hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性呼吸不全における肺毛細管静水圧とその操作に関する研究

前年度に引き続き麻酔下の実験動物(犬)の左下葉定流量分離潅流標本を用い、各種肺障害、肺高血圧モデルを作成し、肺動静脈圧、肺毛細管静水圧、および後毛細管抵抗/全肺血管抵抗比(Garr定数)を肺動脈閉塞後の肺動脈圧プロフィールの解析により測定した。ついで肺血管拡張薬としてフォスフォジエステラーゼIII阻害薬のアムリノン静脈内投与、EDRFの本体とされる一酸化窒素吸入投与を行い、前記パラメータに及ぼす効果を検討した。肺高血圧モデルとしてはトロンボキサン類似物質(U46619)、およびインドメサシン静脈内投与による各モデルを用いた。U46619持続投与により全肺血管抵抗は上昇し、アムリノンの投与は全肺血管抵抗および前毛細管抵抗を有意に低下させたが肺毛細管静水圧は有意な変化を示さなかった。インドメサシンは全肺血管抵抗を増加させたが、一酸化窒素(NO)20-50ppmの吸入の効果は不定であり、肺血管抵抗へ影響を及ぼさない動物と、投与開始後ただちに全肺血管抵抗が減少する動物とがみられた。肺血管の反応性のある動物では、前および後毛細管抵抗が両者とも減少したが、非反応性の動物ではいずれも変化を示さなかった。この効果の不定さの原因は不明であるが、一酸化窒素が動物に肺に届くまでの短時間にNOxに変化してしまう可能性もあり、一酸化窒素の投与法を含め更なる検討が必要であると思われた。麻酔下の実験動物(犬)を用い、肺毛細管静水圧およびGarr定数を肺動脈閉塞法で測定するための方法を開発した。全身麻酔人工呼吸下にて左開胸を行った動物の左下肺葉気管支に挿管して独立に換気を行い、一方、左下肺葉肺動脈にカニュレ-ションを行った、肺動脈本管より導いた血液によりColeーPalmer社製ポンプを用いて一定流量(200ml/分)による分離潅流を行った。左下肺葉動脈の直前に電磁弁を介在させ、電磁弁の更に末梢に圧トランスジュ-サを配置し、電磁弁解放状態にて潅流により発生する左下葉肺動脈圧を持続的に測定した。この圧は記録紙に描かせるとともに高速A/D変換器を介してコンピュ-タにストアできるようにした。肺毛細血管圧は電磁弁をコンピュ-タ制御により閉じることにより左下葉肺動脈流を急速に遮断した後の内圧の変化をコンピュ-タに読み込み、これを2コンパ-トメント解析することにより自動的に求めた。Garr定数は別にカニュレ-ションして求めた左房圧を用い、平均肺動脈圧と肺毛細管圧とから計算で求めるようにした。以上のシステムの開発後、低酸素性肺血管収縮(HPV)反応時の肺血管抵抗、肺毛細管圧の測定を行った。左下肺葉を95%窒素5%炭酸ガスで換気すると、肺動脈圧が上昇した(いわゆるHPV反応)が、このとき肺毛細管圧は酸素による換気時に比較し上昇していることが認められた。更に、左下葉気管支への稀塩酸注入、エンドトキシン静注による肺障害各モデルにおける肺毛細管圧変化の実験に着手した。前年度に完成したデータ解析設備(血流遮断時の肺動脈圧瞬時値を連続的に測定し、このデータを用いて肺毛細管圧、Garrの定数を自動的に解析することが可能)を用い、麻酔下の実験動物(犬)にて、各種肺障害、肺高血圧モデルを作成し、肺動静脈圧、肺毛細管静水圧、およびGarr定数を測定した。動物においてエンドトキシンを静注投与すると肺動脈圧、肺毛細管静水圧、Garr定数の上昇が認められた。エンドトキシンは主として毛細管後血管抵抗を上昇させた。抗セロトニン兼血管拡張薬であるケタンセリンはエンドトキシンによる肺動脈圧上昇を抑制せず、肺毛細管圧の有意な低下も見られなかった。ケタンセリンを前投与した動物においてもエンドトキシンによる肺動脈圧等の上昇は抑制されなかった。以上よりエンドトキシンの関与する肺高血圧におけるケタンセリンの有効性は否定的であった。動物に於てインドメサシンを静注投与すると、持続的な肺高血圧が得られる。この肺高血圧モデルを用い、最近、血管内皮細胞由来弛緩因子(EDRF)の本体と同定された一酸化窒素(No)を30-50ppmの濃度で気道系から吸入させる実験に着手した。No吸入直後から肺動脈圧の低下が認められたが、その低下程度には個体差があり、本法が肺毛細管圧に及ぼす効果、実用的な治療法としての展望を含め実験検討中である。

インドメサシンは全肺血管抵抗を増加させたが、一酸化窒素(NO)20-50ppmの吸入の効果は不定であり、肺血管抵抗へ影響を及ぼさない動物と、投与開始後ただちに全肺血管抵抗が減少する動物とがみられた。肺血管の反応性のある動物では、前および後毛細管抵抗が両者とも減少したが、非反応性の動物ではいずれも変化を示さなかった。この効果の不定さの原因は不明であるが、一酸化窒素が動物に肺に届くまでの短時間にNOxに変化してしまう可能性もあり、一酸化窒素の投与法を含め更なる検討が必要であると思われた。
移動空間の平面的特性を考慮した代替燃料車の交通政策に関する数理的研究

移動空間の平面的特性を考慮した上で,適切なる代替燃料社会への未来像へ誘導するための,合理的な代替燃料車の交通政策のあり方について数理的解析を試みている.それを踏まえ,本年度は研究計画に沿って,特に(I)代替燃料車のユーザからの観点と,(II)支援インフラストラクチャーからの観点から,研究を推進した.(I)代替燃料車のユーザからの観点:代替燃料車の移動行動に焦点を当てた移動モデルの構築を行った.代替燃料車はその航続距離限界,あるいは支援インフラ整備が都市部から始まることが想像されるため,特に導入初期では,近距離移動が主の都市内移動に用いられることが予想される.その際に重要となるのが,どのように燃料補給の需要を捉えるかである.これまで近距離移動では,自宅ベースの周回行動が主となるため,それら居住地の分布を需要「点」として捉えることが自然であった(ノードベース).これに対し,近距離移動でも,頻繁に発生する移動「途中」に燃料補給を行うことは可能であり,むしろインフラ数が少ない場合には積極的に行われる可能性が高い(パスベース).そこで,ノードベースとパスペースを可能な限り公平に比較できるよう統一的仮定に基づく移動行動モデルを構築した.(II)支援インフラストラクチャーからの観点観点(I)で構築した移動行動モデルを用いて,仮想的地域・具体的地域双方のGISデータを用いて,支援インフラの最適配置を導出した.これら数値実験の検証を行った結果,大局的傾向として,移動途中における燃料補給も可能とした想定でのパスベースモデルのほうが,より地域全体の交通結節点にまんべんなく配置され,結果としてカバーできる需要も増加することが確認された.加えて,各インフラを利用する需要割合も,ノードベースでは局所的に留まる一方でパスベースではより公平となり,すみやかな普及を促進し得ることを明らかにした.本年度は,適切なる代替燃料社会への未来像へ誘導するための,合理的な代替燃料車の交通政策のあり方について,特に(I)代替燃料車のユーザからの観点と,(II)支援インフラストラクチャーからの観点から,研究を遂行した.これらの成果は,査読付き国際論文誌IJHE(International Journal of Hydrogen Energy, Impact Factor: 4.229)に,筆頭著者として採択されている他,アメリカで最も歴史ある交通工学系会議The Transportation Research Board (TRB) 98th AnnualMeetingのLectorn Session(投稿件数約6000件の上位1割程度)にも採択され,ワシントンにて発表を行っている.情報発信も積極的に推進し,分野を代表する研究者であるM. Kuby氏を基調講演,そして本課題の共同研究者である大口・坂井両氏にも登壇いただく形で,同時翻訳サービス付きの国際シンポジウムを主催した.さらには,アメリカのオペレーションズ・リサーチ分野の全体会議であるINFORMS AnnualMeetingでも4セッションに渡るスポンサーセッションをオーガナイズし,計16件の発表を統括した.以上の研究推進は,年度当初に想定し得えた研究計画を大きく上回るものであり,極めて順調に研究が展開されていることを裏付けるものである.本年度の研究遂行は,年度当初の計画以上のものであった.3ヵ年研究の2年目となる2019年度も,研究計画に沿って,適切なる代替燃料社会への未来像へ誘導するための,合理的な代替燃料車の交通政策のあり方について数理的分析を行う.本年度に推進した(I)代替燃料車のユーザからの観点と,(II)支援インフラストラクチャーからの観点に留まらず,(III)代替燃料社会における産業発展の観点からも研究を推進し,より示唆に富む知見の獲得を目指す.得られた成果の学会報告・論文投稿も積極的に行う.移動空間の平面的特性を考慮した上で,適切なる代替燃料社会への未来像へ誘導するための,合理的な代替燃料車の交通政策のあり方について数理的解析を試みている.それを踏まえ,本年度は研究計画に沿って,特に(I)代替燃料車のユーザからの観点と,(II)支援インフラストラクチャーからの観点から,研究を推進した.(I)代替燃料車のユーザからの観点:代替燃料車の移動行動に焦点を当てた移動モデルの構築を行った.代替燃料車はその航続距離限界,あるいは支援インフラ整備が都市部から始まることが想像されるため,特に導入初期では,近距離移動が主の都市内移動に用いられることが予想される.その際に重要となるのが,どのように燃料補給の需要を捉えるかである.これまで近距離移動では,自宅ベースの周回行動が主となるため,それら居住地の分布を需要「点」として捉えることが自然であった(ノードベース).これに対し,近距離移動でも,頻繁に発生する移動「途中」に燃料補給を行うことは可能であり,むしろインフラ数が少ない場合には積極的に行われる可能性が高い(パスベース).そこで,ノードベースとパスペースを可能な限り公平に比較できるよう統一的仮定に基づく移動行動モデルを構築した.(II)支援インフラストラクチャーからの観点観点(I)で構築した移動行動モデルを用いて,仮想的地域・具体的地域双方のGISデータを用いて,支援インフラの最適配置を導出した.これら数値実験の検証を行った結果,大局的傾向として,移動途中における燃料補給も可能とした想定でのパスベースモデルのほうが,より地域全体の交通結節点にまんべんなく配置され,結果としてカバーできる需要も増加することが確認された.加えて,各インフラを利用する需要割合も,ノードベースでは局所的に留まる一方でパスベースではより公平となり,すみやかな

普及を促進し得ることを明らかにした.本年度は,適切なる代替燃料社会への未来像へ誘導するための,合理的な代替燃料車の交通政策のあり方について,特に(I)代替燃料車のユーザからの観点と,(II)支援インフラストラクチャーからの観点から,研究を遂行した.これらの成果は,査読付き国際論文誌IJHE(International Journal of Hydrogen Energy, Impact Factor: 4.229)に,筆頭著者として採択されている他,アメリカで最も歴史ある交通工学系会議The Transportation Research Board (TRB) 98th AnnualMeetingのLectorn Session(投稿件数約6000件の上位1割程度)にも採択され,ワシントンにて発表を行っている.情報発信も積極的に推進し,分野を代表する研究者であるM. Kuby氏を基調講演,そして本課題の共同研究者である大口・坂井両氏にも登壇いただく形で,同時翻訳サービス付きの国際シンポジウムを主催した.さらには,アメリカのオペレーションズ・リサーチ分野の全体会議であるINFORMS AnnualMeetingでも4セッションに渡るスポンサーセッションをオーガナイズし,計16件の発表を統括した.以上の研究推進は,年度当初に想定し得えた研究計画を大きく上回るものであり,極めて順調に研究が展開されていることを裏付けるものである.本年度の研究遂行は,年度当初の計画以上のものであった.3ヵ年研究の2年目となる2019年度も,研究計画に沿って,適切なる代替燃料社会への未来像へ誘導するための,合理的な代替燃料車の交通政策のあり方について数理的分析を行う.本年度に推進した(I)代替燃料車のユーザからの観点と,(II)支援インフラストラクチャーからの観点に留まらず,(III)代替燃料社会における産業発展の観点からも研究を推進し,より示唆に富む知見の獲得を目指す.得られた成果の学会報告・論文投稿も積極的に行う.
水溶液に替わる新規電解溶媒からの磁性膜創製に関する研究

新共晶溶媒(Deep Eutectic Solvent)を電解溶媒とするFe系磁性膜創製を検討した。Fe-Ni-Co系膜においては,幅広い組成範囲で90%を超える高電流効率が得られ,Feを多く含む膜で低い保磁力値が観測された。X線回折やTEM観察の結果から,Fe-rich膜では微細な組織が形成されることを確認し,結晶粒の微細化が低保磁力の実現に寄与している可能性が示唆された。Fe-Ni膜創製においてグリシンやアミド硫酸アンモニウムを浴に添加するとFe-richな組成領域で著しい保磁力低減が観測され,水溶媒から作製した膜に匹敵する磁気特性を達成した。Fe, Fe-Ni, Fe-CoなどFe基磁性膜をDES浴から直流電解めっき法により作製し,浴組成やめっき条件が,各種膜特性に与える影響を検討した。Fe膜に関しては,浴温度を60-140 °Cまで変化させ試料を作製し,表面形態や磁気特性,電流効率などを評価した。その結果,浴温度が100 °C付近で90 %を超える高い電流効率が得られることがわかった。膜の表面形態は浴温度によって変化し,滑らかな膜は浴温度が80 °C付近で得られることがわかった。80 °C程度の浴温度は水溶液を用いためっき浴と同程度の温度であり,溶融塩溶媒のように過度に高い温度(400500 °C)を必要とせず,高い電流効率で磁性膜が作製できることを示した。Fe-Ni合金膜に関する検討では,Fe試薬とNi試薬の割合によって容易に膜組成を変化させることが可能であることが確認された。電流効率は幅広い組成範囲で90 %を超え,Ni含有量が多くなると若干電流効率が下がる傾向が得られた。また,水を溶媒とするFe-Niめっき膜と同様,Fe22Ni78付近の組成で低保磁力を示すことが確認された。Fe-Co合金膜に関しては,膜組成に関してはFe-Ni膜同様,Fe試薬とCo試薬の割合を変化させることで,容易に制御できることがわかった。電流効率も,Fe-Ni膜と同様,幅広い組成範囲で90 %を超える高い効率を示すことを確認した。膜断面をSEMで観察したところ,空孔などは観察されず,緻密な膜が得られることがわかった。Fe70Co30付近の組成で飽和磁化が最大となり,飽和磁化のFe組成依存性は,スレーターポーリング曲線から予測される飽和磁化の変化の挙動と良く一致することがわかった。Fe-CoやFe-Ni-Coなどの材料系を中心に成膜を行い,浴組成やめっき条件が各種膜特性に与える影響を検討した。H27年度は主に,結晶構造や成膜速度の向上および膜質改善に注力した。高い飽和磁化が期待されるFe70Co30付近の組成を有する膜のTEM観察を行ったところ,結晶粒径が数十nm程度の極めて微細な組織が形成されていることがわかった。高飽和磁化かつ微細組織が得られたことから,ナノコンポジット磁石のソフト相への応用が期待される結果となった。また,電流密度の増加による成膜速度の向上を検討したところ,100 mA/cm2程度の電流密度までは,ほぼ電流密度に比例した成膜速度が得られたが,それ以上になると成膜速度が低下することが確認された。詳細に検討を行ったところ,高電流密度領域で電流効率が低下することが判明した。これに対して,浴濃度を増加させ同様の実験を行ったところ,電流効率の低下が抑制され,500 mA/cm2程度までの高電流密度を適用できることがわかった。この時の成膜速度は約500 um/hであり,スパッタ法などの代表的な成膜手法と比較すると著しく高い速度であった。Fe-Ni-Co膜の磁気特性では,おおむね既報の水溶液で得られたものと一致したが,保磁力に関してはFe-rich組成の領域で大きな差異が観測された。新規電解溶媒浴から作製したFe-rich組成の膜は,先述のように微細な組織が観測されたことから,形成される組織の違いが保磁力に影響を与えたと推察している。また,光沢剤に対する検討を行い,Niを多く含む膜にて一部光沢作用が確認された。AFM観察を行ったところ,膜の平滑性が改善する傾向が得られており,膜質の改善に関する実験にも着手できた。希土類元素のめっきを検討すべく,Sm-Co系膜の検討を行ったところ,Smの析出は確認されたが,熱処理後に大きな保磁力が観測されず,高保磁力の発現が今後の課題となった。H27年度は,Fe-NiやFe-Coなどの合金系膜の作製およびその特性評価を研究計画に掲げていた。Fe-Niに関しては,H26年度に一部着手できていたことから,H27年度は主にFe-Coの2元系およびFe-Ni-Coの3元系合金膜を検討した。H26年度にSEMやXRD測定から微細な組織が構築されている可能性を得ていたが,実際にTEM観察を行ったことでその直接的証拠を得ることができた。また,その微細組織が新規電解溶媒から作製した膜特有のものであり,水溶媒から作製したものとは異なる可能性を示唆するものであった。Fe-Ni-Coの3元系合金膜についても,電流密度や膜質,磁気特性など一通りの評価は行うことができた。H28年度に計画していた実験の一部(希土類元素のめっき膜)にも着手した。

H26年度およびH27年度の大部分の実験は,基礎的な知見を得るために,光沢剤や表面平滑剤などの添加剤を用いずに成膜を行ったが,得られた膜は軟磁性材料・高磁性材料ともに磁気特性が十分とは言えなかったため,その改善に向けて膜質の改善にも着手した。イオン液体を用いたAlめっきの報告を参考にし,光沢作用があると報告されていた添加剤を数種類検討したところ,Niが多い試料で光沢作用があることが確認され,新規電解溶媒を用いためっき浴においても添加剤によって光沢ある膜を作製できることを示した。前年度までの検討を通じて得たFe-Ni(-Co)系の軟磁性材料に対する知見を基に,H28年度は磁気特性改善を目的に検討を進めた。具体的には,パルスめっきの適用,浴温度の変更,添加剤を検討した。パルスめっきは通電中に周期的なOff時間を設ける手法であり,短時間に高電流密度を適用することによる結晶粒の微細化や表面平滑性の改善効果を期待した。On時間や電流密度など様々なパラメータを変更しFe-Ni膜を成膜した。成膜した膜の保磁力を評価したところ,DES(Deep Eutectic Solvent)浴ではパルスめっきによる軟磁気特性改善効果は観測されなかった。比較として,水溶媒のめっき浴にパルスめっきを適用しFe-Ni膜を作製したところ,電流密度の増加により,表面平滑性の改善や軟磁気特性の改善が観測された。XRDパターンを取得したところ,水溶媒から作製した膜では高電流密度の適用により結晶粒径の微細化が観測された。H27年度の研究でDES浴から作製したFe系膜は微細な組織が形成されることを確認している。すなわち,DES浴ではもともと微細な組織が形成されるため,パルスめっき法の適用による結晶粒の微細化による軟磁気特性改善効果が観測されなかったと考えられる。浴温度に関しては,従来用いていた100度から80度程度に低減させると,結晶粒の微細化やアモルファス相が増加する傾向が得られ,表面平滑性が改善したが,軟磁気特性の改善は観測されなかった。添加剤としてアミド硫酸アンモニウムやグリシンを添加したところ,Fe-richなFe-Ni膜にて大幅な保磁力低減効果が観測された。Fe75Ni25付近の組成では約100 A/mの保磁力を示し,水溶媒から作製したFe-Ni膜に匹敵する保磁力値を示した。この値は交換結合を考慮した計算機解析値とほぼ一致しており,微細な構造が構築されたためと考えられる。新共晶溶媒(Deep Eutectic Solvent)を電解溶媒とするFe系磁性膜創製を検討した。Fe-Ni-Co系膜においては,幅広い組成範囲で90%を超える高電流効率が得られ,Feを多く含む膜で低い保磁力値が観測された。X線回折やTEM観察の結果から,Fe-rich膜では微細な組織が形成されることを確認し,結晶粒の微細化が低保磁力の実現に寄与している可能性が示唆された。Fe-Ni膜創製においてグリシンやアミド硫酸アンモニウムを浴に添加するとFe-richな組成領域で著しい保磁力低減が観測され,水溶媒から作製した膜に匹敵する磁気特性を達成した。H26年度は,装置の改良とFe, Ni, Coの単体膜作製とその特性評価を研究計画に掲げ,それらに着手した。装置の改良に関しては,既設の電源よりももう一桁小さな電流値まで制御できる電源を購入し,装置を改良したことで,実験効率の向上ならびにより細かな実験条件の設定が可能となった。Fe膜は先行研究を進めていたため,構造解析や構成相解析などを進展させた。
オピオイドが癌細胞の抗がん剤感受性を低下させるか？

ヒト大腸癌細胞株HCT116及びHT29細胞において、オピオイドが増殖能に与える影響について調べた。フェンタニル、レミフェンタニル、トラマドールでは増殖能に変化は見られなかったが、モルヒネを6時間曝露した場合、HCT116細胞の増殖能は有意に亢進した。さらに、モルヒネとフェンタニル先行曝露は5-フルオロウラシル48時間曝露による増殖能抑制作用に影響しないことが分かった。一方、HT29細胞では50ng/ml24時間曝露において増殖能が有意に抑制された。モルヒネはμオピオイド受容体以外の経路で細胞増殖能に影響を与える可能性があるものの、5-フルオロウラシルの抗がん作用には影響しないことが分かった。ヒト大腸癌細胞株HCT116及びHT29細胞にオピオイド(モルヒネ、フェンタニル、レミフェンタニル、トラマドール)を6時間または24時間曝露して各種オピオイドが増殖能に与える影響について調べた。フェンタニル、レミフェンタニル、トラマドールでは各種濃度及びいずれの曝露時間においてもMTTアッセイで評価した増殖能に変化は見られなかったが、HCT116細胞においてモルヒネ6時間曝露した場合、コントロール群に比べて細胞増殖能は有意に亢進した(しかしBrdU Cell Proliferaiton ELISAkitでは増殖能亢進を再現出来なかった)。さらにモルヒネとフェンタニル先行曝露はHCT116細胞において、5-FU48時間曝露による抗がん作用(増殖能抑制作用)に影響しないことが分かった。またHT29細胞ではHCT116細胞とは逆に、高濃度(50ng/ml)24時間曝露において増殖能が有意に抑制(MTTアッセイによる)されたために、FACS(BD社、CycleTEST Plus DNA Reagent kit)を用いて細胞周期のどの部分に作用しているかを検討した。G0/G1、S、M期それぞれの割合に差が見られなかったことから、細胞周期の特定部位に作用しているのではないことがわかった。さらに追加実験として、ヒト肝細胞癌細胞株(HepG2)を購入し同様の実験を行ったがモルヒネ及びフェンタニルは増殖能に影響せず、細胞株によってオピオイドの作用が大きく異なることが示唆された。今回のin vitroの実験では、モルヒネはμオピオイド受容体以外の経路で癌細胞の種類によっては細胞増殖能に影響を与える場合があるが、5-FUによる抗がん作用には影響しなかった。ヒト大腸癌細胞株HCT116及びHT29細胞に周術期使用オピオイドであるレミフェンタニル、モルヒネ、フェンタニルを6時間または24時間曝露し、これらオピオイドが増殖能に与える影響についてMTTアッセイを用いて調べた。レミフェンタニル、フェンタニルはどちらの細胞株においても、臨床使用濃度およびどちらの曝露時間でも細胞増殖能に変化は見られなかった。一方で、HCT116細胞においてモルヒネに6時間曝露した場合、コントロール群に比べて細胞増殖能は有意に亢進した(しかしモルヒネ24時間曝露では変化がなかった)。また、HT29細胞においてはモルヒネ6時間曝露でどの濃度においても増殖能に変化はなかったが、高濃度(50ng/ml)かつ24時間曝露では増殖能が有意に抑制された。さらに、癌性疼痛に使用されμオピオイド受容体アゴニストとしての鎮痛作用を持つトラマドールについても同様の実験を行い、増殖能への影響がないことが分かった。次に各種オピオイドが抗がん剤感受性に与える影響について調べた。まず予備実験として、5-フルオロウラシル(5-FU)による抗がん作用(増殖抑制効果)についてMTTアッセイを用いて検討した。HCT116細胞において48時間5-FUに曝露することで濃度依存性に増殖能を抑制することが再現できた(一方でHT29細胞ではばらつきが大きく、以降の実験には使用することが出来なかった)。5ng/mlの5-FU(細胞増殖をコントロールの70-80%に抑制することが出来る濃度)が臨床使用濃度に近いことから、モルヒネ及びフェンタニル24時間曝露後に5-FUを投与し、これらオピオイドが5-FUの増殖抑制効果に影響を与えるか検討した。モルヒネ、フェンタニルともに5-FUの抗がん作用に影響しないことが分かった。当初は計画書通りにオピオイド、特に周術期に臨床使用されるレミフェンタニル、モルヒネ、フェンタニルが癌細胞の生存に及ぼす影響について、screeningとしてtrypan blue染色を用いて細胞死の様子に変化があるかを調べた。

計画書に記載したレミフェンタニルのデータと同様に各オピオイド曝露後の細胞死の割合は3%を切る状況で、オピオイド単独で有意に細胞死の割合を変化させるような結果を得ることが出来なかった。また抗がん剤(5-FU)を用いた実験では、5-FUに長時間(24-48時間)曝露する必要があり、その期間に細胞増殖の程度が各群で異なることから細胞数に違いが生じ、細胞死の割合やアポトーシスで評価を行うことが難しいことが分かった。従って、評価項目として、細胞死ではなく癌細胞の増殖能に及ぼす影響について検討することに変更を余儀なくされた。増殖能に与える影響について、当初はモルヒネと比較してμオピオイド受容体への選択性が高く作用も強いと考えられるレミフェンタニルやフェンタニルが、モルヒネと比較してより大きな影響を及ぼすと考えられたが、実際には増殖能には影響を及ぼさないことが分かった。一方で、研究実績の概要に記載したが、モルヒネは癌細胞の増殖能に影響することが分かり、蛋白レベルやmRNAレベルでの検討が必要と考えたが、今年度は予算の都合で実施出来なかった。さらに、あらかじめ各種オピオイドに暴露された癌細胞に、細胞ストレスとして抗がん剤(5-FU)による増殖能抑制を行い、MTTアッセイを用いて抗がん剤感受性への影響を評価したが、positiveなデータ取得には至っていない。以上のことにより、メカニズムとしてcaveolinとの関連性については検討が困難な状況である。24年度の結果を踏まえて今年度も引き続いてオピオイドが癌細胞の増殖能にどのような影響を与えるかについて検討する。まず、モルヒネ曝露によるHCT116細胞の増殖能亢進についてより確からしさを高めるため、蛋白質レベルやmRNAレベルで再現性があるかどうかについて、western blottingやreal-time PCRを用いて検討する。またHT29細胞におけるモルヒネによる増殖能抑制についても同様の検討を行い、さらに細胞分裂周期の変化についてFACSを利用して調べることで、どの細胞周期で抑制されているかについても検討を行う。また、合成麻薬であるフェンタニルやレミフェンタニルは増殖能に影響しないことから、モルヒネの癌の増殖能に対する作用としてμオピオイド受容体以外のメカニズムが考えられる。そこで、μ以外のオピオイド受容体拮抗薬(κ、δ受容体拮抗薬)やアデノシン受容体拮抗薬などを同時投与してモルヒネの効果がキャンセルされるかを調べることで、どの受容体を介するシグナル経路が影響しているのかについても検討する。さらに、細胞増殖にはエネルギーを要すること、また癌細胞においてはATP生成を解糖系に依存していることを考慮すると、オピオイド、特にモルヒネがグルコース細胞内取り込みに影響を及ぼす可能性が考えられる。そこでコスモバイオ社製の2-デオキシグルコース代謝速度測定キットを用いて、モルヒネが癌細胞のグルコース取り込みに与える影響について検討する。該当なし
緑茶のフードシステムにおける独占的競争下での応用一般均衡分析

本研究の目的は、緑茶の多地域間フードシステムにおける川中の製茶業の独占的競争の経済効果について、多地域間応用一般均衡モデルを用いて定量的に示すことである。分析の結果、最終財生産地域における製茶業の独占的競争は、当該地域での製茶業の企業を集積させ、財を多様化させる効果があった。また、素材・中間財生産地域でも製茶業が独占的競争を行った場合、フードシステム全体により高い経済効果を有するという結果を得た。本研究の目的は,産業集積が確認された製茶業を中心とした緑茶のフードシステムに関して独占的競争下での多地域応用一般均衡モデルを作成し,消費者のリーフ需要から緑茶飲料への選好変化,農業・食品産業別の生産性向上による同フードシステム内のリンケージ効果,並びにそれらによる茶葉・緑茶の生産地域における地域経済への影響を定量的に明らかにすることである.対象とする地域は,茶業の盛んな静岡県,鹿児島県,京都府および三重県である.平成22年度では,これらの地域のうち京都府と三重県の2地域間の社会会計表(SAM)と応用一般均衡(CGE)モデルを作成した.また,作成したモデルを用いて,生産性向上による緑茶フードシステム内のリンケージ効果の定量化を行った.緑茶は,仕上茶(最終財)の生産において,風味や品質のために異なる産地の荒茶(中間財)が使用される.両府県は,三重県が京都府での仕上茶生産に対して荒茶を供給する関係にある.シナリオとして,原材料供給地の三重県での緑茶フードシステムを構成する茶葉生産部門と製茶業部門の生産性向上を想定した.シミュレーションの結果,1.両部門での同時の生産性向上では川上の茶葉生産への効果が増幅すること,2.川上の茶葉生産部門から川下の製茶業部門に対する効果より,川下の製茶業部門から川上の茶葉生産部門に対する効果の方がより大きいものであること,3.原材料供給地での生産性向上を想定しても,生産量増加による価格低下の効果によって,供給先の京都府においても茶業関連産業への効果があった.本研究の目的は,産業集積が確認された製茶業を中心とした緑茶のフードシステムに関して独占的競争下での多地域応用一般均衡モデルを作成し,消費者のリーフ需要から緑茶飲料への選好変化と茶葉生産への異業種の参入に伴う生産技術変化による同フードシステム内のリンケージ効果,並びに茶葉・緑茶の生産地域における地域経済への影響を定量的に明らかにすることである.本研究では,茶業の盛んな静岡県,鹿児島県,京都府および三重県を対象としている.これらの学会やセミナーで得たコメントや知見をもとに,本研究の目的の1つである緑茶市場の競争状態を独占的競争に変更し,最終的なモデルのプロトタイプを作成した.平成24年度は、食品の素材・中間財生産と最終財生産の供給リンケージが複数の地域間で形成されている場合、それぞれの地域内での最終財生産の競争状態が、地域間農業・食料クラスターの生産にどのような影響を持つのかということについて、緑茶を対象に複数地域間応用一般均衡(CGE)モデルを用いてシミュレーション分析を行った。ここでは、農業(茶葉生産)を素材・中間財生産、製茶業を最終財生産とした。分析では、素材・中間財供給地域と最終財生産地域について、最終財生産の競争状態を、両地域とも完全競争(シナリオ1)、素材・中間財生産・供給地域が完全競争で最終財生産地域が独占的競争(シナリオ2)、両地域とも独占的競争(シナリオ3)の3つのシナリオについてシミュレーションを行った。それらの結果を比較すると、最終財生産地域の最終財生産で独占的競争が行われている場合(シナリオ2)、素材・中間財供給地域での素材・中間財の生産性上昇は、最終財生産地域での素材・中間財と最終財生産、それらの移輸出において完全競争(シナリオ1)よりも高い効果があった。さらに、素材・中間財供給地域でも最終財生産での独占的競争を想定した場合(シナリオ3)、同地域内での素材・中間財と最終財生産、それらの移輸出に対して他のシナリオと比較して最も高い正の効果があることが示された。その際、最終財生産地域における影響はシナリオ2と同程度であった。したがって、緑茶のような地域間農業・食料クラスターでは、素材・中間財生産地域と最終財生産地域のどちらでも最終財の生産で財の差別化による独占的競争が進展した方が、全体として経済効果が高いことが示された。本研究の最終的な目的達成のためには,緑茶のフードシステムに関して独占的競争下での多地域間応用一般均衡モデルを作成する必要がある.これに対して,プロトタイプとして,完全競争下での2地域間応用一般均衡モデルを作成し,一定の結果が出ているためである.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに作成したプロトタイプとしての完全競争下での2地域間応用一般均衡モデルを,(1)不完全競争への変更,(2)対象地域の拡張することにより,本研究の目的に沿った応用一般均衡モデルにし,同フードシステム内のリンケージ効果や地域経済への影響を定量的に分析する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ケニアリフトにおける新第三紀環境変遷史:類人猿から初期人類に至る進化史への貢献

本研究ではケニアにおいて人類誕生前後の霊長類化石を産する,北部のナチョラーサンブル丘陵,中央部のナカリ,ツゲン丘陵,西部のフオートターナン地域を中心として地質学,年代学,古生物学的研究を進め,以下のような成果を得た。(1)ツゲン丘陵で発見された東アフリカにおける最初期人類化石であるOrrorinを含む地層の地質と年代(6.7-6.0Ma)を明らかにした。(2)ナチョラ地域の中期中断世のNacholapithecusを含む地層の^<40>Ar-^<39>Ar年代測定。後期中断世初期のSamburupithecusが発見されたツゲシ丘陵地域において化石層の^<40>Ar-^<39>Ar年代測定と古地磁気層序からの精密年代(9.6Ma)決定,および10Ma前後の大規模な構造運動と環境変化の解明,堆積相解析。(3)中期中断世のKenyapithecusを産出するフォートターナンにおける化石産出層の地質を基礎としたK-Ar,^<40>Ar-^<39>Ar法による精密年代(13.7Ma)決定。(4)ナカリ地域において,類人猿一人類進化史を考える上で重要な新種大型類人猿の歯を含む顎骨の化石を発見した。詳細な地質図を作成し,化石包有層の層準を特定するとともに,構成鉱物の^<40>Ar-^<39>Ar年代,古地磁気層序から類人猿の年代(9.9Ma)を明らかにした。また,堆積相解析,脊椎動物化石の記載,花粉化石分析を行った。(5)中期中断世の洪水的火山活動であるトラカイト-フォノライトについて,ケニア全域の代表的な火山岩台地における柱状図を作成し,試料採取,鉱物のK-Ar年代測定,古地磁気層序,岩石記載,および蛍光X線による主・微量成分分析を行った。(6)堆積物から過去の環境を推定するために堆積環境が明らかな性質を異にする現世湖沼の水質(水温,塩分濃度,溶存酸素量,クロロフィル量)測定と堆積物の採取,^<14>C年代測定,堆積物の地球化学的研究を行った。(7)研究成果の公表。1)日本地質学会第112回学術大会においてシンポジウムを開催。2)国際語9編,査読無し論文9編,口頭発表11件以上,出版物(1冊中,共同執筆2編)。本年度は以下の研究を行った。ツゲン・ヒルズにおいて、最初期の人類化石であるOrrorin tugenensisを産するルケイノ累層のK-Ar年代と古地磁気層序年代測定を行い、その年代を5.7-6.0Maとし、公表した。この初期人類の棲息環境を明らかにするため、ルケイノ累層の地質調査を行い、地球化学的研究のための堆積岩・古土壌試料を採取した。ルケイノ累層下部にクロンC3An.1nからC3rへと変わる時期の堆積岩が連続的に見られることから、地磁気反転の実態とそのメカニズム解明のためにそれらを採取し古地磁気測定を予察的に行っている。

人類進化にとって重要な化石である15MaのNacholapithecusを産するナチョラ地域と、9.5MaのSumburupithecusを産するサンブル・ヒルズ地域、および層準的に類似したナカリ地域において古類人猿の棲息環境を明らかにするために、詳細な地質調査が行われた。また詳細なK-Ar年代と古地磁気層序年代を明らかにするために試料を採取し、測定の準備を行うとともに、一部は測定に入っている。ケニア・リフト全域にわたって中期中新世洪水性ホノライト-トラカイトについて地質調査が行われた。特に、Elgeyo Escarpment、ツゲン・ヒルズ、Tangulbeiにおいては高度差数100mにわたって柱状図を作成した。これらの火山岩類について地球化学的研究、K-Ar年代と古地磁気層序年代測定のための試料を採取し、現在、顕微鏡記載とXRFによる主成分・微量成分分析を行い、K-Ar年代測定のための鉱物分離と古地磁気測定の準備を行っている。本年度は以下の諸点を行った。A.フィールド調査と試料採取(1)大型霊長類-人類進化解明にとって重要な化石を多量に含む10Ma前後の地層が広く分布するケニア地溝帯中部,ナカリ地域の地質調査(主に広域マッピングと堆積相解析)を行い,K-Ar年代,^<40>Ar/^<39>Ar年代測定用火山砕屑岩試料と古地磁気測定用定方位試料を採取した。(2)中期中新世の大型霊長類化石を産出するフォート・ターナンにおいてK-Ar年代,^<40>Ar/^<39>Ar年代測定用と古地磁気測定用に溶岩試料を採取した。(3)最初期人類化石を産出するツゲン・ヒルズ,ルケイノ累層の堆積環境の推定のための堆積岩試料採取と古地磁気測定用定方位試料を採取した。(4)現世湖(マガジ湖,ナイバシヤ湖,エルメンテータ湖,ボゴリア湖,バリンゴ湖)の湖底堆積物の観察とエクマンバージによる採泥,水質調査を行った。B.室内実験(2)フォート・ターナンとナカリの中新統,およびルケイノ累層から採取した試料の古地磁気測定のための試料成形を行った。(3)堆積物の蛍光X線分析を行った。A.フィールド調査と試料採取(1)15Maのナチョラピテクス,9.5Maのサンブルピテクスを産出する地溝帯北部,ナチョラーサンブル・ヒルズ地域の地質調査(主に堆積相解析),および北部,ツゲン・ヒルズの中期中新世溶岩の地質調査を行った。ケニア中央部のナカリ地域において,人類進化史解明にとって重要な10Ma頃の類人猿下顎骨化石が発見された地層を中心として地質調査を行った。(2)上記地域においてK-Ar年代,^<40>Ar/^<39>Ar年代測定用火山砕屑岩試料と古地磁気測定用定方位試料を採取した。(3)現世湖(ナイバシャ湖,ボゴリア湖,バリンゴ湖)の地形,水質,水温等の調査とエクマンバージによる湖底堆積物の採取を行った。B.室内実験(1)フォート・ターナン,ナカリ地域の試料の^<40>Ar/^<39>Ar,K-Ar年代測定,および古地磁気方位測定。(2)ナチョラ,ナカリ地域の試料からの^<40>Ar/^<39>Ar,K-Ar年代測定用鉱物の分離し,測定を依頼した。C.成果発表フランスとエチオピアでの国際会議,日本地質学会,日本アフリカ学会で講演。国際誌に論文を3編投稿した。A.フィールド調査と試料採取(1)類人猿-人類進化史解明にとって重要な10Maの大型類人猿化石が発見されたケニア中央部のナカリ地域において,詳細な地質調査を行った。
非定型歯痛のへの大脳辺縁系機能変調の関与

頭頸部の慢性疼痛として非定型歯痛(Atypical Odontalgia, MPS)があるが、この発現機序は明らかにされていない.AO患者には発症前に負の情動ストレスに暴露していることが少なからずある.従って、AO発症機序には情動ストレスが深く関与する可能性がある.国際疼痛学会では痛みとは不快な情動体験と定義され、情動深く関与、処理するのは大脳辺縁系である。また大脳辺縁系活動は自律神経活動にも影響を与える.そこで,AO患者の情動ストレスに対する交感神経活動を測定し、AO発症機序に大脳辺縁系の機能変調が関与することを明らかにした.平成25年度は口腔顔面領域の代表的な慢性疼痛疾患である非定型歯痛(Atypical Odontalgia;AO)患者の心理ストレス(映像ストレス)および身体ストレス(チルトテスト)に対する自律神経反応を心電図RR'間隔をリアルタイムでスペクトル解析を行い検討した。通常であればストレスに対して交感神経および自律神経全体の活動亢進が認められるが、いずれのストレスに大してもAO患者は反応が小さく、緩慢であることがわかった。自律神経の中枢は視床下部にあり特に心理ストレスは大脳辺縁系の修飾を受ける。慢性疼痛患者の自律神経反応が緩慢であったことより視床下部、大脳辺縁系に機能変調が起こっている可能性が示唆された。痛みとは侵害受容性疼痛以外に負の情動体験と定義されている。AO患者は発症の1年以内に大きな負の心理ストレスを受けており、それが疼痛発現機序に関係している可能性を平成24年度に報告した。情動をコントロールしているのはまさしく大脳辺縁系でることより、大脳辺縁系の機能変調が慢性疼痛発症機序に深く関与している可能性がある.そこで、臨床的にAO患者の大脳辺縁系の活動をfMRIを用いて検討した。非磁性の金属性電極を用いて電流による疼痛刺激を加えた。結果として扁桃体の活動亢進が認められた。情動ストレスに対しては非定型歯痛群(Atypical Odontalgia,AO)で交感神経活動の指標であるL/Hのより大きな上昇が認められた.自律神経活動の調節は視床下部室傍核を介して行われるが,視床下部室傍核は大脳辺縁系,前頭前野の上位脳と中脳,橋,延髄孤束核までの延髄の下位脳幹の双方とネットワークを持ち、中枢自律神経線維網を構成する.恒常性維持のために自律神経に伝えられる情報は身体ストレスと情動ストレスでは異なった経路で行われる.身体ストレスは生命危機回避の観点から,迅速な対応が必要となるため,迷走神経を介して孤束核に伝えられた身体情報は,直接視床下部室傍核に到達する.情動ストレスには即時の生命危機はないが,より高度な情報処理が必要なため上位脳を経て,視床下部室傍核に伝えられる.情動ストレスに対する交感神経活動の違いは上位脳での情動ストレス処理がAO群とcontrol群とでは異なっていたことを示す.情動の中枢は大脳辺縁系にある.MPS群の交感神経活動の亢進に情動ストレスにより刺激される大脳辺縁系の機能変調が考えられる.情動ストレス負荷時の前後半のL/Hを比較した結果,control群では後半で有意に低下したのに対してAO群では低下は認めなかった.本研究では3種類のストレス価の異なる映像を快,不快,中性の順序で被験者に提示した.被験者はある程度の時間,ストレス画像の提示を経験すれば不快なストレス画像が提示されるタイミングの予測が可能である.通常,生体は情動ストレスによる心身への影響を軽減するために,情動的な防御態勢を作ることができる.その中心的な役割を果たすのが前頭前野である.前頭前野は大脳辺縁系が情動ストレスに対し警戒を発したのを受けて,視覚および体性感覚野における入力を減弱させることで情動ストレスに適応しようとする.MPS群は前頭前野の情動ストレスへの適応機能の低下が推察される.交感神経活動亢進は身体・情動ストレスで起こる.非定型歯痛(atypical odntalgia,AO)のストレス負荷時の交感神経活動変化を検討した.自律神経活動評価は心電図RR間隔変動をフーリエ変換してスペクトル解析で行った.ストレス負荷がない状況ではAO群とcontrol群の交感神経活動に差はなかった.同様に身体ストレス後の交感神経活動亢進も両群に差はなかった.しかし,情動ストレスに対してはAO群でより大きな交感神経活動亢進を認めた.自律神経活動の調節は視床下部室傍核を介して行われる.視床下部室傍核は大脳辺縁系,前頭前野の上位脳と中脳,橋,延髄孤束核までの延髄の下位脳幹の双方とネットワークを持ち、中枢自律神経線維網を構成する.視床下部室傍核に伝えられる情報は身体ストレスと情動ストレスでは異なった経路をとる.身体ストレスは生命危機回避のため,迷走神経を介して孤束核に伝えられた身体情報は,直接視床下部室傍核に到達する.情動ストレスには即時の生命危機はないが,より高度な情報処理が上位脳でなされる.情動ストレスは大脳皮質で処理され大脳辺縁系である扁桃体や分界条床核に伝えられ,視床下部室傍核を賦活させる.不安,恐怖などの情動中枢は大脳辺縁系にある.AO群の情動

ストレスに対する交感神経活動亢進に大脳辺縁系の機能変調が考えられる.情動ストレス負荷時の前後半を比較した結果,control群では後半で有意に低下したのに対してAO群では低下はなかった.情動ストレスの予測は情動ストレスの認知情報処理過程に影響を与える.生体は情動ストレスによる心身への影響軽減のために,情動的な防御態勢を作る.その中心的な役割を果たすのが前頭前野である.AO群は前頭前野による情動ストレスへの適応機能障害が推察される.頭頸部の慢性疼痛として非定型歯痛(Atypical Odontalgia, MPS)があるが、この発現機序は明らかにされていない.AO患者には発症前に負の情動ストレスに暴露していることが少なからずある.従って、AO発症機序には情動ストレスが深く関与する可能性がある.国際疼痛学会では痛みとは不快な情動体験と定義され、情動深く関与、処理するのは大脳辺縁系である。また大脳辺縁系活動は自律神経活動にも影響を与える.そこで,AO患者の情動ストレスに対する交感神経活動を測定し、AO発症機序に大脳辺縁系の機能変調が関与することを明らかにした.本研究は非定型歯痛の発症機序に大脳辺縁系、前頭前野などの高次脳機能障害が関与することを明らかにすることを目的とする.2年が経過して情動ストレスに対する交感神経活動変化によって非定型歯痛患者の高次脳機能の変調を予測することができた.当初の目的を達していると言える.口腔顔面痛本研究の最終年度を迎え,高次脳のどの部分が機能変調を来しているかを明確にする必要性がある.また,機能変調が亢進あるいは低下のいずれであるかを明確にする必要もある.そのために,映像を用いた情動ストレス下にfMRIを用いた臨床研究を行う予定である。結果として扁桃体,帯状回,前頭前野の機能変調が予測される。大脳辺縁系を賦活させる薬剤としてケタミンがある。ケタミンはペインクリニックでは鎮痛薬としてよく使用されるが,近年,そのNMDA受容体を介した抗うつ効果も注目されている。慢性疼痛患者へケタミンを投与した場合のfMRIを用いた検討まで研究を進めることができれば,研究の目的は達成したと言える.非定型歯痛の患者50名の心理および身体ストレス時の自律神経活動の変化のデータ収集を行い分析した。その結果は日本歯科麻酔学会雑誌に総説として発表した。当初25年度の達成目標はここまでであったが、26年度に行う予定であったAO患者の大脳辺縁系活動をfMRIにを用いて2名について検討ができた。AO患者のfMRI検査によって慢性疼痛発症に大脳辺縁系である扁桃体の関与が明らかにされた。これを動物実験で証明する予定である。慢性疼痛モデルとしてラット坐骨神経を4本の縫合糸で緩徐に縛ったCCIモデルを作成する。さらにラット脳扁桃体のドーパミン神経をマイクロダイアリシスの手法を用いて破壊し、その疼痛閾値に与える影響を疼痛関連行動を測定することで検討する。
顎顔面痛において性ホルモンがＧＡＢＡ機能に与える影響とそのメカニズムの解明

顎関節痛に代表される口腔顔面領域の慢性疼痛は女性に多く見られ、その原因の一つはエストロゲンによる疼痛処理機構の変調であるとされている。本研究では疼痛処理機構における、エストロゲンによるGABAを介した抑制機構の変調を明らかにし、慢性疼痛の性差発現メカニズムの一端を解明することを目的とした。その結果、エストロゲンにより三叉神経脊髄路核尾側亜核においてGABAを介した抑制機能が減少していることが明らかとなった。さらに本研究ではGABA放出機構と関連の深いとされている、mGluR1のエストロゲンの活性を明らかにし、mGluR1の活性によるGABA放出機能抑制の可能性を示唆した。今年度は顎関節から直接入力を受ける三叉神経脊髄路核尾側亜核の侵害受容ニューロン(TMJニューロン)に対するGABA機能がエストロゲン(E2)によりどのような影響を受けているのかを明らかにするためにin vivoの電気生理学的手法を用い検討した。動物は卵巣摘出(OvX)された後エストロゲン処置(高濃度E2群;HE群40mg x 2days,低濃度E2群;LE群4mgx 2days)されたものを使用した。三叉神経脊髄路核尾側亜核と頸髄の移行部(Vc/C1-2)よりTMJニューロンを単離し、単一神経細胞の活動を記録。左側顎関節部への化学刺激(1mM ATP 20μl)により誘発される神経興奮(ATP-evoked response)が、GABAA受容体の拮抗薬(BMI 5-50μM)/作動薬(muscimol 5-50μM)のVc/C1-2への投与によりどのように変化するかをHE群、LE群で比較検討した。その結果、LE群において、BMI投与によりATP-evoked responseのmagnitudeやdurationは有意に増加したが、HE群においては変化が観られなかった。一方で、自発発火はエストロゲン処置に関係なく、両群で増加が観られた。作動薬の影響は両群においてATP-evoked responseのmagnitudeやduration、自発発火は有意に減少したが、HE群においては5μMのmuscimolでも効果が観られた。さらに、Vc/C1-2でのGABAA受容体(β3 isoform)のタンパクレベルをウエスタンブロッド法により測定したところ、HE群、LE群での違いは認められなかった。以上の結果より、エストロゲンが三叉神経領域における侵害受容機構のGABA機能に影響を与えていることが明らかとなった。今年度は顎関節から直接入力を受ける三叉神経脊髄路核尾側亜核と頸髄の移行部(Vc/C1-2)の侵害受容ニューロン(TMJニューロン)に対するκオピオイド受容体(KOR)を介した抑制機能がエストロゲン(E2)によりどのような影響を受けているのかを明らかにするためにin vivoの電気生理学的手法を用い検討した。動物は卵巣摘出された後エストロゲン処置(高濃度E2群;HE群40mg x 2日,低濃度E2群;LE群4mg x 2日)されたものを使用した。Vc/C1-2よりTMJニューロンを単離し、左側顎関節部への化学刺激(1mM ATP 20μl)により誘発される神経興奮(ATP-evoked response)が、KORの作動薬(U50488; 0.03-3mg/kg)の全身投与(i.v)によりどのように変化するかをHE群、LE群で比較検討した。その結果、HE群においてはU50488のiv投与によりATP-evoked responseは濃度依存的に有意に減少したが、LE群においては変化が観られなかった。次にKOR機能変調へのE2のアクションサイトを調べるために、U50488のVc/C1-2への局所投与を行い、ATP-evoked responseの変調をHE群、LE群で比較検討した。その結果、HE群において、ATP-evoked responseは有意に減少したが、LE群においては変化が観られなかった。さらに、Vc/C1-2でのKORのmRNAの発現量をqPCR法により定量を行ったところ、HE群、LE群での違いは認められなかった。以上の結果より、雌ラットにおいて、KORを介した侵害受容ニューロンの抑制はE2により増幅されることが明らかとなり、少なくとも、Vc/C1-2領域はE2のKORへのアクションサイトの一つであることが示唆された。口腔生理順調に進展しているため、当初の目的・計画通りに研究えお遂行し、成果を発表していく。本年度の研究計画であった「エストロゲンによるGABA機能の変調」に関する研究は予定通りに進めることができ、Neuroscience紙にその成果を発表することができた。それと同時に次年度に計画していた「エストロゲンによる代謝型グルタミン酸受容体への影響」に関する研究の予備実験等を進めることができた。

研究が順調に進み、消耗品等が予定より小額となったため。順調に進展しているため、当初の目的・計画の通りに研究を遂行し、成果を発表していく。より発展的に研究を遂行させるため、試薬等に使用する。免疫染色等の実験系の立ち上げの一部をを次年度以降にまわしたため。免疫染色等の実験系の立ち上げを完成させる。
知的直観の研究-F.W.J.シェリングを中心に

本年度は、「知的直観の研究-F.W.J.シェリングを中心に-」というテーマで研究を続けた。スピノザ、J.G.フィヒテを始め、シェリングに先立つ思想家の知的直観を探求しながら、「知的直観」という知の活動そのものの意味に注目した結果、従来の知的直観論では触れられることのなかった、プラトン主義的なイデア論とのきわめて直接的な関係が明らかになった。感性界における対象的な知は、「何かについての知」としての知であるが、そもそも知とは、(それまでは)知らなかったものを知ることである。すると、そもそもこのような知がいかにして可能なのか、を問うとき、「(今のところは)知らないもの」にある指向性が向かうことがいかにして可能なのか、が問題になっていることになる。知的直観は、単なる絶対的認識ではなく、このような知の可能根拠として考えられなければならない。それは、知的直観という哲学の唯一の手段(シェリング)が、プラトンのいう「想起」を行い、感性界を越えたところで、知を基礎づける役割を果たすからである。「知るものと知られるものが同一であるような認識」という、シェリングによる知的直観の規定は、こうして、知のレヴェルとその知の内容のレヴェルの同一性として理解される。現在、この成果を発表するため、平成7年夏の学会発表、同秋の論文投稿の準備をしている。今後は、さらに歴史的な文脈でイデア論、想起説と知的直観の関係、プラトン主義とドイツ観念論思想の関係の問題を解明するように努める。