hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分野横断アルゴリズムと計算機シミュレーション

また、格子ゲージ理論のシミュレーションで生成されたデータの公開も進んでいる。これらの環境を効果的に利用するための講習会を開催した。以上の研究に加え、格子ゲージ理論の共通コードを開発するプロジェクトを、この研究課題で開始した。これらの研究成果を反映させてゆくことにより、ユーザにとっての使いやすさと性能を両立させたコードの開発を目指している。以下、研究目的と研究実施計画で用いた内容区分に従い、各課題に関する進捗状況をまとめる。(1).分野を横断した数値計算アルゴリズムの応用と開発:応用数学者との連携、および分野間の連携を推進するため、勉強会を計4回開催した。格子QCDのための線形アルゴリズムの研究を応用数学者と連携して進めている。また超新星爆発シミュレーションのためのプログラムの大規模並列化とその高速なアルゴリズムの研究に着手した。(2).高速計算のためのアーキテクチャの検討と高速化手法の開発:格子QCDのGPGPUによる高速化を行い、2008年度に導入したGPGPU(NVIDIA Tesla S1070)クラスタサーバを実際の計算に利用している。また、OpenCLによるアクセラレータを一般的な形で利用するための手法を、格子QCD計算に対して適用した。多体問題や4倍精度計算のGPGPUによる高速化について関して、これらの分野の研究者との連携を進めた。(3).データ共有のための環境整備:ファイルサーバを導入し、データ共有環境の増強を行った。より便利なシステムを目指した開発を続けている。JLQCDコラボレーションによって生成されたデータの公開を行った。(4).格子QCD共通コードの開発:これまでに、需要調査と設計の基本方針の策定を行った。オブジェクト指向に基づいて設計し、C++で実装することを決定し、2011年度に最初の実行バージョンの完成を目指して、実装を行いながら設計方法の研究を続けている。定期的にミーティングを行い、デザインパターンやOpenCL、XMLなどの要素技術の習得を進めている。1.アルゴリズムに関する主な進展としては、数値的安定性の高いBlock Krylov部分空間法の開発とその分子シミュレーションへの問題に適用、並列性の高い前処理法とパラメータ最適化法の開発及びその超新星爆発シミュレーションに現れる大規模線形方程式への適用、シフト線形方程式に対する解法の高性能化とその原子核分野で現れる線形方程式への適用がある。格子QCDに現れる線形方程式の高速化についても、固有地分布など行列の性質からの解析を進めている。様々な問題に応じてどのように線型方程式の解法を選択すべきかをまとめた資料を作成した。分野横断的連携体制の進展が進んでいる。
新しいホウ素炭化物超伝導体の物質開発とその物性

新たに見出された一連のホウ素炭化物の中で比較的容易に良質の試料が得られるLuNi_2B_2C(転移温度Tc=16.7K)およびYNi_2B_2C(Tc=15.7K)について、研究準備段階から引き続き基本的超伝導パラメータを調べ、その特徴をまとめた。その結果、ホウ素炭化物が層状の結晶構造を持つにも関わらず三次元的な系であり、比較的上部臨界磁場の低い清浄極限の第2種超伝導体であることが明らかになった。次に電子状態の特徴について調べた。まず、比熱測定の結果から、これらの系の電子比熱係数がγ=18mJ/molK^2と通常の金属に比べて比較的大きいことが明らかとなり、フェルミ準位付近にかなり大きなNi3dの寄与があるであろうことが示唆された。この結果はバンド計算の結果と符号している。バンド計算の結果がこの系の電子構造の良い出発点となっていることは、他グループとの共同で行った光電子分光、軟X線発光、ドハースファンアルフェン効果の実験によって、さらに精密なレベルで確認された。Ni3d電子に起因する比較的高い電子状態密度はホウ素炭化物において電子相関が重要な役割を果たしていることを強く示唆している。実際、光電子分光や輸送現象の実験から、電子相関の重要性が検証された。また、共同実験で行われたNMRの実験結果は、強い電子相関による反響磁性揺らぎの存在を明らかにし、ホウ素炭化物における超伝導は反強磁性スピン揺らぎの存在する状況下での超伝導であることが示された。研究の最後の段階ではこのような状況下でエキゾチックな超伝導が実現している可能性を磁場中比熱をプローブとして検証した。その結果、混合状態において、√Hに比例した準粒子状態密度の磁場依存性を見いだした。この結果はギャップレス超伝導を暗示しており、非常に強い反強磁性揺らぎの存在を考えると、d波超伝導の可能性が示唆される。物質開発の面では、YbNi_2B_2Cの単相試料の合成に成功し、これが重い電子系を形成していることを見いだした。しかしながら、20mKまでの温度範囲で超伝導転移は観測されなかった。YbNi_2B_2Cは17K超伝導体LuNi_2B_2Cと固溶系をなすので、近藤効果と超伝導という切り口で今後の展開が期待できると考えている。また物性測定用の試料の合成について、単結晶の合成、核磁気共鳴の測定のためのニッケル同位体を含む微量試料の合成法の確立などに成功した。試料合成面での進展を受けて、物性測定の面では当初の計画以上に研究が進展した。本研究では物性測定の基本戦略として、超伝導発現に関わる物理的特徴の抽出を意図して、超伝導を示すY(Lu)Ni_2B_2Cと非超伝導LaNi_2B_2Cを比較する形で研究を進めている。その結果、以下にまとめるように一連の物質の超伝導を考える上でポイントとなる物質的特徴が明らかになり、超伝導発現の必須因子が議論できるレベルに達した。一連の物質の結晶構造は層状構造であるが、単結晶を用いた異方性の測定結果から、電子系は三次元的であることが確立された。非常に強い反強磁性スピン揺らぎの存在が核磁気共鳴の結果から示され、一連の超伝導体が反強磁性に近い金属であることが明らかとなった。

非超伝導のLaNi_2B_2Cでは反強磁性スピン揺らぎが超伝導体と比べて顕著に小さくなっており、超伝導発現と反強磁性スピン揺らぎの間の密接な関連が示唆された。電子相関の効果の効果は非常に重要であるが、軟X線吸収、ドハース・ファン・アルフェン効果と、バンド計算との一致は良好であり、基本的にはバンド的なアプローチの妥当な系である。軟X線吸収の実験では、理論的に超伝導発現の鍵であると指摘されていたB,Cspバンドの存在がはっきりととらえられ、超伝導体と非超伝導体の間で、フェルミレベルに対する寄与が大きく異なっていることが明らかにされた。今年度は物質開発から超伝導発現因子の解明に主眼をおいた物性測定に研究の中心を移した。その成果の代表は、ボルテックス中の準粒子状態を探ることによって、超伝導状態の特異性を明らかにしたことである。新たに熱緩和法を用いた高感度比熱測定系を整備し、磁場中でLuNi_2B_2Cの低温比熱測定を行った。その結果、磁場中での電子状態密度が磁場の平方根√Hに比例することを見いだした。通常のs波超伝導体では、準粒子はボルテックス内部に束縛されているために、磁場中ではボルテックスの数すなわち磁場Hに比例した準粒子状態密度が観測される。これと明らかに矛盾した√Hに比例した磁場依存性は、フェルミ面上にゼロギャップ状態が存在し、準粒子がボルテックスの外側にしみだしていること考えると素直に理解できる。ホウ素炭化物はこれまで単純なs波超伝導体であると考えられてきた。今回の結果は、これと明らかに矛盾し、エキゾチックな超伝導が発現していることを示唆している。比熱測定の結果は、ギャップレスを意味するだけでク-パ-対の対称性までは、特定することはできない。しかしながら、共同研究を通じてこれまで進めてきた核磁気共鳴の実験結果は、非常に強い反強磁性揺らぎの存在を示しており、d波超伝導の可能性を考える必要があると考えている。d波超伝導発現の可能性をさらに詳細に検討するため、超音波吸収・磁場侵入長などの測定準備を進めている。
マーカ粒子法に基づく固体の大変形解析手法の開発

本研究課題の目的は,加工シミュレーションなどの固体の大変形問題に対する数値計算手法として,新しいEuler型計算手法であるマーカ積分特性有限要素法を開発することにある.研究期間において得られた成果の概要は以下の通りである.1.固体の弾塑性解析のためのマーカ積分特性有限要素法の開発物質時間微分を特性Galerkin法に基づき近似し,マーカ粒子を数値積分点として用いるEuler型有限要素法を定式化した.その計算アルゴリズムとして,計算過程をメッシュによる計算フェーズ(メッシュフェーズ)とマーカ粒子上で定義された物理量の更新(マーカフェーズ)に分離して,それぞれを交互に実行する手法を提案した.さらに,2次元の弾塑性体に対するプログラムを作成し,手法の基本的な妥当性を検証した.2.熱伝導問題に対するマーカ積分特性有限要素法の開発加工シミュレーションにおける塑性変形に伴う発熱とその熱伝導を取り扱うため,移動と変形を伴う物体内における熱伝導問題に対するマーカ積分特性有限要素法の定式化と計算アルゴリズムを開発した.変形解析に整合するものとして,メッシュによる計算フェーズ(メッシュフェーズ)とマーカ粒子上で定義された物理量の更新(マーカフェーズ)に分離して,それぞれを交互に実行する熱伝導問題に対する計算手法が得られた.3.マーカ積分特性有限要素法に基づく変形と熱の連成解析アルゴリズムの開発上述の熱伝導問題に対する計算アルゴリズムを変形解析と連成させることにより,塑性変形による発熱と熱ひずみおよび降伏応力等の変形に関する材料物性の温度依存性を考慮した弾塑性-熱伝導連成問題に対するアルゴリズムを開発した.本研究課題の目的は,加工シミュレーションなどの固体の大変形問題に対する数値計算手法として,新しいEuler型計算手法であるマーカ積分特性有限要素法を開発することにある.研究期間において得られた成果の概要は以下の通りである.1.固体の弾塑性解析のためのマーカ積分特性有限要素法の開発物質時間微分を特性Galerkin法に基づき近似し,マーカ粒子を数値積分点として用いるEuler型有限要素法を定式化した.その計算アルゴリズムとして,計算過程をメッシュによる計算フェーズ(メッシュフェーズ)とマーカ粒子上で定義された物理量の更新(マーカフェーズ)に分離して,それぞれを交互に実行する手法を提案した.さらに,2次元の弾塑性体に対するプログラムを作成し,手法の基本的な妥当性を検証した.2.熱伝導問題に対するマーカ積分特性有限要素法の開発加工シミュレーションにおける塑性変形に伴う発熱とその熱伝導を取り扱うため,移動と変形を伴う物体内における熱伝導問題に対するマーカ積分特性有限要素法の定式化と計算アルゴリズムを開発した.変形解析に整合するものとして,メッシュによる計算フェーズ(メッシュフェーズ)とマーカ粒子上で定義された物理量の更新(マーカフェーズ)に分離して,それぞれを交互に実行する熱伝導問題に対する計算手法が得られた.3.マーカ積分特性有限要素法に基づく変形と熱の連成解析アルゴリズムの開発上述の熱伝導問題に対する計算アルゴリズムを変形解析と連成させることにより,塑性変形による発熱と熱ひずみおよび降伏応力等の変形に関する材料物性の温度依存性を考慮した弾塑性-熱伝導連成問題に対するアルゴリズムを開発した.本研究課題は、加工シミュレーションなどの固体の大変形問題に対する数値計算手法として、マーカ粒子法に基づく新しいEuler型有限要素法を開発することが目的である。本年度の研究において得られた成果の概要は以下の通りである。1.マーカ粒子を用いたEuler型有限要素法の定式化物質時間微分を特性Galerkin法に基づき近似し、マーカ粒子を数値積分点として用いるEuler型有限要素法を定式化した。特に、マーカ粒子において定義された速度場を空間に固定された有限要素メッシュ上に投影する際、物質の存在範囲のみを積分領域とすることで、数値振動を起こさない投影が可能となることを示した。2.マーカ粒子を用いたEuler型有限要素法の計算アルゴリズムの開発上述の定式化に基づく計算アルゴリズムとして、計算過程をメッシュによる計算フェーズ(メッシュフェーズ)とマーカ粒子上で定義された物理量の更新(マーカフェーズ)に分離して、それぞれを交互に実行する手法を提案した。また、メッシュフェーズにおける数値積分として物質境界上のマーカ粒子に注目して積分領域を決定し、それぞれのマーカ粒子に対する積分重みを決定する手法を開発した。3.2次元問題における手法の評価上述の定式化、アルゴリズムに従い、2次元の弾塑性体に対するプログラムを作成し、手法の評価を行った。提案する手法は、数値安定性において改良の余地があるものの、棒の衝撃問題など基本的なベンチマーク問題において、既往の手法と同等の精度の計算結果が得られる手法であることを確認した。本研究課題の目的は,加工シミュレーションなどの固体の大変形問題に対する数値計算手法として,新しいEuler型計算手法であるマーカ積分特性有限要素法を開発することにある.平成16年度の研究に引き続く本年度の研究において得られた成果の概要は以下の通りである.1.熱伝導問題に対するマーカ積分特性有限要素法の定式化と計算アルゴリズムの開発加工シミュレーションにおいては,塑性変形に伴う発熱とその熱伝導を取り扱うことが必要となるため,移動と変形を伴う物体内における熱伝導問題に対するマーカ積分特性有限要素法の定式化と計算アルゴリズムを開発した.変形解析に整合するものとして,メッシュによる計算フェーズ(メッシュフェーズ)とマーカ粒子上で定義された物理量の更新(マーカフェーズ)に分離して、それぞれを交互に実行する熱伝導問題に対する計算手法を得ることができた.

2.マーカ積分特性有限要素法に基づく変形と熱の連成解析アルゴリズムの開発上述の熱伝導問題に対する計算アルゴリズムを変形解析と連成させることにより,塑性変形による発熱と熱ひずみおよび降伏応力等の変形に関する材料物性の温度依存性を考慮した弾塑性-熱伝導連成問題に対するアルゴリズムを開発した.連成解析手法としては,弾塑体の変形解析を先に行い,その結果として得られる変位および塑性仕事に基づき発熱および熱伝導の計算を行う互い違い型の弱連成法に基づく計算アルゴリズムを導いた.3.2次元熱弾塑性問題における手法の評価上述の定式化,アルゴリズムに従い,2次元の弾塑性-熱伝導連成問題に対するプログラムを作成し,手法の評価を行った.加工シミュレーションで現れるような大変形問題に対する数値安定性において改良の余地があるものの,塑性発熱を考慮した弾塑性解析に対する本手法の基本的な妥当性を数値実験により確認した.
転がり疲れに及ぼす材料中の水素の影響

本研究では,潤滑表面における気体成分の働きに着目し,転がり疲れに及ぼす水素の影響を検討した.具体的な課題として,潤滑油膜の破断に関係する気体性キャビテーション,繰返し接触面で起こる水素の浸入現象を設定した.昨年度に引き続き,雰囲気が制御できるチャンバ内で潤滑下の点接触滑り試験,繰返し点接触試験を行った.その結果,以下の結果が得られた.(1)弾性流体潤滑膜の後方に発生するキャビティーは,2段階の成長過程を示す.それぞれの成長段階における成長機溝は異なっており,そのモデルを提案した.(2)第1段階における成長は,成長速度が速く,その形状は急速な溶解気体の析出を示す.また,成長後のキャビティー長さは,滑り速度,潤滑油粘度,雰囲気圧力の影響を受ける.接触域後方に発生する負圧の計算や分子動力学法による解析から,この段階における成長が負圧領域と関係することが分かった.(3)第2段階における成長では,第1段階よりも成長速度が小さく,徐々に長くなる.また,キャビティー長さは,滑り速度,潤滑油粘度,雰囲気気体,雰囲気温度,雰囲気圧力,表面張力の影響を受ける.この段階での成長はキャビティー内への溶解気体の放散と関係しており,放散量を計算することにより,その成長を再現できることが分かった.(4)水素中での繰返し接触試験後において,接触表面における浸入水素量は,空気,真空中の試験後の水素量よりも高くなった.(5)水素中での実験において,接触部での浸入水素量は非接触部での水素量よりも高くなった.(6)浸入水素量への接触圧力の影響は明確に見られなかった.本研究は,潤滑性能に及ぼす気体成分の影響,接触時の材料表面からの水素の浸入現象などを調査し,転がり疲れに及ぼす水素の影響を検討している.潤滑における気体成分の影響の1つとして,気体性キャビテーションが挙げられる.キャビテーションの発生は,相対運動を行う2つの表面間に形成される潤滑油膜の破断,および,材料表面の直接接触を引き起こし,その結果,金属材料の新生面の形成と,その面からの水素の浸入が引き起こされると考えられる.本年度の研究では,雰囲気気体が制御可能であるチャンバー内で,弾性流体潤滑膜の出口部分に発生する気体性キャビテーションを観察し,その発生と成長に関して調査した.その結果,以下の結果が得られた.(1)発生した気体性キャビティーは,2段階の成長過程を示す.発生から数ミリ秒後までの時間域では,急速な成長が観察され,その成長には溶解気体量の影響が見られなかった.その後の時間域では,キャビティー長さに溶解気体量の影響が徐々に現れ,溶解気体量が多いほど,その成長が大きい.(2)気体性キャビティーの成長には,温度依存性があることが分かった.溶解度が温度とともに大きくなる気体では,キャビティー長さも温度とともに長くなる.一方で,溶解度が温度とともに小さくなる気体では,キャビティー長さは温度とともに短くなる.(3)グリース潤滑下において,1段階目の成長後のキャビティー長さは,基油のものよりも長くなった.この結果は,グリースの見かけ粘度の滑り率依存性によるものと考えられ,その依存性を示したレオロジーモデルを適用することにより評価できる.本研究では,潤滑表面における気体成分の働きに着目し,転がり疲れに及ぼす水素の影響を検討した.具体的な課題として,潤滑油膜の破断に関係する気体性キャビテーション,繰返し接触面で起こる水素の浸入現象を設定した.昨年度に引き続き,雰囲気が制御できるチャンバ内で潤滑下の点接触滑り試験,繰返し点接触試験を行った.その結果,以下の結果が得られた.(1)弾性流体潤滑膜の後方に発生するキャビティーは,2段階の成長過程を示す.それぞれの成長段階における成長機溝は異なっており,そのモデルを提案した.(2)第1段階における成長は,成長速度が速く,その形状は急速な溶解気体の析出を示す.また,成長後のキャビティー長さは,滑り速度,潤滑油粘度,雰囲気圧力の影響を受ける.接触域後方に発生する負圧の計算や分子動力学法による解析から,この段階における成長が負圧領域と関係することが分かった.(3)第2段階における成長では,第1段階よりも成長速度が小さく,徐々に長くなる.また,キャビティー長さは,滑り速度,潤滑油粘度,雰囲気気体,雰囲気温度,雰囲気圧力,表面張力の影響を受ける.この段階での成長はキャビティー内への溶解気体の放散と関係しており,放散量を計算することにより,その成長を再現できることが分かった.(4)水素中での繰返し接触試験後において,接触表面における浸入水素量は,空気,真空中の試験後の水素量よりも高くなった.(5)水素中での実験において,接触部での浸入水素量は非接触部での水素量よりも高くなった.(6)浸入水素量への接触圧力の影響は明確に見られなかった.
水溶液からの新しい複合酸化物薄膜製膜法の開発と膜内物質分布

液相析出法による薄膜合成法により、Pt/TiO_2およびAu/SiO_2,Au/TiO_2-SiO_2薄膜等の金属超微粒子分散酸化物薄膜およひTiO_2/FeOOH/TiO_2等の酸化物積層体薄膜の合成を試み、その合成条件の最適化と得られた薄膜における物質分布について検討を行った。これらの金属超微粒子含有酸化物薄膜においては、白金含有酸化物薄膜については、前駆体となる白金錯体の種類により含有量・粒径とも変化することが明らかとなった。すなわち、H_2PtCl_6を前駆体とした場合より、白金アンミン錯体であるPt(NH_3)_6Cl_4,Pt(NH_3)_4Cl_2を用いた方が、多量かつ微粒化することが可能であることが明らかとなった。一方、金含有酸化物薄膜の場合、薄膜中の金含有量は反応溶液中に添加するHAuCl_4の水溶液量によって制御可能であった。また、透過型電子顕微鏡観察により、直径10数nmの金微粒子が均一に分散していることが見られ、紫色の着色が600nm付近に吸収バンドをもつ金微粒子の表面プラズモン共鳴によるものであることが明らかとなった。また、一方、酸化物積層体であるTiO_2/FeOOH/TiO_2の作製に成功した。明瞭な界面を持つ積層体が均一に形成されており、液相析出法による酸化物積層体の合成が可能であることが明らかとなった。XPS測定による深さ方向の定量分析により、界面付近においては両成分が存在しており、組成的傾斜を有していることが明らかとなった。また、酸化チタン薄膜についての触媒活性を測定し、LPD法により作製した酸化チタン薄膜が基板材料に依存せず、300°C付近において最も高いアセトアルデヒド分解能があることが明らかとなった。液相析出法による薄膜合成法により、Au/TiO_2等の金属超微粒子分散酸化物薄膜およびTiO_2/FeOOH/TiO_2等の酸化物積層体薄膜の合成を試み、その合成条件の最適化と得られた薄膜における物質分布について検討を行った。また、Zr系酸化物薄膜に調整法の確立に関する検討も行った。HAuCl_4水溶液を添加した反応溶液からAu含有TiO_2薄膜が得られた。析出直後の薄膜は無色であったが、熱処理により紫色に変色し、熱処理による金超微粒子の生成が示唆された。薄膜中の金含有量、すなわちAu/Ti比は反応溶液中に添加するHAuCl_4水溶液量によって制御可能であった。透過型電子顕微鏡観察により、直径10数nmの金微粒子が均一に分散していることが見られ、紫色の着色が600nm付近に吸収バンドをもつ金微粒子の表面プラズモン共鳴によるものであることが明らかとなった。また、一方、酸化物積層体であるTiO_2/FeOOH/TiO_2については明瞭な界面を持つ積層体が均一に形成されており、液相析出法による酸化物積層体の合成が可能であることが明らかとなった。一方、Zr酸化物薄膜については、析出後の焼成温度によって異なる結晶系の酸化物薄膜がえられる能性があることが示唆されており、現在検討中である。また走査型プローブ顕微鏡観察により、析出直後の薄膜は微細粒子で構成されていることが明らかとなった。この系については、現在継続検討中である。

液相析出法による薄膜合成法により、Pt/TiO_2およびAu/SiO_2,Au/TiO_2-SiO_2薄膜等の金属超微粒子分散酸化物薄膜およひTiO_2/Fe00H/TiO_2等の酸化物積層体薄膜の合成を試み、その合成条件の最適化と得られた薄膜における物質分布について検討を行った。これらの金属超微粒子含有酸化物薄膜においては、白金含有酸化物薄膜については、前駆体となる白金錯体の種類により含有量・粒径とも変化することが明らかとなった。すなわち、H_2PtCl_6を前駆体とした場合より、白金アンミン錯体であるPt(NH_3)_6Cl_4,Pt(NH_3)_4Cl_2を用いた方が、多量かつ微粒化することが可能であることが明らかとなった。一方、金含有酸化物薄膜の場合、薄膜中の金含有量は反応溶液中に添加するHAuCl_4の水溶液量によって制御可能であった。また、透過型電子顕微鏡観察により、直径10数nmの金微粒子が均一に分散していることが見られ、紫色の着色が600nm付近に吸収バンドをもつ金微粒子の表面プラズモン共鳴によるものであることが明らかとなった。また、一方、酸化物積層体であるTiO_2/Fe00H/TiO_2の作製に成功した。明瞭な界面を持つ積層体が均一に形成されており、液相析出法による酸化物積層体の合成が可能であることが明らかとなった。XPS測定による深さ方向の定量分析により、界面付近においては両成分が存在しており、組成的傾斜を有していることが明らかとなった。また、酸化チタン薄膜についての触媒活性を測定し、LPD法により作製した酸化チタン薄膜が基板材料に依存せず、300°C付近において最も高いアセトアルデヒド分解能があることが明らかとなった。
IV族-貴金族合金の過冷却液体及びガラス状態におけるミクロ構造とダイナミクス

今年はIV属のAu-Si及びAu-Ge合金系について共晶組成領域を中心として液体状態の構造の詳細を調べる目的でSpring8 BO4B2及びBLO8Wの高エネルギーX線ビームラインを用い測定をおこなった。Au-Si系に関しては昨年度の共晶組成の近傍の測定に加えてAu_<75>Si_<25>組成で800°C、500°C、またAu_xGe_<(1-x)>についてはx=0.82、0.8、0.6,0.5の各組成でX線透過法により温度変化の測定を行った。これらの結果からAu-Si系の金属ガラスで報告されているような1.5(1/A)近傍でのプレピークはこれらのAu-Si及びAu-Ge液体合金系では観測されなかった。またこれらの液体合金系の共晶組成領域について原子配位の詳細な情報を得るためリバースモンテカルロ(RMC)法による解析を行った。その結果によると共晶組成領域での配位は基本的にはAuとSi又はGe原子が置換した構造が考えられる。また共晶組成では密な液体合金であり、温度の下降と共にさらに密に成ることが推測される液体であること、またその組成から少しSi又はGe濃度の多い側では液体の揺らぎが増大し、隙間のある様な液体となる結果が得られた。このSiやGe濃度の少し多い領域では稠密な液体中に隙間が形成されること、その自由度が急冷でガラス形成される要因であると考えられる。主としてAu-Si合金系については急冷物質の国際会議(RQ12、2005,Aug, Jeju, Korea)で発表してきた。またAu-Si合金系の中性子回折の結果については中性子の国際会議(ICNS2005,Nov., Sydney, Australia)で発表してきた。また液体Au-Si及びAu-Ge合金系の結果をまとめて高温物質の化学の国際会議(HTMC、Vienna、Austria)等で発表予定である。これらのガラス転移温度が0°C程度であるため、これらのガラス状態と液体状態の構造との関連を調べるために、急冷でガラスを作った後、試料を液体窒素で-40°C程度まで冷却し、ガラス状態を確認しつつ、Spring8 BLO8Wで測定を行い興味深い結果を得た。これらの合金液体のダイナミクス、動的性質については中性子準弾性散乱実験の他に、超音波を用いた音速・音波吸収測定結果をまとめ、非晶質物質の国際会議(NCM 10,2006,Sep., Prach, Czech Republic)等で発表予定である。今年はIV属のGe及びSiについて液体状態の構造の詳細を調べる目的でSpring8のBL04B2ビームラインでX線透過法を用いてX線回折実験を行った。液体Ge及びSiのX線透過法による測定結果によると構造因子の第1ピーク付近から低波数領域でこれまでの試料水平方式の反射法による測定結果とは少し異なる結果を得た。またAu-Si合金系について共晶組成領域近傍での静的構造の温度及び組成変化を調べる目的で原研HERMES分光器を用いて中性子回折実験を、またSpring8のBL04B2ビームラインを用い、X線回折実験を行った。ガラス形成する液体合金の共晶組成領域における構造の温度変化の測定を行った。中性子回折実験の結果からガラス状態で観測されたプレピークが1,5(1/A)近傍に観測されたが、X線回折による結果からは明瞭なプレピークは観測されなかった。液体Si及びAr-Si合金系の構造測定及びRMCモデリングの結果などについては物理学会や金属学会で発表してきたが、その際国内旅費を使用した。ただこのプレピーク付近の測定結果の差についてはAu原子が中性子の吸収が大きいことを考慮し、Au-Si合金系の測定法の改良を行って、再度液体状態における中性子回折実験を行う予定である。またこの組成近傍のガラス状態の構造を調べるためガラス試料の作成を試みたが、バルク試料の作成が不十分であったためが、備品として購入した赤外線ゴールドイメージ炉を用いて試料作成を行い、作成したガラスの構造測定を行う予定である。両回折実験から液体状態及びガラス状態における部分構造及び局所構造の詳細を得る予定である。これらの結果についてRQ12(Jeju, Korea)で発表予定である。またAu-Si及びAu-Ge合金系について共晶組成領域近傍における電子状態を調べるため現在磁化率の測定を、動的性質を調べるために超音波音速・吸収の測定を行っている。これまでの主として液体Ge合金系の構造およびダイナミクスの研究結果については第12回液体及びアモルファス金属の国際会議(LAM12, Metz, France)で発表した。またこれらの液体合金系の共晶組成領域について原子配位の詳細な情報を得るため

リバースモンテカルロ(RMC)法による解析を行った。その結果によると共晶組成領域での配位は基本的にはAuとSi又はGe原子が置換した構造が考えられる。また共晶組成では密な液体合金であり、温度の下降と共にさらに密に成ることが推測される液体であること、またその組成から少しSi又はGe濃度の多い側では液体の揺らぎが増大し、隙間のある様な液体となる結果が得られた。このSiやGe濃度の少し多い領域では稠密な液体中に隙間が形成されること、その自由度が急冷でガラス形成される要因であると考えられる。主としてAu-Si合金系については急冷物質の国際会議(RQ12、2005,Aug, Jeju, Korea)で発表してきた。またAu-Si合金系の中性子回折の結果については中性子の国際会議(ICNS2005,Nov., Sydney, Australia)で発表してきた。また液体Au-Si及びAu-Ge合金系の結果をまとめて高温物質の化学の国際会議(HTMC、Vienna、Austria)等で発表予定である。これらのガラス転移温度が0°C程度であるため、これらのガラス状態と液体状態の構造との関連を調べるために、急冷でガラスを作った後、試料を液体窒素で-40°C程度まで冷却し、ガラス状態を確認しつつ、Spring8 BLO8Wで測定を行い興味深い結果を得た。これらの合金液体のダイナミクス、動的性質については中性子準弾性散乱実験の他に、超音波を用いた音速・音波吸収測定結果をまとめ、非晶質物質の国際会議(NCM 10,2006,Sep., Prach, Czech Republic)等で発表予定である。
水チャネル，アクアポリン５をターゲットとした放射線性口腔乾燥症治療の可能性の検討

頭頸部への射線照射後の唾液分泌低下と、唾液腺腺房細胞の水チャネルであるアクアポリン5との関係を、ラットとマウスで検討した。15グレイの1回照射により、1か月後には唾液分泌量は低下し、2か月後にも低下したままであった。耳下腺組織を観察すると、腺房細胞のなかには異常な大型の核を持つ細胞が認められたものの、アクアポリン5については、発現量も細胞内分布も大きな変化は認められなかった。また、照射前にピロカルピンを投与しても唾液分泌低下を劇的に抑えることはできなかった。本研究の目的は、唾液腺の細胞膜水チャネルであるアクアポリン5の調節機構を明らかにし、放射線性口腔乾燥症の治療への応用を目指すものである。25年度は当初の研究計画に基づき、各種唾液腺刺激薬の反復投与がアクアポリン5の発現量に及ぼす影響を検討した。ウィスター系ラットを用いて、まずは唾液の水成分の分泌を促すムスカリン受容体刺激薬として、臨床でもよく用いられるピロカルピンを1日2回、7日間連続投与し、耳下腺と顎下腺を用いたアクアポリン5の免疫染色とイムノブロットをおこなった。結果は意外にもピロカルピンの7日間投与によりアクアポリン5の発現量の低下を示した。このことから口腔乾燥症の治療として用いるピロカルピンの効能はアクアポリン5の発現量の上昇によるものではないことが示唆された。一方で、腺房細胞からの顆粒放出による唾液のタンパク質成分の分泌を促す作用のある、アドレナリン受容体刺激薬であるイソプロテレノールについても同様に検討をおこなった。イソプロテレノールにはアクアポリン5の発現量を大きく上昇させる作用があることが判明した。この結果から、顆粒放出の頻度がアクアポリン5の発現量と関係あるのではないかと考え、顆粒放出を低下させる目的で3日間の絶食をおこないアクアポリン5の発現を検討したところ、絶食でアクアポリン5の発現が減少することが判明した。これらの結果から、臨床の現場で、放射線照射前にピロカルピンを投与すると唾液分泌障害を軽減することができるが、その機序としてはアクアポリン5以外の因子についても注目する必要があることが示唆され、26年度以降の研究を遂行するうえでの重要な情報を得ることができた。これらの研究成果は学会発表をおこなうとともに、雑誌論文として発表することができた。26年度はラットに放射線を照射して、唾液腺のアクアポリン5の変化を解析することを計画したが、照射機器の調整や条件の検討で時間を費やしたため、照射後の唾液腺のサンプリングまでおこなった。成獣ラットに15グレイを1回照射し、当日、2週間後、4週間後の耳下腺、顎下腺、舌下腺について光学顕微鏡用と電子顕微鏡用試料を作成した。加えて26年度は、アクアポリンアイソフォームのなかでアクアポリン1、アクアポリン2、アクアポリン3、アクアポリン11についての解析をおこない、唾液腺のアクアポリン5を解析するうえでの基礎データとした。アクアポリン3については、腎臓の集合管細胞で発現し、アクアポリン2とともに水の再吸収にはたらくが、我々が独自に作成した特異抗体で、抗原賦活化の手法を応用して解析した結果、腎臓の近位尿細管細胞にも発現することが判明した。近位尿細管では細胞の管腔側および基底側壁部細胞膜にアクアポリン1が発現していて、経細胞的な水の再吸収が可能である。しかし、近位尿細管細胞の管腔側細胞膜にはほぼ一様にアクアポリン1が分布するが、基底側壁部細胞膜のアクアポリン1は、近位部(S1からS2領域)では発現が少ないことがわかった。それを補うかのように近位部にはアクアポリン3の発現が多く、遠位部ではアクアポリン3の発現がほとんどみられないことが判明した。この結果、近位尿細管細胞の基底側壁部細胞膜の水輸送は、近位部では主としてアクアポリン3が、遠位部では主としてアクアポリン1が担うことが示唆された。アクアポリン3については、ヒトの唾液腺細胞での発現の報告もあり、唾液腺照射とアクアポリンの関係を解析するうえでも有用な知見である。これらの研究成果を学会発表した。本研究では放射線照射後の唾液分泌低下機序の解明と、予防と治療に向けた検討をおこなってきた。当初は唾液分泌に重要な水チャネルであるアクアポリン5(AQP5)に注目したが、水分泌の原動力となる塩化物イオンの移動に関係するNa/K/2Cl cotransporter (NKCC1)と、TMEM16Aチャネルについても検討をおこなった。まず、ラットで15グレイ照射2時間後、2週間後、4週間後のサンプルについて解析した。いずれも光学顕微鏡での組織像には大きな変化が認められなかった。また、照射2時間後のAQP5、NKCC1、TMEM16Aを免疫染色した結果、タンパク質量の変化や細胞内分布の変化は認められなかった。しかし、照射後の唾液分泌量の変化を計測できなかったことから、照射により実際の機能障害がおこったかの判定ができなかった。また、過去の研究ではメスの動物を用いたものが多く、性差による違いがあることも考えた。そこで、新たにマウスを用いて、オスとメスで、15グレイ照射1か月後、2か月後にピロカルピン刺激での唾液分泌量の計測をおこない、唾液腺を採取した。

さらに、臨床現場では、唾液分泌を維持する目的で照射前にピロカルピンを投与するので、その効果の確認と機序を解明する目的で、ピロカルピン前投与で照射したマウスも作成した。解析の結果は以下のとおりであった。オス、メスともに照射後1か月で唾液分泌量は低下した。メスの方が低下の程度は大きいようであった。ピロカルピン前投与による効果はほとんど認められなかった。照射後1か月の耳下腺を光学顕微鏡で観察したところ、大型の核を持つ腺房細胞が認められたが、組織構造はほぼ保たれていた。免疫染色でAQP5を確認すると、照射によるタンパク質量や細胞内分布には大きな変化は認められなかった。照射による唾液分泌低下とAQP5には直接的な関係はないようである。頭頸部への射線照射後の唾液分泌低下と、唾液腺腺房細胞の水チャネルであるアクアポリン5との関係を、ラットとマウスで検討した。15グレイの1回照射により、1か月後には唾液分泌量は低下し、2か月後にも低下したままであった。耳下腺組織を観察すると、腺房細胞のなかには異常な大型の核を持つ細胞が認められたものの、アクアポリン5については、発現量も細胞内分布も大きな変化は認められなかった。また、照射前にピロカルピンを投与しても唾液分泌低下を劇的に抑えることはできなかった。照射機器の調整や照射条件の検討でやや時間を費やしたため、唾液腺のアクアポリン5の解析についてはやや計画よりも遅れてしまったが、ヒトの唾液腺ではアクアポリン5に加えてアクアポリン3も発現すると報告されているので、他臓器ではあるがアクアポリン3の解析を並行しておこない成果を挙げた。口腔外科学26年度に唾液腺照射をおこなった試料について、アクアポリン5の解析と組織学的解析をまずおこなう。そのうえで、ピロカルピンの前投与の有無による照射の影響も解析するため、さらにサンプリングを重ねる。25年度の実績からアクアポリン5以外の因子にも注目すべきであることが示唆されたので、アクアポリン5以外の因子にも注目して解析を進める。ピロカルピンの前投与の有無による、組織変化の違いや、唾液腺での種々の機能分子の遺伝子発現の変化をマイクロアレイやリアルタイムPCRで検討し、ピロカルピンの効能を分子レベルで解明する。25年度は、薬剤が唾液腺のアクアポリン5の発現量に及ぼす影響を検討し、ピロカルピンとイソプロテレノールの影響を知ることができた。当初の計画では定量的リアルタイムPCRを用いた遺伝子発現の変化も解析する予定であったが、解析は免疫染色とイムノブロットにとどまった。しかし、学会ならびに学術雑誌で成果を発表することもでき当初の計画内容をおおむね達成するものである。26年度には照射サンプルの解析には至らなかったため、必要な消耗品の購入を見合わせたため。25年度の結果から、臨床で口腔乾燥症の治療に用いられるピロカルピンはアクアポリン5の発現量を増加させないことが判明した。本研究の当初の仮説として、放射線照射時のピロカルピンの前投与はアクアポリン5の発現ならびに細胞内分布を保つことで唾液分泌障害を軽減すると考えた。しかし、ピロカルピンの前投与の効果として、アクアポリン5以外の因子にも注目すべきであることが示唆された。今後は当初の予定通り、ラットに放射線を照射しで唾液腺の変化を解析するが、アクアポリン5以外の因子にも注目して解析を進める。
参加者間の戦略的相互依存関係と制度変更の評価:オークションと投票行動を中心に

以下三点が、本年度の主要な実績である。以下四点が、本年度の主要な実績である。
組織特異的な遺伝子発現を制御するシス及びトランス作用因子

1.ビルビン酸キナ-ゼL遺伝子の組織特異的発現を制御する因子。L遺伝子はプロモ-タ-の違いにより、L型とR型のアイソザイムを産生するが、肝細胞でのL型の転字に必要な3ケ所のシス作用制御領域(PKLーI、PKLーII、PKLーIII)を同定し、それらの配列や特性を明らかにした。すなわち、これらの領域の活性は単独では、非常に弱いか、ほとんど認められないが、これらが共に同じ方向に位置した場合には、プロモ-タ-の種類、位置、方向に関係なくプロモ-タ-活性を相乗的に促進した。つまり、これらの領域は1つのエンハンサ-ユニットと考えられた。このユニットの活性はL型を発現していないHeLa細胞などでは認められなかった。また、このユニットを含む領域はトランスジェニックマウスの系でも、内因性のL型と同じ組織特異的発現を惹起した。したがって、このユニットは組織(細胞)特異的発現に関与しているものと考えられる。LーIには転写因子LFーBIが、他の領域には未知の核タンパク質が結合することが判明した。2.ピルビン酸キナ-ゼM遺伝子の組織特異的発現を制御する因子。ヒトM遺伝子のクロ-ンを単離して、その構造を決定すると共に、その塩基配列をラットの遺伝子と比較した。ヒトM遺伝子は全長約32kbとラットより大きいが、その基本構造はラットと同じであった。転写開始点上流約500bpまでの配列はラットの配列とよく似ており、転写に重要な領域を含むことが考えられた。事実、-493から-51までの領域が転写に必要であった。また、M_1型に固有のエクソンの上流のイントロンの3側とM_1エクソンとM_2エクソンの間のイントロンはラット遺伝子と相同性の高い配列を含み、これらが選択的スプライシングに関与している可能性が考えられた。ピルビン酸キナ-ゼL遺伝子はL型とR型アイソザイムをコ-ドしているが、これらはプロモ-タ-の違いで組織特異的に発現する。すなわち、R型は赤血球にのみ存在し、L型は肝臓の他、腎臓や小腸でも発現している。本研究では、この組織特異的発現を制御するシス作用領域の解析をCATアッセイにより行った。L型の転写開始点を含む上流の種々の断片をCAT遺伝子に結合した融合遺伝子を作製し、肝細胞に導入してCAT活性を測定した。その結果、肝細胞でのL型の発現には2ケ所の領域が必要であることが判明した。上流の領域は-170から-126までに存在し、下流の領域は-94から-76までに存在した。これらの領域をそれぞれ、PKLーII、PKLーIと名づけたが、PKLーIIは逆向きに同種や、異種のプロモ-タ-に結合しても、また位置を変えても有効であった。従って、エンハンサ-としての性質を有すると考えられる。PKLーIもプロモ-タ-活性を促進したが、両者が共存すると著名な相乗効果が認められた。両領域の活性は肝細胞に比べて、H4IIE細胞ではずっと低く、dRLhー84やK562細胞では認められなかった。これらの活性は内因性のL型mRNAレベルを反映した。したがって、両領域は肝細胞でのL型の発現に重要な役割を果たしていると考えられる。PKLーIは肝特異的転写因子のLFーBIの結合部位と相同性の高い配列を含み、PKLーIIには2つの特徴的な配列が存在した。

1つは肝特異的転写因子のLFーAIの結合部位で、もう1つは19塩基からなるパリンドロ-ム様配列であった。1.ピルビン酸キナ-ゼL遺伝子の組織持異的発現を制御する因子。L遺伝子は転写開始点の違いにより、L型とR型のアイソザイムを産生するが、肝細胞でのL型の転写に必要な3ケ所のシス作用制御領域(PKLーI、PKLーII、PKLーIII)を同定し、それらの配列を明らかにすると共に、その特性を示した。すなわち、これらの領域の活性は単独では、非常に弱いか、ほとんど認められないが、これらが同じ方向に共に位置した場合には、プロモ-タ-の種類、位置、方向に関係なくプロモ-タ-活性を相乗的に促進した。つまり、これらの領域は1つのエンハンサ-ユニットと考えられた。このユニットの活性はL型アイソザイムを発現していないHeLa細胞などでは認められなかった。また、このユニットを含む領域はトランスジェニックマウスの系でも内因性のL型と同じ組織特異的発現を惹起した。したがって、このユニットは組織(細胞)特異的発現に関与しているものと考えられる。LIには転写因子LFーB1が、他の領域には未知の核タンパク質が結合することが判明した。2.ピルビン酸キナ-ゼM遺伝子の組織特異的発現を制御する因子。ヒトM遺伝子のクロ-ンを単離して、その構造を決定すると共にその塩基配列をラットの遺伝子と比較した。ヒトM遺伝子は全長約32kbとラットより大きいが、その基本構造はラットと同じであった。転写開始点上流約500bpまでの配列はラットの配列とよく似ており、転写に重要な領域を含むことが考えられた。事実、-493から-51までの領域が転写に必要であった。また、M_1型に固有のエクソンの上流のイントロンの3側とM_1エクソンとM_2エクソンの間のイントロンはラット遺伝子と相同性の高い配列を含み、これらが選択的スプライシングに関与している可能性が考えられた。
高難度な酸素添加反応を触媒する生体反応活性種の解明

メタンモノオキシゲナーゼやチロシナーゼ等の酸素添加酵素における優れた生体系反応場を規範とした活性部位を、遷移金属錯体を用いて設計•合成し、酸素捕捉活性化機能を発現させ、その活性種の構造と機能の解明を、人工酵素を用いて行うことが本研究の目的とした。銅系メタンモノオキシゲナーゼで時間が得られている二核系銅(II,III)錯体をオリジナルな設計思想をもとに合成し、その活性種の解明を遂行した。そして2種類の混合原子価二核銅(II,III)錯体の合成に成功した。また、チロシナーゼの反応活性種がビスμオキソ種なのかμーη2:η2パーオキソ種なのか未解明であったが、本研究ではその2つの二核銅錯体を作り分けることに成功し、それらの基質に対する反応性を検討したところ、μーη2:η2パーオキソ種のみがチロシナーゼ活性を示し、これが反応中間体であることを明らかとした。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物に学ぶ高難度な酸化触媒の開発研究を行っており、中でもメタンをメタノールに水酸化するメタンモノオキシゲナーゼやチロシンをカテコールへ水酸化するチロシナーゼについては非常に重要である。これら2種類のモデル系錯体を設計合成し、その触媒機能を検討している。チロシナーゼモデルについては、これまで活性種としてビスμオキソ型銅二核錯体かμーη2:η2型二核銅錯体なのか確定していなかったが、我々はこれらを完全に作り分けることに成功した。また、これらを用いて基質の水酸化を検討したところ、フェ丿レートのカテコールへの水酸化はμーη2:η2型二核銅錯体でのみ進行し、ビスμオキソ型銅二核錯体では進行しなかったことから、明確にチロシナーゼ活性種は前者であることを証明することができた。また、メタンモノオキシゲナーゼのモデル系としては、活性中間体として銅(II)ー銅(III)という異種原子価銅錯体であると提案されており、それに基づき設計合成したところ、異種二核銅(II,III)錯体の合成に成功し、現在その活性種の性質について検討しているところである。チロシナーゼの活性種についての研究は想定よりも早期に二つの二核銅錯体の作り分けに成功しており、極めて順調に進行している。また、メタンモノオキシゲナーゼの活性種についても異種二核銅錯体モデルの合成•単離に成功しており、後は性質と基質との反応性について検討するだけである。チロシナーゼ活性種については二つの二核銅錯体の作り分けに完全に成功しており、またチロシナーゼ活性中間体の提案できた。またメタンモノオキシゲナーゼについては、異種二核銅錯体の合成には成功しており、今後はその性質および基質との反応性を検討することとなる。
ソーシャルスキル教育における感情リテラシー育成の強化と教員研修システムの構築

本研究は、大きく4つの成果を得た。1つめは、ソーシャルスキル教育をいかに学校に導入すればよいか、またその際の教師の生徒のアセスメント能力の向上方法について、いくつかの研究に基づいて示唆を得ることができた。2つめは、アメリカの研究者と共同でゲームタイプのアセスメントツールの開発を行い、日米での生徒のソーシャルスキルの文化差を確認することができた。3つめは、教師の介入の仕方がソーシャルスキル教育の効果に影響を与えることを明らかにした。最後に、感情リテラシーの育成に関する基礎研究を実施し、感情リテラシーをどのようにカリキュラム化すればよいのかについて知見を得た。ソーシャルスキル教育および感情教育に関する研究:アメリカやカナダを中心とした地域では、ソーシャルスキル教育における感情リテラシーの育成については、学校予防教育の位置づけで取り組まれていることが明らかとなった。こうした取り組みについては、各国とも国の行政プランの影響を強く受けつつも、すばらしいプログラム(エビデンスが明らかであり、普及力をもつ枠組みや考え方)については積極的に取り入れられ国からのサポートを受けている様子が浮き彫りとなった。この点に関しては、金子書房の世界の学校予防教育にまとめられすでに刊行された。これを受け、ソーシャルスキル教育を学校予防教育の一つとして位置づけるとともに、教員研修のあり方もこのプログラム一つだけではなく、いじめ、自然災害などのすべての学校危機に関する予防を可能にする教員研修システムを考えて行くべきであると考えつつある。さらに、ソーシャルスキル教育の感情リテラシー強化を可能にするフレームワークとしては、Social and Emotional Learningの考えをベースにプログラムのひな形を完成し、学校で実施し効果をみるという地道な実践を重ねる必要があると考えすでにモントリオールで開催された世界学校心理士学会で口頭発表をした。効果測定としては、新しいオンラインツールの日本版(Zoo-U-Japan)を導入し、共同研究を実施し興味深いデータを得た。その成果が英文のニューズレターで発表されている。こうした背景から、教員研修システムの構築には学校予防教育全体の基礎研修を想定し、学校の状況に応じたプログラムを選択できる力やアセスメント力を教師に養う事がまず大事ではないかと考えている。その参考に、Positive Behavior Interventionの研修を望ましいと考えておりすでに連携をとり関係性を強めている状況である。ソーシャルスキル教育および感情教育に関する研究今年度は、最終年度ということからこれまでの成果を、国際学会で発表するとともに、海外で著名な研究者を招待し、日本では最大級の日本教育心理学会での特別講演や公開シンポジウムでの企画を通して交流を重ね、つぎへの展開への知見を得るほか、成果をまとめることに焦点を当てた。まず、国際学校心理学会(7月、ポルトガル)では感情リテラシーの発表を行い、8月には研究協力者であるカリフォルニア大学の先生や、PBISで著名なコネティカット大学の先生、また、ヨーロッパ学校危機対応の組織から講師をお招きし、学校予防教育としての心理教育プログラムや感情リテラシー、教員研修システムなどについて交流した。ソーシャルスキル教育に感情教育の可能性を加味た、社会性と感情の学習(SEL)など、プログラム自体の魅力的な教材や、カリキュラムの改善案などをまとめることができた。また、学校の風土や雰囲気、クラスの雰囲気や、学校という物理的な環境、コミュニティ等学校全体を子どもたちにとって安全で平和な場にすることの必要性を新たに認識した。また、社会性や感情のアセスメントツールであるZoo-U Japanの成果も、ポルトガルの学会で発表し、日本とアメリカで文化的な差と思われる特徴を見出した。いずれも10歳前後を対象とした比較であるが、これについては、共同研究として、海外の雑誌に投稿する予定であり、積極的にコミュニケーションを重ねた。実績として、他にも書籍や年報といった形で発表した。おおよそ、カリキュラム、一つのセッションでの流れ、アセスメントなど体系化することができた。ソーシャルスキル教育および感情教育に関する研究:規模および推進力において優れているアメリカ国内の予防教育が行政や社会の時勢においてどのような影響を受けてきたか、その背景を調べ現在の状況や広く流布しているプログラムを整理した(「世界の予防教育(仮題)」(金子書房)で刊行予定)。成果はアメリカ学校心理学会(NASP)およびアメリカ人格社会心理学会(SPSP)で発表した。予防教育の研修:世界的にポピュラーな予防教育の研修に実施したり、中心人物と情報交換した。(1)Positive Behavior Interventions and Supports(PBIS):5月に開催されたオレゴン大学のDr.Horner先生の研修会に参加し、PBISのプログラムやデータの活動経過などの説明を受け、フレズノにある小学校を視察した。(2)Social and EmotionalLearning:7月にマンチェスター大学での学会に参加し、予防教育についてのシンポジウムを実施した。社会性の育成だけでなく、感情教育に焦点を当てるプログラムを展開することで、これまで社会性の形成とあまりリンクして考えてこなかった学業達成に大きな効果があることを学ぶことができた。実践教への参加:アメリカの小学校で展開されているPower of Playプログラムに参加した。

このプログラムは、向社会的な仲間関係を促進し、問題解決のスキルを育成することを目標としているが、ITや大学生を有効活用した構造的な実践を学んだ。アセスメントツールの日本版作成への着手:10月にノースキャロライナの3ーC Social Developmentを訪問し、プレジデントであるDeRosier先生にお会いし、アセスメントとして開発されているオンラインアセスメントツールの日本版を作成し、共同研究をすることの同意を得た。教師のプログラム実施やアセスメント能力の向上を意図した支援方法の明確化が目標であった.まず、アセスメントの簡便化と主観的な評価に頼る質問紙ではなく、オンラインツールの日本語版を開発したこともあって教師の実施への抵抗と負担感の解消の可能性と子供たちのソーシャルスキルの測定の可能性が示された、実際にアメリカと日本の比較を実施し、興味深い結果を得ていることから、世界学校心理士学会で発表予定である(アメリカの3-C InstitutionのDeRosierと共同)。ただし、国による差が出ていることから、使用にあたって比較文化的な考察が必要である。また、従来の教師と生徒の評価のギャップやクラス差などを考えて、DVDなどを用いた各スキルのモデル提示と、スキルに必要なポイントをの明示など、教材の開発を進めて行く必要がある。つぎに、感情リテラシーの育成カリキュラムを導入する目的については、感情リテラシーの基礎的な研究を実施し、その成果をモントリオールで開催された世界学校心理士学会で発表し、反響を得た。感情リテラシーの発達において、入り交じった感情の認知や、感情の種類の弁別などが、対人関係への応用にも影響することが明らかとなった。さらに、性差が大きい事が明確になり、なぜ性差が生じるのかという根本的な理由を明らかにすることができれば、より実態をふまえた教材作りやカリキュラム作成が可能になると考えられる。現実には、幼児から小学校中学年を対象にした感情教育のワークブック的な書籍を出版し、現場に導入しつつある。今後カリキュラムを明確にしていく必要があることや、個々のスキルの発達の基礎研究が十分でないため、各ターゲットスキルの獲得過程やポイントをおさえていく予定である。現在試みに「聞くスキル」にしぼった基礎研究とこれいついてDVDを用いた教員養成を新たに開始している。ソーシャルスキル教育および感情教育に関する研究:成果はアメリカ学校心理学会(NASP)およびアメリカ人格社会心理学会(SPSP)で発表したが、検討できていない問題もまだ残されている。