hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膝痛高齢者の運動の習慣化を促進する介護予防プログラムの開発と普及戦略の構築

運動療法と認知行動療法(痛み対処スキルトレーニング)を組み合わせた膝痛高齢者のための新しい介護予防運動プログラムを開発し、その効果検証を行った。その結果、新しく開発したプログラムは、膝痛高齢者の痛みの自己管理スキル、身体機能、身体活動の改善に有効であった。新しく開発したプログラムを地域の膝痛高齢者へ普及させるため、対象自治体と協議しながらトライアルを実施した。結果として、プログラムの本格的普及のためには、対象者の募集戦略の開発が最も重要な課題であることが明らかになった。本研究全体の目的は、変形性膝関節症等により膝痛を有する高齢者の痛みを軽減し、運動の習慣化を促進する新しい介護予防プログラムの開発とその普及戦略を確立することである。特に平成25年度は、運動療法と認知行動療法(痛み対処スキルトレーニング)を組み合わせた膝痛高齢者のための新しい介護予防運動プログラムを開発することを目的とした。運動療法については、これまで我々が様々な研究で効果を検証してきた介護予防運動プログラムの内容について精査するとともに、関連する先行研究を参考に、大腿四頭筋を中心とした下肢の筋力トレーニング、ハムストリングや下腿三頭筋の柔軟運動、日常生活における動作指導や痛みの程度に応じた歩行運動を取り入れた内容を準備した。一方、認知行動療法(痛み対処スキルトレーニング)に関しては、まず膝痛高齢者に対する認知行動療法の有効性について検討したランダム化比較試験のシステマティックレビューを行った。その結果、破滅思考や願望思考の採用を防止するための取り組みが重要であることが明らかとなったため、コストベネフィット分析、肯定的自己陳述、ディストラクション、リラクセーション等を組み合わせた痛み対処スキルトレーニングを採用することに決定した。以上の成果を基に、現在は運動療法と認知行動療法(痛み対処スキルトレーニング)を組み合わせた新しい介護予防プログラムの効果をランダム化比較試験により検証する際に利用するメディア教材を開発し、その妥当性について検討を行っている。平成26年度は、変形性膝関節症等により生活機能が低下した運動習慣のない地域在住膝痛高齢者80名を対象に、下肢筋力トレーニングおよび柔軟運動(運動療法)と破滅思考や願望思考への介入を中心とした痛み対処スキルトレーニング(認知行動療法)を組み合わせた介護予防プログラムの有効性を検証するためのランダム化比較試験を施行した。具体的には、介入群については、大腿四頭筋を中心とした下肢の筋力トレーニング、ハムストリングや下腿三頭筋の柔軟運動、日常生活における動作指導や痛みの程度に応じた歩行運動等に加え、認知再構成、リラクセーション(漸進的筋弛緩法)、活動ペース配分等の痛み対処スキルトレーニング、さらに目標設定やセルフ・モニタリング等を活用した自宅でのホームワーク(行動変容支援)を実施した。一方で、対照群には介入群と同様の運動療法を施行するが、その他については介護予防や生活習慣病予防に関連した一般的な健康教育を実施した。主要アウトカム指標は、膝痛、膝機能、運動習慣とし、副次アウトカム指標については、身体機能・運動機能、身体活動量、健康関連QOL、痛み関連項目、転倒関連項目、通院・服薬情報、有害事象等とした。統計解析について、得られたデータについてITT解析を行うことを基本とし、プログラムからのドロップアウト等による欠損値データの補完処理には多重代入法を採用する。現在、探索的ではあるがプログラム前後で得られたデータについて線形混合モデルおよび効果サイズを算出し、効果に関する群間比較を行っている段階である。平成27年度は、前年度に引き続き、変形性膝関節症等により生活機能が低下した運動習慣のない地域在住膝痛高齢者を対象に、下肢筋力トレーニングおよび柔軟運動(運動療法)と破滅思考や願望試行への介入を中心とした痛み対処スキルトレーニング(認知行動療法)を組み合わせた介護予防プログラムの有効性を検証するためのランダム化比較試験を施行した。一方、対照群には介入群と同様の運動療法を施行するが、その他については介護予防や生活習慣病予防に関連した一般的な健康教育を実施した。主要アウトカム指標は、膝痛、膝機能、運動習慣とし、副次的アウトカム指標については、身体機能・運動機能、身体活動量、健康関連QOL、痛み関連項目、転倒関連項目、通院・服薬情報、有害事象等とした。探索的な分析の結果、膝痛および膝機能、身体機能や健康関連QOLのいくつかの下位尺度において改善が認められた。また、新しく開発した介護予防プログラムの普及に利用するための印刷教材が完成した。さらに、効果が認められたプログラムを地域全体に普及していくための戦略開発のために、ソーシャルマーケティング理論を応用し、募集方法や普及場所の選定、実施自治体のボランティア・協力団体の発掘・育成等に関して、対象自治体と協議を行い、次年度以降の普及に向けた手がかりを得た。平成26年度から新しく開発した介護予防プログラムの効果を検証するためのランダム化比較試験に着手したが、実施会場および実施体制の関係で当初予定した規模での参加者をこなすことができなかったため。平成28年度は、前年度に引き続き、変形性膝関節症等により生活機能が低下した運動習慣のない地域在住膝痛高齢者に対して、運動療法(下肢筋力トレーニングおよび柔軟運動等)と認知行動療法(破滅思考や願望思考への介入を中心とした痛み対処スキルトレーニング)を組み合わせた介護予防プログラムの有効性を検証するための介入研究を継続して行った。

主要アウトカムは、膝痛、膝機能、運動習慣とし、副次アウトカムとして、身体機能・運動機能、身体活動量、健康関連QOL、痛み関連項目、転倒関連項目、通院・服薬情報、有害事象等を調査した。分析の結果として、介入群は膝痛および膝機能、身体機能や健康関連QOLの下位尺度において短期的・長期的な改善が認められるとともに、プログラム普及のために開発した印刷教材の有効性が明らかになった。さらに、有効性が確認された介護予防プログラムを地域全体へ普及させるため、対象自治体と協議しながら、対象者の募集戦略や普及地域を選定するとともに、実施自治体のボランティアや協力団体を発掘し、研修を通じてその能力開発を行った。最終的に、ソーシャル・マーケティングを応用した戦略開発および普及トライアルを行い、プログラム普及に向けた課題抽出を行った。その結果、プログラム普及をする際に、いかにして開発したプログラムのコンセプトに合った対象者を参加させることができるかといった対象者の募集戦略の開発が特に大きな課題であることが明らかになった。運動療法と認知行動療法(痛み対処スキルトレーニング)を組み合わせた膝痛高齢者のための新しい介護予防運動プログラムを開発し、その効果検証を行った。その結果、新しく開発したプログラムは、膝痛高齢者の痛みの自己管理スキル、身体機能、身体活動の改善に有効であった。新しく開発したプログラムを地域の膝痛高齢者へ普及させるため、対象自治体と協議しながらトライアルを実施した。結果として、プログラムの本格的普及のためには、対象者の募集戦略の開発が最も重要な課題であることが明らかになった。平成26年度から新しく開発した膝痛高齢者のための運動療法と認知行動療法を統合した介護予防プログラムの効果を検証するためのランダム化比較試験に着手したが、実施会場の関係で当初予定した規模での参加者をこなすことができなかったため。本課題で新しく開発した介護予防プログラムの最終的な効果検証作業を行っていく予定である。加えて、効果が確認されたプログラムを地域展開するために有効な戦略開発を行うべく、対象自治体とさらなる協議を進めていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。健康行動科学すでに100名程度を対象に、本課題で計画したランダム化比較試験を施行しており、本年度はさらに対象者を増やしていく予定である。加えて、効果が検証されたプログラムを地域展開するための戦略開発について、対象自治体と協議を行う予定にしている。平成25年度内に新しく開発した介護予防プログラムの効果を検証するためのランダム化比較試験に着手する予定であったが、研究代表者が平成25年度9月後半まで在外研究期間で国外にいたために、ランダム化比較試験を実施する関係機関(自治体等)との調整に時間を要してしまい、実施時期が遅延した。ランダム化比較試験の実施時期が当初予定よりも後ろにズレているため。
1970年代ヨーロッパにおける民主主義の「リベラル」化：個人化・権利化・司法化？

本年度は大別して三つの作業を行った。第一に,本研究グループが本研究課題の前提として行っていた研究課題について,年度前半に二度の研究会を実施しながら綿密に検討を行い,最終的に単行書として刊行した(『戦後民主主義の青写真ー戦後ヨーロッパにおける統合とデモクラシー』ナカニシヤ出版,2019年)。同書においては,194050年代におけるヨーロッパ戦後秩序の実情を明らかにすることで,民主主義や統合に関する文脈化された理解の必要性を示すとともに,本課題のテーマである1960年代以降の変化について見通しを示唆している。第二に,1968年以降の社会運動の与えたインパクトを検討するために,分担者間での研究動向報告を行った。具体的には1980年代以降のネオリベラリズムと政党の関係,人権争点の重要度の上昇とそれによって隠蔽されているもの,「プラハの春」と「パリの5月」をめぐる歴史学的研究動向などである。また,専門家(茨城大学・中田潤教授)を招聘して,ドイツにおける新しい社会運動の展開に関する研究について,研究講演を行っていただく研究会を開催し,運動の担い手や思想などについて理解を深めることができた。第三に,計画に基づいて,戸澤,上原,板橋,中田が国外出張を行い,担当の課題に関連する資料調査を行った。基礎的な認識と研究動向について,理解の共有を進めているほか,各人の分担部分については予定通り資料調査を実施している。引き続き必要な資料調査を実施するほか,成果の取りまとめに向けて,各分担者の研究動向報告を2019年度に進めていく。
一般家庭における資源消費節約型生活に対するごみ有料化の効果に関する研究

ごみ有料化によるごみ減量の実態を全国規模で科学的に解析すると共に、住民の意識調査を行い、有料化に対する市民の反応や行動を明らかにする目的で本研究を行った。1.全国の94自治体に対して有料ごみ袋使用の実施概要および減量調査を行った。79自治体から回答があったが、ごみ袋有料化といいながら袋原価に近い値段で市民に頒布している自治体や、無料で袋を配布し一定の枚数を超えたときに有料化する自治体など多様な形態があった。2.10市町村で詳細なごみ量調査と市民意識調査を行った。いずれの自治体のおいても家庭系可燃ごみ量が減量しており平均21%の減量率であった。しかし、その減量は約2年間で収束する。一方、家庭系不燃ごみの平均減量率は15%であった。3.住民は主として堆肥化や焼却によってごみ減量を行っており、北海道の場合と同じであった。資源回収による減量も伺われるが、有料化時にはすでに高い資源回収参加率を示しており、資源回収の増加によってごみ減量が大きく前進したとは思われなかった。4.住民のごみ有料化に対する受容度は高く、減量を達成した住民ほど賛成する割合が高い。5.住民は当初、金銭的な動機でごみ減量を開始するが、定着するにつれてごみ問題や環境問題への関心が高まり、ごみ減量の意識が市民に定着したことが伺われた。
統合失調症とアスペルガー障害の社会認知障害に関する認知神経科学的研究

統合失調症とアスペルガー障害で観察される認知機能障害の異同について、行動レベルから神経機能のレベルまで明らかにすることを目的とした。(1)運動視知覚、(2)生物知覚、(3)共感化能力について行動課題の成績を比較した。生物知覚について、統合失調症患者群で低下していることが分かった。共感化能力については統合失調症、アスペルガー障害群とも健常者群よりも成績が低下するが、これら二群では成績低下に相違は見られなかった。これらのことから、社会認知機能は、統合失調症、アスペルガー群は低下が観察されたが、社会知覚は統合失調症でより不良であることが示された。統合失調症は妄想・幻覚を主体とする精神症状が現れる代表的な精神疾患である。アスペルガー障害は自閉症スペクトラム障害の1つで知的機能が高い一群であるが社会性が低下している発達障害の一種である。これらには共通して社会性に関する認知機能の障害が見られる。例えば他者とのコミュニケーション場面で相手が不機嫌な表情になった時に健常者(定型発達者)はすぐにその表情変化と感情を理解することが出来るが、統合失調症患者やアスペルガー障害患者は理解するのが難しい。本研究では、統合失調症患者とアスペルガー障害について様々な社会認知能力について、類似する障害とそうでない障害につて、行動レベルから神経機能のレベルまで明らかにすることである。注目した社会認知領域は、1表情認知(静止画を提示し、情動の種類、強度を判定させた)、2生物知覚(biological motion刺激を提示し、評価させた)、3共感化能力(情動を喚起する文脈を提示して、他者は自身がどのような情動が喚起されるか評価させる)である。これら三領域について、統合失調症、アスペルガー障害、対照健常者群で行動課題の成績を比較したところ、これらの中で、生物知覚(biological motion)について、検出能力が統合失調症患者群で低下していることが分かった。他の二領域については統合失調症、アスペルガー障害群とも健常者群よりも成績が低下するが、これら二群では成績低下に相違は見られなかった。これらのことから、我々が検討した社会認知領域について確かに統合失調症、アスペルガー群は低下が観察されたが、社会知覚(biological motion)は統合失調症でより不良であることが示された。生物知覚は特に上側頭領域が関与することから、アスペルガー障害と統合失調症患者群の社会認知障害の相違はこの部位の器質的・機能的異常の相違に由来することが示唆された。これまでの報告から統合失調症とアスペルガー症候群は、社会認知処理過程の低次から高次過程までのいずれかで障害されていることが示唆されるが、(1)統合失調症、アスペルガー症候群のそれぞれ単独で、大細胞系視知覚、社会知覚、情動的評価の全過程を包括的に検討した研究は無い。(2)また統合失調症とアスペルガー症候群の社会認知障害の共通性、差異性について同一施設で同一の手続きで両群を対象に検討した研究は無い。(3)神経生理学的手法(脳波の事象関連電位)による大細胞系視知覚(運動視、高時間分解能処理)の検討は統合失調症では報告されているがアスペルガー症候群を対象とした研究は無い。こうした基礎的検討を通して、社会認知障害の心理学的な評価法や神経基盤を評価する検査法を提案し精神科領域で鑑別診断や社会性の評価のための補助的検査として用いられることを目指す。平成23年度は、主に社会認知機能を評価する認知心理学的課題を作成し、健常者群、統合失調症患者群、アスペルガー障害群でデータを蓄積した。課題は社会知覚課題として、Biological motion弁別課題、表情認知課題を作成した。共感性を評価する課題として視点取得課題を作成した。それぞれの課題について、統合失調症患者群は健常者群と比して有意に行動成績が低下していたが、アスペルガー障害群は低下する課題とそうでない課題が見られ統合失調症患者群とは異なる様相を示していた。アスペルガー障害群について自閉症傾向や感覚偏奇傾向を評価する質問紙を計測しているがこれらと行動成績に関連があり、社会認知機能の偏奇に寄与する要因を形成していると思われた。平成23年度分の研究計画について大細胞系視知覚課題、社会知覚課題、共感性能力評価課題について健常者、統合失調症患者、アスペルガー障害患者について行動データを得た。具体的には健常者は20名、統合失調症患者は20名、アスペルガー障害患者については18名のデータを得た。大細胞系視知覚課題については、健常者群と比して、統合失調症患者群、アスペルガー障害患者群と有意な相違は見られなかった。

社会知覚課題(Biological motion知覚)については、統合失調症患者群は健常者群よりも有意に低下していた。アスペルガー障害群では今のところ有意差は見られなかった(有意な低下傾向は観察されている)。我々の仮説では、大細胞系視知覚と社会知覚は影響関係があると考えているが、健常者群、患者群を合計したデータについて相関分析を行ったところ、有意な相関が見られた。つまり大細胞系視知覚(特に運動視)が低下するほど、社会知覚能力が低下するということであり、社会知覚がより低次の視知覚機能で説明出来る可能性が高いことが分かった。精神症状との相関については、それぞれ社会知覚課題、共感性能力評価課題で統合失調症の精神症状評価尺度や、アスペルガー障害群では自閉症スペクトラム指数などと様々な相関が見られており、それぞれの精神疾患の重篤度と関連することが分かった。これらのデータについては、グローバルCOE「心の社会性に関する教育研究拠点」総括シンポジウムで発表したが解析を進めて、平成24年度でも学会、論文発表を進める。平成24年度は、23年度の検討で分かった統合失調症とアスペルガー障害での社会認知機能の低下の基本障害を探索するために、脳波の事象関連電位、機能的MRI、質問紙などを用いて、行動課題の成績低下に寄与する神経基盤、低次の知覚処理、心理特性について検討したい。収集したデータを用いて、高度な統計解析を行い、それぞれの要因間の因果関係を記述し、社会認知機能の問題の詳細を明らかにしたい。また意義のある結果については順次、学会発表、英文誌への論文投稿を行っていきたい。3月度購入物品が4月支払いとなるために1,163,004円の未使用額が発生した。平成24度は、実験に参加する健常者、統合失調症患者、アスペルガー障害患者の謝金(時給1000円程度)に用いたい。23年度の検討で幾つか有意義な知見が得られたので、英文誌へ投稿したと考えている。そのために英文校正のための費用として用いたいと考えている(1論文あたり、5万円程度)。また学会発表も国内学会、国際学会を予定しており、その旅費として用いたいと考えている(国内学会は10万円程度、国際学会は30万円程度)。
大気開放系におけるドライプロセス用低温プラズマトーチの開発

本研究では大気圧下に低温プラズマを発生する各種の装置を開発し、空気中で実施できる新たなプラズマプロセスの応用について検討した。プラズマ診断、および放電形状の制御パラメータの検討を通して、大気開放系低温プラズマの本質を明らかにすることも目的とした。本研究により、1mm以下のビーム状から2×50mmのシート状、直径50mmのデスク状に至る各種形状を有し、温度500°Cから100°C以下にわたる放電気体を大気中に放出できるプラズマ発生器を作成し、その特性を明らかにした。この新しい大気開放系低温プラズマの応用として、第一にセラミックス薄膜堆積、およびエッチングの可能性を明らかにした。また、真空チャンバー中では処理しにくい、ゴムや高分子フイルム等に村するプラズマ表面処理に効果的なプロセスを開発した。平成7年度までの研究実績をまとめると以下のとおりである。1.装置開発および、諸特性の把握誘電体材料のプラズマに対する影響を定量的に調べた。誘電体の比誘電率の増加は電極間の全インピーダンスを減少させプラズマ空間電流を増加させる。このため放電維持電圧の減少が観測される。また、比誘電率の増加とどもに電子温度と励起温度は減少する一方、プラズマガス温度は増加することがわかった。また、種々のプラズマ診断を適用したプラズマの特性評価を行った。プラズマの電子温度は1-3x10^<13>/cm^<-3>、プラズマの温度は電子温度>励起温度>振動温度>気体温度であり、このプラズマが異常グロー放電に分類できる定常的な低温プラズマであることを明らかにした。また、誘電体層と放電領域をある種の電気回路として捉え、放電維持のメカニズムを理論的に解析する研究を開始した。全体としてほぼ初期の計画通りの成果を得た。2.大気圧非平衡反応性プラズマによるプロセッシングへの応用(1)エッチング-酸化物半導体(ZnO, SnO_2)薄膜のエッチングを行った。Arプラズマ中に、還元性活性ガスと反応ガスを導入し、基板温度の調節によりエッチングを確認した。エッチング速度は、反応ガスの種類によるラジカルの発光強度変化と対応しながら、RFパワー、基板温度を上げるに従い、増加することがわかった。さらに、電極材料によりエッチング速度が変化するような電極触媒効果も確認した。(2)金属膜堆積-空気中に置かれた物体の陰極金属の薄膜をスパッタ堆積できることを見出した。得られた金属膜(Pt、Pd、Au、Ag)は非常に平坦(RMS粗さ=数nm以下)で、X線回析の結果(111)配向の強い多結晶であった。堆積速度は添加ガス導入量とrfpowerに依存することがわかった。以上の材料プロセスの応用については実用的に有用な方法となりうることを示した。平成8年度までの研究実績をまとめると以下の通りである。1.大気圧低温プラズマ発生装置と大面積化ポーラスアルミナを誘電体とする大気圧低温プラズマ発生装置の大面積化を行った。これまでの研究から、(1)大気圧低温プラズマの発生においては、電極間に誘電体を挿入すること、(2)高効率に大気圧プラズマを発生するには、比誘電率が高い誘電体を用いる、という知見を得てきた。これらの知見を基に、直径3cmの円盤のアルミ表面を陽極酸化してポーラスアルミナ化することにより、従来の装置の約50倍以上もの面積での大気圧プラズマの発生を可能にした。この大面積大気圧プラズマのガス温度は80°C程度で、従来のビーム状大気圧プラズマより200°C以上低い。大気圧下での微細加工や広範囲な表面処理だけでなく、有機高分子材料の処理なども可能である。原理的には更なる大面積化も容易に実現でき、工業プロセスへの適用が十分に期待できる。2.大気圧低温プラズマの各種プラズマプロセスへの応用(1)表面処理大気圧低温プラズマにさらすことで、タイヤ等に用いられている加硫ゴムの表面処理を行った。アルゴンに酸素ガスを添加した大気圧プラズマで表面改質を行った。接着による引っ張り強さ試験では未処理のゴムと比較して、処理したものは2倍以上の強度を示した。(2)薄膜堆積原料に(Ti(O-C_2H_5)_4)を用い、反応ガスにH_2を添加した大気圧低温プラズマで高誘電率を有するTiO_2薄膜の合成を行った。大気圧下で透明なTiO_2膜が高速(1μm/min)に堆積された。基板温度300°C以上で堆積された膜はX線回折ではアモルファスであるが、ラマン分光測定では微結晶相の存在を確認した。水素添加によりTiO_2膜はアナターゼ系からルチル系に構造変化した。

ルチル系の膜は高耐電圧(1MV/cm at J=10^<-6>A/cm^2)と高い誘電率(ε=54)を持つ膜であった。平成9年度の研究実績をまとめると以下の通りである。1.大気圧低温プラズマ発生装置の大面積化電極をシャワー型にすることで大気圧低温プラズマ発生装置の更なる大画積化を行った。これまでの研究から、(1)大気圧低温プラズマの発生においては、プラズマガスとしてヘリウム等の希ガスを用いること、(2)高効率に大気圧プラズマを発生させるにはガス導入口を増やすこと、(3)バリアーのための自然酸化膜のついている金属を電極として用いることにより、従来のビームタイプ大気圧プラズマ装置の約50倍以上もの面積での大気圧プラズマの発生を可能にした。この大面積大気圧プラズマのガス温度は80°C程度で、従来のビーム状大気圧プラズマより200°C以上低い。大気圧下での微細加工や広範囲な表面処理だけでなく、有機高分子材料の処理なども可能である。原理的には更なる大面積化が容易に実現でき、工業プロセスヘの適用が十分に期待できる。2.大気圧低温プラズマの各種プラズマプロセスヘの応用(1)薄膜堆積原料にテトラエトキシシラン(Si(O-C_2H_5)_4)を用い、反応ガスに原料を添加した大面積型大気圧低温プラズマ装置でSiOx膜の合成を行った。大気圧下でSiOx膜が2000Å/minで堆積した。従来の大気圧プラズマ装置に比べ約50倍の面積で堆積した。ビームタイプでの成膜では基板温度が200°C以上であったが、大面積対応型プラズマ装置では基板温度100°C以下と大変に低い温度でSiOx膜の堆積が可能であった。これは、有機高分子膜のハードコート化などの処理に有用である。(2)ゴム表面処理真空チャンバー中での表面処理が困難なタイヤ用ゴムのプラズマ表面処理を行った。水冷ロール上にゴムシートを設置し、回転する表面に各種反応性ガスO_2,H_2Oなど)を混入したプラズマを吹き付けた。表面のぬれ性を水滴との接触角、接着性を180°Cピーリングテスト、化学構造をIR-ATR測定により解析した。O_2プラズマ処理により顕著な接着向上を見出した。
地域住民における糖尿病発症遺伝子に関する追跡研究:久山町研究

【目的】福岡県久山町の追跡調査において、糖尿病ゲノムワイド関連解析で同定された1塩基多型と糖尿病発症との関係を検討した。【対象】2002年に久山町の健診で75gOGTTを受けた40歳以上の住民のうち、糖尿病がない2,231名を対象とした。7年間の追跡で228名の糖尿病発症をみた。【結果】性・年齢調整で糖尿病発症と有意に関連する遺伝子はCDKAL1、CDKN2A/2B、DCD、FTO、KCNQ1、HNF4Aで、1リスク多型に対する相対危険は有意であった。6つの遺伝子リスク多型の合計数で4群に分けると、多変量調整した糖尿病発症の相対危険は0-4個に比べ、5個1.8、6個2.0、7個以上3.1と有意に上昇した。(全てP<0.001)。ROC解析では、リスク多型数を含むモデルの曲線下面積(0.732)は調整因子のみのモデル(0.706)に比べ有意に大きかった(P=0.008)。【結論】6つの遺伝子リスク多型の合計数は既存の危険因子と独立して糖尿病発症の予測能を改善した。本年度は、久山町の2002年度の生活習慣病健診受診者をベースラインとした前向き研究のデータ整備と理化学研究にて各遺伝子のSNPの測定を行った。2002年の集団は、40歳以上住民の77.6%にあたる3,328名の受診者を得て、その96%にあたる3,196名から遺伝子解析のためのインフォームド・コンセントを取得した。この集団のうち40歳から79歳の2,851名において、75g経口糖負荷試験を施行し、耐糖能レベルを決定することができた。この集団を前向きに2003年、2004年、2005年、2006年、2007年の合計5年間追跡し、各年度で、75g経口糖負荷試験を再度施行し糖尿病発症者を同定した。今後の予定は、ヒトゲノム・遺伝子解析に関する倫理指針に準拠したセキュリティで保護された久山町内にある既設の遺伝子サーバーで、疫学データとSNPデータをリンクさせ糖尿病発症に関連する遺伝子の同定を行う予定である。本年度は、久山町の2002年度の生活習慣病健診受診者において糖尿病と各SNPsの関係を横断的または縦断的(2002-2008の追跡研究)に解析を行った。本研究では、福岡県久山町の地域住民における追跡調査の成績で、GWASで同定されたSNPsと糖尿病発症の関係を検討した。2002年に久山町の健診で75g経口糖負荷試験を受けた40-79歳の住民のうち糖尿病がない2,109名(男性846名,女性1,264名)を対象とした。インベーダーアッセイにてADAM30, ADAMTS9, CDC123, CAMKID, CDKAL1, CDKN2A/2B, DCD, ENPP1, EXT2/ALX4, FTO, FLJ39370, G6PC2-ABCB11, HNF4A, IDE/KIF11/HHEX, IGF2BP2, INS, JAZF1, KCNJ11, KCNQ1, LOC387761, MTNRIB, NOTCH2, NRF1, PKN2, PPARG, RAPGEF1, SLC30A8, TCF7L2, TP53, TSPAN8/LGR5, VEGFA, WFS1上のSNPsを測定した。7年間の追跡によって214名の新規糖尿病発症をみた。性・年齢調整後に糖尿病発症と有意な関連を示すSNPsはCDKAL1, CDKN2A/2B, DCD, FTO, KCNQ1上に存在した。

この5つのリスク多型の合計数で0-4個,5個,5-6個,7個以上の4群にわけると,糖尿病発症の相対危険は,多変量調整後0-3個に比べ,4個で1.75(95%信頼区間1.26-2.43,P<0.001),5-6個で2.17(95%信頼区間1.55-3.04,P<0.001),7個以上で3.27(95%信頼区間1.50-7.13,P=0.003)と有意に上昇した。ROC(Rceiver Operatorating Characteristic)の曲線解析によって曲線下面積を比較すると,上記の調整因子のみのモデル(0.714)に比べ,リスク多型数を含むモデル(0.733)では有意に曲線下面積が大きく(P=0.03)糖尿病発症の予測能が高かった。さらに年齢(40歳-54歳,55歳以上),性,BMIレベル(23kg/m^2未満,23kg/m^2以上),飲酒,喫煙,余暇時の運動の有無で層別を行うと,年齢に交互作用を認め,55歳以上の群に比べ40-54歳の群ではリスク多型の合計数と糖尿病発症の関係が有意に強かった(P<0.005)。
家族崩壊と子どもの社会化過程に関する研究

本研究の目的は、相互作用論的視点を取り入れ、家族崩壊を経験した子どもの主観的側面から生活史調査を実施してデータを蒐集・分析することで、従来の家族病理研究で捉えることの出来なかった家族崩壊後の子どもの社会化過程の実態について解明することである。そこで、本年度は以下のような調査・研究を実施した。I.実証的研究:家族崩壊経験者への面接調査の実施およびフィールドワーク研究1.1面接調査による生活史蒐集:子ども期に家族崩壊を経験して現在は成人した者と、いま現在、子ども期にあって家族が崩壊したため社会的養護を受けるに至った子どもの双方に対するインタビュー調査を実施した。調査場所は、東京・大阪・名古屋・福岡県。研究1.2養護施設におけるフィールドワーク:1年間にわたり、週1回(平均4時間/1回)のペースで児童養護施設において参与観察を実施し、家族崩壊後の子どもの日常生活の実態について知見を蓄積した。研究1.3質問紙調査の分析:前年度に行った「子どもの『家族』意識調査」(都市部:東京23区、工業地域:北九州市,農村部:山口県郡部,標本数約950)の分析を行い、日本子ども社会学会第10回大会(於:筑波大学)において口頭発表を行った。また、20歳以上の男女(標本数1,349)に実施した同様の調査と比較検討を行ったので、今後、学会において発表する予定である。II.理論的研究:モラル・キャリアに関する研究本研究では、「子ども期に家族崩壊を経験した者」というレッテルを貼られた後の子どもは類似した社会化過程を辿るという仮説を立てている。そこで、Hughes, Goffman, Backerといったキャリア研究の先行研究論文を精査・講読しながら、家族崩壊経験者という社会的カテゴリーに所属する子どものキャリア過程を解明しようと試みた。以上、これらの研究成果は、引き続き、学会における口頭発表及び論文にまとめていく予定である。本研究の目的は、相互作用論的視点を採り入れ、既存の二次的資料ではなく家族崩壊を経験した子どもの主観的側面から生活史調査を実施してデータを蒐集することで、従来の家族病理研究では捉えることが不可能であった家族崩壊後の子どもの社会化過程を明らかにすることである。そのため、本年度は、以下のような調査研究を実施した。これら研究の成果は、次年度以降、学会における口頭発表や論文にまとめて公表していく予定である。実証的研究:家族崩壊経験者への面接調査などによる生活史的事例の蒐集研究1.1面接調査による生活史調査:子ども期に家族崩壊を経験して現在は成人になっている者と、いま現在、子ども期にあって家族崩壊を経験している者との双方に対するインタビュー調査を実施した。調査場所は、東京・大阪・名古屋・山口・福岡県。研究1.2養護施設におけるフィールドワーク:1年間にわたり、週1回(平均4時間/回)のペースで児童養護施設(北九州市)において参与観察を実施し、家族崩壊後の子どもたちの日常生活の実態について知見を蓄積した。研究1.3質問紙調査の実施:本研究では、「子どもが家族崩壊を経験することの社会的意味」を解明するために、こうした子どもらに対する社会側からの反応や眼差しをも理解する必要があると考える。そのため、本年度は、小学4,6年生、中学2年生の子どもを対象に、子どもにとって父親・母親がそれぞれどのような社会的意味を持つのかに関する質問紙調査を実施した(東京23区;都市部、北九州市;工業地域、山口市;農村部。標本数950)。次年度においては、同様の質問紙調査を20歳以上の成人を対象に実施し、比較研究を進める予定である。理論的研究:スティグマ理論に関する研究:「家族崩壊を経験した子ども」という社会的カテゴリーはスティグマの性質を有するため、スティグマ理論について、医学・教育学・社会学分野における関連文献の講読を行い、理論的研究の基礎を習得した。
19世紀アメリカにおける心霊主義と社会改革運動に関する言説分析

1999年度に引き続き,2000年度は,19世紀前半のアメリカにおけるユートピア思想・スピリチュアリズム・フェミニズム・医療行為に関する資料をおもに収集し,それらのテーマの相互的関連性が文学作品にどのように反映され,またこれら社会改革思想を広めるうえで文学作品がどのような役割を担ったかについて研究した。社会の改革,理想的な社会の建設という共通の理念をもつ上記の思想あるいは思想の実践の特徴は,それぞれが広い意味での「科学(science)」にその正当性の根拠を求め,科学的言説を駆使したことだった。これは,19世紀前半という科学の定義がまだ確立されていない時代のアメリカにおいて,社会改革を目指すそれぞれの運動家たちが,「客観性」に訴えながら理想的国家観を主張し,その覇権を争ったことに起因する。現代的意味における科学の定義がまだ明確化されていなかったために,それぞれが訴える科学のなかには,現代では疑似科学という言葉で一括されるものも含まれていた。こうした時代の風潮は,超絶主義(transcendentalism)を信奉する人々の実験的コミュニティー,ブルック・ファームの機関誌に顕著に現れ,また,小説家ナサニエル・ホーソンはこれらさまざまな改革思想を内包した複数の文学テクストを生産した。これらのテクストからは,「科学」をキーワードに理想的共和制をアメリカに樹立しようとした複数の思想の相互関係を読み取ることができる。ブルック・ファームの機関誌に投稿した思想家たちや,ホーソンの小説の登場人物たちは,ユートピア思想・スピリチュアリズム・フェミニズム・水治療(hydropathy)など複数領域を重複して信奉する言説を残した。こうした傾向は,独立後100年にも満たない新興国家アメリカが独立当時の理想と現実の乖離に悩みながら,新たな方向性を模索するなかで浮かび上がった一時代の特徴を反映していると考えられる。1999年度は,19世紀前半のアメリカにおける心霊主義・女性の地位向上運動・医療行為・ユートピア思想などに関する研究書をおもに収集し,それらの相互的な関係について研究してきた。その結果,1830年代後半から1840年代にかけてアメリカに輸入されたフランスの社会改革運動家シャルル・フーリエの思想に基づき,社会改革を目的にニューイングランド地方を中心に数多く建設された実験的コミュニティーが上記の要素をつなぐ上で重要な役割を果たしたことを知った。心霊主義は元来スウェーデンボルグの思想などの影響を受け,天上の世界との類比においてそれに近い調和した世界を地上にも実現させようとした思想であり,ここから女性が伝統的に置かれてきた立場の再検討という流れが生じる。また医療の分野では,当時優勢であった逆症療法(allopathy)に対抗して類似療法(homeopathy)が盛んになり,その中でもさかんに実践されたのが水治療(hydropathy)である。医学上のこの新勢力は,出産という労働を担わされ疲弊した女性の身体を見直す契機となり,水治療を目的とするコミュニティーも数多く建設され,構成員の多くがユートピア思想の支持者であったり,それに近い宗教的信念の持ち主であったりした。19世紀前半のアメリカにおけるこれらの現象の中で散見されるのは,理想的社会の建設のため社会の秩序を優先するか,それを構成する個人の自由を優先するかという問題である。その議論の中には常に女性の地位の問題が含まれる。2000年度は,この時代に実験的コミュニティーが発行した機関誌や同時代の作家ナサニエル・ホーソンの小説,そしてラルフ・ウォルドー・エマソンら超絶主義者たちの文章といった一時資料を分析して,これらの問題について考察していく。
食肉動物のパルボウイルスに関するウイルス学・臨床病理学的比較研究

イヌ、ネコ、およびミンクに感染するパルボウイルスをわが国と中華人民共和国内の動物から分離し,主にそれらを試験管内で比較定性し,下記の成果を得た。大部分は原著論文として既に公表した。1).ネコ汎白血球減少症ウイルス(FPLV)TU1株、イヌパルボウイルス(CPV)Cp49株、およびミンク腸炎ウイルス(MEV)Abashiri株を用いてウイルス構造蛋白の比較分析をした結果、ほとんど同一の、三種のポリペプチドから成っていた。2).FPLV TU1株に対するモノクロ-ナル抗体を作出し抗原解析を実施したところ、FPLV株、MEV株および1980年以前に分離したCVP株間の抗原性には差が認められなかった。例外として、パルボウイルスに共通する抗原決定基の一つを欠除する変異FPLV株が検出された。一方、1980年以降に分離されたCPV株は、それ以前のCPV分離株と明らかに抗原性が変化していた。この違いは細胞病原性にも認められ,1980年以前のCPVは試験管内における増殖性が極端に悪く,逆にそれ以降、1991年までに分離された株は細胞病原性が一般に増強されていた。3).中華人民共和国内で産業飼育されているミンクから分離したMEVはわが国のAbashiri株とは抗原性が異なり、1980年以降野外で流行しているCPVと類似していた。4).ネコ分離株のなかにはCPVと類似した抗原性を示す株が2株検出され、そのうちの一株はDNA制限酵素切断解析によりCPV株であることが強く示唆された。もう一方の株はこれまでの知見とは反し、イヌ細胞に強病原性を示した。これらの成績は、食肉動物に感染するパルボウイルスは少しづつその性状に異にするも、一つの大きな集団(グル-プ)としてまとめられることを意味している。一方で,少しづつ変化していることも考えられた。1)わが国の代表株であるスコ汎白血球減少症ウイルス(FPLV)Tu1株、イヌパルボウイルス(CPV)Cp49株、およびミンク腸炎ウイルス(MEV)Abashiri株を用いてウイルス構造蛋白の比較分析を実施したところ、ほとんど同一の、三種のポリペプチドから構成されていた。2)FPLV Tu1株に対するモノクロ-ナル抗体(mAb)を作出し、わが国のイヌ、ネコ、ミンク由来のパルボウイルスの抗原解析を実施したところ、FPLV株、HEV株および1980年以前に分離したCPV株間の抗原性には差が認められなかった。一方、1980年以降に分離されたCPV野外流行株は明らかにそれ以前のCPV分離株とは抗原性が変化していることが、作出したmAbによって示された。3)中華人民共和国東北地方で飼育されているミンクとタヌキの発症例からウイルス検出を試みたところ、ミンク全例からMEVが回収された。これらはわが国のMEV株とは抗原性が異なり、1980年以降流行しているCPVと類似していたが、DNA解析によりCPVとは認められなかった。4)mAbとDNA制限酵素切断解析により、ネコ由来株中にCPVと断定してもさしつかえないウイルス株が検出された。これは予備的ではあるが、イヌからネコへの種を超えたパルボウイルスの伝播が実際におきている可能性を示唆するもので今後の検討を要する。

5)現在、さらに比較検討中であるが、想像以上に(これまでの知見に反するほど)、食肉動物に感染するネコパルボウイルス亜種ウイルス群は抗原性、ゲノムともに多様性にとんでいることが容易に推察できる。本年度はネコパルボウイルス株、等にイヌパルボウイルスとネコ汎日血球減少症ウイルスの野外株のin vitroにおける病原性の違い、ならびに抗原性の変化をモニタ-して次の結果を重た。1)いわゆる“old"タイプといわれるイヌパルボウイルスはイヌ由来細胞系(MDCK)に対する病原性が非常に弱かった。またネコ由来細胞系(CRFK)に対する病原性も低く、全体的にもin vitroにおける増殖性は低かった。しかし、初代イヌ腎細胞(DK)における増殖性は有意に高かった。2)1980年頃から出現したいわゆる“new"typeのイヌパルボウイルスはモノクロ-ナル抗体で識別できる抗原性の変化に加え、1990年末までに分離した総てのウイルス株の病存性がMDCKばかりでなくCRFKに対してもネコ汎日血球減少症ウイルスと同程度に増強されていた。しかし、DKに対しては逆に減弱していた。3)ネコ汎日血球減少症ウイルス分離株のなかには、すでに前年度報告書で述べたような、これまでのネコ由来株とは異なった,イヌパルボウイルスに類似した株が再び検出されたことから、イヌとネコ間での種を越えたパルボウイルスの伝播が高頻度で起きている可能性が強く疑われた。4)詳細な抗原解析の結果を待つ必要はあるものの、これらのイヌパルボウイルス分離株は“old"タイプ株に対する通常の抗血清でおさえられることから、これまでのワクチンはいぜん有効と考えられた。しかし、ネコパルボウイルスのinterspecies transmissionは予期せぬウイルスの変化をもたらす危険性があり、今後ともモニタ-を継続する必要があろう。
水チャネル・アクアポリン2をモデルとしたエンドソーム・ポストエンドソーム系の解析

細胞表面機能分子の数が細胞内小胞からの移行や回収により調節される系は、腎臓での水の再吸収や血糖値恒常性の維持機構などにおいて重要な役割を果たしている。このようなエンドソーム・ポストエンドソーム系での小胞トラフィッキングにより調節されているものの中で、水チャネル・アクアポリン2(AQP2)をモデルとしてその分布と調節機構を解析した。アクアポリン2とインスリン刺激によりトラフィッキングの調節がおこるグルコーストランスポーター4(GLUT4)あるいはGFP標識GLUT4をMDCK細胞で同時に発現させたところ、アクアポリン2とGLUT4はそれぞれ独自の分布局在パターンをとった。さらにフォルスコリン刺激によりアクアポリン2を細胞膜へと移行させたり細胞内へのリサイクリング過程を追跡してみても、GLUT4の分布・局在はほとんど影響されなかった。この結果は、アクアポリン2とGLUT4は、ポストエンドソーム域においてその局在と動態はそれぞれ独自のものであることを示していて、ポストエンドソーム域がヘテロな小胞集団であることを示唆している。次にアクアポリン2小胞のリン酸化による調節を、リン酸化アクアポリン2を特異的に認識する抗体を作製し、ウエスタンブロット法と蛍光抗体法や免疫電顕法により観察した。その結果、リン酸化アクアポリン2が細胞内でもある一定レベル存在することが判明した。細胞表面機能分子の数が細胞内小胞からの移行や回収によって調節されている系の中で、水チャネル・アクアポリン2(AQP2)は、エンドソーム系により調節がおこなわれている。本研究では、AQP2をモデルとしてエンドソーム・ポストエンドソーム系の新たな機能に光を当てる。筋細胞や脂肪細胞で発現しているグルコーストランスポーター4(GLUT4)と腎臓集合管主細胞で発現しているアクラポリン2は、ともに通常は細胞内小胞に局在し、それぞれインスリンやパゾプレシン刺激時に細胞表面へ移行して糖輸送や水輸送にあずかっている。小胞トラフィッキングにより調節が行われているこのような輸送体やチャネルの、細胞内局在部位や動態を培養細胞系で解析した。まず、GLUT4の挙動を多重標識法で調べるために、GLUT4をグリーンフルオレッセントプロテイン(GFP)で標識し、アクアポリン2を発現するMDCK細胞に導入して、その局在を非標識アクアポリン2と比較した。まず、MDCK細胞で発現させたGFP標識GLUT4と非標識GLUT4の局在を蛍光抗体法により比較し、GFP標識により、GLUT4の局在に変化のないのを認識した。GFP標識GLUT4は主として細胞内の核周囲部に局在した。ゴルジ装置のマーカーとしてゴルジ58k蛋白質、TCNのマーカーとしてヒューリンコンベルターゼなどと比較したところ、GFP標識GLUT4はゴルジ装置やTGN域にあるのが判明した。次に、アクアポリン2との分布局在を多重標識法で検討した。アクアポリン2は、Rab11陽性の頂部細胞膜直下の小胞に主として分布し、ゴルジ装置やTGNにはほとんどみられなかった。初期エンドソームマーカーのEEA1で標識すると、GLUT4との共局在はみられたが、アクアポリン2はほとんどEEA1陰性だった。このように、アクアポリン2貯蔵部位は、GLUT4貯蔵部位とは基本的に異なるコンパートメントであった細胞膜水チャネルのアクアポリン2(AQP2)は腎臓集合管の主細胞で発現していて,細胞内小胞膜に局在している。この小胞のAQP2は,バソプレシン刺激により細胞膜へとエクソサイトーシスされる。小胞膜が細胞膜と融合することでAQP2は細胞膜に移送され,細胞膜の水透過性を上昇させている。バソプレシン刺激のよる細胞内でのシグナル伝達にはプロテインキナーゼAが関与し,その活性化によりAQP2がリン酸化されることによってAQP2小胞の細胞膜への融合が起こるとされる。そこで,リン酸化AQP2を特異的に認識する抗体を作製するために,リン酸化AQP2部分ペプチドを抗原としてウサギを免疫した。得られた血清をアフィニティー精製し,得られた抗体を用いてラット腎臓でウエスタンブロッティングをおこなった。その結果,リン酸化AQP2抗体は,おおむねAQP2に相当する部位の蛋白を認識し,その結合は,リン酸化

AQP2部分ペプチドでは阻害されるが,非リン酸化AQP2部分ペプチドでは阻害されないのを確認した。この抗体を用いて,水をロードしたラットと,バソプレシンを投与したラットについて,その腎臓クリオスタット切片を使って蛍光抗体法により免疫染色をおこなった。その結果,バソプレシン処理により細胞膜にリン酸化AQP2が出現した。ただし,水をロードした状態でも,細胞内小胞にあるAQP2のかなりのものに陽性反応が見られた。またAQP2を発現したMDCK培養細胞でも,フォルスコリン刺激を加えなくても細胞内小胞にリン酸化AQP2が見られた。このように,リン酸化AQP2は細胞膜に移行したAQP2のみならず,細胞内小胞のAQP2にも見られ,その性状については今後検討の予定である。生体膜水チャネルタンパク質であるアクアポリン2(AQP2)は、腎臓集合管の主細胞で発現し、通常は細胞内の小胞膜に局在している。この小胞は、バソプレシン刺激によりエクソサイトシスされ、小胞膜が細胞膜と融合することにより、小胞膜にあるAQP2は頂部細胞膜へと移送される。この結果AQP2は細胞表面に露出され、細胞膜の水透過性を上昇させ、水の再吸収に関与している。バソプレシン刺激による細胞内でのシグナル伝達には、バソプレシンV2受容体を介したプロテインキナーゼAが関与し、その活性化によりAQP2がリン酸化されることによりAQP2小胞の細胞膜への融合が起こるとされる。そこで、今回作製もたリン酸化AQP2を特異的に認識する抗体を用いて、リン酸化AQP2と全AQP2との分布局在を免疫電子顕微鏡法を用いて検討した。ラット腎臓集合管主細胞では、アルデヒド固定馳してからクリオスタット切片を作製し、ナノゴールド・プレエンベッディング法により免疫標識した。AQP2を発現したMDCK培養細胞では、トライトンX100でパーミアビラアイズしてナノゴールド法標識をおこなった。ラット集合管細胞では、バソプレシン刺激前は、AQP2は細胞膜直下の小型小胞や、少し深部の比較的大きな小胞に局在していた。バソプレシン刺激により、ほとんどのAQP2は細胞表面へと移行した。リン酸化AQP2抗体を用いてリン酸化されたAQP2の局在を電顕レベルでみると、刺激時には細胞表面に局在していたが、非刺激時にも細胞内小胞にあるAQP2でリン酸化がみられた。AQP2を発現させたMDCK細胞でも同様な結果が得られた。以上の結果から、超微形態レベルでも、細胞表面AQP2のみならず、一定量の細胞内AQP2はリン酸化されているのが明らかになった。アクアポリン2は、腎臓の集合管に発現する水チャネル分子で、尿の濃縮の最終段階において管腔内からの水再吸収により尿量を決定するのに重要な役割を果たしている。バソプレシン刺激により、細胞内のポストエンドソーム系に属するアクアポリン2貯蔵小胞は、エキソサイトシスにより頂部細胞膜と融合し、アクアポリン2を細胞表面に移送する。一方刺激がオフになると、細胞表面のアクアポリン2はエンドサイトシスにより細胞内エンドソーム系へと取り込まれる。
認知症トータルケアプログラムを適用した地域横断的看護力向上システムの構築

認知症トータルケアプログラムを適用した地域横断的看護力向上システムの介入対象となる地域の看護職者の実践力・判断力・対処力を測定するための基準値を得るべく、全国の認知症看護認定看護師835名(DCN群)と臨床経験・地域・病院規模をマッチイングした高齢者看護に関わる看護師1856名(コントロール群)に対し、「急性期病院の認知障害高齢者に対するパーソン・センタードケアをめざした看護実践自己評価尺度」「看護師の自律性測定尺度」,「コミットメント尺度」「ストレス対処能力」により構成される質問調査を行いDCN群322(回収率38.6%)、コントロール群308(回収率16.6%)の回答を得た。これらを統計解析した結果、認知症看護認定看護師の組織コミットメントの下位尺度の一部はストレス対処能力と正の相関が認められた。DCNの認知機能障害高齢者への看護実践の振り返り合計得点と自律性合計得点は中等度の相関が認められた。DCNのキャリアコミットメントを従属変数とした重回帰分析を行った結果、ストレス対処能力(β=.33,p<.001),急性期病院の認知障害高齢者に対する「パーソン・センタードケアをめざした看護実践自己評価(β=.23,p<.001),看護専門職の自律性(β=.19,p<.01),相談・教育への対応数(β=.19,p<.01)と関連があった(R2=0.31)。これらの結果を、日本老年看護学会第24回学術集会、第32回日本看護福祉学会学術大会、11th IAGGAsia/Oceania Regional Congress 2019において発表の予定である。また、今年度、トータルケアプログラムの介入を開始する予定であり具体的な方法を交渉している。プログラムを適用して介入する病院、施設との交渉に時間がを要した。長野県A町の高齢過疎地域において病院・老人保健施設・訪問看護ステーション・地域包括支援センター看護職者を対象に、認知症の発症・重度化予防、BPSDへの対応、専門の予防と対応方法、認知症高齢者の感染予防・管理、認知症高齢者の終末期看護、認知症高齢者の家族への支援の内容を含む教育介入を行う。「急性期病院の認知障害高齢者に対するパーソン・センタードケアをめざした看護実践自己評価尺度」「看護師の自律性測定尺度」,「コミットメント尺度」「ストレス対処能力」を用いて介入前後および介入後1カ月、3ヵ月時点で看護職者の知識・態度などを評価する。また、教育プログムに参加した看護職者主観的評価も質的に分析する。尺度を用いた客観的指標と看護職者の主観的評価の両側面から介入効果について検討する。介入終了後、このプログラムに参加した看護管理者、熟練ナース、認知症看護認定看護師、老人看護専門看護師により構成されるチームで、「地域横断的な看護力の構築のために必要な課題」というテーマでパネルディスカションをを行う。この結果を分析し、文献的な考察を加えていく予定である。認知症トータルケアプログラムを適用した地域横断的看護力向上システムの介入対象となる地域の看護職者の実践力・判断力・対処力を測定するための基準値を得るべく、全国の認知症看護認定看護師835名(DCN群)と臨床経験・地域・病院規模をマッチイングした高齢者看護に関わる看護師1856名(コントロール群)に対し、「急性期病院の認知障害高齢者に対する「パーソン・センタードケアをめざした看護実践自己評価尺度」「看護師の自律性測定尺度」,「コミットメント尺度」「ストレス対処能力」により構成される質問その結果、DCN群322(回収率38.6%)、コントロール群308(回収率16.6%)の回答を得た。1DCN群・コントール群をそれぞれ属性・各尺度得点を単純集計し記述統計を算出する。DCN群とコントロール群における急性期病院の認知障害高齢者に対するパーソン・センタードケア、看護師自律性測定尺度、ストレス対処能力尺度(SOC)、看護師の職務満足感尺度、コミットメント尺度の違いを統計解析する。(正規性を確認し、2群間の差の検定を行う)2DCN群における急性期病院における認知症高齢者に対する自己評価、自律性、ストレス対処能力、職務満足感、コミットメントの関連を統計的に解析する。統計解析には、2群間の相関、差の検定、重回帰分析を用いる予定である。12の結果は、平成30年度学会発表の予定である。12の結果を用いて、介入地域の看護職者の介入前ベースラインの「パーソン・センタードケアをめざした看護実践自己評価尺度」「看護師の自律性測定尺度」,「コミットメント尺度」「ストレス対処能力」を測定し、ベースラインの値の解釈指標とする。介入に必要な全国調査を行い、介入地域と具体的な交渉を進めており、おおむね順調な進展と判断できる。