hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一分子電気伝導特性計測によるナノリンク電気伝導特性評価

真空環境下、室温で走査トンネル顕微鏡法およびMechanically controllable breakjunction (MCBJ)法を用いて再現性のより高い単一分子電気伝導特性計測を報告した。金電極間を1,4-ベンゼンジチオレート分子が架橋した単一分子接合のコンダクタンス値についてこれまで数多くの研究報告例があるが、その値に関しては10_5G_0から0.IG_0に渡る大きく異なる結果が報告されてきた(ここでG_<ο>は量子化コンダクタンス=77.5μS)。このばらつきの原因として単一分子の架橋構造作製の困難さがあげられる。本研究では、ジチオレート分子を絶縁性の自己組織化単分子膜中に希釈・孤立させることにより、再現性の良い単一ジチオール分子の架橋構造め作製に成功2した。この方法により、金電極を架橋した単一ベンゼンジチオール分子接合について、上述の2つの異なる実験手法の両方を用いて、再現性の高いコンダクタンス値を得ることができた。この単一分子架橋構造の作製方法は他の分子にも応用可能であり、更なる展開が期待される。超高真空原子間力顕微鏡を用いて単一分子接合を金電極間に作製し、その分子接合切断力と電気伝導度を同時計測した。ジチオレート分子を化学吸着させた金(111)表面と金コートのカンチレバー探針間の点接触と、その破断を繰り返すことで分子が推率的にその破断電極間を架橋することが期待される。過去の報告例にあるように、金の単原子接触(金原子ワイヤ)は1G0(量子化コンダクタンス、77.5μS)のコンダクタンス値を示すが、ベンゼンジチオレート分子が架橋した場合には1から3桁低いコンダクタンス値を示すことが確認された。分子接合の破断過程で、そのコンダクタンス値は大きく変化し、単一分子のコンダクタンス値を決定することが困難であった。コンダクタンス値が変化する原因として、破断過程での分子-金属接触の結合状態の変化が考えられる。本研究ではコンダクタンスと同時に切断過程での力の計測を行うことで、その結合状態とコンダクタンスの関連を明らかにすることを第一の課題とした。1G0のコンダクタンス値をしめす清浄な金単原子接触の切断力は約1.5nNの値を示すことが知られているが、分子の存在下でも同等の(金単原子接触の)切断力を示すことが確認された。金単原子接触と比較して、分子接合の切断力は小さい値(0.8nN以下)を示すことが分かった。また、切断力を示す分子接合は、コンダクタンスヒストグラム中に優位なコンダクタンス分布を示し、単一分子のコンダクタンス値を決定することができた。次年度、その研究成果を雑誌論文で発表予定である。
消化器癌に対するＨＢ－ＥＧＦ－ＣＴＦを標的とした新規治療法とバイオマーカーの開発

そこでHB-EGF-CTFが胃癌浸潤能を誘導するメカニズムの解明のため、wt-HB-EGFおよびHB-EGF-CTF強制発現胃癌細胞株を使用し、浸潤・転移に関与する基知の遺伝子とHB-EGF-CTFとの関連性を検討し胃癌浸潤に関わる候補遺伝子を抽出した。次に、抽出した責任遺伝子と胃癌進展における臨床的意義を検討するため、臨床ステージの異なる35例の胃癌組織検体を使用しそれら数種のタンパクの免疫組織化学染色を行ないある種の関連性を同定した。また近年HER2陽性胃癌に対しtrastuzumabが使用されているが、trastuzumab不応例および耐性例も存在しその耐性メカニズムは依然として不明である。HB-EGF-CTFはHER2と同じEGFRファミリーのリガンドであり胃癌細胞増殖・浸潤に深く関わることから、HER2耐性にも関わる事が示唆され、HER2発現胃がん細胞株を使用し、HB-EGF-CTFの意義に関しても同時に検討した。切除不能進行大腸癌に対してセツキシマブやパニツムマブといった抗EGFR抗体薬が臨床的に使用されているが、これらの薬剤はKRAS遺伝子に変異がある大腸癌に対しては臨床的効果を示さないことがわかっている。さらにKRAS野生型の症例のなかでも一部の症例に効果を示すのみであり、抗EGFR抗体の治療効果予測因子を発見することは、無駄な副作用を減らすことや医療経済的にも大変重要な課題である。我々の過去の胃癌の検討において、HB-EGF-CTFの核移行が多くみられる症例においてはEGFRシグナル伝達経路を抑制するだけでは抗腫瘍効果としては弱いことがわかっていることから今回、抗EGFR抗体薬が使用されたKRAS野生型のヒト大腸癌組織に対して抗HB-EGF-CTF抗体により免疫組織化学染色を行い臨床病理学的に検討した。申請者らは、HB-EGF-CTFの核移行が胃癌細胞の浸潤能、および実際のヒト胃癌組織の浸潤程度に相関する事を過去に報告したが、そのメカニズムは不明であり将来HB-EGF-CTFを治療ターゲットとする根拠としては不十分であった。本年度は、HB-EGF-CTFの核移行を起点とする胃癌細胞浸潤促進メカニズムの解明のため、過去に作成したHB-EGF-CTFが核に移行しないHB-EGF-mC発現胃癌細胞株と、核に移行するwt-HB-EGF発現胃癌細胞株に対してマイクロアレイ解析を行い、両群間での発現の異なる複数の遺伝子候補を抽出した。それらがタンパクレベルで変化を示すかどうかを、上記の2つの異なるHB-EGF発現胃癌細胞株を用い評価を行い、HB-EGF-CTF関連因子の絞り込みを行った。これらの作業で得られた結果は、HB-EGF-CTF核移行が癌細胞へ及ぼすメカニズムの解明には必須であり、次の研究ステップへ移行する上で大変重要と考えられる。申請者らはHB-EGF-CTFの核移行が胃癌細胞の増殖および浸潤能、また実際のヒト胃癌組織の浸潤程度に相関することを過去に報告したが、そのメカニズムは不明であった。HB-EGF-CTFの核移行を起点とする胃癌細胞浸潤促進メカニズムの解明のため、過去に作成したHB-EGF-CTFが核に移行しないHB-EGF-mC発現胃癌細胞株と、核に移行するwt-HB-EGF発現胃癌細胞株の網羅的比較において発現の異なる複数の遺伝子候補を抽出し、検討を行い胃癌悪性化の一躍を担っている可能性が示唆されるものをみとめた。ADAM12により膜結合型のproHB-EGFが切断されることにより、細胞外領域のHB-EGFは切断・分泌されEGFRのリガンドとして作用する一方、切断された後に細胞内に残るHB-EGF-CTFは、核内へ移行し細胞シグナル伝達物質として作用し細胞増殖や浸潤に寄与する。つまり、HB-EGF-CTFの核移行シグナルはADAM12によりコントロールされており、その核移行を抑制するには、上流であるADAM12の制御が重要である。胃癌切除標本を使用したADAM12の免疫組織化学的検討においては、正常組織に比べADAM12の有意な発現増強をみとめ胃癌において活性化されているHB-EGF-CTFの核移行との関連をみとめた。HB-EGF-CTFの核移行を特異的に抑制することは困難であるため、ADAM12を標的とした治療が今後有用である可能性が示唆された。網羅的解析を行い、HB-EGF-CTF核移行に関わる複数の遺伝子候補を抽出したが、研究人員の欠員のため各々の因子の絞り込みに時間を要した。消化器内科HB-EGF-CTFの標的遺伝子を把握後、腫瘍移植動物モデルにより評価をする。胃癌組織を用い、抗HB-EGF-CTF抗体による免疫染色を行い化学療法に対する反応および予後との相関を調べる。HB-EGF-CTFの胃がん浸潤に関わる候補遺伝子ならびにタンパクを数種同定し、現在その詳細を検索中である。しかしながらブロードワイドな網羅的解析はまだ未施行であり、そのため次ステップの細胞実験の遂行が遅れている。研究人員の欠員に加え、他のプロジェクトにより研究時間が割かれため、本来の予定より研究進捗が遅延した。まずは現時点で抽出したHB-EGF-CTF関連タンパクを用い、胃癌臨床検体に対してさらに追加の免疫組織化学染色を行う。引き続き胃癌細胞レベルでのHB-EGF-CTFの浸潤ならびに抗がん剤耐性に対するメカニズムについて検討を行い、これらでよい結果が得られれば、腫瘍移植モデルによる追加検討を行う。

胃癌細胞ならびに大腸癌細胞を使用し、細胞レベルでのHB-EGF-CTFの働きについて検討を行う。現在同定している複数のHB-EGF-CTFの核移行に伴う胃癌浸潤に関わる候補因子をsiRNAを用いてノックダウンし癌細胞浸潤への影響を評価するとともに、腫瘍移植動物モデルにおいても確認する。これらの実験のため、未使用研究費は各因子のsiRNAオリゴや分泌タンパク濃度測定のためのELISA、ヌードマウスの購入にあてる。また免疫染色のための抗体の購入にもあてる。2013年度中にマイクロアレイを施行し、ブロードワイドに網羅的探索をする予定であったが、別のプロジェクトに時間を取られ既知のHB-EGF関連遺伝子の解析・探索にとどまった。また腫瘍移植動物モデルを本年度中に開始する予定であったが、胃がん浸潤に関わる候補遺伝子スクリーニングに時間を要し開始できなかった。早期にマイクロアレイを施行し、さらにブロードワイドな関連遺伝子の探索を行い、胃癌細胞実験を行い、さらに腫瘍移植動物モデルへと移行する。マイクロアレイにて抽出された標的因子とHB-EGF-CTFの関連性をPCR、ウェスタンブロットで評価する。抗がん剤併用下に癌細胞増殖や浸潤能の評価を行ないHB-EGFならびにHB-EGF-CTFならびにその標的因子との関連性を検討する。
３歳児の「生きられた時間」を探る保育実践研究－生活と発達の連続性を問い直す－

本研究は現象学的方法を用い、3歳児の時間性について保育実践を通して明らかにすることを目的としている。研究の4年目である平成30年度は、昨年度行った1認定こども園における3歳児クラスにおける参与観察をもとに、2認定こども園の実践についての文献および現象学的時間論を整理することを通し、3「3歳児クラスの時間性についての一考察ー認定こども園での生活に着目してー」として、日本保育学会において口頭発表を行った。3では、在園期間や在園時間が異なる多様な子どもが共に生活している認定こども園において、新入園児がくわわり、在園時間も様々である3歳児クラスの子どもたちの時間性について現象学的視点から以下の二つの観点を見出し考察した。・適切なテンポに対する感覚ボルノーは、時間は体験に応じて別の「テンポ」を持つことを指摘し、仕事と余暇では時間を生きる仕方は異なっていると言う。3歳児として適切なテンポと、1日の生活の流れにおいてその都度求められるこども園の時間における適切なテンポを考える必要がある。「流れ」や「雰囲気」という言葉で表現される保育環境における時間性を意識することで、子どもたちに対する質の高い保育の保障へとつながることが示唆された。・時計時間を超えた「いま」の拡がり子ども園では、特に3歳児が2歳児に自分が過ごした保育室に行くと安心したり嬉しそうにする姿がしばしばある。これは2歳児の保育室から過去の自己が「いま」の自己とともに知覚され、過去を伴った厚みのある「いま」を生きることによって自己が安定していったと解釈できる。物理的に「いま」はいない自己や仲間との時間的・存在的つながりを子どもたちは感じ、そこで不安になったり安定したりすることが明らかになった。平成28年11月平成29年8月末まで、産前産後休暇及び育児休業を取得しており、29年度は十分に研究することが困難であり、研究の進捗は29年度の時点でやや遅れていた。平成30年度においても、本務先の業務と子育てとの両立が難しく、研究に取り組む時間が十分に確保できない状況にあり、研究は引き続きやや遅れている状況にある。特に今年度は、論文の形式までまとめることができず、研究成果の発信については、日本保育学会での口頭発表1件にとどまっている。こども園の観察も十分な時間を確保することが困難であった。また、研究で得られた成果を実践へ還元していく機会として、観察協力園の保育者を中心とした研究会を開く予定であったが、本研究を成果を総合的にまとめるにまではいかなかった。以上のことからやや遅れていると判断する。よって、平成31年度(令和元年度)においても研究を継続し、成果をまとめ、発信していく作業を行う。幼稚園での観察事例を整理し、「3歳児と5歳児の時間性の違いについてー実践事例の検討からー」として、3歳児と5歳児のごっこ遊びにおける役割分担のあり方の内実を探るため、時間感覚の違いに着目し、現象学的視点からまとめた研究を平成31年度(令和元年度)に日本保育学会において発表する。また、保育実践研究の可能性を考えるシンポジウムにおいてシンポジストとして登壇予定である。そこでは、保育者に主観的に捉えられたことを研究としてどのように位置づけていくことができる、現象学的に子どもの生きられた経験を問う本研究の研究に対する基本的姿勢についても言及する。また、本年度は研究の最終年次であるため、これまでの研究成果をまとめ、観察協力園の保育者を中心に、実践者を対象とした研究会を2月に開催する。本研究は、3歳児の時間性を保育実践を通して明らかにすることを目的としている。研究の初年度である27年度は、1幼稚園3歳児クラスでの参与観察による事例の蓄積と、2時間についての文献研究を中心に行ない、28・29年度の中心課題となる、3事例の解釈を深め、3歳児の時間性の本質を構成するサブテーマごとに研究の形にまとめるための土台作りにあたった。1の参与観察は、幼稚園において4月末より継続して22回、3歳児クラスにおいて行なった。基本的に登園から昼食までの3時間を観察し、行事や夏季保育時にも観察を行なった。得られた事例は文書の形で蓄積し、担任保育者と共有した。1・3学期末には、担任保育者にヒアリングを行い、実践知を言語化した。現場とは、互恵的で良好な関係を築くことができている。2の文献研究では、現象学的な時間論を中心としながら、心理学や分析哲学等の文献も購読し、時間研究に対する学術的背景を幅広く知ることに努めた。また、同時に保育学および教育学における時間の語られ方にも着目しつつ、多様な「時間」に対する解釈を、保育での「時間」の文脈へとつなぐ視点、1で得られた事例をより深い解釈にもたらす視点を模索している最中である。3のサブテーマごとに研究の形にまとめていく作業については、事例を解釈していくなかで、いくつかのサブテーマが浮かび上がってきた。特に、3歳児クラスの子どもたちの独自性が顕著に表われるテーマとして、「遊びにおける時間性」、「自我と時間性」、「『みんなの時間』に対する意識」といったテーマでより事例を精査し、研究の形にまとめていく方針である。また、こうした3歳児クラスの子どもたちに、保育者はどのように関わっているのかについても、時間性というテーマから探っていきたい。1の参与観察については、4月より幼稚園の3歳児クラスで継続して実施できた点では、おおむね順調に進展しているといえる。また、参与観察において蓄積した保育事例も文書化し、現場とも共有することができており、現場との関係も良好であり、研究基盤はできているといえる。

しかし、27年度当初に予定していた保育所または認定こども園での参与観察は、他業務との兼ね合いで実現することができなかった。保育所または認定こども園において、長い時間を生活する子どもたちの、独自の時間性を探るための参与観察を行うことが必要である。ただし、27年度に保育所または認定こども園での参与観察が困難な場合の想定も当初の研究計画に組み込んでいた。28年度、29年度に、保育所または認定こども園での参与観察の回数を重ねることで、課題は解決されていくと考える。2の文献研究、3の研究の形にまとめていく課題については、集中して取り組む時間を確保することの難しさがあったが、可能な時間を有効に使い、何かしら考えを言葉にして残していくことを心がけた。まだ、研究内容を外へ向けて発信するまでには至っていないが、その素地は粗方できてきていると考える。本研究は、3歳児の時間性を保育実践を通して明らかにすることを目的としている。研究の2年目である28年度は、27年度より引き続き、1幼稚園3歳児クラスでの参与観察による事例の蓄積と、2時間についての文献研究を行った。また、3事例の解釈を深め、3歳児の時間性の本質を構成するサブテーマごとに研究の形にまとめることを行なった。28年11月より産前産後および育児休暇を取得したこともあり、1の参与観察は、1学期と2学期の5回にとどまった。ただし、27年度に継続的に参与観察を行なったこともあり、幼稚園における事例はかなり蓄積されており、その整理を進めた。2の文献研究においては、主に木村敏やメルロー=ポンティを中心に、現象学的時間論を読み込む作業を行い、3の研究の形にまとめていくための理論の整理をすすめた。3については、3歳児の自我と時間性をテーマに、木村敏の現象学的時間論を手がかりにしながら、研究論文「3歳児クラスの時間性と自己についての一考察ー現象学的視点から幼児の時間性を探るー」をまとめ、十文字学園女子大学紀要第47集に発表した。具体的には、「いま」という時間性、自己同一性と時間性といった2つの視点から、3歳児クラスの保育事例を解釈し、3歳児に特徴的な時間性について明らかにした。この論文は、3歳児の時間性を議論するための基本的視点を明示した内容であり、以降の研究の土台として位置づくものと捉えている。また、「3歳児クラスにおける時間性を探るー仲間と共に生活することに着目してー」、として、「みんなの時間」という観点から事例を整理し、研究の形式にまとめており、29年度初めに関連学会において発表する。28年12月に出産したため、同年11月より産前・産後休暇を取得した。なお、29年8月末まで育児休暇を取得予定である。また、妊娠に伴う体調不良等により、28年5月に予定していた学会での発表を取り消し、遠方での学会発表を見合わせたことにより、研究内容の発信が当初の予定より遅れている状態にある。参与観察については、幼稚園での事例は十分に収集し、整理も進められているが、28年度夏以降に予定していた、認定こども園での参与観察が上記の理由により実現できないままでいるため、こども園で過ごす子どもたちの事例の収集ができていない。
日本の住宅における温熱環境評価のための新しい着衣熱抵抗の測定方法の検討

本研究の目的は簡単に様々な姿勢でのclo値を測定可能な新しい方法を開発することである.この目的のため,人体と熱流束計および人呼気代謝分析装置を用いたclo値測定実験を行い,サーマルマネキンによる実験結果と比較検討した.サーマルマネキンと比較して人体によるclo値は小さくなる傾向があった.人体は気温の違いや衣服の有無に対して,体表面からの放熱量を約60[W/m2]に保った一方で,皮膚温を29から32°Cに変動させた.これは体温調節機構の働きによるものであり,このために人体によるclo値が小さくなると考えられる.体温調節機能を前提とした人体を用いた新たな着衣熱抵抗測定方法の開発が必要である.平成26年度に行なう予定である被験者を使う二つの実験(人体からの放熱量を熱流計で測定し,その熱流量より衣服の熱抵抗を測定する実験と,人体からの放熱量を呼気代謝分析装置を使って測定し,その熱流量より衣服の熱抵抗を測定する実験)に先立って,被験者の負担軽減や正確な測定を実施するために,人体を使った二つの測定実験に対して十分に修練を積んでおく必要がある.また,床面との接触伝導による人体と床面との熱交換を考慮する必要のある臥位や平座位での測定を行なうためには,現有の人工気候室の床面に新たに人体からの熱授受量を測定する熱流測定装置の追加設置が必要となる.そこで25年度は,人工気候室床面に熱流計を設置したうえで,人体からの放熱量を熱流計で測定する新しい方法と,呼気代謝分析装置で測定する方法によるclo値測定の予備実験を行った.その結果,人体からの放熱量を熱流計で測定する方法については,被験者の体調や周囲の温度条件,熱流計を貼る皮膚表面の位置によって測定値に差がみられること,そのため被験者の体調管理と温度条件の設定,熱流計貼付位置の検討などの課題が明らかとなった.26年度の本実験ではこれらの課題の対策を考慮した方法での実験実施を検討している.なお,当初の予定では25年度中に連携協力者が所属する機関が所有するサーマルマネキンを使ったclo値測定実験も行う予定であったが,25年度後半に研究代表者が所属する機関に新たに人工気候室とサーマルマネキンが導入されることとなったため,予定を変更し,26年度に新たに導入されたサーマルマネキンを使ったclo値測定予備実験を行うこととした.平成25年度は女性被験者と熱流束計を用いて,日本の冬季の住宅内で女性によく着られている衣服組み合わせの着衣熱抵抗を測定する実験を行った.設定環境条件(室温条件)が20°Cと快適とされる気温よりも低温であったことの実験結果への影響が考えられたため,次年度以降の実験では設定環境条件の見直しの必要性が示唆されていた.そこで平成26年度は,男性被験者と熱流束計を用いて,日本の冬季の住宅内で男性によく着られている衣服組み合わせの着衣熱抵抗を測定する実験を行った.前年度実験の考察を踏まえ環境設定条件は22°C,24°C,26°Cに設定した.この実験に平行してサーマルマネキンを使う従来の一般的な方法でも着衣熱抵抗測定実験も行った.熱流束計実験とサーマルマネキン実験の二つの実験で得られた結果の比較から,人体と熱流束計を使った方法での着衣熱抵抗が小さくなる傾向があることを示した.これらの成果については日本建築学会中国支部研究発表会で口頭により発表した.被験者一名だけの結果であることから個人差や再現性の有無の検討のために別の被験者を使った実験が必要であることに言及した.また,人体と呼気代謝分析装置を用いた実験の実験も行った.この実験による着衣熱抵抗の測定結果の検討は平成27年度の課題として残された.人体と熱流束計を用いた着衣熱抵抗測定データの蓄積と再現性の有無を確認するため,前年度とは別の被験者を用いて追加実験を行った.さらに,人体を用いた別の測定方法を検討するため,体表面からの放熱量測定を呼気代謝分析装置による着衣熱抵抗測定実験も行った.追加実験の結果から,サーマルマネキンによる着衣熱抵抗が約0.6cloであったのに対して,人体と熱流束計を使った方法による着衣熱抵抗はおよそ0.2から0.6cloとなり,昨年度の結果と同様に,人体と熱流束計を用いて測定した着衣熱抵抗は,サーマルマネキンによる着衣熱抵抗よりも小さな値になる傾向があることが改めて示された.ただし,測定値には被験者や気温,姿勢の違いによるばらつきがみられた.熱流束計のコードの測定結果への影響が考えられることから,測定方法の改良が課題として残された.人体と呼気代謝分析装置を用いた着衣熱抵抗はおよそ0.3から0.6cloであった.熱流束計による測定結果と同様に,サーマルマネキンによる着衣熱抵抗よりも小さい値となる傾向が示された.被験者や気温,姿勢の違いによる測定結果のばらつきは熱流束計実験よりも少なくなったが,体表面温度の測定をコードがない装置によることが要改善項目として残された.

気温と表面温度および体表面からの放熱量の関係を検討した結果から,気温の高低や着衣の有無に対して,皮膚温を33°Cに一定に制御したサーマルマネキンは最大で約130から90[W/m2]までおよそ50[W/m2]放熱量を変動させるのに対して,人体は皮膚温を23°C変動させて,放熱量を50[W/m2]前後に維持するよう反応することがうかがわれた.このような反応の違いが,サーマルマネキンを使った方法に対して,人体を使った方法での着衣熱抵抗が低く測定される要因となったと考えられた.人体を使った測定方法について,人体の体温調節機能を前提とした測定方法について検討することが課題として残された.本研究の目的は簡単に様々な姿勢でのclo値を測定可能な新しい方法を開発することである.この目的のため,人体と熱流束計および人呼気代謝分析装置を用いたclo値測定実験を行い,サーマルマネキンによる実験結果と比較検討した.サーマルマネキンと比較して人体によるclo値は小さくなる傾向があった.人体は気温の違いや衣服の有無に対して,体表面からの放熱量を約60[W/m2]に保った一方で,皮膚温を29から32°Cに変動させた.これは体温調節機構の働きによるものであり,このために人体によるclo値が小さくなると考えられる.体温調節機能を前提とした人体を用いた新たな着衣熱抵抗測定方法の開発が必要である.当初の計画では26年度には,「人体と熱流束計をつかった測定実験」と「人体と呼気代謝分析装置を使った測定実験」を実施し,それらの測定結果について検討する予定であった.平成26年度はいずれの実験も行った.ただ,「人体と熱流束計をつかった測定実験」については測定結果の分析まで進められたが,「人体と呼気代謝分析装置を使った測定実験」については前記のとおり測定結果の分析までは行われていない.まだ実施していない「人体と呼気代謝分析装置を使った測定実験」の結果の分析は,平成27年度当初に実施する準備を進めている.そのため達成度の区分を「おおむね順調に推移している」と判断した.建築環境工学26年度まで卒業研究の一環として本研究の実験に協力してくれた学生2名が内部進学をし,本年度も在籍している.これらの学生については昨年度の経験から実験に慣れていることと,研究に振り向けられる時間を昨年度よりも長く確保できると見込まれることから,本年度から研究に参加する学生と合わせて,連絡を密にすることによって年度当初からより多くの実験を実施することを計画する.連携協力者が所属する機関が所有するサーマルマネキンを使ったclo値測定実験も行う予定であったが,25年度後半に研究代表者が所属する機関に新たに人工気候室とサーマルマネキンが導入されることとなったため,予定を変更し,26年度に新たに導入されたサーマルマネキンを使ったclo値測定予備実験を行うこととしたため.平成26年度中に和文の査読付き論文として1編投稿したが,データ不足などが理由で採用されなかった.採用された場合にかかると見込まれていた投稿費用が使われなかったため,当初に予定していた予算を使うことがなかった.平成26年度に行なう予定である被験者を使う二つの実験(人体からの放熱量を熱流計で測定し,その熱流量より衣服の熱抵抗を測定する実験と,人体からの放熱量を呼気代謝分析装置を使って測定し,その熱流量より衣服の熱抵抗を測定する実験)に先立って,被験者の負担軽減や正確な測定を実施するために,人体を使った二つの測定実験の予備実験を行うことができたことは当初の予定通りであった.その一方で,当初の予定では25年度中に研究の連携協力者の所属先が所有する設備を借りて行う予定であったサーマルマネキンを使ったclo値測定予備実験が実施できなかった.
環境保全用高性能小型NO_xセンサの設計と開発

本研究は、大気環境用および燃焼排ガス用の高性能NO_xセンサの開発を目指すものである。安定化ジルコニアをベース材料とした混成電位検出式及び電流検出式センサ、補助相材料を用いた限界電流検出式固体電解質センサ、さらに酸化物半導体をベース材料とした抵抗検出式センサについての検討を行い、以下のような知見を得た。1)安定化ジルコニアと種々の酸化物を組み合わせた素子を作製し、NO_xに対する感度を550-700°Cにおいて測定した。その結果、CdCr2O4とWO_3を用いた場合に良好な応答が得られた。素子起電力は20-500ppmの範囲でNO_x濃度の対数に比例した。2)安定化ジルコニアにCdCr2O4またはWO_3電極を付加した素子について、電流検出方式で作動させたときのNO_x検知特性を調べた。その結果、検知極電位を任意に設定すれば、NO2,NO,トータルNO_xをそれぞれ選択的に検知できることがわかった。また、その時のガス感度は濃度にほぼ比例した。3)NASICONとNANO2を組み合わせた限界電流検出式平面型素子について、検知極電位を-150mVに設定して150°CにおけるNO2検知特性を調べたところ、電流応答とNO2濃度との間に10ppb-1ppmの範囲で良好な直線性が得られた。本素子の50ppbに対する90%応答時間は約1分以内と良好であった。また、NO2感度はCO2,水蒸気,その他のガスの妨害もほとんど受けないことがわかった。4)単独酸化物の中でNO選択性が比較的良好なことを見出したBi2O3をベース材料として用い、これに種々の第2成分を添加することにより、NO応答特性の改善を試みた。その結果、NiOを第2成分として用いた場合に最も高いNO感度と選択性が得られることがわかった。また、NiOの添加量としては5wt%が、作動温度としては300°Cが最適であることが判明した。本研究は、社会的要請の強い燃焼排ガス用および大気環境用の高性能NOxセンサの開発を目指すものである。本年度は安定化ジルコニアをベース材料とした混成電位型センサおよび補助相材料を用いた限界電流型固体電解質センサについての検討を行い、以下のような知見を得た。1)安定化ジルコニアと種々のスピネル型複合酸化物を組み合わせた素子を作製し、NOxに対する感度を550°Cにおいて測定した。酸化物の種類によってNOx感度の大きさと変化の方向は異なり、最も高い感度はCdCr_2O4を用いた場合に得られた。素子起電力はNOx濃度の対数に比例し、NO_2に対しては正、NOに対しては負の傾きを示した。またNOx感度は、CO,CO_2,CH_4およびH_2Oによる影響をほとんど受けないことがわかった。本素子の応答機構を明確にするため、空気中およびNOx雰囲気中での分極曲線を測定した。その結果、各NOx濃度での素子起電力値と分極曲線の交点によって求められる混成電位の値がほぼ一致したため、その応答機構は混成電位モデルによって説明できることがわかった。2)NASICONと電極補助相としてのNaNO_2を組み合わせた隔模型素子について、種々の濃度のNO_2ガス中での分極曲線を測定したところ、-50mV付近より負電位側において限界電流が見られた。

そこで、-100mVに検知極電位を設定し、その時の空気レベルからの電流応答とNO_2濃度との相関を200°Cにおいて調べたところ、両者には080ppmの範囲で良好な直線性が得られた。また、本素子のNO_2応答機構については、検知極および対極においてNaNO_2の分解と生成反応がそれぞれ進行するとして考えることができることがわかった。本研究は、大気環境用および燃焼排ガス用の高性能NO_xセンサの開発を目指すものである。本年度は酸化物半導体をベース材料とした抵抗検出式センサおよび固体電解質を用いた電流検出式センサについての検討を行い、以下のような知見を得た。1.単独酸化物の中でNO選択性が比較的良好なことを見出したBi_2O_3をベース材料として用い、これに種々の第2成分を添加することにより、NO応答特性の改善を試みた。その結果、NiOを第2成分として用いた場合に最も高いNO感度と選択性が得られることがわかった。また、NiOの添加量としては5wt%が、作動温度としては300°Cが最適であることが判明した。NO_x感度の濃度依存性については、NO_2に対するよりもNOに対してかなり大きな依存性が得られたため、NO選択性に優れていることがわかった。50ppmのNOに対する応答は、90%応答・回復時間ともに約1分程度と比較的良好であった。また、燃焼排ガス中に存在する種々の共存ガスの感度を調べた結果、NO感度と比べていずれもかなり小さいことがわかった。そのため、本素子は燃焼排ガス用NOセンサとして実際に使える可能性がある。2.安定化ジルコニアと酸化物電極を組み合わせた素子を、電流検出方式で作動させたときの高温でのNO_x検知特性を調べた。まず、検知極にPtペーストだけを用いた場合と酸化物電極としてCdCr_2O_4を用いた場合の分極曲線を500°Cにおいて測定した。その結果、Ptぺーストだけの時には、NOよりもNO_2の方が高い電流値が得られた。ところがCdCr_2O_4電極を用いた場合には、-150+200mVにおいてNO_2よりもNOの電流値の方が大幅に高くなることを見出した。そこで、検知極電位を+100mVに設定して、NOおよびNO_2に対する電流応答の濃度依存性を500°Cにおいて調べたところ、NO_2よりも大幅に高いNO感度が得られ、しかもNO感度は濃度にほぼ比例する応答が得られることがわかった。本素子の他ガスに対する応答は小さく、良好なNO選択性を示すため、高温燃焼排ガス用NOセンサとして使える可能性が高い。本研究は、大気環境用および燃焼排ガス用の高性能NOxセンサの開発を目指すものである。本年度は安定化ジルコニアをベース材料とした混成電位式、電流検出式センサ、および補助相材料を用いた限界電流型固体電解質センサについての検討を行い、以下のような知見を得た。1)安定化ジルコニアの種々の単独酸化物を組み合わせた素子を作製し、NOxに対する感度を550-700°Cにおいて測定した。最も高い感度はWO3を用いた場合に得られた。素子起電力はNOx濃度の対数に比例し、NO2に対しては正、NOに対しては負の傾きを示した。本素子のNOx雰囲気中での分極曲線の測定結果より、本素子の場合もその応答機構は混成電位モデルによって説明できることを確かめた。2)安定化ジルコニアとWO3電極を用いた素子を、電流検出方式で作動させたときの600°CでのNOx検知特性を調べた。
理科教員が安心して連れて行ける地層観察地の開発

小学校から高等学校の理科学習において、学習指導要領に記載されているにも関わらず、地層の野外観察が十分には実施されていない現状がある。本研究は、香川県さぬき市にある雨滝山の露頭を対象として、理科教員が安心して児童・生徒を連れていくことができる地層の野外観察地を構築することを目的としたものである。ここで用いる安心とは、安全でしかも学習効果が高いことを意味する。以下に、安全と学習効果の2つの観点から、これまで実施してきた研究実績の概要をまとめる。安全という観点では、2016年度2017年度にかけて実施してきた露頭の保護対策法の検討を受け、2018年度には「土と石の強化保存剤(TOT)」の塗布を実施し、泥岩等の流出を防止しているところである。計画では2019年3月に最終塗布を実施する予定であったが、天候不順により延期とした。その理由は、TOTの効果を最大限に高めるには、露頭が十分に乾燥している必要があるからである。最終塗布は2019年5月に実施する予定である。高い学習効果をめざすという観点では、これまでの2年間の基礎研究を基に、2018年度は本露頭の形成過程やその教材化、そして産出植物化石等に基づく古植生や古気温の分析を中心に論文化に取り組んだ。このうち、本露頭の形成過程やその教材化についてはすでに論文化を終えたが、産出植物化石等に基づく分析については、現在論文化を進行しているところである。また、本研究で明らかになった本露頭の形成過程や当時の古環境等を平易にまとめたガイドブック「ナマズ博士が追い求めた雨滝山の秘密」を作成し、地元の全小、中、高等学校等を中心に配布した。本研究の成果を広く周知することで、児童・生徒の地元の地層に対する興味・関心を高めるとともに、本露頭の学習価値を学校教員に認識してもらうことで、理科教員が主体的となった地層観察の実施につなぎたい。小学校から高等学校の理科学習において、地層の野外観察がほとんど実施されていない現状がある。本研究は、理科教員が安心して児童・生徒を連れて行くことができる地層の野外観察地を開発することを目的としている。ここでいう安心とは、安全でしかも学習効果が高いことを意味する。以下に、安全と高い学習効果の2つの観点から、これまでの研究実績をまとめる。安全という観点においては、風化が深刻な泥岩層の保護のあり方の検討を進めた。その内容は、露頭保護の専門家等に聞き込みを実施した結果に基づき、露頭面にできるだけ水分を浸透させないための工夫として上方に水路等を設置する方法や、土と石の強化保存剤(TOT)を使った露頭表面そのものを直接的に強化する方法を検討した。水路等を設置する方法については、関係者との協議を重ねたが、予算等の関係で実施が不可能であるという結論に達した。露頭表面の強化については、効果的な液剤塗布法を模索する必要性があることから、有機溶媒を用いて希釈した数種類の濃度の土と石の強化保存剤(TOT)を露頭の一部に塗布し、現在その効果を確認しているところである。高い学習効果をめざすという観点においては、雨滝化石層の形成過程を推定するために、泥岩層の堆積状況や周囲の火成岩の噴出状況等の観察・分析を実施した。その結果、雨滝化石層は中期中新世(約1400万年前)に形成された湖成層で、その後の断層運動で現在の形に変形されたことが明らかになり、その状況を示す適切な観察場所を検討している。また、本露頭から産出する大型植物化石の整理はほぼ終了し、その特徴から古気候を検討する段階に入ったところである。さらに、本化石層から花粉化石の産出が見込まれることが明らかになった。実施計画では、本年度に年代測定を実施し、雨滝化石層の正確な形成年代を求める予定であったが、露頭保護が優先されるべきだとの判断から、露頭上方の水路設置等の検討に入った。その結果は前述するとおりで実現しないことが判明した。水路設置等の予算に当てるべく本年度の予算に計上していた年代測定用の予算を執行してこなかったことから、若干の遅れが生じた。それ以外の点では順調に研究は進んでいる。小学校から高等学校の理科学習において、地層の野外観察がほとんど行われていない現状がある。本研究においては、理科教員が安心して児童・生徒を連れていくことができる地層の野外観察地を構築することを目的としている。この学習効果については,学習指導要領が地層観察に求める,大地の変化が実感できることを最重要課題と考える。以下に、安全と高い学習効果の2つの観点から、2017年度を中心としたこれまでの研究実績をまとめる。安全という観点においては、観察地の露頭の泥岩層の風化による破壊が最優先すべき課題であるとの判断のもと,2017年度は露頭の保護対策を中心に検討した。具体的には有機溶媒を用いて希釈した「土と石の強化保存剤(TOT)」を露頭に塗布し,その後の泥岩層の風化の状況をチェックしてきた。その結果,本対策が露頭保護に有効であるとの結果を得ることができた。計画では地層観察路の設置を考えていたが,長期的な視点から施設の劣化などの問題が避けられないことから断念せざるを得なくなった。

高い学習効果をめざすという観点においては、教材開発の基盤となる地層の形成過程に対する科学的な裏づけとして,雨滝湖成層の形成過程についての検討を実施した。現在はその結果を論文にまとめ投稿している状況である。さらに,大型植物化石及び花粉・胞子化石のリストアップもほぼ終了した。現在はそれらの状況から当時の植生や古気温等に関する考察を行っているところである。また,上記の研究成果をもとにした教材化にも取り組んでいる。その一例として,タブレットpcを用いた野外での地層観察記録の作成,タブレットpcを用いた簡易的な大型植物化石の同定,USBカメラを用いた花粉化石の観察等の実践化を模索,検討中である。安全という観点から露頭の保護対策が急務であるが,本年度中には具体的な対策は実施できなかった。その理由としては,試用した「土と石の強化保存剤(TOT)」の効果を見極めるのに十分な時間をとりたかったことが第一である。また,この効果検討の期間中に本地域を活用した教材の作成をいち早く進めようと考え,教材化に使用すべき次年度の予算を本年度に前倒しして利用したため,露頭全体に塗布する「土と石の強化保存剤(TOT)」が購入できなかったこともその一因といえる。また,本年度までにほぼ学術的な調査を終了し,その成果をまとめておく予定であったが,論文化作業がやや遅れている。しかし,雨滝湖成層の形成過程に関する論文は投稿済みであり,産出する大型植物化石と花粉化石を関連づけた当時の植生等の検討もほぼ終了し,論文化をしている状況にはある。このような状況からして,これらの遅れは深刻な状況だとはいえないと判断している。一方,地層観察地を用いた教材化については順調だと考えられる。ICTを積極的に利用する野外での地層観察の実践例はこれまで筆者の知るところはない。教材の開発は順調に進んでおり,今後の実践によりその効果を確かめる段階にきている。小学校から高等学校の理科学習において、学習指導要領に記載されているにも関わらず、地層の野外観察が十分には実施されていない現状がある。本研究は、香川県さぬき市にある雨滝山の露頭を対象として、理科教員が安心して児童・生徒を連れていくことができる地層の野外観察地を構築することを目的としたものである。ここで用いる安心とは、安全でしかも学習効果が高いことを意味する。以下に、安全と学習効果の2つの観点から、これまで実施してきた研究実績の概要をまとめる。安全という観点では、2016年度2017年度にかけて実施してきた露頭の保護対策法の検討を受け、2018年度には「土と石の強化保存剤(TOT)」の塗布を実施し、泥岩等の流出を防止しているところである。計画では2019年3月に最終塗布を実施する予定であったが、天候不順により延期とした。その理由は、TOTの効果を最大限に高めるには、露頭が十分に乾燥している必要があるからである。最終塗布は2019年5月に実施する予定である。高い学習効果をめざすという観点では、これまでの2年間の基礎研究を基に、2018年度は本露頭の形成過程やその教材化、そして産出植物化石等に基づく古植生や古気温の分析を中心に論文化に取り組んだ。このうち、本露頭の形成過程やその教材化についてはすでに論文化を終えたが、産出植物化石等に基づく分析については、現在論文化を進行しているところである。
大腸粘液層の形成における転写抑制因子Bach1の機能解明と大腸がん予防への展開

大腸粘液層の脆弱化は大腸がん発症に関与することから、粘液層を強固に保つことが大腸がん予防において肝要である。本課題では、申請者がこれまでに見出したBach1欠損に伴う大腸粘液分泌の亢進という現象を基盤とし、大腸での粘液分泌機構におけるBach1の機能を明らかにし、Bach1を粘液分泌の活性化を起点とした大腸がん予防における新たな分子標的として位置づけることを目的とした。今年度はBach1欠損による大腸粘液分泌の亢進に関する機序解明を目指し、Bach1欠損マウスおよび各種培養細胞を用いて解析をおこなった。まず、Bach1欠損に伴う粘液分泌亢進が大腸特異的な現象であるかを検証するため、Bach1欠損マウスより小腸および大腸を摘出し、PAS染色法による粘液分泌細胞数の評価をおこなった。その結果、小腸下部から大腸にかけて、Bach1欠損に伴う粘液分泌の亢進が観察され、その効果は大腸において特に顕著であった。また、Bach1に対する抗体を用いた免疫組織染色の結果、大腸におけるBach1の発現局在は粘液産生細胞を含む上皮組織ではなく、粘膜固有層以下の領域に点在しており、リンパ球などの免疫担当細胞におけるBach1欠損が粘液分泌には重要であることが推測された。実際に、Bach1欠損マウスの脾細胞からは、粘液産生細胞の増殖に関与するサイトカインであるIL-13の産生が亢進していた。また、Bach1欠損マウスの大腸粘膜を用いた遺伝子発現解析の結果、Bach1欠損に伴い、Hes1発現の低下ならびにMath1発現の上昇が観察された。一方で、Hes1-Math1経路の上流に位置するNotch1の発現に関して変化は観察されなかった。Bach1欠損に伴う大腸粘液分泌に関する作用機序の解析が順調に進行しているため。平成31年度では、Bach1欠損に伴う粘液分泌の亢進が大腸の生理的・病態生理的機能へ及ぼす影響について、マウスを用いたin vivo試験を施行する予定である。生理的機能としては、ウッシングチャンバー法や反転腸管法を用いた腸管透過性の評価を施行する。また、病態生理的機能への影響については、腸管における炎症病態を素地とした大腸発がんモデルであるazoxymethane誘発性大腸がんモデルを使用する予定である。さらに、フローサイトメーター等を用いた免疫学的手法により、Bach1欠損に伴うIL-13産生亢進に関わる免疫細胞の同定を実施する。さらに平成30年度に引き続いて、Bach1欠損に伴う大腸粘液分泌亢進における分子機序の解析についても実施する予定である。具体的には、IL-13プロモーター解析や、大腸上皮細胞株であるLS174T細胞とリンパ球との共培養等を予定している。

さらに平成30年度に引き続いて、Bach1欠損に伴う大腸粘液分泌亢進における分子機序の解析についても実施する予定である。具体的には、IL-13プロモーター解析や、大腸上皮細胞株であるLS174T細胞とリンパ球との共培養等を予定している。(理由)当初の予定よりもスムーズに研究成果が得られたため。(使用計画)平成31年度に実施予定である「Bach1欠損に伴う粘液分泌の亢進が大腸の生理的・病態生理的機能へ及ぼす影響」に関して、当該繰越金を充填することで研究成果の進展を計る。
光機能性酸化物多孔質膜の高活性化と低コスト製膜技術の開発

光触媒や色素増感太陽電池に使用される酸化チタンの液相製膜による新しい薄膜形成法を開発した。本研究では、主に、次世代太陽電池として期待されている色素増感太陽電池への応用について検討した。薄膜系太陽電池は、ガラスなどの透明基体上に製膜した透明導電膜上に作られる。そのため、透明導電膜と太陽電池材料との界面の最適化が、太陽電池の良好な動作のためには必要になってくる。この研究では、透明導電膜としては、フッ素ドープ酸化スズに限定した。フッ素ドープ酸化スズと酸化チタンの界面の問題を、多結晶体である酸化スズ薄膜の結晶優先配向を制御する技術により得られたさまざまな特性を持つ試料に対して、酸化チタンの薄膜を形成して、二次イオン質量分析(SIMS)などの機器分析により、その界面の評価をおこなった。評価された界面を持つ試料の太陽電池特性を評価して、これらデータの相関の解析により、最適な界面の構築方法を提案した。その結果、過剰な塩素をフッ素ドープ酸化スズ膜中に持たないこと、顕著な結晶の優先配向を示さないフッ素ドープ酸化スズ膜が有効であることがわかった。さらに、色素増感太陽電池の高効率化のために、基板の凹凸化などの立体化による複雑な形状を持つフッ素ドープ酸化スズ膜つきのガラス基板を製作した。これら特殊な基板に対しても、良好な酸化チタンとフッ素ドープ酸化スズ界面の形成のために、新たに開発した液相製膜法による酸化チタン緻密薄膜が有用な膜であることを明らかとした。本研究は、色素増感太陽電池、光触媒、燃料電池など、多くの用途がある酸化チタンナノ微粒子による多孔質膜に関するものである。この多孔質膜の応用において、膜の活性化を促進するためには、微粒子自身の高機能化が必要である。この観点から、本年度は、微粒子自身の導電性や結晶性の改善、微粒子の二次加工による活性化の検討を試みた。1、ゾルゲル法にて、ニオブがドープされたチタニアの合成を行った。ニオブを0.3wt%含むチタニアで作製した色素増感太陽電池の効率が最も高くなった。ニオブのドープにより、電子拡散定数が改善されていることもわかった。2、結晶性の改善に関しては、チタニア微粒子を熱処理することにより検討した。熱処理は、結晶粒径が大きくなるため、表面積が低下した。その結果、色素吸着量が減少したが、欠陥等が減少するためか太陽電池の効率は改善できることがわかった。結晶がアナターゼ型からルチル型へ転位する温度以下の650度での処理が効果的であった。3、微粒子の二次加工は、チタニア微粒子への白金担持により実施した。この微粒子を厚膜として機能させるために、白金担持微粒子を硝酸チタニル溶液中に分散して、ディップ法にて粒子を積層、微粒子間の結合の強い膜を製膜した。熱処理後、基板に対する付着性が良好な多孔質膜を得ることができた。この膜を燃料電池として利用した場合、微弱な紫外線の照射により、膜の被毒を抑制でき、反応活性を持続することが可能となった。4、チタニア微粒子は、表面の状態により酸性を示すものと塩基性を示すものが知られている。各微粒子の混合割合を調整して、多孔質膜を製膜した。得られた膜の光触媒活性を調べたところ、塩基性の強い膜のギ酸酸化反応の活性が高いことがわかった。この観点から、本年度は、(1)色素増感太陽電池用のチタニアペーストの開発、(2)チタニア薄膜の新しい製膜法の開発、(3)Pt担持チタニアを含む燃料電池の作製を実施した。

(1)酸化チタン粉末、アセチルアセトン、PEG、硝酸を調整することにより、1回の塗布で、10μm程度の膜厚が得られ、焼成後多孔質となるペーストが作製できた。色素増感太陽電池として市販ペーストと同等の特性を持つ電池が作製できた。市販ペーストは、1回に塗布できる膜厚が薄いので、本研究で調整したペーストは、製膜工程のコスト低減に寄与できる。(2)酸化チタン前駆体のチタニルを含む水溶液に紫外線を照射することにより、チタニア薄膜が製膜できることを新しく見出した。特に導電性ガラス基板上の透明導電性皮膜の上には強く付着した。熱処理後は、アナターゼの結晶構造を示した。この薄膜を色素増感太陽電池の多孔質チタニアと透明導電性皮膜間に必要な緻密チタニア層として利用したところ、色素増感太陽電池特性の改善に寄与できることがわかった。(3)Ptを担持した酸化チタン微粒子を作製して、これを通常燃料電池に利用するC-Pt触媒ペースト中に混合した。30:1=C-Pt : TiO2-Pt程度の比率であればC-Ptのみで構成した燃料電池の特性と同等の電流電圧特性が得られた。なお、光照射可能なセルがないので、光による影響を調べることはできていない。本研究は、色素増感太陽電池、光触媒、燃料電池など、多くの応用分野がある酸化チタンナノ微粒子による多孔質膜や薄膜の形成に関するものである。これら多孔質膜の応用において、膜の活性化を促進するためには、微粒子自身の高機能化や微粒子間結合の改善、さらに導電性薄膜や金属などとの接触界面の最適化が必要となる。こうした観点から、最終年度である本年は、昨年度開発した液相から合成されるチタニアの応用にのみ焦点を絞り、その検討を行った。応用に関しては、液相から製膜したチタニア薄膜の色素増感太陽電池と光触媒への応用に関する二つの開発項目について研究を実施した。具体的には、色素増感太陽電池に対しては、チタニア粒子間の結合を改善する後処理用の前駆物質として、このチタニル溶液と通常用いられる四塩化チタンによる処理を比較した。現在までのところ、四塩化チタンからの処理では、アナターゼとルチルの両結晶が混在すること、チタニル溶液の処理では、アナターゼのみの結晶となることがわかった。ルチル結晶は再結合を起こし易く、色素増感太陽電池では、チタニル溶液による処理の方が有効であることがわかった。光触媒に対しては、チタニル溶液から得られる膜を、さまざまな電気特性・結晶配向を持つフッ素ドープ酸化スズ膜(FTO)上に製膜して、FTO基板がチタニア膜に与える影響を、メチレンブルーの触媒活性を指標として調べた。この実験の結果より、フッ素を多く含み、塩素の少ない基板の触媒活性が優れている傾向が確認できた。
『源氏物語』における本文の変遷とその受容に関する研究

本研究は、『源氏物語』諸本および『源氏物語』享受資料を対象とし、中世から近世にかけての『源氏物語』諸本の流通状況や、受容の実態を具体的に記述しようと試みるものである。本研究は、下記の2点のテーマを核として進める。(1)『源氏物語』諸本に関する研究(2)『源氏物語』享受資料に関する研究このうち(1)に関しては、1回の学会発表と1本の論文の公刊を通し、今まで最善本と目されてきた大島本・明融本の問題点を指摘し、定家本『源氏物語』について整理した。また、(2)に関しては、3回の学会発表および1本の論文の公刊を通し、『奥入』や近世における『源氏物語』の享受について考察した。本研究は、『源氏物語』諸本および『源氏物語』享受資料を対象とし、主として、書誌学的調査と文献学的操作を通して、膨大な『源氏物語』諸本の再整理と、『源氏物語』享受資料個々の諸本系統・享受状況を解明することで、中世から近世にかけての『源氏物語』諸本の流通状況や、受容の実態を具体的に記述しようと試みるものである。(1)『源氏物語』諸本に関する研究(2)『源氏物語』享受資料に関する研究(1)においては、国文学研究資料館・日本古典籍総合目録データベース等で判明する『源氏物語』諸本を、各所蔵機関に赴き、書誌・書写年代・巻ごとのおおまかな系統の調査を行う。具体的には、前接する科学研究費による研究等により蓄積されたデータに付加していく形で、本研究により総合的な調査と分析を試みる。平成25年度においては、(1)『源氏物語』諸本に関する研究について、網羅的な調査の効率的な手法を、書誌学・古典学に関する研究の蓄積を有する連携研究者の佐々木・海野とともに検討・確定した。その上で、まず、『源氏物語』写本のうち、日本古典籍総合目録データベースに掲載される350点余を対象に調査を開始、約50点の調査と分析を行った。さらにその調査過程で、(2)『源氏物語』享受資料に関する研究に関する、藤原定家作成の『源氏物語』古注釈書『奥入』のうち、『源氏物語』写本に付載される『奥入』について興味深い事実が判明しつつあり、2014年度で公表予定である。また、(2)に関しては、『偐紫田舎源氏』の挿絵についても調査を進めており、2014年夏にスロベニアでひらかれるThe 14th International Conference of EAJSにおいて発表予定である。(1)『源氏物語』諸本に関する研究(2)『源氏物語』享受資料に関する研究このうち、本年は、(1)に関して、「定家本『源氏物語』の諸問題ー大島本と明融本の比較から見えるものー」と題して、中古文学会関西部会第39回例会シンポジウム「源氏物語本文研究の可能性」(於佛教大学)において、定家本『源氏物語』のうち、最善本とされてきた大島本と、定家筆本の臨模本とされてきた明融本を比較し、問題点について考察した。また、「定家本『源氏物語』研究の現在/今後」(『新時代への源氏学』7「複数化する源氏物語」竹林舎)と題して、定家本『源氏物語』の名称について整理した後、池田亀鑑の分類基準の問題点についてふれ、さらに大島本・明融本、巻末付載『奥入』について整理・考察した論が、2015年に刊行予定である。(1)『源氏物語』諸本に関する研究(2)『源氏物語』享受資料に関する研究(1)に関しては、「定家本『源氏物語』研究の現在/今後」(『新時代への源氏学』7「複数化する源氏物語」竹林舎)と題して、定家本『源氏物語』の名称について整理した後、池田亀鑑の分類基準の問題点についてふれ、さらに大島本・明融本、巻末付載『奥入』について整理・考察した論を公刊。また、定家本『源氏物語』の主要伝本である大島本と明融本を比較することで、大島本・明融本の問題点を洗い出し、考察した論を「大島本『源氏物語』と東海大学蔵伝明融筆『源氏物語』の比較から見えるもの」(『源氏物語本文研究の可能性』和泉書院)として刊行予定である。(2)に関しては、「近世における『源氏物語』」(早稲田大学国語教育学会春季例会)と題して、俗語訳『源氏物語』のうち梅翁『源氏物語』の挿絵を中心に考察。挿絵師の奥村政信の意図を解明。鎌倉期書写の巻を基幹とする池田本『源氏物語』巻末付載『奥入』について考察した後、『奥入』諸本相互の関係について考察した「池田本『源氏物語』巻末付載『奥入』について」(天理図書館報『ビブリア』144号)を刊行。