hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学反応における限定反応場の効果に関する研究

アスパルターゼによるフマル酸からアスパラギン酸を生成する反応について,酸素の反応空間の空間巾の関係を調べた.限定反応空間は2枚のセル板とスペーサーで用意し,その空間巾はスペーサーの厚さにより調節した.セル板には親水性表面をもつものとして石英板自身(N-Q)と3-グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン処理した石英板(3-GP-Q)及び疎水性表面をもつものとしてオクタデシルトリクロルシラン処理した石英板(0c-Q)を用いた.反応はフマル酸の吸光度の現象を分光光度計で測定することにより追跡した.限定反応場の効果は空間巾dでの反応速度Vdと無限定条件下での反応速度Vdの比の対数1nr(=Vd/Vc)により評価した. dと1nrの関係を調べた結果から,空間巾が50μm以上である場合, 1nrは零であったが, 50μmより狭い空間巾では,表面の性質に関係なく1nrは正の値をとり,空間巾が狭くなるにつれて1nrの値は大きくなることがわかった.次に基質であるフマル酸の濃度と反応速度の関係を10μm空間巾のN-Q内での反応と無限定条件下での反応について比較した結果より,本酵素反応の動力学的パラメーターは反応場を限定することにより影響をうけ,最大速度は増加し, kmは現象することが明らかとなった.またもう一つの基質であるアンモニアの濃度と反応速度の関係を同様に比較した結果からも最大速度の増加とアンモニアに対するkmの現象がみられた.一方, pHと反応速度の関係を調べた結果から, pH6.5からpH10の間で反応速度は反応場を限定することにより大きくなり,酵素反応の至適pHは限定条件下,無限定条件下いずれの場合においても, 8.5付近であった.しかし,限定反応場の効果が最大となるpHは中性付近であった.これらの結果から,酵素の活性中心付近の三次元的な構造及び反応溶媒である水自身の構造又は存在状態が反応場を限定することにより変化していることが示唆された.アスパルターゼによるフマル酸からアスパラギン酸を生成する反応について,酸素の反応空間の空間巾の関係を調べた.限定反応空間は2枚のセル板とスペーサーで用意し,その空間巾はスペーサーの厚さにより調節した.セル板には親水性表面をもつものとして石英板自身(N-Q)と3-グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン処理した石英板(3-GP-Q)及び疎水性表面をもつものとしてオクタデシルトリクロルシラン処理した石英板(0c-Q)を用いた.反応はフマル酸の吸光度の現象を分光光度計で測定することにより追跡した.限定反応場の効果は空間巾dでの反応速度Vdと無限定条件下での反応速度Vdの比の対数1nr(=Vd/Vc)により評価した. dと1nrの関係を調べた結果から,空間巾が50μm以上である場合, 1nrは零であったが, 50μmより狭い空間巾では,表面の性質に関係なく1nrは正の値をとり,空間巾が狭くなるにつれて1nrの値は大きくなることがわかった.次に基質であるフマル酸の濃度と反応速度の関係を10μm空間巾のN-Q内での反応と無限定条件下での反応について比較した結果より,本酵素反応の動力学的パラメーターは反応場を限定することにより影響をうけ,最大速度は増加し, kmは現象することが明らかとなった.またもう一つの基質であるアンモニアの濃度と反応速度の関係を同様に比較した結果からも最大速度の増加とアンモニアに対するkmの現象がみられた.一方, pHと反応速度の関係を調べた結果から, pH6.5からpH10の間で反応速度は反応場を限定することにより大きくなり,酵素反応の至適pHは限定条件下,無限定条件下いずれの場合においても, 8.5付近であった.しかし,限定反応場の効果が最大となるpHは中性付近であった.これらの結果から,酵素の活性中心付近の三次元的な構造及び反応溶媒である水自身の構造又は存在状態が反応場を限定することにより変化していることが示唆された.
クラミジア・ニューモニエの生体内伝播様式の解明と動脈硬化症発症機序における役割

アテローム性動脈硬化症は脳、心臓、その他の重要な器官および四肢の動脈に起こる血管壁内層への脂質の蓄積を伴う動脈硬化の一種である。アテローム性動脈硬化症による心臓発作や脳卒中は米国、西洋諸国そして本邦における死亡の主要な原因であり、その病態機序解明および根本的治療法の開発は心臓発作および脳卒中の予防・治療の本質的なストラテジーである。1999年、Rossはアテローム性動脈硬化症の病態形成がリンパ球や単球/マクロファージを主体とする免疫担当細胞の関与する慢性炎症反応であるという説を初めて提示した。現在、この考えは広く認められ、偏性細胞内寄生性細菌Chlamydia(Chlamydophila)pneumoniaeがこの慢性炎症反応を惹起する要因であると考えられている。またC.pneumoniae遺伝子や抗原が動脈硬化プラークより高率に検出されることより、動脈硬化病態形成には本菌の硬化巣への感染そのものが極めて重要な要因になっている可能性も考えられる。しかしながら本来、経気道感染により肺炎を誘導する普遍的な日常感染菌がどのように動脈内に移行し動脈硬化病変形成に関与しているのか明らかにされておらずそのメカニズム解明は進んでいない。そこで本研究ではC.pneumoniaeの生体内伝播様式を解明することを目的として、健常人ならびに循環器障害を持つ患者末梢血液細胞PBMCからの生菌レベルでのC.pneumoniaeの検出を試みた。また肺に感染したC.pneumoniaeを生菌レベルにて末梢血液に移行しうる動物モデルの確立についても検討を検行った。その結果、ヒト末梢血液細胞PBMCからC.pneumoniaeが生菌レベルで検出された。本菌の検出レベルが健康人に比べ循環器障害を持つ入院患者にて有意に高かった事より、ヒト末梢血液細胞での本菌の存在は動脈硬化症発症において大きな危険因子になりうる可能性が示唆された。またC.pneumoniae感染NODマウスにおいて本菌の肺から末梢血液細胞への生菌レベルでの移行が確認された。C.pneumoniaeの肺から末梢血液細胞への移行機序ならびに末梢血液細胞内でのC.pneumoniaeの存在意義を解明するためには更なる検討が必要であるが、本研究により得られた結果は、本菌感染症の動脈硬化症病態形成機構を考える上で極めて有用な結果であると思われた。呼吸器感染症起因菌である細胞内寄生性細菌Chlamydiapneumoniae(肺炎クラミジア)と動脈硬化症発症との関連性が注目されている。本菌による動脈硬化病態形成機構としては、気道上皮細胞や肺胞マクロファージに感染した肺炎クラミジアが何らかの機序により末梢血液細胞に移行し、泡沫化マクロファージの血管壁への蓄積を誘導することにより動脈硬化病変プラーク形成に関与するという説が有力である。しかしながら肺からどのように末梢血液細胞へ移行するのかその様式は未だ明らかになっていない。そこでまず肺から末梢血液細胞への肺炎クラミジアの移行を許す動物モデルの確立を試みた。その結果、糖尿病発症後

NODマウスが本菌に対して感受性が高く、容易に肺に感染した肺炎クラミジアを生菌レベルで末梢血液細胞へ伝播させることを見いだした。NODマウスにおける肺炎クラミジアの末梢血液移行性は糖尿病非発症マウスでは認められなかった。NODマウスと同様な背景遺伝子を持つICRマウスにおいても血管への移行は認められなかった。また一部の糖尿病発症NODマウスにおいて心臓からの生菌の検出に成功した。これらのことよりNODマウスにおける肺炎クラミジアの血管移行性には糖尿病の発症が重要であることが明らかになった。さらに心臓より肺炎クラミジアが検出されたことより糖尿病発症後NODマウスは肺炎クラミジアによる動脈硬化発症機序を考える上で重要な動物モデルになると考えられた。また健康人ならびに循環器障害を持つ患者末梢血液より生きた肺炎クラミジアの検出にも成功した。健康人からの検出率は18%であった。心筋梗塞等の循環器障害を持つ患者における検出率は約40%と有意に高く、検出菌数も10^6個の末梢血液白血球あたり約100個と健康人に比べ約10倍高かった。これらの結果は肺炎クラミジアによる動脈硬化発症機序を考える上で極めて重要な新知見であると考えられた。呼吸器感染症起因菌であるクラミジア・ニューモニエ(Chlamydia pneumoniae)感染と動脈硬化症発症との関連性が指摘されている。その最大の根拠は、動脈硬化部位より本菌DNAやRNAが検出されることにある。それ故、本菌の生体内での移行・分布状態を明確化することは、本菌感染症による動脈硬化症病態形成機序を解明する上で極めて重要である。そこで、肺に感染したC.pneumoniaeを効率良く末梢血管に移行させる動物モデルの開発を行った。生体内におけるC.pneumoniaeは持続感染型に移行し、通常の組織培養による検出方法では本菌の検出は困難であると考えられている。そのため、持続感染型に移行した本菌も検出することが可能なreal-time RT-PCR法により、本菌の生体内伝播様式をモニターした。その結果、ルイスラットは、本菌感染症に対して感受性が高く、ほぼ100%の個体において肺での本菌の長期定着が認められた。さらに肺への本菌の定着が認められたラットのうち約50%の個体において感染後3ヶ月間、本菌が持続的に末梢血液より本菌が検出された。また糖尿病発症後のNODマウスにおいて、C.pneumoniae感染後、生菌レベルでの末梢血液への移行が約50%の個体において認められた(投稿中)。糖尿病非発症NODマウスやICRマウスではこの様な現象は認められなかった。どちらの動物を用いた実験においても、C.pneumoniaeの肺から末梢血液への移行機序に関しては明らかに出来なかった。しかしながら、現在、比較的安価でC.pneumoniaeを生菌レベルにて肺から末梢血液へ効率良く移行させる適切な動物モデルが見当たらないことより、本研究により確立された動物モデルは、C.pneumoniaeの生体内伝播様式を解析する上で極めて有用な感染モデルになりうると思われた。
神経細胞内に変異蛋白質凝集体を形成する神経変性疾患

本研究では、神経変性疾患であるA-synucleinを病的蛋白とする多系統萎縮症(multiplesystematrophy:MSA)およびTDP-43を病的蛋白とする筋萎縮性側索硬化症(amyotrophiclateralsclerosis;ALS)について検討した。(1)MSA橋核神経細胞(5例)では、核内小体であるPML小体はr-synuclein陽性の核内封入体の存在により、類円形(対照5例)から混紡状や線状に変化し、それら封入体と共局在する所見をはじめとする多様な形態権を呈して認められた。また、統計学的には、MSA神経細胞の核の体積に占めるPMLbodyの総体積は正常群に比し有意に減少していた。(2)ALS脊髄前核細胞では、核内小体であるCajal小体数の平均値は対象5例:17.19+/-4.09、孤発性ALS5例:8.06+/-4.41であり、その数の有意な減少がみられた。PML小体およびCajal小体は神経細胞の生命維持に関与する核内分子とされており、これらの減少は、それぞれr-synuclein、TDP-43の異常に関連して神経細胞死に関与しているものと推測された。筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis: ALS)の神経細胞内のユビキチン化細胞質内封入体の構成タンパクがTDP-43であることが明らかになって以降、TDP-43の機能解析が進んでいるが、その神経細胞死の機序はいまだ明確となっていない。TDP-43は核内タンパクであり、Cajal小体、PML小体など各種核内タンパクと共局在することがしられている。本研究では、TDP-43とCajal小体の関連について、剖検脊髄を用いて検討した。孤発性ALS:5例、コントロール:5例の脊髄(腰髄)の6ミクロン厚の切片を抗TDP-43抗体及び抗Coilin抗体で蛍光2重免疫染色し、共焦点レーザ顕微鏡で観察した。脊髄前角細胞中のCajal小体数の平均値は、コントロール5例:17.19+/-4.09、孤発性ALS5例:8.06+/-4.41であり、ALS例ではCajal小体数は減少していた。多重ロジスティック解析では、ALSの有無(odds ratio=0.212, P=0.001)と前角細胞面積(odds ratio= 1.001, P<0.001)が独立変数として有意であった。孤発性ALSの脊髄前角細胞でCajal小体数が減少していた理由は(1)核内TDP-43の減少による一次的な可能性、(2)神経細胞の転写活性や活動性低下による二次的可能性があるが、今回の研究では十分に検討できなかった。Cajal小体は多機能なタンパク複合体であるが、主な機能はsmall nuclear RNAやsmall nucleolar RNAの成熟の場と考えられており、Cajal小体の減少はタンパク発現に影響を与えると推測される。また、神経細胞のviabilityとCajal小体数との関係も報告されており、Cajal小体の減少は運動神経細胞死に関与していると推測される。多系統萎縮症(Multiple System Atrophy;MSA)は、脊髄小脳変性症のなかで最も頻度が高い疾患であるが、その病態機序はいまだ不明である。オリゴデンドログリア胞体内に出現するalpha-synuclein陽性封入体が一次的な病変と考えられているが、これら封入体は神経細胞の核内、胞体内にも早期から出現することから、神経細胞死のプロセスの起点がその核内にあるとの指摘もある。本年度の研究では、MSA剖検例の橋核神経細胞核内のPML bodyについて、その変化と核内および胞体内封入体の有無との関連を蛍光免疫染色、共焦点顕微鏡にて観察するとともに、その3次元的な計測を行った。MSAの5剖検例(男性3、女性2;年齢63-71歳、平均67.2歳)および臨床病理学的に中枢神経系に異常を認めない正常対照の5剖検例(男性2、女性3;年齢:49-83歳、平均72.4歳)を対象とした。

なお、本研究で選出、対象としたMSA剖検例の罹病期間は全例において3.5年以内である。この罹病期間を超えて長期生存し得たMSA剖検例では、本症でもっとも強く侵される部位のひとつである橋核における神経細胞脱落が高度であり、検索部の選定に解剖学的正確性を欠く恐れのあること、さらに、より早期の病態を反映した神経細胞の病理学を検討するには長期生存例は相応しくないと判断した。MSA神経細胞では、PML bodyは核内封入体の存在により、類円系から棍棒状や線状に変化し、封入体と共局在する所見をはじめとし、多様な形態変化を呈していた。また、統計学的には、MSA神経細胞の核の体積に占めるPML bodyの総体積は正常群に比し有意に減少していた。PML bodyのこれらの変化は、MSAの病態において、神経細胞核内の代謝機構の異常(減弱)が深く関わっていることを示唆するものと考えられた。多系統萎縮症の橋核を用いて、PML bodyとalpha-synuclein陽性胞体内及び核内封入体形成について検討し、PML bodyの多様な形態変化は、MSAの病態において、神経細胞核内の代謝機構にネガティブに深く関わっていることを示唆する知見が得られたことは評価に値することと考える。できれば、早期に本研究結果を英文論文として発表したい。早期に上述のMSA研究結果を英文論文として発表したい。平成24年度は、筋萎縮性側索硬化症(ALS)について、運動神経細胞変性における核内小体(Cajal body)と胞体内TDP-43陽性封入体形成との関わりについて、MSAと同様に検討する。できれば、年度内に研究成果を英文論文にて発表したい。○症例選択および標本作製核内小体(Cajal body)について、我々の知る限り、ALS神経細胞において、その形態、大きさ、数などの解析の報告はみられない。平成24年度の研究では、age-matchedの正常対照症例群5例および対象疾患(ALS)5例選定し、腰髄前角細胞(下位運動ニューロン)(フォルマリン固定、パラフィン包埋、6um厚の標本を作製)について、核内小体(Cajal body)と胞体内TDP-43陽性封入体形成との関わりについて検討する。○二重免疫蛍光染色・三次元立体構築画像の作成・統計解析ALS群では、monoclonal抗リン酸化TDP-43抗体およびpolyclonal抗Cajal body (coilin)抗体を用いて、二重蛍光免疫染色を行う。共焦点レーザースキャン顕微鏡(LSM510)で観察し、個々の症例で核が出現した神経細胞30個ずつを撮影し、得られた共焦点画像をもとに三次元的形態計測ソフト(IMARIS: Bitplane AG, Zurich, Switzerland)を用いて、三次元立体構築画像を作成する。上記のごとく作成された神経細胞の胞体並びにCajal bodyの三次元モデルの体積はIMARISのオプションソフトであるMeasurementPro (Bitplane AG, Zurich, Switzerland)を用いて算出し、Cajal bodyが、TDP-43陽性封入体の有無、さらに陽性封入体の形態、大きさ、数などでどのように変化するかを明らかにする。種々の統計学的比較(対照群と疾患群間のPML bodyの総体積/核の体積や、多群間の多重比較等々)は、SPSSソフトにて、適切な検定法を用いて統計学的に解析する。
英語コミュニケーションにおける統語的プライミングを利用した統語処理の自動化促進

2018年度は、2017年度に実施した調査1(日本人英語学習者と英語母語話者間の自然なダイアローグにおけるプライミング効果についての調査)についてさらなる分析を行い、その結果にもとづく論文執筆・口頭発表を行った。本調査では、日本人英語学習者(大学生)31名と英語母語話者(英国人留学生)間の約20分間のダイアローグについて、wh疑問文の産出傾向ならびに統語的プライミングの傾向を見た。すべての対話を書き起こした結果、教室でもよく耳にする<What do you like+目的語?>という誤った表現が、修正フィードバックを与えずに対話の中で最終的に自己修正できたケースなどが示されたことから、限定的ではあるが統語的プライミングの傾向が見られたと結論づけた。インタビュー形式などの自然な対話では、プライム文として質問リストを用意していても、統語的プライミングを引き出し、潜在的な学習につなげることは難しい。今後は、新たに情報交換タスクを使用し、教室内で学生同士の対話における統語的プライミングの可能性について調査する予定である。そのため、McDonough (2011)などを参考に、教室内のペア活動で使用する情報交換タスクを作成するなど、2019年度に実施予定の調査に向けた準備も進めた。本研究課題に関連する研究については、国内で4件、海外で2件の口頭発表を行い、年度内に3件の学術論文が発行された。2017年度に実施した調査1で得られた大量の音声データにつき、2018年度も引き続き、複数人による書き起こしと分析を行い、その結果について論文執筆・口頭発表を行った。また、調査1の結果を踏まえ、調査2(スクリプト付きインタラクションタスクを用いた統語的プライミング実験)および調査3(教室でのインタラクションタスクの実施)の内容を一部修正する必要が生じたため、2018年度はこれらの調査における実験計画を立てるにとどまった。2019年度は、調査1の結果を踏まえ、当初予定していた調査2と調査3の内容を一部修正して実施する。主に、教室でのコミュニケーション活動における学生同士の統制された対話練習の中で、質問(疑問文)と応答に焦点を当て、正しい用法やより複雑な用法を習得していく過程を観察する予定である。本研究課題は、2011年度2013年度の基盤研究(C)「日本人英語学習者のスピーキングにおける統語処理プロセスに関する心理言語学的研究」と関連するため、2016年度は主にこれまでの研究についてのまとめと、当初予定していた実験1のためのパイロット調査を行った。実験1の内容は、日本人英語学習者と英語母語話者間の会話データを収集し、自然なインタラクション(ダイアローグ)において、プライミング効果がいかに生じ、促進されるのかについて分析を行うというものであるが、それに先立ち、2016年度に行ったパイロット調査では、英語母語話者の代わりに研究代表者が会話の相手となり、インストラクションの内容や質問(プライム文)の提示の仕方についての示唆を得ることを目的とした。20問程度の質問(主にwh疑問文)を用意し、なるべく自然な会話の中で質問と応答を繰り返しながら、実験協力者のwh疑問文の産出傾向を観察した。実験協力者の産出した疑問文にはプライミング効果が見られたものの、15分20分程度の会話の中で、その数は45文ほどであった。このことから、自然な会話において偶発的なプライミングを予測するのは難しく、学習につながるプライミングを引き起こすようなタスクを設計する必要があることが示唆された。2016年度は、本研究課題に関連するこれまでの研究について口頭発表を行ったり、研究論文をまとめる時間が必要であった。また、当初予定していた実験1に先立ち、パイロット調査を行うことにしたため、実験1については2017年度に本実験を行うこととなった。2017年度は、2016年度に実施したパイロット調査の結果を踏まえて、インタラクションにおけるプライミングの観点から本調査(調査1)を行った。パイロット調査では、日本人英語学習者(大学生)5名を対象とし、研究代表者とのダイアローグの中で質問と応答を繰り返しながら、彼らのwh疑問文の産出傾向を観察した。本調査では、インストラクションの内容や質問(プライム文)およびその提示の仕方などを適宜修正したうえで、英語母語話者(英国人留学生)と日本人英語学習者(大学生)31名の間のダイアローグ(約20分間)において、wh疑問文の産出傾向ならびに統語的プライミング効果について調査した。会話データの一部について書きおこしをもとに分析を試みたところ、日本人英語学習者の特徴として、1)"Do you have a question for me?"などのように、質問を促さないと主体的に質問することができない、2)wh疑問文の産出が的確に行えない、3)プライミング効果が直後ではなく、多くのturnを挟んで見られる場合があるなどの傾向が見られた。また、全体として、日本人英語学習者よりも母語話者のほうにプライミング効果が目立った。この会話データをさらに詳しく分析することにより、インタラクション(ダイアローグ)において、プライミング効果がいかに生じ、促進されるのかについて考察中である。本研究課題に関連する研究については、国内で3件、海外で4件の口頭発表を行い、年度内に3件の学術論文が発行された。2016年度には、主に、本研究課題に関連する2015年度までの研究についての口頭発表・論文執筆および調査1(日本人英語学習者と英語母語話者間の自然なダイアローグにおけるプライミング効果についての調査)に先立つパイロット調査を行ったため、調査1については2017年度に本調査を行うことになった。

そのため、当初2017年度に行う予定であった調査2(スクリプト付きインタラクションタスクを用いた統語的プライミング実験)については、2018年度に行う予定である。2018年度は、2017年度に実施した調査1(日本人英語学習者と英語母語話者間の自然なダイアローグにおけるプライミング効果についての調査)についてさらなる分析を行い、その結果にもとづく論文執筆・口頭発表を行った。本調査では、日本人英語学習者(大学生)31名と英語母語話者(英国人留学生)間の約20分間のダイアローグについて、wh疑問文の産出傾向ならびに統語的プライミングの傾向を見た。すべての対話を書き起こした結果、教室でもよく耳にする<What do you like+目的語?>という誤った表現が、修正フィードバックを与えずに対話の中で最終的に自己修正できたケースなどが示されたことから、限定的ではあるが統語的プライミングの傾向が見られたと結論づけた。インタビュー形式などの自然な対話では、プライム文として質問リストを用意していても、統語的プライミングを引き出し、潜在的な学習につなげることは難しい。今後は、新たに情報交換タスクを使用し、教室内で学生同士の対話における統語的プライミングの可能性について調査する予定である。そのため、McDonough (2011)などを参考に、教室内のペア活動で使用する情報交換タスクを作成するなど、2019年度に実施予定の調査に向けた準備も進めた。本研究課題に関連する研究については、国内で4件、海外で2件の口頭発表を行い、年度内に3件の学術論文が発行された。2017年度に実施した調査1で得られた大量の音声データにつき、2018年度も引き続き、複数人による書き起こしと分析を行い、その結果について論文執筆・口頭発表を行った。また、調査1の結果を踏まえ、調査2(スクリプト付きインタラクションタスクを用いた統語的プライミング実験)および調査3(教室でのインタラクションタスクの実施)の内容を一部修正する必要が生じたため、2018年度はこれらの調査における実験計画を立てるにとどまった。2016年度に行ったパイロット調査の結果を踏まえ、2017年度前半に実験1を行う。自然なインタラクション(ダイアローグ)における日本人英語学習者の発話データを収集するにあたっては、研究代表者の大学に留学中の英語母語話者に、RA (research assistant)としてアルバイトを依頼し、熟達度の異なる日本人英語学習者と、1520分程度の会話をしてもらう。2017年度後半には、統語的プライミング実験(スクリプト付きインタラクションタスク)における英語母語話者とのインタラクションの中で、日本人英語学習者の疑問文におけるプライミング効果がどのように変化するか、またその変化は熟達度によってどう異なるかについて調べる。2018年度には、2017年度に実施予定であった調査2と当初から予定していた調査3を実施する予定である。
電離圏短波レーダーによるPc 1帯電離圏MHD波動観測のための手法開発と実証

SuperDARNと呼ばれる、短波帯の電波を用いた大型電離圏観測レーダー向けに、0.1秒オーダーの時間分解能で電離圏プラズマの移動速度を計測する新しい計測・データ処理手法を開発し、その手法を用いることで、地球周辺の宇宙空間から電離圏に侵入して電離圏内を伝搬する磁気流体波の時空間特性を観測的に明らかにすることを目指して、本研究は実施された。結果として、特定の条件下であれば0.10.5秒の時間分解能でプラズマ速度を導出可能な手法を開発することができた。しかしながら、実際の自然の磁気流体波の波形を観測的に同定するには至らなかった。SuperDARNレーダーデータを解析するための観測データ処理用ワークステーションを購入・設置し、そこで、レーダーが出力する生データを処理・解析して高時間分解能でDoppler速度を導出するためのソフトウェアの開発を行なった。また北海道-陸別第一短波レーダーを用いて地磁気活動が活発となりやすい秋期に特別観測を実施し、本研究での技術開発の基礎データとなるような観測データの取得を行なった。そこで得られたデータを含めて、研究対象となるPc1周波数帯電離圏波動が発生していたと思われる観測イベントを各種データを合わせて参照しながら探索し、結果として数十例の候補を同定できた。それに対して、開発したソフトウェアのプロトタイプを用いることで、生データから0.1-0.5秒程度の時間分解能でDoppler速度を導出することに成功した。さらにそれらのエコー強度とシグナル-ノイズ比を解析することで、必要な精度でDoppler速度が得られる条件について調査を行なった。平成27年度の研究実施計画は概ね達成できたが、その過程で、当初は従来のDoppler速度導出法をそのまま応用すればよいと考えていたところが、実は新たなフィッティング手法を開発する必要があることがわかり、その手法に関する研究・開発が研究計画に追加されている。昨年度に必要であることが判明した新しいフィッティング手法の開発を行った。これは当初計画していたACF計算されたデータではなく、短波レーダーの受信機が出力する受信波形データを時系列データに変換して、その時系列データを解析することで信号-ノイズ比が十分大きい時間帯及びレンジを抽出する方法である。またそこで抽出されたレンジ干渉が無いと考えられる有意な受信信号のみを用いて、電離圏の特定の場所から得られたDoppler速度を導出する。この手法を2011年10月5日を始めとする幾つかの候補イベント日にSuperDARN北海道-陸別第一短波レーダーによって得られた実際の観測データに適用した。この中から特に2011年10月5日のイベントについて、当該手法によって約0.1秒毎に受信波形の位相を求めることができ、そこから、本研究の目標である、約0.1-0.5秒程度の時間分解能でのDoppler速度導出が技術的に可能であることを確認した。しかしさらなる解析の結果、このイベントで導出されたDoppler速度には、電離圏MHD波動から予測される周期変動が重畳されていないことが判明した。これ以外のイベントについても同様の解析を行なったが、レーダーから得られた受信波形の信号-ノイズ比が悪いなど、上記のイベントほど良条件でのDoppler速度導出を行うことが難しかった。このことは、原理的にはDoppler速度導出は可能でも、条件によっては統計的に有意な値を抽出できないこともあり得ることを示唆している。この結果について国内研究集会での発表を行なった。フィッティング手法の開発と確認に時間がかかり、Doppler速度を導出する手法は確立できたものの、その手法を適用した観測イベントから、研究対象となる電離圏MHD波動を実際に同定するに至らなかった。昨年度までに詳細解析した幾つかのイベントでは、約0.1-0.5秒の時間分解能で有意な受信信号とDoppler速度は得られたものの、周期的な変動が重畳されてることが確認できなかった。そこで本年度はサーベイする対象を2011年8月以降のSuperDARN北海道-陸別第一短波レーダーの全IQデータに拡大して、調査を行った。イベント同定・抽出を計算機処理で行うべくソフトウェアの開発を行ったが、完成には至らず、計算機で大まかにイベントをサーチした上で、人力での詳細同定を実施した。結果として、Doppler速度に何かしらの振動が乗っているイベントを新たに10例ほど見出すことに成功した。しかしながら、そのうち7例については、レーダーから得られた受信波形の信号-ノイズ比が悪く、有意な振動として同定できなかった。残りの3例については振動は同定できたものの、地上磁力計の同時観測からは同周波数の振動が同定できず、電離圏MHD波動の観測としての確証が得られなかった。平成27年度に行なった研究の過程で、Doppler速度導出のためのフィッティング手法についてさらに研究・開発を行う必要があることが判明した。

現在幾つかの手法を試しており、その中から本研究でのDoppler速度導出に最適となる手法を見出し、かつSuperDARNデータに適用するための諸パラメータの最適解を探りつつある。それ以外の点については、当初の計画通りに今後も研究を実施する予定である。研究対象となる電離圏MHD波動をとらえていると思われる潜在的観測イベントはさらに数十例特定できており、そのイベントについて新フィッティング手法を適用することでMHD波動の特性を定量的に求める。またそのような結果を複数例集めることで、統計的な性質について明らかにする。磁気圏物理学、電離圏物理学、太陽地球系物理学成果論文の執筆が遅れており、そのための英文校閲・出版費用の当該年度内執行が間に合わなかったため。新フィッティング手法の開発に予想以上に時間がかかったため、結果公開サイト用サーバーと外部記憶装置の購入を見送り、そのため物品費の執行について計画との差が生じている。また論文執筆がまだ完了しておらず、人件費やその他に計上されている英文校閲費や印刷代が未執行となっている。次年度の早いうちに解析結果をまとめて論文執筆・出版を迅速に行う。論文執筆を急ぐとともに研究成果の公開を行うために公開サイト用サーバーと外部記憶装置の購入を進める。
大規模地震被害の軽減に関する共同研究

平成10年度は本国際共同研究のまとめと今後の研究のneedsやseedsの抽出を行った。具体的には,研究代表者が平成10年9月5日から22日にかけて,ヨーロッパのパリでの第11回ヨーロッパ地震工学会議に出席し,研究成果を発表すると共に,米国側コーディネーターと今後の研究の進め方についての打ち合わせを行った。さらに,インペリアル大学(ロンドン)やローマ大学・ミラノ大学を訪問し,ヨーロッパにおける耐震工学の調査研究を行った。10月5日15日にかけて,米国リノ市でのカリフォルニア構造工学年次大会に出席し,米国での耐震工学研究の進展状況を把握すると共に,米国側チームとの研究打ち合わせを行った。さらに,カリフォルニア大学ロスアンゼルス校において,キャンパス内建物の強震計設置や耐震補強についての最新状況の視察を行った。10月19日22日にかけて,中国北京市において第5回中国全土耐震工学会議に出席し,中国側チームとの研究打ち合わせを行った。平成11年3月15日19日にかけて,日中米間の総括セミナーの一環として,日米両チームで横浜,熱海において,関東大地震等を対象として神奈川県や横浜市の防災対策や伊豆半島の付け根での建物の耐震補強法の視察を行うと共に,日本建築学会構造委員会との共同セミナーを行った。以上の研究実績を国際誌等に逐次発表し,国際社会の地震に対する防災力の強化に役立ててゆく予定である。平成8年度は(1)大規模地震被害の歴史的検討,(2)大規模地震に伴う建築物についての耐震基準の変遷の2項の夫々の国での実体を把握し,それを中国,米国,日本で情報交換し,各国に有効な知見を抽出することである。国際的に統一的乃至は整合的耐震基準の確立に向けての検討を目的とするセミナーの実施と現地地震対策現状の視察を内容とする。具体的には,8月5日から8月11日の間に広島大学及び広島市国際会議場において日米間セミナーを実施し,その後全員で神戸市における震災及び復興の状況を視察した。調査研究項目は(1)日米の大震災史,(2)日米の耐震基準変遷,(3)日米の耐震技術,(4)地震被災建物の復旧状況,(5)補修・補強手法であった。11月11日から11月21日にかけて中国の北京市(中国建築科学研究院)及び昆明市(雲南工業大学)において日中間セミナーを実施した。また1976年2月に大規模震災被害を受けた唐山市の復興状況の視察を行い,更に1996年2月に地震被害を受けたばかりの麗江市の被害状況を視察した。調査研究項目は(1)日中の大震災史の比較,(2)日中の耐震基準変遷の比較,(3)日中の地震被害の比較,(4)唐山地震,麗江地震被災建物復興状況,(5)上海での超高層建物であった。また,平成9年初めに米国サンディエゴ市(UCSD),ロスアンゼルス市(USC)及びサンフランシスコ市(UCB)において平成8年度の総括セミナーを開催し,併せて1994年1月のノースリッジ地震による被災地域の視察を行った。ロスアンゼルス市,サンフランシスコ市においては被災建物の被災建物の捕集・補強状況・更にはレトロフィット例の視察を行った。調査研究項目は(1)日中米の耐震基準の比較,(2)日中米の地震被害の比較,(3)ノースリッジ地震被災建物の復興状況,(4)補修・補強方法,(5)レトロフィット手法である。以上で得られた研究実績を逐次,学会誌等に発表すると共に日中米三国夫々の実際社会に活かしてゆく予定である。平成9年度は大規模地震被害の軽減と直結する既存建物の耐震性とその補強の問題を取り上げた。具体的には研究代表者が平成9年8月18日から8月22日にかけて米国ロサンゼルス市において南カルフォルニア大学で耐震問題に関する資料を収集するとともに,ノースリッジ地震に関する国際会議に出席し,米国西海岸における地震観測状況や耐震問題に関する最新の研究内容の掌握を行った。8月23日9月1日にかけて米国サンデイエゴ市(UCSD)において日米間のセミナーを開催し,日米の耐震補強手法について討議を行った。更にサンフランシスコ市で構造技術者と耐震診断法,耐震補強技術に関する意見交換を行うとともに,耐震補強建物の視察やカルフォルニア大学バ-クレイ校リッチモンド研究所で耐震実験の視察を行った。11月3日11月13日にかけて中国の北京市(中国建築科学研究院),昆明市(雲南省建設庁),上海市(上海建築設計研究院)で日中間のセミナーを開催し,日中の耐震補強手法および震災復旧について討議した。北京市近郊の廊坊市で免震建物を視察し,地震多発地帯の雲南省南部景江市で耐震補強建物を視察した。また,昆明市では耐震補強された集合住宅や免震建物を視察した。上海市では浦東地区に建設中の超高層RC建物の現場視察を行い意見交換を行った。平成10年3月10日3月17日にかけて日本の熱海市で日中米間の平成9年度の総括セミナーを開催した。静岡市(静岡県庁)では東海大地震を想定した防災対策関連施設の視察を行うとともに,耐震補強の進展状況について視察した。また,熱海市湯河原では日本の最新技術を用いたレトロフィット中間層免震建物を視察した。東京では構造技術者との意見交換を行うとともに技術研究所の視察を行った。以上で得られた研究実績を逐次,学会誌等に発表するとともに,日中米三国夫々の実際社会に生かしてゆく予定である。

平成10年度は本国際共同研究のまとめと今後の研究のneedsやseedsの抽出を行った。具体的には,研究代表者が平成10年9月5日から22日にかけて,ヨーロッパのパリでの第11回ヨーロッパ地震工学会議に出席し,研究成果を発表すると共に,米国側コーディネーターと今後の研究の進め方についての打ち合わせを行った。さらに,インペリアル大学(ロンドン)やローマ大学・ミラノ大学を訪問し,ヨーロッパにおける耐震工学の調査研究を行った。10月5日15日にかけて,米国リノ市でのカリフォルニア構造工学年次大会に出席し,米国での耐震工学研究の進展状況を把握すると共に,米国側チームとの研究打ち合わせを行った。さらに,カリフォルニア大学ロスアンゼルス校において,キャンパス内建物の強震計設置や耐震補強についての最新状況の視察を行った。10月19日22日にかけて,中国北京市において第5回中国全土耐震工学会議に出席し,中国側チームとの研究打ち合わせを行った。平成11年3月15日19日にかけて,日中米間の総括セミナーの一環として,日米両チームで横浜,熱海において,関東大地震等を対象として神奈川県や横浜市の防災対策や伊豆半島の付け根での建物の耐震補強法の視察を行うと共に,日本建築学会構造委員会との共同セミナーを行った。以上の研究実績を国際誌等に逐次発表し,国際社会の地震に対する防災力の強化に役立ててゆく予定である。
加齢に伴う骨格筋エネルギー代謝の低下における蛋白質翻訳後酸化修飾の関与

自由摂餌、活動制限下において加齢させたマウス(c57BL/6系統)では体脂肪の蓄積、耐糖能異常とともに骨格筋酸化障害が認められる。本研究では、加齢性代謝不全モデルとして20ヶ月齢のc57BL/6マウスを用い、エネルギー代謝に関連する骨格筋蛋白質の翻訳後酸化修飾について解析し、病態との関わりについて検討した。その結果、若齢マウスと比較して加齢マウスでは、細胞内のAMP量を調節する酵素Adenylate kinase 1がニトロ化修飾を受けることを観察した。このことが、AMP依存性protein kinaseの活性を調節し、筋細胞膜における糖取り込み能の減弱に関与している可能性が示唆された。自由摂食下で20ヶ月齢にまで加齢したマウス(c57BL/6系統)は、3ヶ月齢マウスと比較して体脂肪の蓄積および耐糖能の低下とともに骨格筋酸化障害が認められることがわかっている。本研究では、加齢性代謝不全モデルとして20ヶ月齢のc57BL/6マウスを用い、代謝に関連する蛋白質の翻訳後酸化修飾について着目し、加齢によるエネルギー代謝能の低下との関わりについて検討を進めた。加齢マウスにおいて、安静時エネルギー消費量(呼気ガス分析による評価)の低下とともに骨格筋糖代謝(摘出した筋組織のグルコース取り込み能を評価)が低下していることを確認した。骨格筋から蛋白質を抽出し、電気泳動によって蛋白分離したあと、4-hydroxynonenal、3-nitrotyrosineおよびargpyrimidineに対する特異的抗体を用いて翻訳後酸化修飾のプロファイリングを行った。その結果、若齢マウスと比較して加齢マウスでは、3-nitrotyrosineおよびargpyrimidineによって顕著に修飾を受けているいくつかのスポットがみられた。そのため、2次元電気泳動により分子量および等電点分離を行い、修飾蛋白スポットを網羅的に抽出した。今後、抽出された修飾蛋白質をゲルから精製したあと、質量分析(MS/MS)によってアミノ酸配列を決定し、蛋白質の同定を行う。同定した蛋白質の中からエネルギー代謝に関連するものを探索し、代謝能低下と蛋白質翻訳後酸化修飾の関係について考察する。自由摂食下で20ヶ月齢にまで加齢したマウス(c57BL/6系統)は、3ヶ月齢マウスと比較して体脂肪の蓄積および耐糖能の低下とともに骨格筋酸化障害が認められる。いくつかの酸化修飾蛋白質に対する特異的抗体を用いてプロファイリングを行ったところ、若齢マウスと比較して加齢マウスでは、顕著に3-nitrotyrosine修飾を受けている蛋白質がみられた。修飾蛋白質をゲルから抽出したあと、質量分析(MS/MS)によってアミノ酸配列を決定し、蛋白質の同定を試みた。その結果、3-nitrotyrosine修飾を受ける蛋白質として、細胞内のAMP量を調節する酵素Adenylate kinase 1 (AK1)の同定に成功した。筋細胞内のAMP量はAMP依存性プロテインキナーゼ(AMPK)の活性を調節し、細胞膜における糖取り込み能に寄与する。実際に、AMPKのリン酸化レベルを測定したところ、若齢マウスと比較して加齢マウスでは抑制がみられた。これらより、AK1のニトロ化修飾がAMPK活性の低下を介した糖代謝の減弱に関与している可能性が考えられる。
B細胞性リンパ腫における腫瘍免疫関連蛋白の網羅的発現解析

悪性腫瘍と腫瘍免疫関連蛋白について多くの研究が行われているが、検討される蛋白は単一もしくは数種類、またはin vitroや遺伝子を用いた研究であることが多い。しかしながら我々のこれまでの検討からは、腫瘍免疫関連蛋白を発現する細胞の種類や分布が重要であるという実績を得ている。腫瘍免疫関連蛋白の全体像を把握するために複数ある腫瘍免疫関連蛋白を現する細胞の種類や相互関係、分布を含めて検討し、B細胞性リンパ腫において多数報告されている腫瘍免疫関連蛋白の中から最適な予後マーカー及び治療標的を見出すことを目的とする。
放射線によるナノ粒子材料創成のその場観察と機能材料の実用化

放射線を利用したナノ粒子材料の創製を、協力企業に設置された加速器電子線(4.8 MeV、10 mA)もしくは阪大のコバルト60ガンマ線照射施設を用いて実施した。昨年度までの検討を生かしつつ、Ptを主元素とする二元系金属ナノ粒子が担体表面に担持した複合ナノ粒子の生成プロセスの解明に向けての検討を行った。昨年度までの検討により、生成する二元系粒子の構造を支配する要因として出発原料金属イオンの担体への吸着量が強く影響することが示唆されていた。その知見に基づき、適用する担体材料の物性をパラメータとすることで、目的に応じた二元系合金ナノ粒子担持触媒が合成できることを実証した。貴金属以外のナノ粒子合成についての検討および応用に関する検討として、非白金触媒として有望なNb2O5ナノ粒子がカーボン担体に担持した複合ナノ粒子を得ることにも成功している。新たな試みとして、無電解めっき反応に用いる触媒としての応用を検討した。担体として樹脂材料を用い、その表面にパラジウムナノ粒子を固定化し触媒として機能させることで、新たな無電解めっきプロセスを構築する基礎検討を行った。その結果、樹脂表面のエッチングを行っていないにも関わらず、非常に強固にめっき処理できることを見出した。またパラジウムコロイドおよび銅コロイドの安定合成に成功し、市販の無電解めっき用触媒と比較して遜色ない性能することを見出しており、今後さらに検討を進める予定である。これまでに明らかとなった生成機構に基づいた材料設計を行い、一部では狙い通りの粒子材料が得られており、実際に機能発現を確認できている。また得られた材料の新規用途開発も進んでいる。研究を進めるための手法についてもほぼ確立されつつあり、それらを活用した成果が今後も順調に得られる見込みである。ナノ粒子材料の創製には、これまでの蓄積を活かして、ダイナミトロン型加速器電子線とコバルト60ガンマ線の照射施設を利用する。それぞれ、協力関係にある民間施設と阪大の施設を活用する。粒子材料の解析には、放射光(PF、SPring-8、あいちシンクロトロン)を利用したXAFS、収差補正TEM、汎用TEM、XRD(H27年度に更新)、ICP、FTIR等の機器(メンバーの所属機関に整備済み)を用いた分析手法を適用する。これらの実験や観察から得られるデータから、想定される化学反応を組み合わせた粒子創製モデルの検討をさらに進め、一つの学術体系として確立したい。従来進めてきた燃料電池触媒や抗微生物といった応用に加え、無電解めっき反応といった新たな分野での適用可能性についても検討を進めていく。ナノ粒子材料の創製には、これまでの蓄積を活かして、協力企業に設置された加速器電子線(4.8MeV、10mA)と阪大のCo60γ線照射施設を利用した。貴金属ナノ粒子触媒の関連では、既に着手していたPtSn、PtRu、PtCuの二元系の研究を展開し、新たにPtRhの系にも着手した。粒子構造解析には、放射光を利用したXAFSと収差補正TEMを併用して、UPD法と照射を組み合わせた粒径制御したPtPd系の詳細な観察と、構造とPEFCの陰極触媒活性の相関を抽出した。本予算によりXRDは装置を更新した。これまで蓄積されてきたデータを整理し、酸化物共存・コアシェル・合金といった多様な構造の出現の支配要因を探った結果、酸化還元電位、酸化物生成自由エネルギー、二元系合金状態図の形態などを抽出し、想定される二元系ナノ粒子の生成化学反応の創成モデルの検討を開始した。PtCu系の合成時の添加剤と得られる二元構造との相関を実験的に見出したので、これを説明するモデルを案出しこれを計算化学的手法で検証するアプローチを開始した。銀担持による衛生繊維材料の合成と抗菌などの機能評価の実験を進め、抗菌性の発現の原因となる銀のナノ構造や化学形の調査をSEMやXAFS法をそれぞれ用いて調べる実験を立ち上げた。大腸菌のSEM観察も開始した。XAFSのin-situ観察系を立ち上げる予定であったが、システム検討の段階に止まり、試作や実験の段階に至らなかった。しかし、二元系粒子の合成制御と触媒活性との相関については進捗が著しい。特にUPD(Under Potential Deposition)法を新たに導入し照射合成法と組合せた新たな合成ルートを開拓した。表面にPtの単原子層を持ち内部がPdであるコアシェル構造を保ちながら、粒子径が連続的に変化する試料セットを調製できた。これは特筆すべきである。また、銀担持繊維の抗菌性能との比較対照とするためのデータとして、銀添加の有無の両条件での大腸菌の形態を、生体観察用の前処理を施してSEM撮影する試みを開始した。初歩的な観察結果を収集しつつある。また、繊維に担持した銀のXANESスペクトルから化学系を探る初歩的実験を開始し、意義あるデータが得られる見通しが付いた。放射線を利用したナノ粒子材料の創製を、協力企業に設置された加速器電子線(4.8 MeV、10 mA)もしくは阪大のCo60ガンマ線照射施設を用いて実施した。これまで独立に検討されていたPtRu、PtRh、PtSn、PtCu系について、可能な限り合成条件を揃えた検討を行い、多くの知見を得た。

特に、生成する二元系粒子の構造を支配する要因として、昨年までの検討で明らかとなっていた酸化還元電位差・酸化物生成自由エネルギー・二元系合金状態図の形態等に加えて、出発原料金属イオンの担体への吸着量が強く影響することを見出した。また、カルボン酸ナトリウム保護剤の分子構造とPtCu系の構造、触媒機能の相関について、計算科学的アプローチも含めた検討も行った。保護剤の炭素鎖が長いほど凝集が抑制され、PtへのCuの固溶量が減少することが実験的に明らかとなった。白金表面に保護剤とCuイオンが競争的に吸着することが示唆された。理論計算によってもカルボキシル基の酸素分子がPtと強く相互作用し、電子が白金からカルボキシル基に移動することが明らかとなった。放射線の比較対象として、従来進めてきた超音波法との比較に加え、液中プラズマ法との比較検討を行った。放射線やプラズマ照射により、担体表面の表面改質が起こり、生成する貴金属粒子の担持過程に寄与する可能性が示されている。銀ナノ粒子の抗微生物機構についての検討では、菌に対してだけではなくカビやウイルスにも効果を発揮することを実験的に確認している。二元系粒子の生成過程について、著しい研究の進捗が見られた。適用する放射線種(電子線とガンマ線)や、放射線法と他手法(超音波法、液中プラズマ法)の比較についての検討も進んでおり、意義あるデータが得られつつある。特に、放射線が照射された水溶液中の反応場において、白金を主元素とする二元系金属ナノ粒子の生成過程に対し、担体の存在がどのような影響を及ぼすかについての新たな知見が得られた。さらなる検討として、次年度にXAFSのin-situ観察を行うことで、さらなる生成機構の解明が期待される。その知見を活用することで、二元系ナノ粒子構造設計が可能になると期待される。放射線を利用したナノ粒子材料の創製を、協力企業に設置された加速器電子線(4.8 MeV、10 mA)もしくは阪大のCo60ガンマ線照射施設を用いて実施した。昨年度までの検討を生かしつつ、Ptを主元素とする二元系金属ナノ粒子が担体表面に担持した複合ナノ粒子の生成プロセスの解明に向けての検討を行った。生成する二元系粒子の構造を支配する要因として、昨年までの検討で明らかとなっていた酸化還元電位差・酸化物生成自由エネルギー・二元系合金状態図の形態等に加えて、出発原料金属イオンの担体への吸着量が強く影響することが示唆されていた。この知見を活用し、PtCu系やAuCu系を対象として任意の微細構造を得るための検討を行い、合金化が促進される条件を見出した。またCuやNiといった遷移金属ナノ粒子への展開も進めており、合成に一部成功している。また貴金属ナノ粒子合成の際の添加剤種と粒子構造との相関についての検討を進め、担体への分散担持状態に強く影響を及ぼすことを明らかにし、最適な触媒構造を設計するための指針を得た。放射線の比較対象として、超音波法および液中プラズマ法との比較を進めている。液中プラズマ法により誘起される担体の表面改質現象についてラマン分光やEELS解析を駆使して検討を行い、酸素欠陥が導入されることが明らかとなった。また担体としてグラフェンを適用し、その表面に貴金属ナノ粒子が固定化できることも報告した。銀ナノ粒子の抗微生物機構についての検討をさらに進めた。
アジア・イスラーム諸国の民主化による政治変動と軍部の政治的役割に関する研究

われわれはイスラームと民主主義は両立するという立場から、アジアのイスラーム諸国(パキスタン、インドネシア、マレーシア)の政治変動について研究してきた。具体的には、イスラームと民主主義の両立性に関する問題から、アジアのイスラーム諸国の民主化と軍部の動向までを中心にして、検討を重ねてきた。その結果、次の三つの点が明らかになった。(1)冷戦後の近年、民主化の流れはアジアのイスラーム諸国にも大きな影響を及ぼしており、体制側もそれを無視することができない状況にある。(2)こうした民主化の高まりは、イスラー厶復興、地域紛争、分離独立の動きを活発化し、同時に軍部の台頭を招いている。(3)軍部の置かれた状況もまた、民主化の高まりや国際世論のグローバル化により変質している。パキスタンのムシャラフ軍事政権は国内外の政治的問題(アフガニスタンやカシュミール問題)により、現在のところ正統性を確保しているが、民政への移管を望む声は依然として根強い。ワヒド政権が崩壊した後、インドネシアのネガワティ政権はこれといった成果を挙げることなしに、依然として治安や経済などあらゆる面で多くの問題を抱えている。しかし、次期大統領選挙から国民による直接選挙が導入されなど、着実に民主化は進んでいる。アメリカの同時多発テロ後、マレーシアでは、急進的なイスラーム政党(PAS)は敬遠され、下降の傾向にあった与党(UMNO)に支持が戻りつつある。しかし、こうした現象はマハティール政権の権威主義的体質が改善されない限り、一時的なものとなり、より一層民主化は高まると予想される。われわれはこれまでアジア、とりわけパキスタン、インドネシア、マレーシアのイスラーム諸国を中心に、民主化と軍部との関係についてそれぞれ研究を行ってきた。具体的には、イスラームと民主主義は両立しうるという根源的な問題から、現実の軍事的動向までを視野に入れて検討を重ねてきた。その結果、a.冷戦後の近年、民主化の流れは、イスラーム諸国にも大きな影響を及ぼしており、体制側もそれを全く無視することが出来ない状況にある。こうした民主化の高まりと平行して、イスラーム復興や民族独立を求める運動も活発化し、さらに軍部の台頭を招いていること。b.軍部の置かれた状況もまた、民主化やイスラーム復興の高まり、そして経済のグローバル化などにより変質していることが確認された。以上の実態を明らかにするために、これまで本研究はいくつかの作業を行ってきた。1つは、ジョン・エスポズィト/ジョン・ボル著『イスラームと民主主義』の翻訳の出版である。この翻訳書は昨年の8月に成文堂から出版され、イスラーム研究者だけでなく、国際政治や地域研究を専門としている研究者にも広く読まれている。2つ目は、イスラームと民主主義に関する資料収集である。現在、欧米の出版物を中心に基礎的な資料・文献は入手したが、その多くが2次資料で、1次資料が少ない。そのために今年の夏、パキスタン、インドネシア、マレーシアを訪問し、軍の情報局や中心的な民主化運動組織を回り、そこで発行しているパンフレットや資料を収集するつもりである。冷戦後の新情勢下におけるアジア・イスラーム諸国(主としてパキスタン、マレーシア、インドネシアの3国)の民主化による政治変動と軍部の政治的役割について、a.民主化による政治変動の現状分析、b.軍部の政治的役割の現状分析、c.アジア・イスラーム諸国の民主化と軍部の比較検討、以上の3つの観点から分析を試みてきた。具体的な作業としては、アジア・イスラーム諸国の民主化と軍部に関する文献を収集し、主要な議論を整理するとともに、比較研究の視点から分析を加えてきた。こうした平成12年度の研究成果を踏まえて、平成13年度は海外(主にパキスタン中心)で文献調査と情報収集を実施した。パキスタンのイスラーム政党やカシュミールの政治組織が民主化や軍部をどのように考えているのかということを知る(情報収集)ために、パキスタン、とくにイスラーム政党(イスラーム協会)やカシュミールにおける最大の組織(「カシュミール自由連合(フリヤット・カンファレンス)」)の本部を訪れた。

パキスタン最大のイスラーム原理主義政党、「イスラーム協会」(ジャマーアテ・イスラーミー)の会長のカーズィー・フセイン・アフマド氏や「カシュミール自由連合」の代表ユースフ氏に会うなど、貴重な情報やその組織の資料やパンフレットなどを入手できた。