hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮体癌時系列検体を用いた黄体ホルモン治療抵抗性・再発を規定する遺伝子変異の同定

研究の目的は、黄体ホルモン療法が施行された子宮体癌において、治療前及び治療後感受性または抵抗性となった症例で、経時的なマルチサンプリングによるゲノム・エピゲノム情報のマルチオミックス解析(エクソーム/メチローム/トランスクリプトーム解析)を行い、黄体ホルモン療法下にある子宮体癌の、時間的多様性・空間的多様性(腫瘍内不均一性)を調べ、黄体ホルモン療法における治療感受性・抵抗性および再発を規定する因子を同定し、妊孕性温存療法に貢献することである。このため平成30年度は、平成29年に引き続き、1.検体・臨床情報収集、2.検体調製(DNA/RNA抽出)及び3.マルチオミックス解析を計画し、実施した。その結果を以下に示す。2.検体調製(DNA/RNA抽出): 1.の69例319検体中、15症例61検体のDNA/RNA抽出が終了した。3.マルチオミックス解析: 2.の15症例中6症例17検体のエクソーム、メチローム、トランスクリプトーム解析が終了した。平成30年度研究実施計画として、1.検体・臨床情報収集、2.検体調製(DNA/RNA抽出)及び3.マルチオミックス解析を計画した。以下に各項目に関しての現在までの達成度について記載する。1.検体・臨床情報収集計画:平成29年度に引き続き、検体・臨床情報収集し、目標症例の35例(90検体)。達成度:説明・同意のもとに黄体ホルモン療法が施行された69例319検体(腫瘍部207検体、正常部112検体)を収集した。全症例で臨床情報収集が終了した。評価:(1)当初の計画以上に進展している2.検体調製:マルチオミックス解析用にDNA/RNAを抽出する。黄体ホルモン療法施行目標症例の35例(90検体)のDNA/RNAの抽出を予定し、15症例61検体のDNA/RNA抽出が終了した。(評価:(2)おおむね予定通り)3.マルチオミックス解析(エクソーム/メチローム/トランスクリプトーム解析)目標症例の35例(90検体)を予定し6症例17検体のエクソーム、メチローム、トランスクリプトーム解析を行い、SNV(一塩基変異)、Indel(挿入欠失)、CNV(コピー数異常)、SV(構造変異)、メチル化、mRNA情報が得られた。(評価:(3)やや遅れている。)平成31年(令和元年)度計画は当初の研究計画通り以下のように行う。1.平成30年度までに、目標症例の35例(90検体)を上回る69例319検体(腫瘍部207検体、正常部112検体)の検体・臨床情報の収集が終了した。その中より、DNA/RNAの質が良い検体を抽出し、最終目標症例の35例(90検体)のDNA/RNAを抽出とマルチオミックス解析を進める。2.マルチオミックス解析の結果に基づき、以下の情報解析・統合的解析を行う。a.がん細胞が、プロゲステロンの選択圧下に抵抗性を獲得し、クローンを拡大する機序を解明する目的で、クローン進化の動的モデリングとシミュレーションを行う。b.動的ネットワーク解析ならびにクローン進化のモデリングとシミュレーション解析結果について、オミックス解析結果により実証する。c.The Cancer Genome Atlas等、公開されている子宮体部類内膜腺がんの統合的ゲノム解析データベースを利用し、同定した遺伝子変異について実証する。3.統合解析:情報解析で得られた結果と臨床情報を統合的に解析し、治療感受性・抵抗性および再発を規定する因子を同定する。また、腫瘍の時間的多様性・空間的多様性をマルチオミックスデータで解析することにより、既存の方法では同定できなかったプロゲステロン・エストロゲンのシグナル経路と、子宮体部悪性腫瘍において重要なシグナル経路の動的ネットワーク解析を行う。このため平成29年度研究実施計画として、a.検体・臨床情報収集、b.検体調製(DNA/RNA抽出)及びc.マルチオミックス解析を計画し、実施した。b.検体調製(DNA/RNA抽出): aの57例201検体中、13症例33検体のDNA/RNA抽出が終了した。c.マルチオミックス解析: bの13症例中6症例17検体のエクソーム,メチローム,トランスクリプトーム解析が終了した。平成29年度研究実施計画として、a.検体・臨床情報収集、b.検体調製(DNA/RNA抽出)及びc.マルチオミックス解析を計画した。以下に現在までの達成度について記載する。a.検体・臨床情報収集:平成29年度目標15症例・40検体:説明・同意のもとに黄体ホルモン療法が施行された57例201検体(腫瘍部144検体、正常部57検体)を収集した。全症例で臨床情報収集が終了した(評価:予定通り)b.検体調製:マルチオミックス解析用にDNA/RNAを抽出する。

:黄体ホルモン療法施行15症例40検体(治療前15検体・治療後抵抗性群5検体・感受性群10検体・経過観察中再発あり5検体・再発なし5検体)のDNA/RNAの抽出を予定し、13症例33検体のDNA/RNA抽出が終了した。(評価:おおむね予定通り)c.マルチオミックス解析(エクソーム/メチローム/トランスクリプトーム解析):6症例17検体のエクソーム、メチローム、トランスクリプトーム解析を行い、SNV(一塩基変異)、Indel(挿入欠失)、CNV(コピー数異常)、SV(構造変異)、メチル化、mRNA情報が得られた。(評価:おおむね予定通り)研究の目的は、黄体ホルモン療法が施行された子宮体癌において、治療前及び治療後感受性または抵抗性となった症例で、経時的なマルチサンプリングによるゲノム・エピゲノム情報のマルチオミックス解析(エクソーム/メチローム/トランスクリプトーム解析)を行い、黄体ホルモン療法下にある子宮体癌の、時間的多様性・空間的多様性(腫瘍内不均一性)を調べ、黄体ホルモン療法における治療感受性・抵抗性および再発を規定する因子を同定し、妊孕性温存療法に貢献することである。このため平成30年度は、平成29年に引き続き、1.検体・臨床情報収集、2.検体調製(DNA/RNA抽出)及び3.マルチオミックス解析を計画し、実施した。その結果を以下に示す。2.検体調製(DNA/RNA抽出): 1.の69例319検体中、15症例61検体のDNA/RNA抽出が終了した。3.マルチオミックス解析: 2.の15症例中6症例17検体のエクソーム、メチローム、トランスクリプトーム解析が終了した。平成30年度研究実施計画として、1.検体・臨床情報収集、2.検体調製(DNA/RNA抽出)及び3.マルチオミックス解析を計画した。以下に各項目に関しての現在までの達成度について記載する。1.検体・臨床情報収集計画:平成29年度に引き続き、検体・臨床情報収集し、目標症例の35例(90検体)。達成度:説明・同意のもとに黄体ホルモン療法が施行された69例319検体(腫瘍部207検体、正常部112検体)を収集した。全症例で臨床情報収集が終了した。評価:(1)当初の計画以上に進展している2.検体調製:マルチオミックス解析用にDNA/RNAを抽出する。黄体ホルモン療法施行目標症例の35例(90検体)のDNA/RNAの抽出を予定し、15症例61検体のDNA/RNA抽出が終了した。(評価:(2)おおむね予定通り)3.マルチオミックス解析(エクソーム/メチローム/トランスクリプトーム解析)目標症例の35例(90検体)を予定し6症例17検体のエクソーム、メチローム、トランスクリプトーム解析を行い、SNV(一塩基変異)、Indel(挿入欠失)、CNV(コピー数異常)、SV(構造変異)、メチル化、mRNA情報が得られた。(評価:(3)やや遅れている。)平成30年度計画は当初の研究計画通り以下のように行う。目標症例の30例(80検体)のDNA/RNAを抽出とマルチオミックス解析を進める。a.検体調製: H29年に引き続き、残りの17症例47検体のDNA/RNAを抽出する。c.マルチオミックス解析: H29年に引き続き、残りの24症例
残存聴力温存を目的とした新規人工内耳モデルの確立

本研究は、モルモットにおいて蝸牛内リンパ電位を記録することにより急性期における人工内耳摸擬電極挿入の影響を検討した。残存聴覚の保存が求められる場合においては人工内耳電極の挿入方向が重要であり、可能なかぎり吸引の使用は最小限にすべきである。また中耳内視鏡時に用いられる曇り止め液(Ultrastop)のモルモット中耳腔への局所投与により、深刻な中耳の炎症がみられた。曇り止め液が中耳に達する可能性がある場合には細心の注意を払わなければならない。人工内耳埋め込みにおいては適応が拡大され、聾耳だけでなく聴力がある程度残存している耳にも行われるようになり、従来以上に内耳操作の慎重さ(ソフト・サージェリー)が求められ、同時に蝸牛操作の限界に対する知識が必要とされる。近年、低侵襲に行われる内視鏡下中耳手術が広く普及し様々な耳科手術に応用されている。人工内耳挿入術においても、低侵襲な操作や良好な視野を必要とすることも多く、内視鏡の利用が必要になる場合も想定される。内視鏡使用においては曇り止めが必要であるが、曇り止め液による中耳、内耳への影響は検討されていない。内視鏡下手術に広く使われる代表的な曇り止め液の一つであるであるUltrastopによる中耳、内耳への影響を調べた。ハートレーモルモットを用い、陰性対照群(生理食塩水)、陽性対照群(ゲンタマイシン)、実験群(Ultrastop)の三郡に分け、ABRを測定後、それぞれの液体を鼓室内に投与した。2週間後にABRを測定し聴力を評価した後、側頭骨を採取し、中耳侵襲の程度を評価しスコア化した。生理食塩水を投与した群は、ABR閾値の変化を示さなかった。曇り止め投与群およびゲンタマイシン投与群は、ABR閾値の有意な上昇を示した。組織学的検討では曇り止め投与群では他の二郡にくらべて明らかな中耳への障害がみられた。モルモットにおいて曇り止め液(Ultrastop)の中耳への局所投与は、中耳に深刻な炎症を引き起こし聴覚障害を引き起こした。曇り止め液が中耳に達する可能性がある場合には細心の注意を払わなければならないということが示唆された。本年は人工内耳疑似電極挿入に対する蝸牛機能の変化について検討を行った。人工内耳挿入術において、ABR等による亜急性期から慢性期にかけての聴力評価は過去にみられるが、急性期における蝸牛機能の変化を検討したものはなく、今回は蝸牛機能への急性期における侵襲を検討した。実験動物としてはハートレーモルモットを用いた。コントロールとして鼓室階に蝸牛開窓のみをした群、鼓室階への蝸牛開窓後に蝸牛リンパ腔を吸引した群、鼓室階への蝸牛開窓後に吸引をせずに人工内耳疑似電極を蝸牛の回転に沿って低侵襲に挿入した群、蝸牛開窓後に吸引をせずに人工内耳疑似電極を基底板・蝸牛軸方向に向かって挿入した群とを比較し、内耳機能を検討した。内耳機能の評価には内リンパ電位(EP)を用いた。また組織学的な検討を加えた。人工内耳疑似電極を基底板・蝸牛軸方向に向かって挿入した群では、組織学的に明らかな基底版への損傷はみられないものの、コントロール群と比べ有意にEPの低下がみられた。鼓室階の吸引ではEPの低下はみられなかったが、聴力温存を目的とした人工内耳の電極挿入については、より侵襲の少ない慎重な挿入が求められることが示唆された。当初計画していた、鼓室階侵襲による蝸牛機能変化を検討することができた。今後は、鼓室階および前庭階開放後の音響・振動による蝸牛機能の変化を検討する。また、是までの検討をふまえ、様々な条件下での蝸牛保護物質による蝸牛機能の保存についての検討を行う。次年度使用額は、本年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
ハンセン病患者の老年痴呆発症頻度を制御する因子の解析

高齢ハンセン病患者で痴呆発症頻度が低いという疫学的報告を受けて、研究協力者らは神経病理学的に老人斑、神経細胞死、神経原線維変化の動向を明らかにし、我々はアルツハイマー病発症の危険因子であるアポリポプロテインEε4遺伝子の頻度が、痴呆が無いハンセン病患者において高いことを発見した。これらの結果よりハンセン病患者には独自の脳の老年性変化が存在すると結論し、痴呆発症を制御している未知のハンセン病由来因子の解析を行った。これまでに、患者が長期にわたり服用しているダプソン等の治療薬は、ハンセン病患者の痴呆発症頻度に何ら影響を与えないことを我々は突き止めた。同時にハンセン病治療薬は、ベータ・アミロイドによる神経細胞毒性を減弱する効果が無いことも、細胞培養系を用いて明らかにした。またapo E intron1enhancer element遺伝子頻度は、ハンセン病患者の痴呆発症制御に何ら関わらない一方、apo E gene transcriptional regulatoryregion(apoE-491A/T,-219G/T)遺伝子多型は対照群との差を認め、apoEの転写調節領域の多型により生ずる転写活性の個人差がハンセン病患者の痴呆発症の制御に関与している可能性を見出した。また、以下の研究が継続中である。1、ハンセンの原因菌であるMycobacterium leprae(M.leprae)はグリア細胞に特異的感染する。感染グリア細胞由来因子とハンセン病の痴呆発症を制御の関連を検討するにあたり、感染培養シュワン細胞においてサイトカイン発現動態の解析を行った。2.M.leprae感染グリア細胞(シュワン細胞、オリゴデンドロサイト)由来因子、またM.leprae特異的膜脂質成分による作用が、アルミロイド蛋白による神経細胞のアポトーシス、細胞毒性を減弱する効果を見いだした。高齢ハンセン病患者において痴呆発症頻度が低いことが示されている。ハンセン病患者の痴呆発症頻度を減少させる因子を明らかにすることで、その因子によるアルツハイマー病の予防・治療への応用が期待できる。そこで、ハンセン病患者において痴呆発症を制御する機構を解析した。その結果、ベータ・アミロイドの脳への沈着が、対照に比べ低いという病理学的所見を得た。ところが、タウタンパクは痴呆と無関係に多数沈着していた。アルツハイマー病発症の危険因子であるアポリポプロテインEε4遺伝子の頻度が、痴呆が無いハンセン病患者において高いことを発見した。α1アンチキモトリプシンならびにプレセニリン1遺伝子頻度は、ハンセン病患者の痴呆発症の制御に、何ら関わらないことを明らかにした。他の要因として、ハンセン病治療薬として用いられるダプソンが中枢神経へ移行、その抗炎症作用による脳代謝の変化が考えられる。しかしながら、患者が長期にわたり服用している治療薬は、ハンセン病患者の痴呆発症頻度に何ら影響を与えないことを我々は突き止めた。ハンセン病患者の痴呆発症を制御するもう一つの要因として、ハンセン病の原因菌であるらい菌の中枢神経感染が挙げられる。これまで、ハンセン病患者においてらい菌の中枢神経への移行は確認されていなかったが、我々は、感染マウス大脳において、らい菌遺伝子の存在を、遺伝子増幅法により証明した。ハンセン病患者の痴呆発症頻度を減少させる因子を明らかにし、その因子によるアルツハイマー病の予防・治療への応用を目的に、ハンセン病患者において痴呆発症を制御する機構の解析を行っている。

これまでに、患者が長期にわたり服用しているダプソン等の治療薬は、ハンセン病患者の痴呆発症頻度に何ら影響を与えないことを我々は突き止めた。同時にハンセン病治療薬は、ベータ・アミロイドによる神経細胞毒性を減弱する効果が無いことも、細胞培養系を用いて明らかにした。また、アルツハイマー病発症の危険因子であるアポリポプロテインE_ε4遺伝子の頻度が、痴呆が無いハンセン病患者において高いことを発見した。本年度は、アポリポプロテインE4の危険因子としての作用に影響を与えるとして報告されているapo Eintron 1 enhancer element遺伝子(IE1)、apo E genetranscriptional regulatoryregion(apoE-491A/T,-219G/T)について、ハンセン病患者における遺伝子多型頻度を解析した。その結果、IE1遺伝子頻度は、ハンセン病患者の痴呆発症の制御に、何ら関わらないことが判明した。一方、apoE-491A/T,-219G/T遺伝子多型は対照群との差を認め、apoEの転写調節領域の多型により生ずる転写活性の個体差がハンセン病患者の痴呆発症の制御に関与している可能性が示唆された。詳細については、原著論文にて発表予定である。高齢ハンセン病患者で痴呆発症頻度が低いという疫学的報告を受けて、研究協力者らは神経病理学的に老人斑、神経細胞死、神経原線維変化の動向を明らかにし、我々はアルツハイマー病発症の危険因子であるアポリポプロテインEε4遺伝子の頻度が、痴呆が無いハンセン病患者において高いことを発見した。これらの結果よりハンセン病患者には独自の脳の老年性変化が存在すると結論し、痴呆発症を制御している未知のハンセン病由来因子の解析を行った。同時にハンセン病治療薬は、べータ・アミロイドによる神経細胞毒性を減弱する効果が無いことも、細胞培養系を用いて明らかにした。また、apo E intronlenhancer element遺伝子頻度は、ハンセン病患者の痴呆発症制御に何ら関わらない一方、apo E gene transcriptional regulatoryregion(apoE-491A/T,-219G/T)遺伝子多型は対照群との差を認め、apoEの転写調節領域の多型により生ずる転写活性の個体差がハンセン病患者の痴呆発症の制御に関与している可能性を見いだした。本年度は、以下の成果を得た。1、ハンセンの原因菌であるMycobacterium leprae(M.leprae)はグリア細胞に特異的に感染する。感染グリア細胞由来因子とハンセン病の痴呆発症を制御の関連を検討するにあたり、感染培養シュワン細胞においてサイトカイン発現動態の解析を行った。2、M.leprae感染グリア細胞(シュワン細胞、オリゴデンドロサイト)
台湾漢人の民間信仰から見る「記憶」と歴史の「馴致」に関する宗教人類学的研究

本研究は、台湾の漢民族社会の民間信仰を事例に、異民族と接触し、あるいは支配された社会的な記憶がいかに生成、伝承、変形されていくのかを、具体的な信仰対象の出現とそれに対する人々の対処、信仰体系や儀礼体系への取り込みといった側面から考察した。台湾は、繰り返し外来政権の統治を受けたが、外来者を信仰対象として組み入れるという事例が少なくない。特に、本研究では、日本人を神に祀るケースを中心として、補足的にオランダ人や中華民国人(蒋介石)を祀る場合も考察した。日本人に関しては研究期間内に40以上の事例を発見し、うちいくつかについては、比較的詳細な聞き取り調査、儀礼への参与観察を行った。本研究は、人間の生が往々にして紛争/戦争や異民族支配、災害(自然災害や人災)等の「暴力」から免れることができないことを出発点として、人々が、そうした経験をいかに「馴致」(自らの生の営みを肯定しうるように経験の総体を再構成すること)していくのかを解き明かすことを目的とする。具体的には、台湾の漢民族社会の民間信仰を事例に、異民族と接触し、あるいは支配された社会的な記憶がいかに生成、伝承,変形されていくのかを、具体的な信仰対象の出現とそれに対する人々の対処、信仰体系や儀礼体系への取り込みといった側面から考察する。「記憶」や「歴史認識」研究では、オーラルヒストリーの収集や文字資料の分析が中心になりがちであるが、本研究では、民間信仰儀礼といった身体化された行為の遂行性により重点を置いて考察する。初年度は、本研究で扱う信仰対象の台湾全体での広がりをとらえるためのジェネラル・サーベイを実施した。特に、日本植民地経験と関係の深い日本人を信仰する廟や関係する土地を現地調査と文献調査によって洗い出した。調査した廟や地点は、全部で28か所である。これらに見られる特徴は、多くが生前、軍人関係者であったという伝承を持つこと(例外は、警察官(義愛公)、日本女性、天皇など)、実在者が死後神格化されたケース(義愛公)や、物的証拠(卒塔婆、名前の入った軍靴など)があって、実在性が担保されているケースもあるが、多くは、実在性は確認されていないことである(ただし、シャーマンの託宣で得られた姓名が、実在者と一致した場合もある)。また、こうした来歴を持つ超自然的存在は、出自が日本人とはされているが、ほぼ台湾の民間信仰の文脈内で神格化されている点も共通していることが確認された。本研究は、人間の生が往々にして紛争/戦争や異民族支配、災害(自然災害や人災)等の「暴力」から免れることができないことを出発点として、人々が、そうした体験をいかに「馴致」(自らの生の営みを肯定しうるように経験の総体を再構成すること)していくのかを解き明かすことを目的としている。具体的には台湾の漢民族社会の民間信仰を事例に、異民族と接触し、あるいは支配された社会的な記憶がいかに生成、伝承、変形されていくのかを、具体的な信仰対象の出現とそれに対する人々の対処、信仰体系や儀礼体系への取り込みといった側面から考察する。「記憶」や「歴史認識」研究ではオーラルヒストリーの収集や文字資料の分析が中心になりがちであるが、本研究では、民間信仰儀礼といった身体化された行為の遂行性にも重点を置いて考察する。今年度は、昨年度に引き続き、日本人が「神」となった事例のジェネラル・サーベイを行った。というのも、調査を始めてみて、当初想定していた以上のケースが発見されたため、全体像をつかむためには、広域調査を続けることが必要と考えられたためである。更に、本テーマを考えるうえで興味深いと考えられる事例を二つほどピックアップして、より深い参与観察調査を開始した。これらのうちの一つは、「神」となった日本人が実在の人物であり、子孫と台湾の信者との間に相互交流が近年活発になっている事例である。他方については、実在の人物であるかどうかの特定ができないものであるが、台湾における特定の「場」の意味の変容に深くかかわっている事例として取り上げている。このほか、並行して、蒋介石が「神」となっている事例についても、広域調査を開始した。蒋介石は、戦後台湾の外から入ってきた統治者であるという点で日本人との共通性を持つものとして比較対象になりうるものと考え、調査を行っている。昨年度から引き続き、台湾の研究協力者である林美容氏(慈済大学)と共同で、「日本神」(日本人が「神」として祭祀されている)の事例のジェネラル・サーベイを継続して行った。これらは順調に進んでいるが、当初予想していた以上の事例が発見されており、今年度内に終えることはできなかった。併せて、外来神として、蒋介石が神として祭祀されている事例の調査も開始することができた。特定の事例についての詳細な調査としては、屏東県の二つの事例を取り上げて行った。うち一つについては、「神」となった日本人が憑依するシャーマンが行う信者向けの儀礼についての調査を共同研究者が行った。またこの「神」には子孫が現存しており、台湾の信者と彼らとの間に往来関係があることが昨年度の聞き取りでわかっていたため、今年度は、この点についても焦点を当てて調査を深めた。以上、調査はおおむね順調に進んでおり、データも蓄積されつつある。

本研究は、人間の生が往々にして紛争/戦争や異民族支配、災害(自然災害や人災)などの「暴力」から逃れることができないことを出発点として、人々が、そうした体験をいかに「馴致」(自らの生の営みを肯定しうるように経験の総体を再構成すること)していくのかを解き明かすことを目的としている。具体的には、台湾の漢民族社会の民間信仰を事例に、異民族と接触し、あるいは支配された社会的な記憶がいかに生成、伝承、変形されていくのかを、具体的な信仰対象の出現とそれに対する人々の対処、信仰体系や儀礼体系への取り込みといった側面から考察する。「記憶」や「歴史認識」研究ではオーラルヒストリーの収集や文字史料の分析が中心になりがちであるが、本研究では、民間信仰儀礼といった身体化された行為の遂行性にも重点を置いて考察する。今年度は、昨年度に続き、日本人が「神」となった事例のジェネラル・サーベイを続行した。更に昨年度から特に注目している2つの廟の事例についての参与観察をより重点的に行った。このうちの1つについては、「神」となった日本人(しかも複数)が実在者であるだけではなく、その子孫たちが日本に現存している。特に注目すべき点は、その「神」のシャーマンとなっている台湾人女性及びその家族(具体的には息子)と日本の子孫たちが、相互に日本と台湾を往来し、交流を深めたり、協働して「神」となった日本人の来歴を様々な史料を掘り起こして確認する作業を行っている点である。また、この「神」の信者も廟の所在地を中心として、台湾南部に広がりを見せている。コアな信者たちは、日本人の「神」と彼らとの間の関係性の「物語」を日本による台湾当地の歴史のみならず中国史の文脈の中に埋め込んで構築している点なども調査から見えてきている。引き続き、台湾の研究協力者である林美容氏(慈済大学)と共同で「日本神」(日本人が「神」として寺廟に祭祀されている)の事例のジェネラル・サーベイを継続し、現在代表者が知りえている限りの台湾の廟の9割方の訪問を終えた。代表者の個人的な事情から、2016年9月の台湾での現地調査が行えなかったが、その分を3月の調査で補った。特定の事例についての詳細な調査としては、子孫が存在している「神」のシャーマン及びその家族が日本を訪問して、子孫と会い、またシャーマンが霊能を発揮して発見した日本における「神」の墓において、その魂を台湾に改めて勧請する儀礼を行うなどの活動を観察、調査することができた。以上のことから、具体的事例に対する詳細な調査に次第に軸足を移すことが可能になっており、研究はおおむね順調に進んでいると言える。本研究は、人間の生が往々にして紛争/戦争や異民族支配、災害(自然災害や人災)などの「暴力」から免れることができないことを出発点として、人々が、そうした体験をいかに「馴致」(自らの生の営みを肯定しうるように経験の総体を再構成すること)していくのかを解き明かすことを目的とした。具体的には、台湾の漢民族社会の民間信仰を事例に、異民族と接触し、あるいは支配された社会的な記憶がいかに生成、伝承、変形されていくのかを、具体的な信仰対象の出現とそれに対する人々の対処、信仰体系や儀礼体系への取り込みといった側面から考察した。「記憶」や「歴史認識」研究ではオーラルヒストリーの収集や文字史料の分析が中心になりがちであるが、本研究では、民間信仰儀礼といった身体化された行為の遂行性にも重点を置いて考察した。今年度は最終年度であるため、研究のまとめを進めた。ただ、本研究では、日本人を「神」として祀る廟を網羅的に洗い出し、比較しながらその特徴をつかむという目的を持っていたが、研究を進めるにつれて、新たに事例が次々と報告されるようになったため、ジェネラルサーベイを年度末まで継続した。
裁判員の判断過程に影響する認知的、および社会的影響に関する研究

裁判員の判断過程に影響し、望ましくないバイアスを生む要因について、模擬裁判員実験を行って検討した。被害者遺族の意見陳述や遺体写真などがネガティブな感情を喚起し、有罪判断を増加させること、一方、合理的な思考を行う傾向が強いものは、ネガティブ感情を喚起されることが少なく、有罪無罪の判断が影響を受けにくいことが示された。丁寧な説示を与え、合理的な判断を促し、熟考の時間を十分にとることによって、上記の影響を除去できる可能性も示された。しかし合理的な判断を促すことにより、逆に不合理な判断を誘発する可能性や、過剰に感情を制御してしまう可能性もあり、さらなる実験心理学的検討の必要性が示された。本研究においては、初年度の計画として【1】文献研究、裁判関係者、法律学者に対するヒアリング、一般市民に対する質問紙調査を通して、裁判員の判断に影響を与えると考えられる要因の洗い出しを行い、模擬裁判員実験の実験計画の決定などを行いつつ、これと並行して【2】前述の実験とは別の模擬裁判員実験を行う計画であった。【1】に関しては、裁判員制度について興味を持ち、ある程度の知識を有している一般の市民に対し、インターネットを利用した質問紙調査を行い、どのようなことが裁判員の適切な判断を妨げ、判断を歪めると考えられるかについての意見を集めた。212名分のデータを収集したが、主な質問項目は文章による記述回答であり、現在分析中である。分析結果が出るまでにはもう少し時間がかかりそうであるが、感情に流されることと、事件に関するマスメディアによる報道が裁判員の判断を歪める、と考えている回答者がかなりの割合存在するようである。【2】に関しては、実験材料となる模擬裁判ビデオの作成に時間がかかってしまい、実際にデータを集めるまでにはいたらなかった。模擬裁判ビデオについては、殺人事件において、被告側が正当防衛を主張し、それが認められるかが争点となっている事案を、現実の事件をベースに手を加えて作成した。基本となるバージョンと、細かい条件を調整するための証人尋問の部分などを完成し、予備実験を行い、なるべく有罪/無罪の判断が分かれるような材料を作成する準備が完了した。本研究では、1.裁判関係者に対するインタビューなどを通しての、裁判員の判断に影響を与えると考えられる要因の洗い出し、2.模擬裁判員実験を通しての裁判員の判断に関する心理学的検討、3.これらの成果の法実務への応用、の3つの段階からなるサイクルを複数回すことによって研究を進めている。本年度は、まず第1段階の研究として、元判事1名と弁護士6名を対象にインタビュー調査を実施した。その結果以下の点が実験的研究で扱うべき問題点として浮かび上がった。(1)裁判員が、被告人の更生可能性を重視する傾向がある点が、判断にどのように影響するか。(2)裁判員が、自身の個人的経験に照らした判断をする傾向があるのか。あるとしたら、そのことが裁判員裁判の運用においてどのような問題につながるのか。(3)否認事件で有罪と判断された場合に、被告人の否認が量刑判断にどのように影響するのか。裁判官裁判と比べ、大きく影響することはないか。(4)裁判員の中に突出した意見を声高に述べるものが複数いた場合、評議はどのような影響をうけるのか。(5)裁判官の説示の与え方により評議はどのような影響を受けるのか。第2段階の研究として、この結果も受け、約100名の模擬裁判員と17名の模擬裁判官により17の評議体を構成し模擬評議実験を行った。否認事件の模擬裁判ビデオを材料として、間接証拠による立証について具体的で十分な説示を行う条件と、一般的な説示を行う条件を設け、主に各裁判員、および評議体の有罪無罪の判断、その際の各証拠の扱い、および言語データの分析による評議プロセスの分析を行った。その結果、有罪判断の率、各証拠の証明力の評定に条件間で大きな差はみられなかった。説示が評議プロセスに与える影響については、現在分析を行っているところである。第3段階については、2の実験を行った際に研究者、法実務家、一般聴衆を集め、意見交換を行った。手続き二分のされていない日本の裁判員裁判において、裁判員の事実認定判断は、量刑判断のための証拠などによる不適切な影響を受ける可能性がある。我々の研究室で行われた一連の模擬裁判実験による研究からは、被害者遺族の意見陳述が模擬裁判員の有罪無罪判断に影響を与えること、この影響が裁判官による説示などにより、容易には除去できないことが示されてきた。本年度の研究においては、特に審理において被害者遺族の意見陳述に接してからの時間の経過がその影響を減少させるかどうかについて、模擬裁判実験を通して検討した。模擬裁判実験では、被告人の犯人性が争われている架空の事案を用いて、約140名の模擬裁判員に裁判の概要を示し、有罪無罪判断、証拠の証明力の評定、感情の状態などについて質問紙に回答してもらった。その際、被害者遺族の意見陳述の有無、審理終了(意見陳述への接触)から裁判員としての判断までの時間経過(直後、あるいは1時間後)、判断時に審理の際の自身の感情を振り返るかどうか、などを操作した。実験の結果、実験条件による有罪無罪の判断率、被告人・被害者に対する感情、全体的なネガティブ感情、量刑判断における違いは見られなかった。すなわち被害者遺族の意見陳述も、時間の経過も、模擬裁判員の感情や事実認定判断に影響を与えなかった。

ただし、意見陳述の効果が見られなかったのは、裁判概要内で示された殺害の状況の記述などがネガティブ感情を引き起こし、意見陳述の効果を覆い隠してしまったためかもしれない。そうであれば、1時間程度の遅延は感情喚起による有罪無罪判断の歪みに対して、これを除去、あるいは減少する効果を持たないことになる。逆に、この実験状況においては、被害者遺族の意見陳述は裁判員の感情や事実認定判断に不適切な影響を与えないことを示す結果かもしれない。これらの可能性については引き続き検討する予定である。手続き二分のされていない日本の裁判員裁判において、裁判員は有罪無罪判断などの事実認定を行う前にもっぱら量刑判断に用いられるべきさまざまな情報に触れる。これらの中には、触れる人に怒り、悲しみ、嫌悪などのネガティブな感情を喚起させる情報が含まれることが多い。本研究では、このような情報の一つである被害者遺族の意見陳述が、裁判員にネガティブ感情を喚起し、有罪判断を増加させる可能性について検討した。我々のこれまでの研究は、模擬裁判実験に裁判員の役で参加した被験者に、このことが実際に起こることを示した。一方で、模擬裁判員に十分な説示が与えられた場合には、感情の喚起や有罪判断の増加が生じないことも示してきた。本研究では、皮膚電気反射などの生理指標を用いることで、被験者の報告に頼らずに感情の喚起をモニターし、説示がネガティブ感情の喚起やそれによる有罪判断の増加を抑える効果について検討した。被験者は、刑事裁判の原則についての説示や意見陳述を有罪無罪判断には用いてはならないことなどについての説示を受けたのちに、殺人事件の裁判の概要を視聴した。被告人は無実を主張しており、提示された証拠は、すべて間接証拠で、被告人の有罪を十分に証拠付けるものはなかった。被験者の半数には被害者遺族の意見陳述が示された。ついで被験者は、有罪無罪の判断などの裁判員としての判断を求められ、さらに感情状態などについての質問紙に回答した。この間被験者は、プローブを装着し、皮膚電気反射(GSR)、脈波が計測され、さらに赤外線カメラによって顔の表面温度が測定された。各生理指標には、犯行(ペティナイフによる刺殺)の記述や被害者遺族の意見陳述など感情の喚起が予想されるタイミングにおける変化は見られなかった。また感情状態の質問紙や有罪判断率に意見陳述の有無による相違は見られなかった。これらにより、説示の効果が確認された。裁判員の判断過程に影響し、望ましくないバイアスを生む要因について、模擬裁判員実験を行って検討した。被害者遺族の意見陳述や遺体写真などがネガティブな感情を喚起し、有罪判断を増加させること、一方、合理的な思考を行う傾向が強いものは、ネガティブ感情を喚起されることが少なく、有罪無罪の判断が影響を受けにくいことが示された。丁寧な説示を与え、合理的な判断を促し、熟考の時間を十分にとることによって、上記の影響を除去できる可能性も示された。しかし合理的な判断を促すことにより、逆に不合理な判断を誘発する可能性や、過剰に感情を制御してしまう可能性もあり、さらなる実験心理学的検討の必要性が示された。
肺癌検診用CTの診断支援システムの開発

[1]研究の目的申請者らは,肺癌早期発見システムとして車載型X線CTシステムを提唱した.本研究はその一環として,発生する大量の画像情報を約1桁削減して医師に提示する医師支援システムの開発を行った.具体的には下記2方式の研究を行った.(2)30枚/患者のCT断面像のうち,肺癌候補の有無を計算機が自動認識し,候補ありと判定された断面(真の肺癌と,疑わしき正常例を若干含む)のみを医師に呈示する方式の研究.[2]MIP法関係MIP法関係の主課題は,肺野領域を正確に抽出することである.そこで肺野抽出を粗決定と精密決定の2段階方式で行い,前者は主としてしきい値処理方式を,後者は主としてMathematical morphologyにおけるDilation,Erosion演算および新規開発のSplit-Quoit方式を採用した.この方式を5例の肺癌患者を含68症例に適用して良好な結果を得た.ただし,肺癌以外の一部病巣を肺野領域外とみなす傾向が認められたため,さらに追加開発を行った.すなわち,あらかじめ肺野領域,助骨などのモデル情報を計算機内に内在させ,これと入力画像の対応部位との関係を調べることにより肺野領域を粗抽出し,その周辺でsnake処理により肺野部を精密決定する手法を開発した.[3]自動認識法関係肺癌候補領域の自動抽出アルゴリズムには,申請者が新たに開発した2次元Quoit(輪投げ)フィルタを用いた.このフィルタは,肺癌領域のような独立性陰影部分に選択的に応答する性質を有し,その他の陰影にはほとんど応答しないことを明らかにした.さらにこれを3次元に拡張した3次元Quoitフィルタ方式,およびMIP-2D-Quoit法なる新方式を追加開発した.この結果,68症例,1809スライス断面に対して,医師が見るべき枚数を144枚,全体の8%(1症例に換算して2.1枚)に削減できた.また,この時肺癌症例はすべてこの中に含まれた.[1]研究の目的申請者らは,肺癌早期発見システムとして車載型X線CTシステムを提唱した.本研究はその一環として,発生する大量の画像情報を約1桁削減して医師に提示する医師支援システムの開発を行った.具体的には下記2方式の研究を行った.(2)30枚/患者のCT断面像のうち,肺癌候補の有無を計算機が自動認識し,候補ありと判定された断面(真の肺癌と,疑わしき正常例を若干含む)のみを医師に呈示する方式の研究.[2]MIP法関係MIP法関係の主課題は,肺野領域を正確に抽出することである.そこで肺野抽出を粗決定と精密決定の2段階方式で行い,前者は主としてしきい値処理方式を,後者は主としてMathematical morphologyにおけるDilation,Erosion演算および新規開発のSplit-Quoit方式を採用した.この方式を5例の肺癌患者を含68症例に適用して良好な結果を得た.ただし,肺癌以外の一部病巣を肺野領域外とみなす傾向が認められたため,さらに追加開発を行った.すなわち,あらかじめ肺野領域,助骨などのモデル情報を計算機内に内在させ,これと入力画像の対応部位との関係を調べることにより肺野領域を粗抽出し,その周辺でsnake処理により肺野部を精密決定する手法を開発した.[3]自動認識法関係肺癌候補領域の自動抽出アルゴリズムには,申請者が新たに開発した2次元Quoit(輪投げ)フィルタを用いた.このフィルタは,肺癌領域のような独立性陰影部分に選択的に応答する性質を有し,その他の陰影にはほとんど応答しないことを明らかにした.さらにこれを3次元に拡張した3次元Quoitフィルタ方式,およびMIP-2D-Quoit法なる新方式を追加開発した.この結果,68症例,1809スライス断面に対して,医師が見るべき枚数を144枚,全体の8%(1症例に換算して2.1枚)に削減できた.また,この時肺癌症例はすべてこの中に含まれた.1.MIP形投影表示法の検証と改良1患者あたり30スライス画像から成るデータを7例用いて題記MIP投影表示を行った.その結果,肺野領域以外の情報の混入と,肺野境界に接した病巣の欠落という新たな問題が発生した.そこで肺野領域を精密に自動抽出するアルゴリズムの開発に全力投球し,上記7例に対してはすべて満足のいくMIP像が得られた.本年度は引き続き実験サンプル数を増加させて新アルゴリズムの信頼性を検証する.2.Quoit形病巣候補自動抽出法の検証とQuoitフィルタ3次元化の検討第1項と同一症例の各スライス断面ごとに題記自動抽出を試みた.その結果,目標とする10mmφ以上の癌病巣はすべて抽出したが,同時に大量の血管陰影を誤抽出した.そこでQuoit処理を3次元に拡張するアルゴリズムを開発し,球状の病巣と,同筒状の血管との区別を試みた.その結果,全139断面中から癌病巣7例のすべてと,血管陰影10例を異常候補として抽出した.来年度は引き続き実験サンプル数を増加させて検証を行うと共に,血管の誤抽出をさらに削減するアルゴリズムを追加開発する.3.異常候補周辺の血管走行状態の検出・分析アルゴリズム題記のアルゴリズムを新規に開発した.これにより異常候補の良性,悪性の区別精度を向上させる方向性が見出せたが,このアルゴリズムの信頼性の検証は今後の課題である.1.MIP形投影表示法の検証

肺野境界部,横隔膜境界部,縦隔境界部等に付着する病巣陰影の発生頻度が予想以上に高く,これを見落さないようにするアルゴリズムを追加開発した。具体的には肺野領域を抽出する2段階アルゴリズム(粗決定と精密決定)を新たに開発した。次いで,集団検診(2次検診)の場で撮影された68症例,1809画像という大量症例に適用し,がん病巣5例をすべて正しく認識できることを証明した。ただしがん以外の疾病を見落すケースが多数あり,この点をどう扱うかは今後の課題である。2.Quoit形病巣候補自動抽出法の検証縦隔部近傍の正常血管陰影を病巣と誤認識する率は,Quoitフィルタの3次元化で改良されたもののまだ十分ではなく,新たにMIP-2D-Quoit処理なるアルゴリズムを開発した。次いで,上記1項と同じ大量サンプルにて検証実験を行なったところ,がん病巣5例をすべて正認識し,また正常部の拾いすぎは8%(1809画像中144画像)に止まり,本方式の有効性を実証した。ただ,がん以外の疾病の見落しは1項と同様の傾向にあったった。(1)診断支援アルゴリズムの改良---肺野領域抽出---昨年度に続き,診断支援アルゴリズムの改良を行った.特に,昨年度の実験で問題点として浮上した,肺野領域抽出精度の向上を重点的に行った.アプローチ法として下記3種類を併行開発し,優劣比較を行った.1)モデル情報と最小値投影法を用いた方法2)モデル情報と肺野部骨情報自動抽出法を用いた方法この結果,1)と2)はほぼ同一の精度を実現したが,アルゴリズム的には1)の方が簡易である,3)はこの手法単独では大きなミスを起こすことがあるが,その危険を除去してやれば抽出精度は良好,という結論を得た.したがって,最終的には1)と3)を結合した方式が最も良いことが判明した.(2)実用化に向けての問題点の整理実用化に向けての問題点を整理した.また開発したソフトを整理,モジュール化し,今後の臨床評価試験を行うベースを作成した.(3)成果報告書の作成3年間の研究成果を整理し,報告書を作成した.
ＰＥＴ性能評価法に基づいた３Ｄ－ＰＥＴにおける定量値施設間比較校正法の研究

PETの半定量値であるSUVは施設間で異なるとされている。それを確かめるために「がんFDG撮像法ガイドライン2試験」を用いてPETの施設間評価を行った。その実験のまえに大幅な実験短縮の短縮のために研究を行った。それらを踏まえたうえで数施設に「がんFDG撮像法ガイドライン2試験」の実験依頼を行いSUV値を集めた。臨床でのSUV値は最大値と平均値を同時に評価する。本研究の結果ではSUV値を指標として施設間を比較するためにはその平均値とファントムインサート球の大きさ、さらにPETの収集時間が重要ということになった。それはSUV最大値は画像再構成条件によって変わる可能性があるためである。本研究の目的は1PET性能評価法の短縮研究2PET装置の性能評価の項目、試験回数の検討3PET定量値評価ファントムの作製からなっている。1の短縮研究においては昨年度報告済みである。2の性能評価項目と試験回数の検討については本来、PETの性能評価のためには「FDG-PET検査における撮像技術に関するガイドライン」のすべての項目が必要となる。そこではPETの基本性能からソフトウェアに関する項目までPET装置の性能評価に関する項目が網羅されているが、PETユーザがすべてこれらの項目をこなすことは非常に困難である。またこれらの項目は直接PET臨床定量値の評価に影響を与えないことが試験回数の決定を困難にしている。また施設により撮像法ガイドラインのすべての項目データを取り出すことが出来ない場合もある。そのためPET性能評価の測定はその施設がデータを容易に取り出せる項目の選択が必要である。試験回数は正確にPET装置の性能が維持されているかを確認するために必要であるが、装置が経年変化により劣化してきている場合には特に重要と考えられる。項目は空間分解能、絶対感度、不均一性、「がんFDG-PET/CT撮像法ガイドライン第二試験」、脳ホフマンファントムとした。これらをもとに各PET施設の性能を比較実験する。基礎実験としてPETファントムの基準濃度の変化が性能評価に与える影響とNEMA IEC Bodyファントムの球体インサートのSUVの変化を測定した。これはNEMA IEC Bodyファントムを実験媒体として使用する場合の実験の精度をより高めるために必要となったものである。3の定量評価ファントムは現在検討中である。これはPET装置のレンジがPET濃度と直線性を持っていることが一つの条件となるためこれらを考慮したファントムの作成が必要となる。最終年度は前年度から引き続きの1PET性能の施設間比較の実験、さらに2密封線源を使用してのPET性能評価の実施と3定量評価ファントムを作製した。1PET性能の施設間比較は臨床を主としている施設で実施した。項目は「がんFDG撮像法ガイドライン第2試験」、空間分解能ファントム、ブレインホフマンファントムである。2の密封線源を使用してのPETの性能評価では部分容積効果を測定するために、球形を模して円形状に線源を移動させて測定した。しかし部分容積効果の評価までは至らなかった。これは点線源を面または球に変換して測定するための点線源の移動距離、時間がPET性能評価に影響を与えるためと考えられる。さらに対軸方向までを検討し最適な測定条件を今後も探る必要がある。3定量評価ファントムの作製はホット部、コールド部、空気と直径の異なるインサートを作製しNEMAIEC BODYファントム内に挿入し測定した。結果は現在の画像再構成条件ではホット部において腫瘍直径5mmの評価は困難であったがRI濃度の条件とホット部コールド部の詳細なSUV値を検討することができた。研究機関全体を通して、施設間校正を目的としたファントム実験はその周知徹底と実験精度の向上に貢献し、実験時の被ばくを減少させた。さらにFDGデリバリー施設を含めた地域のSUV値を得たことはPET半定量値の共有化の可能性を示唆する。密封線源の性能評価は、液体ファントムと同様な結果は得られなかったが、インサート球のみの密封線源の作製の可能性を示唆する。また定量評価ファントムはPETの定量性の精度の確定法が定まっていない問題点を明確にした。それらの点で本研究のファントムによる施設間校正、密封線源でのPET性能評価、定量値評価ファントムの作製は基礎から臨床までを網羅する有意義なものとなり、さらに定量性の精度を担保するためのPETの性能評価方法について新たな道筋を作り出すことができた。本研究の目的は(1)PET性能評価試験の短縮研究(2)PET装置性能評価の項目,試験回数の検討(3)PET定量値評価ファントムの作成からなる.(1)の短縮研究においては,NEMA IECBODYファントムにおける線源調製の時間短縮の方法と「がんFDG撮像法ガイドライン」の線源調整法と推奨法が異なることによるデータの違いを検討した.時間短縮法に関してはファントムへのホット球の乾燥していない場合においてのRIの入れ替え回数を検討した.

その結果直径10mm球では:2回,13mm:2回,17mm:1回,22-37mm:0回のRI溶液をを入れ替えることで球の濃度が希釈されず6個の球全体が誤差1%以内になると確認された.これは通常球の線源調整を行う場合は球以外のファントム全体にRIが封入されているため多くの被ばくを伴う.実験精度を上げるため入れ替え回数は多くする必要があるがむやみに回数を増やすと被ばく量が多くなる.そこで回数を特定することで線源調製に係わる時間と被ばく量を軽減できた.次にがんFDG撮像法ガイドラインの線源推奨値(BG比4.00倍)と推奨実験法(BG比4.08倍)の値の違いがPET性能評価の結果に及ぼす影響について検討した.臨床条件のデータ収集では,推奨実験法で10mm球を確認できたが線源推奨値では確認されない事例も見られた.30分のデータ収集では10mm球は両者とも確認された.37mm球を1.0とした場合,推奨実験法では0.40-0.50倍,線源推奨値では0.36-0.49倍の値となった.結果両者の値に有意差は無かった.結論としてBGとホット球の濃度差は視認性に影響を与えるが部分容積効果の評価には影響を与えないことが確認された.昨年度までに作製した基準と測定項目に従い、他のPET施設に測定を依頼し実験を行った。項目は空間分解能、絶対感度、不均一性、「がんFDG-PET/CT撮像法ガイドライン第二試験」、脳ホフマンファントムである。これらの項目はどのPET装置においてもユーザが測定でき、データの取り出しも可能であるためメーカを介する必要がなく、ユーザ自身がPET装置の状態を把握出来るものとなっている。ただし各項目には厳しい条件が定められている。通常はこれらの条件を探すのに大変苦慮する。理由は撮像法ガイドラインの条件に一致させることが困難なものも含まれているためである。またガイドラインに従った厳しい条件で行ったとしてもユーザの違いがPET性能評価に与える影響を完全に取り去ることは出来ない。そのためそれらの条件を可能な限りガイドラインに準じ、PET性能評価実験を実施するためにFDGの使用量を条件として設定した。結果は解析中である。これによりある程度他の施設の患者の定量値を自分の施設データとして把握することが可能となる。現在はFDGを使用した実験はいくつかの施設を残すのみとなっている。他に密封線源のPET性能評価用の条件を決定することと、定量評価ファントムの作製が今後の研究の中心となる。1)PET性能評価試験の短縮法の研究において,我々はNEMAファントムを用い,定期的にPET性能評価を行ってきた.実験を通じて多施設で実験を幅広く利用できるようにするために, PET性能評価法の測定順と測定基準を変更し,最適な条件の検討を行った.このことでFDG_185 MBq以内,5-6時間以内にPET性能評価試験を線源調整も含め終了する方法を確立した.
電場下におけるイオン液体中の金属イオン溶媒和構造の解明

ルイス塩基性カチオンからなるイオン液体中におけるリチウムイオンの溶媒和構造を種々の原子核のNMR化学シフト測定により調べた。イオン液体溶液中におけるリチウムイオンはイオン液体構成アニオンとルイス塩基性カチオンの両方と相互作用すること見出した。また、イオン液体中におけるリチウムイオンの縦緩和時間と自己拡散係数を決定した。分子間相互作用の観点からリチウムイオンのダイナミクスについて考察した。電場下における溶液構造を分子レベルで明らかにすることはリチウムイオン二次電池など蓄電池用電解質溶液の開発において極めて重要である。しかし、これまでに電場下の溶液構造を調べた研究報告例はほとんどない。本研究では、電場下や非電場下におけるイオン液体中の金属イオン溶媒和構造やダイナミクスを明らかにすることを目的としている。本年度は、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムをカチオンとするイオン液体([C2mim][TFSA])を溶媒とするLiTFSA溶液のLi+溶媒和構造やダイナミクスに対する水の溶解効果について検討した。水は低い電位で電気分解を起こすため、非水系電池用電解液にとって重要な不純物の一つである。各核種のNMR化学シフト、7Li核の縦緩和時間、各イオン種の自己拡散係数の結果から、イオン液体中では水はドメイン構造を形成することがわかった。また、水が溶解したイオン液体中のLi+はLi+ー水分子間相互作用により水のドメイン領域にあり、水溶液に類似したダイナミクス機構を示すことが明らかとなった。この結果は、非水系電解液用溶媒の設計において重要な知見である。この研究結果については、論文投稿し、既に掲載された。四電極を組み込んだセルを試作し、NMR測定を行った。しかし、四電極を組み込んだことによる試料体積の減少や磁場の不均一性により、議論に十分な一次元スペクトルを得ることができなかった。現在、二電極を組み込んだセルの作製に取り組んでいる。本研究では、電場下におけるイオン液体中の金属イオン溶媒和構造を明らかにすることを目的としている。本年度は、1-オクチル-4-アザ-1-アゾニアビシクロ[2.2.2]オクタンをカチオンとするイオン液体([C8dabco][TFSA])に着目し、そのTFSAアニオンのNMR化学シフトを1-オクチル-3-メチルイミダゾリウムをカチオンとしたイオン液体([C8mim][TFSA])の結果と比較した。その結果、[C8dabco][TFSA]のカチオンーアニオン間相互作用は[C8mim][TFSA]より弱いことがわかった。[C8dabco][TFSA]を溶媒とするLiTFSA溶液のNMR化学シフトを測定し、LiTFSA溶解にともなう化学シフト変化を調べ、その結果を[C8mim][TFSA]溶液の結果と比較した。その結果、どちらのイオン液体中でもTFSAアニオンはリチウムイオンと相互作用していることがわかった。また、[C8dabco][TFSA]溶液中のリチウムイオンは[C8dabco]カチオンとも相互作用することが明らかとなった。一方、[C8mim][TFSA]溶液中におけるリチウムイオンーカチオン間相互作用は認められなかった。[C8dabco][TFSA]中におけるリチウムイオンーカチオン間相互作用は[C8dabco]カチオンの高いルイス塩基性に起因していると考えられ、リチウムイオン溶媒和構造がアニオンと同様にカチオンの設計によっても制御できることを示唆している。NaTFSA電解質の調製と電場印加測定セルの作製にも取り組んだ。イオン液体中の金属イオン溶媒和構造やダイナミクスを分子レベルで明らかにすることはリチウムイオン二次電池など蓄電池用電解質溶液の開発において極めて重要である。本研究では、イオン液体中における金属イオン溶媒和構造とダイナミクスの相関を明らかにすることを目的の一つとしている。2013年度までに、1-オクチル-4-アザ-1-アゾニアビシクロ[2.2.2]オクタンをカチオンとするルイス塩基性イオン液体を溶媒としたリチウム電解質溶液のNMR化学シフトを測定し、リチウムイオンはイオン液体構成アニオンとルイス塩基性カチオンの両方と相互作用することを明らかとした。2014年度は、縦緩和時間と自己拡散係数を測定し、前者からリチウムイオンのジャンプ運動を、後者から各イオン種の拡散運動を検討した。その結果、ルイス塩基性イオン液体中におけるリチウムイオンはイオン液体構成アニオンとルイス塩基性カチオンの両方をともなって拡散し、その拡散体の中をリチウムイオンはジャンプしていることがわかった。これは、リチウムイオンのダイナミクスがイオン液体構成アニオンと同様にルイス塩基性カチオンの設計によっても制御できることを示唆している。これらの成果は論文として投稿した。物理化学四電極を組み込んだセルを試作し、NMR測定を行ったが、議論に十分な一次元スペクトルを得ることができなかった。