hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
衛星細胞と筋線維芽細胞の相互作用:HGFシグナルによる衛星細胞の活性化制御

骨格筋の組織幹細胞である衛星細胞は筋組織損傷修復時に重要な役割を担っている。しかしながら、筋損傷時における衛星細胞の制御機構には不明なことが多い。我々は、受容体型チロシンキナーゼRor1に着目し、損傷時の衛星細胞においてRor1の発現が誘導されることを見出した。さらに、この誘導機構について、炎症性サイトカインIL-1βおよびTNF-αによって活性化された細胞内シグナル伝達因子NF-κBがRor1プロモーターに直接的に作用していることを明らかにした。また、衛星細胞特異的なRor1ノックアウトマウスの解析によって、Ror1は筋損傷時における衛星細胞の増殖に必要であることが明らかになった。損傷を受けた骨格筋は、筋組織の幹細胞である衛星細胞(SCs: satellite cells)が筋芽細胞に分化し、筋芽細胞が融合し筋管へと成熟することによって修復される。筋損傷時の衛星細胞の活性化(増殖、運動能の亢進、生存、分化誘導)は筋芽細胞分化に重要であり、また周囲の微小環境(マクロファージ等)はこの活性化を支持しているが、衛星細胞と微小環境の相互作用を介した衛星細胞の活性化制御の分子機構はいまだに不明な点が多い。我々は、カルディオトキシン(CTX: cardiotoxin)により前脛骨筋に損傷を誘導したマウスモデルを用いて、筋損傷部位においてWnt5aの受容体の一つである受容体型チロシンキナーゼRor1が衛星細胞で発現していることを見出していた。しかしながら、Ror1の発現制御機構、およびSCsにおけるRor1の役割についてはほとんど分かっておらず、まずはこれを解明することにした。その結果、筋損傷時に産生される炎症性サイトカインTNF-αおよびIL-1βがRor1の発現誘導に関与していることが明らかとなった。さらに、in vivoおよびin vitro実験の結果から、Ror1はSCsの増殖に関与していることが明らかとなった。現在、以上の結果をもとに論文を作成中である。筋損傷修復時におけるRor1の発現誘導機構およびSCsにおけるRor1の役割が明らかとなったことで、今後の実験も進捗すると考えられる。私は、カルディオトキシン(CTX: cardiotoxin)により前脛骨筋に損傷を誘導したマウスモデルを用いて、筋損傷部位においてRor1の発現が亢進すること、およびRor1の発現亢進に先立ち炎症性サイトカインTNF-αとIL-1βの発現が亢進することを見出した。また、FACSを用いて分離したSCsにRor1の発現が限局していることから、Ror1はSCsに排他的に発現していることも明らかにした。CTX誘導による損傷前脛骨筋にTNF-αおよびIL-1βの中和抗体を投与することによりRor1の発現亢進が減弱すること、また、マウス筋芽細胞株C2C12細胞おいてTNF-αまたはIL-1β刺激によりRor1の発現が誘導されることから、TNF-αおよびIL-1βシグナルはRor1の発現誘導に関与していることが強く示唆された。これらのサイトカインに共通する細胞内シグナル伝達因子NF-κBに対する阻害剤およびp65(NF-kB構成タンパク質)に対するsiRNA導入による発現抑制の実験から、TNF-α/ IL-1β誘導のRor1発現亢進が阻害されることが見出され、TNF-α/IL-1βによるRor1の発現誘導はNF-κBを介していることが示された。興味深いことに、CTX誘導による損傷前脛骨筋にTNF-αおよびIL-1βの中和抗体を投与することにより、SCsの増殖が抑えられることを見出した。また、SCs特異的なRor1欠失マウスを用いた前脛骨筋損傷実験においても、SCsの増殖が抑制された。以上の結果から、筋損傷時に産生された炎症性サイトカインTNF-αおよびIL-1βがSCsにおけるRor1の発現を誘導し、Ror1がSCsの増殖に関与していることが示唆された。筋損傷時の衛星細胞の活性化(増殖、運動能の亢進、生存、分化誘導)は筋芽細胞分化に重要であり、また周囲の微小環境(マクロファージ等)はこの活性化を支持しているが、衛星細胞と微小環境の相互作用を介したSCsの活性化制御の分化機構はいまだ不明な点が多い、我々は、カルディオトキシン(CTX: cardiotoxin)により前脛骨筋に損傷を誘導したマウスモデルを用いて、損傷部位においてWnt5aの受容体のひとつであるRor1受容体チロシンキナーゼが衛星細胞に発現していることを見出し、SCsにおけるRor1の機能について解析した。その結果、in vivoおよびin vitro実験の結果から、Ror1は炎症性サイトカインTNF-α、IL-1βによって活性化されたNF-kB経路を介して発現が誘導され、SCsの増殖に関与していることが明らかとなった。さらに、衛星細胞特異的なRor1ノックアウトマウスを用いた筋損傷モデルの解析によって、損傷した骨格筋における衛星細胞の増殖にはRor1が必須であることが示唆された。以上の結果から、筋損傷時に産生された炎症性サイトカインTNF-α、IL-1βがSCsにおけるRor1の発現を誘導し、Ror1がSCsの増殖に関与していることが明らかとなった。

骨格筋の組織幹細胞である衛星細胞は筋組織損傷修復時に重要な役割を担っている。しかしながら、筋損傷時における衛星細胞の制御機構には不明なことが多い。我々は、受容体型チロシンキナーゼRor1に着目し、損傷時の衛星細胞においてRor1の発現が誘導されることを見出した。さらに、この誘導機構について、炎症性サイトカインIL-1βおよびTNF-αによって活性化された細胞内シグナル伝達因子NF-κBがRor1プロモーターに直接的に作用していることを明らかにした。また、衛星細胞特異的なRor1ノックアウトマウスの解析によって、Ror1は筋損傷時における衛星細胞の増殖に必要であることが明らかになった。我々は、平成27年度の研究で、SCsにおいてRor1が炎症性サイトカインにより発現誘導されること、またRor1はSCsの増殖促進に関与していることを見出した。さらに、HGFによるSCsの増殖促進作用がRor1の発現に依存しているという先行実験の結果を有している。本年度においては、まず1)HGFシグナルとRor1に制御されているSCsの細胞内におけるシグナル伝達のクロストークについて、C2C12細胞を用いたin vitro実験で明らかにし、2)HGFを産生していると考えられている筋繊維芽細胞(MFBs: myofibroblasts)とSCsのクロストークを、FACSを用いて(損傷)筋組織からMFBsおよびSCsを分離し、直接的および間接的な共培養実験を3)CTX誘導前脛骨筋損傷マウスモデルとSCs特異的なRor1欠失マウスを用いて筋損傷修復時のHGFシグナルとRor1が関与するSCsの増殖制御をin vivoレベルで明らかにすることを予定している。細胞生物学昨年度は、マウス筋芽細胞株C2C12細胞を用いたin vitro実験を中心に炎症性サイトカインによるRor1の発現誘導機構の解析を行ったため、衛星細胞特異的なRor1欠失マウスを用いたin vivo実験のために用意するマウスの量が当初予定していた量よりも減少させ、本年度はこれらのマウスを用いた実験を中心に行う。また、同様にRor1の発現誘導解析に着目したため、HGFシグナル経路の解析に用いる阻害剤の購入やそれらの経路に関わるタンパク質のsiRNAの購入を控えたため。翌年度分として請求した助成金については、当初の計画どおりに使用するとともに、次年度使用額については、本研究計画にあるin vivoにおけるHGFシグナルとRor1シグナルのクロストークの解析に使用する。
拡散場中の動的分岐形態における微視的枝構造の統計力学的役割の実験的研究

結晶成長における温度場や濃度場、電解析出における静電ポテンシャル、薄い2次元的な空間における粘性の異なる2流体が造る圧力場などは拡散場を形成する。その拡散場中では様々な境界条件に応じて、樹枝状形態、密集分岐形態、拡散律速凝集体など多様な形態が形成されると同時に過冷却度などの非平衡度に対応するパラメータを変えると相互に形態が転移することが解っているが、それらの形成機構や形態間の転移機構などはまだよく解明されていなかった。我々は、これらの形態が界面不安定化現象に起因する分岐枝から構成されていることに着目し、本研究においてはその分岐枝集合のダイナミクスの統計力学的理解を目指し、以下の事を明らかにした。1.拡散律速凝集体の分岐枝集合が形成するフラクタル次元と2次元空間次元との関係を数値実験で調べた。従来、拡散律速凝集体のフラクタル次元と一般空間次元との関係は、平均場近似理論や次元解析から求めた現象論的予測式が報告されているが、その予測式は2次元空間での数値実験結果とは微妙に異なる。我々は、拡散律速凝集体の成長を離散化することにより縮小率を定義し、2次元空間における拡散律速凝集体のフラクタル次元を精確に表す相似次元的な定式化に初めて成功した。2.形態の転移を議論するにはこれらのグローバルな形態が比較的容易に現れる数式モデルが求められるが、結合写像格子上で融液成長するモデル式を考えて数値実験を行い、表面張力や界面カイネティックスの異方性を変えて、これらと樹枝状形態、密集分岐形態、拡散律速凝集体との関係や形態転移の物理的機構を明らかにした。3.ヴィスコス・フィンガーの実験を行い、樹枝状形態の横枝が造る包絡界面が、界面不安定化による初期の横枝成長領域、横枝が拡散長内で競合する領域、先端と同じ成長速度をもつ横枝領域の3領域に分類出来ることを明らかにした。競合領域においては、横枝の速度は先端速度より速く、ダブロンの片側成長になっている可能性を明らかにした(投稿準備中)。その拡散場中では様々な境界条件に応じて、樹枝状形態、密集分岐形態、拡散律速凝集体など多様な形態が形成されると同時に過冷却度などの非平衡度に対応するパラメータを変えると相互に形態が転移することが解っているが、それらの形成機構や形態間の転移機構などはまだよく解明されていない。我々は、これらの形態が界面不安定化現象に起因する分岐枝から構成されていることに着目し、本研究においてはその分岐枝集合のダイナミックスの統計力学的理解を目指している。そのために、まず、拡散律速凝集体の分岐枝集合が形成するフラクタル次元と2次元空間次元との関係を数値実験で調べた。従来、拡散律速凝集体のフラクタル次元と一般空間次元との関係は、平均場近似理論や次元解析から求めた現象論的予測式が報告されているが、そもそも、その予測式は2次元空間での数値実験結果とは微妙に異なる。今後は、3次元空間においても同様の解析を行い、一般空間次元に拡張する方針である。

また、形態の転移を議論するにはこれらのグローバルな形態が比較的容易に現れる数式モデルが求められるが、結合写像格子上で融液成長する。モデル式を考えて数値実験を行い樹枝状形態が出現することに成功した。このモデルでは成長を制御する複数のパラメータが存在するが、そのパラメータ空間で出現する様々な樹枝状形態の相図を求め、理論や実験で確認されている結果と比較検討し、このモデルで実際の現象と一致する範囲を確認した。今後は、さらに、拡散律速凝集体や密集分岐形態が現れる場合の数値実験も行い形態転移の物理的機構を解明する方針である。昨年度は、計算機実験で樹枝状形態、密集分岐形態、拡散律速凝集体の分岐枝の振る舞いについて調べた。今年度は、その結果をふまえて、正方格子のメッシュを組み込んだHele-Shawセル内にシリコンオイルを満たし、その中に窒素ガスを注入するヴィスコス・フィンガーの実験を行った。得られた樹枝状形態に関して成果は以下の通りである。1.先端速度vと先端曲率半径ρはvρ^2=一定の関係を満たしており、結晶成長の実験や理論で確認されている結果と一致する。一般に、この関係は表面張力樹枝状形態で成立する結果であり、行った実験はカイネティック樹枝状形態についてであることを考慮すると新しい知見である。2.ボックスカウント法で測定されたフラクタル次元は1.5であり、この結果も結晶成長の実験結果と一致する。3.横枝で形成される包絡界面形態は3つの領域に分類される。領域Iは界面不安定で生じる初期の横枝からなる包絡界面、領域IIは拡散長内に複数の横枝が存在するため競合して、成長を止める横枝や成長し続ける横枝が混在して形成される包絡界面、領域IIIは競合の結果、主幹と同等な独立した横枝が造る包絡界面である。特徴的なことは、領域IIで成長し続ける横枝の速度が主幹の速度よりも速いことである。この結果は、主幹がいつもフレッシュな拡散場につっこんでいくことを考えると、主幹以上の速さで成長する横枝が存在するのは不思議な現象である。我々は、最近議論されているダブロン成長が樹枝状先端より速いことを考慮すると、この場合の横枝はダブロン成長をしていると予測している。樹枝状形態の研究に新たな展開をもたらす発見である。これらの実験結果をまとめて投稿準備中である。
衝撃波による結石破砕術の反復施行が腎機能に及ぼす影響について

体外衝撃波結石破砕術(ESWL)における衝撃波の生体への爆露が生体に及ぼす影響については多くの報告がある。我々もDornier HM3を用いてhighーenergy shockwaveの腎への影響をイヌを用いたex vivo実験ならびに腎結石患者での臨床治験において検討した。ex vivo結果:17Kv,1μ/secの衝撃波(SW)の照射により、microsphere法ならびに99mTcーDTPArenogramの初期曲線分析から求めた腎血流量の低下が起こり、500shots以上で有意の低下が見られ、2,000shostまでshot数に比例して低下する。DTPArenogram上のTmax及び排泄相のT1/2の有意の延長を認めた。これら変化は術後4週間まで認める。この間のESWLの反復施行はこれらの変化を増悪させた。組織学的には照射部位の実質、特に傍尿細管間質の出血と同部位の尿細管上皮の変性を認めた。in vivo結果:腎結石患者を選びESWL前後の尿中細胞逸脱酵素活性、尿中小分子量蛋白(β2ーmicroglobulin,a_2ーmicroglobulin)の測定、ならびに99mTcーDTPArenogramにて腎機能変化を検討した。ESWL後照射側腎血流のみならず対側腎の血流も低下した。ESWL術後すぐ血尿と共に尿中NAG,LDH,γGPTの活性が上昇し、術後4日目までに回復した。一方、尿中小分子量蛋白の出現も起こり、この異常高値は4日以上継続した。これらの変化は尿路感染症を合併している患者に強く出現し、12ヶ月毎の反復施行において不可逆的腎障害を起こす場合が約10%の患者に認められ、障害の程度は施行回数ならびに総SW爆露数に比例した。結論:腎のSW爆露は明らかに組織障害(挫傷、出血、乏血、壊死)を起こし、その障害の程度はSWのエネルギ-とshot数にほぼ比例する。危険因子として尿路感染と尿路閉塞があり、感染が最も重要な因子である。SWの腎への反復照射は最低4週間をあけ、危険因子の存在を出来るだけ少なくするべきである。尿路結石症に於ける結石成分の約70%は蓚酸塩であるにもかかわらず、蓚酸の生体内動態は不明である。そこで我々は蓚酸の生体内動態を検討する目的で、ラットを用いC-14でラベルした蓚酸を静注し平衡に達した後の血中濃度の減襄曲線を検討した。その結果、蓚酸は主として腎より排泄されるが、肝からも胆汁中に排泄される。腎の蓚酸のクリアランスはイヌリンのものより少し大きい(約1.2倍)。また蓚酸の体内分布はイヌリンのそれに比し有意に大きく、細胞内液中へも分布することが判明した。上記の実験と同様のことをビタミンB_6欠乏食を与えて作成した過蓚酸尿症ラットでも検討した。過蓚酸尿症ラットの腎の蓚酸クリアランスは正常群のそれと殆ど変らなかっが、尿中排泄量は正常のそれの2-4倍と有意の高値を示し、B_6欠乏食を与えたラットの血中蓚酸濃度が有意に上昇していることが推察された。

またこの過蓚酸尿ラットを用いてC-14ラベルした蓚酸を用い、過蓚酸尿症ラットの蓚酸の分布を知る目的でAutoragiographyを検討した。過蓚酸尿症ラットでは腎、肝、骨にアイソト-プの集積がみられ、先の実験の蓚酸の生体内分布の知見を裏付けると共に、腎では、乳頭部の実質内に多く集積し、長期過蓚酸尿症ラットでは乳頭部の実質内にplaque状に集積することが観察され、蓚酸結石発生機序解明のための足がかりを得た。我々は体外衝撃波結石破砕術(ESWL)施行時の衝撃波の生体に及ぼす影響について検討を加えて来た。特に結石破砕力に優れるhigh energy shockwaveは生体各組織に一時的であるにせよ病理学的並びに機能的影響を与える。特に腎結石、それも長径3cm以上の結石では1回以上のESWLが必要とすることが多くshock waveの被爆量も大となる。腎へのshockwaveの暴露は腎血流を減少させた。それは組織損傷、浮腫による直接作用と液性因子(化学伝達物質)による間接作用によると考えられる。液性因子は被爆されない対側腎機能に影響を与え、腎血流量を処置側と同程度に減少させた。さらに尿細管機能の一時的障害も起ることを臨床的、実験的に確認できた。同一腎にESWLを繰り返し行うと、腎組織障害が増強され中には腎機能低下が起こること、また腎性高血圧の発症の可能性があることが示唆された。従ってESWLを行う際、特に破砕困難な結石(例えばシマチン結石)、1回の治療では不十分な結石(例えばサンゴ状結石)を治療する際highenergy shock waveを使用することが多い。その際には治療計画を慎重に決めるべきである。即ち1回のshock wave数は2500発以内、次回のESWLまで最低4週間あけた方が良いと考えられる。Dornier HM3を用いたESWLにおける衝撃波(shock wave,SW)の生体への照射、特に腎への照射が腎機能にどのような影響を及ぼすかを検討した。実験的にはヒト腺維芽細胞を対照として確立されたヒト尿路悪性腫瘍由来のcell lines(Cakiー1,KUー1,EJー1)に対するSW(18kV)照射をin vitroで行い、各cell群のviabilityをtrypanblueexclusion test、RNA合成能、細胞内ATPlevelで評価した。SWの照射数に従いcell viabilityは低下し、約100shotsで有意に低下し、1,000shotsでほぼ1%にまでなった。そして悪性腫瘍由来のcell lineの方が対照としてヒト腺維芽細胞よりもSWに対する感受性が高かった。臨床的にはESWL施行後3年以上を経過した分析可能な患者145名(平均観察期間:44±5.5月)について、腎機能ならびにそれに関連する項目について検討した。これらの患者は平均1.6回のESWL(平均総SW照射数:2,844±2.603shots)を受けた。明らかに総腎機能が悪化した患者は分析可能例99人中9人で、平均治療回数と総照射数は他に比し有意に多く、腎は術前に比し有意に小さく萎縮腎を呈していた。
a/c配向制御YBCO薄膜とMn系薄膜の作成と積層および可変マイクロ波フィルター

強磁性/高温超伝導・積層薄膜は携帯電話中継基地局で使用される可変マイクロ波フィルターへの応用が期待されている。磁場印加によって強磁性層の透磁率が変調され、超伝導層を伝播するマイクロ波伝播モードが変調できるからである。その実現には、それぞれの役割を担える単層膜と積層膜の作成が必要である。また高温超伝導体の磁場下でのマイクロ波吸収、積層膜作成中の下層膜(強磁性層と高温超伝導層)の劣化の問題、および応用上その経時劣化が重要な研究課題となる。本研究では強磁性(LSMO, LBMO)単層膜の作成および積層膜LSMO/YBCOとLBMO/YBCO(YBCO:高温超伝導層)の作成と劣化について研究した。またYBCO超伝導薄膜と超格子薄膜の磁場下でのマイクロ波吸収を調べた。酸素プラズマ供給型イオンビーム・スパッタ(IBS)装置でMgOとLAO基板上にYBCO薄膜を作成した。低温成長に成功し、究極の表面平滑膜を得た。a軸とc軸配向成長を制御し、その機構(表面マイグレーション)を解明した。LBMOとLSMO薄膜を作成し、優れたLBMO薄膜結晶が低温成長できた。LSMO薄膜は2次元ステップ・テラス成長を示す。a-YBCO下層上にLSMO上層を積層できたが、a-YBCOの1部がc-YBCOに転移した。高品質のYBCO層をLBMO層上に積層できた。積層中に下層LBMOの結晶性は劣化しないが、2層膜の表面粗れが増強した。LBMO層をYBCO層上に積層すると非常に平滑であるが、下層YBCOが劣化した。MgO基板上のa-YBCOは大きな経時劣化を示したが、LAO基板上では小さかった。劣化が格子整合と関連していることを示した。PLD法で高転移温度(86K)のa-YBCOとc-YBCO薄膜を作成し、磁場(H)下でのマイクロ波吸収(MA)を測定した。c-YBCOのMAはa-YBCOに比べて大きい。MAはH//cよりもH//aの方が小さいのでa-YBCOは積層可変マイクロ波フィルターに有利であることがわかった。理論解析の結果<過剰遮蔽電流機構>が重要であることを明らかにした。LCMO/YBCO超格子薄膜のMAを測定した結果、磁場を膜面に垂直に印加すると大きなMAを示すが、平行に印加するとほとんどゼロであることを見出した。可変マイクロ波フィルターに適用するとき、磁場を平行に掛ければマイクロ波の損失を小さく抑えることができることを提案できた。

移動体電話基地局の高温超伝導マイクロ波フィルターと、高温超伝導層と強磁性層の積層化による可変フィルターの開発を目指している。現時点では膜質の面で、a配向よりもc配向YBCO膜の方が有望視されているが、面内完全配向a膜でもマイクロ波はCuO2面に沿って伝播できるので、散乱・損失は小さい。磁場下で使用する可変フィルターを考えると、aとc膜のどちらが低損失で有利であるかわからないので、c膜と共にa膜のフィルター特性を調べて比較する。現有のイオンビーム・スパッタ(IBS)装置に、改良した酸素プラズマ管を装着した。IBS法でMgOとLAO基板上にYBa2Cu30x(YBCO)薄膜を作成した。この時酸素分子(ML)または酸素プラズマを供給(PL)し、効果を比較した。酸素分圧(Po)を固定し、基板温度(Ts)を400-700°Cの範囲の種々の値で成膜した。Tsを固定し、Poを0.1-4mTorrの範囲の種々の値で成膜した。作成したYABCO薄膜のX線回折(XRD)によってa軸とc軸配向割合を求め、その基板種や,酸化種(ML,PL),TsおよびPo依存性を求めた。MgO基板では、低Ts側でa配向膜、高Ts側でc配向膜、中間温度ではa-c混相膜が成長した。低Po側でc配向膜、高Po側でa配向膜の成長が促進されることが明らかとなった。低Ts側ではPL供給でa配向成長が促進され、結晶性と平滑性が促進されたLAO基板ではMgOよりa配向成長し易すく、高温域までa配向相が成長する。a単相とc単相が得られる作成条件が明らかとなった。単相薄膜のXRD(θ-2θ,ロッキング,φ-scan)測定によって薄膜の結晶性,モザイク性・面内配向性を評価した。a/c単相膜のAFM測定によって薄膜の表面モフォロジーを求めた。表面粗さを最小限に抑えるために基板温度を500-600°Cに固定し、単相膜の膜質を改善するために供給プラズマの条件(放電条件)を変えて成膜し、最適条件を求めた。LBMO(La(Ba)MnO3)薄膜を作成し、その上にYBCO上層膜の堆積を試みた結果、a配向相もc配向相も成長できることがわかった。低温でYBCO薄膜の作成をイオンビームスパッタ(IBS)法とPLD法で行った。YBCO薄膜の磁場変調マイクロ波吸収を測定した。LBMO薄膜とLSMO薄膜を作成し、LBMO/YBCO積層膜を作成した。[1]MgOとLAO基板表面に酸素プラズマを照射し、その上にIBS法用いて600°CでYBCO薄膜を作成した。MgO基板では、プラズマの照射時間と強度を増大して行くと、基板表面粗さが増大し、それに伴ってc配向成長からa配向成長に変化した。これによってa/c配向成長のメカニズムとして<表面マイグレーション>が重要であることがわかり、これを完全に制御できることがわかった。PLD法で表面平滑で高品質のc配向YBCO薄膜を成長した。転移温度は非常に高く、86Kであった。[2]PLDで作成したa配向YBCO薄膜のマイクロ波吸収(MA)を調べた。低磁場(H)では、H//c軸に磁場を印加するより、H//aに磁場印加する方がMAが小さいので、a配向膜はLBMO/YBCO積層可変マイクロ波フィルターに有利であることがわかった。磁場の掃引速度の増大に対して、MA強度が増大し、それはH//aよりもH//cの方が大きいので、磁束の粘性による磁束の侵入遅れが原因であることを明らかにした。
文献抄録・引用索引データベースの統計処理に基づく学術研究活動の国際比較に関する研究

本研究は、学術論文を対象とする、文献抄録型データベースと引用索引型データベースを組織的に検索して、学術研究活動を反映する各種の統計値を析出し、その国際比較を試み、また、欧米における学術情報データベースの構築・流通の実態を調査して、これとの比較において、わが国の学術研究活動の特質を明らかにしつつ、学術研究基盤の整備方策に関わる諸指標を得ることを目的としたものである。まず、海外製の有力な文献抄録データベースにおける採録論文数の調査によって、わが国は、1976年から93年の間を通じて、順調な論文数の伸びを維持し、93年時点では、理学、工学、医学の29分野のうち、医学の3分野を除いて、各分野で米国に次ぐ第2位となっていることが判明した。この間、世界の論文に占めるわが国の論文の割合(占有率%)は、平均して1.7倍の増加を見、90年代に入って、多くの分野において2桁の占有率を獲得していることが分かった。しかし、引用索引データベースによる引用度合いの調査では、わが国の論文は好調とは言い難く、この点に鑑み、わが国の学会誌掲載論文を対象とする、国内的な引用態様調査を行って、国際化との関連を追究した。次に、海外での学術情報データベースの構築・流通に関する調査では、インターネットの影響から、研究者自身によるデータベースの構築活動の進展が看取された。これは、研究活動とデータベース活動の一体化であり、研究費に占めるデータベース関連経費の割合を調査して、これに関する経費面での指標を得た。学術情報データベースにおけるこのような分権的状況では、データベース整備における標準化が特に重要性を増しており、これに関する事例を収集した。これらにより、わが国の学術研究活動の促進に資するべき有用な資料・データが得られたので、その分析をさらに進めてゆく予定である。本研究は、学術論文を対象とする、文献抄録型データベースと引用索引型データベースを組織的に検索して、学術研究活動を反映する各種の統計値を析出し、その国際比較を試みるものである。平成7年度には、文献抄録型データベースによる、分野別、国別、年次別の収録論文数の長期的動向を調査した。すなわち理学、工学、医学の各分野について、国際的に有力な4種のデータベースでの収録論文数を、1976年から1993年までの各年別に、29の分野区分において検索して集計した。調査対象国は、日本、米国、英国、フランス、ドイツ、ロシア(ソ連)、カナダの7ケ国である。学術情報センターでは、同種の調査を昭和62年度に実施し、結果を公表したが、その後10年近くを経た現時点での状況を把握するため、今般、ほぼ同様の枠組みで再調査を行った。前回の調査では、1985年現在で、わが国の論文数は理学、工学、医学の各分野を通じて、殆どの分野で米国についで第2位、または米国、ソ連に次ぐ第3位になっており、また1976年から85年の間での論文数増加率は、7ケ国中最大であることが明らかとなった。今回の調査結果によれば、1976年から93年の間を通じて、同様の趨勢が維持されているが、わが国の論文数が85年以降も順調な伸びを示す一方で、ソ連の解体に伴い、ソ連(ロシア)の論文数の低落が著しく、1993年現在では、わが国は、医学の3分野を除いて、各分野で米国に次ぐ第2位となっている。この間、世界の論文に占めるわが国の論文の割合(占有率%)は、多くの分野ににおいて、70年代では1桁であったものが、90年代では2桁になり、2倍を越える増加の分野もあって、平均して1.7倍の増加を示している。これら統計に関する詳細な分析は継続中であるが、統計値自体を早期に公表するため、11.研究発表・図書欄に掲げる冊子を刊行した。平成7年度において、大型の文献抄録型データベースによる、国別、分野別、年次別の採録論文数の統計調査を実施したことを受けて、平成8年度には、引用索引型データベースに関わる調査を実施する一方、欧米における学術情報データベースの形成と利用の実態について調査し、欧米での学術研究とデータベースの関係性の究明を試みた。すなわち、現在、学術情報センターにおいて、わが国の理工系学会誌掲載論文を対象として構築を推進している引用索引データベースについて、その引用欄における引用雑誌名記法のゆれを調査・同定して、わが国の論文における引用対象の拡がりを測定して、論文引用の態様を解明すると同時に、このデータベースを効率的かつ整合的に構築してゆくための誌名典拠リストを得た。また、海外での学術情報データベースの形成・利用の実態調査によって、近年にとくにインターネットの普及に伴って、データベースの構築・流通過程に大きな変動が起き、研究者自身による自主的なデータベースの構築と流通が盛んになっている状況が明らかとなった。ここでは、研究活動とデータベース構築が一体化して進められており、このため、研究経費全体におけるデータベース関連経費の比率に関する調査を行って、これに関する指標的データを得た。また、こうした分散的、分権的データベース構築状況では、それらの流通性を確保するために、標準化がとくに重要であることが明らかとなり、欧米におけるこれらの標準化活動の事例を収集した。これらにより、情報面からみた、わが国の学術研究活動の特質の一端が明らかになると同時に、今後における学術研究の基盤整備に関わる有用なデータが得られた。

本研究は、学術論文を対象とする、文献抄録型データベースと引用索引型データベースを組織的に検索して、学術研究活動を反映する各種の統計値を析出し、その国際比較を試み、また、欧米における学術情報データベースの構築・流通の実態を調査して、これとの比較において、わが国の学術研究活動の特質を明らかにしつつ、学術研究基盤の整備方策に関わる諸指標を得ることを目的としたものである。まず、海外製の有力な文献抄録データベースにおける採録論文数の調査によって、わが国は、1976年から93年の間を通じて、順調な論文数の伸びを維持し、93年時点では、理学、工学、医学の29分野のうち、医学の3分野を除いて、各分野で米国に次ぐ第2位となっていることが判明した。この間、世界の論文に占めるわが国の論文の割合(占有率%)は、平均して1.7倍の増加を見、90年代に入って、多くの分野において2桁の占有率を獲得していることが分かった。しかし、引用索引データベースによる引用度合いの調査では、わが国の論文は好調とは言い難く、この点に鑑み、わが国の学会誌掲載論文を対象とする、国内的な引用態様調査を行って、国際化との関連を追究した。次に、海外での学術情報データベースの構築・流通に関する調査では、インターネットの影響から、研究者自身によるデータベースの構築活動の進展が看取された。これは、研究活動とデータベース活動の一体化であり、研究費に占めるデータベース関連経費の割合を調査して、これに関する経費面での指標を得た。学術情報データベースにおけるこのような分権的状況では、データベース整備における標準化が特に重要性を増しており、これに関する事例を収集した。これらにより、わが国の学術研究活動の促進に資するべき有用な資料・データが得られたので、その分析をさらに進めてゆく予定である。
種子消費者との相互作用に基づいたコナラ属種子に含まれるタンニンの機能解明

堅果(ドングリ)の化学成分組成の持つ生態学的な意義を解明するために、堅果10種の栄養素及びタンニン類について分析し、比較を行った。その結果、堅果の成分には著しい種間及び種内変異があること、非構造性炭水化物(主にデンプン質)とタンニンとの間にはトレードオフの関係があることを明らかにした。また、種子の形質が、種子消費者の活動を通じて、種子の生存過程と母樹の繁殖成功に影響することを明らかにした。コナラ属樹木の種子である堅果の化学成分組成,特にタンニン含有率には,種間及び種内で大きな変異が存在する。このような多様な化学成分組成の生態学的な意義を明らかにするために,以下の研究を行った。1.堅果の化学成分組成及び成分間の関係の解明各種堅果の登熟段階別の採集を行い,タンニン類を中心とした化学分析を行う。今年度は,盛岡近郊で2種(コナラ,ミズナラ)及び京都近郊で7種(コナラ,ナラガシワ,アベマキ,クヌギ,アラカシ,イチイガシ,シラカシ)のサンプリングを行った。今後,部位別(子葉,外種皮,内種皮)に分析を行う。2.堅果の化学成分組成が種子の生存に与える影響の解明設定済みの調査区内(岩手大学滝沢演習林内,50m×50m)の対象木14本からシードトラップを用いてコナラ堅果を回収し,個々の種子のサイズ及びタンニン含有率を測定した。タンニン含有率は,近赤外分光法を用いて非破壊的に推定を行った。これらの成分既知の堅果は個別にナンバリングを行った後,母樹下に散布し,翌年に生存過程を追跡し,堅果の生存過程と化学成分との関係を明らかにする。2009年秋は調査地のコナラは豊作であり,約10000個の種子の散布を行った。3.野ネズミ類の堅果利用状況の解明主要な種子消費者である野ネズミ類の堅果利用状況を明らかにするために,野外でのタンニン摂取量を評価するための手法を開発した。飼育下で野ネズミ類3種にタンニン含有率の異なる飼料を供餌し,その糞中のプロリン含有率を測定した。その結果,いずれの種においても,プロリン含有率が摂取タンニン量と高い相関を持つことが明らかになった。野ネズミにとって堅果は主たるタンニンソースである。そこで,この手法を用いて野ネズミ類の堅果利用状況を推定したところ,堅果豊作年には秋や冬だけではなく,翌年の夏まで堅果を利用していることが明らかになった。コナラ属樹木の種子であるドングリの化学成分組成,特にタンニン含有率には,種間及び種内で大きな変異が存在する。このような多様な化学成分組成の有する生態学的な意義を明らかにするために,以下の研究を行った。1.種子の化学成分組成及び成分間の関係の解明東北及び近畿で種子の登熟段階別の採集を行い,盛岡近郊で2種(カシワ,ミズナラ)及び京都近郊で8種(コナラ,ナラガシワ,アベマキ,クヌギ,アラカシ,イチイガシ,シラカシ,ツクバネガシ)のサンプリングが完了し,分析を行った。ミズナラ,コナラ,ツクバネガシの種子が非常に高いタンニン含有率を示した。他方,イチイガシは非常に低い含有率であった。このことから,タンニンの含有率は分類群とは明瞭な関係を持たないことが明らかになった。また,種子形質(サイズ,タンニン含有率)について,著しい種内変異も認められた。2.種子の化学成分組成がコナラ母樹の繁殖成功に与える影響の解明岩手大学滝沢演習林内のコナラ二次林に50m四方の調査区を設定し,コナラ種子の回収,計測,そしてその後の種子の生存過程の追跡を行っている。本年度は,種子の化学成分組成がコナラ母樹の繁殖成功に与える影響について解析を行った。その結果,コナラ種子の形質(サイズ,タンニン含有率)の平均値だけではなく,従来は考慮されていなかった「ばらつき」の大きさ(変動係数)が繁殖成功に強く影響することが明らかになった。サイズに関してはばらつきの小さい母樹の,タンニン含有率に関してはばらつきの大きい母樹の繁殖成功が高い傾向が認められた。コナラ属樹木の種子である堅果の化学成分組成,特にタンニン含有率には,種間及び種内で大きな変異が存在する.このように多様な成分組成は,資源や系統的な制約の中で,種ごとに様々なバランスの取り方(資源投資戦略)があることを反映していると考えられる。そのため,堅果の化学成分組成の有する生態学的な意義を明らかにするために,以下の研究を行った。盛岡近郊で2種(カシワ,ミズナラ)及び京都近郊で8種(コナラ,ナラガシワ,アベマキ,クヌギ,アラカシ,イチイガシ,シラカシ,ツクバネガシ)の堅果を採集し,タンニン類を中心とした化学分析を行った。

子葉の化学成分の種間比較の結果,コナラ亜属はアカガシ亜属に比べ,縮合タンニン含有率が低く,タンパク質含有率が高い傾向が認められた。総フェノール含有率は,ミズナラ,コナラ,ツクバネガシで平均10%以上と高かったのに対し,イチイガシは平均2%程度と最も低かった。また,クラスター分析によって,2つの亜属及びアカガシ亜属の4種は独立のクラスターに分類されたが,コナラ亜属の6種は独立したクラスターを形成しなかった。子葉に含まれる化学成分間の関連を解析したところ,非構造性炭水化物含有率と総フェノール含有率との間に強い負の相関が認められ,種子レベルでの両成分間のトレードオフが示唆された。さらに,内種皮の成分分析の結果,内種皮率(内種皮乾重/子葉乾重)と内種皮タンニン含有率との間に正の相関が認められた。コナラ,ミズナラ,イチイガシは,内種皮率が高く,内種皮タンニン含有率も高いため,内種皮の防御に多くの投資を行っていると考えられる。このような化学成分の違いが,それぞれの種の生態とどのように関連しているかを検証することが今後の課題である。
WWWの構造特徴を利用した動的な情報空間の構築法

本研究では、自律成長するWWWのリンク構造特徴に基づいた、効率的なソフトウエアロボット巡行(Webクローラ)法や情報伝搬の特性を明らかにし、ネットワーク上の人々の価値付けを反映したリンク構造を利用した、動的な情報空間の構築法を探ってきた。その研究助成期間内に掲載された論文内容に基づいて、以下の研究成果を報告する。・情報断片の関連度からなる情報空間上の探索操作に対するアルゴリズム理論的な効率を、凸計画の問題クラスから明らかにした。・実際のリンク構造データの分析とその効率的収集法の開発の為、Java+HORBに基づく数十台のPCで構成されたマスタースレーブの集中制御型および分散協調型のWebクローラを構築した。10万頁以上の複数のサンプルからWebコミュニティ核を経由する新しい巡行現象を発見するとともに、サーバ性能が異なるヘテロな環境における負荷均一化の理論解析も行った。・WWWと共通するScale-Free構造に起因する情報伝搬特性に関して特に、動的な情報流(ルーティング)による雪崩的な許容量破錠を起すカスケード故障の防御策や、現実の社会的あるいは技術・生物学的なネットワークの結合特性のウィルス伝搬への影響を(拡がりの規模や感染防止策の検討を含めて)シミュレーション分析から明らかにした。その他、災害や攻撃への耐性をも持つWWWやインターネットのネットワーク構造に対する社会的関心から、学会等の招待講演やシンポジュウム主催をはじめ、新しい研究分野の啓蒙活動にも貢献した。本研究は、自律成長するWWWのリンク構造特徴に基づいた、効率的なWebロボット巡行法や情報伝播の特性を明らかにし、ネットワーク上の人々の価値付けを反映したリンク構造を利用した、動的な情報空間(さまざまな興味・関心に応じた関連性の強弱を表す操作空間)の構築法をさぐるものである。初年度は、WWWの特性解析と実験環境の整備を中心に行った。まず、WWWと同様なリンク数の分布則に従った人工ネットワークのシミュレーションから、その情報蔓延率や拡散速度に関する特性を明らかにした。これらの解析法は、Webロボットの負荷変動の見積りにも活用できる。次に、複数台のPC上にJava分散オブジェクトによるWebロボットを実装し性能評価を行った。第1段階として基本的なマスタースレーブ方式を実装したが、より高性能な非集中制御の分散アルゴリズムを現在検討している。その分散処理方式の理論的裏付けとして、実際のデータ転送率の偏りを反映できる負荷均一化法を情報幾何学的な観点から導出し、収束性などの性質を部分的に明らかにした。さらに、リンクの集中度からネットワークコミュニティを抽出する方法や、実際のアクセスデータの可視化法などを検討した。以上は主にWWWの特性解析に関する取り組みであるが、情報空間の操作法に関する理論解析として、先に提案した操作アルゴリズムの多項式時間計算の可能性を明らかにできた。具体的には、その計算が効率的な凸計画の内点法に帰着できることを示した。但し、変数変換による問題サイズの増加など、実用上の課題が全て解決できた訳ではない。引き続き、現実的な分散ネットワーク環境上の処理を念頭に、WWWの構造特徴に基づくアルゴリズムの開発に取り組む予定である。本研究は、自律成長するWWWのリンク構造特徴に基づいた、効率的なソフトウエアロボット巡行(Webクローラ)法や情報伝搬の特性を明らかにし、ネットワーク上の人々の価値付けを反映したリンク構造を利用した、動的な情報空間の構築法をさぐるものである。前年度は、WWWの構造特徴を反映した人工的なネットワークを生成し、シミュレーション実験に基づいてその情報伝搬特性を明らかにした。また、実際のアクセスデータの解析から、参照リンクが集中した頁やそれらを含む連結部分領域としてのサブコミュニティの抽出法、可視化法などに関して検討を行った。今年度は分散協調型のWebクローラの実験ベース構築に注力した。まず、サーバ性能が異なるヘテロなシステムや、ネットワークの環境変動に対して、適応的かつ効率的な負荷均一化を実現する分散アルゴリズムを提案した。また、前年度のマスタースレーブ方式の集中制御のシステムから修正を施し、Java+HORBのリモート分散オブジェクトプログラミングによって上記のアルゴリズムの一部を実装した。

TCP/IP結合された分散システム上の10台のPCで、十万ページ、数十万リンクの収集が可能となった。さらに、WWWやインターネットの構造特徴に起因する情報伝搬の特性を詳細に解析し、分散システムの耐故障性について検討を行った。その結果、効率的なメッセージ伝達やリンク収集には、ハブ頂点が非常に重要であることが明らかになった。シミュレーション実験から、この性質が分散電力供給やコンピュータウィルスの拡散防止にも役立ちうることを示した。今年度末には、これらの研究成果の発表と関連分野の研究者との議論の場として、「ネットワーク生態系と空間デザイン」シンポジウムを開催する予定である。本研究は、自律成長するWWWのリンク構造特徴に基づいた、効率的なソフトウエアロボット巡行(Webクローラ)法や情報伝搬の特性を明らかにし、ネットワーク上の人々の価値付けを反映したリンク構造を利用した、動的な情報空間の構築法をさぐるものである。初年度は、WWWの構造特徴を反映した人工的なネットワークを生成し、シミュレーション実験に基づいて情報伝搬特性を調べた。また昨年度は、Java+HORBに基づく数十台のPCで構成されたマスタースレーブの集中制御型および分散協調型のWebクローラの実験ベースを構築するとともに、インターネット上の処理を想定したサーバ性能が異なるヘテロな環境における負荷均一化の理論解析等も行った。今年度は上記の実験ベースを基に、ある程度大きな興味分野のカテゴリに対応したWebコミュニティ核を経由する新しい巡行法を考え、従来の幅優先探索法よりも高い比率で有益なハブ(豊富なリンクを持つ)やオーソリティ(被参照リンクが多い)頁が収集できることを10万頁以上の複数のサンプルから実験的に確認した。また、WWWと共通するScale-Free構造に起因する情報伝搬特性を明らかにするため、インターネット情報流の渋滞現象のシミュレーション解析や、自律成長するネットワーク上で情報伝達が同時進行する際の基本的な伝搬メカニズムを明らかにした。これらの特性は、コンピュータウィルスの拡散防止やその絶滅に向けての免疫化戦略にも適用可能である。また、現実の社会的、技術的、生物学的なネットワークに潜むそれぞれの結合特徴と情報伝搬の時系列的な挙動との関係についての分析を進め、それらの利点(ローカルな成長規則による連結性の保障、迅速で広範囲な情報の波及特性など)を取り入れた動的な情報空間の構築法の検討を進めている。これらの話題の社会的関心も反映して、学会からの2件の招待講演をはじめ、昨年に引き続き「ネットワーク生態系と空間デザイン」シンポジウムの主催なども務め、新しい研究分野の啓蒙活動にも貢献できたものと考えている。
安全な光空間通信のための大気ゆらぎ情報を活用した漏えい情報量評価

光空間通信は、広がりの狭いレーザ光により送受信者の見通しを確保した上で行われるため、高いセキュリティを持つと言われている。その一方で、大気ゆらぎによって受信強度やビームの到来角が変化することで、ビーム裾からの深刻な情報漏えいが引き起こされる。本研究では、このような情報漏えいに対処するために、送信者が受信者側の大気ゆらぎを推定するプローブ系を構築し、そこから得られたデータから漏えい情報量を推定する技術を開発する。
Trogocytosisによる細胞分化機構の解明

細胞系列分化は、遺伝子転写および翻訳の制御により決定されることが古くから知られているが、我々はこれまでに免疫細胞間で細胞膜がダイナミックに細胞間移動(trogocytosis)することにより翻訳後修飾による新たな細胞集団が一時的に形成されることを見出した(Nakayama et al, PNAS, 2011; Nakamura etal, PNAS, 2013)。そこで本年度は、この細胞膜の細胞間移動の分子機構の解析を中心に進めた。NK細胞と腫瘍細胞との接触により腫瘍細胞に発現するMHCクラスI様分子を含む細胞膜がNK細胞側へ移動するが、この移動は、NKG2D依存的であり、さらにNKG2Dのエンドサイトーシス経路が大きく関与することが判明した。一方、樹状細胞(DC)とNK細胞が接触することによりDC細胞表面上のMHCクラスII分子がNK細胞へ移動するが、この移動過程において、DC-NK細胞間のシナプス形成に関わるICAM-1、LFA-1などの接着分子群やCD27、CD70、CD28、CD80などの補助刺激分子群などの関与について検討を行ったが、いずれの分子の関与も認められなかった。MHCIIと直接結合するLAG-3分子の関与も認められず現在その分子メカニズムを解析中である。さらに我々はDCがアポトーシス細胞から速やかにMHCクラスI分子を引き抜き、その死細胞由来MHCIが抗原提示機能を有することをOT-I細胞を用いた解析により明らかにした。細胞膜の細胞膜移動は、エンドサイトーシスや貪食の過程で起きる可能性が考えられるため、現在、その細胞膜移動におけるDCの貪食機構の関与について解析を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。細胞系列分化は遺伝子転写制御により決定されることが古くから知られているが、我々は最近免疫細胞表面機能分子のダイナミックな細胞間移動(trogocytosis)により新たな細胞集団が形成されることを見出した(Nakayama et al, PNAS, 2011)。つまり、活性化NK細胞が樹状細胞(dendritic cell: DC)と接触することにより、細胞接触面に形成される免疫シナプスを介してDC上に発現するMHCII分子を引き抜きMHCII陽性となり、CD4+ T細胞活性化を制御する新たな細胞に変化する。この発見は、遺伝子転写制御に依存しない新たな細胞分化による免疫制御を示唆するものであり、trogocytosisの機能解析は細胞分化を正しく理解する上で極めて重要である。本年度では、trogocytosisによるNK細胞の活性化制御についてさらに解析を進めた。NK細胞はその活性化型受容体のNKG2Dを介して多くの腫瘍細胞を認識して殺傷することが既に報告されている。我々はNK細胞が標的腫瘍細胞を殺傷する際にNKG2Dを介して標的細胞からNKG2DリガンドのRae-1分子を引き抜き、それをドレス化することを見出した。さらにRae-1ドレス化NK細胞は、隣接するNK細胞の標的となり殺傷されることをin vitroおよびin vivo解析により明らかにした。これらの結果から、NK細胞は標的癌細胞を殺傷した際に、trogocytosisを介してNK細胞自身の活性化を負に制御することを示唆する。TrogocytosisによるNK細胞活性化機構を解析し、その研究成果を論文発表および学会発表したことから、おおむね順調に進展していると評価できる。ただしtrogocytosisの分子メカニズムの解明については、当初の予定より少し遅れており、さらに解析を進める必要がある。trogocytosisの分子メカニズムについて解析を進める。
組織幹細胞由来の胚子様構造体から得た各種原基の採取・保存法

今まで、ES細胞、iPS細胞、組織(体性)幹細胞から分化誘導された細胞は、器官・臓器を構成する一部の細胞に過ぎない。しかし、器官・臓器は多くの種類の細胞から構成され機能を営んでいる。そこで器官・臓器を構成する細胞をone set持っている各器官・臓器の原基を移植に用いれば、より高い機能を復活させることができ、全く新しい再生医療の細胞源と成り得る。各器官・臓器の原基を得るため、ヒト歯髄のミューズ細胞を天蓋培養で胚様体とし、これをembryotrophic factor(ETF)を添加した培養液で還流培養して3胚葉性胚子様構造体に成育させ、ここから各器官・臓器の原基を採取する。
大動物を用いた異種移植の研究

移植医療が現在直面する問題の1つにドナーの不足がある。すでに欧米ではドナー臓器の不足から移植を受けられないまま待機中に死亡してしまう患者が数多く出ている。この問題を解決する方策の1つとして異種移植、すなわちヒト以外からヒトへの移植が追究されている。しかし異種移植における免疫学的障害は大きく未だ動物実験の域を出ないのが現状である。今回の研究では大動物を用いて異種移植を行い、その長期生存を目指した。異種移植における免疫学的障害の最も大きいものは自然抗体の存在であり、その制御を如何に行うかが移植の成否にかかわる。筆者らは自ら開発した新しい吸着剤PC-1による自然抗体の吸着除去を試みたが、PC-1の吸着特異性に問題があり本法による抗体除去は困難であった。ついで既に確立した抗体除去法である血漿交換を行ったが、肝移植のような侵襲の大きい手術の前後に血漿交換を行うことは動物の循環動態を著しく悪化させ生存を難しくした。今後は吸着療法、血漿交換、免疫抑制剤の組合せによるより副作用が少なく、より効率のよい併用療法の検討が必要であろう。ミニブタをドナ-としビ-グル犬をレシピエントとする同所性全肝移植を行った。平成3年度は新しい吸着剤による自然抗体の除去を試みたが,新しい吸着剤PCー1の吸着特異性に問題があり,長期生存犬が得られなかった。平成4年度はより確実な抗体除去法である血漿交換を行ったが,体外循環,血漿交換に伴う侵襲により肝移植犬の全身状態が悪化し,この方法でも長期生存は困難であった。今後新たな抗体除去法を検討したい。昨年度は新しい吸着剤PC-1による自然抗体の除去を試みたが,自然抗体に対するPC-1の吸着能に問題があった。今年度はより確立した抗体除去法として血漿交換を試みた。肝移植前日および当日の血漿交換は動物の循環動態に負担をかけ,術後早期に死亡した。肝移植のような侵襲の大きい手術では,血漿交換のような操作は侵襲がより大きくなり生存が困難であると考えられた。