hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共通教材を活用した日本，韓国，台湾の教員養成における市民的資質の育成

1.日本と韓国の教員養成大学(愛知教育大学と晋州教育大学校)の国際交流プログラムに参加する学生を対象に,日本と韓国における社会的課題についてアンケート調査を実施した。アンケート調査の結果の分析から,市民的資質の育成を目指した教材開発の視点を得ることができた。2.韓国の高校生を対象に,韓国と日本が抱える社会的課題についてアンケート調査をした結果を分析し,日本社会科教育学会の全国大会(自由研究発表)で発表した。学会参加者からは,研究に関する示唆や助言を得た。3.アンケート結果の分析と学会発表における助言をふまえて,韓国と日本の高校生を対象とした共通教材を開発し,韓国の高等学校において,3クラスで各1時間,合計3時間授業実践を行った。また,その授業に協働参画した韓国の高校教諭と共通教材の在り方と授業実践について,改善点を検討した。4.平成29年度に日本の高等学校で授業実践を行うため,日本と韓国の研究協力者が集まって,教材開発・授業研究の会議を開き,コンセプトを確認し,実施計画を作成した。また,多文化の視点を取り入れた新たな教材を開発するために,インドネシアのスラバヤ大学の研究者の協力を得て,フィールドワークやインドネシアと日本の大学生交流,小学校訪問などの実地調査を行った。韓国の高等学校教諭の協力を得て,韓国の高校生を対象としたアンケート調査と調査結果の分析を終え,共通教材の開発を行い,授業実践と検証を終えることができた。また,共通教材開発のための新たな視点として,「多文化」をテーマに,インドネシアにおける実地調査を行い,教材研究を行うことができた。平成29年度の研究計画について,研究協力者との共通理解が図れており,共通教材を活用した日本と韓国の高等学校における授業実践の見通しも立っているため,おおむね順調に進展しているといえる。急速な勢いでグローバル化する社会では,複雑で相反する多様な価値観が存在する中,事実を丁寧に理解した上で,相互に寛容な姿勢をもって接することがすべての成員に求められる。とりわけ,次世代の市民を育てる学校教育においては,人権感覚や市民的資質を備えた教員の育成が不可欠となっている。本研究は,このような視点から,日本,韓国,台湾という同様の民主的市民国家の教員養成において,共有可能な社会的課題に関する共通教材の開発と授業実践に取り組んできた。平成29年度の研究成果は,以下の3点にまとめることができる。1.LGBTQをめぐる社会的な課題をテーマに日本と台湾の先行研究の整理を行い,学校教育での実践事例について検討を行った。また,LGBTQの当事者への聞き取り調査を実施したり,学校教員へのインタビュー調査を行うなどして,学校教育におけるLGBTQの課題を整理した。台湾の留学生の協力を得て,日本と台湾における共通教材の開発を検討し,授業実践に向けて計画を立てた。2.韓国の晋州教育大学校と日本の愛知教育大学との国際交流プログラムを企画・運営し,学生の相互交流や相手国の附属小学校で授業実践を組み込んだプログラムが,どのような市民的資質を育んでいるのか,学生の学びを記したレポートから明らかにした。
ストレス状況下における記憶処理メカニズムの解明：臨床的応用可能性へ向けて

前年度の続きとして研究1の参加者を増やし、計61名を対象にノイズストレスが偶発記憶・虚記憶へ及ぼす影響を検討した。観測された主観的ストレス値の平均値に基づいて、ストレス群およびコントロール群それぞれについて、さらに主観的ストレス値の高群と低群に分けた。分散分析の結果、主観的ストレスの高低には有意差があったが、ストレス負荷による主効果は認められなかった。しかし、虚記憶(未学習のルアー項目に対してRemember反応をしたもの)については、深い処理をした条件においてのみ、ストレス負荷の有無による違いが認められた。ストレス群では、主観的ストレスの低い群のほうが主観的ストレスの高い群より虚記憶が多く、反対に、コントロール群では主観的ストレスの高い群のほうが主観的ストレスの低い群よりも虚記憶が多かった。同じ研究1と虚記憶の刺激を用いて偶発学習後に社会的ストレス課題であるTrier socialstresstest(TSST)もしくはコントロール課題を実施した。キー押しの判断は深い処理である単語の意味が参加者にとって快か不快かのみの判断とした。約24時間後である翌日、参加者は再度実験室へ来室し、前日の記憶に関する再認テストを行った。その上、連合記憶を検討するため、顔写真とそれぞれの名前、職業を覚える連合学習課題について、同じくストレス後約24時間の遅延の効果を検討した。これら2つの実験については現在順調に参加者を増やしている。また、40名を対象に漢字の二字熟語の感情の効果を分析した研究では、再生成績では、ニュートラル語においてストレス群はコントロール群より24時間経過による再生記憶の低下が少なかった。ポジティブ・ネガティブの感情語では両群の差はなかったが、社会不安傾向を測定する質問紙の得点が、ネガティブ語の再生記憶の低下と有意な相関を示した。本年度は実験参加者を順調に増やし、虚記憶および連合記憶に学習後ストレスが与える影響を検討している。ストレスの種類もノイズストレスと社会的ストレス課題の複数のストレスを用いて検討できている。本年度はまず研究2のつづきとして、非意図的記憶とストレス反応としての自律神経機能の心拍の測定を行う。さらに、本年度はストレスホルモンの測定を行う予定である。参加者をストレス群およびコントロール群に分け、ストレス群にはストレス負荷課題を課す。ストレスには社会的ストレスを用いる。さらに、社会的ストレスのコントロールとなる、社会的ストレスを受けないスピーチ課題を用いて、そのコントロール課題としての妥当性についても検討する。非意図的課題として単語偶発学習課題を行い、24時間後の再認記憶を確認する。研究3として、顔刺激を用いて、人物の顔・名前・職業を連合させて記憶する日常記憶課題を用いる。さらに、再固定手続きを用いて、ストレス記憶緩和のための実験手続きの検討を行う。意図的に覚えることを教示しない偶発学習課題の後に一過性のノイズストレスを課した場合、ストレスによって記憶成績が向上するかを検討した。偶発学習課題での学習刺激には、虚記憶を発生させるDRMパラダイム(Deese-Roediger- McDermott paradigm)の学習リストを用いた。学習課題で学習したリスト語のほか、学習していないルアー語の記憶(虚記憶)が生じるかどうか、学習後のストレスによる影響があるかを検討した。さらに、偶発学習時には処理水準の浅い条件と深い条件に分け、処理水準による影響も検討した。星野(2002)より、連想価の高い8学習リスト(ルアー語:椅子、速い、さくら、太陽、切手、飲む、泳ぐ、足)を学習刺激とした。さらに、学習語リストを浅い処理水準と深い処理水準の2条件に分けた。PC画面上に刺激を呈示した。浅い処理水準では、単語の文字数が偶数か奇数かをキー押し判断するように求め、深い処理水準では単語の意味が参加者にとって快か不快かをキー押し判断するよう教示した(偶発学習課題)。学習後、参加者はアルファベットを判断するPC課題を5分行った。ストレス群の参加者はその最中に80dBのホワイトノイズが課され、コントロール群では何も音は流れなかった。さらに15分記憶のフィラー課題としてのPC課題の後、記憶テストとして再認課題を行った。学習された8リストおよび未学習の4リストのリスト語およびルアー語を印刷した冊子を用意し、それぞれの単語に対してRemember/Knowの再認判断の記入を求めた。中間解析の結果、深い処理水準条件では浅い処理水準条件よりもルアー語の誤再認率が高い傾向にあった。さらに、深い処理水準条件ではRemember率も浅い処理水準より高く、学習時の処理水準が記憶成績に影響することが認められた。PDの計画内の実験計画を受入研究機関の倫理委員会へ申請し、実施の承認を得るために時間がかかったため、実施中の実験でも引き続き参加者を集める必要がある。ただし、実施中の実験以外の実験についても、既に実験課題の作成や予備実験を終えているため、次年度からすぐに実験を始めることができる。

ストレス群では、主観的ストレスの低い群のほうが主観的ストレスの高い群より虚記憶が多く、反対に、コントロール群では主観的ストレスの高い群のほうが主観的ストレスの低い群よりも虚記憶が多かった。同じ研究1と虚記憶の刺激を用いて偶発学習後に社会的ストレス課題であるTrier socialstresstest(TSST)もしくはコントロール課題を実施した。キー押しの判断は深い処理である単語の意味が参加者にとって快か不快かのみの判断とした。約24時間後である翌日、参加者は再度実験室へ来室し、前日の記憶に関する再認テストを行った。その上、連合記憶を検討するため、顔写真とそれぞれの名前、職業を覚える連合学習課題について、同じくストレス後約24時間の遅延の効果を検討した。これら2つの実験については現在順調に参加者を増やしている。また、40名を対象に漢字の二字熟語の感情の効果を分析した研究では、再生成績では、ニュートラル語においてストレス群はコントロール群より24時間経過による再生記憶の低下が少なかった。ポジティブ・ネガティブの感情語では両群の差はなかったが、社会不安傾向を測定する質問紙の得点が、ネガティブ語の再生記憶の低下と有意な相関を示した。本年度は実験参加者を順調に増やし、虚記憶および連合記憶に学習後ストレスが与える影響を検討している。ストレスの種類もノイズストレスと社会的ストレス課題の複数のストレスを用いて検討できている。本年度は昨年度のつづきとして、ストレスによる非意図的記憶や連合記憶への影響に関する実験を引き続き行う。参加者をストレス群およびコントロール群に分け、ストレス群にはストレス負荷課題を課す。ストレスにはノイズストレスと社会的ストレスを用いる。また、昨年度予備実験を既に実施した自律神経機能としての心拍の測定を行う。本年度は研究2としてストレスホルモンのコルチゾールの測定を行う予定である。非意図的記憶として、単語の文字数や意味を判断する方向づけ課題を行い、また記憶テストまでの遅延を20分や1日置くなど、遅延時間を変化させる。また、研究3の予備的な研究として、再固定手続きによるストレス記憶の緩和のため、再固定の実験手続き、実験用刺激、呈示プログラムを作成し、予備実験を行う予定である。本年度はまず研究2のつづきとして、非意図的記憶とストレス反応としての自律神経機能の心拍の測定を行う。さらに、本年度はストレスホルモンの測定を行う予定である。ストレスには社会的ストレスを用いる。さらに、社会的ストレスのコントロールとなる、社会的ストレスを受けないスピーチ課題を用いて、そのコントロール課題としての妥当性についても検討する。非意図的課題として単語偶発学習課題を行い、24時間後の再認記憶を確認する。研究3として、顔刺激を用いて、人物の顔・名前・職業を連合させて記憶する日常記憶課題を用いる。
広い応用を見込んだ代数幾何学の総合的研究

石田正典はトーリック多様体を定義する扇を,可換半群を元にしたスキーム理論形に定義しなおした.中村郁は単純特異点のMcKay対応とよばれる現象に新しい説明を与えた.また,アーベル多様体のモジュライ空間の自然なコンパクト化を構成した.桂利行は符号理論に関して,[7,4,3]ハミングコードが完全孤立であり,孤立半径は2√<2>/7・11であることを示した.また,正標数の偏極K3曲面に定義される形式的ブラウワー群の高さについての結果も得た.藤田隆夫は正規複素代数曲面上の随伴直線束の基点についての川内・マセクの結果の境界つき曲面の場合への一般化を与えた.塩田徹治は楕円曲線ならびにヤコビ多様体のモーデルベイユ格子の理論と応用を研究した.森重文は超曲面孤立特異点の半普遍変形空間の存在定理の直接的な証明を与えた.日比孝之は具体的なトーリックイデアルのイニシャルイデアル,並びに,単項式イデアルのヒルベルト函数と自由分解について,その組合せ論的諸相を解明を行った.齋藤政彦は有理楕円曲面の中の種数の高い曲線の数え上げの問題について,正則異常方程式の一般化を定式化し結果を得た.佐藤栄は有理曲線で張られる特定の性質の射影代数多様体は射影空間か,二次超曲面であることを示し自明でない自己準同型をもつ射影代数多様体を調べその構造を決定した.橋本光靖は主に環論的な立場から,スキーム,とりわけアフィンスキームヘのアフィン群スキームの作用をホモロジカルな視点から調べ,その不変式論への応用を研究した.その他の分担者や協力者によって代数学シンポジウム,代数幾何学シンポジウム,可換環シンポジウムなどの研究集会が行われ,それらの集会を通して得られた研究成果が報告集としてまとめられた.石田正典はトーリック多様体を定義する扇を,可換半群を元にしたスキーム理論形に定義しなおした.中村郁は単純特異点のMcKay対応とよばれる現象に新しい説明を与えた.また,アーベル多様体のモジュライ空間の自然なコンパクト化を構成した.桂利行は符号理論に関して,[7,4,3]ハミングコードが完全孤立であり,孤立半径は2√<2>/7・11であることを示した.また,正標数の偏極K3曲面に定義される形式的ブラウワー群の高さについての結果も得た.藤田隆夫は正規複素代数曲面上の随伴直線束の基点についての川内・マセクの結果の境界つき曲面の場合への一般化を与えた.塩田徹治は楕円曲線ならびにヤコビ多様体のモーデルベイユ格子の理論と応用を研究した.森重文は超曲面孤立特異点の半普遍変形空間の存在定理の直接的な証明を与えた.日比孝之は具体的なトーリックイデアルのイニシャルイデアル,並びに,単項式イデアルのヒルベルト函数と自由分解について,その組合せ論的諸相を解明を行った.齋藤政彦は有理楕円曲面の中の種数の高い曲線の数え上げの問題について,正則異常方程式の一般化を定式化し結果を得た.佐藤栄は有理曲線で張られる特定の性質の射影代数多様体は射影空間か,二次超曲面であることを示し自明でない自己準同型をもつ射影代数多様体を調べその構造を決定した.橋本光靖は主に環論的な立場から,スキーム,とりわけアフィンスキームヘのアフィン群スキームの作用をホモロジカルな視点から調べ,その不変式論への応用を研究した.その他の分担者や協力者によって代数学シンポジウム,代数幾何学シンポジウム,可換環シンポジウムなどの研究集会が行われ,それらの集会を通して得られた研究成果が報告集としてまとめられた.森重文は商空間の構成問題を研究し,Algebraic Spaceとしての幾何学的商空間の構成を非常に弱い条件の下で行った.これはJ.Kollarによる結果を含み、商空間が分離的でない場合も扱える結果である.板東重稔はアインシュタイン・ケーラー計量の存在問題を考察し,安定性との関わりを調べ,安定性に関わる汎関数の有用な表示を得た.それとは独立に,調和な幾何学的対象の存在をグリーン関数を用いて研究する論文をまとめた.中村郁はアーベル多様体のコンパクト化を研究し,レベルが3以上の場合,射影的に安定なアーベルスキームがケンプ安定でありことを示し,また逆に退化アーベルスキームがケンプ安定であれば射影的に安定であることも得た.藤田隆夫は小平エネルギーが-1/2未満の非特異偏極多様体を分類し,そのadjoint fibrationの構造を記述した.日比孝之は凸多面体に付随するbinomial idealsのグレブナ-基底について可換代数と計算幾何の両側面から研究した.隅広秀康は4次元以上の射影空間上の階数2のベクトル束の分解問題をベクトル束に附随して定義される行列式多様体の代数・位相・微分幾何学的諸性質の解析によって研究した.この成果を現在,論文に取りまとめている.その他の分担者も各役割分担に沿って研究を進めそれぞれ大きな研究成果を得ている.また,石田正典,佐藤栄一,斎藤政彦やその他の協力者によって代数学シンポジウム,代数幾何学シンポジウム,可換環シンポジウムなどの研究集会が行われ,それらの集会を通して得られた研究成果が報告集としてまとめられつつあり,そのいくつかは完成している.石田正典と小田忠雄は単体的凸多面体の面の個数の特徴付けに関するg定理の必要性の別証明を与えた.

Stanleyは強Lefschetz定理を使用したが,我々はトーリック多様体の交差コホモロジーの記述と,ある種の消滅定理を完全に代数的に定式化することにより証明した.塩田徹治は楕円曲線ならびにヤコビ多様体のモーデルベイユ格子の理論と応用を研究した.日比孝之は計算可換代数と組合せ論におけるグレブナー基底の理論的応用,具体的には単項式が生成する可換整域の無限整除束の組合せ論と整凸多面体の単模三角形分割の研究を推進した.齋藤政彦は有理楕円曲面のファイバー積から得られるカラビ・ヤウ多様態のプレポテンシャルのある部分を同定し十分高い次数で両者が一致する事を示した.藤田隆夫は正規複素代数曲面上の随伴直線束の基点についての川内・マセクの結果の境界つき曲面の場合への一般化を与えた.佐藤栄一は有理曲線で張られる特定の性質の射影代数多様体は射影空間か,二次超曲面であることを示し自明でない自己準同型をもつ射影代数多様体を調べその構造を決定した.板東重稔はケーラー多様体や複素正則ベクトル束のアインシュタイン計量の存在問題および安定性・退化現象との関連を研究した.橋本光靖は正標数の可換環へのフロベニウスの作用と代数群の表現の良いフィルターづけを視野に入れ,簡約群の作用による不変式環のCohen-Macaulay性等を調べた.また,その他の分担者や協力者によって代数学シンポジウム,代数幾何学シンポジウム,可換環シンポジウムなどの研究集会が行われ,それらの集会を通して得られた研究成果が報告集としてまとめられつつあり,そのいくつかは完成している.石田正典はトーリック多様体を定義する扇を,可換半群を元にしたスキーム理論の形に定義しなおした.中村郁は単純特異点のMcKay対応とよばれる現象に新しい説明を与えた.また,アーベル多様体のモジュライ空間の自然なコンパクト化を構成した.桂利行は符号理論に関して,[7,4,3]ハミングコードが完全孤立であり,孤立半径は2√<2>/7・11であることを示した.また,正標数の偏極K3曲面に定義される形式的ブラウワー群の高さについての結果も得た.森重文は超曲面孤立特異点の半普遍変形空間の存在定理の直接的な証明を与えた.また,端末特異点しか持たない射影多様体の特異点の有理性のセールの双対性定理のみを用いる証明を行った.日比孝之は具体的なトーリックイデアルのイニシャルイデアル,並びに,単項式イデアルのヒルベルト函数と自由分解について,その組合せ論的諸相を解明を行った.齋藤政彦は有理楕円曲面の中の種数の高い曲線の数え上げの問題について,正則異常方程式の一般化を定式化し結果を得た.また,パンルベ方程式の岡本初期値空間の変型による捕らえなおしを行った.橋本光靖は主に環論的な立場から,スキーム,とりわけアフィンスキームへのアフィン群スキームの作用をホモロジカルな視点から調べ,その不変式論への応用を研究した.その他の分担者や協力者によって代数学シンポジウム,代数幾何学シンポジウム,可換環シンポジウムなどの研究集会が行われ,それらの集会を通して得られた研究成果が報告集としてまとめられた.また,本研究の3年間の研究成果をまとめた報告書も作成の最終段階に入っている.
コンクリートの劣化特性調査及び品質改良に関する研究

コンクリートには種々の劣化現象が見られるが,これらは構成材料に起因するものと,周辺環境条件に起因するものがある。それで,全国各地の研究分担者が,それぞれの地域の特性を考慮ししつ研究に取り組み以上のような研究成果を得た。浅井・月岡は,籾殻灰をセメント内割合で混入して,アルカリ骨材反応の抑制効果並びに長期材令時での強度増加の期待出来ることを実験的に明らかにしている。桑原・石黒は,混和剤として籾殻灰を配合し,ブリージング効果,強度発現効果並びに塩化物浸透による鉄筋腐食抑制効果を実験的に明らかにしている。藤居は,アルカリ骨材反応容疑性のある骨材がコンクリートの性質にどのような影響を及ぼすかを,透水性の面から検討し,耐久性特に凍結融解との関わりに注目し,透水性と劣化の関係を明らかにしている。野中は,下水処理場,下水管等での硫酸塩還元菌及びイオウ酸化細菌によるコンクリートの腐食・劣化に注目し,コンクリートの劣化深さと,補修深さの考え方並びに劣化部分の除去法について実験的に検証している。甲本は,干拓地内のコンクリート製農業用水路の劣化機構を,経時的及び環境要因から実態調査し,劣化による強度変化の特徴を明らかにしている。服部・森井は,海岸から比較的近距離に位置する建築物の劣化状態を調査し,季節的環境条件との関わりについて考察するとともに,耐酸性に関して品質改良実験を行い,混和剤の有効性を明らかにしている。国武は,広域農道付帯構造物の温度ひび割れに注目し,その実態調査と,防止対策に関して養生方法の工夫を発案し,実験的にその効果を確認している。青山は,フルーム水路の鉄筋腐食の進行度を比較電極法により実態調査し,測定法並びにデータの処理に関して考察し劣化状況の把握について重要な知見を得ている。平成6年度の研究計画に沿って各研究分担者は研究を実施し以下のような知見を得ている。1.コンクリート用骨剤の実態調査アルカリ骨材反応が注目されて久しいが,各地の骨材利用に際する注意が少しずつではあるが浸透しておりアルカリ骨材反応に敏感な酸性成分の多い骨材の使用は表面上は避けられつあるように見られる。しかし,骨材の需要と供給のアンバランスから低品質骨材の利用は多く見られる現状である。この改善には,供給地での簡便な骨材品質試験法の整備が必要である。2.コンクリートの劣化特性検査コンクリートの劣化特性には多くのものが有り,物理的,化学的要因が関わっている。地域的な特徴も無視出来ないものもある。今回の各研究分担者の調査においても,凍結融解による劣化はやはり東北や北陸に多く,特に道路,水路,海岸構造物の表面剥離に,塩水や飛来塩によるコンクリート中の鉄筋腐食よると思われる海岸構造物表面の剥離に多く見られている。その他,炭酸や塩素などによる腐食劣化も上水施設,下水施設に見られている。これらの劣化特性は更に調査を進めるべきであるが,地域環境に応じた対策の必要性を示唆している。3.コンクリートにおける各種試験の実施上述の調査結果等を参考に,各種の劣化機構を明らかにする為に,凍結融解試験,腐食モデル試験,アルカリ骨材反応試験,鋼材腐食度モニター試験及び各種の混和材利用による品質改良試験を当研究グループで実施し部分的な成果を得ているものの,更に多くの試験が必要であり,次年度も継続的に実施する予定である。平成67年度にわたり、コンクリート劣化特性を調査するとともに、品質改良の可能性について研究した。コンクリートには種々の劣化現象が見られるが、これらは構成材料に起因するものと、周辺環境条件に起因するものがある。それで、全国各地の研究分担者が、それぞれの地域の特性を考慮しつつ研究に取組み以下のような研究成果を得た。

浅井、月岡は、籾殻灰をセメント内割合で混入して、アルカリ骨材反応の抑制効果並びに長期材令時での強度増加の期待出来ることを実験的に明らかにしている。桑原、石黒は、混和剤として籾殻灰を配合し、ブリージング効果、強度発現効果並びに塩化物浸透による鉄筋腐食抑制効果を藤居は、アルカリ骨材反応容疑性のある骨材がコンクリートの性質にどのような影響を及ぼすかを、透水性の面から検討し、耐久性特に凍結融解との関わりに注目し、透水性と劣化の関係を明らかにしている。野中は、下水処理場、下水管等での硫酸塩還元菌及びイオウ酸化細菌によるコンクリートの腐食・劣化に注目し、コンクリートの劣化深さと、補修深さの考え方並びに劣化部分の除去法について実験的に検証している。甲本は、干拓地内のコンクリート製農業用水路の劣化機構を、経時的及び環境要因から実態調査し、劣化による強度変化の特徴を明らかにしている。服部、森井は、海岸から比較的近距離に位置する建築物の劣化状態を調査し、季節的環境条件との関わりについて考察するとともに、耐酸性に関して品質改良実験をして、混和剤の有効性を明らかにしている。国武は、広域農道付帯構造物の温度ひび割れに注目し、その実態調査と、防止対策に関して養生方法の工夫を発案し、実験的にその効果を確認している。15EA10:青山は、フルーム水路の鉄筋腐食の進行度を比較電極法により実態調査し、測定法並びにデータの処理に関して考察し劣化状況の把握について重要な知見を得ている。
単一粒子誘発反応による汎用多機能１次元ナノ構造形成法の確立

本研究課題では次の二つの課題について研究を進めてきた:(1)有機薄膜への高エネルギー荷電粒子(重粒子線)照射を用いたナノ構造体の形成、(2)パルス電子線照射を用いた短寿命電子の生成とそのヌクレオシドへの電子付着と結合解離過程。まず、(1)については、単一粒子誘発ナノ加工法(Single Particle Triggered Linear Polymerization法)を用いて、光電子機能分子としてよく用いられるスピロビフルオレン固体膜に対し、サイクロトロンで加速した350 MeVに加速されたXe粒子を照射し、ナノワイヤの形成に成功した。形成されたナノワイヤは基質分子の光学特性をよく反映した高効率発光を示すと同時に、重合反応による共役電子構造の発達により、高い電子伝導特性を示すことが明らかとなった。後者は、時間分解マイクロ波伝導度測定法を用いて確認され、電子受容分子のナノワイヤ表面への吸着により光電荷分離効率が大幅に向上すること、同時に発行の強いクエンチングが起こること、からデュアルモードセンシング材料として利用可能であることが明らかとなった。(2)については、リボチミジンがジエチレングリコール溶媒下でのピコ秒パルス電子線照射により、熱化前電子の解離性電子付着反応を介して結合開裂が起こることを明らかにした。極短パルス電子線はフランス・パリ南大学および東京大学の加速を用いて比較対象して検証し、米国・オークランド大学による理論計算結果との良い整合性を得た。熱化前電子の反応を直接捉えた例はほとんどなく、国際共著論文として発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題において、(1)有機薄膜への高エネルギー荷電粒子(重粒子線)照射を用いたナノ構造体の形成、(2)パルス電子線照射を用いた短寿命電子の生成とそのヌクレオシドへの電子付着と結合解離過程、について研究を進めた。(1)については、まず、これまで受入研究グループが開拓してきた低分子薄膜の粒子線の飛跡に沿った重合反応によるナノワイヤ形成を発展させるため、機能性低分子としてジアセチレン誘導体を選択し、サイクロトロンで加速した350 MeV 129Xe粒子を照射し、照射後に有機溶媒で現像することによりナノワイヤの単離・観察を試みた。多くの誘導体でナノワイヤは観測されず、重合物と思われるフラグメントが原子間力顕微鏡観察で見られたことから、十分な反応効率を得ることができず、有機溶媒の現像操作に耐えうるナノワイヤが形成されていないことが予想される。誘導体探索により化学構造の最適化を行っており、フラグメントの大きさが向上していることから、指針は得られていると考えている。液晶相での粒子線重合に関しては、適切な分子量と溶解性を有する材料の探索中である。(2)については、リボチミジンがジエチレングリコール溶媒下でのパルス電子線照射により結合開裂が起こることが示唆される結果を得た。電子の溶媒和の初期過程における電子付着から始まる反応であることを過渡分光法により捉えており、短寿命電子が核酸に与える損傷については詳細に調べた例がなく、非常に重要な知見を得たと言える。ナノ構造体形成の研究展開については、開始から9ヶ月を経て材料探索に予定よりも時間がかかっているものの、材料指針が明らかになりつつあるため、次年度の進展につながる結果であると考えている。パルス電子線照射による核酸の反応に関しては、当初予定していない研究展開であったが、興味深い現象に遭遇したため、予定外の研究進展であると捉えている。ジアセチレンナノワイヤについては、予定よりも遅れが見られたものの、年度後半に進展の兆しが見られたため、これを中心に進めていく。液晶相での粒子線照射によるナノ構造化については、適切な誘導体がまだ見つかっていないため、長鎖アルキルを過剰に持たない誘導体を探索する。電子線照射を用いた核酸誘導体の結合開裂に関しては、生成化学種の特定を進め、学術論文等として発表する予定である。
タウ病理の脳内進展過程を標的とした認知症に対する新規診断・治療法の開発

本研究計画では、アルツハイマー病が進行するメカニズムの解明を「タウ病理の神経細胞間伝播」という現象に着目して進める。申請者は既にアルツハイマー病の進行に関与する特殊なタウ蛋白を同定しており、この知見をもとに全研究期間内で以下の1-5の実験計画を遂行する。1タウの神経細胞間伝播の分子メカニズムの解明、2タウの神経細胞間伝播を修飾する因子の探索・同定、3免疫療法への応用へ向けた病的伝播タウの標的エピトープの同定、4タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索、5糖尿病がタウ伝播に与える影響の評価。平成30年度は、それぞれの項目に関して以下の研究内容を実行した。[1]タウの神経細胞間伝播の分子メカニズムの解明:病的タウの神経細胞間伝播の詳細なメカニズムを明らかにするため、タウ伝播をin vitroで評価するためのアッセイ系の確立と改良を進めた。今年度は、ハイコンテントイメージングを導入することで更なるハイスループット化を行った。[2]タウの神経細胞間伝播を修飾する因子の探索・同定:1で構築したアッセイ系を使用し、研究施設で利用可能なコンパウンドライブラリーを利用してタウの神経細胞間伝播を修飾する新規因子の探索を継続した。[3]免疫療法への応用へ向けた病的伝播タウの標的エピトープの同定:タウリン酸化部位に焦点を絞り、伝播タウの除去・中和に最も最適なエピトープのスクリーニングを進めた。[4]タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索:前年度までに確立したマウス髄液持続回収系のプロトコールの標準化を行った。また、本法の知財化と論文投稿準備を進めた。[5]糖尿病がタウ伝播に与える影響の評価:糖尿病合併アルツハイマー病マウスモデルを確立し、その表現型解析を進めた。上記概要に記したように、本研究課題は1-5の研究項目から構成されている。平成30年度は計画書に沿ってこれらの項目を実行した。それぞれに関し期待されるプログレスが得られ、成果の論文化や知財化を進めることができた。[1]タウの神経細胞間伝播の分子メカニズムの解明:昨年度までに確立したアッセイ系において、これまでFACSや通常の画像解析で行っていたタウ凝集体のカウントにハイコンテントイメージングを導入することで飛躍的にハイスループット化することが出来た。1の系のハイスループット化の成功により、実験効率を向上させることができた。[3]免疫療法への応用へ向けた病的伝播タウの標的エピトープの同定:タウリン酸化部位に焦点を絞り、免疫療法の標的として最適なリン酸化エピトープを概ね3ヵ所に絞り込んだ。[4]タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索:脳脊髄液マーカー開発のためのプレクリニカルモデルとして、覚醒下マウスから持続的に脳脊髄液を回収する系を確立した。またこの系の知財化、論文化を行った。[5]糖尿病がタウ伝播に与える影響の評価:糖尿病合併アルツハイマー病マウスモデルの表現型解析を概ね終了した。糖尿病がアルツハイマー病タウ病理に与える影響のメカニズムの一つを明らかにすることができた。本研究は申請時の研究計画に沿って概ね順調に進行している。今後も計画に沿って研究を遂行するとともに、予定よりも早期に成果がまとまった場合は知財化や論文化を積極的に進める。平成29年度は、以下の1、2、4に関する計画を中心に遂行した。申請者らはこれまでに、Microfluidic deviceを利用した細胞間タウ伝播を評価する培養系を構築している。これを基盤技術として、レシピエント細胞にFRET法を用いたタウ凝集体の高感度検出系を導入し、さらにチャンバー自体を小型化することにより、より高感度でハイスループットのアッセイ系へ改良を進めた。[2]タウの神経細胞間伝播を修飾する因子の探索・同定:1で構築したアッセイ系を使用し、研究施設で利用可能なコンパウンドライブラリーを利用してタウの神経細胞間伝播を修飾する新規因子の探索を開始した。[4]タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索:平成29年度はマウス脳脊髄液を用いて、病的伝播タウの病態モデルと野生型マウスにおける濃度や生物活性を評価を開始した。脳脊髄液マーカー開発のためのプレクリニカルモデルとして、覚醒下マウスから持続的に脳脊髄液を回収する系の構築を行い、まもなく論文投稿予定である。

平成29年度は申請書に記載されている如く、124の前半部分を遂行することが計画されていた。以下に再掲するように、これらの研究計画は概ね予定通りに進行しており、一部の成果は論文投稿段階に至っている(4)。[1]タウの神経細胞間伝播の分子メカニズムの解明:病的タウの神経細胞間伝播の詳細なメカニズムを明らかにするため、タウ伝播をin vitroで評価するためのアッセイ系の確立と改良を進めた。申請者らはこれまでに、Microfluidic deviceを利用した細胞間タウ伝播を評価する培養系を構築している。これを基盤技術として、レシピエント細胞にFRET法を用いたタウ凝集体の高感度検出系を導入し、さらにチャンバー自体を小型化することにより、より高感度でハイスループットのアッセイ系へ改良を進めた。[2]タウの神経細胞間伝播を修飾する因子の探索・同定:1で構築したアッセイ系を使用し、研究施設で利用可能なコンパウンドライブラリーを利用してタウの神経細胞間伝播を修飾する新規因子の探索を開始した。[4]タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索:平成29年度はマウス脳脊髄液を用いて、病的伝播タウの病態モデルと野生型マウスにおける濃度や生物活性を評価を開始した。脳脊髄液マーカー開発のためのプレクリニカルモデルとして、覚醒下マウスから持続的に脳脊髄液を回収する系の構築を行い、まもなく論文投稿予定である。本研究計画では、アルツハイマー病が進行するメカニズムの解明を「タウ病理の神経細胞間伝播」という現象に着目して進める。申請者は既にアルツハイマー病の進行に関与する特殊なタウ蛋白を同定しており、この知見をもとに全研究期間内で以下の1-5の実験計画を遂行する。1タウの神経細胞間伝播の分子メカニズムの解明、2タウの神経細胞間伝播を修飾する因子の探索・同定、3免疫療法への応用へ向けた病的伝播タウの標的エピトープの同定、4タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索、5糖尿病がタウ伝播に与える影響の評価。平成30年度は、それぞれの項目に関して以下の研究内容を実行した。今年度は、ハイコンテントイメージングを導入することで更なるハイスループット化を行った。[2]タウの神経細胞間伝播を修飾する因子の探索・同定:1で構築したアッセイ系を使用し、研究施設で利用可能なコンパウンドライブラリーを利用してタウの神経細胞間伝播を修飾する新規因子の探索を継続した。[3]免疫療法への応用へ向けた病的伝播タウの標的エピトープの同定:タウリン酸化部位に焦点を絞り、伝播タウの除去・中和に最も最適なエピトープのスクリーニングを進めた。[4]タウ病理の進行過程を反映する病態バイオマーカーの探索:前年度までに確立したマウス髄液持続回収系のプロトコールの標準化を行った。また、本法の知財化と論文投稿準備を進めた。[5]糖尿病がタウ伝播に与える影響の評価:糖尿病合併アルツハイマー病マウスモデルを確立し、その表現型解析を進めた。上記概要に記したように、本研究課題は1-5の研究項目から構成されている。
ミッドカインによる筋萎縮性側索硬化症の新規治療法

筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis、ALS)は、有効な治療法確立が強く希求されている原因不明の致死的神経変性疾患の代表である。本研究においては、以下の項目に沿って、ALSに対する神経成長因子であるミッドカイン(midkine, MK)の有効性を確立した。第一にヒトMK特異的モノクロール抗体とヒト、マウス、ラットのMKを認識するポリクローナル抗体を作製した。新規に作成した抗体を使用することにより、第二に、ヒト剖検例:弧発性ALS40症例と家族性ALS(FALS)2家系5症例と変異SOD1過剰発現ALSモデル動物:G1H-G93Aトランスジェニック(Tg)マウス・H46R-Tgラット・G93A-Tgラットにおいて、運動神経細胞の一部はMKを再発現し、自らを守って生存する内因性生存機構の存在を明らかにした。第三に、MK過剰発現トランスジェニック(MK-Tg)マウスを作製した。このMK-ALS Tgマウスの運動神経細胞において、MKの過剰発現を証明した。第四に、変異SOD1-MK過剰発現ダブルトランスジェニックマウス(MK-ALS Tg)の作製に成功した。このMK-ALS Tgマウスを使用して、ALSマウスと比べたところ、臨床的には、生存期間が延長していたことを確認した。運動神経細胞におけるMK過剰発現が、ALSストレスに対する神経細胞死を抑制していることを病理組織学的に解明できた。本研究結果は、神経成長促進因子であるMKがALSによる運動神経細胞死を抑制することを証明し、同時にMKによるALSの新規治療法確立の可能性を結論づけ得た。孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)では原因不明の脊髄前角細胞死が生ずるが,残存前角細胞も存在しているのも事実である。我々はこれらALSにおける残存脊髄前角神経細胞の内因性生存メカニズムについて解析した。この解明に際しては,神経成長因子であるミッドカイン(MK)に着目し、第一にヒトMK特異的モノクロール抗体を作製し、第二にALSにおけるMKシステムの解析を行った。ヒトMK特異的モノクロール抗体の作製に関しては、ヒトMKのC末端(104-121)をペプチド合成装置にて合成し、ハイブリドーマの手法にてラット脾細胞とミエローマ細胞とよりヒトMKモノクロール抗体を作製した。検索症例は弧発性ALS40例の脊髄を用いた。正常対照は脊髄に異常を認めない20例を用いた。免疫組織化学的解析はホルマリン固定,パラフィン包埋切片を用い,一次抗体には今回作製した抗体を用い、免疫反応産物はABC法を用いて可視化した。今回新たに作製した抗ヒトMKモノクロール抗体のsubtypeはIgG_<2a>で、ヒトMKに特異的に反応し、パラフィン切片に応用可能であった。この抗体を用いた解析では、正常対照の脊髄前角細胞はMKを全く発現していなかった。ALS40症例を経時的に組織学的解析したところ、ALSの経過に従い、脊髄前角細胞は減少していた。ALS40症例のMK発現を解析したところ、大部分の残存神経細胞は正常脊髄前角細胞と同様にMKを発現していなかった。しかしながら、特筆すべき所見として、正常では胎生中期にのみしか発現しないMKが、ALSストレス下の残存脊髄前角細胞の一部に強発現していた。この事実は、細胞死に至らしめる原因不明のALSストレスに対して、ALS残存前角細胞の一部は神経成長因子であるMKを再発現することで、自らを守って生存している像ととらえることができる。筋萎縮性側索硬化症(ALS)における残存脊髄前角神経細胞の内因性生存機構としての神経成長因子であるミッドカイン(MK)再発現機構について解明した。昨年度のヒトMK特異的モノクロール抗体作製に続き、本年度はヒト、マウス、ラットのMKを認識するポリクローナル作製に成功し、両抗体をMK再発現機構の解析に用いた。

検索症例はヒト剖検例として弧発性ALS40症例と家族性ALS(FALS)2家系5症例の脊髄を用い、正常対照は脊髄に異常を認めない20症例を用いた。ALSモデル動物として、G1H-G93Aトランスジェニック(Tg)マウス、H46R-Tgラット、G93A-Tgラットの3系統のモデル動物を使用し、正常対照はそれぞれの同胞例を用いた。免疫組織化学的解析はホルマリン固定,パラフィン包埋切片を用い,一次抗体には作製に成功した2種類の抗体を使用し、免疫反応産物はABC法を用い可視化した。経時的な病理組織学的解析したところ、ヒトALS症例及びALSモデル動物ともALSの経時的経過に従い、脊髄前角細胞は減少していた。MKの再発現を解析したところ、ヒト正常脊髄及びALSモデル動物の同胞脊髄においては、MKを発現している脊髄神経細胞は存在していなかった。ヒトALS・FALS及び3系統のALSモデル動物の脊髄においては、大部分の残存脊髄前角細胞は正常脊髄前角細胞と同様にMKを発現していなかった。しかしながら、特筆すべき所見として、正常では胎生中期にのみしか発現しないMKが、ヒトALS・FALS及びALSモデル動物の3系統すべてにおいて、ALSストレス下の残存脊髄前角細胞の一部に強発現していた。即ち、細胞死を惹起するALSストレスに対して、脊髄前角細胞の一部はMKを再発現し、自らを守って生存する内因性生存機構の存在を本研究において明らかにした。筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis、ALS)は、有効な治療法確立が強く希求されている致死的神経変性疾患の代表である。本研究において、このALSに対する神経成長因子であるミッドカイン(MK)の有効性を確立した。昨年度までにヒトMK特異的モノクロール抗体とヒト・マウス・ラットのMKを認識するポリクローナル抗体の両抗体の作製成功に加え、変異SOD1-MK過剰発現ダブルトランスジェニックマウス(MK-ALS Tg)の作製にも見事に成功した。本年度は、このMK-ALS Tgマウスを使用して、ALSマウスと比べたところ、臨床的には、生存期間が延長していたことを確認した。また、MK-ALS Tgマウスの運動神経細胞において、MKの過剰発現を証明できた。運動神経細胞におけるMK過剰発現が、ALSストレスに対する神経細胞死を抑制していることを病理組織学的に解明できた。同時に、ヒト剖検例にてALS自然経過中に自己防衛機序としての内因性MK再発現機構の存在を証明出来き、ALSストレスが長期に及ぶと内因性MK再発現機構が破綻することも証明し得た。5系統すべてのALSモデル動物において、ALSストレスの加わったある一定期間は、残存神経細胞の一部では、内因性MKの再発現機構が強く保たれていることを証明出来た。我々の研究結果は、神経成長促進因子であるMKがALSによる運動神経細胞死を抑制することを証明し、同時にMKによるALSの新規治療法確立の可能性を結論づけ得た。
大腸発癌に対する腸内細菌とその代謝物の影響

近年,悪性腫瘍と腸内細菌の関連が多く研究されており,疫学研究からFusobacterium nucleatum(Fn)と大腸癌との関連性が報告されている.本研究ではFnと大腸癌の関連に加え, Fnは口腔内にも存在することに注目し,感染経路についても検討した.大腸癌患者の癌部および唾液から検体を採取し,Fnの存在率や口腔内のFnとの関連性を検討した.大腸癌部と口腔内で同一のFn株を持つ症例を認め,口腔内のFnが大腸発癌に影響している可能性が示唆された.大腸癌の早期発見を目的とした口腔内Fnの測定や,口腔内ケアなどによるFnの感染制御による大腸癌の一次予防など今後臨床での応用が期待される.大腸癌は近年世界的に増加しており、原因やリスクについての研究が急務である。近年、FISH、定量的PCR法、16S rRNAなどにより腸内細菌プロファイルが解明されるとともに様々な疾患との関連が明らかになり、大腸癌との関連性についても研究が進んできている。臨床の疫学研究からFusobacterium感染と大腸癌との関連性が報告されているが、大腸癌との因果関係は明らかにされていない。本研究は、大腸発癌への腸内細菌の関与を明らかにすることを目的とした。まず、大腸癌患者51例から大腸癌検体と正常上皮検体を採取し菌叢解析を行い、正常上皮と大腸癌検体でのFusobacteriumを含む腸内細菌の相対存在率を比較した。既報と同様にヒト大腸癌検体でFusobacterium属が多く存在し、Bacteroides属は少ないことが確認できた。次に感染経路を明らかにするため、ヒトの口腔内(唾液)と大腸癌検体の細菌を系統分類別に菌叢解析を行い、解析結果(Fusobacteriumの相対存在率、検出率)を比較した。そして大腸癌に存在するFusobacteriumが口腔内のFusobacteriumと相関するかを検討した。平成28年の計画では、腸内細菌の代謝産物と大腸癌の関連についての解析を行う予定としていた。しかし、Fusobacteriumの感染経路についての検討を追加したため、代謝産物については着手していない。大腸癌は近年世界的に増加しており、原因やリスクについての研究が急務である。臨床の疫学研究からFusobacterium(Fn)感染と大腸癌との関連性が報告されているが、大腸癌との因果関係は明らかにされていない。まず、大腸癌患者から大腸癌検体と正常上皮検体を採取し菌叢解析を行い、大腸癌検体でFusobacterium属が多く存在し、Bacteroides属は少ないことが確認できた。次に感染経路を明らかにするため、ヒトの口腔内(唾液)と大腸癌検体の細菌を系統分類別に菌叢解析を行った。唾液および癌部から検体を採取し、分離培養を行い、Fnに特異的なプライマーを用いてFnの有無を評価した。.また、Fnが大腸癌と唾液から共に検出された症例についてはさらにAP-PCRを行い,株レベルで共通するものがあるかを評価した。大腸癌14症例のうち、癌部では8例で、唾液は14例でFnが検出された。大腸癌、唾液で共にFnが検出された8例についてはAP-PCRにより合計で1351株を認め、75%の症例で株の一致を認めた。また定量PCRでは唾液で92%、大腸正常粘膜で4%、大腸腺腫で12%、大腸癌で34%にFnを検出した。特に進行大腸癌に限れば81%でFnを検出した。大腸癌患者において大腸癌と口腔内で同一のFn株を持つ症例があるため、口腔内のFnが何らかの経路により大腸癌に及んでいる可能性が示唆された。大腸癌の早期発見を目的とした口腔内Fnの測定や、口腔内ケアを主としたFnの感染制御による大腸癌の一次予防など今後Fnの臨床での応用が期待される結果であった。近年,悪性腫瘍と腸内細菌の関連が多く研究されており,疫学研究からFusobacterium nucleatum(Fn)と大腸癌との関連性が報告されている.本研究ではFnと大腸癌の関連に加え, Fnは口腔内にも存在することに注目し,感染経路についても検討した.大腸癌患者の癌部および唾液から検体を採取し,Fnの存在率や口腔内のFnとの関連性を検討した.大腸癌部と口腔内で同一のFn株を持つ症例を認め,口腔内のFnが大腸発癌に影響している可能性が示唆された.大腸癌の早期発見を目的とした口腔内Fnの測定や,口腔内ケアなどによるFnの感染制御による大腸癌の一次予防など今後臨床での応用が期待される.現在、ヒト大腸癌検体からFusobacterium nucleatumの分離・培養を開始している。今後はマウスの大腸腫瘍モデルを作成し、分離したFusobacterium nucleatumを経口、経静脈投与しコントロールと比較し腫瘍サイズの変化が認められるかどうかの検討を行う予定としている。また、ヒト検体において大腸癌検体はBRAF変異、MLHのメチル化、CIMPの高メチル化などの遺伝子変異を認めており、Fusobacteriumを感染させたマウスの腫瘍検体においても同様の遺伝子変異が確認できれば、Fusobacterium感染は大腸発癌の原因であることが証明されると考えられる。

因果関係が解明されることにより、Fusobacterium感染が結果であれば大腸癌の早期発見への足がかりとなり、原因であれば胃癌におけるH.pylori除菌のような予防治療などにつながると考えられ、大腸癌診療への新たな展開をもたらすと期待される。医学、消化器内科、下部消化管、大腸発癌
Determination of the role of Fcgamma receptor in antibody-dependent enhancement of dengue virus infection

本研究では、Fcgamma受容体(FcγR)のデングウイルス感染症における役割解明を目的とした。我々は、FcγR発現細胞(Fc gamma I, IIA, IIB,III)を樹立し、プラークアッセイ及びreal-time PCRを用いてデングウイルスの感染価を測定した。次に、monoclonal antibody及びデング熱患者血清を用いて、デングウイルスの感染増強活性(ADE)を測定した。ADE現象は、FcγRIIA及びIIBにおいて認められた。さらに、このFcγR発現細胞を基盤とした新規ADEアッセイは、デングウイルス感染症の診断、及び、病態解析に有用であることも明らかにした。ウイルス学
食物の「おいしさ」を正確に測る方法の開発と応用

本研究ではおいしさの評価方法として、Near-Infra-Red Spectroscopyや眼球運動を用いた生理的計測、表情変化や行動学的指標を用いた運動・行動反応計測、Implicit Association Testなどを用いた潜在反応計測などを候補とし、それぞれの指標の有効性を確認することを目的とした。その結果、主観的なおいしさ評価は、実験文脈や参加者自身の摂取経験の影響を強く受ける一方で、測定手続きに留意すれば、最も整合性の高い結果が得られることが明らかとなった。一方で、その他の比較的客観的な計測手法の結果は個人差が大きく、結果として主観的なおいしさ評定値を補佐する結果が得られた。今年度の目標であった「生活者のおいしさの概念について心理学的手法および生理学的手法により明らかにする」という点については概ね良好に進められている。今年度の知見は、初年度であったため、投稿論文はなく、学会発表のみであったが、それでも一般生活者のおいしさの知覚が、モノ(食物)ベースではなく、人の心理ベースであることを示唆する結果を多く得ることができた。坂井は消費者行動および官能評価に関する国際学会において、人の食物のおいしさ判断が種々の文脈によっていかようにも変化することを複数の実験を元に、報告した。議論の中で、モノベースではなく、人ベースの研究が必要であることについては同意を得ることができたが、どうやってそのギャップを調べ、埋めることができるかについてはさらなる議論が必要とされた。これらの点を明らかにすることが、本研究の次年度以降の課題でもあるため、本研究が達成されれば、国際的にも貢献できる知見を得ることができることが確信できた。その他、中村は食事中の表情分析と感情との関係性について研究を進め、国際学会での発表および国内学会での発表をそれぞれ1件ずつおこなった。長谷川は子供の共食を自然な場面で観察した研究を国内学会で発表し、食嗜好が日常の食経験によって形成されることを調査法により明らかにした知見を国際学会で発表した。山中は潜在的な態度を計測するIATおよびAMPという手法により、飲料に対する潜在的な態度を計測した結果について国内学会において報告した。今年度の目標であった「潜在的おいしさを測る指標を取捨選択する」および「実験場面の設定のバリエーションを広げる」の2点については概ね良好に進められている。昨年度および今年度に実施したいくつかの学会発表に基づく研究の総説論文、昨年度および今年度に実施した潜在的なおいしさの種々の測定方法の検討に関する研究に関する和文査読付き論文・国際学会での発表など、一定の成果を得ることもできた。しかしながら、国際学術誌へは、現在査読中二本、修正中一本と、掲載されたものはなかったのが残念である。坂井は昨年度に購入した唾液腺の活動を近赤外線分光法により計測する方法を利用し、食品中の食塩量の低減による塩味とおいしさの低下、およびMSGの添加による塩味およびおいしさの上昇効果について検討した。その結果、主観的評価やTime-Intensity法による評価では食塩水の濃度変化に対応する結果が得られたが、唾液腺の活動ではみられなかった。また、行動学的研究により、提示順番や先行刺激などによっておいしさの評価は容易に変化することも報告している。加藤は容器や色を変えることによっておいしさ評価が変化することを明らかにし、おいしさの評価が食物に依存しないことを確認した。山中と長谷川は大学生や児童を対象とする共食に関する研究を複数実施し、それらを総括して総説論文を発表した。その結果から、共食時に感じられるおいしさや共食時の摂食量の増加は社会心理学的な側面から説明できることを導き出した。中村は共食時の表情をビデオで記録し、食物のおいしさや共食の相手の満足度と笑顔の生起率の間に有意な相関が見られることがわかった。今年度は計画されていた実験のほとんどが順調に進んだ。また、国際学術誌への論文掲載以外は、成果発表も順調に進んでいる。問題点としてはオキシトシンの測定に時間や手間がかかっていることだろう。しかしながら、今年度も予備実験を行うことができたため、最終年度となる次年度には成果を得ることができると期待できる。本年度はこれまでの研究成果の学会での発表と論文の作成を主な目的とした。本年は特においしさについて客観的に正しく計測する方法を確立し、生活者の感じているおいしさを正しく理解することを主な目的とした。潜在的なおいしさを測るアプローチとしてはNIRS(近赤外分光法)によるもの(坂井)、オキシトシンによるもの(加藤)、刺激-反応的指標によるもの(山中)、行動的指標によるもの(長谷川)、食物に対する顔面表情変化によるもの(中村)の5つのアプローチを採択した。これらの研究から、NIRSは味覚強度評定に関与する脳応答を正確に反映すること、体の動き(接近-回避行動)によって食物に対するおいしさ評定に変化が生じること、生活者がおいしい・食べたいという評価とその食物に対する視線の偏りに関係があること、共食場面における表情変化は食物のおいしさを反映するというよりも、相手に対する儀礼的な意味の方が大きいことなどが明らかとなった。これらの結果についてはいずれも学会発表(国際学会が多数)にて報告した。一方で本年度目指していた目標が達成できなかった部分もある。例えば上記研究を国際的な学術雑誌に発表するという目的は一本の論文掲載に留まった。さらに二本論文を作成し、投稿しているが、修正を要求された研究、不受理を受け修正・再実験を行っている研究など、年度内に完成することができなかったことは残念である。