hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原料改質と触媒水蒸気賦活による電気二重層キャパシタ用コーヒー滓活性炭の高性能化

コーヒー滓を原料とした活性炭の比表面積と導電性を向上させるため、原料改質方法の模索と黒鉛化触媒添加が結晶性に与える効果を検証した。原料改質については堆肥化と酸処理を検討した。堆肥化したコーヒー滓から作られる活性炭には、比表面積の増加は見られなかったが、細孔径の拡大が確認された。酸処理では、用いた酸のいずれにおいても比表面積が増加したが、特にベンゼンスルホン酸処理が比表面積の増加に対して有効であることが分かった。ニッケルをコーヒー滓に添加した触媒水蒸気賦活においては、黒鉛結晶の発達は確認されず、付随的な効果として期待した水蒸気賦活時間の短縮化も達成されなかった。コーヒーかすを用いた活性炭製造では、高比表面積を達成するために賦活を進めていくと、1,3001,400m2/g程度で頭打ちとなり、それ以上賦活すると灰化してしまう。より高比表面積のコーヒーかす活性炭を開発するには、炭化時の収率を向上させることで賦活深度を高める必要がある。高含水率(6070wt%)で排出されるコーヒーかすの乾燥に、微生物の発酵熱を利用すると、含水率の低減と同時に原料の改質が生じることが分かった。微生物の発酵熱を用いることで乾燥コストの削減も可能である。発酵乾燥により得られたコーヒーかす(堆肥化コーヒーかすと呼ぶ)の熱重量分析を測定すると、通常のコーヒーかすより炭化後の収率が高いことが分かった。また、コーヒーかすの発酵度に応じて収率は増加していくことも明らかとなった。この収率が向上したコーヒーかす炭化物を用いれば、通常の処理以上に賦活を進めることが可能になり、より高い比表面積を実現できると考えられる。高い比表面積を達成することで、電気二重層キャパシタの電極材料として用いると、より多くの電荷が蓄えられることにつながる。今後は、堆肥化コーヒーかすの炭化・賦活条件の最適化を行い、得られる活性炭の細孔構造・比表面積を評価する。その後、電気二重層キャパシタとしての性能評価を行っていく。蓄電量の向上とともに、触媒を用いた水蒸気賦活を検討することで、黒鉛化の促進による抵抗値の低減および水蒸気賦活の製造コスト削減を図る。当初の計画では、原料改質したコーヒーかすを用いて高比表面積活性炭を作製し、電気二重層キャパシタの性能評価まで終える予定だったが、電極作製用の堆肥化コーヒーかすの入手ルートで不純物が混じっていることが実験途中で判明した。それまで行った実験をやり直すこととなり、研究進展状況はやや遅れている。平成27年度に実施したコーヒー滓の堆肥化では、コーヒー滓活性炭の比表面積の向上はできなかった。平成28年度は、代わりの方法として、コーヒー滓の酸処理を行った。酸処理により、炭化収率は向上し、より長い時間の水蒸気賦活が施せるようになった。長時間の水蒸気賦活により、酸処理したコーヒー滓活性炭は、未処理のものより比表面積が向上した。また、酸処理したコーヒー滓活性炭の細孔構造は、未処理のものより大きな細孔(メソ・マクロ孔)が著しく発達した。比表面積の向上により電気二重層キャパシタの容量が向上することが期待でき、大きな細孔が発達したことで大電流使用での容量維持率の向上や抵抗値の低減が期待された。得られた知見を用いて、実際に活性炭を大量に作製し、電気二重層キャパシタ性能を評価した。しかし、得られた酸処理コーヒー滓活性炭の比表面積はあまり向上していなかった。これは、用いたガスの純度が影響している可能性があった。細孔構造は知見通りの結果が得られた。イオン液体を用いて電気二重層キャパシタ性能を評価したところ、酸処理コーヒー滓活性炭は、低い電流密度では未処理コーヒー滓活性炭と同程度の容量であったが、高い電流密度もしくは低温度環境になると未処理コーヒー滓活性炭より大きな容量を示した。すなわち、酸処理コーヒー滓活性炭は、未処理コーヒー滓活性炭よりも電流や温度に対する容量維持率が高いと言えた。これは、酸処理コーヒー滓活性炭に形成される大きな細孔が寄与しているものと考えられる。一方、触媒を用いた水蒸気賦活に関しては、コーヒー滓にニッケルを含浸し、水蒸気賦活を行い、活性炭を作製した。今後はエックス線回折測定などにより結晶化度の評価を行う。コーヒー滓の堆肥化が期待していた効果を生じなかったため、新たな手法である酸処理を模索した。これにより、当初予定していた研究計画に遅れが生じ、研究期間の延長を行った。平成29年度の研究では、ニッケルを含浸したコーヒー滓から作製したコーヒー滓活性炭と、ニッケルを含浸せずに作製したコーヒー滓活性炭を比較して、エックス線回折測定により黒鉛質の結晶性を評価した。結果としては、ニッケルの含浸による結晶の発達は確認されなかった。一方、コーヒー滓に含浸したニッケルは、炭化-賦活の工程を経てもニッケル単体として存在していることがわかった。研究全体を通して、エネルギー密度向上につながるコーヒー滓活性炭の比表面積の増加に関しては、コーヒー滓に酸処理を施すことで可能となった。コーヒー滓に酸処理を施すと、炭化収率が増大し、賦活工程において水蒸気を作用させる時間を長くすることができ、その結果、比表面積の増加が達成された。

コーヒー滓に含浸する酸の種類としては、ベンゼンスルホン酸が最も比表面積の増加が顕著であった。パワー密度向上につながるコーヒー滓活性炭の黒鉛質化に関しては、ニッケルをコーヒー滓に含浸することで結晶の発達を促すことを試みたが、上記のとおり顕著な結晶の発達は確認できなかった。またコーヒー滓にニッケルを含浸することで得られる付随的な効果として、賦活時間の短縮を期待したが、これに関しても顕著な違いは見られなかった。コーヒー滓活性炭の比表面積増加に関する新しい知見については、学術雑誌および国内外の学会発表によって成果普及を行った。今後は、コーヒー滓活性炭の比表面積をより増加させる最適な酸処理条件について研究を行っていく。コーヒー滓を原料とした活性炭の比表面積と導電性を向上させるため、原料改質方法の模索と黒鉛化触媒添加が結晶性に与える効果を検証した。原料改質については堆肥化と酸処理を検討した。堆肥化したコーヒー滓から作られる活性炭には、比表面積の増加は見られなかったが、細孔径の拡大が確認された。酸処理では、用いた酸のいずれにおいても比表面積が増加したが、特にベンゼンスルホン酸処理が比表面積の増加に対して有効であることが分かった。ニッケルをコーヒー滓に添加した触媒水蒸気賦活においては、黒鉛結晶の発達は確認されず、付随的な効果として期待した水蒸気賦活時間の短縮化も達成されなかった。堆肥化コーヒーかすの炭化・賦活条件の最適化を行う。具体的には、炭化温度、賦活温度、賦活時間のパラメータを振って条件出しを行う。得られる活性炭の細孔構造・比表面積を評価する。蓄電性能の向上が期待できる細孔構造や比表面積を有する活性炭を大量に作製し、電気二重層キャパシタとしての性能評価を行っていく。蓄電量の向上とともに、触媒を用いた水蒸気賦活を検討することで、黒鉛化の促進による抵抗値の低減および水蒸気賦活の製造コスト削減を図る。具体的には、鉄、コバルト、ニッケルの硝酸塩を原料に含侵し、賦活温度を変えて活性炭を作製する。X線回折で結晶構造を評価し、また賦活反応が触媒されているかを温度と収率・比表面積の関係から明らかにする。触媒を添加して水蒸気賦活を行ったコーヒー滓活性炭について、エックス線回折測定などにより、結晶化度の評価を行う。活性炭中の結晶化が進めば、活性炭自体の電気抵抗が低くなるため、電気二重層キャパシタの抵抗値低減につながることが期待される。また、本研究を通して得られた知見に関して、学会発表や論文投稿などを行い、成果普及を推進する。炭素材料研究の途中で、電気二重層キャパシタ作製用に入手した堆肥化コーヒーかす中に不純物が混入していることが分かった。炭化・賦活条件の検討を進めていたが、最初から条件出しを再検討することとなった。今年度購入予定だったグローブボックス用ガス循環精製機は、キャパシタ作製まで実験が進まなかったため、次年度購入予定とした。研究に遅れが生じたことで、平成28年度に使用予定であった学会発表や論文投稿費用並びに消耗品費が次年度使用となったこと。次年度は、グローブボックス用ガス循環精製機を購入する。また、炭化・賦活条件を変えた時に得られる活性炭の評価を効率よく行うため、窒素吸着測定用前処理装置の購入も検討する。残りの研究に使用する消耗品購入費、学会参加費(国際学会含む)、論文投稿費として使用する予定である。
接着欠陥を有するハニカム構造材の強度評価に関する基礎的研究

本研究は,均質材のき裂の問題に対する破壊力学のアプローチを接着欠陥を有するハニカム構造材の強度評価に適用するために,接着欠陥先端近傍での応力分布について詳細な検討を行い,以下の結論を得た.(1)有限要素法の数値解析結果に基づいて,接着欠陥の先端近傍に応力特異性が存在していることを明らかにした.(2)両接着板がともに薄い場合について,それぞれの面内変形を考慮するだけで,接着欠陥の先端に生ずる応力特異性を理論的に求めた.そして,求めた結果を,有限要素法の数値解析で求めたそれと比較して理論解析モデルの有効性を確認した.(3)理論解析モデルにより,ハニカムの接着欠陥の先端に常に-1/2の応力特異性が生ずることを明らかにした.(4)理論解析モデルにより,ハニカムの接着欠陥の先端に生ずる特異応力場の一般様式を求めた.(5)以上の検討に基づき,接着欠陥による応力集中の場を定量的定義するためのパラメータ,応力拡大係数の概念を導入した.(6)応力拡大係数に及ぼす各幾何的形状の影響を調べた結果,応力拡大係数が接着欠陥の長さの平方根に比例することを明らかにした.(7)応力拡大係数に及ぼす各荷重条件の影響を調べた結果,応力拡大係数が接着層でのせん断応力に支配され,せん断応力の大きさに比例することを明らかにした.本研究は,均質材のき裂の問題に対する破壊力学のアプローチを接着欠陥を有するハニカム構造材の強度評価に適用するために,接着欠陥先端近傍での応力分布について詳細な検討を行い,以下の結論を得た.(1)有限要素法の数値解析結果に基づいて,接着欠陥の先端近傍に応力特異性が存在していることを明らかにした.(2)両接着板がともに薄い場合について,それぞれの面内変形を考慮するだけで,接着欠陥の先端に生ずる応力特異性を理論的に求めた.そして,求めた結果を,有限要素法の数値解析で求めたそれと比較して理論解析モデルの有効性を確認した.(3)理論解析モデルにより,ハニカムの接着欠陥の先端に常に-1/2の応力特異性が生ずることを明らかにした.(4)理論解析モデルにより,ハニカムの接着欠陥の先端に生ずる特異応力場の一般様式を求めた.(5)以上の検討に基づき,接着欠陥による応力集中の場を定量的定義するためのパラメータ,応力拡大係数の概念を導入した.(6)応力拡大係数に及ぼす各幾何的形状の影響を調べた結果,応力拡大係数が接着欠陥の長さの平方根に比例することを明らかにした.(7)応力拡大係数に及ぼす各荷重条件の影響を調べた結果,応力拡大係数が接着層でのせん断応力に支配され,せん断応力の大きさに比例することを明らかにした.本年度では,き裂問題に適用されている応力拡大係数の概念をハニカムの強度評価に導入するために,まず,もっとも簡単な場合として,接着欠陥を有するT字型材について,その応力分布の特徴を調べた.(1)有限要素法の数値解析結果に基づいて,接着欠陥の先端近傍に応力特異性が存在していることを明らかにした.(2)両接着板がともに薄い場合について,それぞれの面内変形を考慮するだけで,接着欠陥の先端に生ずる応力特異性を理論的に求めた.そして,求めた結果を,有限要素法の数値解析で求めたそれと比較して理論解析モデルの有効性を確認した.(3)理論解析モデルにより,ハニカムの接着欠陥の先端に常に-1/2の応力特異性が生ずることを明らかにした.(4)理論解析モデルにより,ハニカムの接着欠陥の先端に生ずる特異応力場の一般様式を求めた.(5)以上の検討に基づき,接着欠陥による応力集中の場を定量的定義するためのパラメータ,応力拡大係数の概念を導入した.(6)応力拡大係数と,接着欠陥の長さや荷重の大きさなどの関係について検討を行った.均質材のき裂の問題に対する破壊力学のアプローチは,主に,(1)強度評価のパラメータである応力拡大係数を導入する,(2)様々なき裂問題に対する応力拡大係数の数値を求める,(3)き裂試験片の破壊を応力拡大係数で評価し破壊靭性を決める,との3ステップからなるものである.本研究は,接着欠陥を有するハニカム構造材の強度評価に関する基礎的研究として,上述の(2)のところまでを解決することを目指している.平成11年度において,ハニカムの接着欠陥によって生じる特異応力場について検討を行った.その結果,ハニカム構造材における接着欠陥の応力拡大係数の概念が明らかになった.そこで,平成12年度においては,上述の(2)のように,ハニカム材の接着欠陥に対する応力拡大係数をどう評価するかについて調べた.具体的には,種々のハニカム接着欠陥について,応力拡大係数を求めるための有限要素法の数値解析を行い,応力拡大係数に及ぼす各幾何的形状の影響を調べた.とくに,(1)応力拡大係数に及ぼす各幾何的形状の影響を調べた結果,応力拡大係数が接着欠陥の長さの平方根に比例すること,(2)応力拡大係数に及ぼす各荷重条件の影響を調べた結果,応力拡大係数が接着層でのせん断応力に支配され,せん断応力の大きさに比例すること,などを明らかにした.これによって,接着欠陥の大きさなどに関する許容の基準の制定に指針を与えることができるようになった.
Ｇｌａｓｓ　ＧＥＭを用いた中性子散乱実験用検出器の開発

本研究課題では中性子散乱等における応用を目指し、ガラス基板を用いた気体放射線検出器を基に二次元中性子検出器を開発することを目指した。中性子散乱は物質の構造解析を行うための強力な技術であり、あらゆる科学や産業を推進するものと考えられる。近年ではJ-PARCなどの大強度パルス中性子源の開発が進んでいるが、このような大強度ビームに対応し高い放射線計数率で動作する検出器が求められている。また、従来の中性子検出媒体であるヘリウム3の価格高騰により、その代替となる検出器が求められている。我々は感光性エッチングガラス基板に多数の微細孔を形成し両面に電極を付与した、Glass Gas Electron Multiplier (Glass GEM, G-GEM)の開発を続けてきた。この両面の電極に電圧を印加すると孔内に強い電場が形成され、この強い電場によって微小な放射線信号を増幅して読みだすことができる。昨年度に30cm角の大面積の動作実証に成功し、最終年度は二次元中性子検出器の開発を目標とした。本検出器では、中性子反応断面積が大きいボロン10を用いて中性子を荷電粒子に変換し、Glass GEMによって検出するというシステムを実現した。本検出器を用いて理研RANSにおいてプラスチック玩具の中性子透過画像の取得に成功した。また中性子の検出効率を高める方法として、変換基板に微細構造を導入する試みも行った。ボロン10膜を単純に厚くすると中性子との反応確率が高くなる一方で、荷電粒子が膜中から出られなくなるため実効的な検出効率は上がらない。しかし50umピッチの微細な櫛型構造を持つアルミニウム板にボロン10膜を形成することで、中性子の進行方向に対して実効膜厚が増加し、かつ容易に荷電粒子を取り出せる仕組みとしたところ、J-PARCでの試験において、従来の平坦膜に比べて4倍の検出効率が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。Glass GEMを用いた中性子散乱実験用検出器の開発の第一段階として、今年度は大面積のGlass GEM検出器の開発を行った。現在までに開発してきたGlass GEMの有感領域は100mm×100mmである。今年度はその約9倍である280mm×280mmの有感面積を持つ大面積Glass GEMを試作し、主にその基礎特性の評価を行った。大面積Glass GEMの評価としては、まずは気体放射線検出器の重要なパラメータであるガス増幅率の測定を行った。ガス増幅率は入射放射線が形成した1次電子をどの程度増幅して読みだすことができるかというパラメータである。ガス増幅率の測定結果としては、大面積Glass GEM1枚で約8000の増幅率を達成することができた。100mm×100mmサイズのGlass GEMは10000倍程度の増幅率を持ち、これに近い値まで達成できた。有感領域全体に渡る増幅率のばらつきは±10%程度であった。また良好なエネルギー分解能を持つことも確認できた。基礎特性の評価結果に関しては、本研究領域において著名であるNuclear Instrument and Method Aに投稿し、現在査読プロセスを進めている。加えて、欧州原子核研究機構において、結晶化ガラスを基板に用いたGlass GEMについて共同で実験を行った。結晶化Glass GEMにおいてもガス増幅率が25000と非常に高い値となり、またFe-55の5.9keV X線で良い分解能を確認できた。結晶化ガラスによる大面積Glass GEMの開発もまた期待できるだろう。

本研究は大きく分けて(1)大面積Glass GEMの開発および基礎特性評価、(2)中性子2次元検出技術の開発、の2段階として設定した。そのうち、今年度は(1)の大面積Glass GEMの開発および基礎特性評価を行うことを主目的とした。【研究実績の概要】において示した研究実施状況より、ガス増幅率・エネルギー分解能といった基礎特性の評価を行い、また増幅率ばらつきの評価を行ったことによって、大面積Glass GEMの基礎開発およびデモンストレーションに成功したということが言える。内容に関しては業界で著名な論文誌であるNuclear Instruments and Methods Aに投稿をし査読を進めている。したがって、以上より、今年度で大面積Glass GEMの基礎開発に関してはほぼ完了したと考えられる。イメージングに関しては、大面積Glass GEMと励起発光性ガスの組み合わせによって、280mm×280mmの領域で2次元X線画像取得のデモンストレーションを行うことができた。このイメージング手法は電子増幅時の励起発光を冷却CCDカメラで取得する手法である。次年度以降では電気信号を用いたよりコンパクトな2次元の読み出しシステムの開発も検討している。欧州原子核研究機構へ渡航し、結晶化ガラスを用いたGlass GEMの評価を行い、国際学会での発表などを行った。結晶化ガラスはより機械的強度や化学的な安定性が増しているため、将来的に大面積Glass GEMを実用化するにあたって有効な知見であると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、上記の【現在までの達成度】の項に記述したように、(2)の中性子2次元検出技術の開発を主に進めたいと考えている。中性子の検出技術は歴史的には中性子と反応断面積の大きいヘリウム3が用いられてきたが、米国の核セキュリティ政策の影響を受け価格が高騰しており、ヘリウム3を用いる方法は実用的には困難である。そこで我々の中性子の検出方法としては、同様に反応断面積の高いボロン10を用いて、中性子を荷電粒子に変換し、荷電粒子をガス検出器において検出することで間接的に中性子を検出する方法をとる。ボロン10による高い中性子の検出効率の実現を目指し、入射中性子が荷電粒子に変換される割合を高めるため、コンバータにミクロな形状を施すなどの工夫をする。研究遂行上の問題としては、中性子源施設のビームタイムの成約による実験の制限が挙げられる。したがって実際にすべてのシステム(大面積2次元中性子検出器)を組み上げてから試験をすることは現実的ではない。そこでまずは要素技術に分解して個々を完成させることに力を入れたい。まずは通常の大きさ(10cm角)のGlass GEMと微細加工ボロン10コンバーターを組み合わせた中性子検出・画像取得の技術開発を優先したい。
交代制勤務による心身への影響と関連因子‐就職直後からのコホート研究‐

交代制勤務のある看護師として勤務する新卒看護師を対象に、起立性調節障害診断基準に準拠した質問紙調査と自律神経バランスの指標として、起立負荷試験を行い、自律神経機能測定装置を用いて自律神経活動の動きを測定した。同時に自記式質問紙を用いて基本的属性と生活習慣調査、健康関連QOL尺度、信頼感に関する調査を行った。調査は、入職1ヶ月目(1回目)と就職7ヶ月目(2回目)に実施した。調査は、同意を得られた118名に対して行った。入職1ヶ月目の調査では、起立性調節障害の自覚症状の有無で、起立時の血圧変動、朝食摂取、外食頻度などに有意な差が見られた。また、血圧変動には、通勤時間や入浴習慣との関連が見られた。交代制勤務のある看護職として勤務する新卒看護師を対象に、起立性調節障害診断基準に準拠した質問調査と自律神経バランスの指標として起立負荷試験を行い、自律神経機能測定装置で測定し、同時に自記式質問紙を用いた基本的属性と生活習慣調査、健康関連QOL尺度、信頼感に関する調査を入職1ヶ月目(1回目)と就職後7ヶ月目(2回目)に実施する。それらを指標として、交代制勤務に従事することに新卒看護師は、どのような心身のバランスの変化があり、関連しているのかを検討し明らかにすることを目的としている。平成26年度は、800床規模の救急医療を担う2施設に就職した新卒看護師を対象とし、研究の同意を得られた者118名を対象として研究をすすめた。1回目の調査は就職1ヶ月後、2回目の調査は就職7ヶ月後に実施した。現在、1回目の調査の分析、2回分の連結でデータ欠損のない者の分析を行っている。2回の調査を比較すると、主観的健康度は、7ヶ月目に低下する傾向があり、起立性調節障害随伴症状の訴えも増加していた。交代制勤務のある看護職として勤務する新卒看護師を対象に、起立性調節障害薪炭基準に準拠した質問紙調査と自律神経バランスの指標として、起立負荷試験を行い、自律神経機能測定装置を用いて自律神経活動の動きを測定した。また、同時に自記式質問紙を用いて基本的属性と生活習慣調査、健康関連QOL尺度、信頼感に関する調査を行った。それらを指標として、交代制勤務に就くことに新卒看護師は、どのような心身の変化があり、その変化は、どのような事に関連しているのか検討し、明らかにしてくことを目的としている。平成26年度は、協力を得られた施設の新卒看護師のうち、研究に同意を得られた118名に対して2回の調査を行った。この年度では、主に研究調査の実施とデータの入力、集計を行った。平成27年度は、平成26年度に行った研究データをもとに、1回目の調査時における横断的な分析と2回の調査に継続して参加している対象者のデータの縦断的な分析に取りかかった。入職1ヶ月目の研究調査の結果より、起立性調節障害の自覚症状の有無でグループ分けをすると、起立時の血圧変動、朝食摂取、外食頻度などに有意な差が見られた。また、血圧変動には、通勤時間や浴槽での入浴習慣の関連が考えられた。入職1ヶ月目の研究結果については、国内外で学会発表を行った。現在、分析を継続しており、2回目の調査を合わせた研究結果について、平成28年度に学会発表を予定している。平成28年度は、学会発表と論文投稿を行う予定である。平成26年度に行った調査をもとに、データ入力、集計、分析を行い、平成27年度は、国内外での学会発表を3回行った。調査対象が新卒看護師であり、交代制勤務に就く予定でなければならないことから、調査協力を依頼するタイミングや状況も限られているため、調査協力を得るにも困難な状況があった。また、2回目の研究調査に参加してもらうためには、夜勤との日程調整もあり、自律神経活動の測定の環境づくりを含め、継続した参加の人数に減少があったと考える。今回は、年度を越えた調査協力依頼や追加踏査は行わなかったので、研究の進捗としてはおおむね順調に進展していると考える。今回得られた貴重なデータをもとに、平成28年度は、学会発表と論文作成に取り組み、研究成果の報告、次への研究課題へとつないでいきたいと考えている。交代制勤務のある看護職として勤務する新卒看護師を対象に、起立性調節障害診断基準に準拠した質問紙調査と自律神経バランスの指標として、起立負荷試験を行い、自律神経機能測定装置を用いて自律神経活動の動きを測定した。それらを指標として、交代制勤務に就くことに新卒看護師は、どのような心身の変化があり、その変化は、どのような事に関連しているのか検討し、明らかにしていくことを目的としている。平成26年度は、協力を得られた施設の新卒看護師のうち、研究に同意が得られた118名に対して2回の調査を行った。平成27年度は、平成26年度に行った研究データをもとに、1回目の調査時における横断的な分析と2回目の調査に継続して参加している対象者のデータの縦断的な分析に取りかかった。入職後1ヶ月目の調査結果より、起立性調節障害の自覚症状の有無でグループ分けを行うと、起立時の血圧変動、朝食摂取、外食頻度などに有意な差が見られた。

また、血圧変動には、通勤時間や浴槽での入浴習慣の関連が考えられた。入職1ヶ月目の研究結果については、国内外で学会発表を行った。平成28年度は、縦断的なデータの分析について国際学会にて発表を行った。平成29年度は、分析内容をまとめ、文献検討を再度行い、論文投稿を行う予定である。平成26年度に行った調査をもとにデータの分析を行い、国内外での学会発表を行ってきた。年度を越えた追加調査を行わなかったので、研究の進捗状況はおおむね順調であった。しかし、調査開始から3年目での論文投稿には困難があったため、平成29年度は、論文作成に取り組み、研究成果の報告、次への研究課題へとついでいきたいと考えている。本研究の目的は、交代制勤務のある看護師として勤務する新卒看護師を対象に、起立性調節障害診断基準に準拠した質問紙調査と自律神経バランスの指標として起立負荷試験を行い、自律神経機能測定装置を用いて自律神経活動の動きを測定し、また質問紙調査によって、交代制勤務につく新卒看護師にどのような心身の変化があり、その変化はどのような事と関連しているのかを検討していくことである。平成26年度より開始した調査によって得られたデータから、横断的な分析と縦断的な分析を行い、起立時の血圧変動、朝食摂取、外食頻度などに有意な差が見られた。また、血圧変動には、通勤時間や浴槽を使用した入浴習慣などの関連が考えられた。平成28年度までには、分析と検討を行った内容について、国内外での学会発表をかさねた。平成29年度は、論文投稿に向け、分析方法の変更などを行ってきたが、思うように進められない時期があった。現在、論文投稿準備を進めている状況である。新卒看護師を対象とした研究においては、交代制勤務が導入される過程を心身の変化から捉えている調査は、いまだに少ないことより、アンケート調査で得られた内容の中より、自由記載も分析を行っていくことで、交代制勤務導入に関連している要因や影響を及ぼしていると考えられる内容の抽出を行い、まとめていく必要があると考えている。交代制勤務のある看護師として勤務する新卒看護師を対象に、起立性調節障害診断基準に準拠した質問紙調査と自律神経バランスの指標として、起立負荷試験を行い、自律神経機能測定装置を用いて自律神経活動の動きを測定した。同時に自記式質問紙を用いて基本的属性と生活習慣調査、健康関連QOL尺度、信頼感に関する調査を行った。調査は、入職1ヶ月目(1回目)と就職7ヶ月目(2回目)に実施した。調査は、同意を得られた118名に対して行った。入職1ヶ月目の調査では、起立性調節障害の自覚症状の有無で、起立時の血圧変動、朝食摂取、外食頻度などに有意な差が見られた。また、血圧変動には、通勤時間や入浴習慣との関連が見られた。平成26年度は、800床規模の救急医療を担う2施設に就職した新卒看護師を対象とし、研究の同意を得られた者は118名、1回目の調査を就職1ヶ月目、2回目の調査を就職2ヶ月目に行った。現在、1回目の調査の分析、2回分の連結でデータ欠損のない者の分析をおこなっている。分析結果の一部を、平成27年度に発表予定である。平成26年度に行った調査をもとに、データ入力、集計、分析を行い、平成27年度は、国内外での学会発表を3回行った。平成28年度は、分析と学会発表を重ね、論文作成に取り組み、研究の成果報告と次への研究課題へつなげていく予定である。
精子の遊泳制御におけるカルシウム調節機構の解明－アクチンの役割

ホヤやウニなどの走化性を示す精子に見られる遊泳方向の制御は、カルシウム濃度に依存した鞭毛運動の変化によって引き起こされる。しかし、膜タンパク質を介する細胞内カルシウム濃度の調節、およびカルシウムによる鞭毛運動の制御の機構はほとんど解明されていない。本研究では、カルシウム反応を「機械刺激により誘導」するという技術的ブレークスルーにより、遊泳する精子の挙動からカルシウム動態の高精度の推定を実現し、これに基づいてカルシウム排出に関わるタンパク質の機能には,ラフトの形成とアクチン繊維の存在が重要であることを示した。さらに,このラフトは、精子の遊泳条件では,鞭毛に沿って移動することを発見した。精子は、卵からの誘因物質に引き寄せられるように、遊泳方向を巧みにコントロールし受精に至る。本研究では、カルシウム反応を「機械刺激により誘導」するという技術的ブレークスルーにより、遊泳する精子の挙動からカルシウム動態の高精度の推定を実現し、カルシウム流入と排出の機構について膜直下のアクチン繊維を介した新しい制御モデルを提案し、その検証実験を行い、カルシウムによる鞭毛運動制御の解明の方向性を示すことを目指している。具体的には、アクチン繊維の関わる新しいカルシウム制御機構を明らかにし、機械刺激反応時に精子内で起こるカルシウム濃度の動的調節の過程を解明するために、カルシウム反応の生理機能からの解析(機械刺激反応実験系の改良、カルシウム反応における膜タンパク質及びアクチン重合阻害剤の効果の解析)に重点をおいて実験を進めた。アクチン繊維の重合状態を変化させると機械刺激反応に変化が誘導されること、精子遊泳開始からの時間経過と共に反応性が高まることから、遊泳前後で膜の流動性の変化を捉えることを試みたが成功しなかった。実験の進展とともに、精子細胞内カルシウム貯蔵部位の寄与が大きいことが判明し、ストアの役割を考慮する必要が出てきた。機械刺激反応時に起こる細胞内カルシウム濃度の一過的上昇とその後の濃度回復の初期過程でストアが重要な役割を果たすらしい。そこで、細胞内外のカルシウム濃度制御下でアクチン繊維の関わると推測される過程における膜の流動性の変化を捉える条件を絞り込むことが今後の研究の進展に不可欠である。精子は,卵からの誘因物質に引き寄せられるようにして,遊泳方向を巧みに制御し,受精に至る。ウニなどの精子に見られる遊泳方向の制御は,カルシウム濃度に依存した鞭毛運動の変化によって引き起こされる。しかし,膜タンパク質を介する細胞内カルシウム濃度の調節,およびカルシウムによる鞭毛運動の制御の機構は,ほとんど解明されていない。本研究では,カルシウム反応を「機械刺激により誘導」するという技術的ブレークスルーにより,遊泳する精子の挙動から,カルシウム動態の高精度の解析を実現し,カルシウムの流入と排出について膜直下のアクチン繊維を介した新しい制御モデルを提案し,その検証実験を行い,カルシウムによる鞭毛運動制御の方向性を示すことを目指している。これまでに明らかにした機械刺激に依存した精子の遊泳方向制御過程の解析から,カルシウム動態に関わる膜タンパク質の機能制御の概要がわかってきた。この機械刺激受容反応を指標にして,アクチン重合阻害剤などの効果を検証した結果,カルシウム排出過程の早い時期にアクチン繊維の存在が反応の制御に関与する可能性が,蛍光色素ラウルダンを用いた結果と合わせた解析から明らかとなった。今後,このアクチン繊維の関わるカルシウム濃度の制御系におけるフラジェラシアリンの役割の検討を行うには,カルシウム排出が,ラフト形成を伴った制御によっているのかを明らかにする必要があるので,ラフト関連脂質を可視化することによりこれを実現するという戦略で予備実験を開始した。本研究では,カルシウム反応を「機械刺激により誘導」するという技術的ブレークスルーにより,遊泳する精子の挙動から,カルシウム動態の高精度の解析を実現し,カルシウムの流入と排出についての膜直下のアクチン繊維を介した新しい制御モデルを提案し,その検証実験を行い,カルシウムによる鞭毛運動制御の方向性を示すことを目指している。これまでに明らかにした機械刺激に依存した精子の遊泳方向制御過程の解析から,カルシウム排出過程の早い時期にアクチン繊維の存在が反応の制御に関与する可能性が,明らかとなった。さらに,このアクチン繊維の関わるカルシウム濃度の制御系における役割の検討を行い,カルシウム排出が,排出に関わる膜タンパク質の単独の機能ではなく,いわゆる脂質ラフト形成を伴った制御によることを明らかにするため,ラフト関連脂質の一つとされるスフィンゴミエリンの蛍光体を用いてラフト動態を可視化することによりこの解明をを実現するという戦略で実験を開始した。その結果,カルシウム動態に関わる膜タンパク質が移動していると思われる画像を捉え,動的機能制御の新たな可能性が見えてきた。カルシウム関連膜タンパク質の機能制御について,当初は生理学的実験と分子生物学的解析からアプローチする計画であったが,後者についてはいくつかの困難がある。一方,ラフトの動態を可視化する道を拓くことが期待できる,新しい蛍光脂質を使用できる見通しがついただけでなく,この蛍光色素をつけた脂質の1分子動態の解析により,当初計画以上の成果が期待できることがわかった。予備実験で良い成果が得られているので,期間を延長して取組んでいる。

精子は,卵からの誘因物質に引き寄せられるようにして,遊泳方向を巧みに制御し,受精に至る。ウニなどの精子に見られる遊泳方向の制御は,カルシウム濃度に依存した鞭毛運動の変化によって引き起こされる。しかし,膜タンパク質を介する細胞内カルシウム濃度の調節,およびカルシウムによる鞭毛運動の制御の機構は,ほとんど解明されていない。本研究では,カルシウム反応を「機械刺激により誘導」するという技術的ブレークスルーにより,遊泳する精子の挙動から,カルシウム動態の高精度の解析を実現し,カルシウムの流入と排出についての膜直下のアクチン繊維を介した新しい制御モデルを提案し,その検証実験を行い,カルシウムによる鞭毛運動制御の方向性を示すことを目指した。機械刺激に依存した精子の遊泳方向制御過程の解析から,カルシウム排出過程の早い時期にアクチン繊維の存在が反応の制御に関与する可能性が明らかとなった。さらに,このアクチン繊維の関わるカルシウム濃度の制御系における役割の検討を行い,カルシウム排出が,ラフト形成を伴った制御によっているのかを明らかにするため,ラフト関連脂質を可視化することによりこれを実現することを目指した。そこで,ラフト動態を反映すると予想されるスフィンゴリン脂質の蛍光プローブをマーカーとして、カルシウム動態に対応した鞭毛の運動と蛍光プローブの1分子解析を行なった。その結果、カルシウム排出に関わる膜タンパク質の動態が、ラフト移動に伴う動的機能制御と一致することを見出した。以上の結果から、カルシウム動態におけるアクチンおよび膜ラフトの役割の概要が明らかとなった。ホヤやウニなどの走化性を示す精子に見られる遊泳方向の制御は、カルシウム濃度に依存した鞭毛運動の変化によって引き起こされる。しかし、膜タンパク質を介する細胞内カルシウム濃度の調節、およびカルシウムによる鞭毛運動の制御の機構はほとんど解明されていない。本研究では、カルシウム反応を「機械刺激により誘導」するという技術的ブレークスルーにより、遊泳する精子の挙動からカルシウム動態の高精度の推定を実現し、これに基づいてカルシウム排出に関わるタンパク質の機能には,ラフトの形成とアクチン繊維の存在が重要であることを示した。さらに,このラフトは、精子の遊泳条件では,鞭毛に沿って移動することを発見した。カルシウム関連膜タンパク質の機能制御について,当初は生理学的実験と分子生物学的解析からアプローチする計画であったが,後者についてはいくつかの困難がある。一方,ラフトの動態を可視化する道を拓くことが期待できる,新しい蛍光脂質を使用できる見通しがついた。この蛍光色素をつけた脂質の1分子動態を解析することにより,当初計画以上の成果が期待できる。予備実験で良い成果が得られているので,この手法を主に使用する方向で調整している。
温熱プレコンディショニングによるシスプラチン誘発性腎障害軽減の機序解明

我々はこれまでにシスプラチン投与前の全身温熱プレコンディショニング(mild systemic thermal preconditioning: MSTP)がシスプラチン誘発性腎障害を軽減することを確認した。温度センサーのひとつであるTransient receptor potential vanilloid 4(TRPV4)は40°C前後で活性のピークが報告されており、我々が用いる熱強度で最も活性化していると考えられることから、TRPV4の関与について検討した。シスプラチンを投与して72時間後の腎機能およびマウス腎組織でのTRPV4発現を1コントロール、2シスプラチン投与(Cis群)、3MSTP後シスプラチンを投与(MSTP+Cis群)、4TRPV4阻害剤(HC-067047)でMSTPによる熱受容を阻害しシスプラチンを投与(Inh+MSTP+Cis群)、5TRPV4阻害のみでシスプラチンを投与(Inh+Cis群)の5群で、シスプラチン投与から72時間後の腎機能、腎組織を比較検討した。Cis群のクレアチニン値、BUN値、尿細管傷害はコントールに比して有意に増加したのに対して、他の群では有意な減少あるいは減少傾向を示した。Cis群の腎組織でのTRPV4の発現は、コントロールに比して有意に増加しており、MSTPの実施によりコントロールと同程度の発現に抑えられた。TRPV4を阻害したMSTP+Cis群のTRPV4の発現はCis群の1/3程度であった。炎症関連mRNA、Hsp27も同様の発現であった。これらの結果は、MSTPの効果はTRPV4のみならず他の熱受容チャネルも介していることが示唆された。TRPV4は浸透圧受容や熱受容タンパク質として腎臓に高発現しているTRP channelのひとつである。今年度の実験において、TRPV4はシスプラチン腎障害で発現が増加し、阻害することで腎障害が軽減することが確認された。また、TRPV4を薬理的に阻害してもシスプラチン誘発性腎障害が軽減されることから、熱受容以外に腎障害の進展に関与している可能性が示唆された。このことが確認できたことより、おおむね順調な進展であると考えている。MSTPによるシスプラチン誘発性腎障害の軽減にTRPV4の関与が示唆されたが、熱受容効果はTRPV4以外も関与していることが考えられる。今後TRPV4を薬理的に活性化させたときや他熱受容蛋白質(TRPV1を想定)を阻害させた実験を推進する予定である。タンパク質発現量の自動解析システムの評価や使用への慣れなどを優先し、また、その測定キットが高額であるため、2018年度年度予算を2019年度で使用する方が正確で信憑性の高いデータが得られると考えられたために持ち越すこととした。2019年度は、従来法と比べて測定精度が高く、バイアスが入りにくいタンパク質発現量自動解析装置を用いてTRPV channel、HSP、TNF-alfa等の炎症関連のタンパク質発現の解析を実施していく予定である。

また今回の実験で、TRPV4のみならず他のTRP channelも相互に関与している可能性が考えられたことから、新たに実験を追加して機序の解明に向けた実験を促進させる計画である。
詩跡(歌枕)研究による中国文学史論再構築-詩跡の概念・機能・形成に関する研究-

中国文学における詩跡の概念と形成は、日本文学における空想の文学地誌・歌枕よりも、現実の見聞に基づく俳枕に近い。ただ詩跡中にも空想・未見の所産が若干存在しており、後起の俳枕が歌枕・謡曲・軍記・芭蕉等によって形成・展開していった諸相は、詞曲や小説等を取り込む詩跡の展開に示唆を与える。南の江蘇・安徽省、北の山東・陝西省を実地調査して、詩跡の再建や現状、風土的特色に関する新しい知見を得た。たとえば、鎮江市では王昌齢の詩にちなむ芙蓉楼が、本来の場所とは異なる金山公園内に造られており、揚州市では大明寺の境内に九層の棲霊塔が再建されて観光産業に役立っていた。研究成果を収めた報告書のなかには、1,詩跡を著録する文献的価値を解明しつつ、詩跡の全体像と詩跡認識の広がりを考察した論文。2,実地調査した安徽省の詩跡の研究。3,詩跡の概念が明確化する南宋期の地方志を調査して、詩跡的観点の形成と普及の様相を考察した論文。3,池州市(安徽省)の2つの詩跡形成(斉山と杏花村)を通してみた、作品の継承性と現実の詩跡の様相が示すギャップの考察。4,「瘴」字の用法を通して見た、南方意識の変遷研究。5,文化景観としての詩跡の位相論。6,平安時代の物語文学に見える詩跡の様相を考察した論文。7,一種の詩跡辞典-竹内実編著『岩波漢詩紀行辞典』が内包する諸種の問題点の考察。今後、詩跡研究の総合化を図る『中国詩跡事典』の制作を目指していきたい。本年度は、3年間にわたる共同研究の、最初の年であるため、8月、研究会を開催して、研究の進展と体制固めを行った。研究の代表者、並びに分担者の発表題目は、以下のごとくである。植木「第1次中国詩跡調査の目的地とその意義」、李「文化景観としての詩跡-風景論の立場に基づいて-」、伊藤「平安朝物語に見る異境としての唐土(もろこし)」、松尾「『詩跡』の発見」、許山「杜牧と揚州」。また今回は、俳枕の研究者として早稲田大学名誉教授堀切実、詩跡の研究者として愛知淑徳大学教授寺尾剛の2氏を招いて、それぞれ「俳枕考」「地図に記載できない地名をどう扱うか?-架空詩跡の問題を中心として」を発表してもらった。各自の発表に対して、招待の研究者を交えて活発に議論し、詩跡・歌枕・俳枕の概念・機能・形成に対する知見を深めた。空想・未見の詩跡に対する認識、および俳枕の概念・形成に関する問題点も浮き彫りになった。本年は最初の詩跡調査として、9月3日から10日間にわたって、江南地方の詩跡を集中的に実地調査した。この調査には、李・松尾・許山の3人も加わった。今回の主要な探訪地は、江蘇省鎮江市(潤州)→揚州市→安徽省〓州市→和県→馬鞍山市→当塗県→宣城市→南陵県→〓県→九華山→池州市である。この調査によって、詩跡の再建・復元に関する新しい知見が得られた。たとえば、鎮江市では王昌齢の詩にちなむ芙蓉楼が、本来の場所とは異なる金山公園内に造られていた。また揚州市では、大明寺の境内に九層の棲霊塔が再建され、観光産業に役立っていた。また本来、城外にあった二十四橋(1つの橋の名。本来の用法とは異なる)が、古典詩語の持つ高い知名度のために、痩西湖公園の中に組み込まれていたことなどである。

この実地調査を踏まえた研究成果は、少しずつ「中国詩跡」と題して、ネット上でも公開し始めている。本年度は、3年間にわたる共同研究の、中間の年である。8月24日、弘前大学で研究会を開催して、研究の進展を計った。研究の代表者、並びに分担者の発表題目は、以下のごとくである。植木「竹内実編著『岩波漢詩紀行辞典』に対する論評だ-将来の詩跡辞典作成構想と関連させつつ-」、松尾「南宋時期の書物に見られる詩跡的観点について」、許山「長安と詩人杜牧-長安出身の詩人と比較して-」。また今回は、俳枕方面の研究者として東京学芸大学教授嶋中道則、歌枕方面の研究者として群馬大学教授藤本宗利の2氏を招いて、それぞれ「俳枕の諸相」「歌枕の変遷-信太の森をめぐって-」を発表してもらった。各自の発表に対して、招待の研究者を交えて活発に議論し、詩跡・歌枕・俳枕の概念・機能・形成に対する知見を深めた。特に歌枕・謡曲・軍記・芭蕉、それぞれに基づいて誕生・形成・展開していった俳枕の諸相は、詩跡を考察する重要な示唆に富んでいる。前年度に続く詩跡調査として、9月4日から11日間にわたって、山東・陝西両省の詩跡を集中的に踏査した。この調査には、李・松尾・許山の3人も加わった。主要な探訪地は、山東省済寧市→鄒城市→曲阜市→泰安市→済南市→陝西省西安市周辺である。泰山や朱坡の風土的特色、〓突泉等の復元など、実地調査によって始めて得られる、貴重な知見と体験を多く獲得した本年、植木と松尾は、詩跡の概念や形成に関する論文を、2編ずつ発表した。その内の1編は、8月のシンポジウムにおける発表を踏まえたものであり、もう1編「中国詩跡考1(安徽省)」(植木)と「池州における二つの詩跡-斉山と杏花村-」(松尾)は、前年度の実地調査を踏まえた論考である。またこの調査を踏まえた詩跡研究の成果を、少しずつ「中国詩跡」と題して、ネット上でも公開している。本年度(平成19年度)は、3年間にわたる共同研究の、最後の年である。9月56日、全員の参加の下で研究会を開催して、研究の進展を図った。研究代表者、ならびに分担者の研究発表題目は、以下のごとくである。植木「中国歴代の地理総志に見る詩跡の著録とその展開-安徽省宣城市区・池州市、および山東省済南市区を通して」、許山「『瘴』字考」、李「景観形成における詩跡の位相-中国での詩跡調査を踏まえて-」、伊藤「『浜松中納言物語』における唐土(もろこし)造形の方法」、松尾「実地調査を踏まえた詩跡のあり方についての一考察-池州を例として-」である。各自の発表に対して、活発に議論して、詩跡の概念・機能・形成に関する知見を深めた。さらに報告書の作成に向けて、全体の構成や全員執筆の方針を確認した。本研究は、現地調査を重視した点にも特徴があるため、関連資料の収集と詩跡の写真撮影につとめた。特に刻々と変化する現状を映し出す詩跡の写真には貴重なものも含まれているため、これを報告書中に【附編】として、調査行程記録とともに一部掲載することにした。本年度、植木と許山は、研究会の発表を踏まえた論文を、それぞれ1編ずつ発表した。「中国歴代の地理総志に見る詩跡の著録とその展開-安徽省宣城市区・池州市、および山東省済南市区を通して-」(植木)、「中国古典詩人における南方意識-「瘴」の字を手がかりに-」(許山)が、そうである。また植木は、「中国歴代の地理総志に見る詩跡の著録とその展開-南(安徽省池州市)と北(山東省済南市区)の実例を通して-」と題して、12月、早稲田大学中国文学会で研究発表した。
AKT生存シグナルブロックによる膵胆道癌の放射線化学療法感受性制御と治療への応用

膵癌や胆道癌の多くは進行癌の状態で発見され極めて予後不良であることから、治療には化学療法、放射線療法をはじめとする非手術療法の発展が必須である。しかし、膵胆道癌では、化学療法剤に対する感受性が極めて低いこと、放射線抵抗性の腺癌であるため高線量が必要であるのに対して、解剖学的に治癒期待線量の照射が困難であることなどから、治療成績向上を得られていない。AKTは、生存シグナル経路の活性化を介してアポトーシス抑制や細胞増殖促進に働くセリン/スレオニンキナーゼであり、近年、放射線や化学療法剤における関与が示唆されている。我々は、膵癌由来細胞株において、constitutively active型AKTがインスリン様増殖因子I受容体(IGF-IR)発現を増加させること、IGF-IR発現増加を介して膵癌細胞の浸潤能亢進を引き起こすこと、さらにdominant negative型AKT遺伝子導入によってIGF-IR発現および浸潤能が低下することをこれまでに明らかにしてきた(Tanno S, et al.: Cancer Res,2001)。本研究において、胆管癌外科切除組織では、高率に活性化型AKTが胆管癌細胞で発現しており、胆管癌由来細胞株に活性化型AKTを強発現させると放射線抵抗性を獲得すること、反対にブロックによって放射線感受性を示すことを明らかにした(Yanagawa N, etal : AACR,2002,suppl)。膵胆道癌における化学療法剤や放射線の感受性を制御する、AKTを介した新たな生存シグナル経路の活性調節機構の解明は、新たな分子標的治療に貢献すると考え、膵胆道癌におけるAKT発現や活性レベルを明らかにし、AKTを介する生存シグナル経路の解析をさらに行っている。
芸術文化NPOにおけるステークホルダーの関係性マネジメント

芸術文化関係のNPO(アーツNPO)は近年文化政策において重要な役割を演じるようになっている。NPO全般に見られるように、アーツNPOもさまざまなマネジメントの課題を抱えつつスタートしているが、団体のミッション、事業ドメインの決定、意思決定機構、各部の役割分担、財源確保と人材配置などを含む、重要な戦略的マネジメント(ガバナンスとも呼べる)を創設期の短期間内に行っている。この成功には、団体に何らかの利害関係を持つステークホルダー(地方自治体、企業スポンサー、アーティスト、地域社会、ボランティアなど)からさまざまな資源(資金、労働力、人脈、情報、正統性など)を得たことが大きな要因としてあることが事例研究より明らかになった。ステークホルダーとのやりとりから団体のミッションの明確化・明文化が進んだり、活動領域の設定がなされたり、事業協力先の開拓ができたからである。今後アーツNPOが発展していくための課題もまた、このステークホルダーのマネジメントにこそある。NPOの生存にとって決定的資源を握るステークホルダーとの関係を「相互」依存的なものにすること、組織内部ステークホルダーのニーズにも注意していくことなどが、今後の課題である。また、狭義のガバナンス機構とアカウンタビリティの構造を整理する必要がある。理事会と運営事務局との役割分担,協力体制も現在は明らかになっていない。NPO法上のガバナンスに関する規定にはいくつかの欠陥があるが、NPOとしてはステークホルダー達へのアカウンタビリティを高める工夫、ガバナンスの構造を独自につくっていく必要がある。今年度は「コープ型」NPO(マネジメントに関わる人々の合議制による統治と運営を行う)と「近代官僚組織的」NPO(理事会が統治機能を持ち、有給スタッフは職務・職能に応じて配置される)の2タイプから団体を選び、ケース・スタディを行うこととしていた。特に1998年に特定非営利活動促進法が生まれたばかりであり、この法律の制定がNPOセクターの発展に大きく寄与したことより、芸術文化関係の中でも特定非営利法人(以下NPO法人)化している団体に対する関心を強く持ち、ケース・スタディにも含めた。その結果、近代官僚組織的NPOは、年間予算・事業本数・有給職員数などの点において規模が相対的に大きいこともあり、マーケティングや地域との関係づくりには比較的熱心であることがわかった。特にそのうちの一つである地域劇場は、株式会社として多角的な経営の中での芸術文化活動に携わっており、年間予算も30億円をこえる大きな組織である。それだけに公演を売るためにかなりの営業努力を行う一方、遠隔地域にあることより、周辺地域との'共生'も重視している。一方、新しくできたNPO法人はほぼ全てがコープ型であり、それらはまだ組織・運営の両面において発達過程にあるため、ここから特徴やマネジメント上の課題を抽出することは難しい状況にあることがわかった。なお理事会については、どのタイプにおいても単なる承認機関であるか(例えば財団法人などの理事会)、あるいは形式上おいてはあるが、スタッフとの混同が多く、別の統治機構として機能していないこともわかった。次年度の研究においては「擬似家族的」NPOを調べる予定であったが、これまでの事例研究を続け、団体の規模や設立後の年数など、違った切り口で分類し、調査を進める。芸術文化関係のNPOは、同じNPOセクターの中にあっても、未だに発展途上にある。「発展途上」ということには、組織的・マネジメント的に未熟であるという意味と、NPOセクター内においても、存在感が薄いという二つの意味がある。そのような中、いくつか目覚しい活躍をするNPOにおいては、組織内のマネジメントと、外部ステークホルダー(中でも地方自治体)との関係作りにおいて優れた能力を見せている。これは、組織としての成熟度が高いということよりは、コア・メンバー(「理事会」と呼ばれる中心人物数人の集合体、理事長など)が個人的に優れた経営の資質を持ち、仕事への責任感に強いことが大きな背景となっている。NPOの発生から成熟にいたる第一の段階でよく見られる特徴である。特に本研究で注目した外部ステークホルダーの一つである地方自治体との関係においては、担当者レベルでの個人的信頼感の醸成とコミュニケーションが密であることが成功の鍵となり、NPOや文化というものに対して、どうかすると懐疑的である官僚組織を動かすことができている。

最大の問題は、これらのコア・メンバーの次世代が育っていないこと、また彼らを支える「応援団」的な理事会組織が整っていないことである。今後のマネジメント課題は、(1)日常的業務に追われずに、団体としての中長期的ヴィジョンを支える統治機構を持つこと、(2)今日までの成果を引き継ぎそれを伸ばしていけるような次世代リーダーシップの育成、(3)芸術文化NPO間での交流を活発にし、「セクター」としての成長を促進すること、である。