hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚の文法:言語と非言語とを包括する体制化の研究

特に、時間的文脈が時間長の知覚にどのような影響を与えるかを、詳しく検討した。また、聴覚における選択的注意の役割について、実験を行い、「音脈の文法」の仮説に結びつけることを試みた。さらに、調音運動と音声知覚との結びつきに関連して、日本語閉鎖音の時間構造についての実験データを蓄積しつつある。一方、第二言語の知覚に母語の知覚体系が及ぼす影響について、日本語を母語とする実験参加者に米語聞き取りの知覚訓練を行い、雑音下での米語聞き取り成績にどのような変化が生ずるのかを調べた結果、雑音のない環境で行われた知覚学習の般化が、雑音下にも見られることが確認された。以上の事柄について、ラヴァル大学(カナダ)のSimon Grondin教授、ライデン大学(オランダ)のGert ten Hoopen準教授を招聘し、さらに、研究グループの合宿を行うなどして、時間知覚、時間的動作、聴覚体制化、音声知覚を統一的に理解するような試みに関して討論し、必要に応じて共同研究を行った。その結果に関連して、諸言語における、音韻構造と統語構造とを、知覚心理学の立場から統一的に捉えることが可能かどうかについて、考察を進めている。一方では、言語学の分野における最新の理論を、通常は言語学の対象とならない聴覚の知覚内容に適用することによって、「音脈の文法」の仮説を、現実の聴知覚をより柔軟に記述するものへと発展させつつある。日本語、英語、中国語の、破裂音、摩擦音などの知覚、産出がどのような時間構造に支えられているかを検討するために、知覚実験および調音運動の観測を実施し、基礎的なデータを収集した。また、単純な帯域雑音が子音の知覚を生ずる現象について、知覚実験による検討を行った。さらに、雑音下の音声知覚について聴覚情景分析の立場から考察を進めた。たとえば、「音の始まり」と「音の終わり」とが知覚のうえで結びつくことによって物理的な音に対応しない「音事象」の知覚が生ずるという錯覚現象に関連させて、中国語音節の「始まり」と「終わり」とを物理的に異なる音によって呈示することによって、錯覚的に音節の知覚を生じさせることに成功した。一方では、音楽演奏音などの非言語音を用いて、その時間構造がどのように知覚されるかについて、知覚実験を行った。たとえば、音系列中の目標音の聴覚探索についてその強度依存性及び強度と周波数の結合の効果を検討し、聴覚探索が通常の聴覚フィルターから予想されるものと異なる特性を有することを明らかにした。以上の研究を理論的にまとめる試みとして、音素列の知覚と、音脈の知覚との関連について体系的な考察を進めつつある。海外共同研究者であるValter Ciocca香港大学準教授が九州大学を来訪し、本研究計画の研究組織が初めて全員一堂に会することができた。これまでの、研究計画の進行状況について意見交換を行い、最終年度に適当な国際会議で特別セッションを設けて研究成果を報告することになった。昨年度は、音素列の知覚、産出と、音脈の知覚との関連を中心に、時間軸に焦点を当て、聴覚体制化に関する考察を進めた。音節の始まりと終わりとが音声知覚の重要な手掛かりであることを、中国語音節の始まりと終わりとを物理的に異なる音によって呈示し、錯覚的に音節の知覚を生じさせることによって示した。
黒川能と能の近代をめぐる民俗学的研究

上記研究課題の最終年度にあたる本年度は、積極的に研究の成果を発表しながら、調査地での意見交換も行い、本研究を意義あるものにするために努めてきた。現地などでのフィールドワークや聞き取り調査に基づいて黒川能の現状把握をするとともに、東京文化財研究所などに所蔵される資料の整理、調査についても前年度に続いて取り組んできた。具体的には、能楽と黒川能との明治から平成にいたるまでの関わりや影響について、黒川能の上演演目の変遷と能楽の復曲ブームとの関連から考察を行った。そこからは、なぜ、黒川能が能楽から「古風」な能とみなされたのか、そして、そのようなイメージが黒川能そのものの実践や語りにいかに作用していたのか、その一端を明らかにすることができた。歴史的な経緯を指摘するだけにとどまらず、現在の黒川能の実践や語りとの関連も視野に入れ、歴史的な背景や文脈のなかに今日の実践や語り、新たな試みを位置付けようとしているところに、本研究の意義があるだろう。また、山形市出身の詩人・真壁仁の思想と実践と黒川能の関わりについても検討した。真壁は黒川能から、また、黒川能は真壁から多くの影響を受け、様々な部分で変容を遂げた。黒川能の紹介者、研究の第一人者という立場にとどまらず、当時の役者の大半と同じ「農民」としての立場から黒川能を見つめ、対話を続けた真壁の生前の活動について、文字資料だけでなく、黒川での聞き取りなどを通じて明らかにすることができた。真壁の思想や、黒川能に対する考え方は、今日の黒川能の実践や表象にも濃厚に影響している。さらに、両者の関係が四十年という長きにわった点も考慮すれば、黒川能と真壁仁の関わりについて論じることによって、黒川能の近代の歴史を描き直すことが可能になるのである。芸能や舞台芸術などにおける役者の身体性、また上演空間において役者と観客が取り結ぶ関係や、それらの歴史的変遷にかかわる記述は決して「ひとつ」にまとめられるほど単純ではない。今年度の研究では、歴史や地域、上演形態や環境など様々な条件を異にして存在する芸能の一例として能に着目し、能という芸能の多様性や地域性、包摂と排除、混淆の可能性や痕跡に留意しながら、従来の能楽研究と民俗芸能研究との間を架橋するような視角を見出そうと努めた。演者については能楽師だけでなく、素人や旅回りの能役者、黒川能のような神事芸能として能を演じる氏子など、様々な層を扱い、それぞれの能に対する近代以降のメディアの言説や上演空間の差異、能という芸能への接し方や認識について比較検討した。また、能だけでなく他の芸能や舞台芸術にも多く足を運び、演劇学や文化人類学といった他領域の学問にも積極的に触れることによって、能だけにとどまらず、演じるという行為自体が演者と観客、そして社会においていかなる意味を持つのか考えさせられた。さらに、能のもつ芸能としての特殊性についても再確認する機会を得、より広い視野で能をみることが可能になった。今年度は民俗学会をふくめ、いくつかの研究会で発表する機会があり、能楽と黒川能の近代以降の関係について先行研究を整理しながら検討した。近代以降、「国民芸術」としての地位を築き上げてゆく能楽と「民俗芸能」あるいは「農民の能」として名が通ってゆく黒川能とのあいだの接点と交渉、黒川能内部の変化や変質について主に取り上げた。いかなる権威やイメージをまとっていようとも、完全に独立して存在することは不可能であり、能だけでなく他の芸能や社会状況などとの交通の只中にそれぞれ立っている可変体であると明らかにできた。本年度は、前年度から継続しているフィールドワークに加えて、資料調査に重点をおき、近代における黒川能と能楽にかかわる資料の整理や分析にも力を入れた。具体的には、東京文化財研究所や法政大学能楽研究所、山形県立図書館、鶴岡市立図書館などに所蔵されている文献・資料の調査をおこなったが、とりわけ、東京文化財研究所と法政大学に保管されている、1967年に能楽研究者らによって蒐集された1万点以上に及ぶ黒川能関連資料については、未整理のものや利用されていないものも多い。これらの文書資料を分析して使用する意義は、現地調査だけでは知り得ない情報が得られるだけでなく、黒川能あるいは能楽(史)研究の歴史の一端が垣間見える点にあるといえる。今年度は資料点数が膨大であるため、その整理に集中したが、かつての研究者の興味や関心がうかがえる痕跡として、資料の性格を把握し、今後の他の研究者にも使用できるような状態に整備する作業や、未だに利用されていない資料を活用して研究に反映させていくことは、黒川能と能楽の近代における関係の変遷を考える上でも、非常に重要な意味を持つと考えている。また、それらの資料の中から、明治昭和期の黒川能の役者の記録を入手できた。聞き取り調査では得られない過去の役者に関わる資料が見つかり、近代以降に黒川能が能楽とは異なる道を歩み、「素人」として峻別されてゆく時代に、黒川能の役者がどのような実践をし、能楽に対してどのような意識を抱いていたのかが明らかになり、黒川能と能楽をめぐる近代初期の歴史的変遷や相互的な影響関係について、それぞれの実践と表象とを視野におさめて検討することができた。

具体的には、能楽と黒川能との明治から平成にいたるまでの関わりや影響について、黒川能の上演演目の変遷と能楽の復曲ブームとの関連から考察を行った。そこからは、なぜ、黒川能が能楽から「古風」な能とみなされたのか、そして、そのようなイメージが黒川能そのものの実践や語りにいかに作用していたのか、その一端を明らかにすることができた。歴史的な経緯を指摘するだけにとどまらず、現在の黒川能の実践や語りとの関連も視野に入れ、歴史的な背景や文脈のなかに今日の実践や語り、新たな試みを位置付けようとしているところに、本研究の意義があるだろう。また、山形市出身の詩人・真壁仁の思想と実践と黒川能の関わりについても検討した。真壁は黒川能から、また、黒川能は真壁から多くの影響を受け、様々な部分で変容を遂げた。黒川能の紹介者、研究の第一人者という立場にとどまらず、当時の役者の大半と同じ「農民」としての立場から黒川能を見つめ、対話を続けた真壁の生前の活動について、文字資料だけでなく、黒川での聞き取りなどを通じて明らかにすることができた。真壁の思想や、黒川能に対する考え方は、今日の黒川能の実践や表象にも濃厚に影響している。さらに、両者の関係が四十年という長きにわった点も考慮すれば、黒川能と真壁仁の関わりについて論じることによって、黒川能の近代の歴史を描き直すことが可能になるのである。
DPT三種混合ワクチンの有効性および改良に関する研究

(1)DTaPワクチンの臨床的・疫学的有効性の評価わが国が世界に先駆けて開発し、1981年から接種されている無細胞百日咳ワクチンを含む三種混合ワクチン(DTaP)は、副反応が少ない優れたワクチンである。接種率の向上とともに百日咳患者が激減したため、わが国では疫学的にその有効性を評価できていなかった。本研究では、過去10年以上にわたり同一成分のDTaPワクチン接種を行っている北九州市において、同市医師会協力のもと、百日咳疫学調査を行った。平成11年度は後方視的調査を行い、DTaPワクチンの有効率は79%であることが判明した。平成12、13年度は、WHOの百日咳診断基準に従い、前方視的な有効性評価(Case-Control Study)を行った。これまで116例の症例が登録され、菌分離が2例、対血清で百日咳と診断できた症例を含め合計16例の百日咳患者が確認できた。現時点で、本Case-Control StudyでのDTaPワクチンの有効率は87.4%と算定され、本ワクチンの有効性が確認された。一方、これまでのDTPワクチン接種方式の有効性を検討するため、080歳を対象に、ジフテリア、百日咳、破傷風に関する血清疫学的調査を行った。ワクチン接種群と非接種群のpertussis toxin(PT)抗体陽性率およびジフテリア抗毒素抗体陽性率は、それぞれ55.0%と57.9%、76.3%と75.7%であったが、破傷風抗毒素抗体陽性率は91.7%と10.5%であり、その間に有意差を認めた(P<0.001)。各病原体とも、実施された接種方式の違いによって年齢群ごとに平均抗体価の変動がみられた。(2)効果的な接種法に関する研究:第2期接種のワクチンの再検討年長児や成人に現行のDTaPワクチン接種し、その安全性と有効性を検討した。これまで10歳代44例、20歳以上の成人142例に接種を行った。局所副反応として5cm以上の発赤・腫脹があった成人および10歳代が1例ずつ、15cmが10歳代に1例、成人3例であった。全身性の副反応を呈した例はなかった。(1)DTaPワクチンの臨床的・疫学的有効性の評価北九州市は過去10年以上にわたり同一成分のDTaPワクチンを接種されてきた。同市医師会協力のもと、後方視的および前方視的な百日咳疫学調査を行ってきた。後方視的調査では、DTaPワクチンの有効率は79%であった。ただ、百日咳の診断が臨床診断のみであったため、本年度からWHOの診断基準に従って百日咳の診断を行っている。本年度、同地域には百日咳の小流行が起こり、これまで29例の症例が登録された。菌分離が1症例、対血清で百日咳と診断できた症例が1例確認された。今後も更なる症例の集積と解析を継続していく予定である。(2)効果的な接種法に関する研究:第2期接種のワクチンの再検討年長児や成人へ現行のDTaPワクチン接種し、その安全性と有効性を検討している。これまで10歳代12例、20歳以上の成人43例に接種を行った。局所副反応として5cm以上の発赤・腫脹があった成人が1例、15cmが10歳代に1例、成人1例のみであった。全身性副反応を呈した症例は認めなかった。今後とも症例の集積を行い、安全性と有効性の確認を継続していく。

(2)効果的な接種法に関する研究:第2期接種のワクチンの再検討年長児や成人に現行のDTaPワクチン接種し、その安全性と有効性を検討した。これまで10歳代44例、20歳以上の成人142例に接種を行った。局所副反応として5cm以上の発赤・腫脹があった成人および10歳代が1例ずつ、15cmが10歳代に1例、成人3例であった。全身性の副反応を呈した例はなかった。(1)DTaPワクチンの臨床的・疫学的有効性の評価北九州市は過去10年以上にわたり同一成分のDTaPワクチン接種を行っている。同市医師会協力のもと、後方視的および前方視的な百日咳疫学調査を行ってきた。後方視的調査では、DTaPワクチンの有効率は79%であった。昨年度からWHOの百日咳診断基準に従い、DTaPワクチンの前方視的な有効性評価(Case-Control study)を行っている。同地域には百日咳の小流行が続いており、これまで61例の症例が登録された。このうち、菌分離が2例、対血清で百日咳と診断できた症例を含め合計13例が確認できた。13例中8例が1歳未満児で、男児6例、女児7例であった。DPTワクチン接種歴は、12例が接種歴なし、1例が4回の接種歴があった。現時点で、本Case-Control studyでのDTaPワクチンの有効率は85.6%、さらにDTaPワクチン1回以下の接種者は2回以上の接種者に比べ百日咳感染に関して6.9倍リスクが高い(オッズ比6.9)と計算された。今後も更なる症例の集積と解析を継続していく予定である。(2)効果的な接種法に関する研究:第2期接種のワクチンの再検討年長児や成人へ現行のDTaPワクチン接種し、その安全性と有効性を検討している。これまで10歳代28例、20歳以上の成人94例に接種を行った。局所副反応として5cm以上の発赤・腫脹があった成人が1例、15cmが10歳代に1例、成人3例であった。全身性副反応を呈した症例は認めなかった。今後とも症例の集積を行い、安全性と有効性の確認を継続していく。1999年度からWHOの百日咳診断基準に従い、DTaPワクチンの前方視的な有効性評価(Casc-Control study)を行っている。同地域には百日咳の散発が続いており、これまで117例の症例が登録された。このうち、菌分離が2例、対血清で百日咳と診断できた症例を含め合計16例が確認できた。16例中9例が1歳未満児で、男児7例、女児9例であった。DPTワクチン接種歴は、13例が接種歴なし、1例が1回、2例が4回の接種歴があった。現時点で、本Casc-Control studyでのDTaPワクチンの有効率は、昨年よりワクチン接種後の症例が増加したことから、76.9%となった。ただし、昨年度は百日咳患者数は過去2年間と比較し減少したことから、3年間の目標症例数に達することができなかった。
量子アルゴリズムの大規模情報処理への有効性を『みる』ことによって検証する研究

本研究は,量子揺らぎを積極的に用いたアルゴリズムが,情報処理にどのような影響を及ぶすかを理論的に調べた.確率的情報処理は,雑音が乗った情報から原情報を推定する問題に対して,ベイズ推定を用いた確率的定式化によってアプローチするものである.このような問題は,統計力学を通じて性能評価が行われており,雑音に対応するパラメータ(温度)を制御することで,有限温度でピークを持つことが知られている.このときのピークは,真の雑音強度と同等になったときに達成される.量子揺らぎは,系の状態をトンネル効果によって他の状態を遷移させる効果を持ち,最適化問題など適用するアルゴリズムなどが提案されている.このアルゴリズムは量子アニーリングと呼ばれ,熱揺らぎ(温度)によってエネルギー障壁を越えながら解探索を行う焼きなまし法にヒントを受けている.本研究では,このような背景から,確率的情報処理において熱揺らぎの制御だけではなく,量子揺らぎを用いることで情報処理性能がどのように変化するのかを,統計力学を用いて調べた.平成24年度は,スピングラスモデルで記述できる簡易な情報処理課題である誤り訂正符号に焦点を当て,解析を行いPhysical Review E誌から出版された.平成25年度では,提案した復号プロセスをCDMAマルチユーザー復調に拡張し,量子揺らぎによる情報処理性能に関して一般的な性質を導いた.CDMAマルチユーザー復調は,ランダム磁場を持つスピングラスモデルとして定式化できる.この問題に関しても,誤り訂正符号と同様に,低温領域では量子揺らぎによって性能が向上することが分かった.また,確率的情報処理における量子揺らぎと熱揺らぎの変換規則についても,明らかにした.近年では,量子揺らぎを制御する量子コンピュータも出来ており,本研究が与えた理論的な性能評価は,このような分野に発展を促すことも期待できる.(抄録なし)申請者は,情報処理課題における量子揺らぎの復号性能を調べた.特に本年度では,"誤り訂正符号"と"CDMA復調"に関して,理論的解析とモンテカルロシミュレーションを用いて研究を行ない,古典的な揺らぎによる復号性能と比較してどうなるかを調べた.この2つの情報処理課題は,ベイズ推定の枠組みで"符号⇔復号"の性質を論じることができ,このように確率的に定式化されたモデルはスピン系で記述できるため,統計力学を用いて解析を行うことができる.また,両者のモデルはスピン間の相互作用が確率的に記述されるスピングラス系になっているため,複雑なエネルギー構造を持ち,量子揺らぎによってエネルギー構造がどのように変化するか調べることも興味深い課題である.また統計力学を用いた解析は近似を含むため,モンテカルロシミュレーションによって有限次元の解析も同時に行い,理論解析の妥当性なども調べた.以上の背景の下,申請者は,"誤り訂正符号"と"CDMA復調"における量子揺らぎを用いた復号アルゴリズムに関して,共通する次の3つのことを明らかにした.1.量子揺らぎで実現できる最適な復号性能は,古典的な揺らぎによって実現できる最適復号性能よりも劣る.2.古典揺らぎのみを用いた際に劣悪な復号性能であるパラメータ領域でも,量子揺らぎを利用して復号性能の回復を図ることができる.3.量子揺らぎと古典揺らぎは性質が異なり,系のエネルギー構造も非対称に変化させる.このような結論は,量子揺らぎ(横磁場)が情報処理に対して持つ一般的な性質だと考えられる.本研究は,量子揺らぎを積極的に用いたアルゴリズムが,情報処理にどのような影響を及ぶすかを理論的に調べた.確率的情報処理は,雑音が乗った情報から原情報を推定する問題に対して,ベイズ推定を用いた確率的定式化によってアプローチするものである.このような問題は,統計力学を通じて性能評価が行われており,雑音に対応するパラメータ(温度)を制御することで,有限温度でピークを持つことが知られている.このときのピークは,真の雑音強度と同等になったときに達成される.量子揺らぎは,系の状態をトンネル効果によって他の状態を遷移させる効果を持ち,最適化問題など適用するアルゴリズムなどが提案されている.このアルゴリズムは量子アニーリングと呼ばれ,熱揺らぎ(温度)によってエネルギー障壁を越えながら解探索を行う焼きなまし法にヒントを受けている.本研究では,このような背景から,確率的情報処理において熱揺らぎの制御だけではなく,量子揺らぎを用いることで情報処理性能がどのように変化するのかを,統計力学を用いて調べた.平成24年度は,スピングラスモデルで記述できる簡易な情報処理課題である誤り訂正符号に焦点を当て,解析を行いPhysical Review E誌から出版された.平成25年度では,提案した復号プロセスをCDMAマルチユーザー復調に拡張し,量子揺らぎによる情報処理性能に関して一般的な性質を導いた.CDMAマルチユーザー復調は,ランダム磁場を持つスピングラスモデルとして定式化できる.この問題に関しても,誤り訂正符号と同様に,低温領域では量子揺らぎによって性能が向上することが分かった.また,確率的情報処理における量子揺らぎと熱揺らぎの変換規則についても,明らかにした.近年では,量子揺らぎを制御する量子コンピュータも出来ており,本研究が与えた理論的な性能評価は,このような分野に発展を促すことも期待できる.これまでで,申請者は量子揺らぎによる情報処理を解析的に調べた.この際に,同等に複雑なエネルギー構造を持つ系では,情報処理の復号性能に対して共通の性質を帯びることを明らかにした.したがって,当初の課題である量子揺らぎによるエネルギー構造理解を大きく発展させ,計画以上の成果を挙げている.また,このような成果はPhysical Review誌にも掲載され,IEEE Young Researcherawardも受賞している.今後は,上記のような量子揺らぎの情報処理への有効性をさらに深く考察する.

そのため,上記2つの情報処理課題に加え,画像修復アルゴリズムに対しても量子揺らぎによる復号性能を調べる.これらの結果を踏まえて,量子揺らぎによる情報処理への影響を系統的にまとめ,結論を出す予定である.(抄録なし)
窒素源の違いが微細藻ボトリオコッカスの炭化水素生産性に与える影響

微細藻ボトリオコッカスはコロニーを形成する緑藻で炭化水素を生産するため、バイオ燃料の原料として期待されている。現状ではボトリオコッカスはアンモニア態窒素より高価な硝酸態窒素を窒素源とした培養が行われている。本研究では、アンモニア態窒素の利用がボトリオコッカスの炭化水素生産性に与える影響を評価するために、硝酸態窒素を含む改変Chu13培地、および、アンモニア態窒素として塩化アンモニウム、尿素含む培地を使用したボトリオコッカスの培養試験を行う。
味覚・嗅覚機能検査の標準化による「おいしさ」障害の研究

平成11年度に我々は、正常者のグルタミン酸ナトリウムに対する閾値をふまえて、5段階に味質濃度を調整し、甘味、塩味、酸味、苦味の4基本味質とともに全口腔法味覚閾値検査を確立した。正常者100名において、旨味物質であるグルタミン酸ナトリウム、イノシン酸、グアニル酸を0.1Mから倍数希釈系列で12段階に調整し、全口腔法味覚閾値検査を行い、そのなかでどの味質が最も被験者にとって良い味であるかをアンケートした。その結果、旨味味質としてはグルタミン酸ナトリウムが最も適していると考えられ、その認知閾値は平均で約0.0016Mで、男女差、年齢差、喫煙歴に閾値の有意差を認めなかった。この結果を元に、今回の5段階の全口腔法味覚閾値検査として、第1段階は50%の正常者が判別可能、第2段階は80-90%の正常者が判定可能、第3段階はすべての正常者が判定可能、第4、5段階は第3段階の濃度の2倍、4倍の濃度と設定した。平成12年度は、実際に味覚障害患者に対して、この5基本味質の全口腔法味覚閾値検査、電気味覚検査、ソルセイブの3つの味覚検査とジェットストリーム型オルファクトメーターを使用した嗅覚機能検査を行った。味覚障害者に対する全口腔法味覚閾値検査で、4基本味覚に対する閾値では異常と判定される症例は少なかったのに対し、旨味に対する閾値検査では、異常、境界値の症例が多い傾向にあった。また、味覚障害を訴えていた患者で、3つの味覚機能検査での陽性率はほぼ同じで、3つの検査を組み合わせると、すべての症例でいづれかの検査で異常所見が検出された。嗅覚障害群では味覚障害を訴えていなかったにもかかわらず、グルタミン酸ナトリウムに対する味閾値が境界値を示す例が半数あり、旨味味覚と嗅覚との関連性が示唆された。現在、計50例ほど症例が集まっており、将来的に約100例の症例検討を行う予定である。「うまみ」物質であるグルタミン酸ナトリウム、グアニル酸、イノシン酸の溶解液を12段階の倍数希釈系列として調整し、ボランティアに全口腔法味覚閾値検査を行った。対象は、味覚障害を訴えていない健康な10代70代の男女100名(男性46名、女性54名)である。このうち喫煙者が26名であった。味覚に影響すると思われる疾病である糖尿病、慢性副鼻腔炎、脳血管障害、胃腸障害などを持つものはあらかじめ除外した。味覚機能検査として、口腔内に一定の味覚物質が溶解している検査液を散布して味の種類を答えさせる全口腔法味閾値検査を行った。全口腔法味閾値検査はグルタミン酸ナトリウム、グアニル酸、イノシン酸のそれぞれを0.1Mから倍数希釈系列で12段階の濃度に調整し、薄い濃度より1から12まで番号をつけた。検査溶液を口腔内に薄い濃度より0.5mlずつ散布して上昇法で味の種類を答えさせ、だし、こんぶ、魚など「うまみ」を意味する答えの得られた段階を数字として評価した。検査後、3つの検査系列の内どれが最もよい味であったかをアンケートした。グルタミン酸ナトリウム、グアニル酸、イノシン酸の全口腔法味閾値検査におけるそれぞれの認知閾値は6.2±2.16、6.12±2.84、5.03±2.43であった。いずれの系列においても喫煙者と非喫煙者の間に閾値の有意な差は認めなかった。また、年齢による閾値の有意な上昇などは認めなかった。検査後のアンケートでは、グルタミン酸ナトリウムがもっともよい味と答えた被験者が一番多かった。以上より、「うまみ」の全口腔法味閾値検査にはグルタミン酸ナトリウムが最も適していると考えられ、正常例での認知閾値はグルタミン酸ナトリウム溶液濃度が約0.0016M付近であろうと考えられた。これらの結果を元に、簡便な5段階の希釈系列の全口腔法味覚閾値検査を確立した。

平成12年度は、実際に味覚障害患者に対して、この5基本味質の全口腔法味覚閾値検査、電気味覚検査、ソルセイブの3つの味覚検査とジェットストリーム型オルファクトメーターを使用した嗅覚機能検査を行った。味覚障害者に対する全口腔法味覚閾値検査で、4基本味覚に対する閾値では異常と判定される症例は少なかったのに対し、旨味に対する閾値検査では、異常、境界値の症例が多い傾向にあった。また、味覚障害を訴えていた患者で、3つの味覚機能検査での陽性率はほぼ同じで、3つの検査を組み合わせると、すべての症例でいづれかの検査で異常所見が検出された。嗅覚障害群では味覚障害を訴えていなかったにもかかわらず、グルタミン酸ナトリウムに対する味閾値が境界値を示す例が半数あり、旨味味覚と嗅覚との関連性が示唆された。現在、計50例ほど症例が集まっており、将来的に約100例の症例検討を行う予定である。
気管結紮による胎仔低形成肺の膨張のメカニズムに関する研究

1.胎児内視鏡手術の開発ヤギ胎仔を用いた低侵襲性治療の開発を目的として、超音波エコーガイドによる子宮内胎仔にたいする気管内挿管とデタッチャブルマイクロバルーンによる気管閉塞の技術開発に関する検討を行った。妊娠子宮への侵襲を可及的に軽減させるために設置するポートは5mm径のもの1本とし、これを直接胎仔の口腔に挿入した。以後の操作はすべて超音波ガイド下に行なわれ、長軸方向に胎仔気管を描出することにより気管内へのバルーン挿入が可能となった。胎仔は最長5日間の妊娠継続が可能となったが、いずれも子宮内胎児死亡により失われた。技術的なfeasibilityはほぼ達成可能と思われるが、胎仔と子宮に対するより低侵襲なhandlin法と新たな子宮収縮抑制法の開発が今後の課題となった。2.低形成肺における成長因子発現の変化肺の組織発生に関連するKGE, FGF-10,Bmp4の発現につきnitrofen投与による低形成肺モデルを用いて検討をおこなった。KGFはE14の肺ですでに発現していることがin situ hybridizationにより確認されたが、KGF mRNAの発現の異常については再現性のある成績が得られていない。一方、Bmp4の発現は全身レベルでE12より認められ、nitrofen群および対照群では差異が見られなかった。しかしこれらの肺における発現はE16-E18の間に一旦低下し、しかもその時期は低形成肺群ではより早期に観察されている。これらの事象をin vitroモデルで検討するために器官培養システムの開発を行い、E12の胎仔肺を72時間まで培養し、branching morphogenesisを維持することを確認している。今後薬剤によるmodulationを含めて低形成肺に対する新たな治療開発を目指した検討をおこなう。妊娠SDラットE9.5日にolive oilとともにnitrofen100mgを経口投与する。9.5日に投薬後、13日、14日、15日、16日、18日、20日の胎仔肺を採取、コントロールとともに以下の成長因子のmRNAにたいするRT-PCRのために凍結保存。横隔膜ヘルニアの作成率は72%であった。2.摘出肺の器官培養胎生13日の胎仔肺を器官培養し、72時間維持を行ないその分化を検討中。採取肺は-70度凍結の後、液体窒素下で破砕し、total RNAを抽出。cDNAを作成の後、RT-PCR法を用いて以下の各種因子の発現量を比較する。これらの因子の発現量を胎生日数にて比較する。またnitrofen投与肺との比較を行い、その効果を検討している。RT-PCR法でも発現量の差がはっきり見られるように、cDNA濃度やPCR回数等を工夫している。予備実験により実験群のE18およびE20の肺において、KGFの発現低下を認めたため、Nothern Blotting法による定量化を試みたが、各因子の発現量は非常に少なく結果を得ることが出来なかった。現在定量的PCRを用いた検討を行なっている。4.胎仔手術による気管結紮超音波エコーガイドによる胎仔気管への挿管と、デタッチャブルバルーンによる気管閉塞を妊娠ヤギ(E100)に対して施行、5日の生存を得た。現在妊娠継続のための管理法を検討中である。今年度はラットモデルにおける低形成肺を対照とする実験を中心に行い、あわせてこれまでの実験結果をさらに発展させるために、KGFのmRNAの発現をこれまでのRT-PCRに加えて、ノザンブロットによる定量的検討を引き続きおこなった。KGFの発現についてはそのデータが実験毎に再現性が得られず、その原因は胎児肺組織から充分なRNAを得ることが出来ないことによるものと考えられた。

その結果E13-14の胎仔肺15検体よりmRNA0.1μg以下のRNAを抽出するための検体処理方法とmRNA抽出法を決定した。平行してKGFに加えてRT-PCRによりFGF-10,BMP-4,Shh, TGF-β、HGFおよびそのレセプターmRNAの発現をナイトロフェンによる横隔膜ヘルニアラットと対象ラットについて比較検討を行った。それぞれのプライマーの特性の把握のためアニーリング温度と伸長反応時間に関する検討を行ったがKGFについてはE13胎仔肺ではこれら成長因子のmRNAの発現を認めていない。一方、Bmp4はE13-14について対照例との間に全身レベルでの発現の差を認めなかった。今後肺における検討を行うが、RNAの量の問題はさらに解決の必要がある。E12-13胎仔肺についてKGFのmRNAの発現の局在をin situ bibridizationにより検討したがwhole mount標本では発現はあきらかではなかった。E12胎仔肺の培養方式を基質をマトリゲルとすることにより72時間培養によりほぼ100%の検体で成長が認められるようになった。低形成肺の成因にはこれらの成長因子がどのように関与しているかは未だ明らかには出来ていないが、現在DNAの脱メチル化の変化からその原因を検討するために、RLGS法による検討を開始している。
過程志向アプローチによる幼年期発達性協調運動障害児の運動パフォーマンスの検討

本研究は、従来結果志向分析で検討されてきた発達性協調運動障害(DCD)が疑われる幼年期の子どもの運動パフォーマンスを、過程志向分析により再検討することを試みたものである。その結果、第一にDCD児が最適なパフォーマンスをするために必要な運動自由度をどう制御するかが、滑らかな動作につながっている示唆が得られ、今後環境との関係でDCD児のパフォーマンスを考える観点が重要と考えられた。第二に、DCD改善のために、認知運動療法を援用したアプローチが有効であることが示唆され、支援方法に新たな方向性を見いだせた。今後詳細に検討すべき課題と考えられるだろう。本研究は、従来結果志向アプローチにより検討されてきた、発達性協調運動障害(DCD)が疑われる子どもの運動パフォーマンス分析を、過程志向アプローチにより再検討することを試みたい。すなわち、DCDが疑われる幼年期の子どもを対象として、生態学的妥当性をふまえて幼年期の子どもに親しみやすい予測を必要とされる課題を用いて、フィードフォワードからみる運動パフォーマンスの特徴を明らかにすることで、DCDが疑われる子どもへの効果的発達支援につながる資料を得たいと考えている。平成25年度は、昨年度から引き続き、“不器用さ(clumsiness/physical awkwardness)"“DCD(developmental coordination disorder)"“障害児者の身体活動(adapted physical activity)"をキータームとして、その研究動向の概観を継続した。なかでも日本小児精神神経学会名古屋大会では、日本で初の学会企画によるDCD支援のシンポジウムが開催されたが、話題提供するとともに、国際的な動向も含めた貴重な情報収集の機会となった。さらに昨年度末から引き続き予備実験を実施、本実験実施にかかる見通しや、データ取得にかかる撮影等の課題を明らかにすることができ、それらをクリアするかたちで本実験にのぞんでいる。実際には、発達障害が疑われる5歳児や附属特別支援学校児童を対象にして実施された集団指導において行われたいくつかの運動課題の過程や結果を記録した。現在は並行して分析にも着手しているが、そのなかでも粗大運動(スポーツチャンバラ)における対象児の運動パフォーマンス過程を分析している。本研究は、従来結果志向アプローチにより検討されてきた、発達性協調運動障害が疑われる子どもの運動パフォーマンス分析を、過程志向アプローチにより再検討することを試みたい。すなわち、発達性協調運動障害が疑われる幼年期の子どもを対象として、生態学的妥当性をふまえて幼年期の子どもに親しみやすい予測を必要とされる日常的な課題を用いて、フィードフォワードからみる運動パフォーマンスの特徴を明らかにすることをで、発達性協調運動障害が疑われる子どもへの効果的発達支援につながる資料を得たいと考えている。平成24年度については、「不器用さ(clumsiness/physical awkwardness)」「発達性協調運動障害(DCD;developmental coordination disorder)」「障害児者の身体活動(adapted physical activity)」を本研究に関わるキータームとして、特別支援教育・乳幼児保育・発達心理学・体育学/発育発達学・小児保健領域を中心に、学会発表やシンポジウムなどに参加してその研究動向を確認するとともに、最新情報を収集するようにした。また、発達性協調運動障害の特徴を浮き彫りにするために、発達障害に限らず、比較的蓄積のある知的障害の抱える運動困難に関する研究も概観するように努めた。あわせて、平成25年以降に実施する本実験を見越して、研究協力者を募り、予備実験を実施した。24年度内では発達性協調運動障害が疑われる子ども6名に予備実験を実施することができ、次年度の本実験実施にむけて仮説の確認や実施上の実務的課題などを検討をすすめている。本研究は、従来結果志向アプローチにより検討されてきた、発達性協調運動障害(DCD)が疑われる子どもの運動パフォーマンス分析を、過程志向アプローチにより再検討することを試みた。すなわち、DCDが疑われる幼年期の子どもを対象として、予測を必要とされるかつ日常的な課題を用いて、フィードフォワードからみる運動パフォーマンスの特徴を明らかにすることで、DCDが疑われる子どもへの効果的発達支援につながる基礎資料を得たいと考えている。最終年度は、これまでの研究の概観や予備実験等の結果をふまえ、DCDが疑われる幼児・児童を対象とした本実験とその分析にあたった。遊びや体育の時間に展開されたいくつかの動き、例えばスポーツチャンバラの動きをもとに、対象児の運動パフォーマンスの過程を分析した。DCDが疑われた子どもとそうではない統制群の子どもとでは、相手に当たった回数や空振りする確率はほぼ同じで差が見られなかった。だが、特に肘関節と股関節の運動自由度において、大きく差が見られ、またそれが動きのなめらかさへの印象に大きな影響を与えていた。その後「ぐーっと」のようにオノマトペを用いて肘関節・股関節を大きく動かすように援助することで改善がはかられた。

DCD児の動きの不器用さの背景に周囲の環境に対する瞬時の判断にゆがみがあるという仮説が、本研究でも顕著に示唆されており、今後の指導・援助法の開発の一助となると考えられた。特別支援教育昨年度は研究構成のフレームワークの再検討のためやや遅れていたと報告した.今年度は概ね順調に研究をすすめることができたが、結果として昨年度の遅れた分のリカバリーをするところまでは至らず、結果としてまだ少しの遅れが生じている。次年度(最終年)のまとめにむけて順調に研究をすすめたい。本研究のフレームワーク構成するために、研究動向の確認や情報収集については概ね順調な進捗であると考えられる。一方、次年度以降に実施の本実験の準備については、研究協力者を募り同意について一定数の見込みが得られたものの、実際の予備実験実施について、研究実施者・研究協力者双方の日程的調整でやや遅れが生じた。ただしこれらは年度をまたいで引き続き予備実験の結果分析や実施上の実務的課題の確認をすすめており、その遅れは十分に取り戻せる範囲にあると考えている。今年度は引き続き本実験を継続する。現在は粗大運動領域のデータが大半であり、微細運動のデータ収集については、実験協力児のスケジュールを待って調整をすすめているところである。次年度(最終年)のまとめが滞りなく遂行に至るよう、適宜予定された研究計画を進展させたい。今年度の研究計画においては、微細運動ー粗大運動それぞれの観点から課題を実施し、その運動パフォーマンス過程を分析する本実験を実施することとしていた。予備実験の遂行遅れがやや生じていたものの、大幅に予定をずれ込むことなく本実験の実施ができそうな見通しである。平成26年度の研究のまとめが滞りなく遂行に至るよう、予定された研究計画を適宜進展することとしたい。一昨年度は研究構成のフレームワークの再検討のため、進捗がやや遅れていたと報告した。昨年度は概ね順調に研究をすすめることができたが、結果として一昨年度の遅れた分のリカバリーをするところまでは至らず、実験進行にかかるまだ少しの遅れが生じていた分に残額が生じた。今年度は既に昨年度までの遅れのリカバリーも含めて本実験の残りをすすめており、当初から予定していた梅雨の時期前後には全てのデータ収集が終えて遅れを挽回させられる見通しがたっている。研究経費はその研究の進捗にあわせて、適切に使用することとし、最終年の研究のまとめまですすめたい。平成24年度からの繰り越しは該当しない。平成25年度は、本実験の実施にかかる最低限の諸経費(消耗品や謝金等)並びに途中経過の報告や最新の情報交換・研究交流に必要となる旅費として、研究費の使用を考えている。
自家気管支を用いた代用気管の実験的研究

【目的】肺癌・気管癌の手術のさいに気管・気管支の広範囲の切除が必要になることがある。このような症例に対する気管壁の切除後の再建法の試みとして、自家肺葉から採取した遊離気管支片を用いて気管の欠損を補填する動物実験を行った。特に補填部の被覆に大網を用いた群と縦隔組織を用いた群とを比較した。【方法・結果】雑種成犬に右開胸を行い上葉を切除した。上葉の気管支を葉気管支から複数の亜区域支のレベルまで周囲の血管・組織と剥離し気管支を採取した。この樹枝状の気管支に幾つか長軸方向の切開を加え、隣接する気管支壁を縫合して可能な限り面状の気管支片を作製した。続いて右胸腔の下部気管壁を6-7輪、約1/3周切除した。この欠損部を先の上葉気管支から作製した面状の気管支片で補填した。縫合にはマクソン4-0を使用し、連続縫合を行った。A群10頭は被覆に有茎大網を用い、B群10頭は縦隔組織で被覆した。術後、時間を追って気管支鏡検査を施行し一部の犬を犠牲死させ剖検した。術後早期に剖検した結果では、B群の補填部にトラブルが多くみられた。経過中死亡した犬は、各一頭あったが剖検するとA群は横隔膜ヘルニアによる腸閉塞、B群は縫合不全が死因であった。犠牲死せしめた犬の光学顕微鏡、走査電顕の所見では一時脱落した気管支上皮が時間とともに再生してくることが示された。この再生は大網被覆群で良好な傾向があった。【考察・結語】気管支片の気管欠損部への自家移植は大網、縦隔組織いずれの被覆でも可能であったが、大網被覆がすぐれていた。本実験で広範囲の切除後の気管壁の補填に肺葉の気管支壁を利用することが可能なことが示された。気管の広範囲切除後の壁補填を行うために以下の実験を行った。雑種成犬に気道内挿管を行い全身麻酔を施した。左側臥位をとり、まず開腹した。大網を有茎で採取した。仮に閉腹した後、右開胸を行った。右上葉を切除し、3分岐レベルまでの気管支を採取した。続いて右気管側壁を6軟骨輪の長さで約半周切除した。挿管チューブを気管分岐部側に進め、換気を保ちながら、採取した気管支を気管側壁の欠損部に縫合した。この補填にあたっては分岐した4-5本の気管支を末梢まで切り開いて楓の葉のようにしたものを気管の欠損部に適合するように切り整えて使用した。次いで開腹し採取しておいた大網を経横隔膜的に胸腔へ導き、移植した気管支壁の外側に固定した。実験を始めた当初は麻酔の事故、挿管チューブのトラブル、創感染などで死亡した犬が多かったが、最近の6頭は良好な術後経過をとり、気管支鏡検査を行っても気管壁補填部の創の治癒は良好である。次年度はさらに手術件数を増やし、繰り返し気管支鏡検査を行う。最終的に犠牲死せしめて病理学的検討を行う予定である。【目的】肺癌・気管癌の手術のさいに気管・気管支の広節囲の切除が必要になることがある。

このような症例に対する気管壁の切徐後の再建法の試みとして、自家肺葉から採取した遊離気管支片を用いて気管の欠損を補填する動物実験を行った。特に補填部の被覆に大網を用いた群と縦隔組織を用いた群とを比較した。【方法・結果】雑種成犬に右開胸を行い上葉を切徐した。上葉の気管支を葉気管支から複数の亜区域支のレベルまで周囲の血管・組織と剥離し気管支を採取した。この樹枝状の気管支に幾つか長袖方向の切開を加え、隣接する気管支壁を縫合して可能な限り面状の気管支片を作製した。続いて右胸腔の下部気管壁を6-7輪、約1/3周切除した。この欠損部を先の上葉気管支から作製した面状の気管支片で補填した。縫合にはマクソン4-0を使用し、連続縫合を行った。A群10頭は被覆に有茎大網を用い、B群10頭は縦隔組織で被覆した。術後、時間を追って気管支鏡検査を施行し一部の犬を犠牲死させ剖検した。術後早期に剖検した結果では、B群の補填部にトラブルが多くみられた。経過中死亡した犬は、各一頭あったが部検するとA群は横隔膜ヘルニアによる腸閉塞、B群は縫合不全が死因であった。犠牲死せしめた犬の光学顕微鏡、走査電顕の所見では一時脱落した気管支上皮が時間とともに再生してくることが示された。この再生は大網被覆群で良好な傾向があった。【考察・結語】気管支片の気管欠損部への自家移植は大網、縦隔組織いずれの被覆でも可能であったが、大網被覆がすぐれていた。本実験で広範囲の切除後の気管壁の補填に肺葉の気管支壁を利用することが可能なことが示された。
AD患者皮膚における皮膚バリアタンパク・シスタチンAの発現解析

シスタチンAは皮膚に存在し抗ウイルス作用を有するタンパクとして知られている.30症例のアトピー性皮膚炎(AD)患者皮膚のシスタチンAを免疫染色したところ, AD皮膚病変部,健常部ともに,シスタチンAの発現が正常皮膚に比し有意に減弱していた.HaCaT細胞にヘルペスウイルス1,2型,アデノウイルス5型を感染させたところ,シスタチンAがこれらのウイルスDNA量,タンパク合成量を抑制した.バリア機能が低下しているADではその減少の結果,カポジ水痘様発疹症をはじめとするヘルペスウイルス感染症にきたし易くなると考えられた.将来的にシスタチンAはこれらの感染症の新たな治療法となりうる.本研究では,アトピー性皮膚炎(以下AD)患者皮膚のシスタチンAの発現を解析し, ADにおける単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)の易感染過程を解明する. ADの原因の一つは抗菌ぺプチド産生低下によるバリア機能異常である.我々は,イミキモドにより誘導されたシスタチンAがHSV-1の増殖を抑制することを見出した.皮膚バリアタンパク・シスタチンAのHSV-1感染制御機構とシスタチンAのAD皮膚における詳細な役割は未だ不明であるが,それらの基礎的な問題を解決しAD皮膚における皮膚バリア因子・シスタチンAの臨床応用への研究基盤を確立する.ヒト皮膚のモデル細胞として,不死化ヒトケラチノサイトHaCaTを用いて,イミキモド処理によるシスタチンAの発現とウイルス増殖抑制効果を,培養細胞FLにおける効果と比較した.我々は,イミキモドが培養細胞FLのシスタチンAを介してHSV-1感染を強力に抑制することを見出した. HSV-1を感染させたヒトケラチノサイト細胞株(HaCaT)におけるウイルスDNA,タンパク合成量,産生粒子量をそれぞれシスタチンAの有無別で測定し,そのHSV-1増殖抑制効果を調べる.同時にFLにおける結果と比較し,ヒト皮膚培養細胞中のシスタチンAのメカニズムを調べた結果, HaCat細胞でも同様の結果であることを明らかにした.この結果はヒト羊膜細胞FLで得られた結果がヒト皮膚でも同様の効果を来す可能性を示唆する.平成27年度の研究成果を以下に示す.i) HSV-1を感染させたヒトケラチノサイト細胞株(HaCaT細胞)におけるウイルスDNA,タンパク合成量,産生粒子量をそれぞれシスタチンAの有無別で測定し,そのHSV-1増殖抑制効果を調べた結果、プラークアッセイ法ではシスタチンA処理した群で、有意にウイルス粒子量が減少していた。すなわちシスタチンAはHaCaT細胞においてもHSV1増殖抑制効果を有することが判明した。これをもとに、HSV1関連ウイルスタンパク合成量(CP0,ICP4,TK,VP16,gC)をウエスタンブロット法で検討中である。ii)実際にAD患者皮膚におけるシスタチンAの発現を,皮膚を生検することで病理組織学的に検討を行った. 30名のAD患者皮膚組織においてシスタチンA染色を行ったところ、AD患者皮膚では健常者皮膚に比し、有意に染色量が低下していた。この結果はAD患者において皮膚バリアタンパクが減少することでHSV-1の易感染状態であることの裏付けとなる。残念ながらカポジ水痘様発疹症患者から検体を得られていないため、こちらの比較検討は今後の課題だである。さしあたり、AD皮膚において正常皮膚との比較検討することにより,シスタチンAの減少が把握できたため、今度はAD患者の正常皮膚と病変部皮膚との比較を行い、シスタチンAのさらなる役割を把握する計画を進めている.iii)シスタチンAの抗ウイルス効果の汎用性の検討した.まずシスタチンAがHSVー1以外のDNAウイルスであるアデノウイルス5型の増殖を抑制するかHaCaT細胞での感染系を用い(i)と同様の検討をおこなった結果、プラークアッセイ法ではシスタチンA処理した群で、有意にウイルス粒子量が減少していた。この事実はシスタチンAが広く抗ウイルス効果を有する可能性につながる。カポジ水痘様発疹症患者から検体採取につき同意を得られなかった点と、患者数が不足したため、カポジ水痘様発疹症患者皮膚のシスタチンA染色が未実施のままである。アトピー性皮膚炎(AD)では皮膚のバリア機能が低下しているため,黄色ブドウ球菌のような細菌感染症やカポジ水痘様発疹症といったヘルペスウイルス感染症をきたしやすくなることが知られている.一方,シスタチンAは唾液などに含まれるシステインプロテアーゼであり,以前より抗ウイルス作用を有するタンパクとして知られている.また皮膚ではシスタチンAは細胞質内に存在するシステインプロテアーゼインヒビターである.表皮では周辺帯及びケラトヒアリン顆粒の1成分となっていることが知られている.我々は30症例のAD患者皮膚の病理組織のシスタチンAを免疫染色したところ, AD皮膚病変部,健常部ともに,シスタチンAタンパクの発現が正常皮膚に比し有意に減弱していることを確認した.一方,乾癬では健常人皮膚と比しシスタチンAの免疫染色結果に変化はみられなかった.HaCaT細胞にヘルペスウイルス1,2型,アデノウイルス5型を感染させたところ,シスタチンAがこれらのウイルスDNA量,タンパク合成量を抑制することを示した.ヒト皮膚ではシスタチンAは周辺帯タンパクの一成分でシステインプロテアーゼとして皮膚のバリア機能を担っている可能性があり, ADではその減少の結果,カポジ水痘様発疹症をはじめとするヘルペスウイルス感染症にきたし易くなると考えられた.

シスタチンAは将来的にこれらのヘルペスウイルス感染症の新たな治療法となりうることが示唆された.シスタチンAは皮膚に存在し抗ウイルス作用を有するタンパクとして知られている.30症例のアトピー性皮膚炎(AD)患者皮膚のシスタチンAを免疫染色したところ, AD皮膚病変部,健常部ともに,シスタチンAの発現が正常皮膚に比し有意に減弱していた.HaCaT細胞にヘルペスウイルス1,2型,アデノウイルス5型を感染させたところ,シスタチンAがこれらのウイルスDNA量,タンパク合成量を抑制した.バリア機能が低下しているADではその減少の結果,カポジ水痘様発疹症をはじめとするヘルペスウイルス感染症にきたし易くなると考えられた.将来的にシスタチンAはこれらの感染症の新たな治療法となりうる.得られた知見を元に,実際にAD患者皮膚におけるシスタチンA,ディフェンシンを含めた角層間タンパクの発現が,シスタチンAの増加に伴い増強するのか調べている.生検組織から免疫染色法によりその増減,分布を観察し始めている.ただしカポジ水痘様発疹症の患者皮膚が現在まで得られていないためAD皮膚におけるHSV-1の易感染性についての実験はまだ行われていない.この点が予定外であった点である.機会があれば生検し検体を得る.ADは免疫学的にTh-2優位な状態である。そこでHaCaT細胞の培養液中に, (Th-2より分泌される) IL-4を添加し, ADに近い環境を作り出し、細胞抽出液をSDS-PAGEし,特異抗体で,シスタチンAのバンドの現象を証明する。バンドが得られればシスタチンAの発現が予想されるため,培養液中のシスタチンAをELISAで測定する。Th2サイトカインにより,シスタチンAも発現低下する事を証明する。この現象が示されれば,シスタチンAとADにおける新しい知見になる。医歯薬学AD患者から,病変部と非病変部の皮膚を生検し,皮膚のシスタチンAの発現タンパクをウエスタンブロット法により検討する.その差異がどのようなメカニズムで起こるのかをHSV-1に関わる遺伝子,発現タンパクを解析し調べる.同様にADでの皮膚患部で減少している可能性がある抗菌ペプチドのディフェンシンと周辺帯蛋白質をコントロールとして解析する.
主観的評価法による幼児の運動能力テストバッテリーの作成

幼稚園の園児、のべ693名(4歳児、670名、5歳児、323名)を対象に(1)25m走(2)障害走(幼児用ハードル走)(3)ジグザグ走(4)両足連続前方跳び(5)両足連続高跳び(6)連続両足横跳び(7)ソフトボール距離投げ(8)ボール距離投げ(9)ボール正確投げ(10)とびこしくぐりの測定を実施した。その際の様子をVTRに撮影し、後日再生し、身体各部(腕、脚、足、胴体、頭部など)に関する主観評価項目(8項目から25項目、項目数は種目ごとに異なる)について、「できている」「どちらともいえない」「できていない」という3段階の評価を2名から3名の者が別々に行った。そして、これらの結果をもとに、再現性、客観性及び妥当性の検討を行った。客観性係数は分散分析法により、妥当性は年齢及びパフォーマンス(類似した運動動作を含む)との相関係数によって求めた。その結果を踏まえて、一定の基準を満たさない項目を削除した後、数量化理論III類を用いて各項目間の類似性を示す尺度を求めた。実用性を高めるために合計点が100点から0点に分布するように一次変換し、表形式で表現した。そして、対象者のテストバッテリーの総合得点に関して、その分布形状、再現性指数、パフォーマンスや年齢との関連を検討した。その結果、人間の判断では25段階程度の弁別しか可能でない評価に関して、0点から100点までの間隔尺度の評価が可能になり、より細やかな運動能力の評価が可能になり、かつ、個々の評価よりも高い再現性、妥当性をもつテストバッテリーを作成することが可能となった。4-6歳児の走・跳・投・捕球の基本的運動動作に関して、先行研究をもとに「パフォーマンステストと既存の主観評価との関連」「既存の主観的評価によるパターンの記述」などについて整理し、腕、脚、足、胴体、頭部別に試験的に「できている」「どちらともいえない」「できていない」という3段階の評価からなる主観的評価項目を選定・作成した。その際には、必要文献の収集のみならず専門的知識の提供も受けた。その後、約100名程度の被検者を対象に予備的役割を実施した。そこでは、VTR撮影のみならずパフォーマンスの記録(秒、mなどによる)も行った。そのVTRをもとに、同一被検者の同一試技を、3名により別々に主観的評価を行い、その一致の程度を独立係数から求め、客観性の検討を行った。そして、同一被検者の2回の試技を1名で主観的評価し、その一致の程から、再現性の検討を行った。また、各試技と、成熟の指標である年齢やパフォーマンステストの記録との関連を求め、妥当性の検討を行った。らに、検者から判断の容易さ等についても意見を聞き、実用性からの検討も行い、信頼性、客観性、妥当性、実用性を総合的に検討し、最終的なテストバッテリ-案を作成する。来年度はさらに測定対象者を増やし、個々の項目間の関連を考慮し、最終的なバッテリ-を作成する。4-6歳児の基本的運動動作の中で、本年度は20走、立幅跳、テニスボール投、とびこしくぐりに関して、腕、脚、足、胴体、頭部別に「できている」「どちらともいえない」「できていない」という3段階の評価の主観的評価項目を選定・作成した。また、昨年に引き続き、約100名程度の被検者を対象に上記の測定を実施し、同時に行ったVTR撮影の結果をもとに、当該評価を行った。これらのデータをもとに、信頼性、客観性、妥当性、実用性を総合的に検討した。そして、数量化