hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
積み降ろし点と掬いとり点及び走行経路の同時最適化によるホイールローダの作業連携

バケットにかかる力は,前進時にホイールローダの車輪トルクを電流値として計測した.掬いあげる力も同様に,モータに流れる電流値を計測した.移動量はエンコーダで取得する.これらのセンサの入力とアクチュエータの出力のソフトウェアはROSを用いて構築した.別の研究予算を獲得し,そちらの方に時間を取られているため.2018度は,1DEMによる土砂の掬い取りシミュレーションと模型ロボットを用いた土砂の掬い取りの実験の比較と評価,2屋外実験をするための移動ロボットのナビゲーションシステムの開発とその評価について取り組んだ.1DEMによる簡単なシミュレーションと模型ロボットの開発と実験環境の整備は2017年度に行っている.2018年度は模型ロボットを用いた土砂の掬い取り実験を行い,土砂の形状変化の測定,そして,ホイールローダのバケットが土砂から受ける反力の測定及び解析を行った.模型実験の際に,少ない量の土砂からバケットが受ける反力を計測するための測定システムを開発することに成功した.当初は走行する車輪のトルクまたはモータの電流値を計測することで,バケットからの反力を測定できると予想していたが,走行中の摩擦などが大きく,微細な反力をその方法では計測ができなかった.模型ロボットを用いたバケットの反力推定ができるようになり,現在,DEMとの比較を行っているところである.2雪上でも走行できるよう市販の電動クローラを改造し,それを屋外用の実験ロボットとした.模型ロボットよりもスケールが大きい移動体で実験することで,スケールファクタに対する開発したシミュレータや技術の有効性を評価できると考える.土砂だけでなく,積雪などについても実験が可能になる.実験のために,屋外で実験をするための移動体の制御システムと位置情報取得システムの構築を行った.移動体の制御ソフトにはROSを元にしたパッケージを利用した.また,RTK-GNSSやレーザーを利用したSLAM,そして,ジャイロやオドメトリを使った内界センサを融合することで移動体の位置情報を取得するシステムを構築した.関連の技術研究として,RTK-GNSSを利用した屋外で簡単に目的経路を移動ロボットに指示する方法を提案し,実機実験によりその手法の有効性を評価した.移動体の位置を取得するためにRTK-GNSSを利用することにした.RTK-GNSSを利用した位置情報取得システムの構築,及び,その精度を評価するための作業に多くの時間を費やしたため.・掬い取り時の土砂形状の変化予測シミュレーション結果と,実際の土砂形状の変化を比較・検証する.そのために,3Dレーザを用いた土砂の計測・認識アルゴリズムを実装する.・単純な土砂の輪郭形状について,最適な掬いとりと積みおろし点が存在する領域の調査と数式化・これまでに最適な積み下ろし点と経路を算出するアルゴリズムを提案したが,新たに,土砂形状に合わせた最適な掬い取り点についても,合わせて算出するアルゴリズムを提案する.
了解度計を実現するための時系列解析を利用した文章了解度予測モデル

本年度は了解時計のプロトタイプとなる聴きとりにくさ計の開発を行った。主観的な聴きとりにくさの評価は音声の明瞭性との相関も高く,了解度ほど単語数等が厳密ではなくとも,データ収集が可能であるため,提案システムのプロトタイピングに最適と考えた。また,プロトタイプはハンドヘルドでの実時間処理を行うため,昨年度に開発したモデルよりも計算コストが下がるように修正を行った。その結果,メル周波数ケプストラム係数とランダムフォレストによる計測器が完成した。作成に必要な音源の作成のために室蘭工業大学の前庭に設置した簡易的な拡声器でインパルス応答を収集した。特徴量は昨年度まで利用していたITU-T P.563内部パラメータと音声認識結果からMFCCおよびそのデルタパラメータとした,これは計算コストの面もあるが,計測対象信号のサンプリングレートを高く設定することが可能であり,近年設置されている高品質な拡声器にも対応可能となる。この他に,音声の聴きとりを改善するシステムのプロトタイプを音声認識と音声合成を利用して行った。これは認識したテキストに聴きとりやすくなるような処理を施して再合成するものである。前述の計測器と連携して総合的な聴きとりの改善に貢献していく予定である。開発した聴きとりにくさの計測器プロトタイプ,聴きとり改善システムのプロトタイプともに,国際会議や学会においてデモンストレーションを伴う形で発表し,将来の音声システムについて広く周知することができた。屋外でのインパルス応答の計測の機材準備やノウハウの整備に目処が立ち,屋外での録音が1セット終了した段階で雪のシーズンとなり,必要なデータの一部が収集できなかったため。このため,完成したプロトタイプの性能評価が満足に行えていない。今年度は年度当初に音源収集を行う予定であり,最終的には提案システムの完成にこぎつける。屋外でのデータ収集と並行して,音声の了解度試験を行う。これによりハンドヘルドな了解時計の開発を完了させる。また,了解度/聴きとりにくさのフィードバック対象としての総合的な聴きとりの改善についても前年度に着手しはじめたため,音声の聴きとり品質の計測と制御を一体化したシステムとして完成させる予定である。屋外拡声器などを想定した文章音声了解度を予測する時系列モデルの研究開発を行ってる。本研究では,文章了解度を直接評価するのではなく,単語了解度の予測モデルから文章了解度を予測することを提案している。このため,文章了解度を評価する手法とともに単語了解度を文章了解度に合わせて評価する手法が必要である。今年度は,従来よりも簡易な了解度評価法の開発と音声認識を用いた予測モデルの基礎検討を中心に行った。特に,屋外拡声器を想定した環境とスピーチマスキングシステムの環境の両方の基礎実験を行なった。拡声器モデルでは,スピーチノイズによる妨害と屋内での放送を想定した実験を行い,マスキングシステムの例では,提案するアルゴリズムでの実験を行なった。加えて,一般化線形モデルによる了解度予測を行い,モデル化が可能なことを示した。また,音声認識による了解度推定も検討し,屋外拡声器の音声を模擬した音声で学習した場合の音声認識性能は,学習しない場合に比べ3割程度改善することが明らかとなった。マスキングモデルで提案舌ブートストラップ型マスカーは,効率的な生成アルゴリズムであることが特徴であり,物理的な特徴が同等な他のマスカーよりも音声の了解度を4dB相当以上低下させることが実験的に明らかとなった。この現象を予測する統計モデルの作成について基礎的な検討を行い,機械学習に必要な要素技術を検討した。その結果大まかにはLPCケプストラムの距離の差が有効である可能性を示した。研究代表の小林が年度当初に室蘭工業大学に異動したため,研究室の立ち上げ作業などに時間がかかり,本プロジェクトの進行が遅れ気味である。特に,初年度は被験者実験を伴う活動が中心となるため,実験環境の構築のための装置の機関移動や研究倫理審査等の重要な作業が発生していた。しかし,学内のプロジェクト助成などによる支援もあり,立ち上げ作業が1年でほぼ終わったため,残り2年の研究進捗に与える影響は少ないと考えている。これまでに関連研究で3件の研究会発表,2件の国際会議発表を行い,1件の論文を投稿した。今年度は基礎的な実験をより増やすことで,研究成果をより確実なものとしていきたい。開発した聴きとりにくさの計測器

プロトタイプ,聴きとり改善システムのプロトタイプともに,国際会議や学会においてデモンストレーションを伴う形で発表し,将来の音声システムについて広く周知することができた。屋外でのインパルス応答の計測の機材準備やノウハウの整備に目処が立ち,屋外での録音が1セット終了した段階で雪のシーズンとなり,必要なデータの一部が収集できなかったため。このため,完成したプロトタイプの性能評価が満足に行えていない。今年度は年度当初に音源収集を行う予定であり,最終的には提案システムの完成にこぎつける。今年度は研究室の大学院生も研究に関わることとなり,データの整形等の速度が向上する。合わせて音声認識・機械学習用の計算環境を整備していく。また,音声データのコーパスを整備することで,よりロバストな音声認識・機械学習の環境を構築していく。加えて,主観評価データのさらなる追加のための聴取実験を丁寧に行い,実験数を増やしていきたい。さらに,関連研究者との情報交換のため,学会等での情報収集を丁寧に行なっていく。屋外でのデータ収集と並行して,音声の了解度試験を行う。これによりハンドヘルドな了解時計の開発を完了させる。また,了解度/聴きとりにくさのフィードバック対象としての総合的な聴きとりの改善についても前年度に着手しはじめたため,音声の聴きとり品質の計測と制御を一体化したシステムとして完成させる予定である。2018年3月に開催された日本音響学会春季研究発表会の参加旅費が想定より安くすみ残額が生じた。申請時に未定だった2018年9月の日本音響学会秋季研究発表会の会場が大分大学になったことにより,北海道からでは旅費がかかると想定されるので,そこでの利用を予定している。
アジアにおける小規模金融の役割 -ネパールにおける農村開発の事例を中心に-

本年度は、本研究の最終年度にあたるため成果発表に重点をおいた。6月の開発と文化フォーラム(於広島)では「ネパール山岳地域における農村発展の多様性-観光農村と純農村における農家行動の比較を中心に-」を発表し、農家経済の特徴を捉えた上で、観光農村では投資目的に、純農村では消費目的に借入をする傾向があり、地域ニーズに応じた金融の役割の重要性を主張し、小規模金融の存在を指摘した。10月の地域農林経済学会全国大会(於奈良)では「ネパール山村におけるグループ制小規模金融の現状」の題目で、観光農村の金融に特化した小規模金融(最小限アプローチ)に関する発表した。トレッキングルートに位置するか否か、宿泊地点か通過地点か、という立地条件で、集落ごとに就業構造等が異なり、小規模金融は商業(観光業)が活発な地域で有効であった(『農林業問題研究』に掲載)。また、金融活動だけでなく社会活動を含む小規模金融(統合的アプローチ)は、商業活動が乏しく農業に依存した地域に対応していることが現地調査から判明している(現在執筆中)。以上のことから、個々人の商売が活発で集落の結束が弱い場合は個人利益を目的とする最小限アプローチが有効性をもち、農業に依存していて集落の結束が強い場合には共有利益を目的とする統合的アプローチが有効であるという新たな知見を得た(近日中に公表予定)。
単分子CMOS融合デバイスの創成

分子とシリコンCMOS集積回路と融合した新しいデバイスを創成するため、分子のオンチップ計測技術と、電気的に分子反応を検出するバイオセンサアレイ集積回路の研究を進めた。1.単分子のオンチップ計測技術1個の分子による信号は微弱であり、精度良く安定に検出するには、分子直下でオンチップ計測する必要がある。これを行うためのアナログCMOS集積回路を設計し、標準CMOSプロセスでチップを作成した後、電子線描画や自己組織化単分子膜を用いた分子定規法により、15nmのナノギャップ電極を形成した。対象分子として数GΩの電気抵抗を持つポリオクチルチオフェン(Poly(3-octylthiophene-2, 5-diy1))を用い、CMOSアナログ集積回路により低インピーダンス信号に変換して外部に伝えることにより、高いS/N比、高速計測が可能となることを示した。また、金電極間にLangmuir-Brodget法により直径3nmの金コロイド粒子を最密充填構造で配置した。金コロイド粒子聞はドデカンチオールによって間隔4.6nmで架橋されており、DNA置換前後およびハイブリダイゼーション前後での電気信号変化を検出した。2.電荷検出型バイオチップの研究バイオ分子の特異的結合を電荷として検出する新しいCMOSアナログ集積回路を提案した。反応検出に拡張ゲート型MOSトランジスタを用い、高密度(従来の1/1000)、低消費電力10nW(従来の1/1000)、高精度(従来の100倍)のセンサインターフェース回路を実現し、超並列・高スループットでバイオ分子反応の検出が行える見通しを得た。試作したCMOS集積回路チップに金電極を形成し、チオール修飾オリゴヌクレオチドを固定、ターゲットDNAとのハイブリダーゼーションを16x16のアレイ上で検出した。これによりDNA反応の空間分布をリアルタイムに時間発展として捉えることに成功した。電気伝導とキャパシタンスのオンチップ計測を行うアナログCMOS集積回路を設計・試作した。電気伝導計測回路は、ソースフォロワをベースにした回路と差動アンプをベースとした回路を検討した。これにより飛躍的な高S/N比、高速応答性を得ることができる。キャパシタンス計測回路は充放電時間を計測する回路と零位法による回路の2種類を検討した。試作した回路の動作を確認できたので、今後はこれらの回路を用いて単分子の計測を進めていく。2.DNAのインピーダンス計測金電極間にLangmuir-Brodget法により直径3.0nmの金コロイド粒子を最密充填構造で配置した。金コロイド粒子間はドデカンチオールによって間隔4.6nmで架橋されており、これをDNA溶液中に浸すことでドデカンチオールがDNAに置換される。このようにしてプローブDNAを取り付け、置換前後での特性変化を確認した。また、相補的DNAとのハイブリダイゼーション前後の電気信号変化の測定を行った。今後、基礎的な測定技術知識の蓄積を行い、精度の向上とばらつきの評価を進める。3.温度セルアレイチップ上に複数のセルを配置し、各セルで温度を変えることにより、解離温度の検出やプライマー伸長反応の制御を行う実験を進めた。温度セルアレイ回路をVDECを通して試作した。各セルは温度上昇用の抵抗体と温度センサーを備えており、セル間をポーラスシリコンによって熱的に分離することで温度セルアレイとして用いる。ポーラスシリコン領域は裏面から基板を陽極酸化することにより形成することを目指しており、現在までに基板の陽極酸化を確認している。今後は陽極酸化条件を最適化することにより熱分離特性を高める。

分子とシリコンCMOS集積回路と融合することにより新しいデバイスを創成するため、分子の電気的性質をオンチップで精度良く計測する技術の開発と、すべて電気的に処理するバイオチップの実現を目標に研究を進めた。1.単分子のオンチップ計測技術1個の分子による信号は微弱であり、精度良く安定に検出するには、分子直下でオンチップ計測する必要がある。これを行うためのアナログCMOS回路を設計し、VDECを通して標準CMOSプロセスでチップを作成した後、電子線描画や自己組織化単分子膜を用いた分子定規法により、15nmのナノギャップ電極を形成した。対象分子として数GΩの電気抵抗を持つポリオクチルチオフェン(Poly(3-octylthiophene-2,5-diy1))を用いた。CMOSアナログ集積回路により低インピーダンス信号に変換して外部に伝えることにより、高いS/N比、高速計測が可能となった。2.電荷検出型バイオチップの研究バイオ分子の特異的結合を電荷として検出するための新しいCMOSアナログ集積回路を提案(特許出願)し、試作によりその動作を実証した。バイオ分子の反応検出に拡張ゲート型MOSトランジスタを用い、その保護回路およびバイオ反応を電気信号に変換する回路を消費電力10nW(従来の1/1000)で実現し、超並列・高スループットでバイオ分子の検出が行える見通しを得た。バイオ分子の検出課題である拡張ゲート電荷の初期化方法を検討した。初期化を行わない場合には検出信号に近い150mVのばらつきがみられるが、初期化を行うことによりこのばらつきをキャンセルすることができることを実験で示し、初期化を行う新しい方式を提案した。分子とシリコンCMOS集積回路との融合による新規デバイス創成を目標に、すべて電気的に処理するバイオチップにターゲットを絞り、研究を進めた。バイオ分子の特異的結合を電荷として検出するための新しいCMOSアナログ集積回路を提案し(特許出願)、詳細な解析により回路の最適化を行い、試作によりその動作を実証した。バイオ分子の反応検出に拡張ゲート型MOSトランジスタを用い、そのセンサインターフェース回路を高密度(従来の1/1000)、低消費電力10nW(従来の1/1000)、高精度(従来の100倍)で実現し、超並列・高スループットでバイオ分子反応の検出が行える見通しを得た。更に、バイオ分子の検出課題である拡張ゲート電荷の初期化方法を検討した。検出信号のばらつきをキャンセルする初期化トランジスタを用いるため、検出信号の精度を決める初期化トランジスタのリーク電流を2桁低減する回路を新たに考案し、拡張ゲートとして酸化アルミニウムを用いた溶液のpH検出により、分子反応の検出が問題なくできることを確認した。試作したCMOS集積回路チップに金電極を形成し、チオール修飾オリゴヌクレオチドを固定、ターゲットDNAとのハイブリダーゼーションを16xl6のアレイ上で検出した。これによりDNA反応の空間分布をリアルタイムに時間発展として捉えることに成功した。
災害時の衛星通信ネットワークを確保するモジュール型展開アンテナの内力制御デザイン

ミッション要求の高まりにより,宇宙構造物の大型化が求められている.他方,宇宙構造物が直面する課題の1つに,急激な温度変化が挙げられ,宇宙構造物が大型になるほどそこに生じる熱変形の影響も大きくなる可能性が高い.以上を踏まえ,複数の抑制手法を用いることによる熱変形補正効果を検証し,熱変形しにくい,または熱変形を補正しやすくなるような大型宇宙構造システムの設計指針の提案を目指すことを目的とする.昨年度に引き続き,アンテナの展開形状を保持するための2つのピン関節を導入した1モジュールの解析モデルを用いて,展開完了時の部材角度と熱変形補正の関係を検証した.また,現状設計を模擬した解析モデルを構築し,熱変形抑制がしやすい機構とするための工夫点を見出した.具体的には,モジュール内に配置される斜め部材の角度がわずかに上に凸となって展開が完了する場合に,モジュールの中央頂点が補正できることがわかった.さらに,アンテナ形状を保持する上で重要な部材(斜部材)の内力変動にも着目し,なるべくその変動が小さくなるよう,いくつかの抑制手法を検討した.具体的には,アンテナの収納・展開時に用いられる展開用バネを熱変形抑制機構として用いる場合に,軌道上での温度の変化速度まで考慮して展開用バネの位置を調整した.また,斜部材の断面を変更する(板厚・直径ともに小さくして剛性を低くする)と,斜部材の内力変動幅を小さく抑えながら熱変形抑制もできる見込みがあるとわかった.この結果から得られた知見を基に,14モジュールの解析モデルを作成し,熱変形抑制解析を実施し,その効果を確認した.ここまでの成果を逐次まとめて,第23回計算工学講演会(国内会議)およびWCCM 2018(国際会議)で発表するとともに,日本機械学会論文集へ投稿した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。最小限の残留バネ力調整量で効率よく展開アンテナの熱変形を補正するための新しい内力制御デザインを考案し,能動的かつ高精度な熱変形補正を必要とする大型宇宙構造物への応用を目指すことが本研究の目的である.そのために,熱変形補正をする上で重要と部材と思われる斜部材について,2つの関節,関節Aおよび関節Bを模擬した1モジュールの解析モデルを用いていくつかの解析を実施した.まず,展開完了時の斜部材の角度について,現況に最も近い183度モデル,180度モデル,175度モデルの3種類を作成し,熱変形補正解析および熱変形補正解析を実施した.その結果,斜部材の角度が180度より小さい場合にのみ熱変形が補正できることが分かった.さらに,関節Bの位置と熱変形補正の関係を調べたところ,関節Bはモジュールの中心部から遠いほど補正しやすくなることも分かった.ただし,この場合はアンテナの収納・展開動作との兼ね合いを考慮する必要がある.また,部材の剛性と熱変形補正の関係について検討した.その結果,熱変形補正に寄与する部材は斜部材のみであることを特定した.以上より,展開完了時の斜部材について熱変形補正に優位な角度があること,斜部材の剛性が最も熱変形補正に寄与することが分かった.ここまでの成果をまとめて,第22回計算工学講演会で発表した.この1モジュールでの知見を踏まえて,14モジュールの解析モデルを構築し熱変形解析および熱変形補正解析を行った.その結果,1モジュールで得られた定性的な傾向が14モジュールでも確認された.電界強度が最も高いアンテナ中央部の変位を1割程度まで低減できた.ここまでの成果をまとめたものを,第23回計算工学講演会およびThe 13th World Congress in Computational Mechanics(WCCM XIII / PANCM II)で発表予定である.前期では,熱変形補正をする上で重要な部材と思われる斜部材を,詳細にモデル化した1モジュールの解析モデルを作成し,設計内力が生じた展開完了時の動作機構と熱変形補正効果との関係を検証した.その結果,斜部材の角度θが180度以上の場合は,補正前よりも中央変位が大きくなり熱変形を補正できない,つまり,現況のETS-VIIIと同じ動作機構ではモジュールの中央変位を補正できないこと,また,斜部材の角度θが180度より小さい場合は,バネの位置調整によって中央変位が補正可能となることを,動作機構のメカニズムとともに示唆した.この1モジュールでの知見を踏まえて,後期では,大型展開アンテナと同様の14モジュールに解析モデルを拡張し,1:展開完了時の斜部材の角度を変更する,2:合成線膨張係数の値を設計変更する,3:展開用バネの位置を調整する,という3つの熱変形抑制手法を組み合わせた場合の熱変形補正効果を検証した.その結果,複数の手法を組み合わせることで,大型展開アンテナに生じる熱変形に対して精度の良い補正効果が期待できることがわかった.ミッション要求の高まりにより,宇宙構造物の大型化が求められている.他方,宇宙構造物が直面する課題の1つに,急激な温度変化が挙げられ,宇宙構造物が大型になるほどそこに生じる熱変形の影響も大きくなる可能性が高い.以上を踏まえ,複数の抑制手法を用いることによる熱変形補正効果を検証し,熱変形しにくい,または熱変形を補正しやすくなるような大型宇宙構造システムの設計指針の提案を目指すことを目的とする.昨年度に引き続き,アンテナの展開形状を保持するための2つのピン関節を導入した1モジュールの解析モデルを用いて,展開完了時の部材角度と熱変形補正の関係を検証した.また,現状設計を模擬した解析モデルを構築し,熱変形抑制がしやすい機構とするための工夫点を見出した.

具体的には,モジュール内に配置される斜め部材の角度がわずかに上に凸となって展開が完了する場合に,モジュールの中央頂点が補正できることがわかった.さらに,アンテナ形状を保持する上で重要な部材(斜部材)の内力変動にも着目し,なるべくその変動が小さくなるよう,いくつかの抑制手法を検討した.具体的には,アンテナの収納・展開時に用いられる展開用バネを熱変形抑制機構として用いる場合に,軌道上での温度の変化速度まで考慮して展開用バネの位置を調整した.また,斜部材の断面を変更する(板厚・直径ともに小さくして剛性を低くする)と,斜部材の内力変動幅を小さく抑えながら熱変形抑制もできる見込みがあるとわかった.この結果から得られた知見を基に,14モジュールの解析モデルを作成し,熱変形抑制解析を実施し,その効果を確認した.ここまでの成果を逐次まとめて,第23回計算工学講演会(国内会議)およびWCCM 2018(国際会議)で発表するとともに,日本機械学会論文集へ投稿した.各部材の全長に対するチタン合金接合部品と,CFRP(炭素繊維強化プラスチック)の骨組部材の長さの比率より算出される合成線膨張係数について,現在は最小限の設計変更になるよう,5種類中1種類のみ変更している.その場合も熱変形補正には問題ないが,特定の部材への負荷が高くなる可能性があり,アンテナ展開形状を保持するための部材内力が低下する恐れがある.その対策として,合成線膨張係数を変更する部材の組合せを検証するとともに,剛性についても検討する.また,2年目は1モジュールの実機を製作し,展開・収納に対して製作し,熱真空試験を実施する予定であったが,予算の関係上,今年度は困難となる可能性が高い.その場合は,人工衛星開発においてすでに実績のあるOrigami/ETSによる機構解析を用いた検証を行う.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
新規CP12様タンパク質を介した超複合体によるC4植物葉緑体代謝制御機構

本研究では、C4光合成炭素代謝という特殊に分化した代謝経路の研究を通して、新規な代謝調節機構を見出すこと、そしてその特殊性・普遍性を検討することを目的に研究を行っている。こうした試みのなかで単離された新規遺伝子CP12Lのコードするタンパク質は、近年論じられている異なる酵素間での複合体形成の鍵因子であると推定された。この生化学的機能・生理学的機能を明らかにすることで、従来知られてこなかった酵素間複合体形成を介した代謝調節機構を明らかにすることができると期待される。そこで当研究では、この因子の機能の植物一般への普遍性を示す前段階として、まずこのC4光合成代謝への生化学的・生理的機能を明らかにすることを目的とし、CP12Lの結合ターゲットの同定を行った。(1)in vitro複合体作成法により、組み換え体CP12Lを作出し、これに対して結合しうるタンパク質を、植物粗抽出液中に求めた。類似タンパク質のCP12の結合相手であるGAPDHとPRKの結合の有無を検討し、この両者が結合しうることを明らかにした。(2)この結合条件の検討から、複合体を形成するためにはNADPが不可欠であることを明らかにした。これはNADを補因子とするCP12とは区別される。(3)植物内(in vivo)で形成しうる複合体であるかどうか調査した。1時間の暗処理を施した植物から抽出したタンパク質に対して免疫沈降法を行い、複合体形成を確認した。このように、生化学的特徴づけは順調に進んだが、逆遺伝学的手法を用いた生理的意義については検討が遅れている。引き続き、形質転換植物の作出を行い、検討を進めたい。本年は、我々が独自に見出した、新規C4葉緑体内複合体形成因子であるCP12Lの生化学的機能を明らかにするために、以下の2つの実験を行った。(1)ペプチド抗体を用いた免疫組織化学染色による組織局在の解明我々はすでに当該タンパク質が葉緑体に局在しうることをGFP融合タンパク質の追跡から明らかにしている。C4光合成は葉肉細胞と維管束鞘細胞の二種類の機能分化した細胞によって成立しており、どちらの細胞の葉緑体で機能するかを明らかにすることで代謝上の位置を狭めることができる。そこでパラフィン包埋葉切片に対して、ペプチド抗体をもちいた免疫組織染色を行い、組織特異性を調査した。この結果、独立に調製した2種類の抗体はともに維管束鞘細胞葉緑体に交差反応を示し、当該タンパク質が維管束鞘細胞葉緑体で機能することを示す結果を得た。(2)形成する複合体の組成を調査し、代謝上の位置を同定する代謝上の位置を同定する試みとして、どういった複合体をどういった条件において形成しうるのかをin vitro複合体再構成実験によって調査した。まず、大腸菌内で発現させた組換え体タンパク質をカラム内に固定化し、植物タンパク質粗抽出液と混合することで複合体形成を促した。非特異的に結合したタンパク質を十分に洗浄することで取り除き、結合したタンパク質のみをSDS-PAGEによって分離し解析した。この結果、NADP存在下において複合体が形成され、ホスホリブロキナーゼとグリセロアルデヒド3-リン酸デヒドロゲナーゼが含まれることを示すことができた。
非アルキメデス体上の可積分系のセルオートマトン解析への応用

これまでの研究では、可積分方程式のp進体上の解について、それが差分方程式の解になっているなどの良い性質を持つためには、可微分性だけでなく解析性等の付加的な性質を要求することが妥当であることを、以前より強い形で示してきた。より具体的には、「KP階層のp進関数解について、τ関数が広田・三輪方程式を満たすpseudo-constant係数の多項式である場合、それは定数係数の多項式でなければならない」という予想を、τ関数が非自明な分割に対応するシューア多項式のpseudo-constant係数の線形結合を用いて表されるある場合について示した。また、解析性を課したWeierstrassの楕円関数についてのp進的挙動を調べ、代表的な可積分方程式であるKdV方程式の楕円関数解を用いた特殊解のp進的挙動を明らかにすることを試みたが、可積分方程式の楕円関数解のp進的挙動を調べる上では役に立たないことが判明した。そのため、具体的な解の表示があり、Lie代数との関連も明示されている離散戸田方程式に焦点を絞り、特にその有限体における解の振る舞いについて調べてきた。特に力学系と考えた場合に重要な点は、周期系の場合、有限体での時間発展は一意的ではなく、0を除いた有限体F_pに値をとるとしても、たとえばp-1通りの発展が得られることである。この時間発展の様子はいくつかのグラフを用いて記述できることが判っているが、完全に数学的な構造がわかっているのは標数が小さく、次数の小さい場合に限られている。現在、より次数の高い、また標数の大きな系に関して、そのグラフ構造やp進数対との関連について研究中である。p進数体上のKP階層の理論を構築することが目的であったが、形式的な拡張は可能であるものの、p進数体にすることで得られるはずの良い解が、なかなか見つからず、リギッド幾何学の枠組みにもなかなか乗らず、結局、KP階層そのものを用いることは断念せざるを得なかった。そのため、現在では戸田方程式の離散系について、有限体においてLie代数を用いた拡張とグラフ構造を研究中である。周期的境界条件を課した離散戸田方程式に対して、解のグラフ構造をラックス表示の次数と有限体の標数との関連について調べてゆく。現時点では、次数が2であり、かつ標数が3,5の場合については判っているが、これ以上の次数、標数については予想すら存在しない。最初はMathematicaなどを援用して数値的にしらみつぶしの形でグラフ構造を書きくだし、そこから一般的な表式を導くことを試みる。一方で、有限体からp進数体に拡張した場合の解の振る舞いに関して考察をおこない、簡約による有限体への写像が具体的に有限体上の写像としてどのように現れるかを考察する。計算機の進歩により数式処理速度が上がっているので、予想などを比較的構成しやすいと考えられる。一方で、離散戸田方程式を変形し、特異値閉じ込めの再定式化であるco-primeness条件を満たしながら、「可積分ではない」系を構成することを試みる。実際、通常の離散戸田方程式においてk-変形したものは、比較的よいτ関数の構造を持つことがわかっている。したがって、k-変形を行うことにより得られた系について、3種類の境界条件(半無限,ディリクレ,周期境界条件)に対して、各項の値の初期値依存性を求め、co-primenessおよびLaurent性を考察し、その有限体への拡張を研究する予定である。本研究では、可積分系と呼ばれる、非線形ではあるが、多くの特殊解を具体的に記述できる・保存量が多く存在する等の良い性質をもつ方程式群について、そのp進体上の解の還元の性質やp進付値の変化(2つをまとめてp進的挙動と呼ぶ)をみることで、セルオートマトン等の超離散的な挙動をもつ系の中でp進的な意味を持った良い性質をもつ系を構成し、それらの系の性質を調べることを目的としている。本年度の研究では、可積分方程式のp進体上の解について、それが差分方程式の解になっているなどの良い性質を持つためには、可微分性だけでなく解析性等の付加的な性質を要求することが妥当であることを、以前より強い形で示した。すなわち、「KP階層のp進関数解について、τ関数が広田・三輪方程式を満たすpseudo-constant係数の多項式である場合、それは定数係数の多項式でなければならない」という予想を、τ関数が非自明なある場合について示した。また、当初の計画通り、解析性を課したWeierstrassの楕円関数についてのp進的挙動を調べ、代表的な可積分方程式であるKdV方程式の楕円関数解を用いた特殊解のp進的挙動を明らかにすることを試みた。Weierstrassの楕円関数については、TateによるSchottky型一意化の理論により、p進的挙動は(適当なパラメータの制約のもとで)p進体の乗法群により統制されることが知られている。しかし、これは元々の楕円関数のFourier展開のp進的挙動をみていることであり、微分とp進的挙動の関連が見えづらく、可積分方程式の楕円関数解のp進的挙動を調べる上ではそのままでは役に立たないことが判明した。

より具体的には、「KP階層のp進関数解について、τ関数が広田・三輪方程式を満たすpseudo-constant係数の多項式である場合、それは定数係数の多項式でなければならない」という予想を、τ関数が非自明な分割に対応するシューア多項式のpseudo-constant係数の線形結合を用いて表されるある場合について示した。また、解析性を課したWeierstrassの楕円関数についてのp進的挙動を調べ、代表的な可積分方程式であるKdV方程式の楕円関数解を用いた特殊解のp進的挙動を明らかにすることを試みたが、可積分方程式の楕円関数解のp進的挙動を調べる上では役に立たないことが判明した。そのため、具体的な解の表示があり、Lie代数との関連も明示されている離散戸田方程式に焦点を絞り、特にその有限体における解の振る舞いについて調べてきた。特に力学系と考えた場合に重要な点は、周期系の場合、有限体での時間発展は一意的ではなく、0を除いた有限体F_pに値をとるとしても、たとえばp-1通りの発展が得られることである。この時間発展の様子はいくつかのグラフを用いて記述できることが判っているが、完全に数学的な構造がわかっているのは標数が小さく、次数の小さい場合に限られている。現在、より次数の高い、また標数の大きな系に関して、そのグラフ構造やp進数対との関連について研究中である。p進数体上のKP階層の理論を構築することが目的であったが、形式的な拡張は可能であるものの、p進数体にすることで得られるはずの良い解が、なかなか見つからず、リギッド幾何学の枠組みにもなかなか乗らず、結局、KP階層そのものを用いることは断念せざるを得なかった。そのため、現在では戸田方程式の離散系について、有限体においてLie代数を用いた拡張とグラフ構造を研究中である。Weierstrassの楕円関数のp進的挙動について一定の知見を得ることができたものの、当初知ることを目的としていた可積分方程式の楕円関数解のp進的挙動については十分な知見を得ることができていないため。周期的境界条件を課した離散戸田方程式に対して、解のグラフ構造をラックス表示の次数と有限体の標数との関連について調べてゆく。現時点では、次数が2であり、かつ標数が3,5の場合については判っているが、これ以上の次数、標数については予想すら存在しない。最初はMathematicaなどを援用して数値的にしらみつぶしの形でグラフ構造を書きくだし、そこから一般的な表式を導くことを試みる。一方で、有限体からp進数体に拡張した場合の解の振る舞いに関して考察をおこない、簡約による有限体への写像が具体的に有限体上の写像としてどのように現れるかを考察する。計算機の進歩により数式処理速度が上がっているので、予想などを比較的構成しやすいと考えられる。一方で、離散戸田方程式を変形し、特異値閉じ込めの再定式化であるco-primeness条件を満たしながら、「可積分ではない」系を構成することを試みる。実際、通常の離散戸田方程式においてk-変形したものは、比較的よいτ関数の構造を持つことがわかっている。したがって、k-変形を行うことにより得られた系について、3種類の境界条件(半無限,ディリクレ,周期境界条件)に対して、各項の値の初期値依存性を求め、co-primenessおよびLaurent性を考察し、その有限体への拡張を研究する予定である。今後、可積分方程式の解を構成する関数のフーリエ展開のp進的挙動から解自体のp進的挙動を調べる必要が増えてくると予想される。
低温固相重合反応におけるトンネル効果の研究

重合反応開始時の誘導期が認められない事や、見かけ上の活性化エネルギーが著しく低い等の特色を有する低温固相重合反応において、トンネル電子移動過程が重要な役割を担っていることが指摘されてきた。本研究では、低温固相重合反応を引き起こすとされるアセチレン及びアセチレン誘導体やジアセチレン分子等の単量体結晶に対し電子・γ線照射を行い、低温下において引き起こされる重合反応の開始過程や成長過程を電子線パルスラジオリシス法により検討した。本年度はパルスラジオリシス法により低温下での固相重合の反応機構の解明が可能かどうかを調べる事に主眼を置き、測定手法の確立を目的として実験を行った。測定試料はフェニルアセチレンを用い、電子線パルス照射時の試料の温度を298、250、228、150Kに設定したときの各温度におけるフェニルアセチレンの吸収スペクトルの解析を行った。ただし、フェニルアセチレンは298、250Kにおいては液相、228Kでは固液混相、150Kでは固相である。298Kでの過渡吸収スペクトルにおいては、主として300nm450nmの短波長領域にピークが見られ、それぞれ数量体の吸収であると帰属された。一方、150Kでの過渡吸収スペクトルにおいては、長波長領域の吸収が著しく増大し、5量体以上の生成物が主として生成している。室温での液相中において、電子線により開始された重合反応は、1分子ずつ成長するラジカル重合反応が、主たる重合反応であると考えられ、分子の成長反応に応じたn量体の吸収がそれぞれの強度比と共に観測された。しかし低温固相においては、5量体以上のオリゴマーポリマーに対応すると考えられる600nm以上の長波長領域の吸収が主導的となり、時間に対してパ-マネントな吸収が見られることから、電子線照射初期において速やかに重合が進行しているとの知見が得られた。
量子多体系のエネルギースケール制御機構とエンタングルメントくりこみ群

1次元臨界系のエンタングルメントスペクトルが、端のある共形場理論のスペクトルにより記述されることは知られていたが、予想される有限サイズの依存性と数値計算とのずれが大きいことが問題であった。そこで、境界のある共形場理論とメビウス変換を用いて、エンタングル点の幾何学的配置状況を取り入れてスペクトルの有限サイズ補正の導出を行った。その結果、スペクトルの一部については数値計算結果との一致が大きく改善されることが示された。一方、有意なずれを有するスペクトルも観察され、他の要因による補正も検証する必要があることが分かった。次に、corner Hamiltonianに対する有限温度の量子モンテカルロ計算が特任助教の関により実施され、corner Hamiltonianの有限温度の相関関数と一様系の基底状態の相関関数が同一視できることが確認された。これにより重力理論におけるUnruh効果と等価な現象が量子スピン系でも実現可能であることが明らかになった。一方、2次元ボンドランダムスピン系に対して、分担者の引原と特任助教の関が、Tree型テンソルネットワーク数値くりこみ群の新しい定式化を行なった。Treeの構成法をエンタングルメントと励起ギャップにもとづくもので比較検討を行った。また、くりこみ変換行列の構成に対しても同様の精度比較を行い、さらに、対角化や(可能な場合は)量子モンテカルロ法による計算精度の検証も行った。その結果、励起ギャップにもとづく数値くりこみ群の構成が、計算精度および簡便性においても性能がよいことが明らかになった。また、連携研究者の上田と奥西は、2次元6状態クロック模型のKT型相転移を大規模角転送行列くりこみ群計算と有限mスケーリング解析を組み合わせておこない、通常の共形場理論による予想と異なる結果が現れることを明らかにした。原因の解明は今後の課題である。端のある共形場理論とSSD問題に起因するメビウス変換を組み合わせることにより、予定通りレプリカ法を経由せずにエンタングルメントスペクトルのサイズ依存性を導出することができた。とくに、エンタングルメント点周りの境界の幾何学的配置状況が及ぼす補正項の影響が明確となり、数値計算との一致が一部改善したとともに、残る部分についてもずれの要因の絞込みが一歩進んだことになる。また、引原と特任助教も予定通りボンドランダムネスのある量子スピン系でのあたらしい実空間くりこみ群の定式化を実行することができた。その結果、とくに、エネルギーギャップにもとづくTree型のテンソルネットワークの構成がかなり有用であることが明らかになった。エンタングルメントを妄信したテンソルネットワークの設計だけでは不十分な場合もあることを示しており、Tree型テンソルネットワークくりこみ群の設計原理の再考の必要性を提起したことにもなる。今後、この視点も取り入れたTree型ネットワーク最適化についての基礎的研究展開もはかっていく。さらに、corner Hamiltonianに対する有限温度の定式化にもとづく量子モンテカルロ計算により、重力理論におけるUnruh効果と実質的に等価な現象が量子スピン系で観測されることが明らかになった。物性系と相対論、量子論を巻き込んだ幅広い分野に波及効果をもつ研究結果であり、今後の飛躍が期待できる。以上のことから、研究は当初の計画以上に大きく進展していると評価できる。昨年までに境界のある共形場理論とメビウス変換を用いて、エンタングル点の幾何学的配置状況に応じたエンタングルメントスペクトルの有限サイズ補正を導出した。数値計算結果との一致は改善されたものの依然有意なズレが残っている。単一カットオフを持つ共形場理論の導出に対し、数値計算にはレベルに依存したカットオフが存在するように見えるため、この原因をくりこみ群的な解析により究明する予定である。次に、corner Hamiltonianに対する有限温度の量子モンテカルロ計算が実施されたのに伴い、格子上のUnruh効果の定量的比較が可能となった。さらに、格子上の量子可積分系において格子Unruh効果の数学的背景を解明し、重力理論による加速度系の観測者との類似性から、エンタングルメントを量子スピン系で観測するためのプローブの理論的な提案を行いたい。一方、研究分担者の引原と特任助教は、昨年度に引き続き相互作用にフラストレーションを含むランダム量子スピン系に対する実空間くりこみ群の開発および実装をおこなう。現状では、励起ギャップにもとづくTree型テンソルネットワーク実空間くりこみ群が最も有望である。この手法の検証を行うとともに、ランダムボンド三角格子量子反強磁性体の解析に応用し、厳密対角化法等では難しかったランダムシングレット状態の実態解明をめざす。上記の研究に加えて、上田、奥西と研究協力者の西野で引き続き異方的な2次元多面体模型・クロック模型に対する角転送行列くりこみ群の有限mスケーリング解析をおこなう。大規模計算なため時間がかかっているが、京を用いた計算を継続的に行い、Kosterlitz-Thouless型の転移と有限mスケーリングの振る舞いを明らかにしていく。また、Tree型のテンソルネットワークの基礎的研究として,最適化に関しての指導原理の検証研究も立ち上げる予定である。まず、サイン2乗変形(SSD)系に対応する共形場理論、すなわちメビウス変換により写像される座標系での共形場理論において、変形パラメーターを複素数にとることにより、新しい厳密な基底状態の求まる格子模型の構成を試みた。その際に、ハミルトニアンに対する変調項として運動量演算子の混成も考慮に入れる必要があるため、格子レベルの運動量演算子の構成を行った。具体的には格子ビラソロ代数の具体的な構成と対応付けを行うことで、格子版の運動量演算子の表現を自由フェルミオンレベルで構成し、その結果、SSDに伴う運動量演算子の変調因子の確定ができた。

一方、構成した格子運動量とハミルトニアンが互いに交換しないことも明らかになった。このため、保存量をメカニズムとした基底状態の厳密対応は成り立たないと考えられるが、格子レベルの保存量に基いた運動量演算子の構成法の開拓、および、連続極限の検証という今後の課題も明確になった。連携研究者の上田と奥西は、2次元多面体模型、とくに正20面体模型の相転移の解析を角転送行列くりこみ群による大規模数値計算とスケーリング解析を組み合わせておこなった。通常の物理量のスケーリング解析に加えて、エンタングルメントエントロピーについてのスケーリング解析も行い、多面体模型の相転移は新しい普遍性クラスに属する可能性があることを指摘した。この結果はPhys.Rev.E誌に出版されている。また、具体的な物理系への応用として、カゴメ格子系における立体磁気秩序への相転移の解析も行った。イベント連鎖モンテカルロ法を用いて、立体磁気秩序転移が弱い一時転移であることを初めて定量的に明らかにした。これらの結果は日本物理学会欧文誌に出版されている。共形場理論とSSD型のエネルギースケール変調問題での展開としては、当初の予定通り、メビウス変換座標上での共形場理論と運動量演算子の構成を試み、格子ビラソロ代数の表現を援用して格子系での対応物を陽に構成することが出来た。一方で、格子レベルではハミルトニアンと構成した運動量演算子に非可換な項が残ることが問題点として明らかになった。これらことより、保存量の構成法を基に運動量演算子を構成するという異なるアプローチの必要性とともに、連続極限の解析という課題も明確になっている。また、上記の結果は、今後、ダイナミクスも含めたSSD型スケール変調の数学的構造の解明に重要な知見を与えていると考えている。一方、分担者の引原は、ボンドランダムネスのある量子スピン系でのあたらしい実空間くりこみ群の定式化を進めており、今年度より採用した特任助教との共同研究により本格的な研究展開が始まっている。さらに、角転送行列くりこみ群におけるエンタングルメントの解析や物性系への応用は着実に研究を進めることができ、すでに論文として出版されたものあり、きわめて順調に研究が展開できている。したがって、計画全体としても研究はおおむね順調に進展しているといえる。1次元臨界系のエンタングルメントスペクトルが、端のある共形場理論のスペクトルにより記述されることは知られていたが、予想される有限サイズの依存性と数値計算とのずれが大きいことが問題であった。そこで、境界のある共形場理論とメビウス変換を用いて、エンタングル点の幾何学的配置状況を取り入れてスペクトルの有限サイズ補正の導出を行った。その結果、スペクトルの一部については数値計算結果との一致が大きく改善されることが示された。一方、有意なずれを有するスペクトルも観察され、他の要因による補正も検証する必要があることが分かった。
非外科的神経血管除圧術の開発と臨床応用

神経血管圧迫症候群において経皮的に血管内へ挿入したカテーテル並びにガイドワイヤーを神経圧迫の責任血管内へ誘導し、ガイドワイヤーを屈曲させることにより血管による圧迫を解除し、症状を消失させる方法、すなわち非外科的神経血管除圧術の開発とその臨床的有効性を確認する目的で研究を行った。基礎的並びに臨床的検討により神経血管圧迫症候群に対する非外科的除圧術の基本的技術としての神経血管圧迫の責任血管への経血管的アプローチ技術を確立した。同時に、本法の方法論の根拠としての本症における責任血管に対する機械的操作による圧迫解除の可能性が顔面痙攣並びに舌咽神経痛の臨床例において確認できた。しかしながら本法に使用する器材に関しては現時点では十分な性能の器材はなく、今後さらに器材の開発と改良が必要と考えられた。神経血管圧迫症候群としては片側顔面痙攣と三叉神経痛が代表的なものであるが、舌咽神経痛や本態性高血圧などの発症にも血管圧迫の関与の可能性が示されている。本研究により、すでにその病態が解明されている片側顔面痙撃とともに舌咽神経痛の患者においても血管圧迫がその原因たり得ることを証明できた。今回行った手技は、これまで報告されている片側顔面痙攣だけでなく、片側顔面痙攣以外の神経血管圧迫症候群おいても誘発テストとして活用する価値があることを示唆しており、この手技を用いることで神経血管圧迫症候群が疑われる疾患の病態解明が進むことも期待される。本年度は基礎的検討と臨床的検討を行った。基礎的検討として、本法に使用可能と考えられた細径ガイドワイヤーならびに細径カテーテルを購入し、その性能を試験するとともに、ガイドワイヤーに加工を加えることで、性能の向上を計った。その結果、ガイドワイヤーの屈曲は可能であったが、カテーテルに対する屈曲力は十分ではなく、ガイドワイヤーの材質ならびに構造に関して引き続き改良を加えることが必要と考えられた。臨床的検討として、神経血管圧迫症候群の中で、片側顔面痙攣と舌咽神経痛の患者に対して細径ガイドワイヤーならびに細径カテーテルを責任血管へ導き、痙攣の解除あるいは疼痛の誘発テストを行った。その結果、片側顔面痙攣においては、MRIにより後下小脳動脈による神経圧迫が疑われたため、ガイドワイヤーを後下小脳動脈へ挿入したところ、痙攣の消失を見た。舌咽神経痛においては、MRIで責任血管の確認は困難であったが、血管造影所見上、後下小脳動脈による圧迫が考えられたため、ガイドワイヤーを挿入したところ、1例においては疼痛は誘発されなかったものの、1例において疼痛の出現を見、後下小脳動脈の圧迫が舌咽神経痛の原因であることが明らかとなった。本年度の研究では、本法に使用する器材の性能を試験することで今後の器材の改良・開発への問題点を明らかにするとともに、本症に対する非外科的除圧術の基本的技術としての神経血管圧迫の責任血管への経血管的アプローチ技術を確立した。同時に、本法の方法論の根拠としての本症における責任血管に対する機械的操作による圧迫解除の可能性が臨床例において確認できた。本年度は臨床的検討として神経血管圧迫症候群におけるMRIの診断精度に関する検討を行った。これは非外科的神経血管除圧術の適応決定には画像診断が不可欠と考えられることから、画像診断法の中で最も有力と考えられるMRIの有用性を確認する目的で行ったものである。手術により確定診断の得られた片側顔面痙撃症例のうち、術前に3次元グラディエントエコー法による2種類のMRI撮像法を行った9例について検討した。撮像法は造影後3D-FISP法とCISS法である。検討方法は、顔面神経のroot exit zone(REZ)での圧迫の有無を造影後3D-FISP法単独の場合と造影後3D-FISP法とCISS法を併用した場合について4名の読影者が100段階評価を行い、これをもとにreceiver operatingcharacteristic(以下ROC)解析によりAz値を求め、造影後3D-FISP法単独の場合と造影後3D-FISP法とCISS法を併用した場合とで比較検討した。

その結果、読影者4名のAz値の平均は造影後3D-FISP法単独の場合で0.92、造影後3D-FISP法とCISS法を併用した場合には0.96であり、pairedt検定により5%以下の危険率で後者が有意に高いという結果であった。造影後3D-FISP法は血管の描出に優れ、圧迫の責任血管の同定に有用であるが、顔面神経の描出は必ずしも明瞭ではないのに対し、CISS法は血管の同定は造影後3D-FISP法に劣るが、顔面神経の描出は良好で、REZ付近での責任血管と顔面神経との関係を明瞭に描出できることから、造影後3D-FISP法とCISS法を併用することにより、片側顔面痙攣における神経血管圧迫がより正確に診断できると考えられた。本年度の研究では、非外科的神経血管除圧術の適応決定の手段の一つとして3次元グラディエントエコー法によるMRI撮像が極めて有用であることが確認できた。基礎的検討として、本法に使用可能と考えられた細径ガイドワイヤーならびに細径カテーテルを購入し、その性能を試験するとともに、ガイドワイヤーに加工を加えることで、性能の向上を計った。その結果、ガイドワイヤーの屈曲は可能であったが、カテーテルに対する屈曲力は十分ではなく、ガイドワイヤーの材質ならびに構造に関して引き続き改良を加えることが必要と考えられた。臨床的検討として、本法の適応決定におけるMRIの有用性を検討するとともに、神経血管圧迫症候群症例に対して細径ガイドワイヤー並びに細径カテーテルの血管内挿入による症状の解除或いは誘発テストを試みた。MRIの診断精度に関する検討では、造影後3D-FISP法とCISS法の2種類のMRI撮像法を行い、receiver operating characteristic解析により検討した。その結果、非外科的神経血管除圧術の適応決定の手段の一つとして3次元グラディエントエコー法によるMRI撮像が極めて有用であることが確認できた。症状の解除或いは誘発テストでは、大半の症例でガイドワイヤー又はカテーテルを目的血管に挿入することが可能であり、本症に対する非外科的除圧術の基本的技術としての神経血管圧迫の責任血管への経血管的アプローチ技術を確立した。また実際にガイドワイヤー又はカテーテルを挿入することで症状の解除や誘発が認められ、本法の方法論の根拠としての本症における責任血管に対する機械的操作による圧迫解除の可能性が臨床例において確認できた。基礎的並びに臨床的検討により神経血管圧迫症候群に対する非外科的除圧術の基本的技術としての神経血管圧迫の責任血管への経血管的アプローチ技術を確立した。同時に、本法の方法論の根拠としての本症における責任血管に対する機械的操作による圧迫解除の可能性が臨床例において確認できた。しかしながら本法に使用する器材に関しては現時点では十分な性能の器材はなく、今後さらに器材の開発と改良が必要と考えられた。神経血管圧迫症候群としては片側顔面痙攣と三叉神経痛が代表的なものであるが、舌咽神経痛や本態性高血圧などの発症にも血管圧迫の関与の可能性が示されている。本研究により、すでにその病態が解明されている片側顔面痙攣とともに舌咽神経痛の患者においても血管圧迫がその原因たり得ることを証明できた。