hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スペクトルイメージングによるイチゴの物理的損傷可視化及び損傷耐性定量化技術の開発

本研究では、イチゴ表面組織の変形による力学的特性と分光特性の経時的変化を詳細に把握し、イチゴ表面の吸光度が、軽微な物理的損傷であっても特定波長域の吸光度が増加し、時間経過と共に無損傷部位と同等な状態に戻る現象を明らかにした。さらに、イチゴの物理的損傷部位をより明確に可視化する方法として損傷可視化技術を考案し、実際のイチゴ流通過程に於いて目視では判別できない損傷部位の把握を可能にした。超軟弱菜果であるイチゴは、流通時に押し傷や擦り傷等の物理的損傷が発生し易い。イチゴの流通性評価指標として果実硬度が挙げられるが、果実硬度測定は破壊試験であるため実際に生産および流通の現場では利用されていない。本研究担当者はイチゴ表面からの反射光を分光分析することによって、非接触で果実硬度を推定する研究成果を有している。本研究では、本研究担当者の研究成果を基盤に、イチゴ生産流通過程において生じる物理的損傷の位置および損傷程度を、イチゴの表面反射光スペクトルイメージング技術を用いて高速に且つ高精度に検出・推定する技術の開発、イチゴの物理的損傷程度及び被損傷部位の経時的変化を把握し、物理的損傷の生じ難さ(損傷耐性)を数量的に表現する基盤理論の形成を目的としている。H22年度は、流通時にイチゴが曝露する振動・衝撃などの物理的損傷発生要因データおよび温度・湿度・呼吸量などの流通時保蔵環境データを複数の輸送経路で把握し、損傷発生状況について現状を把握した。また、室内実験において損傷有無による呼吸量及び内部品質の変化を把握し、軽度の損傷では呼吸量及び内部品質に大きな変化が生じないことを把握した。また、近赤外域(波長9001700nm程度)を撮影可能なInGaAs素子カメラと近赤外域分光器を導入し、イチゴの全面反射光スペクトル情報取得装置の試作を開始した。これに高感度近赤外分光器を組み合わせてイチゴ全面ハイパースペクトル測定システムを構築する。さらに、イチゴに一定の物理的損傷を与え、その損傷位置および損傷程度と損傷部位におけるハイパースペクトルデータとの関係から、非接触・非破壊で物理的損傷の位置および損傷程度を定量化する計測システムを構築して行く。本研究では、本研究担当者が持つイチゴ果実硬度の非接触推定法に関する研究成果を基盤に、イチゴ生産流通過程において生じる物理的損傷の位置および損傷程度を、イチゴの表面反射光スペクトルイメージング技術を用いて高速に且つ高精度に検出・推定する技術の開発、イチゴの物理的損傷程度及び被損傷部位の経時的変化を把握し、物理的損傷の生じ難さ(損傷耐性)を数量的に表現する基盤理論の形成を目的としている。H23年度は、近赤外域(波長9001700nm程度)を撮影可能なInGaAs素子カメラ(H22導入物品)、イチゴ回転架台および分光測定用データ処理装置(H23導入物品)を組み合わせイチゴの全面反射光スペクトル情報取得システムの試作を行った。このシステムによってイチゴ全面ハイパースペクトル測定を可能にし、イチゴ表面の分光スペクトルと果実硬度等の物理量との関係性をより明らかにできると考えられる。H23年度はイチゴの全面ハイパースペクトル情報の取得を確実に行うことが可能な測定システムを主に、ハイパースペクトルデータとその物理的位置との精密な調整を行い、高精度な位置情報取得を加味したハイパースペクトル測定システムを構築した。問題点としては、イチゴの形状による反射光強度への影響が大きいこと、吸光度測定の際の基準の設定である。これらの問題点については対応をH24年度に継続し、解決策を考案する。さらに、イチゴに一定の物理的損傷を与え、その損傷位置および損傷程度と損傷部位におけるハイパースペクトルデータを蓄積した。今後、非接触・非破壊で物理的損傷の位置および損傷程度を定量化する計測システムを構築して行く。課題1:イチゴの物理的損傷の可視化技術および損傷定量化技術の開発:本小課題では、本研究申請者らの研究成果である「イチゴ果実硬度推定重回帰モデル」をイチゴの物理的損傷検知へと発展させ、イチゴの物理的損傷を可視化し、その損傷程度を定量化する計測技術の開発を目的とした。平成24年度は、近赤外域を撮影可能なInGaAs素子カメラ(波長8001900nm)と2次元分光スペクトル(波長域9001700nm)を取得可能な分光器を用い、イチゴの全表面反射光スペクトル情報取得システムを試作し、イチゴ果実表面のハイパースペクトルを取得可能にした。そして、イチゴの物理的損傷位置と損傷部位におけるスペクトルデータとの関係から、非接触・非破壊で物理的損傷位置の推定方法を考案した。

課題2:イチゴ流通時の物理的損傷発生メカニズムの解明:本小課題は、流通時にイチゴが曝露する振動・衝撃などの物理的損傷発生要因データおよび温度・湿度・呼吸量などの流通時保蔵環境のデータを把握し、これらのデータに基づいて振動試験装置等を用いて実験室内で流通環境を再現し、物理的損傷発生のメカニズムを解明することが目的である。本年度は、取得した輸送中のイチゴ、パック、外装容器(段ボール箱)、コンテナ、荷室の連続的な3軸加速度データを、流通経路、即ち生産農家集荷場、集荷場内の取扱いおよび輸送車両への積込み、輸送車両での運搬、市場内での取扱い、市場販売場所の区分に分け、それぞれの振動・衝撃の特長を明確にした。課題3:イチゴの物理的損傷耐性の解明:本小課題では、イチゴ個体ごとの物理的損傷に耐え得る性質(損傷耐性)を解明するとともに、物理的損傷耐性の評価技術の開発が目的である。本年度は、イチゴ表皮系組織の破壊過程における物理的特性を詳細に把握し、イチゴの物理的損傷と物理的損傷に耐え得る性質との関連性について考察した。H24年度の初期は、イチゴの収穫時期と計画停電が重なってしまい、さらに震災の影響によって物品の調達が遅れてしまう等の影響が懸念された。しかし、何とか計画通り遂行することができたため、上記の通り評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画の通り推進する。遂行上の問題点はない。
植物由来のメロテルペンをテンプレートとした抗HIV薬の開発研究

本研究では、植物由来の特異な化学構造の抗HIV活性メロテルペンをテンプレートとしたライブラリを作成し、その活性評価と構造最適化による抗HIV薬の開発を目的としている。化学構造の多様性をもつライブラリを作成するため、天然物を誘導体合成の前駆物質とする。昨年度に続き、植物と海洋生物から誘導体の前駆物質となる天然物の探索を行った。すなわち、国内で採取あるいは栽培したトモエソウ、ギンバイカ、オオウイキョウ等の植物、ならびに沖縄県産の海綿動物に含有する天然物の探索を行った。さらに、中国広西省産植物の収集ならびに成分探索を行った。これらの前駆物質について、ライブラリ作成のための反応条件の検討を行った。昨年に続き、国内外の植物ならびに海洋生物から、誘導体の前駆物質となる天然物を単離することができた。中国広西省にて行ったフィールドワークにより、ライブラリ化合物の前駆物質となる天然物探索の素材を確保した。天然素材の収集ならびに採取(徳島県、北海道、中国広西省等)、ならびにそれらの成分探索により前駆物質のバリエーションを増やす。誘導体合成を進め作成したライブラリの抗HIV活性の評価ならびに構造活性相関を検討する。本年度は、植物と海洋生物から誘導体の前駆物質となる天然物の探索を行った。具体的には徳島県産ならびに沖縄県産の海綿動物の成分を探索し、ブロモピロールアルカロイドを単離した。一方、徳島県産ならびに中国雲南省産の植物からスピロラクトン構造を持つメロテルペンとイリドイド、ならびにナフトキノン類を単離した。さらに、天然物の探索源として、徳島県と沖縄県、および北海道にて植物と海洋生物の採取を行なった。国内外の植物ならびに海洋生物から、誘導体の前駆物質となる天然物を単離することができた。現在、誘導体合成の条件検討を行なっている。加えて、徳島県、北海道、ならびに沖縄県で行ったフィールドワークにより、前駆物質となる天然物の探索源とする素材を確保することができた。H30年度に引き続き前駆物質の探索とその探索源とする植物や海洋生物の採取、ならびに誘導体合成の条件検討を行う。加えて、オトギリソウ科植物を素材として抗HIV活性メロテルペンの類似化合物の探索を行う。(理由)使用機器や消耗品の工夫(機器共同利用など)により物品費の使用額に差が生じた。(使用計画)研究材料とする植物や海洋生物の採取のための旅費、ならびに消耗品とし、円滑に研究を推進する。(使用計画)研究材料とする天然素材採集のための旅費、ならびに消耗品とし、円滑に研究を推進する。
若年女性のキャリア選択規定要因に関する縦断的研究-地域差を中心として-

文系学部4年の大学生を対象に,卒業をはさんで2度の調査を実施することによって,転職意識・キャリア形成意識・個人志向性・社会志向性・性役割態度における回答者の時系列的な変化を追跡し,キャリア選択行動との関係を明らかにすることを目的とする.第1回調査:(1)郵送調査法(2)調査期間:1999年12月2000年2月(3)調査対象者:国立T大学経済学部・法学部・文学部4年に在籍中の学生883名(4)有効回収率:54.7%(483名)(5)回答者の性別構成:男性:71.2%(344名),女性:28.8%(139名)第2回調査:(1)郵送調査法(2)調査期間:2001年11月2002年1月(2)調査対象者:第1回調査回答者483名(4)有効回答者数:173名(5)回答者の性別構成:男性:63.6%(110名),女性:36.4%(63名)因子分析,重回帰分析などを含む分析結果から以下の点が明らかになった.(1)個人志向性,社会志向性(性差・学部差・時系列的変化なし)(2)転職意識(性差・学部差なし):終身雇用より転職を支持する率が非常に高い(3)性役割態度における平等志向性(学部差なし):女性のほうが有意に高い(4)キャリア形成意識(性差・学部差なし):自分の能力を生かせてやりがいのある好きな仕事を望み,人柄や忠誠心より能力に対する評価を求め,仕事より個人生活を重視する傾向がある(5)キャリア形成意識を構成する3因子(性差・学部差なし):能力重視,自己実現重視,個人生活重視.2年の間に因子構成の変化はなかったが,能力を重視する意識が有意に高まった(6)キャリア形成意識において2年間に有意な変化のあった主な変数:終身雇用より転職意識年.功序列より能力給,雇用保証より職種の自由な選択,意見調査による決定より自己決定.これらは卒業前より重視されるようになった.文系学部4年の大学生を対象に,卒業をはさんで2度の調査を実施することによって,転職意識・キャリア形成意識・個人志向性・社会志向性・性役割態度における回答者の時系列的な変化を追跡し,キャリア選択行動との関係を明らかにすることを目的とする.第1回調査:(1)郵送調査法(2)調査期間:1999年12月2000年2月(3)調査対象者:国立T大学経済学部・法学部・文学部4年に在籍中の学生883名(4)有効回収率:54.7%(483名)(5)回答者の性別構成:男性:71.2%(344名),女性:28.8%(139名)第2回調査:(1)郵送調査法(2)調査期間:2001年11月2002年1月(2)調査対象者:第1回調査回答者483名(4)有効回答者数:173名(5)回答者の性別構成:男性:63.6%(110名),女性:36.4%(63名)因子分析,重回帰分析などを含む分析結果から以下の点が明らかになった.(1)個人志向性,社会志向性(性差・学部差・時系列的変化なし)(2)転職意識(性差・学部差なし):終身雇用より転職を支持する率が非常に高い(3)性役割態度における平等志向性(学部差なし):女性のほうが有意に高い(4)キャリア形成意識(性差・学部差なし):自分の能力を生かせてやりがいのある好きな仕事を望み,人柄や忠誠心より能力に対する評価を求め,仕事より個人生活を重視する傾向がある(5)キャリア形成意識を構成する3因子(性差・学部差なし):能力重視,自己実現重視,個人生活重視.2年の間に因子構成の変化はなかったが,能力を重視する意識が有意に高まった(6)キャリア形成意識において2年間に有意な変化のあった主な変数:終身雇用より転職意識年.功序列より能力給,雇用保証より職種の自由な選択,意見調査による決定より自己決定.これらは卒業前より重視されるようになった.近年,日本女性の雇用は就労年数が長期化し,雇用形態も多様化している.なかでも,若年男性と並んで,若年女性の労働市場への参入・退出(転職・退職)のタイミングや仕事キャリアのパターンの多様化が顕著である.本研究の目的は,若年女性の就労意識が実際の就労経験によってどのように変化するのか,さらに,同一組織で就労継続するかあるいは転職するかのキャリア選択がどのようなデモグラフィック要因・職場環境要因・心理学的要因によって規定されるのかを2度の調査による縦断的研究によって明らかにすることである.そこで,調査票作成の準備として,まず女性の就労に関わる研究資料を多方面から求めた.資料の内容を分析した結果,日本女性のキャリアに関する研究は,1.実態調査報告が多く,2.主に横断的研究が行われ,縦断的研究はまれであり,3.デモグラフィック要因の研究が中心で,4.就労の心理的側面の定量的研究のテーマはストレス,メンタルヘルスなど少数に限定される,などの問題点が明らかになった.

上記の各問題点を考慮し,本年度には,縦断的研究の第1回調査を行うため,東北大学文学部4年生を対象に若年女性の就労意識およびキャリア選択を規定する内的要因(心理学的要因)に関する予備的な質問紙調査を行った.主な設問の内容は以下の通りである.1.就労意識(理想の昇進パターン,就労意欲レベル),2.性役割観と職業観の関係(理想の仕事キャリア・パターン),3.性役割態度における男女平等志向性レベル,4.デモグラフィック変数これらの分析結果から,本調査で使用する設問の内容を決定した.近年,若年男女の労働市場への参入・退出(転職・退職)のタイミングやキャリアパターンの多様化が顕著である.本研究の目的は,若年女性の就労意識が実際の就労経験によってどのように変化するのか,さらに,同一組織で就労継続するかあるいは転職するかのキャリア選択がどのようなデモグラフィック要因・職場環境要因・心理学的要因によって規定されるのかを2度の調査による縦断的研究によって明らかにすることである.そこで,昨年の予備的な質問紙調査の結果および就労に関わる研究資料のまとめを参考に,女性の就労についての特色を明らかにするため調査対象に男性も加え,本年度は郵送による質問紙調査を東北大学学部4年生を対象に行った(文学部253名,経済学部307名,法学部323名).調査票はパートIパートIIIによって構成され,それぞれ就職意識,将来の家庭生活と就労のかかわり,12年4月以降の具体的な進路について以下のような設問をもうけた.☆パートI:1.就職意識(働く目的,転職・キャリア形成・理想の昇進パターン・雇用条件等についての意識)2.理想のフイフコース(性役割観と職業観の関係I)3.個人主義測定尺度4.就職に関してもっている資格および将来取得したい資格☆パートII:5.性役割態度における男女平等志向性レベル(性役割観と職業観の関係II)☆パートIII:6卒業後の進路7.勤務先(予定)への満足度および選択理由8.勤務地および実家との地理的関係等9.勤務先の事業,規模等10.将来希望する勤務先・職種等(4月から就職予定のない場合)11.デモグラフィック変数文系学部4年の大学生を対象に2度の調査を実施することによって,同一回答者の時系列的な変化を追跡し,就労意識(転職意識・キャリア形成意識・キャリア形成プロセス)・個人・社会・平等の各志向性とキャリア選択行動の関係を明らかにすることを目的とする.今回は第1回調査で,主な内容は以下の通りである.1)調査法:郵送調査法2)調査期間:1999年12月2000年2月3)調査対象者:1999年12月現在,国立T大学経済学部・法学部・文学部4年に在籍中の学生974名のうち,住所が確認できた883名4)有効回答率:54.7%(483名)5)回答者の性別構成:男性71.2%(344名),女性28.8%(139名)6)調査票:就労意識,志向性尺度,理想のライフコース,デモグラフィック変数7)分析方法:因子分析・重回帰分析.性別および学部別の分析結果から以下の点が明らかになった.1)個人志向性および社会志向性:性差がほとんど見受けられず,平等志向性は女性のほうが高い2)社会志向性と個人志向性:男性は有意な正の相関があるが,女性にはない3)平等志向性と社会志向性(男女・学部共通):有意な負の相関がある
シリコン廃棄物を原料としたエネルギー変換・貯蔵用Mg2Si微粉末の合成法の開発

本研究では、半導体シリコン産業において大量に廃棄されているシリコンスラッジの再利用法として、Liイオン2次電池の負極材料や熱電変換半導体材料として注目されているMg2Si粒子に着目し、環境や経済的負荷の低減に繋がる有効利用方法を提示することを目的としている。平成30年度は、前年度における結果を受け、シリコンスラッジを原料としたMg2Siの合成について、つぎの2通りのアプローチで研究を行う予定であった。1. Siの粒度分布と得られたMg2Si微粉末の粒度との相関性:実用的な材料としてMg2Siを供給することを視野に入れると、一定の粒子サイズと粒度分布を持つものが好適であると考えられる。本年度は、科研費課題「エネルギー変換・貯蔵用Mg-14族系合金粉末の低温固相合成法の開発」(課題番号:26420728)において得られていた定性的な粒度に関する知見を発展させ、シリコンスラッジと合成されたMg2Siとの粒度分布に相関があることが明らかとなった。2.フィラー原料としての供給可能性について:制御された粒度分布を持つMg2Si微粒子は、マグネシウムやアルミニウムをベースとする高剛性軽金属基複合材料のフィラーとして用いることが提案されている。本年度の結果から、シリコンスラッジより合成されるMg2Siには、原料スラッジ粒度との間に相関性があることから、粒度の視点からはフィラーとしての利用可能性があるものと判断された。一方、化学的な視点においては、今後の課題として残った。研究実績の概要に記載して通り、本研究課題は前年度から引き続き、概ね順調に進展していると考えられる。廃棄シリコンの粒径は、その履歴によって分布が大きく異なることが知られているものの、本課題における低温での微粒子合成法においては、合成後のMg2Si微粒子径と原料粒径との間に相関がみられることが明らかとなっており、予め原料の粒径を計測してあるならば、粒径がある一定の制御された微粉末として得られることが工業的な指針として活用できるの成果であると考えられる。該当手法により圧倒的な低温条件で合金化が進行するが、シリコンスラッジは比表面積が大きいことから、原料Mgとの接触面積が大きく異なるため、合金形成反応の活性化エネルギーに大きな変化を伴うことが予想される。今後の研究については、合金形成の反応速度を測定し、アレニウスプロットから活性化エネルギーを算出し、合金化に関わる反応速度論的な知見を得る予定である。平成29年度は、シリコンスラッジを原料としたMg2Siの合成について、つぎの2通りのアプローチで研究を行う予定であった。1.シリコンスラッジ表面の酸化層がMg2Si合成条件に与える影響:本研究の技術的課題の一つは、シリコンスラッジから得られるSi表面層に存在するSiO2である。絶縁層であることから、MgとSiとの間の電子交換を阻害し、Mg2Siを化学合成するための大きな障害である。本年度は、エリンガムの原理に従い、金属Caを用いた乾式法によってSi表面の酸化物層を除去し、Mgとの混合物を623Kに曝したところ、単相のMg2Siを得ることが出来た。これは、従来の溶解法において必要であった1358Kと比較して圧倒的低温下で合成可能である水素を介在させた合成法においても、水素がSi表面の酸化物層除去に寄与しているものとして考えることができ、その合成メカニズムを明らかにすることが出来た。2.シリコンスラッジに含まれる不純物がMg2Si合成条件に与える影響:廃棄Siには、その工程由来の不純金属または有機物が混入しており、これらの不純物がMg2Si形成反応にどのような影響を与えるかについては知見がない。本年度は、その影響について検討を行い、微量な金属不純物がMg2Si形成反応に大きな影響を与えることはなく、また不純有機物については、アセトンによる超音波洗浄を経れば、Mg2Siの形成反応に影響を与えないことが明らかとなった。研究実績の概要に示した通り、本研究課題の初年度の進捗は、おおむね順調に進展している。特に、廃棄シリコンの表面に存在する酸化物層がどのようにMg2Siの低温形成反応に影響しているのかを検討することによって、これまで明らかとなっていなかった、水素を介在させた圧倒的低温下で進行するMg2Si合成反応の反応メカニズムが明らかになったことは、本年度の大きな成果であると考えられる。

本年度は、科研費課題「エネルギー変換・貯蔵用Mg-14族系合金粉末の低温固相合成法の開発」(課題番号:26420728)において得られていた定性的な粒度に関する知見を発展させ、シリコンスラッジと合成されたMg2Siとの粒度分布に相関があることが明らかとなった。2.フィラー原料としての供給可能性について:制御された粒度分布を持つMg2Si微粒子は、マグネシウムやアルミニウムをベースとする高剛性軽金属基複合材料のフィラーとして用いることが提案されている。本年度の結果から、シリコンスラッジより合成されるMg2Siには、原料スラッジ粒度との間に相関性があることから、粒度の視点からはフィラーとしての利用可能性があるものと判断された。一方、化学的な視点においては、今後の課題として残った。研究実績の概要に記載して通り、本研究課題は前年度から引き続き、概ね順調に進展していると考えられる。廃棄シリコンの粒径は、その履歴によって分布が大きく異なることが知られているものの、本課題における低温での微粒子合成法においては、合成後のMg2Si微粒子径と原料粒径との間に相関がみられることが明らかとなっており、予め原料の粒径を計測してあるならば、粒径がある一定の制御された微粉末として得られることが工業的な指針として活用できるの成果であると考えられる。実用的な材料としてMg2Siを供給することを視野に入れると、一定の粒子サイズと粒度分布をもつものが好適であると考えられる。本研究責任者による先行研究から、申請技術で得られるMg2Si粒子の粒径は原料Siの粒径に依存する事が分かっている。シリコンスラッジから得られるSiの粒径は0.110μm程度と想定され、合成反応で直接Mg2Siに変換されるとすると、密度計算から0.1516μm程度のMg2Si微粒子が得られるものと考えられることから、生成するMg2Si微粒子は、原料Si粒子と比べ50 %程度大きくなると想定され、従って粒度分布も全体として粒径が増加する方向にシフトすると予想される。本課題ではその知見を更に発展させるために、シリコンスラッジから得られるSiの粒度分布と、本技術で得られるMg2Si微粉末の粒度分布の相関を明らかにする。具体的には、シリコンスラッジから得られたSiの粒度分布を明らかにした後、それらを3ランク程度に分級したSiを原料としてMg2Siを合成する。得られたMg2Si粒子は、再び粒度分布を測定し、原料Siと合成されたMg2Siとの粒度分布の相関を明らかとする。制御された粒度分布を持つMg2Si微粒子は、マグネシウムやアルミニウム合金をベースとする高剛性軽金属基複合材料のフィラーとして用いることも提案されており、フィラー原料として要求されるMg2Siを供給できるか否かの判定にも寄与できると考えられる。該当手法により圧倒的な低温条件で合金化が進行するが、シリコンスラッジは比表面積が大きいことから、原料Mgとの接触面積が大きく異なるため、合金形成反応の活性化エネルギーに大きな変化を伴うことが予想される。今後の研究については、合金形成の反応速度を測定し、アレニウスプロットから活性化エネルギーを算出し、合金化に関わる反応速度論的な知見を得る予定である。当該未使用額については、物品費および消耗品として計上した真空部品類の為替変動に起因する価格差によって発生した。次年度に予定している真空消耗品等においても、価格変動が懸念されるため、前年度未使用額を適宜割り当てながら遅延のない研究遂行に活用する予定である。
ウイルス由来非コードRNAのプロセシング制御による新規腫瘍溶解性ウイルスの開発

アデノウイルス(Ad)は、そのゲノムに2種類の小分子非コードRNA(VA-RNA)をコードしている。VA-RNAはAd増殖を促進すること、Dicerによりプロセシングされ、miRNA様の小分子RNAを産生する。しかし、VA-RNAによるAdの増殖促進と、Dicerによるプロセシングの関係は不明である。そこで本研究では、DicerによるVA-RNAのプロセンシングがAd増殖に及ぼす影響について検討した。その結果、VA-RNAはDicerによってプロセシングされることでAdの増殖促進能を失うことを明らかにした。さらにその結果を基に、高い抗腫瘍効果を示す新規腫瘍溶解性Adを開発した。平成26年度は、Dicerによるアデノウイルス(Ad)由来小分子RNA(VA-RNA)のプロセシングがeIF2alphaのリン酸化に及ぼす影響について検討した。その結果、全長VA-RNAコピー数とeIF2alphaのリン酸化阻害レベルとに相関が見られた。さらにDicerに対するshRNAを搭載した腫瘍溶解性Adを作製し、各種腫瘍細胞におけるAdの増殖および殺細胞効果を検討したところ、従来の腫瘍溶解性Adと比較し、高効率なAd増殖ならびに殺細胞効果が観察された。現在、DicerノックダウンによるAd感染増殖の促進機構について検討を進めている。またDicerノックダウンによるまた、Dicerノックアウト細胞を作製するために、ガイドRNA/Cas9発現カセットの作製に取り組んだ。現在、本カセットを用いてDicerノックアウト細胞を作製中である。またDicerノックダウンが他の腫瘍溶解性ウイルス(レオウイルス)の増殖に及ぼす影響についても検討を行った。平成27年度は、DicerノックダウンによるAdの増殖促進機構の解明を進めた。全長のVA-RNAをTransfectionした場合には有意なウイルスの増殖促進が観察されたが、VA-RNAの切断体をTransfectionした細胞に野生型Adを作用させたところ、アデノウイルス(Ad)の増殖促進効果は観察されなかった。以上の結果より、VA-RNAが切断させることで増殖促進効果が無くなることが示唆された。一方で、Dicerをノックダウンした細胞に、VA-RNAを発現しない変異型Adを作用させたところ、野生型Adほどではないが、増殖促進が見られた。従って、VA-RNAの切断阻害以外のメカニズムも関与していることが示唆された。Dicerに対するshRNA発現腫瘍溶解性Adを作製し、マウス皮下腫瘍に腫瘍内投与したところ、従来の腫瘍溶解性Adと比較し、腫瘍の増殖を有意に抑制することが示された。一方で正常細胞におけるウイルス増殖は、従来型の腫瘍溶解性Adと同程度であり、正常細胞に対する有意な毒性は観察されなかった。また、Dicerの発現を抑制した培養細胞を用いて高タイターのAdが回収可能か検討したが、劇的な改善は認められなかった。現在、条件を変えて検討している。また培養細胞ならびにマウス肝臓におけるVA-RNAの発現プロファイルを詳細に検討し、明らかにするとともに、ウイルス増殖に関わる新たな機能について検討を開始した。本腫瘍溶解性Adを感染させた細胞による抗腫瘍免疫の誘導においては、未だ十分な成果が得られておらず、研究の進行に一部遅れが見られる。しかし一方で、DicerによるAdの増殖促進機構に関しては、想定外のメカニズムを示唆するデータも出ている。更には、本研究成果は他の腫瘍溶解性ウイルスに関する研究にも応用可能であることを明らかにするとともに、学会発表14件、論文発表4件と着実に成果もでていることから、全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。本年度はVA-RNAがDicerの発現を抑制することでアデノウイルスの感染にどのような影響を及ぼすか検討を進めた。検討の結果、VA-RNAがDicerの発現を抑制することで宿主のmicroRNAの発現プロファイルに影響を及ぼすことが明らかとなった。特にmiR-27の発現が抑制されることが明らかとなった。そこでmiR-27がAd感染に及ぼす影響について検討したところ、miR-27はSNAP25およびTXN2を標的遺伝子とすること、VA-RNAはDicerの発現抑制を介してmiR-27の発現を抑制し、SNAP25およびTXN2の発現を回復させることでAdの感染を促進させることを明らかにした。またVA-RNAにはVA-RNA IとVA-RNA IIが存在するが、VA-RNA IIの機能については明らかとなっていないことから、VA-RNA IIの機能解析について検討を進めた。その結果、VA-RNA IIの機能について新たな知見を得ることに成功した。さらにVA-RNAによるアポトーシス遺伝子の発現誘導やDicerの発現抑制が他のウイルス感染(レオウイルスやヘルペスウイルス)に及ぼす影響についても検討を進めている。また上記検討のなかで、ウイルス感染により誘導される1型インターフェロンがDicerによるプロセシングが阻害されることを見出した。VA-RNAの機能ならびにDicerによるVA-RNAのプロセシングがアデノウイルス感染に及ぼす影響について多くの新たな知見を得ることに成功した(原著論文5報、学会発表5件)。さらにそれらの知見は、当初想定していなかった新たな発見につながった。本年度は、アデノウイルス(Ad)が発現する小分子非コードRNAであるVA-RNA IIがAdの増殖を促進する機構について検討した。これまでの検討より我々は、VA-RNA IがDicerに切断されることによってAdの増殖促進能を失うことを明らかにしている。VA-RNA IIについても同様に検討したところ、VA-RNA Iとは逆に、Dicerに切断されてもAdの増殖促進能を失わないことを明らかにした。従って、VA-RNA IIは、VA-RNA Iとは異なる機構でAdの感染増殖を制御していることが示唆された。

VA-RNA IIはDicerに切断させることによってmiRNA様の小分子RNA(mivaRNAII)を産生する。そこで、mivaRNAIIの標的遺伝子を探索したところ、標的遺伝子を複数同定することに成功した。さらに同定した標的遺伝子のうち、2つの標的遺伝子がAdの増殖に及ぼす影響についても解明することに成功した。これらの知見をもとに、今後、高機能な腫瘍溶解性Adの開発を行う予定である。またVA-RNA IIの発現プロファイルとAdの増殖プロファイル(Adゲノム量の変化ならびにAdタンパク質の発現)との相関について、詳細に検討した。これまでVA-RNA IIの機能についてはほとんど明らかになっていないことから、本研究は極めて意義深いものと思われる。一方で、Dicerが他のウイルスの感染増殖に及ぼす影響についても検討した。Dicerノックダウン細胞に、二本鎖RNAをゲノムに持つレオウイルスを作用させたところ、感染が促進されたものの、Adと比較するとその促進レベルは低いものであった。アデノウイルス(Ad)は、そのゲノムに2種類の小分子非コードRNA(VA-RNA)をコードしている。VA-RNAはAd増殖を促進すること、Dicerによりプロセシングされ、miRNA様の小分子RNAを産生する。しかし、VA-RNAによるAdの増殖促進と、Dicerによるプロセシングの関係は不明である。そこで本研究では、DicerによるVA-RNAのプロセンシングがAd増殖に及ぼす影響について検討した。その結果、VA-RNAはDicerによってプロセシングされることでAdの増殖促進能を失うことを明らかにした。さらにその結果を基に、高い抗腫瘍効果を示す新規腫瘍溶解性Adを開発した。平成26年度は主に、Dicerに対するshRNA発現カセットを挿入した腫瘍溶解性アデノウイルスを作製し、その特性解析をおこなった。その研究成果に関しては、現在2報論文投稿中、14件学会発表済みである。さらに当初の研究計画にはなかったものの、本研究実施中に見出した発見をさらに展開することで2報の論文を発表した。今後は、研究協力者として大学院生2名に本研究に参画してもらうことで、より一層に研究の進展を図る。また、連携研究者と積極的に情報交換する。29年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子治療学今後は当初の計画通り、Dicerに対するshRNA発現カセットを搭載した腫瘍溶解性Adの特性解析やDicerノックアウト細胞の作製、DicerノックダウンによるAd増殖促進メカニズムの解明などに取り組む予定である。また研究協力者として引き続き2名の大学院生の参画によって研究を推進していることを計画している。
人相依存の測定とメカニズム解明のための実験的研究

本研究では、種々の特性判断において顔に頼る認知傾向を「人相依存」と名付け、人相依存がなぜ人間にみられるのかを明らかにすることを目指している。人相依存の科学的検討にあたってはその測定法が必須であり、研究代表者はすでに質問紙(人相学的信念尺度)による測定法を考案しているが、我々の社会には「人を見た目で判断してはいけない」という規範が存在するため、質問紙はそうした規範に則した社会的に望ましい回答を促し得る点で限界がある。そこで、本研究では、顔画像に対する反応をもとに人相依存を測定する新たな方法を開発する(研究1)。さらに、開発した測定法を利用するなどして、人相依存の生成・維持メカニズムを探っていく(研究2)。平成30年度においては、研究1の一環として、顔画像の印象をSemantic Differential尺度上で評価してもらい(「信頼できるvs.信頼できない」、「有能なvs.無能な」など)、評価の極端さやステレオタイプとの一致度(「信頼できる」と一般に評価されやすい顔を「信頼できる」と評価する程度など)を得点化するテストを開発し、その成果をInternational Convention of Psychological Science 2019や日本感情心理学会第26回大会で発表した。この測定法は、人相依存の生成・維持メカニズムを探る今後の研究の基礎となる重要なものである。研究2に関しては、特性判断の中でも特に信頼性判断に着目し、若年者と高齢者を対象とした機能的磁気共鳴画像法実験のデータを分析した。結果として、顔の第一印象にもとづく信頼性判断を誤った時の線条体の活動低下が高齢者における非効率的な印象更新(人相依存の維持)と関連することが観測され、この知見の新規性や意義が評価されNeurobiology of Aging誌に論文が採択された。本研究では、種々の特性判断において顔に頼る認知傾向を「人相依存」と名付け、人相依存を測定する新たな方法の開発(研究1)、および、人相依存の生成・維持メカニズムの解明(研究2)を目指している。平成30年度においては、研究1の一環として、顔画像の印象をSemantic Differential尺度上で評価してもらい、評価の極端さやステレオタイプとの一致度を得点化するテストを開発した。そして、顔からある特性(例えば、信頼性)を極端に読み取りやすい人は顔から他の特性(例えば、支配性)も極端に読み取りやすいこと、つまり、顔から種々の特性を極端に推論する一般化された傾向が存在することを明らかにした。また、この成果をInternational Convention of Psychological Science 2019や日本感情心理学会第26回大会で発表した。研究2に関しては、特性判断の中でも特に信頼性判断に着目した。一般に、他者の信頼性に関する印象は顔から瞬時に形成されるが、その第一印象は後に得た行動情報などによって更新され得る。ただし、若年者と比較して、高齢者は信頼性の印象更新が不得手であることがこれまでの研究で指摘されている。そこで、信頼性の印象更新の加齢に伴う低下の背後にある神経メカニズムを探るためにおこなった機能的磁気共鳴画像法実験のデータを分析した。結果として、高齢者は信頼性の第一印象と一致しないフィードバックの処理時に線条体活動の低下を示し、その低下はフィードバックの記憶の失敗と関連していた。このことは、信頼性の第一印象に反する情報は高齢者の動機づけを損ない、精緻な社会認知的処理がおこなわれないことを示唆する。この成果を論文にまとめ、Neurobiology of Aging誌に掲載された。以上のことから、研究は順調に進展していると考えられる。平成30年度に開発したSemantic Differential尺度を用いた人相依存の測定法を用いて、人相依存の高い人がどのような認知的・社会感情的属性を持つかを検討し、人相依存の生成・維持メカニズムに関する考察を進める。また、プライミング効果やストループ効果を利用して人相依存を間接的に測定する(人相依存の潜在指標を得る)方法の開発も目指す。加えて、人相依存の社会的影響性や正確性を探る研究も適宜実施する予定である。なお、顔からの特性判断に関する研究は進展が目覚ましいため、最新の研究動向を踏まえ、ホットな話題を研究の中に随時取り入れたり、種々の研究の優先順位を適切に更新したりすることで、インパクトのある研究成果を着実に挙げられるように努める。

この測定法は、人相依存の生成・維持メカニズムを探る今後の研究の基礎となる重要なものである。研究2に関しては、特性判断の中でも特に信頼性判断に着目し、若年者と高齢者を対象とした機能的磁気共鳴画像法実験のデータを分析した。結果として、顔の第一印象にもとづく信頼性判断を誤った時の線条体の活動低下が高齢者における非効率的な印象更新(人相依存の維持)と関連することが観測され、この知見の新規性や意義が評価されNeurobiology of Aging誌に論文が採択された。本研究では、種々の特性判断において顔に頼る認知傾向を「人相依存」と名付け、人相依存を測定する新たな方法の開発(研究1)、および、人相依存の生成・維持メカニズムの解明(研究2)を目指している。平成30年度においては、研究1の一環として、顔画像の印象をSemantic Differential尺度上で評価してもらい、評価の極端さやステレオタイプとの一致度を得点化するテストを開発した。そして、顔からある特性(例えば、信頼性)を極端に読み取りやすい人は顔から他の特性(例えば、支配性)も極端に読み取りやすいこと、つまり、顔から種々の特性を極端に推論する一般化された傾向が存在することを明らかにした。また、この成果をInternational Convention of Psychological Science 2019や日本感情心理学会第26回大会で発表した。研究2に関しては、特性判断の中でも特に信頼性判断に着目した。一般に、他者の信頼性に関する印象は顔から瞬時に形成されるが、その第一印象は後に得た行動情報などによって更新され得る。ただし、若年者と比較して、高齢者は信頼性の印象更新が不得手であることがこれまでの研究で指摘されている。そこで、信頼性の印象更新の加齢に伴う低下の背後にある神経メカニズムを探るためにおこなった機能的磁気共鳴画像法実験のデータを分析した。結果として、高齢者は信頼性の第一印象と一致しないフィードバックの処理時に線条体活動の低下を示し、その低下はフィードバックの記憶の失敗と関連していた。このことは、信頼性の第一印象に反する情報は高齢者の動機づけを損ない、精緻な社会認知的処理がおこなわれないことを示唆する。この成果を論文にまとめ、Neurobiology of Aging誌に掲載された。以上のことから、研究は順調に進展していると考えられる。平成30年度に開発したSemantic Differential尺度を用いた人相依存の測定法を用いて、人相依存の高い人がどのような認知的・社会感情的属性を持つかを検討し、人相依存の生成・維持メカニズムに関する考察を進める。また、プライミング効果やストループ効果を利用して人相依存を間接的に測定する(人相依存の潜在指標を得る)方法の開発も目指す。加えて、人相依存の社会的影響性や正確性を探る研究も適宜実施する予定である。
非線形楕円型方程式の固有値問題の研究

1.楕円型偏微分方程式の固有値問題:ラプラシアンを主要項とする2階楕円型方程式の複数のパラメータを持つ固有値問題を考察した。(変分)固有値の存在、固有関数の漸近的性質等を解明した。また、2-パラメータAmbrosetti-Prodi問題も考察した。パラメータの動く範囲と解の個数とがどの様に関わりあっているのかを解明した。解析方法は上級関数-下級関数法と写像度の議論との組合せである。2.楕円型偏微分方程式の正値解について:主としてラプラシアンを主要項とする2階楕円型方程式を非有界領域で考え、(複数個の)正値解の存在、及び正値解の一意性に関する種々の定理を確立した。解析方法は、変分法と位相空間論との組合せである。3.準線形常微分方程式の正値解について:1次元退化ラプラシアンを主要項とする2階準線形常微分方程式を半無限区間上で考察し、時刻無限大のときの正値解の漸近公式を具体的に与えた。また、その応用として、退化ラプラシアンを主要項とする外部ディレクトレ問題の正値解の存在定理を見いだすことが出来た。4.走化性粘菌の増殖問題について:Keller-Segelによって定式化された走化性粘菌の増殖過程を記述する放物型方程式系の自己相似解の構造について考察した。この自己相似解はパラメータを一つ含んだある半線形楕円型方程式の解として実現される。パラメータに対する解の分岐の状態を明らかにした。5.準線形楕円型偏微分方程式(系)の非負値解について:退化ラプラシアンを主要項とする楕円型方程式(系)が非負値非自明な全域解を持つための必要条件、十分条件を確立した。また関連した結果としてリュウヴィユ型の定理も得た。本研究では非線形楕円型方程式の固有値問題の研究として、主として変分法を用いて、非線形楕円型偏微分方程式の固有値の漸近的性質を詳細に解析する事に重点をおいた。具体的には、2つのパラメーターと、漸近的にべき非線形項u^pのように振る舞う非線形項を含む非線形楕円型方程式を、R^Nの一般の有界領域で考察した。まず、この方程式を一般的等高集合上で変分法を用いて取り扱った。そして、その正値解に対応する固有値の、他の固有値パラメーターに関する漸近挙動の解析に研究の焦点をあてた。その際、変分固有値に対応する固有関数の漸近挙動を、非線形Scalar Field方程式のGround State解の定性的性質を援用して研究を進めた。研究のポイントとなったのは、考察する方程式の変分構造と、最近研究が進んできた特異摂動法の組み合わせに着目し、考察を進めたことである。そして、このアプローチが固有値の漸近挙動の解析にきわめて有力であることが判明した。その結果、1次元のときに得られていた変分固有値の漸近公式の拡張を得ることに成功した。さらに、固有値の、変分構造に関する依存性を調べるため、この方程式をL^<p+1>-等高集合上で変分法を用いて考察した。この方法を用いたことの最大の利点は、非線形項u^pのべきpの範囲として、ソボレフの意味でsub-criticalといわれる範囲を統一的に扱うことができたことである。この場合は、解のL^<p+1>ノルム、L^2ノルムの漸近挙動を詳細に調べた。その結果、この場合の固有値の漸近挙動が、一般的等高集合上で変分法を用いて得られた固有値の漸近公式と対応しているものであることが明らかになった。

また、今後の研究の発展のため、関連する方程式の解の正値性、球対称性、一意性などの定性的性質を考察した。1.楕円型偏微分方程式の固有値問題:ラプラシアンを主要項とする2階楕円型方程式の2ーパラメータAmbrosetti-Prodi問題を考察した。パラメータの動く範囲と解の個数とがどの様に関わりあっているのかを解明した。解析方法は上級関数-下級関数法と写像度の議論との組合せである。2.楕円型偏微分方程式の正値解について:主としてラプラシアンを主要項とする2階楕円型方程式を非有界領域で考え、(複数個の)正値解の存在、及び正値解の一意性に関する種々の定理を確立した。解析方法は、変分法と位相空間論との組合せである。3.準線形常微分方程式の正値解について:1次元退化ラプラシアンを主要項とする2階準線形常微分方程式を半無限区間上で考察し、時刻無限大のときの正値解の漸近公式を具体的に与えた。また、その応用として、退化ラプラシアンを主要項とする外部ディリクレ問題の正値解の存在定理を見いだすことが出来た。4.走化性粘菌の増殖問題について:Keller-Segelによって定式化された走化性粘菌の増殖過程を記述する放物型方程式系の自己相似解の構造について考察した。この自己相似解はパラメータを一つ含んだある半線形楕円型方程式の解として実現される。パラメータに対する解の分岐の状態を明らかにした。5.準線形楕円型偏微分方程式系の非負値解について:退化ラプラシアンを主要項とする連立楕円型方程式系が非負値非自明な全域解を持つための必要条件、十分条件を確立した。また関連した結果としてリュウヴィユ型の定理も得た。
グルタミン酸による膵臓ランゲルハンス氏島の血糖調節制御の膜分子基盤に関する研究

(1)VGLUT1ノックアウトマウスを用いた非神経細胞におけるグルタミン酸シグナリングの生理的意義の解析末梢の非神経細胞におけるグルタミン酸シグナリングの生理的意義を解析するために、グルタミン酸シグナリングの出力系を担うVGLUT1のノックアウトマウスを用いた。膵臓ランゲルハンス氏島はVGLUT1だけでなく2も発現しているため、実験の対象には適さなかった。そこでVGLUT1のみを発現している破骨細胞について解析したところ、VGLUT1ノックアウトマウスは骨粗鬆症を発症していることがわかった。少なくとも骨においてグルタミン酸シグナリングに意義があることが示されたことで、今回解析不可能であった膵ラ氏島などの他の組織においても、生体内で重要な調節機構と働いていると考えている。(2)好中球におけるグルタミン酸シグナリングの解析VGLUT1ノックアウトマウスを用いて生理的意義を調べる新たな対象として、好中球を見いだした。以前に好中球がグルタミン酸を放出するという報告があったからである。まず、ヒトの好中球にVGLUT1が発現しており、2は発現していないことを明らかにした。そこでVGLUT1ノックアウトマウスを適用できると考え、マウスにもVGLUT1が発現していることを確認した。今後はVGLUT1の好中球での細胞内局在を調べ、グルタミン酸シグナリングの機能を明らかにし、ノックアウトマウスでの生理的意義の解析につなげることが課題である。(3)小胞型ヌクレオチドトランスポーターの同定上記グルタミン酸シグナリングの研究と平行して、未発見であった小胞にATPを輸送するトランスポーターを同定した。ATPは神経のシナプス小胞にも蓄積されており他の神経伝達物質と同様、小胞への濃縮を担うトランスポーターが存在していると考えられているが、その分子実体は不明であった。VGLUTと同じアニオントランスポーターファミリーに属する新規タンパク質がそれらを担っていることを明らかにした。1.グルタミン酸トランスポーターのラ氏島における同定と局在Na^+グルタミン酸トランスポーターのうち、GLASTとGLT-1bがラ氏島に発現していることを、RT-PCRおよび免疫組織化学により確認した。GLASTはα細胞に、GLT-bはα、β、F細胞に発現していた。2.MIN6m9細胞におけるグルタミン酸の輸送活性RI標識したグルタミン酸を用いて、グルタミン酸の輸送活性を測定した。Na^+があることは確認できたが、阻害剤の挙動が既報告のものとは異なっていた。現在、別の測定系を検討中である。3.GLASTのKOマウスの作製および解析東京医科歯科大学の田中光一先生より供与されたマウスを交配し、GLASTのKOマウスを得ることに成功した。GLAST遺伝子を発現していないことは確認できたが、免疫組織化学的にはまだ良好な結果が得られていない。現在、良いプローブを検討中である。4.VGLUT1のKOマウスの作製および解析ラ氏島におけるグルタミン酸シグナリングの入力系を解析するために、VGLUT1のKOマウスについても研究を進めている。カリフォルニア大学のEdwards先生より供与されたマウスを交配し、VGLUT1のKOマウスを得ることに成功した。KOマウスにおいて、ラ氏島のVGLUT1が発現していないことを、免疫組織化学により確認した。今後、KOマウスを用いて、より詳細にグルタミン酸の血糖調節機能を解析していく予定である。1.GLASTのKOマウスの作製および解析東京医科歯科大学の田中光一先生より供与されたマウスを交配し、GLASTのKOマウスを得ることに成功した。GLASTKOマウスのゲノム上のGLASTの配列の一部が欠損していることは確認できたが、GLAST遺伝子およびタンパク質が発現していないことは確認できていない。現在、さまざまな方向から確認を行おうとしている段階である。2.VGLUT1のKOマウスの作製および解析膵臓ランゲルハンス氏島(ラ氏島)におけるグルタミン酸シグナリングの入力系を解析するために、VGLUT1のKOマウスについても研究を進めている。カリフォルニア大学のR.Edwards先生より供与されたマウスを交配し、VGLUT1のKOマウスを得ることに成功した。さらにVGLUT1 KOマウスにおいて、脳およびラ氏島のVGLUT1が発現していないことを、免疫組織化学により確認した。3.破骨細胞におけるVGLUT1の発現と機能膵臓ランゲルハンス氏島だけではなく、破骨細胞においても、グルタミン酸作動系が機能していることを明らかにした。VGLUT1は破骨細胞のトランスサイトーシス小胞に発現しており、骨分解物とともに細胞外に分泌される。分泌されたグルタミン酸は、細胞表面の代謝型グルタミン酸受容体を介して、骨分解を抑制することが明らかとなった。さらに、VGLUT1 KOマウスは骨粗鬆症を発症しており、生体レベルで骨におけるグルタミン酸シグナリングが重要であることがわかった。膵臓ランゲルハンス氏島はVGLUT

1だけでなく2も発現しているため、実験の対象には適さなかった。そこでVGLUT1のみを発現している破骨細胞について解析したところ、VGLUT1ノックアウトマウスは骨粗鬆症を発症していることがわかった。少なくとも骨においてグルタミン酸シグナリングに意義があることが示されたことで、今回解析不可能であった膵ラ氏島などの他の組織においても、生体内で重要な調節機構と働いていると考えている。(2)好中球におけるグルタミン酸シグナリングの解析VGLUT1ノックアウトマウスを用いて生理的意義を調べる新たな対象として、好中球を見いだした。以前に好中球がグルタミン酸を放出するという報告があったからである。まず、ヒトの好中球にVGLUT1が発現しており、2は発現していないことを明らかにした。そこでVGLUT1ノックアウトマウスを適用できると考え、マウスにもVGLUT1が発現していることを確認した。今後はVGLUT1の好中球での細胞内局在を調べ、グルタミン酸シグナリングの機能を明らかにし、ノックアウトマウスでの生理的意義の解析につなげることが課題である。(3)小胞型ヌクレオチドトランスポーターの同定上記グルタミン酸シグナリングの研究と平行して、未発見であった小胞にATPを輸送するトランスポーターを同定した。ATPは神経のシナプス小胞にも蓄積されており他の神経伝達物質と同様、小胞への濃縮を担うトランスポーターが存在していると考えられているが、その分子実体は不明であった。VGLUTと同じアニオントランスポーターファミリーに属する新規タンパク質がそれらを担っていることを明らかにした。