hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
M期紡錘体チェックポイント分子BUBR1による紡錘体軸形成機構

紡錘体チェックポイントは、細胞分裂時に姉妹染色分体が正確に娘細胞に分配するために、分裂期中期染色体が両極性連結するまで染色体分配が生じないように監視する。紡錘体チェックポイントの構成因子BUBR1が先天的に欠損すると、高発がん性を特徴とするPCS症候群を発症する。本疾患患児は、悪性腫瘍のほかに、脳の形成不全や多発性腎嚢胞を合併する。このような多様な症状を示す理由はこれまで明らかではなかった。PCS症候群の症状が繊毛病の症状と似ていることから、BUBR1と繊毛の関係を解析した。その結果、通常は細胞表面に一本ずつ生えている一次繊毛が患者皮膚線維芽細胞では著しく低下することを見出した。繊毛は細胞外環境のセンサーとして細胞内シグナル伝達経路で中心的な役割を担っており、腎臓や脳などの臓器の形成で重要な働きをしている。BUBR1は分裂期に後期促進複合体APC/C^<CDC20>の働きを調節して紡錘体チェックポイントを制御するが、本研究により、GO期でさらに後期促進複合体APC/C^<CDH1>の活性を維持して繊毛形成に必須の機能を持つことが判明した。ヒトのモデル動物であるメダカでBUBR1を人工的に欠損させたところ、内臓逆位が高頻度に観察された。脊椎動物では、発生初期に繊毛を持つ組織が一時的に現れて、繊毛の回転によって水流が起こり、体の左右性が作り出される。BUBR1を欠損したメダカでは繊毛が生えないために水流が形成されず、そのために内臓逆位を引き起こすことがわかった。以上、本研究によりBUBR1は細胞増殖と分化を連係する分子であることが明らかとなった。紡錘体チェックポイントの構成因子BubR1が先天的に欠損すると、染色分体早期解離Premature chromatidseparation (PCS)と多彩異数性モザイクMosaic variegatedaneuploidy (MVA)を特徴とするPCS (MVA)症候群を発症する。本疾患患児は、Wilms腫瘍や横紋筋肉腫などの悪性腫瘍を好発するほかに、Dandy-Walker奇形(小脳虫部低形成と後頭蓋窩嚢胞)や多発性腎嚢胞を示す。悪性腫瘍はBubR1欠損による紡錘体チェックポイント異常に起因すると考えられるが、それ以外の症状についてはBubR1機能との関連は未解明である。多発性腎嚢胞は、尿細管を構成する上皮細胞がランダムな方向に分裂した結果であるとの説が提唱されている。そこで患者細胞およびBubR1 siRNA導入細胞について、2次元培養系で細胞の接地面に対して水平に形成される紡錘体を指標に紡錘体軸を評価したところ、いずれの細胞も紡錘体軸が無秩序になっていることが明らかとなった。このことからBubR1は紡錘体チェックポイントのみならず、細胞分裂軸をも制御することが示唆された。BubR1は紡錘体微小管と相互作用して紡錘体形成を担っていることが知られている。現在、BubR1欠損細胞で分裂期微小管の動態解析を進めている。
歯周病原性菌のモニタリングに基づいたEr : YAGレーザーによる治療効果の評価

口腔の2大疾患のひとつである歯周病は特定の病原性菌による感染症的色彩が強い疾患であるため,類似した臨床症状を呈する場合であっても,歯周病の進行性や治療への反応性はプラーク中の細菌種の違いによって大きく異なる.従って,歯周病の細菌学的リスク因子を的確に把握するためには,「病原菌のモニタリング」が治療方針の立案・経過の予知には非常に有用である.歯周病の進行性や治療への反応性を予知するための「歯周状態の変化に伴うプラーク中の細菌成分の消長」に関する情報を収集することが本研究の目的である.歯周病患者および健康歯周組織を有する被験者より採取した歯肉縁下プラークを採取し,10種の歯周病原性菌の有無をPCR法により同定した.その結果,歯周病患者のプラークからは,T.denticola (p<0.001), P.gingivalis (p<0.001),B.forsythus (p<0.01), C.rectus (p<0.05)が健康対照群に比べ有意に高い頻度で検出された.逆に,E.corrodens (P<0.001), C.ochracea (P<0.05)は有意に低い頻度で検出された.P.intermedia, P.nigrescens, A.actinomycetemcomitans, C.sputigenaの4菌種の検出率は,両群ともに高頻度で検出され,分布率に有意な差は認められなかった.さらに歯周病患者に対し,Er : YAGレーザーを用いた歯周治療を行ったところ,P.gingivalisは76.1%から52.1%, B.forsythusは64.8%から47.9%へと検出部位率の有意な低下を認めた.一方,A. actinomycetemcomitans, T.denticola, P.intemedia, P.nigrescensでは検出部位率に有意な差を認めなかった.臨床症状の改善に伴い,各歯周病菌の検出率が変化したことより,特定のプラーク細菌成分の消長をモニタリングすることにより,歯周病の進行性や治療への反応性を予知することが可能であることが示唆された.口腔の2大疾患のひとつである歯周病は特定の病原性菌による感染症的色彩が強い疾患であるため,類似した臨床症状を呈する場合であっても,歯周病の進行性や治療への反応性はプラーク中の細菌種の違いによって大きく異なる.従って,歯周病の細菌学的リスク因子を的確に把握するためには,「病原菌のモニタリング」が治療方針の立案・経過の予知には非常に有用である.歯周病の進行性や治療への反応性を予知するための「歯周状態の変化に伴うプラーク中の細菌成分の消長」に関する情報を収集することが本研究の目的である.歯周病患者および健康歯周組織を有する被験者より採取した歯肉縁下プラークを採取し,10種の歯周病原性菌の有無をPCR法により同定した.その結果,歯周病患者のプラークからは,T.denticola (p<0.001), P.gingivalis (p<0.001),B.forsythus (p<0.01), C.rectus (p<0.05)が健康対照群に比べ有意に高い頻度で検出された.逆に,E.corrodens (P<0.001), C.ochracea (P<0.05)は有意に低い頻度で検出された.P.intermedia, P.nigrescens, A.actinomycetemcomitans, C.sputigenaの4菌種の検出率は,両群ともに高頻度で検出され,分布率に有意な差は認められなかった.さらに歯周病患者に対し,Er : YAGレーザーを用いた歯周治療を行ったところ,P.gingivalisは76.1%から52.1%, B.forsythusは64.8%から47.9%へと検出部位率の有意な低下を認めた.一方,A. actinomycetemcomitans, T.denticola, P.intemedia, P.nigrescensでは検出部位率に有意な差を認めなかった.臨床症状の改善に伴い,各歯周病菌の検出率が変化したことより,特定のプラーク細菌成分の消長をモニタリングすることにより,歯周病の進行性や治療への反応性を予知することが可能であることが示唆された.口腔の2大疾患のひとつである歯周病は特定の病原性菌による感染症的色彩が強い疾患であるため,類似した臨床症状を呈する場合であっても,歯周病の進行性や治療への反応性はプラーク中の細菌種の違いによって大きく異なる.従って,歯周病の細菌学的リスク因子を的確に把握するためには,患者歯周組織に棲息する病原菌種を的確に把握する「病原菌のモニタリング」が治療方針の立案・経過の予知には非常に有用である.歯周病の進行性や治療への反応性を予知するための「歯周状態の変化に伴うプラーク中の細菌成分の消長」に関する情報を収集することが本研究の目的である.まず本年度において歯周病患者および健康歯周組織を有する被験者より採取した歯肉縁下プラークを採取し,10種の歯周病原性菌の有無をPCR法により同定した.その結果,歯周病患者のプラークからは,T. denticola(p<0.001),P. gingivalis(p<0.001),

B. forsythus(p<0.01),C. rectus(p<0.05)が健康対照群に比べ有意に高い頻度で検出された.逆に、E. corrodens(p<0.001),C. ochracea(p<0.05)は有意に低い頻度で検出された.P. intermedia, P. nigrescens, A. actinomycetemcomitans, C. sputigenaの4菌種の検出率は,両群ともに高頻度で検出され,分布率に有意な差は認められなかった.この結果をふまえ,歯周病患者の治療開始よりメインテナンスに至るまでの期間,歯周病原性細菌のモニタリングを行い,歯周病の発症と進行性に関与する細菌学的リスク因子を決定し,さらにEr : YAGレーザーを用いた歯周治療を行い,治療効果とポケット内細菌叢の変化について検討を加える予定である.口腔の2大疾患のひとつである歯周病は特定の病原性菌による感染症的色彩が強い疾患であるため,類似した臨床症状を呈する場合であっても,歯周病の進行性や治療への反応性はプラーク中の細菌種の違いによって大きく異なる.従って,歯周病の細菌学的リスク因子を的確に把握するためには,「病原菌のモニタリング」が治療方針の立案・経過の予知には非常に有用である.歯周病の進行性や治療への反応性を予知するための「歯周状態の変化に伴うプラーク中の細菌成分の消長」に関する情報を収集することが本研究の目的である.歯周病患者および健康歯周組織を有する被験者より採取した歯肉縁下プラークを採取し,10種の歯周病原性菌の有無をPCR法により同定した.その結果,歯周病患者のプラークからは,T.denticola(p<0.001), P. gingivalis(p<0.001),B.forsythus(p<0.01), C. rectus(p<0.05)が健康対照群に比べ有意に高い頻度で検出された.逆に,E. corrodens(p<0.001),C. ochracea(p<0.05)は有意に低い頻度で検出された.P. intermedia, P.nigrescens, A. actinomycetemcomitans, C. sputigenaの4菌種の検出率は,両群ともに高頻度で検出され,分布率に有意な差は認められなかった.さらに歯周病患者に対し,Er : YAGレーザーを用いた歯周治療を行ったところ, P. gingivalisは76.1%から52.1%, B. forsythusは64.8%から47.9%へと検出部位率の有意な低下を認めた.一方, A. actinomycetemcomitans, T. denticola, P. intermedia, P. nigrescensでは検出部位率に有意な差を認めなかった.臨床症状の改善に伴い,各歯周病菌の検出率が変化したことより,特定のプラーク細菌成分の消長をモニタリングすることにより,歯周病の進行性や治療への反応性を予知することが可能であることが示唆された.
検証可能なモデルコンパイラに関する研究

本研究では、拡張可能なアスペクト指向モデリング言語AspectMと検証可能なモデルコンパイラを開発した。拡張可能なアスペクト指向モデリングの概念は有効であるが、その一方で、モデルコンパイル(織り込み)の正しさを確認することは必ずしも容易ではない。この問題を解決するため、本研究では、AspectMモデルコンパイラ上に、一連の検査器、すなわち、メタモデル検査器、モデル構造検査器、アサーション検査器の機能を持たせた。本研究は、我々が取り組んでいる拡張可能なアスペクト指向モデリング支援環境(AspectM支援ツール)構築に関する研究の一環として実施している。AspectM支援ツールは開発者自身が機能拡張できるモデルエディタとモデルコンパイラから構成される。拡張可能なため開発ドメインに適したモデル変換が可能になるという利点を持つ一方、変換の正しさを保証することが困難になる。本年度は、このような問題を解決するため、検証可能なモデルコンパイラを実現するための要素技術をプロタイプ開発した。検証項目として、(1)モデル変換された結果が文法的に正しいか(メタモデルに適合しているか)?、(2)開発者が施したモデル変換に対する拡張が意図した形で行われているか?、の2点を考えた。さらに、本年度は、AspectMが提供する拡張機能の有効性を具体的なドメイン特化言語(DSL:Domain-Specific Language)を構築することにより評価した。我々は組込みシステムを対象としたコンテキスト分析手法CAMEmb(Context Analysis Method for Embedded Systems)を開発しているが、これを支援するモデリング環境をAspectMの拡張機能を用いて実際に構築した。新たなプログラミング作業は必要とされず、AspectMが提供する拡張機能のみで実現できた。今後は、このようにして構築したドメイン特化言語に対するモデルコンパイラの検証について、本年度開発した上記の検証機能の観点から掘り下げて行く予定である。具体的には、CAMEmbを事例としたモデルコンパイラの検証事例を作って行く計画である。昨年度は、このような問題を解決するため、検証可能なモデルコンパイラを実現するための要素技術をプロタイプ開発した。本年度は、検証機能の強化に注力した。従来のAspectMはPrologベースの検証であったが、今回、OMG標準のOCL(Object Constraint Language)を用いた検証方法に変更した。これにより、世の中の標準技術に沿った検証機構を提供することが可能になった。また、クラスレベルの検証(クラスモデルの構造チェック)だけでなく、インスタンスレベルの検証(オブジェクト間に不適切な結びつきがないか否かのチェック)も可能にした。後者の検証機能は、UMLモデルをAlloyに変換することにより実現した。本年度は、AspectM開発で培った要素技術を他のモデリング手法に応用する試みも行った。具体的には、関心事指向アーキテクチャモデリングツールの開発、検証機構の実現に応用した。本年度の研究成果は、ICSEワークショップMiSE2008、国際会議SERA2008、ASE2008などで発表した。最終年度である平成21年度も、積極的に国際会議に論文投稿して行く予定である。本研究は、我々が取り組んでいる拡張可能なアスペクト指向モデリング支援環境(AspectM支援ッール)構築に関する研究の一環として実施した。AspectM支援ツールは開発者自身が機能拡張できるモデルエディタとモデルコンパィラから構成される。昨年度までに、OMG標準のOCL(object constraint Language)とQVT(Queries/Views/Transformations)を用いた拡張可能なモデル変換機構とそれに対応する検証機構を開発した。また、クラスレベルの検証(クラスモデルの構造チェック)だけでなく、インスタンスレベルの検証(オブジェクト間に不適切な結びつきがないか否かのチェック)を可能にするため、UMLモデルを軽量形式仕様記述言語の一つであるAlloyに変換する方法を開発した。本年度は、AspectMに関する研究の総仕上げを行うと共に、次の研究ステップに進むための準備を行った。前者については、国際会議CAiSE 2009 (21st International Conference on Advanced Ireformation Systems)で今までの成果を発表した。CAiSEは情報ンステム分野に関するプレミア国際会議の一つである(採択率は10数パーセント)。後者にっいては、モデリング技術の重要適用領域の一つであるアーキテクチャ設計とプログラムコードの間の双方向追跡性と検証を可能にする研究に着手した。具体的にはアーキテクチャが記述可能なインタフェース機構をアスペクト指向の考え方をベースに実現する方式を考案した。

今後、モデリングとプログラミングをつなぐ新たな言語機構として発展する可能性が高い。まだ初期段階の研究であるが、現時点の研究成果をまとめた論文が国際会議ICSE 2010 (32nd ACM/IEEE International Conference on Software Engineering)に採択された。ICSEはソフトウェア工学の分野では世界最高峰の国際会議であり、今後の発展が期待される。
臓器移植の免疫寛容における制御性T細胞に制御される臓器特異的抗原の探索

研究代表者は、臓器移植における免疫寛容において、臓器グラフトのみで発現する非MHC抗原(血球細胞には発現していない)に対する免疫寛容が制御性T細胞による末梢性免疫寛容で担当されている事実を証明した。その非MHC抗原が臓器グラフトに特異的に発現しているか否かを追求することが、今回の研究の概要である。2018年度は二つの実験で成果が得られた。実験1(混合キメラマウスの細胞輸注によりドナー特異的免疫寛容が継続していることの確認)混合キメリズム(DBA x B6Foxp3-DTR→B6Foxp3-DTR)を誘導されたレシピエント(B6Foxp3-DTR)の脾臓細胞を採取し、DBAおよびC3H(3rd party)の皮膚グラフトをあらかじめ移植されたB6 RAG-1ノックアウトマウスに輸注した。C3H皮膚グラフトは拒絶されるが、DBA皮膚グラフトの免疫寛容が継続されることを確認した。これにより混合キメリズムを誘導されたリンパ球はRAG-1ノックアウトマウスに輸注された後も免疫寛容機能を保持していることが証明された。実験2(皮膚グラフトを拒絶した混合キメラマウスにメモリー細胞が存在することの確認)混合キメリズム(DBA x B6Foxp3-DTR→B6Foxp3-DTR)を誘導されたレシピエント(B6Foxp3-DTR)にDBAドナーからの皮膚移植を行い、ジフテリアトキシンでFoxp3陽性細胞を消去するとDBA皮膚グラフトは拒絶される。そのレシピエントの脾臓細胞を、DBAおよびC3Hの皮膚グラフトをあらかじめ移植されたB6 RAG-1ノックアウトマウスに輸注したところ、DBAおよびC3H皮膚グラフトがともに拒絶された。これにより一度免疫寛容機能を失った混合キメラマウスのリンパ球中にはメモリー細胞が存在し、別個体へ輸注後も免疫寛容機能が再現されることはないことが証明された。申請書の段階で4つの実験を計画しており、2018年度は二つの実験で成果が得られた。次年度は申請書における実験計画四つのうち、残り二つの実験(実験3:皮膚グラフトの非MHC抗原を認識したメモリー細胞が心臓グラフトを拒絶するか否かの確認、実験4:実験3の対実験)を遂行する予定である。実験系も確立できており、鋭意実験を進め成果を出していく予定である。次年度中の英文誌投稿を目指す予定である。実験2(皮膚グラフトを拒絶した混合キメラマウスにメモリー細胞が存在することの確認)

混合キメリズム(DBA x B6Foxp3-DTR→B6Foxp3-DTR)を誘導されたレシピエント(B6Foxp3-DTR)にDBAドナーからの皮膚移植を行い、ジフテリアトキシンでFoxp3陽性細胞を消去するとDBA皮膚グラフトは拒絶される。そのレシピエントの脾臓細胞を、DBAおよびC3Hの皮膚グラフトをあらかじめ移植されたB6 RAG-1ノックアウトマウスに輸注したところ、DBAおよびC3H皮膚グラフトがともに拒絶された。これにより一度免疫寛容機能を失った混合キメラマウスのリンパ球中にはメモリー細胞が存在し、別個体へ輸注後も免疫寛容機能が再現されることはないことが証明された。申請書の段階で4つの実験を計画しており、2018年度は二つの実験で成果が得られた。実験1(混合キメラマウスの細胞輸注によりドナー特異的免疫寛容が継続していることの確認)混合キメリズム(DBA x B6Foxp3-DTR→B6Foxp3-DTR)を誘導されたレシピエント(B6Foxp3-DTR)の脾臓細胞を採取し、DBAおよびC3H(3rd party)の皮膚グラフトをあらかじめ移植されたB6 RAG-1ノックアウトマウスに輸注した。C3H皮膚グラフトは拒絶されるが、DBA皮膚グラフトの免疫寛容が継続されることを確認した。これにより混合キメリズムを誘導されたリンパ球はRAG-1ノックアウトマウスに輸注された後も免疫寛容機能を保持していることが証明された。実験2(皮膚グラフトを拒絶した混合キメラマウスにメモリー細胞が存在することの確認)混合キメリズム(DBA x B6Foxp3-DTR→B6Foxp3-DTR)を誘導されたレシピエント(B6Foxp3-DTR)にDBAドナーからの皮膚移植を行い、ジフテリアトキシンでFoxp3陽性細胞を消去するとDBA皮膚グラフトは拒絶される。次年度は申請書における実験計画四つのうち、残り二つの実験(実験3:皮膚グラフトの非MHC抗原を認識したメモリー細胞が心臓グラフトを拒絶するか否かの確認、実験4:実験3の対実験)を遂行する予定である。実験系も確立できており、鋭意実験を進め成果を出していく予定である。次年度中の英文誌投稿を目指す予定である。交付申請書記載(初年度購入予定)の「麻酔器」の購入が次年度となり残金繰越となった。当初は実験計画の3までを初年度にやる予定で予算を計上していたが、確実に実験を遂行するため初年度は計画1、2までに限定して実験を行い、概ね順調に遂行できている。実験計画1、2に限定しているため、支出が予定よりも少なくなった。
認知症高齢者への声かけと環境音(声かけプラン効果の検証と環境音調整指針の作成)

本研究の目的は,認知症高齢者とのコミュニケーション促進と生活の質の向上を目指して,「認知症高齢者とのコミュニケーション促進プログラム(声かけプラン)」の効果検証および療養環境音調整指針を作成することであった.対象者9名のうち高齢者の生活歴や性格,好みを重視した「声かけ促進シート(声かけプラン)」を7名に作成し,ケア場面で3ケ月間使用すると,不穏,興奮状態に陥りやすい高齢者の「コミュニケーション」および「落ち着き」得点が有意に上昇したが,意欲低下やコントロールの2名では変化が認められなかった.調査対象者のうち,入院などを理由に介入期間に中断した3名を分析から除外したが,要介護高齢者を対象とした研究では,このような事態を予測することも必要であった.このためこのシートが,認知症高齢者全般に有効であるというエビデンスは得らなかったが,中核症状として不穏・興奮のある高齢者には有効である可能性が示唆された.また,シートの活用が,カンファレンスとは異なるスタッフ同士の情報交換・共有の機会となり,その後,ケアスタッフが自主的にシートを作成しケアに活用しているのを確認している.特養及びグループホームの24時間騒音と認知症高齢者10名を対象に3種類の音楽の印象と血圧・心拍変動の関連を調査した結果から環境音調整指針を作成した.騒音実態では,介護老人福祉施設はグループホームに比べてやや騒がしく,日常生活雑音に混ざり、高齢者の大声や日常生活援助に伴うスニーカーの靴底がすれる音,椅子を引く音,テレビの音量などケアスタッフの意識づけにより即座に改善可能な騒音と,ハード面の改善を要するものに分類された.70dB以上の突発音が続くと不穏になる者があった.環境音を整えるためには高齢者に残された感覚機能(聴力,視力他)および理解力を正確にアセスメントし,療養環境にあふれる多様な音が個々にどのように影響しているのかを十分に吟味する必要があった.本研究の目的は,認知症高齢者とのコミュニケーション促進と生活の質の向上を目指して,「認知症高齢者とのコミュニケーション促進プログラム(声かけプラン)」の効果検証および療養環境音調整指針を作成することであった.対象者9名のうち高齢者の生活歴や性格,好みを重視した「声かけ促進シート(声かけプラン)」を7名に作成し,ケア場面で3ケ月間使用すると,不穏,興奮状態に陥りやすい高齢者の「コミュニケーション」および「落ち着き」得点が有意に上昇したが,意欲低下やコントロールの2名では変化が認められなかった.調査対象者のうち,入院などを理由に介入期間に中断した3名を分析から除外したが,要介護高齢者を対象とした研究では,このような事態を予測することも必要であった.このためこのシートが,認知症高齢者全般に有効であるというエビデンスは得らなかったが,中核症状として不穏・興奮のある高齢者には有効である可能性が示唆された.また,シートの活用が,カンファレンスとは異なるスタッフ同士の情報交換・共有の機会となり,その後,ケアスタッフが自主的にシートを作成しケアに活用しているのを確認している.特養及びグループホームの24時間騒音と認知症高齢者10名を対象に3種類の音楽の印象と血圧・心拍変動の関連を調査した結果から環境音調整指針を作成した.騒音実態では,介護老人福祉施設はグループホームに比べてやや騒がしく,日常生活雑音に混ざり、高齢者の大声や日常生活援助に伴うスニーカーの靴底がすれる音,椅子を引く音,テレビの音量などケアスタッフの意識づけにより即座に改善可能な騒音と,ハード面の改善を要するものに分類された.70dB以上の突発音が続くと不穏になる者があった.環境音を整えるためには高齢者に残された感覚機能(聴力,視力他)および理解力を正確にアセスメントし,療養環境にあふれる多様な音が個々にどのように影響しているのかを十分に吟味する必要があった.本研究の目的は,中等度から重度認知症高齢者とのコミュニケーションを促進するために,非言語的コミュニケーション能力に配慮した「声かけプラン(以下,プラン)」使用の効果を検証するとともに,適切な療養環境音の調整について検討することであった.初年度は,認知症高齢者とのコミュニケーションに関する海外文献を再度検討し問題を明確化するともに,介護老人福祉施設利用高齢者7名(男性3名,女性4名)を対象にプランを作成した.但し,最終的には,介入期間中に入院や認知症の急激な進行を認めた3名を除いた4名(不穏,興奮状態2名と意欲低下のある2名)とプランを作成しないコントロール2名を評価対象とした.ケアスタッフがプランを3ヶ月間使用した後,スタッフと研究者で高齢者の状態(精神機能障害評価(MENFIS),野村による日常生活状況,日常生活における苛立ち事数)を評価した.その結果,全員の精神機能評価得点に変化はなかったが,不穏・興奮2名の日常生活状況得点(コミュニケーションや落ち着き)に有意差(p<.05)を認めた.意欲低下2名やコントロール2名の日常生活状況,苛立ち事には有意な変化が認められなかった.療養環境音に関して,通所介護サービスを利用する日常生活自立度IIIVの認知症高齢者5名を対象に3種類(クラシック,ロック,唱歌)の音楽の好みと生体反応(血圧,脈拍)を調査した.認知症が重度であっても音楽の好みを表現でき,長年のライフスタイルが好みに影響すること,降圧剤内服者では,外見上,客観的に表情,言動,行動に何ら変化が認められないにも関わらず,音楽開始から最中,終了後と生理的変動を超えた血圧の変化が認められた.

このことから,認知症高齢者では,日常生活援助場面において訴えがなくとも注意深い観察が非常に重要であることを再確認した.以上より,来年度は,初年度に引き続きデータを補完するとともに,研究成果の報告,研究総括を行う計画である.本研究の目的は,認知症高齢者とのコミュニケーション促進と生活の質の向上を目指して,「認知症高齢者とのコミュニケーション促進プログラム(声かけプラン)」の効果検証および療養環境音調整指針を作成することであった.高齢者9名を対象に,生活歴や性格,好みを重視した「声かけ促進シート(声かけプラン)」を7名に作成,ケア場面で3ケ月間使用すると,不穏,興奮状態に陥りやすい高齢者の「コミュニケーション」および「落ち着き」得点が有意に上昇したが,意欲低下やコントロール2名では変化が認められなかった.対象者のうち,入院などを理由に介入期間に中断した3名を分析から除外したが,要介護高齢者を対象とした研究では,このような事態を予測することも必要であった.このためこのシートが,認知症高齢者全般に有効であるというエビデンスは得らなかったが,中核症状として不穏・興奮のある高齢者には有効である可能性が示唆された.また,シートの活用が,カンファレンスとは異なるスタッフ同士の情報交換・共有の機会となり,その後,ケアスタッフが自主的にシートを作成しケアに活用しているのを確認している.特養及びグループホームの24時間騒音と認知症高齢者10名を対象に3種類の音楽の印象と血圧・心拍変動の関連を調査した結果から環境音調整指針を作成した.騒音実態では,介護老人福祉施設はグループホームに比べてやや騒がしく,日常生活雑音に混ざり、高齢者の大声や日常生活援助に伴うスニーカーの靴底がすれる音,椅子を引く音,テレビの音量などケアスタッフの意識づけにより即座に改善可能な騒音と,ハード面の改善を要するものに分類された.環境音を整えるためには高齢者に残された感覚機能(聴力,視力他)および理解力を正確にアセスメントし,療養環境にあふれる多様な音が個々にどのように影響しているのかを十分に吟味する必要があった.
差圧変動による気液二相流の流動様式判別法と相構造の推定

気液二相流の流動様式は、流れの状態を表す重要なパラメータである。流動様式判別法の1つに、気相変動に対応する差圧変動を測定し、その統計パラメータ(平均値、標準偏差、ひずみ係数、とがり係数)によって流動様式を判別する方法がある。統計パラメータ空間における実験データは、流動様式ごとに特徴ある振舞いを示すため、流動様式の判別は可能であるが、特徴ある振舞いを示す物理的な理由説明は加えられていない。そのため、本研究では、統計パラメータ空間での統計パラメータの特徴ある振舞いの物理的な意味を明らかにすることを目的とし、実験的、理論的研究を行った。実験で得られた気相変動波形を基に、主な流動様式の気相変動を表すことのできる基本変動波形を仮定し、その統計パラメータを求めた。求めた統計パラメータと気相変動波形の関係から、主に以下のことが明らかになった。間欠流(スラグ流・プラグ流)流量を変化させても気体スラグ部および液体スラグ部のボイド率が変わらないならば、気相変動の平均値と標準偏差は、平均値-標準偏差空間で、一つの半円上に分布する。逆に、平均値と標準偏差が円弧状に分布する流れは、気体スラグ部および液体スラグ部のボイド率が変わらない流れであると推測できる。ひずみ係数-とがり係数は放物線上に分布する。気体スラグ部と液体スラグ部の長さの比により分布する象限が異なる。逆に、分布から両スラグの長さの比が推測できる。(2)気泡流・分離流・環状流気相変動波形は、変動のない部分(DC成分)を含む。ひずみ係数-とがり係数分布から、変動のない部分が気相変動波形全体に占める割合を推測することができる。
塩酸酸性域の海水電解における酸素発生陽極の創製

「グローバル二酸化炭素リサイクル」のエネルギーシステムの実現に向けて、Ti基板/IrO_2中間層/酸素発生電極活物質の3層からなる海水電解用陽極の改良が行なわれた。硫酸溶液でエッチングを施したチタン基板に0.04MIr-0.06MSn溶液を塗布してSn_<1-x>Ir_xO_2中間層を均一に形成したのち、Mn_<1-x>Mo_xSn_yO_<2+x>複酸化物電極活物質の形成した電極は、塩酸酸性域の海水中において電流密度1000Am^<-2>で電解したさい99.8%以上の酸素発生効率を4300時間程度維持できることがわかった。現在、石油などの化石燃料の枯渇の時期は迫っており、地球温暖化も深刻になりつつある。このために、一刻も早く、太陽エネルギーなどの再生可能エネルギーのみを使用するエネルギーシステムを確立することが必要である。申請者は、砂漠での太陽電池発電、砂漠沿岸での海水電解による水素生成、水素と二酸化炭素からのメタン生成、エネルギー消費地での二酸化炭素回収からなる『グローバル二酸化炭素リサイクル』を提案している。このシステムの実現の鍵となるのは、海水電解用陽極の創製である。従来、海水電解は、塩素製造を目的に行なわれてきた。しかし、水素を供給するたびに、塩素を発生させるわけにはいかない。このため、海水電解中に酸素のみを発生する陽極の創製は欠かせない。これまでの研究により、pH8および12、30°Cの0.5M NaCl溶液中において、初期酸素発生効率100%、7000時間以上の電解においても、95%以上の高い酸素発生効率を有するMn_<1-X>Mo_XO_<2+X>酸化物電極の創製に成功している。しかし、電解電圧の上昇をさけるためには、海水原液を陽極室に直接送り、そこでの酸素発生によりpHを十分に低下させた溶液を陰極室におくり、水素発生により中和して排水する方式が有効である。これらのことから、実用化に向けては、以下の4点を研究する事が重要である。(1)チタン基板の硫酸エッチングの最適条件の選定のため、エッチングののち、アノード分極曲線を調べることによる実表面積の検討。(2)塩酸酸性域において、酸素発生効率95%を1年間以上維持できるタングステン、モリブデン、スズなどを種々の濃度を含むγ-MnO_2型複酸化物電極の創製(3)希少で高価なイリジウムを用いない中間層の開発(4)上記の最適条件で作製した電極の実機レベルでの評価「グローバル二酸化炭素リサイクル」のエネルギーシステムの実現に向けて、Ti基板/IrO_2中間層/酸素発生電極活物質の3層からなる海水電解用陽極の改良が行なわれた。申請者が提案している地球温暖化防止と化石燃料涸渇の回避を目的とした『グローバル二酸化炭素リサイクル』の実現のためには、酸素発生の結果塩酸酸性となる海水環境において安定に酸素を発生させ、かつ、電解中断時も塩酸中で溶解しない高活性・高耐久性陽極の開発は急務である。電極活物質のチタン基板への密着性を決めるため、エッチングのさいの硫酸濃度および処理温度を種々変化させて、Mn_<1-x>Mo_xO_<2+x>複酸化物電極の耐久性を評価した。エッチング処理条件による耐久性の差は見られなかったが、再現性に差が見られた。80°C、11.5M硫酸溶液中でエッチングすることにより、再現性の高い電極を作製できることがわかった。この適正な表面粗度が得られたチタン基板上に、酸化イリジウム中間層を形成したのち、Mn_<1-x-y>Mo_xW_yO_<2+x+y>複酸化物電極をアノード電着法で作製した。これまで最も活性および耐久性に優れていたMn_<1-x>Mo_xO_<2+x>複酸化物電極に比べ、耐久性および活性ともに優れた電極が得られた。なかでも、0.2M MnSO_4-0.003M Na_2MoO_4-0.006 M Na_2WO_4溶液を用い、pH=-0.1とし、電着温度90°C、電流密度600Am^<-2>で、電着時間30分間の電着を電着液を更新して3回行なって作製した電極は、2000時間以上の電解においても99%以上の高い酸素発生効率を維持していた。アノード分極挙動から、Mn_<1-x>Mo_xO_<2+x>複酸化物電極に比べて、タングステンを添加したMn_<1-x-y>Mo_xW_yO_<2+x+>複酸化物電極の電解電極電位が下がり、塩素発生を防止したためと考えられる。

また、XPS、X線回折などによる解析の結果、電極活物質がγ-MnO_2型複酸化物単相となることが高活性、高耐久性の原因と考えられる。申請者が提案している『グローバル二酸化炭素リサイクル』の実現のためには、水素製造のさいの海水電解に酸素発生陽極の酸素発生過電圧の低減およびこの電極の中間層に用いるイリジウム(Ir)の低減はとても重要である。アンチモン(Sb)を添加した電極を作製し、pH1の強酸性海水中での電気化学的特性、酸素発生効率および耐久性を調べ、この電極の可能性を検討した。Mn-Mo-Sn複酸化物にアンチモンを添加することにより、電極活物質の電子伝導性が上がり、酸素発生電位は低くなる。しかし、電極活物質中のアンチモンが直接海水にさらされると、塩素発生を引き起こすため、酸素発生効率が低下することがわかった。そこで、活性と耐久性を有するMn-Mo-Sn複酸化物を外層、Mn-Mo-Sn-Sb複酸化物を内層として複合化することにより、酸素過電圧が低くかつ酸素発生効率の高い電極を作製することができることが明らかとなった。また、スズおよびアンチモンをIrO_2に加えた酸化物をチタン基板上に塗布したSn-Ir-Sb-O中間層電極を作製した。X線回折により、スズ、イリジウム、アンチモンは互いに固溶してルチル構造のSn_<1-x-y>IrxSbyO_<2+0.5y>と表される複酸化物となることがわかった。これに海水電解用陽極のMn-Mo-Sn複酸化物をアノード電着により形成した。この電極の電気化学的特性および酸素発生効率をこれまで用いていたIrO_2中間層の上に形成したMn-Mo-Sn複酸化物電極と比較検討した。Sn_<1-x-y>hxSbyO_<2+0.5y>中間層とすることによって、中問層のイリジウム量をこれまでの70分の1以下におさえても、SnO_2の添加により長寿命の優れたMn-Mo-Sn複酸化物電極を作製し得ることが明らかとなった。これまでの研究により、スズおよびアンチモンをIrO_2に加えたSn_<1-x-y>Ir_xSb_yO_<2+0.5y>中間層とすることによって、中間層のイリジウム量をこれまでの70分の1以下におさえても、SnO_2の添加により長寿命の優れたMn_<1-x'-y'>Mo_x'Sn_y'O_<2+x'>複酸化物電極を作製し得ることが明らかとなった。また、アンチモンを含まないSn_<1-x>Ir_xO_2中間層においても、Ir^<4+>を含むことによって十分に電子伝導性が保証され、Sn_<1-x-y>Ir_xSb_yO_<2+0.5y>中間層と同等の酸素発生に対する活性および耐久性を有する可能性があると考えられる。60%Sn-40%Irからなる溶液を用いて作製した薄いSn_<1-x>Ir_xO_2中間層を備えた電極が70倍以上にイリジウムを使用した厚い100%イリジウム中間層の電極に匹敵する寿命を備えていることがわかった。したがって、酸化スズ主体の中間層は陽極として使用中に基板であるチタンの酸化防止能力が酸化イリジウムよりきわめて高いことが明らかになった。また、電極劣化の要因をアノード分極曲線および表面観察により検討した結果、不均一なチタンの酸化による電極の剥離が原因であると推察された。
超伝導渦糸状態における相転移と物性の理論的研究

平成12年度は3次元層状超伝導体の渦糸状態に関する2つの題材を取り上げた。まず、層に平行磁場下で生じるジョセフソン渦糸系からなるグラス相への転移線を理論的に調べ、この仕事の発表から2年ほど経った最近になって、複数のグループの実験結果においてこの理論の正当性が確認されている。さらに、層に垂直な磁場下における渦糸状態のとる相図の物質依存性を説明する理論を提出し、1次転移線の高磁場、低磁場両側に臨界点があることが予言された。イットリウム系の実験事実を中心に、この理論的予想もまた確認されつつある。平成13、14年度の中心的題材は磁場中超伝導揺らぎとそれに起因する量子渦糸液体領域に関するものであった。まず、均質なアモルファス金属膜を対象に微視的電子状態の記述から出発した磁場誘起超伝導・絶縁体転移の理論を提出した。Bi膜、MoSi膜など様々な系での現象の違いが統一的に説明できることを示した。さらに理論を、微視的な記述に関し確立していない銅酸化物超伝導体や有機超伝導体など強相関電子系物質に現象論的に適用し、これらの物質に共通に見られる異常な磁場中輸送現象を定性的あるいは定量的に説明することにより、それらが強い量子超伝導揺らぎに起因することを示した。今年度は、層状物質である酸化物高温超伝導体などにおいて磁場下で生じる渦糸状態の相図に関する問題を取り上げた。まず、「ジョセフソン渦糸グラス転移」と題して、層に平行な磁場下での層状超伝導体におけるジョセフソン渦糸系の乱れがある状況を考えた。平行磁場中で特に高磁場では、層構造によるピニング効果が強まり渦糸は層間に閉じ込められるため、乱れの無い状況の物理量や渦糸固体融解温度は磁場に依らなくなる。最近のビスマス系での交流帯磁率データが示す超伝導転移温度は明瞭な磁場依存性を示し、系の乱れにより融解転移は消失して乱れによるグラス転移が低温側で起きているとしか解釈できない。本研究では、平行磁場中相図に関するこの描像を他の物質にも適用できる理論として定式化した。系の乱れによる下部臨界点の存在を示唆するごく最近報告のあったイットリウム系の抵抗データはこの理論により無理なく説明される。また、層に垂直な磁場中の相図の問題の一つとして、渦糸固体の一次融解転移が弱い線状乱れの導入により強められることを示唆したイットリウム系の抵抗データを説明する動機から、線状乱れと(現実の系には必ず存在する)点状乱れの両方を含んだ状況における渦糸グラス転移の問題を取り上げた。得られた結論は、きれいな系では点状乱れによる渦糸グラス転移が融解転移によりその直下で起きると予測されるが、そこに線状乱れを含めるとグラス転移線と融解線の間隔が狭まるというもので、抵抗実験で一次転移に伴う抵抗消失が線状乱れ導入の後、よりシャープになることから示唆された一次転移の増強は、むしろ二つの転移線間の渦糸スラッシュと呼ばれる領域の消失として理解できることを示したことになる。今年度はまず、前年度取り組んだ題材の一つであるジョセフソン渦糸状態の相図について、今年度夏に海外学術誌で報告された実験が我々の理論通り、きれいな極限での渦糸固体への転移が1次であることやその転移線が固体間の逐次磁場誘起構造転移を反映して磁場の増大に伴い振動することを示したのを受けて、特に構造転移しあうジョセフソン渦糸格子の具体的構造を理論計算に基づいて提案した。しかし、今年度の主要な研究課題は量子臨界点近くの超伝導揺らぎの問題が中心であった。その一つとして、スピン三重項超伝導を示すSr_2RuO_4の対状態を対象に、対状態の波数依存性に応じて臨界乱れ値における揺らぎ伝導度の温度依存性がわずかではあるが異なることから、例えば対状態がP波かf波のいずれかであるかを(伝導度を実験的に測れば)結論できることを指摘した。つぎに別の例として、乱れのある2次元超伝導薄膜における磁場誘起超伝導絶縁体転移を示唆する抵抗現象を渦糸グラス転移の理諭を用いて説明することに成功した。

これは、絶対零度での渦糸グラス(超伝導)相と渦糸液体との間の量子2次転移に起因する量子臨界現象が抵抗の磁場温度変化として現れることが以前から提案されてはいたが、具体的な理論がなかったという状況を考え、今回理論を構築したものである。平成14年度の研究の多くは、均質なアモルファス金属膜を主として対象にして平成13年度に論文発表した磁場誘起超伝導・絶縁体転移の理論を基礎に行われた。銅酸化物超伝導体や有機超伝導体など近年脚光を浴びている物質に見られる異常な磁場中輸送現象を複数取り上げ、実験データを定性的あるいは定量的に説明することにより、それらが強い量子超伝導揺らぎに起因することを示した。まず、13年度の研究内容を補強する意味でMoSiやBiなどの金属膜の低温での抵抗現象の高温面抵抗値依存性が我々の理論とコンシステントであることを、実際に電気抵抗を計算することにより示した。これにより、超伝導・絶縁体転移の反映である臨界磁場値での温度に依らない抵抗値が一般には物質パラメタに依存する量であることが明確に示された。次に、同じ量子超伝導揺らぎに起因する現象として、低ドープ域の銅酸化物高温超伝導体や有機超伝導体といった極端に超伝導揺らぎの強いと思われる系の渦糸液体領域における輸送現象を考えた。これらの系では共通して、熱力学量が示唆するHc2線よりもはるか低磁場側で抵抗データが急激に減少する。これは熱的超伝導揺らぎの強い系における現象とは根本的に異なりさらに揺らぎの効果が強い状況になると超伝導揺らぎの性格が有限温度においても量子的になるという理論的事実の帰結であることがわかった。このアイデアに基づき定式化した理論を用いて、抵抗データの定量的説明を行い、上記物質の超伝導性に関する知見を一新するのに貢献できた。
数式処理の制御工学への応用

制御系の設計への数式処理の応用について、研究を行った.従来の数式処理の手法は、取り扱う数式が正確なものであることを仮定しているため、浮動小数点数や数式の近似を取り扱わざるをえない実際の制御系設計への応用は困難であった.本研究では、数値を浮動小数点数で、数式をべき級数で近似することを考え、これを制御系設計に応用するための新しい数式処理のアルゴリズムや理論を構築した.具体的には"On Computation of Approximate Eigenvalues and Eigenvectors"では、要素に記号を含む行列の固有値と固有ベクトルを求める効率的な計算法について述べている.また、「近似根の効率的計算法について」では、2変数多項式の主変数に関する根を従変数のべき級数として計算する方法(記号的ニュートン法)の効率化について述べている.これらは、従来の数式処理では正確な数式として取り扱われたものをべき級数で近似して計算するための算法であり、本研究の基礎部分をなしている.今後は、べき級数演算に関する研究を理論面からさらに深めつつ、制御系設計へのべき級数演算の応用例をざらに増やし、応用範囲を広げたい.近似代数を用いた数式処理の制御工学へ応用に関する研究を行った。北本は近似固有値、近似固有ベクトル(approximate eigenvalue, approximate eigenvector)の効率的な計算法に関する研究を行った。近似固有値、近似固有ベクトルとは、多項式を要素に持つ行列の固有値、固有ベクトルをべき級数の形で表した物である。任意の次数で収束するアルゴリズムが開発され、この新しいアルゴリズムを用いることにより、従来より効率的に近似固有値、近似固有ベクトルの計算が行えるようになった。また、制御工学の専門家との共同研究も行っている。研究内容は近似代数をベースにしたホモトピー法の応用であり、現在論文を投稿中である。渡邊、佐藤、菊政、河津は幾何学(Topology)、代数学(Algebra)、解析学(Analysis)の各数学分野から近似代数を理論面からサポートするための研究を行っている。渡邊は近似(approximate)のアイデアをresolutionに適用し、Topologyの観点からLipschitz関数を拡張した。また、佐藤はレフシェッツファイブレーションを近似の面から見直す一連の学会発表を行った。菊政は、代数学の観点から近似代数を見直すため、代数学的な零点に関する研究を行っている。河津は解析学、確率統計学の観点から、近似代数を見直す研究を行っている。来年度は理論面だけでなく、実践、応用面からの研究を主に進めていく予定である。制御系の設計への数式処理の応用について、研究を行った.従来の数式処理の手法は、取り扱う数式が正確なものであることを仮定しているため、浮動小数点数や数式の近似を取り扱わざるをえない実際の制御系設計への応用は困難であった.本研究では、数値を浮動小数点数で、数式をべき級数で近似することを考え、これを制御系設計に応用するための新しい数式処理のアルゴリズムや理論を構築した.具体的には"On Computation of Approximate Eigenvalues and Eigenvectors"では、要素に記号を含む行列の固有値と固有ベクトルを求める効率的な計算法について述べている.また、「近似根の効率的計算法について」では、2変数多項式の主変数に関する根を従変数のべき級数として計算する方法(記号的ニュートン法)の効率化について述べている.これらは、従来の数式処理では正確な数式として取り扱われたものをべき級数で近似して計算するための算法であり、本研究の基礎部分をなしている.今後は、べき級数演算に関する研究を理論面からさらに深めつつ、制御系設計へのべき級数演算の応用例をざらに増やし、応用範囲を広げたい.
膠原病で検出された160kDaタンパクに対する自己抗体の抗原解析

われわれが施行している免疫沈降法で抗160 kDaタンパク抗体が検出された症例は10例だった。160 kDaタンパクをMS解析で検討したところ、Scaffold attachment factor B(SAFB)と同定された。SAFBに対する市販のポリクローナル抗体を用いたImmunoprecipitation- Western-blotting(IP-WB)法および精製SAFBを用いたWB法で抗160 kDaタンパク抗体陽性血清は目的のバンドを検出したが、健常血清は検出しなかった。抗160 kDaタンパク抗体陽性血清、健常人血清200例、非自己免疫疾患患者血清200例を対象としたEnzyme-Linked Immunosorbent Assay(ELISA)法では、抗160 kDaタンパク抗体陽性血清のELISA indexは有意に高値だった。抗160 kDaタンパク抗体陽性プロトタイプ血清を用いたImmunodepletion法で、プロトタイプ血清とそれ以外の抗160 kDaタンパク抗体陽性血清は同一の抗原を認識することが示された。これら一連のタンパク質解析により、抗160 kDaタンパク抗体は抗SAFB抗体であることが確認された。基礎疾患としては、全身性強皮症、多発性筋炎/皮膚筋炎、オーバーラップ症候群、間質性肺疾患、原発性レイノー病、好酸球性肺炎を認めた。抗SAFB抗体陽性血清は蛍光抗体間接法で10例全例がSpeckled patternを示し、力価は640倍5120倍だった。約半数でレイノー現象、爪上皮出血点を有していた。また、特筆すべき点として、10例中8例で間質性肺疾患を合併していた。合併している間質性肺疾患は慢性型だった。心疾患、腎疾患を合併した症例はなかった。以上より、抗SAFB抗体は間質性肺疾患と関連する新規の膠原病関連自己抗体と考えられた。Lerner-Steitz法に準じ、アイソトープ標識ヒト培養細胞抽出物を用いた免疫沈降法によって血清中の自己抗体検出を行った。本法にはアイソトープを用いずにRNAの沈降をみるRNA-IPPと35S-メチオニンで標識したK562細胞抽出物を抗原とし免疫沈降するprotein-IPPがあり、それぞれ被検血清中のIgG結合プロテインAセファロース粒子と反応させ、形成された免疫複合物より、RNA-IPPはフェノール抽出し、尿素-ポリアクリルアミド電気泳動(PAGE)で免疫沈降を施行し、銀染色した後に判定する。Protein-IPPはSDS抽出し、SDS-PAGEで分画後、オートラジオグラフィーで分析する。上記の方法で自己抗体の検索がなされた症例の中で、160kDa付近にバンドを形成している血清を選択、それらの血清を同時に流し、沈降ラインが同じであるかを確認した。ラージスケールで抗原を多量に生成した後、免疫染色によりバンドを可視化して切り出し、MS解析によりアミノ酸配列を解析し、蛋白の同定を行った。抗原蛋白は、Scaffold attachment factor B(SAFB)と同定した。SAFBリコンビナント蛋白を購入し、免疫沈降法、ウエスタンブロット法、ELISA法により、160kDa付近にバンドを形成していた血清中にある自己抗体の対応抗原はSAFBであることを確認した。また、抗SAFB抗体を購入し、免疫沈降ーウエスタンブロット法による確認も行った。当科は有数な膠原病専門病院であり、多数のサンプル回収が可能である。また免疫沈降法についても、既に多施設からの膠原病症例で施行しており、実験機器がすべて研究室内に装備されていることなどより、スムーズな実験が可能である。当初の計画通り研究を遂行し、研究内容を一層深めていく。

研究段階に応じて研究費を執行したため、当初見込んだ額とは異なったが、研究計画に変更はなく予定通り計画を遂行する。160kDa付近にバンドを認めた症例において、それらの自己抗原が同一の自己抗原であるか確認するために、吸収試験(Immunodepletion)を行う。具体的にはProtein-IPPを用い、陽性血清Aにビーズを細胞と反応させ、残った上清液は新しい自己抗体の抗原を有さないため,その上清を陽性血清Bに注入し反応させる。もし同一の抗原性を有せば、血清Bの免疫沈降法は目的バンドが検出されないか、減弱していることにより確認可能である。発症年齢、基礎疾患、併存する自己抗体の有無、レイノー症状の有無、皮疹、間質性肺炎の有無、筋炎の有無、悪性腫瘍の有無などを確認し臨床症状の解析を行う。共通する基礎疾患など認めた際には、その疾患を有する患者血清を用いて、ELISA法にてスクリーニングを行う。また、蛍光抗体法間接法で蛍光抗体のパターンを検討し、自己抗体がどの部位に局在するのかを確認する。