hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イノベーションと技術開発戦略-技術発展メカニズムの解明及び企業戦略への含意:経営学的考察-

本年(平成13年)度に行った研究は以下の通りである.すなわち,技術発展メカニズムおよび企業の技術開発戦略に関わる既存の文献,および企業・技術・市場情報データベースの利用によって,本調査研究が対象としている撮像技術の電子化に関わる企業の技術開発状況並びに事業成果について調査を進め,これら企業のいくつかについてより踏み込んだ情報収集を試みた.具体的には,産業レベルの技術革新と個別企業内部の技術開発活動に関わる意志決定との諸関係について,エレクトロニクス・メーカーのM社,T社,H社,C社,光学機器メーカーのO社,F社を対象として,構造化された詳細な聞き取り調査を行った.調査対象は,技術開発に関与する技術者たち,および組織内部で意志決定権限を持つマネジャーたち(主として部長,事業部長,担当取締役)である.新技術の事業化に至る長い過程で他の様々な技術との関係について再考が重ねられてきたこれら6社の事例研究から得られた諸知見,および申請者がこれまでに蓄積してきた研究成果を基盤として,複数の技術が複雑な相互依存関係を持つ現代の技術発展と,技術開発戦略,事業成果の関係を分析するための鍵概念の抽出と,その説明経路・仮説の構築を試みた.本調査研究から導出された最も重要な仮説命題群は,次の通りである.1.戦後日本で開発された新技術の大半が事業化に至らず各組織に埋没している.2.市場取引の頻度が小さい新技術導入の時期には当該技術の有用性,市場性を客観的なデータで示すことが難しい.3.そのため技術開発活動の正当性を確保し,資源動員するために他のなんらかの理由づけが必要になる.4.当該技術開発の正当性を高める1つの重要な要因は既に産業として成立している他技術システムとの関連性である.5.米国の技術発展メカニズムと日本のそれとは構造的に異なっており,事業領域の「選択と集中」に典型的な米国の安易な模倣は日本の長期的な技術発展を却って停滞させる可能性があるかもしれない.本年(平成12年)度に行った研究は以下の通りである.すなわち,技術発展メカニズムおよび企業の技術開発戦略に関わる既存の文献,および企業情報データベース・技術情報データベース・市場情報データベースを利用することによって,本調査研究が対象としている撮像素子技術並びにデジタルカメラ技術に関わる企業の技術開発状況並びに事業成果について調査を進めるとともに,これら企業のいくつかについてより踏み込んだバックグラウンド情報の収集を試みた.具体的には,エレクトロニクス・メーカーのM社,T社,H社,C社,光学機器メーカーのO社,F社を対象として,次年度のためのパイロットスタディとして非構造的聞き取り調査を行った.新技術の事業化に至る長い過程で他の様々な技術との関係について再考が重ねられてきたこれら6社の事例研究から得られた諸知見,および申請者がこれまでに蓄積してきた研究成果を基盤として,複数の技術が複雑な相互依存関係を持つ現代の技術発展と,技術開発戦略,事業成果の関係を分析するための枠組みを構築し,鍵概念の抽出と,分析次元の選定を試みた.研究成果は,現在まだ公表する段階にはないが,次年度のより詳細な実態調査に向けてのパイロットスタディを通じて,分析枠組みの精緻化,本調査の対象企業の選定およびデータの整理が進行中である.近日中には,技術開発に関与する技術者たち,および組織内部で意志決定権限を持つマネジャーたち(主として部長,事業部長,担当取締役)を対象として詳細な聞き取り調査が開始される予定である.これら定性的データは,数量化された技術データ,市場データとともに,整理,分析され,本年度行われた調査研究の結果と総合されて,最終的な研究成果として公表される予定である.本年(平成13年)度に行った研究は以下の通りである.すなわち,技術発展メカニズムおよび企業の技術開発戦略に関わる既存の文献,および企業・技術・市場情報データベースの利用によって,本調査研究が対象としている撮像技術の電子化に関わる企業の技術開発状況並びに事業成果について調査を進め,これら企業のいくつかについてより踏み込んだ情報収集を試みた.具体的には,産業レベルの技術革新と個別企業内部の技術開発活動に関わる意志決定との諸関係について,エレクトロニクス・メーカーのM社,T社,H社,C社,光学機器メーカーのO社,F社を対象として,構造化された詳細な聞き取り調査を行った.調査対象は,技術開発に関与する技術者たち,および組織内部で意志決定権限を持つマネジャーたち(主として部長,事業部長,担当取締役)である.新技術の事業化に至る長い過程で他の様々な技術との関係について再考が重ねられてきたこれら6社の事例研究から得られた諸知見,および申請者がこれまでに蓄積してきた研究成果を基盤として,複数の技術が複雑な相互依存関係を持つ現代の技術発展と,技術開発戦略,事業成果の関係を分析するための鍵概念の抽出と,その説明経路・仮説の構築を試みた.本調査研究から導出された最も重要な仮説命題群は,次の通りである.1.戦後日本で開発された新技術の大半が事業化に至らず各組織に埋没している.2.市場取引の頻度が小さい新技術導入の時期には当該技術の有用性,市場性を客観的なデータで示すことが難しい.3.そのため技術開発活動の正当性を確保し,資源動員するために他のなんらかの理由づけが必要になる.4.当該技術開発の正当性を高める1つの重要な要因は既に産業として成立している他技術システムとの関連性である.5.米国の技術発展メカニズムと日本のそれとは構造的に異なっており,事業領域の「選択と集中」に典型的な米国の安易な模倣は日本の長期的な技術発展を却って停滞させる可能性があるかもしれない.
環境の変化にともなう睡眠障害への看護ケアの開発

睡眠障害をもつ人院患者のための有効な看護ケアを開発することを目的に、睡眠障害の実態調査および生理学的実験研究を行った。調査対象は急性期・短期入院を主体とする大規模病院に入院中の患者226名であった。同時に看護師を対象に睡眠障害への看護ケアに関する質問紙調査を行った。その結果、睡眠障害に影響する環境要因およびその影響力は、寝具、物音、照明や光、同室者といった従来の知見とほぼ同じ傾向を示した。また、今回の調査では就床および起床時刻の変化は、睡眠を障害せずむしろ改善に寄与していた。睡眠薬を服用しての睡眠は、症状・処置の影響を除去し検討を加えたところ、睡眠薬服用者ほど睡眠満足度は低いとの結果を得、睡眠薬服用に代わる看護ケアの必要性が示唆された。記述による主観的睡眠感と脳波による客観的睡眠の関連について実験的研究を行ったところ、主観的睡眠感と脳波の解析による客観的睡眠感とはよく一致していた。充分な睡眠感とは入眠潜時が短く、その後にδ波とθ波の増加がおこった。逆に入眠潜時が長いと「眠らなかった」と感じ、δ波とθ波の増加が少ないと熟睡感が得られないと感じていた。今後、入眠を促す看護ケアの有用性について、実証的生理的に解明していかなければならないが、これまでは睡眠ポリグラフを用いた方法が主に行われてきた。臨床の場でこれらを用いることは多くの困難があることは明らかである。今回、自宅で生活する健康な高齢者を対象に連続した複数日、手首アクチグラムを装着し簡便な自記式生活行動記録とともにデータ収集を行ったところ、睡眠・覚醒リズムの判定に客観性の高い有用な方法であることが明らかになった。この方法を用いることで臨床の場や日常生活の場に睡眠・覚醒の実証的生理的研究を広げられることが示唆された。本年度は、睡眠障害と看護ケアに関する実態分析のための基礎的予備調査として、公的総合病院2病院の内科系入院患者61名を対象に、面接調査を行った。個人要因、病状、入院に伴う環境変化などと、睡眠状況(睡眠障害や眠剤の服用の有無、睡眠に対する満足感など)との関連を検討した。入院による睡眠状況は、寝つきの悪化(49.2%)、浅い眠り(45.9%)、睡眠時間の短縮(36.1%)等の変化があり、その原因として就寝時刻の変化(62.3%)、同室者の咳などの夜間の物音(56.7%)等があった。睡眠障害への患者自身の対処方法としては、寝具類への対処(29.5%)眠剤の服用(24.6%)等、患者個人レベルでの対処行動を行っていた。あわせて、今回調査の当該病棟に勤務する看護婦20名に対し、睡眠障害に対し実際に行っている援助とその効果について、留め置き式半構成的質問紙を用いて調査を行った。睡眠障害に対しての看護ケアは、看護婦の睡眠への意識の差によるばらつきが非常に大きく、睡眠障害を認識するためのアセスメント手法開発の必要性が示唆された。また、看護の視点からの睡眠機序の解明を目的に生理学的基礎実験を行った。健康な成人を対象として、脳波計、血流計、体温計を用い、睡眠の生理学的データ収集を行った。

その結果、1.同一被験者では、入眠に要する時間は実験の初日よりは二日目の方が少ない,2.被験者の前日までの精神的活動が入眠に要する時間を延長し、睡眠段階を浅くする,3.人工気候室内の環境条件(明暗、音、温度)が被験者の入眠を妨げ、脳波による客観的な睡眠段階の深さと主観的な睡眠の満足感とは必ずしも一致しない,ことが明らかとなった。なお、睡眠段階の深さと体温、血流の間には相関関係を見いだすことは出来なかったが、睡眠段階が深くなるにつれて、心拍数の減少が認められた。今後、この基礎研究をもとに満足感を含めた患者へのケアに焦点を当てる予定である。昨年度行った睡眠障害と看護ケアに関する実態分析のための基礎調査をふまえ、環境の変化による入眠障害に焦点を絞り、急性期・短期入院を主体とする府立病院で全数調査を行った。個人要因、病状、入院に伴う環境変化などと、入眠を中心とする睡眠状況(睡眠障害や眠剤の服用の有無、睡眠に対する満足感など)との関連を検討し関連要因を抽出した。また、府立系4病院の看護婦に対して入眠障害へのアセスメント方法、実際に行っている援助とその効果に関する質問紙を作成し実施するとともに、看護管理上問題となる高齢者への睡眠導入剤投与と転倒・転落事故との関連に関する基礎的予備調査を行った。看護の視点からの入眠を中心とする睡眠機序の解明を目的とする生理学的基礎実験に関しては、昨年度の基礎実験で得られた問題点を解決するために、被験者の数を増やして、睡眠の生理学的データを収集し、解析した。今年度は、電極装置による違和感を少なくするために、装着する電極を少なくし、脳波はコンピューターに取込み、解析ソフトを用いることとした。その結果、主観的睡眠の満足度は、睡眠段階の低いレベルから深いレベルに要する時間と関係することが明らかとなった。さらに、できるだけ日常生活に近い状態での睡眠のデータを得るために、活動レベルを測定する手首アクチグラムを併用し、脳波による睡眠段階との相関について検討したところ、手首アクチグラムと脳波との間には関連性があることが認められた。すなわち、手首アクチグラムを用いることで日常生活における睡眠を評価できることが確認され、主観的睡眠と客観的睡眠の関係を明らかにする方策が見出された。本年度は3年間にわたる本研究の最終年度である。前年度の睡眠障害と看護ケアに関する患者側調査と看護師側調査から、睡眠障害に影響する環境要因およびその影響力は、寝具、物音、照明や光、同室者といった従来の知見とほぼ同じ傾向を示した。また、今回の調査では就床および起床時刻の変化は、睡眠を障害せずむしろ改善に寄与していた。睡眠薬を服用しての睡眠は、症状・処置の影響を除去し検討を加えたところ、睡眠薬服用者ほど睡眠満足度は低いとの結果を得、睡眠薬服用に代わる看護ケアの必要性が示唆された。入眠を促す看護ケアには、従来から用いられている傾聴、足浴、マッサージ、リラクゼーション、アロマテラピー等がある。生体機能を回復させるこれらの看護ケアの有用性について、実証的生理的に解明していかなければならない。その際、これまでは睡眠・覚醒に関する研究では脳波、筋電図等の睡眠ポリグラフを用いた方法が主に行われてきたが、臨床の場でこれらを用いることは多くの困難があることは明らかである。今回、本研究で用いた手首アクチグラムは、日々の生活行動を身体の運動量として連続的に記録する。被験者への負担は比較的少なく、数日以上にわたり昼夜連続して装着することも充分可能である。自宅で生活する健康な高齢者を対象に連続した複数日、手首アクチグラムを装着し簡便な自記式生活行動記録とともにデータ収集を行ったところ、睡眠・覚醒リズムの判定に客観性の高い有用な方法であることが明らかになった。この方法を用いることで臨床の場や日常生活の場に睡眠・覚醒の実証的生理的研究を広げられることが明らかになった。
金属代謝機構のゲノムワイド解析

必須元素としての役割を持つ金属は、生体における様々な代謝反応の補因子や蛋白質の構造維持、さらにはシグナル伝達物質としての役割など、生命活動の維持に重要な役割を有する。しかしながら、その生体や細胞内での運搬、吸収、貯蔵、利用の分子メカニズムは一部を除いてほとんど解明されていない。そこで,本研究では金属代謝機構に関連する遺伝子を包括的に同定し,これらの遺伝子機能の解明を目指して研究を遂行し,以下の結果を得た。出芽酵母の欠損株プールを利用して、前年度の培養条件の検討をもとに鉄欠乏に対する感受性が増大する欠損株の取得を行った。ヒストン脱アセチル化酵素と相互作用するCti6が鉄欠乏に感受性を示すことが報告されているがこれ以外に新たな遺伝子の取得には至らなかった。引き続き亜鉛に関して、その欠損が亜鉛欠乏に対して強い感受性を示す株の取得を行っている。また、すでに金属代謝への関連が考えられる遺伝子に関して、そのホモログ遺伝子のトリDT40細胞での遺伝子破壊による表現型解析を行った。特にゴルジ体付近の分泌経路に局在するトランスポーターZnT-5,ZnT-6およびZnT-7に注目して、これらの単独欠損株、多重欠損株を作成した。これらは亜鉛トランスポーターであると考えられたため、亜鉛要求性酵素であるアルカリフォスファターゼの活性を測定したところ、これらの遺伝子欠損によりアルカリフォスファターゼ活性が顕著に低下することが観察された。この結果より、ZnT-5,ZnT-6およびZnT-7は分泌経路においてアルカリフォスファターゼに亜鉛を配位させる過程で必要とされることが明らかとなった。さらに、タグを付したZnT-5とZnT-6、ZnT-7を欠損株で発現させ、免疫共沈することによりZnT-5とZnT-6がヘテロ複合体を、ZnT-7がホモ複合体を形成することを示した。多くの金属は必須元素として、生体における様々な代謝反応の補因子や蛋白質の構造維持に必要であることが知られているが、さらに近年ではシグナル伝達物質としての役割も報告されるなど、生命活動の維持に重要な役割を有しているが,その生体や細胞内での運搬、吸収、貯蔵、利用の分子メカニズムは一部を除いてほとんど解明されていない。そこで,本研究では金属代謝機構に関連する遺伝子を包括的に同定し,これらの遺伝子の機能の解明を目指し,以下の結果を得た。鉄の存在量に応答した遺伝子発現変化をマイクロアレイによって観測した報告が複数存在するが,これらの報告を比較すると培養条件の違いが結果に大きく影響することが強く示唆された。したがって,まず目的とする金属をどの条件で培養するかが重要であると考えられた。そこで,出芽酵母のゲノムプロジェクトで作成された生育可能な全欠損株のなかから,既に金属代謝に重要な役割を持つことが知られているAft1(鉄代謝制御因子)とFet3(高親和性鉄トランスポーター複合体を構成する酸化酵素),Mac1(銅代謝制御因子)とCTR1(高親和性銅トランスポーター),Zap1(亜鉛代謝制御因子)とZrt1(高親和性亜鉛トランスポーター)の各欠損株を抽出し,それぞれの金属の欠乏に対する感受性の違いを検討し,より強い影響が観察される条件の検討を行った。これらの制御因子(Aft1,Mac1,Zap1)はすべて主に対応するトランスポーター(Fet3,CTR1,Zrt1)の発現制御を行うが,制御因子の欠損と細胞外からの金属のトランスポーターの欠損では制御因子の欠損のほうが欠乏に対してより強い感受性を示した。今後は全欠損株を用いてトランスポーター欠損株が感受性を示す条件で生育阻害の検討を行う。
熱起電力計測を中心とした単分子接合の電子状態規定と新規物性探索

本研究は、(1)熱電能と電気伝導度の同時計測に基づく、単分子接合の電子構造解析法の開発・適用、(2)振動分光による単分子接合の原子構造解析により単分子接合の原子・電子構造を規定した単分子計測法を確立することを目的とした。昨年度は金電極間に1, 4-ベンゼンジチオール(BDT)分子が架橋した系(金/BDT接合)の熱電能計測を実施した。まず、室温にて金/BDT接合の熱起電力の温度差依存性を計測した。計測では正の電圧値をとる接合と負の電圧値をとる接合が観測された。そこで各々の熱電的性質を調べるため、電圧値を、正の値と負の値をとるグループに区分けして各グループの平均値を見積もった。その結果、正のグループは一致した挙動を示し、熱電能を15.5μV/Kと求めた。この結果は先行研究とおよそ一致した。一方で負の電圧値も観測された。先行研究と異なる負の熱電能の出現は接合作製系の違いに起因すると思われる。以上、金/BDT接合のキャリアを決定することができた。次いで低温(20 K 50 K)にて、金/BDT接合に関して熱電能-IV特性計測を実施した。Breit-Wignerモデルを用いた解析から、本計測では伝導軌道準位-フェルミ準位間エネルギー差を1eVと見積もった。加えて、振動分光計測(IETS)を実施して架橋分子種を決定しつつ熱電能計測を実施した。IETSー熱電能その場計測において、単分子接合の電気伝導度と熱電能の間の負の相関をとらえることができた。電気伝導度ー熱電能間の相関は、金属-分子間の相互作用増加によるカップリングの増加で電気伝導度が増えた一方、透過率関数の傾きが減り、熱電能が減少した、と解釈できる。以上、電子状態を決定し、かつ電子状態のダイナミクスを観測した。本研究で提案された計測手法は物性発現機構の詳細な理解を可能にし、新規物性探索に寄与すると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、1,熱起電力と電気伝導度の同時計測に基づく、単分子接合の電子構造解析法の開発・適用2,振動分光による単分子接合の原子構造解析を行うことで単分子接合の物性発現のメカニズムを解明する事を目的としている。単分子接合の電子構造解析法の開発に関して、電気伝導度ー熱起電力同時計測システムを立ち上げることができた。本計測システムを室温付近で金原子接合に適用して電気伝導度ー熱起電力同時計測を行った。熱起電力の値が0 V付近を中心に両側の極性に分布するという金原子接合特有の熱起電力分布が観測された。更に熱電能の接合温度依存性を調べたところ、およそ320 Kを境に熱電能の分散が減少した。以上、金単原子接点の構造変化に由来する熱電能変化を観測する事に成功した。次いで、低温(100K)でも室温と同様の計測を金単原子接合に対して行い、室温の結果と比較した。その結果、熱電能絶対値は室温における値よりも低温における値の方が大きかった。熱電能の値は、フェルミ-ディラック関数の形状の温度依存性や金単原子接合の電子構造に依存する事を示唆する結果を得た。現在は単分子接合の電気伝導度ー熱起電力同時計測に向け研究を展開している。

本研究で提案された計測手法は物性発現機構の詳細な理解を可能にし、新規物性探索に寄与すると期待される。単分子接合の電子構造解析法の開発に関して、電気伝導度ー熱起電力同時計測システムを立ち上げることができた。また、本システムを金単原子接合に適用して加熱による熱電挙動変化などを観測できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、分子が金属ナノギャップ間に架橋した分子接合に対して本システムを適用する。まず金ー1, 4-ベンゼンジチオール(BDT)分子接合に着目する。金ーBDT分子接合は電気伝導特性に関して理論・実験両面で先行研究が多く存在しており、本研究で得られた結果を詳細に解析・考察することが可能であるため、単分子接合の熱電物性研究のテスト系として最適である。一方、BDT分子においてでさえ、原子・電子構造を規定した熱起電力測定を行った例は殆どなく、原子・電子構造を規定した熱起電力測定が望まれる。そこで、本系に対して、熱起電力ー電気伝導度同時計測、さらに、振動分光法である非弾性トンネル分光法を組み合わせることで、接合の架橋状態の規定、すなわち、原子構造と電子構造の規定を行う。これらの計測を実施するためには接合に高い安定性が求められるため、低温(数十K)において実施する。そして、発現する物性(熱起電力)がどのよう原子構造・電子構造に由来するか、ということを明らかにしたい。さらに、PtやNi等の電極金属・水素等の分子を組みわせて熱電物性の探索を行い巨大熱電能の発現やその発現機構の解明を目指したい。
関数型計算モデルに基づく並列型データベース・システムの研究

現在までに,関係データベースの基本演算である関係データベース演算の処理の高速化を目指して,並列処理を実現する数多くのシステムが提案されてきた,一方,近年,データベースの普及に伴い,その応用分野は急速に広がってきており,それらの応用分野に柔軟に対応可能なデータベース・システムに関する研究が活発に行われている.現在までに提案された並列型データベースシステムは,唯一のデータ構造である関係(リレーション)を対象とした関係データベース演算を基本命令として実現しているので,応用固有のデータ構造および演算を対象とした新しい機能の追加を行うことが容易でなく,データベースの多様な応用分野に対応することができない.また,データ量の増大に柔軟に対処する機構を実現していない.このような背景のもとで,本研究では,データベースの応用分野の多様化,および,データベースの知識ベースへの拡張に柔軟に対応できる並列処理システムの設計および実現を行った.また,本研究では,マシン・インタフェースとして,従来のような関係データベース言語あるいは関係データベース演算ではなく,応用固有の新しいデータ構造および新しい基本演算を定義し,それらを並列処理システム内に統合することのできる汎用的なインタフェース(言語)を設計した.本研究では,データベースの多様な応用分野に適応可能なデータベースの並列処理システムを実現するために,データベースのデータ構造および操作系を定義するための枠組みとして,関数型計算モデルを適用した.関数型計算モデルは,応用固有のデータ構造を柔軟に表現し,また,任意の操作に内在する並列性を抽出するのに適した計算モデルであることが知られている.本研究では,この計算モデルにおける並列性の抽出の容易性に着目し,データベースの定義および操作に関数型計算モデルを適用した.本研究において設計した並列処理システムの特徴は,関係モデルの基本演算である関係データベース演算のように,データベースの基本演算として広く知られている演算だけでなく,応用固有のデータベース処理のために必要となる任意のデータベース演算からなる問い合わせを対象とした並列処理を行うことができる点にある.本研究では,この並列処理システムの性能を解析するために,関数型計算モデルの枠組みのなかで,実際のデータベースおよびそれらを操作するためのデータベース演算郡を記述し,実現する並列処理システムによって問い合わせの並列処理の実験を行い,本システムの有効性を明らかにした.現在までに,関係データベースの基本演算である関係データベース演算の処理の高速化を目指して,並列処理を実現する数多くのシステムが提案されてきた,一方,近年,データベースの普及に伴い,その応用分野は急速に広がってきており,それらの応用分野に柔軟に対応可能なデータベース・システムに関する研究が活発に行われている.現在までに提案された並列型データベースシステムは,唯一のデータ構造である関係(リレーション)を対象とした関係データベース演算を基本命令として実現しているので,応用固有のデータ構造および演算を対象とした新しい機能の追加を行うことが容易でなく,データベースの多様な応用分野に対応することができない.また,データ量の増大に柔軟に対処する機構を実現していない.このような背景のもとで,本研究では,データベースの応用分野の多様化,および,データベースの知識ベースへの拡張に柔軟に対応できる並列処理システムの設計および実現を行った.また,本研究では,マシン・インタフェースとして,従来のような関係データベース言語あるいは関係データベース演算ではなく,応用固有の新しいデータ構造および新しい基本演算を定義し,それらを並列処理システム内に統合することのできる汎用的なインタフェース(言語)を設計した.本研究では,データベースの多様な応用分野に適応可能なデータベースの並列処理システムを実現するために,データベースのデータ構造および操作系を定義するための枠組みとして,関数型計算モデルを適用した.関数型計算モデルは,応用固有のデータ構造を柔軟に表現し,また,任意の操作に内在する並列性を抽出するのに適した計算モデルであることが知られている.本研究では,この計算モデルにおける並列性の抽出の容易性に着目し,データベースの定義および操作に関数型計算モデルを適用した.本研究において設計した並列処理システムの特徴は,関係モデルの基本演算である関係データベース演算のように,データベースの基本演算として広く知られている演算だけでなく,応用固有のデータベース処理のために必要となる任意のデータベース演算からなる問い合わせを対象とした並列処理を行うことができる点にある.本研究では,この並列処理システムの性能を解析するために,関数型計算モデルの枠組みのなかで,実際のデータベースおよびそれらを操作するためのデータベース演算郡を記述し,実現する並列処理システムによって問い合わせの並列処理の実験を行い,本システムの有効性を明らかにした.本研究では,データベースの応用分野の多様化,および,データベースの知識ベースへの拡張に柔軟に適応することを目的とした並列型データベースシステムの設計を行ない,その核となる問い合わせ処理系の実現を行った。具体的には,並列処理システムのソフトウェア・アーキテクチャの設計,および,関数型計算の並列実行機構のソフトウェアの設計・実現を行った。マシン・インタフェースとして,従来のような関係データベース言語あるいは関係データベース演算ではなく,応用固有の新しいデータ構造および新しい基本演算を定義し,それらを並列処理システム内に統合することのできる汎用的なインターフェース(言語)を設計した。関数型計算モデルにもとづくデータベース言語(データベース定義系言語,データベース操作系言語)の設計,および,並列処理システムを対象とした言語処理系の設計を行った。データベース定義系言語では,データベースのデータ構造および並列処理システム上で操作されるデータベース演算を記述するための機能を提供する。それらのデータベース演算を並列処理システム上で実行されるオブジェクト・プログラムへ変換する言語処理系の設計を行う。言語処理系は,高機能ワークステーション上で動作し,共有メモリ型並列マシン上で実行可能なオブジェクト・プログラムの生成を行う。本研究では,この並列処理システムの有効性を解析するために,関数型計算モデルの枠組みのなかで,実際のデータベースおよびそれらを操作するためのデータベース演算群を記述し,実行する並列処理システムによって問い合わせの並列処理の実験を行った。

現在,多くのマルチメディア情報が氾濫しており,それらの中から重要,あるいは,適切な情報を抽出し,その情報を新しい情報として加工し,さらに,それを広く提供する環境の実現が重要な課題となっている.本研究では,データベースから抽出された複数の連続メディア・データに対する編集・統合を行い,新しいメディアを生成する機能を実現するシステムの設計を行った.このシステムにおいては,動画像,および,音声などの連続メディア情報を高速に処理可能であること,および,新しいメディアの出現に柔軟に対応可能であることが重要となる.ここでは,複数の連続メディア情報の編集・統合によるマルチメディア・データ生成処理を関数型計算モデルに基づく並列処理により実現する方式を示した.ストリーム指向型並列処理方式は,ストリームを引数とする関数群から構成される式を並列に処理する方式である.動画像,音声などの連続メディアは,ストリーム化に適している.本方式では,連続メディアをストリームとして表現し,それらを対象として関数群により,マルチメディア・データを並列的に合成する操作をストリーム指向型並列処理により実現する.実際に,分散システム上に実装したプロトタイプ・システムを用いて,マルチメディア・データ生成の並列処理実験を行い,本方式の有効性を明らかにした.
インターネットの書き込みにおける人間集団行動の統計物理的考察

ブログやツイッターなどの公開されているインターネットの書き込み情報を自動的に収集蓄積した巨大なデータを、統計物理学的な視点に基づき科学的な分析をした。まず、日常的に一定の頻度で使われていると期待される単語に注目し、その基本的なゆらぎの特性を明らかにした。次に、流行語やニュース用語などに注目し、その上昇・下降が指数関数やベキ乗の関数形で記述できることを示した。インターネットのブログの中の書き込み記事のテータ解析を行い、キーワードの出現頻度に関する経験的な法則を統計物理学の方法を用いて網羅的に探し出す研究を進めている。ブログの書き込み数は既存の検索エンジンを活用しているが、本来の人間の書き込みだけでなく、様々なシステマティックな変動成分があり、それを丁寧に除去し、観測結果の信頼度を高める前処理が不可欠であり、その手法を確立した。スパム的な自動生成されたブログをフィルターで落とす、週単位の投稿数の変動やサーバーダウンなどによる突発的な変動の効果を除去するため、投稿数そのものではなく、全数で規格化した比率にして観測する、などの処置をすることによってこの目的はほぼ達成できることを明らかにした。副詞などの日常的に使われる単語の頻度は、この処置によって、期待されるような定常性を確認できるようになった。そのとき、出現数の平均値と分散は単純な比例関係が観測されるのは頻度がある程度以上小さい単語だけであり、それ以上頻度の大きい単語に関しては、分散が平均値の2乗にしたがって大きく揺らぐことを発見し、その原因が全投稿者数のランダムな変動が原因となっていることを理論的に明らかにした。この平均値と分散の解析結果を活用することにより、定常的でランダムな出現をする単語の統計性を特徴づけることができるので、そこから乖離する単語として一時的にブームを起こすような単語を自動的に取り出すことができるようになった。特定の日をピークに出現数が増加減少する現象に注目し、多くの場合、その関数形がピークの日からの日数のベキ乗でよく近似できることを明らかにすることができた。インターネットのID付ブログ記事のデータを解析し、キーワードの出現頻度に関する経験的な法則を統計物理学の方法を用いて網羅的に探し出す研究を進めている。その結果、人間の書き込み特性に関して、以下の2つの普遍的な性質が観測された。そのひとつが、単語の出現頻度の累積分布が傾き-1のべき分布となるZipfの法則である。IDの異なるブロガーを観測した結果、高頻度で用いられる単語の種類は、一人一人それぞれ異なるが、個々の単語の使用頻度においてジップ則が成り立っていることを確認した。ジップの法則は、企業所得の分布やインターネットサイトのアクセスランキングなど、他の社会科学の現象でも観測されている。もうひとつの普遍的な性質として、Heapsの法則が観測された。これは、観測した総単語数(生態系では個体数)と新単語数(異なる種の数)の関係がべき乗であることを示した法則であり、生態系などでは、この関数関係をrarefactionと呼んでいる。既存研究では、Zipfの法則で観測されたべき分布の指数とHeapsの法則で観測されるべき乗の指数関係が知られているが、本研究では、潜在的な新単語数が有限である効果をモデルに取り込み、より詳細に観測結果と合うようにrarefactionの関係式を発展させ、定式化した。その結果、個々のブロガーがもつ潜在的な単語数が見積もれるようになった。上記の拡張したrarefactionを推定する手法は、ブログデータ以外にも、限られたサンプルから例えば腸内細菌の潜在的な種類の数を推定する問題などに応用可能であると期待される。
ム-ヴメント派にあたえた外国文学の影響

1950年代にイギリスで意識された「ム-ヴメント」と呼ばれている文学運動は、汎イングランド主義をかかげた国粋運動であった。「ム-ヴメント派」のなかで実作上の中心人物は、詩人フィリップ・ラ-キンであった。ラ-キンの作品に対して、70年代と80年代に、アンドリュー・モーションとバ-バラ・エヴァレットが、フランスの象徴派詩人、ことにラフォルグとマラルメの影響を指摘してから、ラ-キンの国粋主義と「ム-ヴメント」派のEnglishnessが再検討されなければならなくなった。しかるに、細かく作品を検討してみると、ラ-キンに対するフランスの影響は皮相にとどまり、文学の本質を形造るようなものではない、と思われる。すなわち、確かに`Maiden Name'のような中期の作品に、翻訳に近いほどの、フランス象徴詩からの借用がみられはするが、それらの借用は、初期の`Wedding-Wind'や晩年の`The Life with a Hole in it'などにみられる、イギリス文学からの借用に較べて、特に重要な意味をもってはいない。また、`High Windows'にあたえたマラルメの影響についても、マラルメの助けを借りて成立した非現実の世界への超越も、外国文学の助けを借りずに成立した、他の詩(`Here'など)における同種の超越に較べて、差異をもってはいない。ラ-キンのEnglishnessは、フランス象徴詩がなくても成立していた。フランス象徴詩は、自分の世界を成立させるためにたまたま準拠した、一つの便法であった。ラ-キンが借用した外国文学は、それがなくては自分の世界が成り立たないものではなく、Englishnessの国粋性を損なうものではなかった。この点が他の「ム-ヴメント」派の詩人、文学者にあってはどうであったか、ひいては、Englishnessの形成に外国文学がどのような影響をあたえたかは、今後の課題である。
慢性骨髄性白血病の急性転化におけるp73遺伝子の役割

CML30例において急性転化の過程で1pのmicrosatellite markersを用いて欠失(LOH)を解析した。30例中14例で1pにLOHを認め、共通欠失領域はD1S508より近位でD1S507より遠位(1p36)であり、p73遺伝子座も含まれる可能性も示唆された。CMLの患者の慢性期20例、急性転化15例の骨髄および未梢血から、単核細胞を分離した。これらの細胞からRNAを抽出しRT-PCR法によりp73遺伝子の発現を解析した。一部の症例を除きp73遺伝子の発現が認められた。このcDNA産物を用いてゲル電気泳動を行ったが、これまでのところ明らかな異常は認められていない。慢性骨髄性白血病(Chronic Myelocytic Leukemia:CML)の患者の慢性期12例、急性転化5例の骨髄および末梢血から、単核細胞を分離した。一部の症例でp73遺伝子の発現が認められなかった。発現を認めた症例で両方の対立遺伝子由来か否か、変異を伴っているが解析を進める予定である。慢性骨髄性白血病(Chronic Myelocytic Leukemia;CML)30例で急性転化の過程で、1pのmicrosatellite markersを用いて解析し、14例で欠失(LOH)を認めた。これらの症例における共通欠失領域はD1S508より近位でD1S507より遠位(1p36)であり、p73遺伝子座も含まれる可能性が示唆された。また、CMLの慢性期10例、急性転化10例の骨髄および末梢血から、単核細胞を分離した。全例でp73遺伝子の発現が認められた。ゲル電気泳動では明らかな異常は認められなかった。
加齢黄斑変性の病因解明と治療法開発

加齢黄斑変性に生じた脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization : CNV)の網膜色素上皮周囲に酸化フォスファチジルコリンの集積が見られ、CNV全体にスカベンジャーレセプターの発現していることを見出した。スカベンジャーレセプターを発現している細胞の同定を行なったところ、主にマクロファージが、一部網膜色素上皮細胞が発現していることが判明した。また、RT-PCRによりスカベンジャーレセプターのmRNAの発現を調べたところ、動脈硬化でも重要な役割を担っていると考えられているLOX-1とSR-PSOXがCNVで発現されていることが判った。次に、正常人眼における酸化リン脂質の蓄積を検討した。10代から90代の正常人眼を用いて免疫染色を行なったところ、加齢に伴い蓄積が増加していることが明らかになった。また、加齢黄斑変性眼では、同年代の正常眼に比べ、より多量の酸化リン脂質が検出された。有色ラットを用いて、Blue light照射により酸化ストレスを与えたところ、光照射により酸化フォスファチジルコリン(OxPC)の集積が増加すること、生後2か月のマウスに比べ生後12カ月でOxPCおよびマクロファージ誘導因子(MCP-1)有意に増加していることが判った。また、高齢マウスでのみマクロファージが検出された。以上より、青色光刺激は加齢黄斑変性の発症に類似した変化を誘導する可能性が高いと予想された。また、酸化リン脂質をマウス網膜下に注入すると、MCP-1の上昇がみられ、高率にCNVを生じた。MCP-1およびその受容体(ccl-2およびccr-2)のノックアウトマウスではCNVの発生が見られなかった。以上より、加齢黄斑変性の発症・進展に酸化リン脂質とMCP-1の発現が深く関与していると類推された。加齢黄斑変性は欧米での高齢者失明原因の第一位で、本邦でも生活習慣の欧米化に伴い、急速に発症頻度が増加している疾患である。我々は、加齢黄斑変性の発症・進展メカニズムを解明し、根治療法、ひいては予防法を確立することを目指している。本研究では、加齢黄斑変性と同じく加齢に伴い罹患率が増加する動脈硬化との関連性に着目し、加齢黄斑変性に生じた脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization : CNV)における酸化リポ蛋白、および、スカベンジャーレセプターの発現を調べるた。手術時に摘出したCNVを用いて免疫組織化学染色をおこなった結果、CNVの網膜色素上皮周囲に酸化フォスファチジルコリンの集積が見られ、CNV全体にスカベンジャーレセプターの発現が見られた。次に、正常人眼における酸化リポ蛋白の蓄積を検討した。また、加齢黄斑変性眼では、同年代の正常眼に比べ、より多量の酸化リポ蛋白が検出された。網膜における酸化リポ蛋白の由来を探るため、有色ラットを用いて、Blue light照射により酸化ストレスを与えた。光照射により酸化フォスファチジルコリンの集積が増加することが判った。

昨年度までに、加齢黄斑変性に生じた脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization:CNV)の網膜色素上皮周囲に酸化フォスファチジルコリンの集積が見られ、CNV全体にスカベンジャーレセプターの発現していることを見出した。スカベンジャーレセプターを発現している細胞の同定を行なったところ、主にマクロファージが、一部網膜色素上皮細胞が発現していることが判明した。また、RT-PCRによりスカベンジャーレセプターのmRNAの発現を調べたところ、動脈硬化でも重要な役割を担っていると考えられているLOX-1とSR-PSOXがCNVで発現されていることが判った。以上の結果を投稿し、Invest Ophthalmol Vis Sci誌に掲載予定である。次に、正常人眼における酸化リン脂質の蓄積を検討した。10代から90代の正常人眼を用いて免疫染色を行なったところ、加齢に伴い蓄積が増加していることが明らかになった。また、加齢黄斑変性眼では、同年代の正常眼に比べ、より多量の酸化リン脂質が検出された。以上の結果はMol Vis誌に掲載予定である。有色ラットを用いて、Blue light照射により酸化ストレスを与えた。光照射により酸化フォスファチジルコリン(OxPC)の集積が増加すること、生後2か月のマウスに比べ生後12カ月でOxPCおよびマクロファージ誘導因子(MCP-1)有意に増加していることが判った。また、高齢マウスでのみマクロファージが検出された。以上より、青色光刺激は加齢黄斑変性の発症に類似した変化を誘導する可能性が高いと予想された。
生物対流の制御とその機械への応用

本研究は,原生生物などの微生物を高密度に培養すると自律的に発生する生物対流について,原生生物が持つ走性を利用してその流れを制御し,工学的に利用することを目的とする.昨年度までの実験の結果,プールの底面に陽極を,上面に陰極アレイを設置したプールで一本の陰極に印加すると,印加直流電位勾配が0.12V/mm以上になると,印加電極の下部に下降流を発生・移動できることが明らかになった.また,電極アレイのピッチを微細化・最適化し,ガウス分布に基づき複数電極に印加することにより,電極間の隙間を含む電極アレイ上の任意の位置に下降流位置を自在に誘導制御する方法を開発した.これを利用して,画像処理による下降流位置検出・フィードバックしながら制御した下降流により,全長10mmの小型シーソーを自動的に往復動させることに成功した.1周期は約150sであった.これは,生きたマイクロ群ロボットにより,上位レベルの秩序を生成し,より大きな機械の駆動に利用した,初の成功例であると考えている.以上の結果をもとに,今年度は,生物対流の上昇流の制御方法を検討した.下降流の制御とは逆に底面に電極アレイを並べ,+電位をガウス分布状に印加したところ,生物対流の生成に参加せず,底面付近に滞留しているテトラヒメナが印加電極近傍から逃げ出し,印加電極近傍のテトラヒメナの数密度が低下し,溶液密度が低くなることから,上昇流を発生させることが可能なことを実験的に確認した.これを利用して,下降流と同様の方法で上昇流の位置制御を行ったが,上昇流は下降流に比べて弱い流れのため,自然発生した生物対流の下降流が存在する位置では,上昇流は下降流に流れの位置を乱される.よって,上昇流の位置制御は,下降流の位置を制御した上で補助的に利用すべきである.本研究は,原生動物などの微生物を高密度に培養すると自律的に発生する生物対流について,原生動物が持つ走性を利用してその流れを制御し,工学的に利用することを目的とする.今年度は,負の走電性を利用して,生物対流の下降流を制御することが可能かどうか,基礎実験により確かめることを中心に行った.生物対流を制御するための実験プールとして,底部一面を炭素製陽極とし,上部に2.5mmピッチで15極の炭素製陰極を並べた長さ42mm,幅3mm,深さ7mmの実験プールを試作し,陰極アレイのうち1本の陰極に-電場を印加して生物対流の変化挙動を観察した結果,印加直流電位勾配が0.12V/mm以上になると,-電場を印加した電極の下部に下降流を発生あるいは移動させることができることが明らかになった.電場を印加することによる対流の変化挙動は,大きく3つの領域に分けることができ,電位勾配が0.12V/mmでは電場の印加が元々の生物対流に影響を与えない(自然対流領域),0.12-0.27V/mmでは最初の状態で発生していた生物対流が電場の印加後も継続するが,印加した電極に最も近い位置の下降流が,電極下部へ移動する(対流制御領域),0.27V/mm以上の電位勾配を印加したときは,印加電極の下部に強力な下降流が発生し,その流れにより元々存在していた生物対流は消滅してしまう(強制対流領域),ということが明らかになった.以上の結果を元に,応用例として,感光性樹脂を用いて直径0.5-3mmの微少水車を製作し,この微少水車を位置制御した下降流により駆動することを試みた.しかしながら,現時点では,電極アレイのピッチが粗く,下降流を微少水車に効率よく当てることができないこと,下降流の流れが弱く,水車を連続的に回転させるにはさらに強い下降流を発生させる必要があることが明らかになった.今後これらの点を改善していきたい.本研究は,原生動物などの微生物を高密度に培養すると自律的に発生する生物対流について,原生動物が持つ走性を利用してその流れを制御し,工学的に利用することを目的とする.昨年度の実験の結果,印加直流電位勾配が0.12V/mm以上になると,-電場を印加した電極の下部に下降流を発生あるいは移動させることができることが明らかになった.この結果を元に,応用例として,微少水車を位置制御した下降流により駆動することを試みたが,電極アレイのピッチが粗く,下降流を微少水車に効率よく当てることができないこと,下降流の流れが弱く,水車を連続的に回転させるにはさらに強い下降流を発生させる必要があることが明らかになった.そこで本年度は,まず電極アレイのピッチの最適化を行った.その結果,印加電極の幅が合計2mm以下であれば,一本の下降流が安定して発生すること,電極間の隙間は0.2mm以下に押さえないと,複数の電極に印加したときに一本の電極に印加するのと等価には扱えないことなどが明らかになった.

さらに,複数電極に電場を印加する際に,ガウス分布に基づき印加電圧を決定することにより,電極間の隙間を含む電極アレイ上の任意の位置に下降流位置を自在に誘導制御できることを見いだした.しかしながら,下降流の流速の強化に関しては,様々なスケールの容器,様々な数密度の溶液で実験を行ったが,流速を上げることはできなかった.ガウス分布による複数電極への電場印加と,画像処理による下降流位置検出・フィードバックにより,0.14mm/s以下の速度であれば安定して下降流を移動制御することに成功した.以上の制御した下降流により,全長10mmの小型シーソーを自動的に往復動させることに成功した.1周期は約150sであった.これは,生きたマイクロ群ロボットにより,上位レベルの秩序を生成し,より大きな機械の駆動に利用した,初の成功例であると考えている.今後,上昇流の制御など,よりトータルな生物対流の制御を目指したい.本研究は,原生生物などの微生物を高密度に培養すると自律的に発生する生物対流について,原生生物が持つ走性を利用してその流れを制御し,工学的に利用することを目的とする.昨年度までの実験の結果,プールの底面に陽極を,上面に陰極アレイを設置したプールで一本の陰極に印加すると,印加直流電位勾配が0.12V/mm以上になると,印加電極の下部に下降流を発生・移動できることが明らかになった.また,電極アレイのピッチを微細化・最適化し,ガウス分布に基づき複数電極に印加することにより,電極間の隙間を含む電極アレイ上の任意の位置に下降流位置を自在に誘導制御する方法を開発した.これを利用して,画像処理による下降流位置検出・フィードバックしながら制御した下降流により,全長10mmの小型シーソーを自動的に往復動させることに成功した.1周期は約150sであった.これは,生きたマイクロ群ロボットにより,上位レベルの秩序を生成し,より大きな機械の駆動に利用した,初の成功例であると考えている.以上の結果をもとに,今年度は,生物対流の上昇流の制御方法を検討した.下降流の制御とは逆に底面に電極アレイを並べ,+電位をガウス分布状に印加したところ,生物対流の生成に参加せず,底面付近に滞留しているテトラヒメナが印加電極近傍から逃げ出し,印加電極近傍のテトラヒメナの数密度が低下し,溶液密度が低くなることから,上昇流を発生させることが可能なことを実験的に確認した.これを利用して,下降流と同様の方法で上昇流の位置制御を行ったが,上昇流は下降流に比べて弱い流れのため,自然発生した生物対流の下降流が存在する位置では,上昇流は下降流に流れの位置を乱される.よって,上昇流の位置制御は,下降流の位置を制御した上で補助的に利用すべきである.
パノラマX線画像における局所輝度勾配に着目した頸動脈狭窄症の判別法の試み

平成28年度は石灰化候補の形状復元の解析を主に検討を行った。その結果について頸動脈石灰化(頸動脈狭窄症)のパノラマエックス線写真から制約条件を付加したクラスタリング法を用いた石灰化候補の検出に関する検討を行った。このクラスタリング法では新たな石灰化領域の輝度変化を用いた手法で、石灰化領域の誤検出の削除についても検討を加えて行った。この、平成28年度の誤検出の削除法から得られて結果から、平成29年度はサポートベクタマシンを用いてこれまでの学習データから頸動脈石灰化の領域検出の有効性を検討した。その結果、新たな特徴量から学習データによる画像解析を行い、頸動脈石灰化領域と画像に含まれる誤検出領域との評価値と比較検討することで、画像解析の信頼性の向上として、頸動脈石灰化範囲を正確に求めることができた。また、頸動脈石灰化の発生頻度と年齢層との相関関係についても同時の検討を行っており。頸動脈石灰化を認める250名の男性と女性における年齢層の調査検討を行った結果、とくに60歳以上では年齢と発生頻度が相関していた。平成30年度はパノラマX線画像から得られる頸動脈石灰化の形状輪郭の復元をこれまでの検出方法と比較検討し、より的確に精度の高い検出ができるアルゴリズムの構築を行って、画像解析を行った。その結果、誤検出の25%の低減を行うことができた。アルゴリズムの汎用化を企図しその他のX線画像に対しても適用可能な手法の開発を目指すことができ、今回の研究結果より,正確な頚動脈石灰化の形状輪郭の描出の期待ができる。頸動脈石灰化(頸動脈狭窄症)のパノラマエックス線写真から制約条件を付加したクラスタリング手法を用いた石灰化候補の検出に関する検討を行った。平成28年度は石灰化候補領域の形状の復元を主に検討を行った。その方法はSnakesを用い,サポートベクタマシン(SVM)に使用しておこなった。また特徴量を再検討することで,より有効な石灰化領域石灰化候補領域の検出を行い、検出された候補領域に対して輝度値とSnakesを用いた輪郭線検出を行った。されに使用特徴量の再検討も同時に行った。その使用特徴量は,しきい値による誤検出削除で使用する特徴量と特徴ベクトルを使用して検討を行った。特徴量を用いたSVMを適用した結果,石灰化領域数33.5個,誤検出数85.5個,F値0.445となり,検出石灰化領域数が増加し,誤検出数が減少した。また,F値が向上していることが確認できたので研究はおおむね順調に進展している。平成28年度は石灰化候補領域の形状の復元を主に検討を行い、その結果について頸動脈石灰化(頸動脈狭窄症)のパノラマエックス線写真から制約条件を付加したクラスタリング法を用いた石灰化候補の検出に関する検討を行った。このクラスタリングでは新たに石灰化領域の輝度変化を用いて、誤検出領域の削除についても検討を加えていった。この結果から、平成29年度はサポートベクタマシンを用いてこれまでの学習データから頸動脈石灰化の領域検出の有効性を検討した。新たな特徴量からの学習データによる画像解析を行い、頸動脈石灰化の領域と画像に含まれる誤検出領域との評価値と比較検討することで、画像解析の信頼度の向上し、頸動脈石灰化範囲を正確に求めることができた。また、頸動脈石灰化の発生頻度と年齢層との相関関係についても同時に検討を行っており、頸動脈石灰化を認める250名に男性と女性における年齢層の調査検討を行った結果、とくに60歳以上では年齢と発生頻度が相関していた。頸動脈石灰化領域について新たな特徴量を学習データとした結果、サポートベクターマシンによる解析により、頸部領域の石灰化の描出の信頼度を向上することが出来たので研究はおおむね順調に進展している、平成28年度は石灰化候補の形状復元の解析を主に検討を行った。

Snakesを用いた石灰化候補領域の形状の検討と識別に使用するSVMで用いる特徴量に関する再検討を行った結果ではその有用性が確認できたので、今後は石灰化領域器の増加と形状をさらに詳しく検討を行う予定である。頸動脈石灰化領域について新たな特徴量を学習データとした結果、頸部領域の石灰化の描出の信頼度を向上することが出来た。その結果としては、石灰化の領域と誤検出領域との評価値と比較検討することで、その平均値を出すことにより80%以上となる信頼度としてその範囲にを求めることができた。今後はさらに学習データとが画像解析データの検討と総括を行う予定である。平成28年度における機器が安価で購入ができたので次年度使用額が生じた。(理由)機器が定額より安価で購入ができたので次年度使用額が生じた。(使用計画)論文投稿料のために使用する。画像処理機器の購入と論文投稿料のために使用する。