hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ生体触媒の創成を指向したニトロゲナーゼ酵素の鉄-硫黄活性中心のデザイン制御

本年度は、昨年度に引き続き複合ナノクラスターの機能評価と探索を行ない、レーザー蒸発分子ビーム法で生成する希土類有機金属クラスターについて、電子物性評価と生成機構の解明を行なった。また、有機金属クラスターを題材として、ソフトランディング法に用いる基板に、金基板上の自己組織化単分子膜(SAM)とともにシリコン基板の自己組織化膜を利用する手法の確立を進め、生体模倣機能触媒への展開をはかる要素技術を拡充させた。金属と有機配位子が交互に配列した多層サンドイッチ構造をもつ希土類有機金属化合物であるユウロピウムとシクロオクタテトラエンを組み合わせたサンドイッチ錯体では、多層化が約20層にまで及ぶナノワイヤー化が起こることを明らかにするとともに、その生成機構を考察した。すなわち、各サイズごとのイオン化エネルギー(IE)および電子親和力(EA)を決定することで、電荷移動によってナノワイヤーが効率的に生成していることを解明した。一方、この錯体負イオンの光電子スペクトルについて、その遷移エネルギーに関して精密な理論解析を量子化学計算を用いて行ない、それぞれのスペクトルの振る舞いを説明する理論モデルを構築することに成功した。また、気相合成した1:2組成のバナジウム-ベンゼンサンドイッチクラスター正イオンを、アルカンチオールのSAMで修飾された基板へソフトランディングさせた。SAMの鎖長変化に伴う担持クラスターの熱的安定性の変化を昇温脱離法と反射吸収型赤外分光法により観測した。SAMの鎖長が長くなるにつれて、基板からのクラスターの脱離温度は高温側へとシフトし、熱的安定性が向上するとともに、クラスターの配向が変化することを見出した。本研究では、研究視点を「生体酵素ニトロゲナーゼの活性中心の固体表面上への展開」に基軸をおいて、生体酵素の活性中心の機能原理の解明とその機構に基づく新しい人工触媒単位の提案を行うことを目的としている。本年度は、気相反応場を通じて予め生成させた複合機能ナノクラスターを、レーザー蒸発法と分子ビーム法とを用いて、有機金属クラスターや分子ナノクラスターとして生成させる手法の確立を行なった。また、これらを生体模倣機能触媒への展開をはかる要素技術として、前年度までに確立したソフトランディング法に、固体基板の多様性を持たせる展開を進めた。とりわけ、ソフトランディングさせる固体基板として、金基板上の自己組織化膜を利用することの利点と限界を、ソフトランディングさせた有機金属クラスターの反射型赤外分光と昇温脱離分光によって調べた。その結果、自己組織化膜に用いるアルカンチオール分子の炭素鎖の長さが10原子以上になると、ソフトランディングの効率が上昇し、炭素鎖18原子では、ほぼ室温の捕捉が達成されることを明らかにした。さらに、この基板上でのソフトランディングされたクラスター種の配向を、反射型赤外分光の表面選択則を考慮して評価したところ、自己組織化膜の炭化水素鎖とナノクラスターの相互作用によって、異方性を有するクラスター種の配向が、炭素鎖12原子以上では制御できることがわかった。固体基板には、生体酵素模倣の活性基板の多様性を持たせるために、炭素鎖で修飾したシリコン基板を導入し、ソフトランディングが十分行なえることを確認したものの、ナノクラスターの捕捉温度が280K以下と低いことがわかった。
がん看護分野の専門看護師・認定看護師が地域と連携協働する看護ケアモデルの開発

分野の異なる複数の専門看護師(以下CNS)・認定看護師(以下CN)を看護組織において包括的に活用する方法を明らかにすることを目的とする。看護職においては、所属組織を超えた有機的な連携や療養を担う人材の育成・支援等の自律的活動が期待される。専門性の高いCNS/CNはその担い手としてふさわしいと考え、そのエビデンス構築は急務である。今回は、がん患者を中心に、看護組織内外の様々な連携協働の取り組み成果をはじめ、包括的にCNS/CNが他分野のCNS/CNと協働して地域と連携して看護の質向上に貢献している成果等をモデルとして可視化したいと考え、本研究に着手する。
温泉入浴習慣が医療費・介護状態に及ぼす影響

熱海市、熱海市医師会と連携して、特定健診受診者への温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況を調査し、特定健診結果とデータ突合を行い1699人分取得が完了し、データ確定ができた。また、2015年3月2017年2月に熱海市が介護保険で認定した要支援要介護となった者2719人についてその年齢、性別と介護情報のデータを取得した。その後、介護保険データの一部見直し、修正があったため、解析が若干遅れたが、論文化して国際雑誌へ公表を行った。1)2015年3月2017年2月に熱海市が介護保険で認定した要支援要介護となった者2719人についてその年齢、性別と介護情報のデータを取得し、修正ののちデータ確定となった。本データを用いて温泉の自宅所有と介護状態の変化の関連を経年的に解析したところ、温泉を所有している家庭の高齢者では介護状態が維持または改善していることとはオッズ比1.311 (95%信頼区間:1.025 to 1.677, p = 0.036)であり有意に関連することが明らかになった。結果はComplementary Therapies in Clinical Practice 33 (2018) p142148に掲載された。2)熱海市は平成29年6-7月に熱海市医師会16医療機関で特定健診を実施した。特定健診受診者へ、熱海市医師会と連携して、温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況を調査し、特定健診結果とデータ突合を行い1699人分取得した。記述統計解析を行い、加えて、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況と温泉の自宅利用の有無との関連を解析し、学会発表を行った。3)関連研究報告を国内学会9回、国際学会で1回、特別報告2回(国内学会)発表した。4)研究テーマに関連するメディア報道(テレビ出演含む)は130回を超えた。1.自宅での温泉利用の有無によって対象者を2群に分け、それぞれの主観的健康感、幸福度、睡眠の質の状況のスコアの平均を求め比較した。温泉を自宅で利用している者では主観的健康感、幸福度が有意に良好だった。この結果は2018年10月に日本公衆衛生学会にて発表したが、興味深い良い結果が出たため、さらに詳細な解析を加えて論文化すべく研究期間を延長した。2.介護状態のデータセットについて修正があり、確認完了後に温泉の自宅所有と介護状態の変化の関連を経年的に解析したところ、温泉を所有している家庭の高齢者では介護状態が維持または改善していることがわかり、この部分まで2018年度に論文化したが、さらに解析を加えるため、研究期間を延長した。3.温泉配湯情報と国保医療費データの紐づけが熱海市で困難であるとのことで、直接的な医療費との関連の解析は不可能となったが、特定健診の服薬状況から、限定的ではあるものの医療費の推定を行う予定である。温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況の調査と、特定健診結果の突合したデータベースは引き続き解析を進めていく。特に介護状態と温泉配湯の関連は、解析結果は完了し、国際論文、学会にて報告済みであり、興味深い結果も得られたので、今年度は延期を認めていただいたのでさらに深く解析を行い論文化を進める。医療費データは利用が困難となったので、温泉利用と医療費の直接関連は解析できなくなったが、特定健診で服薬状況の確認はできているので、温泉の利用状況と特定健診等をより詳細に解析して医療費(推定値)との関連の解析を行うなど、別の角度からの温泉の健康への関連を解析していく。また、追加で冷え症について調査ができたので、付加的な解析を行う。熱海市、熱海市医師会と連携して、調査票の作成、ならびに調査連携体制の確立、データ作成、海外における温泉療養の研究実施の実際についての情報収集を行った。また、研究倫理審査を受け、許可された。1.調査票・調査説明文の作成:熱海市の温泉配湯情報では得られない温泉の設置状況、温泉利用頻度、入浴時の水温、水位などの温泉入浴に関する詳細な情報を収集するための調査票を作成した。健康関連QOL(quality of life)指標であるEQ5Dを利用予定であったが、研究実施委員会にて、調査参加者への回答の負担が大きいとの意見から、負担の少ない主観的健康感のスコア化へ変更した。2.研究実施委員会の実施、調査連携体制の確立、データ作成:熱海市役所、熱海市医師会の関係者も含めた研究実施委員会を平成28年7月に開催し、医療機関への調査票の配布、回収、一般市民への調査依頼の方法、回収後の調査票の回送方法等を確認、調整した。その後の調整・打ち合わせはメール、電話等で行った。併せて温泉の配湯情報、介護保険の情報、国保医療費情報についてのデータリンク方法の確認を行った。介護と温泉配湯情報についてはデータの紐づけを行いデータベースを作成した。4.東京都市大学医学研究倫理審査委員会に平成28年11月に研究の倫理審査を申請し、若干の修正を経て平成29年1月に研究実施の許可を得た。

熱海市、熱海市医師会と連携して、調査票の作成、ならびに調査連携体制の確立、データ作成を行った。研究倫理審査を受け、許可された。ほぼ予定通りである。平成28年度末に行う予定であった調査票の印刷、配布は健診実施のスケジュールから平成29年4月末に行う予定としている。熱海市、熱海市医師会と連携して、特定健診受診者への温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況を調査し、特定健診結果とデータ突合を行い1699人分取得した。また、2015年3月2017年2月に熱海市が介護保険で認定した要支援要介護となった者2719人についてその年齢、性別と介護情報のデータを取得した。1)熱海市は平成29年6-7月に熱海市医師会16医療機関で特定健診を実施した。特定健診受診者へ、熱海市医師会と連携して、温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況を調査し、特定健診結果とデータ突合を行い1699人分取得した。記述統計解析を行い、加えて、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況と温泉の自宅利用の有無との関連を解析し、学会発表準備を行った。2)また、2015年3月2017年2月に熱海市が介護保険で認定した要支援要介護となった者2719人についてその年齢、性別と介護情報のデータを取得した。3)関連研究報告を国内学会3回、国際学会で3回発表した。4)研究テーマに関連するメディア報道は600回を超えた。1.温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況の調査と、特定健診結果の突合は完了し、予定通りの情報は収集でき、データ収集、整理は完了となった。主な解析まで実施した。2.介護保険利用者と温泉配湯状況のデータ突合は一旦実施済みだったが、解析を開始したところ、再度データ確認が必要な箇所があり、現在再確認を行っており、近日中に完了予定。3.温泉配湯情報と国保医療費データの突合は当初実施可能とのことであったが、実際に熱海市で実施を試みたところ、想定していなかった技術的な面での困難性があり、まだ実施できていない。その他についてはほぼ予定通り実施できている。熱海市、熱海市医師会と連携して、特定健診受診者への温泉浴・水道水入浴の状況、主観的健康感、幸福度、主観的睡眠状況、冷え症の自覚症状、および自宅への温泉配湯状況を調査し、特定健診結果とデータ突合を行い1699人分取得が完了し、データ確定ができた。その後、介護保険データの一部見直し、修正があったため、解析が若干遅れたが、論文化して国際雑誌へ公表を行った。1)2015年3月2017年2月に熱海市が介護保険で認定した要支援要介護となった者2719人についてその年齢、性別と介護情報のデータを取得し、修正ののちデータ確定となった。本データを用いて温泉の自宅所有と介護状態の変化の関連を経年的に解析したところ、温泉を所有している家庭の高齢者では介護状態が維持または改善していることとはオッズ比1.311 (95%信頼区間:1.025 to 1.677, p = 0.036)であり有意に関連することが明らかになった。結果はComplementary Therapies in Clinical Practice 33 (2018) p142148に掲載された。2)熱海市は平成29年6-7月に熱海市医師会
凍結保存自己幹細胞(骨髄由来間葉系幹細胞)を用いたハイブリッド型人工骨の開発

骨組織からの骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)の分離・増殖・凍結保存法の確立と、長期に凍結保存された骨髄由来間葉系細胞のよる再生医工学を用いたハイブリッド型人工骨の開発を行った.【実験】(1)ヒト血清培養と牛血清培養のアルカリフォスファターゼ活性、Ca濃度等の細胞生化学的活性の比較2.ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem Cells : MSC)の増殖・骨分化誘導法の確立:MSCを自己血清の増殖因子(bFGF)存在下で増殖させ,次に骨分化誘導培地(グリセロリン酸添加、無添加)下で分化誘導。(1)In vitro:骨芽細胞のアルカリフォスファターゼ活性、カルシュウム濃度等の細胞生化学的活性を検索。(3)MSCを増殖後、凍結保存。3.凍結保存骨髄由来間葉系細胞のよるハイブリッド型人工骨の開発:凍結保存骨髄由来間葉系細胞(MSC)を骨分化誘導培地(アスコルビン酸+デキサメサゾン+グリセロリン酸添加αMEM培地)で骨へ分化誘導した後に,porous hydroxyapatite上でこの骨分化細胞を播種しハイブリッド型人工骨を作製.このハイブリッド型人工骨を動物(ヌードマウス)移植し骨組織のviabilityを検討した。【結果】(1)ヒト骨髄間葉系細胞のFBS培養下、ヒト血清培養下のいずれのにおいて細胞生化学的活性は同等であった。(2)Scaffoldの性状、形態によりin vivoにおける骨形成状態に差が認められた。(3)骨分化誘導培地としてアスコルビン酸+デキサメサゾン+グリセロリン酸添加αMEM培地が優れていた。(4)自己血清培養下、凍結保存ヒト骨髄由来間葉系細胞のよるハイブリッド型人工骨はin vivo研究において旺盛な骨形成をみとめた。【考察】自己血清培養下に凍結保存ヒト骨髄細胞の骨形成能が確認された。今後この細胞の安全性が確認されれば臨床応用可能と考える。骨髄からに骨芽細胞の分離法を確立するとともに,ヒトへの臨床応用を目指すため,現在はヒトの細胞を培養するにあたっても使用されるウシ胎児血清に替わって,免疫学的にも安全な自己血清の培養法の確立とヒト骨髄間葉系細胞から骨芽細胞を分離・保存・増殖の確立するため以下の実験を行った。【実験】(1)in vivoでヒト骨髄間葉系細胞の骨分化の確定:FBS培養下、自己血清培養下でのヒト骨髄間葉系細胞をそれぞれハイドロキシアパタイトペレット上に播種し、それを動物(ヌードマウス)移植し、埋入後4週での骨組織のviabilityを検索した。(2)FGF存在下での,自己血清培養とヒト血清培養とのヒト骨髄由来葉系細胞の増殖性の比較:in vitroでの細胞増殖数を検討。【結果】(1)FBS培養下、自己血清培養下のいずれのヒト骨髄間葉系細胞においても、骨組織形成は確認された。しかし骨組織形成量は両者培養下とも僅かであり、その差は明らかではなかった。またヒトミトコンドリア免疫染色により形成された骨組織はヒト由来のそれと確認された。(2)FGF存在下の自己血清培養が最も細胞増殖能に優れていた。【考察】

FBS培養下、自己血清培養下のヒト骨髄間葉系細胞のいずれにおいても骨組織形成が認められたが、その形成量が軽微であったことから、ヒト骨髄間葉系細胞を埋入前にデキソメサゾン+アスコノビン酸による誘導で前骨芽細胞へ分化させるが必要であること、また骨髄由来間葉系細胞を増やす意味からFGFの存在下の自己血清培養が適当と推察された。来年度は凍結保存されたヒト骨髄細胞の自己血清培養、ヒト骨髄由来間葉系細胞(Mesenchymal Stem Cells : MSC)の自己血清培養についても上記検討を行う予定である。骨組織からの骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)の分離・増殖・凍結保存法の確立と、長期に凍結保存された骨髄由来間葉系細胞のよる再生医工学を用いたハイブリッド型人工骨の開発を行った.【実験】(1)ヒト血清培養と牛血清培養のアルカリフォスファターゼ活性、Ca濃度等の細胞生化学的活性の比較2.ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem Cells : MSC)の増殖・骨分化誘導法の確立:MSCを自己血清の増殖因子(bFGF)存在下で増殖させ,次に骨分化誘導培地(グリセロリン酸添加、無添加)下で分化誘導。(1)In vitro:骨芽細胞のアルカリフォスファターゼ活性、カルシュウム濃度等の細胞生化学的活性を検索。(3)MSCを増殖後、凍結保存。3.凍結保存骨髄由来間葉系細胞のよるハイブリッド型人工骨の開発:凍結保存骨髄由来間葉系細胞(MSC)を骨分化誘導培地(アスコルビン酸+デキサメサゾン+グリセロリン酸添加αMEM培地)で骨へ分化誘導した後に,porous hydroxyapatite上でこの骨分化細胞を播種しハイブリッド型人工骨を作製.このハイブリッド型人工骨を動物(ヌードマウス)移植し骨組織のviabilityを検討した。【結果】(1)ヒト骨髄間葉系細胞のFBS培養下、ヒト血清培養下のいずれのにおいて細胞生化学的活性は同等であった。(2)Scaffoldの性状、形態によりin vivoにおける骨形成状態に差が認められた。(3)骨分化誘導培地としてアスコルビン酸+デキサメサゾン+グリセロリン酸添加αMEM培地が優れていた。(4)自己血清培養下、凍結保存ヒト骨髄由来間葉系細胞のよるハイブリッド型人工骨はin vivo研究において旺盛な骨形成をみとめた。【考察】自己血清培養下に凍結保存ヒト骨髄細胞の骨形成能が確認された。今後この細胞の安全性が確認されれば臨床応用可能と考える。
放射線検出器材料用の酸化物単結晶のフラックス育成

酸化物の放射線検出器材料の母体として有望なGd_2SiO_5単結晶のフラックス育成を試みた。以下の結果を得た。1.KFフラックスの高温溶液(1100°C)を徐令(5°C/h)して,約0.7mmに達するGd_2SiO_5単結晶を育成した。単結晶育成実験の調合物の最適組成は,Gd_2SiO_5(5mol%)ーKF(95mol%)であった。溶質濃度が5mol%よりも増加すると,生成する単結晶は小型化する傾向があり,30mol%では0.1mmにも満たない単結晶が得られた。生成した単結晶は,無色透明で六角厚板状の自形をもち,きわめて高品質であった。単結晶の密度は,6.69±0.03g/cm^3であった。KFはGd_2SiO_5単結晶育成の最適フラックスであることがわかった。大きな容量のるつぼを用いての実験では,より大型の単結晶を育成することができた。温度勾配法による実験では,Gd_2SiO_5単結晶を育成することができなかった。2.LiFフラックスの高温溶液(1100°C)を徐冷(5°C/h)しても,約0.4mmまでの大きさのGd_2SiO_5単結晶を育成できた。生成した単結晶は,無色透明で四角柱状の自形をもっていた。約0.2mm以上の単結晶は,明瞭な自形をもたないバルク状であることが多かった。単結晶の密度は,KFフラックスから成長した結晶のそれと同じであった。ところで,フラックス自身のLiFも白色半透明で直方体状の単結晶(最大約3.8mm)として成長してしまった。以上の結果によると,LiFフラックスのGd_2SiO_5単結晶育成の能力はKFよりも明らかに劣っていた。3.NaFフラックスの高温溶液(1100°C)を徐冷(5°C/h)したところ,目的単結晶は生成せずに,NaGdSiO_4単結晶が生成した。NaFはGd_2SiO_5単結晶を育成する能力をもたないフラックスであることがわかった。生成したNaGdSiO_4単結晶は,無色透明で柱状の自形をもち,最大約6.0mmであった。この結晶の生成は,溶質とフラックスの化学反応の結果である。4.Li_2OーMoO_3,Na_2OーMoO_3およびK_2OーMoO_3フラックスの高温溶液を徐冷しても,目的の単結晶は生成しなかった。以下の結果を得た。LiF,NaFおよびKFをフラックスとした高温溶液(1100°C,容器には

容量30cm^3の白金るつぼを使用)を徐冷(5°C/h)して,酸化物の放射線検出器材料として有望なGd_2SiO_5単結晶の育成を試み,以下の結果を得た。1.KFフラックスから約0.4mmの目的単結晶を育成した。得られた単結晶は,無色透明で自形をもち,高品質であった。単結晶育成の最適組成は,Gd_2SiO_5(5mol%)ーKF(95mol%)であった。この調合物組成よりも溶質濃度が増加すると,生成する単結晶は小型化する傾向があった。溶質濃度が30mol%にもなると,生成する単結晶の大きさはたかだか0.03mmにすぎなかった。フラックスに用いたKFは,水溶性であるので,単結晶との分離が要易であるなどの長所をもっている。KFは,Gd_2SiO_5単結晶育成の最適フラックスであることがわかった。2.LiFフラックスからも目的の単結晶を育成できた。生成した単結晶の大きさは約0.4mmであった。しかしながら,それらの単結晶の透明度や自形の発達程度は,KFフラックスから成長した単結晶と比べると,はるかに劣っていた。また,目的結晶のほかに,フラックス自身も単結晶として成長してしまった。そのLiF単結晶は白色半透明であり,その大きさは約3.8mmであった。したがって,LiFは,KFよりもフラックスとしての性能が劣っていることがわかった。3.NaFフラックスからは,目的の単結晶が全く生成そなかった。そのかわりに,約4.2mmにも対するNaGdSiO_4単結晶が成長した。これは,溶質とフラックスが化学反応して生じた化合物の結晶である。この単結晶は,無色透明で自形をもち,高品質であった。この単結晶の育成については,今まで水熱法による2報があるけれども,フラックス法による報告は全くない。この単結晶がどのような物性をもち,単結晶材料としてどのような応用があるのか興味深い。KFやM_2O(M=Li,Na,K)ーMoO_3をフラックスとした高温溶液(1100°C)の徐冷(5°C/h)法や温度勾配法で,酸化物の放射線検出器材料として有望なGd_2SiO_5単結晶の育成を試み,以下の結果を得た。1.中型るつぼ(容量:150cm^3,調合物重量:約200g)と大型るつぼ(容量:250cm^3,調合物重量:約280g)を用い,Gd_2SiO_5(5mol%)ーKF(95mol%)組成の調合物を徐冷して,Gd_2SiO_5単結晶を育成した。約200gの調合物からは最大約0.7mmの,約280gの調合物からは最大約0.6mmの目的単結晶が生成した。これらの単結晶は,前年度に得た最大結晶(約0.4mm)よりもかなり大きかった。容量の大きなるつぼを使用し,調合物重量を大きくすると,大きな単結晶を育成できることがわかった。約40g,約200gおよび約280gの調合物から生成した結晶の中から任意に選択した100個の平均の大きさは,それぞれ約0.3mm,0.5mmおよび0.4mmであった。調合物重量に比例して単結晶が大型化するというわけでもなかった。2.容量30cm^3の白金るつぼを用い,Li_2OーMoO_3,Na_2OーMoO_3およびK_2OーMoO_3フラックスの徐冷法によって,Gd_2SiO_5単結晶の育成を試みた。これらのモリブデン酸塩は,目的の単結晶を育成する能力を持たず,適切なフラックスではないことがわかった。3.前年度から行ったフラックス探求の実験結果を総括すると,Gd_2SiO_5単結晶育成のフラックスとしてはKFが最適であり,ついでLiFであった。モリブデン酸塩やNaFフラックスからは,目的の単結晶が生成しなかった。4.大気圧下で,KFフラックスに対するGd_2SiO_5結晶の溶解度測定を試みた。KFの蒸発が激しいことなどの理由で,溶解度測定はきわめて困難であった。
養護教諭志望学生と現職養護教諭の共同学習による救急処置能力向上プログラムの構築

本研究は、養護教諭志望学生と現職養護教諭の共同学習による有効な救急処置能力向上プログラムの構築とその検証を目的としている。まず、一段階目として、養護教諭を対象とした救急処置能力の獲得の自己認識及び、必要と考える能力について、質問紙調査を既に先行して行った。その結果、経験年数5年以下の若手養護教諭の時から、多くの救急処置能力を必要と感じており、獲得しているという意識とのズレがあることが分かった。そこで、経験年数平均3.16±2.3年の若手の現職養護教諭の救急処置能力に関する自身の実践についての振り返りと意味づけ、及びその言語化を行うような研修を2日間にわたって実施した。また、その課題の明確化の過程と課題の内容について選択肢式と自由記述を併用した質問紙調査により検討した。調査内容は、自己の実践について自覚できた学びや学士課程での学びとの統合などに対する意識調査であった。対象は小学校勤務6名、中学校勤務5名、特別支援学校勤務1名の、計12名であった。結果、研修後の認識では自己の実践のよいところをの理由を理解し自覚できたこと、学士課程の学びを思い起こしながら確認できたこと、事例をもとに討議することで学びが深まった、先輩との交流で今後の養護教諭像を描くことが出来たことが上げられた。特に、自己の実践に振り返りが出来たと自覚する度合いについて、経験年数が上がるにつれて、有意な正の相関が見られた。自己の実践の振り返りと討議、その実践の意味づけを主軸とした研修には、一定の効果が認められた。本研究1年目に計画した養護教諭を対象とした、養護教諭が必要と自覚している能力と、獲得していると自覚している救急処置能力についての調査及びその分析を終えている。また、その結果を受けた若手養護教諭を対象とした、プレ研修の実施とその検証も行った。今後は、まず、初年度の研究について論文として成果をまとめ、研修に関する暫定版プログラムの作成に取りかかることとする。概ね、当初の研究計画に沿って進めていく。プログラムの構築においてが検証と評価を行いながら、進めていくこととする。今年度予定した研修講座の記録のデータ処理の人件費が生じなかった。次年度以降の研修講座開講時の使用となるため。
Zn-Fe-Ga-S系の相平衡研究

増設した電気炉及び電子天秤を用いて、Zn-Fe-Ga-S四成分系の900°C及び800°Cでの乾式法による相平衡実験を行い、両温度での四成分相平衡関係を明らかにした。反応物質は合成のZnS,FeS,GaS,Ga_2S_3,、元素のZn,Fe,Ga,Sの計8種類である。生成物はice water-quenching後、反射顕微鏡及びX線回折法により同定された。同定された相は以下の通りである。増設した電気炉及び電子天秤を用いて、ZnS-FeS-GaS系及びZn-Fe-Ga-S系内部の乾式法による合成相平衡実験を900°C及び800°Cで行い、Zn-Ga-Fe-Stetrahedronを900°C、800°Cの両温度で明らかにしてみた。Zn-Ga-Fe-S系中心部には、大きな薄い(Zn,Ga,Fe)_<1-X>S固溶体が存在している。この固溶体は、閃亜鉛鉱型構造の部分とウルツ鉱型構造の部分と両者の混合する部分とに分かれているが、閃亜鉛鉱型→ウルツ鉱型の相転移温度が組成により変わることからこの現象が起こることが判っている(Ueno,Scott&Kojima,1996)。Zn-Ga-S系の固溶体であるPhaseVは、tetrahedron内部に固溶体領域がのびており、Feの最大固溶量は900°Cでは12.5at.%,800°Cでは11.9at.%となっている。Phase UはFeをほとんど固溶しないため、Zn-Ga-S系内の固溶体である。Ga-Fe-S系の固溶体であるPhaseZは閃亜鉛鉱型構造をもつが、tetrahedron内部には固溶体を持たず、従って(Zn,Ga,Fe)_<1-X>S固溶体とは別の相であることが判明した。他のPhaseX,PhaseWは若干Znを固溶し、又Ga_2S_3もFeとZnを若干固溶するため、これらはtetrahedron内部に、それぞれ小さい固溶体領域を持っている。これらの実験結果は、1998年2月の地質学会西日本支部例会で一部発表し、又、1998年8月にカナダのトロント大学で開かれる国際鉱物学会(IMA′98Toronto)で全体像を発表する予定となっている。反応物質は合成のZnS,FeS,GaS,Ga_2S_3、元素のZn,Fe,Ga,Sの計8種類である。
胎盤における遺伝子発現変動を考慮したin vivo発生毒性評価とその方法諭の確立

本研究では、医薬品等の化学物質の毒性や副作用の標的臓器として胎盤に注目し、いかなる胎盤機能(遺伝子発現)が変化した場合に、胎児に対してどのような影響が及ぶのかをin vivoで簡便に検討を行うことが可能な評価系の構築を最終目標としている。今年度は、レンチウイルスベクターを胚盤胞期に感染させることで胎盤特異的目的遺伝子を発現させる手法を用いて、胎児期におけるエストロゲン曝露の影響を検討できるモデルを作成し、その表現型について検討を行った。本手法を用いてヒトアロマターゼーEGFP融合蛋白(AromEGFP)を胎盤で発現させたところ、胎盤形成初期からAromEGFPの高いmRNA発現が確認された。またmRNAの発現を反映して、胎盤での高いアロマターゼ活性が分娩直前まで確認された。さらに胎盤と胎児のエストロゲン濃度は、野生型マウスの100倍以上であった。しかしながら母体血中のエストロゲン濃度は、野生型胚を持つ妊娠マウス5倍程度に留まり、またプロゲステロンやアンドロゲン濃度に変動は認められなかったことから、母体へのネガティブフィードバック等の影響はないと考えられた。以上のことから本系は、胎児への直接的なエストロゲン曝露の影響を検討できるモデルとなると考えられた。このマウスを用いて胎盤、胎児へエストロゲン曝露の影響について検討を行ったところ、胎盤形成には影響が認められず、また胎児においても重量がわずかに低くなる以外は特に影響は認められなかった。これらの結果から、胎児期における高濃度のエストロゲン曝露は、胎児に対してそれほど致命的ではないことが明らかとなった。本研究では、医薬品等の化学物質の毒性や副作用の標的臓器として胎盤に注目し、いかなる胎盤機能(遺伝子)が変化した場合に、胎児に対してどのような影響が及ぶのかをin vivoで簡便に検討を行うことが可能な評価系の構築を最終目標としている。そこで、化学物質により変動が認められた胎盤中の遺伝子を、胎盤特異的に発現させて胎児への影響を検討するために、胎盤特異的遺伝子発現トランスジェニックマウス(P-TGマウス)とレンチウイルスベクターを用いる2つのアプローチを試みた。P-TGマウスは、マウス胎盤特異的に発現する分子の2種類のプロモーターをそれぞれ目的遺伝子の上流に連結し作成した。その結果、どちらにプロモーターを用いた場合においても、胎盤特異的なレポーター遺伝子(EGFP)のmRNA発現が確認された。またその発現は、齧歯類胎盤のgiant cellに特異的で、妊娠中期から後期にかけて時期特異的に発現することも明らかとなった。一方で、P-TGマウスは前述のような特徴を有するものの、逆にこのことはプロモーターの分子が元来発現している胎盤部位でしか目的遺伝子の発現が期待できず、また発現する期間もその分子が発現する期間に限られてしまうため、妊娠初期の影響等を検討できないという欠点を有している。そこでTGマウスの作成にも応用されているレンチウイルスベクターを用いて、胎盤特異的な遺伝子発現を行うことを試みた。レンチウイルスベクターを用いてTGマウスを作成する際には、マイクロインジェクション法と同じく2-4細胞期胚に感染させることで目的遺伝子を導入するが、胚盤胞期に感染させることで胎盤だけにレポーター遺伝子(EGFP)を発現できることが確認された。これらの手法により胎盤特異的な遺伝子発現制御が可能となり、胎盤の遺伝子変動に伴う発生毒性評価を行うことができると考えられる。
超伝導-常伝導近接接合系における不純物の効果の研究

本研究は,超伝導-常伝導2層薄膜(S-N)接合系のクリーンな極限の理論に,不純物散乱の影響を取り入れ,実験との定量的比較を可能とする理論的枠組みをつくることを目的としている.1.クリーンな極限から,不純物散乱による影響を摂動論により取り入れた.薄膜の界面の影響は,各層の準古典的グリーン関数にたいする境界条件あるいは接続条件として取り入れる.不純物散乱を考えてもこの条件は変わらないことが明らかになった.各層の準古典的グリーン関数は,空間推進演算子により構成されている.不純物散乱の影響は,空間推進演算子が満足すべき一階の微分方程式のみに現れる.2.半無限S-N接合系の線型ギャップ方程式は,1次元系の場合,電子の平均自由行程が短い極限でde Gennesが導いたダーティ極限の表式と一致することを確かめた.3次元系の場合についても検討している.3.磁場中の薄膜超伝導体の転移温度の計算に適用した.不純物散乱の影響を考慮してもKogan達の理論計算の結果とは逆に,転移温度の増大は起こらないことが示せた.さらに,薄膜超伝導体の臨界磁場の温度変化は,電子の平均自由行程の長さに大きく依存することを明らかにした.4.クリーンな極限の計算では,S-N接合系のN-層での局所状態密度は,S-N界面からの距離によらず同じエネルギー依存性をしめす.一方,STMの実験では,場所により局所状態密度は変化している.不純物散乱の影響を取り入れた空間推進演算子を用いると,N-層での局所状態密度は場所により変化することは明らかになった.数値計算は進行中である.本研究は,超伝導-常伝導2層薄膜(S-N)接合系のクリーンな極限の理論に,不純物散乱の影響を取り入れ,実験との定量的比較を可能とする理論的枠組みをつくることを目的としている.1.クリーンな極限から,不純物散乱による影響を摂動論により取り入れた.薄膜の界面の影響は,各層の準古典的グリーン関数にたいする境界条件あるいは接続条件として取り入れる.不純物散乱を考えてもこの条件は変わらないことが明らかになった.各層の準古典的グリーン関数は,空間推進演算子により構成されている.不純物散乱の影響は,空間推進演算子が満足すべき一階の微分方程式のみに現れる.2.半無限S-N接合系の線型ギャップ方程式は,1次元系の場合,電子の平均自由行程が短い極限でde Gennesが導いたダーティ極限の表式と一致することを確かめた.3次元系の場合についても検討している.3.磁場中の薄膜超伝導体の転移温度の計算に適用した.不純物散乱の影響を考慮してもKogan達の理論計算の結果とは逆に,転移温度の増大は起こらないことが示せた.さらに,薄膜超伝導体の臨界磁場の温度変化は,電子の平均自由行程の長さに大きく依存することを明らかにした.4.クリーンな極限の計算では,S-N接合系のN-層での局所状態密度は,S-N界面からの距離によらず同じエネルギー依存性をしめす.一方,STMの実験では,場所により局所状態密度は変化している.不純物散乱の影響を取り入れた空間推進演算子を用いると,N-層での局所状態密度は場所により変化することは明らかになった.数値計算は進行中である.
水俣湾海洋食物網における生産者及び低次消費者への水銀化合物の移行に関する研究

食物網における水銀化合物の移行過程の解明に資するため、海洋食物網下位の生物であるプランクトン中に含まれる水銀化合物を測定し、現状における水銀レベルの把握を行った。水俣湾において、海水採水法によるプランクトン試料の採取、フィルター分画及び総水銀濃度の分析を行った結果、プランクトンサイズが大きくなるにつれて、含まれる総水銀濃度が増加する傾向が見られた。また、プランクトンネット採取法による100 μm以上のプランクトン中総水銀濃度の分析を行った結果、0.213±0.096 μg g-1(平均値±標準偏差)であり、過去に測定された結果よりも経時的に低下傾向にあることが明らかになった。水俣湾におけるプランクトン採集及び水銀分析を実施するにあたり、分析手順及び前処理方法を確認するため、予備調査による検討を行った。これまで実海域でプランクトンを採集する際には、目合100μmのプランクトンネットを曳いて試料を得てきたが、この場合ほとんどが動物プランクトンであり、100μm以下の動植物プランクトンは採集できない。小型の動物プランクトン及び植物プランクトンを得るには、採水法によるプランクトン採集が適当であるため、水俣湾において海水を採取し、その後実験室内で濾過してプランクトンをサイズ別に分画する方法を検討した。事前に洗浄済みのテフロン瓶に採水、保冷処理を施して実験室まで運搬し、即時フィルター濾過によるサイズ別分画を行った。フィルターは100μm、20μm、2μmメッシュで、事前に加熱処理を行い秤量したものを用いた。海水濾過後に凍結乾燥させたフィルターを総水銀の分析に供した。なお、総水銀の分析法は環境省の水銀分析マニュアルに従って行った。プランクトン乾燥重量あたりの総水銀濃度を測定した結果、100μm以上のサイズでは0.152 ±0.142 ng/mg、20-100μmのサイズでは0.090 ±0.035 ng/mg、2-20μmのサイズでは0.026 ±0.001 ng/mgであった。既知の報告と同様に、プランクトンサイズが大きくなるにつれて、総水銀濃度も高くなる傾向を示した。フィルター上に必要な各サイズのプランクトンを得るには4-8L以上の海水が必要であった。実験室へと運搬可能な海水量には制限があるため、今後はオンサイトで濾過する方法を検討する予定である。さらに、現在総水銀の分析には原子吸光法を使用しているが、より低濃度の分析が可能な原子蛍光法による測定についても現在検討中である。予備調査ではあるが、水俣湾におけるプランクトン中の総水銀レベルを測定することができた。水俣湾におけるプランクトンデータは1970年から1980年代以降、新しいデータは示されておらず、近年のデータとして非常に有効であると思われる。しかしながら、サンプリング方法の検討などで想定よりも時間を要してしまった。プランクトンの採集方法として、プランクトンネットではなく海水採取による採集法を検討したが、実験室へ運搬可能な海水量には制限があるため、非常に低濃度な領域の水銀分析になり、前処理や分析に注意を払う必要があった。運搬可能量の制限及びプランクトン処理までに要する時間などを考慮すると、オンサイトでの濾過処理を検討する必要があると思われる。この検討は当初は予定していなかった作業であり、本調査を実施するまでにいくつかの検討を行う必要が生じた。プランクトンネットでは採集できない小型動物プランクトン及び植物プランクトンを得るため、昨年度の予備調査では海水採水法による試料の採集、実験室での各フィルター濾過によるプランクトンサイズ別分画及び総水銀濃度の測定を実施した。予備調査の結果を参考にし、今年度は年数回のプランクトン採集及び総水銀濃度の測定を実施した。その結果、春夏期の2-20μmサイズでは0.026±0.001ng/mg(乾重量)、20-100μmサイズでは0.090±0.035ng/mg、100μm以上のサイズでは0.152±0.142ng/mgであり、既知の報告同様サイズが大きくなるにつれて総水銀濃度も高くなる傾向を示した。しかし秋冬期の2-20μmサイズでは0.567±0.291ng/mg、20-100μサイズでは0.801±0.249ng/mg、100μm以上のサイズでは0.160±0.120ng/mgであった。秋冬期サンプリングの100μmフィルターを顕微鏡下で観察したところ、春夏期同様にカイアシ類等が見られたが、それ以外に海藻等の植物片が大量に含まれていた。植物は動物よりも総水銀濃度が低いことが知られており、100μmフィルター上の重量のほとんどを占めていたため、結果として総水銀濃度が低くなったと推測される。採集時期によっては、より大きな目合のフィルターによるプレ濾過等を実施する必要があると思われる。植物を多く含んでいた試料を除く春夏期7試料及び秋冬期2試料の100μm以上のサイズのプランクトンに関して、これまで日本周辺海域において100μmネット採集法で実施した結果と比較を行った。その結果、水俣湾では0.205±0.162ng/mgであり、近年測定した水銀データの範囲内であった。また、過去の水俣湾で測定された1960-1990年代までの結果と比較して、経時的に低下傾向にあることが明らかになった。

予備調査の結果から、採集及び分析条件を検討し、年に数回のサンプリングを実施することができている。水俣湾におけるプランクトン中の総水銀データは、古いデータがほとんどであり、近年の水銀レベルが把握できた。サンプリング条件等は微調整を行いつつ、次年度も継続して実施していく。プランクトンネットでは採取できない小型動物プランクトン及び植物プランクトンを得るため、平成27年度は海水採水法によってプランクトンを採取し、実験室内でフィルター濾過することでプランクトンをサイズ別に分画する方法について、予備検討を実施した。その検討結果を受け、平成28年度は海水採水法による年数回のサンプリングを実施した。過去の水俣湾及びその他の日本周辺海域の既知データと比較をするため、平成29年度はプランクトンネット採取法によってプランクトンを採取し、総水銀濃度の分析を実施した。水俣湾内3地点に加えて、対照海域として長島周辺海域1地点を選定し、年3回船舶による調査を実施した。目合100 μmのプランクトンネットを鉛直曳きすることにより、プランクトン試料の採取を行った。採取したプランクトン試料は、保冷処理を施して実験室まで運搬し、加熱処理済みのガラス繊維濾紙上に即時濾過した。濾過後凍結乾燥させたフィルターを総水銀の分析に供した。なお、総水銀の分析は、環境省の水銀分析マニュアルに従って行った。その結果、乾燥重量あたりのプランクトン年平均総水銀濃度は、水俣湾3地点では0.213±0.096 ng/mg、長島周辺海域1地点では0.083±0.019 ng/mgであった。平成28年度に海水採水法で採取した場合のプランクトンサイズ100 μm以上の総水銀濃度は0.205±0.162ng/mgであり、プランクトンネット採取法と同様の結果が得られることが分かった。過去の水俣湾で測定された1960-1990年代の結果と比較して、経時的に低下傾向にあることが明らかになった。今回得られた水俣湾の結果は、2013年以降日本周辺海域で測定されている水銀データの範囲内であった。食物網における水銀化合物の移行過程の解明に資するため、海洋食物網下位の生物であるプランクトン中に含まれる水銀化合物を測定し、現状における水銀レベルの把握を行った。水俣湾において、海水採水法によるプランクトン試料の採取、フィルター分画及び総水銀濃度の分析を行った結果、プランクトンサイズが大きくなるにつれて、含まれる総水銀濃度が増加する傾向が見られた。また、プランクトンネット採取法による100 μm以上のプランクトン中総水銀濃度の分析を行った結果、0.213±0.096 μg g-1(平均値±標準偏差)であり、過去に測定された結果よりも経時的に低下傾向にあることが明らかになった。サンプリング方法及び分析方法については、まだ条件を検討する必要があるため、早期に確立を行う。まず、プランクトンの採集方法に関して、オンサイトで濾過する方法を検討する。現時点では、フィルターによる濾過以外に目合100μm以下のナイロンネットを用いた簡易プランクトンネットの作製を想定している。さらに、現在水銀分析に用いている原子吸光法と比べて、より低濃度の分析が可能な原子蛍光法による方法についても、測定に必要な試料量の確認等を実施する。予備調査による各条件の検討後、水俣湾における本調査を実施し、プランクトン中の水銀レベルの季節変動の把握を行う。また、水銀レベルとプランクトンサイズ、栄養レベルとの関係についても考察する。
習慣性かみしめの病態生理の解明と臨床的評価法の開発

平成16年度には、歯科医学的・医学的疾患の既往や現病歴のない被験者において習慣性かみしめといえる非機能的な咀嚼筋活動の同定方法を確立した。実験では筋電図(咬筋、舌骨上筋、前脛骨筋)、喉頭運動、胸郭呼吸運動、嚥下音の記録とビデオ撮影を黙読下で行った。生体信号記録とビデオ記録を併用して、顎口腔領域に生じた運動や行動を次のように同定した。姿勢変化や手足の動きもビデオと前脛骨筋筋電図活動を用いて判定した。さらに、上記の口腔運動と関連がない咬筋活動が観察されたため、これを非機能的咬筋活動とした。非機能的咬筋活動の約70%が体動中および体動前後10秒以内に発生したが、非機能的咬筋活動と体動の発生数に相関はなかった。以上、多数の生態信号記録を用いることで、1)口腔運動の同定法を確立したこと、2)それによって非機能的な咀嚼筋活動が同定することが可能となった。平成17年度では、習慣性かみしめを自覚する被験者(かみしめ群)と自覚しない被験者(対象群)において以下のデータを収集した。問診や質問表を用いて特性不安尺度、神経質的傾向、顎顔面の痛みおよび疲労感などを記録した。また、生理学的記録の前後に唾液も採取した。対照群とかみしめ群を比較すると、特性不安尺度、神経質的傾向、顎顔面の痛みには差がなかったが、顎顔面の疲労感はかみしめ群が有意に高い値を示した。さらに、黙読中の安静時唾液分泌量、嚥下、口腔運動、口唇運動の発生数に差が認められなかったが、非機能的咬筋活動の発生数はかみしめ群で有意に高かった。また、かみしめ群では非機能的咬筋バースト数が有意に高かった。非機能的咬筋バースト数が20回をカットオフ値とするとかみしめ群の80%、対照群の70%を判別することが可能であることがわかった。以上から、非機能的咬筋活動の発生数をカットオフ値として用いた臨床評価法を開発する可能性が示唆された。平成16年度の計画通り、習慣性かみしめといえる非機能的な咀嚼筋活動の同定方法を確立した。歯科医学的・医学的疾患の既往や現病歴のない健康成人16名(平均年齢26.3歳)を被験者として実験を行なった。データは後日解析し、生体信号記録とビデオ記録を併用して、顎口腔領域に生じた運動や行動を次のように同定した。嚥下は、喉頭運動に伴う嚥下音の発生と呼吸の一時停止(嚥下性無呼吸)から判定し、その他に、口唇運動、舌打ち、微笑、顔しかめ、あくび、ため息、深呼吸、咳、独り言などの口腔運動を同定した。さらに、上記の口腔運動と関連がなく、最大かみしめの10%を超える咬筋活動が観察されたため、これを非機能的咬筋活動とした。

これらの口腔運動および行動判定結果を異なる判定者間で比較すると一致率は97%であった。嚥下は口腔運動の中で最も頻繁に出現し(平均42.8回/h)、次に非機能的咬筋活動はついで多かった(平均30.6回/h)。その他の口腔運動は極めて少なかった。一方、体動は平均89.8回/h発生した。さらに、非機能的咬筋活動の約70%が体動中および体動前後10秒以内に発生したが、非機能的咬筋活動と体動の発生数に相関はなかった。また作成した定量解析プログラムを用い、嚥下に伴う咬筋活動を4名の被験者で分析したところ、65%の嚥下の咬筋活動量は最大かみしめの30%以下であった。以上、平成16年度の研究から、1)判定者間の一致率が高い口腔運動の同定法を確立したこと、2)それによって非機能的な咀嚼筋活動が同定できた。従って、平成17年度では、この方法を用いて口腔運動と生理的現象や臨床的徴候との関連を検討することが可能となった。平成16年度では、習慣性かみしめといえる非機能的な咀嚼筋活動の同定方法を確立した。平成17年度では、この方法を用いて口腔運動と臨床的徴候との関連を検討した。歯科医学的・医学的疾患の既往や現病歴のない健康成人で、習慣性かみしめを自覚しない18名(対照群)と自覚する15名(かみしめ群)の計33名(平均年齢26.3歳)において以下のデータを収集した。問診や質問表を用いて特性不安尺度、神経質的傾向、顎顔面の痛みおよび疲労感などを記録した。また、生理学的記録として筋電図(咬筋、舌骨上筋、前脛骨筋)、喉頭運動、胸郭呼吸運動、嚥下音の記録とビデオ撮影を黙読下で行い、同時に唾液も採取した。記録中に観察された、嚥下、その多機能的口腔運動、口唇運動と、かみしめイベント(最大かみしめの10%を超える咬筋活動)の発生数をカウントし、さらに唾液分泌量を計測した。一方、咬筋バーストを定量解析し、バースト発生数を算出した。対照群とかみしめ群を比較すると、特性不安尺度、神経質的傾向、顎顔面の痛みには差がなかったが、顎顔面の疲労感はかみしめ群が有意に高い値を示した。さらに、黙読中の安静時唾液分泌量、嚥下、口腔運動、口唇運動の発生数に差が認められなかったが、かみしめイベントの発生数はかみしめ群で有意に高かった。また、かみしめ群では黙読中の総バースト数および嚥下・口腔運動・口唇運動に関与しない咬筋バースト数は有意に高かった。かみしめイベント数が20回をカットオフ値とするとかみしめ群の80%、対照群の70%を判別することが可能であることがわかった。以上から、習慣性かみしめは、非機能的名咀嚼筋活動の上昇が増加することによるものであり、その発生に不安や神経質的性格は必ずしも重要ではないことがわかった。また、臨床徴候として咀嚼筋の疲労感が認められ、かみしめイベント数をカットオフ値として用いた臨床評価法を開発することができた。
価値創成モデルによる技術革新の構成論的分析

我々の生活に豊かさをもたらしてくれる長期的な経済成長は,その多くが技術革新によってもたらされている.しかし,優れた技術が必ずしも社会に普及するとは限らず,技術革新によって生み出される価値が社会にどのように受容され,普及するかを理解するのは容易ではない.そこで本研究では,人工物,人,社会の相互作用から価値が創出されると捉え,技術革新とその社会受容を構成論的なアプローチで理解することを目的としている.本年度は,年度前半で価値創成モデルの検証を行い,後半は本研究課題全体の成果をもとにして新しい技術革新創出のためのメカニズムを明らかにし,新しい方法論の提案を行った.詳細は以下の通りである.(1)計算機実験による価値創成モデルの検証前年度で構築した価値創成モデルをもとに,ネットワーク外部性が働く市場における製品・サービスの普及の問題を具体例としてモデルを構築し,シミュレーションによって検証を行った.ライフスタイル調査を行い,DVDレコーダや携帯電話などのネットワーク外部性に関連する複数の商品を対象に,消費者の購買に関わる情報の重要性のレベルによって分類を行った.また,それらのアンケート結果や,実際の製品出荷台数のデータ等の比較から,モデルの有効性を示した.(2)新しい技術革新創出のための方法論構築これまでの全ての成果をまとめ,新しい技術革新を創出するためのメカニズムとして,3種類の価値創成モデルを提案した.モデルは抽象的なシステムモデルとして構築されているので,一般化された根底の基本原理などを考察できる有用なモデルであると言える.本年度は研究実施計画で記載した以下の2つの項目について実施した.1.価値創成モデル構築のための技術革新の事例分析価値創成における生産者,消費者の相互関係をモデル化するために,過去の技術革新の事例を調べた.具体的には携帯電話を対象とし, 1990年から現在までの契約件数のデータを調べた.特に,携帯電話の通信技術に関して,第2世代から第3世代へどのようにシフトし普及していったかについて分析を進めた.2.価値創成モデルの構築とシステム論的な分析上記の調査データに加えて,アンケート調査を実施し消費者の携帯電話に関する意識や利用状況について分析を進めた.それらの結果をもとに,携帯電話市場をマルチエージェントモデルとして表現し,価値創成モデルの観点から,人工物を提供する生産者と人工物を使用する消費者との相互作用によって,どのように価値創成が起こっているか分析を進めた.携帯電話はサービス性が強い製品であり,サービスに関して過去の学術研究のサーベイ等を行い,サービス産業の技術革新とサービス設計の問題についても議論し,価値創成モデルによるシステム論的な分析を行い,技術革新の本質を追究している.我々の生活に豊かさをもたらしてくれる長期的な経済成長は,その多くが技術革新によってもたらされている.しかし,優れた技術が必ずしも社会に普及するとは限らず,技術革新によって生み出される価値が社会にどのように受容され,普及するかを理解するのは容易ではない.そこで本研究では,人工物,人,社会の相互作用から価値が創出されると捉え,技術革新とその社会受容を構成論的なアプローチで理解することを目的としている.本年度は,年度前半で価値創成モデルの検証を行い,後半は本研究課題全体の成果をもとにして新しい技術革新創出のためのメカニズムを明らかにし,新しい方法論の提案を行った.詳細は以下の通りである.(1)計算機実験による価値創成モデルの検証前年度で構築した価値創成モデルをもとに,ネットワーク外部性が働く市場における製品・サービスの普及の問題を具体例としてモデルを構築し,シミュレーションによって検証を行った.ライフスタイル調査を行い,DVDレコーダや携帯電話などのネットワーク外部性に関連する複数の商品を対象に,消費者の購買に関わる情報の重要性のレベルによって分類を行った.また,それらのアンケート結果や,実際の製品出荷台数のデータ等の比較から,モデルの有効性を示した.(2)新しい技術革新創出のための方法論構築これまでの全ての成果をまとめ,新しい技術革新を創出するためのメカニズムとして,3種類の価値創成モデルを提案した.モデルは抽象的なシステムモデルとして構築されているので,一般化された根底の基本原理などを考察できる有用なモデルであると言える.