hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機ラジカル結晶における双安定状態に関する研究

最近ヘテロ環構造を有するSNラジカルが金属的伝導や弱強磁性など多彩な物性を示すことから注目を集めている。我々は磁化率に大きな温度履歴を有するTTTAが見つかったのを期にこれらの物質群の常磁性-反磁性転移に着目している。本研究ではまずTTTAと分子構造がよく似た、BDTAラジカルの反磁性-常磁性相転移挙動に着目した。調製直後のBDTA結晶を365Kに保ち、磁化率が最大値になったところで降温すると、低温相へは戻らず、常磁性を示す相は、低温まで安定に存在することが判った。室温でこのサンプルを取り出すと固化していたことから、常磁性の由来は液相ではなく別の高温相へ転移したためと考えられる。この常磁性高温相の磁性は100Kまではキュリーワイス的な挙動を、ワイス温度が-90K程度の反強磁性的相互作用を有する。熱容量測定の結果、11K以下で反強磁性体に相転移することが明らかとなった。この常磁性高温相について数回の昇降温を繰り返したところ、270Kで常磁性→反磁性転移、346Kで反磁性→磁性転移を示した。また降温過程ではこの常磁性相は320Kで反磁性相へ転移することが明らかとなった。これらの複雑な磁気挙動には反磁性低温相、常磁性高温相の2つの固相と液相、さらには過冷却ならびに過熱現象が関与しており、系のG-T曲線を用いて容易に説明できることを明らかにした。環状チアジルラジカル結晶BBDTA・MCl_4・(solvent)_xはBBDTAラジカルカチオン(S=1/2)と無機アニオンM(III)Cl_4^-との1:1錯体であり、様々な結晶溶媒を含む。我々はGaCl_4塩並びにFeCl_4塩から結晶溶媒を除去すると強磁性転移(Ga塩:6.7K、Fe塩:44K)を示すことを明らかにした。さらに再結晶法により溶媒分子を含まない単結晶の作成を行い、強磁性を示す塩の構造について検討した。その結果BBDTA分子は正四面体のGaCI_4アニオンを挟むように配置しており、この物質群に特徴的なface-to-faceの分子間配置を取っていない。分子間にはS\\\N相互作用により接触した部分が存在しており、[101]方向に1次元の磁気ネットワークを形成している。そのためSOMOの分子間での重なりが小さくなって分子間に強磁性的相互作用が実現していると考えられる。本研究では我々はTTTAと分子構造がよく似た、BDTAラジカルの反磁性-常磁性相転移挙動に着目した。BDTAは結晶状態ではHT配向で強く二量化しており、BEDT-TTF塩のKappa相のような配列で二次元のネットワークを形成している。この物質の磁気的性質は強く二量化しているため、低温では反磁性的となっているが、360K付近で常磁性を示す液相となることが報告されている。そこでこの常磁性液相の温度履歴について熱的性質と磁気的性質の両面から詳細な検討を行った。

この常磁性高温相の磁性は100Kまではキュリーワイス的な挙動を、ワイス温度が-90K程度の反強磁性的相互作用を有する。熱容量測定の結果、11K以下で反強磁性体に相転移することが明らかとなった。この常磁性高温相について数回の昇降温を繰り返したところ、270Kで常磁性→反磁性転移、346Kで反磁性→磁性転移を示した。また降温過程ではこの常磁性相は320Kで反磁性相へ転移することが明らかとなった。これらの複雑な磁気挙動には反磁性低温相、常磁性高温相の2つの固相と液相、さらには過冷却ならびに過熱現象が関与しており、系のG-T曲線を用いて容易に説明できることを明らかにした。環状チアジルラジカル結晶BBDTA・MCl_4・(solvent)_xはBBDTAラジカルカチオン(S=1/2)と無機アニオンM(III)Cl_4^-との1:1錯体であり、様々な結晶溶媒を含む。我々はGaCl_4塩並びにFeCl_4塩から結晶溶媒を除去すると強磁性転移(Ga塩:6.7K、Fe塩:44K)を示すことを明らかにした。さらに再結晶法により溶媒分子を含まない単結晶の作成を行い、強磁性を示す塩の構造について検討した。その結果BBDTA分子は正四面体のGaCI_4アニオンを挟むように配置しており、この物質群に特徴的なface-to-faceの分子間配置を取っていない。分子間にはS\\\N相互作用により接触した部分が存在しており、[101]方向に1次元の磁気ネットワークを形成している。そのためSOMOの分子間での重なりが小さくなって分子間に強磁性的相互作用が実現していると考えられる。
脳内の標的に特異的かつ高効率な非浸襲送達を可能にする新規高分子タンパク医薬の創出

近年、抗体医薬等の高分子医薬が世界の医薬市場で増加しているが、その多くは脳以外の臓器のがんや血液のがん、関節リウマチ等を対象としている。中枢を標的とした抗体医薬や高分子医薬は、高齢社会で急増しているアルツハイマー病をはじめ種々の神経変性疾患や脳腫瘍等の深刻な中枢疾患に対して、直接的な治療効果が望める次世代型バイオ医薬として早期の開発と実用化が求められているが、投与後の脳への送達効率の問題や血液脳関門が開発の障壁となっている。本研究では、脳内の標的へ非浸襲かつ高効率で投与が可能な高分子医薬の創出を目指し、その基盤技術開発として進化工学を応用した新しいin vivoスクリーニング技術を創出した。総合領域
低次元遷移金属テルライドにおける超伝導と磁気秩序

擬一次元構造を有する3元系金属リッチテルライドA-M-Te(A=磁性イオン,M=Nb,Ta)の固相反応で合成を試みた。目的相の結晶構造はニオブにテルライドイオンが6配位し、NbTe6八面体が面共有することで、一次元鎖を形成している。この一次元ネットワーク間に、一次元間隙が存在しており、Aイオンはこの間隙中に存在していることが分かった。また、電気伝導性、磁化、比熱測定を行い、この化合物が金属的であることを明らかにした。擬一次元構造を有する3元系金属リッチテルライドA-Ta-Te(A=磁性イオン)の固相反応で合成を試みた。このような組成をもつ化合物としてはLn_xNb_6Te_8(Ln=希土類元素)などが知られているが、得られた試料についてX線回折により生成相を調べたところ、今回合成を行った条件下では、類似の組成をもつ化合物が主相として得られた。しかしながら、副相として希土類オキシテルライドなども生成していた。目的相の結晶構造はニオブにテルライドイオンが6配位し、NbTe_6八面体が面共有することで、一次元鎖を形成している。この一次元ネットワーク間に、一次元間隙が存在しており、Aイオンはこの間隙中に存在している。予備実験として、電気伝導性、磁化、比熱測定を行い、この化合物が金属的でPauli常磁性を示すことを明らかにするとともに、さらに、Rietveld解析によって得られた結晶構造パラメータを用いて電子構造計算も行った。上記の物性測定の結果について評価したところ、希土類イオンがランタンの場合には、5Kで超伝導転移を示し、また、電子構造計算と比熱測定の比較から伝導電子間に弱い電子-電子相互作用が働いていることが明らかにした。さらに、電子構造計算より求まった電荷密度分布から、ニオブ-テルル間、ニオブ-ニオブの結合性について評価したところ、一次元鎖を形成しているNbTe_6八面体間には、Nb-Nbに金属-金属結合が存在していることを明らかにした。現在、合成条件を変更することで、より純良な試料の作成を試みているところである。3元系金属リッチテルライドA-M-X(A=磁性イオン;M=Nb,Ta;X=Se,Te)を固相反応により、様々な条件下で合成した。このような組成をもつ化合物としては擬一次元構造を有するLnxNb6×8・(Ln=希土類元素)などが知られているが、得られた試料についてX線回折により生成相を調べたところ、今回合成を行った条件下では、類似の組成をもつ化合物が主相として得られた。予備実験として、電気伝導性、磁化、比熱測定を行い、この化合物が金属的でCurie常磁性を示すことを明らかにするとともに、Rietveld解析によって得られた結晶構造パラメータを用いて電子構造計算も行った。また、LnxNb6Te8の組成をRietveld解析から求めたところ、希土類イオンLnの含有量xは0.250.3程度と小さかったため、xを増加させるために、テルルの一部をプニクトゲンで置換した化合物の合成も試みた。その結果、希土類イオンの含有量が弱冠増えたものの、不純物量も増加した。これらの試料についても物性測定を行ったところ、希土類イオンがランタンの場合には、超伝導転移を示し、伝導電子間に弱い電子-電子相互作用が働いていることが明らかにした。この超伝導転移は、比熱測定の結果から、不純物によるものではなく試料由来のものであることが分かっている。また、電子構造計算より求まった電荷密度分布から、ニオブ-テルル間、ニオブ-ニオブの結合性について評価したところ、一次元鎖を形成しているNbTe6八面体間には、Nb-Nbに金属結合が存在していることを明らかにした。目的相の結晶構造はタンタルにテルライドイオンが6配位し、TaTe_6八面体が面共有することで、一次元鎖を形成している。

得られた化合物について、電気伝導性、磁化、比熱測定を行い、希土類元素として反磁性のランタンを含む化合物では、金属的でPauli常磁性を示すことを明らかにするとともに、さらに、Rietveld解析によって得られた結晶構造パラメータを用いて電子構造計算も行った。希土類イオンがランタンの場合には、5Kで超伝導転移を示し、また、電子構造計算と比熱測定の比較から伝導電子間に弱い電子-電子相互作用が働いていることが明らかにした。さらに、希土類元素として磁性をもつ化合物の場合には、いずれも電気伝導性はいずれも金属的挙動を示し、磁気的性質は1.8ケルビン以上でCurie常磁性を示すことが分かった。さらに、電子構造計算より求まった電荷密度分布から、タンタル-テルル間、タンタル-タンタルの結合性について評価したところ、一次元鎖を形成しているTaTe_6八面体間には、Ta-Taに金属-金属結合が存在していることを明らかにした。試料作製については、合成条件を検討し、ほぼ単相で得られるようになってきた。あとは、電子物性について調べる必要があるが、物性評価の測定装置については、今年度中に作製を終えているので、来年度は、得られた試料について物性測定および評価を行い、成果発表を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、合成に成功した試料について、比抵抗、磁化率、比熱、熱電能測定を行い、電子物性について評価する。また、超伝導が発現した場合には、第一原理計算による電子構造計算も行い、その超伝導機構について検討する予定である。
農地土壌内で生じるプレファレンシャル流に及ぼす人為的活動の影響評価

これまでに「トレーサ法による浸透形態の把握」、「TDRと色素を用いた浸透形態の把握」および「異なる給水条件での浸透実験」を行なうことにより、農地土壌内で生じるプレファレンシャル流の実態把握をおこなってきた。本年度はこれまでに構築してきた土壌断面内の土壌水分・EC分布の連続測定が可能なシステムにより、土壌断面内の水・溶質移動の経時測定を行なった。圃場実験は九州沖縄農業研究センター内の牧草畑で行なった。1m×1mの土壌断面内にTDRプローブを10本ずつ、7深度に計70本設置し、PC制御による土壌水分・EC分布計測を行なうシステムを構築した。土壌掘削部は埋め戻し、土壌表面状態が周囲と同様になるよう修復した。1m×0.6mの区画内に、CaCl_2・H_2Oを7.35gL^<-1>添加して調整した溶液を40リットル散布した。その後、自然降雨下での土壌水分・EC分布の連続測定を行なった。塩水散布直後、左隅と中央部付近から高濃度の塩水が土層内に浸入したことが確認された。そのため、地表面から土層内への浸透はプレファレンシャルになっており、これに伴う溶質移動も不均一になっていたことがEC分布から確認された。しかし、その後のEC分布はピーク値を示す位置が40cm前後(溶液散布後6ヶ月)しか移動せず、また不均一だった分布は均一化が進み、当初ピーク値を示す深度における分散係数は0.0483であったが、6ヵ月後には0.00106となった。自然降雨下での実験であったため、当初予想していたよりも溶質移動量が小さかったこともあり、現地計測を引き続き行なっていく予定である。また、本年度までに得られた結果の一部については論文として公表を行なった。農地土壌内で発生するプレファレンシャル流の実態を圃場管理形態と関連づけながら解明するため、圃場管理形態の異なる農地における特徴的な浸透形態を把握するとともにプレファレンシャル流の発生の有無を調べた。圃場試験は九州沖縄農業研究センター内の隣接する牧草畑と育種試験畑で行った。牧草畑はバヒアグラスが栽培されており、8月と10月の年2回、刈り取りが行なわれていた。過去14年以上、不耕起の圃場である。育種試験畑はソバの2期作が行われていた。3月下旬に深さ20cmまでロータリー耕が行なわれ、実験当日は裸地状態であった。各圃場とも1m×0.6mの区画内にトレーサを40リットルを2時間散布した後、観測孔を掘り、浸透形態の観察および山中式硬度計による土壌硬度測定を行なった。更に、牧草畑では、塩を溶かしたトレーサ散布前後で幅・深さともに1mの土壌断面内の水分・EC分布を0.1m間隔でTDR法を用いて測定し、浸透形態の観察結果と比較した。浸透形態の観察から、牧草畑で土壌表面全体が着色された後、土壌断面内は部分的にしか着色されず、根系に沿ってプレファレンシャル流が生じた。これに対して、育種試験畑では土壌断面全体を流れる分布流が生じた。山中式硬度計による高度分布は、牧草畑では表層45cm付近まで固い層が分布していたが、育種試験畑は表層から徐々に土壌硬度が増し、その分布は土壌表面に平行であった。トレーサ散布前後における水分・ECのばらつきを各深度ごとに検討した結果、トレーサでは表層部分の浸透形態しか捉えられなかったが、TDRでは水分・ECの増加が1mまでの各深さまで確認できること。また、トレーサ散布により各深さの水分・ECの標準偏差が増加し、特に0.4、0.5、0.8m深での増加が著しいことからプレファレンシャル流により部分的に水分・溶質の移動が起こったことが明らかとなった。本年度は、プレファレンシャル流の発生が確認された牧草畑を対象に、給水条件が異なる場合の特徴的な浸透形態の把握を行なうこと及び、土壌断面内の経時的な土壌水分・EC分布計測に向けた多点自動計測システムの構築を目的として研究を実施した。深さ、幅ともに1mの範囲の土壌断面が観察できるように観測孔を掘り、グリッド間隔0.1mで領域分割した。グリッド交点を測定位置としてTDRで初期状態の水分量と土壌ECの分布を測定した。TDR測定終了後、トレーサの散布を行なった。土壌断面より約5cm離れた1m×0.6mの区画内に、ブリリアントブルーFCFを2.5g L^<-1>とCaCl_2・H_2Oを7.35g L^<-1>添加して調整した溶液をトレーサとして散布した。80Lの溶液を湛水と散水の2種類で給水し、給水条件の違いによる浸透形態の把握とTDRによる水分量と土壌ECの分布測定を行なった。給水終了後、試験区画の中心線に沿った土壌断面が観察できるように土壌断面を掘り、浸透形態の把握とTDRによる水分量と土壌ECの分布測定を再度行なった。湛水条件下では試験枠の一部に生じた亀裂部分を伝わり、1mより深いところまで達するプレファレンシャル流が起こった。この流れにより湛水が消失するまでの間、トレーサ散布域内の土層を全体的に浸透したこと、これに対して、散水条件下ではトレーサ散布域内の浸透は局所的に生じたことが明らかとなった。

また、TDR測定対象とした土壌断面内のECの深度分布から、散水条件下でプレファレンシャル流が生じた場合でも、断面平均で溶質移動過程を観察すると正規分布に近い分布が形成される様子も確認された。1m×1mの土壌断面内にTDRプローブを10本ずつ、7深度に計70本設置し、PC制御による土壌水分・EC分布計測を行なうシステムを構築した。土壌掘削部は埋め戻し、土壌表面状態が周囲と同様になるよう修復した。これまでに「トレーサ法による浸透形態の把握」、「TDRと色素を用いた浸透形態の把握」および「異なる給水条件での浸透実験」を行なうことにより、農地土壌内で生じるプレファレンシャル流の実態把握をおこなってきた。本年度はこれまでに構築してきた土壌断面内の土壌水分・EC分布の連続測定が可能なシステムにより、土壌断面内の水・溶質移動の経時測定を行なった。圃場実験は九州沖縄農業研究センター内の牧草畑で行なった。1m×0.6mの区画内に、CaCl_2・H_2Oを7.35gL^<-1>添加して調整した溶液を40リットル散布した。その後、自然降雨下での土壌水分・EC分布の連続測定を行なった。塩水散布直後、左隅と中央部付近から高濃度の塩水が土層内に浸入したことが確認された。そのため、地表面から土層内への浸透はプレファレンシャルになっており、これに伴う溶質移動も不均一になっていたことがEC分布から確認された。しかし、その後のEC分布はピーク値を示す位置が40cm前後(溶液散布後6ヶ月)しか移動せず、また不均一だった分布は均一化が進み、当初ピーク値を示す深度における分散係数は0.0483であったが、6ヵ月後には0.00106となった。自然降雨下での実験であったため、当初予想していたよりも溶質移動量が小さかったこともあり、現地計測を引き続き行なっていく予定である。また、本年度までに得られた結果の一部については論文として公表を行なった。
細菌外毒素による腸管からの損傷関連分子パターンの放出と食物アレルギー反応の誘導

昨年まで、コレラトキシン(CT)のマウスへの経口投与は、腸管上皮の細胞死とHMGB1の放出を促すこと、および放出されたHMGB1は腸管樹状細胞(DC)を活性化し、食物アレルギーを誘導することを明らかにした。今年度は、HMGB1がどのように消化管粘膜DCを活性化するのか調べた。さらにCTによるHMGB1放出後、消化管粘膜のCD8+XCR1+ cDC1とCD11b+SIRPα+ cDC2のいずれにおいても共刺激分子CD80とCD86の発現が増加した。これら両DCサブタイプの活性化は、HMGB1がRAGEとTLR2に結合することによって起こる可能性が示唆された。また、OVAとCT経口投与の際にHMGB1阻害剤であるグリチルリチンを静脈または経口投与したところ、糞中HMGB1放出、消化管DC活性化、糞便中抗OVA IgAなど消化管局所反応の有意な抑制がみられたほか、マウス耳皮内へのOVA注入時の遅延型過敏反応も有意に抑制された。以上の結果より、CTのような細菌外毒素によって損傷した腸管上皮細胞から放出されるHMGB1は、粘膜DC上のRAGEやTLR2といったレセプターに結合してDCを活性化し、消化管局所のみならず皮膚においても食物抗原に対するアレルギー反応の誘導に関与する可能性が示唆された。まずマウス小腸器官培養を細胞外毒素で処理した時の損傷関連分子パターン(DAMPs)の細胞内発現と細胞外放出の変化について検討した。マウスから小腸を摘出し、EDTA処理した組織断片からクリプトを遠心分離、採取した。クリプトには腸管上皮幹細胞が存在し、マトリゲルを用いた三次元培養法によって器官培養し腸上皮組織を再現できた。この腸上皮組織器官培養に細菌外毒素であるコレラトキシンを加え、顕微鏡下で観察したところ、コレラトキシン添加30分後に著しく組織が変形・膨張した。その後少しずつ組織が収縮したものの、8時間後においても組織の変形・膨張は観察された。コレラトキシン添加前後の上皮組織における、代表的なDAMPsであるhigh mobility group box protein 1(HGMB1)の遺伝子発現をRT-PCRで定量したところ、遺伝子発現量には変化は認められなかった。次に器官培養上清(マトリゲルおよび液体培地)中に放出されるHMGB1量を酵素抗体(ELISA)法によって定量したところ、コレラトキシン添加濃度に依存して上清中のHMGB1は有意に増加した。また、マウスにコレラトキシンを経口投与した時の小腸粘膜組織におけるHMGB1の遺伝子発現と細胞外放出も検討した。マウスへのコレラトキシン経口投与前後に小腸を摘出し、小腸粘膜組織におけるHMGB1の遺伝子発現をRT-PCRで定量したところ、遺伝子発現量には変化は認められなかった。しかし、コレラトキシン経口投与前後の血中および糞便中HMGB1濃度をELISA法で定量したところ、投与6時間後の血中・糞便中に有意なHMGB1の増加が観察された。これらの結果より、マウス小腸粘膜組織にコレラトキシンのような細胞外毒素が作用すると、組織の変形・損傷が起こり、HMGB1などのDAMPsが組織外に放出されることが示された。我々は以前の研究で、食物抗原と共に細菌外毒素であるコレラトキシンをマウスに経口投与した場合、抗原特異的な食物アレルギーが誘導されることを明らかにした。本研究では、その細菌外毒素によって腸管からDAMPsが放出されるか否か、およびそれらDAMPsの食物アレルギーの発症や進行への関与を明らかにすることが目的である。研究の初年度である今年度は、小腸器官培養およびマウス生体の腸管に細菌外毒素を作用させたとき、DAMPsの遺伝子発現または細胞外放出が起こるか否かについて検討した。その結果、細胞外毒素であるコレラトキシンを小腸器官培養に添加したところ明らかな形態変化がみられ、これらの培養上清および、マウスにコレラトキシンを経口投与したときの血液中と糞便中に代表的なDAMPsであるHMGB1の有意な増加が認められた。一方、コレラトキシン添加による細胞内HMGB1遺伝子発現に変化はなかった。つまり、マウス小腸粘膜組織にコレラトキシンのような細胞外毒素が作用すると、組織の変形・損傷が起こり、DAMPsであるHMGB1が組織外に放出されることが示された。特にマウス生体への細胞外毒素投与後に、明らかにHMGB1が血中・糞便中に増加したことは大きな発見である。このHMGB1は損傷した粘膜組織から放出されていることが考えられ、アレルギーや炎症の誘導に関与する鍵となる因子である可能性がある。HMGB1がアレルギー・炎症の誘導にどのように関与するかを、来年度以降の研究で明らかにしていきたい。現在の研究の進行状況はおおむね順調に進んでいると言える。前年度、コレラトキシン(CT)をマウスに経口投与すると損傷関連分子パターンであるhigh mobility group box 1(HMGB1)が血中と糞便中で増加することを明らかにした。そこでCT経口投与16時間後のマウスから小腸上皮細胞を採取し調べたところ、非投与マウスに比較して生細胞数の有意な減少、Annexin V+7-AAD+死細胞の割合の有意な増加、細胞質HMGB1+EpCAM+細胞の有意な増加が認められた。CTは小腸上皮細胞の損傷・死を促進し核タンパク質HMGB1の細胞質への移行と細胞外への放出を誘導すると思われる。

食物アレルギーに関わるTh2細胞の誘導には樹状細胞(DC)など抗原提示細胞のMHCクラスIIによる抗原提示とCD80やCD86など共刺激分子によるT細胞への刺激の伝達が必須である。特にMHCクラスII抗原提示に関与するDCIR2+ DCについて、マウス小腸や腸管膜リンパ節(MLN)における分布を調べたところ、小腸粘膜固有層とMLNにおいて多くのDCIR2+ DCが検出された。そこでMLNからCD11c+ DCを分離しHMGB1を添加して16時間培養したところ、DC上のCD80とCD86の発現はHMGB1添加量に依存して有意に増加した。またこの際HMGB1阻害薬であるグリチルリチンを添加するとDC上のCD80とCD86の発現は抑制された。CTを経口投与し24時間後のマウスMLNのDCIR2+ DC上のCD80とCD86の発現は著しく増加し、これら活性化DCはOVA特異的OT-II T細胞を増殖させた。しかしCTと共にグリチルリチンを静脈または経口投与したところ、DC活性化とOT-II増殖能は有意に低下した。以上のようにCTの経口投与により放出されたHMGB1は消化管のDCIR2+ DCを活性化しOVA特異的Th2細胞を増殖させることが示された。昨年度、CTを経口投与後のマウスの血中と糞便中で損傷関連分子パターンであるHMGB1が有意に増加することを示した。核タンパク質であるHMGB1はアポトーシス、ネクローシス、ネクロトーシスなどで死んだ細胞から放出されるため、マウス小腸の上皮細胞を調べた。その結果、CTを経口投与したマウスの小腸上皮細胞は明らかに損傷・死が促進しており、損傷した細胞における細胞質内HMGB1も有意に増加していた。CTによる小腸粘膜細胞の損傷と死の促進およびHMGB1増加を実験的に明らかにすることができたことは研究の大きな進歩であると言える。次にこれらHMGB1が小腸のDCを活性化する可能性について調べた。まずTh2細胞の誘導に関与することが報告されているDCIR2+ DCの分布を調べたところ、マウス小腸粘膜固有層とMLNにおいて多く検出された。これらMLN DCを分離しHMGB1を添加して培養したところ共刺激分子の発現が増強し活性化が認められ、これはHMGB1阻害薬であるグリチルリチンの添加で抑制できることを確認した。CTを経口投与したマウスMLNのDCIR2+ DCは著しく活性化しTh2細胞の増殖を促す。このDC活性化がHMGB1に媒介されることを明らかにするため、CTと共にグリチルリチンを静脈または経口投与した。その結果マウスにおけるDC活性化が抑制され、Th2細胞増殖反応が抑えられるという結果を得た。以上のように今年度の研究においては、CTの経口投与による小腸上皮細胞死誘導とHMGB1増加、HMGB1によるDCIR+ DCの活性化、マウスへのHMGB1阻害薬投与によるDC活性化の抑制、といった事柄を実験的に明らかにすることができた。これらはいずれも食物アレルギーの発症・進行に関わる重要な発見であると考える。研究の進行状況はおおむね順調であると言える。これまでの研究で、コレラトキシン(CT)のマウスへの経口投与は、小腸上皮細胞死とそれら細胞からの損傷関連分子パターンHMGB1の放出を促すこと、および放出されたHMGB1は消化管の樹状細胞(DC)を活性化することを実験的に明らかにした。
反強磁性体を用いた革新的超高速スピンデバイスの実証

本課題では、反強磁性体の超高速磁化反転およびその検出を行い、従来の強磁性体スピン素子ではこれまで成し得なかった超短時間領域の磁化反転ダイナミクスを理解し、さらにサブピコ秒超高速磁気メモリの動作実証を行うことを目的とする。本研究は反強磁性スピントロニクスを利用した、革新的超高速スピンデバイスの実証を目指す野心的・挑戦的なものである。本提案課題によって、反強磁性スピンデバイスの超高速動作が実証できれば、従来のスピントロニクス素子では成し得なかった時間領域(ピコ秒サブピコ秒)の超高速性能を持つ革新的スピンデバイスへと展開できる。
多機能型担子菌による統合木質バイオリファイナリープロセスの構築

地球環境が悪化する中で、さらなる低炭素社会の実現、食料不足問題およびエネルギー供給問題の解決は人類の最重要課題となっている。本課題では食料問題と競合しない未利用バイオマスである木質資源を活用するため、統合木質バイオリファイナリープロセス(Integrated Fungal Fermentation Process (IFFP))」の構築を目的に、木質分解能を強化し、さらに高レベルのアルコール発酵能を付与した多機能性担子菌の分子育種を行うことで、木質バイオマスよりワンステップでエタノールを生産する技術開発を行った。木材腐朽菌のリグニン分解能を強化することを目的とした。モデル微生物としてPhanerochaete sordida YK-624株を用いて、本菌の有するglyoxal oxidase遺伝子のクローニングを行い、高発現プラスミドを構築した。本菌に遺伝子を導入した結果、野生株より高いリグニン分解特性を示した。Phlebia sp. MG-60の形質転換系確立を目指して、ハイグロマイシン遺伝子発現ベクターおよびEGFP遺伝子発現ベクターを構築し、MG-60株にプロトプラスト法で導入したところ、ハイグロマイシン耐性クローンが得られ、EGFP遺伝子発現が確認できたクローンからは、緑色の蛍光が確認された。したがって、MG-60発現ベクターおよび形質転換系が構築された。同様の方法で、MG-MnP2発現ベクターをMG-60株に導入し、Kirk-HCHN培地中のMnP活性を測定したところ、野生株ではMnP活性が認められなかったのに対し、MnP 2強制発現株においては強いMnP活性が認められたことから、リグニン分解酵素の強制発現株の取得も可能となった。キチリメンタケKU-41株の安定的な遺伝子導入系を構築し、一度の操作で容易に数十数百の遺伝子導入クローンを得ることが可能になった。YK-624株由来のリグニン分解酵素(YK-MnP)発現を試みたところRNAの強い発現が確認できたが液体培養液中のリグニン分解酵素活性は弱かった。一方、KU-41株自身のラッカーゼを構成的プロモーターに結合してhomologous expressionを行わせたところ、親株自身は全くラッカーゼ活性を示さないのと対照的に複数の遺伝子導入株で強い活性が確認された。褐色腐朽菌に恒常的なラッカーゼ発現能を持たせたのは本系が始めてである。1.針葉樹対応型IFFPの確立鍵酵素であるピルビン酸デカルボキシラーゼ(PDC)遺伝子をクローニングし、キチリメンタケにて強制発現する株の作出を行った。野生株(1.5 g/L)と比較してアルコール発酵能の高いP3株(2.5 g/L)の取得に成功したが、本株は野生株が有する「スギ材腐朽能」を欠落していた。そこで、ラッカーゼを産生するキチリメンタケL61株を用いて、スギ材のIFFPを試みた。28日間の脱リグニン処理後、発酵液体培地を添加し発酵させた結果、発酵12日目において野生株より有意なエタノール産生が認められたことから、リグニン分解能の付与によりアルコール発酵能が改善されることが判明した。2.広葉樹対応型IFFPの確立白色腐朽菌を用いたIFFPを考えた場合、リグニン分解酵素とともに糖加水分解酵素の産生能も上げる必要がある。そこで本年度はエンドグルカナーゼ、エキソグルカナーゼ、β-グルコシダーゼ遺伝子のクローニングを行った。その結果、約1.8 kbp、1.6 kbp、及び3.9 kbpのエンドグルカナーゼ、エキソグルカナーゼ及びβ-グルコシダーゼ遺伝子の取得に成功した。3. IFFPプロセス各要素技術の強化広葉樹対応型IFFPプロセスの各要素反応について検討した。脱リグニンについては化学処理とのコンビネーションについて検討すると共に、脱リグニン培養時に微量元素を添加することで脱リグニン能が向上することを示した。糖化発酵プロセスについては、未晒クラフトパルプを基質として基質濃度と生成エタノール量について検討し、基質濃度9%(w/v)から2.6%(w/v)のエタノールを生じることが明らかとなった。一方で、16%(w/v)の基質からはごく少量のエタノールしか得られなかったことから、本菌によるセルロース糖化の開始には初期含水率が重要であることが示された。1.針葉樹対応型IFFPの確立アルコール発酵能の改善に向けて、アルコール発酵能の高いPhlebiasp. MG-60株のアルコール発酵メカニズムについて、次世代シーケンサーMiSeqを用いて解析を行った。その結果、Phlebia sp. MG-60株は他の白色腐朽菌と比較して、糖の取り込み、解糖系、ピルビン酸代謝系、アルコール発酵系と一連の遺伝子が活性化されていることが判明した。

2.広葉樹対応型IFFPの確立エンドグルカーゼ及びβ-グルコシダーゼ遺伝子をタンデムに連結した強制発現プラスミドを構築し、これを白色腐朽菌Phanerochaete sordida YK-624株に導入した。その結果、両酵素活性とも高いEB-10株の作出に成功した。これをブナ木粉に接種し28日間培養した結果、野生株と比較してリグニン分解能に違いは見られなかったものの、リグニン分解選択性の大幅な減少が認められた。つまり、糖加水分解酵素を強制発現させることで、ホロセルロース分解能が改善されることが判明した。3. IFFPプロセス各要素技術の強化糖化発酵時特異的発現ベクター構築のためにピルビン酸デカルボキシラーゼ遺伝子とそのプロモーターおよびターミネーター領域をクローニングし、糖化発酵時に高発現していることを確認後、ベクターを構築した。Phlebia sp. MG-60の脱リグニン能を強化するために形質転換系の確立とMG-mnp2恒常発現株の作出とそのリグニン分解能について検討したが、恒常発現株は得られたもののリグニン分解能の向上は観察されなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、地球環境が悪化する中で、さらなる低炭素社会の実現、食料不足問題およびエネルギー供給問題の解決は人類の最重要課題となっている。本課題では食料問題と競合しない未利用バイオマスである木質資源を活用するための「多機能型担子菌による統合木質バイオリファイナリープロセス(Integrated Fungal Fermentati on Process (IFFP))」の構築を目的に、木質分解能(リグニン除去、セルロース分解)を強化し、さらには従来では達成し得ないレベルのアルコール発酵能を付与した多機能性担子菌の分子育種を行うことで、木質バイオマスよりワンステップでエタノールを生産する技術開発を行った。針葉樹材に対応したIFFP、また広葉樹に対応したIFFPの可能性が示唆される結果が得られた。来年度の検討を視野に入れて、当初計画に対して、おおむね順調に進展していると評価できる。木質化学1.針葉樹対応型IFFPの確立PDC遺伝子の強制発現のみでは明確なアルコール発酵能改善に至らなかったため、アルコール発酵能に優れたPhlebia sp. MG-60株のアルコール発酵メカニズムについて詳細に解析する。2.広葉樹対応型IFFPの確立先に得られた3種の糖加水分解酵素遺伝子をタンデムに連結した強制発現プラスミドを構築し、これを白色腐朽菌に導入することで、糖加水分解能が改善されるかどうか検討する。3. IFFPプロセス各要素技術の強化Phlebia sp. MG-60の形質転換系確立および糖化発酵時特異的発現ベクターの構築を行い、リグニン分解酵素高発現等による要素反応の向上を図る。広葉樹材にはPhlebia sp. MG-60株を、針葉樹材にはキチリメンタケKU-41株を用いて、分子育種を用いた効率的なIFFP確立のための検討を行った。その結果、両菌ともに、ほぼ計画通りの進展が認められた。Phlebia sp. MG-60株は木質バイオマスからのエタノール生産について、多くの利点があるものの、さらに発酵効率を高め、反応速度を高めるためには分子育種を必要とする。発酵反応の律速と予想される多糖分解酵素の高発現をターゲットとした分子育種を進める。
角膜ジストロフィーの分子メカニズムに基づく光線力学療法および予防点眼液の開発

角膜ジストロフィは遺伝性・進行性・両眼性の角膜混濁疾患で,失明に至ることがある.角膜ジストロフィの根本的な治療法は角膜移植しかないが,日本国内における角膜ドナーの減少・角膜移植後の合併症・角膜移植後も角膜ジストロフィが再発することなどの問題があり,治療を受けられない患者も多い.我々は角膜ジストロフィの発症メカニズムを解明するために合成ペプチドを元にしたモデルを作成し,角膜ジストロフィを1日以内に再現することを可能にした.さらに角膜ジストロフィの混濁物質であるアミロイドに親和性の高い蛍光試薬であるチオフラビンTが光線力学療法に使用可能であることを証明することができた.昨年度までの研究で,角膜ジストロフィーはTGFBI遺伝子の変異で生じたタンパク質の断片が凝集することによって生じることを明らかにすることができた.同時に,in vitroにおいて超音波処理・塩化ベンザルコニウム・アミロイドの種seedが,アミロイド凝集を大幅に促進させることを明らかにすることができ,角膜ジストロフィーのin vitroモデルの確立をすることができた.本年度は,この角膜ジストロフィーのin vitroモデルを用いて,変異型TGFBI由来合成ペプチドの偉業凝集化を抑制する薬剤をスクリーニングし,合成することである.我々は変異型TGFBIが異常凝集を起こす際の中心部位をもとに,変異型TGFBIの異常凝集の連鎖をストップさせる合成ペプチドの分子設計を行い,その効果をin vitroで評価することを本年度の最大の目標とした.1.角膜ジストロフィーを阻害するペプチドを作成し,その効果をin vitroで検証することができた.合成ペプチドは,長さが短いほど角膜実質への移行性が良好なことより,ペプチドの必須配列を検討し,6アミノ酸断片まで短縮することができた.2.角膜ジストロフィーを阻害するペプチドの,生体内での分解を抑制するために,アミノ酸断端の翻訳後修飾を行った.同時にD-アミノ酸のみを用いてペプチドを合成することにより,生体内で分解されないような角膜ジストロフィー阻害ペプチドを合成することが可能となった.3.角膜ジストロフィーの変位型遺伝子をノックインすることにより,角膜ジストロフィーを発症させる可能性のあるマウスを作成することに成功した.このマウスは,自然な状態では角膜の混濁を生じることがほとんどないことがわかった.現在,角膜ジストロフィー由来のアミロイドを角膜実質内に注射することにより,角膜混濁が誘発されるかどうかを検討している.角膜ジストロフィは遺伝性・進行性・両眼性の角膜混濁疾患で,失明に至ることがある.角膜ジストロフィの根本的な治療法は角膜移植しかないが,日本国内における角膜ドナーの減少・角膜移植後の合併症・角膜移植後も角膜ジストロフィが再発することなどの問題があり,治療を受けられない患者も多い.我々は角膜ジストロフィの発症メカニズムを解明するために合成ペプチドを元にしたモデルを作成し,角膜ジストロフィを1日以内に再現することを可能にした.さらに角膜ジストロフィの混濁物質であるアミロイドに親和性の高い蛍光試薬であるチオフラビンTが光線力学療法に使用可能であることを証明することができた.角膜ジストロフィーの病態を解明し,それに基づく新しい治療法を開発することを目的として研究をスタートした.本研究の大まかな柱として,角膜ジストロフィーにおける蛋白質翻訳後修飾の関与の証明,角膜ジストロフィーのin vitroモデルの開発,角膜ジストロフィーに対する新規治療法の開発,角膜ジストロフィーのin vivoモデルの開発,角膜ジストロフィーに対する新規治療法の効果の証明があげられる.本年度は,およそ50%にあたる,角膜ジストロフィーにおける蛋白質翻訳後修飾の関与の証明,角膜ジストロフィーのin vitroモデルの開発を終了し,かつ角膜ジストロフィーに対する新規治療法の開発についても着手することができ,有益な結果が得られている.次に,角膜ジストロフィーにおけるTGFBI変異部位を含む22個のアミノ酸からなるペプチドを合成し,in vitroでアミロイド形成を定量的に評価する方法を開発した.さらに生じたアミロイドを,全反射型蛍光顕微鏡で観察することにより,アミロイドの形状を経時的に観察することが可能となった.この実験系は角膜ジストロフィーに対するin vitroモデルとして認知されるに至った.最後に,角膜ジストロフィーの悪化因子として,多くの点眼液に含まれる防腐剤である塩化ベンザルコニウムを同定することができた.このことにより,角膜ジストロフィー患者に対して影響の少ない眼科医療が可能となった.遺伝性の角膜混濁疾患である角膜ジストロフィーの病態を解明し,それに基づく新しい治療法を開発することを目的として研究をスタートした.本研究の大まかな柱として,角膜ジストロフィーにおける蛋白質翻訳後修飾の関与の証明,角膜ジストロフィーのin vitroモデルの開発,角膜ジストロフィーに対する新規治療法の開発,角膜ジストロフィーのin vivoモデルの開発,角膜ジストロフィーに対する新規治療法の効果の証明があげられる.角膜ジストロフィにおける異常凝集蛋白質の中心を同定し,同部位を含む合成ペプチドを用いることによって角膜ジストロフィのin vitroモデルを完成することができた.その結果,市販の点眼薬の約80%に含まれる防腐剤である塩化ベンザルコニウムが,ごく低濃度において角膜ジストロフィを悪化させる可能性があることを証明することができた.角膜ジストロフィ患者に対する点眼薬の選択法が大きく変わったといえる.角膜ジストロフィに対してチオフラビンTという蛍光色素を用いた光線力学療法を開発し,in vitroでの有効性を確認することができた.さらに角膜ジストロフィにおいて異常凝集蛋白質の生成を抑制する合成ペプチドを見いだし,その配列を同定した.

このことは,角膜ジストロフィに対して新しい治療法や予防法の基礎を確立したことを意味する.現在,唯一の治療法である角膜移植に対して代替の治療法や予防法を確立したことで,角膜ジストロフィ治療は一変する可能性がある.最後に角膜ジストロフィ由来の変異型TGFBI遺伝子をマウスにノックインすることにより,角膜ジストロフィを発症しうるマウスを作成した.今のところ角膜混濁が生じる割合には個体差があるものの,新規治療用や治療薬の効果判定に利用する予定である.眼科学角膜ジストロフィーのin vitroモデルを有効に活用することにより,世界で初めて角膜ジストロフィーの予防薬となり得る製剤を見いだすことができた.さらに点眼液の製剤かを目指して,合成ペプチドの活性中心の同定に成功した.さらに角膜ジストロフィー由来の遺伝子をノックインしたマウスを作成することに成功した.このマウスについては表現系を現在調査中である.以上の点より,当初の目標どおり,あるいはそれを上回る達成度を得ている.角膜ジストロフィーのin vitroモデルの開発を完了し,角膜ジストロフィーに対する新しい治療法の開発にめどが立ってきたばかりではなく,角膜ジストロフィー発症の悪化因子も同定することができたため.角膜ジストロフィー由来の変異遺伝子をノックインしたマウスにおいて,角膜混濁を誘発させる方法を見いだす.具体的にはアミロイド生成におけるseeding theoryに従い,濃縮・精製したアミロイドを角膜実質に注入することにより,角膜実質混濁を誘発させる.このマウスを元に,角膜ジストロフィー阻害ペプチドの効果をin vivoで検証することにより,角膜ジストロフィーの点眼療法を完成させる.さらに,角膜混濁前の状態においても異常凝集タンパク質の同定ができるように,異常凝集型TGFBI由来のラマン散乱スペクトルを計測し,角膜ジストロフィーの発症前に疾患を同定するような細隙灯顕微鏡の開発を試みている.本年度は,角膜ジストロフィーに対する予防点眼液の作成に着手するとともに,角膜ジストロフィーのin vivoモデル作成に着手する.角膜ジストロフィーに対する予防点眼液の候補は,元々角膜に内在する蛋白質の断片で,かつ変異型TGFBIの異常凝集を抑制する効果を有するものであることが望ましい.変異型TGFBIのペプチドの立体構造を元に,非変異型TGFBI由来のペプチドを多数作成し,そのアミロイド形成予防効果をin vitroで評価することにより,角膜ジストロフィーに対する予防点眼液の候補を多数見いだす.角膜ジストロフィーの原因となる変異型TGFBIを遺伝子導入した不死化角膜上皮細胞を作成することで,ペプチドの段階から生細胞による角膜ジストロフィーのモデルを作成する.さらに変異型TGFBIをマウスに遺伝子導入するためのベクターを作成する.該当なし
代替コミュニケーション機器、トーキングカードの開発

本研究の目的は、ことばに代わるコミュニケーション機器(AAC)及び既製のAAC利用を支援する機器、「トーキングカード」の開発である。昨年度作成したプロトタイプの課題は以下の通りであった。(1)評価点が低かった項目の改良(音量・音質、耐久性、大きさ、重量)。(2)障害のある子どもへの臨床実験データの収集。(3)トーキングカードの教育現場への適用。そこで今年度は、小型・軽量化と音量の増大を目的とした。小型・軽量化では、市販部品を使う以上、部品の全容積を劇的に減少させることは不可能なので、部品間隔をできるだけ詰めるとともに、厚さを犠牲にして積層構造にし、面積の縮小を実現した。ただし、スイッチパネルは、そこに写真や絵を張って、使用者の認知を促し、操作性も維持するため、当初の目的どおりスイッチの面積をできるだけ大きく保つ設計とした。その結果、今年度のプロトタイプの大きさと重さは100mm×65mm×28mm、103gとなった。また、スイッチの大きさは90mm×55mmであった。音量については、アンプを使用したものを試作し、音量の増大を実現することができたが、電池の消耗が激しく、残念ながら今回のプロトタイプには組み込めなかった。今回のプロトタイプを盲学校と知的障害養護学校で使用した。その結果、(1)重度知的障害の児童が機器を使って「先生お願い」という要求が可能になったこと、(2)知的障害と視覚障害を重複する児童の型はめ弁別学習において、トーキングカードの音声が強化子として機能していることが報告された。しかし、教室内では音量が小さくよく聞き取れないという問題点が指摘された。今後の課題として、よりいっそうの軽量化(薄型)と音量の増大が残った。ことばに啓わるコミュニケーション機雛(AAC)及ぴ既製のAAC利用を文援する機器、「トーキングカード」の開発を目的とした研究である。トーキングカードは名刺サイズの薄型の音声録音機であり、カードに音声録音・再生装置とスピーカーが内蔵してある。カードの表面に絵や写貞、文字を自由に貼ることが可能である。あらかじめ、話し手(カードの使用者)が必要とする語彙(ことば)を音声人力し、カードの表面に絵や写真を貼る。カードの表面をさわることで、話し手が自分の意思を表出できる。精神年齢3歳未満の人でも使用が可能である。今年度の結果は以下の通りであった。(1)作成したプロトタイプの大きさは当初計画したもの(名刺サイズ)の2.5倍程度であった。(2)障害児教育関係者によるトーキングカードの5段階評価(最高点5.00)は、総合3.09(どちらともいえない)であった。(3)出力の操作性(4.14)、機能(3.71)、支援機器としての効果(3.71)の評価点が高かった。(4)耐久性(1.57)、音質・音量(1.86)、大きさ(2.57)の評価点が低かった。(5)障害のある子どもに適用したところ、「押す」ということで音声メッセージを表出することはできるようになったが、「押す」ことで要求機能を表すことはまだ困難であった。次年度の課題は以下の通りである。(1)評価点が低かった項目の改良。特に、音量・音質、耐久性、大きさ、重量は早急な課題である。特に、ことばのない子どもに対するAACとしての妥当性の検証が必要である。教育現場のニーズに対応した臨床実験を推進する。
三成分複合錯体を経由する不斉反応

新たな化学の創出を目指して、有機リチウムを炭素求核剤とする不斉配位子を用いるエナンチオ選択的不斉合成の開発を検討した。隣接した不斉炭素を持つキラルジェ-テル、2,3ージフェニルエチレングリコ-ルのジメチルエ-テルは、有機リチウムに配位すると五員環キレ-トを形成する。エ-テル酸素原子上のメチル基はフェニル基との立体反発を避けてトランス配置をとる。その結果、キレ-ト面の上下左右に位置を定めて固定される。基質のリチウム原子への配位を契機として起きる反応ではリチウム原子に隣接するエ-テル酸素上のメチル基が絶対配置制御機能を発現することになると期待された。ジエ-テルの存在化トルエン溶媒中、有機リチウムはナフタレンイミンと反応し、加水分解、生成するアルデヒドの還元をへて、共役付加体を収率よく与えた。しかも光学純度も90%以上と高く期待通りの機能が発揮されていると推測された。ナフタレンイミンばかりでなく、直鎖或いは環状の不飽和イミンを基質としても不斉反応が高選択的に進行した。生成不斉炭素の絶対配置はモデルから予測したものと一致した。当量以下のジエ-テルの存在下でのナフタレンイミンを基質とした反応では触媒回転が実現されないことが分ったので、イミンをエステル基に変換したナフタレンエステルを基質とした共役付加反応を検討した。ジエ-テルの存在下トルエン溶媒中ArylLiはナフタレンBHAエステルに共役付加し、ケテンを経由するワンポイントプロセスで高不斉選択的に目的物を与えた。期待通り当量以下の0.3当量の4を不斉配位子としても反応が進行し、当量の4を用いた反応と同様な不斉収率、化学収率で目的物を与えることが分った。有機リチウムを炭素求核剤とする炭素一炭素結合形成反応の初めての不斉触媒開発の糸口を見出したものと考えている。
技術者倫理担当教員育成のための研究指導を中心とするシステム構築に関する研究

技術者倫理教育においては,設計やエンジニアリングデザインの課題と倫理的ジレンマを組み合わせた授業手法を実践することによって,学生同士や教員との間に双方向的なコミュニケーションを生み,社会との対話に基づく倫理観の形成に教員が媒介的役割を効果的に発揮することが示された.とくに,教員がユニバーサルデザインの事例と考え方に基づいたアプローチを採用することが,専門分野の違いをこえ,倫理教育の質を向上させるのに有効であることが示唆された.技術者倫理教育においては,設計やエンジニアリングデザインの課題と倫理的ジレンマを組み合わせた授業手法を実践することによって,学生同士や教員との間に双方向的なコミュニケーションを生み,社会との対話に基づく倫理観の形成に教員が媒介的役割を効果的に発揮することが示された.とくに,教員がユニバーサルデザインの事例と考え方に基づいたアプローチを採用することが,専門分野の違いをこえ,倫理教育の質を向上させるのに有効であることが示唆された.また「名古屋工業大学技術倫理研究会」を開催し、2005年に以下の3回の特別公開講演会を開催した。第1回10月19日「エンジニアという専門家の条件」講師齊藤了文関西大学教授第2回11月26日「工学倫理の基礎を問う-デザインから見た現代技術の課題」講師瀬口昌久(研究代表者)(日本技術士会・中部支部・技術者倫理研究会との共催)第3回12月7日「大事故とは何か-当事者にとって、企業にとって、メディアにとって」講師井上能行東京新聞編集局デスク長。第1回と3回の講演会に関して、大学院生を中心とする出席者のアンケート調査を行い講演の成果の分析を行った。また、名古屋工学倫理研究会主催「科学・技術における専門職倫理に関する台日合同カンファレンス」(12月17-18日)を共催し、"Universal Design and its relevance"(瀬口昌久)の口頭発表を行った。さらに、株式会社デンソーの技術者教育の研修にも引き続き講師として指導(藤本温)にあたり、企業倫理と技術者倫理教育の実践内容を深めた。エンジニアリングデザインと技術倫理が工学教育の与えた新たな可能性について考察を行い、研究成果を「工学教育におけるデザインと倫理」の論文としてまとめた。また名古屋工業大学技術倫理研究会による研究活動を行い、平成18年(2006年)度には以下の4回の特別公開講演会を開催した。第4回2006年5月31日講師:黒田光太郎(名古屋大学大学院工学研究科量子工学専攻教授)演題:ナノテクノロジーの倫理:社会的影響第5回2006年6月14日講師:比屋根均(日本技術士会中部支部技術者倫理研究会)演題:システム性トラブルに技術者倫理は有効か?第6回2006年6月28日講師:山崎茂明(愛知淑徳大学文学部図書館情報学科教授)演題:公正な科学研究へむけて第7回2006年12月28日講師中島秀人先生(東京工業大学大学院社会理工学研究科助教授)演題「ハンガリーの天才科学者たち--原水爆にみる彼らの科学技術倫理との関わり」講師中島貴子先生(東京大学法学部COE特任研究員)演題「科学的不確実性と科学技術倫理の関連--日本の食品問題を例に」これらの研究成果の一部を含めて、『技術倫理研究』第3号を発行し、論文3、研究ノート2、特別寄稿1、講演記録2、論文文献紹介1を掲載した。さらに、10月に化学工学会の経営セミナーで講演を行い、企業倫理と技術者倫理について情報交換を行った。株式会社デンソーの技術者教育の研修にも引き続き講師として指導(藤本温)にあたり、企業倫理と技術者倫理教育の実践内容を深めた。技術者倫理に関わるユニバーサルテザインの法律と倫理についての考察を,ホテルの違法な改造事件のケーススタディをもとにして,「ユニバーサルデザインをめぐる法と倫理」の論文にまとめた。また,名古屋工業大学の技術倫理教育の取り組みを,まとめて機械学会の論文誌に掲載した。また,名古屋工業大学技術倫理研究会による研究活動を行い,平成19年度には,以下の4回の特別講演会を実施した。第8回2007年5月23日講師中里公也(九州電力(株)監査役)演題航空整備の倫理-空の安全を支えるために第9回2007年5月30日講師田中秀和(大同工業大学情報学部教授)演題ソフトエンジニアリングとコンピュータエシックス第10回2007年7月11日講師村松邦子(日本テキサス・インスツルメンツ(株)エシックス・オフィスマネージャー)演題TIのエシックス-価値共有型行動基準の展開-第11回講師中島秀人先生(東京工業大学大学院社会理工学研究科准教授)演題「今,なぜ科学技術倫理か」講師中島貴子先生(東京大学法学部COE特任研究員)演題「倫理にこだわった技術者たち-もうひとつの戦後日本公害史」これらの研究成果の一部を含めて,『技術倫理研究』第4号を発行し,論文6,研究ノート4,講演2,論文紹介1を掲載した。株式会社デンソーの技術者教育の研修にも引き続き講師として指導(藤本温)にあたり,企業倫理と技術者倫理教育の実践を深めた。2008年4月に行われた調査によれば,チャイルドシートの使用率は50.2%にとどまる一方で,チャイルドシートを誤って装着したりするミスユースは約70%に達する高い割合を示した.

チャイルドシートの安全性をめぐって,日本と米国などの取り組みの比較を踏まえ,この問題に関する技術者や政策決定者の課題を考察し,技術者倫理の観点がどのような寄与をなしうるか検討し,「チャイルドシートのミスユースと技術者倫理」の論文としてまとめた.名古屋工業大学技術倫理研究会による研究活動を行い,平成20年度には以下の3回の特別講演会と研究会を実施した.第12回2008年6月4日講師中村昌允東京農工大学大学院技術経営研究科教授「事故と技術者の責任」第13回2008年6月11日講師打田憲生日本技術士会中部支部技術者倫理研究会代表幹事「専門職技術者への道・技術者倫理構築のストラテジー」第14回2008年10月22日講師藤垣裕子東京大学大学院総合文化研究科准教授「専門知と公共性--専門家の責任とローカルノレッジ」これらの研究成果の一部をふくめて、『技術倫理研究』第5号を発行し,論文3,講演3,研究ノート2を掲載した.また,これまでの研究成果を実践するため技術者を対象とした公開講座「科学技術倫理-不安を感じたとき,エンジニアは何を優先すべきか?」を5月31日、6月7日に企画開催した.