hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノアミンによる膵β細胞分化と成熟化制御機構の解明

約3000種類の低分子化合物の中からマウス膵β細胞の細胞分裂を促進する化合物を探索した。その結果、ドーパミンD2受容体(Drd2)のアンタゴニストであるDomperidon(DPD)を同定した。さらにDPDにはβ細胞の自己複製能の上昇に加えて強い脱分化抑制効果と細胞死抑制効果があることを明らかにした。これまでに申請者は細胞質内に存在するモノアミンを小胞に取り込むトランスポーターの一種Vesicular monoaminetransporter 2 (VMAT2)に着目して研究を進めてきた。VMAT2はモノアミンを伝達物質とする細胞間シグナル伝達機構を調節する。このモノアミンを利用したシグナルは膵臓の発生および生体の膵β細胞における機能維持・細胞増殖・細胞死の制御に重要であることが予想される。申請者は約2000種の低分子化合物をマウス生体から単離した膵島の培養系に添加し細胞増殖について解析したところ、数種類の化合物が膵β細胞の自己複製を有意に促進することを明らかにした。さらにこのマウス膵島での実験結果を踏まえてヒトiPS細胞から分化誘導させた膵β細胞でも自己複製の活性化について検証した。その結果、前述のマウス膵島を用いたスクリーニングの結果と類似する結果を得た。最も効果のあった化合物はモノアミン受容体の阻害剤であったことから、受容体遺伝子のノックダウンと過剰発現をマウス膵β細胞株であるMIN6細胞を用いて行った。その結果、化合物の効果を支持する結果を得た。このことから、生体内の膵β細胞量を一定に保つ機構の一部にモノアミンを介するシグナル伝達が重要な役割を果たしていると推察している。また、VMAT2を膵α細胞またはβ細胞種特異的に欠損するコンディショナルノックアウトマウスを作製した。これらのマウスでは随時の血糖値には差が見られないものの腹腔内グルコース負荷試験を行うとそれぞれのマウス系統で経時的な血糖値の変化に差がみられた。また、高血糖時には膵β細胞においてVMAT2タンパク質の量的な増加がみられることを明らかにした。これらの結果から、生体でのモノアミンを介するシグナル伝達によって膵β細胞の量のみならず、インスリン分泌能も調節されている可能性がある。現在、分子レベルでの解析を進めている。本研究では、マウス成獣から取り出した膵島を酵素処理により単一細胞にすることで培養する方法を確立した。この培養系を用い低分子化合物スクリーニングを行った結果、ドーパミンD2受容体(Drd2)のアンタゴニストに膵β細胞特異的な細胞数の増やす効果があることを明らかにした。この膵β細胞の細胞数の増加には、細胞複製の促進、細胞死の抑制、また脱分化抑制が複合的に関与することが本研究により明らかとなった。一方で、ドーパミンをはじめとするモノアミンは小胞型モノアミントランスポーター2(VMAT2)の機能により細胞内で貯留されることから膵臓の発生過程および成獣の内分泌細胞においてVMAT2を失うコンディショナルノックアウトマウスを作成した。現在、発生期間における膵臓系譜細胞でのVMAT2ノックアウトが生後のβ細胞量に影響するかについて検討している。VMAT2発現が失われることでドーパミン濃度が低下すれば前述のDrd2阻害に類似した影響が生体内でもみられるのではないかと考えている。膵β細胞でVMAT2がノックアウトするマウスではインスリン分泌の表現型が野生型と異なる結果を得ており更なる解析を進めている。また、膵α細胞にもVMAT2が存在しており、α細胞でのVMAT2ノックアウトマウスの解析も進めている。過去の研究ではマウス膵島にVMAT2阻害剤を作用させるとインスリン分泌が促進されることが報告されている。このことから膵β細胞の機能調節にモノアミンを介してα細胞が関与していると予想している。これは膵臓という臓器が正常に機能するための細胞間のシグナル伝達の必要性を解く鍵になるかもしれない。前年度までに取り組んでいたVMAT2遺伝子の膵前駆細胞、膵β細胞、膵α細胞でのコンディショナルノックアウトマウスの解析を順調に進めている。インスリン分泌に対するこれらマウスを使った実験もおおむね順調に進行している。膵島分散培養実験においてドーパミンD2受容体の機能阻害によって膵β細胞が増殖することを膵β細胞株MIN6細胞を用いた実験において再現できた。さらにMIN6を用いた関連遺伝子のノックダウンと過剰発現細胞株を樹立できたことは、生体試料を用いるよりもより簡便に分子メカニズムを解析することにつながった。また、インスリン分泌についてもモノアミンによるシグナル伝達の重要性が大きいことから従来のELISA法よりも時間解像度が高いインスリン分泌解析法としてTIRFM顕微鏡を用いたインスリン分泌減少のライブイメージングを可能にした。これによりインスリン分泌減少について量的な分泌推移と異なる視点からもモノアミンの効果について検証することが出来るようになった。本研究課題においてマウス膵島細胞の分散培養条件について検討し、膵β細胞の細胞分裂を促進する化合物をスクリーニングするための系を構築した。この培養法を用いることで通常細胞量を一定に保つための仕組みが働いているために細胞増殖が起こらない膵β細胞の増殖性が僅かに高まると考えている。そこで、約3000種類の低分子化合物を分散培養期間中に2日間処理すると同時にEdU (5-エチニル-2'デオキシウリジン)を細胞に取り込ませβ細胞のEdU陽性率を指標に化合物をスクリーニングした。

さらにDPDの培地への添加によって一定期間培養後に自己複製能の上昇に加えて強い脱分化抑制効果と細胞死抑制効果があることを明らかにした。そして、この効果の分子機構について調べた結果、Drd2とアデノシンA2a受容体がヘテロ複合体を形成することでアデノシンA2a受容体の機能を促進しβ細胞の細胞分化・脱分化や細胞分裂・細胞死が制御されている可能性が示唆された(Sakano et al., Stem Cell Reports, 2015)。このようにGPCR同士がホモ・ヘテロ結合をすることでそれぞれの受容体とリガンドとのアフィニティーを変化させることで複雑な細胞シグナルの調節がなされているという考え方が最近多くの研究者から発表されている。本課題で得られた結果もその一部であると考えている。現在、さらに複数の化合物ライブラリーを用い、新たにいくつかのGPCRによりβ細胞の分化レベルや増殖性が制御されることを見出しており引き続き研究を行っている。約3000種類の低分子化合物の中からマウス膵β細胞の細胞分裂を促進する化合物を探索した。その結果、ドーパミンD2受容体(Drd2)のアンタゴニストであるDomperidon(DPD)を同定した。さらにDPDにはβ細胞の自己複製能の上昇に加えて強い脱分化抑制効果と細胞死抑制効果があることを明らかにした。次年度に予定していたヒトiPS細胞を用いた膵β細胞増殖に関する基礎データに関して予定より早く着手することができた。これらのことから研究の進行は順調である。今後はこれらの制御機構に関連する1)VMAT2によるモノアミンの細胞内貯留量の調節、2)モノアミン、特にドーパミンD2受容体の下流のシグナル伝達の仕組みについて解析する必要がある。手法としては、マイクロアレイやメタボローム解析を考えており、材料はマウスの発生期および成獣もしくはβ細胞株を用いて研究を進める。それらの知見を元にヒト膵島での実験も視野に入れる。発生学、細胞生物学、分子生物学モノアミンを介する膵β細胞の複製機構には、ドーパミンD2受容体を介するシグナルが負に働いていることが予想されることから膵β細胞株であるMIN6細胞を用いて受容体のノックダウンおよび過剰発現株を作製する。そして、これらの細胞株の細胞増殖ならびに細胞死が野生株と比較してどのように変化するのか解析する。そして、インスリン分泌とモノアミンの関係についてはコンディショナルノックアウトマウスでの表現型の差異がみられていることから、この点に関してさらに深く解析していきたい。具体的には血糖値を変化した時点での組織切片を作製し、免疫染色にて解析する。また、VMAT2を過剰発現させたMIN6細胞での遺伝子発現変化についてマイクロアレイなどを用いて網羅的に解析することでVMAT2より下流のメカニズムを解明する。一昨年の研究室移転に伴う影響から前年に引き続き当初予定していた動物実験と比べて規模を縮小せざるを得なかったため。
海外企業のメディア広告がタイ文化へ与える影響：文化人類学と言語学の学際的観点から

片山隆裕は、文化人類学的観点からバンコクにおけるメディア広告、看板広告、交通広告に関する文献資料および広告サンプルの収集を実施し、その特徴を分析するとともに、海外企業広告がタイ文化に及ぼすイメージについてタイ人大学生に対するインタビュー調査を実施した。冬野美晴は、言語学的観点からタイにおける外国企業の影響を考察することを目的として、タイ、日本、韓国の企業の広告について、SD法による主観的評価調査分析を実施した。その結果、タイの企業広告における海外企業の文化的影響が果たす影響が示された。両者研究から、海外企業の広告がタイにおける広告文化にかなりな程度、影響を及ぼしていることが確認された。研究代表者(片山隆裕)は、2014年12月2015年1月にタイを訪れ、バンコク市内における海外企業広告に関する情報の収集を行った。具体的には、BTS(バンコクマストランジットシステム)、地下鉄、バスなどにおける交通関連施設における海外企業広告、サイアム地区、スクムヴィット地区などを中心として日本食レストランにおける食事・食品広告などを中心とした基礎的研究資料の収集を行った。また、チュラーロンコーン大学図書館等において「広告論」に関する文献資料の収集を実施した。国内においては、2014年12月に東京都の「広告図書館ーアドミュージアム東京」を訪れ、2日間にわたって「海外の広告」に関する文献資料の収集を実施したほか、書店などを通じた広告関連の内外文献の収集活動を行い、当該テーマに関連する先行研究のレビューを実施した。研究分担者(冬野美晴)は、2015年3月にタイ(バンコク、チェンラーイ)を訪れ、広告資料の収集を実施した。バンコクにおいては、サイアム地区のモールとBTSサイアム駅を中心に外国企業による化粧品広告を記録した。また、2014(平成26)年度は、先行研究の文献調査とタイにおける化粧品のメディア広告の調査を行い、以下の論文にまとめた。冬野美晴「研究ノート:タイにおける外国企業の化粧品広告に現れる女性像」(『言語科学』第50号pp.59ー63)これらの研究実績により、次年度の研究への継続的発展が見込めるようになった。研究代表者(片山隆裕)は、2015(平成27)年8月22日9月1日および2016(平成28)年3月11日17日にタイを訪問し、研究テーマに関わる資料収集を実施した。2015年8月には、主としてバンコクにおいて、在タイ日系旅行企業が作成している旅行広告商品や旅行看板広告資料を収集するとともに、関連旅行会社におけるインタビュー調査を実施するとともに、チュラーロンコーン大学図書館において、「広告論」に関連する文献資料の収集を行った。また、2016年3月には、タイの地方観光都市を訪問し、それらの都市における旅行関連広告に関する資料収集を行った。結果、タイにおける広告には、外国文化の影響がみられるとともに、ローカルな文化としてタイ文化との相互影響がみられることがわかった。研究分担者(冬野美晴)は、言語学の観点による調査を実施した.。特に、タイにおける化粧品広告データを大規模商業施設店頭および女性向け雑誌から収集し、それに基づきデータベースを作成し分析を行った。店頭、雑誌ともに調査対象として設定したエリア・雑誌に存在した化粧品広告を全て収集した。収集した広告は全38ブランドによるもので、タイ企業5ブランド以外はすべて海外ブランドであった。広告内からキャッチコピーを抽出し、ミニコーパスを作成し、タイにおける化粧品広告の全体的な語彙特徴や、タイ企業および日本企業の広告の語彙特徴を分析したところ、タイ企業の広告において海外企業からの影響が観察された。研究代表者(片山隆裕)、研究分担者(冬野美晴)とも、当該研究のテーマおよび計画にしたがって研究調査を進め、収集した資料をもとにした論文を発表している。片山の研究からは、タイにおける広告文化には、グローバルな影響と同時にローカルなタイ文化からの反応がみられることが明らかになった。また、冬野の研究では、言語学の観点によるタイ広告データのパイロット調査、本調査用の広告データ収集、およびコーパス作成とそれに基づいた広告内語彙分析が完了し、おおむね計画通りに進捗している。研究代表者片山隆裕は、タイ国バンコクにおけるメディア広告、看板広告、交通広告に対するイメージおよび特徴について、タイ人大学生10名に対する面接調査を実施した。また、映像メディアにみられる「日本」「日本人」「日本文化」の特徴について、タイ人大学生に対する面接調査を実施した。その結果、日本文化・日本語を学んでいる大学生とそうでない学生との間で、受け止め方に差異がみられることが明らかになった。さらに、その映像メディア自体が、タイ人の観光行動に与える影響が多いことから、映像メディアに付随する広告が当該メディアの内容と関連のある外国や日本の広告である場合、タイ人の消費・購買行動に影響を与える可能性が高いことがわかった。研究分担者冬野美晴は、タイ人の印象評価からタイにおける外国企業の影響を考察することを目的とし、タイの地場企業・日本企業・韓国企業による化粧品広告について、タイの人々を対象にSD法による主観評価調査を行い分析したところ、日本企業については「好ましい」「安全」「シンプル」「内面的」「自然」「効果的」などへの合致度が他国よりも高いことが分かった。タイ企業の広告については、「オリジナル/非オリジナル」の対比において最もニュートラルな印象を得ていることがわかり、他方、日本企業と韓国企業については同項目でどちらも「オリジナル」への印象が高かったことから、タイ企業の広告には他国からの影響が見られるという印象を抱かれていることが示唆され、メディア広告が果たす文化的影響が示された。

片山隆裕は、文化人類学的観点からバンコクにおけるメディア広告、看板広告、交通広告に関する文献資料および広告サンプルの収集を実施し、その特徴を分析するとともに、海外企業広告がタイ文化に及ぼすイメージについてタイ人大学生に対するインタビュー調査を実施した。冬野美晴は、言語学的観点からタイにおける外国企業の影響を考察することを目的として、タイ、日本、韓国の企業の広告について、SD法による主観的評価調査分析を実施した。その結果、タイの企業広告における海外企業の文化的影響が果たす影響が示された。両者研究から、海外企業の広告がタイにおける広告文化にかなりな程度、影響を及ぼしていることが確認された。研究代表者に関しては、当該研究テーマに関して、国内外(タイ、日本)において、広告資料および当該テーマにかかわる文献資料の収集が実施できている。タイにおける海外企業広告の特性についても、その特性に関する実態把握を進めており、研究状況はおおむね順調に進展しているということができる。また、研究分担者に関しても、広告資料および文献資料の収集が進んでおり、また広告のジャンルも化粧品広告に焦点を当てるという方向性が見えてきた。研究は計画どおりに進んでいるといえる。2016(平成28)年度は、当該研究テーマに関わるタイ国バンコク都における研究調査を質的・量的な観点からさらに実施するとともに、これまでの研究の総括を行い、研究成果をまとめて発表する予定である。片山は、バンコクにおけるタイ人に対する海外企業広告観に関する質問紙調査および面接調査を実施する予定であり、冬野は、これまでの調査で明らかになったタイ文化における海外企業広告の影響を基に、更に深く影響を検証するための質問紙調査を行う予定である。タイ企業広告と日本企業広告から発信される文化イメージがタイの人々に実際にどう受容されているのか、タイ国内で質問紙を用いた調査を行い結果をまとめる。文化人類学当該研究テーマに関して、タイのおける海外企業広告のありようはおおむね把握できたので、海外企業広告に対するタイ人による受けとめ方に関しての理解を深めていきたい。そのためには、質的調査(面接調査、参与観察)を進める(研究代表者による)とともに、量的調査とデータ分析(研究分担者による)を行うべく、研究を推進していきたいと考えている。2015(平成27)年度は、当該研究テーマに関する広告資料を集め、海外企業の国ごとに分類し比較のための準備も進める。また、広告における文字について英語のものを中心に抽出し、データベース化していく。また、広告メッセージとその受け手の特性(ジェンダー、社会階層、年齢など)に関する特徴についても考察を進めていきたい。理由当該研究テーマに関して予定していた書籍および文献資料の購入が、年度内に間に合わなかったこと、および、予定していた謝金の支出がなかったため。当該研究テーマは、2014(平成26)年度から2016(平成28)年度の3年計画であり、次年度(平成27年度)はその2年目にあたる。
勤労者の客観的眠気の評価と脳機能に及ぼす影響の検討

【研究目的】健康な勤労者では、仕事による活動や緊張状態が続くことから、眠気の自覚が少なく、睡眠不足の蓄積によってもたらされる作業効率の低下を自覚していない可能性もある。本研究では勤労者を対象に、検査値から得られる“客観的な眠気"ならびに、質問票より得られた“主観的な眠気"も合わせて解析し、眠気が脳機能に及ぼす影響を解析することを目的とした。【研究方法】本研究参加の同意が得られた勤労者26名(男性10名、女性16名)を解析対象とした。昼間の眠気の調査には「エプワス眠気尺度日本語版」、検査時の眠気の調査には「カロリンスカ眠気尺度」を使用した。認知機能の調査には「注意機能スクリーニング検査: D-CAT」を使用した。客観的な眠気の評価として短時間ポリソムノグラフィ検査を行って入眠までの睡眠潜時を測定し、また、「精神運動覚醒検査: PVT」では反応時間の測定を行った。これらと認知機能との関連を評価し、勤務や睡眠習慣との関連を統計学的に解析した。【研究成果と考察】対象者の年齢、勤務時間、睡眠時間、エプワススコアはそれぞれ33.7±12.2歳、8.0±0.6時間、6.2±1.0時間、8.7±3.5点(平均±標準偏差)であった。睡眠潜時は3.5±2.0分(平均±標準偏差)で、すべての対象者が10分以内に入眠し、就寝時刻が遅い者ほど有意に睡眠潜時が短かった(β=-0.18, p<0.05)。認知機能との相関では、検査時のカロリンスカ眠気尺度が高いほどD-CATでの見落とし率が高かった(β=-2.63, p<0.05)。エプワススコアでの眠気がある群(11点以上)と眠気がない群(10点以下)との比較では、睡眠潜時もPVTも差を認めなかった。眠気の自覚がある、なしに関わらず入眠していることから、客観的な眠気と主観的な眠気が乖離していることが示された。本研究では解析症例数が充分でない事から、眠気と認知機能との相関について確定的なエビデンスは得られなかったが、今後、交代制勤務従事者や過重労働従事者を対象に含めた、より大規模な検討が必要と思われる。
超高周波フォノンによるシリコン中の酸化誘起積層欠陥に関する研究

先ずこの研究においては、時間的・空間的に高い分解能を持ち1.22K付近で高感度で応答の早いヒートパルス(フォノンパルス)の発生及び検出の技術を完成させる必要があった。これにはアルミニューム薄膜超伝導ボロメータが最も好ましいと考えられ、ボロメータとしては有限の超伝導転移温度幅と高い再現性を必要とする。この研究に於いて完成させた技術は次の通りである。時間・空間分解能を高めるため半導体の微細加工用のフォトリソグラフィーの技術でヒーター(発生素子)ボロメータ(検出素子)とも50×50μm^2程度と可能な限り小さくし、同軸ケーブルの特性インピーダンスに合わせて作動時に50Ωとなるようにし、有限の転移温度を持たせるため5×10^<-6>Torr程度の高純度酸素ガス雰囲気中で作製した。極めて短いパルス電流(数ns)によるヒータ・ボロメータ間の電磁誘導(ブレークスルー)を防止すべく電極の配置やマイクロ同軸ケーブルとの接続を工夫し、得られた信号における有限の熱伝導速度や転移速度、熱容量等による時間的な遅れに対しては数値計算によるデコンボリューションを行なうことにより真のエコーシグナルを求める技術を開発した。次に、これまでにシリコン結晶中の酸素の存在が様々な問題の原因とされている、CZ(Czochralski)法による酸素濃度の異なる(酸素濃度5×10^<-17>/CC及び5×10^<-18>/cc)と、酸素濃度の極めて少ないFZ(Floating zone)法による両面研磨、厚さ500μm、のシリコンウェハを用いて、その両端面にヒーターとボロメータを上記の方法で透過法によりフォノンパルスの散乱の測定を行なった。その結果、酸素分子の存在はL及びTモードの強度比及び拡散パルスの強度に極めて敏感であることが判明した。その定量的な測定と理論的な考察については今後の課題となっている。本研究は、極めて狭い(数ナノ秒の)パルス幅の超高周波パルスフォノンを用いて、その散乱、吸収、モード変換、及びそれらの周波数依存性(パルス電圧依存性)から、シリコン結晶中の、極めて小さな「空間」の状態を調べることを目的とするのであるが、その「空間分解能」を高くするには、ヒーター、ボロメータのサイズを、半導体の微細加工技術を用いて、「極限まで」小さくすると共に、このパルス幅も「極限まで」狭くせねばならない。そのためには更に克服すべき幾つかの問題があることが分かった。先ず、超伝導薄膜ポロメータの感度と再現性を高めるために、蒸着装置の到達真空度を上げ、蒸着時に導入する酸素ガスを高純度にし、蒸着時の基盤温度や蒸着速度を正確に制御するなど、顆粒状アルミ薄膜作製技術の改良を行なった結果、大幅な改善がなされた。さらに、この超伝導薄膜ボロメータが、本来持っている有限の熱容量や熱伝導度、電気容量、電気抵抗、回路に流す定電流による発熱などによって生ずる「真のフォノン到達に対する応答の遅れ」が数十ナノ秒となり、ヒーターに加えるパルス電流幅よりも大きくなることに対し、このボロメータによって得られたエコーシグナルについて数値計算によるデコンボリューションを行い、数ナノ秒の幅のヒートパルスフォノンに対する「真のエコーシグナル」を導出するための基礎研究・実験を行い、ほぼ満足出来る結果が得られるようになった。本研究において、最も重要なポイントである、フォノンパルスの発生と検出を、いかに正確にかつ、高感度にするかという事であったが、酸素ガスの正確なコントロールと、膜厚のコントロールの改良によって、所期の目的を達成する事が出来た。

さらに、検出素子の時間的遅れを、計算によって、修正する方法について、改良を重ね、1nsecくらいのフォノンパルスの巾まで分解能を上げる方法を見出す事が出来た。その結果、酸素欠陥の多いシリコンウェーハにおいて、500μmという大変短いフォノン飛行距離にもかかわらず、大きな濃度変化を見出す事が出来るようになった。本研究では、酸素濃度と熱処理との関係を調べる方法をとったが、少なくとも今回までに、熱処理によって、フォノン散乱がはっきりと変化する事を見出した。この成果を用いて、もっと、酸素濃度の低いサンプルによっても、酸素誘起積層欠陥を、この手法によって調べる事が可能であるとの結論を得る事が出来た。今後は他の方法によって、酸素誘起欠陥のわかっている試料を用いる事によって、もっと定量的な測定方法を確立したい。先ずこの研究においては、時間的・空間的に高い分解能を持ち1.2^2K付近で高感度で応答の早いヒートパルス(フォノンパルス)の発生及び検出の技術を完成させる必要があった。これにはアルミニューム薄膜超伝導ボロメータが最も好ましいと考えられ、ボロメータとしては有限の超伝導転移温度幅と高い再現性を必要とする。この研究に於いて完成させた技術は次の通りである。時間・空間分解能を高めるため半導体の微細加工用のフォトリソグラフィーの技術でヒーター(発生素子)ボロメータ(検出素子)とも50×50μm^2程度と可能な限り小さくし、同軸ケーブルの特性インピーダンスに合わせて作動時に50Ωとなるようにし、有限の転移温度を持たせるため5×10^<-6>Torr程度の高純度酸素ガス雰囲気中で作製した。極めて短いパルス電流(数ns)によるヒータ・ボロメータ間の電磁誘導(ブレークスルー)を防止すべく電極の配置やマイクロ同軸ケーブルとの接続を工夫し、得られた信号における有限の熱伝導速度や転移速度、熱容量等による時間的な遅れに対しては数値計算によるデコンボリューションを行なうことにより真のエコーシグナルを求める技術を開発した。次に、これまでにシリコン結晶中の酸素の存在が様々な問題の原因とされている、CZ(Czochralski)法いよる酸素濃度の異なる(酸素濃度5×10^<-17>/cc及び5×10^<-18>/cc)と、酸素濃度の極めて少ないFZ(Floating zone)法による、両面研磨、厚さ500μm、のシリコンウェハを用いて、その両端面にヒーターとボロメータを上記の方法で透過法によりフォノンパルスの散乱の測定を行なった。その結果、酸素分子の存在はL及びTモードの強度比及び拡散パルスの強度に極めて敏感であることが判明した。その定量的な測定と理論的な考察については今後の課題となっている。
E-PTFEを用いた透析用ブラッドアクセスにおける吻合部偽内膜過剰

1.犬大腿動静脈間のループグラフト作成生後6-12カ月のビ-グル成犬を用いて以下の実験を行った。(2)移植したグラフトは24時間以内に前例閉塞した(n=5)。これは、ループの部分のグラフトが急角度すぎるため、折れ曲がって閉塞するのが原因であった。(3)これを解消するために、ループ部分にリングのついたグラフトを用いた。移植したグラフトは7日以内に前例閉塞した(n=5)。これは、犬のHtがヒトに比べて約1.5倍高く血液が粘稠なため、グラフトの直径が細すぎたためであると考えられた。(4)これを解消するために、6mmのリング付きグラフトを移植した。移植したグラフトは30日以上開存したが、steal syndromeのため、下肢の血流障害が生じ、潰瘍などを形成し、感染を合併して全例死亡した(n=4)。2.自己血管間置の実験について(1)大腿静脈とグラフトのあいだに自己血管を間置する実験のためには、少なくとも6カ月以上のグラフト開存が必要である。今回の実験では、最長2カ月の開存が得られたが、組織学的にみると、偽粘膜の形成による静脈-グラフト間の挟窄は軽微で、コントロールとしての役割を果たしていない。
二次元レーザスキャンによる形状計測の研究

本研究は金型加工後の精度検査を高速、高精度に行うことを目的とし、レーザスキャンによる形状測定装置の研究を行った。次の様な装置構成で研究を行った。半導体レーザ投光器からのレーザビーム(波長780nm、スポット径0.2mm)を走査ミラー(振れ角±3.2°)により測定面上(測定距離180mm)を直線上に走査し、測定点からの散乱光を集光レンズ(レンズ径50mm、f=29.5mm、光軸角度30°)により2次元PSD(12×12mm)上にスポット像を結ばせ、PSD上のスポット座標(x,y)をAD変換器(12BIT)で測定し、測定点の水平方向(Y)、垂直方向(Z)の座標を算出した。測定点座標算出は理論的にZ∝1/x、Y∝yで可能だが、装置の加工、組立精度を考慮し、既知形状より校正データを測定し、これを基に3次スプライン関数による補間式を導き算出し、測定精度を向上させた。次に研究の結果得られた測定装置の特性を示す。垂直方向測定精度±60mum(表面傾斜角±50°以内)、標準偏差33mum、測定速度1msec/点、走査時間400msec、走査方向分解能50mum、走査方向測定領域±10mm、垂直方向測定深度±10mmの結果を得た。更なる精度向上には外乱光の影響を極力低減させることが必要で、パルスレーザを用い、PSDのAC駆動を行うことで解決可能であると考える。本研究の詳細については2nd Japan-France Congress on Mechatronics International(November1994)で報告する予定である。
生物考古学資料にもとづく古代アンデス社会の複雑化過程の解明

(1)現地調査の進展:2018年7月から9月にかけて研究代表者および分担者による現地調査を行い、ペルー北高地に所在するパコパンパ遺跡およびクントゥルワシ遺跡において調査を進め、人骨・動物骨資料を収集した。これら生物考古学的資料の形態学的、動物考古学的分析を現地において進めるとともに、地球科学的分析をおこなうためのサンプルを採取した(鵜澤・関・瀧上)。遺跡における現地調査終了後、ペルー国立自然史博物館において哺乳動物骨格資料の形態学的調査を行った。(2)国内研究機関における分析の進展:現地で採取した地球科学的分析用資料について、ペルー文化庁の輸出許可を得て日本に持ち帰り、国内研究期間において分析を実施した。これは現在も継続中である。年代測定のデータが充実し、生物考古学資料の所属年代を一部修正した。なお分析を委託していた人骨の古DNAについて、保存状態が良好で解析可能との報告を得ている。今後、権力の発生や暴力の行使など、文明発展期において複雑化する人間関係を、系統関係と対照させながら理解を深めることを目指す。(3)データの統合とモデル化:現地調査で得られた知見、その後の分析によって得られたデータを総合的に検討する研究会議をひらき、知見の整理を行うとともにモデル化を進めた。(4)成果発表:今年度研究成果を学術雑誌、国際学会等において発表した。今年度発表した論文は13報、口頭発表は15件(うち国際学会8件)であった。(1)調査の側面:本研究課題に着手以来、ペルーにおける現地調査ならびに博物館調査が遅滞なく順調に進展している。一次資料の収集、分析データが計画通り蓄積されている。とくにパコパンパ遺跡から出土した古人骨の食性復元に関する情報はほぼ収集を終えた。今後は、周辺遺跡との比較に重点を置いた研究に重点を移していく。また、社会の複雑化過程に暴力がどのように関与したかについても、新たな情報を人骨の古病理学的な分析からデータ収集が進んでおり、仮説モデルとの対照、およびモデルの精緻化が進展している。そうじて、おおむね順調に研究が進展していると自己評価する。(2)研究公表の側面:研究実績の概要に記したとおり、論文発表、学会発表、国際集会における成果公表が順調に進んでいる。現在投稿中の論文が1報あるほか、現在解析を進めているデータについても論文発表が可能な質と量をそなえていると評価しており、次年度以降も研究成果の順調な蓄積が見込まれる。本研究課題は順調に進展していることから、研究目的とする「生物考古学の視点から古代アンデス社会における人々の生老病死と世界観を復元し文明発展期における社会構造の解明」を計画通り推進する。最終年度にあたる2019年には、埋葬人骨の古DNA分析を進めること、周辺遺跡との比較を行うことに重点を置く。予備的な分析からは、DNAが採取されており、考古学的に推定される社会的地位を、個体の系統関係と対照させながら検討を進めたい。また、本研究課題の中心的な調査対象であるパコパンパ遺跡から約50kmはなれた地点に所在するクントゥルワシ遺跡との比較を進める。これらふたつの遺跡はほぼ同時代に建造された神殿遺跡であり、物質文化の点でも共通性が高い。社会の複雑化過程を比較する上で、それぞれの神殿社会の構成員の生老病死を探求し、比較、対照することよって古代アンデス社会の理解を深めたい。(1)現地調査: 7月から9月にかけて研究代表者および分担者全員による現地調査を行い、ペルー北高地に所在するパコパンパ遺跡において、人骨・動物骨資料を収集した。これら生物考古学資料の形態学的研究を現地においてすすめるともに、化学分析をおこなうためのサンプルを採取した(関・鵜澤・長岡・瀧上)。(2)国内研究機関での分析作業:持ち帰った生物考古学サンプルを対象とした化学分析を、東京大学、京都大学、山形大学の各研究施設を利用して実施した(瀧上)。また、人骨・動物骨の観察所見、計測値等の解析をそれぞれの所属研究機関(東亜大学・聖マリアンナ医科大学)で進めた(鵜澤・長岡)。(3)データの統合とモデル化:上記の調査・分析から得られた情報を共同研究者間で共有し、文明発展期における社会構造の解明にむけたモデル化を進めた。(4)成果発表:今年度の成果発表を積極的に進めた。論文11報のほか、本研究の前提となった研究課題の成果出版として研究分担者(関)が監修した書籍にも、今年度調査の知見の一部を反映させた。また、口頭発表は、古代アメリカ学会をはじめとする国内学会における報告5件のほか、世界考古学会議(WAC)、アメリカ考古学界年次大会(SAA)等、国際学会において7件の報告をおこなった。また、平成28年度中に国際誌に論文2報を投稿しており、平成29年4月現在においてそのうち1報が受理されている。(1)調査の側面ペルーにおける現地調査が順調に進み、一次資料の収集と分析が計画通りに実施できた。収集したデータは構築しつつある検証モデルとよく整合しており、順調に研究が進展していると自己評価する。(2)成果公表の側面研究実績の概要に示した通り、論文、学会発表、シンポジウム等での成果公表が順調に進んでいる。現在解析を進めているデータも、短期間のうちに論文として発表することが可能な質と量をそなえていると評価しており、次年度以降の研究の進展が期待できる。

(1)現地調査の進展:2017年7月から9月にかけて研究代表者および分担者全員による現地調査を行い、ペルー北高地に所在するパコパンパ遺跡において発掘調査を進め、人骨・動物骨資料を収集した。これら生物考古学的資料の形態学的、動物考古学的分析を現地において進めるとともに、科学分析をおこなうためのサンプルを採取した。今年度は年代測定および食性解析のための同位体分析資料の採取にくわえ、埋葬集団のDNA分析を実施するたのサンプリングも行っている(鵜澤・関・長岡・瀧上)。遺跡における現地調査終了後、ペルー国立自然史博物館において哺乳動物骨格資料の形態学的調査を行った。(2)国内研究機関における分析の進展:現地で採取した科学分析用資料について、ペルー文化庁の輸出許可を得て日本に持ち帰り、現在、国内研究期間において分析を実施した。年代測定のデータが充実するとともに、予備的な分析ではあるが、人骨からDNAが採取できる見通しが得られている。このことから、権力の発生や暴力の行使など、文明発展期において複雑化する人間関係を、系統関係と対照させながら理解できる可能性が開かれた。(3)データの統合とモデル化:現地調査で得られた知見、その後の分析によって得られたデータを総合的に検討する研究会議をひらき、知見の整理を行うとともにモデル化を進めた。(4)成果発表:今年度までの研究成果を学術雑誌、学会発表等で発表した。論文6報、口頭発表11件(そのうち国際集会における発表3件)である。(1)調査の側面:ペルーにおける現地調査ならびに博物館調査が順調に進展している。一次資料の収集と分析が計画通り実施できた。収集したデータは仮設モデルとよく整合している。そうじておおむね順調に研究が進展していると自己評価する。(2)研究公表の側面:研究実績の概要に記したとおり、論文発表、学会発表、国際集会における成果公表が順調に進んでいる。現在投稿中の論文が3報あるほか、現在解析を進めているデータについても、論文発表が可能な質と量をそなえていると評価しており、次年度以降も研究成果の順調な蓄積が見込まれる。(1)現地調査の進展: 2018年7月から9月にかけて研究代表者および分担者による現地調査を行い、ペルー北高地に所在するパコパンパ遺跡およびクントゥルワシ遺跡において調査を進め、人骨・動物骨資料を収集した。これら生物考古学的資料の形態学的、動物考古学的分析を現地において進めるとともに、地球科学的分析をおこなうためのサンプルを採取した(鵜澤・関・瀧上)。(2)国内研究機関における分析の進展:現地で採取した地球科学的分析用資料について、ペルー文化庁の輸出許可を得て日本に持ち帰り、国内研究期間において分析を実施した。これは現在も継続中である。年代測定のデータが充実し、生物考古学資料の所属年代を一部修正した。なお分析を委託していた人骨の古DNAについて、保存状態が良好で解析可能との報告を得ている。今後、権力の発生や暴力の行使など、文明発展期において複雑化する人間関係を、系統関係と対照させながら理解を深めることを目指す。(3)データの統合とモデル化:
人事プロフェッショナルの多技能化に関する実証的研究：人的資源の全体最適化に向けて

本研究課題の目的の1つは人事コンピテンシーと個人や組織の成果との関係について定量的に分析することである。本報告書で用いられているデータは140人の人事プロフェッショナルから得た質問票への回答から収集された。量的調査の結果は主に以下の2つの発見事実を明らかにした。まず,日本における人事コンピテンシーは9つの要素から構成された。次に,とりわけビジネスへの貢献というコンピテンシーは個人的パフォーマンスと組織的パフォーマンスの双方にポジティブな影響を与えた。本研究の目的は、ナレッジワーカーの活性化を企画・支援する人事プロフェッショナルの実態について、多技能化というコンセプトを用いて明らかにすることである。また、人事プロフェッショナルが保有するスキルそのものに焦点を絞るだけではなく、多技能化の個人や職場へのポジティブな影響や、職場において多技能化を実現するための方法などを確認することがその具体的目的となる。交付申請書において示したように、平成24年度の研究実施計画はインタビューを中心とした質的予備調査を行い、平成25年度に実施を予定している質的本調査の足がかりをつくることであった。平成24年度研究実績の概要であるが、質的予備調査の具体的内容は2つに要約できる。1つは、部長クラスの人事プロフェッショナルに対して長時間にわたるインタビュー調査を行ったことである。その聞き取りにおいて収集された質的データの中で、特に重要性が高かった内容として、例えば、実際に人事部長が人的資源の全体最適化を実現する上で、「どのようなデータに着目し課題を抽出しているか」「どのような判断に基づき仮説を立てているか」に関連する具体的な語りがある。このようなデータは、最終的に人的資源の全体最適化も射程に入れようとしている本研究に対して、一定の意義を有するものと考えられる。重要性が高かったもう1つの取り組みは、様々な業界の人事プロフェッショナル21名を対象に、自由記述式のアンケート調査を行ったことである。具体的には、公益財団法人が開催した研究会に参加していたメンバーから、人事プロフェッショナルの多技能化とその効果、促進要因などに関するデータを収集した。これらのデータは質的本調査で用いる分析枠組や質問項目を検討するうえで極めて重要なものである。本研究の目的は,組織における人的資源管理の全体最適化を実現する人事プロフェッショナルの実像について,質的・量的データを収集し,その解明を試みることである。人事プロフェッショナルがどのようなスキルを活用して,経営戦略と人的資源管理の垂直的な結び付きや,人材育成や人事考課など人事機能間の水平的な結び付きを目指しているかを明らかにする。平成25年度の研究実施計画は質的本調査を行い,平成26年度から開始する量的予備調査に向けて,人事プロフェッショナルの測定指標となりうる要素を抽出することであった。平成25年度研究実績の概要,特に,質的本調査の具体的内容は以下のように整理できる。第1に,人事プロフェッショナルに対してインタビューを行った。その調査結果における重要な点の1つとして,経営戦略の達成に貢献する人事活動に関連する質的データが収集されたことがあげられる。その意義として,例えば,人事プロフェッショナルが人的資源管理のスキルに加えて,経営戦略に関連するスキルもある程度保有していることが丹念な聞き取りによって確認できた点をあげることができる。第2に重要な内容は,前記の戦略的な人事業務,例えば,経営戦略に資する人的資源管理施策に関する改善提案を実際に観察できたことであろう。経営戦略と人的資源管理の連動性を説明・予測・統制しようとしている人事プロフェッショナルの行動に関連する観察データは,人事プロフェッショナルのスキルを描写する上で意義深いものである。第3に,13社の人事プロフェッショナルを対象にグループ・インタビューを行ったことも重要性を有する。その意義は,人事プロフェッショナルの多技能化に関する質的データを収集し,企業間の違いと全体の傾向それぞれの把握を可能にした点にあろう。本研究の目的は、企業の経営戦略達成に必要な人的資源の全体最適化を人的資源管理の担い手である人事プロフェッショナルの多技能化という切り口から紐解くことである。その具体的な研究課題の1つとして、例えば、人事プロフェッショナルのスキルとその形成をサポートする人的資源管理の関係を明らかにすることがあげられる。このような研究目的を達成するための平成23年度の研究実施計画は、人事プロフェッショナルに関連する文献を収集してレビューを行い、平成24年度に実施を予定している質的予備調査で用いる分析枠組を設計することであった。上記研究目的に関連する平成23年度研究実績の概要であるが、その具体的内容は2つに大別できる。1つは、人事プロフェッショナルに関連する先行研究を収集してレビューを行ったことである。そのレビューの中で特に重要性が高かった文献の1つは、Ulrich, D. & Brockbank, W. (2005) The HR Value Proposition, Harvard Business School Press.である。Ulrich & Brockbank(2005)では、人事プロフェッショナルの役割とその育成について体系的に整理されており、本研究に理論的基盤を提供するという点において一定の意義を有する書籍と考えられる。もう1つは、我が国における人事プロフェッショナルの先進事例に関する情報を収集したことである。具体的には、社団法人日本能率協会が開催している「The 31st International HRD Conference & Expo HRD JAPAN 2011」に参加して、人事プロフェッショナルのスキルや育成に関するデータを収集した。これらのデータは質的予備調査で用いる分析枠組の妥当性を高める上で極めて重要なものである。

本研究の目的は,人事プロフェッショナルが保有するスキルを中心に,そのスキルの形成要因や様々な成果への影響について,実証的に明らかにすることである。平成26年度の研究実施計画は量的予備調査において定量データを収集して,平成27年度に予定している量的本調査を実施するために,人事プロフェッショナルを捉える分析モデルや質問項目,仮説などを検討することであった。平成26年度研究実績の概要であるが,量的予備調査の具体的内容は次のように要約できる。第1に,分析モデルや質問項目を理論と実践という複眼的視点から再設計するために,高業績を上げている人事プロフェッショナルへのインタビューを研究者と実務家から構成されるチームによって実施してデータを収集した。そこから「バランス力」という実践的に重要な多技能化の新たな側面を発見し,従来の理論的枠組みに加えることができたことの意義は大きい。第2に,様々な属性の人事プロフェッショナルを対象に量的予備調査のプレ・テストとその結果に関するグループ・インタビューを行った。アンケート調査の実施方法や質問項目のワーディングなどに関するデータを収集し,調査の手順や質問で用いる表現に活用できたことの重要性は高い。第3に,様々な業界の人事プロフェッショナルを対象に量的予備調査としてアンケート調査を実施した。目標としていた100サンプル以上のデータが収集できたことは,本研究の目的を定量的に解明する上で極めて重要である。第4に,アンケート調査で収集された定量データの予備的な分析を行い,その結果を研究者と実務家から構成される研究会で報告した。現在は,定量データの予備分析に関する論文を執筆中である。本研究の目的は,人事プロフェッショナルの多技能化(スキルやコンピテンシーの多様化)の特徴や形成要因,成果への影響などについて,質的調査法や量的調査法を用いて解明することである。交付申請書に記載した平成27年度の研究実施計画は量的本調査の実施であったが,平成26年度に実施した量的予備調査で本研究課題を明らかにするために必要な量的データを収集することができたため,量的本調査として量的データの統計解析を継続しつつ,その分析結果の解釈を深めるために人事プロフェッショナルへの追加的なインタビュー調査を行った。平成27年度の研究実績の概要は,以下の2点に要約できよう。1つの実績は,人事プロフェッショナルに関する量的データの分析によって,人事プロフェッショナルのスキルやコンピテンシー,個人成果や組織成果,職能経験などの関係が特定されたことである。人事プロフェッショナルをマネジメントする際に重要となるポイントが統計的に示されたことは一定の意義があるといえよう。しかしながら,量的本調査で明らかになった変数間の関係性が現場のコンテキストの中で具体的に位置づけられていないという課題が残された。
日本人における前立腺癌の准網羅的遺伝子変異解析

欧米人では前立腺癌の全ゲノム/トランスクリプトーム等を統合的に解析した成果が報告されている.欧米人(白人)と日本人との間で遺伝子異常に「地域差/民族差」があることが解っているが,日本人では大規模な解析の報告が欠如している.本研究では日本人の前立腺癌におけるがん関連遺伝子の変異を準網羅的に解析した.その結果,数種類の前立腺癌に関与すると示唆される遺伝子を見出した.前立腺癌の日本人における大規模な遺伝子異常解析の報告はなく,更に前立腺癌の発症機構には,欧米人(白人)と日本人の間で「地域差/民族差」があることがわかっている.本研究では日本人の前立腺癌について次世代シークエンサーを用いて準網羅的にがん関連遺伝子変異を解析し,更に病理形態学的,分子腫瘍学的解析を加えて,本邦前立腺癌に特徴的な発生機序の解明と,これに立脚した診断・治療の標的となる分子や情報伝達経路(pathway)の探索を行うことを目指した.本年度,ライフテクノロジー社製409種類のがん関連遺伝子変異解析パネル(comprehensive cancer panel :CCP)を用いて,外科切除凍結前立腺癌の遺伝子変異解析を行う予定であったが,CCPを用いた異なる遺伝子変異解析結果においてTP53など数種類の重要ながん関連遺伝子の変異検出が出来なかった.そこで,すでに報告されている前立腺癌に関連する遺伝子解析研究およびデータベース検索などに基づき,前立腺癌に関与すると考えられる71種類の遺伝子のエクソン領域について解析できるオリゴのセット(KCC Pa71)をライフテクノロジー社のIon Ampliseq Designerシステムを利用してデザインし,作成した.また,作成したPCa KCC41を用いて71種類の前立腺癌関連遺伝子のIon PGMによる配列解析が行えるかどうかを前立腺癌凍結検体を用いて解析兼確認を行った.その結果,平均Total reads 3902663bp,平均coverage 1850,平均Map reads 97.64%,であり,充分配列解析を行えるクオリティであった.次年度は作成したPCa KCC41を用いて,更に前立腺癌凍結検体におけるがん関連遺伝子変異を解析していく予定である.欧米人では前立腺癌の全ゲノム/トランスクリプトーム等を統合的に解析した成果が続々と報告されている.一方,日本人では大規模な遺伝子異常解析の報告が欠如し,更に前立腺癌の発症機構には,欧米人(白人)と日本人の間で「地域差/民族差」があることがわかっている.本研究では日本人の前立腺癌について次世代シークエンサーを用いて準網羅的にがん関連遺伝子変異を解析し,更に病理形態学的,分子腫瘍学的解析を加えて,本邦前立腺癌に特徴的な発生機序の解明と,これに立脚した診断・治療の標的となる分子や情報伝達経路(pathway)の探索を行うことを目指した.本年度は,前立腺癌に関与すると示唆される71種類の遺伝子のエクソン領域が解析可能なパネルを用いて,Ion PGMによる71種類の前立腺癌関連遺伝子の配列解析を20症例の前立腺癌凍結検体について行った.本パネル解析で,71種類の遺伝子上に多くの遺伝子変異が検出された.得られた変異の中で,重要な変異か否かを判断するために変異の絞り込み条件の検討を行った.最終的にデータ解析はnon-synonymasな変異を抽出し,さらにCOSMIC,dbSNPや1000人ゲノムプロジェクト等の大規模なゲノム解析の結果を利用し,SNPを除いた.そして,論文検索などを行ってより前立腺癌において関連が高そうな変異を絞り込んだ.その結果,日本人前立腺癌に関係が深い変異を有する遺伝子を数種類見出すことができた.現在,見出された変異のバリデーションを行っている.本課題は最終年度ではあるが、次年度も引き続き,見出された変異に対し,病理形態学的,分子腫瘍学的解析を加えて,日本人前立腺癌に特徴的な発生機序の解明と,これに立脚した診断・治療の標的となる分子や情報伝達経路(pathway)の探索を行う予定である.欧米人では前立腺癌の全ゲノム/トランスクリプトーム等を統合的に解析した成果が報告されている.欧米人(白人)と日本人との間で遺伝子異常に「地域差/民族差」があることが解っているが,日本人では大規模な解析の報告が欠如している.本研究では日本人の前立腺癌におけるがん関連遺伝子の変異を準網羅的に解析した.その結果,数種類の前立腺癌に関与すると示唆される遺伝子を見出した.1,当初、前立腺癌の配列解析に使用する予定であったライフテクノロジー社製のがん関連遺伝子409種類を解析するパネルではTP53のような主要ながん関連遺伝子を解析することが出来なかった.そのため、配列解析に用いるパネルを変更することとになったが,おおむね順調に進んでいる.2,配列解析に用いるパネルの変更により、新たに前立腺癌と関係が示唆される遺伝子のオリゴのデザインおよびそのパネルの確認実験を行うことになった.分子生物学作成したPCa Kcc71を用いて,約20症例の日本人の前立腺癌患者における凍結検体を準網羅的にがん関連遺伝子変異を次世代シークエンサーをIon PGM用いて解析し,更に病理形態学的,分子腫瘍学的解析を加えて,本邦前立腺癌に特徴的な発生機序の解明と,これに立脚した診断・治療の標的となる分子や情報伝達経路(pathway)の探索を行うことを目指す.当初,予定していたがん関連遺伝子パネルを購入せず,新たにパネルを作り直したため,費用が予定より掛かってしまい,解析用試薬を購入することができなかった.予算の不足が見込まれたため次年度と合わせて購入することにした.解析用試薬を購入する予定である.
新規オートファジーのメカニズム解明と疾患治療薬開発への応用

本研究では、新規オートファジーの分子メカニズムの解明のため、野生型と新規オートファジー欠損マウスを用い、網羅的な解析から候補分子の探索を行った。その結果、ホスホリパーゼおよびユビキチンリガーゼが候補分子として見つかった。新規オートファジーに対する影響を解析した結果、両タンパク質が新規オートファジーの進行に重要な役割を果たしていることが示された。また、この解析過程で、従来型オートファジーが、細胞の遊走および中心体数の制御に関与していることを見出した。本研究結果は、新規オートファジーのメカニズムの一端を明らかにしただけでなく、従来型オートファジーの新たな機能を明らかにした。我々はこれまでに胎仔期の赤血球分化時のミトコンドリアの除去にUlk1を介した新規オートファジーが重要であることを明らかにしてきた。本研究では、新規オートファジーの実行機構探索のため、野生型と新規オートファジー欠損(Ulk1KO)マウスの胎仔網状赤血球から膜画分を単離し、発現パターンの異なるタンパク質をプロテオーム解析により解析した。2次元電気泳動の結果、いくつかパターンの異なるスポットがみられたが、そのうちの1つがPLA2活性を持つタンパク質であることが明らかになった。このタンパク質はPLA2活性の異なる2つの形を持つことも知られており、今回の2次元電気泳動の結果からPLA2活性の高いものが野生型において強く発現していることが明らかとなった。今後はこの分子及びPLA2活性と新規オートファジーの関わりを解析予定である。またUlk1KO赤血球においてK48ユビキチン化タンパク質の蓄積が明らかとなった。そこでE3ユビキチンリガーゼに着目し、野生型とUlk1KOの赤血球分化時に発現変動するE3リガーゼをMicroarrayの結果から選出した。その結果多くのE3ユビキチンリガーゼが赤血球分化と共に発現変動しており、野生型とUlk1KO間で変動パターンの異なるものも多く確認された。これらの遺伝子について、遺伝子導入と新規オートファジーの解析系が確立されているMEFを用いて解析を行った。遺伝子過剰発現、及びsiRNAによるノックダウンの結果、数種類のE3ユビキチンリガーゼが新規オートファジーに関与している可能性が示唆された。現在CrisprシステムによりこれらのKOマウスを作製中である。赤血球を用いて新規オートファジーの実行分子を探索中である。赤血球を用いた解析から新規オートファジーに関与しうる新たな候補分子が数種類明らかとなった。当初は、MEFの解析より明らかとなっていた、Ulk1以外の新規オートファジー関連タンパク質のKOマウスを解析して、赤血球における新規オートファジーのどの段階で変調が見られるかを解析する予定だったが、現在までに解析したKOマウスにおいて赤血球における変化は見られていない。しかしながら、ユビキチン化という観点から解析を行い、新たな候補分子の単離に成功した。現在CrisprシステムによるKOマウスも作成中であり、KOマウスが出来次第詳細な解析を行う予定である。また、野生型とUlk1KOの網状赤血球を比較した2次元電気泳動による解析からも新規候補分子を明らかにしているが、未解析のスポットがまだ残されているため、それらもプロテオーム解析により明らかにしていく。我々はこれまでに、胎仔期の赤血球分化時のミトコンドリアの除去にUlk1を介した新規オートファジーが重要であることを明らかにしてきた。しかしながら、その詳細な分子メカニズムは未解明であるため、本研究では野生型と新規オートファジー欠損(Ulk1KO)マウスの赤血球を用い、網羅的な解析から候補分子の探索を行った。今年度は、前年度までに見出していたUlk1の下流で働きうる候補分子のうち、ホスホリパーゼ及びユビキチンリガーゼに着目し、解析を行った。MEFを用いた新規オートファジーに対する影響を解析した結果、両タンパク質共に、遺伝子ノックダウンにより新規オートファジーの抑制が、過剰発現によりリソソーム内への蓄積が確認された。これらの結果から、両タンパク質は新規オートファジーの進行過程において重要な役割を果たしていることが考えられた。また新規オートファジーの解析過程で、比較対象として観察していた従来型オートファジー欠損細胞において、細胞の遊走能が高くなること、および中心体数が増加していることを見出した。詳細な解析を行ったところ、遊走能に関しては、細胞運動に関与するRhoの活性化因子であるGEF-H1がオートファジーにより分解されており、オートファジー欠損細胞ではその分解が抑制されることで細胞の遊走能が高くなることを明らかにした。また、中心体数制御に関しては、基質認識分子p62を介したオートファジーが、中心体タンパク質Cep63を分解することで中心体数の制御を行っており、オートファジー欠損細胞では余剰なCep63が蓄積し、それが中心体形成に関与することを明らかにした。本研究結果は、新規オートファジーのメカニズムの一端が明らかにしただけでなく、従来型オートファジーの新たな機能を明らかにした。