hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成長ホルモン(GH)発現に至る以前の胎子下垂体幼若GH細胞の発達過程の解析

ラット胎仔下垂体における成長ホルモン(GH)産生細胞は胎生19日に免疫組織化学的に検出可能となる。しかし、GH細胞の分化の指標となると思われるGH遺伝子の転写調節因子pit-1の発現は胎生15日から認められることより、GH細胞への分化の決定後実際にGHを合成し始めるまでには数日を要することになる。この発達段階を経た幼若なGH細胞は、胎生18-19日にかけて起こる胎仔血中のコルチコステロンの濃度上昇に呼応してGH合成を開始することを我々はin vivoの実験で示した。本年度の研究では、このグルココルチコイドによるGH産生誘導をin vitroで再現することに成功し、その分子機構の解明を試みた。胎生18日ラットの下垂体を細切し、血清を含まないMEMα液中で24時間培養した。培養終了後は子宮内時間の胎生19日に相当するが、この条件では組織中にGHmRNAは殆ど蓄積されなかった。しかしこのとき培養液中に50nMのDEXを添加しておくとGHmRNAの誘導が起こる。T3はやはり単独ではGH発現誘導作用は弱く、DEXと併用されたときのみにDEXの作用を相乗的に高める作用を示した。これはin vivoでの結果とよく一致しており、この実験系はin vivoで認められたグルココルチコイドによるGH産生誘導をin vitroで再現するものであると考えられる。また、in vivoで起こるDEXによるGH発現誘導がin vitroでも認められたということは、この反応におけるDEXの作用点は下垂体であり、母体からの液性因子や、胎盤機能さらには胎仔の視床下部の影響はDEXによるGHmRNA誘導には必須ではないことを示している。胎生18日下垂体ではDEX処理により胎生19日の正常下垂体を越す程度のGHmRNAが誘導されるのに対し胎生17日下垂体ではGHmRNA誘導は明らかに18日下垂体よりも低い。これは胎生17日にはDEXに反応しうる細胞の数が少ないためと考えられる。次にDEXによる胎仔下垂体におけるGH発現誘導を時間経過を追って調べた。DEX添加培地中で胎生18日下垂体を培養しても5時間あるいは10時間後ではGHは誘導されないが、10時間DEXを作用させればその後は培地中にDEXが存在しなくてもGHmRNAの合成が起こる。この場合組織中に蓄積されるGHmRNA量は24時間DEXを作用させた場合とほぼ同程度であった。また、DEX添加培地中で胎生18日下垂体を培養する時に、培養液中にタンパク質合成阻害剤であるcycloheximideを添加するとDEXのGHmRNA誘導作用は完全に抑制された。これらの結果は、DEXによるGH発現誘導はDEXとGH遺伝子との直接的な相互作用によるものではなく、DEXにより下垂体中に誘導される何らかのタンパク質を介しているものと思われる。

また、DEX添加培地中で胎生18日下垂体を培養する時に、培養液中にタンパク質合成阻害剤であるcycloheximideを添加するとDEXのGHmRNA誘導作用は完全に抑制された。これらの結果は、DEXによるGH発現誘導はDEXとGH遺伝子との直接的な相互作用によるものではなく、DEXにより下垂体中に誘導される何らかのタンパク質を介しているものと思われる。GH発現開始前後での幼若GH細胞の性質の変化を知る目的で今年度は以下の検討を行った。1)これまでの実験からグルココルチコイド(GC)投与は胎子下垂体中にGHを対照に比べて早期に誘導出来ることが解っていた。甲状腺ホルモン(T)はこの時期GCの作用を相乗的に高めるが、T自体が実際にin vivoでのGH発現の誘導に関与しているかどうかは不明であった。そこで妊娠ラットに経口的にTの合成阻害薬であるメチマゾール(MZ)を投与しこれによる胎子血中のTの低下がGH発現に影響を与えるかどうかを調べた。妊娠14日から19日までMZwo投与すると19日令胎子下垂体のCHmRNA、GHレベルおよびGH細胞数は対照に比して有意に低下した。このGH発現の抑制はT_4投与により回復したので正常のGH発現の過程においてTは不可欠の因子であるということが解った。2) GH発現が殆どみられない胎生18日と十分な発現が認められる19日の正常胎子から下垂体を得、両者の間にpit-1の発現に差が認められるかどうかを調べた。下垂体はその下部に位置する蝶形骨とともに凍結しクリオスッタト切片とした。これをホルマリン固定した後pit-1に対する抗血清で免疫組織化学的染色を行った。pit-1陽性細胞は18日,19日のどちらにも多数存在し少なくとも下垂体中のpit-1含量の変化がGH発現誘導の引金になることはないように思われた。3)定量的RT-PCR法を確立しpit-1とGHRH受容体(GRHR)mRNAの定量を行った。その結果胎生18日と20日の間でpit-1mRNAの発現は差がなかったが、GRHRmRNAのレベルは20日の方が有意に高かった。同様の検索をT及びGC受容体についても今後行う予定である。ラット胎仔下垂体における成長ホルモン産生細胞は胎生19日に免疫組織化学的に検出可能になる。しかし、GH細胞の分化の指標となると思われるGH遺伝子の転写調節因子、pit-1の発現は胎生15日から認められることより、GH細胞への分化の決定後、実際にGHを合成し始めるまでには数日を要することになる。この発達段階を経た幼若なGH細胞は、胎生18-19日にかけて起こる胎仔血中のコルチコステロン濃度の上昇に呼応してGH合成を開始することを申請者らはin vivoの実験で示した。本年度の研究では、このグルココルチコイドロによるGH産生誘導をin vitroで再現することに成功し、その分子機構の解明を試みた。胎生18日ラットより下垂体を得、αMEM無血清培地で24時間培養した。このとき、培地に50nMのデキサメサゾン(DEX。合成グルココルチコイド)を添加すると培養組織中にGHmRNAが誘導されたDEXを添加しなかった対照ではGHmRNAの発現は認められない。誘導されたGHmRNAレベルは胎生19日の正常下垂体のGHmRNAレベルと同等かあるいはそれ以上であり、この実験系はin vivoで認められたグルココルチコイドによるGH産生誘導をin vitroで再現するものであると考えられる。
日本近世の芸能興行にみる巨大都市と地域社会についての研究

今年度は地域社会における芸能文化に焦点をあて、以下の二つの作業を行った。まず一つめは、役者村と呼ばれる九州・中国地方に展開した芸能者の集住村落の分析である。その結果、役者村の特徴として、(1)集住形態からみて地縁的集団であり、同時に幾重にも結ばれた血縁関係を基本とする同職者集団でもある点、(2)実際の興行においては、「集住」とは相反する「流動」的存在である旅役者や旅芸人を組み込んで、むしろそれらの存在を前提にして成り立っていた点、(3)西日本における役者の一大「供給」地として圧倒的な地位を占めていた大坂の役者と、「旅の弟子」という形で密接な関係を作っていた点、などが具体的に明らかになった。また、これら役者村の近世期における活動の実態と、明治期における推移を比較して、興行ごとの契約の方法が不文律から明文化されていくことや、明治期になって、近世期の領主の支配そのものが解体したにもかかわらず、巡業地域や血縁関係に支配体制の名残が見出せることが明らかになった。また二つめは、農村における芸能文化に着目して、そのデータを集積したことである。巨大都市での芸能興行とは別に、農村でも百姓自身による、いわゆる地芝居と呼ばれる独自の芸能が行われていた。本研究では、具体的なフィールドとして香川県小豆島の中山歌舞伎を選び、中山に関する資料調査を行った。その結果、小豆島での歌舞伎の存続には「振付師」と呼ばれる、演技指導や本番の差配などさまざまな働きを行う人々が、大きな影響を与えていたことがわかった。彼らのなかには、大坂芝居で修行をした役者出身の者もおり、たんに農村歌舞伎の指導者としてだけでなく、巨大都市と地域社会の文化をつなぐ架け橋の存在として、大いに注目された。今後も研究の必要が痛感される。本年度の成果は二つある。一つは、これまでの西国の芸能興行の研究に加え、東北地方の芸能興行や侠客などの実態を見ることができたことである。「芸能興行の世界」(『日本の時代史』)では、東北地方と西国の芸能興行および侠客の比較を試みた。その結果、(1)東北地方の侠客も西国のそれも、その本質や機能において多くの共通性がみられること、(2)侠客ネットワークは、芸能の「流通」を促進すると同時に、逆に「流通」の抑制装置としてはたらく危険性もあったこと、などを具体的な史料から確認した。もう一つは、巨大都市の芸能興行の事例として、大坂の宮地芝居における説教讃語座について、新たな課題を提起したことである。「都市文化と芸能興行」(『都市文化研究』)では、(1)説教讃語名代(興行権所有者)と説教讃語座(芸能者集団)との関係がいまだ不明確であること、(2)説教讃語座の芸能者は、すべてが説教者ではないこと、(3)安政期(1854-49)には大坂の12ヵ所の芝居に、それぞれ新たな名代が設置されたこと、(4)同時に、三井寺蝉丸宮が音曲芸系統の新たな芸能者を説教者として把握する動きをみせたこと、などを指摘した。これまでの研究では吉田伸之氏が、歌舞伎文化が「商品化」の進展度を強め伝統化していったのに対し、寄席が「より民衆的な文化の発信源」となったと評価している。しかし、大坂では、寄席や座敷を生業の場とする芸能者たちは、安政期には三井寺蝉丸宮に取り込まれて、むしろ「芸能の商品化」の新たな局面を演じつつあった。にもかかわらず、民衆に身近な話芸や音曲芸は、容易に「伝統文化」とはならず、芸能の「商品化」と「伝統化」とは、同じ歩調では進まなかった。なぜなら、これら身近で手軽な芸能の担い手には、別に「素人」芸能者がおり、芸能者集団と民衆(観客・聴衆)との間に層を形成していたからである。この「素人」芸能者こそ、十九世紀の大坂の芸能文化を知る鍵である。昨年度に行った大坂の宮地芝居の分析から、当該研究テーマの解明には、話芸や音曲芸など遊芸文化に関する研究が必要であることが痛感された。それを受けて本年度は、遊芸文化の展開について考察し、その成果を「文化の大衆化」(『日本史講座』)にまとめた。遊芸は興行と並ぶ近世芸能の特徴であるが、近年、興行に関する研究がとみに増えているのに対し、いまだ正当な評価が行われているとはいえない。そこで上記の論文では、まず巨大都市における遊芸の拠点であった寄席の役割を問い直し、寄席は(1)興行体系の末端に位置し、芝居地の櫓芝居と対抗する存在である、(2)同時に市中の遊芸師匠(稽古屋)の稼ぎ場でもある、(3)よって「興行」と「遊芸」との接点に位置する「場」である、との評価を与えた。また阿波・淡路における浄瑠璃文化を具体的な素材として、遊芸文化の地方への浸透の様相を検討した結果、そこでは「追抱」(おいだき)という、その時の芝居座の本体とは別に、さらに特別に芸能者を抱える独特の形式が取られること、その一方でプロ芸能者に転ずる可能性のある「素人」と「子供」が存在することを見出した。「追抱」と「素人」は、ともに浄瑠璃芸能の本質を表しており、また遊芸文化において巨大都市と地域社会とを結ぶキーワードでもある。

これらの分析を通じて、寛政・享和期(1789-1804)に文化史上の様々な転機があったことが確認され、すなわち「文化の大衆化」は同時期の歴史過程のダイナミズムの内に見られると指摘した。また本年度は、近世芸能と不可分の関係にあった男色文化について検討を加えた。近世の男色文化は、(1)武家社会、(2)寺院社会、(3)芸能の世界において特徴的に見られるが、とりわけ芸能においては、年少役者の「性」を売買の対象とする「市場」構造が形成されていた。しかも、この「市場」は大坂・京都を頂点として、「芸」の「市場」構造と表裏一体の関係にあった点が特徴である。今年度は地域社会における芸能文化に焦点をあて、以下の二つの作業を行った。まず一つめは、役者村と呼ばれる九州・中国地方に展開した芸能者の集住村落の分析である。その結果、役者村の特徴として、(1)集住形態からみて地縁的集団であり、同時に幾重にも結ばれた血縁関係を基本とする同職者集団でもある点、(2)実際の興行においては、「集住」とは相反する「流動」的存在である旅役者や旅芸人を組み込んで、むしろそれらの存在を前提にして成り立っていた点、(3)西日本における役者の一大「供給」地として圧倒的な地位を占めていた大坂の役者と、「旅の弟子」という形で密接な関係を作っていた点、などが具体的に明らかになった。また、これら役者村の近世期における活動の実態と、明治期における推移を比較して、興行ごとの契約の方法が不文律から明文化されていくことや、明治期になって、近世期の領主の支配そのものが解体したにもかかわらず、巡業地域や血縁関係に支配体制の名残が見出せることが明らかになった。また二つめは、農村における芸能文化に着目して、そのデータを集積したことである。巨大都市での芸能興行とは別に、農村でも百姓自身による、いわゆる地芝居と呼ばれる独自の芸能が行われていた。本研究では、具体的なフィールドとして香川県小豆島の中山歌舞伎を選び、中山に関する資料調査を行った。その結果、小豆島での歌舞伎の存続には「振付師」と呼ばれる、演技指導や本番の差配などさまざまな働きを行う人々が、大きな影響を与えていたことがわかった。彼らのなかには、大坂芝居で修行をした役者出身の者もおり、たんに農村歌舞伎の指導者としてだけでなく、巨大都市と地域社会の文化をつなぐ架け橋の存在として、大いに注目された。今後も研究の必要が痛感される。
シリコン/希薄窒化物半導体へテロ接合の高品質化と薄型結晶シリコン太陽電池への応用

GaPN膜へのn型ドーピングを行った。ドーパントとしてシリコンを選び、フォトルミネセンス測定、ショットキー接合を用いた容量-電圧測定から、ドーピングに伴う膜特性の変化、ドナーとしてのシリコンの活性度を検討した。シリコンの活性度が、窒素組成の増加に伴い急激に低下することを見出した。例えば、窒素組成1%では、活性度は5%であった。また、膜の深さ方向でシリコンの活性化率に分布があり、活性度が低い領域は絶縁膜に近い状態になるため、MIS-likeな容量-電圧測定が観測される場合があることを見出した。高濃度ドーピングに必要な薄膜作成条件を検討し、必要な準備を完了したが、現時点では、シリコンを用いたGaPN膜への高濃度n型ドーピングは実現できていない。前年度に引き続き、GeSi/希薄窒化物半導体ヘテロ接合形成・評価の検討を行い、キノン-ハイドロキンのメタノール溶液によるゲルマニウム基板の表面不活性化の機構として、(1)メタノール溶液由来のSi-O-C結合によるGe表面の未結合手の終端、(2)表面吸着層が負に帯電することで引き起こされたGe表面のupward band bendingが重要であることを明らかにした。本研究の目標の一つである希薄窒化物半導体ヘテロ接合の薄型結晶シリコン太陽電池用BSF構造への適用に向けて、太陽電池構造の検討を行った。GaPN膜への高濃度n型ドーピングを実現した後、セル試作を行う予定である。分子線エピタキシー法で作成するGaPNの窒素組成制御を検討した。GaPN膜中の窒素量と、作成基板温度、窒素供給のためのRFプラズマパワー、窒素流量などとの関係を明らかにし、GaPNの窒素組成を0-4%の範囲で制御する手法を確立した。GaPN膜へのn型高濃度ドーピングの検討を開始した。n型ドーパントとして、シリコン、テルル、硫黄などを取り上げ、比較検討を行ったが、装置のトラブルもあり、どのドーパントがn型ドーピングに適しているか、明確な結論は得られなかった。この点については引き続き検討を行う予定である。GeSi基板/希薄窒化物半導体ヘテロ接合形成・評価の予備検討として、ゲルマニウム基板の少数キャリア寿命評価、表面不活性化の検討を行い、キノン-ハイドロキンのメタノール溶液が、ゲルマニウム基板の表面不活性化に有効であることを見出し、ゲルマニウム基板の少数キャリア寿命に成功した。得られた少数キャリア寿命は、基板の抵抗が10-20Ωcmの場合、1ミリ秒程度であった。また、キノン-ハイドロキンのメタノール溶液で不活性化したゲルマニウム基板の表面再結合速度は10-20cm/sであった。溶液系でゲルマニウム基板の表面不活性化に成功したのは、おそらく世界で初めてである。GeSi基板あるいはGeSi薄膜と希薄窒化物半導体で構成されるヘテロ接合の評価に向けた第一歩として、有意義な成果と考える。GaPN薄膜の分子線エピタキシー成長を継続した。前年度に確立した窒素組成制御技術を元に、GaPN薄膜の高品質化を行った。膜品質の検討はノンドープ膜で行った。薄膜成長時のV族元素/III族元素の分子ビームの比率が膜質に大きな影響を及ぼすことを、フォトルミネセンス測定から初めて明らかにし、膜品質向上のための指針を得た。ドーパントとしてシリコンを選び、フォトルミネセンス測定、ホール効果測定からドーピングに伴う膜研性の変化を明らかにした。高濃度ドーピングに必要な薄膜作成条件を現在検討中である。ノンドープ及びシリコンドープGaPN薄膜の評価に、ショットキー接合を用いた電流-電圧、容量-電圧測定が有効であることを見出し、作成条件を広く変えた試料で系統的な測定を開始した。前年度に引き続き、GeSi/希薄窒化物半導体ヘテロ接合形成・評価の検討を行い、キノン-ハイドロキンのメタノール溶液によるゲルマニウム基板の表面不活性化過程の詳細を、全反射赤外分光測定などを用いて明らかにした。さらに、この手法をGeSi薄膜の少数キャリア寿命評価に適用し、手法の有用性を確認した。本研究の目標の一つである希薄窒化物半導体ヘテロ接合の薄型結晶シリコン太陽電池用BSF構造への適用に向けて、太陽電池構造の基礎検討を開始した。太陽電池作成に必要な基板の仕様、ヘテロ接合に要求される条件を明らかにした。前年度に引き続き、GeSi/希薄窒化物半導体ヘテロ接合形成・評価の検討を行い、キノン-ハイドロキンのメタノール溶液によるゲルマニウム基板の表面不活性化の機構として、(1)メタノール溶液

由来のSi-O-C結合によるGe表面の未結合手の終端、(2)表面吸着層が負に帯電することで引き起こされたGe表面のupward band bendingが重要であることを明らかにした。本研究の目標の一つである希薄窒化物半導体ヘテロ接合の薄型結晶シリコン太陽電池用BSF構造への適用に向けて、太陽電池構造の検討を行った。GaPN膜への高濃度n型ドーピングを実現した後、セル試作を行う予定である。
大規模堆積平野縁の第一級活断層に伴う変位地形と地下構造に関する研究

平成14年度は濃尾平野西縁の養老・桑名断層系北部と桑名市東部の桑名断層系を継続調査した。・岡田・東郷編の「近畿の活断層」で指摘された濃尾平野西縁の沖積平野にみられる最新の変位地形を横切る地点で平成13年度にボーリング調査を実施したが、そのコアから高密度分析に有効な試料を採取し、粒度分析・帯磁率測定・粒子組成分析が完了した。その結果は平成15年地球惑星科学学会合同大会での発表予定である。・平成12年度に実施した桑名断層系P波反射法地震探査の解析が終了した。ここでも明瞭な変形が地下に認められ、地表で観察される変位との対応が明らかにされた。成果は12月のAmerican Geophysical UnionのFall meetingで発表された。・桑名断層系について、保存されていたコアの高密度解析が終了し、現在年代測定を実施しており、その結果をあわせて、完新世における活動時期や活動間隔についての情報が得られ、平成14年地球惑星科学学会合同大会で発表された。他の堆積盆地についての研究は下記のとおりである。・反射法地震探査記録・重力探査記録・ボーリングデータから大阪堆積盆地地下構造の全体像をまとめ、国際会議で発表を行った。・徳島平野の中央構造線活断層系の活動履歴に関する詳細な解析を行い、論文として公表するとともに、国際会議で発表を行った。・濃尾地震時の変動地形学的・地震学的諸情報をまとめ、著書として出版した。平成12年度は特に濃尾平野西縁の養老・桑名断層系北部と桑名市東部の桑名断層系を調査した。・濃尾平野西縁の微地形判読から、沖積平野に最新の断層活動として歴史時代の可能性がある変位地形が指摘された。その結果は岡田・東郷編の「近畿の活断層」(東京大学出版会,2000)に紹介されている。また、この変位地形をまたぐ測量やS波反射法地震探査を実施し、現在解析中である。・桑名断層系では員弁川沿いで約8kmの測線でP波反射法地震探査を実施し、桑名断層をはさんだ丘陵と平野の境界の地下構造の概略があきらかにされた。また、この測線沿いで重力探査も実施した。・養老・桑名断層系について、従来から実施されてきたボーリング資料をチェックし、保存されているコア試料について予備観察を実施し、今後の詳細分析についての準備を行った。・大阪平野を含む堆積盆地について、深層ボーリング資料を用いて盆地内での断層ブロック運動の形態についてまとめ、報告した。また、浅層ボーリングデータベースを用いて、神戸・阪神地域の地下構造を明らかにするとともに、浅層での変位構造について報告した。・京都盆地で実施された反射法地震探査測線に沿った重力測定を150m間隔で実施し、反射法による地下構造と重力による地下構造比較を行った。また、約250mメッシュで京都盆地全体の重力測定を実施した。・琵琶湖西岸断層系堅田断層において、今年度購入したパーカッション採土器を用いて、予察的なボーリング調査を実施した。・富山平野、福井平野、金沢平野などの情報収集を行った。平成13年度は特に濃尾平野西縁の養老・桑名断層系北部と桑名市東部の桑名断層系を調査した。・岡田・東郷編の「近畿の活断層」で指摘された濃尾平野西縁の沖積平野にみられる最新の変位地形を横切る測量結果とS波反射法地震探査の解析が終了し、予想された地点で明瞭な変形が認められ、現在論文化中である。・この地点で今年度ボーリング調査を実施し、高密度分析に有効な試料を採取し、分析進行中である。・平成12年度に実施した桑名断層系P波反射法地震探査の解析が終了し、ここでも明瞭な変形が地下に認められ、地表で観察される変位との対応が明らかにされた。・桑名断層系について、保存されていたコアの高密度解析が終了し、現在年代測定を実施しており、その結果をあわせて、完新世における活動時期や活動間隔についての情報が得られる。

他の堆積盆地についての研究は下記のとおりである。・大阪平野を含む堆積盆地南部について、反射法地震探査記録とボーリングデータから過去百万年問の地殻変動の様相をまとめた。・京都盆地で実施された重力測定結果と反射法地震探査記録を用いて、京都盆地の地下構造推定を行った。・徳島平野の中央構造線活断層系の活動履歴に関する詳細な解析を行い、論文として公表した。・韓国の活断層に関するまとめを行い、論文として公表した。平成14年度は濃尾平野西縁の養老・桑名断層系北部と桑名市東部の桑名断層系を継続調査した。・岡田・東郷編の「近畿の活断層」で指摘された濃尾平野西縁の沖積平野にみられる最新の変位地形を横切る地点で平成13年度にボーリング調査を実施したが、そのコアから高密度分析に有効な試料を採取し、粒度分析・帯磁率測定・粒子組成分析が完了した。その結果は平成15年地球惑星科学学会合同大会での発表予定である。・平成12年度に実施した桑名断層系P波反射法地震探査の解析が終了した。ここでも明瞭な変形が地下に認められ、地表で観察される変位との対応が明らかにされた。成果は12月のAmerican Geophysical UnionのFall meetingで発表された。・桑名断層系について、保存されていたコアの高密度解析が終了し、現在年代測定を実施しており、その結果をあわせて、完新世における活動時期や活動間隔についての情報が得られ、平成14年地球惑星科学学会合同大会で発表された。・反射法地震探査記録・重力探査記録・ボーリングデータから大阪堆積盆地地下構造の全体像をまとめ、国際会議で発表を行った。・徳島平野の中央構造線活断層系の活動履歴に関する詳細な解析を行い、論文として公表するとともに、国際会議で発表を行った。・濃尾地震時の変動地形学的・地震学的諸情報をまとめ、著書として出版した。
卵巣明細胞腺癌の悪性進展機序の解明および新規治療標的分子に関する研究

上皮性卵巣癌の中で抗がん剤抵抗性かつ予後不良な明細胞腺癌について,高発現するタンパク質の一つであるannexinA4(ANXA4)を研究対象とした.RNA干渉によってその発現を抑制した2種類の卵巣明細胞腺癌細胞株を用いて,細胞増殖能,運動能,抗がん剤抵抗性における変化がANXA4のsubtypeにより異なる事を見出した.酸性型ANXA4を優位に発現している細胞株では,ANXA4発現抑制によって増殖能低下,抗がん剤感受性の改善が認められ,塩基性型優位な細胞株では細胞遊走能,浸潤能が低下していた.上皮性卵巣癌の中で抗がん剤抵抗性かつ予後不良な明細胞腺癌について,高発現するタンパク質の一つであるannexinA4(ANXA4)を研究対象とした.RNA干渉によってその発現を抑制した2種類の卵巣明細胞腺癌細胞株を用いて,細胞増殖能,運動能,抗がん剤抵抗性における変化がANXA4のsubtypeにより異なる事を見出した.酸性型ANXA4を優位に発現している細胞株では,ANXA4発現抑制によって増殖能低下,抗がん剤感受性の改善が認められ,塩基性型優位な細胞株では細胞遊走能,浸潤能が低下していた.卵巣明細胞腺癌(OCCA)は化学療法抵抗性,予後不良の上皮性卵巣癌である.OCCAの臨床病理学的特徴の機序解明に寄与すべく,特徴的に高発現するannexinA4 (ANXA4)について分子機能,subtype差を解析することを本研究の目的とし,各々別のsubtypeが優位な細胞株のshRNAによるstable knock-down株(KO株)を用いてphenotypeの変化を調べること,臨床検体におけるsubtype差を解明することをH22年度の計画とした以上よりANXA4はOCCAの細胞動態に影響を及ぼすことを示した.特に,抗がん剤耐性能へのANXA4の関与が示され,将来のOCCA個別化治療法の確立において,ANXA4機能解析は意義深いと考えるOVTOKO, OVISEのphenotype変化の相違はsubtype存在比率が関与する可能性もある.このため,sublype差の構造上の違いを解析すべく,この2つのsubtypeが薬物処理によって2-DPAGE上で変化を示すか実験を行っているが,phosphatase, EDTA処理による有意な変化はなく,現在は,リジンのアセチル化など他の翻訳後修飾についての解析を勧めている.臨床検体から抽出したサンプルの2-DPAGE他解析は,現在進行中である卵巣明細胞腺癌(OCCA)は化学療法抵抗性,予後不良の上皮性卵巣癌である.我々はOCCAに特徴的に高発現するタンパク質としてannexinA4(ANXA4>を見出し,OCCAの臨床病理学的特徴の解明に寄与すべく研究を進めている.OCCAが発現するANXA4には等電点の異なる2種類のsubtypeが様々な量比で存在することを見出したことから,本研究では,subtypeの違いを切り口に,未だ明確にされていないOCCAにおけるANXA4の機能を解析することを目的としている.H22年度に,subtype存在比率の異なるANXA4を高発現するOCCA細胞株OVTOKO,OVISEを用いて,ANXA4 knock down(ANXA4_KO)安定株を用いた実験を行い,ANXA4_KOによる細胞増殖抑制効果,carboplatin抵抗性の改善効果,遊走・浸潤能抑制効果にsubtype存在比率が関与する可能性を示す結果を得ている.H23年度は,subtypeの構造差を解析すべく,薬物処理によって2次元電気泳動上での変化を検討する,また,臨床検体におけるsubtype差を解明する計画とした.構造差に関して,リン酸化,リジン残基のアセチル化,もしくは,カルシウムイオン結合の相違によるものと仮定して,それぞれphosphatase処理,KDAC(リジン脱アセチル化酵素)阻害剤処理,EDTAによる2価陽イオンのキレート処理を行い,2次元電気泳動でsubtypeの存在比率を検討した.処理/非処理によってsubtype存在比率は変化せず,これら翻訳後修飾の関与は否定的である.導入したshRNAで分解されないANXA4発現vectorをANXA4_KO株に導入し構造差の再現性を検討中である.外科切除したOCCAの凍結組織からタンパクを抽出し2次元電気泳動を行い,培養細胞株のみではなく実際の臨床検体でもANXA4のsubtypeが様々な比率で存在することを確認した.抗がん剤抵抗性,病期,予後などの臨床情報と比較検討したが,症例数が少なく有意な傾向は認めなかった.卵巣明細胞腺癌は,他の組織型の上皮性卵巣癌と比較し進行癌では予後不良である.一因として従来の化学療法の奏効率が低い事が挙げられる.我々はこれまでに,proteomics解析で卵巣明細胞腺癌にannexin A4が有意に高発現する事,Annexin A4には2つの等電点が異なるsubtypeが存在し細胞株間で発現比率の異なることを報告している.Annexin A4の癌細胞における機能に関する既報はわずかで,強制発現細胞株でpaclitaxel, carboplatinの抵抗性に寄与するという報告が1報ずつ存在する.本研究ではannexin A4が卵巣明細胞腺癌の進展,化学療法抵抗性に寄与すると仮説を立てAnnexin A4のsubtype発現比率の異なる2つの卵巣明細胞腺癌細胞株においてshort hairpin RNAによる発現抑制安定株を樹立し解析を進めた.増殖能とcarboplatinに対するIC50はacidic subtype優位の細胞株OVTOKOでannexin A4発現抑制により有意に低下した.

一方,運動能,浸潤能はbasic subtype優位の細胞株OVISEで有意に抑制され,subtypeによる機能差が示唆された.分子量の顕著な差を生じない,等電点を変える可能性のある翻訳後修飾がAnnexin A4 subtypeを生ずる要因として考え,リン酸化,ミリストイル化/プレニル化,リジン残基のアセチル化などを想定して解析したがいずれの関与も確認されなかった.一方,Annexinを分解する可能性のある抗がん剤候補を作用させたところ,acidic type Annexinを発現するOVTOKO細胞でのみAnnexinを分解して,carboplatinとの併用でcarboplatinに対するIC50を低下させ感受性をあげることが判明した.予定した内容の研究は遂行した.24年度が最終年度であるため、記入しない。阻害剤を用いたANXA4抑制による効果を検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
Interactional Engagement in EFL Oral Proficiency Testing

本研究の目的は英語教育における会話テストにおける「会話的関与力」(interactional engagement)を解明することにしています。初年度は計画通りKTOPという名で大学生2名ずつに行う会話テストのデータベースを作成しました。現在67本のビデオを収集し、その内の50本を会話分析の方法で文字に起こしています。それらに基づき、関与力を表す会話行為を観察し、参加者本人の立場によって説明しています。中にはテストの最後にて受験者の行為に注目し、分析をしました.
多元系化合物半導体バルク単結晶作製時の流動、熱・物質移動現象の解明

次世代電子デバイス用基板材料として重要視されている多元系化合物半導体バルク単結晶の高性能、高品質化に関する基礎的研究として、単結晶作製時の流動、熱・物質移動現象に関する研究を行った。In-GaSb-Sbからなる試料を均熱炉内で溶融、凝固させ、作製したInGaSb混晶内の濃度分布をEPMAで測定した。この結果を以前研究者が微小重力環境下で作製した試料内濃度分布と比較検討することにより以下の知見を得た。重力の影響;微小重力内で作製した試料における濃度分布は試料全域にわたりほぼ均一であったのに対し、本研究で作製した試料中の濃度分布は不均一であり、密度の小さなSbが試料上方に残留した。即ち地上においては自然対流が存在するものの、融液の混合が不完全であり、重力偏析の影響が残存する。マランゴニ対流の影響;宇宙で作製した試料において、自由界面が存在する試料と、存在しない試料では濃度分布が大きく異なり、自由界面が存在しない試料は融液の混合が拡散によってのみ行なわれるため、初期試料配置位置を反映した濃度分布を呈した。一方、自由界面が存在した試料は、拡散に加え、濃度差に起因するマランゴニ対流によっても融液混合が行なわれるため、混合が促進されていた。以上のことより濃度差マランゴニ対流による融液攪拌力は極めて強く、地上における自然対流と同等かそれ以上と推定できる。拡散係数算出;宇宙で作製した試料内の濃度分布より、GaSb融液内へのInの拡散係数は2.4×10^<-4>cm^2/sと算出された。
爪・毛髪中鉛同位体比測定によるヒト鉛暴露源の評価

近年になり、特に乳幼児の土壌経口摂取による鉛摂取など、乳幼児を中心としたヒトへの鉛暴露が問題となってきており、ヒト鉛暴露源の追跡はヒトの健康を守る上で重要である。そこでヒトへの非侵襲性試料である爪・毛髪を試料とし、固体状態で測定を行うため、LA/ICP-MSによる鉛同位体比測定法を開発し、ヒト中鉛の暴露源評価を目的とした。まずBCR397毛髪標準試料をペレット、または両面テープに直接付着させた試料を調製し測定法を検討した。測定値の規格化にはNIST981鉛標準試料を用いた。また、BCR毛髪標準試料に鉛同位体比の認証値は与えられていないので、酸素高圧燃焼法により毛髪を分解し、溶液ICP-MSにより鉛同位体比を求め、両者の結果を比較し方法の妥当性を確認した。ペレットでは精読よく測定が可能であった。テープ状試料ではペレットに比べ精度が劣るものの、同位体比測定は可能であった。採取した毛髪はまずペレットに調製し検討した。毛髪は灰化後、ペレットに調製し鉛同位体比を求めたところ、良好な結果が得られたが、前処理によると考えられるバラッキが見られた。次に灰化せずそのままの状態で両面テープに固定する測定法について予試験的に検討を行った。精度に改良が必要だが、そのままの状態での測定の可能性も見出すことができた。採取した毛髪についても、溶液ICP-MSで同位体比を比較し、両者が一致することを確認した。本研究で最も精度のよいペレットで毛髪の鉛同位体比を求めたところ、近接した地域での有意な差を認めることはできなかった。しかし、既報の文献値との識別は可能であった。精度の向上についてはさらに検討が必要であるが、本研究において、輸入品や長距離汚染で輸送された鉛などによる暴露源の識別の可能性を見出すことができた。今年度は毛髪中の鉛同位体比についての知見を得るために、毛髪試料を分解し、溶液試料としてICP-MS測定により鉛同位体比を求めたのち、LA/ICP-MSによる測定について検討した。毛髪試料はBCR CRM397を用いた。毛髪標準試料約0.1gとでんぷん約0.5gと合わせてParr1108酸素高圧燃焼ボンブ中、3MPaの酸素下で瞬時燃焼させ、30分間放置後、分解液を試料としICP-MSにより鉛同位体比測定を行った。吸収液として、5%%HNO_3,1%H_2O_2を用いた。また、LA/ICP-MS測定には毛髪試料を30kg/cm^2の圧力で加圧調製したペレット試料を用いた。測定値の規格化にはいずれもNIST SRM981Leadを用いた。NIST標準試料を硝酸で加熱溶解し、溶液試料の測定には5%%HNO_3,1%H_2O_2で希釈して用いた。またLA/ICP-MS測定には硫化鉛へと変換した粉末試料をペレットに調製して用いた。ICP-MSはAgilent7500ICP-MSを用い、RFパワー1.4kW、アルゴンガス流量1.2-1.3L/minとした。またレーザーはNd:YAGレーザー(266nm)を用いた。酸素高圧燃焼法により、同位体比測定に十分な濃度の鉛を回収できた。

この試料溶液を用いてBCR毛髪標準試料中の鉛同位体比を求めたところ、精度よく測定が可能であり、^<206)Pb/^<207>Pbとして1.145、^<208>Pb/^<206>Pbとして2.165が得られた。一方、LA/ICP-MSの測定条件として、レーザーエネルギー1.8mJ、スポット径300μm、積分時間0.5sec、繰り返し速度20Hzでon focus測定が最適であった。この条件で^<206>Pb/^<207>Pbとして1.142、^<208>Pb/^<206>Pbとして2.116が得られた。今年度は毛髪中の鉛同位体比について、測定の簡便化及び毛髪実試料の前処理について検討後、採取した毛髪実試料の鉛同位体比測定を行った。測定の簡便化の検討は、BCR CRM397毛髪標準試料を用いた。LA/ICP-MS測定には、毛髪試料を30kg/cm^2の圧力で加圧調製したペレット試料を用いた。測定値の規格化にはNIST SRM981Leadを用いた。ICP-MSはAgilent7500ICP-MSを用い、RFパワー1.4kW、アルゴンガス流量1.21.3L/minとした。またレーザーはNd:YAGレーザー(266nm)を用いた。レーザーエネルギーは3.1mJ、スポット径300μm、積分時間0.5sec、繰り返し速度20Hzでon focus測定が最適であった。また測定時のメモリー効果や測定系の汚染の影響を小さくするため、アルゴンガスによる測定系の洗浄を行った。さらに測定の簡便化を計るため、試料を粉末状のまま両面テープの片面に付着させた測定試料(テープ試料)を調製し、同位体比測定の可能性の検討を行った。このときレーザーエネルギーは1.8mJが最適であった。テープ試料を測定したところ、NIST標準試料の鉛同位体比は^<206>Pb/^<207>Pbとして1.093、^<208>Pb/^<206>Pbとして2.188が得られた。相対標準偏差はそれぞれ3.07%、4.33%で、ペレットに比べバラツキが大きくなった。一方、毛髪標準試料をテープ状試料で測定したところ、相対標準偏差が6%を超えてしまった。新たな試料調製法により、測定簡便化の可能性が得られたものの、さらに精度の改善が必要である。また毛髪実試料の前処理として、洗浄、乾燥、灰化条件を決定し、ペレット法での実試料の測定を開始した。ヒトの毛髪・爪中の鉛同位体比を固体状態のままLA/ICP-MSにより測定するため・毛髪及び爪実試料の調製・測定条件の最適化を中心に検討した。毛髪はアセトン・超純水中で各10分間洗浄・これを3回繰り返した後・アセトンで10分間洗浄・風乾した。LA/ICP-MS測定用試料として・この毛髪を(1)200度で1時間灰化し・5mgを加圧・ペレットに調製(2)束にし両端をテープで固定したものを用いた。爪試料はアセトン洗浄あるいは超純水中で洗浄後測定に用いた。測定値の規格化にはNIST SRM981Leadを硫化鉛へと変換し・グラファイトを加えてペレットに調製したものを用いた。ICP-MSは測定はRFパワー1400W・アルゴンガス流量1.21.3L/minで行った。レーザーはNd:YAGレーザー(266nm)を用い・レーザーエネルギ-1.85.2mJ・スポットサイズ300μm・on focusで測定した。毛髪試料の鉛同位体比を求めたところ・^<206>Pb/^<207>Pb・^<208>Pb/^<206>Pb・^<208>Pb/^<207>Pbについて・ペレット・そのまま固定した場合の相対標準偏差はそれぞれ2.5%・4%以内であった。
BLEとエナジーハーベストセンサを用いた行動認識システムの開発とその応用

本研究課題は,《課題1》BLE信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの構築,《課題2》無電環境センサ群による領域移動軌跡抽出方式,《課題3》複数人の行動ログの切り分けメカニズム,《課題4》行動パターンの抽出とモデル化,《課題5》BLEスキャナを含む環境センサの最小化,を考案・実現・評価すること,の5課題であり,平成30年度は,《課題4》と《課題5》に取り組んだ.《課題4》に関しては,行動パターンや行動が起こる時間帯を抽出・分析し,行動予測を行うためのモデル化を行うことで,行動時間が行動の遷移先に関係しているものがいくつかあり,行動時間ごとの分類によって遷移先が変化することを明らかにした.また,《課題5》に関しては,道半ば途中であるものの,BLEスキャナを介護施設の各エリア内に最小の1台ずつ配置し,介護レポートを半自動生成するシステムを実装して評価したところ,被験者3人の行動を正確に切り分けて認識できた上で,平均F値:80.6%で個人判定及び領域判定できることを示した.本成果は,国際論文誌に採録されるなど大きな成果をあげることができた.今後はよりBLEスキャナの台数を減らした上で,どの程度の認識率を達成できるか確認する予定である.本研究課題では,《課題1》BLE信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの構築,《課題2》無電環境センサ群による領域移動軌跡抽出方式,《課題3》複数人の行動ログの切り分けメカニズム,《課題4》行動パターンの抽出とモデル化,《課題5》BLEスキャナを含む環境センサの最小化,を考案・実現・評価することが,当初計画だった.各課題に対する,現在までの進捗状況は以下の通りである.《課題1》,《課題3》,《課題5》に関しては,行動認識モデルを実際の介護施設に応用し,介護レポートを半自動生成するシステムを実装して評価したところ,被験者3人の行動を正確に切り分けて認識できた上で,平均F値:80.6%で個人判定及び領域判定できることを示した.《課題2》に関しては,エナジーハーベスト焦電型赤外線・ドア開閉センサの2種類の無電環境センサを用いて宅内行動認識と移動軌跡抽出を試みたところ,10種類の宅内行動を平均F値:68.6%で認識できること,および,居住者の移動経路を無電環境センサの反応パターンによって抽出できる可能性を見出した.《課題4》に関しては,行動パターンや行動が起こる時間帯を抽出・分析し,行動予測を行うためのモデル化を行うことで,行動時間が行動の遷移先に関係しているものがいくつかあり,行動時間ごとの分類によって遷移先が変化することを明らかにした.以上の理由から,おおむね順調に進展していると考えられる.最終年度は,《課題1》から《課題5》の全てを統合し,実用化に向けて, 1年間実験を繰り返し行いながら本研究の有効性を明らかにして行き,本研究の学術的価値及び社会的価値を強く証明していく.実験場所は,奈良県生駒市にある実際のデイケアセンターで行うものとする.平成28年度は,《研究課題1》BLE(Bluetooth Low Energy)信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの構築について実施した.具体的には,以下の4点について行った.1.ユーザが保持しているBLEデバイスから間欠的に発信される個別ID(UUID)及び受信信号強度値(RSSI)等を含むBLE信号を環境側に設置したBLEスキャナにおいて受信することで,個人識別及び領域判定が可能となるメカニズムの考案・構築を行った.2.小型の加速度計内蔵BLEビーコンの開発を行った.開発したBLEビーコンは,BLE nano,マイコン,加速度センサ,バッテリーで構成されており,ID,RSSI,動作状況(立つ・座る・歩く)の各情報をBLE信号に乗せて送信できる.3.システムに必要なBLEスキャナの開発を行った.《研究課題1》を遂行するには,スキャナを環境側に設置するため,設置型のBLEスキャナを作成する必要があった.本スキャナは,受信したBLE信号のデータを蓄積,データベースへと送信する機能を有している必要があるため,安価にこれらの機能を実装する事ができるRaspberry Pi 2を用いて開発した.4.奈良先端大スマートホーム内およびデイケアセンターにおいて,個人識別・領域判定実験を行い,有効性を明らかにした.全体的に概ね順調である.平成28年度の当初予定では,BLE信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの考案・構築のみを想定していたが,メカニズムの考案や加速度計内蔵BLEビーコン,設置型BLEスキャナの開発が順調に進行したため,奈良先端大所有のスマートホームおよび奈良県生駒市のデイケアセンターでのシステム導入を前倒しで行うことができ,個人識別・領域判定の有効性を評価できた.これは当初予定していなかったプラスアルファの成果であり,今後の研究に役立つ知見を得られたことは,順調に研究開発が進展していることを表している.また,これらの成果は複数の国際会議・国内研究会にて発表し,高い評価を得ている.平成29年度は,平成28年度に行なった《課題1》BLE信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの構築を土台とし,《課題2》無電環境センサ群による領域移動軌跡抽出方式,および《課題3》複数人の行動ログの切り分けメカニズムについて検討し,特に以下の4点について検討した.1)《課題1》BLE信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの構築において,個人識別および領域判定の実験を行い,有効性を明らかにしてきた.しかしながら,BLEスキャナの設置位置の違いにより,領域判定の精度が低下するといった問題があることがわかった.そのため,この問題を解決するため,機械学習を適用することによって領域判定の精度を向上させるための手法を新たに考案した.

2)領域判定の精度を向上させるには,特徴量として用いるBLE信号の受信信号強度値(RSSI)の情報が重要となる.しかしながら,BLE信号は微弱な電波なため,比較的データの欠損が起こりやすい.つまり,単純に各BLEスキャナで受信したRSSIのデータをそのまま特徴量として用いて領域判定を行なった場合,判定精度の低下につながるおそれがある.そのため,この問題を解決するためのデータ処理手法をあらたに考案した.3)複数人の行動ログを切り分けるため,3人の被験者による評価実験を奈良県生駒市にある老人ホームの協力のもと行なった.Leave-One-Person-Out Cross-Validationを用いて評価した結果,平均F値:80.6%の精度で領域判定できることを確認し,本手法の有効性を明らかにした.4)無電環境センサ群による領域移動軌跡抽出方式について検討を開始していたが,1)と2)の手法を考案したことにより,BLE信号のみの情報で十分に判定精度が出ていることを確認した.そのため,無電環境センサ群を用いるかどうかは今後の課題とする.平成29年度の予定では,《課題2》無電環境センサ群による領域移動軌跡抽出方式および《課題3》複数人の行動ログの切り分けメカニズムを組み合わせることで,領域判定の精度の向上を狙っていたが,機械学習とデータ処理を適応することによって,無電環境センサ群を利用しなくても80.6%の精度で認識できたことは,今年度予定していた成果のプラスアルファであると考えられる.そのため,無電環境センサ群をどのように利用するかによって,さらなる精度向上が期待できると考えられるため,今後の検討課題とする.以上の理由から,おおむね順調に進展していると考えられる.これらの成果は,国際会議等で発表し,高い評価を得ている.本研究課題は,《課題1》BLE信号の計測による個人識別・領域判定メカニズムの構築,《課題2》無電環境センサ群による領域移動軌跡抽出方式,《課題3》複数人の行動ログの切り分けメカニズム,《課題4》行動パターンの抽出とモデル化,《課題5》BLEスキャナを含む環境センサの最小化,を考案・実現・評価すること,の5課題であり,平成30年度は,《課題4》と《課題5》に取り組んだ.《課題4》に関しては,行動パターンや行動が起こる時間帯を抽出・分析し,行動予測を行うためのモデル化を行うことで,行動時間が行動の遷移先に関係しているものがいくつかあり,行動時間ごとの分類によって遷移先が変化することを明らかにした.また,《課題5》に関しては,道半ば途中であるものの,BLEスキャナを介護施設の各エリア内に最小の1台ずつ配置し,介護レポートを半自動生成するシステムを実装して評価したところ,被験者3人の行動を正確に切り分けて認識できた上で,平均F値:80.6%で個人判定及び領域判定できることを示した.本成果は,国際論文誌に採録されるなど大きな成果をあげることができた.今後はよりBLEスキャナの台数を減らした上で,どの程度の認識率を達成できるか確認する予定である.
ParkinによるPINK1安定化機構の解析

本研究において、家族性パーキンソン病原因遺伝子産物であるParkinの選択的異常ミトコンドリアへの移行、及び、マイトファジーの誘導に、同原因遺伝子産物であるPTEN-induced kinase1 ; PINK1が必須であることを見出した。また、PINK1-Parkin経路マイトファジー分子機構をさらに解明するために、Carbonyl cyanide m-chliirophenilhydrazone : CCCPによるミトコンドリア膜電位消失時のPINK1結合因子のスクリーニングを行い、イムノフィリンに属するFK506-bindingprotein 38 ; FKBP38を同定し、ミトコンドリアに局在するFKBP38のみがPINK1をタンパクレベルで安定化することを明らかにした。本年度の研究成果として、ParkinによるPINK1安定化の分子メカニズムを解明する手がかりを見いだした。具体的には、下記に示した。1、Parkinリガーゼ活性がPINK1安定化に必須であることを明らかにした。Parkinは、基質に対してユビキチンを付加するリガーゼ(E3)として機能するが、それに反してPINK1ユビキチン化を抑制する。しかし、PINK1の安定化に対してもリガーゼ活性が必須であることから、Parkinは、PINK1安定化を制御する未知分子を基質にすることでPINK1を安定化することが推測された。この結果は、次のステップに進む重要な知見となった。2、次に、PINK1安定化を分子レベルにおいて明らかにするために、PINK1結合分子のスクリーニングを行い、12因子を同定した。その中でも、E3リガーゼとしてコンセンサスが得られているRINGfingerモチーフを持つring finger protein-219という因子に着目し、PINK1安定化に関わる因子かどうかを現在検討している。この因子は機能未知であるが、本研究において脳に高発現していることを明らかにしており、パーキンソン病の病巣部位である脳で機能する分子であることを示唆している。3、Parkin欠失マウス脳におけるPINK1発現量は、正常マウス脳と比較し有意に減少していることを明らかにした。これらの結果から、生体内においてもParkinがPINK1安定化に関与することを明らかにした。4、神経芽腫細胞PINK1安定発現株において、内在性ParkinがPINK1と結合することを示した。今後、ParkinによるPINK1の安定化が神経細胞死をどのように制御するかを明らかにする必要があるが、本年度の研究成果は、両遺伝子に連鎖するパーキンソン病の発症機序を理解する上で重要な知見となる可能陸がある。家族性パーキンソン病(familial Parkinson's disease; FPD)の原因遺伝子産物Parkinが膜電位を失ったミトコンドリアに細胞質から移行し、その結果、オートファジーによるミトコンドリア分解(マイトファジー)を誘導することが近年報告された。さらに、我々はParkinの選択的異常ミトコンドリアへの移行に、遺伝学的にParkinと関与する別のFPD原因遺伝子産物PTEN-induced kinase1; PINK1が必須であることを明らかにした。これらの結果は、PINK1-Parkinが協働してミトコンドリア品質管理の役割を担っていることを示し、Parkin、PINK1に連鎖するFPD発症機構の究明に貢献ずるものと考えられる。また、ミトコンドリア膜電位消失時におけるPINK1結合因子のスクリーニングを行い、ミトコンドリア局在性イムノフィリンに属するFK506-bindingProtein 38; FKBP38を同定し、ミトコンドリアに局在するFKBP38のみがPINK1をタンパクレベルで安定化することを明らかにした。これらの結果は、Parkin-PINK1経路マイトファジーの新規関連分子である可能性が高く、この分子機構をさらに理解する手がかりとなる可能性がある。