hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
就業後のメンタルヘルス不調予防のための大学生向けキャリア教育プログラムの開発

一方、PSMプログラムの改善については、問題解決へ取り組む意欲を高めるために首尾一貫感覚(SOC)の3要素のうち有意味感に注目し、まずは有意味感を高めたうえで問題解決に取り組むような構成にすることとし、SOCのエキスパートである蛯名玲子氏にプログラム開発に参加してもらった。SOCの要素を取り入れ、PSMプログラムのテキストも作成しなおした。この新プログラム(90分×2回)を2016年1月に大学4年生20名(男性1名、女性19名:介入群)を対象に実施した。なお介入群にはPSMプログラムの実施前後に調査を行った。なお対照群は大学4年生6名(男性1名、女性5名)で、介入群のPSMプログラム実施前の時期に合わせて、同内容の調査を実施した。これらの対象者をフォローし、2016年9月に調査を行い、新PSMプログラムの効果評価を行う予定である。開発したPSMプログラムの効果評価のためにフォローアップ調査を実施したが、大学卒業後で連絡がつきにくかったこと、対象者数が少なかったことなどから回収率が著しく低く、統計的な検討ができなかった。そのため、再度介入を行うことになった。1開発した教育プログラムの介入前後での効果評価2016年1月に某大学4年生28名(男性2名,女性26名)の研究協力者のうち介入教育受講希望者を募り20名(男性1名,女性19名)を介入群、教育は受講しないが調査に協力すると承諾した残りの8名(男性1名,女性7名)を統制群とした。介入群には介入教育の受講前後に、統制群には介入前と同時期に質問紙調査を実施した。その結果、問題が発生しても解決していける自信と社会人基礎力の伝える力が有意に上昇していた。これは教育プログラムの中の問題解決療法により問題解決に向けた各ステップを理解し、どのように取り組めばよいかを学び自信が持てたためと考えられた。さらに教育プログラムのSOCでコミュニケーションの秘訣を学んだことで伝える力が高まったと考えられる。プロアクティブコーピングと抑うつ不安については、いずれも有意ではなかった。しかし、介入教育を受けた方が問題を解決する自信を持つことができ、相手に伝える力が向上したため、介入教育の有効性が示唆された。2社会人になってからの時点での教育プログラムの効果評価就労後のメンタルヘルス不調予防に対する介入教育の効果を検討するために卒業後半年経過した時点でフォローアップ調査を実施した(介入群14名、統制群3名)。介入前・介入後・フォローアップの3時点における介入教育の効果として抑うつ不安とプロアクティブコーピングにおいて主効果が認められたが、多重比較の結果から有意差が認められたのは介入前後の2時点であった。介入群と統制群の介入前・フォローアップ2時点の2項分析の結果から介入群がフォローアップ時点の抑うつ不安が低いことが示され、教育の有効性が示唆された。3セルフヘルプ本の作成フォローアップ調査の結果から継続的な学習の必要性があると考えられたためセルフヘルプ本を作成した。就労後のメンタルヘルス不調を予防するために、大学キャリア教育におけるプロアクティブ・コーピングを高めるストレスマネジメントプログラム開発を目的とした。大学生133名を対象にした調査の結果、プロアクティブ・コーピングの下位尺度である能動的コーピングが高まると抑うつと不安が低減することが示された。
材料最適設計による損傷修復型スマート床義歯の実用化

1.スマート床義歯の損傷修復精度に対しては繊維-レジン界面すべり抵抗が大きく影響し、強度に対しては界面着強さが大きく影響する。したがって、その高性能化においては大きい界面接着強さと小さい界面すべり抵抗の両立が重要である。一方、埋め込んだ形状記憶合金繊維がレジン中で黒く見える欠点の改善には繊維への金メッキが有効だが、繊維表面の変化にともなう界面特性の変化の影響を検討する必要がある。そこで、製造まま繊維と金メッキを施した繊維に対して、市販界面接着プライマーを用いて界面特性を変化させ、機械的特性と損傷修復特性がどのように変化するかを調べた。その結果、製造まま繊維においてはプライマー適用後の界面接着強さと界面すべり抵抗の間に相関は認められず、高い界面接着強さと低い界面すべり抵抗を両立しているプライマーが存在し、スマート床義歯の高性能化に有効であると考えられた。金メッキ繊維においてはプライマーの効果は異なる傾向を示し、高い界面接着強さと低い界面すべり抵抗を両立しているプライマーは確認できなかった。その理由は金メッキ時に行う繊維下地研磨の際に生じる凹凸がメッキによって埋められず、界面すべり抵抗が大きくなるためと考えられた。2.義歯床は3次曲面であり繊維の均等な埋め込みは困難だが、均等さの影響が小さければ埋め込み精度は無視できる。そこでまず2次曲面試料を作成し繊維の有無による修復精度を比較した結果、繊維を埋め込んだ試料のデータ偏差が大きく統計的有意差はなかった。しかし大きい偏差は修復にとって欠点であり、機能的な埋め込み補助テンプレートを使用することで改善が必要と考えられた。一方、2次曲面形状と繊維形状の不一致による修復精度への影響は大きくなく、直線形状記憶繊維を埋め込んでも問題ないと判断した。形状記憶合金繊維を埋め込んだ床用レジンの損傷修復においては、繊維の収縮時に繊維-レジン界面でせん断すべりが生じることから、界面せん断すべり抵抗が損傷修復精度に大きく影響する。一方で、繊維埋め込み型複合材料の強度に対しては界面接着強さが大きく影響することが知られている。これらから、スマート床義歯の高性能化に対しては、界面接着強さは大きく、界面剥離後のせん断すべり抵抗は小さい界面が適していると予想される。また、埋め込んだ形状記憶合金繊維がレジン中で黒く見え審美性を低下させており、繊維に金メッキを施すことでこれを改善できると考えられる。しかし、繊維表面が変化することで界面特性も変化すると予想され、審美性の向上と損傷修復精度の確保が両立するかの検討も必要である。以上から本年度は、製造まま形状記憶合金繊維とそれに金メッキを施した繊維の2種類に対して、市販界面接着プライマー3種類を用いて界面特性を変化させ、繊維埋め込みレジンの機械的特性と損傷修復特性がどのように変化するかを調べた。その結果、繊維表面の金メッキはレジンを透して目視でき、審美性の向上に有効であることが確認できた。また、製造まま繊維に対しては、3種類のプライマーにおける界面接着強さと界面すべり抵抗の問に相関は認められず、高い界面接着強さと低い界面すべり抵抗を両立しているプライマーが存在し、高い機械的特性と修復精度を発揮する繊維埋め込みレジン作製に有効であると考えられた。一方で、金メッキを施した繊維に対してのプライマーの効果は製造まま繊維とは異なる傾向を示し、高い界面接着強さと低い界面すべり抵抗を両立しているプライマーは確認できなかった。損傷修復型スマート床義歯の諸特性に対し、繊維の特性、繊維-床用レジン界面の特性、繊維の埋め込み状況(本数と位置)、の3つの主要な材料パラメーターがどのように影響するかは定性的に理解できるようになった。そこで本年度は、実際の床義歯により近い形状の試験片として、2次曲面状の試験片を用いた検討を行った。

従来の平面状試験片作製には金型を用いていたが、曲面状試験片作製に際して適切な曲率半径、試験片厚を調べるため、第1段階として金属製原型から作製した石こう型により試料を試作した。石こう型による試料は厚みや幅にバラ付きが大きく、試料の特性を評価する上で精度に問題があったが、この点は金型を用いることで解消できると考えられた。曲面状試験片に埋め込む繊維として直線形状記憶繊維を用いたものでは、平面状試験片に比べて厚み方向における繊維の位置のバラ付きが大きくなったものの、試料の変形や強さ、修復精度に対する影響は認められなかった。ただし、これは前述の試料特性評価におけるバラ付きの大きさが原因である可能性が高く、金型を用いた試料によって精密な検討を行う必要があった。埋め込み繊維を曲面状鋳型で挟んで形状記憶熱処理を行い、試験片の曲面と同じ曲率としてから埋め込んだ試験片では、修復精度の低下傾向が認められた。今回は2次曲面状試験片用原型の曲率を再現するために、原型を印象採得して鋳型材により同曲率の鋳型を作製したため、鋳型材表面の粗さが繊維表面に影響を与えることとなり、繊維-レジン界面のすべり抵抗が大きくなった結果を考えられた。この点は、形状記憶熱処理用金型を作製することで解消できると考えられた。今年度は金型を用いて作製した試料により評価を行った結果、試験片の寸法、形状の精度は大きく改善し、繊維を埋め込まない試験片における諸特性の偏差は十分に小さくなった。また、繊維に2次曲面と同一形状を記憶させる熱処理においても、前年度に用いた石こう型から金型に変更することで繊維表面粗さを改善することができた。一方で、繊維の埋め込み深さを一定にするために作製したテンプレートは十分に機能せず、押し込み部の繊維が局所的に屈曲し形状回復の妨げとなることがわかった。繊維を押し込む圧子の大きさや形状を最適化することでこの欠点を改善できる可能性はあるが、手指と同様の繊細さで押し込むのは困難であるとも推測された。そのため、今年度はテンプレートを用いた試料による形状回復効果の評価は断念し、手指により繊維を埋め込んだ試料を用いた。その結果、繊維を埋め込まない試料においては改善された形状回復効果の偏差が、繊維を埋め込んだ試料の場合には増加し前年度と大差ない結果となった。このことから、偏差を招いているのは主に繊維の埋め込み位置であると結論された。この大きな偏差が原因で形状回復効果に及ぼす繊維表面粗さの効果には有意差は認められなかったが、形状回復が良好であるもののデータに限定すれば有意に向上している傾向が認められ、潜在的には有効であると推定された。同様に、形状回復効果に及ぼす繊維形状の違い(直線状か同一曲面形状か)にも有意差は認められなかった。以上から、繊維に同一曲面形状を記憶させる効果はあまり高くなく、また個々の義歯床形状と同一の形状記憶熱処理を行う煩雑さを鑑みると、埋め込み繊維は直線形状記憶させたもので十分との結論に達した。むしろ、形状記憶効果の大きな偏差を解消し安定した形状回復を行うためには、繊維埋め込み用テンプレートの高性能化が重要であると考えられた。
FP-KKR-Green関数法による合金中の有効原子対相互作用歪エネルギーと相図

1.密度汎関数法の局所密度近似(LSDA)を超えた非局所密度近似の計算(generalized gradient approximation; GGA)でぼ母体機械的性質(格子定数、弾性定数)の計算を実行し、3d遷移金属を含め、ほぼ実験値を再現することを明らかにした。2.Cu、Al中の空格子形成エネルギーをGGA計算で求め、実験値との良い一致を得た。格子歪効果も第一原理計算で求まる原子に働く力を入力パラメータとするKanzaki模型で取り扱える。空格子周りの母体原子の格子歪は振動しながら、かなり遠方まで存在する。3.金属中の不純物対の相互作用エネルギーを求め、多くの場合に第一近接相互作用エネルギーが支配的であることを明らかにした。(第一近接相互作用エネルギーの符号でsegregationとdisorderの区別ができる)現段階の計算ではLSDAとポテンシャルの球面近似を用いている。また、クラスター変分法でCu中のCo、Pd中のRuの不純物溶解度限を計算し、実験結果をよく再現することを示した。また、不純物領域内の原子のrandomnessのみをdirect configurational averaging法で取入れた計算でも、diffuse-scatteringの実験結果からInverse Monte Carlo法で決定される有効原子対相互作用エネルギーの濃度依存性を再現することを示した。(低濃度合金)1.密度汎関数法の局所密度近似(LSDA)を超えた非局所密度近似の計算(generalized gradient approximation; GGA)でぼ母体機械的性質(格子定数、弾性定数)の計算を実行し、3d遷移金属を含め、ほぼ実験値を再現することを明らかにした。(低濃度合金)
ヘリコバクター・ピロリが産生するVacA毒素の毒性発現機構の解析

H. pyloriが産生する空胞化毒素(VacA)によってシグナル伝達系p38 MAPKと転写因子ATF-2が活性化され、炎症反応に関わる誘導型シクロオキシゲナーゼ-2の発現亢進を介して、プロスタグランジンE_2の産生誘導を促す事を明らかにし、平成18年度の成果は、国際誌「Hisatsune, et. al.,Infection and Immunity, 75(9),4472-4481, 2007」に報告した。一方、ピロリ菌感染局所に認められる炎症性細胞の浸潤や活性化には種々のサイトカインが関与していることが知られている。その中で、特に、IL-8は多核白血球の強力な誘導活性化因子であり、胃炎の進展と多核白血球の浸潤が相関する事実は、胃粘膜障害にIL-8が重要な役割を担っている事を示唆している。そこで、今年度は、VacAによる宿主細胞からのIL-8産生の可能性とその産生機構の詳細を究明した。各種培養細胞において、VacAによるIL-8の産生能を調べた結果、monocyte U937細胞を含む数種の細胞でIL-8の産生が顕著に亢進した。本菌感染病巣において、マクロファージの浸潤が多く認められる事から、U937細胞において、VacAによるIL-8産生機構を詳細に検討した。その結果、VacAは、MAPKの活性化を介して、転写因子であるATF-2及びCREBを活性化し、IL-8 promoter領域のAP-1 siteへの結合を促した。また、VacAは、細胞内のCa^<2+>濃度を上昇させ、NF-κBを活性化し、同様にNF-κB siteへの結合を促進させてIL-8の発現を誘導させる事が判明した。この研究結果を国際誌「Hisatsune et al., Journal of Immunology, 180(1), (in press)」に報告し、本年4月号に掲載予定である。申請書の年次計画(1年目)に記載したように、H.pyloriが産生する空胞化致死毒素(VacA)によるシグナル伝達系p38 MAPKと、p38 MAPKによる転写因子ATF-2の活性化が、炎症反応に関わるプロスタグランジンを産生する誘導型シクロオキシゲナーゼ-2の発現を如何に誘導するかについて究明している。これまでの遺伝子レベルでの解析結果から、COX-2 mRNAはVacAの処理時間及び処理濃度に依存して増加した。このVacAによるCOX-2 mRNAの増加は、p38の特異的阻害剤による処理、若しくは、dominant-negative p38(DN-p38)強制発現により顕著に抑制された。次に、VacAによるCOX-2の転写活性に及ぼす影響について、COX-2プロモーターを繋いだルシフェラーゼ遺伝子(COX-2 reporter遺伝子)を用いて詳細に調べた。その結果、COX-2 reporter遺伝子-327/+59の細胞内導入で認められるルシフェラーゼ転写活性のVacAによる亢進が、COX-2プロモーターのATF-2結合配列(CRE配列)を変異させると著しく低下した。従って、VacA処理により、p38経路を介して活性化したATF-2がCOX-2 promoter領域のCRE配列に結合して転写が亢進し、COX-2の発現が誘導されることが分かった。さらに、細胞培養上清中に産生されるPGE_2の産生量が、VacAの処理時間に依存して増大し、COX-2特異的阻害剤及びDN-p38発現の強制発現により著明に抑制された。以上の成績から、H.pylori VacAがp38/ATF-2経路の活性化を介してCOX-2の発現を誘導し、その結果、PGE_2の産生が亢進することが明らかになった。VacAにより炎症性メディエーター及び細胞増殖誘導因子としての多様な機能をもつPGE_2の産生が増加することが、本菌感染症にどのように関わっているのかを知る新たな課題が生じた。これまでの成績を、国際誌Cellular Microbiologyに投稿した。

本菌感染病巣において、マクロファージの浸潤が多く認められる事から、U937細胞において、VacAによるIL-8産生機構を詳細に検討した。その結果、VacAは、MAPKの活性化を介して、転写因子であるATF-2及びCREBを活性化し、IL-8 promoter領域のAP-1 siteへの結合を促した。また、VacAは、細胞内のCa^<2+>濃度を上昇させ、NF-κBを活性化し、同様にNF-κB siteへの結合を促進させてIL-8の発現を誘導させる事が判明した。この研究結果を国際誌「Hisatsune et al., Journal of Immunology, 180(1), (in press)」に報告し、本年4月号に掲載予定である。
超フレキシブルな増幅器内蔵型有機イメージャの作製

本年度は、まず有機フォトダイオード単体素子の作製・評価を行った。有機フォトダイオードの活性層としては、p型半導体として良好な特性を示すPNTz4Tを、n型半導体としてPC71BMを用いた。カソードとしてZnOをゾルゲル法にて成膜し、さらにアノードとしてMoOXとAgを真空蒸着を用いて成膜した。さらに作製したフォトダイオードに対し、緑色レーザーを異なる光学密度を持つフィルタを通して照射し、光量依存性を測定した。フォトダイオードは光量に対する線形性が重要である。そこで測定したフォトダイオードの光量依存性に累乗フィッティングを行った。その結果、乗数は1.00となり、作製したフォトダイオードが良好な線形性を持つことがわかった。また、フォトダイオードの重要な基礎特性の一つである電流応答性は、0.24 A/Wと計算され、作製したフォトダイオードが先行研究で報告されている有機フォトダイオードと遜色ない応答性を示すことがわかった。続いて、作製した有機フォトダイオードを有機トランジスタによるインバータと集積化し、増幅器内蔵型イメージャの動作実証を行った。インバータとして本研究では、しきい値電圧を制御可能なダブルゲート構造を持つインバータを用いた。フォトダイオードとインバータを繋げたデバイスは、10-610-5 Wの入射光量で出力電圧が大きく変化しており、インバータによるフォトダイオード電圧の増幅効果を確認することができた。さらにインバータを組み合わせた素子の電圧応答性は1.49 V/Wと計算され、元々フォトダイオードが持っていた電圧応答性の値を69倍へ増幅できた。これらの結果から、フォトダイオードとインバータの集積化により増幅器内蔵型イメージャの実現が示された。次年度では、作製したデバイスを超フレキシブル基板へ作製し、超フレキシブルな増幅器内蔵型イメージャを作製する予定である。本年度は、ガラス基板上にてフォトダイオードを作製・インバータと繋げることで、増幅器内蔵型のイメージャ回路を作製した。単体のフォトダイオードは、計画していたPTB7-Thではなく、PNTz4Tというp型ポリマーを用いて作製を行った。作製したフォトダイオードは電流応答性0.24 A/Wという値を示し、先行研究の有機フォトダイオードと遜色ない特性のダイオード作製に成功した。さらに、ダブルゲートインバータという有機トランジスタ2個を用いた回路と繋げることで、元々フォトダイオードが持っていた電圧応答性の値を69倍増幅した1.49 V/Wという高い電圧応答性を示した。ダブルゲートインバータは、インバータのしきい値電圧を自由に調整できる。そのため、自己バイアス型増幅回路の構造を取らずに任意の光量を増幅することが可能である。その結果、トランジスタ2個とフォトダイオード1個という非常に少ない素子数で増幅器内蔵型ピクセル回路を実現できた。一方、現在の素子はフォトダイオードとダブルゲートインバータを別々の基板に作製している。そのため、フォトダイオードとインバータを一つの回路に集積化したデバイスは未だ作製できていない。次年度は、2素子を集積化したデバイスのデザインを行い、その作製を行う予定である。これらの結果から本年度は、当初計画とは異なる素子・材料を用いている一方、計画していたデバイス特性を満たす良好な増幅率のピクセル回路を作製できた。そのため、本申請の計画は概ね順調に進歩していると考えている。次年度は、本年度にて作製した増幅器内蔵型ピクセル回路を超フレキシブル基板へ作製する予定である。まず、単体の有機フォトダイオードを超フレキシブル基板上へ作製する。その単体特性を確認した後に、超フレキシブル基板上へ作製した有機ダブルゲートインバータと繋げることで回路動作を確認する。単体を繋げることで回路動作を確認し、最後に1基板へ2素子を集積化したデザインにて超フレキシブル基板上へデバイスの作製を行う。超フレキシブル基板上のデバイス作製が実現された後は、大きく2種類のデモンストレーションを検討している。1つ目は手の静脈形状の測定である。静脈測定の実験においては、光源として赤外光レーザーを用いる予定である。そのため、有機フォトダイオード単体素子の赤外光特性を測定し、作製したフォトダイオードの赤外光応答性を評価する。その後、赤外光レーザを皮膚に照射し、皮膚透過光によるフォトダイオードの光電流を測定する。静脈部分の吸光は他の部分と比べ高いため、静脈の有無によって光電流の値が変わり、静脈形状の測定が可能である。2つ目は、有機イメージャによる血管の脈波測定である。静脈測定は赤外光を用いるためデバイスが赤外光への応答性が低く、測定が困難である可能性がある。静脈測定が困難であった場合は、可視光を用いて測定が可能な脈波を測定する予定である。可視光は肌表面に照射することで、光は血管まで透過し、反射光が肌表面に返ってくる。反射光は血管の脈動に応じて光量を変化させるため、肌表面のフォトダイオードによって反射光を測定することで、血管の脈波を検知することができる。これら2種類のうちどちらかのデモンストレーションを行うことで、我々の作製した超フレキシブルな増幅器内蔵型フォトダイオードが肌貼り付け型のイメージング素子に有望であることを示す予定である。

カソードとしてZnOをゾルゲル法にて成膜し、さらにアノードとしてMoOXとAgを真空蒸着を用いて成膜した。さらに作製したフォトダイオードに対し、緑色レーザーを異なる光学密度を持つフィルタを通して照射し、光量依存性を測定した。フォトダイオードは光量に対する線形性が重要である。そこで測定したフォトダイオードの光量依存性に累乗フィッティングを行った。その結果、乗数は1.00となり、作製したフォトダイオードが良好な線形性を持つことがわかった。また、フォトダイオードの重要な基礎特性の一つである電流応答性は、0.24 A/Wと計算され、作製したフォトダイオードが先行研究で報告されている有機フォトダイオードと遜色ない応答性を示すことがわかった。続いて、作製した有機フォトダイオードを有機トランジスタによるインバータと集積化し、増幅器内蔵型イメージャの動作実証を行った。インバータとして本研究では、しきい値電圧を制御可能なダブルゲート構造を持つインバータを用いた。フォトダイオードとインバータを繋げたデバイスは、10-610-5 Wの入射光量で出力電圧が大きく変化しており、インバータによるフォトダイオード電圧の増幅効果を確認することができた。さらにインバータを組み合わせた素子の電圧応答性は1.49 V/Wと計算され、元々フォトダイオードが持っていた電圧応答性の値を69倍へ増幅できた。これらの結果から、フォトダイオードとインバータの集積化により増幅器内蔵型イメージャの実現が示された。次年度では、作製したデバイスを超フレキシブル基板へ作製し、超フレキシブルな増幅器内蔵型イメージャを作製する予定である。本年度は、ガラス基板上にてフォトダイオードを作製・インバータと繋げることで、増幅器内蔵型のイメージャ回路を作製した。単体のフォトダイオードは、計画していたPTB7-Thではなく、PNTz4Tというp型ポリマーを用いて作製を行った。作製したフォトダイオードは電流応答性0.24 A/Wという値を示し、先行研究の有機フォトダイオードと遜色ない特性のダイオード作製に成功した。さらに、ダブルゲートインバータという有機トランジスタ2個を用いた回路と繋げることで、元々フォトダイオードが持っていた電圧応答性の値を69倍増幅した1.49 V/Wという高い電圧応答性を示した。ダブルゲートインバータは、インバータのしきい値電圧を自由に調整できる。そのため、自己バイアス型増幅回路の構造を取らずに任意の光量を増幅することが可能である。その結果、トランジスタ2個とフォトダイオード1個という非常に少ない素子数で増幅器内蔵型ピクセル回路を実現できた。一方、現在の素子はフォトダイオードとダブルゲートインバータを別々の基板に作製している。そのため、フォトダイオードとインバータを一つの回路に集積化したデバイスは未だ作製できていない。次年度は、2素子を集積化したデバイスのデザインを行い、その作製を行う予定である。これらの結果から本年度は、当初計画とは異なる素子・材料を用いている一方、計画していたデバイス特性を満たす良好な増幅率のピクセル回路を作製できた。そのため、本申請の計画は概ね順調に進歩していると考えている。
mAb 6.28によるCD48(BLASTー1)陽性細胞の解析

ThorleyーLawsouにより発見されたBlastー1/CD48抗原は、(1)汎白血球抗原である、(2)しかし、未分化血液細胞では発現されていない可能性がある、(3)白血球以外では気道上皮細胞に発現される、等と報告されている。が、系統だてた組織分布検索は未だ十分ではない。また、この抗原はいわゆる活性化抗原であるが、種々の患者白血球でその活性化現象が認められるかどうかは報告されていない。今年度我々は以下の2点を検討した。1.Blastー1/CD48抗原の組織分布。抗Blastー1/CD48抗体(6.28mAb)により種々の人体組織を使った免疫組織学的検索で次の点が明らかになった。(1)この抗原は血液細胞のみに発現される。(2)胸腺内の未分化T細胞と、未分化B細胞を意味するB前駆細胞性白血病細胞では、その発現は極わめて弱いか又は全く欠損している。2.活性化抗原としてのBlastー1/CD48抗原。種々の感染症患者白血球でこの抗原の発現強度を継時的に測定し、病期と比較検討した。具体的には6.28mAbにより蛍光染色し、FACS解析したが、機器条件の変動をさけるために同ー患者の細胞を病期毎に採取し凍結した。そして、後日、同時に解凍しサンプルとした。単球特異的MY4と6.28mAbを組み合わせて染色し、単球上のBlastー1/CD48抗原の発現強度をMFI(mean flnorescense intensity)値として求めた。正常人では250350で、年齢差を認めなかった。ウイルス性感染症(水痘,麻疹,急性咽頭炎)では急性期には400750と著明な高値を示し、回復期には正常化していた。細菌性感染症(扁桃炎,髄膜炎,腹膜炎)では一定の傾向がみられなかった。つまり我々は、Blastー1/CD48抗原のFACS解析により、「ウイルス感染症では、単球が活性化される」ことを証明した。
顎口蓋裂患者の移植骨およびFlapの生死生存診断-血流量測定とSPECTによる評価

顎口蓋裂患者の不正咬合の最先端の治療として、自家腸骨海綿骨細片移植術を施行した顎口蓋裂患者の中で、移植骨の中心部壊死や舌皮弁による顎口蓋裂閉鎖術後に口腔鼻腔瘻が残存する可能性のある裂隙幅の広い難症例で、かつ検査に同意をえることのできた症例を対象に、術後の移植骨の状態やflapの血流について、種々のモダリティー(99mTc-MDPを用いた骨シンチグラフィ、特にdynamic study、SPECT、static image、さらにMRIなど)を用いて術後約一年半の変化を検討した。その内容は、以下のごとくである。1.CTで移植骨の著明な吸収を示した領域は、術後3カ月の骨シンチグラフィとMRIでは急性炎症を示唆する所見はみられなかった。2.CTで著明な吸収を示した領域は、骨シンチグラフィでは術後3カ月ですでに集積低下を示しており、経時的にその領域は広がり、明瞭化した。3.骨シンチグラフィでは、術後1年以上経過しても、吸収された移植骨周囲の歯槽部では集積亢進領域を認め、骨の再構築が起こっているものと思われた。4.骨移植が成功した部位では、移植骨は術後3カ月ごろからその一剖が脂肪骨髄へ転化し、約1年後には骨架橋全体が脂肪骨髄へ転化することがMRIにて確認された。以上の3年間にわたる研究結果から、骨シンチグラフィは移植骨の生死診断に有用であり、MRIは移植骨の骨化の一指標として有用と思われた。両検査はともに術後3カ月の時点で移植骨の術後の経過を予測する一助となりうる可能性が示唆され、予後の早期診断に有用であると考えられた。顎口蓋裂患者の不正咬合の最先端の治療として、自家腸骨海綿骨細片移植術を施行した顎口蓋裂患者の中で、移植骨の中心部壊死や舌皮弁による顎口蓋裂閉鎖術後に口腔鼻腔瘻が残存する可能性のある裂隙幅の広い難症例に対し、術後の移植骨やflapの血流と裂隙の大きさ、部位、手術所見などについて、種々のモダリティーを用いて検討した。1.顎口蓋裂幅の広い顎口蓋裂患者に対し、自家腸骨海綿骨細片移植術施行1ヶ月および3ヶ月後の99mTc-MDPを用いた骨シンチグラフィ、特にdynamic study、SPECT、static imageにより移植骨の状態を検討した。その結果、99mTc-MDPを用いた骨シンチグラフィが顎裂部移植骨の生死診断に有用であること、また、術後1ヶ月では集積範囲が実際の手術部位よりも広範囲にみられること、咬合高径低下により両側顎関節に関節炎が惹起される症例があること、さらに術後3ヶ月では骨移植部の集積は縮小するとともに、顎関節部の関節炎の範囲も縮小する傾向がみられることなどが明らかとなった。2.また同一症例について、MRIによる検討を行った。可能な限り、SPECTとMRIの断層面を一致させaxial image、sagittal,coronal imageなど3次元的評価を行った。その結果、MRIはCTではわからない骨髄の質的診断が可能であり、移植骨の成熟度の評価に有用であった。今後さらに長期のfollow-upにより、手術法や手術適応患者の選択、予後の推定、骨壊死やflapの早期診断、再手術の判定などに役立つ研究へと発展させていく予定である。顎口蓋裂患者の不正咬合の最先端の治療として、自家腸骨海綿骨細片移植術を施行した顎口蓋裂患者の中で、移植骨の中心部壊死や舌皮弁による顎口蓋裂閉鎖術後に口腔鼻腔瘻が残存する可能性のある裂隙幅の広い難症例に対し、術後の移植骨の状態やflapの血流について、種々のモダリティーを用いて術後約一年間の変化を検討した。1.顎口蓋裂幅の広い顎口蓋裂

患者に対し、自家腸骨海綿骨細片移植術施行1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年後の99mTc-MDP骨シンチグラフィを施行し、dynamic study、SPECT、static imageにより移植骨の状態を検討した。その結果、99mTc-MDPを用いた骨シンチグラフィが顎裂部移植骨の生死診断に有用であること、また、術後1ヶ月では集積範囲が実際の手術部位よりも広範囲にみられること、咬合高径低下により両側顎関節に関節炎が惹起されること、さらに術後3ヶ月や6ヶ月では骨移植部の集積は縮小するとともに、顎関節部の関節炎の範囲も縮小すること、1年後でも慢性の炎症性変化が局所にみられることなどが明らかとなった。2.また同一症例について、MRIによる検討を行い、MRIはCTではわからない骨髄の質的診断が可能であり、移植骨の成熟度の評価に有用であることが明らかとなった。以上の研究結果をもとに、手術法や手術適応患者の選択、予後の推定、骨壊死やflapの早期診断、再手術の判定を検討する。顎口蓋裂患者の不正咬合の最先端の治療として、自家腸骨海綿骨細片移植術を施行した顎口蓋裂患者の中で、移植骨の中心部壊死や舌皮弁による顎口蓋裂閉鎖術後に口腔鼻腔瘻が残存する可能性のある裂隙幅の広い難症例で、かつ検査に同意をえることのできた症例を対象に、術後の移植骨の状態やflapの血流について、種々のモダリティー(99mTc-MDPを用いた骨シンチグラフィ、特にdynamic study、SPECT、static image、さらにMRIなど)を用いて術後約一年半の変化を検討し、これまでの研究成果をまとめた。その内容は、以下のごとくである。1.CTで移植骨の著明な吸収を示した領域は、術後3ヵ月の骨シンチグラフィとMRIでは急性炎症を示唆する所見はみられなかった。2.CTで著明な吸収を示した領域は、骨シンチグラフィでは術後3ヵ月ですでに集積低下を示しており、経時的にその領域は広がり、明瞭化した。3.骨シンチグラフィでは、術後1年以上経過しても、吸収された移植骨周囲の歯槽部では集積亢進領域を認め、骨の再構築が起こっているものと思われた。4.骨移植が成功した部位では、移植骨は術後3ヵ月ごろからその一部が脂肪骨髄へ転化し、約1年後には骨架橋全体が脂肪骨髄へ転化することがMRIにて確認された。5.骨シンチグラフィは移植骨の生死診断に有用であり、MRIは移植骨の骨化の一指標として有用と思われた。また、両検査はともに術後3ヵ月の時点で移植骨の術後の経過を予測する一助となりうる可能性が示唆され、予後の早期診断に有用であると考えられた。
家族の生活の再構築の比較-脳血管障害患者と痴呆老人の家族の知恵の発達の視点から

脳血管障害の病者や認知症高齢者を内包する家族がどのような知恵や技術を発展させながら生活の再構築に取り組んでいるのか、又家族の知恵や技術に関して実態を明らかにし、看護者としての援助方法を提案することを目的とした。脳血管障害の病者や認知症高齢者を主に介護している者を対象に、データ収集し、継続比較法のもとで分析を行った。分析の結果、生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアが導かれた。生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアの構造を説明する理論的モデルとして【納得できるストーリーづくり】、【闘う姿勢の確立】、【知を動員した介護の展開】、【調和への希求】、【自己信頼の場の確立】の5つの局面を有するモデルが明らかになった。すなわち、生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアとは、慢性状態の軌跡の中で、【納得できるストーリーづくり】をし、【闘う姿勢を確立】して、【知を動員した介護を展開】し、【調和を希求】し、【自己信頼の場の確立】をしていくことである。【納得できるストーリーづくり】として、《介護の意味づけ》、《介護へのコミットメント》、《ストーリーとしての介護の表現》、【闘う姿勢の確立】として、<攻めの構え>、<負けないという念力の保持>、<忍耐>、<介護への意地>、<強固な姿勢での介護への没頭>、<必死の介護>、【知を動員した介護の展開】として、《考えながらする知恵の発展》、《場に応じたツール・法則を見極めたパターンの形成》、《オープンなつながりの形成》、《介護への布石》、【調和への希求】として、《その人らしさを大事にしたかかわり》、《自分らしさの保持》、《自分の中のマネジメント》、【自己信頼の場の確立】として、《コントロール権・主導権の獲得》、《揺るぎない存在の確立》、《家の流れの創造》、《ベテランとしての自信の獲得》のカテゴリーが見出された。また、生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアを形成することができない家族では、【悪循環】の局面を辿ることが明らかになった。【悪循環】として、《介護困難という意味づけ》、《オープンになることへの抵抗》、《調和のゆらぎ》、《自信の剥奪》、《自己信頼の場の崩壊》のカテゴリーが見出された。看護への示唆として、悪循環を断ち切ることへの支援という援助の視点が見出され、家族の日常生活・セルフケアの強化、情緒的支援の提供、家族教育、対処行動や対処能力の強化、家族関係の調整・強化、コミュニケーションの活性化、役割調整、親族や地域社会資源の活用、危機への働きかけ、意思決定の支援・アドボカシーといった家族看護エンパワーメントモデルを活用して、介入していくことを提案した。1.脳血管障害や痴呆の病者を抱える家族は、どのような家族独自の知恵や技術を発展、修練させながら、生活の再構築に取り組んでいるのかを明らかにする。1)対象:研究への同意が得られた高知県内に在住する、脳血管障害患者や痴呆老人を主に介護している者(4080歳代。病者との続柄;配偶者、嫁、娘)を対象として半構成的面接法によりデータ収集を行った。対象者の選定においては、継続的比較分析法に基づき、これまでの対象者とは異なる、あるいは類似した介護状況にある家族など比較対象となる対象者を選定しながらデータ収集を行った。データ収集については継続中である。2)データ収集方法:介護経験を通した家族の知恵や技術の発達に焦点を当て、自宅または施設においてデータ収集を行った。面接内容については家族の承諾を得た上で録音した。3)データ分析:データ分析は、継続的比較分析法に基づいて行っている。逐語記録したインタビュー内容を逐語分析し、ケースごとに抽出された家族の培ってきた知恵や技術を分類し、概念としてカテゴリー化を行っている。さらにデータ間の関連性を検討したり、他のデータから抽出された概念との比較検討を行いながら、カテゴリーの精選を行っている。分析結果は一つのカテゴリーに諸々のサブカテゴリーを仮説的に関係づけながら説明していき、その現象のストーリーとして描いている。また、それぞれのデータについては、理論的クエッションをたて、これをもとに今後のデータ収集、分析を行っている。現在、生活の再構築がうまくできている、できていないに関わる要因として、病者との関係性、他の家族員との関係性、介護者自身の抱えた健康問題、地域・近隣の人との関係性、病者の病状悪化・ADL低下、介護者自身の介護の捉えなどがみられている。今後、これらの視点を比較分析の視点にしながら、対象者を選定し、分析を重ね、結果の洗練化、妥当性の確保をはかっていきたいと考えている。また、カテゴリーのネーミングを含めて洗練化をはかるとともに、カテゴリー間の関連についても検討を深め、様々な特性をもった脳血管障害や痴呆の病者を抱える家族が、どのような知恵や技術を発展、修練させながら、生活の再構築に取り組んでいるのかを検討していきたいと考える。

生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアの構造を説明する理論的モデルとして【納得できるストーリーづくり】、【闘う姿勢の確立】、【知を動員した介護の展開】、【調和への希求】、【自己信頼の場の確立】の5つの局面を有するモデルが明らかになった。すなわち、生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアとは、慢性状態の軌跡の中で、【納得できるストーリーづくり】をし、【闘う姿勢を確立】して、【知を動員した介護を展開】し、【調和を希求】し、【自己信頼の場の確立】をしていくことである。【納得できるストーリーづくり】として、《介護の意味づけ》、《介護へのコミットメント》、《ストーリーとしての介護の表現》、【闘う姿勢の確立】として、<攻めの構え>、<負けないという念力の保持>、<忍耐>、<介護への意地>、<強固な姿勢での介護への没頭>、<必死の介護>、【知を動員した介護の展開】として、《考えながらする知恵の発展》、《場に応じたツール・法則を見極めたパターンの形成》、《オープンなつながりの形成》、《介護への布石》、【調和への希求】として、《その人らしさを大事にしたかかわり》、《自分らしさの保持》、《自分の中のマネジメント》、【自己信頼の場の確立】として、《コントロール権・主導権の獲得》、《揺るぎない存在の確立》、《家の流れの創造》、《ベテランとしての自信の獲得》のカテゴリーが見出された。また、生活の再構築に取り組む家族の介護キャリアを形成することができない家族では、【悪循環】の局面を辿ることが明らかになった。【悪循環】として、《介護困難という意味づけ》、《オープンになることへの抵抗》、《調和のゆらぎ》、《自信の剥奪》、《自己信頼の場の崩壊》のカテゴリーが見出された。看護への示唆として、悪循環を断ち切ることへの支援という援助の視点が見出され、家族の日常生活・セルフケアの強化、情緒的支援の提供、家族教育、対処行動や対処能力の強化、家族関係の調整・強化、コミュニケーションの活性化、役割調整、親族や地域社会資源の活用、危機への働きかけ、意思決定の支援・アドボカシーといった家族看護エンパワーメントモデルを活用して、介入していくことを提案した。
中国雲南省の菌類及び地衣類の調査研究

台湾の蘭嶼島、恒春半島、及び南湖大山において平成元年度に菌類、地衣類の現地調査を実施した。蘭嶼島と恒春半島には亜熱帯一熱帯林がよく保存されており熱帯系の菌類、地衣類の良好な標本を得た。また、南湖大山の現地調査は1500ー3000m付近で実施され、山地性一亜高山性の菌類、地衣類標本の観察を行うとともに標本収集につとめた。現地調査で得られた資料は、菌類約1400点、地衣類約1800点であり、これらの標本は乾燥標本とした後、ラベルをつけて保管した。菌類のうち生品として持ち帰ったもについて培養が試み、これに菌類の培養組織や生殖細胞の形態的特微を加味した分類学的研究を進めている。菌類に関しては、従来台湾からはほとんど採集されててないボタンタケ属(Hypocrea),ヒポクレオプシス属(Hypocreopsis)属等菌類は、これまで知られている北方系の種類とは系統を異にする熱帯系の種類であることがほぼ確かめられ現在種類の確定作業を行っている。また、コウヤケタケ科菌類の中に本科の中でも原始的な分類形質を持ち担子菌類の系統類縁関係を探る上で貴重種類が台湾南部に多数生育することが明らかになり、目下これらの系統的な位置づけを目的しとた分類学的研究を行っている。ヒダナシタケ目、ハラタケ目、接合菌類に関しては、蘭嶼島で多数の未記載種が確認されたほか、雲霧帯には雲南系の種類と共に北米西部の針葉樹林帯に生育する種類Sterepsis humpheriが確認され植物地理学上注目される。地衣類に関しては主としてウメノキゴケ属(広義)、エイランタイ属(広義)、カラタチゴケ属、スタウロテレ属、フクロゴケ属について分類学的研究を実施した。ウメノキゴケ属、エイランタイ属、カラタチゴケ属等の大型地衣類に関しては化学成分の解析、分類学的研究を実施した。その結果、広義のウメノキゴケ属から2新属を独立させAllocetraria及びRimeliellaとして命名記載した。さらにAllocetraria属は1新種をふくむ3種に、またRimeliellaには1新種を含む7種にまとめられた。ウメノキゴケ属のうち台湾からこれまで2種類しか見つかっていなかったキウメノキゴケ属(Xanthoparmelia)が恒春半島を中心とする南部地域から10種類以上確認された。これらの種類は現在外部形態、内部形態の検討と化学分析を平行して進めている。台湾産のカラタチゴケは熱帯域に分布の中心を持ち海岸付近の岩上や樹皮上に分布する種群と2500ー3000mの雲霧帯を中心に分布する種群に大別されることが解った。低地性の種類はいづれも日本との共通種であり、太平洋沿岸に広く分布する種類である。一方、南湖大山の中部山岳に発達する雲霧帯にはカラタチゴケ属が豊富に生育するが、これらは日本との共通種(R.orientais)、台湾特産種(R.sp.)、及び雲南系(R.conduplicans,R.hossei,R.sinensis,etc.)の種類の3者から成ることが確認された。さらに台湾産カラタチゴケ属各種には少なくとも2種類以上の化学的変異株が含まれることが確認された。スタウロテレ属は、これまで台湾からほとんど報告されていないが、採集されたものは新種の可能性が高い。現在近縁種の基準標本との比較検討を実施中である。これまでの研究成果から、調査対象の菌類、地衣類は全体としては、台湾南部には熱帯系、東南部及び標高1000m以下の低地ではフィリピン系、そして2500m以上の雲霧帯には日本とも関連の深い雲南系の種類が多く、中には台湾独自の種分化をとげている種類も見つかっている。従来このような事実は、維管束植物では指摘されていたが今回の調査により菌類、地衣類などの隠花植物でも同様な事実が確認されたことになる。

ヒダナシタケ目、ハラタケ目、接合菌類に関しては、蘭嶼島で多数の未記載種が確認されたほか、雲霧帯には雲南系の種類と共に北米西部の針葉樹林帯に生育する種類Sterepsis humpheriが確認され植物地理学上注目される。地衣類に関しては主としてウメノキゴケ属(広義)、エイランタイ属(広義)、カラタチゴケ属、スタウロテレ属、フクロゴケ属について分類学的研究を実施した。ウメノキゴケ属、エイランタイ属、カラタチゴケ属等の大型地衣類に関しては化学成分の解析、分類学的研究を実施した。その結果、広義のウメノキゴケ属から2新属を独立させAllocetraria及びRimeliellaとして命名記載した。さらにAllocetraria属は1新種をふくむ3種に、またRimeliellaには1新種を含む7種にまとめられた。ウメノキゴケ属のうち台湾からこれまで2種類しか見つかっていなかったキウメノキゴケ属(Xanthoparmelia)が恒春半島を中心とする南部地域から10種類以上確認された。これらの種類は現在外部形態、内部形態の検討と化学分析を平行して進めている。台湾産のカラタチゴケは熱帯域に分布の中心を持ち海岸付近の岩上や樹皮上に分布する種群と2500ー3000mの雲霧帯を中心に分布する種群に大別されることが解った。低地性の種類はいづれも日本との共通種であり、太平洋沿岸に広く分布する種類である。一方、南湖大山の中部山岳に発達する雲霧帯にはカラタチゴケ属が豊富に生育するが、これらは日本との共通種(R.orientais)、台湾特産種(R.sp.)、及び雲南系(R.conduplicans,R.hossei,R.sinensis,etc.)の種類の3者から成ることが確認された。さらに台湾産カラタチゴケ属各種には少なくとも2種類以上の化学的変異株が含まれることが確認された。スタウロテレ属は、これまで台湾からほとんど報告されていないが、採集されたものは新種の可能性が高い。現在近縁種の基準標本との比較検討を実施中である。これまでの研究成果から、調査対象の菌類、地衣類は全体としては、台湾南部には熱帯系、東南部及び標高1000m以下の低地ではフィリピン系、そして2500m以上の雲霧帯には日本とも関連の深い雲南系の種類が多く、中には台湾独自の種分化をとげている種類も見つかっている。従来このような事実は、維管束植物では指摘されていたが今回の調査により菌類、地衣類などの隠花植物でも同様な事実が確認されたことになる。
妊娠高血圧症候群の遺伝・環境要因と、母児双方の生活習慣病発症に関する研究

高血圧発症リスク遺伝子多型の数に応じ高血圧発症リスクが増加した。両親の長寿は、子の成人時の高血圧と関連した。食塩摂取量が多い比較的アルドステロン高値群では、家庭血圧が高値で、夜間降圧が減弱していた。受動喫煙の女性では、家庭血圧が有意に高く、その後の高血圧発症リスクが高かった。妊娠期間中に血圧が高値であったり、尿蛋白が陽性であった妊婦や、児の出生児体重が小さかった妊婦や、妊娠前体重が重かった妊婦では、30年後に高い高血圧有病リスクを有していた。大迫研究では、遣伝子多型や親の長寿と高血圧新規発症・高血圧有病との関連を検討した。計53個のSNPsのうち、RGS2、ADD1、CACNA2D2、CATの4つのSNPが高血圧発症と有意に関連し、年齢・BMIなどの交絡要因で補正してもなお、リスク多型を1つ、2つ、3つ、4つ持つ群でそれぞれ1.6倍、2.6倍、4.7倍、16.9倍と高血圧発症リスクが増加した。両親の長寿は、子の成人時の高血圧と関連し、早世であった母親・父親を持っ子の血圧は、長寿であった母親・父親を持つ子に比較して有意に血圧レベルが高値を示した。1日1合以上の飲酒者は,非飲酒者にくらべて起床2時間後の血圧が有意に高く,昼間血圧も持続的な高値を示し、授動喫煙の女性では非受動喫煙の女性に比較して、家庭血圧が有意に高値であった。BOSHI研究では1年間を通じて317人の登録を行い、研究開始時より計831名の参加者となった。平成21年3月31日までに出産した正常血圧妊婦258名に対象を広げ、妊娠初期の基礎特性とその後の血圧推移との関連を検討した。妊娠前に肥満であった妊婦は、妊娠時の血圧が正常レベルであっても、正常BMIの妊婦と比較し有意に高値であった。また、妊娠前にBMIが18.5未満であった群では2500g未満の低出生体重児であった割合が高かった。たとえ正常血圧レベルであっても、妊娠期間中に血圧が高値であった妊婦は、血圧が低値であった妊婦に比較して、30年後の高血圧有病リスクは高値であり、その子の妊娠時血圧も有意に高値であった。今回の解析では、インスリン抵抗性や産後の血圧レベルの正常化などは考慮に入れておらず、今後の詳細な検討が必要と考えられた。大迫研究では、食塩摂取が多い集団において、比較的アルドステロン高値群で家庭血圧が高値であった。また、受動喫煙の女性では非受動喫煙の女性に比較して、家庭血圧が有意に高値であった。血清マグネシウムの低値は24時間自由行動下血圧とは独立して頸動脈病変に関連した。家庭血圧の日間変動は家庭血圧レベルだけではなく、アルコール摂取量や日常活動量に関連し、安静生活を行う場合、夕方の家庭血圧変動を増加させていた。BOSHI研究では今年度のデータ654人分を用いて解析を行った。妊娠期間中に血圧が高値であった妊婦は、血圧が低値であった妊婦に比較して、30年後に高い高血圧有病リスクを有しは高値であるが、妊娠22週における血圧レベルと平均30年後の高血圧有病リスクとの関連が最も強かった。尿蛋白が陽性である場合にその後の生活習慣病有病リスクが有意に高値となり、児の出生児体重が小さいほど妊婦の30年後の高血圧有病リスクが高かった。妊娠前体重が重いほど30年後の高血圧有病リスクと関連したが、妊娠中の体重増加など時間依存性共変量を考慮した解析も必要であると考えられた。高血圧家族歴あり群では高血圧家族歴なし群と比較すると、出産週数、母親の糖尿病既往歴を補正に加えても、収縮期血圧、拡張期血圧ともに、母親のみ高血圧群の血圧レベルが有意に高値であった。妊娠高血圧症候群を発症していない518人において両親の高血圧有無と妊娠時家庭血圧との関連を検討したところ、妊娠期間中を通して、4群間の血圧レベルに有意差を認め、両親のどちらか一方が高血圧であると血圧は高くなった。母子手帳データのある268人では、母親の妊娠時平均収縮期血圧と娘の妊娠時家庭血圧推移との直線的な関連が認められ、母親の妊娠9カ月時収縮期血圧と娘の妊娠時家庭血圧推移との関連が最も明瞭であった。大迫研究では、食塩摂取が多い集団において、比較的アルドステロン高値群で家庭血圧が高値であったが、同様の集団において夜間降圧の減弱が観察された。受動喫煙の女性では非受動喫煙の女性に比較して、家庭血圧が有意に高値であったばかりでなく、平均8.1年間の追跡の後の家庭高血圧発症の有意な危険因子であった(オッズ比4.5, 95%CI:1.5-13.4)。

自由行動下血圧測定を施行し、書面による遺伝子解析のインフォームドコンセントが得られた790人を対象にTIMP-3遺伝子プロモーター領域rs9619311多型との関連を検討したところ、CC>CT>TTの順に24時間平均の収縮期血圧と拡張期血圧との有意に関連し、交絡因子で補正しても同様であった(p<0.01)BOSHI研究では平成23年10月末までで1576人の妊婦をリクルートし、新規リクルートメントを終了した。2006年10月16日から2010年3月31日までの間に妊娠20週以前に研究に同意した妊婦737名のうち、基礎特性・血圧データ欠損者や高血圧既往のある妊婦を除外した578名を対象とし、食塩摂取量と血圧との関連を検討した。妊娠初期の食塩摂取量で均等3分割した場合や平均値±2SDで3分割した場合における妊娠高血圧症候群発症率に有意な群間差は認められなかった(P=0.06, P=0.3)。正常血圧妊婦を妊娠初期の食塩摂取量により均等3分割し、家庭血圧推移の比較を行ったところ、収縮期血圧、拡張期血圧ともに、妊娠期間を通して3群間の血圧推移に有意な群間差は認められなかった(収縮期血圧/拡張期血圧:P=0.7/0.7)が、正常血圧妊婦を妊娠初期における食塩摂取量の平均値±2SDにより3分割すると、収縮期血圧、拡張期血圧ともに、妊娠期間を通して3群間の血圧推移に有意な群間差が認められた(収縮期血圧/拡張期血圧:P<0.05/<0.05)。
働く場と接続された科学教育カリキュラムの研究開発

働く場と接続された科学教育の教育内容編成を検討するため、現代社会における廃棄物処理に関連した仕事を取り上げ、そこでの労働が維持可能な社会の実現に向けてどのように位置づけられるのかを学ぶ科学教育を検討した。人間のさまざまな活動もその本質は自然界における物質とエネルギーの流れのひとコマである。そのことを、自然科学の成果に基づいて科学的に理解しておくための教育内容を考察した。その成果の一部は、環境問題を考えるための小学校高学年から中学校初学年向けの図書において活用された。本研究では、北海道大学環境保全センターの職場を調査し、ビデオの録画収集を行い、大学の研究室からのさまざまな廃液の処理工程を教材として活用する検討を行った。廃液処理工程で出されるスラッジの処分方法については、北海道の産業廃棄物処理業者が維持・管理する遮断型処分場を取材した。これらの施設での工程を追跡することで、特定産業廃棄物に分類される有毒な物質の流れを理解することができる。収録したデータを使って、教育内容編成の検討を行った。上記検討とともに、学校現場の教員と協同で授業プランづくりを進めるためのシステム構築も行った。授業プランづくりのためのシステム構築についての研究成果は、全国レベルの学会で発表するとともに、教育雑誌において簡単に紹介した。本研究の現時点での成果は教育内容編成の段階にある。取材したデータを編集し、今後、すみやかに授業プランとして具体化していく予定である。平成13年度は次のような調査・研究が行われた。働く場と接続された教育内容編成を検討するため、具体的な単元として溶液と化学反応の学習に焦点をあて、働く場として、北海道大学環境保全センターの職場を調査し、ビデオの録画収集を行った。大学の研究室からのさまざまな廃液の処理工程を教材として活用する検討を行った。当初は、生活排水の処理も主要な教育内容として取り扱う予定であったが、大学から出される廃液の多様性をうまく活用することによって、北海道大学環境保全センターでの処理を主軸とし、生活排水の処理工程の調査結果や収集資料からつくられた教育内容を補足として加えることにした。生活排水の処理については、子どもたち自身が取り組む探求的課題として位置づけることにし、教師の指導による系統的学習と子どもたちが取り組むアクティビティを組み合わせた授業プランを検討した。廃液処理工程で出されるスラッジの処分方法については、3月に処理業者を取材する予定(2002年3月14日から)である。平成13年度中には、一連の工程を概観するために必要な取材を済ませ、計画通り、具体的教材づくりを進めていく。稼動中の様子を教材として使用すべき処理工程や廃液が出される研究室の様子については資料が不足しているため、13年度から14年度にかけて、早急に必要な動画や写真を収録する予定である。教材のデジタル化については、平成13年度に作業で必要となるアプリケーションを購入し、必要な設定を行い平成14年度の研究の準備を完了した。平成14年度は収録した廃液処理工程のデータを編集し、教材化のための加工を行っていく。

上記検討とともに、学校現場の教員と協同で授業プランづくりを進めるためのシステム構築も行った。授業プランづくりのためのシステム構築についての研究成果は、全国レベルの学会で発表するとともに、教育雑誌において簡単に紹介した。本研究の現時点での成果は教育内容編成の段階にある。取材したデータを編集し、今後、すみやかに授業プランとして具体化していく予定である。