hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マヤ系先住民女性の家事労働から捉える多文化主義社会における底辺労働力動員の再編

平成26年度冬に健康状態が悪化し、計画していた海外調査が出来なくなったことが遅れている最大の原因である。当初計画していた、グァテマラ現地調査においても、平成25年度での海外現地調査にて進めていた聞き取り調査の協力者が、経済的な理由や、グァテマラ自体の周辺部社会の治安悪化などから、申請者の予定していた程度の協力が得られなかったことも、ある程度は研究進行の遅延の原因となっている。ただ、平成27年度には、上にも記した通り、平成26年度に予定していた現地調査もほぼ予定通り実現した。そこで約一カ年の遅延期間でもって、現在、本研究を進行中である。最終年度としての2016年度に関しては、成果発表に関わり、論で取りあげた方々やアドヴァイスをして頂いた方々に、公表しようとする文章を伝え、承諾して貰えるよう説明した。また、グァテマラでは経済状況の悪化により、当科研を開始した時期から2016年度に至り、状況はかなり悪化した。それによって、当初予定していた議論のスキームは、その有効性から問い直す必要があると考えるに至った。たとえば、首都近郊の家政婦市場においても、既に供給過剰の動向が認識されるようになっていた。加えて、申請者が調査対象地の中心に据えていた、首都近郊の観光とし、アンティグア・グァテマラ市においては、極めてジェントリフィケーションが進行し、本研究が当初注目した、何らかの強いコネのないまま同市の市場経済に飛び込んだ女性は、別欄に記した申請者の業績に記したように、脆弱な回路を通じてでさえ、職を見つけることが難しい(ほぼ不可能な)状況にあることがわかった。それに対して、規模的には圧倒的に大きいメキシコ・シティにおいて、同様のテーマ設定による研究を構想している。メキシコ国立自治大学(UNAM)の研究者などから情報を収集し、新自由主義がグローバルな規模で一層のこと熾烈化し、社会の隅々まで浸透するなか、本研究で取りあげようとした女性底辺労働者層が、どのようにこの巨大都市メキシコ・シティでの市場経済に再編されているのかに関して、新たに研究を展開しようと考えている。この試みは、社会理論・動態研究所の青木英男所長を代表とする科研基盤Aに分担者として参加させて頂き(2017年度)、今後敷衍していこうと計画している。21世紀のグァテマラ現代社会においては、多文化主義と新自由主義のもとで、貧困層の労働力再編が進んでいる。本研究では、貧困層の先住民女性の視点を採用しつつ、彼女たちが、家政婦、あるいはホテルやレストランでのサービス業といった労働市場に統合される過程を分析した。複数の女性への聞き取りの結果、彼女たちは、自給的な家庭での生活と市場での賃労働を上手く組み合わせることによって、社会的・経済的な危機を乗り越えていることがわかった。上に記した2014年度に行った研究活動の結果が、次のように帰結したためである。(1)結果としては、南部チアパス州のマヤ系先住民農家に関しては、ある程度の経済力のある先住民は移住を将来的に考えているが、山奥に暮らす最貧困層の農家に関しては調査は不可能であった。サパティスタ民族解放軍という先住民主体の武装勢力がこの一帯で自治区を構成しており、軽率にこうしたエリアに入っていくことは危険だと判断したためである。
日本古代における地域開発の総合的・通時代的研究ー山城北部地域を中心に－

本研究は、古墳時代平安時代、山城(背)北部地域(現在の京都市域)を主たる対象として、諸氏族を主体とする地域開発の史的展開を考察し、評価するものである。古代地域開発史研究は、都城制論、村落論を中心に重厚な研究史をもつ。本研究では、長岡京・平安京遷都の前後を通じて、山城北部の地域開発を多角的に考察し、両者の総合を目指す。本年度は、まず山城国愛宕郡域の古代氏族について、口頭報告「「上京」と出雲寺・御霊神社ー平安京近郊の地域形成ー」(日本史研究会2018年4月例会)、口頭報告「愛宕郡の氏族と古代寺院」(古代寺院史研究会第47回例会)を行った。前者は、賀茂川西岸を本拠地とした出雲氏・賀茂氏に焦点をあてたものである。出雲寺・御霊神社を中心に、古代出雲郷域の変容を、北方の賀茂六郷のそれとあわせて、江戸時代から奈良時代へ遡源して考察した。後者は、賀茂川東域に分布する古代寺院跡の造営氏族、特に北白川廃寺跡の造営氏族について考察したものである。北白川廃寺=「粟田寺」説の根拠史料を、角田文衛など先行研究が捨象したものも含め詳細に検討した。また、讃岐国多度郡の地域開発について、口頭報告「古代・中世讃岐平野の寺院と開発」を行った。郡領氏族佐伯氏による善通寺周辺地域の地域開発を「善通寺近傍絵図」の評価に焦点をあて中世から古代へと遡源的に追究した。なお、奈良時代平安前期における災異と都城との関係について、「平城京における災異と救済」(『都城制研究』13)を執筆し、薬師悔過・御霊会などの宗教的事象も含め、古代都市社会の変容について理解を深めた。また、平安京右京三条三坊五町跡で出土した墨書土器の意義について、「墨書土器と文献史料」(『京都市埋蔵文化財研究所発掘調査報告』2017-15)を執筆した。当初計画では、概ね2018年度は賀茂氏居住地域(愛宕郡西北部)、2019年度は秦氏居住地域(葛野郡・紀伊郡域)、2020年度は小野氏・出雲氏居住地域(愛宕郡東北部・西南部)を対象とし、最終2021年度は補足調査とまとめに充当する当初計画であった。本年度は、賀茂氏・出雲氏について口頭報告「「上京」と出雲寺・御霊神社ー平安京近郊の地域形成ー」、小野氏、粟田氏について口頭報告「愛宕郡の氏族と古代寺院」「愛宕郡の氏族と古代寺院」を行った。特に出雲氏について、出雲寺・御霊神社の変遷を中心に、中近世史料も含め考察することができた。また、平安時代以後の平安京近郊地域の地域形成についても、賀茂氏居住地域と出雲氏居住地域を比較・検討し、理解を深めることができた。口頭報告の準備過程で、上賀茂神社・下鴨神社・御霊神社・出雲寺関係の寺社史料、対象地域の発掘調査報告書等について史資料の蒐集、分析作業を実施した。口頭報告の際には、最新の発掘調査成果について、埋蔵文化財研究者などと情報交換を行った。また、古代氏族全般の地域開発については、口頭報告「古代・中世讃岐平野の寺院と開発」において讃岐国多度郡善通寺周辺地域をフィールドとして考察し、郡領氏族佐伯氏の転成の過程を解明することができた。香川県の埋蔵文化財関係者とも情報交換を行い、最新の発掘調査成果について理解を深めた。なお本研究とリンクする都城制研究についても、「平城京における災異と救済」(『都城制研究』13)など、都城・周辺地域の地域社会論と連関する成果を残すことができた。以上、当初計画と若干内容は異なるものの、順調に研究を推進できた。平成31年度は、秦氏居住地域(葛野郡・紀伊郡域)を主たる対象に研究を行う。秦氏に関して、研究代表者は、既に「平安前期の広隆寺と周辺所領」(『古代文化』第64巻第3号、2012年)を執筆し、広隆寺の膝下所領(葛野郡太秦など)経営の実態を解明している。また、口頭報告「山背の行基寺院」(2010年、第13回古代寺院史研究会)を行い、紀伊郡法禅院を中心に山城の行基寺院と秦氏との関連について考察している。平成31年度は、後者「山背の行基寺院」に関して、学術論文を執筆する予定で準備を進めている。葛野郡嵯峨野地域に関しては、既に金田章裕「平安初期における嵯峨野の開発と条里プラン」(『条里と村落の歴史地理学研究』大明堂、1985年、初出1978年)が、「山城国葛野郡班田図」を解析し開発史を俯瞰している。紀伊郡に関しては、須磨千穎『荘園の在地構造と経営』(吉川弘文館、2005年)が条里復原など基礎作業を行なっている。平成31年度は、これらを踏まえ、葛野郡・紀伊郡域の秦氏の地域開発を考察する。葛野郡域に関しては、広隆寺に加え松尾大社などの寺社史料、『平安遺文』収録の平安期の売券類を活用し、秦氏の居住状況、田畑の分布等を考察する。

桂川右岸(西岸)については、上桂荘など東寺領荘園に関する研究を踏まえ、遡源的に地域開発を復原する。紀伊郡に関しては、伏見大社関係史料に加え、「平安京跡左京九条三坊十町(施薬院御倉跡)出土の木簡」(『古代文化』第67巻第2号、2015年)で活用した九条家文書なども精査する。その上で、発掘調査成果の通覧、地籍図、地図史料の蒐集・検討、現地踏査を行う。なお、賀茂氏・出雲氏に関する研究の一環として、伊勢神宮(三重県)周辺、日前神社・国懸神社(和歌山県)周辺の神郡故地、出雲大社(島根県)周辺域などで、史料調査、現地踏査を行う予定である。本研究は、古墳時代平安時代、山城(背)北部地域(現在の京都市域)を主たる対象として、諸氏族を主体とする地域開発の史的展開を考察し、評価するものである。古代地域開発史研究は、都城制論、村落論を中心に重厚な研究史をもつ。本研究では、長岡京・平安京遷都の前後を通じて、山城北部の地域開発を多角的に考察し、両者の総合を目指す。本年度は、まず山城国愛宕郡域の古代氏族について、口頭報告「「上京」と出雲寺・御霊神社ー平安京近郊の地域形成ー」(日本史研究会2018年4月例会)、口頭報告「愛宕郡の氏族と古代寺院」(古代寺院史研究会第47回例会)を行った。前者は、賀茂川西岸を本拠地とした出雲氏・賀茂氏に焦点をあてたものである。出雲寺・御霊神社を中心に、古代出雲郷域の変容を、北方の賀茂六郷のそれとあわせて、江戸時代から奈良時代へ遡源して考察した。後者は、賀茂川東域に分布する古代寺院跡の造営氏族、特に北白川廃寺跡の造営氏族について考察したものである。北白川廃寺=「粟田寺」説の根拠史料を、角田文衛など先行研究が捨象したものも含め詳細に検討した。また、讃岐国多度郡の地域開発について、口頭報告「古代・中世讃岐平野の寺院と開発」を行った。郡領氏族佐伯氏による善通寺周辺地域の地域開発を「善通寺近傍絵図」の評価に焦点をあて中世から古代へと遡源的に追究した。なお、奈良時代平安前期における災異と都城との関係について、「平城京における災異と救済」(『都城制研究』13)を執筆し、薬師悔過・御霊会などの宗教的事象も含め、古代都市社会の変容について理解を深めた。また、平安京右京三条三坊五町跡で出土した墨書土器の意義について、「墨書土器と文献史料」(『京都市埋蔵文化財研究所発掘調査報告』2017-15)を執筆した。当初計画では、概ね2018年度は賀茂氏居住地域(愛宕郡西北部)、2019年度は秦氏居住地域(葛野郡・紀伊郡域)、2020年度は小野氏・出雲氏居住地域(愛宕郡東北部・西南部)を対象とし、最終2021年度は補足調査とまとめに充当する当初計画であった。本年度は、賀茂氏・出雲氏について口頭報告「「上京」と出雲寺・御霊神社ー平安京近郊の地域形成ー」、小野氏、粟田氏について口頭報告「愛宕郡の氏族と古代寺院」「愛宕郡の氏族と古代寺院」を行った。特に出雲氏について、出雲寺・御霊神社の変遷を中心に、中近世史料も含め考察することができた。また、平安時代以後の平安京近郊地域の地域形成についても、賀茂氏居住地域と出雲氏居住地域を比較・検討し、理解を深めることができた。口頭報告の準備過程で、上賀茂神社・下鴨神社・御霊神社・出雲寺関係の寺社史料、対象地域の発掘調査報告書等について史資料の蒐集、分析作業を実施した。口頭報告の際には、最新の発掘調査成果について、埋蔵文化財研究者などと情報交換を行った。
強磁性体実現を指向した多核金属錯体の合成と構造並びに磁性

強磁性材料を開発する目的で,二つの研究段階を踏まえた.(1)スピン多重度の異なる二核あるいは三核金属錯体の合成・磁性・構造に関する研究.(2)ポリマー錯体の合成と構造に関する研究.以上(1), (2)の研究成果を組み合せて,強磁性材料を開発することが,本研究課題である.以下に(1), (2)の研究成果の概要を述べる.(1)スピン多重度の異なる多核錯体は,これまで合成例がわずかであり,その磁性・構造の詳細が研究された例は少ない.本研究では,イミダゾレート架橋ヘテロメタル多核錯体の有効な合成法を開発した.本合成法はきわめて一般的であり,スピン多重度の異なる数多くの多核錯体が合成できた.これらの磁性は,いずれも金属間にイミダゾレートを介した弱い反強磁性相互作用が存在する理論式と一致した.合成,磁性,その他物性結果は,一部日本化学会欧文誌に掲載された.また,鉄-銅,マンガンー銅系については,イギリス王立化学会誌に投稿準備中である.(2)ポリマー錯体の合成と構造イミダールタイプのポリマー錯体を合成し,その結晶構造を日本化学会欧文誌に投稿した.中心金属がマンガンの場合は,低次元高分子構造を有することが明らかになった.本年度は,スピン多重度の異なる磁気中心をもつ多核金属系の合成,磁性高分子金属錯体の合成,構造について成果が得られた.強磁性材料を開発する目的で,二つの研究段階を踏まえた.(1)スピン多重度の異なる二核あるいは三核金属錯体の合成・磁性・構造に関する研究.(2)ポリマー錯体の合成と構造に関する研究.以上(1), (2)の研究成果を組み合せて,強磁性材料を開発することが,本研究課題である.以下に(1), (2)の研究成果の概要を述べる.(1)スピン多重度の異なる多核錯体は,これまで合成例がわずかであり,その磁性・構造の詳細が研究された例は少ない.本研究では,イミダゾレート架橋ヘテロメタル多核錯体の有効な合成法を開発した.本合成法はきわめて一般的であり,スピン多重度の異なる数多くの多核錯体が合成できた.これらの磁性は,いずれも金属間にイミダゾレートを介した弱い反強磁性相互作用が存在する理論式と一致した.合成,磁性,その他物性結果は,一部日本化学会欧文誌に掲載された.また,鉄-銅,マンガンー銅系については,イギリス王立化学会誌に投稿準備中である.(2)ポリマー錯体の合成と構造イミダールタイプのポリマー錯体を合成し,その結晶構造を日本化学会欧文誌に投稿した.中心金属がマンガンの場合は,低次元高分子構造を有することが明らかになった.本年度は,スピン多重度の異なる磁気中心をもつ多核金属系の合成,磁性高分子金属錯体の合成,構造について成果が得られた.
ヒト生体から直接得られる多能性幹細胞Muse細胞を用いた内耳再生治療の多面的解析

本研究では多能性幹細胞であるMuse細胞を用い、障害された内耳の幹細胞移植による機能再生の可能性を検討した。蝸牛内に生着したMuse細胞がその特異的微小環境によって内耳細胞系譜へと分化していく内耳再生機構と、Muse細胞のtrophic factorにより内耳有毛細胞やシナプスが自己修復することによる内耳再生機構を、機能的・形態学的・免疫組織学的に、モルモット内耳障害モデルとマウス内耳3次元器官培養を用いて多面的に解析した。1.モルモット内耳障害モデル高度難聴を示す内耳障害モデルにマイクロカテーテルを用いてMuse細胞の移植を行った。10,000細胞を移植した群では移植後6週から12週まで、4-8kHzの間の周波数でコントロール群と比較して有意に聴力の改善を認めた。また外有毛細胞の消失率を検討したところ、8kHzの担当周波数領域において、移植群では対照群に比較して有意に外有毛細胞の消失率が低いことが示唆された。2.マウス内耳3次元器官培養単離蝸牛組織を器官培養しMuse細胞との共培養を行った。共培養の前にゲンタマイシンで約半数の有毛細胞を傷害した。コラーゲンゲルに包埋した状態で培養を行う方法を考案し、3-4週間程度に及ぶ長期間の組織培養による組織の劣化が抑えられた。共培養したMuse細胞では神経マーカーである抗Tuj1抗体陽性となっていることが確認できた。本研究よりモルモット内耳障害モデルでのMuse細胞による聴力改善の可能性および、内耳3次元器官培養ではMuse細胞自身が神経へ分化する可能性を持つこと示された。聴力障害から改善がみられた理由として、Muse細胞自身の有毛細胞への分化は確認できなったが、Muse細胞からの聴神経への分化や、Muse細胞からのtrophic factorが作用している可能性が考えられ、Muse細胞による移植治療応用の可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では多能性幹細胞であるMuse細胞を用い、障害された内耳の幹細胞移植による機能再生の可能性を検討している。蝸牛内に生着したMuse細胞がその特異的微小環境によって内耳細胞系譜へと分化していく内耳再生機構と、Muse細胞のtrophic factorにより内耳有毛細胞やシナプスが自己修復することによる内耳再生機構を、機能的・形態学的・免疫組織学的にモルモット内耳障害モデルとマウス内耳3次元器官培養を用いて多面的に解析している。Muse細胞はリポフェクションによりGFPを導入したヒトMSCから、FACSを用いてSSEA-3陽性細胞として単離した。Muse細胞を作用させる障害モデルとして、本研究ではin vivoとin vitroでの環境の準備に取り掛かった。まずin vivoでは音響外傷によるモルモットの内耳障害モデルを採用することとした。これはMuse細胞の移植操作がマウスなどよりも比較的容易であり、障害モデル作製についての報告も散見されるためである。今年度はモルモットを用いた音響障害モデルの作製を行った。またin vitroではマウスより単離した蝸牛組織の器官培養系を用いることとし、障害のためゲンタマイシンを作用させることとした。これも障害モデルの作製についての報告が散見されるためである。今年度はまず、in vivoでの条件としてモルモットを用いた音響障害モデルの作製を行っている。現在のところ障害を起こすことはできているが、障害の程度が強すぎる可能性があり。障害の程度の調整を行っている。4週齢のモルモットに全身麻酔下に136dBの超強大音を2時間暴露させた。音響暴露翌日のABRでは聴力がscale outとなり、2週間後には高度難聴程度まで改善するが、それ以降は改善を認めなかった。また組織学的にも正常蝸牛有毛細胞に比べ、ほとんどの外有毛細胞が脱落していることを確認した。これらの結果をもとに音響暴露2週間後の聴力と回転毎での内・外有毛細胞の脱落率を計測し、幹細胞移植後の評価のためのコクレオグラムを作成した。音響障害モデルのモルモットに対し、音響暴露翌日に左耳に10,000または30,000のMuse細胞を移植し、右耳にはPBSのみを注入した。Muse細胞移植群では蝸牛内でのGFP陽性Muse細胞はほとんど確認できず、聴力の改善傾向も見られなかった。原因として内耳障害の程度が強すぎると考えたため、4-8kHz,130dB-3時間、4-8kHz,125dB-3時間の暴露でモデルを再検討している。

これはMuse細胞の移植操作がマウスなどよりも比較的容易であり、障害モデル作製についての報告も散見されるためである。今年度も引き続きモルモットを用いた音響障害モデルの作製を行った。またin vitroではマウスより単離した蝸牛組織の器官培養系を用いることとし、障害のためゲンタマイシンを作用させることとした。これも障害モデルの作製についての報告が散見されるためである。今年度も引き続き、in vivoでの条件としてモルモットを用いた音響障害モデルの作製を行っている。現在のところ障害を起こすことはできているが、障害の程度が強すぎる可能性があり。障害の程度の調整を行っている。in vivoでの障害モデルとして、48kHzのバンドノイズを130dBの大きさで3時間モルモットに暴露することにより、持続的な高度難聴を示す内耳障害モデルの作製した。この内耳障害モデルに、障害翌日にマイクロカテーテルを用いてMuse細胞の移植を行った。10,000細胞移植した群では、移植後6週から12週まで、4kHzと8kHzにおいて、コントロール群に比べて、有意に聴力の回復を認めた。また移植後12週の時点で外有毛細胞の消失率を検討したところ、8kHzの担当周波数領域において、対象群ではコントロールに比べ有意に外有毛細胞の消失率が低いことが判明した。現在はMuse細胞のコルチ器への遊走や生着について検討中である。本研究では多能性幹細胞であるMuse細胞を用い、障害された内耳の幹細胞移植による機能再生の可能性を検討した。蝸牛内に生着したMuse細胞がその特異的微小環境によって内耳細胞系譜へと分化していく内耳再生機構と、Muse細胞のtrophic factorにより内耳有毛細胞やシナプスが自己修復することによる内耳再生機構を、機能的・形態学的・免疫組織学的に、モルモット内耳障害モデルとマウス内耳3次元器官培養を用いて多面的に解析した。1.モルモット内耳障害モデル高度難聴を示す内耳障害モデルにマイクロカテーテルを用いてMuse細胞の移植を行った。10,000細胞を移植した群では移植後6週から12週まで、4-8kHzの間の周波数でコントロール群と比較して有意に聴力の改善を認めた。また外有毛細胞の消失率を検討したところ、8kHzの担当周波数領域において、移植群では対照群に比較して有意に外有毛細胞の消失率が低いことが示唆された。2.マウス内耳3次元器官培養単離蝸牛組織を器官培養しMuse細胞との共培養を行った。共培養の前にゲンタマイシンで約半数の有毛細胞を傷害した。コラーゲンゲルに包埋した状態で培養を行う方法を考案し、3-4週間程度に及ぶ長期間の組織培養による組織の劣化が抑えられた。共培養したMuse細胞では神経マーカーである抗Tuj1抗体陽性となっていることが確認できた。本研究よりモルモット内耳障害モデルでのMuse細胞による聴力改善の可能性および、内耳3次元器官培養ではMuse細胞自身が神経へ分化する可能性を持つこと示された。
Lmx1a相同性遺伝子導入ES細胞を用いたドーパミン産生細胞の分化誘導と移植治療

Lmx1a promoter後にGFP遺伝子を相同性組み換え(knock-in)することにより、Lmx1a GFP knock-inマウスES細胞株を作製する。これにより、Lmx1a遺伝子が細胞内で発現する際に、同時にGFP蛋白も産生し、未分化なDopamine(DA)neuronをFACSを用いて生きたまま同定、回収することが可能となる。新規DA neuron誘導因子Nogginに既存の分化誘導因子であるShhやFGF8を神経幹細胞増殖期に加えることにより、中脳DA neuronをより高率に作り出す。最終的には移植治療に最適である、ほぼ純粋なDA neuronを得ることを目的とする。また、トランスジェニックマウスを作製し、DA neuronの発生を詳細に検討する。A)ヒトおよびマウスLmxlaをデータベース上で比較・解析し、マウスでは不明であったpromoter領域をexonlの220bp上流に発見した。Exon1、exon2はLmx1bとの共通配列のhomeobox domainであり、Lmx1bの補足的な働きによる非特異的GFP発現をさけるため、Lmx1aに特異的であるexon3をZsGFP遺伝子に置換する形で設計を変更した。exon1、exon2を含む約2.4kbpの5'armと約5.4kbpの3'armをC57BL/6genomic DNAよりPCRで作製し、pMClox-Neo-lox targeting vectorのTK-Neo配列後に3'armを挿入、その後5'armおよびZsGFP遺伝子を順次挿入することで、全長12kbpのLmxla targetingvectorを作製した。Nucleofectorにて5x10^6個のマウスES細胞に25μgの直線化targetingvectorを遺伝子導入し、一週間のG418選択後に耐性コロニーを約300個採取し、PCRにてnegative selectionとpositive selectionを行い、相同性遺伝子導入株を10株選択した。現在、5'および3'側の組み換えの確認と不要遺伝子の挿入がないことをサザンプロット法にて確認している。B)新規分化誘導法では、胚様体形成中に5ng/ml FGF8と500ng/ml nogginを添加することでpitx3、TH二重陽性のdopamine細胞を効率よく分化誘導できることを発見した。高濃度のFGF8、もしくは胚様体形成後の投与では上記条件と比較し、著しく陽性細胞の減少がみられた。C)パーキンソンモデルラットを作製し、薬剤誘発回転運動テストで成功率(24/30匹=約70%)を確認した。A, I)Lmx1a-GFP相同性遺伝子導入株をサザンプロット法にて3株(3/300株)確認した。得られた細胞株を、未分化を維持したまま増殖させ、十分なストックを作成した。それらをもちいて、下記(A, II)に示す分化方法にてLmxla-GFPの発現を解析中である。GFP発現の最も強い株をB)移植実験もしくはknock-inマウスの作製に来年度用いる予定である。A, II)新規分化誘導法では、さらに高率にA9ドーパミン産生細胞を得るための条件を検討した。胚様体形成中に5ng/ml FGF8、100ng/ml Shh、500ng/ml nogginを添加し、さらにsingle cellに分解したあとで、付着培養しながら100ng/ml FGF8、400ng/ml Shh、500ng/ml nogginを添加することでpitx3、TH二重陽性のdopamine細胞をさらに効率よく分化誘導できることを発見した。中脳黒質に存在する細胞群と同じ性格をもつことを強固に確認するため、分化後の細胞のNurr1、En1などの染色を行い、それらがそれぞれ90%以上陽性である事が確認できた。FACS抽出のための適切な細胞処理、機器などの条件設定を確認した。その後、分化誘導後の細胞群をsingle cellにした後、GFP発現率を計算した。全体の細胞に対して約19%が陽性であり、抽出後の陽性細胞率は約90%と高純度の選択細胞を得ることが可能であった。現在、抽出後の陽性細胞が良好に生存するかどうか、また、同じ性格を保持することが可能かどうかを検討中である。A)昨年度において3株確認したLmxla-GFP相同性遺伝子導入株は理化学研究所において樹立されたBRC-5マウスES細胞を用いて得られた株である。優良株選定の際に再度情報整理したところ、BRC-5購入時には提示のなかった追加情報として染色体異常のあるES細胞株であることが後に判明していることがわかり、また、トランスジェニックマウスは作製することができるものの、詳細な遺伝子異常の解析が行われておらず、また、解析する予定のないことがわかった。目的遺伝子の働きを解析するには不明な遺伝子異常株を用いることは困難であり、純粋なトランスジェニックマウスをえられないことからも、得られた細胞株を用いた研究を中止せざる得ない状況になった。そのためか顕微鏡下ではGFP発現はどの株においても弱く、染色によるGFP同定が必須であった。また、導入した遺伝子に変異がないか、シークエンスにてターゲッティングベクターの全体シークエンスを行ったが予定通りの遺伝子配列であり、問題はなかった。以上のことより最初から別のES細胞を用いて再度Lmxla-GFP相同性遺伝子導入株を作製せざるを得なかった。しかし、細胞株の差異による条件の微調整が必要ではあったが、1個/112個中の相同性遺伝子導入株を得る事ができた。今後は昨年度に予定したGFP強発現株の選定(あと数個の相同性遺伝子導入株の作製を含む)

およびFACS抽出後のパーキンソン病ラットへの移植を行う予定である。また、時間的制約を考え、トランスジェニックマウスの作製の部分のみは外部に委託することが望ましいと考えている。その後の評価はこちらですべて行う予定である。1.新たに購入したB6Whiteマウス胚性幹細胞を用いてLmx1a-GFP相同性遺伝子導入を行い、得られた株から発現レベルの高い優良株(F80)を選定した。このB6W細胞はC57BL/6系のアルピノより得られた染色体異常のない細胞株であり、C57BL/6胚を用いてトランスジェニックマウスを作製すれば、通常必須である5-6回の交配過程を省けるため、時間的にも大いに節約できる。必要数の凍結ストックを確保し、さらに分化誘導後の細胞がFACSにて同定可能であることを確認した。また、分子生物学的にも分化細胞がLmx1aおよびGFPの遺伝子を同時に発現する事もサザンプロット、RT-PCR法およびシークエンスによって確認できた。2.分化誘導後のドーパミン産生細胞をL-dopa抵抗性を示すヒト変異タウ型パーキンソニズムモデルマウス(SJLB)の線条体へ移植した。移植目的のモデルとしての妥当性を評価するため、行動試験および組織評価を行なった(NeurosciLett.報告済み)。生着したTH陽性細胞(ドーパミン産生能をもつ)の確認を行い、さらにGFP抗体での同定により移植細胞由来であることも確認できた。所属機関を移転したため、当初予定したFACS抽出および運動機能試験は物理的に不可能であった。3.選定したF80細胞株のゲノムにおけるLmx1a-GFP遺伝子のシークエンスを行ないポイントミューテーションやその他の問題がない事を確認した。その後F80細胞株を用いてKnock/inマウスを作製中である(作製は予定通り業者委託を行なった)。前述のとおりFACS抽出が困難であり、抽出後の胎児中脳由来ドーパミン産生細胞との比較は実行できず、そのため、分化培養における比較を行い、Lmx1aおよびTH、Pitx3などの特異的発現マーカーが、胎児中脳由来ドーパミン産生細胞と差異がないことを確認した。
光合成系をモデルとした光応答超分子ナノデバイスの構築

光合成の光収穫アンテナ部は通常クロロフィル-タンパク複合体であるが、緑色光合成細菌にはクロロフィル色素のみが自己集合した光合成アンテナ(クロロゾーム)が存在する。天然クロロゾームの構成クロロフィル分子をモデルとして、新たに会合性ポルフィリン類を合成し、その(半)合成ポルフィリン類の自発集積に基づいて、サイズや会合度やマクロ構造を制御したJ会合体を調製し、その超分子体を基板上に展開して光応答ナノデバイスを構築した。緑色光合成細菌の膜外アンテナ部であるクロロゾームの構成クロロフィル(バクテリオクロロフィルc・d・e)をモデルとして、新たに会合性ポルフィリン類を合成した.。まず、3-ヒドロキシメチル-13^1-オキソクロリン亜鉛錯体を基本骨格として、その誘導体を合成し、その自己集積能を検討した。クロリンπ骨格のB環上である7,8位に2級や3級のアルコール性水酸基を導入しても、3位上の1級水酸基に基づく自己会合を乱さないことが判明した。また、13位のケトカルボニル基を還元して、2級水酸基に変換しても、自己会合能に大きな影響を与えないことが判った。この際には、13^1位上の2級アルコール性水酸基の酸素原子が、原型のケトカルボニル基の酸素原子と同様に、3^1位の水酸基に対する水素結合受容体として機能することが明らかになった。次に、17位上のエステル鎖として、直鎖状のオリゴメチレン基(炭素数1から24まで)を導入したところ、いずれの化合物も同様のJ型のクロロゾーム様自己会合体を形成することが判明した。この自己会合体の構造を、原子間力・走査電子・透過電子顕微鏡を用いて検討したところ、直径約5nmの棒状構造体が見られた。その長さは調製時の条件にもよるが、数μmを超えるものが観測され、そのアスペクト比は1000を超えていた。このような棒状超分子構造体は、オリゴメチレン鎖が長いほど形成しやすく、超分子を構成する分子の長鎖アルキル鎖間での(超分子内)分子間相互作用が生じていることを示している。1)会合性ポルフィリン類の合成:クロロゾーム型クロロフィルをモデルとして、アキシャル配位子を取りやすいポルフィリン亜鉛錯体のπ環系の周辺部位にアミノ基や水酸基を3'位に導入した化合物を、天然産のクロロフィル色素分子を有機化学的に修飾することで合成した。2)J会合体の構築:上述の合成ポルフィリン分子が、低極性有機溶媒中(均一系)や水中のミセル内(ミクロ不均一系)の疎水的環境場で、J会合体を形成することを明らかにした。あわせて、会合体の安定性を、モデル分子に導入された電子吸引性基によって増大できることも明らかにした。さらに、これまでそのようなJ型自己会合体形成に必須とされていた13位のカルボニル基の代わりに、ジシアノメチレン基でも有効であることを見出したことは特筆される。3)超分子構造を規制した会合体の構築:自己集積体のサイズ制御のために、会合環境の空間的な規制を目指して、各種の固体基板表面上での合成モデル分子の自己会合体の形成を検討した。表面が疎水的な高配向性熱分解グラファイト(HOPG)では安定に会合体形成できることを見出した。一方、中性的なシリコン基板や、親水的な雲母やガラス基板でも会合体を形成しうるが、安定性が乏しいことも判明した。しかし、疎水性の高い官能基をモデル分子のπ環系の周辺部位に配置すれば、後者の基板上でも安定な会合体を形成しうることを見出した。4)階層を制御した超・超分子系の構築:超分子構造が秩序正しく構成されたポルフィリンの自己会合体に、自己集積能のない異質分子を添加することで、超分子の周辺部に様々な機能性部位を導入することを試みた。特に、近赤外吸収能のあるバクテリオクロリンやクロリンを導入することで、クロリンやポルフィリン型の自己会合体からの光励起エネルギー移動系を構築できることを確認できた。会合性ポルフィリン類の合成:クロロゾーム型クロロフィルをモデルとして、アキシャル配位子を取りやすいポルフィリン亜鉛錯体の3位上の置換基に、種々の酸素官能基を導入した化合物を新たに合成した。また、バクテリオクロロフィルeを生合成する緑色光合成細菌を遺伝子改変(7位のメチル基の酸化を阻害)して、クロロゾーム型クロロフィルであるバクテリオクロロフィルcの新たな同族体を生化学的に合成した。J会合体の構築:上述の合成ポルフィリン分子を、中性界面活性剤であるTriton X-100水溶液中に分散させて、クロロゾーム型J会合体を形成させた。31位に水酸基があっても、32位に酸素官能基を導入すると、J会合体を形成しにくいことが判明した。

超分子構造を規制した会合体の構築:緑色非硫黄光合成細菌から単離精製したバクテリオクロロフィルcを、低極性有機溶媒中に分散せると、直径5nmの針状のJ会合体を形成することを、原子間力顕微鏡で明らかにした。この構造体は、クロロゾーム中で見られるロッド構造と酷似していた。階層を制御した超・超分子系の構築:自己集積型のクロロフィル分子の17位エステル部に相互作用しうるウレア型官能基を予め導入しておくことで、クロロフィルJ会合体同士が相互作用することを、極低温透過電子顕微鏡で確認した。超分子系での機能創出:バクテリオクロロフィルeからなる天然のクロロゾームにおける光収穫・励起エネルギー移動を、時間分解分光法を用いて検討し、超高速・高効率励起一重項エネルギー移動を確認した。人工系でも同様の結果が得られた。あわせて、近赤外光励起によってポルフィリンπ系のJ会合体から電極への電子移動が可能であることも明らかにした。1.会合性ポルフィリン類の合成:クロロゾーム型クロロフィルをモデルとして、アキシャル配位子を取りやすいポルフィリン亜鉛錯体の3位に、含窒素ヘテロ環を直結させた化合物を合成した。また、新たなクロロゾーム型自己集積クロロフィルとして、遺伝子改変した緑色光合成細菌から、8-ビニルバクテリオクロロフィルcとバクテリオクロロフィルfを生化学的に合成した。2. J会合体の構築:上述の合成・天然ポルフィリン分子を、ヘキサンをベースにした低極性有機溶媒中やミセル水溶液中において、クロロゾーム型J会合体を形成させた。3.超分子構造を規制した会合体の構築:温度や溶媒極性等の会合の外部環境を変化させることで会合度の制御を試みた。ゆっくりと会合体を形成させることで、ナノメーターサイズで超分子構造が揃った集積体を形成することに成功し、AFMで確認した。4.階層を制御した超・超分子系の構築:自己集積型のポルフィリン分子の17位エステル部に相互作用しうる官能基を予め導入しておくことで、ポルフィリンJ会合体同士が相互作用することを、AFMとSEMで確認した。5.超分子系での機能創出:ポルフィリンπ系のJ会合体に、クロリンやバクテリオクロリン単量体を少量添加して、前者の選択的光励起に伴う後者へのエネルギー移動を検討した。時間分解蛍光発光分光法で測定を行い、グローバル解析によって、効率のよい励起一重項エネルギー移動を確認した。特に、エネルギー受容体としてクロリンπ系を用いた系は、これまでにない高いエネルギーレベルでの人工アンテナ系となることが判明した。あわせて、クロリンπ系から、アザBODIPY系への励起エネルギー移動ばかりでなく、電子移動にも成功し、近赤外部で駆動可能な光電池への応用も可能となった。1.会合性ポルフィリン類の合成:緑色光合成細菌の主たる光合成アンテナであるクロロゾームにおけるクロロフィル分子をモデルとして、アキシャル配位子を取りやすいクロロフィル誘導体の亜鉛錯体を新たに合成した。3位上の置換基として従来の酸素官能基以外に窒素や硫黄官能基の導入や、13位のケトカルボニル基の(ジ)シアノエチレン基への改変に成功した。またクロスカップリング法を利用して20位に様々な炭化水素基を導入することにも成功した。さらに、緑色光合成細菌のクロロフィル合成酵素の一つである8-ビニル還元酵素を欠損させた変異株を利用して、8位にビニル基有するクロロゾーム型クロロフィルを新たに調製した。2. J会合体の構築:上述の半合成あるいは生合成ポルフィリン分子を、ヘキサンのような疎水性有機溶媒中や中性界面活性剤であるTriton X-100水溶液中に分散させて、クロロゾーム型J会合体を形成させることに成功した。
極光度X線天体を通じた高光度降着円盤および巨大ブラックホール形成過程の研究

これまでブラックホール(BH)には、太陽の10倍程度の質量の恒星質量BHと、各銀河の中心に存在する太陽質量の100万倍以上の巨大BHという2種類が存在することが知られていた。しかし我々がM82銀河に発見した極光度X線天体は、その間の中質量BHである可能性が高く、巨大BH形成過程を知る上で極めて重要な天体である。また、その極度に大きい光度をどのような物理過程で輻射しているのかも良くわかっていない。これらの謎を解明するには、高エネルギーX線領域での撮像観測が鍵を握る。2005年7月に打ち上げられた日本のX線天文衛星「すざく」は幅広いダイナミックレンジを持ち、特にX線CCDは高エネルギー側で低バックグラウンド・高検出感度・高エネルギー分解能を誇る。まさに極光度X線天体の観測に最適の衛星である。私は「すざく」のX線CCD開発者として、その性能を最大限発揮させるべく、性能評価およびキャリブレーションを行った。そして「すざく」X線CCDでTeVγ線天体HESS J1616-508の観測を行い、この天体はX線では非常に暗いことを発見した。TeVγ線で非常に明るいがX線では暗いという非常に特異な性質を持つこの天体は、粒子加速の物理過程に関する新しい情報を我々にもたらすことが期待されている。また、次期X線天文衛星NeXTには、さらに高エネルギー側の感度を向上させたX線CCDを搭載させる予定であり、私はその開発も行った。またもし極光度X線天体が本当に中質量BH周辺の降着円盤からのX線放射であるならば、一般相対論的効果によりX線が偏光することが期待される。将来のX線偏光観測を睨み、ガスマイクロピクセルチェンバーを用いたX線偏光計の開発を行い、実際にKEK Photon Factoryの放射光を用いた偏光検出実験を行い、偏光検出に成功した。中質量ブラックホール(BH)は、巨大BHへと成長途上にあるBHと考えられており、そのため巨大BH形成過程解明の鍵を握る天体である。しかし、我々が発見したM82銀河中のX線天体M82 X-1以外には、中質量BHの有力な候補はまだ発見されていない。そこで我々は、第二の中質量BHを発見すべく、M82とよく似た性質を持つスターバースト銀河NGC2146を米国のX線天文衛星チャンドラを用いて観測した。既に2002年9月から12月にかけて、ほぼ1月に2回約3時間の観測を行っていたので、今年度はそのデータ解析を行った。その結果、BH候補天体はいくつか発見したがそれらは主に中質量BHよりも軽い恒星質量BHであり、M82 X-1のような明らかな中質量BH候補は見つからなかった。また銀河中心に電波源と一致するX線源を発見し、これは巨大BHの可能性が極めて強い。これらの点源の他にNGC2146全体を取り囲むdiffuseなX線放射も発見した。そのスペクトルはソフト成分とハード成分に分けることができ、ソフト成分は温度約1千万度程度の高温ガスからの輻射であることがわかった。これはスターバースト活動に由来するものと思われる。一方ハード成分の起源は、温度一億度以上の高温ガスの可能性もあれば、空間分解しきれなかった点源の集まりの可能性もある。分解できたX線点源の明るさ分布との比較では、後者を支持するように見えるがまだ明らかではない。また、極光度X線天体の正体解明には硬X線観測が鍵になる。日本はその硬X線観測を可能にするX線天文衛星Astro-E2の打ち上げを2005年に予定している。私は今年度、Astro-E2搭載用X線CCDの開発研究に従事し、主にその機能試験およびソフトウェア開発を行った。我々は極光度X線天体が潜んでいる可能性が高い銀河としてスターバースト銀河NGC2146を選び、米国チャンドラ衛星でX線観測を行った。その結果、中性子星のエディントン光度を上回る大光度を持っ天体をいくつか発見した。これらは、中質量ブラックホールの候補であり、今後スペクトル解析などのさらなる研究を行う予定である。また、これまで発見されていなかった銀河中心核からのX線放射を発見した。その光度は通常の銀河中心の大質最ブラックホールからの放射に比べれば大変低い。このことは、NGC2146の銀河中心核に存在するブラックホールは、通常の銀河中心ブラックホールに比べて質量が低く、もしかすると巨大ブラックホールへと成長途上にあることを示唆するのかもしれない。今後は、我々が発見した中質量ブラックホール候補天体との関連にも注目し、巨大ブラックホール形成過程を明らかにする予定である。また、極光度X線天体を持つスターバースト銀河M82の電波観測を行い、極光度X線天体周辺に巨大膨張分子雲を発見し、さらにこの分子雲の内側で激しい星生成活動が行われていることを明らかにした。これは中質量ブラックホール形成と星生成活動に関連があることを示唆している。また、我々は極光度X線天体周辺の降着円盤の物理を解明するには、硬X線撮像分光観測、X線偏光観測が鍵を握ると考え、前者のためにX線CCD開発、後者のためにガスマイクロピクセルチェンバーの開発を行った。X線CCDは、表面照射型、裏面照射型の両方の開発に成功した。これまでは一般に、エネルギー分解能において裏面照射型は表面照射型に劣っていたが、我々はほぼ同等のエネルギー分解能をもつ裏面照射型の開発に成功した。

これらは、X-ray Imaging Spectrometer (XIS)として、実際に2005年夏に打ち上げ予定のAstro-E2衛星に搭載される。ガスマイクロピクセルチェンバーについては、従来のストリップ読み出し型ではなく、ピクセル読み出し型の開発に成功し、実際にKEK Photon Factoryの放射光を用いた偏光検出実験を行い、確かに偏光検出可能であることを実証した。これまでブラックホール(BH)には、太陽の10倍程度の質量の恒星質量BHと、各銀河の中心に存在する太陽質量の100万倍以上の巨大BHという2種類が存在することが知られていた。しかし我々がM82銀河に発見した極光度X線天体は、その間の中質量BHである可能性が高く、巨大BH形成過程を知る上で極めて重要な天体である。また、その極度に大きい光度をどのような物理過程で輻射しているのかも良くわかっていない。これらの謎を解明するには、高エネルギーX線領域での撮像観測が鍵を握る。2005年7月に打ち上げられた日本のX線天文衛星「すざく」は幅広いダイナミックレンジを持ち、特にX線CCDは高エネルギー側で低バックグラウンド・高検出感度・高エネルギー分解能を誇る。まさに極光度X線天体の観測に最適の衛星である。私は「すざく」のX線CCD開発者として、その性能を最大限発揮させるべく、性能評価およびキャリブレーションを行った。そして「すざく」X線CCDでTeVγ線天体HESS J1616-508の観測を行い、この天体はX線では非常に暗いことを発見した。TeVγ線で非常に明るいがX線では暗いという非常に特異な性質を持つこの天体は、粒子加速の物理過程に関する新しい情報を我々にもたらすことが期待されている。また、次期X線天文衛星NeXTには、さらに高エネルギー側の感度を向上させたX線CCDを搭載させる予定であり、私はその開発も行った。またもし極光度X線天体が本当に中質量BH周辺の降着円盤からのX線放射であるならば、一般相対論的効果によりX線が偏光することが期待される。将来のX線偏光観測を睨み、ガスマイクロピクセルチェンバーを用いたX線偏光計の開発を行い、実際にKEK Photon Factoryの放射光を用いた偏光検出実験を行い、偏光検出に成功した。
新触媒系の構築

筆者らは20年以上前に,水銀トリフラートを開発し,様々な多環式テルペノイドの合成研究を展開してきた.さて,最近水銀トリフラート・テトラメチルウレア錯体が末端アルキンの水和反応による.メチルケトンの生成反応を,強力に触媒作用(100回転以上)を発揮することを見いだした.従来法である等モル近い水銀塩を用いて,硫酸と共に加熱する方法からは,全くかけ離れた中性・室温での反応である.反応中間体のビニル水銀化合物がin situに生成するTfOHによつてプロトン化を受け,カチオンの脱水銀化をにより,水銀トリフラートが再生する反応であると考えられた.水和的エンイン環化反応,アリールイン環化反応において, 1000回転の触媒効率を極めて温和な反応条件下に達成した.触媒アリールエンイン環化反応は,触媒的生合成類似タンデム環化反応の初めての例であり,遷移金属触媒では実現不可能な,正に水銀塩の特性を活かした反応である.またC-C結合形成にとどまらず,触媒的インドール合成,フラン合成,ラクトン合成,グリコシル化反応,同触媒的SN2反応,触媒的フラン合成,触媒的イン「ドール合成,触媒的ビニルエーテル合成等を実現した.最終年度には本触媒反応を従来不可能とされてきたオレフィン環化反応に拡張すると共に,水銀塩としては始めてシリカゲル担体上にσ結合で固定化することに成功し, Angew. Chem.から発表した.筆者らは20年以上前に,水銀トリフラートを開発し,様々な多環式テルペノイドの合成研究を展開してきた.最近水銀トリフラート・テトラメチルウレア錯体が末端アルキンの水和反応による,メチルケトンの生成反応を,強力に触媒作用(100回転以上)を発揮することを見いだした.従来法である等モル近い水銀塩を用いて,硫酸と共に加熱する方法からは,全くかけ離れた中性・室温での反応である.反応中間体のビニル水銀化合物がin situに生成するTfOHによってプロトン化を受け,カチオンの脱水銀化により,水銀トリフラートが再生する反応であると考えられた.水和的エンイン環化反応,アリールイン環化反応において,1000回転の触媒効率を極めて温和な反応条件下に達成した.触媒アリールエンイン環化反応は,触媒的生合成類似タンデム環化反応の初めての例であり,遷移金属触媒では実現不可能な,正に水銀塩の特性を活かした反応である.またC-C結合形成にとどまらず,水銀トリフラート触媒アルキンカルボン酸のラクトン化反応,アルキンカルボン酸を脱離基とする触媒グリコシル化反応,同触媒SN2反応,触媒フラン合成,触媒インドール合成,触媒環状炭酸エステル合成,触媒環状エノールエーテル合成,プロパルギルアセテートの触媒水和反応によるエノンの合成を達成した.さらに19年度にはオレフィンからの環化反応を可としアリールエン環化反応,N-アリルアルコール環化反応を実現した.また,アルケンの過酸化水素による触媒ジオール合成,アレンアリール環化反応おも達成した.これらの研究成果は10編の学術論文,1編の総説,25件の学会発表,及び6件の招待講演において発表してきた.筆者らは20年以上前に,水銀トリフラートを開発し,様々な多環式テルペノイドの合成研究を展開してきた.さて,最近水銀トリフラート・テトラメチルウレア錯体が末端アルキンの水和反応による.メチルケトンの生成反応を,強力に触媒作用(100回転以上)を発揮することを見いだした.従来法である等モル近い水銀塩を用いて,硫酸と共に加熱する方法からは,全くかけ離れた中性・室温での反応である.反応中間体のビニル水銀化合物がin situに生成するTfOHによつてプロトン化を受け,カチオンの脱水銀化をにより,水銀トリフラートが再生する反応であると考えられた.水和的エンイン環化反応,アリールイン環化反応において, 1000回転の触媒効率を極めて温和な反応条件下に達成した.触媒アリールエンイン環化反応は,触媒的生合成類似タンデム環化反応の初めての例であり,遷移金属触媒では実現不可能な,正に水銀塩の特性を活かした反応である.またC-C結合形成にとどまらず,触媒的インドール合成,フラン合成,ラクトン合成,グリコシル化反応,同触媒的SN2反応,触媒的フラン合成,触媒的イン「ドール合成,触媒的ビニルエーテル合成等を実現した.最終年度には本触媒反応を従来不可能とされてきたオレフィン環化反応に拡張すると共に,水銀塩としては始めてシリカゲル担体上にσ結合で固定化することに成功し, Angew. Chem.から発表した.
培養細胞の1価陽イオン輸送に関連する血清増殖因子と細胞膜受容体機構に関する研究

透析した仔牛血清中には, HeLa細胞の増殖刺激作用を有する成分が含まれることを以前に報告した.この血清成分を明らかにするため, K^+のすべてをRb^+に置換した無血清合成培養液を作製した.この培養液中で細胞を培養すると,細胞増殖が強く抑制されるが,これに透析血清を添加すると,明らかに増殖抑制の軽減効果がみられた.そこで仔牛血清を透析後,セファクリルS300によるゲルろ過とDEAEセファロースCL6Bによるイオン交換クロマトグラフィーを用い,分子量とイオン吸着性にもとづき, 4つの分画に分けた.なお実験は,プラスチック製のマルチウエルディッシュを用い,血清を含む通常の増殖培養液中に細胞を24時間培養後,先に分けた4つの分画を各々含むK^+のすべてをRb^+におきかえた4種の無血清合成培養液に置換し, 24時間毎に試料を採取し, 72時間までincubateした.このとき,細胞増殖度はウエル中の細胞数で示した.この実験によると, 4つの分画のうち特に分子量の比較的低い分画にその効果が高かった.なおこの成分についてさらに種々の分画方法を用い,その成分の同定を現在行っているところである.また,この透析血清成分は,先にウワバイン非感受性Na^+ influxの増加をもたらすことを報告したが,今回Rb^+を用い,ウワバイン非感受性のK^+取り込みに対するこの血清成分の作用を調べたところ,フロセミド感受性成分および非感受性成分の両者とも有意な変化がみられなかった.透析した仔牛血清中には, HeLa細胞の増殖刺激作用を有する成分が含まれることを以前に報告した.この血清成分を明らかにするため, K^+のすべてをRb^+に置換した無血清合成培養液を作製した.この培養液中で細胞を培養すると,細胞増殖が強く抑制されるが,これに透析血清を添加すると,明らかに増殖抑制の軽減効果がみられた.そこで仔牛血清を透析後,セファクリルS300によるゲルろ過とDEAEセファロースCL6Bによるイオン交換クロマトグラフィーを用い,分子量とイオン吸着性にもとづき, 4つの分画に分けた.なお実験は,プラスチック製のマルチウエルディッシュを用い,血清を含む通常の増殖培養液中に細胞を24時間培養後,先に分けた4つの分画を各々含むK^+のすべてをRb^+におきかえた4種の無血清合成培養液に置換し, 24時間毎に試料を採取し, 72時間までincubateした.このとき,細胞増殖度はウエル中の細胞数で示した.この実験によると, 4つの分画のうち特に分子量の比較的低い分画にその効果が高かった.なおこの成分についてさらに種々の分画方法を用い,その成分の同定を現在行っているところである.また,この透析血清成分は,先にウワバイン非感受性Na^+ influxの増加をもたらすことを報告したが,今回Rb^+を用い,ウワバイン非感受性のK^+取り込みに対するこの血清成分の作用を調べたところ,フロセミド感受性成分および非感受性成分の両者とも有意な変化がみられなかった.
胆管癌における53BP1を介したDNA損傷修復機構の解明及びその臨床的意義

胆管癌の胆管切離断端に遺残した上皮内癌と浸潤癌におけるDNA損傷部の53BP1を介した修復機構の研究を行った。胆管断端のみが独立した局所再発危険因子であった。累積5年局所再発率は陰性群10%,上皮内癌群40%,浸潤癌群100%であった。上皮内癌では53BP1核内発現びまん性集積が10例,ドット状集積が4例であり,アポトーシス標識率はびまん性集積が中央値1%に対しドット状集積では22%と有意に高かった。上皮内癌では,びまん性集積していた10例の累積10年局所再発率は100%であり,ドット状集積していた4例の0%と比較して有意に局所再発発生率が高かった。胆管切離断端に遺残した上皮内癌の局所再発(浸潤癌への進展)は, DNA損傷修復仲介因子53BP1の不活化およびアポトーシス減少と関連がある。【目的】胆管癌の胆管切離断端に遺残したCISと浸潤癌におけるDNA損傷部の53BP1を介した修復機構の相違点を解明し,局所再発との関連を明らかにする.【方法】肝外胆管癌にて根治術が施行された55例をretrospectiveに解析した.胆管切離断端陽性群は断端CIS陽性群(以下CIS群)と断端浸潤癌陽性群(以下浸潤癌群)の2群に分類した.DNA損傷部の検出にはγ-H2AXモノクローナル抗体による免疫組織化学染色,DNA損傷修復仲介因子53BP1の検出には蛍光免疫組織染色を行い共焦点レーザー走査顕微鏡にて53BP1の核内発現を検出した.DNA損傷部の修復状態の検出にはp53,Ki67モノクローナル抗体による免疫組織化学染色,TUNEL法によりapoptosisを検出した.胆管癌で通常解析されている16種類の臨床病理学的因子と局所再発との関連を検討した.観察期間中央値は99か月であった.【成績】多変量解析では胆管断端(P=0.001)のみが独立した局所再発危険因子であった.累積5年局所再発率は陰性群10%,CIS群40%,浸潤癌群100%であった(P<0.0001).胆管切離断端におけるCISと浸潤癌との間でp53標識率,Ki67標識率に差は認めなかったが,浸潤癌ではγ-H2AX標識率(P=0.031)は有意に高く,apoptosis標識率(P=0.004)は有意に低かった.53BP1核内発現様式は,浸潤癌では全例びまん性集積であった.CISにおけるapoptosis標識率はびまん性集積が中央値1%に対しドット状集積では22%と有意に高がった(P=0.001).CIS群では,びまん性集積していた10例の累積10年局所再発率は100%であり,ドット状集積していた4例の0%と比較して有意に局所再発発生率が高かった(P=0.0197).【結論】胆管切離断端に遺残したCISの局所再発(浸潤癌への進展)は,DNA損傷修復仲介因子53BP1の不活化およびapoptosis減少と関連がある.【目的】胆管癌の胆管切離断端に遺残したCISと浸潤癌におけるDNA損傷部の53BP1を介した修復機構の相違点を解明し,局所再発との関連を明らかにする.【方法】肝外胆管癌にて根治術が施行された45例をretrospectiveに解析した.胆管切離断端陽性群は断端CIS陽性群(以下CIS群)と断端浸潤癌陽性群(以下浸潤癌群)の2群に分類した.DNA損傷部の検出にはγ-H2AXモノクローナル抗体による免疫組織化学染色,DNA損傷修復仲介因子53BP1の検出には蛍光免疫組織染色を行い共焦点レーザー走査顕微鏡にて53BP1の核内発現を検出した.DNA損傷部の修復状態の検出にはp53,Ki67モノクローナル抗体による免疫組織化学染色,TUNEL法によりapoptosisを検出した.胆管癌で通常解析されている16種類の臨床病理学的因子と局所再発との関連を検討した.【成績】多変量解析では胆管断端(P=0.001)のみが独立した局所再発危険因子であった.累積