hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リアルタイム式体内設置型放射線照射量測定システムの開発

本研究では放射線治療時における照射線量をシンチレータとして人工ルビーを使用し、リアルタイムでモニタリング可能なシステムの構築を行ってきた。ルビーからの光を光ファイバーで道光しフォトンカウンタに取り込み解析を行う。光量を定量化するために核医学的手法を応用し、X線CTの3D画像から体内に分布する臓器の距離・形状を把握し、光の吸収を補正することで可能とした。本研究期間中に特許の出願を行った。現在までに、購入したフォトンカウンタの基礎的特性・評価を行った。具体的には下記に示す。・フォトンカウンタのX線線量に対する依存性・診断領域X線における直線性の評価・放射線治療領域におけるX線線量と線質に対する直線性の評価これらの評価を行い、実際の使用に耐えることを確認し、豚肉を使用したファントム内に人工ルビーを挿入し、得られた光との相関を検討した。これらに関し大変良好な結果が得られたが、当初予定していたフォトンカウンタを2台同時に使用した本研究独特の同時計数機構を確認するためには、プローブを設置する位置を常に対向とし、一定とすることが大変困難であり、現在このあたりをいかにするかの検討を行っているか、現在所持している機器では困難な可能性がある。これらの基礎的データは医学物理学会を含めて、各種学会での報告を現在準備している。また今後の発展具合により、特許の申請を考慮しており、学会報告と特許における良否の判断を把握していないため、確認している最中である。これらに関し大変良好な結果が得られたが、当初予定していたフォトンカウンタを2台同時に使用した本研究独特の同時計数機構を確認するためには、プローブを設置する位置を常に対向とし、一定とすることが大変困難であり、現在このあたりをいかにするかの検討を行っているが、現在所持している機器でできる範囲でデータをそろえ実験を行っている。得られたデータを基にして、昨年までの目標であった特許を現在申請中(特願2012-048673)であり、昨年までの目標を達成したものと考える。特許甲請準備のため学会等の報告は避けていたが、本年度より順次、学会・論文等で報告する予定である。我々は、平成22年度から科学研究費助成事業の課題番号22611002において“リアルタイム式体内設置型放射線照射量測定システムの開発"と題し研究を行ってきた。この研究では、放射線が治療装置から患者の体内に埋め込んであるsensor(人口ルビー)に照射されると蛍光を発する。その蛍光を体外のプローブを備えた光ファイバーを使用し、別室に設置したフォトンカウンタで検出し蛍光強度に変換する。患者体外の蛍光検出器により無線で情報を受け取ることにより、リアルタイムで治療装置から照射されるsensorへの線量情報が得られる。これをモニタリングして照射量を定量的に評価するとし、一定の考察を得たため、特許を現在申請中(特願2012-048673)であり、科学研究費助成事業の目標を達成したものと考えている。しかしながら、特許申請を控えていたため、学会等の公の発表を行うことが出来なかった。今後、得られた見解をもとにして学会発表・論文発表等を行っていく予定である。また、本研究においては市販を目的とした装置構成までには至っていない。あくまでも定量化が可能である旨の特許を申請したのみであり、より一般化した形で臨床研究を目的とした状況では無い。本システムが一般化されれば、さらなる特許申請、放射線治療装置への現実的な形での導入など社会的利益に対する貢献は多大なものとなる。一般化するにあたり、本研究を行うことでいくつかの問題点が上げられたが、問題点が把握できたことは非常に有効であった。今後の市販化に向けた検討は前述の問題点を一つずつ解決して行く必要があるが、リアルタイム式体内線量測定システムが開発されれば、その信号を元に治療装置の制御が可能であり、正確な照射線量投与と同時に医療事故を激減させることができる。社会が放射線に対する情報に敏感になっている時代だからこそ必要なシステムであると考える。当初の目標であった特許の申請を達成した。今後、学会・論文等での発表を行うことで研究の成果が十分達成されると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。特許申請の関係により、学会等での報告を控えていたが申請が完了したので、今後は論文を含めた発表を行い成果を報告することに主体を置くこととする。本年度で本研究は完了となるが、さらなる発展を目指し、また実際の臨床での使用を目的として、次年度も研究費の申請を行うことを予定している。

本研究により基礎データを含めたバックグランドはできあがったので、これを基にした装置構成を現在検討中であるが、かなり大がかりな構成となり得るため新たな科研費申請は必需であると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。
惑星大気研究を推進させるための基礎調査

21世紀における大気圏・電離圏・磁気圏物理学の一つの目標である,地球・惑星大気圏の基本的成り立ちや構造・力学・大気と太陽風の相互作用さらに生命圏としての惑星大気に関する普遍的・本質的理解へ向けて,現時点での既存知識・理論的枠組・観測手段などを集約・整理し,問題点を明らかにすることにより惑星探査を含む惑星大気研究の将来像を探るための基礎調査を実施した.以下のような5項目について,それぞれの研究の現状と今後の動向を集約・検討した.惑星上昇大気と太陽風との相互作用:上層大気の惑星空間への散逸,逆に惑星空間から惑星大気への物質流入,太陽変動に対する惑星大気の応答,太陽風との相互作用などに関与する電磁気的素過程惑星大気光化学:惑星大気圏内で放射や相変化などエネルギー収支に関与する諸物質の,生滅を支配する光化学的素過程,ならびに輸送を支配する力学的素過程惑星大気力学:超高速気流の生成・維持のメカニズム,濃密(高圧高温)大気の力学など,地球上に存在しない特性や振舞をする大気に関する力学的枠組の構築惑星大気の起源:各惑星大気の組成・構造の分化したプロセスに関する,太陽進化論・太陽系起源論・惑星形成論を背景にした様々な議論の整理惑星大気観測:探査とその推進戦略:探査機・地球軌道上・地上からなどの観測技術に加え,他の地球惑星科学諸分野の進展状況,さらに国内外の技術的革新,経済的制約,社会的許容度などの調査・検討生命の起源:生命の起源に関する現状での理解と問題点,生命探査を含んだ惑星探査計画について調査・検討8月27,28日に東京大学で約60名による「調査報告研究会」,9月24,25日に京都大学で約50名による「調査報告研究会」,3月6,7日に北海道大学で90名による「調査・検討と総合会議を開催した.検討結果は,今後の研究推進の指針ともなるべきものであり,「報告書」としてとりまとめる.21世紀における大気圏・電離圏・磁気圏物理学の一つの目標である,地球・惑星大気圏の基本的成り立ちや構造・力学・大気と太陽風の相互作用さらに生命圏としての惑星大気に関する普遍的・本質的理解へ向けて,現時点での既存知識・理論的枠組・観測手段などを集約・整理し,問題点を明らかにすることにより惑星探査を含む惑星大気研究の将来像を探るための基礎調査を実施した.以下のような5項目について,それぞれの研究の現状と今後の動向を集約・検討した.惑星上昇大気と太陽風との相互作用:上層大気の惑星空間への散逸,逆に惑星空間から惑星大気への物質流入,太陽変動に対する惑星大気の応答,太陽風との相互作用などに関与する電磁気的素過程惑星大気光化学:惑星大気圏内で放射や相変化などエネルギー収支に関与する諸物質の,生滅を支配する光化学的素過程,ならびに輸送を支配する力学的素過程惑星大気力学:超高速気流の生成・維持のメカニズム,濃密(高圧高温)大気の力学など,地球上に存在しない特性や振舞をする大気に関する力学的枠組の構築惑星大気の起源:各惑星大気の組成・構造の分化したプロセスに関する,太陽進化論・太陽系起源論・惑星形成論を背景にした様々な議論の整理惑星大気観測:探査とその推進戦略:探査機・地球軌道上・地上からなどの観測技術に加え,他の地球惑星科学諸分野の進展状況,さらに国内外の技術的革新,経済的制約,社会的許容度などの調査・検討生命の起源:生命の起源に関する現状での理解と問題点,生命探査を含んだ惑星探査計画について調査・検討8月27,28日に東京大学で約60名による「調査報告研究会」,9月24,25日に京都大学で約50名による「調査報告研究会」,3月6,7日に北海道大学で90名による「調査・検討と総合会議を開催した.検討結果は,今後の研究推進の指針ともなるべきものであり,「報告書」としてとりまとめる.
クラスリン依存性エンドサイトーシス関連分子CALMを標的とした白血病治療の可能性

CALM分子が深く関わるクラスリン依存性エンドサイトーシス(CDE)は、急性骨髄性白血病(AML)で高発現が報告されているトランスフェリンレセプター1(CD71)、および、その病態形成の深く関わるレセプター型チロシンキナーゼの内在化に深く関われるとされている。今までの検討により、ヒトAML細胞ではCALMの発現とCD71の発現には相関が認められ、CD71発現量と白血病細胞の細胞増殖におけるCDE依存性の関連が考えられた。ヒトAML細胞におけるCD71発現の詳細な解析を目的に、フローサイトメトリーにてAML32例でのCD71の発現の検討を行った。正常リンパ球分画での発現と比較するとAML芽球分画全体では、有意にCD71のMFI (Mean fluorescent intensity)値が高かった。しかし、急性前骨髄球性白血病(APL)では、以前のウエスタンブロット法での検討同様に、細胞表面のCD71発現量も他のAMLと比べて有意に低く、正常リンパ球分画との発現量の比較においても有意な差は認められなかった。また、APL以外の白血病各病型間でのCD71発現量に差は認められなかった。次いで、AML細胞におけるCD71発現とCDEを標的とする治療法の有効性の関連を検討する目的で、AML細胞株で、CD71発現量とSh-RNAによるCALMノックダウンの細胞増殖に与える影響の関係について検討を行ったところ、両者間に有意な相関は認められなかった。一方で、各細胞株におけるSh-RNAによるCALMノックダウンによる細胞増殖抑制と関連するバイオマーカーの探索を行ったところ、その候補因子を同定した。これらより、クラスリン依存性エンドサイトーシスを標的とする治療法の有効性に関連する新たなバイオマーカーの存在が示唆された。急性骨髄性白血病(AML)におけるエンドサイトーシス関連分子の発現、特徴をもとに疾患層別化を試みる目的で、種々のヒト白血病検体の検体および臨床情報の収集、蓄積を行い、網羅的な遺伝子変異解析を行った。また、エンドサイトーシス関連遺伝子の発現に関する検討を目的に、CALM、EPS15、トランスフェリンレセプター(TFR1)をはじめとするクラスリン依存性エンドサイトーシス関連分子の発現をウエスタンブロット法、RNAを用いた定量PCR法での発現定量化を行う系を確立した。細胞株を用いた検討では、一連の造血器腫瘍細胞株でTFRとCALM蛋白の発現を確認し、CALMに関しては腫瘍細胞系統毎に異なるアイソフォームの発現が確認された。次いで、集積されている患者検体を用いての発現解析の一部を終了した。マウス白血病モデルを樹立するための、マウス骨髄前駆細胞に白血病関連融合遺伝子の遺伝子導入条件の検討を行い、野生型マウスより採取したマウス造血細胞にレトロウィルスを用いて前述の融合遺伝子を遺伝子導入し、マウス白血病モデルを樹立した。また、ヒト白血病細胞を用いたin vivo実験目的に、免疫不全NOGマウスにヒト由来AML細胞の移植を行い、末梢血中のhCD45発現を継時的に観察し、ヒト由来AML細胞の生着ならび継代可能であることを確認し、複数のヒト由来AML細胞でのpatient derived xeno-transplant(PDX)-AMLモデルを樹立した。次いで、ヒト由来AML細胞でレンチウィルスを用いてCALM遺伝子をノックダウンすることを目的に、クラスリン依存性エンドサイトーシス関連遺伝子に対する複数のshRNAを細胞株に導入を行い、ノックダウン効果の確認と今後の実験で用いるshRNAの選定を行ない、現在、一部ヒト白血病細胞に対する遺伝子導入を行っている。患者検体のさらなる収集、その遺伝子変異解析とヒト白血病免疫不全マウスモデル樹立、マウス白血病モデル樹立などの比較的長期間を要する研究、その準備についてはおおむね終了したと考える。研究計画に挙げた、AMLにおけるエンドサイトーシス関連遺伝子の発現と病型に関する検討については臨床検体での解析を終了し、エンドサイトーシスへ依存度が高く、それらを治療標的とするのにより適したAML疾患群の同定を行っている。今後の研究の方向性に関わる非常に重要な検討であり、慎重な解析、さらなる情報収集を行っていることもあり、当初の計画よりやや遅れている状況である。ヒト白血病異種移植モデル、CALM欠失マウス白血病モデルを用いた白血病細胞の分化、増殖におけるエンドサイトーシス阻害の影響に関する検討については、マウスの樹立についてはおおむね終了し、その評価系についての確立も終了しており、現在、実際の白血病細胞を用いた解析を行っている。ヒト白血病異種移植マウスモデル作成に時間を要したが、進捗に関しては当初より予想された範囲内であると考える。急性骨髄球性白血病(AML)と診断された患者検体81例を用いてトランスフェリンレセプター(TFR)、CALM、EPS15のmRNA発現について検討を行ったところ、全ての検体においてTFR、CALM、EPS15の発現が認められ、これらには正の相関が認められた。また、CALM発現量のAMLのFAB分類による検討では一部の単球系のAMLにおいて高発現が認められた。一方で、ウエスタンブロットによる蛋白発現の検討で、ほとんど蛋白レベルでの発現が見られなかった急性前骨髄球性白血病(APL)においても他のAML同様のmRNA発現が認められ、翻訳後修飾等による蛋白発現レベルの調節機構の関与が示唆された。これらより、細胞増殖に必須なTFRの発現とCALMおよびEPS15mRNA発現の密接な関係が示された。

AMLで高頻度に認められる活性型変異レセプターチロシンキナーゼ(RTK)と野生型RTKへのリガンド刺激やチロシンキナーゼ阻害剤の細胞局在などへ与える影響について検討を行った。FLT3、KITの変異型RTKを発現した細胞株では低濃度のチロシンキナーゼ阻害剤への暴露により、変異型RTKの細胞表面の発現増加とともに細胞増殖の亢進が認められことを見いだした。さらに、これらRTKに対するリガンド刺激との併用により、更なる変異型RTKの自己リン酸化の増強及び下流シグナルのリン酸化が認められた。一方で、野生型RTK発現細胞での検討では、チロシンキナーゼによる野生型RTKの細胞表面の発現亢進は認められなかった。これらの結果は、チロシンキナーゼ阻害剤により活性型変異RTK特異的な細胞表面への発現亢進、すなわちエンドサイトーシスの阻害、およびリガンド刺激による治療抵抗性の可能性が示唆された。チロシンキナーゼ阻害剤と変異型RTK特異的なエンドサイトーシスの阻害について更なる検討が必要である。患者由来AML細胞へのレンチウィルスによるCALMを標的とするShRNA導入が困難であり、実験条件の至適化に時間を要した。今後は細胞株を用いた検討および、患者由来AML細胞にJasplakinolideなどエンドサイトーシスを阻害する化合物を添加することにより、細胞におけるエンドサイトーシス阻害の影響の検討を行う。CALM分子が深く関わるクラスリン依存性エンドサイトーシス(CDE)は、急性骨髄性白血病(AML)で高発現が報告されているトランスフェリンレセプター1(CD71)、および、その病態形成の深く関わるレセプター型チロシンキナーゼの内在化に深く関われるとされている。今までの検討により、ヒトAML細胞ではCALMの発現とCD71の発現には相関が認められ、CD71発現量と白血病細胞の細胞増殖におけるCDE依存性の関連が考えられた。ヒトAML細胞におけるCD71発現の詳細な解析を目的に、フローサイトメトリーにてAML32例でのCD71の発現の検討を行った。正常リンパ球分画での発現と比較するとAML芽球分画全体では、有意にCD71のMFI (Mean fluorescent intensity)値が高かった。しかし、急性前骨髄球性白血病(APL)では、以前のウエスタンブロット法での検討同様に、細胞表面のCD71発現量も他のAMLと比べて有意に低く、正常リンパ球分画との発現量の比較においても有意な差は認められなかった。また、APL以外の白血病各病型間でのCD71発現量に差は認められなかった。次いで、AML細胞におけるCD71発現とCDEを標的とする治療法の有効性の関連を検討する目的で、AML細胞株で、CD71発現量とSh-RNAによるCALMノックダウンの細胞増殖に与える影響の関係について検討を行ったところ、両者間に有意な相関は認められなかった。一方で、各細胞株におけるSh-RNAによるCALMノックダウンによる細胞増殖抑制と関連するバイオマーカーの探索を行ったところ、その候補因子を同定した。これらより、クラスリン依存性エンドサイトーシスを標的とする治療法の有効性に関連する新たなバイオマーカーの存在が示唆された。
レビー小体型認知症の早期診断についての臨床・病理学的研究

本研究の目的は、レビー小体型認知症(DLB)の前駆状態を明らかにし、DLBの早期の診断・治療に結びつけることにある。3年間の研究結果から、DLBに進行する患者では、認知機能障害を生ずる前からレム睡眠行動障害、自律神経症状、嗅覚障害、抑うつなどの前駆症状がみられることが示された。また、脳FDG-PETの後頭葉一次視覚野の糖代謝低下やMIBG心筋シンチグラフィーの取り込み低下などの所見は、認知機能が軽度認知障害ないし正常レベルの患者で既に認められることが示された。これらの前駆症状を有する患者で、機能画像で特徴的所見が見出された場合は、DLBの前駆状態として予防的治療を開始する必要がある。1レビー小体型認知症(DLB)の早期診断に関する病理研究として、頭部FDG-PET検査においてDLB患者で特徴的な糖代謝低下を示す後頭葉視覚領野と、これに続いて低下を示す後部帯状回や頭頂連合野について、DLB剖検脳におけるα-シヌクレイン、タウ、Aβ病理を免疫組織化学を用いて定量的に検索した。その結果、後頭葉視覚領野の低下の神経病理学的基盤はレビー病理であるα-シヌクレイン病理であり、後部帯状回や頭頂連合野の低下の基盤はアルツハイマー病理であるタウ病理とAβ病理であることが示唆された(英論文1)。これはDLBとアルツハイマー病(AD)の鑑別や、そのための機能画像の評価の基礎となる研究成果であると考えられる。2DLBの早期診断に関する臨床研究として、DLBの前駆状態でどのような臨床症状が生じているかについて、DLB患者、AD患者、正常コントロール者に対してアンケート調査を行った。その結果、認知機能障害を生ずる数年前から、レム睡眠行動障害、自律神経症状、嗅覚障害などのパーキンソン病でみられる非運動症状を呈する割合がDLB患者で有意に高いことを見出し、DLBの臨床的な早期診断に有用であることを示した(英論文2)。また、DLBの機能画像診断については、DLB患者に特徴的な所見である頭部FDG-PET検査の後頭葉視覚領野の糖代謝低下所見が前駆状態患者においても認められること(英論文3)、心筋MIBGシンチグラフィー検査における心筋交感神経活動の低下所見が前駆状態患者にも認められることを見出し(英論文3)、これらの検査が早期発見に役立つ可能性を示した。このようなDLBの前駆状態患者における早期臨床症状、早期画像所見に関する知見を積み上げることによって、DLBの早期診断、早期介入が可能になると考えられる。今年度のレビー小体型認知症(DLB)の早期診断に関する研究として、FDG-PETによりDLBに特徴的な後頭葉一次視覚野(PVC)に糖代謝低下を認めるが、幻視やパーキンソニズムなどのDLBの中核症状を示さない非認知症患者を3年間以上フォローした結果、約半数が認知症に進行し、そのほとんどがレム睡眠行動障害(RBD)を伴い、probable DLBと診断された。認知症に進行した群では、進行しなかった群と比べて、ベースラインのFDG-PETでPVCに加えて外側後頭葉・頭頂葉に糖代謝低下が認められた。このことから、PVCの糖代謝低下はDLBの前駆状態を示しており、糖代謝低下のパターンの違いがDLBへの進行の速さに影響していることが示唆された(文献1)。また、PVCの糖代謝低下を伴う群と伴わない群の臨床所見を比較すると、糖代謝低下を伴う群でRBDの初発年齢が有意に低いことが示された。このことから、PVCの糖代謝低下はDLBの前駆状態を意味するのみでなく、RBDの病態生理と密接に関連していることが示唆された(文献2)。この他、DLBの中核症状や前駆症状を示さないが、PVCに右有意の糖代謝低下を示した患者に、主観的輪郭など視覚認知機能検査を施行した結果、DLBに特有の異常を示し、これらの患者がDLBに進行する可能性が示唆された(文献3)。一方、DLBの幻視やRBDの治療薬として、従来の薬物療法以外に、メラトニンアゴニストであるラメルテオンが、RVDのみならず、幻視の改善にも有効であり、副作用がないことが示された(文献4)。DLBの早期診断に関する3年間の研究のまとめとして、複数の前駆症状、とくにRBDの同定と、FDG-PETのPVCの糖代謝低下、MIBG心筋シンチグラフィーのH/M比の低下などの画像検査の特徴から、DLBの早期診断が可能となることを総説で示した(文献5)。(1)レビー小体型認知症(DLB)の早期診断に関する病理研究として、DLB剖検脳を用いてオートファジー・ライソゾーム系の免疫組織化学的検討を行った。

オートファジー・ライソゾーム系の関連蛋白に対する3つの抗体を用いて検討した結果、DLB脳では、コントロール脳やアルツハイマー病(AD)脳と比べて、嗅内野や扁桃核などでmicrotubule-associated protein 1A/1B light chain 3 (LC3)免疫活性が増加しており、LC3免疫活性は同部位のレビー小体や神経突起などレビー関連構造物に特異的に同定された。Immnoblottingでは、DLB脳のdetergent-insoluble fractionにautophagozosomal LC3-II isoformの特異的蓄積を認めた。このことは、DLBの病態機序に、オートファジー・ライソゾーム系が深く関与していることを示している。(英論文1)(2)DLBの早期診断に関する臨床研究として、DLBの診断とADとの鑑別に有用とされる123I-MIBG心筋シンチグラフィーを用いて、軽度認知障害レベルで、幻視やパーキンソニズムなどDLBの中核症状をもたない症例の検討を行った。これらの症例は、レム睡眠行動障害や18F-FDG PETで後頭葉視覚野の糖代謝低下を伴っていた例など、DLBへの進行が疑われた例であった。いずれも、心電図や心血管造影などで心臓に明らかな病変は認めなかったが、123I-MIBG心筋シンチグラフィーでは、いずれも初期像、後期像ともMIBGの取り込みが低下し、心臓交感神経の変性を示唆していた。このことは、123I-MIBG心筋シンチグラフィーは、DLBの診断に有用であるのみならず、中核症状をもたないDLBの前駆状態の診断にも有用であることを示している。(英論文2)本研究の目的であるレビー小体型認知症の早期診断についての臨床研究と病理研究のいずれでも一定の成果が得られ、複数の英文論文として報告できたことによる。本研究の目的であるレビー小体型認知症の早期診断についての臨床研究と病理研究のいずれでも、一定の成果が得られたことによる。また、本報告書にまだ記載していない研究の成果も、現在論文にしている。病理研究については、DLB患者の覚醒や視覚認知とも関連すると考えられる視床下部のhypocretin神経細胞がDLBでどのように変化しているかを、DLB剖検脳とAD剖検脳を用いて定量的に検討する予定である。また、臨床研究については、DLBの前駆状態患者の縦断的フォローアップを行い、DLBへのコンバートの割合を算出して、フォローアップ開始時の臨床的、画像検査の特徴を検討し、DLBへのコンバートのリスクファクターを見出す予定である。病理研究については、DLBの初期診断に有用である18F-FDG PETの特異的糖代謝低下部位について、レビー病理やアルツハイマー病理などその神経病理学的基盤を明らかにする研究を行う。また、臨床研究については、18F-FDG PETの後頭葉視覚野の糖代謝低下がDLBにどの程度特異的で、DLBの前駆状態でもすでに低下がみられるかを明らかにする。また、レム睡眠行動障害などDLBの前駆状態でみられる可能性のある症状が、前駆状態でどの程度の割合で、どの時期から出現するかを明らかにする。病理研究については、試薬など消耗品の購入に用いる予定である。また、臨床研究については、FDG-PETで必要な試薬や印刷用紙、認知機能検査の検査表などを購入する予定である。また、臨床・病理研究の研究補助に対しての謝金にも使用する予定である。病理研究については、試薬など消耗品の他に、備品として病理染色に必要なパラフィン溶融器を購入する予定である。
貿易政策の動学的研究:保護貿易政策の形成と展開の研究

研究課題は、経済のグローバル化と経済政策の形成における政治過程のかかわりを動学的に分析することである。経済政策特に貿易政策が、政治経済の決定過程を経て実行されるので、政治風土や経済特に商慣習などが重要な影響を及ぼす。従来の経済学ではこれらは、与件とされており、明示的にその影響を取り扱っていない。政治文化と商慣行とが、経済政策あるいは貿易政策の形成に関連していることを明らかにしている。長期的には経済のグローバル化は、その文化や慣習に影響し、政治決定過程を通じて貿易政策形成に影響を与えてゆく。複雑な両要素の関わりを通じて、自由貿易政策と保護貿易政策が相互に収束することもありうるし、またいずれかの両極端に分かれて行く過程を取ることもありうることが示された。その論証は、選挙競争による理論モデルを構築し、これを分析して行く。戦後日本の貿易政策の歴史的展開は、如何のようなものであったか。戦後50年の経済政策決定過程を実証の基礎として、理論モデルの仮説検定を行いモデルの整合性を証明している。ところがモデルの構築上様々な前提を設けており、また分析が容易になるように簡略化も進めている。これらの仮定や前提などの持つ意味と限界を論じた。特に主要なポイントは、政治文化・商慣習を与えられたものとして貿易政策が形成されるが、動学的発展過程を見る限り政策が実行されその結果逆に、政治文化・商慣習が影響を受けて相互関連して経済は展開してゆくという側面が理論モデルでは取り入れられていないことである。この点をさらに探求することが次期課題である。第2に制度自体の影響が、どのように個別の経済主体の選択にかかわっているかの実証研究である。企業の海外直接投資が自由貿易促進の為の制度により実効性が促進されているか、その例を日本企業の対中国直接投資と知的尚有権保護政策のかかわりの実証分析によって検討している。直接投資に伴う知的所有権保護が実行されないと、自由貿易促進の為の投資の自由化は疎外され、保護主義的な政策を求めやすい。我々の、実証結果では少なくとも中国での知的所有権保護制度は、むしろ技術情報の伝播の役割を果たしてはいるが、十分な保護がなされていないという結論を得ている。現代の保護貿易政策を理解するため2種類の共同研究に主として注力した。まず知的所有権保護政策の有効性に関する実証分析の研究では、実際国によって知的所有権保護政策が有効に実行されている程度に大きな相違が見られるという一般的な話を、基礎的モデルに基づいて仮説検証を行った。優氏との共同論文にその結果が報告されている。すなわち、中国をふくめて東南アジアの知的所有権保護政策の有効性に関するアンケート分析の結果、国によってはパテントや商標登録によってむしろ知的所有権の侵害を促進するような結果をもたらすことになっているが検証される。知的所有権保護政策の厳格な執行が交渉されるべきとする政策提言をおこなっている。次に、研究叢書として出版した本では、現代国際貿易論で議論されている様々な問題のうち、貿易政策に関する1編において6論文を取り上げている。特に動学的な保護政策として保護を受けている産業の利益は時間とともに逓減してゆくが政治的に決定される保護の程度は、増減変化することがありうる。

そこで問題になるのは、政策決定過程における圧力団体の行動と団体の構造である。少数グループの方が保護を受けるロビィー活動を有効に行えるのかどうか理論的な検討を行った議論を取り上げている。結論的には、まだこの問題は完全に解決できていない。輸入割当による保護政策に限定しても、ロビィーグループの活動結果をどのように測定するか、またどのような産業需要があるかによって結果が異なるため、一概に結論づけることはできない。政治経済学的観点に立って貿易政策を理解しようとしたとき、この例から見てもまだ検討課題が多いことを論文集として指摘している。2000年8月にSpringer社より出版された編著書International Economic Policies in a Globalized Worldに付いて研究概要を述べる。本研究は、経済のグローバル化と経済政策の形成における政治過程の重要性に特に焦点を当てている。経済のグローバル化によって効率性の改善はなされているが、国内における所得の再配分には一般に政治決定過程が関与し興味ある問題をおこしている。この点で貿易政策がいかに関わっているかということ明らかにすることが、本科学研究の課題であるといえる。そこで本書は、2部から構成され、一部は貿易政策に関する問題を取り上げ、2部では移民、経済援助、環境と競争政策を取り上げている。特に本研究課題に関する第一部の5章には、11項の研究発表のうち雑誌論文に記載している論文を含め、編集者として第1章で経済政策が形成される過程で、政治および文化的要因の関わりをモデル化する上での問題点と本質を述べている。経済政策特に貿易政策が、政治経済の意思決定過程をへて形成される点を、論理的に説明するモデルとして、中位投票者モデル、ロビー・モデル、政治的支持関数モデル、選挙競争モデルと政治的腐敗モデルなど代表的なモデルを使った論文を配している。発表論文は、このうち選挙競争モデルによっている。政治文化と商慣行とが、経済政策あるいは貿易政策の形成に関連していることを明らかにしている。長期的には経済のグローバル化は、その文化や慣習に影響し、政治決定過程を通じて貿易政策形成に影響を与えてゆく。選挙競争モデルを構築し、これを分析して行く。複雑な両要素の関わりを通じて、自由貿易政策と保護貿易政策が相互に収束することもありうるし、またいずれかの両極端に分かれて行く過程をとることもありうることが示される。では戦後日本の貿易政策の歴史的展開は、如何のようなものであったか。戦後50年の経済政策決定過程を実証の基礎として、理論モデルの仮説検定を行いモデルの整合性を証明している。本年度の研究は、平成16年度の研究をさらに深めて2点の研究成果にまとめている。研究課題は、経済のグローバル化と経済政策の形成における政治過程のかかわりを分析することにある。経済政策特に貿易政策が、政治経済の決定過程を経て実行されるので、政治風土や経済特に商慣習などが重要な影響を及ぼす。従来の経済学ではこれらは、与件として与えられており、明示的にその影響を取り扱っていない。政治文化と商慣行とが、経済政策あるいは貿易政策の形成に関連していることを昨年度までに明らかにしている。
ＣＲＭＰの神経回路形成および神経再生における役割の解明と脊髄損傷治療への応用

本研究ではCRMPの機能について、神経回路形成における役割と神経再生に関わる役割に着目し、遺伝子改変マウスを用いて解析した。神経発生期のCRMPの役割については、CRMP1とCRMP4が大脳皮質5層神経のbasal dendriteの発達に関与すること、CRMP2のリン酸化が樹状突起スパイン形成に影響を与えることを明らかにした。脊髄損傷モデルを用いた解析により、CRMP2のリン酸化を抑制することにより、運動機能と感覚機能の脊髄損傷からの回復が良好となることを示すとともに、LKEを投与することにより脊髄損傷後の運動機能回復が良好となることを報告した。神経細胞の配置と神経回路形成は、神経系の形成過程で行われる重要なプロセスであり、これまでの研究で様々な制御分子が同定されてきている。軸索ガイダンス分子の中でもセマフォリン(Sema)は軸索の伸長を阻害する。我々はSema3Aの反応にCdk5が必要であることを示したが(Sasaki et al., Neuron 2005)、この過程で、Cdk5がCRMP2のSer522をリン酸化し、このリン酸化が軸索退縮反応に必須であることを示した。CRMP2のリン酸化はCdk5によるSer522をプライミングとしてさらにGSK3によりThr509, Thr514, Thr518がリン酸化される。これらのリン酸化によりチュブリンダイマーとの結合能が低下して軸索の退縮が起きることを示した(Uchida et al., 2007)。我々は横浜市大の五嶋研究室と共同で、このリン酸化部位のSerをAlaに1アミノ酸置換したCRMP2knockin(KI)マウスを作出した。さらに、CRMP4欠損マウス、CRMP1欠損マウスなどとの重複マウスを作製し、CRMPの神経発達における役割を解明してきた(Yamashita et al., JNS2012;Niisato et al., 2012, 2013)。しかし、CRMPは1-5まであり、これらの代償機能により、単独の遺伝子改変ではその役割の解明に限界があった。さらに、CRMPの神経再生における機能がin vitroの実験で示唆されており、CRMPの神経発達と神経再生における役割を遺伝子改変マウスを用いてin vivoで検証している。Cdk5の基質であるCRMP2を中心にCRMPの機能解析を行なった。昨年度、CRMP4欠損マウスにおいて、脊髄損傷後の回復が野生型に比べて良いことを報告した(Nagaiら,2015)。2015年度は、CRMP2のリン酸化の抑制が脊髄損傷からの回復に有利に働くとの仮説を立ててCdk5によるCRMP2のリン酸化が起きないCRMP2KIマウスを用いて検証した。脊髄損傷後にCdk5, GSK3によるCRMP2のリン酸化が起きることが確認できた。次に、CRMP2KIと野生型のマウスに脊髄損傷を起こして、運動機能回復をBMSスコアで、感覚機能の回復をhot plateでの温度上昇に対する反応として、それぞれ術後4週間検討した。その結果、野生型に比べ、CRMP2KIでは、運動機能及び感覚機能の回復が顕著に良好であった。また、DRGニューロンのCSPGに対する反応が減弱していること、BDNFへの反応が上昇していることなどが分かった。このDRGニューロンの反応性の変化が感覚機能回復に寄与していると考えられた。また、機能回復は組織学的検討でも裏付けけられた(Nagaiら, 2016)。また、遺伝子改変マウスを用いて、CRMPが神経細胞の樹状突起の発達に関連していることを示してきたが、今回はスパイン密度について検討した。特に、Cdk5,その活性化サブユニットp35欠損マウスにおいては、スパイン数の減少の報告がある。今回CRMP2KIマウス海馬においてスパイン密度を検討し、CRMP2KIマウスにおけるスパイン密度の減少を観察した(Jinら, 2016)。計画では、予備的に得られていた脊髄損傷後の回復を、マウスの匹数を増やして、より確実な実験結果とすることであったが、今回それが達成され、学術誌への掲載となった。本研究は、神経回路形成に重要な役割を果たす軸索ガイダンスに関わるCRMPの機能について遺伝子改変マウスを用いて解析することであり、特に神経回路形成における役割と、神経再生に関わる役割に着目して研究を進めてきた。特に神経再生に関しては、脊髄損所モデルを中心に解析を行なった。神経発生期のCRMPの役割については、CRMP1-5の機能的重複のために、単独の機能欠損では明らかな異常があらわれないことが分かっているため、CRMP1, CRMP2, CRMP4の遺伝子改変マウスを組み合わせて欠損しているマウスを作成した。この際、CRMP2に関しては、Cdk5のリン酸化サイトをアミノ酸置換して非リン酸化型CRMP2のみを有するCRMP2KIを用いた。CRMP4欠損では、basal dendriteの下向き傾向があり、CRMP1欠損との2重欠損でこの異常が増悪されることを明らかにした(Takaya et al., 2017)。また、CRMP2のリン酸化が樹状突起スパイン形成に与える影響についてCRMP2KIマウスを用いて明らかにした(Jin et al., 2016)。

また、脊髄損傷モデルを用いた解析では、これまでにCRMP4欠損が運動機能回復に有利に働くことを報告しているが、更に感覚機能の回復にも有利に働くことを示した(Nagai et al., 2016)。さらに、CRMP2のリン酸化を抑制することにより、脊髄損傷からの運動機能と感覚機能の回復が良好となることをCRMP2KIマウスで示すとともに(Nagai et al., 2016)、CRMP2の機能を修飾するLKEを投与することにより脊髄損傷後の運動機能回復が良好となることを報告した(Kotaka et al., 2017)。以上より、CRMP2及びCRMP4の機能修飾が脊髄損傷などの治療ターゲットになり得ることを明らかにした。本研究ではCRMPの機能について、神経回路形成における役割と神経再生に関わる役割に着目し、遺伝子改変マウスを用いて解析した。神経発生期のCRMPの役割については、CRMP1とCRMP4が大脳皮質5層神経のbasal dendriteの発達に関与すること、CRMP2のリン酸化が樹状突起スパイン形成に影響を与えることを明らかにした。脊髄損傷モデルを用いた解析により、CRMP2のリン酸化を抑制することにより、運動機能と感覚機能の脊髄損傷からの回復が良好となることを示すとともに、LKEを投与することにより脊髄損傷後の運動機能回復が良好となることを報告した。本研究課題については、A,CRMPの神経発生における役割の解明、B,CRMPの神経再生への役割の解明とその応用、の2つの内容で研究を進めている。それぞれについて達成度を報告する。2014年度は、CRMP1KO;CRNP2KI;CRMP4KOのtriple mutantの作成を行ない、大脳皮質構築についての解析を開始した。いわゆるlayer markerを用いた解析により、神経細胞移動障害があることが分かったが、詳細を解析中である。また、これらの遺伝子改変マウスとGFP-Mを交配して、神経細胞を可視化出来るマウスの作成も行っている。CRMP4遺伝子欠損マウスでは脊髄損傷後の機能回復が顕著に促進されているという結果が得られ、その回復メカニズムについて生化学・組織学的解析を行なった。CRMP4を欠損させることにより、マイクログリア・アストロサイトの活性化が大きく減少し、瘢痕組織形成が抑制されていた。また、神経再生が促進されていた。これらの成果を学会および学術誌に報告した(Nagai et al., Sci Rep 2015)。この研究成果はプレスリリースされ、広く報道された。現在、CRMP2KIマウスに関する解析を行ない、野生型との比較において、脊髄損傷後の機能回復が促進されているとの結果を得ており、詳細に検討している。こうした遺伝子改変マウスの解析とともに、薬剤を用いた脊髄損傷モデルの治療の検討を開始した。今年度が最終年度であるため、CRMPの神経系の発達での役割の解明を終える予定である。具体的には、CRMP変異マウスの多重欠損の表現型を脳構築、神経回路形成にフォーカスして、研究を進めており、それを完成させる予定である。神経科学CRMP1,CRMP2,CRMP4の多重変異マウスについて、大脳皮質切片を作成し、Nissl染色による観察を行なう。詳細な解析として、BrdUを妊娠マウスに腹腔内投与によりbirthdateラベルし、BrdU染色を生後10日目で行なうことにより、大脳皮質神経細胞の移動を評価する。
トレーニングによる骨格筋ミオシン重鎖遺伝子の発現調節領域の同定

トレーニングによってミオシン重鎖分子種発現は変化する。その要因として、内分泌因子、神経性因子のような外因的なものと、骨格筋が収縮、ストレッチすることによって骨格筋自体に生じる内因的なものが考えられる。本研究では、トレーニングによる神経性因子や内分泌因子が影響しない動的細胞培養モデルを用いて、骨格筋がストレッチすること自体によって生じる変化を検討した。さらに、トレーニング強度の影響をストレッチの頻度を変化させることによって検討した。実験にはマウス筋芽細胞C2C12細胞を用いた。この細胞を約1週間培養し、筋管細胞に分化させた後、動的培養装置(Flexercell Unit)を用いて細胞にストレッチを1週間行った。ストレッチ頻度は5,10,20回/分の3種類とした。ストレッチ終了後、細胞を回収し、ミオシン重鎖分子種の発現をmRNA、タンパクレベルの両方で行った。その結果、mRNA、タンパクレベルとも、ストレッチを行った方の細胞において、全ミオシン重鎖分子種に占めるミオシン重鎖IIbの減少とミオシン重鎖IIaの増加が認められた。また、刺激頻度が多くなるほど、その変化の程度は大きかった。次に、昨年度作製したミオシン重鎖IIb遺伝子の調節領域を含むプラスミドDNAをC2C12細胞にトランスフェクションし、ストレッチによるミオシン重鎖IIb遺伝子の抑制に必要な調節領域の同定を試みた。残念ながら、プラスミドDNAの導入効率が悪く、調節領域は明らかにできなかった。本年度は、まずミオシン重鎖IIB遺伝子のプロモータ領域(約2600bp)のクローニングをPCRを用いて行った。得られたPCR産物を蛍ルシフェラーゼ遺伝子を含むプラスミドDNAにサブクローニングした。このプラスミドDNAはミオシン重鎖IIB遺伝子の転写開始位置の上流2560bpから転写開始位置の下流13bpを含んでいた。このプラスミドDNAを速筋タイプの前頸骨筋と遅筋タイプのヒラメ筋にそれぞれ100μg、50μg直接注入した。注入5日後、注入した筋を取り出し、タンパク質の抽出を行った。そして抽出を行ったタンパク質のレポーター遺伝子(ルシフェラーゼ遺伝子)の活性は、ルミノメ-ターを用いて測定を行った。また、ミオシン重鎖IIB遺伝子の上流部位の長さが異なるようなプラスミドDNAを作製するために、上述のプラスミドDNAを数種類の制限酵素を用いて切断し、もう一度サブクローニングを行った。得られたプラスミドDNAはミオシン重鎖IIB遺伝子の転写開始位置から上流に、それぞれ1282bp、295bp、63bpを含んだものであった。それらのプラスミドDNAも同様に前頸骨筋とヒラメ筋に注入し、5日後筋肉を取り出した後、ルシフェラーゼ活性の測定を行った。さらに前頸骨筋、ヒラメ筋に発現しているミオシン重鎖IIBのタンパク量をSDS-PAGE法により、またmRNA量を定量的RT-PCR法により定量した。来年度は、1週間の持久トレーニングを行ったラットの筋肉に今年度作製したプラスミドDNAの注入を行い、トレーニングによるミオシン重鎖IIB遺伝子発現の変化に必須の調節領域の同定を行う予定である。
文化資源の集散地の形成・発展メカニズムに関する研究：ジャパンエキスポを事例として

ジャパニーズ・ポップカルチャー・イベント(以下、JPCE)は世界中で毎年200前後開催されるほどの人気を博している。本研究では、ジャパンエキスポ(フランス・パリ)、アニメエキスポ(アメリカ・ロサンゼルス)等を視察し、関係者や参加者等へのインタビューや文献調査から、JPCEの形成・発展プロセスをモデル化した。JPCEの発展には、既存の来場者とは異なる新たな特性をもつ来場者群を取り込んでいくキュレーション型(ジャパンエキスポ)と、新たな来場者と既存の来場者とのインタラクションを創出していくプラットフォーム型(アニメエキスポ)が想定されることを提示した。<研究目的>本研究課題「文化資源の集散地の形成・発展メカニズムに関する研究:ジャパンエキスポを事例として」は、生産・流通・消費を担う参加者の行動を分析単位として、マーケティング・消費者行動の視点から、文化資源の集散地としてのジャパンエキスポが形成・発展したメカニズムを探索的に研究することを目的とする。<活動内容>研究会(6回開催)において、既存研究のサーベイを通して、ジャパンエキスポの生成・発展に関する理解を深め、理論・モデル構築に向けての諸課題を整理した。平行して、海外現地調査や国内シンポジウム、講演会等への参加を通して、情報収集につとめた。<業績関連記事>「三浦俊彦の目」日経産業新聞掲出「ジャパンエキスポ」(2015年7月23日)/「スーパー歌舞伎IIワンピース」(2015年11月19日)/「日本アニメの魅力」(2016年3月31日)平成27年度はほぼ予定通り調査を実施できた。2015年度の研究結果から、ジャパン・エキスポ以外のイベントとの比較研究を通して、多くの知見が得られることが示唆されたので、2016年度はコミケット(東京)視察、ワールド・コスプレサミット(名古屋)視察ならびに代表へのインタビュー、米国ロサンジェルスにおいて、JETRO訪問、アニメエキスポの主催者へのインタビューならびに会場視察を行った。これらと平行して、日本在住の中国人コスプレイヤー、アニメエキスポのボランティアスタッフ、コミケットへの出展経験者へのインタビューも実施した。ジャパンエキスポ、アニメエキスポに共通する点は、ファンが主体的に立ち上げ商業主義とは一線を画したイベント(消費者が主導する市場/集散地)として始まったことである。徐々に規模が拡大し発展するにつれて、主催者間のコンフリクトによる変化、参加者イベントに見いだす意味づけの変化による、参加者の離脱や新たな参入などを繰り返す。すなわち、コアなアニメファンやマンガファンばかりではなく、周辺需要(ライトなファン)を取り込みながら規模を拡大して行くのである。ジャパンエキスポは日本のポップカルチャーの総合イベントとして、また、アニメエキスポはアニメやマンガに特化したイベントとして今日に至り、両イベントとも年間25万人程度の来場者を見込むが、2016年には変化の兆しがあらわれる。ジャパンエキスポはテロの影響等もあり来場者は前年割れの23万4,852人となるが、アニメエキスポは史上最高の延べ30万4,799人を記録する。最終年度となる2017年度にどのような展開になるのか、解明していく予定である。平成28年度は複数回の学会報告に加えて、「日独仏の論客が語るクールジャパンの実際:マンガ、アニメ、コスプレはどのようにヨーロッパに浸透したのか」を開催したが、クールジャパンを介したネットワーク構築の端緒となる成果だった。前年の視察や年央のシンポジウム、複数回の学会報告でクールジャパンを介したネットワークが広がり、インタビューや視察が順調に行えたため。<オンライン記事>日経広告研究所広研レポートオンライン「広がるクール・ジャパン、マーケティング上の課題もー日本消費者行動研究学会主催のコンファレンスから」<報告3>「文化資源の集散地」として形成・発展するジャパン・エキスポー<活動内容>研究会(4回開催)において、ジャパンエキスポ、アニメエキスポの生成・発展のモデル構築に向けての議論をおこなった。<実地調査>「海外映像制作業界の最新トレンド」聴講(東京、5月11日)、「アニメ『ブブキ・ブランキ』メイキング」聴講(東京、5月22日)、JETRO訪問、アニメエキスポ主催者インタビューならびに会場視察と出展者へのインタビュー(米国ロサンジェルス、6月30日7月3日)、ワールドコスプレ・サミット視察(名古屋、8月7日)、コミケット90視察ならびに出展経験者へのインタビュー(東京、8月13日)、中国人コスプレイヤーへのインタビュー(東京、9月15日)、「あにつく」聴講(東京、9月25日)、マンガ教室主催者へのインタビュー(東京、3月7日)、ワールドコスプレ・サミット主催者へのインタビュー(東京、3月16日)本研究の出発点となったのは、「文化資源の集散地」という社会学の概念であるが、「集散地」に見られるのは、現在の観光学では説明のつかない、国境を越えた同時性をもつ、趣味性の強い文化消費行動で、参加者間の結束・内的志向性が強く、旅行者が情報を収集するだけでなく、情報を発信するところにも特徴があるとされる。本研究は、この社会学の概念をマーケティング・消費者行動の文脈でモデル化し、ツーリズムへの戦略的提言を行うことを目的として実施した。現在、世界中で毎年200前後のジャパニーズ・ポップカルチャー・イベント(以下、JPCE)が開催されるが、ジャパニーズ・ポップカルチャーは、日本政府主導による「クールジャパン戦略」の重要項目にも位置付けられている。

研究機関中に、海外ではジャパンエキスポ(仏)、アニメエキスポ(米)、ライプツィヒ・ブッフメッセ(独)、ハイパージャパン(英)、ジャパンエキスポ・イン・タイランド(泰)、国内では、コミケ、ワールドコスプレサミット、アニメジャパン等を視察し、関係者や参加者等へのインタビューや文献調査から、JPCEの発展には、既存の来場者とは異なる新たな特性をもつ来場者群を取り込んでいくキュレーション型(ジャパンエキスポ)と、新たな来場者と既存の来場者とのインタラクションを創出していくプラットフォーム型(アニメエキスポ)が想定されることを提示した。本研究で得られた成果をもとに、2018年度から3年間の科研費で、欧州のインバウンド重点地域6ヶ国のうち独伊西へと調査対象を拡張し、欧州におけるJPCEの形成発展プロセス・モデルを精緻化して革新する。さらにこれを発展させるかたちで、JPCEが観光客醸成機能(JPCEが発展プロセスにおいて、来場者=潜在的な訪日外国人を醸成する機能)をもつ観光資源であることも指摘して、欧州からのインバウンド促進戦略を提示することを目指す。ジャパニーズ・ポップカルチャー・イベント(以下、JPCE)は世界中で毎年200前後開催されるほどの人気を博している。本研究では、ジャパンエキスポ(フランス・パリ)、アニメエキスポ(アメリカ・ロサンゼルス)等を視察し、関係者や参加者等へのインタビューや文献調査から、JPCEの形成・発展プロセスをモデル化した。JPCEの発展には、既存の来場者とは異なる新たな特性をもつ来場者群を取り込んでいくキュレーション型(ジャパンエキスポ)と、新たな来場者と既存の来場者とのインタラクションを創出していくプラットフォーム型(アニメエキスポ)が想定されることを提示した。<平成28年度研究計画>平成27年度の研究結果から、ジャパンエキスポ以外のイベントとの比較研究を通して、多くの知見が得られることが示唆されたので、平成28年度は北米での現地調査を実施する。その後、日独仏の論客による日本のコンテンツの海外での受容状況についてのシンポジウムを開催する予定である。<研究上の問題点>日本のポップカルチャーをテーマとするイベントは数多く開催されており、できるだけ現地調査を実施したいものの、とくに本研究課題のフィールドである欧州におけるテロの危険性が非常に高くなっているため、現地調査の際には事前に十分な情報収集を行い、慎重に対応する所存である。マーケティング当該年度の出張分を次年度に繰り越すため、次年度使用額が0より大きくなった。次年度には海外での学会報告が予定されているため。米国への出張が予定されている。