hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神障害者家族ピア教育プログラムの波及効果とシステムの評価

精神障害者の家族ピア教育プログラムが開発され、効果が明らかになっている。家族支援の社会資源が限られている本邦においてこのプログラムをより多く普及させることが重要である。本研究では、質担保に必要なフィデリティ尺度の開発、プログラム実施主体の家族会組織への効果評価、普及の促進・阻害要因の検討などを行った。その結果、効果的な普及システムの発展に寄与した。平成25年度は、プログラムの普及に関する調査と、プログラム実施に関する調査を実施した。プログラムを実施した家族会への調査は、プログラム開発時の2007年度から2012年度に家族学習会を実施した家族会59か所を対象とし、自記式質問紙を送付し、56か所の家族会から回答を得た。プログラムの継続意向を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析では、プログラムの採用動機が新目標であること、財源が有意な関連を示した。家族会は小規模作業所の運営という目標がなくなり、新しい目標として家族の相互支援や学習を求めており、新しい目標と本プログラム内容が合致している。プログラムの継続意向に財源の確保が関連していた。家族会や家族会会員は財政的に厳しい状況にあるため、今後は、財政面が確保できるような取組みが必要であると考えられた。プログラムを実施したことのない家族会177か所に調査票を送付し、110か所から回答を得た(回収率62.1%)。家族会所在市町村の人口が10万人以上であり、周囲にプログラムを積極的に勧める人がいて、連合会からプログラムのことを知った家族会ほど、プログラムを家族会で把握していた。プログラムの採用意思を決める段階では、プログラムを家族会で把握していた39か所を分析した。プログラムを実施予定・検討中の家族会は、実施予定なしの家族会と比較して、プログラム実施に必要なマンパワーがあり、プログラムの実施負担が少ないと思っており、プログラムを実施することで会員増や相互支援が進むことにつながると思っている家族会が有意に多く、プログラムが家族会や会員の関心と合致しており、周囲にプログラム実施に反対する人がいないと思っている家族会が有意に多かった。プログラム実施に関する調査は、現在データ分析中である。1.プログラム実施のプロトコル遵守を促進するためのフィデリティ尺度:「家族による家族学習会」のプログラム遷移を防止し、提供されるプログラムの質を担保するために、効果的援助要素を包含したフィデリティ尺度を開発した。にプログラムを終了した38か所でプログラム最終回に自記式質問紙調査を行った。プログラムの最終回にいた386名のうちフィデリティ項目のうち、基本的構造8項目全てがいずれかのアウトカム指標とp<0.1の関連を示した。プロセスのサブドメインのうち「肯定的フィードバック」以外はいずれかのアウトカム指標とp<0.1の関連がみられた。最終的に、基本的構造(8項目)とプロセス(4サブドメイン)の2つのドメインで構成するフィデリティ尺度を開発した。尺度は一定程度の妥当性が確認された。本尺度はプログラムの質を評価するアドバイザーが使用できるようアドバイザーマニュアルに入れられた。3.プログラムの効果評価:プログラムを実施した38か所について、自由記載をプログラムに参加して思ったこと・変わったことという視点で分析した。また、プログラムから得たことなどの主観的評価によって参加者・担当者にとってのプログラムの効果を検討した。精神障害者家族ピア教育プログラム「家族による家族学習会」の波及効果とシステムの評価を行うために、以下の研究を行った。1.グループ機能評価尺度の作成:プログラムの機能評価をするために必要なグループ機能を評価する尺度、Therapeutic Factor Inventory-19の日本語版(TFI-19J)を開発した。本尺度を使ってプログラムの効果評価を実施した。2.家族会への波及効果に関する調査:プログラムを実施した家族会へのインタビュー二次分析を行うとともに、自記式質問紙調査を行い、継続に影響する要因や家族会の組織発展への影響を明らかにした。3.プログラムのシステム評価に関する調査:協力の得られた全国の家族会連合会を経由して、プログラムを実施していない家族会に自記式質問紙調査を行い、実施阻害要因を明らかにした。また、プログラムの質の担保を維持するために、プログラム実施・運営の評価者と検討を重ねて、プログラム忠実度尺度(フィデリティ尺度)を開発した。チェックシートやマニュアルを改訂した。4.プログラムの精神科病院への試行的導入の評価:プログラム実施の阻害要因として家族だけで参加者を集めることの難しさが明らかになった。そのため、精神科病院の入院および通院患者の家族を対象としたプログラム実施を病院と協力して試験的に実施した。その評価と課題の検討をプログラム前後のインタビューおよび自記式質問紙調査にて行った。実践のプログラムマニュアルに反映できるだけのデータ分析と論文執筆ができている。公衆衛生看護本研究はプログラムの普及を目的とした実施普及研究である。この2年間で地域の家族会を中心に普及させるために必要な方策と、波及効果を測定するために必要な尺度開発をしてきた。また、普及に必要なマニュアル作成にも反映している。最終年度は、更に普及させるシステムの構築を目指して、精神科病院で試験的に実施し、普及のシステムを評価する。

計画していた調査は実施できた。プログラム効果に関する調査を事前事後で実施する予定だったが、事後1回のみとなったため。プログラムの普及に関する調査を再度行い、経年変化をみる予定だったが、新たな知見を得ることが難しいと判断したため、効果評価に重点を移す予定である。プログラムの実施に関する調査のデータを分析して、より効果的な実践に結び付けたい。マニュアルの改訂などに反映する予定である。プログラム効果評価の出張費等に使用する。調査業務の補助としてアルバイトを定期的に雇用する予定だったが、人材が見つからなかったため、研究者自身が調査業務を行い、補った。そのため人件費が減少した。調査フィードバック発送料、調査費用に使用する。
全固体電池の電極/電解質界面構築に適した硫化物多量体電解質の創製

次世代電池として注目される全固体電池は、電極活物質/固体電解質の固体どうしの接触界面をいかにして形成・維持するかが大きな課題である。本研究は、硫化物固体電解質に柔軟な構造を付与することで、全固体電池の界面構築に適した固体電解質を創製することを目的として研究開発を行う。
ゲージ場が創成する冷却原子気体の量子ダイナミクスの解明

人工的に作られた磁場(ゲージ場)下における冷却原子気体で実現する量子相および非平衡ダイナミクスを弱相関および強相関の両方の視点から理論的に研究をおこなった。スピン軌道相互作用をもつ2成分ボース凝縮体に存在する量子渦が示す運動を理論的に調べ、スピン軌道相互作用の強さの違いで実現する凝縮相において非自明な渦の運動が生じることを予言した。また、冷却原子を用いた格子ゲージ理論、特にゲージヒッグス模型の量子シミュレーションに関して、1次元、2次元、3次元の光格子系で実装の提案と実現する相構造、観測される非平衡ダイナミクスを実験的実現性を重視して包括的に調べ上げた。本年度は光格子中の原子気体を用いた格子ゲージ理論の量子シミュレーションの提案およびその実装に関して、具体的な実験的提案を含めた詳細な解析を行った。原子系が格子ゲージ理論のシミュレータとして機能するためには、局所ゲージ対称性を保ち、電場に対応する密度揺らぎの拘束条件としてガウス則を満たす必要があるために、系のパラメータに強い制約がかかる。したがって、その制約を満たすためには原子系の巧妙はデザインやセッティングが必要となる。我々は現状の実験技術を踏まえ、実現可能な2つのモデルを提案した。一つは光格子の励起バンドに凝縮した原子を利用する方法、もう一つは3層の2次元光格子系を用意し、層間の原子間相互作用を媒介として、層内の原子間相互作用をチューニングする方法である。さらに実験での観測を指標として、原子系の量子シミュレーターの実時間発展を平均場近似の下で解析を行った。運動方程式はグロスーピタエフスキー方程式と呼ばれるボース凝縮体の運動を記述する方程式を用いた。モンテカルロシミュレーションの解析によると、2次元原子系の量子シミュレーターは閉じ込め相とヒッグス相が安定な相として実現する。我々はグロスピタエフスキー方程式がこれらの相の動的な特徴を平均場の枠内でもとらえる事ができる事を示した。量子揺らぎを含めた格子ゲージ理論の実時間発展は理論的には困難な問題であるが、平均場のグロスピタエフスキー方程式は格子ゲージ理論の定性的な側面の記述に役立つことが示された。本年度は研究計画の中にある弱相関ボソン系に人工ゲージ場がある状況で実現するボースアインシュタイン凝縮体(BEC)を想定し、その凝縮体中を運動する量子渦のダイナミクスを理論的に調べた。人工ゲージ場としてはNISTの実験グループで実現しているスピン軌道相互作用型のゲージ場を想定した。同様の系の解析として先行研究では変分関数を用いて渦の運動方程式が導出されているが、この変分関数が適応できる場合は非常に限られているため、さらなる実験を促進するためにより幅広いパラメータ領域を想定して、渦のダイナミクスを数値的に調べた。スピン軌道相互作用が存在するときに実現する3つの特徴的な凝縮相において渦のダイナミクスは定性的に顕著な違いを示すことを明らかにした。また、ゲージ場がない状況の2成分BECにおいて、2つの半整数量子渦の運動の非自明な運動を数値シミュレーションにより調べた。渦点モデルを用いた解析結果では数値計算を説明することができず、半整数量子渦がもつと思われる渦の慣性質量が重要な役割を演じることを明らかにした。また、昨年度から続いている格子ゲージ理論の量子シミュレーションに関する研究も発展があり、昨年度は2次元系を想定していたが、それらを1次元および3次元系に拡張して解析を行った。1次元系はそのシミュレーターの実現は2次元に比べて容易であり、実現するモデルの相構造もモンテカルロ計算により詳細に議論することができる。一方、3次元系は体心正方格子構造をもつ光格子を用いることで実現することができると考えられる。昨年度はやや遅れているという達成度であったが、今年度は近畿大学の在外研究制度により1年間をほぼ研究業務に専念して時間を費やすことができたため、予定していた研究をいくつか収束させることができた。昨年度から継続している、冷却原子を用いた格子ゲージ理論の量子シミュレーションに関する研究において、1次元系と3次元系における提案と、モデルが示す実際の相構造を明らかにし、この研究課題を一区切りすることができた。まず、3次元系に関しては、体心正方格子構造をもつ光格子ポテンシャルを準備することで、原子のボース凝縮体をリンク変数にもつゲージ格子を準備できることを示し、格子のサイトに補助的なヒッグス場を導入することで、ゲージ普遍な格子ゲージ模型が原子系で実現できることを示した。模型のモンテカルロシミュレーションにより相図を計算し、ヒッグス相と閉じ込め相と呼ばれる相が安定となるパラメータ領域が存在することを明らかにした。これより、原子系の適切な操作を行って、興味あるパラメータ領域に系を制御できれば、ゲージヒッグス模型の相転移を研究する量子シミュレーションが可能であることが結論される。また、より実験的に容易に量子シミュレーションが実現できる系として、1次元原子系における量子シミュレーションに関して考察した。1次元系でも3次元系と同様の模型を導出することができる。この時のヒッグス相と閉じ込め相の間の相転移は、その空間次元生からBerezinskii-Kosterlitz-Thouless型の相転移で特徴付けられることを示した。また、電気力線の力学を量子揺らぎを含めた方法により解析し、ヒッグス相と閉じ込め相で顕著な違いが生じることを示した。原子気体の量子シミュレーションに関する研究は概ね、収束させることができ、論文も2執筆した。昨年度に引き続き、原子気体で実現する1+1次元系のゲージヒッグス模型の相構造とダイナミクスに関して、その詳細を調べた。

ダイナミクスに関しては量子揺らぎを考慮したTruncated-Wigner法を用いて、電束状態の安定性を調べ、Higgs相では素早く消失し、閉じ込め相では長く生き残ることを示した。またHiggs-閉じ込め相の転移はBerezinskii-Kosterlitz-Thouless転移で起こるが、転移点を決める新しい解析法を開発した。本研究で得られた知見、特に、人工ゲージ場がもたらす量子流体力学の一部の内容に関しては、「量子流体力学」という題目の単行本にその内容を執筆し、2018年1月に出版された。また、この単行本執筆を遂行する段階で、一様な超流体中における巻き数2の渦が動的に安定か不安定か、に関する疑問が生じた。これは基礎的問題にもかかわらず、これまで誰も計算されていない事が明らかとなり、擬2次元一様系におけるBose-Einstein凝縮体中の巻き数2の量子渦の安定性をBogoliubov-de Gennes方程式の大規模数値計算を実行することにより調べた。回復長でスケールしたシステムサイズが十分大きくなると、不安定性を引き起こす素励起の振動数の虚部が有限の値に収束することが明らかとなり、一様系でも動的不安定であると結論された。この結果は摂動論と複素固有値に拡張したWKB近似に基づいた解析によってよく説明され、準固有振動によるフォノンの放射現象として理解することができた。人工的に作られた磁場(ゲージ場)下における冷却原子気体で実現する量子相および非平衡ダイナミクスを弱相関および強相関の両方の視点から理論的に研究をおこなった。スピン軌道相互作用をもつ2成分ボース凝縮体に存在する量子渦が示す運動を理論的に調べ、スピン軌道相互作用の強さの違いで実現する凝縮相において非自明な渦の運動が生じることを予言した。また、冷却原子を用いた格子ゲージ理論、特にゲージヒッグス模型の量子シミュレーションに関して、1次元、2次元、3次元の光格子系で実装の提案と実現する相構造、観測される非平衡ダイナミクスを実験的実現性を重視して包括的に調べ上げた。格子ゲージ理論の量子シミュレーションに関する研究を論文にするにあたり、当初の予想よりかなり詳細な点まで詰める必要が生じたため、投稿までにかなり時間を要してしまった。このため予定していた人工ゲージ場中の原子系の実時間発展に関する解析を十分に進める事ができなった。現在、研究実績の概要で述べた格子ゲージ理論の研究について論文を執筆している段階である。また、在外研究中に得た光格子中の極性分子の非平衡ダイナミクスに関する研究に関しても、異常分散やMany-body localizationなどの現象に関連する興味深い結果が得られており、これらを論文にまとめるのがまずやるべきことである。次がこの研究課題の最終年度になるが、冷却原子の非平衡ダイナミクスに関する研究に関しては、いくつか興味深い結果がでているものの、未だ論文が完成に至っていないので、本年度はこの論文を作成することに集中する。数物系科学本年度は近畿大学の在外研究のために1年間、ハノーファー大学(ドイツ)に滞在する事になる。
黒曜石の化学組成ー遺跡出土黒曜石石器の原産地推定の基礎として

本研究では、先史時代(先土器時代、縄文時代)文化層の遺跡より出土した黒曜石石器の原産地推定を目的として、原産地黒曜石の化学組成(主成分元素存在量、諸種微量成分元素存在量)に基づく原産地黒曜石の識別・分類について検討を行った。さらに、これらの検討結果をもとに先史時代遺跡出土黒曜石石器の原産地推定法を確立した。黒曜石の諸種微量成分15元素(主成分元素Na,Feを含む)の定量は、機器中性子放射化分析(INAA)を用いた。主成分元素組成の決定は、エネルギ-分散型蛍光X線(EDXRF)分析を適用し、EDXRF分析による黒曜石試料の非破壊分析の開発を行った。本法は、試料を直接そのまま測定でき、考古遺物にも十分適用可能であった。諸種微量成分元素による原産地黒曜石の検討は、北海道地方、東北・関東・中部地方、隠岐島後、北部九州の4地域の主な原産地50地点から採取した370試料についてこ、多変量解析(因子分析、クラスタ-分析)により行った。原産地黒曜石の分析地球化学的検討、多変量解析による検討により、原産地黒曜石の識別・分類が可能であり、本邦産黒曜石を化学組成の面から捕らえることができた。一方、遺跡出土黒曜石の原産地推定に関しては、クラスタ-分析での問題点を明らかにし、各原産地の元素存在量の平均値を代表値として取扱い、この各原産地の代表値と遺跡出土黒曜石1試料ごとのクラスタ-分析を行うことで改善され、また、原産地黒曜石を模擬試料として同様の方法で求めた判定基準の導入により、信頼性の高い原産地推定法の確立が達成された。本研究では、先史時代(先土器時代、縄文時代)文化層の遺跡より出土した黒曜石石器の原産地推定を目的として、原産地黒曜石ならびに遺跡出土黒曜石石器試料の微量成分元素存在量にもとづく多変量解析・クラスタ-分析による原産地黒曜石の識別・分類について検討を行った。これまでに、本邦産黒曜石の原産地に関して、本年度以前のものも含めて、北海道、東日本(東北地方、関東地方およびその周辺地域)、隠岐、九州地方などの原産地について、試料収集は、ほぼ完了した。本年度、現地調査として九州地方、長野県和田峠、神津島、伊豆半島を中心に行なった。特に、九州においては、佐賀県有田地域に有田地域白川流域に新たな原産地黒曜石として黒曜石の原石を発見した。露頭の確認までは至らなかったが、有田流紋岩として有名な地域であり、同地域の腰岳との関連においても注目される。原産地黒曜石石器の化学組成の決定には、微量成分元素存在量を中心に、機器中性子放射化分析、ICP発光分光分析を用いた。原産地黒曜石の識別・分類に関しては、多変量解析・クラスタ-分析の適用を行った。クラスタ-分析において、化学組成(元素存在量)を変数として取り扱うことになるが、この場合の統計学上の問題点について、今年度はとく階層的クラスタ-分析の諸方法による、併合関係、類似度、併合距離等の違いについて具体的に検討し、黒曜石の識別・分類に最も適用可能な方法を選択した。遺跡出土黒曜石試料の原産地推定を前提に、各原産地間について判別分析によって明確に識別された。したがってクラスタ-分析の適用が有効であると判断された。また、次年度に向けての、遺跡出土黒曜石の入手準備も進んでいる。本研究では、先史時代(先土器時代、縄文時代)文化層の遺跡より出土した黒曜石石器の原産地推定の基礎的研究として、黒曜石(原産地黒曜石、遺跡出土黒曜石石器)試料の主成分元素ならびに微量成分元素の定量を行った。主成分元素組成の決定はエネルギ-分散型蛍光X線(EDXRF)分析、微量成分元素の定量は機器中性子放射化分析(INAA)を用いた。

主成分元素については、EDXRF分析による黒曜石の定量分析法の開発を行った。本法は、黒曜石試料を非破壊的に主成分元素の定量分析が可能であり、考古学遺物にも十分適用可能であった。微量成分元素による検討は、北海道地方、東北・関東・中部地方、隠岐島後、北部九州の主な原産地50地点から採取した370試料について、多変量解析(因子分析、クラスタ-分析)により行った。原産地黒曜石の分析地球化学的検討、多変量解析による検討により、原産地黒曜石の識別・分類が可能であり、本邦産黒曜石を化学組成の面から捕らえることができた。一方、遺跡出土黒曜石の原産地推定に関しては、クラスタ-分析での問題点を明らかにし、各原産地の微量成分元素存在量の平均値を代表値として取扱い、各原産地の代表値と遺跡出土黒曜石石器1試料ごとのクラスタ-分析を行うことで改善され、また、原産地黒曜石を模擬試料として同様の方法で求めた判定基準の導入により、信頼性の高い原産地推定法の確立が達成された。また、本研究で得られた黒曜石の化学組成(主成分元素、微量成分元素)は、岩石学的に未解決な黒曜石の成因を追究するさいの基礎的デ-タになるうるものと考えられる。
caspaseの細胞増殖および分化制御における本質的生理機能の解析

Death receptor Fasを介するアポトーシスでは、開始caspaseとしてcaspase-8が機能するが、ノックアウトマウスの解析から、caspase-8は胎生期の心臓の発生や免疫担当細胞の増殖や分化に関与することが示唆されていた。そこで、caspase-8やそのホモログでヒトには存在するがマウスには存在しないcaspase-10の免疫系のT細胞での機能を明らかにすることを目的に解析を行った。まず、caspaseの発現抑制を誘導する系を構築するため、shRNAの発現を誘導する系を確立した。テトラサイクリンの処理で発現が誘導できるTet-ONのシステムを用いることにより、レンチウイルスベクターによるshRNA発現誘導系を確立した。つぎに確立したshRNA発現誘導系を用いることによって、マウスTリンフォーマ由来L5178Y細胞においてcaspase-8の発現抑制を誘導できる細胞株を作製した。その結果、doxycycline処理によってcaspase-8の発現抑制を誘導することによって、L5178Y細胞は細胞増殖の停止と細胞死の誘導が引き起こされた。この分子機構を明らかにするために、外来性のcaspase-8およびその各種変異体を発現させることによって、内在性caspase-8の発現抑制による細胞増殖の停止や細胞死の誘導が阻害されるかを解析した。その結果、ワイルドタイプcaspase-8や、前駆体から活性化型に変換するときに切断されるサイトを変異させた活性化型に変換できないcaspase-8変異体の発現で、細胞増殖と生存が回復することが明らかとなった。一方、プロテアーゼの活性中心であるシステイン残基をセリン残基に変異させたプロテアーゼ活性を持たないcaspase-8では回復させることができなかった。caspase-8前駆体のプロテアーゼ活性がT細胞の増殖と線損維持に必要であることが示された。death receptor Fasを介するアポトーシスでは、開始caspaseとしてcaspase-8が機能するが、ノックアウトマウスの解析から、caspase-8は胎生期の心臓の発生や免疫担当細胞の増殖や分化に関与することが示唆されていた。マウスTリンフォーマ由来L5178Y細胞で、shRNA発現誘導によるcaspase-8の発現抑制を誘導できる細胞株を作製した結果、caspase-8の発現抑制を誘導することによって、L5178Y細胞は細胞増殖の停止と細胞死の誘導が引き起こされた。一方、プロテアーゼの活性中心であるシステイン残基をセリン残基に変異させたプロテアーゼ活性を持たないcaespase-8では回復させることができなかった。caspase-8前駆体のプロテアーゼ活性がT細胞の増殖と線損維持に必要であることが明らかとなった。
異常mRNA由来のタンパク質分解促進機構の解析

正確な遺伝子発現は生命現象の根幹であり、その破綻や異常は様々な疾患の原因となる。本研究課題では、最も初期のタンパク質品質管理機構である異常mRNA由来の遺伝子産物の分解機構(NMPD)を解析した。その結果、Hsp70のADP/ATPの交換因子であるSse1がUpf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進に必要であり、Sse1とHsp70との相互作用がNMPDに必須であることを見出した。本研究により、ナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解であるNMPDの分子機構の理解が進んだ。本研究課題では、最も初期のタンパク質品質管理機構である異常mRNA由来の遺伝子産物の分解機構を解析した。平成26年度にはナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解機構の解析により、以下の結果が得られた。1Upf複合体による短鎖型異常タンパク質の分解促進におけるユビキチン化の役割:Upf複合体による短鎖型タンパク質の分解促進には、ユビキチン化が必須であることが強く示唆された。2Upf複合体による短鎖型異常タンパク質の認識機構の解明:出芽酵母におけるUnfoldタンパク質のモデルタンパク質であるヒトVHLタンパク質を用い、Upf複合体が短鎖型異常タンパク質のUnfoldな状態を維持し、プロテアソームによる分解を促進する可能性を検証した。VHL遺伝子の下流に異常な長い3'UTR(非翻訳領域)を挿入した場合、VHLタンパク質のプロテアソームによる分解がUpf1によって促進された。さらにElonginB/C複合体を同時に発現させ正しい折りたたみが起こった場合にUpf1による分解促進が抑制された。3短鎖型異常タンパク質の分解促進を担う因子の同定:短鎖型異常タンパク質と共精製される因子を同定し、分解促進における機能を検証した。異常に長い3'UTRに依存して、Upf1とHsp70が短鎖型異常タンパク質と特異的に共精製された。さらに、短鎖型異常タンパク質と共精製される因子としてが質量分析により同定された。Hsp70と複合体を形成し、ADP/ATPの交換反応と共役して基質のフォールディング反応を促進することが示されているSse1が短Upf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進に必要であった。本研究課題では、最も初期のタンパク質品質管理機構である異常mRNA由来の遺伝子産物の分解機構(NMPD)の解明を目的とする。平成27年度にはナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解機構を解析し、以下の結果を得た。1Upf複合体による短鎖型異常タンパク質の分解促進におけるユビキチン化の役割:Upf複合体による短鎖型タンパク質の分解促進には、ユビキチン化が必須である。一方、Upfは短鎖型異常タンパク質のユビキチン化自体は促進しないことが明らかになった。2短鎖型異常タンパク質の分解促進を担う因子の同定:異常に長い3'UTRに依存して、Upf1とHsp70が短鎖型異常タンパク質と特異的に共精製された。Hsp70のADP/ATPの交換因子であるSse1がUpf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進に必要であった。Sse1の変異体解析の結果、Hsp70との相互作用がNMPDに必須であることを見出した。Sse1は短鎖型異常タンパク質のユビキチン化自体は促進しないことが明らかになった。また、3' mRNAの末端で停滞したリボソーム中の新生鎖の分解系であるRQCにおけるDom34-Hsb1複合体と40Sサブユニット結合因子であるRack1の機能についても解析を進め、各種変異体の表現型が明らかになった。ナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解であるNMPDの分子機構の理解が進んだ。Upf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進にHsp70のコシャペロンであるSse1が必須であり、Hsp70との相互作用がNMPDに必須であることを見出した。さらに、Upf複合体とSse1は、短鎖型異常タンパク質のユビキチン化自体は促進せず、プロテソームへのリクルートの段階を促進する可能性が強く示唆された。従って、本研究課題は、全体として概ね順調に進展していると評価する。【研究の目的】正確な遺伝子発現は生命現象の根幹であり、その破綻や異常は様々な疾患の原因となる。【研究の実績と達成度】平成28年度までに、ナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解機構を解析し、以下の結果を得た。

Hsp70のADP/ATPの交換因子であるSse1がUpf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進に必要であった。Sse1の変異体解析の結果、Hsp70との相互作用がNMPDに必須であることを見出した。Sse1は短鎖型異常タンパク質のユビキチン化自体は促進しないことが明らかになった。本研究により、ナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解であるNMPDの分子機構の理解が進んだ。Upf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進にHsp70のコシャペロンであるSse1が必須であり、Hsp70との相互作用がNMPDに必須であることを見出した。さらに、Upf複合体とSse1は、短鎖型異常タンパク質のユビキチン化自体は促進せず、プロテソームへのリクルートの段階を促進する可能性が強く示唆された。従って、本研究課題は、全体として概ね順調に進展していると評価する。正確な遺伝子発現は生命現象の根幹であり、その破綻や異常は様々な疾患の原因となる。本研究課題では、最も初期のタンパク質品質管理機構である異常mRNA由来の遺伝子産物の分解機構(NMPD)を解析した。その結果、Hsp70のADP/ATPの交換因子であるSse1がUpf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進に必要であり、Sse1とHsp70との相互作用がNMPDに必須であることを見出した。(1)ノンストップmRNA由来の異常タンパク質分解機構の解明:リボソームとLtn1複合体のクライオ電顕による構造解析の結果が複数の研究室から報告され、基質認識機構の詳細が明らかとなっため、研究計画の変更することとなった。しかしながら、(2)ナンセンス変異を持った異常mRNA由来の短鎖型タンパク質分解機構の解析、については上記の3つの点を解明できた。特に、Upf1による短鎖型異常タンパク質の分解促進に、Hsp70のコシャペロンであるSse1が必須であることが明らかになり、分子機構の理解が進んだ。従って、本研究課題は、全体として概ね順調に進展していると自己評価する。最も初期のタンパク質品質管理機構である異常mRNA由来の遺伝子産物の分解機構の解明を目指し、以下の2項目について研究を実施する。(1)ノンストップmRNA由来の異常タンパク質分解機構の解明:1異常翻訳を認識し解消する分子機構の解析:研究代表者は、新規翻訳複合体Dom34:Hbs1複合体がノンストップmRNAの3'末端で停滞したリボソームのAサイトに結合し、サブユニットの解離を担う因子であることを証明した。Dom34:Hbs1は、リボソームを解離させることでノンストップmRNAの迅速な分解へ導くと同時に、終止コドンに依存しないペプチド鎖の解離反応にも必須であるが、ペプチド鎖解離活性自体は保持しない。終止コドン非依存のペプチド鎖解離因子の同定は、ノンストップmRNA由来の異常タンパク質分解機構の理解に必須である。この目的のため、ヒトDom34:Hbs1相同因子の機能を酵母で解析する系を構築し、終止コドン非依存のペプチド鎖解離反応を引き起こすか検討する。(2)ナンセンス変異を持った異常mRNA
可視化プローブの創製によるがん化プロセスのイメージング

タンパク質の生体内での機能を詳細に明らかにするために、タンパク質の局在や相互作用をリアルタイムで明らかにする時空間解析は極めて有効な方法論である。特にがん細胞において、がんの発症に関わるタンパク質を標識することにより、がん化プロセスのメカニズムを詳細に明らかにすることができると考えられる。そこで、本研究では、タンパク質の標識技術としてβ-ラクタマーゼをタグタンパク質として蛍光性小分子化合物でラベルする方法論の構築を行った。β-ラクタマーゼは、バクテリアのタンパク質であり真核細胞において基質と特異的に相互作用するため、真核細胞において標識するためのタグタンパク質として適している。まず、β-ラクタマーゼのラベル化剤として基質であるアンピシリン誘導体と自殺基質であるスルバクタムにそれぞれ蛍光性化合物を組み込み合成した。次に、β-ラクタマーゼとラベル化剤が安定な共有結合による複合体を形成するように活性部位付近のアミノ酸に変異を導入した。この変異体と合成したプローブは、速やかに複合体を形成することがゲル電気泳動法により示された。また、質量分析によりこの複合体は共有結合を形成していることが示された。以上の結果から、β-ラクタマーゼをタグタンパク質として蛍光性小分子化合物でラベル化することができることが示された。本研究において、がん細胞でのタンパク質の蛍光イメージングの基礎技術が確立され、がん化プロセスのメカニズムを明らかにする方法論を供出したといえる。本研究はがん化プロセスのマーカーとなる生体内分子を可視化するためにプローブ分子を作製して個体や細胞におけるがん化プロセスをイメージングることを目的とする.この研究によって,個体や細胞をそのままに機能評価する手法を生み出すことができる.このため,標的分子との反応によって磁気情報あるいは蛍光特性等の光化学特性が変化し生体内情報を読み取り可能な化学反応に変換できるプローブ分子をデザイン・合成・細胞応用する.平成17年度までに蛍光プローブをデザイン・合成することにより,細胞内分子の動態を分子が機能しているその場で可視化することに成功してきた.本申請では,この可視化プローブをがん化プロセスの評価を目標して作製し,個体における遺伝子発現可視化術開発を行う.さらに,細胞のがん化マーカーとしての評価手段としてチロシンフォスファターゼ活性の可視化手法を開発する.本年度は,がん化プロセスにおいて活性が変化するタンパク質チロシンフォスファターゼ(Protein Tyrosine Phoshatase PTP)活性をイメージングするプローブを開発し,細胞レベルにおけるがん化プロセスの評価手法を供出する.新たに,蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)のメカニズムのうちドナー蛍光とアクセプター吸収の重なりの大きさを表す重なり積分型プローブを作製する.このプローブはPTP活性によって蛍光波長が変化し,高精度測定である二波長のレシオイメージングを可能とする.このプローブを生細胞に導入し,レシオイメージングを行った結果,生細胞では接触阻止が起こる際にPTP活性が増大することを示し,がん化された細胞ではPTP活性が抑えられていることを見いだした.本研究では,PTP活性に着目することでがん化プロセスの評価法を作製することに成功した.タンパク質の生体内での機能を詳細に明らかにするために、タンパク質の局在や相互作用をリアルタイムで明らかにする時空間解析は極めて有効な方法論である。
開発途上国が適用可能なエネルギー最小消費の新規の下廃水処理システムの開発

本研究の目的は,上昇流嫌気性スラッジブランケット反応器(UASB)という高濃度生物保持が可能な嫌気性バイオリアクターと、その後段に下降流ポリウレタン担体懸垂方式(DHS)の好気性バイオリアクターを接続する、新規の廃水処理プロセスを開発することである。本開発プロセスは、嫌気性自己固定化バイオリアクターによる一次処理と、自然通気型好気性生物膜バイオリアクターによる二次処理・高次処理(硝化・脱窒)を効果的に組み合わせることによって、エアレーション・コストがまったく不要で余剰汚泥排出も無く、低コスト・省エネルギー・維持管理容易で、有機物と窒素の同時除去機能を有する画期的な高度廃水処理プロセスである。そこで本研究室では数年来、発展途上国のための低コストで維持管理が容易な下水処理システムとして、UASBと懸垂型スポンジ(DHS)リアクターを組み合わせたシステムを提案してきた。懸垂型スポンジカーテンリアクター第二世代型システム(DHS-G2)では、実下水を用いた5年間の連続処理運転により平均BOD除去率で95%以上、アンモニア性窒素除去率では約70%と安定した処理特性を示した。しかし、G2はスケールアップ困難であったため、第三世代型(G3)DHSを開発した。UASBとDHS-G3リアクターを組み合わせたパイロットスケールプラントを都市下水処理場に設置し、実下水を用いた連続処理運転を行いその処理性能を調べた。BOD除去率については、UASBでは55%程度であったものが、DHSリアクターを含む全システムでは90%程度を示し、COD除去率は85%と卓越した有機物処理性能を発揮した。全窒素除去率は、DHSリアクターを含む全システムでは30%程度を示した。また、アンモニア性窒素の除去率は、75%以上と優れた硝化反応が行われていた。本システムは卓越した有機物除去能90%以上および高い硝化能70%を示した。最終的に得られる処理水は、発展途上国の排出基準を満たす値を示していることから、エネルギー最小消費で維持管理が容易なプロセスとして発展途上国への適応が十分可能であるという見解が得られた。
脂質膜を安定に保持するブレンド型SAM膜の構築

当研究課題の主たる目的は、親水性のオリゴマーと疎水性の脂質部位から構成されるリポオリゴマーを構成分子とする自己組織化膜を無機基板上に構築し、この上に脂質膜を安定に固定することである。リポオリゴマーのオリゴマー部位の成分として、オリゴエチレングリコールを採用した。初年度に合成スキームを完了したアミノ環状脂質と末端に活性エステル基を持つオリゴエチレングリコールを反応させ、さらにオリゴエチレングリコールのもう一方の末端にチオール基を導入した。このようにして得られたリポオリゴマーとメルカプトエタノールから構成される自己組織化膜を金基板上に構築した。続いて得られた自己組織化膜の脂質膜保持能を水晶振動子センサーで評価を行った。その結果、リポオリゴマーとメルカプトエタノールの割合が2:98の時に最も再現性よく脂質膜を保持できることがQCM実験より示唆された。一方、アミノ環状脂質のリファレンスとして、末端にアミノ基を持つ二本鎖脂質を新たに合成し、これを脂質部位として持つ二本鎖型のリポオリゴマーを合成した。環状脂質型のリポオリゴマーと同様に自己組織化膜を金基板上に構築し、脂質膜固定化能を水晶振動子センサーで評価を行ったところ、周波数低下量は環状脂質型のリポオリゴマーのそれよりも大きいことが判明した。一般的に周波数低下量は水晶振動子(すなわち金基板)上に付加した物質の重量に比例するが、今回得られた結果は、二本鎖脂質型リポオリゴマーを含む自己組織化膜上には、脂質膜を多層膜として付加しやすい傾向がある一方、環状脂質型リポオリゴマーを含む自己組織化膜上には、脂質膜を、より生体膜に近い単層膜として付加しやすい傾向があることを示唆しているものと考えられるが、さらに詳しい検討は必要と考えている。本研究の目的は脂質膜を無機基板上に、その流動性を保ち、かつ安定に固定するためのサポート膜を構築することである。その最大の特徴は、「楔」を脂質膜に打ち込むことで脂質膜を安定に保持しようとすることにある。当初計画ではこの「楔」として長鎖アルキル基やコレステロール誘導体を予定した。しかし予備実験結果を再度考察した結果、楔」の疎水性が少なく、脂質膜を強固につなぎ止めることが困難であろうこと、また「楔」と基板を結ぶ部位は疎水性であるため、水層中では安定に存在しにくいであろうこと等が予測された。また予備実験で得られたプロトタイプのサポート膜が必ずしも安定に脂質膜を固定化できなかったのは、このような要素を考慮しなかったためと思われる。このような背景から分子設計の検討を再度行った。その結果、本研究では環状脂質と親水性ポリマーからなるリポポリマーを合成し、これをLB膜法等で基板上に規則正しく固定化する手法を採用することとした。「楔」としてのリポポリマーに要求される要素としては、疎水性の高い脂質部位と、ポリマー鎖長が一定であることの2点である。平成17年度は特に前者について取り組んだ。従来のリポポリマーの研究では二本鎖脂質をポリエチレングリコール等に付加するという手法がとられてきた。しかし二本鎖脂質では疎水性が弱く、ポリマー部位と相分離がしばしば困難であることがこの種の研究の障害となってきた。そこでより疎水性の高い環状脂質を採用することとした。環状脂質をポリマーに担持させるためには脂質の親水部をアミノ基に変換する必要があるが、このアミノ環状脂質の合成に取り組み、合成スキームを完成することができた。さらに疎水性を向上させるために、アミド基を2つ有する環状脂質の合成に取り組み、その合成スキームもまた、ほぼ完成するに至った。

当研究課題の主たる目的は、親水性のポリマーまたはオリゴマーと疎水性の脂質部位から構成されるリポポリマーを構成分子とする自己組織化膜を無機基板上に構築し、この上に脂質膜を安定に固定することである。なお、ここでは親水部がポリマーまたはオリゴマーにかかわらず便宜上リポポリマーと呼ぶこととする。リポポリマーのポリマー部位の成分として、オリゴエチレングリコールを採用した。昨年度合成スキームを完了したアミノ環状脂質と末端に活性エステル基を持つオリゴエチレングリコールを反応させ、さらにオリゴエチレングリコールのもう一方の末端にチオール基を導入した。このようにして得られたリポポリマーとメルカプトエタノールから構成される自己組織化膜を金基板上に構築した。続いて得られた自己組織化膜の脂質膜保持能を水晶振動子センサーで評価を行った。その結果、リポポリマーとメルカプトエタノールの割合が2:98の時に最も再現性よく脂質膜を保持できることがQCM実験より示唆された。一方、アミノ環状脂質のリファレンスとして、末端にアミノ基を持つ二本鎖脂質を新たに合成し、これを脂質部位として持つ二本鎖型のリポポリマーを合成した。環状脂質型のリポポリマーと同様に自己組織化膜を金基板上に構築し、脂質膜固定化能を水晶振動子センサーで評価を行ったところ、周波数低下量は環状脂質型のリポポリマーのそれよりも大きいことが判明した。一般的に周波数低下量は水晶振動子(すなわち金基板)上に付加した物質の重量に比例するが、今回得られた結果は、二本鎖脂質型リポポリマーを含む自己組織化膜上には、脂質膜を多層膜として付加しやすい傾向がある一方、環状脂質型リポポリマーを含む自己組織化膜上には、脂質膜を、より生体膜に近い単層膜として付加しやすい傾向があることを示唆しているものと考えられる。
ゲノムデータベースの法的育護のあり方

データベースの保護は著作権法に盛り込まれているが、著作権法で保護されるのはデータの選択と配置に特徴のあるデータベースのみであり、事実データを集積したデータベースは対象となっていない。したがって、ゲノムデータベースなどの、科学研究により得られたデータを収録したデータベースに対しては、著作権法とは別の保護体系が必要である。日本においては、これに関する科学者側の議論はあまり進んでない。しかし、「知的財産推進計画」には、データベース権の導入につき今後検討する旨が書かれており、検討課題の一つとなっていることも事実である。なし崩し的にデータベース権が導入される前に、「研究活動においてデータベースがどのように利用されているのか」「データベースにどのような法的保護が与えられれば、研究の推進に資するのか」ということについて、データベース権が導入されている欧州の現状、ならびに我が国の科学者の考え方を調査し、データベース権の導入の是非について科学研究の実態に即した提言を行う必要がある。本研究では、ゲノム分野におけるデータベースの構築・利用の現状を知ることと、日本においてデータベースの保護法制が必要であるのか否かを検討する材料を得ることを目的として、データベースに関するアンケートを作成した。ゲノム4領域の班会議(2005年9月、富山)において、アンケート調査を実施した。アンケートには、138名の方々がご回答くださった。これにより、「データベースの利用」「データ登録」「データベース構築」の各段階についての現状が明らかになった。また、この分野の研究者が、データベース保護法制の構築が研究にどのようなインパクトをもたらすと考えているのか、ということについても知ることができた。
フォルステライトの凝縮異方性による新しい宇宙鉱物学

原始惑星系円盤や進化末期の恒星から放出される高温ガスから凝縮して形成される1μm程度の固体微粒子(ダスト)は,惑星の原料物質であり,銀河における金属元素のキャリアである.また鉱物の晶癖は,その形成過程や条件を反映し変化し,赤外スペクトルの違いとして観測されうる.本研究課題は,鉱物の晶癖に着目し,実験,観測を組み合わせて,星周環境におけるダストの形成過程・条件を推定することを目的とする.隕石中に含まれるプレソーラー粒子は,太陽系のものとは大きく異なる同位体異常を示し,太陽系形成以前に進化末期の恒星周囲の質量放出風から直接凝縮して形成したと考えられている.当該年度は,星周凝縮物の晶癖を明らかにすることを目的に,高温(1700-1500°C)・低圧(10^<-5>Pa)の星周条件下におけるダスト(フォルステライト-コランダム)凝縮-蒸発実験を行った.特にコランダム凝縮実験により,星周条件におけるダスト凝縮異方性を初めて定量的に示したことは,ダストの赤外スペクトルとダスト形成条件を結びつけ,直接観測することのできないダスト形成条件を赤外分光観測から推定可能にしたという点で大きな成果といえる.また,実際の天文観測データと一年度二年度におこなったダストの赤外吸収スペクトルの粒子形状依存性,凝縮・蒸発異方性をあわせることで,晩期型星ダスト形成過程を推定し,隕石中プレソーラー粒子の表面構造・結晶構造との比較から,晩期型星から初期太陽系までの星周ダストの進化を推定した.フォルステライト凝縮異方性を決定するための前実験であった,コランダムの凝縮実験が予想以上に成功し凝縮・蒸発異方性を定量的に決定できたこと,また,隕石物質の分析を,実験・天文観測を平行して行うことで,晩期型星周ダストの形成に加えて初期太陽系までの進化を議論可能にしたため,本研究の本質的目的である星周ダスト形成条件の推定および宇宙鉱物学の展開という点において,申請時に期待された成果を上回ったといえる。本研究課題は,実験によるフォルステライトの凝縮異方性の決定,宇宙鉱物の赤外吸収スペクトル計算,すばるによる赤外分光観測,を行い,鉱物の晶癖(結晶方位に支配された形状)から宇宙鉱物微粒子(ダスト)の形成過程・条件を推定することを目的とする.初年度は,フォルステライト凝縮実験系の確立および,星周環境での最高温度凝縮物であるコランダムの凝縮異方性を求めるために,コランダムの凝縮実験を行った.これにより,凝縮時の過飽和比に応じて,凝縮するコランダムの晶癖が変化することがわかった.晶癖と赤外吸収スペクトルの関係を明らかにするために.楕円体フォルステライトの質量吸収係数の計算をこれまでに行ってきたが,楕円体近似が妥当であるかを検討する必要があった.そこで離散双極子近似法を用いて,様々な軸比をもつフォルステライト直方体の赤外吸収スペクトルを計算した.その結果,スペクトルピーク波長の絶対値のわずかな違いや相対的に強度の小さいピークが新たにみられたが,楕円体粒子の場合と同様,軸比と質量吸収係数が一対一対応し,10ミクロン帯からフォルステライト楕円体の軸比を判別できることがわかった.この結果はフォールステライトに限らず,他の鉱物にも適用できる.また,すばる望遠鏡/COMICSを用いて,ミラ型変光星R Casの空間分解・分光観測を行った.結果は現在解析中であるが,10ミクロン帯のシリケイトフィーチャーが中心星からの距離に応じて変化していること,また,ダスト分布に非対称性があることがわかった.来年度は,すばる望遠鏡による観測結果の解析および,フォルステライト凝縮実験を開始する.原始惑星系円盤や進化末期の恒星から放出される高温ガスから凝縮して形成される1μm程度の固体微粒子(ダスト)は,惑星の原料物質であり,銀河における金属元素のキャリアである.また鉱物の晶癖は,その形成過程や条件を反映し変化し,赤外スペクトルの違いとして観測されうる.本研究課題は,鉱物の晶癖に着目し,実験,観測を組み合わせて,星周環境におけるダストの形成過程・条件を推定することを目的とする.隕石中に含まれるプレソーラー粒子は,太陽系のものとは大きく異なる同位体異常を示し,太陽系形成以前に進化末期の恒星周囲の質量放出風から直接凝縮して形成したと考えられている.当該年度は,星周凝縮物の晶癖を明らかにすることを目的に,プレソーラー粒子の形状解析を試みた.非平衡普通コンドライトを酸処理して取り出した酸化物粒子の中から,カソードルミネッセンス法でコランダム粒子を200粒子同定し,それぞれに対して走査型電子顕微鏡を用いて粒子形状を,EBSD分析で結晶方位を決定した.また,同定したコランダム粒子のうち98粒子の酸素同位体比分析をハワイ大のSIMS(ims-1280)を用いておこない,大きな同位体比以上を示すプレソーラー粒子を9粒子発見した.表面構造の解析および,試薬アルミナの酸溶解実験を行い,観察されたプレソーラー粒子の表面構造が宇宙空間で形成されたことを示した.次年度は,引き続き2009年度におこなったすばる望遠鏡による観測結果の解析および,凝縮実験をおこない,凝縮異方性,赤外スペクトル,プレソーラー粒子の形状を合わせてダスト形成条件の推定をおこなう予定である.原始惑星系円盤や進化末期の恒星から放出される高温ガスから凝縮して形成される1μm程度の固体微粒子(ダスト)は,惑星の原料物質であり,銀河における金属元素のキャリアである.また鉱物の晶癖は,その形成過程や条件を反映し変化し,赤外スペクトルの違いとして観測されうる.

本研究課題は,鉱物の晶癖に着目し,実験,観測を組み合わせて,星周環境におけるダストの形成過程・条件を推定することを目的とする.隕石中に含まれるプレソーラー粒子は,太陽系のものとは大きく異なる同位体異常を示し,太陽系形成以前に進化末期の恒星周囲の質量放出風から直接凝縮して形成したと考えられている.当該年度は,星周凝縮物の晶癖を明らかにすることを目的に,高温(1700-1500°C)・低圧(10^<-5>Pa)の星周条件下におけるダスト(フォルステライト-コランダム)凝縮-蒸発実験を行った.特にコランダム凝縮実験により,星周条件におけるダスト凝縮異方性を初めて定量的に示したことは,ダストの赤外スペクトルとダスト形成条件を結びつけ,直接観測することのできないダスト形成条件を赤外分光観測から推定可能にしたという点で大きな成果といえる.また,実際の天文観測データと一年度二年度におこなったダストの赤外吸収スペクトルの粒子形状依存性,凝縮・蒸発異方性をあわせることで,晩期型星ダスト形成過程を推定し,隕石中プレソーラー粒子の表面構造・結晶構造との比較から,晩期型星から初期太陽系までの星周ダストの進化を推定した.フォルステライト凝縮異方性を決定するための前実験であった,コランダムの凝縮実験が予想以上に成功し凝縮・蒸発異方性を定量的に決定できたこと,また,隕石物質の分析を,実験・天文観測を平行して行うことで,晩期型星周ダストの形成に加えて初期太陽系までの進化を議論可能にしたため,本研究の本質的目的である星周ダスト形成条件の推定および宇宙鉱物学の展開という点において,申請時に期待された成果を上回ったといえる。
メディア美学の変容―ドイツの「ヒップホップ」をモデルとして

今年度は、最終年度として、次のような研究を行った。それは、ヒップホップに代表されるリサイクル共有ネットワーク文化の変容のなかで、新しいものはどのようにして生まれてきたのか、そして、今後新しいものが生まれてくる可能性をどのように確保していくかという問題に関わるものである。音楽のゲーム理論、進化計算を用いたシミュレーションによる音楽の生成理論を参照しつつ、研究は行われた。音楽のゲーム理論(矢向2001)では、音楽とは「持続・反復-是認」および「追認・変更」のゲームであるとされるが、そもそもこのゲームが成り立つためには特定の「場」が必要であること、しかもその場は、特定のアイデンティティに拘束されることのないものでなければならないこと、そうして「変更」のゲームを確保する必要があることを、旧東独地域のヒップホップの分析なども交えて明らかにした。進化計算を用いた音楽の生成理論についても、同様に、進化計算に基づく音列に「是認」や「変更」をもたらす判定者の役割が依然重要であることを明らかにした。以上から、閉鎖的ではない「場」を確保すること、そしてその場のなかで行われる反復のゲームを判定し変更する可能性を確保することが、新しいものの生成にはどうしても必要であるという結論を得た。また有意義な判定のためには、繰り返し、何度も「思い出すこと」や反応を「遅延させること」が重要であり、必ずしも全世界を瞬時につなぐような高速ネットワークだけが必要なのでないことも明らかにされた。情報の共有とデータベース化に基づきリサイクルされたものを独自のネットワークを用いて配信する、これを思考形態としての「ヒップホップ」の基本とし、その変容を捉えるための準備作業をすることが、本年度の目標であった。まず、アイデンティティの問題から、思考形態としてのヒップホップを切り離すと同時に、情報リサイクルにおける人間の思考過程を並列分散型モジュールとして扱うことの意義と危険を確認する作業が行われた。理由は、両者を補完関係に陥らせないためである。すなわち:アイデンティティ本質主義の危険は明らかだが、加えて、リサイクル過程における人間の思考を並列分散型モジュールの結合と解体の繰り返しと考えた場合、統合的アイデンティティに関する本質主義者の強い不安や反発を引き起こし、本質主義者が固定したアイデンティティを擁護すべきとする口実を与える、その結果、モジュールの結合解体は既存の価値観保存の観点からの教育的方向付け(実例を通じた身体的なものも含む)を強いられ、開かれた変更の手段ではなく自他の区別を明瞭に保存すると言い立てるための道具となる(結果個は閉じる)。だからこそ、両者を切り離し、情報リサイクル過程そのもののもつ可能性を救出する必要があるのである。この切り離し作業の経過を、第15回国際美学会議(International Congress of Aesthetics.千葉県幕張市、神田外語大学、2001年8月27日から31日まで)にて、「情報と表現(Information and Expression)」という題目で発表した(会議のプロシーディングスは現在編集中)。ここでは、情報が、内なる本質主義的アイデンティティの外化としての旧来の「表現」概念と無関係であり、他者との相互作用(限定、反復と二重化、異種混交)を通じてその多層な生成が可能であることを示した。なお、当初計画に従い、必要な設備の導入、またドイツ連邦共和国、オランダ王国での資料収集を行った。