hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子育て期の社会的ネットワーク拡充再構築のための「社会的代理人」の活用に関する検討

2018年度は、2016ー17年度に引き続き,オンラインパネル調査の第三回目を実施した。初回調査の回答者(当時妊娠16-40週の女性)の出産し、概ね子どもが1歳半程度となるため,就業状態や居住環境など個々の生活環境の変化も踏まえた対人ネットワークの変化の検討を行った。データ分析の結果、妊娠中の子育てに関する自己効力感の高さは、出産後の母親の「子育て環境に対する地域評価」に対してプラスの影響を及ぼすことが示唆された。また、シャイネスが高い女性であっても、出産前からの旧友を「社会的代理人」として利用していれば、出産後の対人ネットワークサイズが大きくなることも示された。また、子育て支援現場における「社会的代理人」の位置づけについて把握するために、札幌市が運営する「まちなかキッズサロンおおどりんこ」研究チームで訪問し、施設職員等に対して子育て支援の実情や保護者のネットワーク作りの支援体制などについての聞き取り調査を行った。流動性の高い都市部の子育て支援では多様な属性を持つ人が施設を利用できる機能を施設が持つことが、「子育て」を一つのハブとして捉え、夫や周囲の友人などを「社会的代理人」として子育て中の女性がより活用でき、子育てを介した対人ネットワークの充実にも貢献すると考えられる。本研究課題における一連の成果は、日本心理学会第82回大会(2018年9月東北大学で開催)において自主企画シンポジウム「社会の中の家族、家族の中の個人ー社会心理学の視点から子育てを考える」において、研究代表者・分担者全員が参加する形で、総括的な成果報告と討論を行った。しかしながら、より詳細な検討を行うことができる余地もあるため、得られたデータについて詳細なデータ検討も進め、研究論文や学会等における学術成果発表も今後継続的に行う。従来,よりよい子育てには多様なサポート・ネットワークを持つことが重要であると指摘されている。しかし,現実的には妊娠から出産にかけて多くの養育者はそのようなネットワークを失ってしまう。養育者が多様なネットワークを再構築し育児にとってよりよい環境の構築を行う時系列的変化について,これまでの研究では明らかされてこなかった。本研究では,養育者の周囲の様々な他者を,養育者の対人資源を拡げる「社会的代理人」と仮定し,子育て期の社会的代理人の特徴と機能を検討することを目的とした。今年度は,子育てに関する「社会的代理人」の特徴と機能を検討するために,就学前児童を持つ全国の母親(600人)を対象にweb調査を実施し,データ分析を行った。その結果(1)社会的代理人として,「配偶者」「配偶者以外の家族」「友人」「子ども」という4つの対象を検討し,それぞれの対象を社会的代理人として利用する/利用しない割合や,その理由の確認した。(2)自分の配偶者,友人,家族,子どもを「社会的代理人」として利用するか否かについて,その規定要因の検討を行った。説明変数として,回答者の自尊感情,シャイネス,愛着スタイル,関係流動性,夫婦関係満足度,平等的性役割観を設定した。低いシャイネス,愛着の関係不安の高さ,夫婦関係満足度の高さ,平等的性役割観は,配偶者を社会的代理人として利用することを規定する要因だった。家族については低いシャイネスのみが有意に規定した。子どもについてはこれらの変数の有意な効果は認められなかった。友人は,シャイネスの低さ,夫婦関係満足度の高さ,子どもの数,母親の年齢,高関係流動性,愛着の関係不安の高さが,社会的代理人として利用することを促進する要因であった。上記の結果に関連する過去のデータの分析や発表,および来年度以降に発表する成果のとりまとめを行った。2015年度には,横断的調査を実施し,子育て期の母親の社会的代理人の利用について,その特徴の把握を行うことができた。2016年度以降は,この結果を基に,縦断的調査を実施すべく現在準備を進めている。また,2015年度に得られたデータに基づく成果は,2016年度に開催される複数の国際学会(シンポジウム含む),および国内学会で発表予定(採択済み含む)であり,論文としてもまとめる予定である。以上のことから,研究実施および成果発信ともに概ね順調であると考えている。平成28年度は、研究目的に示した養育者の対人ネットワークの再構築過程の検証を行うために、養育者が「社会的代理人」をどのように利用しているかについて、妊娠期の女性を対象とした縦断調査の初回を実施した。当初計画より、縦断調査における歩留まり率を考慮し、範囲を拡大して調査を行った。調査会社の登録モニターを対象として、妊娠16週40週の女性805名から有効回答を得るオンライン調査を実施した。初回データの分析は、今後詳細に行っていく必要があるが、妊娠期のサポートネットワークサイズの実態や、社会的代理人の選択状況について有益なデータを得ることができた。平成29年度は、これらの対象者に第二回調査を行う予定である(概ね初回調査から1年弱の時期)。加えて、平成27年度に得た横断的調査によって得られたデータを基に、社会的代理人の特徴を詳細に検討する分析を行い、学会発表や論文の形で公表をした。特に複数の国際学会での発表を行い、比較文化的な視座からのコメントを得ることもできた。本研究課題では、日本国内の対象者への調査に基づく知見となっているが、今後この点については検討が必要な課題である。養育者の対人ネットワークの構築において、「社会的代理人」が機能する条件や特性、社会的代理人として選択しやすい他者の属性の検証など、本研究課題の目的に概ね即した検討ができている。

特に、養育者の周囲の対人関係の流動性(関係流動性、居住流動性)が一定の影響を及ぼすことが示されつつある。このことは、今後子育て期の人々の対人関係の構築に対する支援や介入にも有効な示唆を与える結果になると考えている。縦断的調査の初回を実施することができ、今後2回の調査の準備もすすめている。また、学会発表や論文の形でも刊行されたもの、およびこれからの予定のものが複数あり、成果の公表をすすめている。なお、実際の子育て場面でのフィールド調査については、現在研究課題メンバー内でその実施方策の再検討を行っている。近年のオンライン環境の整備や、子育てに特化したSNSなどオンラインネットワーク上でのコミュニティの構築の容易性も考慮し、自由記述データを含むオンライン調査を別途実施することも検討している。平成29年度は、研究目的に示した養育者の対人ネットワークの再構築過程の検証を行うために、養育者が「社会的代理人」をどのように利用しているかについて、前回調査から約11ヶ月経過後の出産後1年未満の女性を対象とした縦断調査の第二回を実施した。平成28年度実施の前回調査の有効回答者805名を対象に調査を依頼した。調査は初回同様オンライン調査会社を会して実施した。結果として、201名の有効回答を得た。初回の調査データと二回目の調査データの結合作業などを行い、基礎的な分析を今年度は進めた。その結果の一部として、妊娠前の対人関係における社会的代理人の利用が、個人特性としてのシャイネスが低い人においては、出産後の対人ネットワーク(サポートネットワークサイズ)の低下を抑制する可能性を示唆するものを得た。この結果については引き続き詳細な検討を行い、平成30年度に成果発表を行う予定である。加えて、平成27年度と28年度に実施した調査に関連して、社会的代理人の利用や、関連する対人ネットワークおよび個人特性との関連について、成果を複数の学会で報告した。養育者の対人ネットワークの構築において、「社会的代理人」が機能する条件や特性、社会的代理人として選択される他者の属性や機能についての検証など、引き続き本研究課題の目的に概ね即した検討がこれまで進んでいる。今後、第三波調査(第二波調査の約6ヶ月後)を実施し、妊娠期子育て期の母親の対人関係の特徴の変化について、支援や介入にも資する基礎的な知見を重ねる予定である。計画している調査については、予定通りのスケジュールを組めている。ただし、二回目の調査データの有効回答数が当初想定より少なく、平成30年度の三回目調査の実施については、当初内容を修正し実施予定である。また、フィールドでのインタビュー調査などを併用することを当初想定していたが、近年のオンライン環境の充実や子育て期の人々の回答の容易性を考慮し、今後自由記述形式のデータ収集を行う。そのことで、質的な側面から、対人関係の特徴を検討する。2018年度は、2016ー17年度に引き続き,オンラインパネル調査の第三回目を実施した。初回調査の回答者(当時妊娠16-40週の女性)の出産し、概ね子どもが1歳半程度となるため,就業状態や居住環境など個々の生活環境の変化も踏まえた対人ネットワークの変化の検討を行った。
ヒマラヤ造山帯における初期の地殻溶融イベントとその役割の解明

ジルコンとモナザイトのウランー鉛年代測定法により、東ネパールの高ヒマラヤ帯上部の片麻岩類は、3500ー2500万年前に黒雲母の脱水溶融反応によってヒマラヤ初期地殻溶融イベントを被っており、その後1700万年前まで変成作用は続いたことがわかった。また、北西インドUttarakhand地域のBhagirathi川流域に沿って野外調査を実施した結果、高ヒマラヤ帯内部において複数のせん断帯と2段階の部分溶融イベントを発見した。これらは西ヒマラヤ地域で初めて発見されたヒマラヤ初期の断層運動と地殻溶融イベントの可能性が高い。近年、高ヒマラヤ帯内部のせん断帯の発見により、高ヒマラヤ帯は一つの地塊ではなく、複数地塊の集合体であることが明らかになりつつある。しかし、せん断帯の上盤側に相当する高ヒマラヤ帯上部の変成作用やそのテクトニクスの実体は、あまりよく理解されていない。本研究では、東ネパールの高ヒマラヤ帯上部において、菫青石ミグマタイト、珪線石ーカリ長石ミグマタイト、花崗岩質片麻岩から、漸新世初期(約3300ー2500万年前)の部分溶融の証拠を新たに発見した。これらの変成岩類は、黒雲母の脱水溶融反応(黒雲母+珪線石+斜長石+石英→ザクロ石+カリ長石+メルト±菫青石)が約800°Cで起こって形成された。菫青石は、この反応が6 kbarより低い圧力で起きた場合にのみ形成され、菫青石ミグマタイトからなる上部地殻では、低P/T型の高温変成作用は、約1700万年前まで続いている。高ヒマラヤ帯上部の漸新世初期の部分溶融岩は、高ヒマラヤ帯下中部の白雲母の脱水溶融反応によって形成された中新世初期の部分溶融岩とは、高ヒマラヤ帯内部のせん断帯を境に区分される。高ヒマラヤ帯内部のせん断帯は、主中央せん断帯が活動する前の約2700ー1900万年前に活動しており、高ヒマラヤ帯上部の上昇に重要な役割を果たしている。広域的に観察される部分溶融岩や高温変成作用の長い時間スケール(1000万年以上)を説明するためには、高ヒマラヤ帯の高温変成岩類の形成や上昇モデルとしては、チャネル流れモデルが適している。一方で、現在のチャネル流れモデルは、高ヒマラヤ帯内部のせん断帯を考慮しておらず、漸新世初期に高温変成作用が起きたことは説明できない。当初の計画の通り、ジルコンのウランー鉛年代と希土類元素により、高ヒマラヤ帯の漸新世初期の部分溶融の証拠を新たに発見することができた。本研究結果は、ヒマラヤ変成岩類は、これまでに考えられている以上に、ヒマラヤ初期の地殻溶融によって影響を受けている可能性を示す。これらの結果は、国際誌に現在投稿中であり、当初の計画通り進んでいると言える。本研究は、ヒマラヤ造山帯に起きた初期の地殻溶融イベントとその役割を明らかにするために、東ネパールの高ヒマラヤ帯上部の片麻岩類の変成年代をジルコンとモナザイトのウランー鉛年代を用いて推定した。また、地質温度計や相平衡計算を用いて、変成温度圧力条件を推定した。その結果、これらの片麻岩類は、3500ー2500万年前に黒雲母の脱水溶融反応によって高温変成作用(約800°C、5.5 kbar)を被っており、その後1700万年前まで変成作用は続いたことがわかった。この片麻岩類の沈み込みと上昇は、高ヒマラヤ帯内部の漸新世初期の断層運動と密接に関連している(Imayama et al., 2018)。その後、中新世初期の断層運動により、高温変成岩ナップを南側にまで運んでいる。また、北西インドUttarakhand地域のBhagirathi川流域に沿って野外調査を実施した結果、高ヒマラヤ帯内部において複数のせん断帯と2段階の部分溶融イベントを発見した(Imayama et al., 2017)。その他、東ネパールのアルン地域の逆転温度構造を、石灰珪質片麻岩類と角閃岩類から制約し、それらの原岩が古原生代であること、中央ネパールの古原生代眼球片麻岩の起源が地殻溶融によって形成されたこと(Imayama et al., 2018 in submit)を明らかにした。東ネパールに分布する変成岩ナップは、部分溶融した珪線石ミグマタイトを含むが、圧力ー温度条件や変成年代は不詳のままである。これらの部分溶融が、漸新世初期あるいは中新世初期に起きたものなのか、ジルコンのウランー鉛年代を用いて明らかにする。

これまでの予察的な研究結果から、中央ネパールの主中央頂上断層上盤の藍晶石ミグマタイトは、漸進世初期に変成作用を被っており、昇温時に水に富む流体が関与した溶融反応である可能性が高い。ザクロ石のSm-Nd年代測定と相平衡計算により、その変成年代と溶融反応を明らかにする。ザクロ石のSm-Nd年代測定法が適用できない場合は、別手法を用いて変成年代を推定する。29年度が最終年度であるため、記入しない。テクトニクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
校地内の植生調査で見られるドクダミとヘビイチゴの教材化

ドクダミやヘビイチゴは,校地内に自然に生えてくる植物である。特にドクダミは生える環境が偏っているため,中学校1年生の植物の分布とその場所の環境との関係について学習するときに必ず扱われる植物である。しかし,この学習の以後は一度も扱われることが無い。そこで,校地内に一般的に見られるドクダミやヘビイチゴを植物の学習の教材として使用できないか,その可能性を探ることにした。1茎の維管束の観察に適しているか, 2葉脈標本を作れるか, 3蒸散の実験に適しているか, 4根のつくりの観察に適しているか, 5光合成の実験に適しているか, 6その他植物の学習教材として適した性質はあるか,の6つの観点で研究を行っている。この中で, 1, 2および3について,一定の見通しを立てられた。まず, 1については,双子葉類の特徴である,輪のように並ぶ維管束を観察できた。また,葉柄の断面の観察から,葉の上の方に道管が通ることが大変分かりやすかった。茎や葉柄が適度な堅さを持っているので切片を作るのも容易であった。次に2については,肉厚の葉でよく行われるアルカリ溶液で煮沸する方法では,上手く標本を作れなかった。そこで,パイプ洗浄剤(強アルカリの溶液)を使って標本化することを試みた。時間の調節が必要であるが,透明標本のような葉脈標本を得ることができ,網状脈がよく分かった。さらに, 3については,葉にワセリンを塗る方法で実験を試みたところ,他の植物と同様に,葉の裏にワセリンを塗ったものは水の吸い上げが少なく,違いを明らかにできた。特にドクダミは日陰を好む植物であることから,蒸散が早いことを期待していたが,この点については,むしろゆっくりとしていた。1, 2および3の観点でドクダミやヘビイチゴが教材に適していると言えることが分かった。研究の中で葉を顕微鏡で観察したところ,気孔の観察に大変適していることが偶然発見できた。この点を加えてさらに教材化に向けて研究を進めていく。
マルチレベル分析による集合的効力感の概念的特性に関する検証

本研究の最終目的は集合的効力感と自己効力感の関連性がスポーツ集団間で変動するのかについてマルチレベル分析によって検討することである.平成24年度はその第1段階として,スポーツ集団の集合的効力感を測定できる"collective efficacy questionnaire for sports"(Short etal.,2005)の日本語版尺度を作成することを目的に研究を行った.質問紙は集合的効力感の日本語版尺度20項目のほか,フェイスシート(性別,年齢,所属年数,役割)と集団凝集性尺度18項目(Carron et al., 1985)によって構成した.なお,Short et al.(2005)の尺度を日本語に翻訳するにあたって,英語圏で博士号を取得したスポーツ心理学の研究者1名とスポーツチームの指導に携わる指導者1名に意見を求め,尺度項目の表現を適宜修正した.調査は郵送法によって行い,調査の時期については試合を行う1週間前以内に実施するようにチーム代表者に依頼した.その結果,48チームから1353名の回答が得られた(男子988名,女子365名).このうち欠損値を除いた1281名のデータを使用して検証的因子分析を行った.その結果,Short et al.(2005)の尺度と同様の5因子構造を確認した(GFI=.89, AGFI=.86, CFI=.93, RMSEA=.08).信頼性の検討についてはクロンバックのα係数を算出することによって検討した.その結果,いずれの下位尺度においても許容できる範囲の値(α=.84-.92)を示した.また,集合的効力感の下位尺度と集団凝集性の下位尺度間の相関行列について確認したところ,Short et al.(2005)の論文中において報告されている相関行列とほぼ一致するような値を示した.以上の結果から,"collective efficacy questionnaire for sports"の日本語版尺度は十分な信頼性と妥当性を有する尺度であると判断した.本研究の最終目的は集合的効力感と自己効力感の関連性がスポーツ集団間で変動するのかについてマルチレベル分析によって検討することである.平成24年度はその第1段階として,スポーツ集団の集合的効力感を測定できる"collective efficacy questionnaire for sports"(Short etal.,2005)の日本語版尺度を作成することを目的に研究を行った.質問紙は集合的効力感の日本語版尺度20項目のほか,フェイスシート(性別,年齢,所属年数,役割)と集団凝集性尺度18項目(Carron et al., 1985)によって構成した.なお,Short et al.(2005)の尺度を日本語に翻訳するにあたって,英語圏で博士号を取得したスポーツ心理学の研究者1名とスポーツチームの指導に携わる指導者1名に意見を求め,尺度項目の表現を適宜修正した.調査は郵送法によって行い,調査の時期については試合を行う1週間前以内に実施するようにチーム代表者に依頼した.その結果,48チームから1353名の回答が得られた(男子988名,女子365名).このうち欠損値を除いた1281名のデータを使用して検証的因子分析を行った.その結果,Short et al.(2005)の尺度と同様の5因子構造を確認した(GFI=.89, AGFI=.86, CFI=.93, RMSEA=.08).信頼性の検討についてはクロンバックのα係数を算出することによって検討した.その結果,いずれの下位尺度においても許容できる範囲の値(α=.84-.92)を示した.また,集合的効力感の下位尺度と集団凝集性の下位尺度間の相関行列について確認したところ,Short et al.(2005)の論文中において報告されている相関行列とほぼ一致するような値を示した.以上の結果から,"collective efficacy questionnaire for sports"の日本語版尺度は十分な信頼性と妥当性を有する尺度であると判断した.
コンパクトドリフトチューブ型ナノ粒子検出法の創成

ナノ粒子のサイズ・密度・帯電量とフラックスの計測を可能にする従来にないコンパクトなドリフトチューブ型ナノ粒子検出法を創成を目的とした本研究では、コンパクトドリフトチューブ型ナノ粒子検出法要素技術の検討を行うと共に、製作した直流電圧印加型コンパクトドリフトチューブによるナノ粒子の動的振る舞い計測を実施した。コンパクトドリフトチューブで捕捉したナノ粒子は、プラズマ中でナノ粒子が液化している事、捕捉粒子のチューブ内サイズ分散や捕捉角度などから、ナノ粒子輸送の情報を含むことを明らかにした。チューブ内ナノ粒子輸送の解析から帯電量などのナノ粒子物性計測が期待できる。本研究では、水晶振動子マイクロバランスを用いたナノ粒子計測法を発展させてナノ粒子の輸送の動的振る舞いを利用することで、ナノ粒子のサイズ・密度・帯電量とフラックスの計測を可能にする従来にないコンパクトなドリフトチューブ型ナノ粒子検出法を創成して、プラズマ中のナノ粒子の振る舞いに関する新たな学術基盤を構築することを目的とする。平成26年度は、コンパクトドリフトチューブ型ナノ粒子検出法の創成の要素技術である、水晶振動子型ナノ粒子計測法についての基礎研究を行った。まず、高密度ヘリコン水素プラズマ装置においてナノ粒子除去フィルタのナノ粒子除去率評価及び堆積のその場計測を行った。高密度ヘリコン水素プラズマ中で、プラズマと壁相互作用で発生したナノ粒子及びラジカルをナノ粒子除去フィルタ上面及び背面に堆積した。堆積膜のTEM観察より各面のナノ粒子面密度を求めたところ、体積換算したナノ粒子除去率は94.2 %であることを明らかにした。この結果は、本実験で用いるプラズマにおいても水晶振動子式ナノ粒子計測法を適用可能であることを示している。次に、電場によるナノ粒子の振る舞いを明らかにするため、低抵抗シリコン基板に直流バイアスを印加し、ナノ粒子堆積状況と光学特性の相関を調べた。負バイアスを印加した場合の反射率が接地した基盤よりも高い事を、またAFMを用いた表面粗さの減少とともに反射率が増加することを明らかにした。この結果は、本実験で用いるプラズマから基板へと輸送されるナノ粒子は負帯電していることを示唆している。これらの結果は、ドリフトチューブによるナノ粒子輸送制御が可能であることを示している。最後に、得られた知見を基に、電場とナノ粒子フラックスの見積を推定し、電場を印加する電極や入射口のサイズ等を見積りドリフトチューブを設計した。平成27年度は、平成26年度に得た結果を基に設計したコンパクトドリフトチューブを製作し、これを用いてナノ粒子の動的振る舞い計測を実施した。高密度水素ヘリコンプラズマとカーボン壁相互作用で発生したナノ粒子のチューブ内での輸送状況を調べるため、平行平板型の2枚のバイアス電極を放電の中心軸から直角方向に設置し、片方を接地、他方を正バイアスして電極へのナノ粒子堆積をSEMで調べた。電極上には滴状のナノ粒子が多数捕集された。これは気相中で溶融したナノ粒子がが基板との衝突時に変形・固化したものだと考えられる。捕集したナノ粒子のサイズ分布の放電中心軸からの距離依存性を調べた所、距離の増加と共にピークサイズおよび最大粒子束は単調減少した。また滴状ナノ粒子は捕集面上で角度を持って堆積しており、これらサイズ分布や堆積方向、形状からダスト輸送の動的振る舞いを評価可能であることを明らかにした。今後は、数値シミュレーションによる評価を合わせて、ナノ粒子の輸送特性についてより詳細に評価する予定である。当初計画では、平成26年度、電場摂動による小型ナノ粒子ドリフト速度計測法の確立について研究する予定であった。これに対して(1)高密度ヘリコン水素プラズマ装置においてナノ粒子除去フィルタのナノ粒子除去率評価及び堆積のその場計測を行い、本実験で用いるプラズマにおいても水晶振動子式ナノ粒子計測法を適用可能であることを確認した。(2)電場によるナノ粒子の振る舞いを明らかにするため、低抵抗シリコン基板に直流バイアスを印加し、ナノ粒子堆積状況と光学特性の相関を調べた。その結果、本実験で用いるプラズマから基板へと輸送されるナノ粒子は負帯電していることを示唆する結果を得た。この結果はドリフトチューブによるナノ粒子輸送制御が可能であることを示している。(3)得られた知見を基に、電場とナノ粒子フラックスの見積を推定し、電場を印加する電極や入射口のサイズ等を見積りドリフトチューブを設計した。以上の結果より、ドリフト速度計測法を確立するには至っていないが、実験遂行にあたって基盤となる要素技術の確立やドリフトチューブの試作品製作のための情報収集が完了したことより、おおむね順調に進展していると判断した。プラズマ理工学

平成27年度は、平成26年度に引き続き、電場摂動による小型ナノ粒子ドリフト速度計測法の確立について研究する。(1)2枚の電極で構成された、電場によるナノ粒子輸送制御装置を作製し、まずは直流電場の場合のプラズマと壁相互作用で発生したナノ粒子の輸送制御装置内での輸送を調べる。実験後にそれぞれの電極に輸送されたナノ粒子のサイズ・密度を計測し、輸送制御装置内でのナノ粒子の軌道を明らかにする。この際、輸送制御装置入り口から入ってくるナノ粒子の輸送方向を輸送制御装置に垂直にコリメートする必要がある。またコリメートした場合のナノ粒子フラックスの減少とのトレードオフを考慮に入れる必要があるが、トレードオフについての見積は平成26年に終了している。(2)ナノ粒子輸送制御装置に水晶振動子式ナノ粒子計測装置を設置して、ナノ粒子量のその場計測をおこなう。(3)電極に高周波電圧を印加した場合の、ナノ粒子輸送状況を計測する。印加する電場の周波数や振幅などに対するナノ粒子の輸送状況を明らかにして、コンパクトドリフトチューブによるナノ粒子計測を実現する。当初の旅費使用計画に対して、出張時の旅費削減の努力を行い予定よりも少ない額で出張することができた。余剰金額を研究遂行のため、平成27年度の消耗品費として使用するために次年度使用額が生じた。次年度使用額の全てを、研究遂行のための消耗品費として使用する。
非線形動力学でつなぐ社会性昆虫の個体の挙動と集団特性

本研究の成果は大きく分けて2つあげられる。1トゲオオハリアリのパトロール行動において、これまで個別に探求されていた「コロニー内で見られるパトロール行動の特性」と「個体が有する数分オーダーのリズム」を関係づける研究を行い、ワーカーとの接触で個体のリズムが変化し、それがパトロール行動に関与していると考えられる結果を得た。2観察結果に基づいて、少数ワーカーに見られる同期現象に関する数理モデルとパトロール行動に関する基本的な数理モデルを構築した。本研究はアリの社会性を物理学的視点に基づいて解釈することを目的とするものである。個体の局所的な相互作用からどのように集団としての適応的な振る舞いが生まれてくるのか、その関係を具体的に探るために、特にトゲオオハリアリに見られる集団行動のひとつである「パトロール行動」に着目し、個体が有するactive-inactiveのリズム周期との関連性を重視した研究を行うものとする。本年度実施した研究の成果は以下の通りである。1安定した実験環境を整備。これまで使用してきた実験環境は外的要因によって変動が生じやすいものであったため、実験条件を整えることに多くの時間と労力を要していた。研究効率の大幅な向上を狙い、安定した飼育環境ならびに実験環境を実現すべく、あらたな設備の組み上げを行った。IT技術も駆使し、遠隔で様々な操作が行えるように環境を整えた。2自動解析システムの構築。これまで使用してきたシステムを一新し、計測精度をあげつつ、システムのメンテナンス性ならびに拡張性の大幅な向上を図った。3女王とワーカーの単接触がもたらす変化の計測。特殊な円形フィールドを作成し、そこに女王アリを単独で放置、ワーカーと一度だけ接触させる。接触の前後でのリズムの変化を計測し、その影響を考察した。4ワーカーの数と位置を固定できる特殊な実験装置を開発し、ワーカー数、密度の偏りに対する女王の行動の違いを計測した。52個体の行動の数理モデル化。active-inactiveのリズムに着目し、個体の接触によって個々のリズムが影響を受ける仕組みを簡単な引き込みモデルで記述し、実験によって得られた結果と同等の特性が得られることを示した。本研究はアリの社会性発現メカニズムをボトムアップ的アプローチによって解明することを目的として進めているものである。研究対象としてトゲオオハリアリに見られる集団行動のひとつである「パトロール行動」を取り上げ、個体間の局所的な相互作用と集団としての適応的な振る舞いの関係性について計測とモデル化を行っている。パトロール行動とは、女王アリがワーカーの産卵を抑えるために、コロニー内を徘徊し、各個体と接触する行動であり、集団を統制する重要な機能を持っている。局所的な相互作用のみでマクロな情報であるコロニーサイズに応じたパトロール行動を示す現象の根底には、個体レベルで有するactive-inactiveのリズム周期が深く関わっているとする仮説を改めて整理し直し、その実証過程を通して、社会性発現のメカニズム解明に向けた新たな知見を求める。1女王とワーカーの単接触がもたらす変化の計測:特殊な円形フィールドを作成し、そこに女王アリを単独で放置、ワーカーと1回もしくは2回接触させる。接触の前後でのリズムの変化の計測と解析を行った。2パトロール行動に対してワーカーが協力する度合いの計測:女王アリを特殊なケース内に捕獲し、特定の場所に固定した状況をつくる。その周囲にワーカーを放ち、その行動を計測しつつ女王との距離、接触頻度、接触時間を解析することで、パトロール行動に対するワーカーの協力度合いを定量的に評価した。3特殊環境における単体の行動計測:単体の行動をモデル化するに当たって、特殊な空間における個体の行動を計測する。今年は円環状通路内における個体の動きを計測し、周期境界条件をもつ擬一次元空間内における個体の振る舞いのモデル化を試みた。また、六角格子状フィールドにおける個体の動きを計測し、擬2次元的な空間における個体の振る舞いのモデル化も試みた。本研究は、主に周期的な行動特性に着目することで、アリに見られる社会性発現メカニズムの理解を深めることを目的として実施している。今年度の主な実績は次の2点である。1ワーカーとの接触によるリズムの変化の計測:トゲオオハリアリに見られる特徴的な行動の一つである「パトロール行動」は、女王とワーカーの「個体としての接触行動」と「集団としての合理的・適応的な振る舞い」のつながりを探ることが可能な興味深い現象である。女王は徘徊してワーカーと接触することで卵巣発達を抑えるが、コロニーサイズに応じた頻度でパトロールを行うことが知られている。一方で、完全に隔離された女王単体はactive-inactiveのリズム周期を示すことが知られている。これまで両者の知見は個別に論じられていたが、本研究では、両者を組み合わせ、「接触行動により得られたワーカーの状態に応じて女王が自身のリズムを変化させる。これにより適応的なパトロール行動が生じている」との作業仮説を立て、それを検証する実験を行った。仕切りのある2つの空間それぞれに隔離時間が異なるワーカーを入れ、それぞれの空間内における女王の行動リズムを計測した。その結果、隔離時間が長いワーカーとの接触により、active-inactiveのリズム周期が短くなること、1回の接触での影響は小さく、複数のワーカーと接触することでその傾向が明確化することを明らかにした。この現象に基づいた数理モデルの構築も行った。2ワーカー同士の接触がリズムにもたらす影響:内役のワーカーもリズム行動を示すことが知られている。

そこで、空間を疑1次元化し、複数のアリが並走できるフィールドを作成し、(1)隔離壁を網にしていつでも接触できる状況での振る舞い、(2)網を一部のみにすることで接触できる条件を限定した状況での振る舞い、からリズムの同期について計測を行った。本研究の成果は大きく分けて2つあげられる。1トゲオオハリアリのパトロール行動において、これまで個別に探求されていた「コロニー内で見られるパトロール行動の特性」と「個体が有する数分オーダーのリズム」を関係づける研究を行い、ワーカーとの接触で個体のリズムが変化し、それがパトロール行動に関与していると考えられる結果を得た。2観察結果に基づいて、少数ワーカーに見られる同期現象に関する数理モデルとパトロール行動に関する基本的な数理モデルを構築した。当初の計画では、1)3個体以上の個体集団に見られるリズム行動の同期性、2)特殊空間におけるアリの行動計測と解析、3)パトロール行動の計測と解析、4)自己駆動粒子系としての「行動」の数理モデル化を実施する予定であった。このうち1)と2)の進捗が遅れている。1)が遅れている理由は研究の停滞にあるのではなく、単体レベルでのリズム行動と女王のパトロール行動の関係性に直接踏み込める実験が新たに追加されたことによる。2)については計測データ数に対して、解析が十分に追い付いていないことが原因となっている。情報学計測に関する遅れについては、計測環境を強化し、複数のプロセスを並行することで前期のうちに挽回することを目指している。解析については研究協力者との連携をさらに強化することで挽回することを目指す。当初の計画では「2次元空間内における行動解析」と「特殊な空間における行動解析」を行う予定であった。前者に関する実験については予定の60%程度実施したが、後者については予定の10%程度しか実施することができなかった。主な理由として、本年度は安定した実験環境に向けた整備にかなりの時間を費やしたこと、実験を行うマンパワーが不足していたことなどがあげられる。また、解析についてはこれまで使用してきた解析プログラムの性能があまり高くなかったため、解析プログラムの高性能化に注力した。このことも遅れの原因のひとつになっている。一方、次年度以降に推進する予定であった行動の数理モデル化については本年度内に多少前倒しで実施できている。現時点では当初の計画に比べて進捗はやや遅いものとなっている。しかし、環境の整備が整ったことに加え、実験におけるマンパワーについても本年度に入り強化できる見通しが立ったため、研究の遅れは本年度内に挽回できると考えている。一方、計画当初にはなかったアイデアを着想し、それに基づいた新しいタイプの実験装置の開発が完了している。この装置を用いることで解明したいポイントにより明確にアプローチできる見通しが立った。また、トゲオオハリアリの生態に詳しい研究者、ならびに生物行動の数理モデル化を専門とする研究者とより一層連携する体制をとることができている。
側脳室周囲高信号域の脳循環代謝に与える影響についてーポジトロンCTを用いた検討ー

MRI T2強調画像における側脳室周囲高信号域(PVH)は、加齢、虚血性脳血管障害そして痴呆と関連があるとされているが、その背景にある病態生理学的状態と臨床的意義についてはまだ明かにされていない。そこで、PVHの病態生理学的意義と痴呆との関連について脳循環代謝面からの研究を行った。MRIで皮質には病巣を認めないが、基底核部や白質に多発性の病巣を認める多発性脳梗寒患者28例を対象とした。このうちMRI T2強調画像においてPVHを認める15例をPVH(+)群、認めない13例をPVH(-)群とした。神経心理学的検査を行ない知的機能について評価した。ポジトロンCTを用いて^<15>O_2,C^<15>O_2持続吸入法により脳血洗量(CBF),脳酸素抽出分画(OEF),脳酸素消費量(CMRO_2)を測定し、^<11>COにより脳血液量(CBV)の測定を行った。PVH(+)群におけるCBFの低下とOEFの増加は、非痴呆例においてもPVH領域と前頭葉帯状回領域で認められ、痴呆例においてはPVH領域と各皮質領域でのCBFの低下と、PVH領域及び前頭葉を中心としたCMRO_2の低下とOEFの増加を認めた。PVH(+)群におけるPVH領域と各皮質のCBF/CBVは低下する傾向を認めた。これらの結果は、多発性脳梗室例にみられるPVHの背景には脳動脈硬化性変化に起因すると思われる脳虚血状態のあることを示していると考えられる。そして、この脳虚血状態は皮質にも存在することを示している。脳虚血の状態が持続することにより神経細胞の機能低下が非可逆性のものとなり、痴呆の発現することが推測される。MRIT_2強調画像における側脳室周囲高信号域(PVH)は、加酸,虚血性脳血管障害、そして痴呆と関係があるとされており、病理学的検討からはPVHの背景に虚血性の変化のあることが示唆されているが、脳循環代謝の面からは、虚血の関与についてはまだ明かにされていない。そこで、MRIT_2強調画像上におけるPVHと虚血および痴呆との関係を明かにするため、脳循環代謝の面から検討をした。MRIで皮質には病巣を認めないが、白質や基底核部に病巣を認める皮質下多発性脳梗塞患者25例(PVH群15例、非PVH群10例)について、^<15>O持続吸入法を用いたポジトロンCTにより、脳血流量(CBF)、脳酸素抽出分画(OEF)、そして脳酸素消費量(CMRO_2)を測定した。その結果、PVH群の前頭葉皮質、頭頂葉皮質およびPVH領域でのCBFは非PVH群と比較して有意に低値を示した。そして、各皮質領域およびPVH領域でのOEFは有意に増加していた。PVH領域でのCBFの低下とOEFの増加は痴呆例および非痴呆例にも認められ、CMRO_2痴呆例において有意の低下を示した。PVH群での皮質のOEFの有意な増加は非痴呆例において全ての皮質領域で認められたが、痴呆例においては前頭葉皮質でのみ有意な増加が認められた。以上の結果より、多発性脳梗塞例におけるPVHは、同領域および皮質領域での虚血と関連があり、その結果として痴呆発現に至ることを示唆していると考えられた。MRIT2強調画像における側脳室周囲高信号域(PVH)の病態生理学的意義と臨床的意義について脳循環代謝の面から研究を行ってきた。

平成4年度は、^<11>COによる脳血液量の測定を加えた研究を行った。MRIで皮質には病巣を認めないが、基底核部や白質に多発性の病巣を認める多発性脳梗塞患者28例を対象とした。このうちMRIT2強調画像においてPVHを認める15例をPVH(+)群,認めない13例をPVH(-)群とした。神経心理学的所見より痴呆の有無についても評価した。ポジトロンCTを用いて^<15>O_2持続吸入法により脳血流量(CBF),脳酸素抽出分画(OEF),脳酸素消費量(CMRO_2)を測定し,^<11>COにより脳血液量(CBV)の測定を行った。PVH(+)群におけるCBFの低下とOEFの増加は,非痴呆例においてもPVH領域と前頭葉帯状回領域で認められ,痴呆例においてはPVH領域と各皮質領域でのCBFの低下と,PVH領域及び前頭葉を中心としたCMRO_2の低下とOEFの増加を認めた。PVH(+)群におけるPVH領域と各皮質のCBF/CBVは低下する傾向を認めた。これらの結果は,多発性脳梗塞例にみられるPVHの背景には脳動脈硬化性変化に起因すると思われる脳虚血状態のあることを示していると考えられる。そして,この脳虚血状態は皮質にも存在することを示している。痴呆とPVHの関係については、この脳虚血の状態が持続することにより神経細胞の機能低下が非可逆性のものとなり,痴呆の発現することが推測されることより,多発性脳梗塞例でのPVHは痴呆を発現する可能性を予測するものと思われる。
日本の伝統・近代社会における民衆科学の歴史研究

明治5年(1872)8月の学制の公布が日本近代史において占める枢要な位置に疑問の余地はなかろう。学制の制定、実施、及びその改訂は、その後の近代日本社会・文化にきわめて深刻な影響を及ぼした。それなくしては、近代日本の文化的統一と根源的西欧化もなかった、と言って過言ではないほどある。学制制定過程における小学校数学教育に関する決定、すなわち、数学教育で、伝統的な和算ではなく、洋算が採用されたことは重要な歴史的意味を持っていた。しかし、今までの研究では、学制制定における洋算採用の過程が十分に明らかになったとは到底言い難い。本研究では、従来の研究について綜合的な考察を行い、学制制定過程に対する研究について抜本的な理解の訂正を求めて、次ぎのような結論を導きだした。第一に、小倉金之助の従来の研究には議論する余地がある。学制の制定において、文部当局が最初に和算を教えるように決まったとは言い難い。第二に、学制は時の文部卿大木喬任とその側近に働くそのブレーンたちによって作成されたが、学制には当時の留守政府の首相格を勤めていた大隈重信の意向も甚大であった。又大隈の重要なブレーンにはフルベッキがおり、彼も学制制定において大きな役割を果たした。第三に、小学教則を作成したのが中小学掛の人たちとは考えられない。それを策定したのはやはり大木とその周辺に働くそのブレーンたちで、フルベッキの意見も大いに盛り込まれていた。第四に、学制は、算術に「洋法ヲ用フ」と規定したが、その実施に当たっては、洋算教師が希少であったという深刻な現実的問題が存在していた。そのため、明治6年から7年にかけての相次ぐ3通りの文部省布達によって、珠算が小学校算術教育に復活された。珠算の復活にはその社会的文化的な要因があった。そして、珠算の復活は新たな意味での、洋算と連携した形態での復活であって、けっして従来の伝統的な珠算ではなかった。日本人は本格的な西洋科学の洗礼を受け、それを摂取し、制度化され、さらに自立した発展を遂げて、日本を科学技術的国に育ったのが、アジアにほかの例が見られないことである。本研究では、その科学知識や技術の民衆一般の間での広い範囲の普及浸透は、その成功をなした重要な一環のように考えられる。明治政府の成立当時、その欧化政策の推進に伴って、政府のあたりまえの課題となったのは無知な民衆への科学啓蒙対策の作成と推行であったろう。西洋科学技術の全面的な導入を図った明治政府の歩きだした第一歩は、平等・独立を主張し、「全民皆学」を唱えた主智主義教育の強制施行であった。そこで、日本の最初の近代的学校制度が成立し、科学啓蒙や人材養成の制度が確立された。その二〇年後、中国では、この学制を下敷に「発卯学制」が制定されたが、その指導思想となったのは中体西用論であった。結局、日本の近代化の速やかな推進と対照的に、中国の近代化は新文化運動期の西洋科学思想に対する全面的な受容を持たなければならなかった。他方、幕末から明治初期にかけて、新聞や出版業の発達に伴って、大量の科学記事報道や民間向けの科学啓蒙書物、雑誌等の出版物も、科学知識の一般民衆への浸透に重要な役割を果たした。福沢諭吉の『西洋事情』の刊行を嚆矢に、科学啓蒙書物、科学小説、文部省編集『百科全書』等次々に世を問い、空前の窮理熱が流っていて、民衆の科学知識や技術に対する理解のために極めて大きな役割を果たしていた。
非線型力学系に基づく最適拡散符号の実現，最適ファミリーの構成と応用

BERに関して最適な非線型力学系に基づくスペクトル拡散符号を実現し,相関特性に関して最適な符号ファミリーを構成するために,最も基本的なNLFR最大周期列であるde Bruijn系列に注目し,以下の結果を得た.i)自己および相互相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーの構成方法を提案した.ii)de Bruijn系列に属するCR系列の存在に関するFredricksenの公開問題を解決し,de Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数の上界を導出した.iii)区間アルゴリズムの性能評価に関して,成分が有理数である一般の分布の場合に,既知の上界よりも良い評価式を与えた.本研究の目的は,ビット誤り生起確率に関して最適な非線型力学系に基づくスペクトル拡散符号の実現,相関特性に関して最適な符号ファミリーの構成とその応用である.自己相関関数は通信の同期を確立する重要な統計量であるが,非線形フィードバックシフトレジスタ(NLFSR)最大周期列の自己相関特性については,最も簡単なNLFSR系列であるdeBruijn系列の場合でさえ,上界だけしか知られていなかった.先に,本研究代表者は,de Bruijn系列の自己相関値の下界を理論的に導出することに成功した.与えた下界は等号が成立する場合があるという意味において最良である(NOLTA, IEICE, 2011).一方,相互相関関数は通信の多元接続干渉を知るのに重要な統計量である.de Bruijn系列のペアに対する相互相関関数の最悪の場合は,最悪のペアに対する自己相関値の上・下界で与えられる.本研究では,最悪のペア以外の場合の相互相関特性の上界を導出した.得られた相互相関特性の上・下界の理論値と先の自己相関特性の上・下界の理論値,および数値解析結果に基づき,両方の相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーの効率的な構成方法を提案した(Proc. NOLTA 2012, 2012. 10).以上は,上・下界,言い換えれば,最悪値についてである.最適な符号ファミリーを構成するためには,最悪のペア以外に対する特性が必要である.そのため,長さ2^nのde Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数を数え上げを試み,CR(complement reverse)系列に関するFredricksenの問題を部分的に解決した.すなわち,pが素数の場合,長さ2^{2p+1}のCR系列を構成的に求め,実現した(特2013-166128).その結果,長さ2^{2p+1}のde Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数の上界を導出した.BERに関して最適な非線型力学系に基づくスペクトル拡散符号を実現し,相関特性に関して最適な符号ファミリーを構成するために,最も基本的なNLFR最大周期列であるde Bruijn系列に注目し,以下の結果を得た.i)自己および相互相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーの構成方法を提案した.ii)de Bruijn系列に属するCR系列の存在に関するFredricksenの公開問題を解決し,de Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数の上界を導出した.iii)区間アルゴリズムの性能評価に関して,成分が有理数である一般の分布の場合に,既知の上界よりも良い評価式を与えた.本研究の目的は,ビット誤り生起確率に関して最適な非線型力学系に基づくスペクトル拡散符号の実現,相関特性に関して最適な符号ファミリーの構成とその応用である.自己相関関数は通信の同期を確立する重要な統計量であるが,非線形フィードバックシフトレジスタ(NLFSR)最大周期列の自己相関特性については,最も簡単なNLFSR系列であるdeBruijn系列の場合でさえ,上界だけしか知られていなかった.先に,本研究代表者は,de Bruijn系列の自己相関値の下界を理論的に導出することに成功した.与えた下界は等号が成立する場合があるという意味において最良である(NOLTA, IEICE, 2011).一方,相互相関関数は通信の多元接続干渉を知るのに重要な統計量である.de Bruijn系列のペアに対する相互相関関数の最悪の場合は,最悪のペアに対する自己相関値の上・下界で与えられる.本研究では,最適な符号ファミリーを構成するために,最悪のペア以外に対する特性に興味があるので,長さ2^nのde Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数を数え上げた.この自己相関関数の数え上げを一般の超離散力学系に基づく最大周期列の場合に拡張した.さらに,最悪のペア以外の場合の相互相関特性の下界を導出した.与えた下界は等号が成立する場合があるという意味において最良である.得られた相互相関特性の上・下界の理論値と先の自己相関特性の上・下界の理論値に基づき,両方の相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーを構成した.得られたファミリーは同期捕捉だけでなく,多元接続干渉に関しても優れた特性を有する.理論および数値解析結果から,自己および相互相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーの効率的な構成方法も提案した(Proc. NOLTA 2012, 2012. 10).本研究の目的は,ビット誤り生起確率に関して最適な非線型力学系に基づくスペクトル拡散符号の実現,相関特性に関して最適な符号ファミリーの構成とその応用である.相互相関関数は通信の多元接続干渉を知るのに重要な統計量である.de

Bruijn系列のペアに対する相互相関関数の最悪の場合は,最悪のペアに対する自己相関値の上・下界で与えられる.本研究では,最悪のペア以外の場合の相互相関特性の下界を導出した.与えた下界は等号が成立する場合があるという意味において最良である.得られた相互相関特性の上・下界の理論値と先の自己相関特性の上・下界の理論値に基づき,両方の相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーを構成した.得られたファミリーは同期捕捉だけでなく,多元接続干渉に関しても優れた特性を有する.理論および数値解析結果から,自己および相互相関特性に優れた特性を有するde Bruijn系列のファミリーの効率的な構成方法も提案した(Proc. NOLTA 2012, 2012. 10).情報工学本研究では,最適な符号ファミリーを構成するために,長さ2^nのde Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数の数え上げを試みた.陽に数え上げるためには,Fredricksenの問題を解かなければならないことを明らかにした.Fredricksenは,長さ2^nのde Bruijn系列に対するCR(complement reverse)系列を定義し,nが偶数のときにはそれが存在しないことを指摘した.さらに,n=3,5の場合にその存在例を示し,nが一般の奇数の場合にCR系列が存在するか否かを問うた(SIAM Rev., 1982).これをFredricksenの問題という.これに対して,EtzionとLempelは,CR系列の特徴付けをすると共に,CR系列が存在するならば,nが奇数でなければならないことを示した(IEEE Trans. IT, 1984).本研究課題がde Bruijn系列に関する未解決問題に関連があるのは当初予想しなかった発見,収穫である.EtzionとLempelによるCR系列の特徴付け(1984)以来,Fredricksenの問題(1982)は未解決の難問である.本研究では,30年以上未解決であったFredricksenの問題を部分的に解決した.すなわち,「研究実績の概要」で述べた様に,pが素数の場合,長さ2^{2p+1}のCR系列を構成的に求め,実現した.本研究では,長さ2^nのde Bruijn系列の相異なる自己相関関数の個数を形式的に数え上げた.陽に数え上げるためには,Fredricksenの問題を解かなければならないことを明らかにした.Fredricksenは,長さ2^nのde Bruijn系列に対するCR(complement reverse)系列を定義し,nが偶数のときにはそれが存在しないことを指摘した.さらに,n=3,5の場合にその存在例を示し,nが一般の奇数の場合にCR系列が存在するか否かを問うた(SIAM Rev., 1982).これをFredricksenの問題という.これに対して,EtzionとLempelはCR系列の特徴付けを行ったが,問題の解決には至らなかった(IEEE Trans. IT, 1984).本研究課題がdeBruijn系列に関する見解決問題に関連があるのは当初予想しなかった発見,収穫である.本研究代表者は,本研究に関連して,乱数生成に関する研究も行っている.
医療ビッグデータ分析に基づいた褥瘡医療標準化への戦略提言

褥瘡は在宅復帰率に影響を与えうるが、先行研究では小規模な調査にとどまっており結果が安定していない。そこで、急性期病院の入院患者の褥瘡の状態と在宅復帰率の関連を、Diagnosis Procedure Combinationデータベースを用いて検討した。アウトカムを在宅復帰とし、独立変数を褥瘡状態として、褥瘡状態が在宅復帰に与える影響を検討した。褥瘡なしを基準とした場合に、褥瘡の治癒、治癒傾向、維持、悪化、新規発生の順でオッズ比が有意に低くなることが明らかとなった。在宅での褥瘡の予防、病院での褥瘡の治癒促進、病院での褥瘡発生の抑制が在宅復帰率を向上させるために有効な方策であることが示唆された。日本の褥瘡医療は世界一の水準にあるものの、今後の到来する褥瘡患者の爆発的増大に対応するためには褥瘡医療の標準化が必要である。それにはサンプリングに偏りのある調査では不十分であり、悉皆性の高いデータベースを利用した解析が求められる。そこで、サンプリングバイアスのない医療ビッグデータを活用し、褥瘡に関してより効率的で効果的な医療政策提言に資することを目的とし研究を行った。急性期病院の目的は疾病の治癒・状態をコントロールし、患者を自宅に返すことであり、在宅復帰率は病院のケアの質を評価する重要なアウトカム指標である。褥瘡は在宅復帰率に影響を与えうるが、十分な報告がない。そこで、急性期病院の入院患者の褥瘡の状態と在宅復帰率の関連を、Diagnosis Procedure Combination (DPC)データベースを用いて検討した。この後ろ向き観察研究では、2014年7月1日から31日に退院した者のうち、自宅から入院した65歳以上(N=340,124)の者を対象とした。アウトカムを在宅復帰とし、独立変数に褥瘡状態を用いた。褥瘡状態は入院時と退院時の褥瘡の有無並びに深達度から、なし、治癒、治癒傾向、維持、悪化、新規発生に分類し変数として用いた。交絡変数として、デモグラフィックデータ、併存疾患、クリティカル状態、ADL、医療処置を調査した。入院時褥瘡の有病率は1.9%であり、入院中に発生した褥瘡は1.1%であった。多変量ロジスティック回帰分析により、褥瘡なしを基準とした場合に、褥瘡の治癒、治癒傾向、維持、悪化、新規発生の順でオッズ比が有意に低くなることが明らかとなった。以上より、在宅での褥瘡の予防、病院での褥瘡の治癒促進、病院での褥瘡発生の抑制が在宅復帰率を向上させるために有効な方策であることが示唆された。同一期間内の共同研究者との連携によりDPCデータベースを使用し、褥瘡が患者アウトカムに与える影響を調査することができた。DPC病院全データを用いることで関連しうるバイアスを加味したうえで、褥瘡が与える影響を正確に推定できたため、おおむね順調に進展していると判断した。2006年より開始されている褥瘡ハイリスク患者ケア加算は、専従の褥瘡管理者を置くことで褥瘡発生ハイリスク者に対して予防的対策を重点的に行うものであり、褥瘡医療の質向上に貢献している。しかしながら、この加算を導入することがDPC病院における褥瘡発生を低減させているかどうかは検証されていない。そこでDPCデータベースを利用し、加算導入の有無での発生率を比較した。加算が算定されている患者は重症度が高い場合が多いため、加算にかかわる要因を用いて傾向スコアを作成し、非導入病院から比較群を抽出した。その結果、褥瘡ハイリスク患者ケア加算を導入することで新規褥瘡発生率が低減されることが示された。また、generalizedestimating equationsを用いて比較しても同様の結果が得られており、ロバストな結果であることが考えられた。褥瘡はリスク患者ケア加算の新規褥瘡発生抑制効果を示した初めての研究であり、専門性の高い看護師の行う褥瘡管理が臨床的に効果を有していることが明らかになった。

褥瘡医療として重要な診療報酬の影響を検討することで、褥瘡に関連する患者アウトカムに与える政策の評価を実施する。看護理工学平成28年度はDPCデータベースを使用して褥瘡が患者アウトカムに与える影響を検討した。DPCデータベースは共同研究先でオンサイトにて解析する必要があったため、当初予定していたPCの購入を見送ったことから次年度使用額が生じた。平成29年度には処理負荷の高い解析を実施する予定であるので、計画通りに予算を執行する。