hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織型学習回路のパルス密度型ディジタル回路による構成

自己組織型学習アルゴリズムの一つである主成分分析を行う学習回路をパルス密度方式のディジタル回路で設計し、FPGA(Field Programmable Gate Array)上に実装し、実時間で動作することを確認した。実装したアルゴリズムは、Sangerによって提案された離散時間型オンライン学習アルゴリズムを連続時間型に修正したもので、微分方程式で記述された連続かつ実時間型学習アルゴリズムである。2つのマイクロフォン入力と2つのスピーカ出力をもつ小規模な回路を構成して実験を行った。その結果、1.2つのマイクロフォンの前にある音源の出力が、学習によって一つのスピーカのみから出力されるようになること、2.そのとき、2つのマイクロフォンから音を出力しているスピーカヘの結合係数が音源の方向ベクトルに一致していること、3.音源の移動に伴い、結合係数のベクトル方向が実時間で音源を捉え続けること、4.複数の音源がある場合には、2つ目のスピーカに第2主成分に相当する出力が現れること、が確認できた。今後、他の自己組織型学習回路へ回路を発展させる計画である。ニューラルネットワークのハードウエア化は、実時間処理の観点から極めて重要な研究課題である。特に、学習アルゴリズムのハードウエア化は、真のプログラムレスシステムを実現する上で欠かすことができない。本研究では、自己組織型学習アルゴリズムのディジタル回路によるハードウエア化を行った。対象とした学習アルゴリズムは、Sangerの提案した離散時間型主成分分析アルゴリズムを連続時間型に変更した連続時間型主成分分析学習アルゴリズムである。連続時間型ハードウエアによる学習回路の実現例は、これまでほとんど提案されておらず、本研究の特長となっている。学習回路は、パルス密度型ディジタル回路で構成した。VHDLを用いて回路を設計し、論理回路シミュレーションを行った。その結果、2入力、3入力のガウス分布入力の主成分分析がオンラインで学習できることがわかった。設計した回路をFPGAを用いて試作した。2つの相関がある正弦波信号を入力として学習を行わせることにより、2つの相関がない出力が得られることを確認した。学習アルゴリズムのハードウエア化に関する研究と平行して、主成分分析と関係が深く最近注目を浴びている独立成分解析に関する研究も行い、学習定数を動的に変更することにより収束時間を早めることができることを示した。今後、独立成分解析に関するハードウエア化も検討して行く予定である。実装したアルゴリズムは、Sangerによって提案された離散時間型オンライン学習アルゴリズムを連続時間型の修正したもので、微分方程式で記述された連続かつ実時間型学習アルゴリズムである。2つのマイクロファン入力と2つのスピーカ出力をもつ小規模な回路を構成して実験を行った。その結果、1.2つのマイクロファンの前にある音源の出力が、学習によって一つのスピーカのみから出力されるようになること、2.そのとき、2つのマイクロファンから音を出力しているスピーカへの結合係数が音源の方向ベクトルに一致していること、3.音源の移動に伴い、結合係数のベクトル方向が実時間で音源を捉え続けること、4.複数の音源がある場合には、2つ目のスピーカに第2主成分に相当する出力が現れること、が確認できた。
冷刺激や温刺激はマクロファージの動態を変化させ，筋損傷からの回復を促進するか？

再現性のある筋損傷モデルラットを作製し、冷刺激が筋損傷からの回復を促進できるかどうかを明らかにすることを目的とした。8週齢のWistar系雄性ラットに対して、50、100、200、400 deg/secの角速度で遠心性収縮を行い、再現性の高い筋損傷モデルを作製できることを確認した。この筋損傷モデルに対し10度の冷水に下腿を30分間浸し、冷刺激による筋損傷からの回復促進効果を検証した。その結果、冷刺激によって足関節背屈トルクの回復が促進すること、筋線維横断面積の回復が促進することが示唆された。今後、これらの現象がどのようなメカニズムによって生じているのか検討していく必要がある.筋損傷に対する理学療法として、冷刺激が用いられる。しかし近年、温刺激が回復促進に有効だという報告がある。ただ、冷刺激や温刺激の効果に統一した見解がなく、そのメカニズムには不明な点が多い。一方、損傷筋の掃除屋として有名なマクロファージは、損傷からの回復にも活躍することが分かってきた。しかし、冷刺激や温刺激による筋損傷からの回復促進時に、このマクロファージの活性が高まるか、そもそもその高まりが回復促進に関与するかは不明である。そこで、本研究は筋損傷の回復に対する冷刺激や温刺激の効果を明らかにするとともに、これらの刺激に対するマクロファージの動態や回復促進効果への関与を明らかにすることを目的とする。まず、再現性のある筋損傷モデルラットを作製するために小動物用足関節運動装置と電気刺激装置を用いて、ラットの前脛骨筋に遠心性収縮を行った。遠心性収縮24時間後に、冷刺激、温刺激を加えた。冷刺激は冷却循環装置とウォーターバスを用いて10 °Cに設定した水にラットの下腿部を浸した。温刺激は、ウォーターバスを用いて42 °Cに設定した水にラットの下腿部を浸した。筋損傷からの回復促進効果を調べるために、筋損傷後から経時的に生理学的評価(筋力)を行い、筋損傷21日後に前脛骨筋を採取し、組織学的評価を行った。生理学的評価は、小動物用足関節運動装置と電気刺激装置を用いて、足関節背屈筋群の等尺性収縮時の足関節背屈トルクを測定し、筋損傷による筋力低下を評価した。組織学的評価は、筋採取後に凍結横断切片を作製し、筋線維横断面積を測定した。現在、冷刺激や温刺激の筋損傷回復への効果を検証しているところである。また、筋損傷からの回復過程におけるマクロファージの動態を評価する為の抗体の特異性を検証することができた。筋損傷に対する理学療法として、冷刺激が用いられる。しかし近年、温刺激が回復促進に有効だという報告はあるが、冷刺激や温刺激の効果に統一した見解がなく、そのメカニズムには不明な点が多い。まず、再現性のある筋損傷モデルを作製するために、小動物用足関節運動装置と電気刺激装置を用いて、ラットの前脛骨筋に遠心性収縮を行った。遠心性収縮24時間後に、冷刺激を加えた。冷刺激は冷却循環装置とウォーターバスを用いて、10度に設定した水にラットの下腿部を浸した。遠心性収縮2日後の筋力は、損傷前の約40%まで低下していたが、その後徐々に増加した。また、遠心性収縮24時間後に冷刺激を与えた群の筋力は、与えない群に比べ大きかった。また、冷刺激を与えた群の筋損傷21日後の筋線維横断面積は、与えない群に比べ大きかった。以上のことから、遠心性収縮24時間に行った冷刺激は、筋力と筋線維横断面積の回復を促進する可能性が示唆された。今後、これらの現象がどのようなメカニズムによって生じているのか検討していく必要がある.再現性のある筋損傷モデルラットを作製するための遠心性収縮条件を決定し、損傷からの回復過程の変化を組織学的、生理学的側面から評価した。再現性のある筋損傷モデルラットを作製するための遠心性収縮条件の決定:ラット前脛骨筋に対して、いくつかの角速度で遠心性収縮を行った。遠心性収縮24時間後にエバンスブルーを投与し、遠心性収縮48時間後に前脛骨筋を採取し筋損傷量を評価した。

また、遠心性収縮前と遠心性収縮48時間後に足関節背屈筋群の等尺性収縮時の足関節トルクを測定した。その結果、筋損傷量の再現性が高い筋損傷モデルを作製するための遠心性収縮条件を決定できた。損傷筋の組織学的、生理学的評価による経時的変化:ラット前脛骨筋に対して、遠心性収縮を行い、遠心性収縮後に経時的に足関節トルクの測定をし、その後に、前脛骨筋を採取した。凍結横断切片を作製し、developmental myosin heavy chain(D-MHC)とdystrophin (dys)染色を施し、D-MHC陽性線維とdys陽性筋線維の横断面積と数を測定した。その結果、筋損傷後の回復過程について、Dystrophin陽性筋線維横断面積の平均値は経時的に大きくなることが分かった。そして、損傷からの日数経過に伴う小径筋線維の発現とその筋線維の成長、D-MHC陽性筋線維数の割合の増減、足関節背屈トルクの増加が互いに関連していく様子が検出できた。平成24年度に、筋損傷からの回復に対する冷刺激や温刺激の効果を明らかにする予定だったが、まだ効果の検証段階である。再現性のあるモデル動物の作製に使用する装置の変更に伴って、モデルのチェックをしていた事が原因と考えられる。筋損傷からの回復過程におけるマクロファージの動態を評価するために、CD11b抗体、F4/80抗体、CD64抗体、CD163抗体、CD206抗体を用いた免疫組織染色を行う予定だったが、いくつかの抗体で、特異性を確認するのに時間がかかってしまったため、筋損傷からの回復過程における組織学的評価で、マクロファージの同定を行う事が出来なかった。これまでに遅れていた原因は解決されたので、平成25年度の前半に、H24年度に実施できなかった研究を実施すると同時に、H25年度の研究内容を並行して実施する予定である。まず、前年度までに行う予定であった筋損傷からの回復過程におけるマクロファージの動態について組織学的な評価を行う。マクロファージの動態の組織学的評価が終わり次第、平成24年度に行う冷刺激や温刺激が筋損傷からの回復を促進するかどうかを明らかにする実験に取り掛かる。マクロファージの抗体については、おおよそ特異性の確認ができているので、平成24年度の実験計画に大きな変更は無い。消耗品の値引きにより、消耗品の支出が予定より少額となった。このため、平成24年度に予定していた物品の購入は、平成25年度研究計画の予算と合わせて前半に使用することとした。次年度使用額として282,202円発生した。この額のほとんどは、平成23年度末の学会参加にともなう旅費と、平成23年度末に発注し、平成24年度に納品される物品に係る経費である。
高齢者のユーモアのセンスの年代差と性差

高齢者が「好むユーモアのタイプ」と高齢者の全般的な「ユーモアのセンス」について、その年代による変化と性別の差を、福岡都市圏に在住の50歳代から70歳代までの男女計240人と、比較対照のための大学生男女計318人(平均年齢19.5歳)に対する調査によって明らかにした。まず17種類の一コマ漫画全体、さらにその17種類のなかの攻撃性や性欲求の「傾向性」の強い一コマ漫画、ユーモアのポイントを見つける問題解決をより必要とする「不調和な」一コマ漫画、高齢者を否定的に扱う一コマ漫画に対する「好み(感じるおかしさ、ユーモアの程度)」の評定についてみた。個々の一コマ漫画に対するユーモアの感じ方については顕著な性差はみられなかったが、50、60、70歳代の高齢者が若年者よりもおかしいとみなすという有意な年代差がみられた。また一コマ漫画全体のうち理解した漫画の割合は、知的ユーモアの好みに関する男性の優位性が言われてきたことに対応して、若年から高齢に至る年代を通じて男性の方が女性より有意に高かった。またこの理解率については高齢者が若年者よりも高いという有意な年代差がみられた。次に全15項目から構成される調査表によって「ユーモアのセンス」の自己評定を求めた。因子分析によって、ユーモアや笑いを特に対人関係において用いようとする傾向である「ユーモア・笑い志向性」、また新聞の漫画、ことわざ、川柳などに対する「ユーモア媒体志向性」という2つのユーモアのセンスの側面を抽出した。「ユーモア・笑い志向性」は女性が男性より有意に高かった。また高齢者は若年者よりも「ユーモア・笑い志向性」が有意により低く、「ユーモア媒体志向性」が有意により高かった。高齢者の健康維持、福祉の充実に向けて高齢者の生活により多くの笑いを取り入れる手がかりとするために、高齢者が笑えるユーモアのタイプと高齢者のユーモアのセンスについて、特にその年代による変化と性別の差を、福岡都市圏に在住の50歳代から70歳代までの男女各240人に対する調査によって明らかにした。1.16種の一コマ漫画全体、さらにその16種のなかの攻撃性や性の傾向性の強い一コマ漫画、ユーモアのポイントを見つけるのに知的作業を要する一コマ漫画、高齢者を否定的に扱う一コマ漫画、同じく肯定的に扱う一コマ漫画それぞれに対する調査対象の高齢者の「好み(感じたおかしさ、ユーモアの程度の評定)」についてみた。いずれのユーモアのタイプについても、その好みに有意な年代差ならびに性差はみられなかった。また調査対象者が、この全16種のなかで「ユーモアのポイントを理解できた一コマ漫画の数」については、知的ユーモアの好みに関して男性が優位であるとこれまで言われてきた通りに、男性の方が女性より有意に多かった。また加齢による知的活動水準の低下を反映してか、年代が上がるにつれて有意により少なくなった。2.15項目から構成される調査表によって「ユーモアのセンス]の自己評定を求めた。ユーモアを用いて他者を笑わせようとする傾向である「ユーモアの対人関係性」、またユーモアや笑いを好み、その機能や役割を重要視する傾向である「ユーモアを肯定する態度」の二つのユーモアのセンスの側面については、女性のほうが男性より優位であった。ユーモアのセンスのもう一側面、ユーモアや笑いとは逆方向の感情傾向である「否定的感情表出」については、60、70歳代とより高齢になるほど低くなり、加齢に伴う感情活動全般の沈静化を反映していた。高齢者が「求めるユーモアのタイプ」と高齢者の全般的な「ユーモアのセンス」について、その年代による変化と性別の差を、福岡都市圏に在住の50歳代から70歳代までの男女計240人と、比較対照のための大学生男女計318名(平均年齢19.5歳)に対する調査によって明らかにした。

まず16種類の一コマ漫画全体、さらにその16種類のなかの攻撃性や性欲求の傾向性の強い一コマ漫画、ユーモアのポイントを見つける問題解決をより必要とする不調和な一コマ漫画、高齢者を否定的に扱う一コマ漫画に対する「好み(感じるおかしさ、ユーモアの程度)」の評定についてみた。いずれの一コマ漫画に対するユーモアの感じ方についても性差はみられなかったが、50、60、70歳代の高齢者が若年者よりもおかしいとみなすという有意な年代差がみられた。また全般的に一コマ漫画を「わからない」とせずにユーモアの評定をした人、言い換えると一コマ漫画を理解したと思われる人の割合は、知的ユーモアの好みに関する男性の優位性が言われてきたことに対応して、若年から高齢に至る年代を通じて男性の方が女性より有意に多かった。またこの理解率については高齢者が若年者よりも高いという有意な年代差がみられた。次に全15項目から構成される調査表によって「ユーモアのセンス」の自己評定を求めた。因子分析によって抽出したユーモアや笑いを特に対人関係において用いようとする傾向である「ユーモア・笑い志向性」、また新聞の漫画、ことわざ、川柳などに対する「ユーモア媒体志向性」という二つのユーモアのセンスの側面については、女性が男性より有意に高かった。また高齢者は若年者よりも「ユーモア・笑い志向性」については有意により低く、「ユーモア媒体志向性」については有意により高かった。
転写因子Nrf2および小Maf群因子のドメイン構造・機能相関の解明

bZIP型転写因子である小Maf群因子は, Nrf2と二量体となり,抗酸化剤応答配列(Antioxidant response element)に結合し,酸化ストレス応答・異物代謝系酵素群の遺伝子の転写を正に制御している.本研究では,小Maf群因子の一つMafGを発現するトランスジェニックマウスを作製し、小Maf群因子三重欠失マウスの表現型をレスキュー(トランスジェニック相補レスキュー)することに成功した。またMafGのSUMO化部位変異体を発現するトランスジェニックマウスに相補レスキュー解析の結果、同修飾は、MafGの個体の発生、生存には必須ではないことを明らかにした。bZIP型転写因子である小Maf群因子は,Nrf2と二量体となり,抗酸化剤応答配列(Antioxidant responseelement)に結合し,酸化ストレス応答・異物代謝系酵素群の遺伝子の転写を正に制御している.本研究では,転写因子Nrf2ならびに小Maf群因子のドメイン構造・機能相関をマウスの個体レベルで解析することを目的としている.個体レベルでの解析は遺伝子破壊マウス相補レスキュー法によって行うが,今年度は,小Maf群因子の一つであるMafGとNrf2をそれぞれ発現するトランスジェニックマウスの作製を実施した.mafG遺伝子の制御領域によって野生型MafGを発現するトランスジェニックマウス,ならびにMafGのSUMO化部位の変異体を発現するトランスジェニックマウスを複数ライン樹立した.現在,小Maf群因子三重欠失マウスをMafG発現トランスジェニックマウスでレスキューする目的で交配を実施している.一方,肝臓特異的にNrf2を発現するマウスを作製する目的で,肝臓特異的な制御領域としてアルブミン遺伝子の制御領域によってNrf2を発現するマウスの作製を実施した.トランスジーンを持ったマウス個体を複数樹立したが,いずれのNrf2の発現も内在性のNrf2の発現と比較して著しく弱く,Nrf2遺伝子破壊マウスを機能的にレスキューできるものではなかった.今後は,nrf2遺伝子の制御領域でNrf2を発現するトランスジェニックマウスの作製を実施する予定である.bZIP型転写因子である小Maf群因子は, Nrf2と二量体となり,抗酸化剤応答配列(Antioxidant response element)に結合し,酸化ストレス応答・異物代謝系酵素群の遺伝子の転写を正に制御している.本研究では,転写因子Nrf2ならびに小Maf群因子のドメイン構造・機能相関をマウスの個体レベルで解析することを目的としている.今年度は,小Maf群因子の一つであるMafG発現するトランスジェニックマウスの作製し、トランスジェニック相補レスキュー解析を確立することができた。mafG遺伝子の制御領域によって野生型MafGを発現するトランスジェニックマウスを複数系統樹立し、その発現を確認した。外来性のMafG蛋白質は、内在性のMafG蛋白質と同程度から10倍程度で、内在性の蛋白質の組織分布とほぼ一致した。これらマウスを用いて、小Maf群因子三重欠失マウスのトランスジェニック相補レスキューを実施したところ、内在性の小Maf群因子を発現せず、外来性のMafGのみを発現するレスキューマウスを樹立した。レスキュー個体は、正常に出生、解析した限りにおいて明らかな表現型を示さなかった。よって、ここに小Maf群因子トランスジェニック相補レスキュー系を樹立したことになる。同様に、MafGのSUMO化部位の変異体を発現するトランスジェニックマウスを樹立し、相補レスキューを実施した。その結果、変異型MafGによるレスキュー個体は、正常に出生、発育し、外見的には明らかな表現型を示さなかった。現在、小Maf群因子のSUMO化修飾の生理学的な意義を明らかにすることを目的として、変異型MafGレスキュー個体の表現型を詳細に解析している。
演算機能を持つメモリLSIを用いたプロセッサボードの制御方式の検討

本年度は,演算機能を持つメモリLSIを用いたプロセッサボードの制御方式の検討を行なった.特に,従来のソフトウエアによる柔軟な制御とハードウエアによる高速な制御という両者の利点を融合した再構成可能なハードウエアによる高速かつ柔軟な制御方式の検討を行なった.演算機能を持ったメモリを用いた計算機システムは現在のところ存在しない.その実現のためには,さまざまな要素技術の開発が不可欠である.本研究ではプロセッサボード開発の基礎技術として,FMPP LSIを制御する方式の検討を行なった.具体的には以下の通りである.・再構成可能な制御方法に適したプロセッサボードのアーキテクチャの検討を行なった.プロセッサボード上の制御回路の機能を決定して,プロセッサボードとホスト計算機の最適な負荷分担を行なった.さらに,複数のボードに分割されたメモリ空間の管理方法,複数のボードを効率良く制御する手法等の検討を行なった.・スピード,集積度,パッケージなどにより数社からさまざまなアーキテクチャをとるFPGAが提供されている.ここでは,1で検討されたプロセッサボードアーキテクチャに基づいて,最適なFPGAを選定した.・再構成可能な制御方式とするための最適な制御方式を検討する.ボード上のFPGAとホスト計算機との命令の受渡し方法,FPGAをプログラミングするためのホスト計算機とプロセッサボードとのインタフェースの検討等を行なった.本年度は,演算機能を持つメモリLSIを用いたプロセッサボードの制御方式の検討を行なった.特に,従来のソフトウエアによる柔軟な制御とハードウエアによる高速な制御という両者の利点を融合した再構成可能なハードウエアによる高速かつ柔軟な制御方式の検討を行なった.演算機能を持ったメモリを用いた計算機システムは現在のところ存在しない.その実現のためには,さまざまな要素技術の開発が不可欠である.本研究ではプロセッサボード開発の基礎技術として,FMPP LSIを制御する方式の検討を行なった.具体的には以下の通りである.・再構成可能な制御方法に適したプロセッサボードのアーキテクチャの検討を行なった.プロセッサボード上の制御回路の機能を決定して,プロセッサボードとホスト計算機の最適な負荷分担を行なった.さらに,複数のボードに分割されたメモリ空間の管理方法,複数のボードを効率良く制御する手法等の検討を行なった.・スピード,集積度,パッケージなどにより数社からさまざまなアーキテクチャをとるFPGAが提供されている.ここでは,1で検討されたプロセッサボードアーキテクチャに基づいて,最適なFPGAを選定した.・再構成可能な制御方式とするための最適な制御方式を検討する.ボード上のFPGAとホスト計算機との命令の受渡し方法,FPGAをプログラミングするためのホスト計算機とプロセッサボードとのインタフェースの検討等を行なった.
神経回路網の可塑性の研究

第3回夏のワークショップ「高次脳の可塑性」を、昭和63年8月23日から26日まで、旭川市ニュー北海ホテルで行い、大脳の可塑性と行動、高次感覚入力の統合名について発表討論を行った(参加者は140名)。同時に各班の代表者の個別発表14題も行われた。第3回冬のシンポジウム(一般公開)を昭和63年12月10日に、名古屋市の愛知県産業貿易館で行った(出席者は200名)7班員の発表を行った。総括班員は、昨年度と同じ班員で構成され、ほぼ昨年度と同じ行事を行った。第1回の班会議は昭和63年8月24日に行われ、夏のワークショップについての反省や冬のシンポジウムの内容について意見の交換が行われた。第2回の班会議(研究計画委員会と合同)は、昭和63年12月10日に行われ、取りまとめ年度の事業について相談した。研究計画委員会は、9月17日(土)に第1回目の委員会を開催し、とりまとめ年度のための申請書の内容、及び冬のシンポジウムのトピック、演者について打ち合わせた。第2回目の委員会は、班長の同席を求め、12月10日(土)名古屋の愛知県産業貿易館(12時13時)で開いた。11月9日(火)文部省学術審議会で行われたヒヤリングについての報告を(水野,御子柴委員も出席)した。今後の予定として重点領域への科学研究費の申請を行うための調査小委員会をつくることにした(【○!1】ストレスと脳、【○!2】脳の発達と【○!3】脳と認識)。研究連絡委員会は、第1回委員会を昭和63年8月25日に開き、取りまとめ報告書のまとめ方について相談した。3月27日に研究報告書を発行した。可塑性神経回路ニュースは隔月に1回ずつ、計6回発行した。出版委員会は、昭和63年10月13日に行い、取りまとめ報告書(班員の研究成果をまとめたもの)の具体案を行った。
実物体の反射特性を再現する仮想光学環境の実現

平成14年度,15年度には,実物体の反射特性を双方向性反射率分布関数として詳細に計測・記録し,それらのデータをもとに仮想的な光学パターンを白色石膏上に投影する乙とで,反射特性を忠実に再現するという当初の研究目的を概ね達成した.しかし,実際に試作システムを構築すると,当初の研究計画では想定していなかった新たな問題点として,(a)実物体の反射特性を計測・再現するだけでは写実性が向上しないこと,(b)動的に変化するシーンに対応できなければ応用分野が限定されてしまうことの2点が明らかとなった.そのため,最終年度においては,これら2点の問題を解決した.まず,(a)の問題に対して,実世界の照明環境をカメラで計測・記録し,それをプロジェクタで忠実に再現する手法を明らかにした.記録した照明情報は,現実世界で3次元的に重畳表示されるため,ユーザは高い現実感を得られることを確認した.照明と反射は,互いに対となる光学情報であり,両者を記録・再現できるシステムを完成できたことの意義は大きいと考える.一方,(b)の問題に対しては,2種類の解決法を提案した.ひとつは,パターンを投影する物体の底面にビジュアルマーカを貼付し,半透明の床面の下からカメラで追跡する方法である.この手法では,物体は接地していなければならないという制限はあるものの,高精度かつ高速にシーンの動的変化を検出することができる.もうひとつは,投影パターン中に追跡の手がかりとなる情報を埋め込む方法である.ここで,カメラの感度特性と,人間の視覚特性の違いを考慮して,カメラでは観測できるが人間には見えにくい不可視パターンとして埋め込むことにより,物体の3次元な追跡を実現した。以上により,研究計画当切の目的は十分に達成できた.特に,シーンの動的変化への対応を実現したことから,複数ユーザによる協調型複合現実感としての応用も期待できる.平成14年度においては,実物体の反射特性を再現する仮想光学環境の実現に向け,主に反射特性の計測・解析を行った.ハロゲンライトの位置を計算機から自由に制御できる計測装置を試作し,様々な反射特性を持つ物体を対象として多数の画像を撮影した.双方向性反射分布関数(BRDF)は4パラメータの関数であり,物体表面上の各点ごとにBRDFを保持しておくと記憶容量が膨大となるため,そのままでは取り扱いが容易ではない.そこで,パラメータ数を3もしくは2と減らすことにより,再現性は若干劣るものの,記憶容量を大幅に減少できることを確認した.実際に,陶器(備前焼)の反射特性を2パラメータのBRDFとして学習し,それを白色石膏の壷の上で再現するシステムを試作した.また,対象物体の表面上で生じる光学現象を詳細に解析する手法も開発した.光源方向を様々に変化させながら対象物体を撮影し,拡散反射成分のみを持つ画像に変換する新しい方法を開発した.変換前後の画素値を比較することで,拡散反射・鏡面反射・attached shadow・cast shadowの4種類の光学現象に分類することが可能となった.従来までの変換方法では,撮影画像中の大部分で影となる画素は,反射率が低いのか影となるのか区別が容易ではなかったが,提案手法では光学現象の分類基準を利用して拡散反射成分に変換するため,より安定な解析が可能となった.以上をまとめると,実物体の表面上で観測される光学現象を2パラメータのBRDFとして計測する技術,光学現象を4種類に分類する技術,得られた結果を仮想光学環境に応用する技術を開発した.平成15年度においては,システムを複数カメラ・複数プロジェクタに拡張し,比較的複雑な形状を持つスクリーン物体に対して,仮想的な光学パターンを投影する装置の誤計・開発を行った.平成14年度までの試作システムでは,カメラとプロジェクタがそれぞれ1台ずつであったため,光学パターンを投影できない面や,カメラで撮影できない面が存在した.一人のユーザを対象とすれば,ユーザの近くにカメラとプロジェクタを設置することで,大きな問題とはならないが,複数ユーザが存在する場合では,隠れ面の存在は無視できなくなる.そこで,複数カメラ・複数プロジェクタからなるシステムを作成した.実際の装置ではカメラとプロジェクタを2台ずつ用いているが,原理的にはより多くの台数にもそのまま拡張できるように設計されている.実世界中のある面が,どのカメラから撮影でき,どのプロジェクタから投影できるかという組み合わせ問題を,「撮影回像の分配」および「投影パターンの統合」と呼ぶ処理により解決できることを示した.さらに,複数カメラ・複数プロジェクタを用いたシステムの応用例として,現実世界の照明環境を記録し,それを忠実に再現できるSpaceRelighterと呼ぶシステムを作成した.記録した光学情報は,ディスプレイ上で2次元的に重畳されるのではなく,現実世界に直接投影することで3次元的に重畳されるため,ユーザは高い現実感を得ることができることを確認した.平成14年度,15年度には,実物体の反射特性を双方向性反射率分布関数として詳細に計測・記録し,それらのデータをもとに仮想的な光学パターンを白色石膏上に投影する乙とで,反射特性を忠実に再現するという当初の研究目的を概ね達成した.しかし,実際に試作システムを構築すると,当初の研究計画では想定していなかった新たな問題点として,(a)実物体の反射特性を計測・再現するだけでは写実性が向上しないこと,(b)動的に変化するシーンに対応できなければ応用分野が限定されてしまうことの2点が明らかとなった.そのため,最終年度においては,これら2点の問題を解決した.まず,(a)の問題に対して,実世界の照明環境をカメラで計測・記録し,それをプロジェクタで忠実に再現する手法を明らかにした.

記録した照明情報は,現実世界で3次元的に重畳表示されるため,ユーザは高い現実感を得られることを確認した.照明と反射は,互いに対となる光学情報であり,両者を記録・再現できるシステムを完成できたことの意義は大きいと考える.一方,(b)の問題に対しては,2種類の解決法を提案した.ひとつは,パターンを投影する物体の底面にビジュアルマーカを貼付し,半透明の床面の下からカメラで追跡する方法である.この手法では,物体は接地していなければならないという制限はあるものの,高精度かつ高速にシーンの動的変化を検出することができる.もうひとつは,投影パターン中に追跡の手がかりとなる情報を埋め込む方法である.ここで,カメラの感度特性と,人間の視覚特性の違いを考慮して,カメラでは観測できるが人間には見えにくい不可視パターンとして埋め込むことにより,物体の3次元な追跡を実現した。以上により,研究計画当切の目的は十分に達成できた.特に,シーンの動的変化への対応を実現したことから,複数ユーザによる協調型複合現実感としての応用も期待できる.
白髪を予防できる革新的アンチエイジング食品の開発

白髪は万人に生じる老化現象の象徴であるため、アンチエイジング薬剤開発を行う上でも明瞭な指標となる。しかし、ヒトで白髪予防効果を評価するのは難しく、画期的な白髪予防剤はこれまでに存在しない。本研究では、オリジナルの白髪モデルマウスを用いて、白髪予防効果のあるアンチエイジング食品の開発を行った。その結果、少なくとも動物レベルで白髪を抑える可能性のある食品を見いだした。今後、ヒトへの応用を踏まえ、動物とヒトのエイジングプロセスの類似点および相違点をより明確にし、科学的証拠を綿密に解析することが重要である。本研究の目的は、食品および食品由来化合物から白髪予防効果のある食品由来物質を探索し、白髪予防効果のあるアンチエイジング食品を開発することである。(1)飲水投与実験H22年度に行った、培養細胞を用いたin vitro系のスクリーニングによって選別した候補薬剤を、H23年度では、実際にモデルマウスに飲水投与し、白髪予防効果の有無を検証した。コントロール群には水を、試験群には水に溶解した候補物質を飲ませた。コントロール群を試験群はそれぞれ5匹ずつ用意した。H22年度の時点では、効果のある薬剤は得られなかったが、長期投与を行った結果、ある食品由来物質では、投与から5ヶ月後、コントロール群と比べて白髪を予防する傾向がみられた。このとき、両群における飲水量および体重変化に差はなかった。この物質については、投与期間の延長および投与濃度を上げ、より高い効果が得られるかどうかを検証するため、現在も実験を継続中である。これまでにin vivo(動物)レベルで白髪予防効果を示す薬剤はほとんど報告されていないため、本研究の成果の意義は大変大きい。(2)薬剤の科学的検証の予備検討今後、効果のある物質については、その効果を科学的に検証する計画である。そのため、その予備検討を行った。白髪化の主な原因は、毛髪をつくりだす毛根内に存在するメラノサイトが死滅することや毛色をつくるメラニンの合成能が減少することである。そこで、毛根メラノサイトの検出方法、メラニン検出方法の検討を行った。感度をあげる必要があるものの、一定の検出方法を確立する事が出来た。食品および食品由来化合物から白髪予防効果のある食品由来物質を探索し、白髪予防効果のあるアンチエイジング食品を開発することを目的に研究を遂行した。白髪関連分子を標的としてin vitroスクリーニングにて選出した食品および食品由来化合物(平成22年度成果)をマウスに作用させたところ、その一部がin vivoレベルでもある一定の効果を示すことが分かった(平成22-24年度成果)。平成25年度は、その再現性を取るとともに、その効果の科学的検証を行った。その結果、複数の薬剤について、個体レベルで再現よく効果が期待できる結果が得られた。白髪化の主な原因は、毛髪をつくりだす毛根内に存在するメラノサイトが死滅することや毛色をつくるメラニンの合成能が減少することであることがヒトレベルでも動物レベルでも報告されている。薬剤を投与したマウスでは、メラノサイトの死滅およびメラニン合成の低下が著しく抑制されていた。本試験により、in vitroスクリーニングにて選出された薬剤がin vivoでも効果を示したことから、本試験で行ったin vitroおよびin vivoのスクリーニングに用いた標的分子、および、スクリーニングシステムが正しく機能したことが示唆される。つまり、本システムの異なる目的の薬剤スクリーニングへの応用が期待される。白髪化はエイジングの象徴である。今後、これらの薬剤をヒトのアンチエイジング剤へと応用するために、薬物安定性試験、薬物安全性試験等を行う必要がある。また、マウスとヒトのエイジングプロセスの類似点と相違点をより明確にすることが、科学的根拠をもった画期的なアンチエイジング剤の開発に重要であると考えられる。当初の計画通り進んでおり、再現性実験が必要なものの動物レベルで効果のある薬剤が拾えつつある。また、薬剤効果の検証を今後行うにあたり、その予備検討も進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度は、H23年度と同様に他の候補物質について飲水投与実験を行うとともに、効果のあった薬剤については、その効果の科学的検証を行う予定である。効果の科学的検証法としては、コントロール群の皮膚と試験群の皮膚を採取し、組織切片を作製後、毛の色を作る毛根メラノサイトを免疫組織化学法や生化学的手法を用いて検出し、その分布やメラニン産生量を比較する。
定量的強震動予測のための応力降下量の深さ依存性を考慮したアスペリティモデルの提案

本研究では、定量的かつ広周波数帯域の強震動予測を目的として、応力降下量の深さ依存性を考慮した次世代型強震動予測レシピを提案する。そのための検討の中核をなすのがスペクトルインバージョンによる震源特性の抽出と、震源域近傍地震動に対するすべり弱化モデルによる動的破壊シミュレーションである。本研究では応力降下量のランダムな空間変動に加えて、スペクトルインバージョンによって抽出したアスペリティ内の応力降下量の深さ依存性を考慮することにより、やや短周期生成域SMGAだけでなく地表付近のやや長周期生成域LMGAも再現できるアスペリティモデルを構築し、それを「次世代型強震動予測レシピ」として提案する。
ホソヘリカメムシ類における外界獲得型細菌共生系に関する研究

本研究は、陸上動物では唯一ホソヘリカメムシ類においてのみ報告されている外界獲得型細菌共生系(母子伝達を伴わず毎世代環境中から共生細菌を獲得する系)を対象とし、1)共生細菌の環境中における存在量、2)カメムシが共生細菌を獲得する経路および3)その時期、4)共生細菌の宿主に対する適応的影響を明らかにし、陸上節足動物における外界獲得型細菌共生系の進化・維持機構の理解を目指している。2年計画の最終年度は、初年度中に確立した共生細菌の安定的な培養系、および滅菌土と滅菌種子を用いた無菌苗飼育系を用い、共生細菌の宿主カメムシ(主にホソヘリカメムシ)に対する適応的影響の調査を行った。共生細菌保持・非保持個体間の比較飼育実験を行ったところ、2処理間で宿主の生存率(羽化率)にはほとんど差が見られなかったが、羽化成虫について見ると共生細菌非保持個体に比べ保持個体の方が体長、胸幅、腹幅、乾燥重量のいずれにおいても有意に大きかった。特に乾燥重量では2倍近く大きいことが明らかとなり、共生細菌が宿主ホソヘリカメムシにとって適応上有利であることが示された。共生細菌の野外分布を明らかにするため、クモヘリカメムシ、ホソヘリカメムシの寄主植物であるイタリアングラスおよびダイズの葉、種子、根それぞれからのDNA抽出を継続的に進め、特異的プライマーを用いた診断PCRによる共生細菌有無の確認を行い、また定量的PCRによる共生細菌の生息密度推定を試みた。その結果、共生細菌は植物の葉、種子上にはほとんど存在せず、主に根圏に生息する事が強く示唆された。各部位における共生細菌の正確な分布密度を明らかにするには、今後さらなる研究が必要である。本研究により得られた結果の一部を国内雑誌および国際雑誌に投稿し、論文として発表した。2年計画の初年度は、共生細菌の野外分布調査を行うためクモヘリカメムシ、ホソヘリカメムシの寄主植物であるイタリアングラスおよびダイズの葉、種子、根それぞれよりDNAの抽出を進め、特にPCR阻害物質が多く含まれる土壌サンプル(根部位サンプル)についてその抽出法の最適化を行った。診断PCRにより共生細菌が植物根圏に多く生息していることを明らかにし、また定量的PCRによる共生細菌の生息密度推定ついても実験系の構築を試み、予備的データを得た。共生細菌の安定的な培養系の確立、滅菌土と滅菌種子を用いた無菌苗飼育系の作出に成功し、共生細菌の獲得経路、宿主カメムシに対する適応的影響を明らかにするための見通しを得た。また、野外調査および室内飼育実験の両面より共生細菌獲得時期の特定も行った。その結果、ホソヘリカメムシ類は2齢若虫期に共生細菌を獲得し、4-5齢若虫期に体内で増幅させている可能性が強く示唆された。得られた結果の一部を論文として発表すると共に、国内外の学会においても発表をおこなった。また本研究で得られた結果を中心とし、申請者は博士学位論文を提出した。
スーパークリーンディーゼルのためのプラズマ排ガス浄化プロセスにおける新機能解明

希少元素代替戦略に基づく大気圧低温非平衡プラズマによる革新的環境改善プロセスの新規開拓,解明を行った。環境改善プラズマの触媒特性を数値シミュレーションと実験的研究により明らかにした。プラズマによる環境浄化に関する様々な新規知見を蓄積し,成果を統合して,将来性の高い排ガス後処理システムの開発をすすめた,超低PM(Particulate Matter,粒子状物質),超低NO_xディーゼルエンジンを実現し地球環境保全に資することを最終目的としている。希少元素代替戦略に基づく大気圧低温非平衡プラズマによる革新的環境改善プロセスの新規開拓,解明を行う。環境改善プラズマの触媒特性を数値シミュレーションと実験的研究により明らかにする。プラズマによる環境浄化に関する様々な新規知見を蓄積し,成果を統合して,将来性の高い排ガス後処理システムの開発をすすめ,超低PM(Particulate Matter,粒子状物質),超低NOx,超低CO_2ディーゼルエンジンを実現,実用化し地球環境保全に資することを最終目的とする。加えて,環境保全という近い将来の大問題に対する数値環境プラズマ科学とも言うべき新しい領域を開拓することも目的のひとつである。今年度の新機能解明の成果は以下のとおりである。A.非熱プラズマDPF再生:セラミックディーゼル微粒子フィルタに捕集された微粒子の非熱大気圧プラズマによる新規な燃焼再生方式を実証,最適化した。この方法では,低温プラズマで励起されたNO_2,オゾンや負イオンラジカルクラスタをDPFに注入し,ディーゼル微粒子を,常温付近で燃焼除去するが,その試験を成功裏に終えた。B.非熱プラズマ脱着NOx還元:エンジンの運転モード(燃料噴射モード)を切り替え,酸素リッチな状態ではNOxを含む排ガスを一度吸着させ,その後,酸素量が少なくHC, COの多い状態ヘエンジン運転モードを切り替え,プラズマを印加してNOxを脱着・還元させ,同時にHC, COを酸化無害化する実験を実施した。この方法により,低濃度で酸素を多量に含む排気ガス処理を簡単な装置で触媒や,付加的な処理を行わず乾式で高効率に行うことができた。前年度研究の継続を基本とした今年度の成果は以下のとおりである。A.非熱プラズマDPF(Diesel Particulate Filter,ディーゼル微粒子フィルタ)再生:セラミックDPFに捕集された微粒子の非熱大気圧プラズマによる新規な燃焼再生方式を実証,最適化した。この方法では,低温プラズマで励起されたNO_2,オゾンや負イオンラジカルクラスタをDPFに注入し,ディーゼル微粒子を,常温付近で燃焼除去するが,その試験を実ディーゼルエンジン排ガスを対象として継続し,成功裏に終えた。B.非熱プラズマ脱着NOx還元:エンジンの運転モード(燃料噴射モード)を切り替え,酸素リッチな状態ではNOxを含む排ガスを一度吸着させ,エンジン運転モードを切り替え,プラズマを印加してNOxを脱着・還元させ,同時に炭化水素,COを酸化無害化する実験を実施した。この方法により,排気ガス処理を簡単な装置で触媒や,付加的な処理を行わず乾式で高効率に実ディーゼルエンジン排ガスで継続的に行うことができた。さらには,当該数値シミュレーション手法をプラズマアクチュエータの解析にも使用できる可能性を示した。将来性の高いプラズマ排ガス後処理システムの開発をすすめ,スーパークリーンディーゼルエンジンを実現し地球環境保全に資することを最終目的とする。具体的成果を以下に説明する。この方法は間接プラズマ法と呼ばれ,低温プラズマで励起されたNO_2,オゾンや負イオンラジカルクラスタをDPFに注入し,ディーゼル微粒子を常温付近で燃焼除去するものである。最終年度である今年度は,A重油燃料を使用した実験の実施とDPF完全再生(微粒子の完全除去)の実現を重視し,研究のまとめを行った。その結果,間接プラズマのみでのDPFの完全再生を確認することができた。その他,大気圧非熱プラズマの数値シミュレーションすなわち,電離状態の解析をプラズマ解析ソフトCFD-ACE+を使用し実施した。完成した数値モデルで,新規有用プロセスの探索を行うことができた。B.非熱プラズマ脱着NOx還元:エンジンの運転モード(燃料噴射モード)を切り替え,酸素リッチな状態ではNOxを含む排ガスを一度吸着させ,その後,酸素量が少なくHC,COの多い状態へエンジン運転モードを切り替え,プラズマを印加してNOxを脱着・還元させ,同時にHC,COを酸化無害化する。

この方法により,低濃度で酸素を多量に含む排気ガス処理を簡単な装置で触媒や,付加的な処理を行わず乾式で高効率に行うことができる。この提案の原理に基づく2筒式排ガス連続処理装置を新規に試作し,実ディーゼルエンジン排ガスを対象とした試験研究を行った。実験の結果,NOx処理エネルギー効率120g(NO_2)/kWhを超える実用上十分なNOx除去エネルギー効率を実証することができた。
国際比較からみた現代地方税制改革の理論と実際

本研究の目的は、1970年代以降の地方税制改革の理論と実際に関する国際的動向を分析し、今後の展望をおこなうことであった。アメリカ、イギリス、スウェ-デンさらに土地税制を中心に韓国、台湾などの改革の動向を中心に検討をくわえ、いくつかの新しい知見を得ることができた。この時期における主要各国の共通した傾向は、中央政府の財政危機によって補助金・交付金などの削減・圧縮がみられ、各国地方団体は分権化にともなう独立財源の強化を余儀なくされたこと、これにともなって公平原則よりも資源配分上の効率を重視した多くの改革が試みられ、イギリスにおけるコミュニティ・チャ-ジにみられるように重大な困難に直面してきたことである。その主要な流れは次の三つに大別できよう。〔1〕人頭税など資源配分上の効率を重視する方向を修正し、資産税に応能原則を加味した新資産税の強化をめざし、資産税を維持しつつ、公平原則のウエイトを高める方向。〔2〕土地資産の所有における格差を是正することが現代における公平の実現において中心課題であるとの認識の下に〔1〕の方向をさらに強め、キャピタル・ゲイン課税としての地方税制を考える方向。この点については韓国、台湾における土地税制が示唆的である。〔3〕地方税源としての固定資産など、伝統的な税源は、もはや時代遅れとなった、という意識のもとに、地方所得税、または、付加価値税を地方税源の中心にする、という方向。各国は何らかの形で、この三つの方向を加味した地方税制改革を模索しているが、地価の高騰など、税制のみで対処できない課題も、現在では、税制改革論として検討されてきた。この点が解決されて長期的に改革を検討しうる状況となれば、地方所得税、付加価値税を重視してきたスウェ-デン、西ドイツ型の改革がモデルとなりうるであろう。1.研究目的からみた到達度本年度はアメリカ合衆国、カリフオルニア州における提案13号を出発点とする地方税制改革問題を合衆国、イギリスを中心とする西欧社会の税制改革とのかかわりで検討しつつ、それらの内容をアジアを中心とする開発途上国の税制改革や日本の現状と比較し、現代地方税制改革論の現実性を検討することに重点をおいた。合衆国においてはJ.カ-リンらの研究で示唆されているように地方団体における財産税の減税は、地方団体の財政赤字を増大させる圧力をつくりだし、一方では、連邦財政への依存度を高めて、地方独自の施策を困難にするとともに、他方では、州と市町村の財政関係を密接化して市野村の独自な財政活動を困難にしている。イギリスにおいても伝統的な財産税であるレイトの廃止と一種の人頭税であるコミュニティ。チャ-ジがスコットランド地方において導入せられ、税制は標準化と画一化への傾向を強め、歳出計画の地方における独自性は多くの制約に直面している。これに対してアジアを中心とする開発途上諸国は税制改革の重点が土地の公共的利用や資産集中抑制のための手段として積極的に活用されており、台湾・韓国における土地税制の展開がとくに注目される。西欧と途上諸国まおける地方税改革の重点の相異は本年度の研究における到達点であり、この差をどのように理解するかは今後の課題である。2.日本における地方税改革の特徴点以上の点から日本にかける地方税制改革の動向をみると、日本においては、国の税制改革の地方への影響(一般消費税の導入)と地価高騰にともなう土地税制改革の課題が問題とされ、西欧型と開発途上国型の双方にかかわる改革問題が同時に進行しつつあり、一層の解明が必要である。本研究の目的は1970年代以降の地方税制改革の国際的動向を分析し,今後の展望をおこなうことであった。今年度は,從来の研究に加えて,とくに,イギリス,スウェ-デンなどの改革の動向も視野に収め,最終年度にふさわしい成果をあげることができた。

この時期における主要各国の共通した傾向は,中央政府の財政危機によって補助金・交付金などの削減・圧縮がみられ,各国地方団体は分権化にともなう独立財源の強化を余儀なくされたこと,これにともなって公平原則よりも資源配分上の効率を重視した多くの改革が試みられ,イギリスにおけるコミュニティ・チャ-ジにみられるように重大な困難に直面してきたことである。その主要な流れは次の三つに大別できるであろう。(1)人頭税など資源配分上の効率を重視する方向を修正し,資産税に応能原則を加味した新資産税の強化をめざし,資産税を維持しつゞ公平原則のウエイトを高める方向。(2)土地資産の所有における格差を是正することが現代における公平の実現において中心課題であるとの認識の下に(1)の方向をさらに強め,キャピタル・ゲイン課税としての地方税制を考える方向。(3)地方税源としての固定資産など,伝統的な税源は,もはや時代おくれとなった,という認識のもとに,地方所得税,または,付加価値税を地方税源の中心にする,という方向。各国は何らかの形で,この三つの方向を加味した地方税制改革を模索しているが,地価の高騰など,税制のみで対処できない課題も,現在では,税制改革論として検討されてきた。この点が解決されて長期的に改革を検討しうる状況となれば,地方所得税,付加価値税を重視してきたスエ-デン,西ドイツ(一部日本)の改革がモデルとなりうるであろう。
障害者福祉における地域空間の領域性に関する研究〜計画と生活支援の空間に着目して〜

現在、障害者の地域移行がすすめられているが、それには公営住宅の利用や福祉系の居住施設の拡充と共に、民間賃貸住宅の活用は不可欠であり、「あんしん賃貸支援事業」や「居住サポート事業」等の不動産仲介業者を含めた事業が全国の自治体で開始されつつある。一方、一部の自治体では、独自の居住支援制度を定め障害者の住居確保を実践してきた。それらの事業は既に一定期間実施しており、制度運用の実態と課題の把握は、今後の全国的な事業展開にむけて寄与するところが大きい。そこで本年度の研究では、不動産仲介事業者への実態および意識調査をもとに、障害者の居住支援制度への評価及び問題点を把握し、今後の居住支援制度のありかたを考察することを目的とした2006年時点で、東京都の19自治体(14区5市)で障害者を対象とした居住支援施策を実施していた。調査は、居住支援制度の協力店として登録している不動産仲介業者(以下協力不動産店)を対象としたアンケート調査を実施した。調査票は郵送及び手渡しで409通配布、郵送回収で109通の回答を得た。回収率は26.7%であった。調査の結果、協力不動産店は、制度自体について一定の評価をしているが、実際の制度協力・参加の度合いは高いとはいえないことが明らかになった。その理由には、保証会社の保証内容の不十分さ、制度運用の課題、紹介可能物件の少なさ、物件情報提供のありかたの限界が指摘されていた。今後の制度の拡充には、トラブル時への保証や、物件情報の提供方法の複数化、NPOへの制度運営の業務委託などの検討が必要であろう。・地域福祉計画における福祉区域の領域性に関する研究関東地方1都6県で地域福祉計画を策定済み(2006年10月時点)の102地方自治体のうち、計画内に福祉区や福祉圏域等の区域設定を行っている19計画を対象に、区域設定の基準、地域別の策定プロセス、計画内容の3点に着目して整理した。研究の結果として、計画では、地区社会福祉協議会の区域に基づいて区分されている市町村が多く、小学校区を区分基準に採用している計画は2つだけであった。計画内容をみると、福祉区ごとの現況や課題に触れて全体的な方針を述べている計画、モデル地区での取り組みを紹介する計画、各地域別に課題と方針を述べている計画の3種類に大別できた。以上の研究は、福祉に関する計画における空間領域にはじめて焦点をあてた研究である。・障害者の生活行動に関する調査まず関連文献における精神障害者とコミュニティとの関係を概観した後、地域での活動を通じてコミュニティ形成を行っている団体のメンバーを対象に、地域での生活行動の実態とコミュニティに関する意識を把握した。調査はJHC板橋会に所属するメンバー11名(2施設)を対象に、1時間程度の集団面接方法を用いた。生活行動を、(1)拠点付近の商店街、(2)自宅付近の場所、(3)公園や公共施設、(4)区外繁華街等に分類し、各場所に応じた活動内容や住民との関係を整理した。その結果、地域で暮らす精神障害者は、経済的制約や障害に起因する外出行動の制約があるものの、充分に生活者として行動しており、他住民と同様のコミュニティ意識を形成していることが見受けられた。これらの研究により、精神障害者の地域における生活行動の一端が明らかになり、地域に居住する障害者に対する大規模調査実施に寄与するところが大きい。