hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハンセン病原因菌誘導幹細胞・シュワン細胞を用いた新規運動器系組織再生治療法の開発

以下のように昨年度はマウスシュワン細胞移植に先立ち、マウスシュワン細胞一次培養方法の改善に関わる成果が挙げることができた。1マウスシュワン細胞純化のためのMACS(magnetic sorting)の再検討:以前から行っているシュワン細胞表面マーカーNGFR(p75)を利用したMACS(magnetic sorting)によるシュワン細胞の純化であるが、以前から使用していたpolyclonal anti-p75(Millipore, AB1554)が販売中止となったため、この方法に使用しうる新たな抗体を捜さざるを得ない状況となった。その結果、Anti-p75 NGFR(MLR2, ab61425, Abcam)において99%以上のシュワン細胞の収率を認め、この抗体がMACSによるシュワン細胞純化に使用可能であることが分かった。(ただし下記のように残念ながら、この抗体も販売中止となり、結局、過去に凍結保存していたマウスシュワン細胞を移植実験に用いる結果となった。)2マウスシュワン細胞蛍光標識:移植前のシュワン細胞蛍光標識としてPKH26を用いたところ、色素導入7日目までは99%以上の細胞に蛍光を検出できた(10日目以降は徐々に蛍光は消失した)。したがってこの蛍光標識にうより少なくとも移植1週後までは移植細胞を蛍光により追跡できることが推定された。3皮膚損傷実験方法の確立:皮膚損傷実験に関しては、マウス背部の皮膚を5mm画の大きさに除去し、そこにマウスシュワン細胞100万個程度を移植、その上からBeriplast(フィブリン糊、CSLベーリング)で被覆した。手術後、マウスは問題なく長期生存し、皮膚も徐々に自然治癒することを確認した。すなわち、この実験がマウスにとって安全であり、皮膚再生の検討も問題なく実行できることを確認し、皮膚損傷実験系を確立した。移植には大量のシュワン細胞一次培養細胞が必要となるため、できるだけマウスシュワン細胞を常に供給できる状態であることが望ましい。このため従来、シュワン細胞純化に使用していたMACS用のanti-p75抗体(Millipore)の販売が中止されたのは痛手であり、MACSに使用できる抗体を捜すことが必要となった。このため、以下の5種の抗体(Anti-p75 NGFR(MLR2, ab61425, Abcam), CD271 monoclonal antibody (ME20.4, eBIoscience), anti-p75 NGF receptor (ab52987, Abcam), anti-p75NTR(G3231, Promega), α-dystroglycan抗体(IIH6,アイオワ大学Kevin P Campbell教授より供与)を用いたMACSにより、マウス馬尾から取り出したシュワン細胞ー線維芽細胞の混合よりシュワン細胞の純化を試みた。その結果、上記のようにAnti-p75 NGFR(MLR2, ab61425, Abcam)のみにおいてシュワン細胞の純化に成功した。ただし、その抗体がその後、販売中止になるという不運が重なり、これらの点が現在、研究の進行が遅れている最大の理由である。結局、MACSを使用してマウスシュワン細胞を供給し続けることは断念、従来凍結保存していたマウスシュワン細胞を使用することに決定した。これにより、移植実験の回数は限定されるが、本計画を遂行するに十分な量は現在、凍結保存されているシュワン細胞でまかなえるであろうと推定している。1培養シュワン細胞が分泌する成長因子の測定:培養シュワン細胞が分泌し、かつ創傷治癒に役割を果たしているであろう成長因子の測定であるが、候補であるVEGF, FGF, PDGF, TGF-beta, GM-CSFを含め30種の成長因子を同時に測定できるRayBio C-series mouse growthfactor array3の海外発注をしたところであり、到着次第、実験を開始し、これについては実験開始1週以内に結果を出すことが可能である。2皮膚損傷実験:上記のように皮膚損傷移植実験の方法を確立できたので、このマウスシュワン細胞の皮膚移植実験を今後1年程度、継続することにより、マウスシュワン細胞が皮膚再生における神経再生、血管再生を促進するかどうか、創傷治癒の初期段階としてのマクロファージの遊走を促進するかどうか、そして最終的に創傷治癒を促進するかどうか、といった点を検討しなんらかの結果を出したい。3マウスシュワン細胞のレンチウイルスによるGFP標識:移植後のマウスシュワン細胞を長期的に追跡するには上記のようにPKH26では不可能であるので、GFPでマウスシュワン細胞を半永久的に標識する必要がある。このため、GFP発現Vectorを含むレンチウイルスをすでに海外発注し、到着したところである。今後、このウイルスをマウスシュワン細胞に感染させ、できるだけ早期にGFP発現シュワン細胞を獲得したい。これも最短で成功すれば1ー2か月で獲得できるはずである。GFP発現シュワン細胞を獲得でき次第、この細胞の長期移植効果についての検討を開始する。4その他の実験系の確立:本年度中に他の動物実験系(損傷末梢神経への移植、指損傷モデルへの移植)の方法を確立し、来年度、これらのモデルにおけるマウスシュワン細胞の移植効果の検討につなげていく予定である。

1マウスシュワン細胞純化のためのMACS(magnetic sorting)の再検討:以前から行っているシュワン細胞表面マーカーNGFR(p75)を利用したMACS(magnetic sorting)によるシュワン細胞の純化であるが、以前から使用していたpolyclonal anti-p75(Millipore, AB1554)が販売中止となったため、この方法に使用しうる新たな抗体を捜さざるを得ない状況となった。その結果、Anti-p75 NGFR(MLR2, ab61425, Abcam)において99%以上のシュワン細胞の収率を認め、この抗体がMACSによるシュワン細胞純化に使用可能であることが分かった。(ただし下記のように残念ながら、この抗体も販売中止となり、結局、過去に凍結保存していたマウスシュワン細胞を移植実験に用いる結果となった。)2マウスシュワン細胞蛍光標識:移植前のシュワン細胞蛍光標識としてPKH26を用いたところ、色素導入7日目までは99%以上の細胞に蛍光を検出できた(10日目以降は徐々に蛍光は消失した)。したがってこの蛍光標識にうより少なくとも移植1週後までは移植細胞を蛍光により追跡できることが推定された。3皮膚損傷実験方法の確立:皮膚損傷実験に関しては、マウス背部の皮膚を5mm画の大きさに除去し、そこにマウスシュワン細胞100万個程度を移植、その上からBeriplast(フィブリン糊、CSLベーリング)で被覆した。手術後、マウスは問題なく長期生存し、皮膚も徐々に自然治癒することを確認した。すなわち、この実験がマウスにとって安全であり、皮膚再生の検討も問題なく実行できることを確認し、皮膚損傷実験系を確立した。移植には大量のシュワン細胞一次培養細胞が必要となるため、できるだけマウスシュワン細胞を常に供給できる状態であることが望ましい。このため従来、シュワン細胞純化に使用していたMACS用のanti-p75抗体(Millipore)の販売が中止されたのは痛手であり、MACSに使用できる抗体を捜すことが必要となった。このため、以下の5種の抗体(Anti-p75 NGFR(MLR2, ab61425, Abcam), CD271 monoclonal antibody (ME20.4, eBIoscience), anti-p75 NGF receptor (ab52987, Abcam), anti-p75NTR(G3231, Promega), α-dystroglycan抗体(IIH6,アイオワ大学Kevin P Campbell教授より供与)を用いたMACSにより、マウス馬尾から取り出したシュワン細胞ー線維芽細胞の混合よりシュワン細胞の純化を試みた。その結果、上記のようにAnti-p75 NGFR(MLR2, ab61425, Abcam)のみにおいてシュワン細胞の純化に成功した。ただし、その抗体がその後、販売中止になるという不運が重なり、これらの点が現在、研究の進行が遅れている最大の理由である。結局、MACSを使用してマウスシュワン細胞を供給し続けることは断念、従来凍結保存していたマウスシュワン細胞を使用することに決定した。これにより、移植実験の回数は限定されるが、本計画を遂行するに十分な量は現在、凍結保存されているシュワン細胞でまかなえるであろうと推定している。
東中欧・ロシアにおける歴史と記憶の政治とその紛争

東中欧諸国・ロシアで深刻の度を増している第二次世界大戦と社会主義時代の歴史と記憶をめぐる政治化と紛争化について、現地調査や国際研究集会の開催などを通じて、実相解明を進めた。6回の国内研究会の開催、個別研究論文の執筆に加えて、2014年度にはエストニアのタリン大学で夏季ワークショップを開催して成果をproceedingsとして公開するとともに、2015年には関西学院大学で国際会議を開催して、東アジアの歴史認識紛争との対比により問題構造の多元的把握に努めた。研究代表者の単著(既刊)や雑誌特集号に加えて、2017年中に国際的な論集と研究分担者らの執筆した共著書2点の刊行が決まっている。研究代表者・研究分担者・研究協力者がそれぞれ担当諸国・地域で調査を実施し、東中欧諸国における歴史・記憶政策の推進機関の状況についての情報収集および指導的研究者等とのインタビューを実施することができた。調査した国・機関はロシア、ベラルーシ、エストニア、ラトヴィア、リトアニア、ポーランド、チェコ、スロヴァキア、ハンガリー、ルーマニア、ドイツ、スウェーデンの12カ国20機関程度に及ぶ。また、研究代表者はベルリンとカリーニングラードで外国人共同研究者と面談して、今後の研究についての打ち合わせを実施した。2013年8月3日および2014年3月26日の2回にわたって国内研究会を実施して、初年度の調査実施に向けた観点整理及び調査結果の交流を実施した。これらにより、各国における第二次世界大戦および社会主義時代の歴史と記憶にかかわる政治的展開過程の独自性が浮き彫りになった。また、第二回研究会では、ロシア連邦のプーチン政権による歴史政策について特に立ち入った動向分析を進めるとともに、二年次以降の調査研究にむけて歴史・記憶政治とその紛争化について、とくにヨーロッパ東西間の地域的分断という視点から総論的な議論を行った。その成果は、2014年度の早い時期に雑誌論文として公表予定である。外国人共同研究者との打ち合わせを通じて、2014年8月にエストニアのタリン大学で国際ワークショップを開催することが決定され、そのための準備を進めるなかですでにポーランド、エストニア、ロシア(カリーニングラード)、日本からの報告者も決定することができた。また、最終年度である2015年秋に日本で国際カンファレンスを開催することで合意し、特に東アジアとの対比という観点から東中欧・ロシアにおける歴史・記憶政治とその紛争下についての議論を深めることとした。1.年度内に二回にわたって国内研究会を実施した。7月には吉岡潤がポーランド・ウクライナ間の歴史認識問題について、福田宏が社会主義時代のチェコのテレビドラマを素材に大衆的記憶の問題について報告した。またゲストスピーカーとして平野千果子武蔵大学教授を招聘して、「フランスにおける歴史認識と「記憶法」」と題して報告していただいた。また3月には、小森宏美がモルドヴァの歴史政策について、研究協力者の高草木邦仁がルーマニア共産党の記憶と歴史認識について、それぞれ報告した。また、ゲストスピーカーとして藤永壮大阪産業大学教授を招聘して、韓国の過去清算について報告していただいた。ゲストスピーカーの参加を得ることで、東中欧・ロシアの歴史記憶政治問題をより広域的な連関のなかで捉えることができた。2. 8月末にエストニアのタリンで:研究代表者・分担者・協力者とエストニアとポーランドの研究協力者が参加するワークショップを開催した。ここでは、Raivo Vetik(タリン大学)、Olaf Mertelssmann(タルト大学)、Malgorzata Glowacka-Grajper(ワルシャワ大学)が口頭報告、Yury Kostyasho(イマニュエル・カント連邦バルト大学・ロシア)が文書報告を行うとともに、橋本が東中欧・ロシアと東アジアを架橋する研究枠組みに関する提案を行った。これらに対してKonrad Jarausch(ノースカロライナ大学)がスカイプによってコメントした。また、エストニアの歴史・記憶紛争にかかわるモニュメントと博物館を系統的に参観した。研究代表者らはこれに続けて各担当地域で調査研究を実施した。3.年度末にはタリンでのワークショップの報告ペーパーなどをまとめた英文プロシーディングスを刊行した。また、研究代表者の橋本は、国内の関連主要雑誌に相次いで成果を公表した。2015年度は、引き続き対象地域等における調査・研究の実施に加えて、国際会議開催および研究成果取りまとめに向けた活動を行った。まず、2015年11月28・29日に関西学院大学文学部大会議室を会場に、本研究課題を中心に京都大学人文科学研究所共同研究班「現代/世界とはなにか?」その他の研究プロジェクトとの共催で、"International Conference:Politics of Memories and Histories and the ConflictsーComparison and Dialogue betweenEast and West of Eurasia"を開催した。Kinrad H. Jarauschノースカロライナ大学教授(米国)、Lim Jie-Huunソガン大学校教授(韓国)に加えてポーランド、エストニア、ロシア(カリーニングラード)、韓国など計6名の外国人研究者と2名の日本人研究者が報告して、中東欧地域と東アジアにおける歴史と記憶をめぐる政治と紛争化を、ポスト冷戦時代の共時的で相互連関的な現象として捉えるとともに、歴史家・社会科学者の役割について議論した。カンファレンスの成果の刊行に向けて出版社との協議が進行中で、2017年度をめどに出版を期す。あわせて英語版刊行も検討中である。研究課題全体の成果取りまとめでは、研究代表者の単著刊行(2016年4月)に続けて、研究分担者・協力者が執筆して、『ロシア・ユーラシアの経済と社会』誌2016年7月号で中東欧・ロシアの歴史政治を推進する国家機関について特集する。さらに2017年度に研究分担者・協力者の執筆する論集を出版することで出版社と合意しており、鋭意執筆に向けた準備中である。

なお成果取りまとめに向けて新たに森下嘉之(茨城大学、チェコ史)、重松尚(東京大学大学院生、リトアニア史)を研究協力者とした。東中欧諸国・ロシアで深刻の度を増している第二次世界大戦と社会主義時代の歴史と記憶をめぐる政治化と紛争化について、現地調査や国際研究集会の開催などを通じて、実相解明を進めた。6回の国内研究会の開催、個別研究論文の執筆に加えて、2014年度にはエストニアのタリン大学で夏季ワークショップを開催して成果をproceedingsとして公開するとともに、2015年には関西学院大学で国際会議を開催して、東アジアの歴史認識紛争との対比により問題構造の多元的把握に努めた。研究代表者の単著(既刊)や雑誌特集号に加えて、2017年中に国際的な論集と研究分担者らの執筆した共著書2点の刊行が決まっている。国内研究会を当初予定通り開催して、新たに検討課題としたウクライナについてポーランドとの関係という観点から研究報告を得ることができたのにとどまらず、当初予定していなかったものの旧ソ連からの独立国として他の諸国とは異なる問題状況を抱え、重要な検討対象となりうるモルドヴァについても調査研究と研究報告を行うことができた。モルドヴァは、今年度集中的に研究を進めた隣接するルーマニアとも深い関係を有しており、両国間の歴史認識問題を立体的に考察することができたことは特筆に値する。また、フランスと韓国という歴史政治が強固に展開されている国家の動向について専門家から教示を得ることで、東中欧・ロシアの歴史・記憶政治とその紛争をより広域的な連関の中で考察するプラットフォームを得られたのも重要である。タリン・ワークショップを通じて日本側による問題提起と外国人研究協力者による研究報告・討論を実施して、現地での議論の状況を直接捉えることができた。さらに、高水準の報告ペーパーを英文プロシーディングスとして刊行できた。ワークショップ自体が、当初計画では予定していなかったが、前年度の研究進捗状況を勘案して実施したものであり、さらにそこでプロシーディングスとして刊行可能な水準の報告を得られたことも大きな成果である。プロシーディングスは国内外で配布するとともに、関西学院大学リポジトリにも掲載して国際的な利用に供した。2015年度に予定している国際カンファレンスでの報告と討論をより密度の濃いもののする上で重要な意味を持つものである。2015年11月に予定している国際カンファレンスについても、東中欧・ロシアと東アジアにまたがる国際性を備えた会議として順調に準備が進んでおり、当初予定していた以上の質と広がりを得ることが期待できよう。27年度が最終年度であるため、記入しない。西洋史学
腸上皮インテグリンによる菌由来物質認識機構を介した新規宿主‐細菌相互作用の解明

麦芽乳酸菌由来のポリリン酸の腸管上皮に対する作用機序解明を目的に検討を行った.蛍光免疫染色法にてポリリン酸がインテグリンβ1を介して腸上皮細胞へ取り込まれることが確認された.その取り込みは,インテグリンβ1および脂質ラフトの主な構成要素であるカベオリン-1の発現抑制により有意に減少した.また,ポリリン酸の細胞保護タンパク誘導および腸管バリア機能増強作用はカベオリン-1の発現抑制により有意に減弱した.以上より,ポリリン酸はカベオリン-1依存性エンドサイトーシスを介して作用することが示された.high-throughput sequencing解析ではTNFAIP3を候補分子として同定した.我々の研究室では,麦芽乳酸菌から分泌されるポリリン酸が腸管上皮障害を改善させることを突きとめた.その後,ポリリン酸が腸管上皮integrin β1に認識された後にcaveolin-1依存性エンドサイトーシスを介して細胞内に取り込まれることを見出した.そこで,ポリリン酸が腸管上皮細胞に取り込まれた後の動態および作用機序について明らかにすることを目的に検討を行った.32P標識ポリリン酸を作製,Caco2/bbe細胞株へ投与したところ,1時間後に細胞内へ取り込まれ,その後時間経過とともに細胞外へ移行した.蛍光免疫染色でも同様に細胞内外の移動を認めた.また,caveolin-1発現抑制Caco2/bbe細胞株を作製し検討をしたところ,ポリリン酸の細胞内取り込みはcaveolin-1発現抑制により有意に減少した.Western blotting(細胞保護蛋白Hsp27およびリン酸化p38 MAPKの発現評価)およびマンニトール漏出試験により,ポリリン酸の細胞保護作用がcaveolin-1発現抑制にて抑制されることが確認された.以上より,ポリリン酸はcaveolin-1依存性エンドサイトーシスを介して作用を発揮することが示された.平成27年度に実施した研究成果(研究実績の概要の欄に記載)については英文論文として公表し,広く社会に発信した.腸管上皮にエンドサイトーシスを介して取り込まれるポリリン酸以外の腸内細菌由来活性物質の同定については今後の研究課題である.我々の研究室では,麦芽乳酸菌から分泌されるポリリン酸が,酸化ストレスや炎症による腸管上皮障害を改善させることを突きとめた.その後の研究成果から,このポリリン酸が腸管上皮integrin β1に認識された後にcaveolin-1依存性エンドサイトーシスを介してヒト腸管上皮細胞に取り込まれ,作用を発揮していることを見出した.そこで,ポリリン酸の腸管上皮への作用機序について明らかにすることを目的として検討を行った.high-throughput sequencing解析にてポリリン酸投与で2倍以上発現変化があり,かつP値0.05未満であった154個のmRNAを抽出し,バリア機能増強作用に関連するtumornecrosis factor alpha-induced protein 3(TNFAIP3),thymosin beta 4(TMSβ4),dual specificity phosphatase2(DUSP2)を候補分子として同定した.そのうち,細胞株へのポリリン酸投与によりmRNA,タンパク発現量ともに有意に発現が変化した分子はTNFAIP3のみであった.また,ポリリン酸によるTNFAIP-3の発現誘導はcaveolin-1発現抑制により減弱した.TNFAIP3はTNFα/NF-κBシグナルを強力に抑制すること,腸管バリア機能を増強することが知られている.免疫蛍光染色にてタイトジャンクション関連蛋白の発現を検討した結果,ポリリン酸投与によりclaudinおよびZO-1の発現が誘導されたが,その作用はTNFAIP3発現抑制により減弱した.以上より,ポリリン酸はTNFAIP3の発現誘導を介して腸炎改善や腸管バリア機能の回復などの有益な作用を発揮すると考えられた.麦芽乳酸菌由来のポリリン酸の腸管上皮に対する作用機序解明を目的に検討を行った.蛍光免疫染色法にてポリリン酸がインテグリンβ1を介して腸上皮細胞へ取り込まれることが確認された.その取り込みは,インテグリンβ1および脂質ラフトの主な構成要素であるカベオリン-1の発現抑制により有意に減少した.また,ポリリン酸の細胞保護タンパク誘導および腸管バリア機能増強作用はカベオリン-1の発現抑制により有意に減弱した.以上より,ポリリン酸はカベオリン-1依存性エンドサイトーシスを介して作用することが示された.high-throughput sequencing解析ではTNFAIP3を候補分子として同定した.1.腸管上皮におけるポリリン酸の作用の同定TNFAIP3をsiRNAを用いて特異的に抑制した腸管上皮細胞株を作製し,ポリリン酸の作用が抑制されることを確認する.ポリリン酸投与時のlipopolysaccharide(LPS)やLipoteichoic acid(LTA)に対する反応性の変化を炎症性サイトカインの発現量変化を指標に評価を行う.また,マウス腸管上皮TNFAIP3発現抑制モデルを用いてポリリン酸を投与し,マンニトール漏出試験で腸管バリア機能を検討し,ポリリン酸の生理活性の変化を明らかにする.2.腸管上皮にエンドサイトーシスを介して取り込まれる腸内細菌由来活性物質の同定と作用解析各種腸内細菌の培養上清を回収し,各種カラムを用いてインテグリンを誘導する分画を分離・精製する.これを繰り返し,HPLCにて単一のピークになった活性分画を回収し,質量分析器を用いてポリリン酸以外の菌由来活性物質を同定する.

同定した腸内細菌由来活性物質を腸上皮細胞に添加し,細胞増殖能,アポトーシス刺激や炎症刺激に対する反応性の変化を検討する.消化器内科研究成果発表のために設定していた旅費を使用しなかったため.研究成果発表のため,旅費として使用する.
生活支援サービス利用状況の経時的変化：時系列ビッグデータを用いた軌跡解析

2015年に介護予防・日常生活支援総合事業が全国で開始され、各自治体では急ピッチで持続可能な生活支援サービス提供体制構築に向けた整備が進められているものの、生活支援サービス利用状況の詳細な検討は未だ十分ではない。本研究は、3年間で延1万件にのぼる訪問型生活支援サービス利用状況の時系列ビッグデータを用い、生活支援サービスはどのように類型化され、類型化されたサービスの利用状況は経時的にどのような軌跡を辿って変化し、その軌跡はどのような利用者特性の影響を受けるのかを明らかにする。本研究への社会的ニーズは高く、生活支援に関する時系列ビッグデータの解析を試みる点で極めて探索的かつ挑戦的テーマといえる。
多重ディリクレ級数の数論的性質の総合的研究

本課題においては多重ディリクレ級数と呼ばれる関数について,その解析的な性質を多方向から研究した。特にその特殊値の間の関係式,およびそれらの間の関数としての関係式を導き、さらにはそれらの数論への応用を目標とした。具体的には、抽象ルート系に付随したWitten型多重ゼータ関数, Eisenstein級数の類似と見られる二重ディリクレ級数などについて,名古屋大の松本耕二氏、立教大学の小森靖氏との共同研究を重ね,その研究が大きな理論としてまとまりつつある。とくに二重ゼータ関数に関しては,いわゆる平均値定理と呼ばれるものを導出することができ,今後の数論への応用が強く期待されている。本研究の研究課題ついて、理論的な研究を行うために、関連の文献の購入、さらに国内外の研究者との交流を深め情報交換を行い、それらをもとにして、得られた多重ディリクレ級数関係の結果を整理し、研究発表および論文執筆を行った。具体的な交流としては、現在共同研究中の名古屋大学の松本耕二教授、立教大学の小森靖准教授との定期的な研究打ち合わせ、および共同研究発表を行った。またこの分野での中心的な役割を果たしている九州大学の金子昌信教授および九州大学の研究グループ、近畿大学の大野泰生教授を中心とするグループなどとの研究打ち合わせを行い、広く現在の研究状況を把握した。さらには名古屋大学の古庄英和准教授とp進多重ディリクレ級数に関する研究を進めた。本研究の2年次として、多重ディリクレ級数の具体例である、抽象ルート系に付随する多重ゼータ関数の研究の発展を目指した。とくに、多変数関数論的側面から、上記の松本耕二氏・小森靖氏とともに例外型Lie代数に付随するWitten型ゼータ関数(ルート系のゼータ関数)の解析的考察についての共同研究を行い、論文としてまとめ、イギリスの数学専門誌に投稿中である。また松本氏との共同研究として二重ゼータ関数の平均値定理に関して、新たな結果を導いた。これに関しても、京都大学数理解析研究所で行われた「解析的整数論」研究集会(2012年10月)において報告し、それらの結果をまとめて、国内の学会誌に投稿した。この結果に関しては、他の国内の数学者によって、さらなる一般化が試みられており、我々の研究が先駆的なものであることが認められている。本年度の研究実績に関しては、この3年間の研究成果を整理し、新たに進展したこととを合わせて、学会、国際的な研究集会などでの発表を行った。研究面での進展に関しては、松本耕二氏と共同で行っている多重ゼータの平均値定理に関して、一定の成果が確定し、それを論文としてまとめ、日本数学会の欧文紀要へ提出して掲載が決定した。これはいわゆるAtkinsonの方法を経由して、リーマンゼータ関数の帯状領域での値の振る舞いとも関係するもので、これまでにない研究の一つといえる。我々の結果を踏まえて、他の数名の研究者がその改良などを行って、研究集会などで報告を行っている。なおすでに、その一部の結果に関しては、数理研講究録1874「解析的整数論とその周辺-近似と漸近的手法を通してみた数論」(2014年1月出版)において報告論文として出版された。これらに関しては、すでにarXivに論文として投稿し、2013年7月の数理研研究集会、10月の関西多重ゼータ研究会、11月の九大代数学セミナー等で報告した。当該年度の最も成果があった研究は、連携研究者の松本氏、小森氏との次のような共同研究であった。既にこれまでの共同研究を通して、ルート系のゼータ関数の体系的な考察がなされたが、これはいわゆる半単純Lie代数のルート系に付随するゼータ関数を考察したものと見られる。当該年度に取り組んだ研究として、コンパクトな半単純Lie群のweight格子のゼータ関数を定義し、既知の結果を含んだ、より一般的な結果を得ることができた。実際、この一連の仕事のもとになっているWittenの仕事は、connectedなコンパクト半単純Lie群の枠組みで行なわれている。このような研究の方向性は、1994年にZagierによって提唱されたが、その後散発的に例えば、Gunnells-Sczechなどの研究があるだけで、体系的な研究は皆無であった。その意味では、この研究分野に関する本研究を推進していくことは重要であると考えられる。この結果は現在、専門誌に登校中である。また多重ゼータ関数の関数等式に関して、松本氏、小森氏のほか、Weurzburg大学(ドイツ)のJ. Steuding教授とも研究打ち合わせを行い、今後に向けての共同研究の準備を行った。他方、以前から松本氏とともに研究を続けている多重ゼータ値の和公式と呼ばれる概念について、二重Hurwitzゼータ関数というものに関する一般化に成功した。この結果は、研究論文として、専門誌であるMoscow Journal of Combinatorics and Number Theoryにおいて出版された。

今年度の達成度としてはおおむね順調に進展していると考えられる。実際、出版論文としては、多変数のWitten型ゼータ関数についての主たる結果が、Progress in Math.のシリーズのvol. 300に出版された。また関連の結果が、TEVのシリーズの`Analytic and Probabilistic Methods in Number Theory'に出版された。さらに、個人研究として、多重ディリクレ級数の別方向への発展として、level-N Eisenstein seriesと呼ばれるものに関する論文がPacific J. Math.に、また多重ポリログに関する結果がBull. Austral. Math. Soc.に出版された。これらについては、当初の計画において予定されていたもので、計画が順調に進んでいることがわかる。またp進多重L関数の研究については、松本耕二氏、小森靖氏に加えて、名古屋大学の古庄英和氏が共同研究メンバーに加わり、当初の予定を超える成果の部分も見えつつあるが、具体的な進展は次年度であると考えているので、次年度の報告の中で詳しく述べたい。当該年度において、三年計画の初年度として、継続的に続けているルート系に付随するゼータ関数の研究は順調に進んでいる。既存の結果を含む一般化に成功したという点からみると、初年度の達成度は十分満足いくものである考えられる。具体的には、コンパクトな半単純Lie群のweight格子のゼータ関数を定義し、より一般的な結果を得ることができた点が重要であると考えられる。実際、この一連の仕事のもとになっているWittenの仕事は、connectedなコンパクト半単純Lie群の枠組みで行なわれている。したがって、コンパクトな半単純Lie群のweight格子のゼータ関数を定義することは、本来のWittenの仕事を完全に含むことになるという意味で、非常に意味のあるものであると考えられる。またこの数年で取り組んでいる、双曲関数を含んだEisenstein型の級数の研究に関しても、順調に進んでおり、当該年度は既知の結果のレベル付Eisenstein型級数の研究まで進むことができた。これは最近、専門誌Pacific Journal of Mathematicsにacceptされて、次年度に出版の予定である。この方向の研究に関しても、達成度は十分、あるいは予想以上のものであり、満足いくものであると考えられる。その他、St Etienne大学(フランス)のD. Essouabri教授との共同研究に関しては、当該年度は交流の機会がなく、次年度以降に継続的に取り組むこととした。25年度は本研究の最終年度にあたる。申請当時の計画にある通り、この二年間の結果を土台にして、理論的な考察のまとめの一年にしたいと考えている。具体的には、24年度も取り組んできた、Witten型多重ゼータ関数の解析的理論の研究、とくにより一般化されたルート系のゼータ関数としての研究を進め、ワイル群の作用などによる新たな関係式の導出を目指す。
モルヒネによる生体免疫機構の修飾―癌性疼痛患者における経時的評価

麻酔科ペインクリニックを受診した末期癌の癌性疼痛患者に対し、書面および口頭で本研究の主旨と方法について説明し、書面による同意を得られた患者を対象として、1)同意書取得段階、2)モルヒネ投与量または投与経路変更直前、3)変更一週間後、4)変更二週間後に採血を施行した。平成13年度の結果にさらに症例を追加し、末期癌患者20名が対象となった。いずれの患者も肝機能および腎機能の低下はなく、治療変更後に疼痛は改善していた。細胞性免疫(総リンパ球数、リンパ球幼弱化反応、CD4/CD8比率、IL-2産生能、NK細胞活性)、液性免疫(IgG、IgM)について、血漿モルヒネ濃度、Morphine-6-glucronide(M-6-G)濃度、Morphine-3-glucronide(M-3-G)濃度、M-6-G/Morphine、M-3-G/Morphineとの相関関係を検討したところ、それぞれに有意な相関関係は認められなかった。動物実験においてはモルヒネとその代謝産物の免疫抑制作用が報告されているが、ヒト末期癌患者におけるモルヒネ臨床使用量では、モルヒネおよびその代謝産物の免疫抑制作用は認められないことが示唆された。麻酔科ペインクリニック外来を受診した癌性疼痛患者に対し,書面および口頭で本研究の主旨と方法について説明し,書面による同意を得られた患者を対象として,1)患者同意書取得段階,2)モルヒネ投与量または投与経路変更直前,3)治療変更直後,4)変更1週間後,に採血を施行した.末期癌の癌性疼痛患者15名が対象となった.いずれの患者も肝機能および腎機能の低下はみられなかった.また,疼痛はモルヒネ投与量または投与経路変更後は改善していた.細胞性免疫(総リンパ球数,リンパ球幼若化反応,CD4/CD8比率,IL-2産生能,NK細胞活性),液性免疫(IgG,IgM)について,血漿モルヒネ濃度,Morphine-6-glucronide(M-6-G)濃度,Morphine-3-glucronide(M-3-G)濃度,M-6-G/Morphine,M-3-G/Morphineとの相関関係を検討したところ,それぞれに相関関係は認められなかった.動物実験においてはモルヒネの免疫抑制作用が示唆されているが,ヒト末期癌患者における臨床使用量では,モルヒネおよびその代謝産物の免疫抑制作用は認められないことが予想される.今後さらに患者数を増やして検討する予定である.麻酔科ペインクリニックを受診した末期癌の癌性疼痛患者に対し、書面および口頭で本研究の主旨と方法について説明し、書面による同意を得られた患者を対象として、1)同意書取得段階、2)モルヒネ投与量または投与経路変更直前、3)変更一週間後、4)変更二週間後に採血を施行した。
低分子量G蛋白質とその標的蛋白質による細胞内情報ネットワークの解析

細胞は種々のシグナルに応答して、細胞骨格などをダイナミックに変化させ、細胞形態、細胞の極性形成などの高次機能を遂行している。一方、低分子量G蛋白質であるRasとRhoファミリーが高次機能を制御していることが明らかになりつつある。私共は、Rhoの標的蛋白質としてPKN、Rho-kinase、MBSを同定し、Rho-kinaseがstress fiberやfocal adhesionの形成を制御していること、そしてRho kinaseがMBSの結合蛋白質であるERMとadducinをリン酸化することも見出した。Rho-kinaseによるMBS、ERM、adducinのリン酸化部位を決定し、リン酸化されたMBS、ERM、adducinを特異的に認識する抗体の作成に成功した。私共はtight junctinonに濃縮しているAF-6が、ZO-1と直接結合すること、その結合がRasと競合することを見い出した。私共はIQGAPlが細胞間接着に濃縮され、カドヘリン・カテニンをネガティブに制御すること、そしてその活性がCdc42/Racによって抑制されることを見い出した。私共が見出した標的蛋白質のうち、PKN、IQGAP1については、線虫のホモログを同定した。本研究により明らかにされた細胞の細胞骨格や細胞接着の分子メカニズムは、細胞の高次機能を制御する機能探索分子を設計する上で極めて重要なものと位置づけられる。以上本年度の研究計画はほぼ達成することができたと考えている。
アナボリックステロイドの大量投与がトレーニングラットの生体に及ぼす影響について(骨格筋、内臓の組織と内分泌的検索を中心として)

Wistar系雄ラット(6週齢)を37匹を用い、1週間の予備飼育の後、実験を開始した。方法については、実際にスポーツ選手らが行っているドーピングの現状にできるだけ合わせ、複数の薬剤投与(いわゆる「スタッキング」)を行い、また、薬剤の投与方法は投与・休薬・投与を繰り返すいわゆる「ステロイドサイクル」を使用した実験を行った。A群(12匹)は薬剤3種類を1週間に1回皮下注射をする群、B群(12匹)は1種類を1週間に1回皮下注射する群、そしてC群(13匹)を対照群とした。また屠殺時期に関しては、動物の行動に『躁』の所見が得られたところで各群半数屠殺(4週後)し、残りの半数は『鬱』の飼育所見が得られたところで屠殺(8週後9を行うこととした。このような精神状態の変化が現れることは先行研究により観察されていたことからこの時期を決定した。また、ジャンプトレーニング群を作成し同系の薬物投与を行った。屠殺においてはエーテル麻酔下で心臓より血液採取し、生化学的、内分泌学的検索を行った。また屠殺後、骨格筋をはじめとした各臓器を摘出し、その湿重量を測定した後、パラフィン切片から組織染色を行い組織学的検索を行った。心筋では副作用が原因と見られる変化は8週後に起こることが明らかになった。精巣においても8週後にライディッヒ細胞の減少が明かであり、腺性肥大も認められた。内分泌学的には8週後にはエストラジオールが投薬群において有意に高値を示し、鬱的な観察所見を裏付ける結果となった。これらの実験からステロイドサイクルを1サイクル(6週)を使用しても生体へ影響は多大であり、筋へのトレーニング効果が出る以前すでに内臓諸器官に大きな副作用があることが本実験で解明された。ラットを使用した動物実験であるが、ステロイドはスポーツ選手が安易に競技力向上目的に使用すべきではない。方法については、実際にスポーツ選手らが行っているドーピングの現状にできるだけ合わせ、複数の薬剤投与(いわゆる「スタッキング」)を行い、いわゆる「ステロイドサイクル」を使用した実験を行った。A群(12匹)3種類を1週間に1回皮下注射をする群、B群(12匹)は1種類を1週間に1回皮下注射する群、そしてC群(13匹)を対照群とした。薬剤の投与方法は投与・休薬・投与を繰り返す「ステロイドサイクル」の方法をとり6週間投与、4週間休薬とした。また屠殺時期に関しては、動物の行動に『躁』の所見が得られたところで各群半数屠殺(4週後)し、残りの半数は『鬱』の飼育所見が得られたところで屠殺(8週後)を行うこととした。このような精神状態の変化が現れることは前回の実験により観察されていたことから時期を決定した。AAS投与4週後に『躁』の飼育所見が得られたので、それぞれの群の半数を屠殺した。また残りの半数は8週後に『鬱』の飼育所見が得らたところで屠殺をした。屠殺においてはエーテル麻酔下で心臓より血液採取し、内分泌学的検索を行った。また屠殺後、骨格筋(長指伸筋、腓腹筋、ヒラメ筋、足底筋、肛門挙筋)、肝臓、脾臓、腎臓、副腎、前立腺、睾丸を摘出し、その湿重量を測定した後、パラフィン切片から組織染色を行い組織学的検索を行った。今回の実験により組織学的、内分泌学的に多くの知見を得た。心筋を例に取ると、副作用が原因と見られる変化は比較的早期に起こることが明らかになった。前回の実験で24週後に認められた心筋の多数の壊死巣は、すでに8週後に生じていることが明らかであった。また、この実験系と並行して最適な運動負荷を見つける予備実験を行っており、現在進行中である。

内分泌学的には8週後にはエストラジオールが投薬群において有意に高値を示し、鬱的な観察所見を裏付ける結果となった。これらの実験からステロイドサイクルを1サイクル(6週)を使用しても生体へ影響は多大であり、筋へのトレーニング効果が出る以前すでに内臓諸器官に大きな副作用があることが本実験で解明された。ラットを使用した動物実験であるが、ステロイドはスポーツ選手が安易に競技力向上目的に使用すべきではない。
ヒトヨード輸送蛋白cDNAのクローニングとヨード濃縮障害患者における遺伝子解析

先天性ヨード濃縮障害は乳児期にヨード摂取が少ないと重篤な甲状腺機能低下症(クレチン症)を呈する。昨年度、近親婚の両親を持つ先天性ヨード濃縮障害がヨード輸送蛋白(NIS)のT354P変異により発症することを明らかにしたのに引き続き、本年度は、T354P変異の簡便なスクリーニング法を確立するとともに、ゲノム遺伝子構造を解析する方法も確立し、新たに先天性ヨード濃縮障害の1例と1家系における病因を明らかにした。T354P変異(CCA->ACA)を検出するため、隣接の塩基配列より一塩基置換を導入したプライマーを作成し、T354と変異があれば制限酵素HaeIIIで切断されるが、正常では切断されないようにした。このように作成したプライマーを用いてPCR後、制限酵素HaeIIIで切断するスクリーニング法の有効性は、昨年度明らかにした第一家系で確認した。ついで健常人52例で調べると異常はなく高頻度の変異ではないことが明らかとなった。新たな1例と1家系で調べると、1例ではホモに変異を認め、1家系の症例ではへテロに変異を認め、総計4つの独立した対立遺伝子で変異が認められ、日本では先天性ヨード濃縮障害の主な病因であることを明らかにし、またこれは創始者効果によると考えられた。ゲノム遺伝子構造を解析する方法ヒトNIS遺伝子のゲノム構造を明らかにし、T354P変異をヘテロに認めた家系で調べることにより新たな変異を認め、病因を明らかにした。本年度は、近親婚の両親を持つ先天性ヨード濃縮障害がヨード輸送蛋白(NIS)の異常により発症することを明らかにした。まず、ヒト正常甲状腺のmRNAより逆転写でcDNAを合成したのち、報告されていたラットNIScDNA配列を元にプライマーを作成し、PCR法とRACE法を用いて行い、ヒトNIScDNAの単離をした。これは、同じ頃米国のグルーブにより明らかにされたヒトNIScDNA配列と一部が異なっており、スプライシングが異なって生じたものと考えられた。症例の切除された甲状腺組織から抽出したRNAを抽出、逆転写でcDNAを合成したのち、ヒトNIScDNA配列よりプライマーを作成し、NIScDNAの蛋白コード領域を全長にわたりPCRにより増幅し、直接塩基配列を決定した。その結果、一塩基置換のみを認め、膜貫通領域のThrがProに変異した(T354P変異)。この領域のゲノムDNAの構造を明らかにして家族解析を行うと、症例ではT354P変異がホモに認められたのに対し、健康な両親と同胞ではヘテロで劣性遺伝形式を示した。T354P変異によるNISの機能をみるために、ヒトの培養細胞(HEK細胞)で発現させてみると、正常NIScDNAでは^<125>Iの取込みが認めたが、T354P変異のNIScDNAでは^<125>Iの取込みを全く認めなかった。以上により、NIS遺伝子の変異によりヨード濃縮障害が起こることを世界で初めて明らかにした。
地方の国際化推進に関する基礎研究ー長野県をケ-スとして

本研究は、日本が直面している国際化について、地方をベ-スに考察したもので、行政単位としては長野県をケ-スにした。国際化の担い手が政府から民間へ、また中央から地方へと移行しつつある折、長野県にとって国際化とは何を意味するのかー10人の研究分担者が産業構造の調整を中心に、地域の歴史、伝統を踏まえつつ、地域住民の生活とのかかわりあいと課題をそれぞれ専門分野から考察した。研究期間中、計画にそって行った各種アンケ-ト調査結果などに基づき、基礎的な研究成果として導き出される諸点は、概要次のようなものである。1.地方の国際化が強調されてはいても、まだ10年余りであり、国や中央の国際化と明確な区分はつけがたい現状であるが、地方の主体性を強調する国際化が序々に芽生えつつある。2.産業構造の調整については、加工組立産業が地域産業の60%以上を占める実情から、円高以降、製造業の海外への生産シフト化よりむしろ、外国人労働者受け入れへ向かいつつある。3.海外への関心度あるいは国際化に対する住民の意識は、中央と比較しても差はないものの、国際化の経験の度合いは中央に比較して少ない。加えて海外との直接のパイプー空港、港などーを持たないため、保守的な伝統と重なって、国際化へ直結できない面がある。総じて、地域の国際化推進には、一層地域のアイデンティティを見極める必要が出てきているようにみられる。本研究は基礎的な研究であるので、今後さらに学際的な総合的研究を行い、新しい研究分野を開発していく必要性を痛感している。当初の研究計画にそって、まず共同研究者の分担確認から始まって、3つのグル-プごとに提携して文献、資料の収集、現地調査等を推進した。特記すべき点は、共同研究者が共通認識を専門知識の取得のため、研究会開催を当初の67回を年間10回に増やし、学者、産業人等の職者を招聘して、研究討論を重ねたことである。その主なものは、まず「地方の国際化」研究を「日本の国際化」のなかでどう位置づけるかについて、東京大学から高橋彰教授を招き、世界の中の日本、日本の中の地方のあり方をめぐって討議した。また、本研究は産業構造の転換を「地方の国際化」研究の中心にすえているところから、県工業診断課長、小山征一郎氏に長野県産業の発展経過と特色について意見を聴くとともに、国際化の影響、対策をめぐって検討した。さらに、長野県企業をケ-ススタディとして研究成果をまとめたアジア経済研究所の小池洋一研究員から報告を求めた。これらを通じて中間的に導き出されたのは、中央で考えられていた「地方の国際化」と現実の著しいギャップがみられることである。すなわち、「地方の国際化」を従来、一極集中的な東京をベ-スとした「日本の国際化」と同列に論じられてきたものであるが、地方の特色は考慮されておらず、一律には論じがたいものであることが浮き彫りされてきた。本研究は、「地方の国際化」は地域の歴史、伝統など特色を踏まずには推進できないとの前提にたっているが、この前提はおおむね首肯されたといえる。平成2年度は研究完結の年であるので、研究分担者の研究発表を中心に、年間10回にのぼる研究会を開き、討議を重ねた。専門知識取得のため外部から講師を招いたのは、外国人労働者受け入れの方向に踏み切った長野県経営者協会から専務理事桜田俊男氏の1回だけであった。外国人労働者問題は、日本が直面する国際化の課題の中で、避けて通れない問題であるが、受け入れをめぐって賛否両論がうずまき、いまだに国民的コンセンサスが得られていない。全国に先がけて長野県経営者協会が受け入れ提言したことは、地域が直面する国際化の緊急課題であることを反映したわけである。本共同研究は、産業経済に始まり、市民社会、生活、文化まで地域の総合的な国際化研究を狙いとしている。

したがって研究分担者は、それぞれの専門分野で新たに外国人労働者問題に焦点をあてた。組立加工産業が工業生産高の60%を超える地域経済体質からいえば、ここに地域国際化の特色が浮き彫りされるわけで、地方の国際化は一極集中体制の中央はもとより、経済体質の異なる他の地方とも異なった生き方をせざるを得ない。地域の歴史、伝統に加え、地域の経済体質の見直しの必要を迫られた。これに関連して、本年度特筆すべき事は地域の製造業937社に対し「生産構造変化」をめぐり、アンケ-ト調査を実施したことである。この種のアンケ-ト調査では回収率は30%を割るのが通例だが、優に30%を超える回答を得て、その実態を分析した。そのほか全市町村に対する「ことば」をめぐるアンケ-ト調査も行い、前年度と合わせてアンケ-ト調査は4つとなった。目的とする基礎研究を終えた今後の課題としては、学際研究に発展させる必要を痛感している。
腎特異的なストレス応答機構と異物解毒システムの機能連関解析に基づく腎障害防御戦略

虚血再灌流及び白金系抗癌薬誘発急性腎不全モデルラットにおいて、低酸素誘導因子の上昇に伴い腎近位尿細管上皮細胞に局在する有機アニオントランスポータおよび有機カチオントランスポータの発現・輸送機能が減少し、尿毒症物質やイオン型薬物の体内動態が著明に変動することを明らかにした。さらに、尿毒症物質の一つであるインドキシル硫酸がこれらトランスポータの発現変動並びに腎障害の進展に密接に関与することを突き止めた。本年度は、ストレス応答関連因子(低酸素誘導因子等)と腎固有解毒システム(尿細管薬物トランスポータ群)の機能的連関について急性腎障害モデル動物を用いて系統的に分析・究明し、腎ストレス適応システムについて得られた情報を基盤とする腎障害防御法の確立を目標として研究を実施した.ラット腎臓の虚血再灌流により、血清尿素窒素及び血清クレアチニン値の上昇が観察され、腎障害が認められたが,低酸素誘導因子HIFの発現誘導物質であるコバルト飲水群ではそれらの上昇が軽減されていた。同様に、尿毒症物質インドキシル硫酸は虚血再灌流に伴い血清濃度上昇が観察され、コバルト飲水により軽減することが示された。有機イオントランスポータmRNAは虚血再灌流により発現量が減少すること,P-糖タンパク質mRNAは虚血再灌流後、一過性に発現上昇することを確認した。腎虚血再灌流により、血中インドキシル硫酸濃度の上昇並びに、各尿細管薬物トランスポータの発現が変動することが判明し,これら薬物トランスポータの発現変動は、尿細管細胞に尿毒症物質などが蓄積することを防ぎ、腎障害の進展を抑える防御機構として関与する可能性が示唆された。シスプラチン(CDDP)誘発急性腎障害時におけるインドキシル硫酸の病態生理学的な役割とともに、AST-120の毒性軽減効果について精査した。AST-120の併用によりCDDPによる腎毒性が緩和されたことから、慢性腎障害時のみならずCDDP誘発急性腎障害時においてもインドキシル硫酸が腎障害の進展因子として一部関与していることを突き止めた。以上の結果から、CDDP誘発急性腎障害並びに中枢性副作用にインドキシル硫酸が一部関与していること,AST-120が毒性防御薬として有用であること示唆された。本年度に得られた知見を基盤とし,次年度は虚血性急性腎不全及び薬剤性急性腎障害に伴うストレス応答因子の発現変動と薬物や内因性物質の動態との関連、並びに尿細管薬物トランスポータの病態生理学的役割の解明について研究展開を図る.本年度は,腎障害に伴い血液中に蓄積する尿毒症物質(インドキシル硫酸)と腎固有解毒システム(尿細管薬物トランスポータ群)との病態学的並びに機能的相関について急性腎障害ラットを用いて系統的に解明することを目的とした.腎臓の虚血再灌流処理により,血清尿素窒素及び血清クレアチニン値の顕著な上昇が観察され,急性腎障害の惹起が確認された。さらに,腎障害発現に伴い血清インドキシル硫酸濃度の上昇が観察され、腎特異的解毒システムの障害が示唆された.有機アニオントランスポータ(OAT1,OAT3)は虚血再灌流により遺伝子及びタンパク質の発現量が低下すること,排出ポンプであるP-糖タンパク質は虚血再灌流後,一過性に発現上昇することを確認した.腎虚血再灌流に伴い血中インドキシル硫酸濃度の上昇並びに尿細管薬物トランスポータの発現が変動することが明らかとなり,これら腎薬物トランスポータの発現調節は尿細管細胞への尿毒症物質の蓄積を抑制し腎障害の進展を抑える防御機構として関与する可能性が示唆された.シスプラチン(CDDP)誘発急性腎障害時における血清Mg並びにインドキシル硫酸の病態生理学的な役割とともに,AST-120の毒性軽減効果について精査した.低Mg摂食ラットでは血清Mgの顕著な低下に伴い,CDDPによる腎障害が増強されることが判明した.また,AST-120の併用によりCDDPによる腎毒性が軽減されたことから、慢性腎障害時のみならずCDDP誘発急性腎障害時においてもインドキシル硫酸が腎障害の進展因子として寄与していることを突き止めた.CDDP誘発急性腎障害並びに中枢性副作用にインドキシル硫酸が一部関与していること,AST-120が毒性防御薬として有用であることが示唆された。本年度に得られた知見を基盤とし,次年度は虚血性急性腎不全及び薬剤性急性腎障害に伴うストレス応答因子の発現変動と腎排泄型薬物動態との関連、並びに尿細管薬物トランスポータ群の病態生理学的役割の解明について研究展開を図る.本年度は、腎虚血再灌流及びcisplatin誘発急性腎不全モデルラットを作成し、急性腎障害時における有機イオントランスポータの発現・機能変動並びに薬物動態変動について精査することを目的とした。有機イオントランスポータ発現・機能に及ぼす腎虚血再灌流の影響について検討した。その結果、虚血再灌流・急性腎不全モデルラットにおいて、有機アニオントランスポータの発現量並びにアニオン性薬物輸送活性が顕著に減少すること、それに伴い尿毒症物質インドキシル硫酸の血中濃度が上昇することを突き止めた。

また、腎虚血再灌流にH_2受容体プロッカーfamotidineの腎クリアランスが顕著に低下することを示した。尿細管有機イオントランスポータ発現に及ぼすcisplatin並びにインドキシル硫酸の影響について検討した結果、cisplatin腎不全ラットにおいてrOAT1、rOAT3の発現量が減少すること、それに伴い尿細管における有機アニオン輸送活性が減少していることを示した。経口吸着剤AST-120の併用により、腎障害に伴って減少したrOAT1及びrOAT3の発現と輸送活性が回復することを示した。また、低Mg血症時では、低用量cisplatinによっても腎障害が惹起されること、それに伴いrOAT1及びrOAT3発現量が減少すること、血清中インドキシル硫酸濃度が上昇することを見出した。インドキシル硫酸処理によって、単離近位尿細管におけるrOAT1発現量が抑制されることを見出し、腎障害時における血清インドキシル硫酸濃度の上昇が、有機イオントランスポータの制御因子として一部関与する可能性を示唆した。本年度に得られた知見を踏まえ、次年度は急性腎不全及び薬剤性腎障害における尿毒症物質の病態学的役割の究明、並びに尿毒症産生系を標的とした腎障害改善物質のスクリーニング系の確立を試みる。腎虚血再灌流及び白金系抗癌薬シスプラチンによる急性腎不全モデルラットを用い、腎障害発現に伴う有機イオントランスポータの機能変動並びに薬物動態変動について精査した。結果、虚血再灌流・急性腎不全モデルラットにおいて、尿細管基底側膜型有機アニオントランスポータのタンパク質発現量並びにアニオン性薬物輸送活性が著明に低減すること、尿毒症物質インドキシル硫酸の血中濃度が上昇することを見出した。。また、腎虚血再灌流にH_2受容体拮抗薬の腎クリアランスが顕著に低下することを示した。尿細管有機イオントランスポータ発現に及ぼすシスプラチン並びにインドキシル硫酸の影響について検討した結果、シスプラチン誘発腎不全ラットにおいてrOAT1、rOAT3の発現量が減少すること、それに伴い尿細管における有機アニオン輸送機能が抑制されていることを突き止めた。また、低Mg血症時では、低用量シスプラチンによって腎障害が惹起されること、それに伴いrOAT1及びrOAT3発現量が減少すること、血清中インドキシル硫酸濃度が上昇することを見出した。単離尿細管細胞をインドキシル硫酸に暴露させることにより、rOAT1発現量が抑制されることを認め、腎障害時における血清インドキシル硫酸濃度の上昇が、有機イオントランスポータの発現翻卸因子として関与する可能性を示唆した。