hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレスセンサー分子TRB3による脂肪細胞の機能制御

脂肪細胞分化におけるTRB3の機能解析を目的として,マウス由来前駆脂肪細胞3T3-L1の脂肪細胞分化過程におけるTRB3の発現変化を調べたところ,分化初期のclonal expansion時には一時的にその発現が低下し,その後分化に伴って徐々に上昇することがmRNA,タンパクレベルで示された。この発現パターンはストレス誘導性の転写因子CHOPの発現と連関していた。これらは他のマウス白色脂肪細胞株(HW11),褐色脂肪細胞株(HB2)の分化においても同様にみられた。3T3-L1細胞にTRB3を過剰発現させると,細胞内のTriglycerideの総量,および脂肪細胞分化のマスターレギュレーターPPARγの標的遺伝子mRNA発現量が対照群に比べ有意に減少した。一方,TRB3 shRNAによるノックダウンを行うと,脂肪細胞分化は逆に強く阻害された。また,TRB3とPPARγは細胞内で結合し,PPARγの過剰発現による脂肪細胞分化もTRB3の強発現により強く抑制された。以上のことからTRB3はPPARγの転写活性を負に制御することで脂肪細胞分化を抑制することが示された。次に,細胞内での脂質や糖の代謝系へのTRB3の影響を検討した。以前,TRB3は栄養飢餓時にPGC-1α-PPARα依存的な経路で誘導され,Aktの活性を阻害することにより,糖新生が亢進することが知られていた。そこでヒト肝癌細胞株HepG2などを用いて肝臓での糖代謝に重要な転写共役因子PGC-1αの機能に対するTRB3の影響を調べた。TRB3がPGC-1αと細胞内で強く結合すること,TRB3を強発現させるとPGC-1αの転写活性化能が阻害され,ノックダウンさせると逆に増強することがわかった。また,TRB3はPGC-1αへのp300/CBPのリクルートを阻害することが示唆された。さらに,TRB3はPGC-1αの機能ばかりでなく,その発現を抑制することが明らかとなった。したがって,TRB3は脂肪細胞の分化とともに,分化後の糖や脂質の代謝の制御にも関連することが示唆された。小胞体ストレスによって発現誘導され、小胞体ストレス誘導性のアポトーシスを調節する分子として申請者らが見出したpseudokinaseTRB3が、近年、小胞体ストレスと糖尿病や肥満などの生活習慣病との連関のキー分子である可能性を探るため、今回は脂肪細胞におけるTRB3の機能について検討した。まず、3T3-L1細胞の分化におけるTRB3、およびそのファミリー分子の発現パターンを調べたところPPARγなどに遅れてその発現が増加し、分化終了時その発現は最大となることがわかった。また、その発現はTRB3の転写因子の一つCHOPの発現と連関していることが示された。一方、TRB2は分化刺激前から見られた発現が分化に伴って低下し、分化時にはその発現は消失した。次に、細胞内での脂質や糖の代謝系への影響を調べる目的で、293細胞を用いて、PPARγの活性への効果を検討したところ、TRB3はPPARγの転写活性を促進し、その効果はそのcoactivatorの一つ、PGC-1α存在下でさらに増強することがわかった。また、TRB3とPPARγとの結合が見られたのに加え、PGC-1αとの強い結合も観察された。さらに、TRB3はPGC-1αの安定性を増加させ、これはPGC-1αのユビキチン化を阻害しているためであることが示された。PGC-1αをcoactivatorとする他の転写因子PPARαやFOXO1の転写活性もTRB3が促進することが明らかとなった。以上のように、TRB3は脂肪細胞の分化とともに、おそらく分化後の脂質や糖の代謝の制御に関連していることが示唆された。

TRB3がPGC-1αと細胞内で強く結合すること,TRB3を強発現させるとPGC-1αの転写活性化能が阻害され,ノックダウンさせると逆に増強することがわかった。また,TRB3はPGC-1αへのp300/CBPのリクルートを阻害することが示唆された。さらに,TRB3はPGC-1αの機能ばかりでなく,その発現を抑制することが明らかとなった。したがって,TRB3は脂肪細胞の分化とともに,分化後の糖や脂質の代謝の制御にも関連することが示唆された。
乳幼児を持つ夫婦のセクシュアリティを含めた夫婦関係と出生力：フィンランドとの比較

最終年度(2018年度)の実施状況:2018年4月フィンランドの3都市のネウボラ(保健センター)代表者と会議を行い、研究について説明し調査の実施を依頼した。ネウボラに勤務する保健師等(約30名)の協力を得て、質問紙調査を実施した。このフィンランドでの調査は5月8月の予定で行ったが、さらに延長して3月まで行った。また89月にはフィンランドの共同研究者と会議を開き、インタビュー調査について検討し、乳幼児を持つカップルにインタビュー調査を行った。国内調査のうち、質問紙調査は12月まで行った。また国内のインタビュー調査は9月より開始し、3月まで行った。2018年度3月までですべてのデータ収集を終了した。データの入力作業を2月より開始した。入力が終了したデータから順次分析作業を行っている。現在、分析作業過程であり、2019年に成果の公表(論文投稿)を予定している。研究期間全体の実施状況:【2016年度】研究計画の詳細の再検討、質問紙調査項目作成、国内倫理審査の承認、国内予備調査の実施、フィンランドの共同研究者との会議、フィンランドの倫理審査への準備【2017年度】調査用紙等の作成、研究協力施設への依頼(全国6か所)、国内の質問紙調査開始、フィンランド(東フィンランド大学)の倫理審査の承認、フィンランド3都市での研究調査に関する審査の承認【2018年度】フィンランド3都市での研究協力依頼、フィンランドでの質問紙調査実施して終了、フィンランドでのインタビュー調査の実施・終了、国内での質問紙調査継続・終了、国内でのインタビュー調査実施・終了、データの入力、データの分析開始。【これから】現在、一部を学会発表(6月)の準備中、質問紙で使用した尺度についての検討→分析の継続(出生力、夫婦関係、セクシュアリティを中心に相関や傾向を探る)→成果がでた内容から順に国際学会誌に発表予定。本研究は、セクシュアリティを含めた夫婦関係が第1子をもった若い夫婦の出生力とどう関連しているかを明らかにすることを目的としている。平成28年度(初年度)は国内調査として、乳幼児を持つご夫婦への質問紙調査とインタビュー調査を予定していた。8月に質問紙が完成し、9月末日に倫理委員会で承認を得た。8月9月はフィンランドに赴き、共同研究者と研究の協議を行った。また、本研究に関わる施設等の視察を行った。10月12月は国内でのアンケート調査の準備を行った。ここまでは当初の予定通り進めた。研究を進める中で、研究計画の変更の必要性が生じた。本調査の前にパイロットスタディを行うことにした。質問紙の質をあげることと、本調査のサンプル数をより正確に導き出すためである。このため研究計画の全体の見直しを行い修正した。パイロットスタディは1月から国内4か所で開始した。サンプルのリクルート場所の確保や、施設への依頼文書、リクルート時期等の調整もあり、時間を要し、現在(平成29年4月)も進行中である。しかし、パイロットスタディをきちんと行うことで、本調査はより円滑に進めることができると考えている。さて、並行してフィンランド調査については、9月の協議をもとに、研究計画書と質問紙の英語版を作成し、フィンランドの共同研究者に送付した。質問紙翻訳英語の正確性をあげるために、外部のバイリンガル研究者2人に確認をしてもらった。現在、フィンランド調査に関する倫理委員会申請への準備を共同研究者と進めている。今年度は、本研究の基盤作りとしての研究の成果はあった。パイロットスタディを追加したことも研究の質を考えれば重要なことだと考える。今後は、修正した研究計画スケジュールに沿って進め、当初の予定通り平成30年度での終了を見込んでいる。平成28年度は国内調査を行う予定であった。質問紙の質を向上させることと、サンプル数を割り出すためにパイロットスタディに切り替えた。そのため、国内調査は平成29年度に行うこととした。研究全体として、再度研究計画スケジュールを見直し修正した。終了予定日までを考えれば、国内調査を平成29年度に行っても終了可能と判断したため、「おおむね順調に進展している」と考える。本研究は、セクシュアリティを含めた夫婦関係が、第1子をもった若い夫婦の出生力とどう関連しているかを、日本とフィンランドの実証調査の比較を用いて明らかにすることを目的としている。初年度である平成28年度は国内の倫理委員会を経てパイロットスタディを国内4か所で行った。それを基に微調整を行い、平成29年度は国内での本調査を開始した。これまで国内4か所にて8回の調査を行った。目標数に達するまで平成30年度もデータ収集を継続する予定である。フィンランド調査においては、9月に訪問し、共同研究者と毎日協議を行い、研究を進めた。質問紙の英語版の最終見直しを行い、質問紙に付随する研究依頼文書や同意書を作成し、加えてフィンランドにおける倫理委員会提出書類を作成した。また、フィンランド国内の3か所の市でのデータ収集を考えているため、3つの市それぞから許可を受けるための申請書の作成を行った。英語で作成した質問紙、依頼文書、同意書等をすべてフィンランド語に変える作業を行った。帰国後は、フィンランドにおける調査のための調査用紙の印刷、封筒印刷等を行った。平成29年度に行いたい調査、準備等すべて遂行できたと考えている。フィンランドの3つの市からは3月末までで研究調査に対する許可書(3つ)をもらった。

また、フィンランドのA大学倫理委員会から研究遂行への承認を得た。これで平成30年(最終年)にフィンランド調査を行う準備を整えることができたと考えている。パイロットスタディを組み込んだため、本調査の開始が遅れた。また、本調査を開始したものの、データが目標数に達していないため、今後も国内での調査を継続する。フィンランド調査は、開始のための準備がすべて整い、平成30年度に本調査を開始することができる。そのため、遅れてはいないが、継続調査もあるため、「おおむね順調に進展している」と考えている。最終年度(2018年度)の実施状況:2018年4月フィンランドの3都市のネウボラ(保健センター)代表者と会議を行い、研究について説明し調査の実施を依頼した。ネウボラに勤務する保健師等(約30名)の協力を得て、質問紙調査を実施した。このフィンランドでの調査は5月8月の予定で行ったが、さらに延長して3月まで行った。また89月にはフィンランドの共同研究者と会議を開き、インタビュー調査について検討し、乳幼児を持つカップルにインタビュー調査を行った。国内調査のうち、質問紙調査は12月まで行った。また国内のインタビュー調査は9月より開始し、3月まで行った。2018年度3月までですべてのデータ収集を終了した。データの入力作業を2月より開始した。入力が終了したデータから順次分析作業を行っている。現在、分析作業過程であり、2019年に成果の公表(論文投稿)を予定している。研究期間全体の実施状況:【2016年度】研究計画の詳細の再検討、質問紙調査項目作成、国内倫理審査の承認、国内予備調査の実施、フィンランドの共同研究者との会議、フィンランドの倫理審査への準備【2017年度】調査用紙等の作成、研究協力施設への依頼(全国6か所)、国内の質問紙調査開始、フィンランド(東フィンランド大学)の倫理審査の承認、フィンランド3都市での研究調査に関する審査の承認【2018年度】フィンランド3都市での研究協力依頼、フィンランドでの質問紙調査実施して終了、フィンランドでのインタビュー調査の実施・終了、国内での質問紙調査継続・終了、国内でのインタビュー調査実施・終了、データの入力、データの分析開始。【これから】現在、一部を学会発表(6月)の準備中、質問紙で使用した尺度についての検討→分析の継続(出生力、夫婦関係、セクシュアリティを中心に相関や傾向を探る)→成果がでた内容から順に国際学会誌に発表予定。修正した研究計画スケジュール概要は以下のようになる。平成29年56月パイロットスタディ終了、平成29年7月12月国内調査(アンケート調査)、平成29年89月フィンランド倫理委員会承認後フィンランド調査一部開始、平成30年1月国内調査(インタビュー調査)フィンランド調査、平成30年8月国内調査終了、平成30年9月フィンランド調査終了、平成30年9月分析・まとめ・論文作成開始国内での本調査を目標数に達するまで継続する。目安は8月までを見込んでいる。4月にフィンランドを訪問し、フィンランドでの本調査を開始する。
上皮統合性維持機構を標的とする急性呼吸促迫症候群発症機構の解明と新規治療法の探索

急性呼吸促迫症候群(ARDS)は急性呼吸不全を呈する予後不良な疾患である。ARDSにおいて肺上皮損傷に伴う肺上皮バリアの破綻が過剰な線維化の原因と考えられている。癌抑制遺伝子PtenはAkt経路を負に制御するが、肺上皮における役割は不明である。本研究では肺上皮特異的Pten欠損マウス(SOPten⊿/⊿)を用いて、肺上皮Ptenが肺損傷における上皮統合性に必須の分子であること、Pten/Akt経路がARDSの治療標的となり得ることを示した。急性呼吸促迫症候群(ARDS)は敗血症など種々の病態を誘因として発症し、急速に重篤な呼吸不全に陥る疾患である。既存の薬物療法に有効性はなく、死亡率40%以上と高い致死率を呈する。本研究では、肺上皮(AEC)特異的Pten欠損マウスを用いた上皮統合性再構築制御とARDS発症・進展の関連の検証を行った。免疫組織化学染色とwestern blotting法による解析の結果、AEC特異的Pten欠損マウスでは野生型マウスと比較し、ブレオマイシン(BLM)気管内投与7日後の肺組織においてタイトジャンクション(TJ)構成分子(claudin-4、E-cadherin)、基底膜構成分子(lamininβ-1)の発現低下、上皮統合性破綻関連分子(pAkt, pSmad2、pErk、pS6K、Snail)の発現亢進を認めた。免疫組織化学染色とSircol Soluble Collagen Assay法による解析では、BLM気管内投与7日後と14日後において、AEC特異的Pten欠損マウスでは野生型マウスと比較し、肺組織中collagen沈着が亢進していた。磁気細胞分離装置を用いて、CD31-/CD45-細胞をソーティングし、Pten欠損マウスではAECにおける上皮統合性破綻関連分子(pAkt, pSmad2, pErk, pS6K, Snail)の発現が亢進していた。以上から、上皮Ptenの欠損はTJ破綻と基底膜破綻からなる上皮統合性の破綻、肺損傷後細胞外マトリックスリモデリング亢進を引き起こすことが示唆された。細胞外マトリックスリモデリングはH1α-regulated lysyl oxidase (LOX)を介したさらなる上皮統合性破綻を引き起こす。ARDS症例を対象に、血清ならびに気管支肺胞洗浄液中LOX濃度と予後の関連を検証するため、症例を蓄積中である。本研究では、肺上皮細胞特異的Pten欠損マウス(Pten-KO)を用い上皮統合性制御とARDSの発症と進展の関連を検証した。免疫組織化学染色とwestern blotting法による解析の結果、Pten-KOでは野生型マウス(Pten-WT)と比較し、ブレオマイシン(BLM)気管内投与7日後の肺組織においてタイトジャンクション(TJ)構成分子(claudin-4とE-cadherin)および基底膜構成分子(lamininβ-1)の発現低下、上皮統合性破綻関連分子群(pAkt, pSmad2、pErk、pS6K、Snail)の発現亢進を認めた。Sircol Soluble Collagen Assay法による解析では、BLM気管内投与7日後と14日後においてPten-KOでは肺組織中コラーゲン沈着が亢進していた。CD31-/CD45-細胞のソーティング解析により、Pten-KOではAECにおける上皮統合性破綻関連分子の発現が亢進していた。以上から、上皮Ptenの欠損はTJ破綻と基底膜破綻からなる上皮統合性の破綻、肺損傷後細胞外マトリックスリモデリング亢進を引き起こすことが示された。細胞外マトリックスリモデリングはH1α-regulated lysyl oxidase (LOX)を介したさらなる上皮統合性破綻を引き起こすことから、ARDS症例(n = 31)を対象に気管支肺胞洗浄液(BALF)中のLOX濃度と予後の関連を検証した。生存群と比較して死亡群ではBALF中のLOX値が高かった。以上の結果からAECのPtenが上皮統合性を保持し、ARDSの発症および進展を抑制していることが示唆された。本年度では、1AEC特異的Pten欠損マウスを用いたARDSモデルでのタイトジャンクション構成蛋白発現動態の解析、2AEC特異的Pten欠損マウスでの肺損傷後細胞外マトリックスリモデリングの解析ならびに3AEC特異的Pten欠損マウスでの肺損傷後

上皮統合性制御分子動態の解析の研究課題項目について、AEC特異的Pten欠損マウスと野生型マウスのBLM肺傷害モデルを用いて解析を行った。その結果、上皮Ptenの欠損がタイトジャンクション破綻と基底膜破綻からなる上皮統合性の破綻、肺損傷後細胞外マトリックスリモデリング亢進を生じることが示唆された。以上の研究成果から、本研究課題の解明について当初の計画を超えて進展しているもの考える。神経内分泌本研究の結果、ARDSにおける上皮統合性維持機構に上皮Ptenが重要な役割を果たしていることが示唆された。今後は上皮PtenのARDS病態への病態生理学的意義を解明するため、1タイトジャンクション破綻の形態学的評価ならびに機能的評価、2Akt経路活性の亢進の制御がARDSモデルに与えるレスキュー効果、3AEC特異的Pten欠損マウスでの肺損傷後AEC前駆細胞数と分化能と増殖能の解析の3つの研究を計画する。1では電子顕微鏡を用いた詳細なタイトジャンクションの形態評価および経上皮電気抵抗値とキャパシタンスの変化の計測を、2ではBLM気管内投与モデルにおけるAkt阻害剤の投与実験を、3ではBLM気管内投与後の肺由来integrinα6β4陽性細胞の分離培養ならびに増殖能と2型肺上皮細胞への分化能の検証を行う。申請者はグレリンがBLM肺傷害動物モデルにおいて、気道上皮保護作用を有することを立証した(Eur J Pharmacol 2011)。本研究ではPtenのAEC保護作用がグレリンシグナルと関連しているかを検証する。グレリン受容体にGFPを発現するトランスジェニックマウスを用いて、AECにおけるグレリン受容体の発現の確認を行う。AEC培養株(BEAS-2B)を用いて、TGF-β刺激による上皮統合性の障害のグレリンが抑制するか、グレリン未添加培地群およびグレリン添加培地群でAECの経上皮電気抵抗値とキャパシタンスの変化を計測することで検討する。野生型Ptenおよびdominant negative型Pten遺伝子導入BEAS-2B細胞層をスクラッチ処理し、グレリン未添加培地群およびグレリン添加培地群で細胞層欠損面積の経時的変化を解析する。本研究の遂行により、上皮統合性のメカニズムに新たな科学的知見を加えることができ、ARDSの病態への新規治療法開発へつながることが考えられる。当初購入を予定していた機器を他予算で購入したため。未使用額は細胞培養試薬の購入費用に充てる申請者はグレリンがBLM肺傷害動物モデルにおいて、気道上皮保護作用を有することを立証した(Eur J Pharmacol 2011)。Ptenの上皮統合性制御がグレリンシグナルを介するか検討するために次の実験を計画する。dominant negative型Pten遺伝子を導入したBEAS-2B細胞を、グレリン添加培地またはグレリン未添加培地で培養する。各培地の細胞をスクラッチ処理し、細胞層欠損面積の経時的変化の解析を行う。TGF-β処理による経上皮電気抵抗およびキャパシタンスの変化を測定し、PtenによるAECシートバリア強固性をグレリンが増強するか検証する。
海外の博物館・美術館における日本展示の基礎的研究-日本は如何に展示されてきたか-

世界各地の博物館・美術館において、日本がどのように展示されてきたかを検証しなおすという問題意識のもと、日本展示の実態調査を3年間にわたっておこなった。初年度は研究方針の基礎を固めることを念頭に、ヨーロッパ、北米、東アジア、オセアニア地域など広範囲にわたる地域を対象に現地調査をすすめた。次年度および最終年度においてはアジアに重点をおくと同時に、必要に応じて北米やヨーロッパにおいて追加調査をおこなった。この間、調査対象として26カ国、67都市、163館を訪れた。海外における自己の文化展示の分析・検討をおこなった結果、日本展示には、大きく以下の3つの類型が存在することが明らかになった。第一は、ステレオタイプ化された日本文化の紹介である。とくに欧米の総合博物館・美術館にみられる傾向であり、異文化としての日本の側面が強調される。第二は、戦争加害者としての日本展示であり、アジア諸国において顕著にみられる。当該国との近代における歴史的文脈のなかでの日本展示であり、この際、日本の文化的側面に関する展示は欠如する。第三は、マイノリティーとしての日本人の展示である。アメリカを中心とした日系人社会の展示は、まさに少数者としての日本という捉え方である。それぞれの類型において共通した表象の特徴が見受けられるとはいえ、各国あるいは各館においての差異は当然ある。研究分担者それぞれの視点から得た観察結果および考察は、それぞれの論考で、逐次、発表してきた。これら個別の論考のほか、調査の総まとめとし、研究成果報告書を作成した。本研究は、海外の博物館・美術館において「異文化」としての日本がいかに表現されてきたかを検証しなおすことを目的としている。3年計画の初年度にあたる今年度は、ヨーロッパ、北アメリカ、東アジア、オセアニア地域を対象として、各地博物館・美術館における日本展示の内容、コレクションの成立過程、対象地域における日本イメージと当該日本展示の相関性等について調査をおこなった。これら一連の調査から、日本展示には、以下の3つの類型の存在することが浮かび上がってきた。すなわち、1)「異文化」としての日本を展示するもの(欧米の日本展示に顕著にみられる)2)歴史的文脈のなかでの日本を展示するもの(東アジアにおける日本と当該国との戦争等、歴史的関係に焦点をあてたもの)3)政治的文脈のなかでの日本を展示するもの(日系人社会など、マイノリティとしての日本を展示するもの)の3類型である。たとえば、「異文化」としての日本展示は、根付け、鍔、浮世絵に代表されるなど、それぞれの類型には、かなり共通した表象の特徴がみられるが、そのなかで、既成のステレオタイプの表現から脱皮しようとする、積極的な試みもいくつか見いだされた。風呂の文化を通じて、日本の清浄観からレジャー観までを統一的に紹介したベルリン・ダーレム東アジア館や、日本の美術館との共同により、日本の近代をテーマとする「モダン・ボーイ、モダン・ガール」展を実現させたオーストラリア・ニュー・サウス・ウェールズ州立美術館などが、その例である。諸類型の詳細な検討とともに、そうした既成の類型を脱しようとする新たな試みの評価は、今後とも本プロジェクトの中心課題になると思われる。今年度の現地調査は東アジアに重点をおき、栗田、立平、近藤、木下、吉田、園田、桝屋が、近現代の戦争体験の展示方法を調査した。加えて、端が北欧、岸上、園田、笹原が北米を訪れ、「異文化」としての日本展示に関する、さらなる情報を集積した。主な調査先を以下にまとめる。・韓国:国立中央博物館、独立記念館、ナヌムの家、済州大学校博物館、仁川上陸作戦記念館ほか・中国:中国歴史博物館、中国人民好日戦争記念館、侵華日軍南京大虐殺遭遇同胞記念館、台北市・二二八記念館、台湾博物館ほか・モンゴル:モンゴル

軍事博物館ほか・アメリカ:シカゴ・アート・インスチチュート、フィールド自然史博物館、メトロポリタン美術館、アメリカ自然史博物館、ブルックリン美術館、ピーボディー・エセックス美術館、ボストン美術館、ボストン子ども博物館、ハーバード大学・M・サックラー美術館ほか・ドイツ:ベルリン国立民族学博物館、森鴎外記念館、ケルン・アジア美術館ほか・デンマーク:国立博物館ほか・スウェーデン:野外民家博物館ほかこれらの現地調査を基に、研究代表者および分担者は各々、文化について、展示・展示物について、博物館・美術館について、そのほか多方面からの論考を昨年度に引き続き発表していく。また、異文化展示のための展示手法研究の一環として、研究代表者である栗田が所属する国立民族学博物館においては、近藤を中心に「移動博物館」が実施された。今年度の現地調査は、今までに調査されていない東南アジアとロシア、追加調査の必要な北米、韓国で重点的におこなった。主な調査先を以下にまとめる。・タイ:アユタヤ歴史研究センター、JEATH戦争博物館、第二次世界大戦博物館ほか・マレーシア:国立博物館、国立歴史博物館ほか・シンガポール:シンガポール歴史民俗館、シンガポール歴史博物館、アジア文明博物館ほか・中国(ホンコン):ホンコン文化博物館、ホンコン歴史博物館ほか・ロシア:エルミタージュ美術館、人類学・民族学博物館、科学アカデミー東洋研究所ほか・アメリカ:シアトル・アジア美術館、バーク博物館、全米日系人博物館ほか・カナダ:カナダ日系人博物館、ブリティッシユ・コロンビア大学人類学博物館ほかまた、東アジア・東南アジアにおける日本展示の比較対象として、沖縄における歴史展示の調査もおこない、情報の集積につとめた。
植物病原菌エフェクターの第三の機能

植物病原菌は宿主植物の防御反応を抑制するために、エフェクターと呼ばれる低分子タンパク質を病原力因子として分泌する。一方、抵抗性遺伝子をもつ植物はエフェクターを介して病原菌の侵入を感知するため、植物の抵抗性誘導因子としても機能してしまうという二面性をもつ。そのためエフェクターは、病原菌と宿主植物との相互作用においてのみ重要とされてきたが、申請者は「感染できる植物がいない環境では、病原菌のエフェクターは他の微生物に対しても重要な機能をもつのではないか?」と考えた。初年度は基盤情報の整備を実施した。研究対象である菌寄生菌Dicyma pulvinataのドラフトゲノムを解読するとともに、ORF予測、遺伝子機能のアノテーション、分泌タンパク質予測などのin silico解析を行った。その結果、10,700遺伝子が同定され、9つのシステインプロテアーゼが見出された。トマト葉かび病菌のエフェクターAvr2はシステインプロテアーゼインヒビターをコードしていることから、菌寄生菌のいずれかのシステインプロテアーゼと相互作用すると考えられる。9つのシステインプロテアーゼ遺伝子の構造解析とリアルタイムPCRによる定量的発現解析から、2つの分泌型システインプロテアーゼがトマト葉かび病菌への寄生時に数百倍に発現上昇していることが明らかとなった。しかしながら、これらシステインプロテアーゼ遺伝子は、Avr2と相互作用することが報告されているトマトのRcr3やPip1との相同性はいずれも極めて低いことが明らかとなっている。今後、酵素の至適pH、Avr2タンパク質による阻害効果、プルダウンアッセイによる相互作用の解析を実施する予定である。効率的な研究推進のために必須である、菌寄生菌のオミクス情報の整備を完了した。PacBio RSIIによって菌寄生菌D. pulvinataのドラフトゲノムを決定した。本菌が属するXylariales(クロサイワイタケ目)ではゲノム配列が公開されている種がないため、糸状菌ゲノム情報としても新規性を持つ。de novoアセンブル、ORF予測、遺伝子機能のアノテーション、分泌タンパク質予測によって機能をマッピングし、ゲノム情報の解読を終了した。翌年度からはこれら基盤情報を元に目的タンパク質の探索を加速化させる。研究計画に変更はなく、予定どおりAvr2と相互作用する菌寄生菌D. pulvinataのシステインプロテアーゼを探索する。
超臨界流体クロマトグラフィーにおける保持の特性化

購入した気圧増幅型ポンプを中心に超臨界流体クロマトグラフ(SFC)兼抽出装置(SFE)を組み立てた。SFCにおいては、分子量、臨界パラメーターの酷似した二酸化炭素と一酸化二窒素をキャリヤー流体に選び、log k'対T^<-1>のプロットから決めた三つの領域を代表する三つの温度で、六標準化合物の保持指標を測定した。保持指標から標準化合物と同じ炭素数のn-アルカン保持指標を差し引いて、δIを定義した。δIを要素とするベクトルで保持特性を表現し、流体の種類や固定相のタイプの違いによる特性のちがいをベクトル間の角度で表した。どの温度領域でも、同じ密度での、すなわち、分子間距離が同じときの比較では、CO_2よりN_2Oのほうが溶解力が大きいが、極性効果ではCO_2のほうがN_2Oより大きいことが分かった。また、種々の極性効果の相対的な大きさを意味する分離の選択性の点では両者に大きな違いはなかった。一方、GCとSFCの分離の選択性はかなり大きい。SFCとLCの条件での保持特性の比較を、順相系で行った。GCとSFCの間の違いほど大きい選択性の差は観測されなかった。上述のSFE装置とスプリットレス試料導入装置を備えたGCを直結し、オンラインSFE-GCを組み立てた。抽出管とリストリクターで決まるSFEの輸送特性と溶質、マトリックス、超臨界流体によって決まる抽出特性のコンボリューションとして、溶質の溶出曲線を評価する方法を考案し、溶出時間など溶出条件を最適化する方法を検討した。これは実試料への適用において特に重要となる。また、上記のSFCの保持特性のSFEへの適用を検討した。幾つかのタイプの溶質化合物を選び、抽出時のコソルベント効果を調べた。
土壌中トリチウム移行モデルの構築と汚染拡大防止策の効果実証

九州大学箱崎キャンパス内6箇所で採取した天然土壌を試料として、トリチウム移行挙動に関する基礎実験を行った。トリチウム透水実験では、土壌充填層にトリチウム水を注水し、充填層から排出される水量とそのトリチウム濃度の経時変化を測定した。水およびトリチウムのマスバランスから、注入量に対する充填層内蓄積率を求めたところ、水に比べてトリチウムの蓄積率が高いことを明らかにした。これは、土壌中に吸着水、層間水、構造水等として存在する軽水素とトリチウムが同位体置換することによる効果である。この結果は、土壌中でのトリチウム水の移行挙動予測に軽水の移行モデルをそのまま適用することは適切でないことを示す。核融合炉の実現にむけて社会の理解を得るためには、その恩恵や安全対策だけでなく最悪の異常事象によって、公衆・環境がどれほどの影響を受けるのか、科学的根拠に基づいて誠実に説明していく必要がある。本研究では、未だ確立されていない土壌中でのトリチウム移行モデルの構築を目的としている。初年度は、九州大学箱崎キャンパス内6か所の土壌を採取し、土性分析(含水比、土密度、比表面積、粒度分布、X線分析など)及びトリチウム透水実験を実施した。土壌試料は、未舗装歩道や林、グラウンドから採取したが、含水比は比表面積に応じて増加しており、採取場所による違いは見られなかった。土密度は6試料とも一般的な土密度の範囲内であることが確認された。九州大学工学部RI実験室にグローブボックスを設置し、ボックス内にて土壌充填カラムへのトリチウム透水実験を行った。カラムからの排水量とトリチウム濃度の経時変化を測定した。排水速度をDarcy則にて解析したところ、透水係数はCreagerの推算値に近い値が得られた。水の透水速度については、Creagerらの推算式が適用できることが確認された。水・トリチウムバランスから、供給量に対する土壌保持量の割合は、6試料とも水よりトリチウムの方が大きく、供給したトリチウム水が単に空隙等に保持されるだけでなく、土壌粒子が含有する水素との同位体交換反応によってもトリチウムが保持されることを明らかにした。このことは、土壌中でのトリチウム水移行を予測するには、水の移行モデルだけでは不十分であり、土壌粒子・粘土鉱物における水素同位体交換反応を考慮しなければならないことを意味する。なお、トリチウム透水実験後の土壌に対するトリチウム回収実験も開始した。本研究では、未だ確立されていない土壌中でのトリチウム移行モデルの構築を目的とする。H25年度は、九州大学箱崎キャンパス内6か所の土壌を採取し、土性分析とトリチウム水透水実験を実施し、吸着・吸収・同位体交換反応により土壌粒子にトリチウムが捕捉されることを定量的に明らかにした。H26年度は土壌粒子に捕捉されたトリチウムの放出挙動に注目した実験を実施した。土壌粒子は、吸着水・層間水・構造水といった水を保持しており、トリチウム放出とこれらの水の放出とを関連付けて考察するため、水分計を購入して水蒸気放出挙動も調べた。トリチウム水を透水させた土壌充填層に蒸留水を透水させたところ、充填層内に捕捉されたトリチウムの40%96%が流出した。水パージにより残留トリチウムの大部分が排出されるものの、排出率は土壌によって大きく異なることが示された。透水によって残留トリチウムの90%が回収された土壌試料についてはさらに詳しく調査した。蒸留水に浸漬した場合、トリチウムの放出が緩やかに進行するものの、その速度は遅く、およそ200日の浸漬でも推定残留量に対する放出量はごく僅かであった。アルゴン気流中で1000°Cまで加熱することにより推定残留量の4%は放出されたものの、大部分は土壌粒子中に残留することが示された。トリチウムバランスによる推定残留量についても検証が必要であると考えており、次年度、トリチウム捕捉・放出実験の再現実験と、土壌粒子の完全分解等によるトリチウム残留量評価法を検討する。H27年度は、土壌粒子のみならず、代表的粘土鉱物や吸着材をトリチウム水へ浸漬し、トリチウム捕捉現象について調査した。土壌粒子を浸漬させたトリチウム水中のトリチウム濃度は、時間とともに減少した。これは、土壌粒子中の軽水素と水中のトリチウムとの同位体交換反応によると考えられる。

トリチウムの捕捉速度は、土壌試料によって大きく異なり、19日以内に平衡に達するものから62日後も捕捉が続くものまであることがわかった。捕捉速度の違いは、含まれる粘土鉱物の構造に起因すると考えられる。粘土鉱物と吸着材については、トリチウム水の顕著な濃度減少は見られなかった。その後、トリチウム水に浸漬したカオリナイトについて、一部を高温加熱したところ、トリチウムが放出された。粘土鉱物へも土壌粒子と同様にトリチウムが捕捉され、その回収には高温加熱が必要であることがわかった。H25年度実施したトリチウム水透水実験に対する数値解析コードを作成した。当初計画通り、土壌粒子のみならず、粘土鉱物や吸着材へのトリチウム捕捉に関する実験を実施し、トリチウム水透水実験に対する数値解析コードを作成するなど、順調に進捗している。核融合炉の実現に向けて社会の理解を得るためには、その恩恵や安全対策だけでなく最悪の異常事象によって、公衆・環境がどれほどの影響を受けるのか、科学的根拠に基づいて誠実に説明していく必要がある。本研究では、未だ確立されていない土壌中でのトリチウム移行モデルの構築を目的とする。H25年度は九州大学箱崎キャンパス内6か所の土壌を採取し、土性分析とトリチウム水透水実験を実施し、吸着・吸収・同位体交換反応により土壌粒子にトリチウムが捕捉されることを定量的に明らかにした。H26年度は土壌粒子に捕捉されたトリチウムの放出挙動に注目した実験を実施した。H27年度は土壌粒子のみならず、代表的粘土鉱物や吸着材をトリチウム水へ浸漬しトリチウム捕捉現象について調査した。H28年度はトリチウム捕捉・放出挙動に強く寄与する吸着水、層間水、構造水の脱離挙動を把握するため、6つの土壌試料をアルゴン気流中で1000°Cまで等速昇温加熱した。6つの試料からは、ピーク高さは異なるものの、加熱に伴う4つの放出ピークが観測された。ピーク1は約100°C、ピーク2は200300°C、ピーク3は450500°C、ピーク4は約580°Cである。ピーク1および2は層間水、ピーク3および4は構造水の放出と考えられる。なお、水蒸気の放出は、低濃度ではあるが1000°Cでも継続して観測されており、粘土鉱物構造内に安定に存在する構造水の放出には、長時間の高温加熱が必要であることがわかった。H27年にトリチウム水に浸漬させていた土壌試料のひとつを、同様に加熱し、トリチウム放出挙動を調べた。トリチウムの多くは、層間水の脱離とともに放出されることが明らかにされた。更には、トリチウム水の土壌漏洩事故を想定し、トリチウムの拡散を抑制するための手法として、土壌に吸着材を混在させる方法を提案し、土壌・吸着材混合充填層へのトリチウム水透水実験を実施した。九州大学箱崎キャンパス内6箇所で採取した天然土壌を試料として、トリチウム移行挙動に関する基礎実験を行った。トリチウム透水実験では、土壌充填層にトリチウム水を注水し、充填層から排出される水量とそのトリチウム濃度の経時変化を測定した。水およびトリチウムのマスバランスから、注入量に対する充填層内蓄積率を求めたところ、水に比べてトリチウムの蓄積率が高いことを明らかにした。これは、土壌中に吸着水、層間水、構造水等として存在する軽水素とトリチウムが同位体置換することによる効果である。
弱い結合を持つ分子系に対する高速な第一原理分子動力学法の開発と応用

計算機性能の目覚ましい進歩を背景に、電子状態理論の対象はより大規模かつ複雑な分子系へと広がりを見せている。GaussianやGAMESSに代表される効率的な電子状態計算プログラムが入手可能となり、電子状態理論は高性能な分析装置としての地位を築きつつある。現存最もよく用いられている分子理論は、密度汎関数理論(DFT)である。DFTが実験化学者にも受け入れられたのは、概念的簡潔さと、計算の容易さによる。波動関数埋論(WFT)と比較して、計算のコスト/精度の比が格段に小さいのが特徴である.現存、大規模分子系を半定量的に扱う方法としてはDFTが最有力である.しかし、DFTは理論的に解決すべき多くの問題を抱えている。Van der Waals結合の記述の悪さや、反応障壁の過小評価である。課題はいかにしてより良い交換・相関汎関数表現を得るかにある。このよな背景に基づき、私たちは、水素結合やVan der Waals結合などの弱い相互作用を定量的に記述するDFTの開発を行ってきた。弱い相互作用を記述するには、長距離の交換相互作用と分散力を取り込まねばならない。具体的には、二電子演算子のEwald分割に基づくLC法【J. Chem. Phys., 115, 3540 (2002)】と、Anderssonらによるポテンシャル【Phys. Rev. Lett., 76, 102 (1996)】を取り入れたLC+vdW法を開発し、van der Waals結合の定量的記述に成功した。DFTおけるプレークスルーである。さらに様々な物理的起源を持つ分子間相互作用をバランスよく高精度に記述することを示し、大規模分子の高精度計算への道を拓いた。生体内で最も重要な物質の一つであるタンパク質の構造を決定する主要な要因は、水素結合やvan der Waals(vdW)力などの弱い相互作用である。また機能性タンパク質の多くが、分子内の相補的な水素結合の結合交代を通してプロトン移動を行い、各種生理機能を発現している。一方、合成化学の分野でも近年、弱い相互作用を駆動力とする分子の自己集合現象を活用した反応が注目されている。これらの反応は、従来の化学合成では作れない、様々な巨大構造体を自発的かつ定量的に合成できるため、今後の合成化学の大きな柱となる可能性を秘めている。このように、化学における弱い相互作用の重要性は、いくら強調してもしすぎることはない。弱い結合に関する統一・整理された知見を得、その制御法を確立することは21世紀の化学の最重要課題である。そしてその実現には、実験データの蓄積と、理論による現象のより本質的な理解が不可欠である。しかし、現状の理論化学には、「弱い結合の算出は大変困難である」、「リアル系をモデル化せずに扱うには膨大な計算costがかかる」という二つの大きな問題が存在する。そこで本申請課題では、これらの問題を解決し、弱い結合を持つ分子系の反応をシミュレートする高精度かつ高速な計算法を開発する。具体的には申請者が修士研究で開発した密度汎関数法(DFT)に基づくvan der Waals力計算法であるLC-DFT+ALL法を発展させ、弱い結合系に対して一般的に適用可能な計算方法を確立する。この目的のため本年度は,LC-DFT+ALL法を用いて様々なvdW系,及び水素結合系への適用を行い,その適用性を検討した。その結果,LC-DFT+ALL法は,vdW力を非常に精度良く算出するものの,水素結合を若干過大評価することがわかった.生体内で最も重要な物質のひとつであるタンパク質の構造を決定する主要な要因は、水素結合やvan der Waals結合などの弱い相互作用である。また近年、弱い相互作用を駆動力とする分子の自己集合現象を活用した合成化学が注目を集めている。これらの重要な現象に対する統一・整理された知見を得、その制御法を確立するためには、理論による現象の本質的な理解が不可欠である。しかし現状の理論化学には、「弱い結合を算出するには高精度計算が必要」、「大規模分子をモデル化せずに高精度計算にかけることは計算負荷上困難」という二つの相容れない問題が存在する。本研究ではこの問題を解決し、弱い結合を持つ分子系の化学反応をシミュレートする高精度かつ高速な計算法を開発することを目的としている。具体的に本研究員が修士研究で開発した密度汎関数法(DFT)に基づくvdW計算法であるLC-DFT+ALL法を発展させ、弱い結合系に対して汎用的に適用可能な電子状態計算法を確立することを目指している。採用初年度の研究において、LC-DFT+ALL法は分散力が結合エネルギーの大部分を占める純粋なvdW結合を極めて精度よく再現するものの、電荷移動力や静電相互作用が重要な寄与をする水素結合を過大評価することを見出し、その原因がLC法における長距離交換相互作用の取り込みが不十分であることと、ALL汎関数の近距離からの寄与のdampingが適切でないことが原因であることを示した。採用2年度、これらの点を修正することにより、さまざまな種類の分子間相互作用をバランスよく記述することのできる方法に拡張した。さらにこの方法が、π電子richな不飽和炭化水素間のstacking相互作用を精度よく見積もるという特徴に着目し、サイズの異なる一連の多環芳香族化合物に対して2層、および3層モデルを用いて面間相互作用を詳細に計算した。これらの計算を無限系に補外することにより、バルクのgraphiteの剥離エネルギーを見積もった。この研究は、クラスター計算を無限系の物性予測に適用し得る可能性を示唆した点で重要である。

計算機性能の目覚ましい進歩を背景に、電子状態理論の対象はより大規模かつ複雑な分子系へと広がりを見せている。GaussianやGAMESSに代表される効率的な電子状態計算プログラムが入手可能となり、電子状態理論は高性能な分析装置としての地位を築きつつある。現存最もよく用いられている分子理論は、密度汎関数理論(DFT)である。DFTが実験化学者にも受け入れられたのは、概念的簡潔さと、計算の容易さによる。波動関数埋論(WFT)と比較して、計算のコスト/精度の比が格段に小さいのが特徴である.現存、大規模分子系を半定量的に扱う方法としてはDFTが最有力である.しかし、DFTは理論的に解決すべき多くの問題を抱えている。Van der Waals結合の記述の悪さや、反応障壁の過小評価である。課題はいかにしてより良い交換・相関汎関数表現を得るかにある。このよな背景に基づき、私たちは、水素結合やVan der Waals結合などの弱い相互作用を定量的に記述するDFTの開発を行ってきた。弱い相互作用を記述するには、長距離の交換相互作用と分散力を取り込まねばならない。具体的には、二電子演算子のEwald分割に基づくLC法【J. Chem. Phys., 115, 3540 (2002)】と、Anderssonらによるポテンシャル【Phys. Rev. Lett., 76, 102 (1996)】を取り入れたLC+vdW法を開発し、van der Waals結合の定量的記述に成功した。DFTおけるプレークスルーである。さらに様々な物理的起源を持つ分子間相互作用をバランスよく高精度に記述することを示し、大規模分子の高精度計算への道を拓いた。
低次元導体における量子トポロジカル物質の創製とその新規量子輸送現象の探索

脱カルコゲナイド法によるナノ結晶創製法の確立により、新しい電荷密度波構造を多数発見した。その中でも特に階層的電荷密度波構造についての解析を進め、JPSJに投稿・掲載された。そこで新たな電荷密度波相の報告と2次元電子系の階層構造一般式という新しい概念の提案を行った。TaSe2トポロジカル結晶作成のためのテンプレートとなるTaSe3トポロジカル結晶の量産に向けての合成条件出ししている過程で、再現性の向上とリング・チューブ形状のトポロジカル結晶を作り分ける大まかな条件が得られた。先駆者の研究にてトポロジカル結晶は針状結晶が液滴に巻きつくパターンと、壁面に液滴が遺留集積するパターンの2つのメカニズムで作られる事が判明している。今回新たに前者は低温成長でリング結晶が得られる傾向にあり、後者が高温成長でチューブ結晶が得られる傾向にある事を発見した。これは他のMX3トポロジカル結晶の量産性向上にも有用な知見である。TaSe3トポロジカル結晶のTaSe2化には成功したが単結晶が得られていない。電気炉による全体加熱法では脱カルコゲナイド反応がトポロジカル結晶の至る所で同時に起こり、繋ぎ目がシームレスにならず多結晶化してしまう。局所過熱による選択的な脱カルコゲナイド法として操作型電子顕微鏡の電子ビーム照射を試行したが、与えたエネルギーの逃げ方に試料依存性があり、実用化に時間がかかる。TaSe2ナノ結晶の伝導特性を得るための技術確立に幾つかの問題点が明らかになった。SiN基板上での選択的脱カルコゲナイド反応は必要な温度に至る前に電子ビーム照射によるチャージアップのため基板が破損するため、TEMで像の直接観察を出来る条件を残したままチャージを逃がす工夫をする必要がある。新しい電荷密度波相を示す試料の量産性を上げればカーボンナノチューブ等で培われた技術を用いられるが現状ではそこまでは至らなかった。1:学会発表及び論文投稿第17回国際超伝導シンポジウム(平成16年11月2325日)においてポスター発表を行った。プログラム番号PCP-56、題目は'New synthesizing nano crystal of metal di-chalcogenide charge density wave system'である。本学会において行った発表は遷移金属ダイカルコゲナイドのナノ結晶の合成法と、その合成法によって新たなCDW相を発見したのでその報告を行った。またそれに伴い発表した内容はPhysicaCにおいてISSプロシーディングの形で論文として出版される予定である。現段階(2005年3月15日)において2回目のレフェリーコメントより、再査読の必要は無しとなっており近日中に受理されると思われる。また北大工学部COE主宰の第1回トポロジー理工学における国際会議TOP2005(平成17年3月710日)においてオーラル発表を行った。プログラム番号は8P5、発表題目は'one to two-dimension conversion in topological crystals'である。本学会において行った発表は本研究室で近年創製に成功したリングを始めとするトポロジカル結晶の形状を維持したまま化学反応によって別の結晶を合成し、新たなトポロジカル結晶を作り出した報告を行った。発表内容は来年度創刊される学術論文誌に投稿する予定である。2:研究進行状況当初の研究計画よりやや遅れ、現段階では微小サンプル測定用の基板の試作に成功した所である。FIB加工によって同一サンプルの測定と観察を行える基板の作成を試み、2端子ならば300nm、6端子ならば3μmの長さがあれば測定・観察が可能である。今後の課題としてより微小サンプルを測定可能にする最適な条件出しと試料を端子へ誘導し、導通の確保、微小試料の望んだ箇所を選択変換する条件の最適化を試みる。
ハプスブルク君主国(とその継承諸国)の政治発展

本研究は、政治学研究上の空白となっているハプスブルク君主国とその継承諸国の政治発展をヨーロッパ全体の政治発展の中に位置づけることに寄与する目的をもって始めたものである。研究期間中には研究文献・同時代文献・史資料の収集とその分析をすすめ、その成果の一部として、ハプスブルク君主国のオーストリア側における政治発展を概観した研究(雑誌論文)、東中欧・南東欧地域における政治発展の見取り図を含む論文(近刊の共同研究論文集に所収の予定)、1920年代の当該地域におけるデモクラシーの崩壊事例の研究などをまとめた。本研究の目的は、ハプスブルク君主国の政治発展は、政治学的な観点から分析することにあり、(1)政治発展の観点から見たハプスブルク君主国の政治体制の特質を、二重制度・オーストリア側・ハンガリー側のそれぞれに関して検討し、議院内閣制化・選挙権拡大の二つの次元で見た民主化への制約要因を析出すること、併せて(2)大衆政治への移行、すなわち世紀転換期に始まる農民層の政治化に伴って、それまでの政治体制が受けた挑戦と、それがもたらした政治体制上の変動を各地域別に比較分析すること、(3)戦間期東欧諸国における民主化の困難やデモクラシーの不安定性に対して、君主国の政治発展が残した政治文化・制度的遺産の影響について考察することを具体的な目標としている。本年度は、(1)について、オーストリア側の政治発展の概要をまとめて、論文として公表した(「オーストリア=ハンガリー二重君主国における政治発展の隘路(一)」『法学(東北法学会)』71巻2号)。ライタ川以西の政治発展を本格的に分析するのは私にとって初めての試みであったが、幸いにして既に反響も得られており、本研究の意義について自信を深めることができた。また、引き続きハンガリー側と二重制度の政治発展について検討すべく、資料収集のために国外での調査(平成19年7月25日8月15日、ハンガリー、オーストリア)を行った。(2)については、引き続き文献収集を進めており、(3)については、戦間期のチェコスロヴァキア・ポーランド・ユーゴスラヴィアの政治発展に対するハプスブルク君主国期の政治の影響を検討し、ハンガリーやオーストリアと比較する準備作業を進めた。本研究の目的は、ハプスブルク君主国とその継承諸国の政治発展を政治学的な観点から分析することにあった。本年度は、昨年度に引き続いて戦間期のポーランドとユーゴスラヴィアの政治発展を概観し、年度初頭にこれをペーパーにまとめた。このペーパーは、共同研究「戦間期セミ・ポリアーキー諸国における政治体制変動の研究」の研究成果報告書(平成1719年度科学研究費補助金(基盤研究(B))研究代表者:空井護)にも収められている。また、H・キッチェルトの東欧政治発展論に刺激されて、ハプスブルク君主国の諸地域から、戦間期の独立諸国を経て、第二次世界大戦後の共産主義体制とその後の民主化に至るまでの政治発展を概観したペーパーも作成した。このペーパーの一部は、共同研究「旧ソ連・東欧地域における体制転換の総合的比較研究」(平成1720年度科学研究費補助金(基盤研究(A))研究代表者:林忠行))の成果でもある。以上のような共同研究の枠組も利用した研究と並行して、戦間期から戦後のハンガリーにおいて、独自の民主的社会主義の政治構想を展開した思想家にして政治家であるビボー・イシュトヴァーンのヨーロッパ、とりわけ東中欧諸国の政治発展に関する歴史像をまとめる作業を行い、学部の紀要に発表した。ハンガリー本国の主流派歴史学の立場とも異なる、いわゆる「クルツ史観」と呼ばれる、反ハプスブルクの立場から見た歴史像なのだが、当該地域のネイション形成などに関して興味深い洞察を含んでおり、同論文では、従来は人民派作家との関連で論じられることの多かったビボーが、実際には一貫した民主主義者であったことを強調した。