hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生育経過推定によるイネ高温登熟障害リスク評価法の開発

定点観測用のマルチバンドカメラを用いた水稲葉色の推定では、赤、緑および近赤外のバンド別反射率画像と太陽太陽高度・方位角とを用いたSPAD値推定モデルを作成し、アフィン変換等によるバンド別画像の合成を経て、SPAD値推定画像を作成することで、SPAD値の圃場内の変異、生育時期による変化についてもよく傾向を捉えていたが、絶対値の推定モデルとしては精度は十分ではなかった。葉色の低下と高温登熟障害リスクには関連があるため、面的、生育時期による変化の把握は重要である。群落内で計測した透過光量子率とLAIの関係は、ばらつきがあるものの透過光量子率が小さいほどLAIは大きかった。今後群落上と群落内に光量子計を設置しLAIの推定を行う予定である。天空撮影画像を2値化した算出した植被率も大きいほどLAIは大きかった。しかし、2値化はLAIが2.00以下、植被率で30%以下のときには自動判別では困難であった。また、植被率が小さいときには昼間の撮影では太陽が画像中に入るため、太陽周辺画像の処理を別にするか切り捨てる必要があった。畝間からの天空方向の撮影であるため、出穂直前まで植被率が飽和せず算出できた。透過光量子率、天空撮影画像による植被率の推移による栄養成長期の成育パターンの評価が可能となった。水稲品種ヒノヒカリを6月25日に移植し、標準(慣行施肥)区と後期重点施肥区を設け、生育調査(葉齢、草丈、茎数、SPAD)を調査した。出穂後(2018年9月5日26日)に周囲をビニルで覆う高温処理区と標準(無処理)区を設置した。収穫後に玄米品質調査を行った。マルチバンドカメラを用いた水稲葉色の推定では、赤、緑および近赤外のバンド別反射率画像と太陽太陽高度・方位角とを用いたSPAD値推定モデルを作成し、アフィン変換等によるバンド別画像の合成を経て、SPAD値推定画像を作成することで、SPAD値の圃場内の変異、季節的変化についてもよく傾向を捉えていたが、絶対値の推定モデルとしては精度は十分ではなかった。群落内で計測した透過光量子率とLAIの関係は、ばらつきがあるものの透過光量子率が小さいほどLAIは大きかった(r=-0.84, n=60)。船型ドローンなどに光量子計を設置すれば、群落外での光量子観測結果と併せてLAIの推定が可能であることが確認できた。また、植被率が小さいときには昼間の撮影では太陽が画像中に入るために光むらや白とびが生じるため、太陽周辺画像の処理を別にするか切り捨てる必要があった。植被率が大きくなると葉により太陽が隠される確率が高くなり影響は小さくなった。畝間からの天空方向の撮影であるため、出穂直前の8月22日まで植被率が飽和せず算出できた。葉が疎である時期は撮影場所の与える影響が大きいため、撮影箇所を増やして植被率を平均化すれば圃場内の生育むらの影響は解消する可能性がある。昨年度試作した天空カメラによる圃場内の撮影装置を改良し、圃場での動画撮影回数、撮影箇所を増やし、画像解析による植被率の推定を行う。画像からの植被率の計測については自動化も試みる。また、天空方向に加え、稲体の撮影も行い、分げつ数や株の太さなど生育量との関連について調査する。光量子センサを群落上に、ライン光量子センサを各処理区の群落内に設置し、生育量に伴う透過光量子率の推移を計測する。植被率、透過光量子率の連続測定データおよび生育調査データに基づき、施肥時期による栄養生長パターンに違いがあるか明らかにする。さらに発育モデルと組み合わせ栄養成長期の生育経過の評価法を考案する。
リスクシミュレータによるプロジェクトマネジメント教育方法の研究

意思決定スキルの修得を目的に、学習者がプロジェクトの状態を観察し、問題を発見し、解決策を実施し、時間を経てプロジェクトに現れる問題の対策を実行するマネジメントサイクルを疑似体験するため、リスク要因とその緩和策との動的な因果関係を表すシステムダイナミックスモデルを実装したシミュレーションベースのロールプレイ演習システムを開発し、学部3年生の講義にて意思決定スキルの修得に有効であることを確認した。プロジェクトマネージャーに必須である意思決定スキルの修得を目的に,学習者がソフトウェア開発プロジェクトの状態を観察し,問題を発見あるいは将来顕在化する問題を予測し,その原因を探り,問題解決の対策を立案し、実施し,実施した対策が,時間を経てプロジェクトの状態を変化させていることを知覚し,必要に応じ問題を解決する対策を繰り返すマネジメントサイクルを疑似体験するシミュレーションベースのロールプレイ演習(以下,RP演習)システムを開発する.研究課題は,(1)様々なリスク要因とその緩和策との動的な因果関係を表すシステムダイナミックス(SD)モデルの構築、(2)プロジェクトが創出する価値とリスク要因・緩和策の関係の定式化、(3)学習者が問題を知覚し、対策を立案するために必要な情報の表示方法,、ルーブリックを含めた教育効果評価方法の妥当性を検証すること、である.平成26年度は,【課題1】見積り誤り,要員の要求抽出・設計スキル不足,テストケース設定スキル不足などのリスク要因の時間経過に伴う依存関係の動的変化,リスク緩和策および緩和策の副作用の依存関係を表すシステムダイナミックスモデルを構築し,【課題2】プロジェクトの生産性は,リスク要因と解決策との依存関係を表すモデルのシミュレーションで算出した実際にプロジェクトが生み出す価値と計画された価値の比をEVとして進捗を表す指標とし,【課題3】プロジェクトの進捗が分るプロジェクトパフォーマンスベースライン,ガントチャート,タスクネットワーク図,進捗管理簿を表示する機能を実装した.上記3つの課題の解決方法を実装したシミュレーションベースのRP演習をコンピュータサイエンス学部3年生の講義に用いた.RP演習の模範の行動を予め定義し,この行動を基にルーブリックを開発して学生が獲得できたスキルを定量的に評価して,提案方法の有効性を示した.プロジェクトマネージャーに必須である意思決定スキルを修得するシミュレーションベースのロールプレイ演習(以下,RP演習)システムを開発する.プロジェクトの問題発見・対策立案・実施,および実施した対策が、時間を経てプロジェクトの進捗に与える影響を知覚し,その影響を回避する対策・実行をロールプレイ演習で繰り返し疑似体験することで意思決定スキルを修得する教育方法である.研究課題は,(1)様々なリスク要因とその緩和策との動的な因果関係を表すシステムダイナミックス(SD)モデルの構築、(2)プロジェクトが創出する価値とリスク要因・緩和策の関係の定式化、(3)演習者が問題を知覚し、解決策を立案するために必要な情報の表示方法,および(4) RP演習の演習者の行動を評価するために、評価基準となる模範行動を定義すること、である平成26年度のシミュレーションベースのRP演習の評価から導かれる課題の対処方法の検討を、平成27年度に実施した.そこで、平成27年度は、(1)ソフトウェアエージェントが演習者に議論を促す発言と時機を設計し、(2)遅れの要因を網羅し、それに対応する対策の効果と副作用を設計した。また、(3)エージェントの介入のタイミングの追加見に合わせて、学習者の期待する行動を定義するRubricsの設計を行った.平成26年度に、プロジェクトマネジメントの講義にて仮想プロジェクトの進捗管理を体験するシミュレーションベースのロールプレイ演習で収集した学生の行動ログを分析した結果、学生はプロジェクトの進捗を表すPMB(Performance Measurement Baseline)の計画値(PV: Planned Value)と実績値(EV: Earned Value)との乖離が少なくなるように学生同士が議論を尽くしてリスク対策を実行したというより、とりあえず対策を実行し、乖離の変化を観察し、必要なら対策を実行することを繰り返していることが分かった。、あたかもゲーム感覚でクリックと目視を繰り返しており、意思決定のスキルが向上したか判然としないことが懸念された.そこで、平成27年度は、新たなカバーストーリの開発と社会人によるRP演習実験を保留し,(1)ソフトウェアエージェントが演習者に議論を求める問いかけを行うようにエージェントの発言と時機を見直す、(2)遅れの要因と対策を増やす方法の設計を行った。また、(3)エージェントの介入方法の見直しに合わせて、学生の行動ログから意思決定の議論がなされていることを評価するRubricsの設計を行った.プロジェクトマネージャーに必須である意思決定スキルを修得するシミュレーションベースのロールプレイ演習(以下、RP演習)システムを開発する.プロジェクトの問題発見・対策立案・実施、および実施した対策が時間を経てプロジェクトの進捗に与える影響をプロジェクトマネージャーが知覚し、その影響を回避する対策立案・実行をRP演習で繰り返し疑似体験することで、意思決定スキルを修得する教育方法である.研究課題は,(1)様々なリスク要因とその緩和策との動的な因果関係を表すシステムダイナミックス(SD)モデルの構築,(2)プロジェクトが創出する価値とリスク要因・緩和策の関係の正式化,(3)演習者が問題を知覚し、解決策を立案するために必要な情報の表示方法,および(4) RP演習の演習者の行動を評価するために、評価基準となる模範行動を定義すること、である.平成26年度のシミュレーションベースのRP演習の評価を基に、平成27年は、RP演習中に演習者に問題解決の議論を促すソフトウェアエージェントを開発し、演習者が実施した緩和策によるプロジェクトの状態の変化をRP演習中に知覚できる仕組みを構築し、意思決定に至る行動を評価した。

平成28年度は、RP演習にて演習者に期待する意思決定の模範行動を定義したRubiricsを開発し、コンピュータサイエンス学部3年生のプロジェクトマネジメントの講義にてRP演習を3回実施し、ソフトウェアエージェントが学生に問題解決の際の気づきと議論を行う意思決定の行動をRubricsに照らし合わせて評価し、意思決定スキル習得の教育効果を測定した。意思決定スキルの修得を目的に、学習者がプロジェクトの状態を観察し、問題を発見し、解決策を実施し、時間を経てプロジェクトに現れる問題の対策を実行するマネジメントサイクルを疑似体験するため、リスク要因とその緩和策との動的な因果関係を表すシステムダイナミックスモデルを実装したシミュレーションベースのロールプレイ演習システムを開発し、学部3年生の講義にて意思決定スキルの修得に有効であることを確認した。プロジェクトには様々なリスク要因があり,それらが複雑な依存関係を形成し,それらがプロジェクトの進行と共に依存関係が変わり,更にプロジェクトの問題を解決するリスク緩和策を実施すると,その副作用がプロジェクトに表れる.この幾つもの要因が複雑に関係し,時間と共に変化する様子を表すことができるシステムダイナミックスモデルを生成するツール(STELLA)を導入したことで,リスク要因がプロジェクトの生産性に与える影響をシミュレーション結果として確認することができ,リスク要因の大きさを表すパラメータの設定値を現実世界で起こりうる状況を表現できるように繰り返し変更することができたこと,作成したプロジェクトリスク要因と対策の依存関係のモデルをソフトウェアのプログラムに容易に展開することができるようになったことが主な成功要因である.また,既にコンピュータサイエンス学部3年生のプロジェクトマネジメントの講義に適用してきた,オンライングループワーク演習システムとソフトウェアエージェントシステムを基に,今回開発したリスクシミュレーションシステムを連携させたことで,講義に適用可能な品質までシステムの完成度を高めることができた.これまでの研究をとおし,シミュレーションベースのRP演習を講義への適用可能性は示せたと考える.今後は,平成27年度に明らかにした、シミュレーションベースのRP演習の課題の解決策をソフトウェアエージェントに実装する.加えて,ビジネス分野が異なるカバーストーリを5つ開発し,社会人によるRP演習,コンピュータ分野以外の大学の学生を対象にしたRP演習,東京工科大学コンピュータサイエンス学部3年生によるRP演習,および要求工学のKAOSゴールモデリングのダイアグラム作成スキル習得にRP演習を適用する.研究の成果を,IEEE FIE2016(投稿済み), ProMAC2016, IEEE TALE2016,およびプロジェクトマネジメント学会2017年春季研究発表にて公表する.さらに,IEEE Education SocietyのTransactionに投稿する.大学,企業内社員教育への展開のための広報活動を行う.プロジェクトマネジメント教育
海洋生物の自然免疫機構に関する共同研究

海洋生物の自然免疫機構の多様性と進化を解明するため、本研究では、魚類の急性期応答因子の同定と、無脊椎動物のカニおよび半索動物のホヤからの補体様因子のクローニングを、オレゴン州立大学のC.J.Bayne博士およびセントアンドリュース大学のV.J.Smith博士とともに試みた。LPSを投与したニジマス肝臓で、発現が特異的に上昇する遺伝子をSuppression Subtractive Hybirdization法によって探索したところ、リゾチーム、CRPなどの既知の急性期応答因子に加えて、新たなCタイプレクチンが見つかった。また、補体成分C1qに類似した未知のタンパク質も発見された。これらの詳細な発現解析をRT-PCRによって検討した。一方、ある種の無脊椎動物まで起源を辿ることができる補体について、カニやホヤでC3のcDNAを検索したところ、カニからはC3に明らかな相同性を示すcDNAはクローニングされなかったが、ホヤからはC3様の配列が見つかった。さらに、ホヤからはC3を活性化するプロテアーゼであるB因子に相同性を示すcDNAが見つかった。これらの結果は、補体は少なくとも後口動物では生体防御に重要な役割を果たしていることを示唆している。さらに、顎口類で備わっている特異的防御機構の成分である抗体について、コイからcDNAクローニングを試みたところ、補体活性化能や貪食促進作用において機能がことなる2種のIgMが見つかった。以上の結果から補体が広い範囲の海洋生物で生体防御因子として働いていること、および魚類では補体で認められているような多様性が抗体でも認められ、抗体の機能のレパートリーを広げていることが示唆された。
生涯学習社会における成人の科学教育のシステム化に関する基礎的研究の企画調査

最近の国際比較調査のは、日本の成人の科学リテラシーが先進諸国の中で最低水準にあることを指摘している。今後著しく高度科学技術化するとともに、「科学技術立国」を目指さざるを得ない我が国は、科学技術の興隆と活性化がますます求められる。他方で、科学技術に関連したさまざまな社会問題の出現も予想される。しかも我が国の人口に占める成人・高齢者の比率は高まる一方である。こうした科学技術を巡る21世紀の我が国の状況を展望するとき、学校教育に限定された科学教育の研究のみでは全く不十分であり、対応できない。にもかかわらず、我が国の生涯学習における科学教育の問題は全く等閑に付されているといっても過言ではない。我々の全国調査(によれば全国の生涯学習センターにおいては、科学関連の講座の貧弱さ・低迷・不人気ぶりは極めて深刻である。したがって、まさしく21世紀の我が国の科学教育研究には、生涯学習社会における成人に対する科学教育の充実の方途と問題の解明が強く求められるのである。そこで、本研究企画は、今後の科学教育研究の重点を形成する生涯学習社会における科学教育を研究するためのパラダイムの構築をめざし、そのための企画と調査を多面的総合的(文化的・歴史的・社会的・国際比較的・実践的・経済的・政治的・教授論的・施設設備的・制度的・カリキュラム的等々)に行った。主な点は下記の通りである。(1)生涯学習における科学教育について、科学教育力の再生産の視点から生涯学習と学校教育のサイクリックな関係のモデルを構築した。(2)大学の科学技術経験厩舎のキャリア選択の要因を調査し、分析した。(3)日本人の化学巻・議事°ユッカンについて調査しその特徴を解明した。(4)学外の学習環境としての科学系博物館の状況を解明した。
深層学習を用いた精神疾患の計算論的検査・評価法の開発

本研究課題では、voxel-basedの高次元安静時機能的MRI(rsfMRI)データを深層ニューラルネットワーク(DNN)で解析する技術の開発を行った。具体的には、畳み込みネットワーク自己符号化器(CNN-AE)を用いることで、rsfMRIに含まれる階層性と非線形性を伴いながら、超高次元3D画像を0.67%の次元数(15万次元から約1000次元)まで圧縮し、高い精度で再構成することに成功した。3次元脳画像の時系列データをAEにより再構成することは、非常にチャレンジングな課題であり、通常の自然画像向けのCNNとは異なる、脳画像に特化したネットワークのアーキテクチャ構築によりこれを実現した。開発したCNN-AEは、テストデータに対しても十分小さいエラーで再構成が可能であり、汎化性能があることが示された。異なる被験者間の差異、および同一被験者の時間的変化をともに再構成が可能であることも確認できた。抽出した各特徴量がどのような脳活動に対応するのかを示す感度マップ分析によれば、CNN-AEがrsfMRIに含まれる非線形性の特徴を取り込んで表現していることが確認された。再構成の精度は、主成分分析:PCA(あるいは独立成分分析: ICA)を用いた一般的な方法と比較して、同等以上の汎化性能を示し、圧倒的に少ないパラメータで実現可能なことが明らかになった(CNN-AE << PCA)。DNNを用いたvoxel-basedの高次元rsfMRIの再構成は、これまで報告のない世界初の成果である。この成果は、日本神経回路学会で発表し学会奨励賞を受賞した。同時に、当研究課題では、開発手法により抽出した特徴量を用いて精神疾患の評価に適用するために、従来の精神疾患カテゴリーにとらわれない非特異的な生物学的基盤の検討を重視する次元的アプローチを用いることを目指した。この過程で、精神疾患に対する次元的アプローチの有効性についての検討と定量的な評価手法の開発を行い、その成果を原著論文、および総説論文として発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、深層学習(Deep learning)技術を用いた安静時機能的磁気共鳴画像(rsfMRI)データ解析に基づく、新しい精神疾患の検査・評価法「計算論的検査・評価法(computational assay)」を開発することを目的とする。具体的には、時系列情報から自己組織的特徴量抽出が可能な深層ニューラルネットワークを用いて、rsfMRIデータから、精神疾患患者個々人の脳状態に対応するデータを抽出する方法の確立を目指す。特に、従来の精神疾患カテゴリーにとらわれず、非特異的に出現しうる精神症状と、それに対応する生物学的基盤の検討を重視する次元的アプローチ、に基づいて精神疾患患者個々人のデータを検討することで、患者ごとの診断・疾患予後や治療反応性予測などを総合的に評価する方法の基盤となる技術の確立を目指す。初年度はまず、2次元動画解析用に開発された深層ニューラルネットワークを、MRIの3次元脳画像用に拡張する改変を施し、公開データベースから得たrsfMRIデータを用いて、rsfMRIの3次元脳画像の時系列データから特徴量を自己組織化的に抽出する技術の確立を試みた。通常のfMRI解析と同様に、体動の補正、撮像タイミング補正、高精細解剖画像との合わせ込み、頭蓋内セグメンテーション(脳実質の切り出し)、正規化、平滑化などの前処理を適切に行うための探索的検討を行った。予備的なデータを用いた学習実験の結果、特に、rsfMRIの信号値の範囲を正規化する(白質や脳脊髄液由来の信号を除去する)前処理が有効であることがわかった。これらの前処理を行ったデータを用いて、自己符号化器(オートエンコーダー)を用いた学習実験で、rsfMRIデータを個人間のばらつきに加えて、個人内での時間的変化も再現しながらデータを再構成し、約0.7%までデータを圧縮しながら特徴量を抽出できることが確認できた。当初計画では、初年度はまず、2次元動画解析用に開発された深層ニューラルネットワークを、MRIの3次元脳画像用に拡張する改変を施し、公開データベースから得たrsfMRIデータを用いて、rsfMRIの3次元脳画像の時系列データから特徴量を自己組織化的に抽出する技術の確立をすることであった。前処理の方法を探索的に検討し、すでに深層ニューラルネットワークの学習に適した方法の検証が完了している。前処理を行ったデータを用いて、自己符号化器(オートエンコーダー)を用いた学習実験を行い、rsfMRIデータを個人間のばらつきに加えて、個人内での時間的変化も再現しながらデータを再構成し、約0.7%までデータを圧縮しながら特徴量を抽出できることが確認できた。以上より、順調に計画は進捗していると言える。

開発したCNN-AEは、テストデータに対しても十分小さいエラーで再構成が可能であり、汎化性能があることが示された。異なる被験者間の差異、および同一被験者の時間的変化をともに再構成が可能であることも確認できた。抽出した各特徴量がどのような脳活動に対応するのかを示す感度マップ分析によれば、CNN-AEがrsfMRIに含まれる非線形性の特徴を取り込んで表現していることが確認された。再構成の精度は、主成分分析:PCA(あるいは独立成分分析: ICA)を用いた一般的な方法と比較して、同等以上の汎化性能を示し、圧倒的に少ないパラメータで実現可能なことが明らかになった(CNN-AE << PCA)。DNNを用いたvoxel-basedの高次元rsfMRIの再構成は、これまで報告のない世界初の成果である。この成果は、日本神経回路学会で発表し学会奨励賞を受賞した。同時に、当研究課題では、開発手法により抽出した特徴量を用いて精神疾患の評価に適用するために、従来の精神疾患カテゴリーにとらわれない非特異的な生物学的基盤の検討を重視する次元的アプローチを用いることを目指した。この過程で、精神疾患に対する次元的アプローチの有効性についての検討と定量的な評価手法の開発を行い、その成果を原著論文、および総説論文として発表した。平成30年度には、健常者rsfMRIからの有益な特徴量抽出が確かめられたモデルを用いて、精神疾患の計算論的検査・評価法(computational assay)開発を目的とした実験を行う。従来の疾患カテゴリーにとらわれない次元的アプローチに基づいて、複数の精神疾患のデータを一括した大規模な疾患群のデータから、深層ニューラルネットワークによる特徴量抽出を行う。抽出した特徴量空間の分布と、特定の精神疾患カテゴリー・症状との対応、あるいは特徴量空間上で、分離される患者クラスタがないかどうか、などを探索的に検討する。訓練した深層ニューラルネットワークを使って、交差検証のために用意したテストデータを解析し、計算論的検査・評価法のプロトタイプとしてのテストを行う。すなわち、交差検証のテストデータは、仮想の新たな患者データであり、特徴量空間マップのどこに位置するのかが、計算論的検査・評価法による検査・評価結果となる。これにより、患者の診断や症状がどの程度の精度で予測できるか、を検討することが可能になる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
常習犯規定に関する総合的研究

本研究は、わが国の現行刑法典および特別刑法に存在している常習犯規定を研究対象とする。所定の犯罪を反復累行する習癖を有するとされる常習犯に対しては、わが国のみならず、諸外国においても様々な対策がなされてきた。諸外国においては、危険な常習犯に対して保安処分によって対処しようとする刑事制度も現存する。しかしながら、それらの国々においても、常習犯加重が責任主義の原則と調和し得ないという認識は広く認められてきたところである。常習犯ないし常習犯規定に関しては、これまでのわが国の刑事法学において重要な先行研究が数多く存在する。ただし、それらの大半は、刑法改正論議が華やかであった1970年代前後に集中しており、常習犯問題は21世紀を迎えた近時の刑事法学において考察の対象とされることが少なくなっている。しかし、常習犯研究の現代的意義が失われたわけではなかろう。本研究は、諸外国との比較法研究を基礎として、わが国の常習犯加重規定が存置に耐え得るものであるかについて批判的に検証するという視点から、当該規定が孕む問題点を抉り出し、あるべき常習犯対策を模索するための指針を提示することを目的とするものであり、この点に、本研究の意義がある。今年(平成30年)度は、昨年(平成29年)度に引き続き、刑事責任論に関する研究代表者のこれまでの研究を下地として、常習犯加重の根拠について、先行研究における議論を踏まえつつ再検証した。具体的には、ドイツ、スイスおよびオーストリアのドイツ語圏刑法における常習犯規定ないし常習犯対策について考察し、わが国における対応との異同を理論的に明らかにすることを試みた。なお、今年度は、常習犯加重の根拠との関係で問題とされる違法性の意識に関して考察した論稿(「法の不知に関する一考察」法政論叢70・71合併号167-208頁)を公表した。「研究実績の概要」においても言及したように、今年度は、ドイツ語圏刑法における常習犯規定ないし常習犯対策について考察することを研究計画としていた。当該計画については、おおむね順調に進展し、今年度までの研究成果については、来年(平成31年)度に公表する予定である。本研究の目的は、わが国の常習犯加重規定が孕む問題点を抉り出し、あるべき常習犯対策を模索するための指針を提示することである。上記の目的を達成するため、研究最終年度である来年度は、昨年度および今年度の研究成果を公表するとともに、現行刑法の常習犯規定の合理性を検証し、あるべき常習犯対策を模索するための指針を考究する。今年(平成29年)度は、刑事責任論に関する研究代表者のこれまでの研究を下地として、常習犯加重の根拠について先行研究における議論を踏まえつつ再検証した。具体的には、常習犯における「常習性」について、これまでのわが国の判例および学説の展開を批判的に検証することによって、行為責任論の妥当性と常習犯加重が正当化困難であることを理論的に明らかにすることを試みた。今年度の研究成果については、来年(平成30年)度に論文の形で発表する。「研究実績の概要」においても言及したように、今年度は、刑事責任論に関する研究代表者のこれまでの研究を下地として、常習犯加重の根拠について先行研究における議論を踏まえつつ再検証することを研究計画としていた。当該計画については、おおむね順調に進展し、研究成果を近々公表する予定である。

ただし、それらの大半は、刑法改正論議が華やかであった1970年代前後に集中しており、常習犯問題は21世紀を迎えた近時の刑事法学において考察の対象とされることが少なくなっている。しかし、常習犯研究の現代的意義が失われたわけではなかろう。本研究は、諸外国との比較法研究を基礎として、わが国の常習犯加重規定が存置に耐え得るものであるかについて批判的に検証するという視点から、当該規定が孕む問題点を抉り出し、あるべき常習犯対策を模索するための指針を提示することを目的とするものであり、この点に、本研究の意義がある。今年(平成30年)度は、昨年(平成29年)度に引き続き、刑事責任論に関する研究代表者のこれまでの研究を下地として、常習犯加重の根拠について、先行研究における議論を踏まえつつ再検証した。具体的には、ドイツ、スイスおよびオーストリアのドイツ語圏刑法における常習犯規定ないし常習犯対策について考察し、わが国における対応との異同を理論的に明らかにすることを試みた。なお、今年度は、常習犯加重の根拠との関係で問題とされる違法性の意識に関して考察した論稿(「法の不知に関する一考察」法政論叢70・71合併号167-208頁)を公表した。「研究実績の概要」においても言及したように、今年度は、ドイツ語圏刑法における常習犯規定ないし常習犯対策について考察することを研究計画としていた。当該計画については、おおむね順調に進展し、今年度までの研究成果については、来年(平成31年)度に公表する予定である。本研究の目的は、わが国の常習犯加重規定が孕む問題点を抉り出し、あるべき常習犯対策を模索するための指針を提示することである。上記の目的を達成するため、平成30年度は、平成29年度の研究成果を公表するとともに、ドイツ語圏刑法における常習犯規定ないし常習犯対策について考察を加えることによって、さらなる研究の深化を目指したい。上記の目的を達成するため、研究最終年度である来年度は、昨年度および今年度の研究成果を公表するとともに、現行刑法の常習犯規定の合理性を検証し、あるべき常習犯対策を模索するための指針を考究する。
ミジンコにおける低酸素濃度に応答したヘモグロビン遺伝子の発現誘導機構

オオミジンコ(Daphnia magna)は血リンパ中に16量体ヘモグロビンを複数種類有し,その発現量を迅速に増加させることで溶存酸素濃度の低下に適応している。これらのヘモグロビンを構成するサブユニット鎖は2つのヘム結合部位を持つ2-ドメイン構造を有することが知られている。染色体歩行によりヘモグロビン遺伝子群を含む約13kbの染色体全域の全塩基配列を決定した。その結果,4つの遺伝子が同一の方向に隣接して存在することが明らかになり,その遺伝子間配列にはヒトやマウスで見出されている低酸素下で働く転写囚子HIFIの認識配列(CACGTG)と相同な配列が複数存在することがわかった。現在、ミジンコの核抽出液を調製しHIFIの認識配列と予想される配列を含むDNAを用いて、ゲルシフトアッセイを行っている。オオミジンコより精製したヘモグロビンを二次元ゲル電気泳動により6種類のサブユニット鎖に分離し、そのサブユニット鎖のN末端アミノ酸配列を決定した。その結果、4種類のサブユニット鎖の存在が明らかとなった。このヘモグロビンを未変性の条件下で等電点電気泳動により分離した結果、6種類のヘモグロビンからなることが示された。低酸素条件及び通常酸素条件下で飼育したオオミジンコから陰イオン交換カラムを用いてヘモグロビンを粗精製し,各々を二次元ゲル電気泳動によりサブユニット鎖に分離した。結果,6種類のサブユニット鎖は全て低酸素下で誘導を受けていること、通常酸素条件下では主に2種類のサブユニット鎖が発現していることが明かとなった。また、現在塩基配列が決定されている3種類のサブユニット鎖についてはノーザンブロットの結果から、転写の段階で誘導されていることが示された。これらのことから、6種類のサブユニット鎖はそれぞ異なった発現を示すものと考えられる。ミジンコ類は血リンパ中のヘモグロビン量を増加させ溶存酸素濃度の低下に適応する。このヘモグロビンを構成するサブユニット鎖は2つのヘム結合部位からなる2ドメイン構造をもつ。この特徴的なヘモグロビンの構造と機能の解明及びその分子進化的考察を試みた。オオミジンコより精製したヘモグロビンを二次元ゲル電気泳動により6種類のサブユニット鎖に分離し、サブユニット鎖のN末端アミノ酸配列を決定した。新たに2種類のサブユニット鎖cDNAを単離して塩基配列を決定した。既に塩基配列の決定しているサブユニット鎖を含む3種類のサブユニット鎖のアミノ酸配列を比較した結果、これらサブユニット鎖間の相同性は80%以上であるが、各々のサブユニット鎖内の2つのドメイン間の相同性は共通して低い(約20%)ことが判明した。またこれらのN末端には1残基のValに隔てられたThrクラスター数個を含む配列が共通して存在した。上記の3種類のサブユニット鎖cDNAの部分配列からDNAプライマーを作成し、PCRによる染色体歩行を行った。その結果、4種類のサブユニット鎖遺伝子が同一染色体上に隣接して存在することが判明した。次に、各サブユニット鎖遺伝子の5'及び3'非転写領域を含むDNA断片をPCRにより増幅し、その塩基配列を決定した結果、3つのサブユニット鎖遺伝子は7つのエキソンと6つのイントロンからなり、各イントロンの位置が3つの遺伝子間で一致していた。また、サブユニット鎖内のドメイン間のイントロンの位置が一致することも明かとなった。以上の結果より、単ドメインサブユニット鎖遺伝子の重複は2ドメインサブユニット鎖遺伝子の多重化以前に起こったものと考えられ、種々の無脊椎動物ヘモグロビンを対象とした系統樹解析の結果もこの考えを強く支持した。
トンネル電流と変位電流の同時分離計測による有機超薄膜のエネルギー準位図の解明

本研究では、申請者がこれまでに独自に開発してきたトンネル電流と変位電流の同時分離計測手法を有機超薄膜に適用し、有機超薄膜/シリコン構造において空間電荷密度とエネルギー準位密度の同時計測を実現した。具体的には有機超薄膜材料は液晶ディスプレイの配向膜として用いられているポリイミドを用い、スピンコート法で熱酸化シリコン基板上に3nmの厚さの有機超薄膜を作製した。この試料を超高真空中でトンネル電流と変位電流の同時分離計測を行う装置に導入し、同時分離計測を行なった。トンネル電流と変位電流は、プローブ電極と試料の間に直流電圧を印加して、プローブ電極を試料に対して非接触で垂直方向に振動させ、トンネル電流と変位電流の位相が90°異なることを利用して、二位相ロックインアンプを用いて分離計測する。シリコン基板におけるトンネル電流と変位電流の同時分離計測における変位電流の電圧依存性からシリコンの局所的なキャリア濃度を測定する確立し、この手法を有機超薄膜試料に適用し、シリコン基板上に作製した有機超薄膜試料の変位電流の電圧依存性とトンネル電流の電圧依存性を同時測定することに成功した。分離測定したトンネル電流の電圧依存性から、有機超薄膜/シリコン構造におけるエネルギー準位密度を見積もった。また、変位電流の電圧依存性におけるシリコンのフラットバンド状態から、有機薄膜中の空間電荷密度を見積もることが可能であることを、解析結果を実験結果にフィッティングすることによりに示した。以上のように、本研究では、有機超薄膜/シリコン構造におけるエネルギー準位図に相当するエネルギー準位密度と空間電荷密度を同時に計測することに成功しており、研究期間内にほぼ計画通りの成果を達成できたと考えている。申請者がこれまでに提案、開発してきたトンネル電流と変位電流の同時分離計測手法を有機超薄膜に適用し、同時分離計測を実現した。有機超薄膜材料は液晶ディスプレイの配向膜として用いられているポリイミドを用い、スピンコート法でシリコン基板上に20nmの厚さの有機超薄膜を作製した。この試料を超高真空中でトンネル電流と変位電流の同時分離計測を行う装置に導入し、同時分離計測を試みた。トンネル電流と変位電流の同時分離計測装置は、走査型トンネル顕微鏡を基本としており、プローブ電極と試料の間に直流電圧を印加して、プローブ電極を試料に対して非接触で垂直方向に振動させる。このとき外部回路にはトンネル電流と変位電流が重畳された信号が流れる。これを増幅器で増幅し、トンネル電流と変位電流の位相が90゚異なることを利用して、二位相ロックィンアンプで分離計測する。シリコン基板におけるトンネル電流と変位電流の同時分離計測における変位電流の電圧依存性からシリコンの局所的なキャリア濃度を測定する手法をこれまでに申請者は確立しており、この手法を有機超薄膜試料に適用し、シリコン基板上に作製した有機超薄膜試料の変位電流の電圧依存性を測定することに今年度成功した。また、シリコンのフラットバンド状態から、有機薄膜中の空間電荷密度を見積もることが可能であることを解析的に示し、実験結果と解析結果を比較することによりポリイミドスピンコート膜中の空間電荷密度が、一般的なシリコン酸化膜中の空間電荷密度とは極性が逆の負電荷であり、密度が4倍程度であることを明らかにした。申請者がこれまでに独自に開発してきたトンネル電流と変位電流の同時分離計測手法を有機超薄膜に適用し、有機超薄膜/シリコン構造において空間電荷密度とエネルギー準位密度の同時計測を実現した。有機超薄膜材料は液晶ディスプレイの配向膜として用いられているポリイミドを用い、スピンコート法で熱酸化シリコン基板上に3nmの厚さの有機超薄膜を作製した。

トンネル電流と変位電流は、プローブ電極と試料の間に直流電圧を印加して、プローブ電極を試料に対して非接触で垂直方向に振動させ、トンネル電流と変位電流の位相が90°異なることを利用して、二位相ロックインアンプを用いて分離計測する。シリコン基板におけるトンネル電流と変位電流の同時分離計測における変位電流の電圧依存性からシリコンの局所的なキャリア濃度を測定する手法をこれまでに申請者は確立しており、この手法を有機超薄膜試料に適用し、シリコン基板上に作製した有機超薄膜試料の変位電流の電圧依存性とトンネル電流の電圧依存性を同時測定することに成功した。分離測定したトンネル電流の電圧依存性から、有機超薄膜/シリコン構造におけるエネルギー準位密度を見積もった。また、変位電流の電圧依存性におけるシリコンのフラットバンド状態から、有機薄膜中の空間電荷密度を見積もることが可能であることを、解析結果を実験結果にフィッティングすることによりに示した。以上のように、本研究では、有機超薄膜/シリコン構造におけるエネルギー準位図に相当するエネルギー準位密度と空間電荷密度を同時に計測することに成功した。
高齢者における食後中性脂肪に対する身体活動の役割：実験室から日常生活への展開

研究1より、閉経後女性において週末の身体活動量を増やすことで食後の中性脂肪値が低減することを明らかにした。研究2より、閉経後女性において1日の身体活動量を継続して4週間増やした結果、食後の中性脂肪値に影響を与えないことを明らかにした。研究3より、閉経後女性において短時間の歩行を断続的に実施することで食後の中性脂肪値の上昇を抑制することを明らかにした。得られたデータは、いかに低・中等度の活動を頻繁に繰り返すことや座位時間を短くするために短時間の活動を取り入れることが心血管疾患の危険要因である食後高中性脂肪血症の予防に有効であることを支持する結果である。【背景】近年、厚生労働省より発表された「健康づくりのための身体活動基準2013」において65歳以上では、「強度を問わず、身体活動(運動と生活活動)を毎日40分、今より少しでも増やす」ように推奨されている。しかしながら、生活活動の増加が食後中性脂肪値に与える影響に着目した研究は皆無である。本研究は、閉経後女性における日常の生活活動量を増やすことが、食後中性脂肪値を低下させるか検討することを目的とした。【方法】対象は運動習慣のない閉経後女性30名(年齢71.1±4.1歳)とした。日常生活の活動量の事前測定を3週間行った後、対象者を日常における生活活動を増加させる群(生活活動増加群)15名、対照として今まで通りの生活を行う群(生活活動維持群)15名に無作為に振り分け、4週間の生活介入を行った。生活活動増加群には、強度・時間・頻度を問わず少しでも生活活動量を増加させるよう依頼した。生活活動維持群には、今まで通りの生活を送るよう依頼した。両群とも介入期間中は日誌にて自身の活動を記録した。研究期間の前後に両群とも1日の身体活動実践の禁止後に食事負荷試験を行い、静脈血を空腹時、食後2、4、6時間に採取した。【結果】4週間の介入後、生活活動増加群は生活活動維持群と比較し、歩数において1日あたり約600歩増加した(介入前6979 ±2057歩/日、介入後7586 ±2301歩/日, P = 0.047)。食後6時間中の中性脂肪値には、両群の間に有意な差は認められなかった。(生活活動増加群9.9 ±6.0 mmol・6h/L;生活活動維持群11.8 ±4.5mmol・6h/L)。【考察】閉経後女性において、自由行動下のもとで自己選択式の生活活動増加は、食後中性脂肪値を低下させないことが明らかとなった。若年者の身体活動による食後中性脂肪値の上昇抑制効果は急性的であるという先行研究の報告がある。本研究の結果は、高齢期においても身体活動は日常的に実践する必要があることを示唆している。【背景】申請者は横断研究より、週150分以上の中強度以上の身体活動を充足している高齢者では、充足していない高齢者より食後の中性脂肪値が低いことを明らかにしている。しかし、実証的研究より日常生活中における身体活動による食後中性脂肪への影響について検討した研究は皆無である。また、先行研究において、平日に比較して週末の身体活動量は低下すると報告されている。本研究は、閉経後女性における週末の生活の中で活動量を増加させることが、食後中性脂肪値を低下させるか検討することを目的とした。【方法】閉経後女性10名(年齢63 ±1歳、平均±標準誤差)を対象に無作為抽出・反復法を用い、2つの異なる生活活動条件(週末活動試行および週末活動維持試行)後に脂肪負荷試験を実施した。各試行の間隔は2週間とした。週末活動試行では、土曜日および日曜日に生活の中で活動量を時間は規定せず、普段の週末の活動量より増やすよう依頼した。週末活動維持試行では、土曜日および日曜日に普段通りの生活を送るよう依頼した。両試行とも月曜日の朝に脂肪負荷試験を行い、毛細血管血(全血)を空腹時、食後2、4、6時間に採取した。【結果】週末活動試行(1.44 ±0.20 mmol/L/6h)において、週末活動維持試行(1.65 ±0.21 mmol/L/6h)と比較し、食後6時間中の毛細血管中性脂肪濃度は低値を示した(二元配置の分散分析(主効果:試行)、P=0.026)。【考察】週末に日常生活中の活動量を約15分増やすことで、食後の毛細血管中性脂肪濃度を低下させることを明らかにした。閉経後女性ではエストロゲンの低下に伴い、脂質異常症の罹患率が高まるため、本研究の結果は脂質異常症の予防策の一つとして寄与できるものと考えられる。【背景】

座位活動時間の増加は心血管疾患の罹患率を高めると報告されている。本研究は、閉経後女性における、断続性運動が食後中性脂肪値を低下させるか検討することを目的とした。【方法】対象は運動習慣のない閉経後女性15名(年齢68.8±3.2歳)とした。参加者は、安静試行、断続性運動試行、連続性運動試行の3試行に1週間の間隔を空け参加した。安静試行では8時から16時の間座位安静とした。断続性運動試行では、1回1.5分、合計30分のトレッドミルでの歩行を9時から16時の間に計20回実施した。連続性運動試行では、1回30分のトレッドミルでの歩行を9時から9時30分に実施し、その後16時まで座位安静とした。静脈血を空腹時、食後2、4、6時間に採取した。【結果】中性脂肪上昇曲線下面積は、断続性運動試行において安静試行と連続性運動試行と比較し低値を示した。(断続性運動試行4.73 ±2.50mmol・8h/L ;安静試行5.52 ±2.95mmol・8h/L ;連続性運動試行5.50 ±2.59mmol・8h/L、試行の主効果P = 0.023).【考察】閉経後女性において、断続性運動は安静試行および同量のエネルギーを消費する連続性運動と比較し、食後における中性脂肪濃度を有意に低減した。これらの結果より1回あたりの運動時間が短い活動であっても、累積することで一日の身体活動水準を高めることは心血管疾患の予防に有効である可能性が示唆された。応用健康科学計画通りにデータが採取でき、問題なく進めることができています。また、学会やシンポジウムの招待演者として得られたデータを発表しており、外部へ研究成果を発信することができています。現在、国際学術誌に論文として投稿するため、原稿を執筆しています。計画通りにデータが採取でき、問題なく進めることができています。申請者を含め先行研究において、細切れ運動による身体活動の蓄積は、若年者の食後の中性脂肪値を低下させることが示されている(Miyashita et al. J Prev Med Public Health 2013)。従って、これらの研究を発展させるため、高齢者において1日の中で身体活動を蓄積することが食後中性脂肪値へ与える影響を明らかにする。具体的には、高齢女性(15名程度を予定)において、安静座位、連続運動(トレッドミル上で30分間の歩行を行う。)、細切れ運動(トレッドミル上で1回1.5分の歩行運動を15分おきに計20回、合計30分実施する)の3試行が食後中性脂肪値に与える影響について比較する。平成24年度における研究では、閉経後女性を対象に週末の生活の中で活動量を増加させることが、食後中性脂肪値を低下させるか検討した。その結果、週末に日常生活中の活動量を約15分増やすことで、食後の毛細血管中性脂肪濃度を低下させることを明らかにした。しかし、平成24年度に実施した研究では、歩行のような生活の中での身体活動は介入により増加したが、座位活動量や微小活動(歩行以下の活動強度)量は週末活動試行と週末活動維持試行との間で有意な差は認められなかった。近年、「身体不活動」が「身体活動」とは独立して、死亡や罹患率を高める要因と報告されている。
キラルポリラジカルのナノ構造制御による磁気秩序の構築と磁気光学機能

磁性を持たないプラスチックのような普通の高分子に対し、磁性源となる安定ラジカルを有する高分子ポリラジカルなど磁性高分子では、分子設計により様々な構造とそれに伴う新しい機能を付与できると考えられる。例えば、高分子の光学活性ならせん構造と磁性高分子を組み合わせることで新しい磁気光学効果が期待できる。本研究では、片巻きらせん構造を有するポリラジカルの合成に成功し、らせん構造を取ることで反強磁性的相互作用が増大するポリラジカルを見出した。本研究では、ポリラジカルの磁気的性質とらせん構造高分子の光学活性との融合による新しい磁気機能および磁気光学機能を創出することを目的としている。この目的を達成するため、具体的には、らせんピッチやシークエンスなど、らせん構造の精密制御とそれに伴う磁気秩序構造の制御を目指し、以下の項目について検討している。(1)水素結合可能な置換基を有するモノマーの設計・合成およびキラル触媒を用いたらせん選択重合(2)水素結合可能な置換基を有するモノマーの設計・合成および光学活性ならせん主鎖ポリラジカルの合成(3)シークエンス制御ポリ(1,3-フェニレンエチニレン)型ポリラジカルの合成(4)キラルポリラジカルのらせん構造と磁気的相互作用および電子状態の解析(5)キラルポリラジカルの高次組織化と磁気的性質(6)キラルポリラジカルの磁気光学的性質磁性を持たないプラスチックのような普通の高分子に対し、磁性源となる安定ラジカルを有する高分子ポリラジカルなど磁性高分子では、分子設計により様々な構造とそれに伴う新しい機能を付与できると考えられる。この目的を達成するため、具体的には、らせんピッチやシークエンスなど、らせん構造の精密制御とそれに伴う磁気秩序構造の制御を目指した。本年度は、次の項目について明らかにした。1.水素結合可能な置換基を有するモノマーの設計および合成およびらせん選択重合水素結合可能な置換基を有するモノマーとして4-ドデシルオキシ-3,5-ジヒドロキシフェニルアセチレンおよび4-フェニル-3,5-ビス(ヒドロキシメチル)フェニルアセチレンを新規に設計・合成した。前者はヒドロキシル基のプロトン供与性により重合が阻害されることが明らかとなった。一方、後者は光学活性なフェニルエチルアミン存在下、ロジウム錯体触媒によりらせん選択重合が進行し、分子内水素結合により安定化された片巻優先らせん構造を有するポリ(フェニルアセチレン)誘導体が得られた。安定ラジカル種のらせん配置に繋がる4位に剛直な置換基を導入可能であることを明らかとした。2.シークエンス制御ポリ(1,3-フェニレンエチニレン)型ポリラジカルの合成と磁気的性質ガルビノキシル骨格を置換した1,3-ジエチニルベンゼンおよび小過剰の1,3-ジヨードベンゼンをパラジウム錯体触媒を用いてクロスカップリング重合した後、6,6′-ジエチニルビナフチル誘導体と同様に重合することで、ガルビノキシル置換基が連続したおよそ19ユニットとビナフチルユニットが交互に結合したキラルポリラジカルを得ることができた。このベンゼン溶液から得られた粉末試料の磁化率が弱い反強磁性的挙動を示したのに対し、フォルダマー構造を形成するアニオン溶液から酸化して得られた粉末試料の磁化率は、より強い反強磁性的挙動を示すことが明らかとなった。1.水素結合可能な置換基を有するアセチレンモノマーの合成とらせん選択重合水素結合可能な置換基を有するモノマーとして4-(4-ドデシルオキシフェニル)-3,5-ビス(ヒドロキシメチル)フェニルアセチレンを新規に合成し、光学活性なフェニルエチルアミン存在下、ロジウム錯体触媒によりらせん選択重合が進行し、分子内水素結合により安定化された片巻優先らせん構造を有するポリ(フェニルアセチレン)誘導体が得られた。CDスペクトルから側鎖にらせん不斉構造が誘起されていることを明らかとした。2.シークエンス制御ポリ(1,3-フェニレンエチニレン)型ポリラジカルの合成と磁気的性質3,5-ジヨードフェニルニトロニルニトロキシドと光学活性なメンチルオキシカルボニル基を有するジエチニルベンゼン誘導体をPd(PPh_3)_4触媒によりクロスカップリング反応させることで対応するポリ(1,3-フェニレンエチニレン)誘導体を新規に合成した。調製する溶媒によってフォルダマー率の制御が可能であったが、溶媒を溜去して得られる固体の磁気的性質に現れるほどではなかった。3.水素結合可能な置換基を有するポリ(1,3-フェニレンエチニレン)型ポリラジカルの合成2位にヒドロキシエトキシ基、4位にガルビノキシルまたは光学活性基を有するポリ(1,3-フェニレンエチニレン)誘導体を新規に合成し、2位の極性基が片巻優先らせんフォルダマー形成を促進することを明らかにした。

本研究では、ポリラジカルの磁気的性質とらせん構造高分子の光学活性との融合による新しい磁気機能および磁気光学機能を創出することを目的としている。この目的を達成するため、具体的には、らせんピッチやシークエンスなど、らせん構造の精密制御とそれに伴う磁気秩序構造の制御を目指した。本年度は、次の項目について明らかにした。1.水素結合可能な置換基を有するアセチレンモノマーの合成とらせん選択重合水素結合可能な置換基を有するモノマーとして4-(4-ドデシルオキシビフェニル)-3,5-ビス(ヒドロキシメチル)フェニルアセチレンを新規に合成し、光学活性なフェニルエチルアミン存在下、ロジウム錯体触媒によりらせん選択重合が進行し、分子内水素結合により安定化された片巻優先らせん構造を有するポリ(フェニルアセチレン)誘導体が得られた。また、らせん構造の有無により発光波長を制御できることを明らかにした。2.水素結合可能な置換基を有するポリ(1,3-フェニレンエチニレン)型ポリラジカルの合成3,5-ジヨードフェニルヒドロガルビノキシルと光学活性基を有するジエチニルベンゼン誘導体をPd(PPh_3)_4触媒により重合してポリ(1,3-フェニレンエチニレン)誘導体を合成した。2位に疎溶媒効果を高めるメチル基、4位に分子内水素結合可能なアミド結合を有する光学活性基を導入することで、片巻優先らせんフォルダマー形成を促進することができた。ポリラジカルでもメチル基やアミド結合のないものに比べて約6倍の強度でCDシグナルが観測された。3.ポリラジカルの高次組織化と磁気的性質オリゴ(9,10-アントリレンエチニレン)型ポリラジカルに剛直かつ光学活性なビナフチル構造を導入することでアントラセンユニットの空間配置を制御し、π-π相互作用を抑制したポリマーを合成した。その蛍光強度は対応するモノマーモデルに比べて32%の減少で押さえられ、固体状態でも蛍光が見られた。カーボンナノチューブとの複合化により反強磁性ながらも磁気的相互作用が増大することが明らかとなった。1.シークエンス制御ポリ(1,3-フェニレンエチニレン)型ポリラジカルの合成と磁気的性質3,5-ジヨードフェニルヒドロガルビノキシルと2,,6-ジ-t-ブチルフェノール残基を有する3,5-ビス[(3-エチニルフェニル)エチニル]ベンゼン誘導体をPd(PPh_3)_4触媒によりクロスカップリング反応させることで対応するポリ(1,3-フェニレンエチニレン)誘導体を新規に合成した。モノマー単位として1量体と3量体を重合させることで、らせん折り畳み構造形成時にヒドロガルビノキシル残基とフェノール残基が交互に積層する構造のポリマーを合成できた。