hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
yas産物p21によるホスファチジルコリン代謝回転の促進とその分子機構

1.ホスファチジルコリンホスホリパーゼDのホスファチジン酸による活性化酵素精製の過程でホスホリパーゼDの新しい活性化因子ホスファチジン酸を同定した。ホスファチジン酸は本酵素の産物でもあるので、これはホスホリパーゼDが自らの生成する産物で活性化されることを示す。この結果はアゴニスト刺激後、細胞内のホスファチジン酸、ジアシルグリセロールが長時間にわたり高レベルで維持されるという事実とよく一致している。2.リゾホスホリパーゼの精製とホスファチジン酸による阻害リゾホスファチジルコリンには種々の活理活性があることが知られている。リゾホスホリパーゼはリゾホスファチジルコリンの細胞内レベルを決める重要な酵素なので精製を行なった。ラット肝臓上清画分から酵増を214,000倍精製したところ、標品はSDS電気泳動で分子量60,000の均一なバンドを示した。酵素はトランスアシラーゼ活性をも有し反応中間体としてアシル化酵素を生ずることが判明した。酵素はホスホリパーゼDの産物であるホスファチジン酸とホスホリパーゼA_2の産物であるアラキドン酸によって阻害された。したがってアゴニスト刺験によってリゾホスホリパーゼの活性は低下し、リゾホスファチジルコリンレベルの上昇が起こりアゴニスト刺激の効果が増強すると考えられ、リゾホスホリパーゼのシグナル伝達への関与が示唆された。3.DMBA誘発乳癌におけるコリンキナーゼの活性化rasの変異と活性化を引き起こすDMBAでラット乳癌を誘発するとコリンキナーゼが正常乳腺に比ベ約10倍に上昇した。ウエスタンブロットにより活性の上昇には酵素量の増加が伴っていることが分かった。卵巣摘出により乳癌の発症は抑制されたがこれに伴いコリンキナーゼの活性上昇の程度も減少した。コリンキナーゼ遺伝子をクローニングして遺伝子上流の塩基配列を分析したところAP1、AP2、エストロゲンレセプター結合部位が見出され、ras/エストロゲンによるコリンキナーゼ誘導機構を解析する上で重要な知見が得られた。
バイポーラ膜電解による強還元性溶媒の製造とその応用

ようやく実用化段階を迎えたアニオン交換膜とカチオン交換膜を張り合わせた構造を有する特殊なイオン交換膜であるバイポーラ膜を湿式製錬分野へ適用することを目的に、本研究は、このバイポーラ膜を用いて一連の強還元性溶媒Cr(II)、Ti(III)、V(II)を電解還元製造るための基礎試験を行い、電解諸条件が還元率および電流効率に及ぼす影響を調べ、その電解特性及び膜特性を調査した。さらに作製した強還元性溶媒の応用についての検討も行った。まず、自作したバイポーラ膜(トクヤマ製ネオセプタBP-1)電解槽を用いて、バイポーラ膜電解によるCr(II)溶液の電解還元製造の条件について、従来のアニオン交換膜やカチオン交換膜を使用した電解に比べ、副原料としては水、用役として電力だけでCr(II)溶液ができる原理的優位性を確認し、しかも簡単な洗浄だけで連続使用が可能であるなどの利点があることを確認した。引き続きバイポーラ膜電解法によるTi(III)、V(II)水溶液の作製を硫酸塩および塩酸塩溶液の両方で検討した。ここでは主に電解諸条件と還元率で評価し、実験室規模での強還元性溶媒製造装置としての優位性を、またバイポーラ膜の優秀性と仕様通りの性能を確認した。作製した強還元性溶媒の応用研究としては、次の2つテーマを実施した。まず、黄銅鉱の湿式還元分解の主反応を作製した還元溶媒(Ti(III))による溶液側から電位規制する電気化学的測定で調査した。90°CでpH1の硫酸溶液中で黄銅鉱の湿式還元分解反応はCuFeS_2(黄銅鉱)→Cu_5FeS_4(はん銅鉱)→CuS_2(輝銅鉱)の2段階で進行し、硫黄の3/4を潜在価値のある硫化水素として回収できることを確認した。さらに複雑な装置や高温を用いないソフト溶液プロセスによるTiO_2の被膜や微粒子、またチタン酸塩の微粒子製造条件を検討した。低原子化状態の原料から作製しているので、従来法に比べ目的物が低い温度作製できることなどの特徴は認められたが、生成物の性質評価については、今後の課題として残された。本研究はアニオン交換膜とカチオン交換膜を張り合わせた構造を持つ特殊なイオン交換膜であるバイポーラ膜の湿式製錬技術への適用の一環として、一連のCr(II)、Ti(III)、V(II)等の強還元性溶媒をバイポーラ膜使用した電解槽で電解還元製造を行い、その膜特性を知ることと、作製した強還元性溶媒の応用の研究である。12年度はバイポーラ膜電解槽の作製とCr(II)溶液の製造を行った。電解槽はバイポーラ膜(ネオセプタBP-1)で陽極室と陰極室を仕切り、膜のカチオン側を陰極室、アニオン側を陽極室に向けて組み、陰極にPb板、陽極にNi板を使用した。陰極液の被還元溶液であるCr(III)溶液と陽極液のNaOHを2台のポンプで別々に循環させる方式である。塩化クロム、硫酸クロムの2種類の溶液を用いて、電解諸条件が還元率および電流効率に及ぼす影響を調べ、その電解特性及び膜特性を調査した。

従来のアニオン交換膜やカチオン交換膜を使用した電解還元によるCr(II)製造では、副原料を要し、またそれを再生する付加回路が必要なものがあるが、バイポーラ膜電解では副原料に水、用役として電力だけで製造ができ、また塩化物を原料とした場合でも副産物はO_2とH_2に限られるという原理的優位性を確認した。また陽極液は電解中交換の必要がない、陰極に析出物がない、両極室とも簡単な洗浄だけで再使用できるなど連続操業する上で、本装置の実験室規模の電解槽として優位性も確認した。塩化クロムは電流密度の大きい場合、残存Cr(III)濃度が小さくなると極端に還元電流が小さくなり、還元率は70%で停滞する。それに対して硫酸クロムは残存Cr(III)濃度に関係のない還元電流で還元が進行し、100%還元される。電槽電圧と電流密度の関係は電解時間を長くしても変わらず電解中、膜には変化はなかった。これらの成果はサンフランシスコの国際会議PMP'2000で報告した。本研究はアニオン交換膜とカチオン交換膜を張り合わせた構造を持つ特殊なイオン交換膜であるバイポーラ膜(ネオセプタBP-1)の湿式製錬技術への適用の一環として、一連の強還元性溶媒Cr(II)、Ti(III)、V(II)をバイポーラ膜を使用した電解槽で電解還元製造を行い、その膜特性を知ることと、作製した強還元性溶媒の応用の研究である。今年度はTi(III)、V(II)溶液の製造と、その応用としてTi(III)溶液による黄銅鉱の還元浸出を行った。バイポーラ膜で陽極室と陰極室を仕切った電解槽を組立て、陰極液に被還元溶液Ti(IV)およびV(V)溶液を、陽極液にNaOHを2台のポンプで別々に循環させ定電流電解した。還元率は硫酸チタンが70%、塩化チタンは100%、それに対して硫酸パナジウムは90%で、V価→IV→III→II価と3段階で還元が進行することを溶液電位を測定することにより確認した。電流効率の低下は競合反応の水素発生のためであるが、またこの水素発生は電極近傍での境膜層厚さの低下に寄与する2面性があることがわかった。バイポーラ膜における電圧構成には水の分裂に伴う電圧が必要であるが、0.83Vとほぼ理論に近い値となり、新しく開発された機能材料であるバイポーラ膜は工業電解膜として仕様通りの性能を発揮することを確認した。またこの一連の強還元性溶媒の製造では副原料に水、用役として電力だけでできるという原理的優位性と、実験室規模の電解槽として優位性を確認した。黄銅鉱のTi(III)溶液を滴下する電位滴定法による還元浸出では反応は2段階で進行し、その際の発生するH_2Sの逐次定量と液中の溶出鉄量からCuFeS_2→CuFe_5S_4→Cu_2Sの経路で分解されることわかった。本法はCuFeS_2をCu_2S(固体)とすることで、鉄を溶液に溶出し、硫黄の3/4をH_2Sとして回収する原理的に優れた分離法になる。これらに関連した成果は資源・素材学会の講演大会で報告を5件行った。本研究は特殊な構造を持つイオン交換膜であるバイポーラ膜の湿式製錬技術への適用の一環として、一連の強還元性溶媒Cr(II)、Ti(III)、V(II)についてバイポーラ膜を使用した電解槽で電解還元を行い、その膜特性を知ることと作製した強還元性溶媒の応用研究である。昨年までに、パイポーラ膜電解法による強還元性溶媒の作製における原理的優位性の確認と共に、実験室規模での強還元性溶媒製造装置としての優位性を検証した。今年度は、作製した強還元性溶媒Ti(III)溶液の応用について、複雑な装置や高温を用いないソフト溶液プロセスによる光触媒TiO2やTi基複合酸化物の被膜および微粉末製造条件を検討した。低原子化状態からの原料で作製するので、従来法に比べ作製条件や性質等が異なることが期待される。得られた結果をまとめると以下のようになる。
高等植物における活性酸素解毒係誘導の環境ストレス応答機構

耐塩機構の解明を目的として,モデル植物シロイヌナズナを用い耐塩性光合成育成突然変異系統pst(photoautotrohic salt tolerance)の解析を進めた.pst2においては,Na^+排出による耐塩機構の可能性が示唆されていたため,細胞膜Na^+/H^+アンチポーターの発現を解析したが,RNAレベルでの顕著な差は見られなかった.また,M^+およびK^+の個体内蓄積量においても有意差は認められなかったさらに遺伝子座の解析において,シロイヌナズナ個体が耐塩性であることの判定が容易ではなく,変異遺伝子座の特定には困難を伴った.そこでモデル植物の利点を活かし,遺伝子発現レベルを包括的に理解するため,pst2および野生系統に対してcDNAマクロアレイ(外注13,000ESTクローンPCR産物スポット)およびオリゴマイクロアレイ(Agilent製14,000遺伝子合成60merオリゴスポット)を行ったさらに両アレイの精度を評価するため,リアルタイムPCRを用いてRNAを定量したcDNAマクロアレイでは野生系統に対してpst2の発現か減少しているが,オリコマイクロアレイでは野生系統とpst2の間に差がない遺伝子については,リアルタイムPCRにおいて差が見られなかった.したがって,cDNAマクロアレイよりもオリゴマイクロアレイの方か信頼性か高いことが示された.しかし,オリゴマイクロアレイで野生系統に対してpst2での発現が最も増加していた遺伝子と,最も減少していた遺伝子は,共にリアルタイムPCRでは増幅か悪く,定量できなかった.これは対象遺伝子の発現量が低く,したがって,オリゴマイクロアレイにおいては発現している相同配列遺伝子とのクロスハイブリか起こったためと考えられた.耐塩機構の解明を目的として,モデル植物シロイヌナズナを用い耐塩性光合成育成突然変異系統pst(photoautotrohic salt tolerance)の解析を進めた.pst2においては,Na^+排出による耐塩機構の可能性が示唆されていたため,細胞膜Na^+/H^+アンチポーターの発現を解析したが,RNAレベルでの顕著な差は見られなかった.また,M^+およびK^+の個体内蓄積量においても有意差は認められなかったさらに遺伝子座の解析において,シロイヌナズナ個体が耐塩性であることの判定が容易ではなく,変異遺伝子座の特定には困難を伴った.そこでモデル植物の利点を活かし,遺伝子発現レベルを包括的に理解するため,pst2および野生系統に対してcDNAマクロアレイ(外注13,000ESTクローンPCR産物スポット)およびオリゴマイクロアレイ(Agilent製14,000遺伝子合成60merオリゴスポット)を行ったさらに両アレイの精度を評価するため,リアルタイムPCRを用いてRNAを定量したcDNAマクロアレイでは野生系統に対してpst2の発現か減少しているが,オリコマイクロアレイでは野生系統とpst2の間に差がない遺伝子については,リアルタイムPCRにおいて差が見られなかった.したがって,cDNAマクロアレイよりもオリゴマイクロアレイの方か信頼性か高いことが示された.しかし,オリゴマイクロアレイで野生系統に対してpst2での発現が最も増加していた遺伝子と,最も減少していた遺伝子は,共にリアルタイムPCRでは増幅か悪く,定量できなかった.これは対象遺伝子の発現量が低く,したがって,オリゴマイクロアレイにおいては発現している相同配列遺伝子とのクロスハイブリか起こったためと考えられた.塩ストレスに対する植物の応答に介在する未知の機構を明らかにするために,分子遺伝学的な解析を試みた.シロイヌナズナ野生体が完全に枯死する塩ストレス条件下において生存できることを指標に,変異原処理したシロイヌナズナ実生から耐塩性突然変異体を選抜した.合計148,300個体から,耐塩性光合成生育突然変異体pst(photoautotrophic salt tolerance)を2系統得た.pst2植物体の耐塩性は,実生から植物体が成熟するまで維持されることを確認した.pst2は野生体に比べて緑色が薄いが,pst1が結実できない塩ストレス条件下でも結実可能であった.プロリンは適合溶質として,多くの植物において浸透圧調節の役割を担っていると考えられている.シロイヌナズナにおいてもプロリンが塩ストレスへの適応において重要な役割を果たしている結果が報告されている.これらの知見から,pst2突然変異体の耐塩性は細胞質内のプロリンの蓄積が増加しているのではないかと予想された.しかしながら,pst2において塩で誘導されるプロリンの量は,野生体のそれと差がなかった.本研究において,光照度が野生体の塩ストレスに影響を与えることが見い出された.生育に適した照度(約30μmolm^<-2>sec^<-1>)は,塩ストレス下において野生体の生育を大きく阻害し,照度の上昇はさらに塩ストレスを増長した.この結果は,塩ストレスによって光化学系から活性酸素が生じている可能性を示唆している.pst1は,活性酸素解毒系活性を上げることにより耐塩性になっている.一方,pst2は活性酸素に対しては,耐性にはなっておらず,他の耐塩性機構が関与していると考えられた.Na^+放出を^<22>Na^+により,植物体内へのK^+取り込みをRb^+により,測定した.200mMNaCl含有培地において,pst2におけるNa^+の植物体外への排出は,野生体のそれよりも有意に高かった.また,pst2のこの能力は,NaCl処理に係わらず,恒常的に検出された.

一方,脱共役剤CCCPの培地への添加および培地のpHを上昇させる実験により,pst2の耐塩性が野生体と同程度まで弱くなることが観察された.以上のことより,pst2においては,細胞外NaCl濃度が高い場合も,H^+をサイトゾルから放出して細胞膜を介したH^+勾配を形成し,Na^+/H^+-アンチポーターにより,Na^+が排出されるという機構が想定された.細胞内H^+濃度の低下は,細胞膜H^+-ATPase,液胞膜H^+-ATPase,および液胞膜H^+-PPaseの関与が考えられる.pst2の耐塩性は継続的で、200mMNaCl存在下で開花まで可能であることから,細胞膜H^+-ATPaseの関与が最も有力であると考えた.ウェスタンブロット法により,根における細胞膜H^+-ATPaseの含量を比較したところ,pst2と野生体との間に,有意な差は見出せなかった.したがって,他の機構の介在が考えられる.pst1およびpst2突然変異系統における耐塩性は劣勢遺伝子支配であり,野生系統における耐塩性抑制遺伝子の発現を想定させる.変異系統における遺伝子発現の変化を包括的に理解するために,かずさDNA研究所より譲渡された13,000個のESTクローンを用い,ナイロン膜DNAマクロアレイを作成した.両変異系統をそれぞれ塩ストレスに曝し,その際の各遺伝子の発現をDNAマクロアレイにより解析した.耐塩機構の解明を目的として,モデル植物シロイヌナズナを用い耐塩性光合成育成突然変異系統pst(photoautotrohic salt tolerance)の解析を進めた.pst2においては,Na^+排出による耐塩機構の可能性が示唆されていたため,細胞膜Na^+/H^+アンチポーターの発現を解析したが,RNAレベルでの顕著な差は見られなかった.また,Na^+およびK^+の個体内蓄積量においても有意差は認められなかった.さらに遺伝子座の解析において,シロイヌナズナ個体が耐塩性であることの判定が容易ではなく,変異遺伝子座の特定には困難を伴った.そこでモデル植物の利点を活かし,遺伝子発現レベルを包括的に理解するため,pst2およぴ野生系統に対してcDNAマクロアレイ(外注13,000ESTクローンPCR産物スポット)およびオリゴマイクロアレイ(Agilent製14,000遺伝子合成60merオリゴスポット)を行った.さらに両アレイの精度を評価するため,リアルタイムPCRを用いてRNAを定量した.cDNAマクロアレイでは野生系統に対してpst2での発現が減少しているが,オリゴマイクロアレイでは野生系統とpst2の間に差がない遺伝子については,リアルタイムPCRにおいて差が見られなかった.したがって,cDNAマクロアレイよりもオリゴマイクロアレイの方が信頼性が高いことが示された.しかし,オリゴマイクロアレイで野生系統に対してpst2での発現が最も増加していた遺伝子と,最も減少していた遺伝子は,共にリアルタイムPCRでは増幅が悪く,定量できなかった.これは対象遺伝子の発現量が低く,したがって,オリゴマイクロアレイにおいては発現している相同配列遺伝子とのクロスハイブリが起こったためと考えられた.
有機スピンとGd錯体から成る機能性超分子MRI造影剤の構築

本研究は、集合化により高い緩和能を示す分子Gd-X-UBD (X=AL,Eg3)に、Gdへの配位能及びROS応答性を有するTEMPOラジカルを導入することによって、活性酸素種(ROS)応答的に緩和能が増大するturn-on型Gd錯体を構築することを目的としている。本錯体はGd-DOTAに適切なリンカーを介してTEMPOラジカルを導入することで、Gd-TEMPOラジカル間の配位と、ROS応答的な配位の解消による緩和能の増大が起こることを戦略としている。そこで本年度は(i)リンカーが緩和能に与える影響を明らかとする(ii)Gd-TEMPOラジカル間の配位が可能な錯体を構築するの2点について研究を行った。まず(i)について、TEMPOを有さず、かつリンカーをアルキル鎖またはエチレングリコール(Eg)鎖とした誘導体を用いてリンカーが緩和能に与える影響を精査した。その結果Egリンカーを用いた場合、リンカー中の酸素原子がGdへ配位し、結合水数及び緩和能が低下することを明らかにした。続いて(ii)について、種々のリンカーを有するTEMPO直結型Gd錯体を合成し、ESR測定及び緩和能測定を行なったところ、適切な長さと柔軟性を有するEg3リンカーを用いることで、Gd-TEMPOラジカル間の配位が可能な錯体を構築できることを明らかにした。今後はTEMPO直結型Gd錯体について、ROS存在・非存在下で結合水数及び、緩和能を測定することで、ROS応答性について迅速に評価する。また脂質ラジカルモデルマウスに投与することで、生体内でのROS応答性についても検討し、ROS応答的な緩和能増大が可能なturn-on型Gd錯体構築へと展開していく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
超急速加熱下のアモルファス構造変化の検出方法の開発とその応用

金属ガラスの超急速加熱下での相変化を捉えるための装置を試作した。直接通電加熱方式による加熱中の温度、電気抵抗値変化、応力緩和挙動、熱分析曲線から、構造緩和、ガラス遷移温度Tg、結晶化開始温度Txs、終了温度Txfを特定する方法を確立し、また、過冷却液体域での粘性低下現象の測定と解析を行った。温度の測定には熱輻射素子および二色温度を用いた.応用として急速加熱制御・ナノインプリントシステムの試作とその有効性を示した。金属ガラスは,急冷凝固過程で溶融金属の粘性が増大し,過冷却液体状態を経て,アモルファス固体として得られる.そこで,これとは逆に,金属ガラスを室温から超急速加熱(1,000,000K/s)することにより生ずるガラス遷移,結晶化挙動を調べると,ガラス遷移温度,特に結晶化開始温度,終了温度が上昇する.また,この結晶化過程では複数の結晶化過程が現れ,この相分離の詳細を明らかにすることは,アモルファスと結晶との構造変化とガラス形成能のメカニズムを明らかにすることができ,また,新材料設計の指針となる.さて,材料の準平衡加熱下の相変化の測定には,一般に示差走査熱量計(DSC)が用いられるが,本研究では,直接通電加熱方式によって,加熱速度1,000,000K/sに至る急速加熱下での相変化を捉えるために装置の改造を行い,二色温度計(InGaAs,波長1.52,1.64μm)を用いた温度計測システムを完成させた.急速加熱下の温度,電気抵抗値変化,応力緩和挙動,熱分析曲線から,ガラス遷移温度Tg,結晶化開始温度Txs,終了温度Txfを特定する方法を確立した.応力緩和挙動については,試験片に予め引張り予変形を与えておき,急速加熱下で現れる構造緩和,ガラス遷移,過冷却液体域での粘性低下現象を計測し,解析を行った.試験片は,耐食性に優れるNi65Cr15P16B4,およびZr55Al10Cu30Ni5を用いた. Ni基合金では,加熱速度の増加とともに,温度Tg, Txs,Txfが上昇し,結晶化ピークの数も増大することを明らかにした.また,Zr基合金については,500,000K/sにおいて結晶化終了点が消滅した.スペクトル解析においては,3002,000nmの全波長帯域についての解析を行うには,各素子間の信号レベルの補正を行うことにより,詳細な解析が行えることがわかり,本研究を継続発展させる.金属ガラスの超急速加熱下での相変化を捉えるための装置を試作した。金属ガラスは,溶融金属の急冷凝固過程で,粘性が増大し,過冷却液体状態を経て,アモルファス固体として得られる.そこで,金属ガラスを,超急速加熱(加熱速度1,000,000K/s)することにより,急冷凝固と逆の状態を作り出し,ガラス遷移,結晶化挙動を明らかにする.さらに結晶化温度の上昇による結晶化の抑制効果を明らかにすることにより,アモルファスと結晶との構造変化とガラス形成能のメカニズムを明らかにすることを目的とした.材料の準平衡加熱下の相変化の測定には,一般に示差走査熱量計(DSC)が用いられ,0.5K/s程度の昇温(加熱)速度下で計測されるが,本研究では,直接通電加熱方式によって,加熱速度1,000,000K/sに至る急速加熱下での相変化を捉えるため,まず始めに,急速加熱(200K/s)下のガラス遷移と結晶化挙動を観察する装置の改造を行った.すなわち,現用の真空チャンバーを改造し,現有の二色温度計(InGaAs,波長1.52,1.64μm)を用いた温度計測システムを完成させた.急速加熱下の温度,電気抵抗値変化,応力緩和挙動,熱分析曲線から,ガラス遷移温度Tg,結晶化開始温度Txs,結晶化終了温度Txfを特定する方法を確立した.応力緩和挙動については,試験片に予め引張り予変形を与えておき,急速加熱下で現れる構造緩和,ガラス遷移,過冷却液体域での粘性低下現象を計測することにより解析を行った.試験片は,耐食性に優れ,安価なNi65Cr15P16B4基金属ガラスを用いた.加熱速度の増加とともに,温度Tg, Txs,Txfが上昇し,加熱速度HR=0.67K/sでの加熱下ではTg=658,Txs=707Kであったものが,HR=200K/sの急速加熱下では,Tg=760K,Txs=800Kとなり,同時に相分離が生じ4回の結晶化ピークが現れることを明らかにした.Ni基金属ガラス箔試験片を用いた急速加熱実験により,加熱速度の増加とともに,ガラス遷移温度,結晶化温度が上昇し,結晶化プロセスにおいて相分離が生じることを明らかにした.この過程で,真空・断熱雰囲気下では,結晶化に伴う発熱反応により上記の相分離が不明瞭になることから,実験雰囲気をヘリウム雰囲気とした.

また,相変化の熱分析を行う上で,一定加熱速度で加熱することが有効であることから,新たに急速加熱制御回路を製作して用いた.とくに,使用した二色温度計(InGaAs)により測定可能な温度範囲が573K1273Kであることから,573Kで加熱制御方式の切り替えができる装置の設計・製作を行ったところに,「やや遅れている」理由がある.また,現有の二色温度計(InGaAs)の応答時間は2msであるので,加熱速度500K/s以上1,000,000K/sに対応する超高速二色温度計を試作する.その際,多芯光ファイバーの各々に,波長フィルターと赤外線検出素子(浜松ホトニクス製フォトダイオード,短波長InGaAs(0.5-1.7μm))を取り付けた分光器を作製する計画であったが,光ファイバーと試験片間の光学系について,チャンバーを新たに設計,製作する必要があることがわかった.現在,製作中であることも,「やや遅れている」理由である.急速加熱下の各温度から急冷されたNi基金属ガラス試験片について, X線回折(XRD)による析出結晶相の同定を行って,加熱速度(200K/s)における結晶化過程の解析を行う.次に,新たな真空チャンバーが完成次第,現有の相馬光学製のマルチチャンネル分光計(紫外Si(0.21μm),短波長InGaAs(0.5-1.7μm),長短波長InGaAs(1.5-2.1μm),長短波長InGaAs(2-2.5μm))により,結晶化の進行に伴うスペクトルの変化を調べる.析出結晶相と特定波長での変化との相関が明らかになれば,加熱速度1,000,000K/s下での相変化の観測に有効であると考えられる.そこで,超高速二色温度計を用いた装置を完成させ,実験に供する.また,金属ガラスの特徴である,応力緩和挙動,ガラス遷移挙動と放射スペクトル特性との相関について明らかにする.この非接触測定法によってガラス遷移挙動を検出することが可能になれば,急速加熱下での現象を利用した高効率加工が可能になり,金属ガラスの実用化に大きく貢献する.一方,準平衡加熱下ではガラス遷移挙動を示さないFe基アモルファス合金について,開発した装置を用いて,ガラス遷移温度Tg,結晶化開始温度Txs,結晶化終了温度Txfを計測し,ガラス形成能のメカニズムを明らかにすると同時に,急速加熱下の結晶化過程について,結晶核発生,結晶粒成長過程と放射スペクトル特性との相関について明らかにする.この現象が明らかになり,結晶化過程の制御が可能になれば,ナノ結晶分散組織制御材料の開発に大きく寄与する.加熱速度500K/s1,000,000K/sの超急速加熱下のアモルファス合金試片の温度測定法について,多芯光ファイバーの各に波長フィルターと赤外線検出素子を取り付けた2色温度計方式を計画していたが,光学系上の問題から計画を変更し,各赤外線検出素子毎に光学系を配して計測することとした.このため加熱速度500K/s以上の連続加熱変態の解析を次年度に行うこととし,未使用額はその経費に充てることとした.・真空チャンバーの製作:箔試験片の直接通電加熱,応力緩和挙動観察のための予ひずみ負荷機構,ヘリウムガス置換・真空チャンバー用MgF2光学ウィンドウ(直径50mm):試験片の放射スペクトルを計測するために,120nm7μmの波長帯に優れた透光性能を有する窓ガラスとして使用する.・各種電子部品:1,000,000K/sの超急速加熱制御および計測を可能とする電子回路を製作する際に用いる超高速OPアンプ,超高速・大電流FETなど.
事例を用いたADR教育支援システムの開発

(1)調停事例の収集と調停ルールの抽出オンライン調停支援システムの有効性を評価するため,このシステムにさまざまな調停事例を入力してタグ付けを行った.また,自然言語(日本語)のテキストデータと,調停事件の予備知識から,その論理構造をルールとして抽出する手法を提案し,その機能を実装した.(2)調停戦略の学習オンラインで行われている調停をモニタし,調停者に助言を行うアドバイザエージェントを実装し,その評価を行った.このエージェントは調停事件に関する予備知識を利用して,調停の最中に「次に行える発言の種類」を提示し,あわせて「次に行うべき論争テーマ」について助言するものである.さらにこの機能を拡張し,過去の事例から,どのような発言をするとどのような態度をとるかに着目し,「断定的に強気に発言すべきである」とか「妥協的に発言すべきである」というような発言の仕方を助言する戦略提示エージェントを実装し,評価実験によってその有効性を確認した.(3)オンライン調停支援システムの改良と評価オンライン調停支援システムとアドバイザエージェントを法科大学院の仲裁演習の授業に利用し,論争データを収集するとともに,システムの使い勝手に関する意見をアンケート調査し,システムのインタフェース部分を中心に改良を行った.(4)論争エージェントの実装と評価収集した論争記録(事例ベース)をもとにして,人間の代わりに調停の論争を行う論争エージェントを実装した.さらに論争エージェントをオンライン調停支援システムに組み込み,学生10名にこのシステムを利用して調停エージェントとの論争を行い,論争相手としての印象をアンケート調査した.その際,個性を変えた3種類のエージェントと論争させた結果,意図した個性とアンケート結果がほぼ一致し,エージェントの発言傾向をある程度,制御できることを確認した.(1)調停事例の収集と調停ルールの抽出オンライン調停支援システムの有効性を評価するため,このシステムにさまざまな調停事例を入力してタグ付けを行った.また,自然言語(日本語)のテキストデータと,調停事件の予備知識から,その論理構造をルールとして抽出する手法を提案し,その機能を実装した.(2)調停戦略の学習オンラインで行われている調停をモニタし,調停者に助言を行うアドバイザエージェントを実装し,その評価を行った.このエージェントは調停事件に関する予備知識を利用して,調停の最中に「次に行える発言の種類」を提示し,あわせて「次に行うべき論争テーマ」について助言するものである.さらにこの機能を拡張し,過去の事例から,どのような発言をするとどのような態度をとるかに着目し,「断定的に強気に発言すべきである」とか「妥協的に発言すべきである」というような発言の仕方を助言する戦略提示エージェントを実装し,評価実験によってその有効性を確認した.(3)オンライン調停支援システムの改良と評価オンライン調停支援システムとアドバイザエージェントを法科大学院の仲裁演習の授業に利用し,論争データを収集するとともに,システムの使い勝手に関する意見をアンケート調査し,システムのインタフェース部分を中心に改良を行った.(4)論争エージェントの実装と評価収集した論争記録(事例ベース)をもとにして,人間の代わりに調停の論争を行う論争エージェントを実装した.さらに論争エージェントをオンライン調停支援システムに組み込み,学生10名にこのシステムを利用して調停エージェントとの論争を行い,論争相手としての印象をアンケート調査した.その際,個性を変えた3種類のエージェントと論争させた結果,意図した個性とアンケート結果がほぼ一致し,エージェントの発言傾向をある程度,制御できることを確認した.本年度は以下の2つの研究成果を得た。(1)調停事例の収集と調停ルールの抽出今までに開発してきたオンライン調停支援システムの有効性を評価するため,このシステムにさまざまな調停事例を入力してタグ付けを行った。具体的には,商取引に関するトラブルの相談機関から入手した事例や,大学対抗の模擬仲裁コンテストの事例を入力し,タグ付け機能や類似場面検索機能が十分に利用できることを確認した。また,自然言語(日本語)のテキストデータと,調停事件の予備知識から,その論理構造をルールとして抽出する手法を提案し,一部の機能を実装した。これはテキストデータを形態素解析を行い,どのような話題が発言されているかを推測するとともに,事件の予備知識を使って,「それを補強する話題は何か」,「それを攻撃する話題は何か」を認識し,使われている接続詞に着目して,「だからである」、または、「だからでない」という形式の情報を精度良く抽出しようとするものである。(2)調停戦略の学習オンラインで行われている調停をモニタし,必要に応じて調停者に助言を行うエージェントを実装し,その評価を行った。このエージェントは調停事件に関する予備知識を利用して,調停の最中に「次に行える発言の種類」を提示し,あわせて「次に行うべき論争テーマ」について助言するものである。さらにこの機能を拡張し,過去の事例から,どのような発言をするとどのような態度をとるかに着目し,「断定的に強気に発言すべきである」とか「妥協的に発言すべきである」というような発言の仕方を助言する仕組みを実装し,評価実験によってその有効性を確認した。本年度の研究実績は以下の3点である。(1)オンライン調停支援システムの改良と評価昨年度に開発したオンライン調停支援システムと助言エージェントを法科大学院の仲裁演習の授業に利用し,論争データを収集するとともに,システムの使い勝手に関する意見をアンケート調査し,システムのインタフェース部分を中心に改良を行った。ほかに,法律解釈に関係した論争データや,会社の提携に関する交渉データを収集し,このシステムを利用して論理抽出を行い,このシステムが多様な論争データの解析に利用できることを確認した。(2)調停エージェントの実装収集した論争記録(事例ベース)をもとにして,人間の代わりに調停の論争を行う調停エージェントを実装した。

まず,事例ベース中の11件の論争記録を分析して,発言者の個性が利己的か,発散的か,理屈的か,などの点で特徴付けられることを認識し,その結果を調停エージェントの実装に利用することとした。調停エージェントは,事例オントロジを利用して相手の発言内容(争点や論理展開)を理解し,論争ルールを利用して相手の発言に対する応答の候補を列挙し,エージェントの個性に応じて最適な応答候補を選択し,その応答にふさわしい発言(テキスト)を事例ベースの中から選択して,相手に提示するという機能を持つ。(3)調停エージェントの評価調停エージェントをオンライン調停支援システムに組み込み,学生10名にこのシステムを利用して調停エージェントとの論争を行い,論争相手としての印象をアンケート調査した。その際,個性を変えた3種類のエージェントと論争させた結果,意図した個性とアンケート結果がほぼ一致し,エージェントの発言傾向をある程度,制御できることを確認した。
X線ステレオ撮影による3次元マイクロPIV手法の開発

本研究は放射光X線を用いて微細流路内の3次元流れを計測する技術の開発を目的としている.流れに追従するだけではなくX線で明瞭な像が得られる粒子状の微小トレーサを選出して,それを混入した流れをステレオ撮影できた.中空状の像になるトレーサを検出してそのステレオ解析できるアルゴリズムの開発に少々時間を要したが,撮影したステレオ画像からトレーサの3次元位置を決定して3次元速度の分布をPTV計測できた.本研究は放射光X線を用いて微細流路内の3次元流れを計測する技術の開発を目的としている.流れに追従するだけではなくX線で明瞭な像が得られる粒子状の微小トレーサを選出して,それを混入した流れをステレオ撮影できた.中空状の像になるトレーサを検出してそのステレオ解析できるアルゴリズムの開発に少々時間を要したが,撮影したステレオ画像からトレーサの3次元位置を決定して3次元速度の分布をPTV計測できた.本研究の目的は微小流路内の3次元流動をPTV計測するために放射光X線を用いてステレオ撮影する方法の技術開発である.初年度の予定は,1.ステレオ撮影するために放射光X線を2分割して交差させる光学系の検討,2.X線像をステレオ撮影できるカメラの選定と撮影光学系の検討,3.ステレオ撮影した画像を試験的に解析して3次元位置計測の精度を検討であった.放射光X線の実験はアメリカ国立アルゴンヌ研究所のAPS(Advanced Photon Source)で行った.3次元マイクロ流れとして円形断面のPFAマイクロチューブ(内径0.4mm)内にシリコン油を流して撮影対象とした.1.放射光X線は蓄積リングの接線方向に放射され,X線を通常光のように反射させる光学要素は存在しないため複数の放射光を交差させることはできない.そのためシリコンの完全結晶から2枚の薄板を平行に切り出したX線干渉計を製作して,これを用いてX線ビームを2分割し交差させることができた.X線の強度は1/100程度に落ちることが分かった.2.撮影には8bitの高感度の高速度カメラを用いたが,感度が不足気味で画像のコントラストが低かった.カメラの感度とビット数はもう少し高いものが望ましい.3.ステレオ画像の解析方法を確認できた.3次元位置計測に十分な精度が得られた.トレーサは管壁に沿って流れたが,計測されたトレーサ(ハンダの微粒子)は円弧に沿って移動していることが確認できた.また,交差円管のそれぞれの内部のトレーサを区別して計測できた,これより、(1)トレーサの3次元位置の計測精度は良好,(2)トレーサを均一に分散させる工夫が必要,(3)高コントラストのトレーサが望ましい.本研究は放射光X線を用いて微小流路内の3次元流動をPTV計測する技術の開発を目的としている.放射光X線を用いて対象のマイクロ流れに混入した微粒子のトレーサの運動をステレオ撮影する手法を実現するために,放射光X線を交差させて2方向から対象のX線像を撮影し,ステレオ対画像からトレーサ粒子の3次元位置を追跡する.そのためには,高強度の交差X線を作り,明瞭な画像となる微小トレーサ,画像解析法などが課題であった.初年度にはX線を分割交差させて,マイクロチューブ内のトレーサ粒子をステレオ撮影できたが,微粒子を流路内に均一に拡散させることができなかった.カメラの感度が不十分で50fps以上に速度を上げられなかった.本年度はトレーサとして水に近い比重の銀コーティング中空ガラス球を用い昨年度より数倍高感度のカメラで撮影した.実験はアメリカ国立アルゴンヌ研究所のAPSで行った.円形断面のPFAマイクロチューブ(内径0.4mm)内にトレーサを混入したシリコン油の流れを撮影した.本年度のトレーサ粒子はシリコン油内で十分拡散したが,粒子像が低コントラストになってカメラの高感度化が相殺されて画質と撮影速度は前年度並みであった.今年度は液中に分散するトレーサを撮影できた点で進歩したが,交差させたX線ビームの調整がうまく行かなかったため,左ビームで撮影した画像の質がかなり低くなってしまった.画像解析に於いては,このビームの不釣合いによる低画質画像からの粒子抽出法に時間を取られた.現在PTV解析は進んでいるが,本年度の実験結果は未発表となっている.
後生動物で異質倍数化は如何にして起こるか？：その実証に向けて

後生動物における異質倍数化機構の解析のため、2018年度の研究計画の(1)Xenopus属の種間雑種における非減数分裂精子の形成に関する解析、(2)種間雑種の受精卵を用いた人為的ゲノム重複による異質倍数体の作成の検討、について実験を進めた。(1)非減数分裂精子の形成に関する解析:アフリカツメガエル(Xenopus laevis)とキタアフリカツメガエル(X. borealis)の雑種のオスの精子についてFACSを用いて調べる予定であった。しかし、性成熟の年齢に達しても雄の特徴が現れないことより、予定を変更して精巣の形態学的解析を進めることにした。切片観察の結果、精巣は形成されているものの精子数が非常に少ないという予備的結果を得た。精巣自体は形成されていることより、ホルモン刺激により精子形成が促進される可能性が考えられ、次はその実験を行う予定である。(2)人為的異数倍数体の作出: X. laevis近交系J系統とX. borealis近交系を用いて、種間雑種の受精卵で全ゲノム重複を行って異数八倍体化を試みた。今回は受精卵の低温ショックによる細胞分裂の阻止法を用いた。J系統の卵をborealis近交系の精子で、あるいは逆の組み合わせで人工受精させ、第一卵割前に低温ショックを与え、その後発生させた。倍数性の確認は尾芽胚後期で尾を切断して生じる再生芽での分裂像を観察した。現時点では明確な倍数性は認められておらず、受精卵の数を増やして更に実験を繰り返す必要がある。(1)博士研究員を雇用し本研究の一部を担ってもらう予定であったが、相応しい人が見つからず、代わりに学生アルバイトと業務委託を行うことで進めていることで、実験の進行速度が予定より落ちているため。(2)X. borealisの成体の状態があまり良くなく、良質の多数の卵を得るために飼育状況を改善しつつ行っているので予定より時間が掛かっているため。実験の進め方を改善し、これまでの計画の通りに進めることで2019年度末までに結論を得る。博士研究員の候補が見つからず人件費の消費が減ったことと、実験の進行が遅れたことで消耗品の使用量が減ったため。実験計画の基本的な変更はないが、カエルの飼育環境を整え、ホルモン注射による性成熟を促進する操作を行うなどの改善を行いつつ計画を1年間延長することで全額使用する予定である。
反応性セラミックス作動型人工炭酸同化システム

反応性セラミックスとしてニッケルフェライト(Fe304,NiFe0)を水素により還元して得られる酸素不足型ニッケルフェライト(Fe304-δ、NiFe0-δ)を用いた水の分解による水素の発生反応について検討を行った。水の分解反応は他の分解反応とは異なった機構で進行し、酸素不足型ニッケルフェライトと二酸化炭素が反応して生成する表面に炭素の析出した酸素不足型ニッケルフェライトは水により化学量論組成を越えて酸化を受けその結果水素を放出する。さらに炭素の析出した酸素不足型ニッケルフェライトは減圧処理することで容易に酸素が脱離し活性化度(δ)が増加することが分かっており、この様な特異な反応はXPSスペクトルの測定並びにラマン分光測定の結果、表面に析出した炭素が特殊な表面層(CIOlayer)を形成していることが分かった。マグネタイト(Fe304)は、直接水と反応し水素を発生することはないが、マグネタイトを利用した二酸化炭素分解過程で得られる炭素析出酸素不足型マグネタイト(Fe304-δCτ)は水と反応して酸化を受けδ=0よりも更に酸化状態(δ<0)となる。このため残存δ値を考慮しても使用水素よりも多い水素が獲得できる。ニッケルフェライトで同様の反応を行うと炭素の消失は少なく減圧による活性化で再生することが可能である。ニッケルフェライトに金属銅で脱酸素処理を行ったArガスをキャリアーガスとして通気(20ml/min)し、間欠的に水蒸気と反応させ発生したガスを質量分析計で分析を行った結果で、350°Cで水を導入すると繰り返し水素を発生した後、40分間の減圧処理を行うと水素発生量が増加し減圧により活性化され、さらに水素を発生した。このように反応性セラミックスとしてニッケルフェライト用いると、析出炭素が消失することなく活性化過程と水素発生過程を繰り返すことが可能なことが確認され、水素エネルギーを獲得出来る可能性が見いだされた。
大阪平野地下の上部更新統の層序学的研究

本研究では,これまでの大阪平野地下の上部更新統のうち特に層序学的問題の多いMa12層の上位の天満層について層序学的再検討を行うとともに,これまでの問題点の整理を行い,ボーリング試料の分析結果とともにその検討を行った.平成11年度は,大阪平野内の天満層の再検討に適切な大阪市の実施した津守ボーリングコアを譲り受け,それらの岩相的特徴(粒度,色調,構成堆積物の組成(特に礫種組成))と含まれる火山ガラスの分析から,広域火山灰層との対比や降灰層準の検討・予察的対比をおこなった.平成12年度は,前年の結果をもとに,詳細層序の確認に適切な大正高校グランドでオールコアボーリングによる試料採取を行い,岩相記載と火山ガラス分析を行った.そして,その岩相区分と対比を行い.またその結果を他地域(濃尾平野や関東平野など)の該当地層との比較を試みた.その結果,以下のことが明らかとなった.1.天満層として一括されていた地層には,Ma12層上位に位置しMa12層とともに埋没段丘を構成する泥炭層を挟む礫・砂・シルトの互層と,それらを削り込む埋没谷を埋積する礫層に分けられる.2.Ma12層を削り込む埋没谷を埋積する礫層は,平安神宮火山灰由来とみられる火山ガラスを極少量含むこと,その礫層中部に含まれる材化石の年代が1万年前以前の値を示すこと,完新統の汽水海成層に覆われることから,平安神宮火山灰降灰(約24,000年前)以降,1万年前以前に形成された堆積物である.難波累層は最終氷期最寒冷期以降の堆積物とされているので,この礫層は,難波累層に属し,その最下部礫層とみなされる.3.難波累層最下部礫層は,最終氷期の浸食谷を埋積した礫質層であるという岩相および下位層との関係,形成時期が更新統末期であることなどから,関東平野の七号地層,濃尾平野の第一礫層・濃尾層に対比できる.本研究では,これまでの大阪平野地下の上部更新統のうち特に層序学的問題の多いMa12層の上位の天満層について層序学的再検討を行うとともに,これまでの問題点の整理を行い,ボーリング試料の分析結果とともにその検討を行った.平成11年度は,大阪平野内の天満層の再検討に適切な大阪市の実施した津守ボーリングコアを譲り受け,それらの岩相的特徴(粒度,色調,構成堆積物の組成(特に礫種組成))と含まれる火山ガラスの分析から,広域火山灰層との対比や降灰層準の検討・予察的対比をおこなった.平成12年度は,前年の結果をもとに,詳細層序の確認に適切な大正高校グランドでオールコアボーリングによる試料採取を行い,岩相記載と火山ガラス分析を行った.そして,その岩相区分と対比を行い.またその結果を他地域(濃尾平野や関東平野など)の該当地層との比較を試みた.その結果,以下のことが明らかとなった.1.天満層として一括されていた地層には,Ma12層上位に位置しMa12層とともに埋没段丘を構成する泥炭層を挟む礫・砂・シルトの互層と,それらを削り込む埋没谷を埋積する礫層に分けられる.2.Ma12層を削り込む埋没谷を埋積する礫層は,平安神宮火山灰由来とみられる火山ガラスを極少量含むこと,その礫層中部に含まれる材化石の年代が1万年前以前の値を示すこと,完新統の汽水海成層に覆われることから,平安神宮火山灰降灰(約24,000年前)以降,1万年前以前に形成された堆積物である.難波累層は最終氷期最寒冷期以降の堆積物とされているので,この礫層は,難波累層に属し,その最下部礫層とみなされる.3.難波累層最下部礫層は,最終氷期の浸食谷を埋積した礫質層であるという岩相および下位層との関係,形成時期が更新統末期であることなどから,関東平野の七号地層,濃尾平野の第一礫層・濃尾層に対比できる.大阪平野の地下に埋没して存在する上部更新統は,最終間氷期に堆積した内湾性の海成粘土層とその上位の砂・礫からなる粗粒層から主として構成されている.これらのうち,天満層と呼ばれとよばれてきた粗粒層について,既存のボーリング試料を使って,火山灰分析を主要な分析法としてその検討を行った.2年計画の1年目にあたり,本年度は,大阪平野内の天満層の再検討に適切な箇所23箇所地域で建設関連基礎調査のボーリング試料を譲り受け,それらの試料の岩相的特徴(粒度,色調,構成堆積物の組成(特に礫種組成))と含まれる火山ガラスの分析から,広域火山灰層との対比や降灰層準の検討をおこなった.その結果,大阪平野西大阪地域の南部で行われたボーリング(地質調査所北津守ボーリング)の試料では,その岩相が,礫・砂・シルトの互層を主体とする地層で,大阪平野のOD-1地点の礫層主体の地層とは,大きく異なることが判明した.火山灰分析を現在行いつつあり,姶良Tn火山灰の火山ガラスをはじめとする広域火山灰の確認ができるものとみられる.これによって,より明確にそれらのそう順の認定が可能となる見込みである.

また,既存のボーリング資料をもとに,大阪平野の上部更新統層準の粗粒層の岩相分布を検討した結果,西大阪地域の大正区付近で,南部の礫・砂・シルト互層の岩相から,淀川沿いに発達する礫層主体の岩相へ変化することが判明した.この付近では,南部の岩相から構成される地層が,埋没段丘を形成していて,その段丘崖にアバットするように淀川沿いの礫質相が分布するものとみられる.本研究計画2年次にあたる平成12年度には,この礫質相の採取を行うボーリングを実施し,それらの分析を行う予定である.一方,比較資料として,関東・濃尾平野地下の同様の層準の資料を入手することができた.これらを合わせて,次年度にその比較を行う予定である.本研究では,これまでの大阪平野地下の上部更新統のうち特に層序学的問題の多いMa12層の上位の天満層について層序学的再検討を行うとともに,これまでの問題点の整理を行い,ボーリング試料の分析結果とともにその検討を行った.平成12年度は,平成11年度の既存試資料の分析結果をもとに,詳細層序の確認に適切な大正高校グランドでオールコアボーリングによる試料採取を行い,岩相記載と火山ガラス分析を行った.そして,その岩相区分と対比を行い.またその結果を他地域(濃尾平野や関東平野など)の該当地層との比較を試みた.その結果,以下のことが明らかとなった.1.天満層として一括されていた地層には,Ma12層上位に位置しMa12層とともに埋没段丘を構成する泥炭層を挟む礫・砂・シルトの互層と,それらを削り込む埋没谷を埋積する礫層に分けられる.2.Ma12層を削り込む埋没谷を埋積する礫層は,平安神宮火山灰由来とみられる火山ガラスを極少量含むこと,その礫層中部に含まれる材化石の年代が1万年前以前の値を示すこと,完新統の汽水海成層に覆われることから,平安神宮火山灰降灰(約24,000年前)以降,1万年前以前に形成された堆積物である.難波累層は最終氷期最寒冷期以降の堆積物とされているので,この礫層は,難波累層に属し,その最下部礫層とみなされる.3.難波累層最下部礫層は,最終氷期の浸食谷を埋積した礫質層であるという岩相および下位層との関係,形成時期が更新統末期であることなどから,関東平野の七号地層,濃尾平野の第一礫層・濃尾層に対比できる.
道徳教科化に先駆けた効果的な教育プログラムの開発-役割取得能力による検討‐

研究1では小学5,6年生を対象に役割取得能力(規則および対人場面)とクラス内行動(授業不参加行動,規則遵守行動,向社会的行動)および学校肯定感・回避感の関連について検討した。パス解析の結果,対人場面の役割取得能力が向社会的行動に影響し,向社会的行動が学校肯定感に影響を示すことが明らかとなった。研究2では小学3,4年生を対象に感情解釈能力(喜び、悲しみ、怒り)と役割取得能力,クラス内行動の関連について検討を行った。怒りに対する感情解釈能力得点は,規則場面の役割取得能力の発達段階について有意差を示した。さらに喜び,悲しみの感情解釈能力と授業不参加行動,規則遵守行動に関連が認められた本研究では,児童期における役割取得能力と学校適応の関連について検討することを目的とし研究を進めた。今年度は研究計画書に沿い、調査を2回実施した。調査1の規則および対人場面の役割取得能力の発達に児童評定による学校適応感(友人関係、教師関係、学習関係への適応感、学校への所属感)が及ぼす影響についてであるが、調査対象校との協議の結果,学校適応について多角的に検討を行うため,教師評定によるクラス内行動(授業不参加行動,規則遵守行動,他者配慮行動)と児童評定による学校適応感(学校肯定感・学校回避感)という,学校適応について行動,感情という2側面から役割取得能力との関連について検討を行った。データについては現在分析中である。調査2の感情解釈能力(嬉、悲、怒)と役割取得能力の関連,および学校適応感の関連についてであるが、感情解釈能力について,当初小学5,6年生を対象としていたが,先行研究により,学年を下げて行った方が、感情解釈能力と役割取得能力との関連を明らかにできると考えられたため,対象者を小学3,4年生を対象とすることとした。また,学校適応については調査1と同様に、調査対象校との協議の結果,児童評定による学校適応感(友人関係、教師関係、学習関係への適応感、学校への所属感)ではなく,教師評定によるクラス内行動(授業不参加行動,規則遵守行動,他者配慮行動)との関連を検討した。本研究は、道徳教科化に向けた授業プログラムの作成にあたり、役割取得能力という観点から検討を行うことを目的とした。研究1では、小学5,6年生を対象に役割取得能力(規則および対人場面)とクラス内行動(授業不参加行動,規則遵守行動,他者配慮行動)および学校肯定感・回避感の関連について検討を行った。役割取得能力が学校適応に示す影響を明らかにするという本研究の目的を達成するため,パス解析により役割取得能力とクラス内行動,学校適応感に関する検討を行った。検討の結果,対人場面の役割取得能力が他者配慮行動に影響し,他者配慮行動が学校肯定感に影響を示すことが明らかとなった。得られた結果は,道徳授業において役割取得能力課題を用いてトレーニングを行うことで,児童の学校適応の改善に役立つことを示唆し,役割取得能力に関する課題を道徳授業に組み込むことの重要性を示したと言える。研究2では小学3,4年生について,役割取得能力の下位能力である感情解釈能力(喜び、悲しみ、怒り)と役割取得能力(規則および対人場面),学校適応の関連について検討を行った。感情解釈能力と役割取得能力の関連では,「怒り」に対する感情解釈能力のみ、規則場面の役割取得能力の発達段階と有意差が認められ,「怒り」に対する感情理解を向上させることで,規則場面の役割取得能力の発達段階が向上することが示唆された。クラス内行動との関連は,喜び、悲しみの感情解釈能力と授業不参加行動,規則遵守行動に関連が認められた。小学3,4年生について学校適応を促進するには,役割取得能力の下位能力である,感情解釈能力に関する内容を道徳授業に組み込むことの重要性が示唆されたと言える。一連の検討の結果,道徳授業プログラム作成にあたり,役割取得能力課題の重要性,下位の学年では,感情解釈能力を向上させる必要性が示唆された。このことは教育的に意義のある知見であると言える。さらに喜び,悲しみの感情解釈能力と授業不参加行動,規則遵守行動に関連が認められた初年度に予定していた2回の調査は実施し,データはそろい,現在分析を行っているため,おおむね順調に進展していると言える。学校適応に関する質問紙および研究2での対象者の学年について,当初の計画と変更した点はあったが、より多角的に効果を検討できるというポジティブな変更であり,さらに当初の計画で想定していた調査内容は実施できているため,おおよそ順調と判断した。発達心理学これまでの調査は計画通りに進行しているため、今後は分析を行い、成果発表に向け準備を行う。成果発表については、27年度中にポスター発表を2回行い(日本教育心理学会および日本感情心理学会を予定),調査1および調査2の分析をさらに進め,論文化も進めた上で道徳教育プログラムを検討する予定である。平成26年度は調査の実施が主であり,平成27年度に学会発表および成果の論文化を行うため。平成26年度で得られた成果を積極的に関連学会で発表していくと同時に,道徳教育プログラムについて検討を行う。

研究費は,データ分析とプレゼンテーションに必要な消耗品(各種統計ソフトなど),ならびに成果発表や道徳教育プログラム検討のため,研究会への参加の旅費などで使用される。