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金属と分子からなるクラスターイオンにおける光解離ダイナミクスの解明

マグネシウム一価イオンとハロゲン化メチルからなるクラスターMg^+-CH_3X(X=F, Cl, Br, I)について、Mg^+の3p軌道に由来した励起状態を経由した光解離過程についての考察を行ってきた。その結果、いくつかの解離イオンの飛行時間分布において顕著な異方性が観測され、ヨウ素原子系では特に速い解離が起きていることが明らかとなった。このようなハロゲン原子による相違は、ヨウ化メチル分子ではイオン化エネルギーが小さいために、解離反応に寄与する励起状態がエネルギー的に低いためであると結論した。これらの結果をまとめて、本年度は国内外の学会で発表を行うとともに、学術論文誌(The Journal of Chemical Physics、2報)への発表を行った。また、本研究のさらなる展開として、レーザー電場と分子の双極子モーメントとの相互作用を利用したレーザー配向実験への準備と予備実験を行った。一般に、無極性分子の配向を実現するには、レーザー場としては10^<12>W/cm^2程度の強度が必要となることが知られている。しかしながら、本研究で扱っているMg^+-XCH_3は電荷を持つためクラスター全体で非常に大きな双極子モーメントを持つ。そのため、上記よりも小さなレーザー強度でも配向することが可能ではないかという着想を持ち、予備実験を行った。実験手順は、Mg^+-XCH_3の生成と選別を行った後に、配向用レーザー(1064nm,2×10^8W/cm^2)を照射して、解離用レーザー(266nm)でプローブするというものである。しかしながら、クラスターイオン配向の証拠は得られなかった。この理由として、配向用レーザーの強度不足とナノ秒レーザーであるため、配向されていたとしてもプローブできていないという可能性が挙げられる。マグネシウム一価イオンとハロゲン化メチルからなるクラスターMg^+-CH_3X(X=F,Cl,Br,I)の光解離スペクトルおよび解離イオン飛行時間分布の解離光偏光方向依存性の測定を行った。光解離スペクトルには、Mg^+の3s軌道から3p_x,3p_y,および3p_z軌道への電子励起に対応する3つのバンドが観測された。さらに、単純なハロゲン化メチル分子の脱離に加えて電荷移動や化学結合解離を伴う複数の解離過程が存在することを見いだした。量子化学計算の結果、この1対1クラスターの最安定構造では、Mg^+がハロゲン化メチルのハロゲン原子側から結合し、基底状態では正電荷はMgに局在していることが明らかとなった。さらに、解離イオン飛行時間分布を測定した結果、いくつかの解離イオンにおいて顕著な異方性を観測した。観測された解離イオン放出角度分布は(1)金属イオンに局在した遷移、(2)親イオンの幾何構造および(3)親イオンの回転周期よりも十分速い解離によって決定されると結論した。このような解離イオン飛行時間分布には解離時の放出角度分布およびエネルギー分布に関する情報が含まれている。そこで、飛行時間分布のシミュレーションを行い異方性パラメータβと解離時の並進運動エネルギー分布の決定を行った。その結果、ヨウ素原子系では異方性パラメータの絶対値が大きく、余剰エネルギーの50%程度が並進エネルギーへ移行していることが分かった。一方、フッ素原子系ではヨウ素原子系に比べて異方性パラメータは0に近づく傾向にあり、余剰エネルギーの15%程度が並進エネルギーへ移行することが分かった。以上より、本研究では多原子系のクラスターイオンにおいて初めて顕著な異方性を観測し、その解離過程の動力学的知見を得た。これは光誘起解離反応の解明に向けて大きな貢献をしたと結論できる。
現象学的理念の今日的意義

現象学運動は、他の分野にも大きな影響を与えた20世紀のもっとも重要な哲学運動である。本研究は、前世紀初頭から今日にいたる流れのなかで、ある哲学的基礎から成立して、たえず受容と批判とを経ながら当の追究する問題そのものにかられて変貌し、対決・分岐・統合を繰り返しつつ生命力を保つ知的運動である点を、運動の理念に即して解釈しようとするものである。本研究においては検討の基軸を以下の点におく。(1)創始者フッサールにおける彼のプログラム的見取り図とそれに沿いつつなされた彼の具体的分析と齟齬に着目しつつ、そこから閃き出る新たな分析のうちに問題提起の展開と深化を見ること。(2)ハイデガーのフッサール批判を現象学的流れのなかで再考すること。(3)メルロ=ポンティの思想にフッサールおよびハイデガーとは異なる方向での新たな哲学的思考の展開を見、それが彼以降の現象学のなかでさらに進められるとともに、現象学の最先端への展開を開いたこと。『現象学の基礎』において、まず現象学運動全体の見取り図が画かれて、西欧哲学におけるその歴史的位置が論じられた。さらに、歴史的に現象学の中心的な問題を「経験・生と知」、「意味と実在」、「知と実践」、「方法論としての還元と解釈」、「主観性と超越論性」、「時間性」、「世界論」、「生活世界」、「身体性」、「他者・相互主観性」、「倫理」、「歴史性・社会性」にしぼり、ギリシア以来の西欧哲学に登場した古典的な見解とも対比させながら、これらの問題群においてもっとも代表的な現象学の主張がどのような問題意識と立場からなされたのか、またその限界がどのようなものであるのかを考察し、最後に「現象学の意義」について論じ、今後においてのその可能性が何であるかについて考えた。本年度は本研究の初年に当たるが、科学研究費補助金の交付決定が11月にずれこんだため、当初計画を大幅に変更せざるをえなかった。本研究の中心となるのはフッサールおよびハイデガーにおける現象学の研究であるが、申請時に予定したベルギー、ドイツ等のフッサール・アーカイヴでの研究は行えず、それに代えて所属機関の補助によるドイツでの学会に出席して、各国の研究者と意見交換をした。20世紀のもっとも代表的な哲学・思想運動としての現象学は、地域的・学問分野別にみても広い広袤と深い影響力をもつが、しかし必ずしもそれのもつ意味が十分に解明され理解されていることはいえない。今年度は、そのための土台作りを主眼にして研究を行った。設備としては、今日依然として続々刊行されているドイツ語、英語、日本語の研究文献の整備に主に努め、とりわけフッサールおよびハイデガー研究成果の収集を行った。それと連関して、本年は、ハイデガー前期(1919-29)の現象学的分析を彼の哲学的思考の展開に即しながら考察して、その成果の一端を2001年12月に完成させ、ドイツ語での論文としてオランダの書店から発行される本に投稿した。この論文においては、ハイデガーの「構成」概念に注目しつつ彼の哲学における分析されることのできなかった問題性を論じた。また、2002年3月にはフッサール現象学の主観性概念を主題にした論文を執筆し、今日「主観の死」がさまざまな論者から指摘されるなかで、西洋近代哲学の主流としての主観(主体)主義の典型としてのフッサール現象学における主観ないし主観性概念の意義を考察する。本年度は当研究の2年目に当たり、昨年度は実施できなかったドイツでのフッサール未公刊草稿を閲読した。

草稿そのものは既刊のものが近年多くなったが、30年前後の「方法」と「現象学の自己批判、現象学の現象学」に関わるもので、未公刊のものを読んだ。現象学運動の展開にとってこれら両主題は直接に現象学の理念の鍵となる概念であるが、前年に引き続きこれらの点をフッサール、ハイデガー、フィンク、パトチカを軸にしながら研究を進めた。論文としては「フッサールと主観性」という表題で執筆した。同論文において彼の現象学を西欧近代哲学の中心概念である「主観性ないし主体性」に関連づけ、彼の前後の「主観性の形而上学」と「その批判」を考慮しながら、いまだ捉え尽くされているとは言えない「主観性」の現象学的分析の有意味性と限界性の点において分析した。またチェコの哲学者パトチカを研究し、西欧の周辺からの哲学的思索が西欧にとってのみならず、我々非西欧にとってもつ意義を考察した。他方、いわば「応用現象学」とでもいうべき哲学の関連分野での広義の現象学も展開されている。そのなかから環境ないしエコロジー思想、看護学など応用倫理と接点をもつ分野での研究に努めた。これによって現象学運動を原理的な哲学研究にとどめず、広い裾野と射程をもつ思想運動として把握し、現象学的理念の着実な展開を明確にすることとした。そうすることで、日本での1920/30年代の活発な現象学的思想の発展の生産性をも跡づけようとした。本年は当研究課題の最終年となった。過去2年間の研究に基づき、本年はその成果を放送大学印刷教材として『現象学の基礎』を執筆した。同書において、20世紀初頭のフッサールによる創設から今日にいたるまでの、現象学運動の歴史的展開を視野に入れつつ、この運動を動かしている哲学的理念を中心にしながら、現象学がどのような哲学的意義をもっているのかを分析した。本書において、まず「現象学の拡がり」として現象学運動全体の大まかな見取り図が画かれ、「現象学の理念」として西欧哲学における歴史的位置が論じられた。次章以下において、歴史的に現象学の中心的な問題を「経験・生と知」、「意味と実在」、「知と実践」、「方法論としての還元と解釈」、「主観性と超越論性」、「時間性」、「世界論」、「生活世界」、「身体性」、「他者・相互主観性」、「倫理」、「歴史性・社会性」にしぼり、ギリシア以来の西欧哲学に登場した古典的な見解とも対比させながら、これらの問題群においてもっとも代表的な現象学の主張がどのような問題意識と立場からなされたのか、またその限界がどのようなものであるのかを考察し、最後に「現象学の意義」について論じ、今後においてのその可能性が何であるかについて考えた。また、明治時代以後の日本における現象学的な認識論的哲学の研究にも着手し、日本における認識論がどのような問題意識に支えられながら、西欧哲学とは異なるある別の観点を見いだすことができるのか、そしてその意義が何であるのかを研究した。
60歳における歯の喪失および骨密度と食事栄養・生活習慣に関する調査研究

口腔内の保有歯数、歯の欠損部位、補綴状況と咀嚼能率との関係を調査し、その因子が咀嚼能率に関係するかを検討した。岐阜県Y町で行われた成人健康診査の受診者で歯科検診を受診した60、70歳代のうち、保有歯数と可撤、非可撤義歯を含めて24歯以上の歯を有する男性82名、女性95名、計177名を調査対象とした。測定はピ-ナッツ2gを20回咀嚼し、10メッシュふるいを用いて、ふるい上に残った粒子を乾燥させたのち、重量で測定して咀嚼能率を求めた。対象者は性別、5歳ごとの年齢層別のグループに分けた。歯数は前歯と犬歯を合わせた「前歯」と「小臼歯」、「大臼歯(智歯を除く)」の3ブロックに分けて各ブロックごとの歯数を求めた。解析は歯数と咀嚼能率のピアソンの相関係数を求めた。男性では6064歳のグループの小・大臼歯部において、相関係数r=0.60(p<0.01)から0.6(p<0.01)の有意な強い正の相関がみられた。6569歳では、前歯、小臼歯部に、有意な正の相関がみられた。女性では、6064歳のグループで前歯・大臼歯部において、相関係数r=0.41(p<0.05)から0.43(p<0.05)の有意な強い正の相関がみられた。6569歳では、すべてにおいて正の相関がみられた。以上より、小臼歯部も大臼歯部と同等に咀嚼能率に関与していることがわかった。岐阜県のある町(山岡町,人口約5000名)の平成7年度住民健康調査を受診した60歳代の住民の約2分の1(200名)を対象とした(中垣・坪井・国保歯科医師・保健婦分担)。上記の対象者宅に調査員(食生活改善推進員,保健推進員)約40名が56名を担当して訪問し調査を配布した(食生活改善推進員,保健推進員分担)。調査票は「一週間食べたもの記入票」,「食事調査票」,「生活習慣に関する調査票」の三種類を記入法を指示しながら依頼した。一週間後再度対象者宅へ訪問し、調査票を受け取る。同時にピ-ナッツを用いるManlyの咀嚼能率の測定をした。(ピ-ナッツ2gを20回噛み,20meshの"ふるい"にはきだし,流水で流し残ったピ-ナッツをろ紙に回収した。ピ-ナッツは翌日110°Cで一時間乾燥し,秤量して算出した。)(坪井・中垣)住民の骨粗しょう症予防キャンペーンの一環としての槓骨の骨密度測定(アロカDCS600)した中の本調査対象者(約100名)について調べた(国保診療所の医師・歯科医師,中垣・坪井担当)。平成7年度は当初の計画どうりに実施できた。60・70歳で歯の数の多いものは食生活・栄養摂取状況・過去の生活状況がバランスがとれ、また良好であった。昨年度の第1年目の調査では60,70歳の保有歯数は過去の生活習慣と深くかかわっていることが明らかになった。また60,70歳の現在の食事でエネルギーの摂取量が少なく,糖質の充足率も有意に低いという結果であった。今年度は骨密度と歯数の関係を分析することを中心に研究を行った。成人健康診査の受診者で歯科検診を受診した者のうち,60歳70歳代男女88名を対象とした。

骨密度の測定は踵骨超音波骨量測定装置を用いて測定を行い,同年齢比較値,20歳比較値を得た。歯数は智歯を含む「全歯数」、前歯と犬歯のみの「前歯数」,小臼歯と大臼歯(智歯)を除く「臼歯数」を用いた。有意差はピアソンの相関係数を用いて検定した。その結果,男性は骨密度と現在歯数のどの組合せにおいても有意な差は認められなかった。女性でも同年齢比較値と歯数の相関は低く有意な差はみられなかった。しかし20歳比較値と前歯数で有意な差(p<0.05)がみられ,全数でも傾向(p<0.1)がみとめられた。今回の調査で女性において骨密度と歯の数とが関係していることが明らかとなった。口腔内の保有歯数、歯の欠損部位、補綴状況と咀嚼能率との関係を調査し、その因子が咀嚼能率に関係するかを検討した。岐阜県Y町で行われた成人健康診査の受診者で歯科検診を受診した60、70歳代のうち、保有歯数と可撤、非可撤義歯を含めて24歯以上の歯を有する男性82名、女性95名、計177名を調査対象とした。測定はピ-ナッツ2gを20回咀嚼し、10メッシュふるいを用いて、ふるい上に残った粒子を乾燥させたのち、重量で測定して咀嚼能率を求めた。対象者は性別、5歳ごとの年齢層別のグループに分けた。歯数は前歯と犬歯を合わせた「前歯」と「小臼歯」、「大臼歯(智歯を除く)」の3ブロックに分けて各ブロックごとの歯数を求めた。解析は歯数と咀嚼能率のピアソンの相関係数を求めた。男性では6064歳のグループの小・大臼歯部において、相関係数r=0.60(p<0.01)から0.6(p<0.01)の有意な強い正の相関がみられた。6569歳では、前歯、小臼歯部に有意な正の相関がみられた。女性では、6064歳のグループで前歯・大臼歯部において、相関係数r=0.41(p<0.05)から0.43(p<0.05)の有意な強い正の相関がみられた。6569歳では、すべてにおいて正の相関がみられた。以上より、小臼歯部も大臼歯部と同等に咀嚼能率に関与していることがわかった。
新規πスタック型ポリマーの合成と光電子機能

これまでπ-スタック型ポリジベンゾフルベンの合成には複雑な操作を必要とするアニオン重合法が不可欠であったが、本研究ではほぼ同様の合成を安価で簡便なラジカル重合によって実現した。同時に、ラジカル重合体には極僅かな構造欠陥が含まれるが、これが高分子の溶解性の向上に大きく貢献することも見出した。また、かさ高い側鎖基を有する新規なジベンゾフルベンの誘導体として2,7-ジ-t-ブチルジベンゾフルベンを合成し、その重合性と生成物の立体構造および物性について調べた。この化合物の重合反応性は低く、重合生成物はオリゴマーであった。得られたオリゴマーの吸収発光特性から無置換ジベンゾフルベンの特異的な光物理化学的性質発現の機構についての知見が得られた。さらに、ジベンゾフルベンオリゴマーおよびポリマーの化学酸化によりラジカルカチオンを発生させ、その分光学的分析を行った。ラジカルカチオン種は近赤外領域に明確な電荷移動吸収体を示し、πススタック構造を通じて電荷の非局在化が起こり得ることを示した。加えて、ポリジベンゾフルベン型ポリマー以外の汎用的なビニルポリマーに対してπ-スタック構造を実現することを目的として、種々のタクチシチーを有するポリ(メタクリル酸フルオレニル)を立体特異性アニオン重合法により合成し、生成ポリマーの立体構造と性質を調べた。得られたポリマーは安定なπ-スタック構造を保持できないことが明らかになったが、その光物理化学的性質には主鎖のタクチシチーが顕著に影響することを見出した。ポリジベンゾフルベンの導電物性を理解することを目的として、π-スタック系における電荷の非局在化について検討した。まず、ポリジベンゾフルベンのオリゴマーをアニオン重合法によって合成し、重合度2から8のオリゴマーを分取サイズ排除クロマトグラフィーにより単離した。それらを無水溶媒に溶かした溶液とし、塩化アンチモンを加えて酸化した。これにより、オリゴマーのラジカルカチオン種が発生したことが電子スピン共鳴スペクトルから明らかになった。ラジカルカチオン種を含む溶液の吸収スペクトルには、ラジカルカチオン種の存在を示す可視領域の650nm付近の吸収に加えて、1400nm付近の近赤外領域に幅広い吸収を示した。後者の吸収は、複数のフルオレン残基に電荷が非局在化したことに基づく電荷移動吸収体(CTバンド)と考えられる。CTバンドのエネルギーは重合度の増加とともに小さくなった。これは、比較的広い範囲にわたって電荷が非局在化し得ることを示唆する可能性がある。CTバンドは少なくとも2つの成分からなっているようであるが、それぞれがどのような電子状態を意味するについてはさらに検討を要するが、2つの成分の寄与の相対的な大きさは測定溶媒の極性に強く依存することから、一方が電荷がより非局在化した状態を、他方が電荷がより局在化して分子種としての極性が高くなった状態を意味するものと推定される。以上に加えて、ジベンゾフルベンのフルオレン残基より大きな共役系を有する新しいモノマーの合成についても検討した。π-スタック型構造に基づき、ビニルポリマーとしては非常に高い電荷の移動度を示すポリジベンゾフルベンの導電物性の解明を目的として、π-スタック系における電荷の非局在化について検討した。このためにジベンゾフルベンオリゴマーおよびポリマーを塩化アンチモンにより酸化してカチオンラジカル種を発生させ、その近赤外領域での吸収スペクトルを昨年度までに測定している。今年度は、無置換のジベンゾフルベンオリゴマーに加えて、側鎖にメトキシ基を有する、2,7-ジメトキシジベンゾフルベンを合成、重合し、ポリマーおよびオリゴマーを得た。無置換のジベンゾフルベンオリゴマーの酸化実験では、酸化カップリングによる副生成物の存在が疑われたが、フルオレン環の2,7

-位をメトキシ基で保護することにより塩化アンチモンとの反応によりラジカルカチオン発生以外の副反応が起きないことがNMRおよびクロマトグラフィー分析から確認できた。酸化反応によりオリゴマーのラジカルカチオン種が発生したことは電子スピン共鳴スペクトルから明らかになった。ラジカルカチオン種を含む溶液の吸収スペクトルには、ラジカルカチオン種の存在を示す可視領域の650nm付近の吸収に加えて、1400nm付近の近赤外領域に幅広い吸収を示した。後者の吸収は、複数のフルオレン残基に電荷が非局在化したことに基づく電荷移動吸収体(CTバンド)と考えられる。スペクトルを理論的に理解するために、2量体モデルについて分子軌道計算を行った。以上に加えて、ジベンゾフルベンのフルオレン残基より大きな共役系を有する新しいモノマーの合成についても検討した。
高次元量子系および古典系におけるカオスの研究

1.高次元量子カオスの研究:この古典的対応物がカオス的挙動を示すような量子系を量子カオス系とよぼう。本研究の目的は、低次元量子カオス系でみられなかった、量子-古典対応が高次元の量子カオス系で回復されているか否かを研究することにある。3自由度以上からなる量子カオス系では、古典極限でカオスを生み出していると想定される自由度間の結合が古典的に無視できるほど小さくとも、古典カオスの本質である、軌道不安定性が回復されていることが示され、さらに回復されるためのクライテリオンが確立された。とくに、光吸収の研究によって、量子カオスが少数自由度量子系における散逸の起源になり得ることが示された。この線に沿った研究は、量子力学と熱力学の間に横たわる、フォン.ノイマン以来の基本的問題に新しい角度から光を投げ掛けると同時に、最近のレ-ザ-分光の発達によって精密な測定が可能になった高励起状態の複雑な原子分子スペクトルの解釈に有用な情報を提供することが期待される。2.高次元散逸的カオスの研究:本研究の目的は、流体乱流に代表される、無限個の自由度が関与する散逸系で見られる乱流様カオス現象の動的構造を研究することにあった。情報理論的方法が提案され、この方法が高次元カオスの複雑なダイナミクスを診断する有力な方法であることが確認された。この方法は、光乱流や化学乱流のモデル方程式の複雑なカオス解の研究に用いられ、アトラクタ-の内部(=カオス的乱れが生成される領域)外部の同定、アトラクタ-次元の推定のみならず、波数空間の動特性の抽出や異なる動特性をもつ領域間の相関を解明する上で有用であることが示された。この研究から、<弱い局所的乱流>が<強い大域的乱流>に遷移する過程で<カオス的遍歴>と呼ばれる現象が極めて一般的に現れることが分かった。情報理論的方法の流体乱流の研究への応用は発展されつつある。本研究では高次元(高自由度)系でみられるカオス現象を量子(保存)系及び古典(散逸)系において解明しようとするものである.(1)量子系の研究-まづ一次元量子カオス系に潜在するカオスとしての性質が外部摂動によって顕在化してゆく特性(動的摂動活性)が,計算機シミュレーションによって徹底的に調べられた.観測過程の影響や古典摂動の効果が調べられ,観測過程によって量子系が古典系に転移する現象の存在や,動的摂動活性の異常な特性の存在が明らかにされた.これらの研究から,従来古典系と著しいギャップをもつと考えられていた量子系でも,古典カオスと等価なエルゴード性や混合性が潜在していることが明らかにされると同時に,量子系固有の異常な挙動の存在が解明された.これらの基礎的研究からえられた知見を基に,高次元量子カオス系の研究も開始され,一次元カオス系では予想されなかった劇的な性質の存在が,予備研究の段階で既に発見されている.(2)古典系の研究-空間一次元の乱流系をモデルにとって,リアプノフ解析によって高次元アトラクターの位相構造が調べられた.特に位相乱流系,バーガース乱流系での詳細な研究がなされ,アトラクタの次元,リアプノフスペクトル,波形の間欠性(cirterxittency)の間に存在するかなり普遍的な結果が得られた.同時に情報流率法によって波数空間でみた間欠性の伝播過程が調べられた.

この結果,従来慣性小領域と考えられていた波数領域が,乱れの生成に殆んど関与していないという,当初の予想を裏切る結果が得られたことが特筆に値する.情報流率法による解析は目下のところ,光乱流系でしか成功していないが,位相乱流系,バーガース系更にはナヴイエーストークス系への適用が目下試みられている.これが成功すれば乱流の動的特性の情報理論的解釈が可能になり,乱流現象の理論的研究に重要な貢献をなすことが期待される.量子カオス系の研究...62年度の研究が一次元量子カオス系の、外的摂に対する異常な鋭敏性(潜在的混合性)をもつことを明らかにしたことをうけて、高次元量子カオス系の量子古典対応が初めて研究された。その結果健全な量子古典対応の回復にあたって、カオス系の次元が決定的役割を果すことが明らかになってきた。一次元系では抑制されていた量子系のカオスとしての性質は、二次元以上系では系間のごくわずかな相互作用によって回復する。しかし二次元では三次元程古典性回復が劇的にはおこらない。三次元系ではまづ混合性を回復する転移がおき、しかるのちに古典性がほぼ完全に回復する。これらの事実は本研究を通して初めて明らかにされた。さらに位相空間経路積分法が初めて量子カオスの研究に用いられ、有力な方法であることが確認された。古典カオス系の研究...62年度の研究では空間一次元の各種乱流モテルのリアプノフ特性が研究され、アトラクターの内部及び外部の情報が物理空間である波数空間に射影される構造を考察した。これをうけて、本年度は波数空間内をみだれが伝播してゆく特性を情報理論的に定量化する方法が導入された。この方法の骨子は、波数空間の2点間で共通に生成される動的パターンの数を相互情報量及び相互情報流量なる量で定量化し、波数空間内に情報伝播特性を表す地図(情報地図)を作成するというものである。情報地図から波数空間内での相互作用の連結性が一望の下に把握できるという特色があり、複雑な高次元系の動特性の解析にきわめて有用である。この方法が空間一次元の各種乱流モデルに適用され、リアプノフ解析の結果と深い関連をもつことが示された。(1)高次元量子カオスの研究ーその古典的対応物がカオス的挙動を示すような量子系を量子カオス系とよぶことにすれば、本研究の目的は、低次元量子のカオス系では成立たないと考えられていた量子ー古典対応が高次元系で回復されるか否かを研究することにあった。3自由度以上の自由度からなる量子系では、古典極限でカオスを生みだしている自由度間結合が古典的に無視できる程小さくても、古典カオスの本質である軌道不安定性が回復されていることが示されてきた(前年度までの研究)が本年度の研究では回復されるための条件の確定に重点がおかれ、その条件がほぼ確立された。とくに光吸収の模擬実験が任意の量子のカオス系に対して行えるようになり、それによって量子カオスが、少数自由度量子系の散逸の起源になりうることが示された。この方法は今後分子系でみられる吸収スペクトルの解析に重要な貢献をなすことが期待できる。(2)高次元散逸的カオスの研究ー本研究の目的は、流体乱流に代表される無限個の自由度が関与する乱流様カオス現象の動的構造を研究することにあった。前年迄の研究で、提唱された情報理論的特徴づけの方法を用いて一次元乱流の様々なモデルが研究され、この方法が、アトラクタ-の内部(カオス的乱れが生成される領域)の同定、アトラクタ-次元の推定のみならず、波数空間の動特性の抽出や異る動特性を有する領域間の相関を解明する上で有用であることが示された。
胃平滑筋における歩調とり活動の神経性制御機構

胃活動の歩調とり部位といわれる体部平滑筋組織をモルモット胃から摘出し、胃運動の主たる制御神経であるコリン作動性興奮神経と一酸化窒素(NO)作動性抑制神経の刺激によって胃の歩調とり活動がどのように変化するか電気生理学的に調べたところ、前者は主に緩電位の頻度を変化させることなく振幅を増大させ、後者は静止膜電位や歩調とり電位波形に変化させることなく歩調とり活動の頻度を低下させた。そこで、胃体部では神経がICC-IMの活動を変化させているが、興奮神経と抑制神経でその作用機序が異なることがわかった。消化管平滑筋でみられる自発活動の歩調とりは、管壁の筋間神経層に分布するカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal, ICC)で行われていることが明らかにされてきた。特徴的なことは、c-Kit欠損マウスでは筋層間に分布する介在細胞(ICC-IM)が欠損する部位において神経反応が減弱することで、その結果を踏まえ、「自律神経はICC-IMを介して平滑筋を支配する」という仮説が提唱された。ICCは互いにギャップ結合を介してネットワークを形成しており、さらに周辺の平滑筋細胞ともギャップ結合しているので、ICCで発生した電気活動は電気緊張的に周辺の細胞に伝播して膜電位を変化させ、平滑筋の活動を変化させる。胃における蠕動運動の歩調とり活動発生部位である体部Corpusは胃の中で最も活動頻度が高く、ICC-IMのみが分布しているので、もしこの仮説が正しければ、自律神経-平滑筋間の興奮伝達はICC-IMの活動状態によって大きな影響を受けることになる。本研究では、歩調とり部位といわれる胃体部における平滑筋の自発活動に及ぼす自律神経興奮の効果を電気生理学的に調べ、自律神経-平滑筋の興奮伝達にICC-IMが関与しているかどうか調べることを目的とした。胃体部平滑筋はコリン作動性興奮神経と一窒素(NO)作動性抑制神経が主たる制御神経であるので、これらの神経活動によってICCで産生される歩調とり活動がどのように変化するか調べたところ、コリン作動性神経刺激は緩電位の振幅を大きくさせ、NO作動性神経興奮では振幅が低下したが、自発活動の頻度には大きな変化は無かった。そこで、提唱されている仮説を実証することは出来なかった。胃における消化活動は主に幽門部における平滑筋の律動的収縮によって行われるが、その活動の歩調とりは胃体部で産生される。そこで胃体部における平滑筋の自発活動が自律神経によってどのように制御されているのか、電気生理学的に調べた。胃を含む消化管平滑筋の自発活動は、管壁内に分布するカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal,ICC)において産生されるが、ICCには2種(ICC-MYとICC-IM)あり、幽門部ではICC-MYにおいて産生された歩調とり活動がICC-IMを介して平滑筋へ伝達される。ICC-IMはまた自律神経-平滑筋の興奮伝達にも関与していると考えられている。胃体部ではICC-IMしか分布しておらず、平滑筋で観察される緩電位はICC-IMの活動のみを反映しているので、幽門部で観られる緩電位をslow waveと呼ぶのに対応してslow potentialと呼び、ICC-IMと壁内神経との連関について調べた。胃体部平滑筋はコリン作動性興奮神経と一窒素(NO)作動性抑制神経が主たる制御神経であるので、これらの神経活動と類似の作用がもたらされるアセチルコリン(ACh)とニトロプルシドナトリウム(SNP)により歩調とり活動がどのように変化するか調べたところ、低濃度のAChはslow potentialの頻度を変化させることなく振幅を増加させ、SNPは振幅を変化させることなく頻度の減少をもたらした。高濃度ではいずれの薬物も振幅が減少したが、AChは膜の脱分極を伴いSNPは膜の過分極を伴ったので、電気刺激により膜電位を変化させたところ類似の効果が観られたにので、電位変化に起因した2次的な作用であると考えた。これらの結果から、神経伝達物質は歩調とり細胞であるICC-IMの活動を直接あるいは間接的に変化させていると考えた。胃壁の筋間神経層に分布するカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal,ICC)にはICC-MYとICC-IMの2種があり,それぞれ歩調とり電位と単位電位を発生し,平滑筋を駆動させるための緩電位を構成する成分となっている.ICC-IMはまたICC-MYで発生する歩調とり活動を平滑筋細胞へ伝達する機能も在る.遺伝子欠損動物などでは,ICC-IMが欠損する部位において神経反応が減弱するので,自律神経はICC-IMを介して平滑筋を支配すると考えられた.胃活動の歩調とり部位といわれる胃体部では,ICC-IMのみが分布しているので,この部位を用いて自律神経-平滑筋の興奮伝達におけるICC-IMの関与を調べた.実験にはモルモットから摘出した胃組織を用いた.

胃平滑筋の支配神経を調べたところ,コリン作動性興奮神経と一窒素(NO)作動性抑制神経が主たる制御神経であることがわかったので,これらの神経活動によってICCで産生される歩調とり活動がどのように変化するか調べた.細胞外電極法を用い神経刺激を行い,2本電極報により膜電位を種々のレベルに変化させ,緩電位や神経反応の電位による変化を測定した.コリン作動性刺激にはアセチルコリン(ACh)を用い,NO作動性刺激にはニトロプルシドナトリウム(SNP)を用い,また抑制剤にはアトロピンとニトロアルギニンをそれぞれ用いた.緩電位の振幅はAChによって上がったが,SNPによって変化せず,緩電位の頻度はSNPで低下したが、AChで大きく変化しなかった.胃体部の緩電位はICC-IMの活動に比例しているので,コリン作動性刺激はICC-IM活動を上げ,NO刺激はICC-IM活動を下げることにより緩電位を変化させ,平滑筋活動を変化させていることがわかった.
学術日本語教育のための国際共同研究に関する企画調査

これからの日本語教育を考えた場合,専門分野に対応した中・上級の日本語教育,すなわち「学術日本語教育」の充実を図ることが重要になってくる。その第一歩としてやらなければならないことは,日本語教育の専門家と人文・社会・自然科学の専門家が協力して,それぞれの専門分野に適した教材や教授法の開発に向けて議論していくことである。本研究は,このような共同研究の実現を目標として,国内外の専門家養成を目的とした中・上級日本語教育の実状を把握し,具体的な共同研究のあり方を探るためのフィージビリティ・スタディで,具体的には米国のカリフォルニア州立大学,コロラド州立大学,及びカナダのモントリオール大学における日本語教育の実態調査,日本語教育担当者との討議を中心に研究を進めた。調査,討議の結果まず明らかになったことは,これらのいずれの大学においても学術日本語教育の必要性は十分に認識されながら,具体的な方策はほとんど検討されていないということである。とくに指摘されたことは,中・上級用教材の絶対的な不足で,日本の研究者を中心にして教材開発のための共同研究の立ち上げへの強い要望があった。これについては,今後国内の研究者に働きかけを行い,具体的なプロジェクトの企画を検討していくことになった。また、海外共同研究者の山元啓史(カリフォルニア大学サンディエゴ校・客員研究員)の協力を得てwebを利用した単語学習,文法習得のためのオンライン学習プログラムを開発し,米国ケニヨン大学(オハイオ州)でテスト運用を行い,現在学習履歴,テスト結果などのデタを収集している。
高温超伝導量子干渉計による心臓磁界計測の臨床応用

液体窒素を用いた高温超伝導生体磁気計測装置を用いて、心臓活動電流を視覚的に検出可能かどうか、さらに心臓活動電流の伝播速度が推定可能かどうか検討した。32チャンネル超伝導量子干渉計(住友電工ハイテックス社製)を用いて磁気シールド内で、心臓磁界(心磁図)を計測した。磁界分布図より、心房興奮および心室興奮活動電流の信号源の三次元的位置を計算し、心臓活動電流の伝播速度を求めた。さらに、各32誘導点について、隣接する2点の磁界勾配から各誘導点の電流ベクトルを求めた。前胸部の電流分布のスプライン補間を行い、current density mapを作成した。心磁図P波の磁界分布図より心房脱分極相における心房伝導速度は、0.67m/secであった。一方、心室筋における電流dipoleの伝導速度は、心室脱分極早期では、0.85m/secであった。心室脱分極相の電流分布図では、心室中隔より左室と右室に分離した心起電力を検出できち心臓磁界測定は、心電図法と異なり体組織の影響をほとんど受けることなく、電流源をミリ単位の高精度で推定することが可能である。本法により求めた電流伝播速度はこれまでの実験的報告とほぼ一致した。心臓磁界測定は、電流源の位置推定のみでなく、活動電流伝播速度を非侵襲的に推定可能であると考えられた。心臓磁界検出は、これまで高額の液体ヘリウムを用いた低温超伝導量子干渉計を用いる必要があった。この低温磁気センサは高額であり、かつ液体ヘリウムの取り扱いが煩雑であり臨床応用の普及の妨げとならていた。今回使用した磁界測定システムは、比較的安価で位置分解能に優れた特性により、心臓活動電流を詳細に検出でき、臨床応用が期待される。今回の検討では住友電気工業研究所で開発された液体窒素による32チャンネル磁束計を用いて、心臓磁界を測定し、一心周期の心臓活動電流のvisualizationを試みた。液体窒素を用いて作動する高温超伝導量子干渉計を用いて心臓磁界を測定し、磁界分布より電流分布を表示することにより、一心周期における心臓活動電流のvisualizationが可能かどうか検討した。心臓磁束計は、HoBaCuO薄膜を素子材料とした32チャンネルセンサで、磁場分解能は<1pT/√Hz【greater than or equal】Hzで作動温度は77K(液体窒素温度)である。健常例について、磁気シールド室内で住友電工製32チャンネル高温超伝導量子干渉計を用いて、心臓磁界を測定した。各32誘導点について、隣接する2点の磁界勾配から各誘導点の電流ベクトルを求めた。心房脱分極相では、2峰性の電流分布を示し、左房と右房の心起電力を分離して観察することができた。心室脱分極相の電流分布図では、心室中隔より左室と右室に分離した心起電力を検出できた。この低温磁気センサは高額であり、かつ液体ヘリウムの取り扱いが煩雑であり臨床応用の普及の妨げとなっていた。液体窒素を用いた高温超伝導生体磁気計測装置を用いた心臓磁界計測により、電流源の3次元的位置をミリ単位の精度で推定可能である。今回、心房興奮および心室興奮活動電流の信号源の位置を計算し、心臓活動電流の伝播速度を求めた。

健常例について、32チャンネル超伝導量子干渉計(住友電工ハイテックス社製)を用いて磁気シールド内で、心臓磁界(心磁図)を計測した。測定した心臓磁界の15心拍の平均加算を行い、心房脱分極相および心室脱分極相における磁界分布図を作成した。磁界分布図より、最小二乗法より電流dipoleの位置を計算し、心房から心室にいたる活動電流の伝播速度を求めた。心磁図P波の上向脚から下降脚にいたる磁界分布図より3次元的に求めた活動電流の位置とその伝播に要した時間より求めた心房脱分極相における房室伝導速度は、0.67m/secであった。一方、心室筋における電流dipoleの伝導速度は、心室脱分極早期(QRS開始時開始後10msecまで)では、0.85m/secであった。心臓磁界測定は、心電図法と異なり体組織の影響をほとんど受けることなく、電流源をミリ単位の高精度で推定することが可能である。本法により求めた電流伝播速度はこれまでの実験的報告とほぼ一致した。心臓磁界測定は、電流源の位置推定のみでなく、活動電流伝播速度を非侵襲的に推定可能であると考えられた。
腫瘍内浸潤マクロファージの腫瘍転移抑制機序に関する研究

セファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bの腫瘍内投与による抗腫瘍効果を,ラット可移植性骨肉腫S-SLMを移植したF344ラットを用いて評価した.肉眼的な大きさの肺転移巣をラット皮下へ移植し,移植後12,13,14日目に腫瘍内へ0.5mgのセファランチンと2pgのstaphylococcal enterotoxin Bを注入した.移植後28日目に全ラットをペントバルビタールの過剰投与により安楽死させ,移植した腫瘍と両側の肺を採取した.肺湿重量はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に低値で,肺転移が抑制されていた.肺転移巣内のアポトーシス細胞の数はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に高頻度に観察された.また移植腫瘍内のTRAP陽性多核細胞の数はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal entecrotoxinB単独の群にくらべ有意に高値であった.以上の結果からセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bの腫瘍内投与が,ラット可移植性骨肉腫S-SLM内にTRAP陽性多核細胞の浸潤を促し,S-SLMの肺転移を抑制すると考えられた.セファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bの腫瘍内投与による抗腫瘍効果を,ラット可移植性骨肉腫S-SLMを移植したF344ラットを用いて評価した.肉眼的な大きさの肺転移巣をラット皮下へ移植し,移植後12,13,14日目に腫瘍内へ0.5mgのセファランチンと2pgのstaphylococcal enterotoxin Bを注入した.移植後28日目に全ラットをペントバルビタールの過剰投与により安楽死させ,移植した腫瘍と両側の肺を採取した.肺湿重量はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に低値で,肺転移が抑制されていた.肺転移巣内のアポトーシス細胞の数はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に高頻度に観察された.また移植腫瘍内のTRAP陽性多核細胞の数はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal entecrotoxinB単独の群にくらべ有意に高値であった.以上の結果からセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bの腫瘍内投与が,ラット可移植性骨肉腫S-SLM内にTRAP陽性多核細胞の浸潤を促し,S-SLMの肺転移を抑制すると考えられた.マウス背部皮下にAir pouchを作成し,一週間後にその中にマウスSarcoma 180 cell,6.7x106個を注入して実験腫瘍を作成した.腫瘍移植より1週間後にスーパー抗原10pgとレンチナン2mgを腫瘍内へ投与し,TAM(Tumor associated macrophages)をAir pouch部に誘導した.次いで腫瘍組織からのTAMの分離と培養を細胞付着性の性質を利用し以下の手順で行った.(1)組織の断片化,(2)コラゲナーゼ処理と遊離細胞の回収,(3)ピペッテング,(4)再度コラゲナーゼ処理と遊離細胞の回収,(5)遠心しRPMI培地へ,(6)プラスチックデイッシユにまき培養,(7)非付着性細胞の除去.分離されたTAMに関して(1)IFN-v,(2)IL-12の活性値をELISA法にて測定した.対照としてはスーパー抗原10pgとレンチナン2mgを投与せず実験腫瘍から分離されたControlTAMを用いた.TAM単独の培養条件ではIFN-v,IL-12の活性値はControlTAMと差がなかったが,腫瘍細胞(Sarcoma180)と共存状態で培養するとIFN-vは2100pg/μl,IL-12は6000pg/μと有意に高値を示した.以上からレンチナンとスーパー抗原の腫瘍内投与により誘導されるTAMはcytokineを介して抗腫瘍効果を発挿しているものと考えられた.また本年度中に予定していたTAMでの亜硝酸イオンと,活性酸素の測定はいずれも平成10年度に実施の予定である.セファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bの腫瘍内投与による抗腫瘍効果を,ラット可移植性骨肉腫S-SLMを移植したF344ラットを用いて評価した.肉眼的な大きさの肺転移巣をラット皮下へ移植し,移植後12,13,14日目に腫瘍内へ0.5mgのセファランチンと2pgのstaphylococcal enterotoxin Bを注入した.移植後28日目に全ラットをペントバルビタールの過剰投与により安楽死させ,移植した腫瘍と両側の肺を採取した.肺湿重量はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に低値で,肺転移が抑制されていた.

肺転移巣内のアポトーシス細胞の数はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に高頻度に観察された.また移植腫瘍内のTRAP陽性多核細胞の数はセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bを投与した群で,セファランチン単独の群やstaphylococcal enterotoxin B単独の群にくらべ有意に高値であった.以上の結果からセファランチンとstaphylococcal enterotoxin Bの腫瘍内投与が,ラット可移植性骨肉腫S-SLM内にTRAP陽性多核細胞の浸潤を促し,S-SLMの肺転移を抑制すると考えられた.
マウスにおける胚性内胚葉から初期器官形成システムの分子制御に関する研究

胚性内胚葉からは、肺、膵、肝、腸などヒト成人病疾患に深く関与した臓器が発生する。その重要性にも関わらず、哺乳類内胚葉分化機構については、特異マーカーが無いこと、また内胚葉の発生は、そのものの分化のみならず中、外胚葉発生に強く影響を与える為に表現系が複雑であることから、殆ど解析なされていないのが現状である。私達は、マウスSox17遺伝子を新規に単離し、Sox17遺伝子が胚性内胚葉に特異的に発現しており、またSax17ノックアウトマウス、キメラマウスの解析結果から、Sox17欠損個体は、中、外胚葉組織の発生は正常であったが、胚性内胚葉の特異的な欠損により腸原基形成不全を示し、10.5日齢にまでに胎生致死になる事を明らかにしてきた。本研究課題では、欠損個体の致死以降、すなわち胚性内胚葉から初期器官形成期におけるSox17遺伝子の機能解析を行うことを目的にしている。具体的にはノックアウトマウスの遺伝背景をC57BL/6マウスに置換し、表現系をシビアーにすることで、ヘテロ個体においてhaplo-insuffiency表現系が認められる個体を作出しその影響を観察した。1.Sox17欠損ヘテロマウス個体の肝臓発生の詳細な形態学的検討平成16年度に得られた遺伝背景を129からC57BL/6に置換したSox17ヘテロマウスの肝細胞の分化能を検討した。即ち、C57Bl/6バックグラウンドのヘテロマウスは生後致死を示すので、それ以前胎生15-18日の胎仔肝臓を採取し、EM包埋後、光顕、電顕観察を行い、またα-fetoprotein等のマーカーを用いて、in situ hybridizationにより分化レベルの確認を行った。2.Sox17欠損マウス個体からの腸管原基から肝臓の分化能の検討Hex1(肝臓原基マーカー)陽性であるものの、胎生致死である以前の9.5日胚から肝臓原基を単離し0.45umミリポア-フィルター上で12もしくは24穴プレート上で78時間培養を行い、EM包埋後、厚切り切片を作製し、光顕的に、もしくは超薄切片にて電顕的に形態学的変化を観察した。1.C57BL/6バックグラウンドSox17ヘテロマウスの作出私達はSox17遺伝子ノックアウトマウスを作成し、(1)マウスSox17遺伝子が、初期発生過程において、胚性内胚葉、腸原基などの内胚葉由来の細胞に特異的に発現していること、(2)Sox17欠損マウスは、中、外胚葉組織の発生は正常であったが、胚性内胚葉の特異的な欠損により腸原基形成不全を示し、10.5日齢にまでに胎生致死になること、(3)キメラ解析により、Sox17欠損ES細胞は、外、中胚葉組織に高頻度には寄与出来るが、胚性内胚葉への分化が誘導されず、宿主由来のSox17+/+細胞により構成されることなどをすでに明らかにしている。私達の作成したノックアウトマウスは10.5日齢に胎生致死で、ホモembryoを用いた10.5日齢以降の器官形成期の機能解析は不可能である。そこで、遺伝子発現量が野生型より1/2であるSox17^<+/->マウス(129/Sv)の遺伝的背景をC57BL/6(B6)に移したSox17^<+/->(B6)ラインを作製し、バックスロス7代目以降、発生後期から生後3週齢までに、その約90%が致死となり、B6 backgroundにおいてHaploinsufficiencyを示すラインを作出した。2.Sox17-C57BL/6ヘテロマウスの表現系解析ヘテロalleleで生後致死が認められるラインの詳細な検討を加えたところ、Sox17^<+/->マウス(B6)は肺・胃・腸管・膵臓といった内胚葉由来臓器では異常は認められなかった。しかし、肝臓においてのみ、胎齢15.5日以降、顕著な辺縁部の変性を伴う肝臓の萎縮が見出された。またSox17^<+/->肝細胞において、細胞増殖は正常であったが、アポトーシスの増加が認められ、更に、アルブミン陽性を呈する成熟肝細胞が減少していることが明らかとなった。Sox17の発現をRT-PCR及び、in situ hybridization法を用いて詳細に解析した結果、Sox17遺伝子は胎齢9.5日の肝芽にて一過性に高い発現を示し、胎齢13日以降においても肝臓で発現が維持されていることが確認された。以上の結果により、Sox17は、初期での内胚葉の分化誘導だけでなく、胎齢15.5日以降の肝細胞の維持、成熟においても重要な役割を担っていることが示唆された。

私達は、マウスSox17遺伝子を新規に単離し、Sox17遺伝子が胚性内胚葉に特異的に発現しており、またSax17ノックアウトマウス、キメラマウスの解析結果から、Sox17欠損個体は、中、外胚葉組織の発生は正常であったが、胚性内胚葉の特異的な欠損により腸原基形成不全を示し、10.5日齢にまでに胎生致死になる事を明らかにしてきた。本研究課題では、欠損個体の致死以降、すなわち胚性内胚葉から初期器官形成期におけるSox17遺伝子の機能解析を行うことを目的にしている。具体的にはノックアウトマウスの遺伝背景をC57BL/6マウスに置換し、表現系をシビアーにすることで、ヘテロ個体においてhaplo-insuffiency表現系が認められる個体を作出しその影響を観察した。1.Sox17欠損ヘテロマウス個体の肝臓発生の詳細な形態学的検討平成16年度に得られた遺伝背景を129からC57BL/6に置換したSox17ヘテロマウスの肝細胞の分化能を検討した。即ち、C57Bl/6バックグラウンドのヘテロマウスは生後致死を示すので、それ以前胎生15-18日の胎仔肝臓を採取し、EM包埋後、光顕、電顕観察を行い、またα-fetoprotein等のマーカーを用いて、in situ hybridizationにより分化レベルの確認を行った。2.Sox17欠損マウス個体からの腸管原基から肝臓の分化能の検討Hex1(肝臓原基マーカー)陽性であるものの、胎生致死である以前の9.5日胚から肝臓原基を単離し0.45umミリポア-フィルター上で12もしくは24穴プレート上で78時間培養を行い、EM包埋後、厚切り切片を作製し、光顕的に、もしくは超薄切片にて電顕的に形態学的変化を観察した。
学習障害児の早期対応のためのカリキュラムに基づく尺度の活用と指導効果の検討

具体的には、以下の3点について検討する。1.通常の学級の全児童を対象に、スクリーニング方法としてCBMを用いて、その相対的なレベルと成長比から学習につまずくリスクのある児童を早期に特定する。2.リスクのある児童に対して小グループや個別での認知特性に応じた指導を実施し、CBMを用いて学習の進捗状況をモニターすることによって、その効果を検討する。3.CBMを実施するにあたり、実施頻度と期間の長さ、結果のフィードバックの仕方、リスクのある児童の判断基準など、CBMの活用の在り方について検討する。