hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モーション・データに基づくネットワーク共用型人体動作モデリング・システムの開発

本研究の成果は、モーション・キャプチャ装置並びに人体動作撮影装置から得られた人体動作情報を利用したクラシックバレエ及びゴルフスィング教育システムの開発、そのための3次元仮想環境構築並びに3次元物体インタラクションシステムの開発、そして、これらWeb教材を効果的に教授するための方法の検討である。第一の成果では、3DCGを利用したバレエレッスン用振り付けを自動生成するシステムの開発を行った。バレエの基本ステップをモーションデータアーカイブ化し、それを利用することで、バレエ教師が振り付けを創作することを支援したり、生徒が自主学習する際の支援を行うことができる実用的なシステムの開発を実施した。ゴルフスィング教育システムでは、複数のカメラで撮影された教師のスィングをCG化し、その映像と生徒自身を鏡に映し出すことで、正しいスィングに近づけるための教育システムとした。第二の成果では、3次元化された人体を含む仮想空間を目的に沿って効率的にレイアウトすることができる対話型デザインシステムの開発を行った。展示会でのレイアウト実験を行うことで、容易に3次元空間をレイアウトすることができることを確認した。また、操作に関する基礎的検討として、仮想空間内の弾性物体を実感覚に近い感覚でインタラクションできるソフトウェアの開発も実施した。第三の成果では、Web教材を効果的に教授するための基礎的検討をさまざまな視点から行った。仮想人体等3次元CGを効率よく表現するためにグラフィックスプログラムコードの簡略化、共用化に関する検討を実施した。次に、人体動作教授システム等Web教育システムの利用を支援するためのナビゲーションシステムの開発を行った。また、Web教材による自主学習に加えて、実教室での教育との融合のためのシステム開発も行った。モーション・キャプチャ装置による人体動作表現、並びにインターネット上での人体骨格構造及び動作情報表現に関する広範な研究成果の調査を基に、人体の関節構造や動作情報を統一的に扱うことのできる動作データ表現構造の構築を行った。具体的は成果を以下に示す。(1)インターネット上での人体動作に関わる標準的データ構造の定義モーション・キャプチャ装置独自のデータ構造、インターネット上で人体骨格構造を標準的に表現するW3CによるH-Anim(Humanoid-Animation)、さらに3次元形状を共有するための標準言語であるVRMLなどのWeb 3D技術を基盤とする標準的データ構造の調査及び本研究で利用する構造の定義を行った。(2)基本動作のためのデータ構造の基礎的検討と予備実験(3)クラシック・バレエ・レッスン用振付システムの基盤機能の開発基本動作を利用して、クラシック・バレエのレッスン用振付を自動生成するシステムの基盤を開発した。基盤システムではバレエ教師などの専門家の利用実験により、実際のレッスンで利用できる可能性があることを確認した。(4)ゴルフ・スウィングの人体動作への応用実験及び仮想環境生成ツールの開発モーション・データを活用した3DCGをバレエのみではなくゴルフスウィングの練習へ応用する可能性を実験、評価した。さらに人体動作モデリングシステムにおいて必要となる3次元仮想環境生成のための簡易ツールの開発も行った。

展示会でのレイアウト実験を行うことで、容易に3次元空間をレイアウトすることができることを確認した。また、操作に関する基礎的検討として、仮想空間内の弾性物体を実感覚に近い感覚でインタラクションできるソフトウェアの開発も実施した。第三の成果では、Web教材を効果的に教授するための基礎的検討をさまざまな視点から行った。仮想人体等3次元CGを効率よく表現するためにグラフィックスプログラムコードの簡略化、共用化に関する検討を実施した。次に、人体動作教授システム等Web教育システムの利用を支援するためのナビゲーションシステムの開発を行った。また、Web教材による自主学習に加えて、実教室での教育との融合のためのシステム開発も行った。
葉面積と草高を指標とした群落熱収支の評価とモデル化

H13年度は、観測データの収集に終始した。すなわち、タイ原産(品種名不明)のトウモロコシを約2.5ha栽培し、ここで、(1)気温プロフィル(H=0.8,1.3,1.8,2.3,2.8,3.3,3.8,4.3m)、(2)群落表面温度(H=5.5m、IR放射温度計)、(3)土壌水分吸引圧(D=0.1,0.2,0.3,0.4,0.6,0.8,1.0,1.2,2.0m)、(4)TDR土壌水分計(DH=0.1,0.2,0.3,0.4m)、(5)日射および反射、(6)純放射、(7)風速分布(H=0.5,1.5,2.5,4.0,5.5m)を栽培初期から継続して測定した。加えて、8/10から、(8)CO2/H2Oアナライザ(H=2.0m)(本申請研究にて購入)、(9)3次元超音波風速計(H=2.0m)によって植被層内の乱流状況のデータを収集した。8/1012の3日間は、赤外線放射温度計を使用して植被層内の葉柄の表面温度を手動にて測定し、平均的な植被層内の葉柄の温度プロフィルを得た。上記の測定結果は詳細な解析が行われていないが、次の結果が得られており、本申請の目的が達成できるデータとなっている。すなわち、葉面積を大きくする目的により、2本立てで栽培されたトウモロコシは、葉面積指数LAIが14に達し、草高は平均4.2mに達した。この場合、日射は表面付近でその多くが吸収され、葉柄の温度は、群落表面付近で極大を示した。その結果、群落内部の葉柄温度は、群落上部の気温より低い傾向があった。一方、風速プロフィルは葉面積に対して「さほど密ではない」葉面積密度を反映して、群落内の減衰が顕著ではなかった。したがって、上層空気の群落内への流入と、それに伴う大気-葉柄間のエネルギ交換が活発であることが示唆された。
臨界自然資本の識別による環境リスク管理

自然資本は、それぞれ固有の構造と機能そしてダイナミズムを持ち、我々をその中で生かし、また様々な日々の活動の基礎をなし、我々の生活を深く規定している。近年、グローバリゼーションの急激な進展をはじめとして、この自然資本を取り巻く状況はますます変化し、解決が必要とされる課題はさらに増えつづけている。本研究では、自然資本の臨界性を定式化し、操作可能な概念として鍛え上げ、この概念を導きの糸とし、必要な政策手段や活動を論じ、さらにそれをいかに改善させていくかを明らかにした。本研究では、人間に恵みを与える森林生態系、陸域生態系、海洋生態系の相互連環に注目し、その連関及び維持機構の保全により、われわれがその恵みを持続的に賢く利用し続けていくためには何が必要であるかを明らかにする。そのために臨界自然資本という概念を援用し、その理論的かつ実証的な識別を通して、人間が自然に対して超えてはならない限界を探る方法を確立するとともに、人間と自然との長いかかわりから生み出されてきた管理手法、資源政策、環境政策をいっそう進化させ、現実から遊離させることなく、実効性のある形で臨界自然資本保全あるいは自然再生の方策の体系として提示することをねらっている。本年度は研究体制の整備と先行研究のサーベイを中心に研究を推進した。京都市及び沖縄県宮古島市で現地調査並びに研究会を開催した。主要な実績はつぎのとおりである。生物多様性の評価方法、真の不確実性の処理方法、持続可能性の観点からの環境と経済の関係、共有地の悲劇、社会経済において臨界的現象を引き起こすメカニズムについて、数理モデルを中心に既存文献をサーベイした。また、一定のオリジナルな結果も得た。これらのトピックスに共通するキーワードは解の非一意性である。また、臨界的現象に関係するものとして、非凸性の問題がある。これと関連し、統計物理的な手法についてもその成果をサーベイする必要性があることが明らかになった。リスク管理の分野では既存研究の生態リスクの取扱いが絶滅リスクに偏っていることを整理し、リスクの引受主体と関連づけることにより広範なリスクを扱う必要があることを指摘した。あわせて、資源管理における伝統的な生態学的知識の活用と受容、学習過程に関する資料の収集を行った。分析の結果、個々人の文化的背景や不確実性に関する分析の必要性が示された。実証的研究としては、島嶼環境(南西諸島)への人為負荷(地下水窒素汚染、土壌・地質の酸性化影響)と自然恩恵(風送塩)に関する調査ないしは調査準備を行った。また、外来生物法による規制政策の影響評価について研究した。都市公園緑地における郷土種への住民選好を評価した。回避支出法と選択モデルの収束的妥当性についても検証した。研究全体は順調に進んでいる。多様な関心・バックグラウンドを持つ研究者が参集し、各自がそれぞれの得意分野で行ってきた研究を発展させるとともに、それぞれを本研究の中に位置づける努力を重ねている。研究の開始時点では理論分野の研究者による生態リスクに関する理論的検討課題とフィールド系研究者による実態面からの問題提起は十分にかみ合っているとは言えない状態であったが、合同研究会を重ね、全体で集中的な意見交換を行うことで、その状況はかなり改善されてきた。その結果、生態リスク問題の多様な側面に関して共通の理解を共有出来るようになってきた。また、宮古島等さまざまなフィールドで両分野の研究者が合同して調査・研究を行うことにより、両者の問題意識がすりあわされつつある。その結果、理論と実証の間のやりとりで問題解決の内容が一層具体的かつ豊富になりつつある。文献サーベイも進んでいる。この成果は領域の中間ヒアリングまでに研究書として刊行し、領域全体でその成果を他でも活用できるようとりまとめる準備を始めている。ただし、現在主に行っているインターネットによる既存評価研究収集だけでは完全とはいえないため、学会等の研究成果発表の機会を通じて,海外の研究者らからヒアリングや意見交換による情報及び資料収集を行っていく予定である。研究は文献調査、ヒアリング調査、理論的研究、フィールド調査、フィールドの知見を基にした実証研究により実施された。理論的研究と実証的研究は同時進行し、その情報をメンバー全員が効率的に共有することでシナジー効果が生み出されつつある。理論研究としては臨界を定めるDNSポイントの特徴づけをすすめることができた。これにより、臨界資本の識別の理論的条件が明確になってきた。また、バイオプロスペクティングをもとに、生物多様性条約での利益配分の衡平性の問題を分析した。あわせて、温暖化問題と生物多様性問題と関連して、森林の炭素吸収サービスの問題および地球生態系と持続可能性の問題を論じた。管理手法にかかる実証研究においては、中山間地域において二次的自然資源管理の担い手が消失する危険性を予測するとともに、今後の管理には権利分配の再検討が不可欠であることを示した。鹿児島県与論島を事例にサンゴ礁の劣化と保全の問題について調査・研究し、生態リスク管理の観点等から分析した。

その中で住民やコミュニティ、自治体などからなる地域社会の果たす役割の重要性を指摘し、理論的に位置づけた。評価にかかる実証研究においては、生態系サービス評価手法の精度向上を目的として、公園利用者のデータを用いて実証分析を行った。さらに、利用者の位置情報に基づきGISを活用し、利用者の距離情報がモデルの精度を向上させることを実証した。また、フィリピンのルソン島南部サンミゲル島を事例にサンゴの海の保全に関わる便益の経済評価手法を研究、WTWを用いた仮想行動評価法の方法を提案、試行した。これ以外にも、フィリピンラグナ州ラグナ湖周辺の漁村などでも評価を実施した。得られた成果は、7月5日に北海道大学で開催された国際コンファレンス(ICSA2008)や8月29日にハンガリーで開催された国際シンポジウムなどで順次発信されている。理論研究においては、次の3点が課題として残されていた。過少利用の状況を正確に分析するためのモデル構築、自然資本の保全のためのリスク分析の汎用的枠組の探求、自然資本の臨界水準の実証的識別のための理論研究の深化である。これらの課題に対し、野生動物の過少利用が感染病の伝播にもたらす影響の分析や、過少利用を削減する方法についての研究をおこなった。また、高知県柏島等の漁業コモンズ、鹿児島県与論島、フィリピンサンミゲル島MPA等を事例にサンゴの海の持続的利用の問題を検討した。さらに、引き続き臨界水準の性質を調べ、最大平均生産性以上の割引率でもそれが存在する可能性があること等がわかった。保全政策にかかる実証研究においては、次の3点が課題として残されていた。自然資本保全問題の実証的な類型化、自然資本の保全の望ましい政策、研究者の役割、管理組織の一般化の検討、得られた知見に基づく自然資本の保全原則の定立可能性の探求である。これらの課題に対し、宮古島の地下水湧水地点における水質とCO2濃度を計測する調査により、人為影響による石灰岩溶解とCO_2放出の促進実態を見出した。また、中山間地域における二次的自然の所有権が形骸化の過程を整理し、新しい仕組みづくりを検討した。さらに、熱帯雨林保全のためのシステム設計、クマノイの取引の現状把握と市場取引の可能性の検討も行った。評価にかかる実証研究においては、次の3点が課題として残されていた。環境評価自身の精度向上、自然資本の定量的評価の実施、環境評価の活用と合意形成のありかたの考察である。これらの課題に対して、兵庫県豊岡市コウノトリ保全の取り組みの経済的評価、サンゴ礁保全のための移植活動の経済的評価について研究を行った。また、資源の希少性の認知に関わる研究において時間及びリスク選好を考慮したモデルの重要性を明らかにした。これまでの成果は2009年11月に刊行した『自然資本の保全と評価』において取りまとめ、そこで今後の課題を抽出したところである。保全政策にかかる実証研究においては次の3点が課題として残された。
文系専門教育と関連する職業統合的学習の可能性と汎用的キャリア教育研究

本研究は、社会への移行を促す学習活動として、大学教育のカリキュラムと職業実践を統合させた教育、「職業統合的学習(Work Integrated Learning: WIL)」の有効性を明らかにし、それを基盤とした文系学部における汎用的なキャリア教育を検討することを目的としている。本年度は、職業統合的学習の実態把握として質的調査、学生インタビュー調査と大学の事例を調査した。学生インタビューでは、インターンシップや就職において、大学での学びと何が関連したのかを聞き取った。学生が関連していると把握していないことでも、聞き出すことで関連があることが見えてきた。さらに、課題解決型授業がその他の科目とどのような関連があったのかについて聞き取りを行い、インターンシップや就職とは異なる授業内容と関連性があることが把握できた。文系学部の卒業生の約7割が大学で学んだことは今の仕事に役立っていないという調査結果もあるが、量的調査では捉えられないところを今回調査した。より多くのインタビュー調査を必要とするが、何を持って学習が活かされていると捉えるかが問題であるということが見えた。また、課題解決型授業やインターンシップでの関連企業との対話の機会を持ち、学生との協働から企業側が何を考えているのかについて声を拾った。大学事例調査では、留学、有償長期インターンシップ、課題解決型授業を構造化してカリキュラムを組むことにより、それらの目標に向かい学生が学修目標を定めて行くことで、より学修効果を上げることが分かった。今後、職業統合的学習を基盤とするカリキュラムの構造化を検討する上で重要な点を把握した。次年度は、これらの知見を活かし、より効果的なキャリア教育の構築を検討する。本務の業務量の関係で、当該年度の予定であった卒業生フォーカスグループインタビュー調査、卒業生ラウンドテーブルを実施することができなかった。次年度で実施する予定である。WILアウトカム調査、質的調査の継続として、卒業生フォーカスグループインタビューを実施する。また、複数の大学卒業生を招聘し、公開ラウンドテーブルを実施する。日本ビジネス実務学会、日本インターンシップ学会会員に公開し、広くWILの可能性を探る機会とする。また、卒業生アンケート調査を外部調査機関と連携して実施し、WILを中心軸に据えたキャリア教育の検討をする。本研究は、地方の文系大学が対象である。地方の文系大学の状況や学生の特徴を捉えることで、地域性を踏まえたWILの展開を探る。本研究は、「職業統合的学習(Work Integrated Learning: WIL)」の有効性を明らかにし、それを基盤とした文系学部における汎用的なキャリア教育を検討することを目的とする。初年度の研究は、2014年に実施した「大学の学習成果と卒業生のキャリア形成に関する調査」の調査分析報告(2016年度)をもとに、本研究に必要なWIL分析を行った。在学中の専門やさまざまな諸活動の取組との関係性、卒業後の転職、役職といった卒後キャリアとの相関関係を分析、次年度のアンケート調査の準備を行った。「現在の仕事に満足している人」をhappy workerとして分析を重ね、その成果の一部を日本キャリアデザイン学会第13回研究大会で発表した。さらに、分析・考察を重ね、論文投稿(査読中)をした。また、定量調査では見えなかった点を調査するため、卒業生ヒアリング調査を実施した。この結果、インターンシップ経験は複数回必要であること、またインターンシップで得られたことは「時間意識」であったこと、現在の仕事で必要なことは「マルチタスク」をこなすことであり、仕事において必要な「自己管理能力」は、インターンシップでさらに強く意識づけられ、その効果が認められた。アンケート調査では把握できなかった実情をヒアリングにより掴むことができた。本年度の成果をもとに、研究枠組みを再考し、さらにヒアリング調査、先行研究を重ね、次年度行う教育機関アンケート調査の項目を検討することが課題である。調査分析、ヒアリング調査などを進めることができ、学会発表、論文投稿をした。前年度のヒアリング調査の結果を受けて、地方の文系大学を対象に、学部学科の学修とつながるインターンシップ、すなわち職業統合的学習(Work Integrated Learning: WIL)の現状を調査した。職業統合的学習は、大学教育のカリキュラムと職業実践とを統合させた学習である。本調査は、大学での学習と関連したインターンシップが実際に行われているのかを探ることを目的とした。調査対象は、地方の私立文系大学・短期大学で、北海道、長野県、九州の大学・短期大学を訪問しヒアリング調査を実施した。今回の調査から、大学・短期大学での学びと関連させたインターンシップはほとんど行われていないことが分かった。結果論として、一部の学びが関連するであろうということではあったが、カリキュラムを作る段階で意図して、科目で学ぶことを関連させてインターンシップに向けていくことを計画したものは見られなかった。大学によっては、初年次に学外に出る授業を必修科目として設置し、その後、インターンシップ、さらにPBLと高度化するようカリキュラム構成をするなどの工夫は見られたが、教育と関連させる職業統合的学習という枠組みで組み立てられたものではなかった。さらに、インターンシップ経験学生を対象に「フォーカスグループインタビュー」を実施した。職業統合的学習として組み込まれていないインターンシップにおいて、汎用的な学び、ビジネス実務系の知識やスキルは職場で活用ができ、学んだことを社会に出て活かすことができるということを実感したことが明らかになった。また、文系大学の資格に関係する科目での学びにより得られた知識が、インターンシップにより広がり、理解を深めることが分かったため、専門科目以外の資格との関係性も併せて調査することで、多様な学修による学生の成長への影響も見えてくることが推測された。教育機関インタビュー、およびフォーカスグループインタビューを実施した。

年度の前半は、研究の進み具合が遅く、インタビューの予定件数を少々下回ったが、学びと関連するインターンシップの状況が掴め、課題が見えてきたことにより、後半で追い込むことができた。本研究は、社会への移行を促す学習活動として、大学教育のカリキュラムと職業実践を統合させた教育、「職業統合的学習(Work Integrated Learning: WIL)」の有効性を明らかにし、それを基盤とした文系学部における汎用的なキャリア教育を検討することを目的としている。本年度は、職業統合的学習の実態把握として質的調査、学生インタビュー調査と大学の事例を調査した。学生インタビューでは、インターンシップや就職において、大学での学びと何が関連したのかを聞き取った。学生が関連していると把握していないことでも、聞き出すことで関連があることが見えてきた。さらに、課題解決型授業がその他の科目とどのような関連があったのかについて聞き取りを行い、インターンシップや就職とは異なる授業内容と関連性があることが把握できた。文系学部の卒業生の約7割が大学で学んだことは今の仕事に役立っていないという調査結果もあるが、量的調査では捉えられないところを今回調査した。より多くのインタビュー調査を必要とするが、何を持って学習が活かされていると捉えるかが問題であるということが見えた。また、課題解決型授業やインターンシップでの関連企業との対話の機会を持ち、学生との協働から企業側が何を考えているのかについて声を拾った。大学事例調査では、留学、有償長期インターンシップ、課題解決型授業を構造化してカリキュラムを組むことにより、それらの目標に向かい学生が学修目標を定めて行くことで、より学修効果を上げることが分かった。今後、職業統合的学習を基盤とするカリキュラムの構造化を検討する上で重要な点を把握した。次年度は、これらの知見を活かし、より効果的なキャリア教育の構築を検討する。本務の業務量の関係で、当該年度の予定であった卒業生フォーカスグループインタビュー調査、卒業生ラウンドテーブルを実施することができなかった。次年度で実施する予定である。次年度の課題は、WILの再定義、卒業年度別(卒後3年以内、6年以内、10年目)、および、現職と在学時の専門との対応などの分析枠組みを決め、調査対象を絞り込むことで研究を深める予定である。また、卒業生定性調査を継続するが、仮説(共通設問項目)を定め、半構造化面接法によるインタビュー調査として実施する。さらに、教育機関ヒアリングを実施し、その結果から教育機関アンケート調査書を設計し、年度後半で実施する。
可微分多様体に於ける幾何学的構造及び解析的構造

本研究の目的は、可微分多様体上の幾何学的構造、解析的構造及びそれらの相互関係について考察することであった。具体的には、(1)コンパクトリ-マン多様体上のラプラス作用素について、固有値分布(量子力学系)の性質と、余接バンドル上のハミルトン力学系(古典力学系)の性質の関係を明らかにする。特に、リ-マン計量の変形のもとでの固有値の変化、ハミルトン構造の変形について研究する、(2)コンパクトリ-マン多様体上のベクトル束で定義されるラプラシアンに関して、固有値と幾何学的性質の関係を明らかにする、ことが課題であった。まず、課題(1)について、得られた成果を述べる。リ-マン多様体が与えられたとき、その余接バンドル上には自然にハミルトン力学系(測地流)が定義される。リ-マン計量を変形するとき、ハミルトン力学系の構造が不変に保たれるとき、その変形をシンプレクティック変形と呼ぶ。一方、リ-マン計量から定まるラプラス作用素の固有値が不変に保たれるとき、等スペクトル変形と呼ぶ。等スペクトル変形については、近年ゴルドン達の研究があるが、それは、左不変計量をいれたリ-群を主な対象としてなされている。本研究では、まず、リ-群上の左不変計量のシンプレクティック変形で非自明なものが存在するための条件を明らかにした。そして、いくつかの群に対して、非自明なシンプレクティック変形が存在しないことを示した。さらに、ゴルドン達による等スペクトル変形のあるものがシンプレクティック変形でないことを明らかにした。次に課題(2)に関しては、以前、ファイバ-が1次元、すなわち、直線束の場合をおもに考察したが、本年は、ファイバ-多次元のベクトル束を研究中であり、これについては、今後も継続してゆきたい。
数学教育における認知と情意のリンキングに関する共同研究

国際会議〔PME17〕のテーマが『認知と情意の関連化』であり、またDiscussion Groupで『オープンな問題の活用を通しての生徒と数学の一体化』を主題にした。つまり、今日的な問題を国際会議の場で、広くしかも高い立場から話し合いを行った。ここで解明することは、問題の内容と生徒の理解や定着を図るための変数の確定と、それら変数間の最適化を図るための評価基準を決定することである。そして、この研究の特徴は、従来からある答えが一意で固定化した『閉じた』問題とここで主張する『開いた』問題との間に存在する変数を特定するところにある。ここでは、従来から用いられている問題の構成条件と不適切な問題から適切な問題に修正する手続きでもって、下の線分OC上で問題のオープンさの程度で分類を行った。このことは、今までにない新しいアイデアの問題がある。例えば、これまで例外として処理されていた特異な解を持つ問題の条件や変数をリスト・アップし、Computerで操作し、シミュレーションすることにより新しい問題と解法の多様な世界を開発するとともに、児童・生徒との相性を調べることができるであろう。
傾斜スキャンの極少数投影から3次元画像を再構成する新しい原理

本研究は、工場の流れ自動検査工程において、多層プリント基板のような対象物内部を3次元的に可視化して内部検査をしたい、という社会的要請に対応するものである。つまり、「傾斜スキャン」と呼ぶスキャン方法と「高速モデル再構成法FMR」とを組合せることにより、新しい3次元画像再構成原理の創出を目指している。本研究では、まず計算機シミュレーション実験を行って画像再構成を確認して、次に実際の軟X線装置に傾斜スキャン機構を改造取付けて、X線投影データを計算機へ取込み、画像が再構成されるように調整を試みた。1.3次元対象空間に対して、傾斜スキャンの各投影方向から平行ビームを照射して、連立線形方程式を立て、打切り特異値分解により一般逆行列を計算して、3次元の画像再構成シミュレーション実験を行った。その結果、良好な画像が再構成されることを確認した。標本点間隔やビーム間隔、投影方向数を色々変えて、再構成される画像と原画像との誤差や再構成時間等の再構成性能に関する評価実験を行った。2.購入する軟X線装置について、傾斜スキャン操作が可能になるようにX線発生源を回転する機構を設計して、45度傾斜からX線照射した時にイメージインテンシファイア上の投影画像を実時間で取出せるように設計した。このように傾斜スキャンに関連する機構や取込み方式の改造方法を明らかにして、可能な軟X線装置を購入した。3.この軟X線装置を導入し、X線照射した時の投影画像を計算機へ取込む実験を行った。投影画像にノイズが多いので、画像処理装置で移動平均による平滑化処理を行い、ほぼ良好な投影画像を得た。次にX線の投影空間における位置が計算機へ取込んだ投影画像においてどの位置に対応するのか、位置調整をして有効領域を決めた。こうして得た投影データから再構成計算を行ったところ、良好に3次元画像再構成されることが分かった。つまり、「傾斜スキャン」と呼ぶスキャン方法「高速モデル再構成法FMR」とを組合せることにより、新しい3次元画像再構成原理の創出を目指している。本研究では、まず計算機シミュレーション実験を行って画像再構成を確認して、次に実際の軟X線装置に傾斜スキャン機構を改造取付けて、X線投影データを計算機へ取込み、画像が再構成されるように調整を試みる。1.3次元対象空間に対して、傾斜スキャンの各投影方向から平行ビームを照射して、連立線形方程式を立て、打切り特異価分解により一般逆行列を計算して、3次元の画像再構成シミュレーション実験を行った。この軟X線装置を導入し、X線照射した時の投影画像を計算機へ取込む実験を行った。次にX線の投影空間における位置が計算機へ取込んだ投影画像においてどの位置に対応するか、位置調整をして有効領域を決めた。
モデル構造の逐次最適化機能を有するオンライン適応型パターン認識に関する研究

パターン認識システムの精度とシステムを使用する環境の変動に対する頑健性を効率的に向上させるために,データの性質に応じて,認識システムに用いる確率モデルの構造と分布パラメータを適応的に最適化する方式を開発した.さらにこの枠組みを,音声情報を用いた話者認識や画像情報を用いた顔認識システムに適用することを試みた.パターン認識システムの精度とシステムを使用する環境の変動に対する頑健性を効率的に向上させるために,データの性質に応じて,認識システムに用いる確率モデルの構造と分布パラメータを適応的に最適化する方式を開発した.さらにこの枠組みを,音声情報を用いた話者認識や画像情報を用いた顔認識システムに適用することを試みた.【研究目的】本研究では,パターン認識システムの精度とシステムを使用する環境の変動に対する頑健性を効率的に向上させるために,逐次的に得られるデータの性質に応じて,認識システムに用いる確率モデルの構造と分布パラメータを適応的に最適化する方式の開発を目指す.さらにこの枠組みを,音声情報と顔画像情報を用いた人物認識(話者認識)システムに適用することを試みる.【研究方法・研究成果】本年度は,逐次入力される学習データの性質に応じて混合正規分布(GMM)の混合数を適応的に制御しながら分布パラメータの最適化を行う枠組みを構築した.この枠組みを顔画像を用いた人物認識システムに適用することで,基本的な知見を得た.具体的な検討項目と成果は下記の通りである.(1)モデル構造とパラメータの同時最適化変分ベイズ法によりGMMのモデル構造(混合数)と分布パラメータ(平均・分散・重み)を同時に最適化するシステム(学習器)を構築した.これにより,学習データを取得する度にシステムを適応的に最適化することが可能となった.(2)変分ベイズ予測に基づく識別器の構築GMMを用いた人物認識のための識別器として,変分ベイズ予測に基づく識別器を構築した.(3)人物認識システムへの適用(1)および(2)で構築したシステムの評価を,顔画像を用いた人物認識において行った.撮影環境が異なるデータが日々蓄えられる(学習データとして追加される)度に,GMMの分布パラメータと混合数を同時に最適化する実験を行ったところ,以下の結果を得た.・撮影環境が具なるデータが学習データとして追加されることで,最適なモデル構造(混合数)が変化する.・モデルのパラメータのみならず構造(混合数)も同時に最適化することで,構造を最適化しない最尤学習/最尤識別に基づくアプローチの誤りを削減することに成功した.本研究では,パターン認識システムの精度とシステムを使用する環境の変動に対する頑健性を向上させるために,パターン認識に用いる確率モデルの構造と分布パラメータを効率的に最適化する方式について検討を行った.本年度は,逐次入力されるデータの性質の変動に頑健な話者モデリングについて検討を行った.具体的な検討項目は下記の通りである.(1)発話を単位としたディクリレ過程混合モデルの定式化と話者クラスタリングによる評価逐次入力されるデータの性質に応じて話者クラス数と分布パラメータを同時に最適化する枠組みを,ノンパラメトリックベイズモデリングを用いて実装した.ここでは,発話を単位としたディリクレ過程混合モデルを定式化し,観測データに応じて話者クラスタ数が適切に決まる(無限の話者数を扱える)柔軟な枠組みで話者のモデル化を実現した.本方式を音声による話者クラスタリング問題に適用し,BICに基づく従来方式と比較を行ったところ,提案方式は従来方式よりも高速かつ高精度な話者クラスタリングを実現できることが明らかになった.さらに,提案方式はチューニンダパラメータの値の変動に対しても頑健に高い性能を与えることを示した.これは,実用上重要な性質である.(2)条件付きエントロピー最小化基準に基づくマルチカーネル学習を用いた話者認識発話した時期の違いや発話スタイルの変動に頑健でチューニングが容易な話者認識システムを構築した.条件付きエントロピー最小化基準を用いて話者識別器を構築することで,データは特徴空間においてクラスごとに密集し,クラス間では散らばる,という性質が与えられる.この性質により,話者内のデータ変動に頑健な認識を可能とする.本方式を音声による話者識別や話者照合に適用し,従来のマージン最大化基準に基づく方式の誤りを削減するとともに,データ変動に対する頑健性を改善することを明らかにした.
大自由度力学系における繰り込み群の方法の構築と結合振動子系への応用

本研究においては微分方程式の特異摂動問題における繰り込み群の方法の数学的定式化を与え,その基礎付けに成功した.より具体的には,繰り込み群の方法により,与えられたベクトル場の近似ベクトル場が構成可能であることを示し,これを用いて,繰り込み群の方法が,単に与えられた微分方程式の近似解を与えるばかりでなく,双曲型不変多様体の存在とその安定性までも記述することを示した.さらに,繰り込み群の方法は,多重尺度法,平均化法,中心多様体縮約といった,古くから知られていた様々な特異摂動法を統一的に扱う手法であることも示した.特異摂動法は微分方程式を解析する基本的な手段であるから,このようにその基礎付けを与えたことは極めて重要であり,多くの応用が期待される.これらの結果は論文"Extension and Unification of Singular Perturbation Methods for ODEs Based on the Renormalization Group Method"として査読付き雑誌に掲載された.また本研究の結果に関して2009年5月にはワシントン州立大学に招待され,講演を行った他,ユタ州で行われた国際会議"SIAM Conference on Applications of Dynamical System,"でも講演を行った(項目11を参照のこと).本研究においては微分方程式の特異摂動問題における繰り込み群の方法の数学的定式化を与え,その基礎付けに成功した.より具体的には,繰り込み群の方法により,与えられたベクトル場の近似ベクトル場が構成可能であることを示し,これを用いて,繰り込み群の方法が,単に与えられた微分方程式の近似解を与えるばかりでなく,双曲型不変多様体の存在とその安定性までも記述することを示した.さらに,繰り込み群の方法は,多重尺度法,平均化法,中心多様体縮約といった,古くから知られていた様々な特異摂動法を統一的に扱う手法であることも示した.特異摂動法は微分方程式を解析する基本的な手段であるから,このようにその基礎付けを与えたことは極めて重要であり,多くの応用が期待される.これらの結果は論文"Extension and Unification of Singular Perturbation Methods for ODEs Based on the Renormalization Group Method"として査読付き雑誌に掲載された.また本研究の結果に関して2009年5月にはワシントン州立大学に招待され,講演を行った他,ユタ州で行われた国際会議"SIAM Conference on Applications of Dynamical System,"でも講演を行った(項目11を参照のこと).
造岩鉱物の分光学的測定による衝撃変成の定量化

1.御池山のチャート中の石英に衝撃で生じたPDFsを見出した。これは、偏光顕微鏡下において直線的な縞状の構造として認められ、御池山がインパクトクレータである大きな証拠となる。更に低温CL測定の結果からPDFsの構造を確認できた。2005年度にGeo chemical Jour.に投稿したが、構造破壊の直接的証拠が必要との編集者からの意見もあり、この論文は不審査となった。その後のRamanスペクトル測定結果から、非晶質ガラスと結晶の積層構造をとるので、真のPDFsになっていることを確認した。2.ドイツRies crater内から採取した石英試料について、CL発光の温度依存性を検討した結果、衝撃を受けていない石英は2段の温度消光過程を示すのに対して、衝撃を受けている石英はほぼ1つの過程で進行することを確かめた。これら消光過程の活性化エネルギーの定量的な評価にも成功した。3.レールガンによる衝撃実験で、御池山砂岩のTLスペクトルに、350°C・380mmに新たなピークが形成され、御池山クレータ内の砂岩にも同様な膨らみがあることから、御池山がインパクトクレータであることの傍証になってと推定された。この高温ピークを担っている鉱物はTL画像測定によりアルバイトであると同定した。しかし、産地の異なる単結晶のアルバイトのTLスペクトルを調べたが、産地により異なるTL発光スペクトルを示し、衝撃による同様のピーク形成を確認できなかった。4.衝撃実験をおこなった石英・アルバイトのESRスペクトルを調べた結果,石英では、E_1',Ge,Al,Ti-Li中心が衝撃によって、消滅又は線幅の広がりが起こっていた。また、アルバイトは、産地によらず共通に、g=2.0044に新しいピークが生じていた。このESRの結果は、衝撃効果はTL法よりもESR法で,定量的に推定できることを示唆していると思われる。本研究では、衝撃による鉱物の変成を,光学的研究を含めた物性物理学的な手法によって衝撃変成の定量化をめざすとともに、御池山がインパクトクレーターであるか検証することも研究目的の1つである。今年度は,Gucsik博士から新たにRiesクレーター試料をもらい受け、御池山・Riesクレーター内の石英及び斜長石中にPDFs(Planar Deformation Features)が観察される試料の熱ルミネッセンス(TL)測定,カソードルミネッセンス(CL)測定及び顕微ラマン分光測定をおこなった。TL画像測定において、レンズ系を400nm付近の透過率のよいものに改良したところ、御池山インパクトクレーター内の砂岩で、衝撃でできたと考えられる高温のピークを担っている鉱物はアパタイトではなく、斜長石のアルバイトであることを判明することができた。この成果は、68th Annual Meeting of the Meteoritical Society(Gatlinburg, USA),2005で発表した。Riesクレーター試料については,TL分光測定をおこなった。やはり高温で400nm付近の発光があることが確認できたが、Riesクレーター試料について高温ピークを担っている鉱物はまだ特定できていない。また、宇宙航空研究開発機構では、2段式軽ガス銃により衝撃実験をおこなった。産状産地を異にする斜長石を10GPa程度、人工的に衝撃を与え,TLスペクトルの変化を調べた。TL強度が減衰しているのを確認したが、新しい高温ピークの存在は確認できなかった。更に、御池山、Riesクレーター,Barringerクレーター内の石英試料でPDFsのある部分のCLと顕微ラマン分光測定をおこない、基の石英の部分とガラス化した部分の縞模様が非常に良く一致しているのを確認した。

この成果は今年の合同大会で発表の予定である。本研究では、隕石衝突により生じた鉱物中の各種衝撃変成組織を,カソードルミネッセンス(CL)などの分光学的手法を含めた物性科学学的な方法によって衝撃変成を定量的に評価することを目指している。ドイツRiesクレーター内から採取した石英試料について、典型的な衝撃変成組織であるPDFsを対象にCL及び顕微ラマン分光法を用い、高倍率・高分解能のCL画像観察ならびに二次元ラマン画像解析を行った。CL画像において石英のバルク発光中に直線上の微細な暗線が認められ、これは光学顕微鏡下で観察されたPDFs組織に対応できた。結晶構造が衝撃波により周期性をもって破壊され、この部分は発光中心が解消されたためCL発光せずに暗線となって現れている。これは、ラマンスペクトル分析においても結晶構造の破壊を確認することができた。また、二次元ラマン画像においても、PDFsに対応した構造の結晶性低下を示す縞状の組織を検出できた。さらに、石英のCL発光の温度依存性を検討した結果、衝撃を受けていない石英は2段の温度消光過程を示すのに対して、Riesクレーター内の衝撃を受けている石英はほぼ1つの過程で進行することが確かめられた。これら消光過程の活性化エネルギーの定量的な評価にも成功した。この成果は現在、Scienceに投稿中である。今年度も,Gucsik博士がハンガリーから来日し、上記CL特性および顕微ラマン分光測定に関して、討論・検討を行った。また、宇宙航空研究開発機構において、2段式軽ガス銃により各種鉱物の衝撃実験を行った。昨年度は2.08km/secの条件で衝撃を加えたアルバイト試料から、熱ルミネッセンス(TL)強度が減衰する現象を見出した。しかし、新たな高温ピークの存在は確認できなかった。今年度は衝撃スピードを3.27-4.06km/secに上げ、Minas Gerais, Brazilのアルバイトについて衝撃実験を行い、TLでは300°Cに新しいピークが、またCLスペクトル測定では380nm,550nmのピークは消滅し新たな500nmをピーク波長とする発光が認められた。ESR測定においてもg値がg=2.0003のシグナルが消え、新たにg=2.0041にシグナルが生じていた。これは、衝撃によってアルバイトの結晶構造や結晶場に変化をもたらしたと推察される。この成果は、日本地球惑星科学連合2007年大会に発表の予定である。
アポリポタンパク質A-IV遺伝子発現を制御するラット小腸由来体液性因子の探索

小腸上皮細胞に発現するアポリポタンパク(アポ)A-IVは、脂質代謝ならびに食欲・消化管機能調節に関与するので、このものの発現調節機構を明らかにすることは脂質代謝、摂食行動、消化管機能の調節機構を解明することにもつながる。本研究では、小腸上皮細胞におけるアポA-IV遺伝子発現に関与する小腸由来体液性因子について主として細胞培養系を用いて解析した。とりわけ筆者のこれまでのラットを用いた解析により消化管ホルモンであるペプチドYY(PYY)がアポA-IV発現に関与することが予想されたので、このものがアポA-IV遺伝子発現に及ぼす影響を解析した。小腸上皮細胞様に分化する事が知られているヒト結腸ガン由来細胞株Caco-2をモデルとして用い、PYYがアポA-IVmRNAレベルに及ぼす影響について、半定量的なRT-PCR及びサザン解析により検討した。その結果、分化したCaco-2細胞において、PYYは用量ならびに時間依存性にアポA-IVmRNAレベルを増加させた。一方、小腸上皮細胞において発現することが知られている、アポA-I、B、及びC-III mRNAには変化が見られなかった。更に、PYYは細胞膜表面の特異的な受容体を介してその生理機能を発揮するが、本研究においてCaco-2細胞におけるPYY受容体のmRNA発現について解析したところ、Y1受容体のmRNAはPYY添加後、一過性の増加を示した。一方、Y2及びY5受容体のmRNAは、RT-PCRにより検出されなかった。以上の結果は、腸上皮細胞株Caco-2においてPYYがアポ-IV遺伝子発現を特異的に刺激することを示唆し、その刺激はおそらくY1受容体を介して伝達されるものと推測された。小腸上皮細胞に発現するアポリポタンパク(アポ)A-IVは、食餌脂質の輸送や中枢神経系を介した食欲・消化管機能調節に関与することが示されている。食餌脂質や胆汁成分が小腸上皮細胞におけるアポA-IV発現を刺激することが知られており、そのような作用に消化管ホルモン等の体液性因子が関与することを示唆する知見が報告されている。そこで本研究では、小腸上皮細胞におけるアポA-IV遺伝子発現に関与する小腸由来体液性因子を主として細胞培養系を用いて探索し、アポA-IV発現制御機構に関する新知見を得ることを目的とした。ヒト結腸ガン由来細胞株Caco-2ならびにラット小腸上皮細胞株IEC-6のアポA-IV mRNA発現をRT-PCR産物のサザン解析により検討したところ、微量ながらアポA-IV mRNAの発現を確認できたが、従来これらの細胞の分化を誘導するとされている細胞外マトリクスやTGF-βはその発現を刺激しなかった。消化管ホルモンであるペプチドYY(PYY)がラット小腸のアポA-IV合成をin vivoで増加させるという報告がなされたので、現在PYYがCaco-2やIEC-6のアポA-IV遺伝子発現に及ぼす影響についてRT-PCR産物のサザン解析により検討している。一方、体液性因子とは別に神経系も小腸上皮細胞におけるアポA-IV遺伝子発現の調節に関与するのではないかと考え、動物実験により予備的な検討を行った。即ちラットに神経節遮断薬であるヘキサメトニウムを静脈内連続注入したところ、遠位小腸におけるアポA-IV mRNAレベルが著しい減少を示した。一方、近位小腸での変化は見られなかった。この結果は小腸におけるアポA-IV遺伝子発現が部位特異的な自律神経支配を受けることを示唆しており、この現象についても詳細に検討していく予定である。
間質性肺炎増悪因子としてのインフルエンザ感染とニトロ化ストレスの分子病態解析

マウスインフルエンザウイルス急性肺傷害モデルを用いて、一酸化窒素と活性酸素種によるニトロ化ストレスが、病態に及ぼす影響ついて解析を行った。その結果、ニトロ化ストレスにより、感染肺局所にて8-ニトロ-cGMPが生じ、HO-1をはじめとする酸化ストPレス応答を制御するシグナル分子として、肺傷害や肺線維化の病態形成に関与している可能性が示唆された。今後、この知見を間質性肺炎の新たな治療戦略へ応用することが期待される。本年度の研究では、まず、セウスインフルエンザウイルス急性肺傷害モデルを作成して、一酸化窒素(NO)と活性酸素による生体分子の化学修飾を介するニトロ化ストレスが、肺の組織障害とこれに引き続く線維化に及ぼす影響ついて解析を行った。我々は、ニトロ化ストレスの新しいバイオマーカーとして、NOの二次シグナル分子であるcyclicGMP(cGMP)がニトロ化された環状ヌクレオチドである8-ニトログアノシン3',5'-環状1リン酸(8-ニトロ-cGMP)を同定し報告した。そこで、本化合物に対する特異抗体を用いて、インフルエンザウイルス感染マウス肺組織を免疫染色にて解析したところ、感染後第7-9病日をピークとして、肺局所に浸潤した炎症細胞のみならず、ウイルス増殖の場である気道上皮細胞の細胞質において強い8-ニトロ-cGMPの陽性像を認めた。さらに、ウイルス感染に伴って、肺局所で抗酸化・抗アポトーシス作用を有するヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現が高まっており、その程度が誘導型NO合成酵素(iNOS)欠損マウスに比べて野生型(C57BL/6)マウスでより顕著であることをWestern blot解析と免疫組織染色により明らかにした。また、血中の一酸化炭素レベルを定量することによりHO-1の活性を評価したところ、同様の傾向が得られ、酵素活性を有したHO-1が、ウイルス感染に伴なって、しかもiNOS依存的に誘導されることがわかった。さらに、急性肺傷害に引き続き、第17病日においては広範な肺の線維化を認め、非線維化部分の肺胞隔壁において広範にHO-1が持続的に発現していることがわかった。以上より、ニトロ化ストレスにより生じる8-ニトロ-cGMPは、HO-1をはじめとするストレス応答を制御するシグナル分子として機能しており、肺傷害や肺線維化の病態形成に関与している可能性が示唆され、新たな治療戦略上の応用が期待される。本年度の研究では、マウスインフルエンザウイルス急性肺傷害モデルを用いて、一酸化窒素(NO)と活性酸素によるニトロ化ストレスが、肺の組織傷害と線維化に及ぼす影響ついて解析を行った。まず、ニトロ化ストレスの新しいバイオマーカーとして、NOの二次シグナル分子であるcGMPがニトロ化された8-ニトログアノシン3′,5′-環状1リン酸(8-ニトローcGMP)を同定した。そこで、本化合物に対する抗体を作成し、感染肺組織を解析したところ、感染第7-9病日をピークとして、肺局所に浸潤した炎症細胞および気道上皮細胞に強い免疫染色像を認めた。さらに、感染に伴ない肺局所で抗酸化・抗アポトーシス作用を有するヘムオキシゲナーゼー1(HO-1)の発現が亢進しており、その程度は誘導型NO合成酵素(iNOS)欠損マウスに比べて野生型マウスでより顕著であった。また、第17病日においては広範な肺の線維化とHO-1の持続的発現を認め、線維化形成におけるHO-1の関与が示唆された。次に、iNOS欠損マウスに、浸透圧ポンプ持続皮下投与、腹腔内投与、気管内投与の3経路にて合成8-ニトローcGMPを投与し、肺・肝臓・腎臓などにおけるHO-1の発現レベルを解析したところ、気管内投与にて有意なHO-1の誘導を認めた。また、8-ニトローcGMPが蛋白質チオール基と反応して、cGMPを付加する全く新規な翻訳後修飾(S-グアニル化)をもたらすことを見いだし、また培養細胞系にて、8-ニトローcGMPがHO-1誘導を制御するKeaplのS-グアニル化を介してシグナル分子として機能していることを証明した。以上より、ニトロ化ストレスにより生じる8-ニトローcGMPは、HO-1をはじめとする酸化ストレス応答を制御するシグナル分子として、肺傷害や肺線維化の病態形成に関与している可能性が示唆され、新たな治療戦略上の応用が期待された。
SV40TAgトランスジェニックマウスを用いた神経(前駆)細胞株の確立

1.研究の背景今回の研究の目的は、温度感受性株(tsA58)より得たSV40(simianvirus40)T抗原を持つ遺伝子組み換えマウスを用い、神経細胞前駆体の株化を行うことである。この温度感受性のSV40T抗原は生体内では体温が高いため(39度)何ら作用しないが、細胞を取り出し33度にて培養すると働き始める性質を持つ。SV40T抗原の発現により細胞は不死化される。この組み換えマウスではあらかじめ全ての細胞がT抗原を有しているため、目的とする細胞を切り出し33度にて培養することにより、その細胞を不死化できると考えられる。神経細胞そのものは分裂、増殖しないが、前駆体は分裂能を有しており、前駆体細胞の不死化はその細胞の株化を意味する。2.結果まず、胎生15,18日脳より海馬支脚を切り出し培養した。また、胎生13日大脳皮質を切り出し細胞の不死化を試みた。細胞は2-3週間培養しコロニーを形成したものに対し、再度クローン化を行い、33度にて培養を続けた。得られた細胞は突起を有する形態を示したが、成熟神経細胞様の長い突起は有しなかった。T抗原に対する免疫組織化学を行ったところその発現は他の臓器由来の細胞(例えば肝臓)に比し弱かった。3.次の課題このマウスには幾つかの問題点がある。一つはSV40T抗原遺伝子の発現が神経系では弱いこと。もう一つは、マウスの妊娠能が低いことである。前者はインターフェロンの添加により、ある程度は改善できたものの実験の効率を落とす原因と考えられた。そこで、新たなマウスの作成の可能性を探るべく、現在tsA58同様の温度感受性変異株(tsA900、東大医科研、山口教授より供与)を神経系での発現の強いベータアクチンプロモーターを有する発現ベクターpAct(大阪大細胞工学センター、加藤博士より供与)に組み込みその発現を検討している。
一般ヤコビ多様体のコンパクト化の幾何

主に(a)log代数幾何学の観点からアーベル多様体の退化の研究,(b)トーリック多様体への正則写像の研究,を行った.以下それぞれについて報告する.(a)アーベル多様体のモジュライ空間のコンパクト化の構成において本質的な役割を果たすマンフォードの構成法を対数スキームの理論に一部一般化できた.これはValery Alexceev氏と中村郁氏の安定準アーベル多様体の,対数スキームの観点からの別の定義を与える.今後の課題は対数スキームへ一般化したマンフォードの構成法を応用してアーベル多様体のモジュライ空間の自然なコンパクト化を構成することである.この理論において,代数的トーラスを含む半アーベル多様体の適当なコンパクト化自身にも群構造が定義できることから様々な応用が期待される.なお,ここでいうlog schemeの理論とは,log構造と呼ばれる可換半群の層をschemeに付随させるFontaine-Illusie流のもので,従来のschemeの一般化である.(b)代数多様体から準射影的あるいは単体的トーリック多様体への射を,トーリック多様体の斉次座標環を用いて扇から定まるデータで具体的に書き下した.これは,Cox氏の滑らかなトーリック多様体への射に関する仕事の一般化である.また,代数多様体上の有理曲線を数えあげることにより,ミラーシンメトリーや量子コホモロジー論に応用すること,トーリック多様体への埋め込みの判定,形式的対数スキームの代数化への応用などが今後の研究課題である.主に(a)log代数幾何学の観点からアーベル多様体の退化の研究,(b)トーリック多様体への正則写像の研究,を行った.以下それぞれについて報告する.(a)アーベル多様体のモジュライ空間のコンパクト化の構成において本質的な役割を果たすマンフォードの構成法を対数スキームの理論に一部一般化できた.これはValery Alexceev氏と中村郁氏の安定準アーベル多様体の,対数スキームの観点からの別の定義を与える.今後の課題は対数スキームへ一般化したマンフォードの構成法を応用してアーベル多様体のモジュライ空間の自然なコンパクト化を構成することである.この理論において,代数的トーラスを含む半アーベル多様体の適当なコンパクト化自身にも群構造が定義できることから様々な応用が期待される.なお,ここでいうlog schemeの理論とは,log構造と呼ばれる可換半群の層をschemeに付随させるFontaine-Illusie流のもので,従来のschemeの一般化である.(b)代数多様体から準射影的あるいは単体的トーリック多様体への射を,トーリック多様体の斉次座標環を用いて扇から定まるデータで具体的に書き下した.これは,Cox氏の滑らかなトーリック多様体への射に関する仕事の一般化である.また,代数多様体上の有理曲線を数えあげることにより,ミラーシンメトリーや量子コホモロジー論に応用すること,トーリック多様体への埋め込みの判定,形式的対数スキームの代数化への応用などが今後の研究課題である.