hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢患者の長期的アウトカムと費用対効果をふまえた早期排尿自立支援システムの構築

本研究は、急性期病院において尿道カテーテル留置管理となった高齢患者を対象に、長期的アウトカムと費用対効果をふまえた継続的排尿自立支援システムの構築を目的とする。継続的排尿自立支援を必要とする脳卒中患者は、急性期、回復期、生活期という病期に分かれ、多くは入院施設を移動しながら専門的なリハビリテーションを受ける。その過程で、再度自立して排尿できるよう、ADLの回復を目指す。一方、脳卒中患者の在宅復帰を妨げる主な要因は、排尿介助といわれている。これまで脳卒中患者に対する早期排尿自立支援により、「下部尿路機能」は急性期病院を退院するまでに改善する一方、排尿管理の自立の程度を示す「排尿自立度」は十分な回復を認めなかった。そこで、急性期病院から回復期リハビリテーション病棟への継続的排尿自立支援を確立して、有効性を検証した。その結果、急性期の早期排尿自立支援のみに比べて、継続的排尿自立支援は、回復期リハビリテーション病棟における尿路感染症の予防、在院日数の短縮、排尿自立度の維持などに有効であった。しかしながら、急性期病院においてカテーテル管理に起因しない残尿や尿路感染症を伴う高齢患者には、排尿自立支援が行き届いていない。そのため、カテーテル管理に起因しない高齢患者の下部尿路症状の実態をふまえたうえで、より精密に分析し、長期的アウトカムと費用対効果をふまえた継続的排尿自立支援システムを構築する必要があると考えた。そこで、入院時の高齢患者に対する残尿スクリーニング方法について検討し、対象を拡大して、データ収集および分析を継続することとした。当初予定していた目的を検証できたため、順調に進展していると考える。尿道カテーテル留置管理以外の高齢患者に対する下部尿路症状の実態をふまえたうえで、再構築した継続的排尿自立支援システムに関して、学会発表および論文投稿する。本研究は、尿道カテーテル留置管理となった高齢患者に対する長期的アウトカムと費用対効果をふまえた早期排尿自立支援システムの構築を目的とする。平成28年度は、尿道カテーテル留置管理に関する長期的アウトカム指標と費用対効果を分析し、検証した。【目的】各種ポケットエコーを用い、経時的な膀胱容量および残尿評価を試みた。【方法】1.測定方法:膀胱容量の経時的推移を捉えるため、1時間毎に膀胱容量を3種類のポケットエコーにて計測した。各種ポケットエコーは、携帯式残尿測定専用機としてゆりりんとBVI、超音波画層診断装置のハンディタイプとして、膀胱の形状・位置計測の簡便さとコスト面を考慮し、SONIMAGE P3(以下SONIMAGE,コニカミノルタ社製)を用いた。2.分析方法:各種ポケットエコーによる膀胱容量および残尿の測定値、測定値を算出するまでの所要時間、などを比較検討した。【結果】1.継時的に膀胱容量が増加するにつれて、各種ポケットエコーによる測定値のバラツキが大きくなる傾向がある一方、残尿量は50ml以下の計測が可能であった。2.測定値を算出する所要時間は5分以内であり、各種ポケットエコーにより短時間で、膀胱容量および残尿評価が可能であった。【結論】各種ポケットエコーにより簡便に膀胱容量および残尿を評価でき、排尿ケアのアセスメントに有効なため、看護師がベッドサイドで積極的に臨床応用する有用性が示唆された。目的:尿道カテーテルの長期留置は、尿路感染症発生や歩行能力低下につながり、脳卒中患者の生活機能を維持するには避ける必要がある。本研究では、急性期に尿道カテーテル留置管理となった脳卒中患者に対して、急性期病院から回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)への継続的排尿自立支援の有効性を検証した。方法:急性期病院において尿道カテーテル留置管理となり、回復期リハ病棟に転院した脳卒中患者(介入群70名、対照群60名)に対し準実験研究を実施した。介入群には、急性期に排尿日誌および膀胱容量測定による下部尿路機能評価に基づく排尿管理を行い、その後の回復期リハ病棟への情報提供による継続的排尿自立支援を行った。対照群は急性期の早期排尿自立支援のみとした。結果:介入群は、回復期リハ病棟入院中に尿路感染症を発生した者が0名であり、対照群に比べて有意に低く(0% vs. 6.7%, p=0.028)、排尿方法が発症前と比べて退院時に維持・向上していた者の割合が高い傾向を示した(85.7% vs. 72.9%, p=0.070)。脳梗塞患者は、在院日数が有意に短かった(56.5±25.4 vs. 77.6±34.4, p=0.049)。結論:脳卒中患者において継続的排尿自立支援は、尿路感染症の予防、在院日数の短縮に有効であった。また、退院時に発症前の排尿方法に回復できる可能性が示唆された。

一方、脳卒中患者の在宅復帰を妨げる主な要因は、排尿介助といわれている。これまで脳卒中患者に対する早期排尿自立支援により、「下部尿路機能」は急性期病院を退院するまでに改善する一方、排尿管理の自立の程度を示す「排尿自立度」は十分な回復を認めなかった。そこで、急性期病院から回復期リハビリテーション病棟への継続的排尿自立支援を確立して、有効性を検証した。その結果、急性期の早期排尿自立支援のみに比べて、継続的排尿自立支援は、回復期リハビリテーション病棟における尿路感染症の予防、在院日数の短縮、排尿自立度の維持などに有効であった。しかしながら、急性期病院においてカテーテル管理に起因しない残尿や尿路感染症を伴う高齢患者には、排尿自立支援が行き届いていない。そのため、カテーテル管理に起因しない高齢患者の下部尿路症状の実態をふまえたうえで、より精密に分析し、長期的アウトカムと費用対効果をふまえた継続的排尿自立支援システムを構築する必要があると考えた。そこで、入院時の高齢患者に対する残尿スクリーニング方法について検討し、対象を拡大して、データ収集および分析を継続することとした。当初予定していた目的を検証できたため、順調に進展していると考える。尿道カテーテル留置管理となった高齢患者に対する長期的アウトカムと費用対効果をふまえた早期排尿自立支援システムの構築にむけて、尿道カテーテル留置管理となった高齢患者の排尿自立支援に関する縦断調査を進めていく。尿道カテーテル留置管理以外の高齢患者に対する早期排尿自立支援に関しても、アウトカムおよび費用帯効果を検討していく。尿道カテーテル留置管理以外の高齢患者に対する下部尿路症状の実態をふまえたうえで、再構築した継続的排尿自立支援システムに関して、学会発表および論文投稿する。当初購入予定だった、携帯型超音波画像診断装置について再検討を要したため、次年度に繰り越した。(理由)購入予定だった携帯型超音波画像診断装置について、最終年度に使用することとなったため、次年度に購入できるよう繰り越した。(使用計画)尿道カテーテル留置管理以外の高齢患者に対する早期排尿自立支援を検討するため、物品費(携帯型超音波画像診断装置)、旅費(学会発表など)、人件費(外国語論文の校閲)にて支出を予定する。(理由)急性期病院で尿道カテーテル留置管理の高齢患者を対象に、長期的アウトカムと費用対効果をふまえた継続的排尿自立支援システムを構築し、有効性を検証してきた。さらに尿道カテーテル留置管理以外の高齢患者の下部尿路症状有訴率をふまえるなど、より精密な分析が必要になった。そのため、当初予定していた学会での発表および論文投稿を次年度行うこととなり、未使用額が生じた。(計画)補助事業期間を延長し、再構築した排尿自立支援システムについて、学会での発表および論文投稿を行う。尿道カテーテル留置管理に関する長期的アウトカム指標と費用対効果を検証できたため、システム構築にむけて進めていく。物品費(本研究に適した携帯型超音波画像診断装置など)、旅費(学会発表、研究打ち合わせなど)、人件費(研究補助、外国語論文の校閲)にて支出を予定する。
次世代デバイスに基づく高性能多値VLSIシステムの構成に関する研究

本研究では、次世代デバイスの1つである共鳴トンネリングトランジスタの特性を参考にすると共に、システム構築上で重要となる演算機能を整理することにより新しいデバイスモデルを定義し、そのモデルに基づき高性能な多値LSIシステムを系統的に構成する方法について研究を行った。まず、次世代デバイスとして共鳴トンネリングトランジスタに着目し、多値演算回路への応用とデバイス自体の実現可能性の両面とを念頭においてデバイスモデルの機能的仕様を決定した。また、上記のデバイスモデルに基づいて次世代集積回路実現に適合した多値基本演算子の定義を行うと共に、それに基づく多値演算システムの系統的合成方法の定式化を行った。具体的には、多値演算システムでは(1)多値信号を伝送するための「パスゲート機能」と(2)多レベル信号を検出するための「ユニバーサルリテラル機能」が重要であることを見いだすと共に、これら2つの機能を満たす基本ゲートが共鳴トランジスタを用いて極めて簡単に実現できることを示した。さらに、この機能デバイスを「ス-パパスゲート」と名付けて、その系統的設計方法について議論してきた。以上の研究成果により、英国電気学会誌(IEE)において2編のフルペーパー論文が採録されるに至った。このように、現在提案されているデバイスに基づいてシステム構成を行うのではなく、システム実現に本質的に重要となるデバイス機能をシステムアーキテクチャ側から提案するアプローチは、システムの究極的な最適設計法として従来の延長上にない極めて独創的なものであり、上述したように国際的にもその研究成果が認められてきているので、わが国の科学技術の発展に大いに寄与できたものと確信している。
アンモニア揮散低減と肥効促進を目的とした家畜排せつ物堆肥化時のＭＡＰ生成促進

堆肥材料へ塩化マグネシウム(MgCl2)を添加することによりMAP(リン酸マグネシウムアンモニウム)の生成を促進させることによる,堆肥化早期のアンモニア揮散の低減について検討した。アンモニア揮散はMgCl2添加により大きく抑制された。その一方で,MAP-Nは増加したがその量は少なく,材料のpHの低下とECの上昇が生じ,有機物分解率は低下した。アンモニア揮散の低減は,MAP生成による効果よりも材料pHの低下による効果が大きかったと考えられる。ブロイラー排せつ物を用い,含水率55 %w.b.,MgCl2添加量を乾燥質量1 kg当たり0.2あるいは0.4 molとした堆肥化実験を行った。実験は容積4 Lの反応槽を備えた2基の装置により行い,0.2 mol区と無添加である対照区A,0.4 molと同じく対照区Bの組み合わせにより行った。堆肥化は12日間とし,昨年度と同様の測定を行った。実験終了時である12日後の有機物分解率は0.2 mol区が37%と最も高く,同時に行った対照区Aの32%よりも高かった。一方,0.4 mol区の分解率は20%であり,同時に行った対照区Bの28%よりも低い値となった。初期pHは0.2 mol区と0.4 mol区がともに8.3であり,対照区Aは8.7,対照区Bは8.8であった。堆肥化によりpHは上昇したが,0.2 mol区と0.4 mol区とでは3日後に最高値となるそれぞれ8.9,8.7を観測した後,0.2 mol区が8.8程度,0.4 mol区が8.5程度に推移した。対照区では3日後以降は9.39.5の高い値を維持しており,MgCl2の添加によって材料pHが低下したとみられる。MAP-Nは添加区では対照区よりも増加したが,その増加量は少なかった。しかし,アンモニア揮散は添加区では抑制されており,0.4 mol区では対照区Bの76 %,0.2 mol区では対照区Aの80 %であった。TANは添加区が対照区よりも多く推移しており,材料のpHが対照区よりも低く推移したことが,NH4+からNH3への移行を抑制したためと考えられる。搾乳牛排せつ物については,平成23年度に行った肥育牛排せつ物と同様に,初期含水率70%w.b.,MgCl2添加量を乾燥質量1 kg当たり0.1,0.2,0.4 molとした堆肥化実験を実施し,現在は無機成分の測定と得られた結果の解析にとりかかっている。堆肥材料中のリン酸マグネシウムアンモニウム(MAP)の生成促進は,アンモニア揮散低減と堆肥の肥効向上とが期待される。家畜排せつ物中のMAP構成元素(Mg,P,N)は,Mgが最もその量が少ないため,本研究ではMg源のみの添加が家畜排せつ物各種の堆肥化およびMAP生成に及ぼす影響について検討を行うとともに,得られた堆肥の肥効についても検討を行った。供試材料として,肥育牛,搾乳牛,肥育豚,ブロイラーの4畜種の排せつ物をそれぞれ用い,堆肥化は反応槽容積約4 Lの気浴保温式装置にて15日間あるいは12日間(ブロイラー)行った。Mg源としてはMgCl2・6H2Oを用い,材料乾燥質量1 kg当たり0.1,0.2,0.4 molの添加区と,無添加である対照区の計4条件の検討を行った。MgCl2添加区では材料の昇温にわずかな遅れが生じ,ブロイラー以外では有機物分解率が低下したが,いずれも堆肥化に対する大きな障害とはならなかった。その一方でMgCl2添加区ではアンモニア揮散が低減され,0.4 mol区においてはCont.区と比べて,肥育牛が30 %,搾乳牛が23 %,肥育豚が18 %,ブロイラーが29 %,それぞれ低減された。このため,MgCl2添加区では堆肥に残存した窒素量が多くなったが,肥育牛を除くとMAP-Nの増加は観察されなかった。したがって前述のアンモニア揮散低減は,主にMgCl2添加による材料pHの低下による効果であった。冷凍保存していた肥育牛と搾乳牛の実験により得られた堆肥を解凍し,さらに42日間後熟させて,コマツナのポット栽培試験を行った。この結果,肥育牛堆肥ではMgCl2添加堆肥の可給態窒素量(MAP-N + TAN)が多く,このためコマツナ乾燥質量も有意に大きくなった。また,肥育牛,搾乳牛ともに,堆肥施用によるコマツナの生育障害は生じなかった。

肥育牛排せつ物と肥育豚排せつ物とを供試材料とし,それぞれ塩化マグネシウムを添加した材料と無添加の対象区とを小容積の室内実験装置を用いて15日間の堆肥化を行い,材料温度変化や有機物分解率,MAP生成,アンモニア揮散などについての基礎データを収集した。特に,塩化マグネシウムの適切な添加量についての知見と,堆肥に含まれるMAP含有率を適切に求める方法について検討した。いずれの排せつ物においても,乾燥質量1 kgあたりの塩化マグネシウム添加量が0.2 mol(以後,molkgDM-1と記す)より大きいときには,堆肥化時の材料温度上昇に軽度の遅れが生じ,有機物分解率が低く推移した。この結果は,塩化マグネシウムの添加により堆肥材料のECが上昇したため,有機物分解に関与する微生物の活動が抑制されたためと考えられる。また,堆肥試料を0.1 M HClと2 M KClとによりそれぞれ抽出し,抽出液中のアンモニア性N,P,Mgについて分析し,HCl抽出による値からKCl抽出による値を差し引いてMAP量の評価方法を行った。この結果,堆肥試料のMAP含有率については,アンモニア性Nのみによる評価はMAP含有率を過大に見積もる危険性が高く,PとMgを含めた3要素の全てについて2種類の抽出法による差引値を求め,これらのうち最も低いmol含有率をMAPの値とする方法が,適切と考えられる。また,堆肥化時のアンモニア揮散は塩化マグネシウムの添加により抑制され,初期全窒素に対する相対揮散率において,0.2 mol kgDM-1の添加では対照区に対して15%が,0.4 mol kgDM-1では同様に33%の低減効果が認められた。この揮散低減効果は,MAP生成促進によるものだけではなく,塩化マグネシウムの添加により堆肥材料のpH上昇が抑制されたことの影響が大きく表れたためであった。肥育牛排せつ物と搾乳牛排せつ物のそれぞれに,Mg源としてMgCl2とMg(OH)2をP源としてKH2PO4を初期材料乾燥質量1kgあたり0.15 mol添加し,無添加の対照区,MgCl2区,MgCl2+P区,Mg(OH)2+P区の4条件の堆肥化実験を行い,アンモニア揮散と材料中のMAP生成について検討を行った。肥育牛排せつ物では,アンモニア揮散はMg(OH)2+P区で最も高く,MgCl2+P区で最も低くなった。MAP生成はMgCl2+P区において最も多く,肥育牛排せつ物ではMg源のみの添加でもMAP生成は促進されるが,P源の添加によりMAPの生成量を増加させることができた。搾乳牛排せつ物では,アンモニア揮散はMgCl2区が最も低減された。堆肥化時のMAP生成は,Mg源とP源とを同時添加した区で多くなったが,堆肥化3日後から6日後の間にMAPの減少が観察され,アンモニア揮散による材料中のアンモニア性窒素の減少により,MAPが溶解した可能性があった。搾乳牛排せつ物では,材料中に存在するPの総量が少ないことに加え,アンモニア揮散による窒素の不足も,MAP生成を抑制していた。堆肥の生産コストを考慮すると,添加するMg源とP源は安価な資材が望まれるため,鶏糞灰についてそのままの添加と,Pの利用性向上が見込める酸溶解液として添加について,搾乳牛排せつ物を材料とし,MgCl2および鶏糞灰中のPの添加量を初期材料乾燥質量1kgあたり0.15 molとして検討を行った。アンモニア揮散は,MgCl2区でもっとも低く,MAPはMgCl2+酸溶解液区でもっとも生成量が多くなった。また,鶏糞灰中のPはそのままではMAP生成に利用されないことが確認された。しかしながら,酸溶解液として利用することによりそのPはKH2PO4と同等のMAP生成効果が認められた。農学平成23年度には肥育牛排せつ物と肥育豚排せつ物とを,平成24年にはブロイラー排せつ物と搾乳牛排せつ物とをそれぞれ対象とした堆肥化実験により,これまでに,肥育牛排せつ物と肥育豚排せつ物について,MgCl2添加がMAP生成促進とアンモニア揮散とに及ぼす影響を検討してきた。
ホヤをモデル動物として脳神経系の形成過程を探る

本研究では、脊椎動物の祖先形であるホヤ幼生を用いて、その脳神経系の構築過程を明らかにするために、ホヤ幼生の脳神経系のマーカーとなる蛋白質または遺伝子を得ることを目的とした。G蛋白質は種々の細胞の情報伝達に関与していることが明らかにされており、その中でもGoクラスのG蛋白質は脊椎動物では脳神経系に特異的に発現していることがわかっている。本研究に置いても、まず、ホヤのGo蛋白質遺伝子をクローニングすることを試みた。まず脊椎動物G蛋白質で保存されているアミノ酸配列を元にプローブを作製し、ホヤ幼生のcDNAライブラリーをテンペレートにしてPCRを行った。その結果Goクラスに相同性を示すcDNA断片が得られたので、それを用いてcDNAライブラリーをスクリーニングした。その結果、10万クローンのスクリーニングから1個のポジティブクローンを得ることが出来、これをもとに更にライブラリーをスクリーニングすることにより、その全長配列を決定した。このG蛋白質は全長配列ではラットGo、Giと同程度の相同性を示した。しかし、C末端アミノ酸配列を見るとGo、Gi_αに特徴的な百日咳毒素の基質となるシステイン残基が認められないこと、Go_αで保存されているアミノ酸が保存されていないことなどから、ゆるい条件ではGiクラスに含まれるが、新規なサブクラスをつくるG_αであると結論された。ノーザンブロット解析の結果、このG_α遺伝子は未受精卵では発現が認められないが、胚の64細胞期で発現が認められ、発生が進むとともに発現量が増えることがわかった。また、このG_α遺伝子をプローブとしてin situ hybridizationを行い、このG_α遺伝子が尾芽胚期では頭部神経系の限定された細胞に発現していることがわかった。今後この新規G蛋白質遺伝子はホヤ幼生の脳神経系のマーカーとして役立つものと期待される。
反復気圧負荷による脳虚血傷害に対する神経保護効果の研究

【実験方法】虚血中枢神経モデルとしての脊髄持続圧迫を行ったラットを、圧迫処置後、下肢の運動神経障害を確認し、A-D群(A群;酸素濃度21%、1気圧(コントロール)、B群;酸素濃度100%、1気圧、C群;酸素濃度21%、2.5気圧、D群;酸素濃度100%、2.5気圧)に分け、脊髄圧迫処置後8時間から、作特殊実験用ケージにいれ空気加圧による気圧負荷を行った。酸素-圧暴露実験を開始した。本年度までに施行した予備実験によって、圧暴露は、前年度までの予備実験により設定したスケジュールに基づき、設定圧暴露は、6時間ごとに大気圧に6時間の減圧期間をおいた間欠的圧暴露として実験を行った。尚、設定酸素濃度は、圧暴露開始より24時間持続し、以後は、酸素投与は中止している。気圧負荷の効果判定として96時間後の脊損ラット立ち上がり時間(行動学的評価)を測定した。行動学的評価を行った直後に脊髄組織を摘出し、脊髄灰白質のマイクログリアの増殖などの組織学的変化を行うため急速凍結処理を行い、凍結標本として保管した。【結果】D群の高濃度酸素では、実験を行った全症例でラットは、死亡した。A,B群では、背損ラット立ち上がり時間に有意な差異は認められなかった。C群においては、一部、立ち上がり時間がコントロールより良好であった。(研究は、中途中止のため統計学的有意差は見出せなかった)組織学的検討は、実験期間の短縮のため施行できていない。虚血中枢神経障害のモデル作製を中心に平成17年度の研究を行った。反復気圧負荷に耐えうる安定した動物実験モデルとして、従来の脳虚血モデルから脊髄虚血モデルへ発展させることとし、虚血負荷として持続圧迫を用いたラットでの神経障害モデル作製を試行した。【本年度の実験および次年度以降の計画】ハロセン麻酔下に250gのWistar系ラットの胸椎弓を切除し、脊髄硬膜の上から20gの重錘で20分間圧迫を行い虚血神経障害を再現した。この負荷により脊髄内に挫滅や出血を起こさないような軽度の損傷を生じさせることが可能であった。また、圧迫時間を変えることにより、障害程度を変えた神経障害モデルを作り出すことができた。Morino等によると、このモデルでの軽度神経障害は、組織学的には従来のモデルのような組織内出血のような強い変化は起こらないとされ、受傷24時間後ではコントロールと組織変化はほとんどなく、行動学的にも(脊損ラット立ち上がり時間)コントロールとの有意な差は見られないとされる。しかし、48時間後から、脊髄灰白質を中心にマイクログリアの増殖とともに行動学的な異常が生じ、72時間後をピークとして、受傷後1週間まで持続すると報告されている。つまり、この神経障害モデルでは、脊髄への一過性の虚血後の2次的な反応としての神経障害を再現できていると考えられる。次年度以降は、この実験モデルでの、反復気圧負荷の影響を研究するための障害程度を規定するための実験を追加する。平成18年度は、前年度にラットを使用して作製した中枢神経虚血モデルに反復気圧負荷を与えるための実験装置の作製を中心に実験を遂行した。【本年度の実験】1.気圧負荷用特殊ケージの作成反復気圧負荷を中枢神経虚血処置を行ったラットに負荷し気圧変化による影響を明らかにする実験には、気圧変動時にも一定の酸素濃度を維持するための特殊実験装置が必要である。本年度は、実験中の酸素濃度を一定にするために、シールセーフ社製個別換気ケージを改良し作製した。一方向性の個別換気ゲージにベンチュリーバルブを使用した酸素回路を接続し、一定酸素濃度の高流量ガスを流すことにより、13atmでの圧負荷実験におけるケージ内での酸素濃度の一定化を実現した。結果、このケージを使うことによって、空気加圧下での高圧チャンバーに実験動物を入れての実験が可能となった。2.至適気圧負荷などの設定初年度からの実験の結果や過去の報告などより、反復気圧負荷の開始時間は、実験モデルにおいて組織学的変化の現れる、虚血処理後24時間までに設定すべきとの結論となった。そして、臨床において脳虚血の再還流療法の適応とされる虚血後6時間も参考にし、最終的に、本実験においても、初回実験では、虚血処理後8時間での反復気圧負荷を行うこととなった。【最終年度実験計画】虚血中枢神経モデルとしての脊髄持続圧迫を行ったラットをA-D群に分け、処置後8時間から、本年度に作製した特殊実験用ケージにいれ空気加圧による気圧負荷を行う。A群;酸素濃度21%、1気圧(コントロール)B群;酸素濃度100%、1気圧C群;酸素濃度21%、2.5気圧D群;酸素濃度100%、2.5気圧気圧負荷の効果判定として96時間後の脊損ラット立ち上がり時間(行動学的評価)および脊髄灰白質のマイクロダリアの増殖などの組織学的変化を観察する。

本年度までに施行した予備実験によって、圧暴露は、前年度までの予備実験により設定したスケジュールに基づき、設定圧暴露は、6時間ごとに大気圧に6時間の減圧期間をおいた間欠的圧暴露として実験を行った。尚、設定酸素濃度は、圧暴露開始より24時間持続し、以後は、酸素投与は中止している。気圧負荷の効果判定として96時間後の脊損ラット立ち上がり時間(行動学的評価)を測定した。行動学的評価を行った直後に脊髄組織を摘出し、脊髄灰白質のマイクログリアの増殖などの組織学的変化を行うため急速凍結処理を行い、凍結標本として保管した。【結果】D群の高濃度酸素では、実験を行った全症例でラットは、死亡した。A,B群では、背損ラット立ち上がり時間に有意な差異は認められなかった。C群においては、一部、立ち上がり時間がコントロールより良好であった。(研究は、中途中止のため統計学的有意差は見出せなかった)組織学的検討は、実験期間の短縮のため施行できていない。
インフルエンザウィルスの粒子形成機構

インフルエンザウィルスの遺伝子はマイナス鎖RNAと3種類のウイルスポリメラーゼ蛋白質、NP蛋白質が結合したRNP構成を形成し、感染細胞の核内で複製する。感染後期にRNPは細胞質へ移行し、ウイルス構造蛋白質と共に細胞表面で集合しウイルス粒子に取り込まれる。本研究では、ウイルスの粒子形成機構(ウイルス集合機構)を解明する事を目的とする。昨年度はウイルスM1蛋白質と膜蛋白質の相互作用と集合における機能に焦点を絞り解析を行った。本年度は、ウイルスRNPの核外輸送におけるウイルスNS1蛋白質の役割と機能構造の解析に焦点を絞った。ウイルス感染細胞内ではNS1蛋白質は核内でRNPに結合し細胞質内では遊離の状態で存在していた。NS1蛋白質はウイルス蛋白質中感染細胞内で最も強くリン酸化を受ける蛋白質である。種々のリン酸化酵素阻害剤6種類による、NS1蛋白質リン酸化の阻害を解析したところ、cGMP依存性蛋白質リン酸化酵素阻害剤H8による特異的阻害が確認された。またリン酸化阻害による、NS1蛋白質のRNPへの結合も阻害された。種々の部位特異的変異を持つウイルスを作成し解析する事は有力な手段である。これまでは限られた遺伝子にのみ変異の導入が可能であった。ウイルス粒子から単離したRNPを任意の遺伝子に対するcDNAとRNaseHで処理し、cDNAから試験管内で再構成したRNPと共に細胞に導入することにより様々な変異ウイルスを作成する技術を開発した。NS1蛋白質への変異導入により、これまで報告されていたNLS2(核移行シグナル2)及びeffectorドメインを含むC端側半分を削除してもウイルスは増殖し、必須ではない事が明らかとなった。インフルエンザウイルスの遺伝子はマイナス鎖RNAと3種類のウイルスポリメラーゼ蛋白質、NP蛋白質が結合したRNP構造を形成し、感染細胞の核内で複製する。本年度は、これまでの研究から明らかにされた、ウイルス集合過程のキ-蛋白質であるマトリクス(M1)蛋白質のウイルス感染細胞内での挙動に焦点を絞り解析を行った。ウイルス感染細胞を蛋白標識後、破砕し、核除去画分から細胞膜画分と遊離蛋白質をショ糖密度勾配遠心で分画した。ウイルス感染中期に合成されたM1蛋白質の多くはウイルス集合が起きる感染後期に細胞膜画分に集合した。M1蛋白質に温度感受性変異を持つts-51ウイルス感染細胞ではM1蛋白質の細胞膜への集合は見られなかった。次に、ウイルス膜蛋白質HA及びNAとM1蛋白質を個々に組換え体ワクチニアウイルスを用いて発現したところ、M1蛋白質単独では細胞膜との強い結合は見られなかった(2040%)が、HA及びNA蛋白質、特にNA蛋白質がM1蛋白質の細胞膜への結合を強く促進した(>90%)。そこで、cDNA上でNA蛋白質細胞質領域に変異を導入し、変異NA蛋白質の機能を解析した。変異の導入はM1蛋白質の膜結合促進活性を失わせた。RNPトランスフェクション法により作製した変異NA蛋白質を持つ組換え体インフルエンザウイルスはウイルス集合が不完全なウイルスである事が確認された。しかし一方で変異ウイルスの欠損の程度は弱く正常なHA蛋白質単独である程度のウイルス集合が可能なことも確認された。今後は、HAとNAの二重変異体の作成に興味が持たれる。また、一方でM1蛋白質変異体の解析の重要性も増した。

本研究では、ウイルスの粒子形成機構(ウイルス集合機構)を解明する事を目的とする。昨年度はウイルスM1蛋白質と膜蛋白質の相互作用と集合における機能に焦点を絞り解析を行った。本年度は、ウイルスRNPの核外輸送におけるウイルスNS1蛋白質の役割と機能構造の解析に焦点を絞った。ウイルス感染細胞内ではNS1蛋白質は核内でRNPに結合し細胞質内では遊離の状態で存在していた。NS1蛋白質はウイルス蛋白質中感染細胞内で最も強くリン酸化を受ける蛋白質である。種々のリン酸化酵素阻害剤6種類による、NS1蛋白質リン酸化の阻害を解析したところ、cGMP依存性蛋白質リン酸化酵素阻害剤H8による特異的阻害が確認された。またリン酸化阻害による、NS1蛋白質のRNPへの結合も阻害された。種々の部位特異的変異を持つウイルスを作成し解析する事は有力な手段である。これまでは限られた遺伝子にのみ変異の導入が可能であった。ウイルス粒子から単離したRNPを任意の遺伝子に対するcDNAとRNaseHで処理し、cDNAから試験管内で再構成したRNPと共に細胞に導入することにより様々な変異ウイルスを作成する技術を開発した。NS1蛋白質への変異導入により、これまで報告されていたNLS2(核移行シグナル2)及びeffectorドメインを含むC端側半分を削除してもウイルスは増殖し、必須ではない事が明らかとなった。
視覚の分子機構と量子過程の解明

色覚を担う錐体視物質の実験的データは桿体視物質と比べて驚くほど少なく、X線構造も解明されていない。そこで、色覚に潜むColor tuning機構の解明には、信頼性の高い構造を求めることが最初の課題となる。申請者は、Homology Modelと呼ばれるタンパク質のモデル化と統計的手法のPoisson-Boltzmann方程式、そしてQM/MM法(量子力学と分子力学のハイブリッド法)によるタンパク質全体の構造最適化から、タンパク質の構造赤(HR)・緑(HG)・青(HB)の問題を克服した。これらの構造を用いたSAC-CI法による励起エネルギーは、RMS誤差0.06eVで実験値を再現(HB;2.94,HG;2.32,HR;2.08eV)することに成功した。また、変異体実験における励起エネルギーの変化も精度よく再現したことも、我々の理論構造の信憑性を裏付けることとなった。この結果に基づいて、Rhに対するHB、HG、HRのColor tuning機構の起源を探ったところ、HBではレチナールの構造の違いやオプシンからの静電相互作用が主に寄与し、HGとHRではオプシンからの静電相互作用の影響が大きく寄与することが分かった。この静電相互作用の違いはESP(オプシンがレチナール・鎖に与える静電ポテンシャル)の違いに起因することが分かった。さらに、静電エネルギーの分割法を用いた詳細な解析の結果、HB、HG、HR、RhのColor tuning機構には、特定の11種類のアミノ酸が重要な役割を担っていることを発見した。生体分子の光反応過程が生命活動の本質において重要な役割を担っている例が多く知られている。本研究では我々が開発を行っている電子状態の基礎理論を励起状態のポテンシャル・エネルギー面に応用し、視覚に関するレチナールタンパク質の励起状態ポテンシャル面、励起波長制御とその光反応過程を研究する。理論的手法を用いて光生物学における分子過程のより良い理解を目指す。昨年度までは、レチナールタンパク質の励起状態を研究するための理論的、計算化学的な準備を行った。タンパク質内の電子励起状態を計算するために、レチナール色素とその周辺アミノ酸を量子力学的に取り扱い、それ以外のタンパク質を古典力学的に取り扱うことのできる計算プログラムの開発を行った。更には、周辺アミノ酸が、レチナール色素の励起状態に及ぼす影響についての解析を行った。これらの研究により、レチナールタンパク質の励起エネルギーを定量的かつ系統的に研究する手法を確立した。バクテリオロドプシン、ロドプシン、センサリーロドプシンの励起エネルギーを我々の方法で正確に再現できることを示すことに成功した。
遠心性支配神経による蝸牛調節機構の病態に関する研究

蝸牛に分布する遠心性神経の働きをモニタ-する為に、近年大幅に計測技術が進んだ耳音響放射を利用した。この現象は蝸牛の正常な働きに付随した現象と考えられ、基本的に4種類のものが知られているが、本邦では最近まで最も古典的なEOAEの研究しか行われていなかった。そのため、初年度の研究は4種類すべての耳音響放射を精密に計測するシステムの構成に費やした。この過程で、従来極めてまれなものとされていたモルモットのOAEを多数観測する事ができ、その基本的な性状を初めて明らかにする事ができた。OAEを有する動物での遠心性神経刺激は、予想に反してその周波数やレベルに大きな影響は与えなかった。このシステムを基にして、2年目はDPOAEと呼ばれる現象の計測手法を検討した。その結果、DPOAEによって従来の聴覚検査では不可能だった客観的な聴覚機能の評価がだきることが明らかになった。しかも、この現象は周波数特異性が非常に高く、精密純音聴力検査でも補捉しえないような限局した蝸牛の機能障害を明瞭に描出することができた。さらにこの計測法をモルモットに応用し、今後研究を進める上での基礎的なデ-タを得て学会発表の形で公表した。しかしながら、この方法によっても難聴をもたらしている病因を鑑別診断することはそれほど容易ではなく、蝸牛遠心性支配神経の病態の診断法として利用するにはさらに基礎的な検討が必要であると思われた。1)動物実験で蝸牛遠心性神経活動の評価を短時間で行うための測定装置の構築を行った。この装置はコンピュ-タ制御で、蝸牛内電気現象とそれに伴う耳音響放射を極めて高精度に検出記録する事ができる。またヒトでの計測も同様に行える。2)遠心性支配神経は、蝸牛内で動的な機械系の制御によって音受容の調節を行っているという考え方が有力であるので、この動的機械系の動作に最も密接に関連した現象である耳音響放射に対象を絞って、モルモットとヒトでこの現象の詳細な検討を行った。3)その結果、モルモットでは従来極めて稀な現象であるといわれてきた自発耳音響放射を20%以上の高率で検出し、その基本的性状に関する有益なデ-タを数多く明らかにした。その中には世界で初めて明らかになった知見も多く含まれており、英文論文としてHearing Research誌に投稿中である。4)耳音響放射の一つであるが、検出法が特殊なため本邦においては研究が行われていなかったsynchronous evoked emissionの計測を日本で初めて集中的に行い、ヒトとモルモットの相違という観点から考察し日本基礎耳科学会において報告した。現在論文として発表準備中である。5)次年度の研究の中心となる遠心性支配神経活動の評価実験のための基礎実験を行った。遠心性支配神経の刺激下に耳音響放射の観測を行うことで、この系の機能の核心に迫る情報が得られる見込みである。その結果、DPOAEによって従来の聴覚検査では不可能だった客観的な聴覚機能の評価ができることが明らかになった。

しかも、この現象は周波数特異性が非常に高く、精密純音聴力検査でも捕捉しえないような限局した蝸牛の機能障害を明瞭に描出することができた。さらにこの計測法をモルモットに応用し、今後研究を進める上での基礎的なデ-タを得て学会発表の形で公表した。しかしながら、この方法によっても難聴をもたらしている病因を鑑別診断することはそれほど容易ではなく、蝸牛遠心性支配神経の病態の診断法として利用するにはさらに基礎的な検討が必要であると思われた。
沈み込むスラブからマントルウェッジへの水流体の化学組成の変化

西南日本の関東山地寄居地域に産出する石英を含むヒスイ輝石岩中のヒスイ輝石と石英に水を主体とする流体包有物が存在することをラマン分光法で確認し、マイクロサーモメトリー法で塩濃度を推定した。推定した塩濃度の平均値は4.7重量パーセントNaCl当量であった(Fukuyamaほか、2017、Journal of Mineralogical and Petrological Sciences)。秋田大学と産総研との共同研究の成果である。また、カリブ海のドミニカ共和国の蛇紋岩メランジュ中のヒスイ輝石岩とヒスイ輝石を多く含む高圧変成岩中の、ヒスイ輝石、ローソン石、アパタイト、石英中に水流体からなる流体包有物を見出し、その塩濃度をマイクロサーモメトリー法で推定した。平均値は4.5重量%NaCl当量であった(Kawamotoほか、2018、Lithos)。ドミニカ共和国のヒスイ輝石岩は、流体から直接晶出したと考えられる岩石(従来の研究でprecipitation-typeと呼ばれる岩石)と、はんれい岩の斜長石の多い部分が沈み込みにともなってヒスイ輝石岩に変化したと考えられる岩石(従来の研究でreaction-typeと呼ばれる岩石)があるが、両岩石中の流体包有物は同じ塩濃度を持つことが判明した。ルール大学との共同研究の成果である。これら関東山地とドミニカ共和国で記載したヒスイ輝石岩中の流体包有物は、深さ約50kmにおいて「沈み込みチャネル」に存在する塩水を結晶成長時に取り込んだものと想像する。その流体は、4ないし5重量% NaCl当量の組成を持つ塩水である。これらの値は、現在の海水の値(3.5% NaCl)よりも高い。今後、海水が沈み込みにともないどのように岩石と反応するか理解したい。そのためにも、いろいろな条件で生成された岩石中の流体の化学組成をもっと知ることが重要だと考える。初年度に導入したラマンイメージング装置を使用した研究論文を2編公刊することができたのは、論文発表に時間のかかる者としては上出来だとおもう。イメージング装置を使用することにより、メタンなどの有無も確認し易くなり、観察の確からしさが向上した。最終年度もよりよい研究を行うよう努力します。計画は順調に進んでいるので、予定通り、マントル捕獲岩の硫酸イオンの研究論文を投稿したい。また、炭酸塩岩に含まれる古代の海水組成をもつ流体包有物の観察を継続して行いたい。これにより、海洋ー海洋プレートーマントルへの塩水の移動に関する一連の重要なデータを提出できると考える。また、当初の研究計画にはなかった共同研究者との新しい岩石中の流体包有物の観察を開始したので、年度内に一定の成果を出したい。その研究を進める上で、新しい研究テーマに発展することを期待したい。フィリピンのピナツボ火山から採取されたマントル捕獲岩中の流体包有物には、5重量%の塩水と炭酸塩鉱物、含水鉱物が存在することから、スラブ流体は二酸化炭素を含む塩水であると提案した(Kawamotoほか2013 Proc Natl Acad Sci USA)。今回、新規導入したラマンイメージング装置を用いて、ピナツボのマントル捕獲岩の観察を行うと、それらに加えて硫酸イオンと硫酸塩鉱物が存在することに気づいた。ピナツボの捕獲岩のハロゲン元素のデータによると、流体包有物は海洋堆積物の間隙水を起源に持つ蛇紋岩の脱水分解により生成されたと考えられる(Kobayashiほか2017 Earth Planet Sci Lett)。蛇紋岩中には硫化物と硫酸塩鉱物の形で存在する(Altほか2012 Earth Planet Sci Lett)ので、硫化物が酸化されるならば硫酸イオンと硫酸塩が見出されたことと矛盾しない。また、ピナツボ捕獲岩中の角閃石は鉛に富み、これは塩水の影響と提案していた(Yoshikawaほか2016 Lithos)が、鉛は硫黄によって動き易い元素であるため、塩濃度に加えて硫酸イオンの影響かもしれない。1つの硫酸イオンは8つの鉄の2価を3価に酸化する強力な酸化剤だから、硫酸塩や硫酸イオンはマントルウェッジを酸化する役目を果たしているだろう。沈み込み帯のマグマは中央海嶺玄武岩よりも酸化的と考えられている(Kelley and Cottrell 2009Science)が、その原因のひとつにスラブ流体の硫酸イオンがあると提案する。さらには、カルクアルカリ岩系列のマグマの成因が共存するソレアイト岩系列よりも酸素フュガシティが高い(Miyashiro 1974 Am J Sci)原因として、スラブ流体の硫酸塩と硫酸イオンが関与する可能性を指摘したい。新規導入したラマンイメージング装置により、流体包有物の2次元、3次元の分布や構成物の同定を行うことができた。時間はかかるが、一つずつデータを集めることによって、試料中の多くの流体包有物の化学種と表面からの深度や大きさなどを記載することができるようになった。この結果、当初想定していなかった硫酸塩鉱物や硫酸イオンの存在に気づいたことはたいへん大きな成果であった。

秋田大学と産総研との共同研究の成果である。また、カリブ海のドミニカ共和国の蛇紋岩メランジュ中のヒスイ輝石岩とヒスイ輝石を多く含む高圧変成岩中の、ヒスイ輝石、ローソン石、アパタイト、石英中に水流体からなる流体包有物を見出し、その塩濃度をマイクロサーモメトリー法で推定した。平均値は4.5重量%NaCl当量であった(Kawamotoほか、2018、Lithos)。ドミニカ共和国のヒスイ輝石岩は、流体から直接晶出したと考えられる岩石(従来の研究でprecipitation-typeと呼ばれる岩石)と、はんれい岩の斜長石の多い部分が沈み込みにともなってヒスイ輝石岩に変化したと考えられる岩石(従来の研究でreaction-typeと呼ばれる岩石)があるが、両岩石中の流体包有物は同じ塩濃度を持つことが判明した。ルール大学との共同研究の成果である。これら関東山地とドミニカ共和国で記載したヒスイ輝石岩中の流体包有物は、深さ約50kmにおいて「沈み込みチャネル」に存在する塩水を結晶成長時に取り込んだものと想像する。その流体は、4ないし5重量% NaCl当量の組成を持つ塩水である。これらの値は、現在の海水の値(3.5% NaCl)よりも高い。今後、海水が沈み込みにともないどのように岩石と反応するか理解したい。そのためにも、いろいろな条件で生成された岩石中の流体の化学組成をもっと知ることが重要だと考える。初年度に導入したラマンイメージング装置を使用した研究論文を2編公刊することができたのは、論文発表に時間のかかる者としては上出来だとおもう。イメージング装置を使用することにより、メタンなどの有無も確認し易くなり、観察の確からしさが向上した。最終年度もよりよい研究を行うよう努力します。今年度もラマンイメージング装置を用いることで、多くの岩石中の流体包有物の化学種の記載を行って行きたい。また、流体包有物の結晶表面からの深度や大きさを精確に知った上で、冷却し結晶をイオン研磨で削り、固化した流体包有物の表面を電子顕微鏡で観察、化学分析する実験に着手する予定である。計画は順調に進んでいるので、予定通り、マントル捕獲岩の硫酸イオンの研究論文を投稿したい。また、炭酸塩岩に含まれる古代の海水組成をもつ流体包有物の観察を継続して行いたい。これにより、海洋ー海洋プレートーマントルへの塩水の移動に関する一連の重要なデータを提出できると考える。また、当初の研究計画にはなかった共同研究者との新しい岩石中の流体包有物の観察を開始したので、年度内に一定の成果を出したい。その研究を進める上で、新しい研究テーマに発展することを期待したい。
近赤外光励起型バイオナノ粒子の設計とその機能評価

本研究では、ポリエチレングリコール(PEG)の末端にポリ(4-ビニルベンジルフォスフォネート)のブロック構造を有するブロック共重合体(PEG-b-PVBP)をベースとして、in vivo環境で高い安定性を有するバイオナノ粒子を作製した。これまでに本研究者は、PEG-b-PVBPを用いて、希土類含有酸化イットリウムナノ粒子表面を修飾し、生きたマウスの近赤外光イメージングを行うことに成功してきた。そこで本研究者は、さらなる応用研究として、PEG-b-PVBPと抗癌剤(ドキソルビシン)を用いて、PEG-b-PVBPのドラッグデリバリーキャリアへの応用展開を行った。作製したコンプレックスは高い抗癌剤内包量を有すると同時に、高塩濃度下や血清タンパク質共存下といった条件においても極めて高い安定性を持つことが明らかとなった。さらに、細胞内エンドソームやリソソーム等と同等の酸性環境下においては、pH依存的な薬物リリースが促進されることもわかった。この特性を利用して、従来の低分子抗癌剤が効きにくい多剤耐性癌細胞に対する抗癌剤送達能を評価した。この結果、作製したコンプレックスはエンドサイトーシスによって細胞内に取り込まれることで、多剤耐性癌細胞の薬物回避機構を回避できるため、多剤耐性癌細胞に対しても効果的な細胞毒性を示し、その増殖を抑制する効果があることが確認された。以上の結果から、作製したコンプレックスは高い抗癌剤内包量とpH依存的な薬物リリース挙動を示し、多剤耐性癌細胞を克服するための新たな抗癌剤デリバリーキャリアとしての利用が期待される。蛍光バイオイメージングに用いるための、ポリ(エチレングリコール)(PEG)修飾発光ナノ粒子の設計を行った。表面修飾剤に用いるために、PEGの末端にポリ(4-ビニルベンジルホスフォネート)(PVBP)セグメントを有するブロック共重合体(PEG-b-PVBP)を新規に合成することに成功した。このPEG-b-PVBPを希土類含有酸化イットリウム(Y_2O_3)ナノ粒子(YNP)表面に固定することで、PEG-b-PVBP修飾YNPを調製した。調製したPEG-b-PVBP修飾YNP表面のポリマー吸着を評価したところ、これまでに報告してきたPEG-b-ポリアクリル酸修飾YNPと比較して、PEG鎖がYNP表面に高密度に修飾されていることが明らかとなった。このとき、PEG-b-PVBPは極めて強固にYNP表面に固定されており、得られたPEG-b-PVBP修飾YNPは生理条件下において優れた分散安定性を有することがわかった。生理条件下に分散させた際、PEG-b-PVBP修飾YNPは安定して可視発光および近赤外発光を示すことも確認された。また表面未処理のYNPは酸性条件下において容易に溶解してしまうのに対して、PEG-b-PVBP修飾YNPは長時間溶解することがなく、安定して長時間分散状態を保つことも明らかになった。この結果より、PEG-b-PVBPで表面修飾を行うことで、YNPの分散安定性のみならず、耐酸性をも飛躍的に向上させることが示された。これらの結果から、新規に合成したPEG-b-PVBPを用いてYNP表面を修飾することで、生理条件下及び酸性条件下といった過酷な環境下においても優れた安定性を確保することができ、in vivo環境を中心とした、様々な蛍光バイオイメージングに利用可能な材料を設計することに成功した。本研究では、ポリエチレングリコール(PEG)の末端にポリ(4-ビニルベンジルフォスフォネート)のブロック構造を有するブロック共重合体(PEG-b-PVBP)を、希土類含有酸化イットリウム(Y_2O_3)ナノ粒子の表面に固定することで、in vivo環境で高い安定性を有する近赤外光バイオイメージング用ナノ粒子を作製した。表面未修飾のY_2O_3ナノ粒子は、血清タンパク質共存下では容易に凝集・沈降してしまうため、血中への投与が困難であるのに対して、PEG修飾Y_2O_3ナノ粒子は血清タンパク質共存下でも極めて安定に分散できることが、in vitro環境における実験により確認された。さらにこのPEG修飾Y_2O_3ナノ粒子を実際にマウスに尾静脈投与し、24時間後に近赤外カメラを用いてイメージング実験を行った。この結果、生きたマウスを解剖することなく、体内の肝臓や脾臓等の臓器をイメージングすることに成功した。これらの結果から、作製したPEG修飾Y_2O_3ナノ粒子は、血中環境において安定して分散し、生体内をイメージングできることから、血中投与による生体深部のイメージングへの利用が期待される。さらに本研究者は、2010年5月から10月まで、アメリカ・ネブラスカ大学メディカルセンターにて研究留学を行った。現地では、PEG-b-PVBPとカチオン性界面活性剤、または抗癌剤(ドキソルビシン)を用いてコンプレックスを形成し、PEG-b-PVBPのドラッグデリバリーキャリアへの応用を図った。作製したコンプレックスは高い抗癌剤内包量とpH依存的な薬物リリース挙動を示し、新たなドラッグデリバリーキャリアとしての利用が期待される。

そこで本研究者は、さらなる応用研究として、PEG-b-PVBPと抗癌剤(ドキソルビシン)を用いて、PEG-b-PVBPのドラッグデリバリーキャリアへの応用展開を行った。作製したコンプレックスは高い抗癌剤内包量を有すると同時に、高塩濃度下や血清タンパク質共存下といった条件においても極めて高い安定性を持つことが明らかとなった。さらに、細胞内エンドソームやリソソーム等と同等の酸性環境下においては、pH依存的な薬物リリースが促進されることもわかった。この特性を利用して、従来の低分子抗癌剤が効きにくい多剤耐性癌細胞に対する抗癌剤送達能を評価した。この結果、作製したコンプレックスはエンドサイトーシスによって細胞内に取り込まれることで、多剤耐性癌細胞の薬物回避機構を回避できるため、多剤耐性癌細胞に対しても効果的な細胞毒性を示し、その増殖を抑制する効果があることが確認された。以上の結果から、作製したコンプレックスは高い抗癌剤内包量とpH依存的な薬物リリース挙動を示し、多剤耐性癌細胞を克服するための新たな抗癌剤デリバリーキャリアとしての利用が期待される。
ナイジェリア・イボ人移民による擬制的王制の創造に関する研究

本研究では、ナイジェリアの都市部においてイボ人移民が創設した擬制的王制の調査を行った。1980年代から始まる擬制的王制創造の動きを追うとともに、同制度に関する様々な言説を収集した。それによって擬制的王制の創造が、アフリカに広がった「首長位の復活」と呼ばれる現象の一端であることが明らかとなった。さらに、様々な批判のなか同制度が国内外のイボ人移民社会のあいだで拡大していく背景に、移民たちと故郷の関係の変化があることが判った。本研究の目的は、ナイジェリアの都市部でイボ人移民たちが故郷の文化を模倣して創造した擬制的な王制の調査を行い、アフリカ社会において王の地位が持つ今日的な意味を考察することにある。当初の予定では、ケーススタディを行う調査対象都市としてナイジェリア国内を設定し、今後の研究計画のための予備的調査を行う予定であった。しかしその後の情報収集の過程で、擬制的王制の創造現象がナイジェリア国内のイボ人移民社会のみならず、世界各地のイボ人移民社会にまで拡大していることが明らかとなった。そのため調査対象をイボランド出身の国際移民社会にまで拡大し、その予備的調査として日本(首都圏)のイボ人移民社会を対象とした調査を行った。これまでの聞き取り調査によって、擬制的王制の創造現象は中国や韓国、日本など東アジアのイボ人移民社会でも見られることが判明した。現在、日本にはおよそ1万人のアフリカ系外国人が住んでいるが、彼らの出身国をみるとナイジェリア出身者がもっとも多い。そして在日ナイジェリア人の多数派を形成しているのがイボ人たちである。首都圏だけでもイボ人たちが設立した同郷団体が多数有り、同郷者間の相互援助を行ったり、毎年祭りを開催したりと、精力的に活動している。平成18年にはそれら同郷団体の一つが開催した祭りの席で、移民の一人がエゼ・イボ(イボ人の王)に名乗りを上げ、擬制的王制選出をめぐる議論が今まさに進んでいるところである。しかし日本在住のイボ人移民たちの間でもエゼ・イボ制度に関する意見は分かれており、今後の展開が注目される。19年度以降の研究では、引き続き日本のイボ人移民社会における擬制的王制創造の動きを追うとともに、すでに擬制的王制が生まれて10年以上が経過しているナイジェリアのラゴスにおいてフィールド調査を行う予定である。本研究の目的は、ナイジェリアの都市部でイボ人移民たちが故郷の文化を模倣して創造した擬制的な王制/首長制の調査を行い、アフリカ諸社会において王位・首長位が持つ今日的な意味を考察することにある。平成20年度は、研究実地計画にのっとり、日本及びナイジェリア(3週間)におけるフィールド調査を行った。日本におけるフィールド調査では、滞日イボ人たちが組織している同郷団体の調査を通して、日本における擬制的王制創造の過程を調査した。しかし、日本のイボ人移民社会におけるエゼ・イボ選出の議論はほとんど進展がないことが判明し、引き続き今後の展開を見守る必要がある。ナイジェリアにおけるフィールド調査では、旧首都ラゴスを調査対象地とし、同地における擬制的王制についてデータを収集した。ラゴスの擬制的王制(エゼ・イボ制度)の現状について聞き取り調査や参与観察を行うとともに、ホストの立場にある民族や州政府・地方政府、イボ人を対象とした同郷団体からの承認状況について関係者を対象としてインタビューを行った。その結果、エゼ・イボが自らの正統性の拠り所として政府やホスト社会、同郷団体の承認を強調する一方で、それら組織とエゼ・イボとの結びつきはフォーマルな関係ではなく、インフォーマルな個人的関係に過ぎない実態が明らかとなった。このことは、今日のアフリカ国家のなかで非集権制社会の指導者たちが自らの存在をいかにして権威づけているかを分析するうえで重要であり、国家に包摂された現在の政治社会的文脈において非集権制社会の伝統的な政治構造の持続と変容に関する貴重なデータとなると考える。本研究の目的は、ナイジェリアの都市部でイボ人移民たちが故郷の文化を模して創造した擬制的な王制/首長制の調査を行い、アフリカ諸社会において王位・首長位が持つ今日的な意味を考察することにある。平成20年度は、在日イボ人を対象とした補足的な聞き取り調査を行うとともに、これまで得たデータの分析を行った。その結果をもとに、いくつかの研究成果の発表・公開を行った。データの分析の結果、擬制的王制創造の背景に、イボ人移民たちの心的変化があることが明らかとなった。擬制的王制を指示する移民たちは、王を故郷の民族文化を象徴する存在と見なしている。しかしその一方で、擬制的王制に対する故郷の人々の反応は非常に否定的である。擬制的王の地位に就いた者は、対象となる都市に居住するイボ人移民たちを代表する「王」であると主張する。しかし、故郷に戻れば、彼らは出身共同体の王に従属する立場である。

そのため、擬制的王制の創造は、移住先の都市と故郷の間に権威関係のねじれを生み出しているのである。これまで、故郷を離れ都市部で暮らすイボ人移民たちについては、彼らの多くが移住先の都市において「一時逗留者」の立場にとどまり、都市と故郷を行き来する二重生活を送り続けることが指摘されてきた。しかし、移住生活の不安定化や長期化と共に、自らを「定住者」として位置づけるようになった。多民族が共生する都市において、自らを一時逗留者ではなく定住者と定めた移民たちにとって重要なのは、一つの民族内ではなく、民族の垣根を越えて認知された象徴財である。ナイジェリアのサブカルチャーとして民族を越えて認知された王位や首長位こそ、定住者となった移民たちが都市において自らを権威づけるために必要な象徴材なのである。