hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
17-20世紀の東アジアにおける「外国人」の法的地位に関する総合的研究

本科研側の報告者は、貴志俊彦、金鳳珍、松原孝俊、川島真、陳來幸各氏、韓国側は朴明圭、李志英、朴径泰、朴光鉱、ヘレン李、李根寛が報告あるいはコメントをおこない、今後の日韓学術臨力の方針も話し合われた。しかし、12月に計画されていた台湾・国史館の討論会は調整できずに実現できなかった。2.国内研究会・調査:(1)2009年6月13、14日の両日、函館にて本科研最後の合同討論会を実施し、本科研の課題、成果公表の方法が話し合われた。あわせて函館中華会館にて同館長陳上梅氏へのヒアリング、および函館市立図書館にて所蔵資料の合同調査を実施した。(2)2010年1月17日、神奈川大学プランゲ文庫と東アジア研究会との合同開催で、科研メンバーの陳來幸氏による報告「戦後在日華僑についての研究状況」が実施され、在日華僑資料について討議が交わされた。3.成果公開への取り組み:研究論文15本、講演記録2本、資料紹介2本をとりまとめ、平成22年度科研・学術成果公開促進費(学術図書)に応募した。書名は、『変容する国際社会と「外国人」問題-19世紀20世紀の日本・東アジア・東南アジア-』である。*マイクロフィルムのデジタル化および共同利用の方法について継続課題となった。
ボウル型“η９配位子”を持つ低原子価錯体触媒の創出と窒素固定への応用

スマネンを用いるη9配位錯体合成およびそれを用いる窒素固定を目指した。4族のη5メタロセン錯体を還元すれば、スマネンが湾曲したインデン構造を持つためη9配位錯体が得られると考えた。スマネニルアニオンを用いてη5配位の単核および3核スマネニルメタロセン錯体を合成した。得られた単核ジルコノセン錯体の還元と窒素固定を検討した。生成物は同定できなかったが、η9配位錯体形成と窒素固定のための知見が得られた。今年度は、新たにスマネニル配位子を有するチタノセン錯体の合成と昨年度合成したスマネニルジルコノセンジクロリド錯体の還元によるη9型錯体の合成と窒素の還元を検討した。昨年度合成したジルコノセン錯体と同様の方法を用いて、スマネニル配位子を有するチタノセン錯体の合成に取り組んだ。スマネンのモノベンジルアニオンをシクロペンタジエニルチタニウムトリクロリドで処理することにより錯形成を行うと、望む錯体は得られずスマネンのカップリング体が生成することがわかった。そこで、シクロペンタジエニルチタニウムトリクロリドの代わりにシクロペンタジエニルチタニウムトリイソプロポキシドで捕捉することで、対応するチタノセン錯体が生成した。窒素雰囲気下、スマネニル配位子を有するペンタメチルジルコノセンジクロリド錯体をトルエン中、過剰量のナトリウムアマルガムで処理したところ溶液の色が黒茶色へ変化した。生成物の同定を現在検討している。今年度は、昨年度合成したスマネニル配位子を有するジルコノセン錯体の触媒活性を調査するとともに、新たにスマネニル配位子を有するハフノセン錯体の合成と3核錯体の合成を検討した。昨年度合成した2塩化シクロペンタジエニルスマネニルジルコノセンを用いて、メチルアルモキサンの存在下、1-ヘキセンの重合を行った。その結果、スマネニルジルコノセン錯体の触媒活性が示され、ポリ(1-ヘキセン)が得られた。特異な立体選択性は発現しなかった。スマネンのモノベンジルアニオンを3塩化ペンタメチルシクロペンタジエニルハフニウムと反応させることで、2塩化シクロペンタジエニルスマネニルハフニウムを合成した。X線結晶構造解析より、得られた錯体の構造はC2対称性を持ち、2塩化ペンタメチルシクロペンタジエニルジルコニウムド部位がボウル型のスマネンの外側よりペンタハプト配位していることが明らかになった。また、対応するジルコノセン錯体に比べ金属ースマネニル配位子間の結合距離が短いことが明らかになった。3核錯体を合成するために、スマネンのトリベンジルアニオンを対応する3塩化ペンタメチルシクロペンタジエニルジルコニウムあるいはハフニウムで捕捉した。得られたジルコノセン、ハフノセンいずれの錯体においても、1H-NMRにて3核錯体に対応するプロトン比とC3対称性が示されたことから、3核錯体の生成が示唆された。また、ボウルの外側からの配位した錯体の密度汎関数法を用いた分子軌道計算による構造最適化の結果、ペンタハプト型でエキソから3つの金属がスマネニル配位子に配位した錯体が示された。今回得られた結果は、低原子価ハプト9錯体合成およびそれを活用する窒素固定を行うための重要な知見として考えられる。スマネニル配位子を有するペンタハプトジルコノセン錯体の合成に取り組んだ。スマネンを重テトラヒドロフラン溶液中、ブチルリチウムで処理することによりスマネンのモノベンジルアニオンを発生させた。この反応をプロトンNMRにより慎重に追跡しながら、ブチルリチウムを加え、スマネンのモノベンジルアニオンを完全に発生させた。得られたスマネンのモノベンジルアニオンをシクロペンタジエニルジルコニウムトリクロリドで捕捉することで、対応するスマネニル配位子を有するジルコノセンジクロリド錯体を合成した。X線結晶構造解析より、得られた錯体では、シクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド部位がボウル型のスマネンの外側よりペンタハプト配位していることが明らかになった。また、同様の反応をシクロペンタジエニルジルコニウムトリクロリドの代わりにペンタメチルシクロペンタジエニルジルコニウムトリクロリドで行うと、対応するペンタメチルシクロペンタジエニル錯体が得られた。X線結晶構造解析より、得られた錯体でも同様に、ボウル型のスマネンの外側よりペンタメチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド部位がペンタハプト配位していることが明らかになった。スマネニル配位子を有する種々のメタロセン錯体が合成できた。また、窒素の還元も検討している。

当初の計画通り、ペンタハプト型スマネニル配位子を有するシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド錯体を合成し、その構造をX線結晶構造解析により明らかにすることができたため、おおむね順調に進展していると考えている。現在、検討しているジルコノセン錯体の還元によるη9型錯体合成に取り組む。還元剤の選択が鍵になると思われるので幅広く種々の還元剤を試していく。スマネニル錯体を用いた窒素固定を検討する。当初の計画通り、得られたペンタハプト型スマネニル配位子を有するシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド錯体を還元することで、対応するノナハプト型配位錯体の合成を行う。得られた錯体の構造特性を調べる。モデル基質などを用いて、錯体の触媒機能を調査する。さらに、この錯体を用いた触媒的な窒素固定の検討に取り組む。配位子合成および錯体合成のための試薬、それらの実験に必要なガラス器具、消耗品類をはじめとする物品費に使用する。また、国内の学会等における成果発表のための参加登録費や旅費に使用する予定である。
レプチン抵抗性が脊髄損傷の治療に悪影響を与えるメカニズムの解明とその克服法

急性脊髄損傷で中枢神経内の再生阻害因子を克服して良好な機能的再生をさせるためには(1)軸索の再生能力の修飾(2)ミエリン内の阻害因子のブロック(3)グリア瘢痕の形成抑制(4)神経幹細胞などの移植による神経細胞あるいはグリアの補充再生などを組み合わせていく必要がある。我々は、グリア瘢痕の形成抑制が神経幹細胞などの移植による神経細胞あるいはグリアの補充再生と同時に必須であり、そのためには、ミクログリアの活性化の抑制が重要である事に注目して、脳内のミクログリアの老化に伴う活性化の抑制、ミクログリア由来細胞株BV-2細胞に、炎症を引き起こすリポ多糖の作用の抑制について研究をしてきた。我々は急性脊髄損傷に対する初期段階での脊髄再生治療に、下垂体濾胞星細胞を応用し、非開頭法を用いて採取した下垂体組織を腎被膜下移植しこの下垂体組織を脊損部に移植する緊急手術に応用可能な治療方法を開発する基礎研究を行っている。我々は以前に、急性脊髄損傷に対する初期段階での脊髄再生治療に、腎被膜下移植した下垂体濾胞星細胞を脊損部へ移植する実験を行った場合、遺伝性肥満ラットZucker(fa/fa)ではCNTF投与群で成績が不良で、IL-11追加投与群で成績が劇的に改善するのを発見している。我々はレプチン受容体遺伝子異常症を呈する遺伝性肥満ラットZucker(fa/fa)に見出されるレプチンの機能不全を原因とすると思われる濾胞星細胞間のギャップジャンクションの形成不全に対して、レプチン受容体と同様にレセプターの細胞内Box1, 2, 3配列が認められ、機能の重複性が予想される毛様体神経栄養因子(CNTF)を用いて治療する方法について検討し、雄のZucker(fa/fa)ラットにrecombinant rat CNTFを脳室内投与すると濾胞星細胞間のギャップジャンクションの形成が促進される事が分かった。これについては投稿準備中である。さらに、他のファクターでギャップジャンクションの形成不全が改善するかどうかの検索を行っており、それについても発表をしている。急性脊髄損傷に対する初期段階での脊髄再生治療に、下垂体濾胞星細胞を応用し、さらに非開頭法(transsphenoidal approach)を用いて採取した下垂体組織を腎被膜下移植しこれにCNTF, IL-11を皮下に挿入したリザーバーから同時持続投与して細胞移植に適切な状態を得ることの手技的な検討と同時に組織化学的な検討を行っていく予定である。下垂体前葉内において体性幹細胞の一種と考えられているのは下垂体濾胞星細胞と呼ばれている細胞種である。我々は急性脊髄損傷に対する初期段階での脊髄再生治療に、腎被膜下移植した下垂体濾胞星細胞を脊損部へ移植する実験を行った場合、遺伝性肥満ラットZucker(fa/fa)ではCNTF投与群で成績が不良で、IL-11追加投与群で成績が劇的に改善するのを発見した。本研究の目的は、レプチン抵抗性が脊髄損傷の治療に悪影響を与えるメカニズムの解明とその克服法を開発する基礎的研究である。平成27年度実験計画として、電気生理学的手法を用いる利点をさらに確立していった。濾胞星細胞間のギャップジャンクションの成熟度についての検査にはガラス電極を用いた電気生理学的手法を用いた。これは組織が生のままの状態での検査が可能なため、検査済みの組織片についても続く細胞移植に使用可能な点が、組織の固定、化学的な修飾を必要とする免疫組織細胞化学的な手法よりも有用と考えられるからである。現在までに、この下垂体の電気生理学的手法による機能検査はほぼ確実になってきている。一方、下垂体の摘出組織の阻血によるPhの低下(酸性化)による悪影響の検討には、研究分担者の若林の酸感受性イオンチャンネルの研究で用いているノックアウトマウスを流用して検討に入っている。この件については、2016年10月の日本整形外科学会基礎学術集会(福岡)に発表予定である。脊髄損傷モデルの回復の機能的評価を検討している。後肢を中心とした運動能力と持久力の検査としてAccelerating Rotarod Tredmill(7750. Ugo Basil, Italyラット用4連;ENV-576M Neuroscienc、USAマウス用一連:酸感受性イオンチャンネルノックアウトマウス用)を用い、後肢の知覚レベルと巧朽動作の検査としてGrid Walking Test(Protocol described by Kunkel-Bagden)に基づいたビデオ記録(使用機器:高感度デジタルカメラWAT-502B; Watec Co, Japanとビデオ記録装置DMR-E500H-S, Panasonic)による後肢の踏み外しのダブルブラインドテストを採用して、後肢の運動及び知覚の機能評価を行っている。現在までの予備実験ではヘミセクショングループ(部分脊損)ではZucker(fa/fa)ラットのCNTF, IL-11同時持続投与群で下垂体濾胞星細胞移植による良好な成績が認められているが、トランスセクショングループ(全脊損)では個体間のデータのばらつきが大きく今後例数を増やしてさらに検討を加えていく予定である。脊髄損傷モデルの回復の組織学的評価としては、予備実験で行ったヘミセクショングループ(部分脊損)ではZucker(fa/fa)

ラットのCNTF, IL-11同時持続投与群では移植した下垂体濾胞星細胞によって囲まれた部分に神経軸索再生と思われる像が透過型電子顕微鏡にて確認できた。一方Zucker(fa/fa)ラットのCNTF単独投与群ではグリア瘢痕の形成が顕著だった。今後さらにトレーサーや免疫組織学的な手法を用いた詳細な検討を加えていく予定である。急性脊髄損傷は、軸索の断裂、神経細胞及びグリア細胞の壊死により脊髄神経組織が破壊される。その機序として、最終的に生じる反応性アストロサイトによるグリア瘢痕が大きな問題となる。そこで中枢神経内の再生阻害因子を克服して良好な機能的再生をさせるためには(1)軸索の再生能力の修飾(2)ミエリン内の阻害因子のブロック(3)グリア瘢痕の形成抑制(4)神経幹細胞などの移植による神経細胞あるいはグリアの補充再生など様々な方法を組み合わせていく必要がある。我々は、グリア瘢痕の形成抑制が神経幹細胞などの移植による神経細胞あるいはグリアの補充再生と同時に必須であり、そのためには、ミクログリアの活性化の抑制が重要である事に注目して、脳内のミクログリアの老化に伴う活性化の抑制、ミクログリア(MG)由来細胞株BV-2細胞に、炎症を引き起こすリポ多糖(LPS)の作用の抑制について研究をしてきた。さらに、組織の阻血による酸性化の影響を検討するため、Asic1aノックアウトマウスを購入、系統維持し、現在、研究している。そして、脳脊髄内の炎症反応の指標として、ミクログリアの単位面積当たりの密度を調査し、「グレリンシグナリングの増強はsirtuin1の活性化により加齢モデルマウスの寿命を延長する」という表題で掲載された(Mol Psychiatry. 2016; 21)。さらに、ミクログリア由来細胞株BV-2細胞をLPS投与によりミクログリアを活性化したところ、刺激誘導型の一酸化窒素(NO)合成酵素iNOSや炎症反応を惹起するサイトカインTNFαのmRNAが増加した。炎症を引き起こすリポ多糖(LPS)と共にSGK阻害剤であるgsk650394を投与したところ、iNOSとTNFαの発現レベルはさらに上昇した。以上の結果は、Biochem Biophys Res Commun. 2016で報告した。急性脊髄損傷で中枢神経内の再生阻害因子を克服して良好な機能的再生をさせるためには(1)軸索の再生能力の修飾(2)ミエリン内の阻害因子のブロック(3)グリア瘢痕の形成抑制(4)神経幹細胞などの移植による神経細胞あるいはグリアの補充再生などを組み合わせていく必要がある。我々は、グリア瘢痕の形成抑制が神経幹細胞などの移植による神経細胞あるいはグリアの補充再生と同時に必須であり、そのためには、ミクログリアの活性化の抑制が重要である事に注目して、脳内のミクログリアの老化に伴う活性化の抑制、ミクログリア由来細胞株BV-2細胞に、炎症を引き起こすリポ多糖の作用の抑制について研究をしてきた。2.また、下垂体前葉の濾胞星細胞間のギャップジャンクション形成に対するLH-RH神経及び刺激ホルモンの影響を組織化学的に研究し、結果についてまとめて報告した。
抗酸化成分の相互作用解析と食品機能活用への展開

本研究では、生体内抗酸化ネットワークに関わる成分間の相互作用をmedian effect analysisにより解析した。その結果、DPPHラジカル消去反応系において、カテコール・ピロガロール構造を有するポリフェノール類とチオール類との間で相乗効果を確認した。同様に、α-トコフェロールとポリフェノール類での相乗効果も確認した。さらに、モデル細胞系(リポソーム系)において、ポリフェノール類とグルタチオンにおいて相乗効果を確認した。本研究の結果は、生体内抗酸化ネットワークにおいて上記化合物が相乗効果を発現する可能性を強く示唆しており、本成果は抗酸化物の有効利用に大きく寄与するものと考えられた。本研究では、食品・天然物成分の抗酸化成分間の相互作用の解析とそのメカニズムの解明、さらに実食品への展開を想定した食品の抗酸化機能活用法を提示することを目的とする。25年度は、生体内の抗酸化作用を想定してチオール化合物およびビタミンE(トコフェロール)を中心として、約20種の多種多様な抗酸化物との相互作用を検討し、以下の重要な知見を得た。具体的には、DPPHラジカル消去反応系においてチオール化合物3種(グルタチオン(GSH),システイン(Cys),ジヒドロリポ酸)とその他抗酸化物20種の2成分併用時の相互作用を、Median effect analysisにより解析し、相乗・相加・相殺効果を判定した。その結果、GSHとの組合せでは19,Cysとの組合せでは15,ジヒドロリポ酸との組合せでは8通りの組合せで相乗効果を確認した。この相乗効果は,高濃度の組合せにおいて発現しやすい傾向にあること、また相乗効果の発現要件として、分子内のカテコール・ピロガロール構造が大きく関与することが判明した。この結果は,ラジカル消去反応過程において,チオール化合物によるカテコール・ピロガロール構造の再生効果に起因するものと推察された。さらに、サプリメント等に幅広く利用されているN-アセチルシステイン(NAC)に関しても検討し、カテキン類・ケルセチンなどの抗酸化物との組合せで相乗効果を確認した。またトコフェロールを中心とした相互作用解析においても複数の相乗効果の発現が確認されており、生体内において様々な抗酸化物間で相乗効果発現の可能性が極めて高いことが示唆された。以上の結果は、抗酸化物の相互作用研究の重要性をあらためて示唆するものであり、今後の抗酸化物の利用に関して極めて重要な情報となり得るものであった。本研究では、生体内抗酸化ネットワークに関わる抗酸化成分間の相互作用の解析とそのメカニズムの解明、さらに実食品への展開を想定した食品の抗酸化機能活用法を提示することを目的とする。26年度は、アセトニトリル系でのDPPH法を用い、疎水的環境下でのα-トコフェロールと各種抗酸化物の相互作用をMedian effect analysisにより解析した。その結果、アセトニトリル系では、水/エタノール系と比較して相乗効果の程度が増大する傾向が確認された。例えば,α-トコフェロールとケルセチンではCI値が0.851.05(水/エタノール系)から,0.750.86(アセトニトリル系)と低下し,相乗効果の増大が認められた。この結果は,疎水的環境下では水系よりも強い抗酸化物間での相互作用が発現することを示唆するものであった。続いて、生体内での酸化障害の最大の要因である脂質過酸化反応における抗酸化物の相互作用を検証するために、ロダン鉄法(リノール酸過酸化抑制効果)を用い抗酸化物間の相互作用を解析した。その結果、α-トコフェロールとカテキン類・グルタチオンなどの組合せで相乗効果を発現することを確認した。これらの組合せは,DPPH法においても同程度の相乗効果が確認されており,メカニズムの異なる反応系(水素原子転移反応と一電子転移反応)で同様に相乗効果を発現することが確認された。一方, DPPH法とロダン鉄法で異なる相互作用を示す組合せも確認されており、両反応系で相乗効果の発現メカニスズムが異なる可能性も示唆された。さらに、ロダン鉄法ではグルタチオンと各カテキン類が相乗効果を示すことも明らかにした。以上、本年度の研究では生体内抗酸化ネットワークの主要成分であるα-トコフェロール、グルタチオンを中心に、各種抗酸化物との相乗効果の発現を明らかにし、今後の抗酸化物の利用に関して極めて重要な情報を得た。本研究では、生体内抗酸化ネットワークに関わる抗酸化成分間の相互作用の解析とそのメカニズムの解明、さらに実食品への展開を想定した食品の抗酸化機能活用法を提示することを目的とした。まず昨年度に続いて、リノール酸エマルジョンを用いたロダン鉄法における各種抗酸化物の相互作用をMedian effect analysisにより解析した。特に本年度は、システインとN-アセチルシステインを中心として検討を行った。その結果、システインとの併用時には、特にカテキン類、ケルセチン、プロトカテク酸、没食子酸などとの組合せで高い相乗効果が確認され、抗酸化物のカテコール・ピロガロール構造がシステインとの相乗効果を発現する重要な構造要因であること示唆された。一方、N-アセチルシステインとの組合せでは、数多くの相殺効果が確認され、システイン類の構造要素の重要性も示唆された。続いて、生体内での反応を考慮し、生体膜モデルとして利用されているリポソームを用いた抗酸化物の相互作用解析を新たに試みた。抗酸化物2成分がリポソーム膜外に局在した場合、およびリポソーム膜内外それぞれに局在した場合の併用効果を解析した。

ポリフェノール類を中心とした21種類の抗酸化物を用いて、まずグルタチオンと各種抗酸化物の併用効果解析を検討した。リポソーム膜外でのグルタチオンとフラボノール類(ケンフェロール,ケルセチン,ミリセチン)の併用時にはいずれも相乗効果が認められた。また、リポソーム膜内にフラボノールを、膜外にグルタチオンを局在化させた場合、ケンフェロールとミリセチンで相乗効果が確認された。以上、本年度の研究ではロダン鉄法・リポソーム法を用いて、生体内抗酸化ネットワーク関連化合物間での相乗効果の発現を明らかにし、今後の抗酸化物の利用に関して極めて重要な情報を得た。本研究では、生体内抗酸化ネットワークに関わる成分間の相互作用をmedian effect analysisにより解析した。その結果、DPPHラジカル消去反応系において、カテコール・ピロガロール構造を有するポリフェノール類とチオール類との間で相乗効果を確認した。同様に、α-トコフェロールとポリフェノール類での相乗効果も確認した。さらに、モデル細胞系(リポソーム系)において、ポリフェノール類とグルタチオンにおいて相乗効果を確認した。本研究の結果は、生体内抗酸化ネットワークにおいて上記化合物が相乗効果を発現する可能性を強く示唆しており、本成果は抗酸化物の有効利用に大きく寄与するものと考えられた。昨年度(研究初年度)行ったモデル溶液系での相互作用解析では、得られた結果が親水的環境下でのラジカル消去反応に限定されていたことが課題として残ったが、本年度は疎水的環境下での抗酸化物間の相互作用(相乗、相加、相殺効果)を明らかにすることが出来た。具体的には、2年間の研究において、生体内抗酸化ネットワークの主要成分であるα-トコフェロール、グルタチオンなどを中心に、その作用環境(親水的、疎水的環境)に応じた抗酸化物間での相互作用を明らかにすることが出来た。また、相乗効果を発現した抗酸化物の組合せは期待していた以上ものであり、また相乗効果を発現する抗酸化物の構造要因についても重要な知見が得られている。さらに、今年度は生体内での酸化障害の主要因と考えられる脂質過酸化反応に対する抗酸化物の相乗効果も確認されている。以上の成果から研究はおおむね順調に進展していると考えている。さらに、研究計画となっている擬似細胞系での抗酸化物間での相互作用解析については、本格的な検証次年度となるが、本年度すでに実験系は確立済みであり、相互作用解析が可能な段階まで順調に進行(予備試験済)しており、研究全体の進行に関して特に影響は無いと考えられる。以上の理由により、研究全体としてはおおむね順調に進展していると判断している。食品分析学今後は、平成26年度の研究成果を基に、モデル溶液系(特にロダン鉄、ORACなど)での抗酸化物の相互作用解析を継続して進めるとともに、擬似細胞系であるリポソーム系における抗酸化物の相互作用解析を試みる。すなわち、26年度の検討において検証してきたロダン鉄法では、システイン、αリポ酸など生体内抗酸化ネットワークで重要な化合物での検討が残っており、その検証実験を進めるとともに、ORAC法・WST-1法など反応メカニズムの異なる溶液系での効果を詳細に検証していく。
血管新生の分子機構の解明とその制御に関する研究

近年、低酸素によって活性化される転写因子としてhypoxia-inducible factor 1(HIF-1)が発見され、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)遺伝子などの発現制御を通じて血管新生との関連が注目されている。そこで本研究は、HIFファミリー遺伝子のクローニング、HIF活性化の分子機構解明によって血管新生のメカニズムをさらに解明し、その制御法の確立を通じて各種疾患治療への応用をめざすことを目的としている。平成12年度は、HIF-1aと相互作用しその機能を抑制性に調節する新規分子IPAS(=inhibitory PAS domain protein)を、ESTデータベースを用いた研究によって発見することができた。そのcDNAクローニングにも成功し、本研究はきわめて独創的な展開を見せている。IPASの強制発現は、腫瘍細胞の増殖をin vivoで抑制し、新規抗悪性腫瘍薬の標的分子としての価値も見い出された。現在、HIF-1a-IPASなどの転写因子のネットワークによって血管新生が制御されるというモデルを検証すべく実験継続中である。近年、低酸素によって活性化される転写因子としてhypoxia-inducible factor1(HIF-1)が発見され、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)遺伝子などの発現制御を通じて血管新生との関連が注目されている。1.HIF1-αの機能解析が進展した。すなわち、その低酸素依存性活性化が核移行とcoactivatorとの相互作用によって起こることを見い出した。とくに、各々の機能ドメイン(核移行シグナルなど)を特定した。2.かかるcoactivatorとの相互作用は核内のレドックス制御因子であるRef-1によって修飾されることが判明した。3.HIF-1αのドミナントネガティブ変異体のcDNAクローニングに成功し、生体における血管新生が両者のバランスによって精緻に制御されていることを明らかにした。以上から,HIF-1a-IPASなどの転写因子のネットワークによって血管新生が制御されるというモデルを世界に先がけて提唱した。
血管内皮由来弛緩因子および過分極因子による循環調節

培養ブタ血管内皮細胞および血管平滑筋細胞を用い内皮依存性弛緩反応および過分極反応についてパッチクランプ法などを用いて検討した。特に、平滑筋におけるK電流につき検討し、血管の弛緩に重要な2つのKチャネル(ATP感受性KチャネルおよびCa^<2+>感受性Kチャネル)の特性を明らかにし、血管内皮由来弛緩因子(EDRF)および過分極因子(EDHF)の標的チャネルを検索した。また、これらのチャネルは種々の血管作動物質の標的器官でもあり、血管作動物質の作用の一つとしてこれらのチャネルの開閉を調節することにより血管の収縮を制御している。内皮由来の弛緩因子(EDRF)である一酸化窒素(NO)はこの2つのチャネル共に活性化し、血管を拡張していることを明らかにした。その他、もう一つの内皮依存性の弛緩因子である内皮由来過分極因子(EDHF)の本体が何であるかは現在検討中であるが、血管内皮標本を近接しておいた平滑筋細胞のパッチクランプによる検討では、我々はEDHFの標的チャネルを単一電流レベルで初めて明かにした。すなわち、L-ニトロアルギニン、インドメサシンを投与しNOおよびプロスタグランディンを阻害した条件でアセチルコリンは血管平滑筋のCa^<2+>感受性Kチャネルを活性化し、また、培養内皮細胞を用いて、NOの発生機序を検討し、新しいNO産生経路であるcAMPによるNO産生経路を検討した。ヒスタミンが、従来考えられていたイノシトール3燐酸(IP_3)による細胞内Ca^<2+>の上昇によってNOが産生されるのではなく、cAMPを介した新しい経路によってNOが産生されることを明らかにした。その他多くの血管作動物質(バゾプレッシン、イソプロテレノール)も内皮のCa^<2+>を上昇させることなしに、cAMPを介してNOを産生することも見出した。我々は、ブタ血管内皮細胞および血管平滑筋の培養細胞を用いパッチクランプ法によりこれらの細胞におけるイオンチャネルを測定した。特に、平滑筋におけるK電流につき検討し、血管の弛緩に重要な2つのKチャネル(ATP感受性KチャネルおよびCa^<2+>感受性Kチャネル)の特性を明らかにした。内皮由来の弛緩因子(EDRF)である一酸化窒素(NO)はこの2つのチャネルも活性化し、血管を拡張していることを明らかにした。その他、もう一つの内皮依存性の弛因子である内皮由来過分極因子(EDHF)の本体が何であるか、またどのチャネル活性化するかを現在検討している。培養内皮細胞を用いて、NOの発生機序を検討し、新しいNO産生経路であるcAMPによるNO産生経路を見いだした。さらにヒスタミンが、従来考えられていたイノシトール3燐酸(IP_3)による細胞内Ca^<2+>の上昇によってNOが産生されるのではなく、cAMPを介した新しい経路によってNOが産生されることを明らかにした。その他多くの血管作動物質もcAMPにより内皮のCa^<2+>を上昇させることなしにNOを産生することも見出し、現在検討中である。

特に、平滑筋におけるK電流につき検討し、血管の弛緩に重要な2つのKチャネル(ATP感受性KチャネルおよびCa^<2+>感受性Kチャネル)の特性を明らかにし、血管内皮由来弛緩因子(EDRF)および過分極因子(EDHF)の標的チャネルを検索した。また、これらのチャネルは種々の血管作動物質の標的器官でもあり、血管作動物質の作用の一つとしてこれらのチャネルの開閉を調節することにより血管の収縮を制御している。内皮由来の弛緩因子(EDRF)である一酸化窒素(NO)はこの2つのチャネル共に活性化し、血管を拡張していることを明らかにした。その他、もう一つの内皮依存性の弛緩因子である内皮由来過分極因子(EDHF)の本体が何であるかは現在検討中であるが、血管内皮標本を近接しておいた平滑筋細胞のパッチクランプによる検討では、我々はEDHFの標的チャネルを単一電流レベルで初めて明かにした。すなわち、L-ニトロアルギニン、インドメサシンを投与しNOおよびプロスタグランディンを阻害した条件でアセチルコリンは血管平滑筋のCa^<2+>感受性Kチャネルを活性化し、また、培養内皮細胞を用いて、NOの発生機序を検討し、新しいNO産生経路であるcAMPによるNO産生経路を検討した。ヒスタミンが、従来考えられていたイノシトール3燐酸(IP_3)による細胞内Ca^<2+>の上昇によってNOが産生されるのではなく、cAMPを介して新しい経路によってNOが産生されることを明らかにした。その他多くの血管作動物質(バゾプレッシン、イソプロテレノール)も内皮のCa^<2+>を上昇させることなしに、cAMPを介してNOを産生することも見出した。
インジウムを配位原子とする遷移金属錯体の創製:多重結合の構築に向けて

インジウムは13族の元素で、InX_3は電子欠損化合物として知られており、強いルイス酸性を示すなど興味深い化合物である。インジウムを配位原子とする遷移金属錯体の大部分は同種の二核および三核錯体についてであり、単核錯体や異種金属複核錯体の合成例は非常に少ない。本研究では、インジウムを配位原子とする遷移金属錯体の合成と反応性を明らかにすることを目的とした。[Cp*(CO)_3Mo]^-(Cp*=C_5Me_5)にピリジン(py)共存下InX_3(X=Cl, Br)を反応させると、pyで安定化されたインジル錯体Cp*(CO)_3Mo(InX_2py)が生成することを見出した。この錯体に[CpFe(CO)_2](Cp=C_5H_5)を反応させることによりMo-In-Fe骨格をもつ異核二核インジレン錯体を合成することに成功した。次にCpやCp*よりもかさ高いトリピラゾリルボレート(Tp)を配位子とする錯体[Tp(CO)_3Mo]^-とInX_3との反応を調べたところ、[Tp(CO)_3Mo-InX_3]^-(インジウム錯体)が高収率(92%)で生成することを見出した。Tpの誘導体である3,5-ジメチル誘導体(Tp*)を配位子とする錯体、および同様のW錯体を合成し、そのX線構造解析を行い比較したところ、Tp*錯体の方がM-In結合が短いことが分かった。これはこの錯体のM-In結合が金属からInへの供与結合であり、先に合成したインジル錯体やインジレン錯体の共有結合とは異なるタイプの結合であることが示された。このインジウム錯体の反応性を調べるため、[Tp(CO)_3Mo-InX_3]^-に3当量のAg(NO_3)を反応させたところ、[Tp(CO)_3Mo-ln(ONO_2)_3]^-が生成することをX線構造解析により確認した。この反応は遷移金属配位圏内でのインジウム置換基の交換というあまり前例のない反応である。In上のニトラト基は容易に置換可能であるので、種々のインジウム錯体の良い出発錯体となることが期待できる。ヘテロ原子架橋の[1]フェロセナファンは、光や熱により開環重合して含金属ポリマーを与える。このポリマーは興味ある電気伝導性や磁気的性質を示すために注目されている。本研究では、未だに報告されていないインジウム架橋[1]フェロセノファンの合成に挑戦した。まず、ジリチオフェロセンを合成し、それに3ハロゲン化インジウムを反応させることを計画した。フェロセンと^nBuLiとの反応後TMEDA (Me_2NCH_2CH_2NMe_2)を加えることによりジリチオフェロセンを単離した。これにInBr_3を反応させたところ、1つのCp環にインジウムが結合し、そこにTMEDAが配位した錯体である(C_5H_5) Fe (C_5H_4InBr_2・Me_2NCH_2CH_2NMe_2)が生成した。この錯体の構造はX線構造解析により明らかにした。この反応において、なぜインジウム架橋[1]フェロセノファンが生成しなかったのかについてはえ、現在のところ明らかになっていない。今後はこの点を明らかにし、インジウム架橋[1]フェロセノファンの合成経路を確立し、さらに開環重合して鉄とインジウムを主鎖にもつポリマーを合成していく予定である。

このインジウム錯体の反応性を調べるため、[Tp(CO)_3Mo-InX_3]^-に3当量のAg(NO_3)を反応させたところ、[Tp(CO)_3Mo-ln(ONO_2)_3]^-が生成することをX線構造解析により確認した。この反応は遷移金属配位圏内でのインジウム置換基の交換というあまり前例のない反応である。In上のニトラト基は容易に置換可能であるので、種々のインジウム錯体の良い出発錯体となることが期待できる。
癌抑制遺伝子の解明

APC遺伝子の発癌過程における役割を調べるために家族性大腸腺腫症(FAP)患者に生じた多数の腺腫におけるAPC遺伝子の体細胞レベルでの異常を検索した。腺腫を大きさや異型度にしたがって3群に分類して比較したところ、APCの変異はいずれの群においても同程度に認められたことから、APCのtwo-hit変異が腫瘍の発生の初期段階において非常に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、同一患者の10個の腫瘍に認められた変異はすべて異なっていたにも関わらず、わずかに15塩基の領域(APCの全翻訳領域は8529塩基)に集中していることや正常APC遺伝子を含む染色体欠失が特定の個人にのみ認められたことから、体細胞での変異はランダムに生ずるのではなく、何らかの機序に左右されていることが示唆された。また、胃においても腺腫の段階でAPC遺伝子の異常が認められ、胃癌の発生段階においてもAPCの不活性化は早期の段階で重要な役割をはたしているものと考えられる。APCに関しては、さらに、FAP患者の発症前診断に利用するため、PCRにて簡単に診断できる12システムを確立した。このいずれかの系を用いることによってFAP家系の約40%が診断可能となった。第8染色体短腕のp21.3-p22領域にある大腸癌・肝癌・肺癌の発生・進展に関与する癌抑制遺伝子については遺伝子を約600kbの範囲に絞り込みその領域からエキソントラッピング法によってすでに50個近い断片を単離しており癌における再構成や変異の有無を検索している。第3染色体p21.3領域の肺癌・腎癌・卵巣癌・子宮癌に関与する癌抑制遺伝子についても約900kbの領域に限局化し、この領域から複数の候補遺伝子を単離している。乳癌についても第17染色体q21.3から2症例において再構成のおこっているcDNA(MDC遺伝子)を単離した。
アミノ酸シグナルを担うトランスポーター依存的mTOR活性化機構の解明

アミノ酸トランスポーターLAT1の阻害薬と網羅的リン酸化プロテオミクスを駆使して、LAT1からmTORに至るシグナル経路を解明し、LAT1を介して引き起こされる細胞応答の全貌を明らかにすること、癌治療の分子指標としてのLAT1の可能性を検討することを目的として研究を行った。その結果、LAT1を介したロイシンの取り込みは、翻訳調節に関連するリン酸化タンパク質を制御するだけでなく、転写、細胞周期調節及び細胞構造など様々な細胞応答を担うタンパク質のリン酸化を誘導することが明らかになった。LAT1阻害薬と既知の抗癌薬の併用が有用である可能性があることが明らかになった。アミノ酸に対する細胞応答は、mTOR(mammalian target of rapamycin)シグナル系が担っているが、アミノ酸の取り込みからmTORへ至る経路には不明な点が多い。そこで、アミノ酸トランスポーターLAT1の阻害薬と高感度化網羅的リン酸化プロテオミクスを駆使して、LAT1からmTORに至るシグナル経路を解明し、LAT1を介して引き起こされる細胞応答の全貌を明らかにすることを研究の目的として研究を進行させている。初年度である平成25年度は、LAT1を介して引き起こされる細胞応答の全貌を明らかにするため、LAT1競合阻害薬であるBCHの存在下または非存在下でHeLaS3細胞をロイシンで刺激し、細胞溶解物から得られたリン酸化タンパク質を網羅的比較定量リン酸化プロテオミクスにより解析した。その結果、HeLaS3細胞においてロイシンによりリン酸化が促進されたタンパク質を520個同定し、そのうちBCH感受性のタンパク質は364個、BCH非感受性のタンパク質は156個であった。得られたデータを遺伝子ネットワーク/パスウエイ解析ソフトIPAを用いて解析した結果、LAT1を介したロイシンの取り込みは、翻訳プロセスに関連するリン酸化タンパク質を制御するだけでなく、転写、細胞周期調節及び細胞構造など様々な細胞応答を担うタンパク質のリン酸化を誘導することが明らかになった。ロイシンによりリン酸化が亢進しLAT1阻害薬によりリン酸化が抑制されるタンパク質には、LAT1を介したロイシンの取り込みで活性化されるシグナル経路に関与する因子が含まれるため、候補となる因子の選別を進行させている。以上の成果をもとに次年度は、この候補因子の機能を解析し、LAT1からmTORに至るシグナル経路への関与を明らかにする。そこで、アミノ酸トランスポーターLAT1の阻害薬と高感度化網羅的リン酸化プロテオミクスを駆使して、LAT1からmTORに至るシグナル経路を解明し、LAT1を介して引き起こされる細胞応答の全貌を明らかにすることを目的として研究を行った。平成25年度は、LAT1を介して引き起こされる細胞応答の全貌を明らかにするため、LAT1競合阻害薬であるBCHの存在下または非存在下でHeLaS3細胞をロイシンで刺激し、細胞溶解物から得られたリン酸化タンパク質を網羅的比較定量リン酸化プロテオミクスにより解析した。その結果、HeLaS3細胞においてロイシンによりリン酸化が促進されたタンパク質を520個同定した。得られたデータを遺伝子ネットワーク/パスウエイ解析ソフトIPAを用いて解析した結果、LAT1を介したロイシンの取り込みは、翻訳プロセスに関連するリン酸化タンパク質を制御するだけでなく、転写、細胞周期調節及び細胞構造など様々な細胞応答を担うタンパク質のリン酸化を誘導することを明らかにした。平成26年度は、癌治療の分子指標としてのLAT1の可能性を検討するため、LAT1競合阻害薬であるBCHと既知の抗癌薬(4種)との存在下でMIA PaCa-2細胞の細胞生存率を測定した。その結果、細胞生存率はBCH及び既知の抗癌薬単独と比較し、BCHとそれぞれ既知の抗癌薬との併用の方が低く、LAT1阻害薬による相加効果が認められた。以上により、LAT1からmTORに関与するシグナル経路の全体像を明らかにすることができ、LAT1阻害薬と抗癌薬の併用が有用である可能性が示唆された。薬理学平成25年度中に候補因子の選別を予定していたが、同定したタンパク質の数が少なかったため、候補因子の選別を行うことができなかった。まだ選別中であるため、達成度にやや遅れが認められる。候補因子の選別終了後、候補因子の解析は研究計画通りに進めていく。特に計画の変更予定、遂行する上での課題等はない。初年度で研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額に差が生じた。次年度の研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
タイ語プロパガンダ誌からみた戦時期日本の東南アジア関与とその変化

この研究では、戦時期の日本によるタイ語プロパガンダ誌を体系的に収集し、記事や企業広告のデータベースを作成し、数量的にその傾向を捉えることによって、日本側がタイの人々に対して、軍事・科学・産業の先進性といった面をアピールしようとしていたことが明らかになった。また、タイ政府宣伝局史料からは、日本が無理をして製作したタイ語プロパガンダ誌は、タイの人々の関心を一定程度集めることには成功したが、これらの配布や販売はタイ政府側の警戒を招いたことがわかった。こうした日タイ両面からの史料収集と分析によって、従来は明らかになっていなかったプロパガンダをめぐる両国の関係性やその変化を明らかにすることができた。平成25年度の大きな成果としては、これまでの戦時期日本のプロパガンダ研究においてはほとんどわかっていなかった、プロパガンダの受け手となった側の政府や人々の反応が、タイ政府公文書館における史料調査によって明らかになったことである。具体的には、1940年から45年にかけての日本からのプロパガンダへのタイ側における反応について、バンコクに出張してタイ国立公文書館等における史料調査によって調査を実施した結果、当時の日本はタイにおいて活発な宣伝活動を展開しており、タイ政府はそれに対して宣伝局に命じて監視させるなど大いに警戒し、中央・地方ともに消極的妨害行為を行っていたことが、明らかになった。また、日本側の宣伝工作は、本研究課題で中心的に扱っている印刷物宣伝のほか、映画宣伝や写真展示宣伝を活用し、多くのタイ人見物客を惹き付けていたことが明らかになった。これらの成果については、「日本の宣伝活動に対するタイの反応:1942-43」(中国現代史研究会『現代中国研究』第33号)および「戦時期バンコクにおける日本側活動の空間的特性:194243年の宣伝活動を中心に」(日タイ言語文化研究所『日タイ言語文化研究』第2号)において公表することができた。これらは、従来の研究では必ずしも明らかにはなっていなかった宣伝の受け手側の反応や、宣伝活動の空間的特性を浮かび上がらせた点で、大いに重要な成果であると考えている。平成24年度については、当初計画に基づき、戦時期の日本が発行したタイ語プロパガンダ誌について、日タイ両国の主要研究機関・図書館等における史資料の所在確認を実施した。その結果、戦時期日本の発行によるタイ語プロパガンダ誌は、タイ国内においてはほとんど現存しないことがより明確に確認できた。そのため、あわせて欧米の研究機関・図書館等における所在状況も検索を実施し、より広範な資料所在情報が整備できるようにしたが、欧米諸国においてもこれらの史資料はほとんど所在しないことが分かった。タイ国内等における所在調査により、戦時期日本において諸資源をかなり優先的・潤沢に割り当てられて作成されたタイ語プロパガンダ誌が、実際にタイにおいてそれほど浸透していなかった可能性も推察しうるが、この点については平成25年度以降さらにタイ政府公文書等の史料によりつつ検討を続けていきたい。上記調査に基づき所在が確認された史資料については、その一部である『太陽』および『イープン・サヤーム』について、撮影による複写を実施し、ウェブサイトにおける公開の準備を整えながら、データベース作成の基礎資料を整備することに注力した。これらの作業によって、平成25年度において戦時期日本のタイ語プロパガンダ誌を分析するための準備が整った。また、平成24年度の成果については、平成25年3月16日に開催された中国現代史研究会研究集会シンポジウム「東アジアにおける日中戦争」においても「戦時期日本によるタイ語プロパガンダ誌」として発表を実施し、戦時期日本の対中国・対朝鮮・対台湾活動等を研究する研究者らとの情報交換を行った。今次研究の成果については、大きく2方面に分けられる。戦時期の日本によるタイ語プロパガンダ誌の資料収集・分析については、国立国会図書館等における『カウパアプタワンオーク』全巻の閲覧・複写を実施し、記事および広告についてデータベースを作成した。さらに、タイ語プロパガンダ誌である『マハーミット』などの冊子や、タイ語記事を含む対外プロパガンダ誌である『太陽』・『フジンアジア』、同じく東南アジア向けのプロパガンダ誌である『ニッポン・フィリッピン』などの冊子を収集したり複写したりすることによって、日本がタイに対して展開したプロパガンダ誌を体系的に認識することができた。上記の『カウパアプタワンオーク』の記事・広告データベースについては、論文として公表した後にウェブサイトでも公開する予定である。また、タイ側の反応については、タイ国立公文書館においてタイ政府宣伝局文書を中心に閲覧することにより、日本は映画や印刷物、写真展示を通じて、タイ人や華僑に対する積極的な宣伝活動を展開し、ある程度の成果を挙げたものの、その多くはタイ政府に無断で実施された一方的なものであり、タイ政府の日本不信・不満に結びつき、監視や消極的妨害といった反応を招いたことを明らかにすることができた。さらにこの文書によって、日本側のタイ向け宣伝活動は「下町族」の活動地域に集中しており、華僑以外のタイ人が多く居住していた地域に対しては宣伝活動がほとんど展開されておらず、一般のタイ人住民に対しては有効ではなかったこともわかった。

これらによって、日タイ両面の視点から、当時の日本によるタイに対するプロパガンダ誌の具体的な狙いと実際の結果について観察することができ、戦時期日本の対タイ関与について新しい視覚を提供することができた。東洋史タイにおける史料調査によって、日本側のプロパガンダがタイにおいてどのように受け取られたかについて明らかにすることができ、計画通りその成果を論文として公表することができた。研究は、おおむね順調に進展しているといえよう。平成24年度に予定していたタイ語プロパガンダ誌の収集については、計画通りに所在情報を収集でき、一部については撮影による複写も完了し、データベース構築の基礎を形成することができたが、撮影複写すべき史料は未だ多く存在しており、この点で平成24年度の達成度としては「やや遅れている」と評価せざるを得ない。日本側のプロパガンダに対するタイ側の反応が明らかにできた一方で、日本が発行したタイ語プロパガンダ誌で撮影複写・整理をすべきものはまだ多く残されている。とくに日本カメラ博物館に多く所蔵されている『カウパアプ・タワンオーク』は、精査する必要があり、平成26年度前半においては同誌の撮影複写を集中的に実施し整理を行う一方、アメリカ等に所在する史料の閲覧を実施する。年度後半においてはタイ語プロパガンダ誌についてのデータベース化の完成、およびウェブでの公表作業を実施し、本研究課題のひとまずの成果を公表・還元していく。平成25年度以降については、史料の複写・入手を続行しつつ24年度に基礎を形成したデータベースの構築を完成させるとともに、ウェブサイト上への公開を試みる。また、複写・入手した史料の内容分析を、日本語・タイ語の両テクストを用いながら実施していく。また、タイにおいて、日本のタイ語プロパガンダ誌を当時のタイ政府がどのように認識していたかについて、タイ国立公文書館史料やタイ政権担当者の手記等の史料から明らかにしていく。とくに旅費について、関係史料を所蔵しているアメリカ等への出張が日程的な困難によって平成25年度中に実施できなかったことによって、次年度使用額が生じた。平成26年度においては、日本カメラ博物館での撮影複写作業のため、頻繁に国内旅費を使用する。また、アメリカ等の関係史料所蔵機関に出張するため、海外旅費を使用する。それらの出張によって入手・整理した史料のデータベース化およびウェブへの公表作業について、人件費・謝金を使用するとともに、成果の公表のために報告書印刷費を執行する。平成25年度については、タイにおける史料収集を続行するとともに、アメリカおよびオーストラリアの図書館等に所在する日本のタイ語プロパガンダ誌を閲覧するため、外国旅費を使用する。また、日本国内においてもタイ語プロパガンダ誌所蔵機関を訪問し、撮影複写を実施するために国内旅費を使用する。データベース構築にあたっては、収集した史料の整理のため、史資料整理補助のために人件費・謝金を使用する。
関数解析的方法における非線型波動方程式の研究

抽象的非線形発展方程式をHilbert空間で考えるとき、解を考察する空間が大切である。この空間として、弱い解と強い解の間に存在すると考えられる、無条件連続な関数空間を考察した。まず、線形の場合fがL^1(O,T:H)に属していてdu/dt+Au=f,u〈O〉=aの方程式の弱い解は、du/dtはL^1〈O,T:H〉には属さないがuは無条件連続になっていることが解った。これを遅れのある、ある条件を満たす微分積分非線形方程式に応用し、その方程式の解の存在と一意性を示すことができた。いま論文作成中である。また非線形波動方程式においてはこの解を上記を満たす解で考えることによって、弱解の正則性を少しあげることに役立ち、解の一性の問題に適用できないかと考察中である。また時間的遅れをもつ非線形発展方程式の一つのモデルとして考えられる走化性粘菌生物モデルを研究した。このモデルには極をもつ項が含まれているために楕円型境界値問題での極をもつ解の定義と存在一位性が問題になりそれについて考察し発表した。このモデルは粘菌の集合体の境界をきめる自由境界値問題となっていおり、非線形発展方程式となっている。この問題をwell posedとするような実際に即した自由境界条件はなにかを考察中である。この問題のなかにはNavier Stokes equationの自由境界値問題も含まれ興味深い問題設定になっているとおもう。ただし、時間遅れをもたない簡単な自由境界値問題の場合には、境界の形の決定、解の存在、一意性共に考察が終わっている。
歯周病とニコチン代謝能関連遺伝子多型との関連に関する研究

歯科医療系学部学生と薬学部学生の喫煙状況は、非喫煙者89%、前喫煙者3%、喫煙者8%、家庭、同居者からの受動喫煙35%であった。また、歯周病症状の自覚は、歯肉出血37%、歯肉腫脹21%で、歯間部清掃用具の使用は29%であった。喫煙学生が禁煙するタバコの価格は、500円が30%、喫煙する異性は好ましくないが68%と最も多かった。KTSND得点は、非喫煙者と前喫煙者はほぼ同じで、喫煙者がやや高く、男女別では男子で高く、受動喫煙のある非喫煙学生で高くなった。また、喫煙歯周炎群において、CYP2A6遺伝子の多型解析結果と歯周病態との間に、有意な関連性はみられなかった。歯周病は生活習慣病であり、国民の8割以上に何らかの歯周病所見が認められると報告されている。一方、成人の喫煙実態は、2011年の国民健康栄養調査では、男性32.4%、女性9.7%、全体で20.1%と報告され、2003年以降、男女とも減少傾向にあるが、諸外国と比べると高い状況にある。歯周炎と喫煙との関連性については、これまでに数多くの研究が報告されており、喫煙者の歯周病罹患率は、非喫煙者に比べ約29倍高いことや、禁煙することにより歯周病に対するリスクが軽減することが判明している。しかし日常臨床において、喫煙者の中に著しい歯周組織の破壊を伴う重度歯周炎患者がいる一方で、喫煙者であっても歯周炎が軽度、もしくは発症しない者もいる。タバコの主な有害成分であるニコチンの代謝物にはニコチンのような薬理作用がないため、個人のニコチン代謝能の優劣が、喫煙者における歯周炎の発症や進行のしやすさに関連があるのではないかと考えた。そこで、喫煙歴を有する歯周炎患者群と、喫煙歴を有する歯周組織健常者群において、ニコチン代謝能との関連性が示唆されているCYP2A6遺伝子多型解析を行い、両群間の遺伝的なニコチン代謝能の差異を検討することで、歯周炎の宿主因子としてのニコチン代謝能の優劣の関与を明らかにすることを目的とした。これらの関連が明らかになると、喫煙歴を有する歯周組織健常者や喫煙を開始する前の未成年者の歯周病予防や喫煙歴を有する歯周炎患者に対する具体的な禁煙支援が可能になり、国民の生活の質の向上が期待できる。当該年度は、研究実施計画にある通り、同意を得た研究被験者からのゲノムDNAのサンプリングを継続実施した。現在、喫煙歯周炎群91名(PD 4.52mm、AL 5.25mm)、喫煙対照群39名(PD 2.05mm、AL 2.27mm)である。今年度も引き続きサンプリングを実施していく予定である。歯周病は生活習慣病で、平成23年歯科疾患実態調査によると、国民の8割以上に歯周病所見が認められると報告されている。一方、2011年国民健康栄養調査では、成人喫煙率は男性32.4%、女性9.7%、全体20.1%で、2003年以降、男女とも減少傾向にあるが、諸外国と比べると高い状況にある。歯周炎と喫煙との関連性は、喫煙者の歯周病罹患率は、非喫煙者に比べ約29倍高いことや、禁煙することにより歯周病に対するリスクが軽減することが報告されている。しかし実際の臨床において、喫煙者の中に著しい歯周組織の破壊を伴う重度歯周炎患者がいる一方で、喫煙者であっても歯周炎が軽度、もしくは発症しない者もいる。これらの関連が明らかになると、喫煙歴を有する歯周組織健常者や喫煙を開始する前の未成年者の歯周病予防や喫煙歴を有する歯周炎患者に対する具体的な禁煙支援が可能になる。最終年度は、研究実施計画にある通り、同意を得た研究被験者からのゲノムDNAのサンプリングを継続実施した。その結果、喫煙歯周炎群93名(現在歯数24.8本、PD 3.63mm、AL 4.38mm、プロービング時の歯肉出血38.7%、ブリンクマン指数655.1)、喫煙対照群39名(PD 2.05mm、AL 2.27mm)となった。