hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁界共鳴技術とインプラント型磁気ハイパーサーミアの融合

さらに,磁性材料を用いたときの磁束密度分布の解析を行い,患者および施術者の身体に曝露される磁束密度のレベルを把握することができた.特に,スパイラル型コイルでは,磁性材料を使用することで患部方向の反対側の磁束を低減することができたため,患者および施術者への高周波磁界の曝露を抑制するために磁性材料は有効であることを明らかにすることができた.医用システム当初計画した平成25年度の実施計画における2つの課題(高効率な高周波外部磁界発生装置の設計・開発および装置周囲の電磁界分布の評価)を満足するべく研究を進めてきた.臨床を想定したコイルを設計し,それを組み込んだ外部磁界発生装置からの電磁界分布の解析および計測を行い,ICNIRPガイドラインとの比較を行うことで治療を受ける人だけでなくその周囲の人々への影響を評価する予定であったが,検討を行ってきた外部磁界発生装置の想定患部(特に深部)における出力が治療効果の高い磁束密度を得ることが困難であることが解析結果より判明したため,電磁界分布に関して十分な評価が行えなかった.以上より,コイルの線材や形状の設計指針や,コイルを励磁するためのマッチング回路に関しては道筋をつけることが可能となったが,臨床を想定した装置の開発には至らなかったため,磁界発生装置の電磁界分布を十分に評価することができなかったので,達成度としては遅れている.そこで,達成できなかった点を補完するために,研究期間の延長申請を行った.当初計画した平成24年度の実施計画における2つの課題(発熱素子の設計および磁性材料の選択方針)を満足するべく研究を進めてきた.発熱素子の設計においては,高周波磁界中における発熱素子の電気回路パラメータを把握することができ,共振回路を含めた設計が行えるようになった.計画していた発熱素子の最適設計を行える土壌ができたと言え,達成度は高い.また,磁性材料の選択方針においては,高い発熱効率を実現する素子に必要な磁性材料の磁気的特性を明らかにすることができ,選択の範囲を絞り込むことができるようになったため,こちらも達成度は高い.以上の2つの課題を明確化することで磁界共鳴方式に適した発熱素子を実現する道筋をつけることが可能となった.ゆえに,一定の達成をみることができたと言える.平成26年度において,達成できなかった点を補完するために,今年度に引き続き高効率な高周波外部磁界発生装置の設計・開発と,そこから出る電磁界の人体への影響について解析・調査を行う.まずは高周波外部磁界発生装置について,外部磁界発生装置に磁性材料を利用した場合の検討を取り入れる.磁性材料は,磁束を効果的に集めることができるため,空心の場合と比較してインダクタンスを大きくすることができる.そのため,同じアンペアターンでも,患部の磁束密度を改善することが可能になる.ただし,インダクタンスの上昇とともにコイル端電圧が上昇するため,絶縁破壊について十分な検証も必要である.そこで,有限要素電磁界シミュレータを利用し,磁性材料を利用したときの患部磁束密度とコイル端電圧の関係を明らかにし,臨床での使用が見通せる高周波外部磁界発生装置の開発を行う.また,コイルの種類はスパイラルとしていたが,様々な種類のコイルを励磁装置の検討に取り入れることで,深部励磁に適したコイルを明らかにする.
圧によるレニン調節において細胞外物理変化が細胞内化学変化へ変換する経路の解明

[目的]慢性圧上昇は、レニン分泌を抑制するばかりでなく傍糸球体細胞内におけるプロレニンからレニンへの活性化も抑制する。本研究では、血中プロレニン濃度が増加している糖尿病において、傍糸球体細胞によるレニンの産生と分泌が圧によってどのように調節されているかを検討した。[方法]1週間前にストレプトゾトシン(65mg/kg)を腹腔内投与したSDラット(糖尿病モデルラット、血糖300mg/dl以上)腎臓より分離した初代培養傍糸球体細胞を、ヘリウムガスを用いた加圧装置内で12時間培養し活性レニン分泌率(RSR)、不活性レニン分泌率(PRSR)、細胞内活性レニン量(ARC)、細胞内総(活性+不活性)レニン量(TRC)を測定した。[結果]対照ラットの傍糸球体細胞において、大気圧から大気圧+40mmHgへの圧負荷は有意にRSR(61.8±1.3%から43.3±4.4%へ)、PRSR(13.6±1.5%から4.5±1.5%へ)、ARC(61.8±4.9から43.3±4.1ng of angiotensin /h/million cells(=RC units)へ)を減少させたが、TRCを変化させなかった(32.7±3.1RC units)。一方、糖尿病モデルラットの傍糸球体細胞において、対照ラットの傍糸球体細胞と比べ大気圧下でのRSR(42.5±3.5%)とARC(32.7±3.1RC units)は有意に減少しPRSR(28.3±4.0%)は有意に増加していたが、大気圧+40mmHgへの圧負荷は、RSRやPRSRに影響せず、ARCを有意に減少させた(9.6±1.4RC units)。このARCの減少度(78.7±2.1%)は対照ラットの減少度(46.2±5.2%)と比べ有意に大きかった。糖尿病モデルラット傍糸球体細胞のTRCは対照ラット傍糸球体細胞のTRCと比べ有意差なく、圧によっても影響を受けなかった。[考察]糖尿病においては、圧が上昇しても傍糸球体細胞からのレニンやプロレニンの分泌率は低下しないことが示された。一方で、圧の上昇によるプロレニンからレニンへの活性化抑制は増強しており、このことが高血圧を合併した糖尿病における血中プロレニン/レニン比の上昇に関与する可能性が考えられた。[目的]急性圧負荷はレニン分泌を抑制するが、慢性圧負荷は培養傍糸球体細胞内での不活性レニンの活性化を抑制し、その機序に細胞内カルシウムプールが関与する。本研究では、この反応におけるphospholipase依存性について検討した。[方法]ラット腎より分離した初代培養傍糸球体細胞を、ヘリウムガスを用いた加圧装置内で12時間培養し活性レニン分泌率(RSR)、細胞内活性レニン量(ARC)、細胞内総(活性+不活性)レニン量(TRC)を測定した。[結果]大気圧で培養した細胞に比べて大気圧+40mmHgの加圧下で培養した細胞のRSR、ARCは有意に低下していたが、TRCは圧によって影響を受けなかった。これより圧負荷による細胞内レニンの活性化抑制が示された。細胞をphospholipaseC阻害薬であるU73122(10μM)及びその対照薬のU73343(10μM)で前処置し大気圧及び大気圧+40mmHg下で培養すると、U73343処置群では無処置の対照細胞と同様な結果が得られたが、U73122処置群では、圧によるRSR低下反応は抑制され、ARC低下反応は維持されたが、TRCは圧によって影響を受けなかった。さらに、細胞をphospholipaseD阻害薬である4-(2-aminoethyl)-benzenesulfonyl fluoride(100μM)で前処置し大気圧及び大気圧+40mmHg下で培養すると、圧によるRSR低下反応が観察されたが、ARC低下反応は消失した。TRCは圧によって影響を受けなかった。[考察]慢性圧負荷による細胞内レニンの活性化抑制機序にphospholipaseD依存性経路が関与することが示された。[結果]対照ラットの傍

糸球体細胞において、大気圧から大気圧+40mmHgへの圧負荷は有意にRSR(61.8±1.3%から43.3±4.4%へ)、PRSR(13.6±1.5%から4.5±1.5%へ)、ARC(61.8±4.9から43.3±4.1ng of angiotensin /h/million cells(=RC units)へ)を減少させたが、TRCを変化させなかった(32.7±3.1RC units)。一方、糖尿病モデルラットの傍糸球体細胞において、対照ラットの傍糸球体細胞と比べ大気圧下でのRSR(42.5±3.5%)とARC(32.7±3.1RC units)は有意に減少しPRSR(28.3±4.0%)は有意に増加していたが、大気圧+40mmHgへの圧負荷は、RSRやPRSRに影響せず、ARCを有意に減少させた(9.6±1.4RC units)。このARCの減少度(78.7±2.1%)は対照ラットの減少度(46.2±5.2%)と比べ有意に大きかった。糖尿病モデルラット傍糸球体細胞のTRCは対照ラット傍糸球体細胞のTRCと比べ有意差なく、圧によっても影響を受けなかった。[考察]糖尿病においては、圧が上昇しても傍糸球体細胞からのレニンやプロレニンの分泌率は低下しないことが示された。一方で、圧の上昇によるプロレニンからレニンへの活性化抑制は増強しており、このことが高血圧を合併した糖尿病における血中プロレニン/レニン比の上昇に関与する可能性が考えられた。
イギリス帝国と近代日本―帝国的諸事業・思想の越境的伝搬と展開

本課題は、イギリスの帝国理念や、この理念を反映した制度および社会事業が帝国の境界を超えて伝搬され、近代日本において展開をみた諸事例に注目し、この異帝国間伝搬のメカニズムを、日本・イギリス双方の史料の検証によって解明することを試みた。近代日本は、自身をも含めた複数の帝国の力が重層的に作用する「間-帝国」(trans-imperial)」領域であり、イギリス帝国の諸制度の伝搬はモデルを単純に後者に移植するものではなく、複数の帝国勢力が宗教や社会活動のさまざまなネットワークを通じて重層的に干渉しあうなかで進行したこと、さらにこの作用はイギリス帝国自身のあり方にも影響を与えていたことを明らかにした。本研究は、イギリスの帝国理念や、この理念を反映した制度および社会事業が、帝国としての境界を越えて広範な地理的領域に伝搬した歴史的事象のうち、ことに近代日本において展開をみた諸事例に注目している。「越境する帝国」というこの異帝国間伝搬のメカニズムを、日英両国の同時代資料の分析によって解明することで、イギリス帝国史研究に新たな視角を提示することを最終的な目的としている。三か年計画の初年度にあたる平成27年度には、後掲のように国内外の学術雑誌への論文掲載2件、学会発表6件を成果として公表した。メンバーの分担領域である、青少年運動と文化の日英相互関係(森本)、女性宣教師の海外における活動(並河)、日本帝国の植民地統治にたいするイギリスの見解や態度(水谷)について、それぞれの作業を着実に進めている。学会報告としては、カナダ・トロント大学における水谷の招待講演をはじめ、この異帝国間伝搬のメカニズム解明というテーマに関連して、それぞれの分担領域の成果報告を中心に、国際的な学術研究の場における問題提起と情報発信にも力を入れた。日英関係については日本史の領域の蓄積が多いため、研究動向についての情報交換と最新の知見吸収に予定よりも多くの時間と予算を割いている。その影響もあり、当初初年度に予定していたイギリスにおける資料調査については、それぞれの研究および課題全体としての課題や方向性をさらに見定めて万全を期すべく、森本については27年度の実施を見送り、28年度に予定を変更した。個々の分担研究については、ほぼ順調に進んでいる。本課題は、イギリスの帝国理念や、この理念を反映した諸制度および諸事業が、帝国としての境界を超越して広範な地理的領域に伝搬した歴史的事象のうち、近代日本において展開を見た諸事例に注目している。「越境する帝国」というこの異帝国間伝搬のメカニズムを、日英両国の同時代資料の分析によって解明することで、イギリス帝国史研究に新たな視覚を提示することを最終的な目的としている。3カ年計画の2年目にあたる平成28年度には、個々の分担研究について、後掲のように国内外の学術雑誌への論文掲載2件を成果として公表するとともに、メンバー各自の分担領域の史料収集とその分析を中心に基礎研究を進めた。同時に課題全体の成果の総括に向けて、29年度に主催する日英帝国史の公開シンポジウム「<はざま>から再考する帝国史(Rethinking Imperial Histories from the Realm of in-between)」にむけて、分担研究をふまえたメンバーによる個別研究報告を含めた研究発表会(29年3月)を行うなど、その準備に注力した。同シンポジウムは駒込武氏の日本帝国統治下の台湾における高等教育研究を糸口に、メンバーがそれぞれの専門的立場から、日本帝国史およびイギリス帝国史をむすぶ異帝国間伝搬の事例研究としての新たな視角を提示しようとするものである。また、課題のテーマをさらなる展開にむすびつく、ジェンダー、教育、家族の日英間比較等に関連する共同新規プロジェクト「近代化・女性・家族」の企画にも加わり、海外研究者を招聘した国際シンポジウムの開催にむけての準備作業を開始した。本課題の総括となる公開シンポジウムにむけて、「植民地教育」を全体テーマとして選定した。日本帝国の台湾における教育と統治を、イギリス帝国の植民地教育と多角的に比較検証するものである。このテーマにむけて各メンバーの個別研究を進めるとともに、それぞれの視点からの報告を行い議論することで、日本史、教育史をはじめとするイギリス史以外の領域の研究者との学際的検討にむけての準備を順調に進めた。また、テーマの発展を受けて、29年度には他のプロジェクトとの主催および共催で、国際シンポジウムを開催することになった。本課題は、近代イギリスの帝国理念や、この理念を反映した諸制度および諸事業が、帝国としての境界を超越して広範な地理的領域に伝搬した歴史的事象のうち、近代日本において展開を見た福祉・教育等の諸事例に注目した。「越境する帝国」という、この異帝国間伝搬のメカニズムを、日英両国の同時代資料の分析を中心とする精査な実証研究によって解明することで、イギリス帝国史研究に新たな視角を提示することを最終的な目的としている。イギリス帝国の諸制度の伝搬の様態は、たんに前者の「モデル」を単純に後者に移植するものではなく、帝国間の関係性を問う「間-帝国」(trans-imperial)の視点からの実証研究が不可欠である。本課題が扱った日本帝国の事例が明らかにするように、複数の帝国が宗教や社会活動のさまざまなネットワークを通じて重層的に干渉しあうなかでこの伝搬は進行し、さらにはイギリス帝国自身のあり方にも影響を与えていたことが確認された。

近代日本は、自身をも含めた複数の帝国の力が重層的に作用する「間-帝国」(trans-imperial)」領域であり、イギリス帝国の諸制度の伝搬はモデルを単純に後者に移植するものではなく、複数の帝国勢力が宗教や社会活動のさまざまなネットワークを通じて重層的に干渉しあうなかで進行したこと、さらにこの作用はイギリス帝国自身のあり方にも影響を与えていたことを明らかにした。27年度における研究動向把握にもとづき、日本帝国史の関心領域におけるイギリス帝国史からの検討の糸口を探るべく、国内外の評論会や討議に積極的に参加する予定である。また、個々の研究領域の進捗状況を鑑みて、具体的な必要資料が確定できた段階で、27年度に実施予定であった海外資料調査も実施する予定である。最終年度の29年度には本課題研究の総括となる日英帝国史の公開シンポジウムを開催する。並河はアジア世界の女子教育のネットワーク構築によるプロテスタント・ミッション主導の女子高等教育の導入が、日本やインドの西欧化に際して与えた社会的インパクトについて、森本は少年向け読み物や少年団運動などを通じた、学校教育外の日常生活世界における帝国イメージの形成・教示および流布について、そして水谷はこれらの分担研究もふまえ、植民地教育をめぐってイギリス帝国と日本帝国がどのような関係にあったかについて、事業・思想の越境的伝搬と展開というの観点から総括的な考察に取り組む。また、イギリス史の海外研究者を招聘した国際シンポジウム2回を主催、2回を共催し、ジェンダーや社会政策事業についての日英の歴史的比較にあたり、本課題の異帝国間伝搬という視点からの考察を提言する予定である。シンポジウム:「<はざま>から再考する帝国史」(2017年本課題主催:水谷智「英領インド史研究および「間帝国」研究の視点から」、並河葉子「イギリス宣教師研究の視点から」、森本真美「イギリス子ども・青少年期研究の視点から」イギリス近代史イギリス社会史イギリス帝国史近代子ども史日本史領域における日本帝国研究の動向研究により力を入れて、課題全体の方向性を定める必要もあって、具体的な方針や資料が確定するまで海外資料調査の実施を延期もしくは部分的な実施にとどめている。28年度の研究活動の結果、最終年度の29年度における国際シンポジウムやセミナーが新たに複数企画された。物品・謝金はその機会に充当することがより効果的であると判断したものについて、また研究調査の旅費についても29年度に追加調査が必要となる可能性を見越して、次年度に使用予定額の一部を回した。課題の方向性がより明確になる28年度もしくは29年度への実施順延によって、国内および海外資料調査や資料収集のさらなる充実をはかる予定である。29年度には、主催・共催合わせて5回(4月、6月、10月)のシンポジウムを開催する予定となっている。平成29年度の配分額130万円は、研究文献の購入等の関係諸費を含め、大部分をこのシンポジウムの経費に充当する。平成28年度分からの繰り越し額約127万円については、29年冬以降に当初予定していた海外資料調査を実施する。
高性能直流型ミュオンビームチャンネル及び実験ファシリテイの建設と実験研究

特定研究「中間子科学」に連動して,中間子科学にかかわる海外学術研究を推進することを目的する.海外のメソン・ファクトリーへ出かけ,そこに研究ファシリティを作るとともに,中間子ビームを用いた実験研究を実行する.又,必要な調査研究・研究連絡を行う.特定研究「中間子科学」の主要プロジェクトである「低速DC負ミュオンビームの開発とミュオン実験」の活動と歩調を合わせて,次の研究実積があがっている.(1)低速負ミュオンビームのための超電導ミュオンチャンネルの建設今年度の主要作業は,カナダトライアムフ研究所にミュオンチャンネル用,超電導ソレノイドのヘリウム冷却系を設置し,テスト運転を行うことであった.61年度に設置されていた冷却系コンプレッサーと冷却系本体である.マルザー社TCF100冷却系と合体化させ,トライアムフ側の製作区分と合わせ,冷却系全システムが62年9月に完成した.その後,調整・改修等を経て,規定通りの定格能力での連続運転試験が, 63年1月に完了している.氷嶺・西山・三宅の主たる出張は,これらの建設作業のために行われた.現在国内で製作中の超電導ソレノイド及びクライオスタット系の本体が, 2月中旬には完成し,国内テストの後に, 3月中に,トライアムフ研究所に運ばれる予定である.永嶺の3月の出張は,全ソレノイド系の合体建設作業の予定をたてて,計画の詳細をつめるために行われる.(2)TRIUMFにおける負ミュオン実験の実施上記の建設作業と合わせて, DC負ミュオンを用いた実験が,トライアムフ研究所において行われた.次の成果があがっている.西田・松崎・石田らの出張は主としてこれらの実験研究のために行われた.a)高温超電導体の研究負ミニオンを用いて,酸化物高温超電導体の酸素の位置の電子状態を,探る実験が行われ, LaSrCuOの酸素につかまった負ミュオンのナイト・シフトが測定された.この実験に先立って行われた正ミュオンを用いる実験で, YBacuOのテトラIIの相が反強磁性であることが伴った.b)新しいミュオン核融合反応の追求通常の(d tμ)系のミュオン触媒核融合実験に対して(d^3Heμ)系の反応を調べり実験が開始された.(3)中間子科学国際協力の実施TRIUMF研究所以外での大強度中間子ビームを用いる国際協力が行われた.特に,ラザフォード研究所ではじめてのパルス状ビームが出たため東大より測定装置類を持参し協力した.特定研究「中間子科学」に連動して,中間子科学にかかわる海外学術研究を推進することを目的する.海外のメソン・ファクトリーへ出かけ,そこに研究ファシリティを作るとともに,中間子ビームを用いた実験研究を実行する.又,必要な調査研究・研究連絡を行う.特定研究「中間子科学」の主要プロジェクトである「低速DC負ミュオンビームの開発とミュオン実験」の活動と歩調を合わせて,次の研究実積があがっている.(1)低速負ミュオンビームのための超電導ミュオンチャンネルの建設今年度の主要作業は,カナダトライアムフ研究所にミュオンチャンネル用,超電導ソレノイドのヘリウム冷却系を設置し,テスト運転を行うことであった.61年度に設置されていた冷却系コンプレッサーと冷却系本体である.マルザー社TCF100冷却系と合体化させ,トライアムフ側の製作区分と合わせ,冷却系全システムが62年9月に完成した.その後,調整・改修等を経て,規定通りの定格能力での連続運転試験が, 63年1月に完了している.氷嶺・西山・三宅の主たる出張は,これらの建設作業のために行われた.現在国内で製作中の超電導ソレノイド及びクライオスタット系の本体が, 2月中旬には完成し,国内テストの後に, 3月中に,トライアムフ研究所に運ばれる予定である.永嶺の3月の出張は,全ソレノイド系の合体建設作業の予定をたてて,計画の詳細をつめるために行われる.(2)TRIUMFにおける負ミュオン実験の実施上記の建設作業と合わせて, DC負ミュオンを用いた実験が,トライアムフ研究所において行われた.次の成果があがっている.西田・松崎・石田らの出張は主としてこれらの実験研究のために行われた.a)高温超電導体の研究負ミニオンを用いて,酸化物高温超電導体の酸素の位置の電子状態を,探る実験が行われ, LaSrCuOの酸素につかまった負ミュオンのナイト・シフトが測定された.この実験に先立って行われた正ミュオンを用いる実験で, YBacuOのテトラIIの相が反強磁性であることが伴った.b)新しいミュオン核融合反応の追求通常の(d tμ)系のミュオン触媒核融合実験に対して(d^3Heμ)系の反応を調べり実験が開始された.(3)中間子科学国際協力の実施TRIUMF研究所以外での大強度中間子ビームを用いる国際協力が行われた.特に,ラザフォード研究所ではじめてのパルス状ビームが出たため東大より測定装置類を持参し協力した.
高脂肪食負荷および細菌感染がSHRSPラットの血圧上昇と脳卒中の発症に与える影響

脳卒中易発症性高血圧自然発症ラットに,慢性感染症を想定してグラム陰性菌体あるいは菌体内毒素(LPS)を継続的に負荷し,脳卒中の発症および酸化ストレスレベルに与える影響を検討した。その結果,菌体あるいはLPSの継続的な接種によって,脳卒中の発症の早期化と症状の重症化,ならびに酸化ストレスの増加が認められた。これらの結果から,脳卒中の遺伝的素因を有する個体における細菌性の負荷は,酸化ストレスを増加させ,脳卒中の発症と症状の重篤化を誘引する可能性が示唆された。本研究は,重度の成人性歯周炎で起きると考えられる菌血症が,脳血管疾患の発症に与える影響を調べることを目的として,高血圧症と脳卒中の素因を有するSHRSPラットに歯周病原菌を継続的に接種し,血圧上昇と脳卒中の発症率について分析を行った。歯周病原菌としてPorphyromonas gingivalisを,また,対照菌としてEscherichia coli菌体をそれぞれ培養後,生理食塩水に懸濁し,各ラットの尾静脈内および腹腔内から隔日に接種した。その結果,P.gingivalis接種群,E.coli接種群および菌非接種群の平均体重は,4週齢から8週齢まで増加傾向を示し,9週齢でプラトーに達した。なお,この間,各群の平均体重に著明な差は認められなかった。9週齢以降,脳卒中を発症した個体では体重の減少傾向を認め,11週齢以降では全ての群の平均体重は減少傾向を示した。収縮期血圧の平均値は4週齢から11週齢まで上昇し,12週齢でプラトーに達したが,各群間に有意差は認められなかった。SHRSPの各群の脳卒中発症の平均日齢は,菌非接種群77.5±0.6日,P.gingivalis接種群72.8±6.7日,E.coli接種群71.8±3.6日で,菌の接種によって脳卒中の発症が早まる傾向が認められた。各群のそれぞれ各1個体について,脳卒中発症が推定された後に尾静脈から造影剤を注入後,小動物用小型CTにて観察したところ,P.gingivlis接種群の個体においてのみ,出血班を確認した。また,発症時の症状については,菌非接種群ではすべての個体で体重減少もしくは前肢の麻痺,およびその両方のいずれかであったのに対し,P.gingivlis接種群およびE.coli接種群では,これらの症状に加えて立毛,過敏,不活発などの神経症状を示す個体が多く認められた。以上の結果から,Porphyromonas gingivalisおよびEscherichia coliなどのグラム陰性菌による頻回な菌血症は,血圧上昇には関与しないものの,脳卒中発症のリスクと,発症時の症状の重篤化を招く可能性が示唆された。本研究では,細菌性負荷および食事性負荷が脳卒中モデルラット(SHRSP)の脳卒中の発症に及ぼす影響を検討した。食事性負荷の条件を検討する実験として,1%食塩含有飲料水と普通飼料を与える(高食塩負荷)条件,普通飲料水と高脂肪飼料を与える(高脂肪負荷)条件,1%食塩含有飲料水と高脂肪飼料を与える(高食塩高脂肪負荷)条件および食事性負荷を与えない(コントロール)条件で,SHRSPを少数(各条件n=2)飼育し,血圧を比較した。その結果,高食塩負荷の条件および高食塩高脂肪負荷の条件で飼育したSHRSPの血圧は,高脂肪負荷およびコントロールの条件で飼育したSHRSPの血圧に比べて著しく高い値を示した。一方,高脂肪負荷の条件で飼育したSHRSPの血圧はコントロールに比べてやや高かったが,その差は高食塩負荷とコントロールとを比べた差よりも小さかった。以上の結果からSHRSPの脳卒中の発症には,高脂肪負荷よりも食塩負荷が影響することが予想された。次に,1%食塩含有飲料水を与え、細菌性の負荷として静脈内に継続的にグラム陰性菌体内毒素(LPS)を1.0mg/kg投与する群,0.5mg/kg投与する群,およびこれを投与しない群に分けてSHRSPを飼育(各群n=12)し,血圧と脳卒中の発症を調べた。その結果,LPS 1.0mg/kgを投与する群の血圧は他の2群に比べ高値を示し,また,脳卒中の発症は,LPS投与群がLPS非投与群に比べて有意に早期化した。また,発症時の各群の症状を比較した結果,LPSを投与群では,体重変化,不活発、突然死に加えて,過敏,体毛の立毛,前後肢の麻痺などの様々な神経症状が認められた。一方,LPS非投与群の症状は,体重変化と前脚の麻痺のみであった。以上の結果から,高食塩負荷条件におけるLPSの持続的投与は,SHRSPの脳卒中の発症を促進する可能性が示唆された。これまでに本研究では,脳卒中モデルラット(SHRSP)を用いて,グラム陰性菌による慢性感染を想定したE.coliおよびP.gingivalis菌体,あるいはグラム陰性菌体外毒素(LPS)の継続接種が,脳卒中発症の早期化と症状の重篤化を引き起こすことを明らかにした。

本研究の最終年度では,脳卒中の発症に酸化ストレスが大きく関与すること,さらに,LPSが酸化ストレスを強く誘導することに着目し,LPSの継続接種がSHRSPの酸化ストレスレベルに及ぼす影響を調べた。本研究では,4週齢のSHRSPを1%食塩含有飲料水を自由に与えて飼育した。5週齢から11週齢にかけて1.Omg/kgのLPSを週3回接種した群をLPS投与群,生理食塩水のみを投与した群をコントロール群とした。8週齢時に尾静脈から採血し,血清中の一酸化窒素(NO)の産生量を表す総窒素酸化物量(NOx),脂質の酸化ダメージを表すTBARS量およびDNAの酸化ダメージを表す8-OHdG量を,それぞれ測定した。また12週齢時には,全ての個体を屠殺後,脳を摘出して脳組織を分析した。その結果,8週齢時の血清中のNOx,TBARSおよび8-OHdG値の平均は,コントロール群に比べLPS投与群で有意に増加した。また,脳組織の病理組織像では,脳出血,梗塞および脳浮腫の所見がコントロール群に比べてLPS群で多く認められた。LPSは,マクロファージや好中球の誘導型NO合成酵素の発現上昇を介してNOの産生を増加させることが知られている。また,血清中のTBARSおよび8-OHdG値は,脳組織中の酸化ダメージを反映することが動物実験で明らかにされている。本研究結果から,頻回なLPS接種は,NOの産生を促進し,SHRSPの脂質およびDNAの酸化ストレスを増加させ,脳卒中に伴なう脳組織の損傷を増大させる可能性が示唆された。
開発利益の帰属問題の理論的・実証的研究

かって、J.S.ミルは「富める国の地価は上がり続ける」といったことがあった。世界の中心地であったイギリスの1840年代の狂乱地価、そして1920年代のアメリカの異常な地価高騰は、このミルの理論を裏付けている。しかし、昭和60年からはじまった東京圏を中心とした日本の異常な地価の上昇は、まさに「狂乱地価」そのものであった。狭い国土で、高い生産性(土地)をあげている日本列島であるだけに、地価は上がりやすい条件がそろっている。経済のソフト化、国際化などを背景にして、この数年間で、推定1千兆円もの地価上昇による含み益(バブル)が発生した。この額は、アメリカの国土が2つ買える程の巨額である。しかも地価が上昇した地域と、そうでない地域とに二極分化されたので、極端な地域格差をもたらした。さらに深刻化したのは、富める者とそうでない者との間の資産格差を極限にまで拡大させてしまったことである。このような異常な地価高騰が発生する要因には多くのことが考えられるが、その有力なものに「開発利益」が土地所有者等に独占されている制度、税体系があることが指摘されよう。開発利益の還収が不十分であると、土地投資が活発化し「地価神話」の源泉になりやすい。わが国の今回の狂乱地価は、まさにこのことが指摘される。ところで、この開発利益は、いまだその定義すら定着していない。しかも、その利益をどのように明確に把握し、それを土地所有者などに、どう負担(還収)させるかがはっきりしなかった。その重要性は各国で指摘されながらも圧力団体の反対や技術的制約もあって実現されなかったケ-スが多かった。しかし最近、韓国では、これに直接関連する法を制定した。日本でも「土地基本法」の中で開発利益の還収を明確にした。世界各国の実情と理論的分析を研究し、その成果を公表してきた。ここ数年の間の東京圏を中心とした地価高騰は、まさに"狂乱地価"であり、歴史上にも残ることは必至である程、異常であった。わが国の地価高騰は、これまでも経験したところである。過剰流動性時の"列島改造論"時であり、さらには明治40年代から大正初期にかけても、すでに日本では異常な高騰がみられたのである。わが国では、この1世紀以内に3度の異常な地価上昇を経験したのである。欧米先進国が、せいぜい2度であるのと比較すると、日本は地価が上昇しやすい政治、経済体質にあるともいいうる。この点が「土地本位制資本主義」ともいわれるところであろう。その原因については、これまで識者から多くのことが指摘されてきたが、そのひとつ、しかも最大の要因とも考えられるものに、地価上昇の経済メリットが土地所有者にほぼ独占的に帰属することがあろう。すなわち開発利益の多くが地主のものになっているのである。本来、地価の上昇は、土地所有者の投資努力よりも、租税などを財源とする公共投資によるところが大きい。それが、土地所有者(地主)に独占されるならば、まさに"不労所得"といわなければならない。このような土地政策の不備が、土地投機を活発化させ、地価が極限にまで高騰していくことは、いうまでもない。地価の安定、負担の公平、あるいは都市整備財源の確保のためにも開発利益の帰属とその回収は、各国における永遠の研究課題でもある。各国は、それぞれの国情に合致するような土地政策、とりわけ土地税制を活用して対応している。

わが国の場合もその例外ではないが、不充分であるのが、今般の狂乱地価を招来させた、といっても過言ではない。このような視点から、今後のあるべき開発利益の帰属と回収について研究し、その成果を別紙のように公表した。平成年度になって、さすがに東京圏や関西圏の狂乱地価に沈静化の兆しが見られたが、遂にこれまであまり上昇しなかった地方圏で急上昇した。この結果、日本列島は前回の狂乱地価時の列島改造論時と同様に、全国で上昇するという最悪の状態を迎えつつある。これは、東京圏などで得た含み益を原資として、ただ単に相対的な割り安さ感によって、地方の土地を買い占めており、実需とは何の関係もない、マネ-ゲ-ムにすぎない。しかも最近では、世界の不動産市場に進出している。これは、わが国の土地政策が土地を「私的財」として尊重しすぎた結果、都市計画が土地所有者の既得権エゴを許した不完全さと、土地税制の不備、さらにはカネ余まりを背景にして、狂乱地価が発生したことは否定できない。これらの不備の是正を早急に実施しないと、地域格差と資産格差を極限にまで拡大させてしまうことが懸念されている。このような状況の中で、土地の持つ公共性の重視、利用・計画の優先投機の抑制、そして開発利益の還収を大前提とした「土地基本法」が制定された。この基本理念をどのように各個別法で生かし、国民全般の利益のために一部の圧力団体の反対をおしきって実現できるか否かが、国内問題の最大課題であるといっても過言ではない。土地政策の中で重要な役割をになっているのが、土地税制である。国民の租税負担によって生じた開発利益を土地所有者等に独占されることなく、どのように還収するかは、古くして新しいテ-マでもある。多くの国で、この開発利益の還収の重要性が指摘され、実行もされたが、必ずしも成功したとは言い難い。しかし、最近、日本と同様に地価高騰の激しい韓国で、開発利益の還収法などの土地関連法が成立し、その結果が期待されている。わが国のこんごの土地政策、税制のあり方について参考とすべく研究を続けたい。
血管内皮細胞におけるトロンボモジュリン遺伝子の発現制御の研究

トロンボモジュリン(thrombomodulin.TM)遺伝子はエンドトキシン、組織壊死因子(tumor necrosis factor,TNF)やインターロイキン-1β(interleukin-1β,IL-1β)により発現が抑制され、ホルボールエステル、ヒスタミン、cAMPやレチノイン酸で発現が増強する。今回、レチノイン酸の、TMの発現制御に与える作用について、遺伝子レベルで検討した。TM遺伝子の上流約2kb(キロ塩基)までを含むフラグメント(+145-2154)を用いて、制限酵素やBal31にて消化して様々な大きさのフラグメントを得た。これらの各フラグメントを、ルシフェラーゼ(luciferase,LUC)遺伝子をレポーター遺伝子としてもつベクター(pLUC)の上流に挿入して、様々な欠失コンストラクトを作製した。これらの各コンストラクトについてはシークエンスをおこなって5′端部位を決めた。レチノイン酸に反応するエレメントと類似する領域(RARE)が-400にみられ、この領域と同じ塩基配列をもつ、30bpのオリゴヌクレオチド(1RARE)と、繰り返しもつ、60bpのオリゴヌクレオチド(2RARE)を合成した。これらの合成オリゴヌクレオチドはプロモーター(SV40)をもつベクターpGL2promoterに挿入した。トランスフェクションは株化されたヒト臍帯静脈内皮細胞(ECV340)にリポフェクチンによる方法で行った。オールトランスレチノイン酸(all-trans retinoic acid,ATRA)の添加実験はトランスフェクション後24時間経過してから添加して、その後さらに24時間培養を続けるようにした。細胞抽出液はルシフェラーゼアッセイに用いた。その結果、1RAREと2RAREのコンストラクトともに10^8-10^6Mの濃度で、濃度依存性に反応性が確認された。ATRAの他に、各種合成レチノイド(Am80など)の効果についても、更に検討していきたい。
炎症関連大腸発がんにおけるレプチンシグナル系の関与

本研究は炎症関連大腸発がんへのレプチンシグナルの関与を解析し、レプチンシグナル系修飾による大腸発がんの予防や治療の可能性を探ることを目的とした。ob/obマウス(レプチン欠損マウス)へのレプチン投与により大腸がんの発生が抑制され、この作用には血清総コレステロール、LDLコレステロールの低下、大腸粘膜の炎症メディエーター産生低下が関与していることを明らかにし、レプチンの炎症性大腸がん発生予防の可能性を示唆した。またC57BLKS/J遺伝背景マウス(ob/ob、db/dbマウス系統)は炎症関連大腸発がん低感受性であることを示し、肥満マウスを用いた動物大腸発がん実験における有用な情報を提供した。近年、内臓脂肪蓄積を基盤とした肥満と大腸発がんとの関連が注目され、肥満と発がんを繋ぐ分子機構が徐々に解明されつつある。大腸発がんではアディポサイトカインの分泌異常の関与が指摘されており、レプチンシグナル系の異常と大腸発がんとの関連性が示唆されている。本研究では、肥満のみならず炎症や免疫にも関わることが知られているレプチンに注目し、レプチンシグナル系よる炎症関連大腸発がんへの関与について検討を行い、レプチンシグナル系の修飾による大腸発がんの予防や治療の可能性を探ることを目的としている。平成24年度はレプチンによる炎症関連大腸発がんの抑制効果の作用機序を明らかにするために、大腸粘膜における炎症関連因子の発現を中心に解析を行った。その結果、レプチン投与群ではレプチン受容体を介して活性化されるSTAT3のmRNA発現量が上昇しており、また炎症メディエーターであるTNFαのmRNA発現量は著明に低下していた。これらの結果より、レプチンによる大腸腫瘍形成の抑制には、STAT3を介したTNFαなどの炎症メディエーター産生の低下が関わっている可能性が示唆された。また、レプチン受容体変異マウス(db/dbマウス)を用いた炎症関連大腸発がんの誘発を基にして、レプチン受容体の変異と大腸がん発生との関連性についても検討を加えた。db/dbマウスでは野生型マウス(+/+マウス)に比べ、大腸がんの発生頻度が有意に低下していること、さらに大腸粘膜における炎症関連因子のmRNA発現解析の結果、iNOS発現が著明に低下していることが認められたことから、db/dbマウスにおける炎症性大腸腫瘍形成には、大腸粘膜におけるニトロ化ストレスの低下が関与している可能性が示唆された。本研究はアディポサイトカインの一つであるレプチンに注目し、レプチンシグナル系が関与している肥満マウスを用いて炎症関連大腸発がんへのレプチンシグナルの関与を解析し、レプチンシグナル系修飾による大腸発がんの予防や治療の可能性を探ることを目的としている。平成24年度の研究により、レプチン受容体変異マウス(db/dbマウス)はdb/dbマウスの対照マウスとして頻用されるC57BL/6マウスに比べ大腸がん発生頻度が優位に低下していることが示された。平成25年度は、C57BLKS/Jを遺伝背景にもつdb/dbマウス、ヘテロ接合体マウス(db/+)、野生型マウス(+/+)とC57BL/6Jを遺伝背景にもつC57BL/6マウスにおける炎症関連大腸発がんに対する感受性について解析を行った。C57BLKS/Jを遺伝背景にもつdb/dbマウスではC57BL/6マウスに比べ大腸がん発生頻度が有意に低下しており、また同様の遺伝背景をもつdb/+マウス、+/+マウスでは大腸がんの発生がほとんど認められず、C57BLKS/J遺伝背景マウスは炎症関連大腸発がんに対して低感受性であることが示唆された。さらにC57BLKS/J遺伝背景マウスでは、大腸粘膜におけるiNOS、IL-6などの炎症関連因子の発現が著明に低下しており、大腸粘膜における炎症関連因子の発現低下が炎症関連大腸発がんにおける低感受性に関わっている可能性が示唆された。高レプチン血症を呈するpolygenicな肥満マウス(KK-Ayマウス)を用いて炎症関連大腸がん発生に対するレプチンアンタゴニストの発がん修飾作用に関する検討を行ったが、レプチンアンタゴニスト1mg/kg投与(ob/obマウスにて発がん抑制効果を認めたレプチン投与量)では発がん修飾作用は認められなかった。大腸発がんでは脂肪細胞から分泌されるアディポサイトカインの分泌異常の関与が指摘されており、肥満関連の動物発がん実験においてレプチンシグナル系の異常と大腸発がんとの関連性が示唆されている。

本研究では、アディポサイトカインの一つで、肥満のみならず炎症や免疫にも関わることが知られているレプチンに注目し、レプチンシグナル系異常肥満マウスならびにレプチンシグナル系に異常がなく高レプチン血症をきたしている肥満マウスを用いて、レプチンシグナル系よる炎症関連大腸発がんへの関与について検討を行い、レプチンシグナル系の修飾による大腸発がんの予防や治療の可能性を探ることを目的としている。この目的遂行のため、レプチンシグナル系の異常により肥満を呈するob/obマウス(レプチン欠損)およびdb/dbマウス(レプチン受容体異常)を用いた炎症関連マウス大腸発がん実験を行い、レプチンと炎症関連大腸発がんとの関連ならびに炎症関連大腸発がんに係る因子の解析を行う。さらにKK-Ayマウス(polygenic系)を用いてレプチンアンタゴニスト投与による発がん修飾作用を観察し、炎症関連大腸発がんにおけるレプチンの関与およびレプチンの修飾によるがん予防や治療への可能性についても検討することを計画している。平成23年度はob/obマウスを用いた炎症関連大腸発がんの誘発とレプチンによる修飾について検討を行った。レプチン投与群では個体あたりの平均腫瘍数が有意に低下しており、さらにレプチン投与群において、血清総コレステロール濃度ならびにLDLコレステロール濃度の有意な低下が観察された。これらの結果より、レプチンによる大腸腫瘍形成の抑制作用が血清コレステロール濃度の改善を介して生じている可能性が示唆された。平成24年度の実験条件の変更を余儀なくされ若干の計画遅延が生じた。しかし、それ以降の研究については予定どおり進行しており、レプチン受容体変異マウス(db/dbマウス)を用いた実験を計画通り実施し、さらにpolygenicな肥満マウス(KK-Ayマウス)を用いた検討を準備している。平成23年度はレプチン欠損マウス(ob/obマウス)を用いた炎症関連大腸発がんの誘発とレプチンによる修飾について検討を行ったが、今まで実施してきた炎症関連大腸発がんの誘発の実験条件(C57BL/6マウスなどで行っている通常のプロトコル)で実施した際に多くのマウスが死亡したため、実験条件の変更(最終的にはdextran sodium sulfateの濃度を2%から1.5%に変更)を余儀なくされ若干の計画遅延が生じた。しかし、予定していた動物実験ならびに病理組織学的解析、血液生化学的解析は計画通り終了し、現在大腸がん組織の免疫組織学的解析ならびに平成24年度の計画にある炎症関連因子のmRNAおよび蛋白発現量の変化について解析を行っている。また平成24年度に予定しているレプチン受容体変異マウス(db/dbマウス)を用いた実験を計画通り開始した。平成24年度の結果を基にして、レプチン受容体変異マウス(db/dbマウス)を用いてレプチンシグナル系の異常ならびにレプチンシグナル系の修飾と大腸発がんとの関わりを解析する。さらに高レプチン血症を呈するpolygenicな肥満マウス(KK-Ayマウス)を用いて、炎症関連大腸がん発生に対するレプチンアンタゴニストの発がん修飾作用に関する検討を行う。平成23年度の結果を基にして、レプチン投与による大腸がん組織での炎症関連因子のmRNAおよび蛋白発現量の変化についての解析を行い、加えてレプチン受容体変異マウス(db/dbマウス)を用いてレプチンシグナル系の異常ならびにレプチンシグナル系の修飾と大腸発がんとの関わりを解析する。
地域と教室をつなげるGPS付携帯学習支援システム

本研究では、モバイル機器として,GPS機能を持った携帯電話を用い,利用者の位置情報と過去の活動履歴を取得して保存しておくことにより,携帯電話上に表示される課題や知識を利用者毎に適切に選択して表示することができる野外学習支援システムおよびコンテンツを開発することを目的とし、GPS付携帯へ位置情報および学習状況に応じたコンテンツを表示することを可能にする野外学習支援システムのプロとタイムシステムおよび、コンテンツ作成のためのオーサリングシステムをWikiをベースに開発した。京都市動物園の協力の下で、動物の生息環境と進化に関するコンテンツを、5種類の動物を対象として開発した。本システムの動作検証および有効性の評価を行うため、滋賀大学教育学部附属中学校のご協力で、平成19年9月には科学部の中学生10名、平成20年2月には授業「総合理科」の一環として本システムを利用した学習を中学生20名について行い、システムの動作検証および有効性に関する評価を実施した。本実験に関しては、新聞2紙(読売新聞、京都新聞)の取材を受け掲載された。さらに開発した野外学習支援システムを拡張し、動物園における一般来園者に対する情報提供が可能となるように、利用者の誘導手法、コンテンツ管理方法の拡張を実施し,京都市動物園と協力して、一般来園者向けのコンテンツを開発し、H20年8月13日に一般来園者を対象とした公開実験を実施した。アンケート調査の結果、従来用いられている情報提供手法に比べて利用者の興味が促進されることがわかった。この実験に関しては、新聞2紙(京都新聞、中日新聞)の取材を受け、記事として掲載された。平成21年度は,前年度までの実験に関して詳細な解析を行い,科学教育学会論文誌,IDC2010に成果を投稿し,採択された.本研究では、モバイル機器として,GPS機能を持った携帯電話を用い,利用者の位置情報と過去の活動履歴を取得して保存しておくことにより,携帯電話上に表示される課題や知識を利用者毎に適切に選択して表示することができる野外学習支援システムおよびコンテンツを開発することを目的とし、GPS付携帯へ位置情報および学習状況に応じたコンテンツを表示することを可能にする野外学習支援システムのプロとタイムシステムおよび、コンテンツ作成のためのオーサリングシステムをWikiをベースに開発した。平成21年度は,前年度までの実験に関して詳細な解析を行い,科学教育学会論文誌,IDC2010に成果を投稿し,採択された.本研究では、モバイル機器として,GPS機能を持った携帯電話を用い,利用者の位置情報と過去の活動履歴を取得して保存しておくことにより,携帯電話上に表示される課題や知識を利用者毎に適切に選択して表示することができる野外学習支援システムおよびコンテンツを開発することを目的とし、平成19年度では、以下の研究開発を実施した。GPS付携帯へ位置情報および学習状況に応じたコンテンツを表示することを可能にする野外学習支援システムのプロとタイムシステムおよび、コンテンツ作成のためのオーサリングシステムをWikiをべースに開発した。京都市動物園のご協力の下で、動物の生息環境と進化に関するコンテンツを、5種類の動物を対象として開発した。さらに本システムの動作検証および有効性の評価を行うため、滋賀大学教育学部附属中学校のご協力で、平成19年9月には科学部の中学生10名、平成20年2月には授業「総合理科」の一環として本システムを利用した学習を中学生20名について行い、システムの動作検証および有効性に関する評価を実施した。本研究では、モバイル機器として,GPS機能を持った携帯電話を用い,利用者の位置情報と過去の活動履歴を取得して保存しておくことにより,携帯電話上に表示される課題や知識を利用者毎に適切に選択して表示することができる野外学習支援システムおよびコンテンツを開発することを目的とし、平成20年度では、以下の研究開発を実施した。前年度(H19)に開発した野外学習支援システムを拡張し、動物園における一般来園者に対する情報提供が可能となるように、利用者の誘導手法、コンテンツ管理方法の拡張を実施した。さらに、京都市動物園と協力して、一般来園者向けのコンテンツを開発し、H20年8月13日に一般来園者を対象とした公開実験を実施した。さらに、本システム効果を検証するために、滋賀大学附属中学校の協力で、従来の手法(情報を掲示する)による学習を実施してアンケート調査を行った。

調査結果に関しては現在解析中である。本研究では、モバイル機器として,GPS機能を持った携帯電話を用い,利用者の位置情報と過去の活動履歴を取得して保存しておくことにより,携帯電話上に表示される課題や知識を利用者毎に適切に選択して表示することができる野外学習支援システムおよびコンテンツを開発することを目的とし、平成21年度では、以下の研究開発を実施した。前年度(H20)に実施した,一般来園者を対象とした公開実験におけるアンケートデータ,ビデオ等の分析の詳細を実施するとともに,追加実験として実施した滋賀大学附属中学校の協力で、従来の手法(情報を掲示する)による学習を実施してアンケート調査に関する分析の詳細を実施した.その結果,本システムの利用は,来園者はより多くの動物に興味を持って動物を観察することに対して大きく寄与することを確認した.
自動車荷重列観測装置を用いた道路構造物の損傷因子管理システムの開発

本研究は、道路構造物の疲労照査や疲労設計が従来、その疲労強度にのみ重きをおいているために「個々の管理」という点に重点を置いて、道路全体のメンテナンス計画策定に対しても貴重な示唆を与えることができるようにするのが目的である。自動車荷重に関するデータ収集システムと実働応力計測システムによって健全度の現状をモニターしながら、損傷因子の予測と補強効果を知ることのできる応答解析を基礎として損傷を監視していける新しい「構造物損傷管理システム」を開発する。そこで、以下のような研究を実施した。(1)損傷に影響する因子の抽出とそのスペクトルの解析応力スペクトルがどのような荷重条件下のものであるかを明確にするとともに載荷荷重の大きさと位置関係から損傷の影響因子スペクトルを求めた。(2)損傷構造に対する解析シミュレーションシステムの開発道路舗装の構造・RC構造の橋梁・鋼構造の橋梁とに分けて、損傷因子の分析および補強や捕集の効果をシミュレーションできる静的および動的に応答解析できるプログラムを開発した。以上の研究により、「構造物損傷管理システム」をほぼ完成することができた。本システムの開発にはそれぞれの担当者がそれぞれ分担しており、損傷の評価と損傷因子の制御が可能なシステムが開発されることとなろう。梶川は、自動車荷重列観測システムのの整備と改良をしつつ、FEMなどの静的・動的な構造解析を行ってきている。安全性から使用性に対して応答解析のシステム開発を行っている。桝谷は衝撃現象などに対する静的および動的な扱いを中心に、RC構造解析システムの開発をおこなっている。そして、RC構造物の損傷データベースの整備と改良を実施している。西沢はRC舗装の疲労損傷やデータベースの構築に努力し、損傷因子管理システム開発を行っている。すぎ本は橋梁の振動計測・応力計測および損傷の補修補強の設計ならびに疲労解析をしており、鋼構造解析システムの開発を担当している。そして、全体システムの具体案を作成し、5つのサブシステムの整備を行なっている。(1)損傷原因の評価と管理の総合システムの具体案を設計し、仕様を決めた。(2)自動車荷重測定システムと実働応力測定システムの整備と改良(3)道路構造物の損傷データベースシステムの整備と改良(4)道路構造物の解析シミュレーションシステムの開発(5)道路舗装の構造・RC構造の橋梁・鋼構造の橋梁に分けて、損傷因子の分析および補強や補修の効果をシミュレーションできる静的および動的に応答解析できるシステムを開発している。そこで、8年度は以下のような研究を実施した。(2)損傷構造に対する解析シミュレーションシステムの開発道路舗装の構造・RC構造の橋梁・鋼構造の橋梁とに分けて、損傷因子の分析および補強や補修の効果をシミュレーションできる静的および動的に応答解析できるプログラムを開発した。
各種皮膚疾患由来培養線維芽細胞の増殖、コラーゲン産生に対する細胞成長因子の効果

汎発性強皮症は原因不明の結合織疾患であり、コラーゲンをはじめとする細胞外マトリックスの皮膚やその他の諸臓器への過剰な沈着を特徴とする。その病態の形成には、血管障害やT細胞機能異常より始まり、線維芽細胞におけるコラーゲン代謝の調節異常に至るプロセスが想定される。強皮症線維芽細胞に認められるコラーゲン合成の異常は、継代後数代にわたって保持されることより、強皮症のコラーゲン代謝の研究はin vitroで、継代早期の培養線維芽細胞を用いる方法が一般的である。強皮症線維芽細胞の研究は継代早期の培養線維芽細胞を用いる方法が一般的である。しかも、diffuse cutaneous型であるべきとされている。申請者は線維芽細胞の培養は日常的に行ない、現在、強皮症線維芽細胞は7株培養中で、実験には継代早期の細胞しか用いない。申請者は以前、choramphenicol acetyltransferase assay(CAT assay)を用いて強皮症線維芽細胞におけるCOLIA2の転写活性の上昇を証明し、TGF-βのCOL1A2の転写活性に対する影響を調べ、強皮症線維芽細胞では正常線維芽細胞で認められるTGF-βによる転写活性の上昇が認められなかったことを報告した。また、強皮症線維芽細胞はコラーゲン産生ばかりでなく、その増殖の異常もあり、申請者はその増殖能の異常についてすでにいくつかの結果を報告している。また、特に当研究期間中はエンドセリンに対する強皮症線維芽細胞の増殖能の低下を新たに見いだした。また、類縁疾患としてケロイド由来培養線維芽細胞の増殖能、コラーゲン代謝の異常についても新知見を見いだした。
金属フラーレンのEXAFS測定による研究

本年度は、X線吸収端微細構造(EXAFS)測定のための金属内包フラーレンの合成を行った。金属内包フラーレンの合成法は、まだ確立されておらず、試行錯誤で合成しているのが現状である。さらにアーク放電法により金属を内包できるフラーレンはC82やC84などの高次フラーレンであり、それらの生成効率は、フラーレンの代表であるC60の1/1000以下である。そのため、金属内包フラーレンの金属の内包状態をEXAFSにより決定するために必要なmgオーダーの試料を作るには膨大な時間を要する。そこで、本研究では、EXAFS測定用試料の作成を行いながら、金属内包フラーレンの生成効率を高める努力を行った。以下のように研究を実施した。(1):金属内包フラーレンの生成効率を高めるため、7種類の炭素材料について検討を行った。その結果、カーボンブラックなど非晶質素材を用いることにより、通常のグラファイトを用いる場合に比べ、1/10の時間で一定量のフラーレンが得られることがわかった。(2):(1)の結果を踏まえ,La、Y、Sc元素を含む、炭素棒を自作し、アーク放電により各種金属フラーレンを合成を行った。そして、高速液体クロマトグラフィーにより、それぞれの金属内包フラーレンの生成状態を評価した。その結果、Scを含む金属内包フラーレンの生成効率が、他の金属内包フラーレンに比べ、約一桁大きいことがわかった。(3):(1)、(2)の成果を踏まえ、Sc内包フラーレンの構造決定を行うことにした。そのため、大量に、Sc金属を含む炭素棒を自作し、アーク放電により、Sc@C82およびSc@C84を合成、単離を行った。(4):現在、Sc@C82は、ほぼ単離が完了したためEXAFS測定の準備を行っているところである。