hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オートファジー機能修飾により食物アレルギーを抑制する

オートファジーとは細胞構成成分を食胞に閉じ込めて分解する機能で恒常性維持や感染防御など免疫応答にも重要である。我々は食物アレルギーマウスモデルを用いて、オートファジー機能を修飾する因子(mTOR阻害剤やPI3K阻害剤)が食物アレルギー症状、腸管免疫応答に及ぼす影響を検討した。その結果抗原感作マウスにおいて抗原負荷時にオートファジー阻害作用を持つPI3K阻害剤を併用すると、食物アレルギー症状の軽減がみられた。その機序として腸間膜リンパ節の抗原特異的Th2サイトカイン産生抑制、腸管でのTh2サイトカインmRNA発現抑制や腸管粘膜肥満細胞の脱顆粒抑制が示唆された。上記成果について関連学会で発表した。オートファジーとは細胞構成成分を二重膜のオートファゴソームと呼ばれる食胞に閉じ込めてライソゾームへ運搬し、ライソゾームと融合して内部物質を分解する機能である。細胞の恒常性維持に重要な役割を果たしているが、即時型アレルギーにおいて重要な肥満細胞の脱顆粒にも重要である。またその遺伝子多型は炎症性腸疾患であるクローン病の疾患リスク因子でもあり、オートファジーが腸管免疫において重要な役割を果たすことが推測される。そこで我々は食物アレルギーにおけるオートファジーの役割を明らかにするため、食物アレルギーマウスモデル(卵白抗原で腹腔内感作し、卵白抗原を経口投与することで肥満細胞の脱顆粒を伴う下痢、低体温などの即時型アレルギー症状が出現するモデル)の腸管におけるオートファジーの活性化を評価した。OVA投与後に腸管蛋白を抽出し、オートファジー活性化の指標としてLC3 IからIIへのconversionを評価したところ、抗原負荷後に変化がみられた。そこで抗原負荷時にオートファジー活性化を修飾する因子を併用したところ、アレルギー症状が抑制された。機序を解明するために肥満細胞の活性化を評価したところ、脱顆粒が抑制されていた。腸管所属リンパ節の抗原特異的細胞増殖は抑制されず、抑制機序は非特異的な免疫応答の抑制ではないと考えられた。アレルギー症状抑制にはたらくサイトカインIL-10の産生増強は明らかではなかった。またアレルギー症状の抑制に働くと考えられる腸管分泌型抗原特異的IgAの産生については現在検討中である。食物アレルギーにおけるオートファジーの役割を明らかにし、修飾因子でアレルギー症状を抑制できれば、すでに抗原に感作された患者においてもアレルギー症状を抑制する、これまでとは全く異なる機序を介した有用なツールとなりうると考えられる。「具体的内容」オートファジーとは細胞質内構成成分を食胞に閉じ込めてライソゾームへ運搬し分解する機能で、細胞の恒常性維持に重要であるが、オートファジー関連遺伝子の変異と炎症性腸疾患、気管支喘息との関連など、免疫・アレルギー疾患のリスク因子としての関与が報告されてきている。我々は食物アレルギーにおけるオートファジーの関与について検討するため、卵白抗原(OVA)を腹腔内感作した後、OVAを経口投与する食物アレルギーマウスモデルにおいて、オートファジーを増強するmTOR阻害剤、オートファジーを抑制するPI3K阻害剤を併用し、その関与を検討した。その結果、PI3K阻害剤の併用は、マウスの食物アレルギー症状(下痢/低体温)を有意に軽減した。また腸管でのLC3 I、IIの発現比率は変化しており、PI3K阻害剤により腸管でのオートファジー誘導が抑制されていることが示唆された。PI3K阻害剤併用マウスでは、腸間膜リンパ節リンパ球の抗原特異的Th2サイトカイン産生抑制、腸管でのTh2サイトカインmRNA発現抑制がみられた。一方で、この抑制により腸間膜リンパ節の抗原特異的細胞増殖や抗原負荷後の抗体(IgG1、IgG2、IgE、IgA)産生は抑制されず、耐性獲得に必要な抗原特異的免疫応答すべてを抑制するわけではないことが示された。「研究の意義、重要性」食物アレルギーは近年増加しており、学童期での除去食継続など患者・家族に対する負担は大きい。本研究は感作成立後の症状抑制が期待できるモデルであり、既に発症した患児にも治療応用が可能であると考えられる。また本研究の結果により食物アレルギーモデルにおいてオートファジー機能が何らかの役割を果たしていることが示唆され、病因究明につながることが期待される。具体的内容」オートファジーとは細胞構成成分を食胞に閉じ込めてライソゾームへ運搬し分解する機能で、細胞の恒常性維持に重要であるが、胸腺における自己免疫寛容の誘導に必要であることや、オートファジー関連遺伝子の変異と炎症性腸疾患や気管支喘息の重症化との関連が報告されており、オートファジー機能が腸管免疫応答やアレルギー疾患にも役割を果たしていることが推測される。そこで我々は、卵白成分Ovalbumin (OVA)を用いた食物アレルギーマウスモデルを用いて、オートファジー機能を修飾する因子(mTOR阻害剤やPI3K阻害剤)が食物アレルギー症状、腸管免疫応答に及ぼす影響を検討した。その結果オートファジー抑制作用を持つPI3K阻害剤を併用すると、食物アレルギー症状(下痢/低体温)の軽減がみられた。PI3K阻害剤併用マウスにおいて、腸間膜リンパ節の抗原特異的Th2サイトカイン産生や腸管でのTh2サイトカイン、自然免疫応答に関与するサイトカインmRNA発現誘導は抑制されていた。抗原負荷後に誘導される腸管粘膜肥満細胞の脱顆粒の指標である血清中mmcp-1値はPI3K阻害剤併用マウスでは抑制されており、症状抑制の機序と考えられた。一方腸間膜リンパ節の抗原

特異的細胞増殖や抗原負荷後の抗体産生はコントロールと同等であった。上記成果について日本アレルギー学会、日本小児アレルギー学会で発表した。「研究の意義、重要性」食物アレルギーは近年増加しており、学童期での除去食継続など患者・家族に対する負担は大きい。本研究は感作成立後の症状抑制が期待できるモデルであり、既に発症した患児にも治療応用が可能であると考えられる。また本研究の結果により食物アレルギーモデルにおいてオートファジー機能が何らかの役割を果たしていることが示唆され、病因究明につながることが期待される。オートファジーとは細胞構成成分を食胞に閉じ込めて分解する機能で恒常性維持や感染防御など免疫応答にも重要である。我々は食物アレルギーマウスモデルを用いて、オートファジー機能を修飾する因子(mTOR阻害剤やPI3K阻害剤)が食物アレルギー症状、腸管免疫応答に及ぼす影響を検討した。その結果抗原感作マウスにおいて抗原負荷時にオートファジー阻害作用を持つPI3K阻害剤を併用すると、食物アレルギー症状の軽減がみられた。その機序として腸間膜リンパ節の抗原特異的Th2サイトカイン産生抑制、腸管でのTh2サイトカインmRNA発現抑制や腸管粘膜肥満細胞の脱顆粒抑制が示唆された。上記成果について関連学会で発表した。腸管におけるオートファジー機能の抑制がアレルギー症状の抑制につながる結果が得られ、その作用する細胞の同定を試み、概ね該当細胞を同定できてきた。その結果、予定していたatg5ノックアウトマウスを用いた実験を行うことが困難と推測されるため、抑制機序の証明方法を変更したため。アレルギーアレルギー症状の抑制機序を証明する目的で、autophagyと現時点では概ね拮抗すると考えられているinflammasomeの活性化をサイトカイン産生やcaspaseをwestern blotやELISA法を用いて解析することで評価する。平成25年度の実施計画に記載した項目は概ね施行できているため。当初の研究予定では、atg5欠損マウスを使用する予定であり購入費用を念頭に支出を計算したが、PI3K阻害剤を使用した実験を進めるうちに、atg5が活性化(脱顆粒)に必要な細胞がtarget細胞であることが徐々に判明し、先天的にatg5を欠損したマウスを用いることが証明として成り立たないと考えられることより使用金額の変更が生じた。肥満細胞の活性化が抑制されることが判明し、もともと肥満細胞の脱顆粒が抑制されているオートファジー関連遺伝子欠損マウスを使用することが、必ずしも今後の実験に有用とは限らない可能性が出てきた。腸管より蛋白を抽出しwestern blottingでLC3を評価する際に、免疫沈降法などで各リンパ球に特異的な細胞表面マーカーなどを併用して、リンパ球の関与について検討を行う予定である。証明する内容が異なってきたため、今後の実験に使用するcaspase、IL-33、IL-1βなどの測定、活性化を証明するのに使用する抗体、ELISAキット、target細胞を抑制する試薬の購入に使用する。
ヘパリン親和性神経栄養因子の情報伝達における脳の膜結合型プロテオグリカンの役割

本研究の目的は、脳の細胞表面に存在するヘパラン硫酸プロテオグリカンを同定し、その役割を成長因子の情報伝達という観点から明らかにすることである。この研究期間中に得られた成果を次にまとめる。1.膜結合型プロテオグリカンを認識するモノクローナル抗体(MAb)の作製:生後10日齢SDラット脳から、膜結合型プロテオグリカンを部分精製し、それを免疫原としてMAbを作製した。4種類の抗体が、120kDaのコア糖タンパクを持つ150kDaのコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)を、別の3種類の抗体が、140kDaのコア糖タンパクを持つ200kDaのコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(HSPG)を認識した。2.新奇な膜貫通型CSPGの発現: 150kDaCSPGのコアタンパクのcDNAをクローニングしたところ、新奇な膜貫通型CSPGであることが明らかとなり、ニューログリカンC(NGC)と名付けた。3.Nーシンデカンの同定と、神経系における発現様式: 200kDaは既知の膜貫通型HSPGであるNーシンデカンと同定された。ラット脳では、Nーシンデカンは出生前後から生後20日頃までの限られた時期にのみ発現していた。また免疫組織化学により、この分子は、伸長しつつある神経線維の表面に存在すること、および成獣では常に更新が起きてい嗅神経線維の表面に例外的に在することが、明らかとなった。4.Nーシンデカンとヘパリン親和性神経栄養因子との結合: PVDF膜にスポットしたNーシンデカンは、そのヘパラン硫酸鎖を介して、bFGF、プレイオトロフィン、HGFと結合した。これらはいずれも神経突起伸長促進活性を持つことから、Nーシンデカンは伸長中の軸索表面に存在し、これらの因子を捕捉し、その上表伝達に関与していると考えられる。生後10日のSDラット脳から、膜結合性プロテオグリカンを部分精製し、それを免疫原としてモノクローナル抗体(MAb)を作製した。3種類のMAb(H5, IgG1; H10, IgG2; H14, IgM)が、140kDaのコア糖蛋白を持つヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)を認識した。本年度は、このHSPGの構造解析と、光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いた免疫組織化学を行い、次の結果を得た。1.胎生12日より生後2年までのラット脳のhomogenatesを、MAb-H5を用いたWestern blotにより分析したところ、このHSPGは、出生前後から生後20日頃までの発達期の脳に多く存在することがわかった。2.生後10日のラット脳膜画分から、生化学的手法によりこのHSPGを精製することを試みた。しかし、精製度が上がるにつれて、重合しやすくなり、精製標品を得ることは困難であった。3.発達期の脳に存在する膜貫通型HSPGとして部分塩基配列が報告されている、Nーシンデカンのリコンビナントコア蛋白を作製した。MAb-H5はこのコア蛋白のC末端に近い部位を、また、MAb-H14はN末端に近い部位を認識した。この結果と他の証拠から、このHSPGは、Nーシンデカンであることがわかった。4.MAb-H5を用いた免疫組織化学により、小脳ではNーシンデカンは伸びつつある平行線維の表面に一過性に存在すること、および、形成過程にあるシナプスには見られるが、成熟したシナプスには存在しないことが明らかになった。5.成獣でも、常に置換が起きている嗅

神経線維の表面には、Nーシンデカンが存在することもわかった。神経回路網形成期のラット脳より調製した膜結合型プロテオグリカン混合物を免疫原として、モノクローナル抗体を作製した。3種類の抗体が、膜貫通型ヘパラン硫酸プロテオグリカンであるNーシンデカンを認識した。初年度の免疫組織化学的研究により、Nーシンデカンは、発達期の脳の伸長しつつある神経線維の表面に分布しているばかりでなく、成獣でも常に置換が起きている嗅神経線維の表面にも存在することを明らかにした。第二年度である本年は、Nーシンデカンが成獣ラットの神経損傷修復過程にも発現し、ヘパリン親和性神経栄養因子と協同して神経再生や脳損傷修復に関与しているとの作業仮説の下に研究を進め、次の結果を得た。1.抗ラットNーシンデカンポリクローナル抗体の作製:私達が保有しているモノクローナル抗体は3種類とも、ヘパラン硫酸鎖を除去したNーシンデカンと強く反応する。また、ラット以外の種とは反応しないようだ。そこで、ラットNーシンデカンのリコンビナントコア蛋白をウサギに免疫し、抗体の作製を試みている。intactのNーシンデカンを認識するものも得られているが、今のところ、抗体価が低い。2.視神経の再生:成獣ラットの視神経を切断し、そこに座骨神経鞘を埋め込む系を開発している。現在までの所、20例中2例に、神経再生が認められた。そのうち1例については、再生神経線維と思われる構造物にNーシンデカンが存在することを、免疫組織化学的に観察した。3.脳損傷:大脳皮質に外科的に傷を付け、傷周辺を免疫組織化学的手法で経時的に調べたが、Nーシンデカンの染色性の増加は認められなかった。しかし、分泌性コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるニューロカンの染色性が一過性に増加することがわかった。私達は、膜貫通型ヘパラン硫酸プロテオグリカンであるNーシンデカンを認識するモノクローナル抗体を保有している。これまでに、免疫組織化学的研究により、Nーシンデカンは、発達期の脳の伸長しつつある神経線維の表面に分布しているばかりでなく、成獣でも常に置換が起きている嗅神経線維の表面にも存在することを明らかにした。本年度は、Nーシンデカンが伸長中の神経線維表面で、神経突起伸長促進活性のあるヘパリン親和性神経栄養因子を捕捉し、その情報伝達を仲介しているとの作業仮説の下に研究を進め、次の結果を得た。1.Nーシンデカンの精製:生後10日SDラット脳のPBS不溶性画分から、各種カラムクロマトグラフィーとCsC1密度勾配超遠心分離を組合せ、膜結合型プロテオグリカンを精製した。この方法により、ヘパラン硫酸を結合したプロテオグリカンとしては、Nーシンデカンが主成分である画分が得られた。現在、intactのNーシンデカンを認識するポリクローナル抗体を用いて、さらに高純度のNーシンデカンを調製することを計画している。2.Nーシンデカンとヘパリン親和性神経栄養因子との結合:PVDF膜上にスポットしたNーシンデカンは、bFGF、プレイオトロフィン、HGFと結合した。この結合は、あらかじめNーシンデカンをヘパリチナーゼで処理しておくと見られなくなることから、ヘパラン硫酸部分でおきていると思われる。3.ヘパリン基質上での初代培養神経細胞の挙動:いまのところ大量の高純度Nーシンデカンが得られないので、ヘパリンのリン脂質誘導体を代用品としたモデル実験を試みた。
モノカルボン酸輸送体１，　４の基質選択性の違いを決定する分子メカニズムの解明

(1) hMCT1, 4が認識するリガンドの化学的特性の解析申請者は昨年度までの検証で、hMCT1もしくはhMCT4選択的な阻害効果を示す化合物を複数見出している。今年度はこの研究成果について学会発表を行った。(2) hMCT1, 4の基質選択性を決定するアミノ酸残基の同定TM8 Argよりも細胞内側の残基に着目し、これらの残基をhMCT1, 4間で置換した変異体を作製し、基質選択性の変動を評価した。いくつかの変異体で基質輸送活性が減弱していたことから、これらの残基が基質輸送に重要な役割を果たす可能性が示された。しかし、L-OPro/L-乳酸輸送クリアランス比は変動しなかったため、着目した残基が基質選択性に関与する可能性は低い。次に、単一変異導入で活性が認められた変異を全て導入した多重変異体を作製し、基質選択性に与える影響を検証した。hMCT1, 4多重変異体はその基質輸送活性がWTと比較して低下したことから、これらの残基が協調的に働き膜発現もしくは基質輸送を促進していることが示唆された。次に、昨年度同定したhMCT1の基質選択性に重要な残基(M69, F367)の機能について解析を行った。M69L変異体ではL-OPro/L-乳酸輸送サイクル比の低下が、F367Y変異体ではL-OPro/L-乳酸親和性比の増大が認められた。さらに、M69L/F367Y変異体では輸送サイクル比の低下と、輸送親和性比の増大の両方が認められた。これらの結果から、M69がL-OPro輸送サイクルを、F367がL-Pro親和性を調節することでhMCT1の基質選択性に寄与していることが明らかとなった。また、対応するhMCT4変異体(hMCT4-L71M, Y332F, L71M/Y332F)についても同様の検証を行った。2つの課題を予定通りに進めることができ、国際学会にて研究成果の対外発表も行うことができたため。今年度の検証により、hMCT1, 4の推定基質輸送経路に存在する基質選択性に関わる残基(M69, F367)が明らかとなり、その変異体の速度論パラメーターも得ることができた。来年度はhMCT1のM69, F367残基のどのような物理化学的特性がL-OPro選択性に関わるのか明らかとするために、hMCT1-M69X, -F367X変異体を作製し基質輸送能の変動を検証する。また、M69, F367残基と基質との相互作用を分子構造の観点から明らかとするために、L-OProアナログであるCPCおよびL-OCPCのKi値を算出し比較することで検証を行う。(1) hMCT1, 4が認識するリガンドの化学的特性の解析:種々の低分子化合物による阻害実験により、hMCT1選択的な阻害効果を示す基本骨格を見出した。また、hMCT4選択的な阻害効果を示す基本骨格を見出すことはできなかったが、hMCT1, 4の両方に阻害効果を示す有用な基本骨格を見出した。さらに我々は、イソ酪酸骨格を有するフィブラートに着目し、hMCT1, 4に対する阻害効果を検証した。その結果、fenofibrate anion, bezafibrate及びclinofibrateがhMCT4選択的な阻害効果を示した。さらに、bindaritはフィブラートよりもhMCT4選択的かつ強力な阻害効果(Ki ≒30 μM)を示すことが明らかとなった。この研究成果は学術誌に掲載された。(2) hMCT1, 4の基質選択性を決定するアミノ酸残基の同定:hMCT1, 4の基質輸送経路を予測し、基質選択性を決定する残基の同定を試みた。hMCT1, 4の推定基質輸送経路を構成するアミノ酸残基のうち、TM8のArg残基よりも細胞外側に存在しhMCT1, 4間で保存されていなかったアミノ酸残基に着目し、これらの残基をhMCT1, 4間で置換した変異体を作製し、基質選択性の変動を評価した。作製した変異体のうち、hMCT1-M69L, -F367Yにおいて、その5-OP/L-乳酸輸送活性比がwild-type (WT)よりも低下した。さらに、hMCT1-M69L/F367YのL-乳酸輸送活性はWTの50%ほどまで残存していた一方で、5-OP輸送活性は消失した。このことから、hMCT1においてはこれら2つの残基が基質選択性に関与していることが示された。以上の研究成果について学会発表を行った。本研究で我々は、hMCT1, 4の基質選択性の違いを決定する分子メカニズムを解明することを目的としてXenopus laevis oocyte異種発現系を活用して種々検討した。当初の予定通り、種々の化合物を用いてL-乳酸の輸送に対する阻害実験を行った結果、hMCT1選択的な阻害効果を示す骨格、およびhMCT1, 4の両方に阻害効果を示す有用な骨格を見出した。さらにhMCT4選択的な阻害効果を示す化学構造にベンジルインダゾール骨格とイソ酪酸がリンカーで結合した構造が有用であることを学術誌で報告した。

また、当初の予定通り、hMCT1, 4の属するmajor facilitator superfamilyで保存された基質輸送経路の情報をもとに、hMCT1, 4の基質輸送経路を予測し、基質選択性を決定する残基の同定を試みたところ、hMCT1, 4のTM8 Arg残基よりも細胞外側に存在する基質選択性に関与する残基を見出し、学術会議で報告した。これらの知見は、機能性タンパク分子の基質認識性を分子構造の観点から理解する重要な基礎的知見となり得るものであり、トランスポーター研究の発展に大きく貢献したと考えられる。(1) hMCT1, 4が認識するリガンドの化学的特性の解析申請者は昨年度までの検証で、hMCT1もしくはhMCT4選択的な阻害効果を示す化合物を複数見出している。今年度はこの研究成果について学会発表を行った。(2) hMCT1, 4の基質選択性を決定するアミノ酸残基の同定TM8 Argよりも細胞内側の残基に着目し、これらの残基をhMCT1, 4間で置換した変異体を作製し、基質選択性の変動を評価した。いくつかの変異体で基質輸送活性が減弱していたことから、これらの残基が基質輸送に重要な役割を果たす可能性が示された。しかし、L-OPro/L-乳酸輸送クリアランス比は変動しなかったため、着目した残基が基質選択性に関与する可能性は低い。次に、単一変異導入で活性が認められた変異を全て導入した多重変異体を作製し、基質選択性に与える影響を検証した。hMCT1, 4多重変異体はその基質輸送活性がWTと比較して低下したことから、これらの残基が協調的に働き膜発現もしくは基質輸送を促進していることが示唆された。次に、昨年度同定したhMCT1の基質選択性に重要な残基(M69, F367)の機能について解析を行った。M69L変異体ではL-OPro/L-乳酸輸送サイクル比の低下が、F367Y変異体ではL-OPro/L-乳酸親和性比の増大が認められた。さらに、M69L/F367Y変異体では輸送サイクル比の低下と、輸送親和性比の増大の両方が認められた。これらの結果から、M69がL-OPro輸送サイクルを、F367がL-Pro親和性を調節することでhMCT1の基質選択性に寄与していることが明らかとなった。また、対応するhMCT4変異体(hMCT4-L71M, Y332F, L71M/Y332F)についても同様の検証を行った。2つの課題を予定通りに進めることができ、国際学会にて研究成果の対外発表も行うことができたため。今年度の検証で同定したbindaritのhMCT4に対する阻害様式は非競合阻害であったため、今後はhMCT4選択的な競合阻害剤および基質の探索を行う。具体的には、今年度の検証で明らかとなったhMCT4に対する強い阻害効果が認められた化合物を母核とするような化合物を選定し、hMCT4選択的な阻害効果を有するかを検証する。また、今年度の検証により、TM8 Arg残基よりも細胞外側に存在する基質選択性に関わる残基(M69, F367)が明らかとなった。しかしながら、基質選択性の変動の程度から考えると、他にも基質選択性に関わる残基が存在することが推察された。そこで、TM8 Argよりも細胞内側に存在する推定基質輸送経路を形成する残基のうちhMCT1, 4間で保存されていない残基に着目し、これらの残基をhMCT1, 4間で置換した変異体を作製し、基質選択性の変動を検証する。今年度の検証により、hMCT1, 4の推定基質輸送経路に存在する基質選択性に関わる残基(M69, F367)が明らかとなり、その変異体の速度論パラメーターも得ることができた。来年度はhMCT1のM69, F367残基のどのような物理化学的特性がL-OPro選択性に関わるのか明らかとするために、hMCT1-M69X, -F367X変異体を作製し基質輸送能の変動を検証する。
生体部分肺移植の可能性に関する実験的検討

左肺を全摘した幼若犬に、成犬の左肺下葉を移植しうるか否かすなわち生体からの部分肺移植の可能性を実験的に検討した。ビ-グル成犬を全身麻酔下に左開胸し、左肺下葉を摘出した。摘出した左肺下葉は4°CのEuroCollins液500mlで灌流し、冷却した生理的食塩水に浸漬保存した。ほぼ同時にビ-グル幼犬も麻酔下に左開胸し、左肺を全摘した。先に摘出保存しておいた成犬の左肺下葉を幼犬の左胸腔内に移植した。すなわち移植肺葉の肺動脈、肺静脈、気管支をそれぞれ幼犬の左肺動脈主幹、左心房、左主気管支に吻合した。移植肺葉の虚血時間は2時間であった。成犬、幼犬ともに術後の回復は順調であった。幼犬は移植3日目に、拒絶反応のために死亡したが、剖検により各吻合部の開存が確認された。また、術後2日間は少なくとも移植肺は機能していたと考えられた。成犬は現在も生存中であり、生体部分肺移植が技術的には可能であることが示唆された。今回の実験では免疫抑制剤を投与しなかったが、臨床応用にあたっては免疫抑制剤の至適投与時期、投与量、投与方法などの検討が必要となろう。今後実験動物数を重ねるとともに、免疫抑制剤を使用し、より臨床に近い条件での実験を進めたい。
オンサーガ-代数の表現論の研究

研究代表者はオンサーガ-代数の、生成元の間の一次関係式で生成されるイデアルによる商代数の構造を、特にその一次関係式に対応する多項式が1のみを零点に持つ場合について調べその構造定数がベルヌ-イ数などを用いて表されることを見い出した。この代数の実現について調べることは今後の課題である。三木はXXZスピン鎖の形状因子のボゾンを用いた積分表示とスミルノフにより得られたSU(2)ティリング模型の積分表示との関係を調べ、XXZスピン鎖における演算子とSU(2)ティリング模型のカレント代数とエネルギー運動テンソルの関係を求めた。またスミルノフ型の積分表示が形状因子の第3の公理をみたすための十分条件を求めた。更に楕円型代数の研究を進めつつある。小谷はブラウン運動の加法的汎関数の分布の漸近的性質について研究し新しい結果を得た。鈴木は球における半線形楕円型方程式の正値解の対称性について、Poincare計量を用いたmoving plane法を開発し従来の結果を改良するほど半線形楕円型方程式に関する研究を進めた。内田は角のある強擬凸領域上のベルグマン核の代数解析的研究を行なった。大山は楕円モジュラー函数のみたす微分方程式の研究およびWKB解析を用いた、常微分方程式の大域解析の研究を進めた。
高性能二核ロジウム(II)錯体の創出を基盤とする有用生物活性物質の不斉合成

N-フタロイルアミノ酸を架橋配位子として組み込んだロジウム(II)錯体の創製を基盤とする不斉触媒反応の検討を行い、本年度は以下の成果を得た。(1) α-アルキル-α-ジアゾエステルを基質とする不斉カルベン反応として、1,4-シクロヘキサジエンと2,4-ジメチル-3-ペンチルα-ジアゾプロピオナートとの分子間不斉C-H挿入反応について検討を行うと、収率85%、不斉収率80%で目的物が得られた。また、α-ジアゾブタノアートを基質として反応を行った場合、1,2-ヒドリド脱離を経るアルケンが副生するため収率は低下したが、対応するC-H挿入生成物を不斉収率86%で得ることができた。(2)ロジウム(II)アミダート錯体Rh2(S-BPTPI)4をルイス酸触媒として用いた不斉ヘテロDiels-Alder (HDA)反応開発研究の一環として、2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの触媒的不斉HDA反応を行った。その結果、高収率かつ最高不斉収率98%で2,6-シス-1,3-オキサジナン-4-オン誘導体が得られることが分かった。また、本法を鍵工程として抗うつ薬デュロキセチンの形式不斉合成、抗腫瘍性天然物クルエンタレンAのアミド側鎖の触媒的不斉合成を行った。(3) Rh2(S-TFPTTL)4の四つの架橋配位子のうち一つの配位子に末端スチリル基を組み込んだ単量体Rh(II)錯体を調製し,スチレンおよび架橋剤との共重合反応を行い,不溶性高分子担持型Rh(II)錯体を合成した。この錯体はNsN=IPhをナイトレン前駆体とするシリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応において、母型錯体と同等の不斉識別能を示すとともに、20回の繰り返し使用が可能であることが分かった。2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの触媒的不斉HDA反応は、Rh2(S-BPTPI)4を用いることで初めて成功した。本反応は種々の光学活性1,3-アミノアルコールやβ-ヒドロキシアミドの有力な合成法を提供する。今後は、引き続きα-アルキル-α-ジアゾエステルを基質とする分子間不斉カルベン反応の開発研究を行うとともに、Rh2(S-BPTPI)4を不斉ルイス酸として用いるHDA反応を機軸として生物活性天然物の触媒的不斉合成を展開する予定である。本年度は、特にN-フタロイルアミノ酸およびフタルイミド基ベンゼン環をハロゲン原子で置換したアミノ酸を架橋配位子として組み込んだロジウム(II)カルボキシラート錯体を機軸とする不斉反応を検討し、以下の成果を得た。(1)種々の置換様式をもつα-アルキル-α-ジアゾエステルを用いた不斉シクロプロペン化反応を検討したところ、Rh2(S-TBPTTL)4を触媒に用い、エステル部分をかさ高い2,4-ジメチル-3-ペンチルエステルとすることが高い不斉収率の獲得およびアルケン副生の抑制に必須であることが分かった。本反応はベンゼン環上に様々な置換基を持つフェニルアセチレン誘導体が基質として適用可能であり、いずれの場合もシクロプロペン誘導体を極めて高い不斉収率で得ることができた。これらの結果は、α-アルキル-α-ジアゾエステルとアルキンとの不斉シクロプロペン化反応の最初の例となる。(2) Rh2(S-TCPTTL)4の四つの架橋配位子のうち一つの配位子のフタルイミド基に末端スチリル基を組み込んだ単量体Rh(II)錯体を調製し,2-(トリフルオロメチル)スチレンおよび架橋剤との共重合反応を行い,不溶性高分子担持型Rh(II)錯体を合成した。この錯体32 mgと海砂4 gを管径11 mmの反応容器に充填したフローリアクターを作成し、α-ジアゾ-β-ケトエステルとスチレンを流速0.5 mL/hで注入すると、良好な収率で付加環化体を得ることができた。誘導結合プラズマ質量分析による反応残渣へのロジウムの浸出は2.1 ppmであり、これは反応に使用した錯体の0.013%に相当する。さらに、本フローリアクターは60時間の連続使用に耐えることが判明した。

その結果、高収率かつ最高不斉収率98%で2,6-シス-1,3-オキサジナン-4-オン誘導体が得られることが分かった。また、本法を鍵工程として抗うつ薬デュロキセチンの形式不斉合成、抗腫瘍性天然物クルエンタレンAのアミド側鎖の触媒的不斉合成を行った。(3) Rh2(S-TFPTTL)4の四つの架橋配位子のうち一つの配位子に末端スチリル基を組み込んだ単量体Rh(II)錯体を調製し,スチレンおよび架橋剤との共重合反応を行い,不溶性高分子担持型Rh(II)錯体を合成した。この錯体はNsN=IPhをナイトレン前駆体とするシリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応において、母型錯体と同等の不斉識別能を示すとともに、20回の繰り返し使用が可能であることが分かった。新規ロジウム(II)カルボキシラート錯体Rh2(S-TBPTTL)4を創製することにより、α-アルキル-α-ジアゾエステルとアルキンとの不斉シクロプロペン化反応に初めて成功した。また、高い耐久性をもつ固相Rh(II)錯体充填型フローリアクターは、有力な不斉合成プロセスの一つを提供することが期待できる。これらの成果は、これまで注目されていなかったα-アルキル-α-ジアゾエステルを用いる分子間不斉触媒反応開発を大きく推進するものと期待される。2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの触媒的不斉HDA反応は、Rh2(S-BPTPI)4を用いることで初めて成功した。本反応は種々の光学活性1,3-アミノアルコールやβ-ヒドロキシアミドの有力な合成法を提供する。今後はα-アルキル-α-ジアゾエステルを用いた種々の分子間不斉カルベン反応を展開する予定である。今後は、引き続きα-アルキル-α-ジアゾエステルを基質とする分子間不斉カルベン反応の開発研究を行うとともに、Rh2(S-BPTPI)4を不斉ルイス酸として用いるHDA反応を機軸として生物活性天然物の触媒的不斉合成を展開する予定である。
クロマチンリモデリング因子Brahmaのニューロン成熟における機能の解析

本研究では、観察から得られたニューロン成熟に伴う興味深い現象に着目し、それに関与する分子としてnon-chromosomal proteinの一つであるHP1γを同定した。そして、移動を停止し成熟過程にあると思われるニューロンにおいて、移動中のニューロンに比べ、HP1γの発現量が増加するということを示唆する結果を得た。また、HP1γの機能を検討し、in vitro初培養系において、HP1γが神経突起の形成に重要な役割を担うことを示唆する結果を得た。さらに、生体内においても、HP1γが交連軸索の伸長に寄与すること示唆する結果を得ている。HP1γの機能について、post-mitoticな細胞での機能はほとんど報告されておらず、本研究の結果は新規性の高い結果であると言える。ところで、ニューロンの機能において神経活動が非常に重要な役割を担うことがよく知られている。加えて、H1のようなnon-chromosomal proteinの翻訳後修飾が、その分子の機能に重要な役割をはたすと考えられている。そこで、in vitro初代培養系において、神経活動を模倣しHP1γの翻訳後修飾について検討したところ、HP1γのリン酸化が増加するという、新規性の高い、大変興味深い結果を得た。さらに、予備的ではあるが、生体内においてHP1γのリン酸化部位変異体の解析より、HP1γのリン酸化がニューロンの成熟に重要であることを示唆する結果を得るなど、着実に研究を進め、期待以上の成果を得ている。また、HP1γの標的の探索やKOマウスの作成も継続して行っており、HP1γの機能やリン酸化の意義など、更なる機能解析が進むことが期待される。本研究のこれまでの結果から、ニューロンの成熟過程において、成熟に必要な複数の遺伝子の発現や神経突起の形成にクロマチンリモデリング因子Brahma(Brm)が重要な役割を果たすことが示されていた。また、ニューロンの成熟に伴って核全体でクロマチン状態が変化することを示唆した。ニューロンを成熟させるには、長期培養をすることが必要である。しかし、当研究室ではニューロンの長期培養の系は確立されておらず、私はその系の確立を行った。その後、培養日数と核全体でのクロマチン状態について検討した。その結果、ニューロンの培養日数が長くなるに従って、つまりニューロンがより成熟するに従って、核全体でのクロマチン状態が変化することを示唆する結果を得た。今後、この変化を担うメカニズムの検討を行う予定である。また、私はニューロンの成熟と関連すると考えられている神経活動にも着目し、その系の確立を行った。その後、神経活動と核全体でのクロマチン状態について検討した。その結果、神経活動の模倣により、核全体でのクロマチン状態が変化することを示唆する結果を得た。また、ヒストンのアセチル化が核全体でのクロマチン状態を制御する要因の一つである可能性を示唆する結果を得た。今後、別の要因も含め、核全体でのクロマチン状態を制御するメカニズムについてさらなる検討を進めていきたい。本研究では、大脳組織切片の観察から、ニューロンの成熟過程において、ヘテロクロマチン領域が核内で大きく変化していること示唆する結果を得た。そこで、その変化に関与する分子の同定、機能解析を行った。まず、in vitro初代培養系のニューロンにおいて、成熟に従ってHP1γの発現量が増加することを見いだした。加えて、生体内においても、HP1γのタンパク質が、ニューロンが成熟する皮質板において高発現しているという結果を得た。また、HP1γの役割を検討するにあたり、当研究室で用いられていなかったニューロンの成熟を評価する系の確立から行った。何を指標とするか、その指標の定量方法などを検討し、その系を確立させるに至った。そして、in vitro初代培養系のニューロンにおいて、HP1γの過剰発現、ノックダウンにより、それぞれ、神経突起の発達が促進される、抑制されることを示唆する結果を得た。また、生体内においてもHP1γノックダウンにより、脳梁の交連軸索の伸長が抑制されることを示唆する結果を得た。さらに、予備的ではあるが、HP1γがニューロンのsubtypeと何らかの関わりを持つ可能性を示唆する結果を得ている。これは、ニューロンの成熟過程において、HP1γがニューロンのsubtype別に異なる遺伝子群の調節を行っている可能性が考えられ、非常に興味深い。また、KOマウスを作成することにより、HP1γの更なる機能解析が進むことが期待される。

さらに、予備的ではあるが、生体内においてHP1γのリン酸化部位変異体の解析より、HP1γのリン酸化がニューロンの成熟に重要であることを示唆する結果を得るなど、着実に研究を進め、期待以上の成果を得ている。また、HP1γの標的の探索やKOマウスの作成も継続して行っており、HP1γの機能やリン酸化の意義など、更なる機能解析が進むことが期待される。
第一次視覚野における形態情報処理とピンホイール構造の関係

本研究では、大脳皮質一次視覚野(V1)における水平方向の位置による情報処理の機能分化、特に方位選択性コラム-ピンホイール構造と形の情報処理の関係を追求した。麻酔不動化したニホンザルのV1方位選択性コラムを内因性信号光学計測法により可視化後、方位選択性コラム-ピンホイール構造中心(PWC)から電気生理学的手法を用いて単一神経細胞スパイク発火を細胞外計測した。その結果、PWC近傍から、双曲線格子などの複雑な視覚パターンに選択的に反応する細胞を見出した。この結果は、PWC近傍細胞が他の領域の細胞とは異なり、複雑な形の視覚情報処理を行っている可能性を示唆している(先端脳・夏の半会議で発表)。つまり、PWC近傍細胞は、周囲に存在する様々な方位に選択性をもつ細胞からの入力を受けることで、複雑な形に対する反応を獲得すると考えられる。このような入力を受け取るためには、樹状突起をPWCへと伸張させる必要がある。そこで、細胞の樹状突起形態を細胞内色素注入により解析した結果、PWCへと突起を伸張させる傾向があった。この結果はPWC近傍細胞が様々な方位に選択的に反応する細胞から入力を受け取ることで複雑な形に対する反応を獲得するとするモデルと一致する。さらに、計算機上に、生理学的、解剖学的知見に基づいた一次視覚野モデルを構築し、複雑な形に対する選択性が形成されるメカニズムを検討した。その結果、皮質内水平結合の範囲に依存して、複雑図形に対する反応が出現することが明らかになった。
チャールズ・A・ビアードと日米関係に関する研究

4年の研究期間でそれぞれ1週間程度、二度、アメリカ合衆国へ調査に出かけた。また二度、海外の学会に出席して、そのうち1回は研究成果の一部の発表も行った。国内でもほぼ毎年、東京で史料収集を行うと同時に関連の学会にも毎年、出席し、最新の研究動向の把握に努めた。期間中、代表的な研究成果として雑誌論文1本、共著1冊があり、また海外での学会発表を土台に英文論文を1本執筆し、現在、学会誌に投稿中である。本研究は、20世紀前半のアメリカを代表する政治学者・歴史家チャールズ・A・ビアード(Charles A. Beard)と政治家・後藤新平の周辺にいた日本の知米派知識人との交流を、広く日米関係史の文脈に位置づけようとするものである。本研究の目的は、ビアードと後藤やその娘婿・鶴見祐輔、高木八尺、松本重治ら知米派知識人との間の1920年代から戦後直後にかけての親交について、オーラル・ヒストリーを含む米日の史料を駆使して実証的に検討して、それが戦後日米関係、特にその文化的側面にどのような影響を与えたのかを明らかにするものである。本年度は当該研究課題に関わる文献・資料を収集して、分析枠組みの基礎固めを図った。また、その一部として、「チャールズ・A・ビアードと日米関係」をはじめとする論考を公表して、関連のテーマで学会発表を行った。また、2度、全国的な学会に出席する機会を得て、当該研究課題の日本における位置づけを検討した。自らが出席できなかったセッションについては、関連分野(日米文化交流史、パブリック・ディプロマシー)で研究を遂行中の大学院生に協力してもらって、情報の収集に努めた。学会出席に伴い、戦後日米文化交流の生き証人ともいうべき人物と話をする機会も得た。また、残りの春休み期間中に東京市政調査会市政図書館において、日本側の一次資料の収集を行うと同時にアメリカにも出張し、関連の学会(今回はアメリカ史家協会〔OAH〕)に出席して、アメリカにおける当該研究課題の位置づけを検討する。その際、来年度以降のアメリカでの学会発表の機会を窺うため、できるだけアメリカをはじめ他国の研究者と交流して、また、可能であれば、現地で若干の資料収集を行うつもりである。全体として、本年度は日米文化交流・文化摩擦の歴史研究の分野で、二、三のきわめて重要な著作が刊行されるなかで、著作の公表や学会活動を通じて、当該研究課題の重要性を改めて確認することができた。また、いくつかの重要な文献・資料を入手して、来年度以降、研究を遂行していく上での基盤を形成することができたと自負している。本年度は昨年度の分析枠組みの構築を経て、当該研究課題に関わる多くの重要な一次史料を収集することができた。また、関連のテーマで英米関係史研究会での発表を行なった。より具体的には、勤務校の夏季休暇を利用して、アメリカ合衆国におよそ1週間の調査旅行(リサーチ・トリップ)に出かけ、ウィスコンシン州歴史協会図書館のマール・カーティ文書等、当該研究を遂行する上できわめて重要な史料を閲読・収集した。春季休暇中には東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター図書室所蔵の高木八尺文庫に収められている原史料(一部、マイクロフィルム)を閲読し、未整理の史料のなかから世界のビアード研究者にも恐らくまったくその存在が知られていない新史料(ビアードの書簡等)を発掘した。また、日本国際政治学会のような全国的な大規模学会に出席する機会を得て、情報の収集に努め、当該研究課題の位置づけを再検討した。昨年に引き続き、研究会等の場で戦後日米文化交流の生き証人ともいうべき二、三の人物と話をする貴重な機会も得た。全体として、本年度は夏季・春季休暇中の調査旅行によって、自らの研究を論証する上で非常に重要な史料の発掘に成功したことに、大きな手応えを感じた一年であった。当該研究を反映した佐々木卓出編『アメリカ外交史---建国から冷戦後まで』がミネルヴァ書房より新年度早々、刊行予定であることも、最後に付言しておきたい。本年度は計画通り、7月にオーストラリア・ニュージーランド・アメリカ学会(Australia and New Zealand American Studies Association)において、発表を行なった。オーストラリアには国際的にも著名なアメリカ研究者が何名かいるが、発表したセッションにもその代表格でアメリカ史をトランスナショナルな見地から研究しているイアン・ティレル教授(ニューサウスウェールズ大学)が出席しており、貴重なコメントを頂戴することができた。また、夏季休暇中は竹内俊隆編『日米同盟論---東アジアに位置する日本の行方』(ミネルヴァ書房、2011年9月刊行予定)所収の「知的交流に見る戦前・戦後初期日米関係の断絶と継続」と題する論文を執筆した。本稿は、ビアードをはじめとするアメリカの知識人と日本の知米派知識人との交流を考察している。

春季休暇中には、東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター図書室の高木八尺文庫に収められたビアードの書簡等を閲読・筆写する予定であったが、東北関東大震災のため先方から出張の延期を求められたこともあり、残念ながら果たせなかった。しかしながら、国内旅費を図書購入に充てられた面もあり、来年度以降、より広い見地から当該研究を進めていくことが可能になった。年度末になり以前、在外研究でお世話になったエドワード・P・クレイポル氏(ウィリアム・アンド・メアリー大学名誉教授)からビアードや彼をめぐる他のアメリカ史家の書簡のコピーの提供の申し出があったのも、最終年度に向けて心強い。本年度は最終年度であったが、ワイオミング大学(ワイオミング州ララミー)の文書館ナショナル・ヘリテージ・センターを訪問して、晩年のチャールズ・A・ビアードの孤立主義を考察する上できわめて重要なビアードの書簡や彼宛の書簡を閲読・複写することができた。研究成果としては、「知的交流に見る戦前・戦後初期日米関係の断絶と継続」竹内俊隆編『日米同盟論---歴史・機能・周辺諸国の視点』(ミネルヴァ書房、2011年)所収を発表した。同論文では戦前から戦後にかけてのビアードと鶴見祐輔、高木八尺、松本重治ら知米派知識人との交流に焦点を当てて、日米関係を論じた。さらに、戦争をはさみながらも継続したビアード夫妻と日本のアメリカ研究の祖・高木八尺との知的交流を、"Beyond War : The Relationship between Takagi Yasaka and Charles and Mary Beard"と題した英文論文として執筆し、現在、学会誌への投稿に向けて、原稿の完成間近である。これらは上記の史料収集の成果でもある。また、国内では東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター図書室の高木八尺文庫に収められているビアード関連の書簡等で、閲読の上、カードに転記(同文庫の史料の多くは複写が禁じられている)できていなかったもの、再確認を要するものを閲読・転記した。全体として、実質的に2本の研究論文を執筆できたことには、大きな意義があったと自負している。
ニューラルネットワークモデルによる説明力と構造的リスクの最適化手法に関する研究

女性が経済分野においても存分にその力を発揮する機会を得ることは、公平・公正といった理念に根ざした社会的な要請であることは言うまでもないが、他方で、少子高齢化が急速に進む中、社会を支えることが競争優位に結びつくという質的な側面からも期待されている。また、国際的にも、いわゆるリーマンショック後、女性の活躍を今後の経済成長の原動力と捉えた取り組みや議論が官民を問わず広がりを見せている。そのような中、本研究は、少子高齢化による労働力減少と女性活用の可能性に着目し、女性ファクターが株価パフォーマンス(超過収益率)と企業パフォーマンスに影響を与えるかを定量的に検証、分析した。本研究の主たる特徴は、従来の回帰分析を中心とする社会科学における分析手法とは根本的に異なるニューラル・ネットワークという分析手法を債券格付けの決定構造に対する推定に援用し、モデリングリスクをマネジメントしつつ、格付の性質の経時的な整合性、構造変化について検証することである。2012年度の研究内容は、国際学会における報告2回を行った。その内容について、次に要約する。本研究においては、リーマンショック後のデータベースの拡張に伴って、2010年度の研究を発展させ、リーマンショック以前のデータも包含した2007年度以降のデータベースを使って分析を行った。格付の決定要因については、AltmanのZ-Scoreモデルに基づいた。その結果、格付の決定要因および各要因のウェイトで見た評価傾向の、時系列の面から見た継続性については、S&Pを除く格付け機関3社について、格付の水準において、継続性が疑われる結果が確認され、ウェイトの大きな変動が確認された。これにより、筆者が行ってきた2012年度までの研究成果をより、豊富なデータベースに基づいて支持する結果が得られたことになる。(1)CSR活動に対する企業評価への影響については、株式市場における評価は、まだ一定していない。(2)CSR活動は企業評価に対して有意な影響を及ぼすとは株式市場では評価されていない。(3)本稿で取り上げた東洋経済新報社のCSR格付によるCSR活動に対する評価の基準が、株式市場における評価の基準と乖離している。(4)CSR格付を付与されている企業数が少ないため、有意性の検証をしても、結果は不安定にならざるを得ない。(5)CSR格付による企業価値への影響に、本稿における業種区分に基づく業種効果は無い。なる解釈が可能な結果を得た。研究実績として報告した2つの学会報告は、いずれも厳格な選考が行われた上で認められたものであるから、本研究の学術的な意義が、国際的な学会においてもある程度認められたものと考える。学会に於いては、先駆的な研究者から有益かつ貴重なコメントを受ける事が出来、それをもとに、平成24年度に引き続き、最新のデータの入手・加工、データベースの拡張・改善を行う。格付・財務データについて、年度別に加えて、業種別などクロスセクション分析も行う事によって、より頑健性のある多面的な分析が可能になる。次に、平成24年度まで構築されたモデルを前提として、格付の利用者にとって有益な情報の生産を試みる。具体的には、リーマンショック前後における、格付決定構造モデルの変化、非継続性に対する批判の妥当性についての議論及び、変化の具体的な内容に関する議論を行う。昨年度に続き、海外の査読付きジャーナルへの投稿、最終的な成果の公表に取り組む。まず、実証研究に必要な最新のデータの入手・加工、データベースの拡張・改善のため、(1)4格付機関の2012年度以降の格付データ、財務データを入手・加工し、最終年のデータをまとめ、分析を行う。平成23年度に引き続き、最新のデータの入手・加工、データベースの拡張・改善を行う。格付、財務データについて、年度別に加えて、業種別などクロスセクション分析も行うことによって、より多面的な分析と経済的含意の抽出が可能になる。そのために必要な追加的データの入手も必要に応じて行い、旧来のデータベースに追加する。次に、分析作業、モデルの性質に対する分析、経済的含意の抽出を行う。平成23年度の作業により推定されたモデルを前提として、格付の利用者にとって有益かつ多面的な情報を生産する。例えば、現状において低い格付を与えられている企業が、格付を改善するために必要な作業、現在の格付を維持するために必要な作業、格付機関を選択する場合の選択基準など、情報の非対称性の緩和に貢献する示唆を行う。また、2008年のリーマンショック以降のデータを新たに加えることによって、時系列・クロスセクション両面から、さらには、リーマンショックのような経済的ショックに対しても、可能な限り頑健なモデルの構造、説明研究群を提示する。本研究がもたらす重要な結果な一つとして、リーマンショックは、昨今の格付に対する批判と疑問視の原因となったが、格付推定モデルの経時的頑健性を確認することによって、その批判が妥当なものであったのか、中立的な立場から定量的に試論を提示できる。

例年通り、国内外での学会報告、査読付雑誌への投稿を行う。実務界・学会双方において研究の発展・公表が活発な分野であるために、途中経過である分析結果を、米国、ヨーロッパで開催される国際学会で共同報告し、外部評価の確認に努める。最新のデータベースの入手のために、24年度までと同様に費用が発生することが確実である。また、海外の査読付きジャーナルへの投稿、最終的な成果の公表に取り組むため、ネイティブチェックが昨年度までよりも多く発生することが確実である。また、共同研究の打ち合わせのための出張、あるいは学会出張も数度予定している。平成23年度に引き続き、最新のデータの入手・加工、データベースの拡張・改善を行う。格付、財務データについて、年度別に加えて、業種別などクロスセクション分析も行うことによって、より多面的な分析と経済的含意の抽出が可能になる。そのために必要な追加的データの入手も必要に応じて行い、旧来のデータベースに追加する。その作成作業に引き続き費用が発生し続けると思われる。統計的に有意な結果、経済的含意に富む結果が蓄積され次第、査読付雑誌に投稿する。投稿先として、報告学会の査読付学会誌を予定している。それに伴って、ネイティブチェック、渡航・滞在費、投稿費用、通信費、学会参加費等の費用が発生する。
新冷媒中における耐応力腐食割れ鉄鋼材料の開発

本年度は、これまで当研究室が開発してきた耐SCC性鋼である18%Cr-10%Ni-2%Cu-1%Al鋼を基本とし、PおよびMoの添加量を変化させた鋼を用いてこれらの元素がSCC臨界温度(この温度以下の温度域ではSCCは起こらない)に与える影響を調べた。MoはSUS304鋼の製造時に原料スクラップにSUS316鋼が含まれることによる混入が避け難く、P量は価格に及ぼす影響が大きいため、開発鋼の実用化にはPおよびMoの臨界温度に与える影響の検討は不可避であるためである。P量は脱P技術における経済的限界である80ppmに抑えてMoを0.05から0.15まで変化させた鋼およびP量を200ppmにしてMoを0.05から0.15まで変化させた鋼を用いた。それぞれの鋼について220°Cまでの割れ試験-各温度においてスポット溶接試験片をすきま再不動態化電位直上の電位に72h定電位保持し、試験後溶接部近傍の割れの有無を判定する-を行い、各鋼の臨界温度を求めた。割れ試験の結果、Mo量(x)およびP量(y)は臨界温度に大きく影響し、これらの低減により耐SCC性は改善された。220°Cにおいてはを満たす範囲内にPおよびMo添加量を抑えればSCCを起こすことなく使用できることが分かった。また、18%Cr-10%Niを含む市販のSUS316L鋼の臨界温度は170°Cであるのに対し2%Cuと1%Alとを複合添加し、PおよびMo添加量を上式を満たすように抑えた18%Cr-10%Ni鋼のそれは220°Cを超えた。