hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
励起芳香族性の解明を目指した歪み4π電子系分子の合成と開殻分子への展開

高歪み炭素シグマ結合からなる正四面体分子のテトラヘドランおよび,その原子価異性体であるシクロブタジエンを研究対象とし,高歪み反芳香族分子における光や熱等の外部刺激によって誘起される分子変換のしくみに関して実験的および理論的研究を行なっている。ケイ素などの高周期典型元素からなる置換基のもつ優れた速度論的安定化効果を活用し、いわゆる「反応活性種」から「単離可能な分子」へと導き、安定になったからこそ可能になる化学へと展開させる。典型元素の特性が特異な分子構造と電子構造にどのような影響を及ぼすかを明らかにする。高歪みシグマ電子系とパイ電子共役系とを融合させ、反芳香族分子を作り出す方法を確立し、「高歪みシグマ結合」「励起芳香族性」「non-ケクレジラジカル構造」をキーワードに研究を展開中である。シクロブタジエンの反芳香族性の回避をドライビングフォースとした開殻系分子へと展開していくことで、π共役拡張に関する新たな知見を得ることを目指す。ここまでの研究において,テトラヘドランの光反応によるシクロブタジエンの定量的な合成法を確立した。この反応では光励起による電子移動過程を含むことが実験的な事実より導かれ、様々なシクロブタジエン誘導体の優れた合成方法になる。得られるシクロブタジエンは高反応性π電子系分子であり、ケイ素置換基によって速度論的に安定化されているために、不活性ガス雰囲気下で単離することができる。フェニレン架橋体は「non-ケクレジラジカル構造」となることが理論計算から予想され、温度可変ESR測定を行い、基底多重度や一重項ー三重項エネルギー差に及ぼす分子構造との関連について調査研究を行なっている。2018年1月より所属研究機関を変更した。本研究課題は2018年4月から開始したので,3ヶ月間の準備期間はあったものの,実験設備等の環境の調整に時間を要した。これまでに確立している合成法を改めて新しい環境において見直し,条件を最適化し前駆体の合成に関して一定の進展が見られたものの,当初予定していたよりはやや遅れたと言わざるを得ない。2018年度は新たな高歪み結合からなる分子をターゲットにして分子設計し、合成に取り組んだ。また合成した前駆体の光による物質変換および高歪み電子系の物性解明を目指して、現在までに以下の実験を中心に成果を得ている。(1) π共役系へと導入したテトラヘドランからシクロブタジエンへの光誘起原子価異性化。(2)置換シクロブタジエンの合成、分子構造および電子状態の理論的かつ実験的な研究。置換シクロブタジエンの電子状態について,イスラエル工科大学のApeloig教授との共同研究を行い,励起三重項種のシクロブタジエン観測に初めて成功した。原子価異性体となるテトラへドランの系では,系統的な置換基効果の検証を行うため,種々のパイ共役系拡張した前駆体の合成に注力した。今後はより詳細な電子物性を明らかにするために光異性化および熱異性化を検討する必要がある。ヘテロ原子(リンやホウ素置換基)を導入したテトラへドラン誘導体の合成においても進展があり、高歪みシグマ結合に及ぼすヘテロ原子の影響に関しての知見も得られている。光エネルギーを使って、効率よく反芳香族分子を構築する反応についてさらに研究を先鋭化していく予定である。すでにいくつかの新規誘導体を合成しており,現在は当初の目的である「テトラへドランの光異性化によるシクロブタジエンの合成」に取り組んでいる。単離には至っていないものの,各種分光手法による観測および捕捉実験により,当該目的化合物の生成を示す実験的証拠が得られている。これからは単離構造解析に向けて条件検討を進め,高歪みシグマ結合と反芳香族性および励起芳香族性の関連に関して,実験的に明らかにしていく。歪んだσ結合と隣接するπ系との軌道相互作用が、テトラへドランの性質へ与える影響や、シクロブタジエンへの原子価異性化に及ぼす置換基効果を明らかにする。ケイ素置換基を用いると活性化障壁は大きく上昇し、300 °Cまで安定であるが、アリール基の導入によって熱異性化反応は加速されるのか、また異性化のメカニズムは理論化学の予想と一致するのかを検討する。励起状態の中間体にはビシクロ-1,3-ビラジカル構造が推定されており、その構造や性質にも興味が持たれるため、計算化学や物理化学の専門家との共同研究を行う。反応解明のキーワードは励起三重項,あるいは励起芳香族性である。そこで,前年度までに合成したシクロブタジエン誘導体について,EPRやSQUIDを用いてスピン多重度の決定を共同研究にして遂行することを計画している。シクロブタジエン骨格を維持したままでの高度に制御された分子変換は困難だと予想されるが,テトラヘドラン前駆体を利用することで様々なシクロブタジエン誘導体を作り出すことができる。

高歪みシグマ電子系とパイ電子共役系とを融合させ、反芳香族分子を作り出す方法を確立し、「高歪みシグマ結合」「励起芳香族性」「non-ケクレジラジカル構造」をキーワードに研究を展開中である。シクロブタジエンの反芳香族性の回避をドライビングフォースとした開殻系分子へと展開していくことで、π共役拡張に関する新たな知見を得ることを目指す。ここまでの研究において,テトラヘドランの光反応によるシクロブタジエンの定量的な合成法を確立した。この反応では光励起による電子移動過程を含むことが実験的な事実より導かれ、様々なシクロブタジエン誘導体の優れた合成方法になる。得られるシクロブタジエンは高反応性π電子系分子であり、ケイ素置換基によって速度論的に安定化されているために、不活性ガス雰囲気下で単離することができる。フェニレン架橋体は「non-ケクレジラジカル構造」となることが理論計算から予想され、温度可変ESR測定を行い、基底多重度や一重項ー三重項エネルギー差に及ぼす分子構造との関連について調査研究を行なっている。2018年1月より所属研究機関を変更した。本研究課題は2018年4月から開始したので,3ヶ月間の準備期間はあったものの,実験設備等の環境の調整に時間を要した。これまでに確立している合成法を改めて新しい環境において見直し,条件を最適化し前駆体の合成に関して一定の進展が見られたものの,当初予定していたよりはやや遅れたと言わざるを得ない。2018年度は新たな高歪み結合からなる分子をターゲットにして分子設計し、合成に取り組んだ。また合成した前駆体の光による物質変換および高歪み電子系の物性解明を目指して、現在までに以下の実験を中心に成果を得ている。(1) π共役系へと導入したテトラヘドランからシクロブタジエンへの光誘起原子価異性化。(2)置換シクロブタジエンの合成、分子構造および電子状態の理論的かつ実験的な研究。置換シクロブタジエンの電子状態について,イスラエル工科大学のApeloig教授との共同研究を行い,励起三重項種のシクロブタジエン観測に初めて成功した。原子価異性体となるテトラへドランの系では,系統的な置換基効果の検証を行うため,種々のパイ共役系拡張した前駆体の合成に注力した。今後はより詳細な電子物性を明らかにするために光異性化および熱異性化を検討する必要がある。ヘテロ原子(リンやホウ素置換基)を導入したテトラへドラン誘導体の合成においても進展があり、高歪みシグマ結合に及ぼすヘテロ原子の影響に関しての知見も得られている。光エネルギーを使って、効率よく反芳香族分子を構築する反応についてさらに研究を先鋭化していく予定である。すでにいくつかの新規誘導体を合成しており,現在は当初の目的である「テトラへドランの光異性化によるシクロブタジエンの合成」に取り組んでいる。単離には至っていないものの,各種分光手法による観測および捕捉実験により,当該目的化合物の生成を示す実験的証拠が得られている。これからは単離構造解析に向けて条件検討を進め,高歪みシグマ結合と反芳香族性および励起芳香族性の関連に関して,実験的に明らかにしていく。歪んだσ結合と隣接するπ系との軌道相互作用が、テトラへドランの性質へ与える影響や、シクロブタジエンへの原子価異性化に及ぼす置換基効果を明らかにする。
野外教育の体験活動によるコミュニケーションスキル獲得と日常生活への汎化の検討

野外体験とコミュニケーションスキルとの行動的関連要因・環境的関連要因の検討、コミュニケーションスキル獲得の三点から研究を進め、組織キャンプ、海洋スポーツ、雪上スポーツの三つを方略としたプログラム開発を行った。人間関係円滑化を意図した野外教育プログラムによる日常生活への汎化の検討と、コミュニケーション促進プログラムの質的研究を進めた。日本教育心理学会第50回総会(2008)と、日本野外教育学会第12回大会(2009)において、自主シンポジウムを開催し、関係者の意見を戴いた。研究の目的は、1)コミュニケーションスキル獲得に向けた野外教育に関する理論構築、2)自然環境居住者のコミュニケーションスキルを評価し、自然環境と子どものコミュニケーションスキルとの相互関係の検証と、獲得への環境的、行動的決定因の特定、3)コミュニケーションスキル獲得を意図した野外教育における体験活動プログラム開発と、ポジティブおよびネガティブの双方の視点からの検証、4)コミュニケーションスキル獲得を意図した体験活動プログラムの実践による、日常生活への汎化効果の検証、の四つである。グループ1(理論構築班)は、野外教育と心理学領域における先行研究のレビューから、仮説モデル作成に向け分類した。心理学領域での代表的なコミュニケーションモデルは、一方向型のシャノンとウェーバーのモデルと、インタラクションを図る双方向型のシュラムの円環型モデルがある。野外教育分野では、感覚情報、感情、思考、望み、行動の人間がアクセス可能な五側面の内的世界を示し、このホイールを回転させることでコミュニケーションが行われるというアウェアネス・ホイール(Miller,1988)が有効と考えられる。グループ2(実証研究班)では、野外体験とコミュニケーションスキルの関連を把握し、行動的環境的要因の同定のため、実証的調査を実施した。「スキー実習が社会的スキルに及ぼす影響」(松本)、「セーリング種目におけるコミュニケーションに関する調査」(平野)、「海洋スポーツにおけるパイロットスタディ」(藤永)、「野外活動の内容、方法とコミュニケーションに関する一考察」(渡壁)の調査研究を行った。評価の方法や尺度の検討、尺度作成の方向性、質的研究の方法と可能性等について、さらに積み上げる必要がある。グループ3(プログラム開発班)は、プログラム開発に向け、プログラム立案の根拠となる内外の資料収集および分類を行うとともに、プログラム開発のための調整を行った。調整の中で、「Outdoor Education Methods and Strategies」(Ken Gilbertsone, et. al.2006)を、プログラム立案のための主要資料とすることとした。本研究の目的は、野外教育に関する理論構築、コミュニケーションスキル獲得への、環境的・行動的決定要因の特定、体験活動プログラムの開発と、獲得効果の検証、日常生活への汎化効果の検証である。平成20年度は以下の成果を得た。1.平成19年度の行った先行研究から得られた資料をまとめ、野外教育の体験活動におけるコミュニケーションスキル獲得および日常生活への汎化に関する作成した仮説モデルを検証し、理論構築を一部行った。2.米国における野外教育プログラムの実態を把握するため、調査員を派遣した。3.野外教育プログラム開発に向け、プログラムの立案の根拠となる内外の資料の収集をさらに行った。5.野外教育におけるコミュニケーションスキル獲得について、幅広く考えるため、「日本教育心理学会」において、「野外教育におけるコミュニケーションスキル獲得への挑戦」というテーマで自主シンポジウムを開催した。6.研究の進捗状況および情報交換のため、全体会議を2回開催した(打合せ会・進捗状況報告会・研究成果報告会)今年度は以下の研究成果を得た。2)野外体験とコミュニケーションスキルとの行動的関連要因の検討、野外体験とコミュニケーションスキルに関する環境的関連要因の検討、コミュニケーションスキル獲得に向けた関連要因の提示の三点から研究を進め、「野外環境における一過性運動が感情に及ぼす影響」、「組織キャンプにおけるコミュニケーションスキルの向上を意図したソーシャルサポート介入研究」等の実証研究を進めた。3)組織キャンプ、海洋スポーツ、雪上スポーツの三つを方略としたプログラム開発を行い、それぞれ検証を行った。「海洋スポーツ・レクリエーションの意義、課題と展望」、「『キッズウインドサーフィン体験』のプログラム検討と評価」、「セーリングスポーツにおけるコミュニケーション行動尺度の作成と検討」、「コミュニケーションスキル獲得に関る遊びと『共同性』の検討」等の実証研究を進めた。4)人間関係円滑化を意図した野外教育プログラムによる日常生活への汎化の検討と、コミュニケーション促進プログラムの質的研究を進めた。「野外教育研究における質的研究法-日常生活への汎化の検証方法検討に向けて-」等の研究をまとめた。1)2)3)4)研究の理解を進めるため、日本野外教育学会第12回大会(2009)において、「野外教育におけるコミュニケーションスキル獲得への挑戦」の自主シンポジウムを開催し、関係者の意見を戴いた。
新しい遺伝性小脳変性症:疾患概念の確立と原因遺伝子の同定

臨床的、病理組織学的にこれまで報告のない小脳変性症の3家系、3剖検例について臨床症状、および病理組織学的所見を検討した結果、それぞれが独自の臨床症状を呈し、中枢神経系の障害部位が明らかに異なり、1C2免疫染色によって陽性となる多数の核内封入体もまた、それぞれ特徴ある分布で存在していることを確認した。そのうち、1家系1剖検例でSCA17のホモ接合体であることが判明した。SCA17ホモ接合体の報告はこれまで全くなく、臨床病理学的所見とあわせて報告した。蛋白からのアプローチとして、自験例と対照例の凍結脳組織から抽出した蛋白をCyDyeで標識後2次元電気泳動を行った。それをTyphoon(Amersham社)でスキャンし、EttanDIGEシステム(Amersham社)を用いて対照に比べて発現に差があるスポットを拾い出した。その結果、2D-DIGEを用いて対照例と比較したときに、自験例で有意に多く発現していると思われるスポットが常に数個存在し、逆に発現が低下するスポットも数個認められることがわかった。一方、1C2を1次抗体にした2Dウェスタンブロッティングを行い発現解析の結果と照らし合わせたところ、1家系において明らかに発現が増大しているスポットの一部が1C2陽性であることをつきとめた。これらスポットのアミノ酸配列をMALDI-TOF MSを用いて決定し、NCBI等のデータベースをサーチし、いくつかのスポットの蛋白を同定した。候補となるもののなかにはポリグルタミン鎖を有する蛋白も含まれていた。当研究所ではすでに、胎児脳cDNAライブラリーより単離された300個以上の新規クローンに基づく、増大CAG繰り返し配列を持つcDNAシークエンスとプライマーセットを開発しており、これを用いた未解明神経変性疾患の大規模スクリーニングシステムが確立している。未知の2家系についてはこれらのヒト脳で発現している増大ポリグルタミン鎖について増大の有無を確認中であるが、現在のところポリグルタミンの異常伸長を認めたものはない。さらに1家系では通常のウエスタンブロッティング法により、1C2により染色、反応される蛋白の存在を確認している。同サンプルの2次元電気泳動とウェスタンブロッティングを行うことで、原因蛋白(ポリグルタミンを有する)と考えられるスポットを同定後、同定したスポットを単離し、MALDI-TOF MS(当研究所備品)を用いてポリグルタミン鎖を持つペプチドの周辺アミノ酸配列を決定する。これからNCBI等のデーターベースをサーチすることにより、ポリグルタミン鎖を持ち周辺にこの部分ペプチド配列を有するタンパク質を決定する予定である。

未知の2家系についてはこれらのヒト脳で発現している増大ポリグルタミン鎖について増大の有無を確認したが、ポリグルタミンの異常伸長を認めたものはない。さらに1家系では通常のウエスタンブロッティング法により、1C2により染色、反応される蛋白の存在を確認していたが、同サンプルの2次元電気泳動と2次元のウェスタンブロッティングを行うことで、原因蛋白(ポリグルタミンを有する)と考えられるスポットを同定するに至った。同定したスポットを単離し、MALDI-TOF MS(当研究所備品)を用いてその蛋白のアミノ酸配列の一部を決定した。
階層構造付き対称性を持つ多変数保型形式の研究

1.モジュラー多項式は楕円曲線の理論や虚数乗法論において、重要な役割を果たす2変数の多項式である。モジュラー多項式は、すべての素数に関してHecke型の積対称性を持つことが古くから知られていた。逆に、モジュラー多項式は、2変数の多項式のうち、すべての素数に対する積対称性によって特徴付けられることを、以前のHeim氏との共同研究において、解析的な手法で示していた。2018年度のHeim氏、Kaiser氏との共同研究において、モジュラー多項式が、2変数の多項式のうち、ひとつの素数に対する積対称性によって特徴付けられることを示した。証明には、モジュラー曲線を、その上の特殊点によって特徴づけるAndreの数論幾何的結果を用いる。この結果は、すでに専門雑誌に掲載済みである。2.「完全再生可能関数」は、ある条件を満たす形式的べき級数としてNortonにより導入されたものであるが、Borcherdsによるモンスター予想の解決において決定的に重要な役割を果たしたように、整数論や有限群論において重要な研究課題となっている。Heim氏との共同研究において、完全再生可能関数を階層付き積対称性を満たす形式的べき級数として特徴づけた。この結果は、専門雑誌に投稿中である。3.untwisted affine Lie algebraの分母公式と呼ばれる関数は、リー環の理論において重要な役割を果たすが、ベクトル系に付随する無限積として表すことができることがBorcherdsによって示されている。twisted affine Lie algebraの分母公式を、ベクトル系の族に付随する無限積の族の一員として表すことができることをHeim氏との共同研究によって示した。4.直交群上の保型形式が階層付き和対称性を満たせば、テータリフトから得られることを菅野孝史氏との共同研究において示した。本研究の最終目標としている直交群上の保型形式の階層付き積対称性への重要なステップである、ヤコビ形式の階層付き積対称性の研究は、twisted affine Lie algebraの分母公式の考察を含め、かなり完成に近づいている。また、直交群上の保型形式の階層付き和対称性とテータリフトの関係についても考察を深めることができた。2019年度は、2018年度に行ったヤコビ形式の階層付き積対称性の研究を踏まえて、直交群上の保型形式の階層付き積対称性について考察を進める予定である。また、直交群上の保型形式の階層付き和対称性とテータリフトの関係についての理論の完成を目指す。B.Heim氏(ドイツ工科大学(オマーン))との共同研究において、次の研究成果を得た。第一に、ベクトル系の族に対し、無限積の族を構成し、それらが合同部分群上のヤコビ形式になることを示した。第二に、合同部分群上のヤコビ形式の族に対し、「階層構造付き乗法対称性」の概念を導入し、上で構成したヤコビ形式の族が対称性を満たすことを示した。第三に、正則ヤコビ形式の族が階層構造付き乗法対称性を満たすならば、それらが第一の研究成果で構成した族と定数倍を除いて一致することを示した。第四に、様々な古典的テータ関数が、上で構成したヤコビ形式の族の一員となることを示した。以上の成果に関する論文を現在作成中である。なお、本科研費のサポートにより、Heim氏を京都産業大学へ招聘し、以上の共同研究を進めた。菅野孝史氏(金沢大学)との共同研究において、次の研究成果を得た。第一に、正則ヤコビ形式の族に対し、斎藤-黒川リフティングの一般化として、合同部分群上の2次ジーゲル正則保型形式を構成した。第二に、合同部分群上の2次ジーゲル保型形式の族に対し、「階層構造付き加法対称性」の概念を導入し、上で構成した族が対称性を満たすことを示した。第三に、合同部分群上の2次ジーゲル正則保型形式の族が、階層構造付き加法対称性を満たすならば、第一の研究成果で構成した族と一致することを示した。独立にHeim氏も、一般化された斎藤-黒川リフティングの対称性を研究しており、本研究成果との関係を現在研究中である。研究プロジェクトの目標である、「直交群O(2,n+2)上の保型形式の階層構造付き対称性」の研究は、順調に進行している。平成29年度は、ヤコビ形式の階層構造付き乗法対称性については、ほぼ完成した。また、2次ジーゲル形式の階層構造付き加法対称性についても、満足すべき研究成果が得られた。一方で、最近新しい研究テーマで共同研究が始まり(次項で詳述)、研究時間の資源をかなりそそいだため、研究目標の一つである2次四元数ユニタリ群上の保型形式については、研究が進んでいない。

2.「完全再生可能関数」は、ある条件を満たす形式的べき級数としてNortonにより導入されたものであるが、Borcherdsによるモンスター予想の解決において決定的に重要な役割を果たしたように、整数論や有限群論において重要な研究課題となっている。Heim氏との共同研究において、完全再生可能関数を階層付き積対称性を満たす形式的べき級数として特徴づけた。この結果は、専門雑誌に投稿中である。3.untwisted affine Lie algebraの分母公式と呼ばれる関数は、リー環の理論において重要な役割を果たすが、ベクトル系に付随する無限積として表すことができることがBorcherdsによって示されている。twisted affine Lie algebraの分母公式を、ベクトル系の族に付随する無限積の族の一員として表すことができることをHeim氏との共同研究によって示した。4.直交群上の保型形式が階層付き和対称性を満たせば、テータリフトから得られることを菅野孝史氏との共同研究において示した。本研究の最終目標としている直交群上の保型形式の階層付き積対称性への重要なステップである、ヤコビ形式の階層付き積対称性の研究は、twisted affine Lie algebraの分母公式の考察を含め、かなり完成に近づいている。また、直交群上の保型形式の階層付き和対称性とテータリフトの関係についても考察を深めることができた。最近、Heim氏、Kaiser氏(マックス・プランク研究所)と、本研究のテーマである保型形式の対称性と数論幾何におけるAndre-Oort予想との関係について、共同研究を開始した。このテーマは、本研究の申請時には想定していなかったが、Kaiser氏の共同研究参加により進展したものである。現在の目標は、整数論において極めて重要な役割を果たすモジュラー曲線をある対称性によって特徴付けることにある。平成30年度には、本科研費申請時の研究テーマである保型形式の対称性に加えて、Andre-Oort予想との関係についても研究を進める計画である。全体のエファットのバランスおよびAndre-Oort予想との関係の重要性を考慮して、平成30年度は、2次四元数ユニタリ群上の保型形式については研究を一時休止し、保型形式の対称性およびAndre-Oort予想との関係に集中する計画である。2019年度は、2018年度に行ったヤコビ形式の階層付き積対称性の研究を踏まえて、直交群上の保型形式の階層付き積対称性について考察を進める予定である。また、直交群上の保型形式の階層付き和対称性とテータリフトの関係についての理論の完成を目指す。
日本とフィリピンの看護師および看護学生のアイデンティティに関する研究

日本とフィリピンの間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、フィリピン人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が十分考えられる。そこで、日本人とフィリピン人看護師および看護学生の職業的アイデンティティの確立過程に差異があるかを比較した。その結果、日本人看護師および看護学生の職業的アイデンティティは、フィリピン人看護師および看護学生よりも有意に低かった。日本とフィリピンの二国間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、フィリピン人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が十分考えられる。そこで、本研究は、フィリピン人看護師および看護学生の職業的アイデンティティの実態を明らかにする。また、日本人とフィリピン人看護師および看護学生の職業的アイデンティティの確立過程に差異があるかを検討する。本研究は、日本とフィリピンの二国間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、フィリピン人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が十分考えられる背景から、日本とフィリピン人看護師の職業的アイデンティティの実態を明らかにし国際比較する目的で調査を実施した。平成20年度は、予備調査として国内の大学とフィリピンでパイロット・スタディを実施した。フィリピンにおける予備調査の結果より、職業的アイデンティティは、海外就労への関心度と看護学生の実習の達成感と正の相関があった。また、学年別では、実習の達成感と職業的アイデンティティは3年次よりも4年次で高かった。以上より、看護学生の職業的アイデンティティ、実習達成感を高める学年別教育アプローチなど支援方法の確立が重要であることが示唆された。なお、予備調査の結果は、平成20年10月に第49回日本熱帯医学大会・第23回日本国際保健医療学会学術集会合同大会で発表済みである。その予備調査の結果を基に、日本とフィリピンで本調査を実施した。今後、その本調査の結果を分析し、1)日本人看護学生とフィリピン人看護学生の職業的アイデンティティの確立過程に差異があるかを考察する。2)日本人とフィリピン人看護学生の職業的アイデンティティを縦断的に調査し、アイデンティティの発達、確立過程に違いがあるのかを明らかにする。3)日本とフィリピンの看護教育プログラムを比較する。今後の研究継続は、職業的アイデンティティ確立のための看護教育方法、教育プログラムについて考察するために、重要であると考える。本研究は、日本とフィリピンの二国間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、フィリピン人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性があることから、日本とフィリピン人看護師および看護学生の職業的アイデンティティを明らかにし国際比較する目的で実施した。平成21年度は、前年度の予備調査を踏まえ本調査を実施した。日比比較では、職業的アイデンティティの確立過程に差異があった。職業的アイデンティティの総計は、日本の看護学生は1年次、フィリピン人看護学生は2年次が最も高く、2国共4年次が最も低かった。また、学年、入学目的で有意差があった。アイデンティティスケール20項目のうち、日本人看護学生がフィリピン人看護学生より有意に高かった項目は2項目、フィリピン人看護学生が日本人看護学生より有意に高かった項目は15項目、2国間に有意差が無かった項目は3項目であった。また、職業的アイデンティティは、国別、学年の他、海外就労への関心度、実習達成感と関連があった。なお、研究結果は、日本国際保健医療学会、日本看護教育学会、日本看護研究学会、日本看護科学学会等の学術集会で発表済みである。今後、1)日本人とフィリピン人看護学生の職業的アイデンティティを縦断的に調査し、アイデンティティの発達、確立過程に違いがあるのかを明らかにする。2)日本とフィリピンの看護学生と看護師の確立過程を比較する3)日本とフィリピンの看護教育プログラムを比較する。今後の研究継続は、職業的アイデンティティ確立のための看護教育方法、教育プログラムについて考察するため重要であると考える。平成22度は、継続調査を実施した。

今後、1)日本人とフィリピン人看護学生の職業的アイデンティティを縦断的に調査し、アイデンティティの発達、確立過程に違いがあるのかを明らかにする。2)日本とフィリピンの看護学生と看護師の確立過程を比較する3)日本とフィリピンの看護教育プログラムを比較する。また、調査済みの看護師の結果を発表予定である。今後の研究継続は、日比間の職業的アイデンティティ確立の差異を検証するため看護教育方法、教育プログラムについて考察する必要性から重要であると考える。本研究は、日本とフィリピンの二国間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、フィリピン人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性があることから、日本とフィリピン人看護師および看護学生の職業的アイデンティティを明らかにし国際比較する目的で実施した。その結果、日比比較では、職業的アイデンティティの確立過程に差異があった。看護学生の職業的アイデンティティの総計は、日本人看護学生は1年次、フィリピン人看護学生は2年次が最も高く、2国共4年次が最も低かった。また、学年、入学目的で有意差があった。職業的アイデンティティ項目のうち、日本人看護学生がフィリピン人看護学生より有意に高かった項目は2項目、フィリピン人看護学生が日本人看護学生より有意に高かった項目は15項目、2国間に有意差が無かった項目は3項目であった。また、職業的アイデンティティは、国別、学年の他、海外就労への関心度、実習達成感と関連があった。また、看護師の職業的アイデンティティの総計は、フィリピン人看護師が日本人看護師より有意に高かった。職業的アイデンティティ項目のうち、日本人看護師がフィリピン人看護師より有意に高かった項目は3項目、フィリピン人看護師が日本人看護師より有意に高かった項目は15項目であった。2国間に有意差が無かった項目は2項目であった。今後、調査継続により以下のことを明らかにする。(1)日本人とフィリピン人看護学生の職業的アイデンティティを縦断的に調査し、アイデンティティの発達、確立過程に違いがあるのかを明らかにする。(2)日本とフィリピンの看護学生と看護師の確立過程を比較する。(3)日本とフィリピンの看護教育プログラムを比較する。今後の調査継続は、日比間の職業的アイデンティティ確立の差異を検証するため看護教育方法、教育プログラムについて考察する必要性から重要であると考える。
既設土構造物の高耐震補強と高耐震環境適合土構造物建設への補強工法の高度化利用

持続載荷及び繰返し載荷を受けるジオテキスタイルの変形強度特性を、系統的なジオテキスタルの引張り試験を行うことによって研究した。その結果、数週間以上に亘る荷重保持実験と多数回の繰返し載荷実験の結果を予測できる数学モデルを完成した。また、補強土の重要な構成材料である盛土材料の持続・繰返し載荷に対する残留変形特性を、各種の盛土材の持続・繰返し載荷三軸試験を系統的に行うことによって研究した。その結果を解析することによりその法則性を明らかにして、補強土盛土構造物の残留変形特性の数値解析の基礎データを得ることができた。更に、ジオテキスタイル補強盛土構造物の変形特性に関する模型実験を継続して、その数値解析法の開発を行った。特に、ジオテキスタイルで補強された盛土と擁壁を帯基礎によって載荷する小型模型実験を継続して行った。長期に亘る荷重保持試験と繰返し載荷実験を行い、ジオテキスタル補強材のクリープ破断の可能性、プレロードとプレストレスの効果を定量的に検討し、補強土の変形特性をFEMで予測する方法を開発した。最後に、破砕コンクリートを補強土構造物の盛土材料としての利用可能性を、供試体の締固め密度と拘束圧を系統的に変化させた圧密排水三軸圧縮試験を行うことにより検討した。特に、実際の粒度の材料を用いた直径30cm、高さ60cmの大型供試体を用いた三軸圧縮試験を実施した。その結果、良く締固めた場合は、最良質の盛土材とされている粒度調整砕石と同等の変形強度特性を発揮すること、その特性は高い拘束圧でも発揮されることが判明した。また、コンクリート廃材をセメント混合により改良してその物性を三軸圧縮試験により検討した。その結果、粒度調整砕石をセメント混合した場合とほぼ同等の変形強度特性を発揮できることが判明した。本研究の目的の目的は、土構造物の利点(経済性・環境適合性)を活かしながら、「自重・交通荷重による残留変形が大きい、耐震性が低い、斜面掘削工事では土工量の大きい場合には環境破壊につながる等」の欠点を克服して、既設土構造物を補強する工法、および重要永久構造物としての高耐震かつ環境に適合した新設土構造物(斜面掘削を含む)の建設設計法の開発を行うことある。「盛土・地山内部の最大引張りひずみの発生方向に引張り補強材を配置して安定化を図る補強土工法」を活用して、土木・建築構造物の新しい構造形式を開発するとともに高度な数値解析法を含む設計法を開発するための研究を行った。本年度は、以下のような研究を行った。ジオテキスタイルで補強した礫と砂質土の独立構造物の模型(高さ55cm、断面積50cmx50cm)および背後に土圧を受ける橋台の模型(高さ55cm、奥行き50cm、長さ200cm)を作成して、長期一定鉛直荷重によるクリープ載荷試験と長期繰返し鉛直載荷試験を行い、構造物模型の変形を精密に計測して、様々なクリープ変形と繰返し載荷による残留変形の関連を検討した。繰返し載荷による変形には含まれる粘性による変形は無視できないこと、繰返し載荷による変形は応力軸を変更したクリープ変形として扱えることが判明した。上記模型を用いて振動台実験を行い、地震時の変形性と安全性を検討した。その結果、レベルII地震動に耐えることのできる土構造物を、申請者らが創案した「補強領域にタイロッドでプレロードを与え、プレストレス状態で供用する工法」で対処できること、この方法により補強土構造物の鉛直剛性は飛躍的に向上するが、さらにタイロッドの締結部にラチェット構造を併用すると非常に高い耐震性を示すことが判明した。更に。

この工法によりジオテキスタイル補強土構造物を非常に高い靭性と減衰性を活かした橋台等永久構造物や免震構造体としての建設できる見通しを得た。礫と砂質土およびジオテキスタイルの繰返し三軸圧縮試験を系統的に行い、繰返し載荷による即時変形特性と残留変形特性を検討した、その際、実際のジオテキスタイル補強土構造物内部での応力経路を出来るだけ忠実に再現する一方、軸ひずみと側方ひずみを局所的に正確に測定した。また、クリープ変形試験を行い、繰返し載荷による残留変形との関連性を検討した。また、クリープ特性や載荷速度依存性を系統的に調べ、モデル化の方向を検討した。その結果、繰返し載荷時の変形には大きな粘性による変形が含まれることが再確認できた。また、これらの実験結果を「観測される応力」=「非粘性応力σ^f」+「粘性応力σ^v」、及び「観測されるひずみ速度」=「弾性ひずみ速度ε^e」+「非可逆ひずみ増分ε^<ir>」と仮定する非線形三要素モデルによってシミュレーションできることが分かった。(1)ジオテキスタイル補強土構造物の常時の性能として、上部構造物の荷重と自重による定荷重、および交通荷重などによる繰返し荷重に対する変形性が重要である。このような変形を予測するためには、盛土材の定荷重、繰返し荷重に対する変形特性を知る必要がある。これらの性質について、補強土橋脚の小型模型への載荷試験、盛土材の三軸圧縮試験、無補強及び補強水平地盤上の帯基礎載荷および実現場の補強土構造物の長期計測・載荷試験の結果から、考察を行った。その結果、次のことが分かった。・高い一定の圧縮荷重をかけ続けること、荷重を繰り返し変化させることは、ともに圧縮変形を促進する。・ただし、繰り返し載荷を同時にかけた場合、応力が繰返し変化することによるひずみの進行のほかに、荷重が時間とともに変化することによるクリープ変形量への影響も現れる。繰返し載荷が小さい場合は、この影響が相対的に大きくなる。従って、同じ荷重レベル、振幅での繰り返し載荷では、載荷速度が速いほうが変形が小さい。・これらの現象は、砂や礫などの盛土材だけではなく、高分子材料からなるジオテキスタイル補強材でも見られた。特に、通常の繰返し荷重振幅では、繰返し載荷中に生じる残留ひずみは殆ど粘性によるものであることが分かった。(2)盛土材料の粘性の非線形三要素モデル化を高度化し、それを非線形有限要素法コードに組み込んだ。この方法により、平面ひずみ圧縮試験や模型支持力実験で観察される粘性による時間効果をシミュレーションできるこが分かった。(3)重量構造物の免震基礎を想定したPLPS補強盛土の模型振動台実験を行った。その結果、共振する可能性が全くないと仮定して、免震性能だけを考慮して設計するとプレストレスとラチェット装置は効果がなく、いわば柔らかく支持することが望ましいということがわかった。一方、実際には海洋型大地震などの長周期地震動が発生し、盛土が共振する虞がある。そこで、上記の模型振動台実験においてPLPS補強盛土を共振させ、その時の挙動を考察することにより、PLPS補強盛土の構造物としての究極的な安全性を検討した。その結果、PLPS補強盛土を、重量構造物の免震基礎として有効に機能し、かつ、共振を含めて多様な載荷条件に対する安定であるように設計する際には、プレストレスを載荷した上で、ラチェット装置を設置することが重要である。
生体大脳皮質ニューロピルからのシナプスとグリアのカルシウム信号抽出と解析

G-CaMP7を神経細胞とアストロサイトに発現するマウス(G7NG817)および、G7NG817マウスとアルツハイマー病モデルマウスを掛け合わせたマウスの大脳皮質視覚野のニューロピルより二光子イメージングを行なった。ニューロピルのデータは負値行列因子分解を利用したアルゴリズムにより解析され、カルシウム活動がある領域を自動的に抽出した。抽出された領域のカルシウム信号を調べると、短い時定数のカルシウム動態が含まれるパターンと、長い時定数のカルシウム動態が含まれるパターンがあり、それぞれシナプスとアストロサイトの微小突起からのシグナルであることが示唆された。G-CaMP7(カルシウムセンサー)を神経細胞とアストロサイトに発現するG7NG817マウス(Monai et al. Nature Communications, 2016)の頭蓋骨に開窓手術を施し、大脳皮質一次視覚野の位置に慢性イメージング用のウィンドウを設置した。マウスは、二光子顕微鏡下で安静状態で固定できるように訓練された。その結果、皮質2・3層のニューロピルを含む神経回路網から無麻酔で視覚刺激提示時にカルシウムイメージングを行うことに成功した。複数の動物より、ブレ補正の一次画像処理を行った。ニューロピル解析の計算機環境として、リナックス計算機サーバーにPnevmatikakisが提案した負値行列因子分解(Non-negative Matrix Factorization = NMF)を利用した解析プログラムのソースコードを導入した。取得した画像データを一括ではメモリ不足となり処理できないため、各動物の画像データから、一部領域を抽出した。また、NMF解析プログラムを改良し、ニューロピルデータから信号成分を抽出できるようにした。その結果、時定数が短い神経細胞様のシグナルと時定数が長いアストロサイト様の信号成分が抽出できることがわかった。そこで、複数の動物でデータ解析をバッチ処理できるように計算環境を整備したところ、一部の動物でS/N比が充分でないことが判明し、新たな画像データの取得が必要となった。また、現在では計算速度が遅いため、アルゴリズムの最適化(あるいは、別のアルゴリズムの適用)が望まれる。自動信号抽出には高いS/N比が必要なことが解り、新たな画像データを取得する必要が生じている。現在、イメージング実験を実行中である。また、最初に行った皮質2・3層よりも皮質1層のほうがより鮮明な画像が取得できるため、皮質1層よりデータを取得しつつある。G-CaMP7を神経細胞とアストロサイトに発現するマウス(G7NG817、理研BRC RBRC09650)および、G7NG817マウスとアルツハイマー病モデルマウス(NL-G-F)を掛け合わせたマウスの大脳皮質・視覚野のニューロピルより二光子イメージングを行なった。昨年度の結果を踏まえて、シグナル・ノイズ比の高い皮質1層のデータを覚醒下のマウスより収集した。ブレ補正の一次画像処理を行った後、ニューロピル解析の計算機環境として、リナックス計算機サーバーに負値行列因子分解(Non-negative Matrix Factorization = NMF)を利用した解析プログラムを活用した。昨年度と同様に、各動物の画像データから一部領域を抽出し、NMF解析を行った。その際、領域範囲などの調節により、ニューロピルデータから信号成分を抽出できるようにした。その結果、時定数の短いシナプス様シグナルや、時定数の長いアストロサイト様シグナルが自動的に抽出できた。(しかし、検出しきれていないシグナルも多いこと確認された。)バッチ処理の後、動物群間のシグナルの比較をするために、抽出された抽出された個々の領域のシグナル間の相関マトリックスを計算した。しかし、個体間のバラツキとノイズが多く、信頼性のある信号を抽出するには至らなかった。また、イメージング深度により球面収差補正管を適宜に利用すれば空間解像度があがり効率的なイメージングができることが確認された。現在は、アデノ随伴型組替ウィルスを用いて、赤色蛍光カルシウムセンサーと緑色カルシウムセンサーを神経細胞とグリア細胞(アストロサイト)にそれぞれ発現させ、シグナル抽出の向上を試みている。昨年度に引き続き、NMFアルゴリズムを利用してニューロピルからのデータ抽出を行う。新たなS/N比の高いデータを取得した後に、データ解析を行い、健常マウスと病態モデルマウスでのニューロピルからの信号を比較する。また、計算機環境を効率的でかつ商用ソフトウェアに依存しない環境に転換できるかも検討する。神経科学新たなデータの取得のために、追加実験が必要となり、データ解析用の予算執行が遅延した。昨年度に繰り越した金額は、データ解析に必要な経費(例、バックアップ用メディア)に使い、当初の計画通りに予算を執行する。また、成果の一部を発表するために国際学会等に参加する。
新規溶融塩電解用セラミックス不溶性陽極の開発

不溶性酸素発生電極としてスピネル構造を有する金属酸化物ヘルシナイト(FeAl2O4)に着目し、溶融塩中での導電性および耐久性の向上を目的として、Feイオンを化学量論値から若干増やした固溶体酸化物Fe1+δAl2O4セラミックスを合成した。δを変化させると電気抵抗率は1.46 x10∧4 (δ=0)から4.46 x10∧0 Ωm (δ=0.45)まで低下した。Fe1+δAl2O4を陽極として、溶融フッ化物中での電解試験を行い、特性を検討した結果、Fe1.25Al2O4電極が非消耗性陽極材料としての利用可能性が示唆され、酸化物電極の有用性が確認された。単相のスピネル型構造のFeAl2O4とMnを添加した(Fe1-xMnx)Al2O4 (0<x<1.0)固溶体粉体を,α-Fe2O3 (粒子径0.1 um φ), γ-Al2O3 (約10 nm φ)およびMnO (約0.15 um φ)の活性な微粒子を用いて,1.0%H2-bal.N2のガス中900°Cで6 hの固相反応により調製した.XRDによる粉体のキャラクタリゼーションの後,粉体はAr雰囲気下1050°C,10 min, 50 MPaの条件でパルス通電加圧焼結(PECPS)により緻密化した.このようにして作製された相対密度97%以上のスピネル単相の緻密なセラミックスは,XRD,SEMおよびSQUID磁力計により評価した.これらのセラミックスは,x=1.0のMnAl2O4(常磁性)以外,反強磁性であり,x:0.40.6組成のMnを添加固溶したセラミックスが比較的高い磁化率を示した.これらの内容を粉体粉末冶金協会平成25年秋季大会にて講演発表し,更に論文投稿して採択された.このFeAl2O4セラミックスについて,溶融塩電解の電極として使用するため,高密度大型セラミックスの作製を検討し,常圧焼結体をAr雰囲気200 MPa,1200°Cにて2 h熱間静水圧プレス(HIP)して相対密度9798%の高密度セラミックスを作製した.一方,化学量論組成から少し組成をずらしたFe1+δAl2O4の合成条件の確立、合成した電極の電気伝導度の測定、また、酸化物としてSiO2を添加した系で合成した電極を使用した電解実験を行い、Fe1+δAl2O4電極のフッ化物系に対する不溶性陽極としての利用可能性を検討した。単相のスピネル型構造の鉱物ヘルシナイトFeAl2O4と、これにMnを添加した(Fe1-xMnx)Al2O4 (0<x<1.0)固溶体粉体を、α-Fe2O3(粒子径Ps: 0.1 μmφ)、γ-Al2O3(Ps:0.01 μmφ)およびMnO(Ps: 0.15 μmφ)の活性微粒子を用いて、1.0%H2-bal. N2のガス中900°Cで6hの固相反応により調製した。XRD(X線回折)により粉体のキャラクタリゼーションの後、粉体はAr雰囲気下1050°C、10 min、50 MPaの条件でパルス通電加圧焼結(PECPS)により緻密化した。このようにして作製された相対密度97%以上のスピネル単相の高密度セラミックスは、XRD、SEMおよびSQUID磁力計により評価された。これらのセラミックスはx=1.0のMnAl2O4(常磁性)以外、反強磁性であり、x:0.40.6組成のMnを添加固溶したセラミックスが比較的高い磁化率を示した。これらの内容を粉体粉末冶金協会平成25年秋季大会に講演発表し、次いで論文投稿して採択された。更に、このMnを添加しないFeAl2O4セラミックスについて、溶融塩電解の電極として使用するため、高密度大型セラミックスの作製を検討し、常圧下で焼結した(常圧焼結体)をAr雰囲気下、200 MPa、1200°Cにて2h熱間静水圧プレス(HIP)処理して相対密度9798%の高密度セラミックス電極を作製した。一方、セラミックスの電気伝導性を向上させるために化学量論組成から少しFe成分を増やしたFe1+δAl2O4セラミックスの合成条件の確立、合成した電極の電気伝導度の測定、また酸化物としてSiO2を添加した系で合成した電極を使用した電解実験を行い、Fe1+δAl2O4セラミックス電極のフッ化物系に対する不溶性陽極としての利用可能性を検討した。現在まで溶融塩電解の分野では不溶性酸素発生電極は実用化に至っていない。そこで本申請者等は、高温における不溶性酸素発生電極としてスピネル構造を有する金属酸化物ヘルシナイト(FeAl2O4)に着目し、溶融塩中での導電性および耐久性の向上を目的として、FeAl2O4のFeイオンを化学量論値の1から若干増やした固溶体酸化物Fe1+δAl2O4セラミックスを合成した。

出発原料の微粒子粉体のα-Fe2O3とγ-Al2O3をFe1+δAl2O4組成となるように秤量後湿式混合し、得られた圧粉体をN2-H2の混合ガス雰囲気下900°Cで6 h熱処理して単相のFe1+δAl2O4粉体を調製した。得られた仮焼粉体を再度、金型成形、冷間静水圧プレス(245MPa/1min)して圧粉体とし、1350°C-6 h、N2-H2の混合ガス雰囲気下で焼結して単一相のセラミックスを作製した。さらに高密度化するために、熱間静水圧プレス(HIP: 1200°C/196MPa/ 2h/Ar)処理を行った。δを変化させるとセラミックスの電気抵抗率は1.46 x104 (δ=0)から4.46 x100 Ωm (δ=0.45)まで低下した。そこで得られたFe1+δAl2O4セラミックスを陽極として、溶融フッ化物中での電解試験を行い、酸素発生電極としての特性を検討した。Fe1。25Al2O4電極では、ガス分析により電極上での酸素発生を確認、電解後、FeAl2O4の構造を維持していることから、電極の化学的安定性が確認された。一方、Fe1。40Al2O4電極では、電解後の重量変化が微小であるため、溶融塩に対する消耗耐性を確認できたが、電解後電極表面構造の変化が認められた。よって、Fe1。25Al2O4電極が非消耗性陽極材料としての利用可能性が示唆され、酸化物電極の有用性が確認された。不溶性酸素発生電極としてスピネル構造を有する金属酸化物ヘルシナイト(FeAl2O4)に着目し、溶融塩中での導電性および耐久性の向上を目的として、Feイオンを化学量論値から若干増やした固溶体酸化物Fe1+δAl2O4セラミックスを合成した。δを変化させると電気抵抗率は1.46 x10∧4 (δ=0)から4.46 x10∧0 Ωm (δ=0.45)まで低下した。Fe1+δAl2O4を陽極として、溶融フッ化物中での電解試験を行い、特性を検討した結果、Fe1.25Al2O4電極が非消耗性陽極材料としての利用可能性が示唆され、酸化物電極の有用性が確認された。当初予定したヘルシナイトFeAl2O4と、セラミックスの電気伝導性を向上させるために化学量論組成から少しFe成分を増やしたFe1+δAl2O4セラミックスの合成条件を確立し、大型電極セラミックスの作製迄こぎ着け、更に、溶融塩電解まで着手したことにより、研究計画以上に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。工学(応用化学)本研究は,当初予定した目的を達成するために,1.電極形状に関する検討平成26年度までの検討で最適とされるヘルシナイトについて、電解に適した寸法および形状の選定を行うために種々の形状の電極の作製を行い、得られた電極について酸素発生試験を行うことで、酸素発生に適した電極形状を決定する。2.本検討で作製した電極を使用した電解プロセスの提案および原理実証まず、電解プロセスのフィージビリティーについて検討可能な熱力学パラメータの集積(例えば、溶融塩中での各種酸化物の標準化学ポテンシャル、活量等)を行う。具体的には、本実験で得られた不溶性陽極を用いて、溶融塩中における酸素電極反応(O2/O2-)に関する標準電極電位および各種酸化物の溶解度を測定・整理する。ここで得られた知見をもとに、新規不溶性陽極を用いて、酸化シリコンからの太陽電池級シリコンの分離・回収や、酸化鉄からの鉄の回収や、各種希土類酸化物からの希土類金属の回収等の熱力学的な可能性について検討・整理をする。得られた結果を基にして,実際に電解セルを作製し、溶融塩を建浴し、遷移金属酸化物や希土類酸化物を溶融塩に添加・溶解させ、実際に分離・回収の原理確認を行い、本提案プロセスの妥当性について評価する。まず、昨年および本年度1)の検討に基づき作製したヘルシナイトを実際に陽極として使用し、酸素発生電極としての可能性について速度論的な検討を行う。具体的には、酸化シリコンや酸化鉄等を溶融塩に添加した系において、電流密度と酸素発生量を検討することで、実用陽極としての特性を明らかにする。更に、電解前後での陽極の電極重量の増減について検討し、溶融酸化物中での酸素発生挙動について定量的な検討も行う。
MAPキナーゼ活性化抑制薬の作用機構及び抗アレルギー作用の研究

ステロイド性抗炎症薬dexamethasone、及びキナーゼ阻害薬quercetinが、MAPキナーゼの活性化を抑制することをすでに明らかにしていたが、本研究では、さらに、calphostin CがMAPキナーゼの活性化を抑制することを明らかにした。さらに、ラット肥満細胞株RBL-2H3細胞を用いて、これらの薬物のMAPキナーゼ活性化抑制作用機序を解析するとともに、抗アレルギー性作用の一つの指標としてアラキドン酸遊離に対する作用を検討した。1. MAPキナーゼの活性化阻害薬の作用機序の解析MAPキナーゼの活性化には、低分子量G蛋白質rasの活性化に続いてraf1、及びMEK1の活性化が関与している。そこで、dexamethasone、及びcalphostin CのMAPキナーゼ活性化抑制作用点のひとつとしてraf1の活性化に対する作用を解析した。Cell lysate中のraf1様活性は、無刺激下ではほとんど認められなかったが、抗原で刺激することにより著しく増大した。このraf1様活性の増大は、dexmethasone及びcalphostin Cで前処理することにより強く抑制された。したがって、これらの薬物はraf1の活性化の段階を抑制してMAPキナーゼの活性化を抑制していることが示唆された(投稿準備中)。2.MAPキナーゼ阻害薬の抗アレルギー作用の検討Dexamethasone、及びcalphostin Cのアラキドン酸遊離に対する作用を比較検討した。その結果、どちらの薬物もMAPキナーゼの活性化を抑制する濃度においてアラキドン酸遊離を抑制した。この結果から、肥満細胞を抗原で刺激して数分以内にみられるアラキドン酸放出にはMAPキナーゼによるホスホリパーゼA2の活性化が重要であり、MAPキナーゼの活性化を抑制する薬物はアラキドン酸遊離を抑制して抗アレルギー作用を発現しうることが示唆された。