hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童養護施設の心理職の育成プログラムの開発－現職心理職の補完的教育を目的として

第1回テーマ:児童養護施設心理職の職務と職務に関する自己分析。第2回:児童養護施設における心理臨床。第3回:児童養護施設入所児にみられる問題行動とその背景。第4回:児童養護施設入所児の性的な問題の理解と対応。第5回:知的障害児の理解と対応。学習方法:講義,個人演習,グループワーク(シミュレーション,ロールプレイ,意見交換)の手法を織り交ぜて実施。さらに,ミニスーパービジョンを,郵送による紙面のやりとりで実施。また,教育プログラムの効果を測定するために,以下の指標を用いた。プロセス評価指標:1)施設心理職としての自己効力感(13項目6段階評定),2)施設心理職としての職務ストレス(16項目4段階評定),アウトカム評価指標:各回の満足度(4項目6段階評定),理解度(各回の学習目的に対応して24項目4段階評定),構成の適否(3項目3段階評定)プロセス評価の結果からは,職務自己効力感では全体として微増傾向が見出されたが,サンプル数が少ないため,統計的な結論は下せなかった。職務ストレスは回によってばらつきが見られ,職場の状況(多忙さやネガティブな出来事等)と関連した結果と推測された。一方,プログラムに対するアウトカム評価の結果からは,満足度は第5回,第2回が高く第1回が低かった。また,理解度は満足度と正の線形の関係にあることが窺われた。本研究では,児童養護施設心理職の補完的教育プログラムの開発・実践とその評価を行った。研究1として,全国の児童養護施設心理職を対象に質問紙調査を実施した。他職種への助言・指導,心理アセスメントなどの職務に困難を抱えているものの,スーパービジョンの機会がある心理職は約半数で,教育機会の個人差が顕著であった。児童養護施設の心理業務に直結する専門性ほど早い段階からの継続的な教育が必要であるとされた。研究2では,研究1の調査結果をもとに,補完的プログラムを開発し,1年にわたって実践し,その評価を行った。心理臨床の基本事項や知的障害をテーマとする実践で満足度が高く,職務自己効力感が微増していた。平成28年度は,計画当初の予定通り,補完的教育プログラムを実施し,並行して評価を行う。すでに,鹿児島県児童養護協議会の協力を得て,7名の研究協力者が応募済みであり,現在,詳細な日程等の調整を行っている。7月以降,隔月で計4回,1回6時間のプログラムを実施する。準実験型のプレ-ポストデザインでのプログラム評価を,プログラム終了直後と3ヵ月後に行う。指標としては,職務に対する満足感と自己効力感に対する効果を測定するために,1)自尊感情尺度(Rosenberg, 1965),2)母親としての自己効力感尺度(若本, 2013)をもとに「職務に対する自己効力感」へと改変した尺度を用いる予定である。平成29年度は,プログラムの効果と規定因を検討し,本研究で開発したプログラムの効果を確定させる。そして研究成果を公開する。本年度は最終年度であり,上記研究成果を関連団体,地域,ならびに学会等に対して発信することが主たる目的となる。初年度に実施した全国質問紙調査の結果は,本年度,紀要論文2本,2学会において発表済みであり,全国児童養護協議会,都道府県児童養護協議会ならびに各施設あてに報告書を送付した。
駆動状態での実デバイス動作面の電子物性を評価可能なプローブ顕微鏡システムの開発

本年度は電子物性評価機能の走査型容量原子間力顕微鏡(SCFM)の高感度化と電子顕微鏡(SEM)観察により位置決め可能な原子間力顕微鏡(AFM)のプロトタイプ開発を実施した.SCFMはAFMと付随して動作可能であり,半導体のキャリア密度と極性を高い空間分解能で測定可能である.従来方式では信号対雑音比を向上させるために高い変調電圧を利用していることから更なる空間分解能の向上は困難である.そこで本研究では,静電気力を利用して,カンチレバーに働く散逸力を変調することで更なる高感度化を目指した.散逸力を変調するために,カンチレバーの励振信号と信号発生器からの出力を掛け算回路へ印加し,掛け算波を生成した.当該信号により誘起される静電気力を理論式により解析したところ,SCFM信号により散逸力が変調され得ることが明らかとなった.そこで,実際のAFM装置により評価用シリコン試料を測定し,従来方式よりも低い変調電圧にてSCFM測定が可能であることが実験的にも明らかとなった.半導体デバイスなどの微細構造を有する試料のAFM観察において,一般的な手法である光学顕微鏡によるプローブの位置決めは不十分であり,デバイス動作面へピンポイントでプロービングすることは困難である.そこで,SEMによりカンチレバーの探針と試料を同時に観察することで,電極ー半導体界面などへ位置決め可能であるAFMを開発した.AFMによる表面形状像に加えて表面電位像を取得可能なケルビンプローブ力顕微鏡(KFM)の機能は電子デバイス観察に有効であることから,導電性カンチレバーを利用可能である必要がある.そこで,本研究では「光てこ方式」とするために変位検出用の光学系と位置決め機構である3軸ステージをSEM真空チャンバー外部から制御するために圧電モータを利用した.当該モータと可動ステージの組み合わせで数nmの位置決めが可能となった.本年度は半導体評価に向けた走査型容量原子間力顕微鏡(SCFM)の高感度化と電子顕微鏡(SEM)チャンバー内で動作可能な原子間力顕微鏡(AFM)のプロトタイプ開発を実施した.SCFMはAFMカンチレバーの先端に誘起される静電気力の高調波成分を検出することで,半導体のキャリア密度と極性に依存した画像が取得可能である.従来手法では,高感度化のため高い変調電圧を印加することで実施していたため,空間分解能の向上において課題となっていた.そこで,掛け算波を利用してカンチレバーに働く散逸力を静電気力により変調する「散逸力変調方式SCFM」を開発した.散逸力は周波数変調方式(FM)AFMにおいて,選択的に検出することが出来,その力検出感度は機械的共振の鋭さ(Q値)に依存し,Q値は真空環境下にて飛躍医的に向上する.当該手法により,複数の不純物濃度領域を有するシリコン試料を計測したところ,従来よりも低い変調電圧にてSCFM測定を実施可能であることを確認した.これらの結果は国内学会や国際会議にて発表済みであり,投稿論文としても投稿済みである.SEMチャンバー内で動作可能なAFMは,一般的なAFMにおける観察位置決定法を光学顕微鏡による観察からSEMによる観察を可能にするAFMである.真空チャンバー外部から各種光学系や粗動機構を制御可能とし,実デバイスの動作面へ探針を位置決めする.また,真空環境下でのAFM動作のためFM方式とし,位相同期ループによる周波数シフト検出回路を実施した.更に,表面電位測定機構として,ケルビンプローブ力顕微鏡(KFM)を具備するために電圧フィードバック回路の開発を実施した.市販のダイオードへ外部からバイアスを印加し,動作時における観察を行ったところ,バイアス相当の表面電位差を計測することが出来,開発した装置はデバイス評価へ適用可能であることが分かった.現在までに,電子デバイス評価用の原子間力顕微鏡(AFM)はプロトタイプ段階まで到達している.当該AFM装置は大型の真空チャンバーを有する電子顕微鏡(SEM)による観察下にて利用するが,当該SEMは高真空状態を維持するためにターボ分子ポンプによる真空排気を行っている.周波数変調方式(FM)AFMによる観察では,カンチレバーの微小振動を利用することから,観察時におけるターボ分子ポンプの振動がノイズ源となる.そこで,カンチレバーの熱振動から検出系に起因するノイズを算出し,必要応じてダンパーを取り付けるなどの除振機構を開発する.また,3端子デバイスの代表であるトランジスタや太陽電池は電極などの形状が複雑である.そこで,デバイスの構造をエネルギー分散型X線分析(EDS)により解析する.これにより,SEMにより得られる形状像に材質の情報を付与することが出来る.さらに,絶縁物などのSEM及びSPMによる電気特性評価時に不要な帯電を生じる箇所を確定し,必要に応じて当該箇所を避けることが可能になる.加えて,半導体領域におけるドーパント分布を低加速電圧SEM,二次イオン質量分析法による評価によって明らかにする.不純物分布はSPMにより得られる表面電位分布と密接な関係にあることから,バイアス印加時における電位分布測定結果から電荷分布を予想する上で重要な要素となる.EDS,低加速SEM及びSIMS装置は本学共同利用機器センターにて所有しており,随時利用可能である.加えて,電子線誘起電流(EBIC)によるpn接合部の位置決定をSEMによる観察位置決定と組み合わせることで,同一視野内にてデバイス構造を把握し,AFMによる評価を行うことが可能となる.さらに,学外にてデバイス専門家とのミーティング及びマクロなデバイス特性を検証する.得られた成果を国内学会,国際会議及び学術論文として発表する予定である.

本年度は電子物性評価機能の走査型容量原子間力顕微鏡(SCFM)の高感度化と電子顕微鏡(SEM)観察により位置決め可能な原子間力顕微鏡(AFM)のプロトタイプ開発を実施した.SCFMはAFMと付随して動作可能であり,半導体のキャリア密度と極性を高い空間分解能で測定可能である.従来方式では信号対雑音比を向上させるために高い変調電圧を利用していることから更なる空間分解能の向上は困難である.そこで本研究では,静電気力を利用して,カンチレバーに働く散逸力を変調することで更なる高感度化を目指した.散逸力を変調するために,カンチレバーの励振信号と信号発生器からの出力を掛け算回路へ印加し,掛け算波を生成した.当該信号により誘起される静電気力を理論式により解析したところ,SCFM信号により散逸力が変調され得ることが明らかとなった.そこで,実際のAFM装置により評価用シリコン試料を測定し,従来方式よりも低い変調電圧にてSCFM測定が可能であることが実験的にも明らかとなった.半導体デバイスなどの微細構造を有する試料のAFM観察において,一般的な手法である光学顕微鏡によるプローブの位置決めは不十分であり,デバイス動作面へピンポイントでプロービングすることは困難である.そこで,SEMによりカンチレバーの探針と試料を同時に観察することで,電極ー半導体界面などへ位置決め可能であるAFMを開発した.AFMによる表面形状像に加えて表面電位像を取得可能なケルビンプローブ力顕微鏡(KFM)の機能は電子デバイス観察に有効であることから,導電性カンチレバーを利用可能である必要がある.そこで,本研究では「光てこ方式」とするために変位検出用の光学系と位置決め機構である3軸ステージをSEM真空チャンバー外部から制御するために圧電モータを利用した.当該モータと可動ステージの組み合わせで数nmの位置決めが可能となった.本年度は半導体評価に向けた走査型容量原子間力顕微鏡(SCFM)の高感度化と電子顕微鏡(SEM)チャンバー内で動作可能な原子間力顕微鏡(AFM)のプロトタイプ開発を実施した.SCFMはAFMカンチレバーの先端に誘起される静電気力の高調波成分を検出することで,半導体のキャリア密度と極性に依存した画像が取得可能である.従来手法では,高感度化のため高い変調電圧を印加することで実施していたため,空間分解能の向上において課題となっていた.そこで,掛け算波を利用してカンチレバーに働く散逸力を静電気力により変調する「散逸力変調方式SCFM」を開発した.散逸力は周波数変調方式(FM)AFMにおいて,選択的に検出することが出来,その力検出感度は機械的共振の鋭さ(Q値)に依存し,Q値は真空環境下にて飛躍医的に向上する.当該手法により,複数の不純物濃度領域を有するシリコン試料を計測したところ,従来よりも低い変調電圧にてSCFM測定を実施可能であることを確認した.これらの結果は国内学会や国際会議にて発表済みであり,投稿論文としても投稿済みである.SEMチャンバー内で動作可能なAFMは,一般的なAFMにおける観察位置決定法を光学顕微鏡による観察からSEMによる観察を可能にするAFMである.
青年期・成人期になって適応上の問題を示した発達障害者の再社会化支援システムの開発

本研究は、(1)発達障害者の青年期・成人期退行の実態に関する調査研究と、(2)退行を呈した発達障害者の再社会化支援プログラムの開発を目的とした。その結果、成人期に退行により障害の重度化に至るケースの予防とケアに対して、成人期相談支援の総合窓口を早急に整備することと、相談から医療機関、そして、地域生活へと社会参加を支援する地域支援システム(「退行・老化支援センター」)の構築を早急に実現する必要性が示唆された。本研究は、発達障害者が青年期・成人期になって適応上の問題を示し、その結果、適応能力の低下により、いわゆる「退行」に至ることを予防・ケアする支援システムの構築を目的とした研究である。'08年度は、特別支援学校を対象に発達障害者の退行と相談・支援体制に関する全国調査を実施した。(1)調査対象:全国47都道府県に設置されている特別支援学校619校を調査対象とした。(2)調査方法:特別支援学校の相談担当教員および特別支援教育コーディネーターに対し、郵送により調査票を送り、返送してもらった(3)分析対象: 619校のうち返送のあった302校(回収率48.8%)を分析対象とした。(4)調査結果:(1)相談窓口の開設状況は、特別支援学校の68%で相談窓口が開設されていることが分かった。(2)相談者は、『保護者』の割合が最も高く、次いで『本人』であった。また近隣の中学校、高等学校からも相談が多数寄せられていた。(3)相談内容は、『就労』に関する相談が最も多く、就労するにあたっての相談だけでなく、継続についても課題があることがわかった。(4)近年増加している相談内容は、『就労』に関する相談が多かったが、『対人関係』『軽度・発達障害』に関する項目も増加傾向にあった。(5)他機関との連携では、約7割で医療機関(精神科)と連携をとって支援にあたっていた。また、(6)支援機関への紹介状況は、7割を越える特別支援学校で紹介を図っており、その約4割が医療機関であることが分かった。,09度は、成人期支援サービス事業所を対象にした発達障害者の退行と相談・支援体制に関する全国調査を実施した。(1)調査対象:全国で発達障害者の相談・支援事業を行っている成人期支援サービス事業所5534機関(含む、知的障害支援機関)。(2)調査方法:成人期の発達障害者に対し、相談・支援事業を行っている機関の相談担当等職員に対し、郵送により調査票を送り、返送してもらった。(3)分析対象:5534機関の内、返送のあった1266機関(回収率22.9%)である。(4)調査結果:(1)相談窓口の開設状況は、全国の支援サービス事業所校の55%で相談窓口が開設されていることが分かった。『本人』からの相談は、全体の20%以上を占めており、『本人』に適した相談支援の在り方やその後の支援体制の構築などに課題が生じていた。(3)相談内容は、『施設利用・福祉サービス』に関する相談が最も多く、支援費制度になり、より良いサービスを受けたいという利用者のニーズが結果に反映されているといえる。(4)近年増加している相談内容も、『施設利用・福祉サービス就労』に関する相談が多かったが、『法・制度の整備』『就労』に関する項目も増加傾向にあった。(5)医療機関との連携を調査したところ、8割以上の機関で医療機関(精神科)と連携をとって支援にあたっていた。また、(6)他機関への紹介状況は、7割を越える機関で紹介を図っており、その約6割が医療機関であることが分かった。本年度は、本研究のまとめとして、補足調査と共に発達障害者の退行原因別予防・ケアプログラム(再社会化支援プログラム)を開発し、発達障害者の再社会化支援システムについて考察した。研究手続き:'08年度に実施した特別支援学校を対象とした発達障害の相談・支援体制と発達障害の不適応の実態に関する調査研究、'09年度に実施した成人期支援サービス事業所を対象とした相談・支援体制と発達障害の不適応の実態に関する調査研究に加えて、本年度は、全国の成人期発達障害者支援機関を対象に、発達障害者に対する相談支援業務に関する調査と発達障害者への相談支援に関する調査を実施した。調査対象と回収率:全国の発達

障害者支援センター:8/38センター(回収率21.1%)、全国の就労・生活センターおよび職業センター:8/52事業所(回収率15.4%)、全国の児童相談所:60/215箇所(回収率27.9%)調査結果:主な結果は、(1)相談窓口の開設状況は、半数の機関で相談窓口が開設され、相談支援業務が展開されていることが分かった。(2)相談者は、保護者の割合が最も多く、次いで、本人であった。また近隣のサービス事業所からも相談が多数あった。(3)相談内容は、就労に関する相談が最も多く、また、施設利用・サービス、家庭問題・生活に関する相談も多数あった。さらに、それらの問題への対応として、(4)どの機関も、8割超え医療機関と連携をとって支援に当たっていた。総合考察:以上より、青年期から成人期において退行や早期老化により障害の重度化に至るケースの予防・ケアに対しては、成人期相談支援の総合窓口を地域に早急に整備することと、その後、医療機関を通過し、彼らの地域生活と社会参加促進を支援する地域支援システム(「退行・老化支援センター」)の構築を早急に実現する必要性が明らかとなった。
神経回路形成のキー分子であるG蛋白質の活性化イメージングによる立体的解析

本研究において、PC12細胞、後根神経節細胞、海馬神経細胞を用い、RNA干渉法とFRETイメージングを組み合わせて、神経回路形成のキー分子であるG蛋白質について、予定した研究を行った。これにより、NGF刺激したPC12細胞でのRac1とCdc42の活性化が、「細胞全体での一過性の初期応答」と「局所的な活性化が繰り返し起きる後期応答」に分かれること、初期応答・後期応答ともに、G蛋白質活性化因子であるVav2とVav3の働きによるものであることがわかった。さらにPI3キナーゼ産物であるPI(3,4,5)P_3のFRETモニター分子を併用した解析を行い、NGFで刺激したPC12細胞の神経突起先端部において、PI3キナーゼとRac1/Cdc42の間でポジティブフィードバックループが局所的に回っていることを明らかにした。これは、神経細胞の形態形成において、機能分子の間のフィードバックループの存在を実証した初めての例である。後根神経節細胞の成長円錐は神経回路ガイダンスの起きる場として数多くの研究例がある。FRETイメージングにより進展中の成長円錐でのG蛋白質の活性化イメージングを行い、従来、突起伸展を負に制御する因子であると思われていたRhoAが、進展中の成長円錐で高い活性を保持していることを見出した。成長円錐でのRhoAの高活性は、成長円錐の扇状に広がった形態を維持するのに寄与していると考えられる。また、海馬神経細胞の高密度長期培養系を用いて、後シナプス部位でのRas及びRhoファミリー分子の活性化イメージングを進め、それぞれの分子ごとにスパインでの活性化の様子に違いがあることを示すことができた。FRETプローブとRNAi法により、PC12細胞でのNGFによる突起伸展過程の解析を行い、PI3キナーゼ、Vav2/Vav3、Rac1/Cdc42によるフィードバックループが先端部で局所的に働いていることを明らかにした。PC12細胞をNGFで刺激すると、PI3キナーゼ、Rac1、Cdc42はまず細胞周辺部で一過性に活性化され、その後、突出部で局所的な活性化を繰り返す。Vav2とVav3のノックダウンにより、NGFによるRac1とCdc42の活性化、突出部形成、突起伸展が阻害された。またNGF刺激によりVav2/3は細胞膜に移行し、その移行はPI3キナーゼ阻害剤で抑制される。従って、PI3キナーゼにより作られたPIP_3がVav2/3を細胞膜にリクルートして活性化し、そのVav2/3がRac1/Cdc42を活性化する。一方、Vav2とVav3をノックダウンすると、NGF添加後に突起先端で見られたPI3キナーゼ活性化が抑制される。また、恒常活性化型のVav2とVav3の発現によりPI3キナーゼの活性が上昇する。これにより、突起先端部でVav2/3により活性化されたRac1とCdc42がPI3キナーゼを活性化することがわかった。突起先端でのシグナル分子のフィードバックループによる形態変化というモデルは、成長円錐伸展の研究に広く応用できる可能性がある。成長円錐でのRhoファミリーの活性制御について、後根神経節細胞でのFRETイメージングを行い、RhoA活性がP-domainで高く保たれることを見出した。このRhoAの高い活性は伸展時にも保たれており、成長円錐の形態維持へのRhoAの関与が示唆される。軸索極性決定には、Rhoファミリー、Rap1、PI3キナーゼの関与が言われている。FRETイメージングにより、極性決定過程でそれらの分子それぞれが特有の活性分布を持つという結果を得た。マウス海馬神経細胞の後シナプス構造体であるスパインにおけるRhoファミリー(RhoA/Rac1/Cdc42)についてFRETプローブ分子を用いて活性化イメージングを行った。

アデノウイルスベクターを開発し、マウス海馬神経細胞にFRETプローブの導入を行った。その結果、RhoA、Rac1、Cdc42いずれもスパイン上で局所的に活性化していることが見出された。スパインの形状が記憶や学習に密接に関与することが近年明らかになってきており、これらの結果はRhoファミリーがスパインの形態を制御することで記憶や学習に関与していることを示唆している。一方、神経突起先端部での「PI3キナーゼ・GEF・Rac/Cdc42」のポジティブフィードバック制御について、PC12細胞を用いてさらに研究を進めた。FRETプローブと様々な阻害剤を組合せた実験結果を基に、GENESIS/Kinetikitプログラム上でシグナル伝達経路をモデル化し、シミュレーションによる解析を行った。その結果、PI3ホスファターゼとPI5ホスファターゼがPIP3の量の維持に重要な働きをしていることが予測された。そこで次にRNAi法を用いてPI3ホスファターゼであるPTENとPI5ホスファターゼであるSHIP2のノックダウンしたところ、NGF刺激におけるRac1とCdc42の活性化、及びPIP3の蓄積が著しく亢進すること、また神経突起の異常形成が観察された。これらのことから、Rac1とCdc42の時空間的な活性制御とそれに伴う神経突起の形成において、PIP3のホスファターゼであるPTENとSHIP2が重要な役割を果たしていることが明らかになった。
骨髄に由来するCMG細胞の心筋への分化と生体内の心拍動とのシンクロナイゼーション

分子生物学の発達により遺伝子操作動物や人工臓器の研究が進歩し、細胞の運命を人工的に転換させることが可能となったが、心筋細胞においては他の細胞を心筋に転換しうる強力な遺伝子は発見されておらず、人工的に心筋細胞を作ることは不可能をされてきた。この常識を覆し、心筋以外の細胞を心筋細胞に転換させる技術を研究開発してきた。骨髄間質細胞は、発生学的には将来、血球・血管に分化する血島細胞と呼ばれる細胞群に由来する細胞である。本研究の目的は多分化能を有する骨髄間質細胞に分化誘導を加えることにより、自己拍動を有する心筋細胞を作成し、その表現型の解析、心筋細胞移植への方法を確立することである。骨髄間質細胞は付着細胞であり、血球系の細胞を除去した後、3ヶ月以上の長期培養を行った。長期培養後、不死化した細胞による多クローンの細胞株を作成し、その中からサブクローニングを反復した。得られたサブクローンの中から自己拍動をする割合が高いクローンを最終的にCMG細胞と命名した。CMG細胞は5-azacytidineによる最終的な分化誘導を行う以前には単核の線維芽細胞の形状を呈したが、分化とともに形態は著しく変化した。分化誘導後2週になると既にこうした細胞の多くは自己拍動を開始した。興味深いことに、この自己拍動を開始した細胞が互いに連結しあい、縦に連結し筋管細胞状を呈したことである。3週では多くの細胞が縦に一列に並び、同期して収縮した。CMG筋管細胞は分岐により他の筋管細胞と結合し、全体としては網の目状の外観を呈した。筋管の長さは最長のもので3mmに達し、拍動数120-250/分で収縮した。ガラス微小電極を用いて記録したCMG筋管細胞の活動電位は洞結節細胞型と心室筋細胞型の2種類に大別された。
Ca2+チャネル-エピジェネティクス連関を司る機構とその意義の解明

Ca2+チャネルーエピジェネティックス連関における要にある、電位依存性Ca2+チャネル副サブユニットbetaの役割を引き続き解明した。まず、電位依存性Ca2+チャネルがbetaサブユニットを介して、ヒストンアセチル化調節タンパク質と形成する複合体の機能解析を行った。betaサブユニットはプラットフォームとしてヒストンアセチル化酵素HAT、HSC70/ヒストン脱アセチル化酵素会合体HDAC等と動的なタンパク質複合体を形成することがわかった。活動電位が生じた際に、電位依存性Ca2+チャネル本体であるalpha1サブユニットから離れたbetaサブユニットが、HATと相互作用して転写促進するか或いはHSC70/HDAC会合体と相互作用して転写抑制するかは、活動電位のパターンが大きく影響を与えることが考えられた。一方、膵beta細胞の興奮ー分泌連関においてbetaサブユニットは、アクティヴゾーンタンパク質ELKSと相互作用し、局所的なCa2+流入を亢進しインシュリン分泌の第一相を促進することを見出した。さらに、脱アセチル化反応の代謝物O-acethyl-ADP-Riboseにより活性化されるTRPM2チャネルは、マウスの行動に柔軟性のみならず、同時にストレス感受性も付与することが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Ca2+チャネルーエピジェネティックス連関における要であると考えられる、電位依存性Ca2+チャネル副サブユニットであるbetaサブユニットの役割を、チャネル形成サブユニットであるalpha1サブユニットのそれに比較した。前シナプスの足場タンパク質であるRIMにはlong型のRIM1とRIM2、short型のRIM3とRIM4があり、前者はalpha1とbeta両者に、後者はbetaのみに会合する。RIM1とRIM2は、神経伝達物質を含むシナプス小胞が前シナプス膜に融合するActive Zoneの極近傍に、融合に必要なCa2+を供給するCa2+チャネルを係留させる。また、long型、short型ともにCa2+チャネルの不活性過程を強く抑制し、前シナプスへのCa2+流入活性を維持させる。今回は、alpha1とbetaが、RIM1或いはRIM2との複合体形成により、どのようにして電位依存性Ca2+チャネルの不活性過程を強く抑制するかを解析した。RIM2はRIM1に比べても、より強くCa2+チャネルの不活性過程を抑制する。これには、alpha1のC末端領域が重要である。このC末端領域の欠失により、RIM1による不活性過程の抑制の程度は影響されないが、RIM2による不活性過程の抑制はRIM1によるそれと同程度まで減弱することから、alpha1 C末端領域はRIM2独自の相互作用によりCa2+チャネルの機能調節に重要であることが分かった。一方、betaはalpha1のIーII linkerに会合し、C末端領域の欠失によっても依然としてRIM1とRIM2はCa2+チャネルの不活性過程を強く抑制することから、Ca2+チャネルーRIMーシナプス小胞の複合体形成においては、betaが要の役割を担うことが分かった。alpha1はむしろ補助的である。課題1(イオンチャネルーエピジェネティックス連関の新規分子機構の探究)においては、beta4ーHAT1相互作用の解析、およびそれを中心とした複合体の解析が順調に進行している。細胞質画分と核画分それぞれに着目し、核移行で複合体がどう変化するかの基本的知見も得る。実際に会合が生じているかは、蛍光タンパク質間のFRETの細胞内観察により確認を取る系の開発にも成功した。また、膜電位の脱分極による表面膜の電位依存性Ca2+チャネル複合体からのbetaサブユニットの脱離に関しては、全反射蛍光顕微鏡による観察にも成功した。さらに、シャペロンタンパク質が新たなbeta4会合タンパク質として得られ、質量分析により分子同定が進んでいる。課題2(イオンチャネルーエピジェネティックス連関の生物学的意義の探究)においては、まず、beta4サブユニットの条件的KOマウスを作製する。本マウスでは、beta4遺伝子の第4エクソンの欠失により、SH3及びGuanylate Kinase領域などの重要領域を全て欠くbeta4変異体が産生されるデザインとなっている。また、海馬スライスからの多点神経活動電位の測定を再開した。以上の点から、計画は概ね順調に進行していると判断できる。Ca2+チャネルーエピジェネティックス連関における要である、電位依存性Ca2+チャネル副サブユニットであるbetaサブユニットの役割を引き続き解明した。まず、電位依存性Ca2+チャネルbetaサブユニットによるWntーbetacateninシグナル経路の調節に関する解析を進めた。核内において、betaサブユニットは転写因子であるTCF4と結合することにより、TCF4とbeta cateninとの相互作用を妨げることがわかってきた。その結果、betaサブユニットはWntーbetacateninシグナル経路による遺伝子転写制御を阻害することがわかった。また、以前から解析を続けてきたphosphatase 2A (PP2A)の活性制御サブユニットであるB56deltaと電位依存性Ca2+チャネルbeta4サブユニットが形成する複合体の生理的意義の解明も進めた。本複合体が核に移行し、G1/S期の遷移をしんこうさせ、細胞増殖を増進させることがわかってきた。さらに、活性酸素種H2O2に高感受性のTRPM2チャネルに関しては、唾液腺の放射線損傷をCa2+依存的なcaspase-3活性を増強することにより引き起こすことが明らかになった。

その際には、TRPM2チャネルの活性が、他のCa2+流入経路(特にCa2+ストア枯渇依存性Ca2+チャネル)と連関していることが重要であることも示した。既に、TRPM2チャネルがNMDA受容体やTRPM2チャネルタンパク質の非常に特徴的な他Ca2+チャネルタンパク質との分子的及び機能的相互作用が、徐々に明らかになりつつあり、電位依存性Ca2+チャネルとも連関する可能性が高くなってきた。課題1(イオンチャネルーエピジェネティックス連関の新規分子機構の探究)においては、beta4ーHAT1相互作用の解析、およびそれを中心とした複合体の解析が順調に進行している。細胞質画分と核画分それぞれに着目し、核移行で複合体がどう変化するかの基本的知見も得つつある。実際に会合が生じているかを、蛍光タンパク質間のFRETの細胞内観察により確認しつつある。また、膜電位の脱分極による表面膜の電位依存性Ca2+チャネル複合体からのbetaサブユニットの脱離に関しては、全反射蛍光顕微鏡による観察にも成功し、論文作成に進めている。さらに、質量分析により、新たなbeta4会合タンパク質としてシャペロンタンパク質が得られている。課題2(イオンチャネルーエピジェネティックス連関の生物学的意義の探究)においては、まず、beta4遺伝子の第4エクソンの欠失により、SH3及びGuanylate Kinase領域などの重要領域を全て欠くbeta4変異体が産生されるデザインとなっているbeta4サブユニットの条件的KOマウスの作製が順調に進んでいる。また、海馬スライスからの多点神経活動電位の測定からの興味深いデータも得られつつある。以上の点から、計画は概ね順調に進行していると判断できる。Ca2+チャネルーエピジェネティックス連関における要にある、電位依存性Ca2+チャネル副サブユニットbetaの役割を引き続き解明した。まず、電位依存性Ca2+チャネルがbetaサブユニットを介して、ヒストンアセチル化調節タンパク質と形成する複合体の機能解析を行った。betaサブユニットはプラットフォームとしてヒストンアセチル化酵素HAT、HSC70/ヒストン脱アセチル化酵素会合体HDAC等と動的なタンパク質複合体を形成することがわかった。活動電位が生じた際に、電位依存性Ca2+チャネル本体であるalpha1サブユニットから離れたbetaサブユニットが、HATと相互作用して転写促進するか或いはHSC70/HDAC会合体と相互作用して転写抑制するかは、活動電位のパターンが大きく影響を与えることが考えられた。一方、膵beta細胞の興奮ー分泌連関においてbetaサブユニットは、アクティヴゾーンタンパク質ELKSと相互作用し、局所的なCa2+流入を亢進しインシュリン分泌の第一相を促進することを見出した。
平面導波路型バンドギャプ構造とデバイス応用

(1)容量装荷による小型ならびに2周波数/広帯域カプラの設計●ブランチラインカプラの分岐線路部と入出力ポート間に直列容量を装荷することで従来型設計の約50%程度に回路サイズを小型化できることを示した。直列容量は積層構造を利用したMIMキャパシタで構成され、極めて簡潔な回路構成となっている。●伝送線路にシャント容量を周期的に付加して線路長を短縮した2ブランチ/3ブランチカプラを取り扱い、2周波数動作が可能な小型カプラを実現した。また、動作2周波数を接近させることで、広帯域特性を有する回路の実現も可能となることを、マイクロストリップ線路ならびにCPW線路構成で確認した。●外部整合回路として直列/並列容量とインピーダンスステップを用いることで、上記と同様に2周波数動作/広帯域特性を有するカプラの設計が可能となることを数値解析と電磁界シミュレーションにより確認した。(2)誘電体集積基板導波路●誘電体基板に設けたスルーホール列を疑似側壁とする導波管構造を用いて、方向性結合器など受動デバイスの設計を行い、市販電磁界シミュレータ(HFSS)でその動作を確認した。●MIC、MMICと上記導波管デバイスの集積化のため、マイクロストリップ線路やCPW線路変換器の設計も行った。(3)フォトニック結晶を利用したデバイス設計●Split-Ring型のメタ物質(単一リング)を2次元格子配列した構造を取り上げ、H波においてリングの周期構造が波長と同程度でもバンドギャップが得られることを確認した。また、H波のバンドギャップをE波とは独立に設計できることも併せて確認した。●結晶中への電磁波の侵入を禁止する周波数帯域をもつというフォトニックバンドギャップ特性を利用し、広帯域導波路を実現させるため、半径の異なる2種類の円柱媒質を配列したフォトニック結晶構造を提案して数値解析によりその有効性を確認した。(1)誘電体周期構造を有する平面導波路型線路●マイクロ波集積回路(MIC)、モノリシックマイクロ波集積回路(MMIC)で主に用いられるマイクロストリップ線路やコプレーナ線路の誘電体に、波長程度の周期で異なる誘電体を配置することで、ある周波数帯で遮断特性が得られることを時間領域有限差分法(FDTD法)で確認した。(2)誘電体集積基板導波路●誘電体基板に側壁をメタライズしたスルーホール列を配置することにより、広帯域、低損失特性を有する導波路が実現可能となることを、市販電磁界シミュレータ(HFSS)で確認した。●上記、導波路を利用した直角コーナーの対角線上に、新たにスルーホールを設けることにより、Xバンドで比帯域幅約30%に亘って低反射特性が得られることを確認した。(3)H面導波管回路系のデバイス設計●上記、誘電体集積基板導波路の原型と考えられる金属側壁のH面導波管回路系において、直角コーナーの対角線上に誘電体棒を配置したコンパクト形状で、広帯域低反射特性が実現可能となることを示した。●H面導波管を十字に交差した極めて簡潔な回路形状を用いて、その交差部に金属円柱ポストを配置するとともに、外部整合回路として金属ポストならびに有限厚さの窓を配置することで、Xバンドで方向性結合器が設計可能となることを示した。●上記の回路は短絡境界H面平面回路法と素回路法を適用して設計を行うと共に、試作実験も行い、設計法の妥当性を確認した。今後の課題●誘電体集積基板導波路系の回路を、側壁が磁壁の導波管回路として取り扱い、上記(3)のH面導波管回路系デバイスの設計手法に基づいて、各種受動デバイスの設計を行う。●誘電体集積基板導波路とMIC、MMICとの接続を目的として、マイクロストリップ線路などの平面導波路型線路との変換器を設計する。

●結晶中への電磁波の侵入を禁止する周波数帯域をもつというフォトニックバンドギャップ特性を利用し、広帯域導波路を実現させるため、半径の異なる2種類の円柱媒質を配列したフォトニック結晶構造を提案して数値解析によりその有効性を確認した。
プロトサイエンスから挑戦的健康科学の確立

社会一般に受け入れられている治療法で未だプロトサイエンスと見なされている領域に踏み込み、科学的な解釈を加えサイエンスにまで高める為に、従来とは異なった観点から研究を行い、「情報薬」という概念に辿りついた。情報・健康・病気に対する考え方を転換してみると、現在の治療法は「情報薬」といえ、長寿社会が抱える認知症解決の糸口にもなる。変化に対応できない機能不全が病であり、異常の認知が出来ない、反応の欠如、或いは、誤認により誤った情報を出し恒常性の維持ができず病気になる。細胞内・細胞間・心(脳)においても起き、このような認知症対して情報薬(鍼灸、TFT、精神療法:催眠療法、瞑想、内観療法等)が有効である。戦略的防衛医療構想として、情報を薬にするというプロジェクトを開始し、ITをフル利活用して健康・生体情報を収集し、そこからタイミングの良い適切なアドバイスを処方することを考えていた。しかし、研究を進めるうちに、情報の新たなる定義を行うことが必要となり、「人の心を動かすものが情報であり、心を動かさないものは雑音である」との考えから、さらに、人の心の解明は難しいが、恐らく、脳にあると考えられるところから、「情報とは細胞をうごかすものである」という新たな定義し、研究を進めることにした。細胞を動かすことができれば、それは薬になる。細胞が右に傾いていて病気になっているのであれば、左へという情報により正常化できるという発想である。遺伝子治療や精神心理療法も情報薬であるが、従来の薬、例えば解熱剤も分子標的治療薬も、情報薬の範疇であるという認識に至った。そこから人の心、細胞を動かすものを調査研究しているうちに、アダム・スミスの道徳感情論に辿り着いた。そして「情報薬」を、I型社会系、II型ヒト間系、III型頭脳(心)系、IV型細胞間系、V型細胞内系に分類するに至った。II型情報薬として、いわゆる五感を介してIII型の頭脳系に影響を及ぼすもので、意識の変容には、II型の情報薬が大きく作用している。I型に分類されるものとして、権威、人の眼、世間、お金、道徳、倫理、法律などがある。一方、感情は、III型に我々は分類した。また、II型情報薬として、ツボ刺激が非常に大きな変化を神経系に及ぼすことを突き止めた。そこでこのII型刺激が、III型の無意識や自律神経に作用し、情報薬として使える可能性が浮上してきた。さらに調査を進めると、精神リセットマッサージに辿り着いた。現在、インフォームドコンセントをとり、臨床の現場で、精神リセットマッサージ(ツボ刺激)を行ったところ、9割以上で良好な結果を得た。我々は、全く新しい健康科学の確立をするために、プロトサイエンスと呼ばれる未確立のサイエンスの領域に踏み込みチャレンジしている。この未確立の領域のものの多くは、古から伝わり現在も利用されているものの中には、迷信の様なものも多々あるが、本物、言い換えると、人類にとって大変有用なものも多く埋没していると考えている。鍼灸に関しては、歴史も古く、その有用性は認められ、国家資格にもなってはいるが、科学的にそのメカニズムは、推測の域をでない。我々は、最先端のIT機器などを応用することにより、鍼灸のツボ刺激の作用には驚くべきものがあるというPreliminaryな実験データを得た。そして、気功も多く活用している人々がいる。一方では、医薬品開発のときには必ずプラシーボの効果を除外する。ということは、プラシーボ効果はかなりあり、心理的効果を今後、健康科学としては、応用する事が重要であると考える。また、ITの医療応用を試みる中で、情報の本質は、伝えて人の心が動かす事のできるものを、「情報」と定義し研究するなかで、心とは細胞の一つの機能の表れであるところから、情報とは細胞を動かすものであると言い換えることができる。即ち、細胞、及び、それで構成された人体を動かすための情報とは、五感を通じて入るもの及び経口及び非経口によるものも(細胞に対する刺激、全てを)情報として考える。これらはうまく使うと健康維持管理に使え、病気を治す事すらできる薬になるという考えから、「情報薬」という概念を提唱するに至った。さらに幅広く、言葉により人の心、細胞を動かす、催眠療法から、テレビのコマーシャルや、お金、法律、宗教まで、「情報薬」の範疇にいれ研究を進める中、アダムスミスの「道徳感情論」に辿り着いた。本研究では、伝統的かつ社会一般に受け入れられている治療法でありながら、現段階ではプロトサイエンスの領域で未確立な分野に踏み込み、科学的な解釈を加えサイエンスレベルにまで高めることを目標とし、従来とは異なった観点から研究を行った。そして「情報薬」という概念に辿りついた。「情報」の定義から始まり健康や病気に対する考を大きく転換してみた。

すると医療の多くの治療法は「情報薬」という考え方で説明でき、今後日本が抱える社会的問題も解決可能と考える。即ち、今後の高齢社会の問題は、言い代えると長寿社会の問題であり、癌を克服しても次にくる認知症が大きな問題となる。この考えに基づけば、従来の病気も、細胞レベルの認知症と言える。すなわち細胞環境の情報に対する機能不全が病である。1.異常の認知が出来ない、2.不都合なことに対処する為の判断の欠如、あるいは、3.誤った情報を出してしまうために、恒常性の維持ができず病気になる。これらは細胞内でも、細胞間でも起き、心(脳)においても起きる。体外から正確な情報が入ってきても、正しく判断できないと、病に陥る。あるいは、気(心)により、病気を作っているのである。食べ・飲み過ぎたら、タバコを吸ったら、体に悪いと分かっていても、体に良い行動を起こさない、あるいは、起こせない人々も少なくない。これらは、従来の認知症に加え、新しい形の認知症である。間違った情報や、概念などにより支配され、深層心理レベルの錯覚などにより、病気をつくったり、病気になったり、犯罪や殺人を犯す。すなわち、法律や道徳を認知できない人々もいる。一方で、人の目が気になりすぎる認知障害もあり、自分で勘違いして、誤った行動を起こしている。このようないろいろなレベルでの認知症に情報薬が威力を発揮する。古典的な情報薬として、鍼灸、TFT、催眠療法、瞑想、内観療法などが有効であると考えている。健康情報科学新たなるコペルニクス的発見、気づきがあった。従来から用いられている方法であるが、見方・考え方をかえることにより、新たなる発見があり、大きな展開が見込まれそうである。未確立の健康科学の分野に果敢にチャレンジし、その遂行に困難を極める中、見方を変えることにより、故きを温ねて新しきを知るというがごとく、古いものの中に新しい発見が数多くみられ、当初の計画以上に進展している。但し、これらの成果をどのようにまとめ、世の評価を受けるかが、非常に困難を極め、戦略を練っているところである。現在は、客観的評価ばかりに偏っているシステムを見直す必要がある。客観的評価を無視するわけではなく、十分客観的評価をとりいれながら、主観的評価も同時に行う必要があることが痛感された。即ち、医療において、客観的データが良くなることも必要だが、患者自身が、よりよく成った実感がないと、本当の医療ではないだろう。従って、車の両輪の様に、両方を均しく評価できるシステムを今後トライしたい。しかし、究極は、この領域においては、客観よりも、主観の方が重要だあろうと考えている。一方で情報薬をあたえるタイミングや、そのバックグランドの条件により、その効果は大きく左右される。そこから、使える物は全て使って、よりよい医療を実現する、Full-Powered Medicineの確立が今後の課題である。即ち、現在の医療の殆どは、西洋医療で、それはpartial medicineであることは紛れもない。一方、補完医療とか代替医療というのではなく、西洋も東洋も、あらゆる物を使う姿勢が必要で、そうする事により、医療費削減及び、より良い医療をより安くITをフル利活用することにより、実現出来るのではないかと考えている。
動脈硬化発症と血管内皮細胞カベオラの特性変化に関する研究

カベオリン-1,2は,血管内皮細胞のカベオラの構造と機能の基盤となる膜蛋白質である.カベオリン-1がシグナル伝達制御,コレステロール輸送などに関わるとされているのに対し,カベオリン-2独自の機能は明らかでない.我々はカベオリン-2が脂肪滴へ向かう独自のターゲッティングシグナルを持つことを見出した.ヒトおよびマウスカベオリン-2あるいはEGFP・カベオリン-2の融合蛋白質のcDNAを培養細胞(内在性カベオリンを持つ細胞と持たない細胞)に導入し,安定発現株を得た.カベオリン-2のN末,C末,疎水性部分などを欠失する変異分子を作製し,一過性に発現させた.蛍光抗体法,凍結超薄切片および凍結割断レプリカを用いた免疫電顕法,細胞分画法などにより局在を検索した.内在性カベオリンのない細胞に導入したカベオリン-2は脂肪滴を取り囲む部位に局在した.免疫電顕ではカベオリン-2のラベルは脂肪滴の最外層に観察され,蔗糖密度勾配分画遠心ではカベオリン-2は最上層の脂肪滴画分に回収された.マウスカベオリン-2のβアイソフォームがほぼ脂肪滴に限局するのに対し,αアイソフォームはゴルジにより多く局在した.N末,C末,あるいは疎水性ドメインを欠如させた分子は脂肪滴には局在しなかった.今回の結果はカベオリン-2が形質膜,ゴルジとともに脂肪滴にも局在しうるユニークな分子であることを示し,細胞内脂質輸送系における脂肪滴の役割を示唆する.カベオリン-1,2は,血管内皮細胞のカベオラの構造と機能の基盤となる膜蛋白質である.カベオリン-1がシグナル伝達制御,コレステロール輸送などに関わるとされているのに対し,カベオリン-2独自の機能は明らかでない.我々はカベオリン-2が脂肪滴へ向かう独自のターゲッティングシグナルを持つことを見出した.ヒトおよびマウスカベオリン-2あるいはEGFP・カベオリン-2の融合蛋白質のcDNAを培養細胞(内在性カベオリンを持つ細胞と持たない細胞)に導入し,安定発現株を得た.カベオリン-2のN末,C末,疎水性部分などを欠失する変異分子を作製し,一過性に発現させた.蛍光抗体法,凍結超薄切片および凍結割断レプリカを用いた免疫電顕法,細胞分画法などにより局在を検索した.内在性カベオリンのない細胞に導入したカベオリン-2は脂肪滴を取り囲む部位に局在した.免疫電顕ではカベオリン-2のラベルは脂肪滴の最外層に観察され,蔗糖密度勾配分画遠心ではカベオリン-2は最上層の脂肪滴画分に回収された.マウスカベオリン-2のβアイソフォームがほぼ脂肪滴に限局するのに対し,αアイソフォームはゴルジにより多く局在した.N末,C末,あるいは疎水性ドメインを欠如させた分子は脂肪滴には局在しなかった.今回の結果はカベオリン-2が形質膜,ゴルジとともに脂肪滴にも局在しうるユニークな分子であることを示し,細胞内脂質輸送系における脂肪滴の役割を示唆する.
東アジア共生時代の環境経済政策-モデル分析による政策評価-

東アジア地域での環境問題の解決には,関係諸国と協調し,環境効果が大きく,社会への受容性の高い環境経済政策を提言することが重要課題である.そのためには,経済モデル分析手法を用いることにより,環境経済政策が環境や経済に及ぼす効果を,数値情報で提供するのが有効である.本研究では,産業連関分析,応用一般均衡分析,マクロ動学分析を用い,炭素税,排出量取引,電源構成変化,CDM,貿易と環境について分析を行い,それぞれ政策提言につながる成果を得た.東アジア地域での環境問題の解決には,関係諸国と協調し,環境効果が大きく,社会への受容性の高い環境経済政策を提言することが重要課題である.そのためには,経済モデル分析手法を用いることにより,環境経済政策が環境や経済に及ぼす効果を,数値情報で提供するのが有効である.本研究では,産業連関分析,応用一般均衡分析,マクロ動学分析を用い,炭素税,排出量取引,電源構成変化,CDM,貿易と環境について分析を行い,それぞれ政策提言につながる成果を得た.われわれの研究課題は,課題(1)国内環境経済政策(環境税,排出量取引),課題(2)国際環境政策(クリーン開発メカニズム,自由貿易協定),課題(3)地球環境政策(地球温暖化防止の枠組み,水の国際利用の枠組み)の3つに分けられる.課題(1)については,稲田・藤川・下田(研究協力者)が中国と日本を対象にしたエネルギーモデルを開発中である.そのモデルをもとに,環境税の効果やモーダルシフトの効果を分析する.来年度には学会等で報告できる見通しである.課題(2)については,伴がGTAP-Eモデル及びGTAPデータベース(Ver.6)を用いて日中FTAのエネルギー効率とCO2排出量への効果を分析した.来年度にはVer.7のデータを用いて論文にする予定である.また,尹も2000年アジア国際産業連関表6国/地域(日本,アメリカ,中国,韓国,台湾,アセアン5)を用いて東アジアリンクCGEモデルを開発し,自由貿易協定の経済効果や厚生に与える効果を数量的に考察した.現在,動学モデルの開発も進めている.課題(3)については,藤川・渡邉・叶(研究協力者)は,アジア太平洋地域での環境負荷の相互依存について,国際産業連関表を用いて,その時系列変化を検討した.かつて先進国は,アジア開発途上国への財の輸入元(供給側)と開発途上国からの財の輸出先(需要側)の両方の役割を持っていたが,現在は財の需要側の性格を強めつつある.つまり,先進国は財を輸入する一方で,環境負荷を輸出しているといえる.現在の京都議定書のGHG排出は財の生産地原則であるが,それに消費地原則をも加味することで,途上国でのGHG排出にも抑制圧力がかかることを実証的に示した.われわれの研究グループの2009年度の研究業績は次の3分野である.(1)アジアの環境負荷の相互連関,(2)国際環境政策(クリーン開発メカニズム,自由貿易協定),(3)国内環境経済政策(グリーン・ニューディール政策,環境税,排出量取引)(1)については,下田氏・叶氏(研究協力者)を加え,国際産業連関表を用いて,アジア太平洋地域の環境負荷の相互依存の時系列変化を検討した.現在の先進国は,財を輸入する一方で,環境負荷を輸出している構造になっている.現在のGHGの排出カウント方式に財の消費地原則も加味することで先進国の輸入態度が変化し,途上国にGHG排出抑制圧力がかかることを示した.(2)については,下田氏(研究協力者)を加えて,中国での畜産廃棄物からのバイオガスに関するCDMも効果の分析を行った.当該CDMはGHG削減のみならず,副次的効果があることを示した.また,開発中の中国・日本のエネルギーモデルも完成に近付いているので,モーダルシフトやエネルギー効率改善の効果についてのシミュレーション結果を2010年度には報告できる見通しである.さらに,アジア国際産業連関表を基礎にしたCGEモデルを開発中で,自由貿易協定の環境に与える効果を分析した.2010年度は,動学モデルの開発も進め,モデルを発表の予定である.(3)については,グリーン・ニューディール政策の経済効果についての試算を行った.2010年度は試算結果を報告できる予定である.またGTAP-Eモデルを用いて,GHG排出量取引導入の効果の分析を行った.2010年度はその研究をもとにした出版を行う予定である.われわれの研究グループの2010年度の研究業績は次の3分野である.(1)マクロ計量モデルの開発とそれを用いた日本経済と環境政策効果に関する分析,(2)応用一般均衡(CGE)モデルを用いた貿易自由化と環境負荷に関する分析,(3)CGEモデルを用いた炭素税および排出量取引制度の効果分析(1)については,研究協力者の協力を得て開発した日本経済3E計量モデルを用いて,2020年までの日本経済(生産,物価,雇用,財政),エネルギー需要(エネルギー別),二酸化炭素排出量の予測を行った.以上のベースラインに加え,炭素課税やエネルギー効率の改善のシミュレーションを実施して,政策効果を確認した.(2)については,まず,GTAP-Eモデルを用いて,東アジアの貿易自由化がエネルギー集約財産業の比重やエネルギー価格低下による排出原単位の変化を通じてもたらす環境負荷を分析した.さらに,独自に開発した東アジアリンクCGEモデルを用いて,日中の貿易自由化が東アジアの経済および環境分野の産業に与える影響を実証的に明らかにした.

特にGTAPモデルでは分析できない国際間の産業間への波及効果を明らかにした.(3)については,GTAP-Eモデルを利用して日本・アメリカ・EUにおける産業別炭素税・グループ別炭素税および国内排出量取引の経済効果を分析・比較した.産業を2つのグループに分け,炭素税率に差異を設けても国内排出量取引とマクロ経済への影響はほぼ同じであることを示した.また,GTAP-Eモデルを利用して国際排出量取引の効果分析も行い,エネルギーと他の生産要素との代替の有無がカーボン・リーケージの大きさに重要であることを確認した.