技術研究会で発表するとともに、論文化する。今年度の計画の第三は、一部のCT実機の逐次近似的再構成のNPSを正確に把握する準備である。予定通り、特に重要な低周波域のNPS計測精度を確保する方法を得た。論文執筆中である。さらに、逐次近似的画像再構成法の画質の誤評価問題について、二度の講演と論文による解説で全国の関係者に注意を促すことができた。最新の学会の状況としては、解像力指標として従来の方法によるMTF測定を行う誤った例は激減しつつあり、また雑音評価にも雑音標準偏差ではなくNPSを採用する例が増えている。両点は我々の研究方向に近づきつつある。我々の活動が認知されたことも寄与しているだろう。しかしそれら研究報告ではMTF、NPSともに極めて低精度であり、逐次近似的画像再構成法を正しく評価できるレベルにはほど遠い。我々が最先端に位置していることは確かである。

(1)アキシャル面内の正確な解像力指標を低コントラスト高雑音条件で得る技術を確立した。(2)および雑音パワースペクトルを正確に計測する技術を確立した。(3)この両技術を駆使して測定した結果、一部の逐次近似的再構成法においては、正味の画質の改善は無く、被曝低減できるという一般の報告は誤りであることは確定できた。(4)一部の逐次近似的再構成法においては、体軸方向の解像力に代償を伴い、アキシャル面内だけでは評価が完結しないことを確認できた。このため、体軸方向の解像力指標としてslice sensitivity profile(SSP)を低コントラスト高雑音で取得する技術を開発した。本技術はまだ最終的な性能確認を要するが、これを用いて(5)多数の逐次近似的再構成法について、体軸方向の解像力の顕著な悪化を定量的に確認した。学会発表等でこれらのことは関係研究者等に報告している。また、多数の講演で一般的な画質評価法の問題や、我々の知見を報告し、合わせて逐次近似的再構成法に対する誤った理解について解説した。これにより、次近似的再構成法の画質の理解と誤った評価法による混乱とについて、少なくとも本邦ではある程度正しい理解され、是正の方向とすることができた。医歯薬学本年度はやや予定よりも遅滞している。開発したMTF解析の諸方法とそれらの計測限界についての研究は、内容的には完成しており当初予定では本年度中に論文化完の予定であったが、まだ草稿ができた段階であり近日中に論文投稿する。NPSについては特に重要な低周波域の計測誤差の由来を明らかにし、高精度計測法も開発し、従って研究としてはほぼ完了しているが、まだ草稿作成中に過ぎない。年内に論文投稿する。残件としては3次元的NPSの解析まで行う必要があるかも知れないが、これは第二年度では無く必要に応じて第三年度と考えていたので、特に遅れてはいない。逐次近似的画像再構成においてSSP劣化の代償を伴う場合があることが明らかとなり、従ってSSP計測も低CNRで行う必要があることも明らかになった。コーン角を持つCTにおいて低CNRでSSPを測定するには特有の困難があることも明らかになった。この問題を解決するSSP計測法を開発している途上であり、シミュレーション画像においては十分な結果を得ているが、CT実機での測定においては新たな困難も見つかり、未だ確立途上である。SSP計測について得た知見は大きな研究成果であるが、予定よりも時間を要してしまっている。今年度は最新の実機の逐次近似(的)再構成の真正な画質改善程度の算出まで行いたいと考えており、真正な画質指標として解像力及び雑音を総合した画質指標であるmatchedfilter SNR(MFSNR)を用いて算出するつもりであった。しかし、体軸方向解像力(すなわちSSP)も逐次近似的画像の画質に深く関わることを明らかにしたので、MFSNRには体軸方向の解像力(SSP)および体軸方向のNPSを組み入れたものを開発する必要があるかも知れない状況となり、見合わせている。この点でも若干遅れていると言える。本年度は概ね目標通りの成果を挙げた。主要な実績については、従前からの調査及び技術蓄積によるものが大きい。超低CNRにおいてのMTF測定法は、過去5年間の研究蓄積に基づくものであり、今回はその技術を系統的にLSF法、ESF法、PSF法に適用し、慎重な性能評価を行った。
FAK族キナーゼCAKβと焦点接着局在Hic-5による細胞形態とJNKの調節機構

1. CAKβ/PYK2は細胞質に細胞骨格に添って分布するが、A点変異CAKβは核にのみ局在し、核内タンパク質のチロシンリン酸化を促進した。COS細胞やCaco2細胞に野生型CAKβを発現すると、細胞の凝集が起こった。A点変異CAKβの発現では、発現量に差が無いにもかかわらず、細胞の凝集が起こらなかった。COS7細胞にGFP-CAKβを発現すると、発現タンパク質は細胞質に局在した。この細胞をLeptomycin Bの存在下に培養すると、GFP-CAKβは核に蓄積した。Hic-5は通常、焦点接着に局在するが、CAKβを共発現すると細胞質に存在するようになった。A点変異CAKβとの共発現では、一部のHic-5が核に見い出された。今後の研究により、CAKβの核における機能を明らかにしたい。2.Hic-5はそのTyr-60がCAKβによりチロシンリン酸化され、この部位にCskSH2ドメインが特異的に結合した。3.CAKβに結合するタンパク質を、酵母two-hybrid系を用いてクローン化した。4.補助金により購入した落射式蛍光読取装置は、CAKβおよびHic-5の変異体cDNAや発現vectorを調製する際に核酸の電気泳動分離像を記録する目的に、また、これらのタンパク質を電気泳動で分離した後、そのWestern-blot像を記録・保存する目的に使用した。
TL-シートによる治療用密封小線源近傍の線量分布測定法の研究

放射線治療用密封小線源近傍の正確な線量分布測定のため開発された、TL-シート固有の空間分解能を明らかにし、米国で使用されている密封低エネルギーγ線源を用いYale大学と共同でTL-シートによる線源近傍の2次元線量分布測定実験を行い、その実績を報告する。2、密封小線源I-125(Model 6711およびModel 6702)およびPd-103(Model 200)近傍の2次元線量分布測定実験を行い、従来の標準測定器LiF-TLDの測定可能範囲(線源から5mm以上離れた領域)で比較した。(1)TL-シートによるI-125、Pd-103のradial dose functionおよびanisotropy constantはLiF-TLDと比べて良く一致した。(2)anisotropy functionはI-125、Pd-103とも線源軸に対し線対称性を示し、線源両端は線源の構造を反映するパターンを示した。3、結論として、TL-シートは広いワーキング・レンジを持ち、少なくとも0.002-5000cGyの範囲で直線性を持つことが知られており、空間的に線量が大きく変化する線源近傍の2次元線量分布の正確な測定素子として、TL-シートの有用性が示唆された。密封小線源近傍の2次元線量分布測定のため開発されたTL-シートの性能を明らかにした。1、TL-シートの空間分解能X線空間分解能用テスト・チャートを用いて軟X線をTLーシートに照射後、室温で発光するTL光子をフィルムに露光、現像しマイクロ・デンシトメータにより、TLーシートのMTFを求めた。その結果、5%レベルで13line pair/mmとなった。また、2次元読み取り装置固有の空間分解能は、最大20line pairs/mm(25μm)となった。2、2次元読み取りシステムの不均一補正X線を一様に照射したTLーシートを読み取り、2次元読み取りシステムの不均一補正のための基礎データを取得した。このデータに基づいて画像処理のソフトウエアを開発し、現在使用している。3、放射線治療用密封小線源Pdー103、Iー125、Irー192近傍の2次元線量分布アメリカ(Yale大)との共同研究で、癌治療の臨床で使用している放射線治療用密封小線源Pdー103、Iー125、Irー192の照射実験を行った。これらの各種小線源の上にTL-シートを置き組織等価型Phantomで挟み、線源から1cmで10cGy100cGyになるよう照射し、2次元線量分布を測定した。標準線量計LiF(LiFの測定可能な範囲に限られるが)と比較したところ1回目の実験では良好な結果が得られた。TL-シートによる治療用密封小線源近傍の線量分布測定法の研究を行い、その実績を報告する。1、米国の永久刺入用および血管内照射用密封小線源評価のための線量分布測定米国の臨床で使用されている永久刺入用および血管内照射用密封γ線源Pd-103、I-125、Ir-192を用い、Yale大学と共同でTL-シートによる線源近傍の2次元線量分布測定実験を行い、従来の標準測定器LiF-TLDの測定可能範囲(線源から5mm以上離れた領域)で比較した。その結果、Pd-103、I-125、Ir-192のanisotropy factorはそれぞれ0.90(0.90),0.94(0.93),0.99(0.98)となりLiF-TLD(括弧内の数値)との相対的差は1.2%以下となり良好な結果が得られた。また、各線源に対しradial dose function,およびanisotropy functionが得られ、線源から1.5cm以内の領域での線量分布が評価できた。2、我が国の血管内照射用線源開発のための線量分布測定京都大学および日本原子力研究所との共同・協力研究により、血管内照射用線源としてγ線源Ir-192Seed(直径0.4mm、長さ3mm)を等間隔に並べた柔軟性のある線状線源の開発を行ってきた。

線量分布の均一性の観点から至適なSeed間隔を求めるため、TL-シートを用いてSeed間隔の異なる数種の線源を用いて線源近傍の2次元分布測定を行い検討した。その結果、血管内照射用線源のSeedの最適間隔は、血管の曲率によって変わるものの、至適間隔は1mm前後となった。また、線源軸に垂直な面での線量分布は、等方的で軸対称となり、2次元分布から3次元分布推定の可能性が示唆された。
キャピラリー電気泳動法による歯からのDNA型分析

室内で1年間保存された抜去歯の歯髄からDNAを抽出し,GenePrint^<TM> SexIdentification System-Amelogeninキット(Promega)を用いたキャピラリーゲル電気泳動法(CGE法)による性別判定を試みた。【試料・方法】CGEは,内径75μm,長さ35cmのキャピラリーカラムにポリアクリルアミドゲル(PAG)を充填し,Quanta4000(Waters)を用いて行った。性別の判定は,エレクトロフェログラムにX特異塩基配列212bp(Xローカス)およびY特異塩基配列218bp(Yローカス)の2本のピークが認められた場合を男性とし,Xローカスのピークのみの場合を女性とした。【結果】CGE法の最適条件を検討した結果,濃度8%で非架橋のPAGを用い,PCR産物の電気注入を200V/cmで80秒間行った後に,7M尿素を含む0.1Mトリス-ホウ酸緩衝液を用いて260V/cmで55分間泳動すると,良好な成績を得ることが判明した。まず,男性の血液DNAからXとYローカスの標準試料を作製し,それぞれをCGEしたところ,それぞれ1本のピークが検出された。ついで,これらの標準試料を混合してCGEしたところ,2峰性のピークが検出された。DNA鎖長の違いから速く検出されたピークはXローカス,遅いピークはYローカスと予想された。さらに,男性歯髄DNAをCGEしたところ,XとYローカスの標準混合試料と同様の2峰性のピークが検出された。そこで,男性歯髄DNAにXあるいはYローカスの標準試料を加えて検討したところ,速いピークあるいは遅いピークがそれぞれ増大し,前者はXローカス,後者はYローカスと確認された。一方,女性歯髄DNAでは,1本のピークが検出された。この試料にXローカスの標準試料を加えて検討したところ,ピークは増大し,また,Yローカスの標準試料を加えた場合は2峰性のピークが認められた。従って,女性歯髄DNAのピークはXローカスと確認された。最後に,男性歯髄DNA10例および女性歯髄DNA9例について検討したところ,すべての例で性別判定は可能であった。