hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス顆粒とオートファジーの蛋白分解クロストークの分子機構

USP10はストレス顆粒の形成に重要な役割を果たす。全身性のUSP10欠損マウスを樹立した。USP10欠損マウスは汎血球減少症を発症した。USP10欠損マウスでは造血幹細胞のアポトーシスが昂進していた。SCF (stem cell factor)が造血幹細胞のアポトーシスを抑制するが、このSCFによる抑制は、USP10を欠損した造血幹細胞では著明に低下した。USP10の変異体は、脱ユビキチン化酵素活性がUSP10による造血幹細胞アポトーシスの抑制に関与することを示した。以上の結果は、USP10およびストレス顆粒が造血幹細胞の維持に関与することを示唆する。オートファジーが異常蛋白の分解において中心的な役割を果たすのに対して、ストレス顆粒はストレス下におけるRNA代謝、異常の修復および細胞死の抑制において必須の役割を果たす。申請者は、オートファジーとストレス顆粒が協調して蛋白分解とストレス応答を制御していることを見出し、このクロストークを制御する分子として脱ユビキチン化酵素USP10を同定した。さらに、この経路により筋萎縮性側索硬化症の原因遺伝子産物TDP-43の分解が制御されることを見出した。これらに関して、申請者らは以下の成果を得た。1)ストレス顆粒とオートファジーが協調してTDP-43の分解に関与することが示唆された。2)脳特異的なUSP10欠損マウスを樹立した。このマウスでは体重の減少が観察され、この体重減少はUSP10のへテロマウスでも観察された。これらのUSP10欠損マウスでは行動異常が観察された。3)ストレス顆粒欠損マウスを樹立するために、G3BP1およびG3BP2の欠損マウスの作成を開始した。G3BP1欠損マウスについてはG3BP1ターゲティングベクターを導入したES細胞を樹立した。G3BP2欠損マウスについては、キメラマウスを樹立した。今年度中にG3BP1およびG3BP2のダブル欠損マウスを樹立する予定である。TDP-43の分解にストレス顆粒が関与することが明らかになった。G3BP2欠損キメラマウスを樹立した。G3BP1のターゲティングベクターを導入したES細胞を樹立した。脳特異的USP10ノックアウトマウスを樹立した。本研究では、ストレス顆粒とオートファジーによる蛋白分解およびその破綻による病的な蛋白蓄積の分子機構を明らかにする。さらに、ストレス顆粒とオートファジーに異常を持つマウスにおける神経変性疾患の発症病理を明らかにする。1)ストレス顆粒に局在し、活性酸素の制御に関与するUSP10の欠損マウス(USP10-KOマウス)を樹立した。すべてのマウスが300日以内に死亡した。USP10欠損マウスの血球系細胞の数をフローサイトメトリー法により定量した。USP10-KOマウスでは、すべての血球系細胞数が減少し、造血不全を発症した。このUSP10-KOマウスにおける骨髄不全は造血幹細胞数の著減によることが明らかになった。また、この造血幹細胞数の減少は、USP10欠損胎児肝臓のE17.5で観察された。USP10-KOマウスの造血幹細胞を造血幹細胞に対する増殖因子(SCF, TPO, FLT3-ligand, interleukin (IL)-3, and IL-6)の存在下で培養すると、野生型細胞と同等に増殖した。しかしながら、増殖因子の中からSCF(stem cell factor)を除去した培地で培養すると、野生型細胞よりも強く細胞死が誘導された。この細胞死は、野生型USP10では抑制されたが、脱ユビキチン化酵素活性を欠損したUSP10では抑制できなかった。以上の結果は、USP10が造血幹細胞の細胞死を特異的に抑制する脱ユビキチン化酵素であり、造血幹細胞の維持に必須の役割を果たすことを示す。2)脳特異的USP10-KOマウスを樹立した。このマウスにより、脳における、USP10およびストレス顆粒の役割を解析する予定である。3)骨特異的USP10-KOマウスを樹立した。このマウスにより、骨におけるUSP10およびストレス顆粒の役割を解析する予定である。1)全身性USP10欠損マウスの機能が明らかになった。2)G3BP1欠損マウスとG3BP2欠損マウスも作製が進展している。3)脳特異的USP10欠損マウスを樹立し、その表現型が解析できた。4)USP10のオートファジーにおける機能の解析が進展した。USP10、G3BP1、G3BP2およびストレス顆粒の生体内機能および蛋白分解における役割を明らかにする。1)USP10はストレス顆粒の形成に重要な役割を果たす。USP10の生体内機能を明らかにするために、全身性のUSP10欠損マウスを樹立した。USP10欠損マウスは汎血球減少症(骨髄不全)を発症し、全頭300日以内に死亡した。このUSP10欠損マウスに正常な骨髄を移植すると、正常な造血が再構築された。この結果は、USP10欠損マウスでは造血細胞に異常があることを示した。

USP10欠損マウスの肝臓から調整した細胞を、造血幹細胞に対するサイトカイン(SCF (stem cell factor)を含む培地で培養した。USP10欠損マウスから調整した造血幹細胞は、増殖因子中を含む培地中では野生型細胞と同等に増殖した。造血幹細胞が造血幹細胞のアポトーシスを抑制するが、このSCFによる抑制は、USP10を欠損した造血幹細胞では著明に低下した。USP10の変異体は、脱ユビキチン化酵素活性がUSP10による造血幹細胞アポトーシスの抑制に関与することを示した。以上の結果は、USP10およびストレス顆粒が造血幹細胞の維持に関与することを示唆する。2)G3BP1欠損ヘテロマウスを樹立した。G3BP2欠損マウスもヘテロ欠損マウスの樹立の直前まで進んだ。3)USP10が蛋白凝集体形成を促進することが示唆された。すなわち、USP10を過剰発現すると、ユビキチン化蛋白の凝集が促進した。逆に、USP10をノックダウンするとユビキチン化蛋白の凝集が低下した。これらの結果はUSP10およびストレス顆粒がユビキチン化蛋白の蛋白凝集に関与することを示唆している。USP10はストレス顆粒の形成に重要な役割を果たす。全身性のUSP10欠損マウスを樹立した。USP10欠損マウスは汎血球減少症を発症した。USP10欠損マウスでは造血幹細胞のアポトーシスが昂進していた。SCF (stem cell factor)が造血幹細胞のアポトーシスを抑制するが、このSCFによる抑制は、USP10を欠損した造血幹細胞では著明に低下した。G3BP1とG3BP2のノックアウトマウスの作製を進める。脳特異的USP10欠損マウスの表現系を解析する。ストレス顆粒とオートファジーによるTDP-43の分解に関する分子機構をさらに解析する。USP10によるTDP-43の分解の分子機構をさらに解析する。1)USP10のオートファジーにおける機能の解析を進める。2)G3BP1欠損マウス、G3BP2欠損マウスおよびG3BP1とG3BP2のダブル欠損マウスの作製を進める。3)脳特異的USP10欠損マウスの解析を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ウイルス誘発性アポトーシスにおける正常プリオン蛋白の機能に関する研究

プリオン蛋白欠損不死化神経細胞株を用いてコクサキーウイルスおよび脳心筋炎ウイルスB株(EMC-B)の感受性を検討するとともに、プリオン蛋白遺伝子再導入株を作製し、ウイルスの感受性変化について解析を行なった。プリオン蛋白欠損不死化神経細胞株と他のウイルス分離に一般的に使われている細胞株を比較したところ、プリオン蛋白欠損不死化神経細胞株は脳心筋炎ウイルス及びコクサッキーウイルスそれぞれの感染において感受性を有していた。また、ウイルス増殖が他の細胞株と比較し早く、最終的なウイルス力価も高かった。さらに細胞変性効果出現時期においても他の細胞株と比較して早く、ウイルス分離のための細胞株としてプリオン蛋白欠損不死化神経細胞株の有用性が示された。感染時におけるプリオン蛋白欠損不死化神経細胞の細胞変性効果誘導が、プリオン蛋白の再発現化に伴い影響を受けるのかを解析したところ、プリオン蛋白遺伝子を再導入した細胞は細胞変性効果の出現が遅れ、また、アポトーシス抵抗性を示した。このことより、ウイルス誘発性のアポトーシスにおいてプリオン蛋白が抑制的に働いていることが示唆された。ウイルス感染時における宿主細胞プリオン蛋白の機能を推定するために、EMC-Bウイルス感染後経時的にマウスを屠殺・剖検し、組織標本を作製した後、細胞組織学的、ウイルス病理学的に脳炎症反応の解析を行なった。アポトーシス神経細胞の出現時期は、野生型マウスよりもプリオン蛋白欠損マウスで早期に観察された。また、浸潤細胞のアポトーシスもプリオン蛋白欠損マウスで早期に観察された。これらのことからプリオン蛋白の機能として抗酸化作用が考えられ酸化ストレスによるアポトーシスと密接に関連していることが示唆された。脳心筋炎ウイルス-B株、コクサッキーB1,B2,B3,B5,B6株をプリオン蛋白欠損神経細胞株に感染させ継時的に観察したところ、これらのウイルス感染によって細胞変性効果が認められた。これらの結果を対象宿主細胞であるL929細胞株(脳心筋炎ウイルス-B株宿主細胞)およびHeLa細胞株(コクサッキーB株宿主細胞)と比較検討したところ、プリオン蛋白欠損神経細胞株の方が時間的に細胞変性効果が早く見られた。プリオン蛋白欠損神経細胞株における各ウイルスの増殖能の検定するために感染後継時的に培養上精および感染細胞を採取し、各サンプル中のウイルス力価よりウイルス増殖を測定したところ、対象宿主細胞であるL929およびHeLa細胞株に比べ、プリオン蛋白欠損神経細胞株におけるウイルス増殖能が高かった。各ウイルス誘発性アポトーシスの解析を解析したところ、対象宿主細胞であるL929およびHeLa細胞株と比較し、プリオン蛋白欠損神経細胞株はウイルス感染に伴うアポトーシス感受性を有していた。上記3項目からなる解析結果を検討したところ、現在一般的に用いられているウイルス宿主細胞L929およびHeLaと本研究で用いたプリオン蛋白欠損神経細胞株とでは、EMC-B株、コクサッキーB株におけるウイルス宿主として、プリオン蛋白欠損神経細胞株が有用性のであると考えられた。
在日アフリカ系児童の文化継承の観点によるガーナのわらべうたの研究

現在200万人を超える登録在留外国人の中でアフリカ出身者はマイノリティとはいえ決して少ない数ではない。日本を基盤として生活している者も多く、日本国籍を持つ二世の子の数は数千人規模に及んでいる。しかしながら日本国内においてはアフリカに関する情報を得られる場が全般的に乏しく、日本のアフリカ系家族において子にアフリカ文化継承教育を施そうとする場合にはそのリソースがほとんどないのが現状である。また教育現場では、在日外国人児童を対象とした支援環境は整備されつつあるものの、アジア系や南米系児童を対象としたものが中心であり、アフリカ系児童を対象としたものはほとんどない。本研究はそうした困難な状況にあるアフリカ系二世の子らの文化継承教育への一助としてガーナのわらべうたにフォーカスした。わらべうたはリズムやメロディに乗せて歌ったり体を動かしながらガーナの文化・歴史や自然、知恵や慣習を学んだり感じ取ることができ、同じ子どもの目線でその文化を体得するのに非常に有効だからである。わらべうたの収集は在日アフリカ人人口が第二位に多いガーナ人の、多数派民族の住むアシャンティ地方にて約1か月行い23種類を収集した。一方在日アフリカ系児童の保護者にアンケート調査を行い、文化継承について日頃どのような課題を抱えるのか浮き彫りにした。傾向として、一目で外国人と見られる容姿のアフリカ系の子のルーツを否定する家庭はほとんど見られなかったが、文化継承については困難な状況であることが改めて確認された。また中にはアフリカ人の親自身も無関心なケースも見られた。調査回答数が十分でないため本調査は継続して行い分析・発信する必要がある。在日アフリカ系親子の場「アフリカンキッズクラブ」では本研究を基にワークショップを行い、47名が参加。アフリカ系の子どもたちのアイデンティティ形成の動機づけに寄与した。また参加者をアフリカ系児童に限定せずにいたことで日本や他国の子どもにとっても国際理解の場となった。本成果は広く参照できるようホームページを作成し、パンフレットを掲載した。
植生情報を取り入れた降雨浸透マップの構築

広域斜面の保水性、透水性を評価するために、室内試験データを植生や表層地質、地形情報を用いて面的に拡張を試みた。不飽和浸透特性を表す関数モデルのパラメータを推定できるようにした結果、高透水性の分布域が明らかとなり、植生分布を比較したところ、ヒノキが分布する斜面では透水性のバラつきが、スギよりも広いことが得られた。また、森林の浸透環境の重要な保水性を定量的に表す保水指標を定義し、森林の健康度などを評価することが可能であることが得られている。初年度は、岐阜県の27観測地候補の中から、中部大学の恵那キャンパスにあるフィールドを対象に,1.測量,2.踏査による植生調査,3.土壌水分調査,4.土質分類のための物理試験,5.原位置・室内不飽和透水試験,5.現地観測を実施した。本フィールドを選択した理由として,植生が高木から低木,湿地,草地とバラエティに富むこと,地質の変化も見られることによる。現地の土岐砂礫層の上部に位置する沢周辺の測量を行い,表層厚を静的貫入試験の結果から推定し,地中レーダーによる水分分布調査を実施した。また,現地で土壌水分量,サクション,雨量などの観測を実施している。さらに,踏査による植生調査とともに地質情報を得るために,今回は試験的にフィールド内の7地点から,土質試験を行うために試料のサンプリングを行い,植生および地質,不飽和浸透特性の相関関係を調べた。今回サンプリングした地点において,植生と地質の関係に強い相関が見られた。粘土分含有量に比例する塑性指数または粒径範囲(均等係数)と植生の相関,有機物含有量に比例する強熱減量と植生の相関が特に高く,葉の分解速度と影響が確認される結果となった。また,塑性指数,均等係数,強熱減量および平均粒径に対する土の保水性や透水性の相関も得ることができ,不飽和浸透特性モデルのパラメータ推定の可能性を得た。今回,実施された観測結果,試験結果の一部は研究成果にある論文報告等に示されている。今回,植生,地質,不飽和浸透特性の関係の有意性を裏付けるデータを得ることができたが,今後データの蓄積と広い範囲において植生調査のために画像解析を用いることを予定している。昨年度では,地形,地質,植生が不飽和土の浸透特性を特定化する要因であることを明らかにしてきたが,広範囲の植生判別作業は困難を有することから,画像解析と踏査による植生判別を試みた。空中写真によるRGB解析と実際の植生踏査の関係から植生を判別するものである。その結果,植生判定のアルゴリズムを作成し,対象地域(中部大学恵那キャンパス)において初年時よりも細かな植生判別を行えることが可能になった。現場より採取した土質試験に加えて不飽和透水試験,保水性試験を実施した。特に,ヒステリシスを有する排水過程及び湿潤過程で体積変化を考慮し水分特性曲線を求めた。中部大学恵那キャンパスの浸透特性を地形,地質,植生から推定を行った結果と実際に得られた結果を比較した結果,飽和体積含水率の推定は非常に良い精度で得られたが,空気侵入値に関するパラメータの精度が不十分で,植生から土の物理的性質を推定する過程での誤差に起因するものと考えられた。原位置で砂質土地盤における不飽和浸透挙動の計測方法として,地表型地中レーダを提案し,測定された断面2次元浸透流における浸潤前線位置は浸透流解析による数値シミュレーション結果と良好な一致が得られた。本年度より,「森の健康診断」の活動とともに植生調査及び浸透能実験を行い,対象地域の拡大について検討をはじめた。植生調査は「森の健康診断」実施時による踏査と土のサンプリングを行った。さらには岐阜県林政部治山課が作成した単位斜面メッシュの植生情報などを入手しており,最終年度は対象地域を拡大した浸透マップの構築と斜面の危険度評価を検討する予定である。斜面崩壊は誘因となる降雨量が重要となるが,表層地盤の土質の特性も強く影響するため,表層崩壊となるために少なくとも浅層での土質を把握する必要がある.しかし、地盤工学の分野では定量的な評価が難しく、植生を無視した浸透問題や斜面安定問題として対応されてきた。こうした背景のもと,地質と植生の相関を用いて広域斜面の飽和・不飽和の浸透特性を評価するために、植生情報を取り入れた浸透マップの構築を試み、以下の知見を得ている。1)樹種と透水性の関係の究明森の健康診断で対象としているスギ、ヒノキといった人工林において樹種の違いと透水性および有機物含有量との相関を調べた結果、スギとヒノキの生息している地盤の透水性の違いを明らかにした。2)植生の種類と生育のための地盤環境の相関性調査によって得られた試料を用いて土の保水性試験を行い、土の物理的性質(土粒子密度、粒度、塑性指数)との関係をから植生の種類により土の物理特性の違いが明らかとなり、自然林ではその植生・樹種が生育しやすい地盤があることを把握することができた。3)浸透性を表現する浸透マップの構築

植生情報、地質情報、地形情報から物理特性を推定するモデルを、さらに推定された物理特性から飽和透水係数(浸透能)と水分保持曲線(保水力)のパラメータを推定するモデルの同定を行った。物理特性モデルと浸透特性モデルから、単位斜面毎の飽和透水係数、水分特性曲線モデルパラメータを面的に推定し、浸透マップを構築した。4)植生情報を考慮した浸透マップと斜面危険度評価広域を対象とした斜面崩壊危険度を評価するための簡便な力学モデルを提案した。これまで統計手法に頼ってきた危険度評価を既往外力以上に対しても評価できること、さらにリアルタイムに危険度評価が可能としている。
遷移元素ー非金属元素系の電子構造と多体効果

1.非金属元素B、C、N...等と遷移元素の合金の強磁性およびアモルファス形成の機構FeーN、C、B系での強磁性増強について、典型元素が最近接の鉄原子の電子構造をコバルト原子に類似のものに変え、これらが、体心立方の鉄コバルト合金でコバルト原子が周辺の鉄原子の磁気モ-メントを大きくするのと同じ機構で、典型元素から遠い鉄原子の磁気モ-メントを大きくするという提案をし、論文として発表した。この機構を実証するために、Feー典型元素系について第3、4近接までの鉄原子への影響を見ることのできる人工格子を考案し、周辺鉄原子の位置の緩和を取り入れることが可能なKKRバンド計算のプログラムの準備を行った。またアモルファス形成については、合金および不純物を含む系での原子位置の移動について、構成原子の任意の位置での電子構造計算を可能にする新しい方法を提案した。いずれも具体化な計算結果を91年度中に得るべく努力中である。2.化合物電子系高温超伝導酸化物での頂点酸素での空孔分布とスピン相関およびそれが大きく関係するLa_2MO_4(M=Cu,Ni)のLa核磁気共鳴で測定される内部磁場の生成機構の解析を、クラスタ-模型のハミルトニアンの厳密対角化を通じて行った。この結果内部磁場の実測値の定量的説明と共に、電子相関の重要性を明白にした。また高温超伝導銅酸化物の光電子分光の解析を、空孔の遍歴性と空孔間の相互作用を厳密に取扱って行い、終状態での空孔分布とスペクトルとの対応を明らかにした。以上の研究はすでに論文として発表した。ニッケル化合物での絶縁体ー金属転移を、同じくクラスタ-模型のハミルトニアンの厳密対角化を用いて行い、ニッケル原子の磁気モ-メントは大きいがモ-メント間の相関が小さくなった状態が金属ー絶縁体転移での金属状態に相当するという予想に到達した。現在論文準備中である。1.非金属元素B、C、N、O、F等と遷移元素Fe、Co、Niの合金の強磁性およびアモルファス形成の機構鉄合金での強磁性増強の機構について理論を提出した。それを数値計算で確かめるためには、格子間位置にある不純物について周囲の母体原子でのポテンシャルをセルフ-コンシステントに決定する計算が必要であって準備中である。アモルファス形成の機構については、遷移元素を含む系で原子の任意の空間的配置での電子構造から力を計算し、分子動力学法に基づいて各種句蔵の形成過程および安定位置を決定するための一般的なプログラムを現在開発中である。2.化合物でのバンド計算の改良および高温超伝導、金属ー絶縁体転移多体効果解明のために、系の特徴をシミュレ-トした計算可能なモデルを設定し、厳密な計算で多体系の電子状態を決定することを行った。最初に強いスピン相関をもつ空孔を2個保持するNi原子を有限個含む酸化物(硫化物)のモデルについて、基底状態とそれからの光電子スペクトルを計算し、Niー酸素間の電荷移動エネルギ-を小さくすると、絶縁体状態とNi原子に平均1個の空孔しかない金属状態の間に中間的な状態が存在する可能性を発見した。この中間状態では異なるNi原子間のスピン相関は著しく減少しているが、Ni原子にはなお強いスピン相関をもつ複数の空孔が存在する。この状態は恐らく金属的であって、NiSでの温度上昇あるいは圧力による金属状態への転移はこの中間状態への転移である可能性がある。実験的にはその際光電子放出スペクトルが変化しないという特徴が報告されているが、今回発見した転移でも、電子状態の変化にも関わらずスペクトルが変化しない。

またNi化合物の超伝導の可能性はもっと電荷移動エネルギ-の小さい(あるいは逆符号)の系に求めるべきであるように思われる。今後このモデル計算の改良とさらにこれを基礎としたバンド計算の改良を目標とする。1.非金属元素B、C、N...等と遷移元素の合金の強磁性およびアモルファス形成の機構強磁性の問題は、最近FeーN系の簿膜で著しい強磁性増強が見られるという報告が出て、注目を集める研究題目となっている。前年度に典型元素が最近接の鉄原子の電子構造をコバルト原子に類似のものに変え、これら擬コバルト原子がさらに遠くの鉄原子の磁気モ-メントを大きくするという機構を提案した。本年度はこれを実証するためにに、N原子の第3、4近接までの鉄原子に及ぼす影響を見ることのできるFeーN系を考案し、これについて周辺鉄原子の位置の緩和を取り入れることが可能なKKRバンド計算のプログラムの準備を行った。具体的な計算結果は91年度前半に得られる予定である。また合金および不純物を含む系での原子位置の移動については、その第1原理からの計算を可能にするために、遷移元素系の電子構造と分子動力学を結合させる新しい方法を提案し、その具体化に努力中である。2.化合物電子系での多体効果本年度は、第一にLa_2MO_4(M=Cu,Mi)のLa核磁気共鳴で測定される内部磁場の生成機構の解析を、クラスタ-模型のハミルトニアンの厳密対角化を通じて行った。この物質でM=Cuの場合は、高温超伝導体の基礎物質の一つである。実験で得られている内部磁場が、電子移動、電子間相互作用の通常のパラメ-タ-の範囲で定量的に説明することができることを示すると共に、M=Niの場合の大きな内部磁場の起源を明らかにした。また電子相関と内部磁場との関系を解析しその重要性を明白にした。また高温超伝導鋼酸化物の光電子分光の解析で、従来無視されていた空孔の遍歴性と空孔間の相互作用の厳密な取扱いを行い、スペクトルに対する多体効果を解明した。前年度から引続き行っているニッケル化合物の研究では、種々のパラメ-タ-の値について前年度の計算の補完を行い、現在論文を準備中である。
大規模マルチエージェントシミュレーション用基盤の構築と社会シミュレーション

今年度前半は,在外研究先のCentraleSupelec(フランス)のGPU研究グループと共同で,GPUを用いたシミュレータの実装方式の検討を行った.その結果実装にあたっては,現在事実上の標準となっている汎用中間語であるLLVMを用いることにより,マルチエージェントシミュレーション用の領域特化言語(DSL)の実装が可能であることを確認した.実装については帰国後に実施することとした.またこの過程で,ソフトウエア開発に必須のバージョン管理システムについての知見も得たので,それを学会論文誌として発表した.9月に帰国後には具体的なアプリケーションの開発を通して,マルチエージェントモデリングに求められる具体的な要件の確認を行った.これまでマルチエージェントモデリングの対象となっていたのは,主としてシミュレーションであるが,今年度は少し異なった領域のモデリングを行った.それは数値計算,特に偏微分方程式の数値計算である.偏微分方程式は様々な対象のモデリングに広く使われていて,もちろん社会行動のモデリングにも使われている.従って偏微分方程式がマルチエージェントモデリングで解ければ,様々な分野でマルチエージェントモデリングが利用できる可能性が生まれてくる.今回検討した方法は,従来からある「対象の数理モデルの作成->数式での表現->数式の解法->対象の現象の観察」というステップではなく,対象のモデルをマルチエージェントモデルで作成することにより,直接シミュレーションで解を得るという方式である.この方法の有効性を評価するために,すでに数値的な解が得られている熱伝導方程式(放物型偏微分方程式)と波動方程式(双曲型偏微分方程式)の数値計算を行った.その結果,従来の方法と遜色ない結果が得られることを確認した.得られた結果は2018年12月の国際学会で発表した.当初計画した大規模シミュレーション用のプラットフォームの開発のための言語システムは順調に進んでいる.一方で,シミュレーション対象については,日本の選挙制度を対象としたモデリングが完了し,一部のシミュレーションが終わっている.この成果は近々国際学会で報告する予定である.すでに一部はWorkshopで口頭発表している.シミュレータの処理方式のめどは立ち,対象のモデリングについても順調に進んでいるため,おおむね順調と判断した.2019年度はプラットフォーム開発に本格的に着手する.これについてはすでに処理方式はほぼ確立しており,あとは具体的な実装をおこなうだけである.実装にあたっては,従来から研究されてきたコンパイラの技術を適用できるため,技術的に大きな課題は無いと考えている.現在のところ,2019年度内に実装が完了すると考えている.またシミュレーション対象のモデルについては,2018年度におこなった選挙制度のモデリングをより詳細に行い,実際の結果との照合をおこなうことにより,モデルの有効性を検証する予定である.また,マルチエージェントモデルの代表的な応用領域である多数の移動物体(人や車など)が存在する対象をモデル化するために,特に人の行動原理のモデル化を行う予定である.すでに人の移動のモデル化はある程度行われているが,必ずしも十分ではない.そこで主としてSocial Force Modelと呼ばれる移動モデルの改良を行う予定である.今年度前半は,在外研究先のCentraleSupelec(フランス)のGPU研究グループと共同で,GPUを用いたシミュレータの実装方式の検討を行った.その結果実装にあたっては,現在事実上の標準となっている汎用中間語であるLLVMを用いることにより,マルチエージェントシミュレーション用の領域特化言語(DSL)の実装が可能であることを確認した.実装については帰国後に実施することとした.またこの過程で,ソフトウエア開発に必須のバージョン管理システムについての知見も得たので,それを学会論文誌として発表した.9月に帰国後には具体的なアプリケーションの開発を通して,マルチエージェントモデリングに求められる具体的な要件の確認を行った.これまでマルチエージェントモデリングの対象となっていたのは,主としてシミュレーションであるが,今年度は少し異なった領域のモデリングを行った.それは数値計算,特に偏微分方程式の数値計算である.偏微分方程式は様々な対象のモデリングに広く使われていて,もちろん社会行動のモデリングにも使われている.従って偏微分方程式がマルチエージェントモデリングで解ければ,様々な分野でマルチエージェントモデリングが利用できる可能性が生まれてくる.今回検討した方法は,従来からある「対象の数理モデルの作成->数式での表現->数式の解法->対象の現象の観察」というステップではなく,対象のモデルをマルチエージェントモデルで作成することにより,直接シミュレーションで解を得るという方式である.この方法の有効性を評価するために,すでに数値的な解が得られている熱伝導方程式(放物型偏微分方程式)と波動方程式(双曲型偏微分方程式)の数値計算を行った.その結果,従来の方法と遜色ない結果が得られることを確認した.得られた結果は2018年12月の国際学会で発表した.当初計画した大規模シミュレーション用のプラットフォームの開発のための言語システムは順調に進んでいる.一方で,シミュレーション対象については,日本の選挙制度を対象としたモデリングが完了し,一部のシミュレーションが終わっている.この成果は近々国際学会で報告する予定である.すでに一部はWorkshopで口頭発表している.シミュレータの処理方式のめどは立ち,対象のモデリングについても順調に進んでいるため,おおむね順調と判断した.2019年度はプラットフォーム開発に本格的に着手する.これについてはすでに処理方式はほぼ確立しており,あとは具体的な実装をおこなうだけである.実装にあたっては,従来から研究されてきたコンパイラの技術を適用できるため,技術的に大きな課題は無いと考えている.現在のところ,2019年度内に実装が完了すると考えている.またシミュレーション対象のモデルについては,2018年度におこなった選挙制度のモデリングをより詳細に行い,実際の結果との照合をおこなうことにより,モデルの有効性を検証する予定である.

また,マルチエージェントモデルの代表的な応用領域である多数の移動物体(人や車など)が存在する対象をモデル化するために,特に人の行動原理のモデル化を行う予定である.すでに人の移動のモデル化はある程度行われているが,必ずしも十分ではない.そこで主としてSocial Force Modelと呼ばれる移動モデルの改良を行う予定である.(1)シミュレーション用のデータ整理等にアルバイトの雇用を予定していたが,さほど大きな作業にならずに,雇用の必要性がなくなったため.(2)旅費の実費が当初の予想よりも低かったため.今年度以降は研究の進捗に応じてアルバイト等の雇用をおこなうとともに,学外発表の回数を増やす予定である.
中学生における実践的コミュニケーション能力伸長に向けたSNSの効果的活用

本研究実践は原則週4時間、年間35週にわたって行う英語授業において、中学校教科書シラバスに基づくプロジェクト学習に基づく自己表現活動を最終目標として以下の流れのもと指導していくものとして設計した。本学附属中学2年生120名(海外生活の経験のある生徒なし、ほぼ全員が小学校において外国語活動を経験してきており、小学校において文法指導は受けていないものの英語を聞く、話すという経験済み)を対象にして行った。交流者は大阪教育大学国際センターの協力で、各国からの留学生で中学生との交流希望者を募り、数回のビデオチャット(スカイプ)交流を行った。その前後で電話による口頭英語スピーキング能力測定試験「バーサントJr.テスト」を行い、以下の5観点((1)Sentence Structure(2)Listening Vocabulary(3)Word Meaning(4)Fluency(5)Pronunciation)での点数の伸びを見た。生徒は前年度に同じテストを受験しているので、そのデータと照らし合わせ、どの観点に伸びが著しいのかを検証した。このテストの採用理由は、コンピュータによる客観的評価(公平性)、問題の公正性、妥当性、周囲を気にすることなく自分自身の力を測定できる(情意フィルターを下げる)といった点を考慮している。結果として、(4)流暢性に関しての伸びが著しく見られた。これは1.英語使用のオーセンティックな場面設定による生徒の言語使用機会が保障されたこと2.経験を重ねることで間違いを恐れず言語使用に関する自信がついたことなどが考えられる。SNSに関しては、中学生に関して、使用頻度と活用習慣に個人差があり、本実践において効果を測定するには限界があったといえる。今後の研究においてさらなる効果的な運用のための研究設計を行うことが課題として残った。
抗PD-1抗体治療後の末梢血B細胞のレパトア解析と抗原特異性の解明

本研究の目的は、抗PD-1抗体で治療された各種がんにおいて、1末梢血のB細胞受容体(BCR)レパトア解析の臨床的意義(特に、治療効果・有害事象合併を予測するバイオマーカーとしての有用性)、2有効例あるいは有害事象合併例において選択的に増殖するB細胞クローンの認識する抗原の同定と作用メカニズムとの関連、を明らかとすることである。本研究の成果は、抗PD-1抗体の作用メカニズムを解明するとともに、不必要な治療による不利益(有害事象合併・医療費浪費)の回避につながると期待される。本年度には、1抗PD-1抗体で治療された進行非小細胞肺がん患者(n=30)の治療開始前後に採取した末梢血B細胞におけるBCR配列を決定した。BCRレパトアの多様性を治療前後で比較したところ、有効(PR)例では無効(SD・PD)例に比較して、治療後のBCRレパトアの多様性が有意に減少した。また、治療後のBCRレパトアの多様性変化により患者を2群に分けると、多様性減少群の無増悪生存期間が有意に延長した。以上の結果から、進行非小細胞肺がんに対する抗PD-1抗体治療後のBCRレパトア多様性の変化が治療効果を予測するバイオマーカーとして有用であるものと示唆され、現在論文投稿中である。2抗PD-1抗体で治療された進行尿路上皮がんの患者(n=10)の治療開始前後に採取した末梢血B細胞におけるBCR配列を決定した。次年度に症例をさらに追加して、尿路上皮がんでのBCRレパトア多様性の変化と臨床効果・有害事象合併との相関を統計学的に検討する予定である。3上記のBCR遺伝子解析の結果から、有効例の治療後に選択的に増加したB細胞クローンに由来するBCR(IgG H鎖およびL鎖)の遺伝子配列を同定し、精製抗体を作成中である。次年度には、抗体の反応性解析および認識抗原の同定を実施し、その臨床的意義を検討する予定である。本年度には、進行非小細胞肺がんに対する抗PD-1抗体治療後のBCRレパトア多様性の変化が治療効果を予測するバイオマーカーとして有用である可能性を示し、現在論文投稿中である。さらに、他癌種(尿路上皮がん)でのBCRレパトア解析も開始した。なお、当初は頭頸部がん・腎臓がん患者での検討を計画していたが、本研究申請後に抗PD-1抗体治療が保険承認された尿路上皮がん患者の治療件数が多かった(約30例/年)ため、確実に検体確保が可能であり、また、患者のheterogeneityが低い尿路上皮がん患者での検討を実施することとした。また、有効例の治療後に選択的に増加したB細胞クローンでの認識抗原同定の研究も実施中である。以上の研究成果より、「おおむね順調に進展している」と考える。次年度には以下の研究内容を実施する。1進行非小細胞肺がん患者に対する抗PD-1抗体治療後のBCR多様性変化に関する成果は現在論文投稿中であり、論文採択を目指す。2抗PD-1抗体で治療された進行尿路上皮がん患者のBCR解析データをさらに追加して、尿路上皮がんでのBCRレパトア多様性の変化と臨床効果・有害事象合併との相関を統計学的に検討する計画である。3有効例の治療後に選択的に増加したB細胞クローンに由来するBCRから精製抗体を作成中であるが、次年度には抗体の反応性解析および認識抗原の同定を実施し、その臨床的意義を検討する計画である。

本年度には、進行非小細胞肺がんに対する抗PD-1抗体治療後のBCRレパトア多様性の変化が治療効果を予測するバイオマーカーとして有用である可能性を示し、現在論文投稿中である。さらに、他癌種(尿路上皮がん)でのBCRレパトア解析も開始した。なお、当初は頭頸部がん・腎臓がん患者での検討を計画していたが、本研究申請後に抗PD-1抗体治療が保険承認された尿路上皮がん患者の治療件数が多かった(約30例/年)ため、確実に検体確保が可能であり、また、患者のheterogeneityが低い尿路上皮がん患者での検討を実施することとした。また、有効例の治療後に選択的に増加したB細胞クローンでの認識抗原同定の研究も実施中である。以上の研究成果より、「おおむね順調に進展している」と考える。次年度には以下の研究内容を実施する。1進行非小細胞肺がん患者に対する抗PD-1抗体治療後のBCR多様性変化に関する成果は現在論文投稿中であり、論文採択を目指す。2抗PD-1抗体で治療された進行尿路上皮がん患者のBCR解析データをさらに追加して、尿路上皮がんでのBCRレパトア多様性の変化と臨床効果・有害事象合併との相関を統計学的に検討する計画である。3有効例の治療後に選択的に増加したB細胞クローンに由来するBCRから精製抗体を作成中であるが、次年度には抗体の反応性解析および認識抗原の同定を実施し、その臨床的意義を検討する計画である。
粘弾性流体中を運動する物体によるせん断波の発生と流れに関する研究

粘弾性流体中では横波のせん断波が伝播する.希薄な溶液中ではせん断波の伝播速度が比較的遅いため,流体中の物体の運動速度がその流体中のせん断波の伝播速度を超えることがある.このとき,沈降する球のまわりにマッハコーンが形成されるなど,粘弾性流体の流れ場に大きな変化がもたらされることを,せん断波の伝播が顕著に見られるいくつかの粘弾性流体を用いた実験で明らかにした.これらの結果は,粘弾性流体の複雑な流れ現象の理解を容易にする粘弾性マッハ数を考慮することの重要性を示唆している.本研究では,粘弾性をもつ界面活性剤のひも状ミセル水溶液を中心に,粘弾性流体の複雑で特異な流れ現象を流体中の波動伝播の観点から見直して見通しを良くすることを目指しており,平成27年度は,波動の伝播の様子を計測するためのPIV計測システムを整備して,以下の研究を行った.(1)ひも状ミセル水溶液の濃度と対イオンのモル比が溶液中のせん断波の伝播速度と減衰比に与える影響について,溶液中で平板がインパルス的に面内で運動したときに発生する平面波を計測することによって調べた.ここで得られた知見から,波動伝播が顕著に現れる条件が明らかになり,実験に用いる溶液や容器サイズ,物体の運動速度の変動時間スケールを決める重要な手がかりを得ることができた.また,単一緩和時間をもつMaxwellモデルを用いて,一次元の波動伝播の様子を差分法による数値計算で解析し,実験と比較できるようになった.(2)せん断波の伝播速度より大きな速度で運動する球まわりの流れについて,球のまわりにせん断波によるマッハコーンが生じる様子をPIV計測によって明らかにし,粘弾性マッハ数と観測されたマッハ角の関係を調べた.粘弾性マッハ数を算出するために必要な流体の物性値を,従来のレオメータによる動的粘弾性測定ではなく,平面波の伝播速度の直接計測によって得ることを試み,研究の省力化につなげた.(3)二次元吸い込みの上流に形成される流動層の流れをPIV計測によって測定し,スリット部から上流に伝播するモード波の様子について調べた.また,容器内での粘弾性流体の複雑な流動にはモード波が深く関わっていると考えられることから,別の実験で,矩形容器内に形成されるモード波の管軸方向の伝播速度と周波数の関係をPIV計測によって調べ,モード波に関する基礎的なデータを得た.粘弾性流体中の波動伝播の様子を計測するために新しく導入したカメラと画像解析システムは,基本的な設定と動作確認が済んだ状態で納品されているため,直ちに測定にとりかかることができた.カメラ動作や画像取込み方法について,これまで蓄積した技術的な知識を適用することにより,おおむね計画どおり研究が進展している.本研究では,粘弾性をもつ界面活性剤のひも状ミセル水溶液を中心に,粘弾性流体の複雑で特異な流れ現象を流体中の波動伝播の観点から見直して見通しを良くすることを目指している.(1)せん断波の伝播速度と流速の比である粘弾性マッハ数が1を超えるときの,球のまわりに形成される渦度のマッハコーンの詳細が調べられ,マッハコーン形成による抗力への影響が明らかになった.また,鞭毛螺旋モデルを用いた粘弾性流体中での推力測定の実験が行われ,粘弾性マッハ数1を境に推力と流れ場の特性が変化することがわかった.一般にレイノルズ数とデボラ数で整理することが多い粘弾性流体の流れにおいて,このことは粘弾性マッハ数の重要性を示すとともに,粘弾性流体の高速流れにおける抗力を評価するための手がかりとなる.また,鞭毛を使って粘弾性流体中を遊泳する微生物のまわりの流れはストークス近似を用いて解析されることが多いが,ストークス近似ではせん断波の伝播が出てこないため,実験で得られた推力特性とは異なることが示された.(2)平行平板間流路において急縮小部上流の流れ場が調べられ,流速が大きいときには,高速で流れる二本の細い筋状の流れが発現することが見出された.これは急縮小部の擾乱が上流に伝播したもので,支配方程式の型変化が関係すると考えられる.このような不均一な流れの発生はプラスチックの射出成形における成形不良・外観不良の原因となりうるので,流れの特徴を知り,発生を予測することが重要となる.(3)平板が粘弾性流体中でインパルス的に運動したときに発生する平面波について,流速とせん断応力についての一次元の支配方程式がラプラス変換を利用して解かれ,パルス幅が速度波形と応力波形に及ぼす影響が明らかになった.せん断波の伝播速度と減衰比の計測には,流体の緩和時間に応じた適切なパルス幅の設定が重要であるという指針が得られた.これまでに得られた成果の一部は,国内外の学会で発表している.支配方程式に基づいた特性曲線の解析なども進んでおり,実験と理論の両方から総合的に研究を行っている.支配方程式の型変化を基本とした実験と理論の比較は,波動が重要となる粘弾性流体の高速流れにおいて,多様な現象を統一的に捉えるために有用な視点となっている.本研究課題は,粘弾性流体の複雑で特異な流れ現象を流体中の波動伝播の観点から見直して,見通しをよくすることを目的としている.最終年度には,粘弾性流体中の流体力に関する研究として,沈降する球の抗力と鞭毛螺旋模型の推力に関する実験を行なった.また,支配方程式の型変化に関係する研究として,平行平板間流れにおける急縮小部の擾乱の伝播に関する実験を行なった.

さらに,平板の運動によって発生するせん断波パルスの伝播と減衰特性が各種溶液中で調べられた.研究期間全体を含めて得られた研究成果は以下の通りで,特異な現象の発生が一定程度予測可能になった.(1)波動伝播が顕著に見られる粘弾性流体の代表として,ひも状ミセル水溶液があげられる.溶液濃度が高いほどせん断波の伝播速度は大きく,対イオンのモル比の影響は小さい.ひも状ミセル水溶液中ではせん断波の減衰は比較的小さいが,高分子水溶液であるキサンタンガム水溶液やCMC水溶液では,せん断波は比較的早く減衰する.(2)波動伝播が顕著に見られる流体中では,せん断波の伝播速度に対する物体の運動速度の比で定義される粘弾性マッハ数が1を境に物体が受ける流体力の流速依存性が急変し,粘弾性マッハ数が1を超えると過剰な流体力がはたらくようになる.一方,せん断波の減衰が大きい流体中では,流体力の流速依存性の変化は認められなかった.このことは,粘弾性流体中の波動現象が物体にはたらく流体力に影響を及ぼしており,粘弾性マッハ数が重要なパラメータとなることを示している.(3)粘弾性マッハ数が1以上のとき,波動伝播が顕著に見られる流体中を沈降する球のまわりには,せん断波の包絡面であるマッハコーンが形成される.(4)波動伝播が顕著に見られる流体の平行平板間の流れにおいて,粘弾性マッハ数によって支配方程式が双曲型となる領域では,急縮小部の擾乱が伝播する経路と特性曲線との一致が見られる.粘弾性流体中では横波のせん断波が伝播する.希薄な溶液中ではせん断波の伝播速度が比較的遅いため,流体中の物体の運動速度がその流体中のせん断波の伝播速度を超えることがある.このとき,沈降する球のまわりにマッハコーンが形成されるなど,粘弾性流体の流れ場に大きな変化がもたらされることを,せん断波の伝播が顕著に見られるいくつかの粘弾性流体を用いた実験で明らかにした.これらの結果は,粘弾性流体の複雑な流れ現象の理解を容易にする粘弾性マッハ数を考慮することの重要性を示唆している.粘弾性流体中の波動現象は,進行波と定在波の問題の二つに大きく分けることができる.それぞれについて,以下のような研究を進める.(1)進行波の問題では,球まわりの流れの問題と,同心二重円筒容器中で内円筒が回転を開始するときの流れの問題について,粘弾性マッハ数に着目しながら調べていく.球まわりの流れについては,マッハコーンの形成による抗力への影響や,球から発生するせん断波の干渉による流れ場への影響を明らかにする.回転円筒については,せん断波の伝播速度に対する周速度の比を変えて実験を行い,特性曲線との関係などについて検討する.また,進行波の問題の一つとして,振動平板から発生するせん断波の減衰波形を調べ,高周波領域での動的粘弾性測定を試みる.(2)定在波の問題では,二次元吸い込みに流入する流れ場の形成とモード波の上流伝播の関係を明らかにするため,波動が特に顕著に現れる条件を選択して実験を行う.また,粘弾性流体中でのモード波の基本的な性質を明らかにするため,モード波の分散関係について詳細を調べる.最終年度となる平成29年度は,支配方程式の型変化に基づいて,粘弾性流体中を高速で運動する物体の抗力や急縮小部をもつ流路内の高速流れの流れパターンなどの実験データを考察し,粘弾性流体の高速流れの力学的描像を確立することを目指す.
朝鮮出兵における軍目付の機能および実態の研究

本研究は、豊臣秀吉が引き起こした朝鮮出兵(文禄の役・慶長の役)における軍目付らの機能および実態を解明することを目的とした。日本側の文献史料の分析および大韓民国における倭城(日本側が朝鮮半島南部に築城した城)の現地調査の結果として、軍目付らの軍事行動や軍目付らと諸大名との関係、軍目付らの豊臣秀吉への注進(報告)、そしてその注進にもとづく豊臣秀吉による諸大名に対する賞罰(知行地の加増および譴責)などを明らかにした。本研究では朝鮮出兵における軍目付の機能および実態を解明することを全体構想としている。初年度にあたる本年度は倭城跡の現地調査は控え、予備的な史料調査を含む史料収集を実施し、次年度以降の本格的調査・分析を実行しうる態勢を整えるべく以下のような活動をした。1.史料収集:(1)7月、東京大学史料編纂所において藤堂文書などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。(2)2月、福岡市博物館において筑紫家資料の史料調査(閲覧・撮影)を実施した。(3)繰越により平成23年7月、東京大学史料編纂所において浜文書などの史料調査(閲覧・筆写・複写など)を実施した。(4)細川家文書・綿考輯録などの史料集も購入により収集した。2.史料分析:(1)慶長の役に際する軍目付任命に関する豊臣秀吉の意図について、軍目付早川長政宛の長宗我部元親書状などの諸史料を分析した。(2)いわゆる戦線縮小論に関する諸史料を分析し、次年度以降の倭城跡の現地調査において「川越」「大河」「船付」「干潟」などを重視すべきことを認識した。3.研究発表:(1)前記の元親書状の分析などにより、研究成果として研究論文「軍目付垣見一直と長宗我部元親-軍目付研究の作業仮説-」を発表することができた。同論文では、元親が軍目付一直に対する平身低頭の態度を堅持していたと考えるべきことなどを論じ、それらをふまえて軍目付の実態や諸大名との関係を解明するための作業仮説を5点にわたって提示した(秀吉に近侍しうる人物であることが軍目付抜擢の必要条件の一つとして仮定されるなど)。この作業仮説は本研究の今後の道標となると考えている。2年目にあたる本年度は前年度の予備的調査をふまえて、以下のような史料収集と倭城跡の現地調査を実施し、史料の分析も進めた。1.史料収集:(1)2月、東京大学史料編纂所において厚狭毛利文書などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。(2)3月、東京大学史料編纂所において朝鮮陣朱印類などの史料調査(閲覧・筆写・複写など)を実施した。2.現地調査:(1)12月、戦線縮小論で存廃議論の対象となった順天倭城および比較的近くの泗川倭城の城跡などを現地調査した。この調査により、議論の論点となった順天倭城跡周辺の「干潟」や全羅道と慶尚道を隔てる「大河」譫津江などを実見しえたことは戦線縮小論を深く理解するうえで有意義であった。3.史料分析:(1)朝鮮陣朱印類に収録されている慶長2年8月頃の秀吉朱印状写の分析により、当時の部隊編成および軍目付の構成をほぼ確定しうる知見をえた。(2)慶長の役前半は右軍に従軍した垣見一直・熊谷直盛・早川長政の連署鼻請取状3通も含む黒田長政宛鼻請取状の分析により、次項で述べる研究成果がえられた。4.研究発表:(1)前記の鼻請取状の分析により、研究成果として研究論文「黒田長政宛鼻請取状について」を発表することができた。同論文では他の諸将宛鼻請取状と比較することで黒田長政宛鼻請取状の発給者(軍目付)の顔ぶれが多彩である点を指摘し、それは長政が所属する部隊の編成替が何度かあり、その編成替と連動していたとする仮説を提示した。(2)「13.研究発表」掲載の『臨海地域における戦争・交流・海洋政策』には拙稿「朝鮮出兵と長宗我部氏の海洋政策の一断面」が収録されている。最終年にあたる本年度は前年度までの成果をふまえて、以下のような史料収集と現地調査を実施し、史料の分析も進め、研究成果を発表した(一部予定を含む)。1.史料収集:(1)4月、東京大学史料編纂所において伊東系譜などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。(2)7月、同所において堀内文書などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。(3)8月、同所において井上文書などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。

2.現地調査:(1)12月、巨済島海戦の戦場となった漆川梁近くの永登浦倭城跡などを現地調査した。この調査は、同海戦への陸上部隊参戦の意義を深く理解するうえで有意義であった。3.史料分析:(1)(慶長2)年9月13日付豊臣秀吉朱印状写などの分析により、巨済島海戦に伊東勢なども参戦していた事実を確認した。(2)対馬文書の慶長2年7月22日付「番船取申帳」などの分析により、巨済島海戦に参戦した日本側水軍の諸将の全貌、軍目付による戦功報告やこれをふまえた行賞の過程を解明した。4.研究発表:(1)巨済島海戦に関する研究成果として研究論文「巨済島海戦に関する一注進状」を発表した。(2)朝鮮出兵における論功行賞に関連する研究成果として「朝鮮出兵の目的に関する覚書」を学会発表(招待講演)した。(3)軍目付の実態解明と関連する研究成果として単著『長宗我部元親と四国』や共著を発表する準備ができた。本研究では朝鮮出兵における軍目付の機能および実態を解明することを全体構想としている。3年目にあたる本年度は前年度までの成果をふまえて、以下のような史料収集と倭城跡の現地調査を実施し、史料の分析も進めた。1.史料収集:(1)12月、東京大学史料編纂所において古文書纂などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。(2)2月、東京大学史料編纂所において対馬古文書などの史料調査(閲覧・筆写など)を実施した。2.現地調査:(1)11月、戦線縮小論で存廃議論の対象となった蔚山倭城および比較的近くの西生浦倭城の城跡などを現地調査した。この調査により、議論の論点となった蔚山倭城跡周辺の「難所川越」にかかわる太和江などを実見しえたことは戦線縮小論を深く理解するうえで有意義であった。3.史料分析:(1)古文書纂の(慶長2)年8月10日付豊臣秀吉朱印状写などの分析により、軍目付の行動とそれに対する秀吉の認識との早期のギャップを確認した。(2)対馬文書の慶長2年7月22日付「番船取申帳」などの分析により、軍目付による戦功報告方法に関する新知見がえられた。4.研究発表:(1)軍目付太田一吉の実態解明と関連する研究成果として「長宗我部氏の研究と「壬辰倭乱」」を学会発表(招待講演)することができた。(2)軍目付垣見一直の実態解明と関連する研究成果である論考「軍目付垣見一直と長宗我部元親」を収録する単著『長宗我部氏の研究』を発行することができた。戦地朝鮮からの報告や軍事行動といった軍目付の機能・実態を明らかにすべく、交付申請書における「研究実施計画」に2度の史料調査と1度の現地調査を掲げた。前者に関しては計画どおり東京大学史料編纂所において実施、後者に関しても計画どおり順天・泗川の両倭城跡において実施した。こうした計画の着実な実施により、これを前提とする史料分析も進んでいるので、本研究はおおむね順調に進展していると評価してよいと判断する。25年度が最終年度であるため、記入しない。戦地朝鮮からの報告や軍事行動といった軍目付の機能・実態を明らかにすべく、各年度の交付申請書の「研究実施計画」に記載した史料調査(おもに東京大学史料編纂所)と現地調査(大韓民国の順天・泗川、蔚山・西生浦)を計画どおり実施してきた。初年度の研究実施計画のうち史料調査1回が東日本大震災の影響で延期せざるをえなかったものの、繰越により本年度前半に実施できた。