hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバル経済におけるリスクの経済分析～国際経済学の視点から～

(課題1)国際金融市場に関わるリスク:バブルと経済成長の関係がグローバル化によってどのような影響を受けるかの分析を進め、バブルの際の資金移動、バブルの国際的な連鎖崩壊の可能性などを理論的に解明した。国際貿易が国内所得分配に与える影響を理論的に分析し、国際貿易は高・低所得層の実質賃金を上昇させるが、中所得層の実質賃金を減少させうることを示した。(課題2)グローバルな環境問題:外国からの政府開発援助による経済開発から環境の悪化がもたらされるような状況を想定し、政府開発援助が受入国の資源配分や経済厚生に及ぼす影響を分析した。とくに援助受入国が援助によって経済厚生を低下させる状況を示した。環境政策を包括的に入れた国際貿易及び空間経済の理論モデルを構築し、スウェーデンの企業データを用いてモデルから得られた仮説を検証した。輸出企業ほど汚染集約度が低いことなどを示した。(課題3)国際的な生産ネットワークに伴うリスク:輸出とFDIとを比較すると、FDIの方が現地企業に近い分、現地企業による生産技術模倣のリスクが高いと予想される。しかし、現地企業にとって模倣のための投資が必要だとこの予想が必ずしも正しくないことを示した。日本の企業レベルのデータを用いて、企業活動のグローバル化と雇用のボラティリティの関係を分析し、輸出のみを行っている企業は貿易を行っていない企業と比べて雇用のボラティリティが低いことを示した。(課題4)大規模災害リスク:阪神大震災や関東大震災が企業の生産性、存続・退出、企業の機械の更新や性能の向上に及ぼした影響を企業・工場レベルのミクロデータを用いて計量分析し、災害によるクレンジング効果や創造的破壊仮説を確認した。災害の経済学における創造的破壊仮説を関東大震災時の横浜市の企業レベルデータを用いて検証した。災害によって大きな被災を受けるほど機械の買い替えが進んだことが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(課題1)国際金融市場に関わるリスク:グローバル金融市場の影響について、主に金融市場の発展とグローバル化が所得分配に与える影響について研究を行った。その結果、グローバル化が所得分配に与える影響及び、その際のリスクについて一定の知見を得ることができた。また、国際金融市場のリスクが企業の特恵関税スキームの利用に与える影響に関して分析を行った。(課題2)グローバルな環境問題:貿易に伴う国際輸送と国内輸送から汚染が発生するような2国からなる開放経済モデルを構築した上で、輸入国における貿易政策あるいは環境政策が資源配分や経済厚生に与える影響を分析し、最適な政策について考察した。とくに、貿易政策や環境政策が通常の効果と異なる可能性があることを確認した。また、汚染規制によるリスク回避で汚染集約的なアウトソーシングがされていることを実証研究にて明らかにした。(課題3)国際的な生産ネットワークに伴うリスク:企業の海外直接投資に伴い雇用が失われるリスクがあるという指摘の妥当性を実証的に検証し、海外の労働と日本国内の労働との代替関係は、極めて小さいことを確認した。また、地理的な距離が1つのリスク要因として働きうることを念頭に置きながら、電気機械と輸送機械の生産ネットワークが東アジアと北米の間でいかに展開されてきたのかを検証した。さらに、対外リスクの企業間取引関係への影響を分析するため、墨米間繊維貿易データを整備し、中国輸出台頭の米墨間企業取引関係への影響を分析した。(課題4)大規模災害リスク:自然災害・人的災害が人々の生活に与える影響、様々な市場・非市場メカニズムの保険機能について分析するため、分析の基礎となる自然災害・人的災害のクロスカントリーデータの収集・整理を行った。また、阪神大震災後の企業の撤退リスクをサバイバル分析にて計測し、建物被害やインフラ被害がリスクを高めることを明らかにした。(課題1)国際金融市場に関わるリスク:バブルが崩壊して救済政策を必要とする場合、それらが投資や経済厚生に及ぼす影響を詳細に分析した。直接投資研究で情報の非対称性など現実的な状況を加味すると、過剰な直接投資獲得競争が行われる可能性を示した。韓国ウォン安は競争力強化に繋がらないとの通説に対し、ウォン安が韓国製造業の競争力向上に寄与したことを発見した。97ー98年の韓国の通貨危機・金融危機、97ー98年の日本の金融危機が生み出した厚生水準低下のコストなどの諸研究を取り纏めた。(課題2)グローバルな環境問題:国際輸送と国内輸送の両方からそれらの輸送距離に比例して汚染が発生するような開放経済モデルを構築し、最適な貿易政策や環境政策について理論的に分析した。地球温暖化対策として、企業への排出税と排出割当を新経済地理学のモデルを用いて比較し、炭素リーケージに繋がる企業の汚染回避行動について理論的に分析した。(課題3)国際的な生産ネットワークに伴うリスク:グローバル・ヴァリュー・チェーンへの参加の度合いによって、ティア構造に整理し、各ティアにおけるリスク要因、それを克服するための政策パッケージについて検討した。紛争や暴力などの安全リスクが国際生産ネットワーク形成へ与える影響を分析するため、米墨間貿易取引データとメキシコ麻薬抗争の被害データを収集した。(課題4)大規模災害リスク:タイの洪水が在タイ日系企業の調達行動に与えた影響を分析し、タイに進出間もない被災企業と古くから進出している被災企業の調達パターンの相違を発見した。個人レベルのデータを用いて、東日本大震災前後の幸福度の変化、及び、補償額の大きさを定量的に分析した。

アフリカにおいて零細農家が利用可能なマイクロクレジットを充実させることが天候や市場リスクによる食糧自給問題の解決策である緑の革命の実現において有効であることを明らかにした。本研究では、理論の構築、及び、データベースの構築・整備が重要であるが、着実に進展している。それらを用いた研究も始まっている。現地調査の準備や調査自体も予定通りに進んでいる。これまでの研究成果は、多数の学会、国際会議、大学でのワークショップなどで報告している。査読付きの国際学術誌への公刊も順調に数を伸ばしている。したがって、研究成果は、おおむね順調に国際的に発信できていると言える。(課題1)国際金融市場に関わるリスク:通貨リスクと国際貿易の関係を理論・実証の両面から分析し、通貨のボラティリティが通貨統合で域内の貿易の品質に変化をもたらしたことを発見した。為替レートの変化が企業の特恵関税スキームの利用に与える影響に関して理論的・実証的に分析し、輸出国通貨の輸入国通貨に対する減価(増価)は自由貿易協定の利用率を上昇(低下)させることを明らかにした。決済通貨の選択が企業の国際取引に与える影響に関して理論的、実証的に分析を開始した。(課題2)グローバルな環境問題:グローバルな環境問題が生じているような開放経済において貿易政策や環境政策がどのような資源配分効果や厚生効果を持つかについて、失業を明示的に考慮したハリス=トダロモデルを用いて分析した。健康を損なうリスクのある食品問題について、企業がそのような食品を生産する誘因やそのような食品が貿易される理由について理論的に分析した。(課題3)国際的な生産ネットワークに伴うリスク:企業活動のグローバル化により雇用が不安定化するという指摘の検証を進めた。輸入時の通関の遅れが輸出に与える影響に関して理論的・実証的に分析し、輸入時における港湾や税関での遅延が、企業の輸出頻度を低下させていることを示した。また、輸入関税の低下が、当該国の輸出時における輸送費を低下させて輸出額を増加させることを理論的に示し、実証分析による確認に取りかかった。(課題4)大規模災害リスク:フィリピンの米市場において、自然災害などのリスクやショックが価格に与える影響を分析し、輸送インフラの質が重要な役割を果たすことを発見した。さらに、法整備の未発達な途上国においては雇用者と労働者との間の信頼関係が生産活動にとって重要な役割を果たすため、親族以外の人物を雇用することのリスクが高く、そのことが企業拡大を抑制している可能性があるという新たな知見を得た。途上国の現地調査において予期せぬ問題がいくつか生じて、一部の研究に遅れが生じたものの、全体としては、研究は順調に進んでいる。研究成果は、すでにワーキング・ペーパーとして発表されたり、国際的な査読付き学術誌に刊行されたり(研究開始から現時点までに50本)している。とくに、研究の主要な柱となるべき理論モデルが完成し、さらなる理論分析や実証分析のベースとして用いることができるようになった。
分子識別能を有するインテリジェント錯体の設計

本研究では、配糖錯体のの配位環境の制御により、分子識別及び基質特異的化学変換を促進する酸素モデルと成り得るような新しい反応場を構築することを目的としている。今回は、アミンとして分枝状のテトラミンであるトリス(2-アミノエチル)アミン;trenを用いることにより糖部分を強制的に接近させてCage Complexのように金属まわりを取り囲んだCo(II)の配糖錯体の分子設計を目指して、一連のCo(II)の配糖錯体の合成を行い、それらの立体構造をX線結晶構造解析により解明するとともに、配糖錯体の溶液内挙動を詳細に検討した。[Co((L-Rha)_3-tren)]Br_2・2CH_3OH (1)と[Co((L-Rha)_3-tren)]SO_4・3H_2O・CH_3OH(2)のX線結晶構造解析により、それぞれ7配位のΛ-λ_3(ob_3)構造と△-λ_3(le1_3)構造をとっていることが分かった。特に(2)のX線結晶構造解析より、錯イオンは硫酸イオンを取り込んだ特異な構造を取っていることが分かった。この結果、対イオンの違いによる錯イオンの構造変換が示唆された。また、この構造変換がCDスペクトルのコットン効果の反転という現象に顕著に現われることから、その溶液内の挙動を静電イオン会合理論に基づいて詳細に検討した。その結果、錯イオンと硫酸イオンとの最近接距離として5Aという値が得られ、溶液内においてもイオン対を形成する際に硫酸イオンが錯イオンに接近し、(2)のX線結晶構造解析の結果と良く対応していることが分かった。すなわちハロゲン化物の構造に対しては分子内水素結合を有するΛ-λ_3(ob_3)構造をとっているが、硫酸イオンの接近によりこの水素結合が切断され、より安定な構造への分子自身が変換したためと思われる。この現象は、基質を認識しながらダイナミックに自身の構造を変える酵素系におけるinduced fitの最も基本的なモデルと見なされ、今後の展開が期待される。
エネルギー代謝系の応答動態からみた中高年者のトレーナビリティの評価

本研究では、50歳代の中年11名を対象に、運動トレーニング(スタンダード・トレーニング)を90日間実施し、そのトレーニング効果についてエネルギー代謝系の応答動態(kinetics)から検討した。以下が本研究で得られた新たな所見である。1.スタンダード・トレーニングによって最大下運動での酸素摂取量(VO_2)kineticsの改善は、トレーニング初期(7日目)に出現し、トレーニング30日以降ほとんど変化しなかった。VO_2kineticsは若年者のそれとほぼ一致し、50歳代の中年者のエネルギー代謝能力はトレーニングによって若年者のレベルまで回復することが明らかとなった。2.スタンダード・トレーニングに伴うVO_2の応答速度の変化は、最大運動時の最大酸素摂取量(VO_2peak)のそれよりも先行して出現した。しかし、最大運動でもトレーニング後期にはトレーニング前よりも有意な改善が、運動強度、換気量、酸素摂取量、および乳酸の最大値でみられた。3.心拍応答(HR kinetics)はトレーニングに伴って短縮し、中心循環機能の改善はみられ、トレーニング初期にはHR kineticsがVO_2kineticsに反映されたと考えら得る。しかし、トレーニング終了時のT90においてHR kineticsは若年者のレベルまで回復するには至らなかった。以上のことから、中高年者の運動トレーニングによってトレーニング初期にエネルギー代謝能はすでに変化がみられ、この変化は最大運動時の最高値あるいは最大下運動での定常値よりもむしろエネルギー代謝系等の非定常状態の動特性によって鮮明に定量化できた。動的な生理学的な応答は非常に感度のよい指標であることが明らかとなった。本研究事業では、50歳代の中年者11名を対象に、スタンダード・トレーニング(持久性トレーニングと筋力トレーニングの混合)を90日間実施し、そのトレーニング効果についてエネルギー代謝系の応答動態から検討し新たな所見が得られた。スタンダード・トレーニングによって最大下運動での酸素摂取量(VO_2)の応答速度の改善は、トレーニング初期(7日目)にすでに出現し、トレーニング15日、30日までさらに改善が認められたが、トレーニング30日以降はほとんど変化しなかった。このことから、このようなスタンダード・トレーニングはトレーニング初期にエネルギー代謝への効果を大きく発揮し、その後トレーニングを継続することによって保持させることが可能となった。また、スタンダード・トレーニングに伴うVO_2のハーフタイム(t1/2)の変化は、最大運動時のVO_2peakのそれよりも先行して出現した。しかし、最大運動でもトレーニング後期(60,90日目)にはトレーニング前よりも有意な改善が、最大運動持続強度(ωpeak)、最大換気量(Vepeak)、最大酸素摂取量(VO_2peak)、および乳酸最大値([La]bpeak)でみられた。心拍数のハーフタイム(t1/2HR)はトレーニングに伴って短縮し、中心循環機能の改善はみられ、トレーニング初期にはHR kineticsがVO_2kineticsに反映されたと考えら得る。以上のことから、スタンダード・トレーニングによってトレーニング初期にエネルギー代謝能はすでに変化がみられ、この変化は最大運動時の最高値あるいは最大下運動での定常値よりもむしろエネルギー代謝系等の非定常状態の動特性によって鮮明に定量化できた。
蛍光EXAFSによる成長素過程のその場測定と原子レベルミクロ構造の制御

高エネルギー物理学研究所・放射光実験施設の超高真空ビームラインへの蛍光EXAFS装置とMBE成長装置の接続は、Si/Ge用MBEについて予備実験を行い、化合物半導体用MBE装置は、真空引きおよび基板加熱装置をテストを終わり、RHEEDとLEEDによる独立の実験および測定を行って居るところである。これらの接続はビームライン13番で行われる。ビームライン13番では、ビーム強度を1桁上げ、検出器のカバーする立体角を7倍する。このことにより、さらに希薄な不純物ならびに1原子層以下の超薄膜を測定するための蛍光EXAFSが立ち上がり、これにより1分子層ヘテロ構造ならびに不純物周辺の局所構造の測定に成功している。また、ビームライン4番には、通常の蛍光EXAFS装置があり、小領域間共同研究である磁性体超格子におけるfcc-Feの原子間距離の測定が3月のビームタイムに行われる。本年度は、成長初期過程のEXAFS測定の前提となる1原子層のみを有するウエファにおける測定を目標に、順次実験を行った。試料としては、InPに挟まれたInP_<0.4>As_<0.6>層およびInAs層を厚さ1000Åから1原子層まで変化させたものを用意した。測定と解析により明らかにされた結合長は、予想に反し、臨界膜厚超過後も極めて緩やかに緩和されることが明らかにされた。不純物周辺の局所構造の測定としては、InP中のSeを取り上げ、Se-In結合長を得た。原子半径としてはSeと同じ値を持つAsでPを置換した場合のAs-In結合長は2.60Åであるにの対し、Se-Inでは2.66Åおよび2.68Åの異常に大きい値を得た。その物理的意味は、イオン化不純物が結合長に及ぼす影響を含めて検討中である。
低酸素応答系遺伝子群の遺伝子操作と臨床応用

Epo遺伝子の近傍180 kbpの制御領域下でGFPを発現するトランスジェニックマウス(wt-Epo-GFP Tg)を作製し、マウス個体におけるEpo産生細胞を同定した。Epo遺伝子の発現制御におけるGATA配列の必要性を個体レベルで検証するために、GATA配列に点変異を導入した変異トランスジーンを持つマウス(mut-Epo-GFP Tg)を作製し、解析をした。wt-Epo-GFP Tgマウス、mut-Epo-GFP Tgマウスともに、貧血誘導後の腎尿細管間質細胞および中心静脈周辺の肝実質細胞でGFPの発現が検出された。このGFP発現は内在性Epo遺伝子の発現と同調していた。しかし、mut-Ebo-GFP Tgマウスでは、腎遠位尿細管・集合管、肝内胆管、気管支上皮、胸腺髄質などの上皮系細胞において、恒常的にGFPを発現していた。次に、上皮系細胞でEpo遺伝子発現を抑制しているGATA因子を同定する目的で、GATA因子の発現解析を行った。遠位尿細管および集合管では、GATA-2、GATA-3が発現していることを明らかにした。以上のことからEpo遺伝子のプロモーター領域に存在するGATA配列は、個体において、恒常的にEpo遺伝子の異所性発現を抑制していることを明らかにした。また、遠位尿細管や集合管での抑制には、GATA-2、GATA-3が関与していることが示唆された。また従来不明であったEpoの腎発現制御領域(kidney inducible element)が-17-15kbpに存在することを同定した。培養細胞系において、低酸素下でも2-OX投与はHIF-1α鎖の分解を促進し、VEGF産生抑制および血管新生抑制効果を示すこと、腫瘍細胞皮下移植モデルマウスを用いた検討では、2-OX局所投与は腫瘍の発育を抑制することを認めた。2-OX非含有チャンバー移植マウスと比較して、2-OX含有チャンバー移植マウスの背部皮下における血管分布量は2-OXの用量依存的に減少し、かつ、腫瘍血管特有の屈折像が観察されなくなった。また、腫瘍細胞皮下移植モデルマウス系の検討では、2-OX腹腔内投与は腫瘍の発育を抑制した。以上の結果より2-OXは新たな抗腫瘍血管阻害剤となりうることが示唆された。Epo遺伝子の近傍180kbpの制御領域下でGFPを発現するトランスジェニックマウス(wt-Epo-GFPTg)を作製し、マウス個体におけるEpo産生細胞を同定した。Epo遺伝子の発現制御におけるGATA配列の必要性を個体レベルで検証するために、GATA配列に点変異を導入した変異トランスジーンを持つマウス(mut-Epo-GFP Tg)を6系統作製し、解析を行った。wt-Epo-GFP Tgマウス、mut-Epo-GFP Tgマウスともに、貧血誘導後の腎尿細管問質細胞および中心静脈周辺の肝実質細胞でGFPの発現が検出された。

しかし、mut-Epo-GFP Tgマウスでは、腎遠位尿細管-集合管、肝内胆管、気管支上皮、胸腺髄質などの上皮系細胞において、恒常的にGFPを発現していた。次に、上皮系細胞でEpo遺伝子発現を抑制しているGATA因子を同定する目的で、GATA因子の発現解析を行った。遠位尿細管および集合管では、GATA-2、GATA-3が発現していることを明らかにした。以上のことからEpo遺伝子のプロモーター領域に存在するGATA配列は、個体において、恒常的にEpo遺伝子の異所性発現を抑制していることを明らかにした。また、遠位尿細管や集合管での抑制には、GATA-2、GATA-3が関与していることが示唆された。培養細胞系において、低酸素下でも2-OX投与はHIF-1α鎖の分解を促進し、VEGF産生抑制および血管新生抑制効果を示すこと、腫瘍細胞皮下移植モデルマウスを用いた検討では、2-OX局所投与は腫瘍の発育を抑制することを認めた。2-OX非含有チャンバー移植マウスと比較して、2-OX含有チャンバー移植マウスの背部皮下における血管分布量は2-OXの用量依存的に減少し、かっ、腫瘍血管特有の屈折像が観察されなくなった。また、腫瘍細胞皮下移植モデルマウス系の検討では、2-OX腹腔内投与は腫瘍の発育を抑制した。以上の結果より2-OXは新たな抗腫瘍血管阻害剤となりうることが示唆された。Epo遺伝子の近傍180kbpの制御領域下でGFPを発現するトランスジェニックマウス(wt-Epo-GFP Tg)を作製し、マウス個体におけるEpo産生細胞を同定した。Epo遺伝子の発現制御におけるGATA配列の必要性を個体レベルで検証するために、GATA配列に点変異を導入した変異トランスジーンを持つマウス(mut-Epo-GFP Tg)を作製し、解析をした。wt-Epo-GFP Tgマウス、mut-Epo-GFP Tgマウスともに、貧血誘導後の腎尿細管間質細胞および中心静脈周辺の肝実質細胞でGFPの発現が検出された。このGFP発現は内在性Epo遺伝子の発現と同調していた。しかし、mut-Epo-GFP Tgマウスでは、腎遠位尿細管・集合管、肝内胆管、気管支上皮、胸腺髄質などの上皮系細胞において、恒常的にGFPを発現していた。また従来不明であったEpoの腎発現制御領域(kidney inducible element)が-17-15kbpに存在することを同定した。2-OX非含有チャンバー移植マウスと比較して、2-OX含有チャンバー移植マウスの背部皮下における血管分布量は2-OXの用量依存的に減少し、かつ、腫瘍血管特有の屈折像が観察されなくなった。
情報手段の利用特性と交通需要の関連に関する研究

本研究は,企業が通信と対面型コミュニケーション(交通)を介して行う地域間情報交流活動を定量的に評価することを目的として,情報交流手段の分担メカニズムについて考察を行った.既往の研究から,対面型コミュニケーションは通信と比較して,創造的,課題対応的な情報交流に優れていること,および情報交流の複雑性に応じて情報交流手段が使い分けられていることが明らかとなった.しかし情報交流の複雑性を,伝達情報量の多さに比例する通信時間等で表現すると,対面型コミュニケーションの利点が捨象される.そこで通信と交通を介して行われる知識集約的な情報交流は,交流を行う2地域の認識のばらつきを調整し,両者の一致点を見出す作業であるとの仮定に基づいて,その複雑性が課題の達成に必要な情報交流回数で表現できることを導いた.以上の考察に基づき,情報交流の複雑性がODペアごとに異なることを考慮し,通信と交通の地域間価格に応じた情報交流量分担モデルを定式化した.なおモデルの価格弾力性は,ODペアごとに異なる.提案したモデルを都道府県間交流データに適用した.モデルパラメータ推定値から,1)交通価格が低下すると情報交流量全体が誘発されると同時に通信から交通への代替が起こること,および,2)通信価格が低下すると,情報交流量は変化せず,交通から通信への代替が起こることが明らかとなった.モデルの妥当性の検証のため,空間相互作用の分析に標準的に用いられる重力モデルとの比較を行ったところ,重力モデルと同等の高い適合度を示し,妥当性が示された.交通価格が低下した場合の通信量の増減は自明ではないため,シミュレーション分析を行った.その結果全てのODペアにおいて,交通価格の低下による通信から交通への代替効果よりも,情報交流量の誘発効果が大きく,通信量は増加するという結果が得られた.本研究は、情報インフラの急速な成長が、地域間交通需要にどのような影響を及ぼしているかを明らかにするため、企業の地域間の情報交流について、情報交流手段の分担メカニズムを考慮した定量的な分析を試みた。既往の研究のレビューから次の点が明らかとなった。1)情報交流はその地域に集積している知識や資本といった地域の特性を反映していること2)通信と交通の代替について考える場合には、情報交流の複雑性を加味しなければならないこと1)について県単位のマクロな統計指標を用いて、地域の集積の度合いを表わす「中枢性」指標の推定を行った。2)については、交通と通信の2つの手段を介して行われる情報交流全体を同時に扱うことで、情報情報交流の複雑性を考慮したモデルの定式化を行った。提案したモデルを、実際の県間の流動データ(交通:業務旅客順流動調査データ、通信:NTT事務用回線トラフィックデータ)に対して適用して、地域間情報交流量を定量的に評価し、交通と通信の代替性・補完性に関して考察を試みた。分析の結果、提案したモデルがデータに対してよく適合すること、さらに提案した中枢性指標がモデル上である程度の説明力を持つことが示された。推定されたモデルを用いて、交流コストの低下が交流量に与える影響についてシミュレーションを行った結果、以下の2点の知見が得られた。1)交通コストの低下は情報交流全体を誘発し、通信料と交通量の双方を増加させること2)通信コストの低下は情報交流全体を誘発する効果を持たず、通信が交通を代替することすなわち、通信・交通の実交流量に対して、コスト弾力性は非対称に表れることが明らかとなった。本研究は,企業が通信と対面型コミュニケーション(交通)を介して行う地域間情報交流活動を定量的に評価することを目的として,情報交流手段の分担メカニズムについて考察を行った.既往の研究から,対面型コミュニケーションは通信と比較して,創造的,課題対応的な情報交流に優れていること,および情報交流の複雑性に応じて情報交流手段が使い分けられていることが明らかとなった.しかし情報交流の複雑性を,伝達情報量の多さに比例する通信時間等で表現すると,対面型コミュニケーションの利点が捨象される.そこで通信と交通を介して行われる知識集約的な情報交流は,交流を行う2地域の認識のばらつきを調整し,両者の一致点を見出す作業であるとの仮定に基づいて,その複雑性が課題の達成に必要な情報交流回数で表現できることを導いた.以上の考察に基づき,情報交流の複雑性がODペアごとに異なることを考慮し,通信と交通の地域間価格に応じた情報交流量分担モデルを定式化した.なおモデルの価格弾力性は,ODペアごとに異なる.提案したモデルを都道府県間交流データに適用した.モデルパラメータ推定値から,1)交通価格が低下すると情報交流量全体が誘発されると同時に通信から交通への代替が起こること,および,2)通信価格が低下すると,情報交流量は変化せず,交通から通信への代替が起こることが明らかとなった.モデルの妥当性の検証のため,空間相互作用の分析に標準的に用いられる重力モデルとの比較を行ったところ,重力モデルと同等の高い適合度を示し,妥当性が示された.交通価格が低下した場合の通信量の増減は自明ではないため,シミュレーション分析を行った.その結果全てのODペアにおいて,交通価格の低下による通信から交通への代替効果よりも,情報交流量の誘発効果が大きく,通信量は増加するという結果が得られた.
T細胞が関与する炎症応答のホスホリパーゼCεによる制御機構の解析

ホスホリパーゼC・(PLC・)は炎症性サイトカイン産生に関わる細胞内シグナル伝達分子である。本研究で、T細胞由来サイトカインの一つである腫瘍壊死因子・刺激による角化細胞でのサイトカインの発現誘導に、PLC・がNF-・B経路と協調して関与することを見出した。またPLC・を表皮特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスでは、インターロイキン23の表皮角化細胞での発現上昇が皮膚炎発症に必須であることが分かった。これまでの皮膚の初代培養細胞(角化細胞と線維芽細胞)を用いた実験から、インターロイキン(IL)-17などのT細胞由来サイトカインは直接にはホスホリ・パーゼCε(PLCε)を活性化せず、サイトカイン刺激を受けたことにより細胞が分泌する可溶性因子がその受容体を介してPLCεを活性化すると考えられた。そこで、IL-17刺激を行った初代培養真皮線維芽細胞の培養上清中の可溶性分子について、抗サイトカイン抗体アレイを用いて検討した。その結果、複数のサイトカイン類の濃度が上昇していることがわかり、その中にはPLCεの上流因子であるRasを活性化することが知られているものも含まれていた。それらのサイトカイン類によるPLCεの活性化の可能性について、詳細な検討を行っている。また、卵白アルブミンを抗原に用いた気管支喘息モデルを用いた解析を行い、PLCεをノックアウトマウスでは、感作成立後のアルブミン吸入による気管支炎が抑制されることが分かった。一方、PLCεを過剰発現するトランスジェニックマウスにおける乾癬様皮膚炎の発症に、ヘルバーT細胞の増殖・安定化に関与するIL-23の角化細胞による産生が必須であることを、抗IL-23中和抗体を用いた実験で証明した。そこで、角化細胞におけるIL-23産生に関わる機構について、初代培養細胞を用いた解析を進めた。PLCε過剰発現により分泌される因子が間接的にIL-23の産生を誘導すると考えられたので、その培養上清で野生型の角化細胞を刺激し、IL-23の発現が誘導されるか、検討した。その結果、野生型細胞でもPLCε過剰発現細胞と同程度のIL-23の発現をすることが分かった。また、抗サイトカイン抗体アレイを用いた解析から、PLCε過剰発現角化細胞上清に複数の炎症性サイトカイン類が高濃度に存在することを確認した。炎症応答におけるホスホリパーゼCε(PLCε)の役割について、分子レベル、および個体レベルでの解析を行った。分子レベルでは、ヒト不死化角化細胞(PHK16-0b)を用いた解析を行い、腫瘍壊死因子(TNF)α刺激によるケモカインCCL2(MCP-1としても知られる)のmRNAレベルの上昇が、PLCε依存的であることを見出した。また、このCCL2の発現上昇は、阻害剤を用いた実験などから、NF-κBの活性化を必要とすることが分かった。一方で、NF-κBの核移行や活性化は、PLCεのsiRNAによるノックダウンによる阻害を受けないことから、PLCε非依存的であった。以上のことから、TNFα刺激によるCCL2の発現誘導は、少なくともPHK16-0b細胞においては、PLCεを介するNF-κB非依存的な経路とPLCεを介さないNF-κB依存的な経路の両者が、相乗的に作用して引き起こされることが示唆された。個体レベルでの解析では、卵白アルブミン(OVA)を抗原に用いた気管支喘息モデルを用いた解析を進めた。PLCεノックアウトマウスでは、感作成立後のOVA吸入による気管支炎が抑制されることが分かった。また、野生型マウスで見られたメサコリン吸入に対する気道過敏性の亢進が、PLCεノックアウトマウスにおいて顕著に抑制されていた。さらに、気管支肺胞洗浄液の解析から、PLCεノックアウトマウスでは、各種炎症細胞(特に、好酸球とTリンパ球)の浸潤が抑制されていた。気管支肺胞洗浄液中のサイトカインの定量結果から、IL-4などTh2サイトカインの上昇がPLCεノックアウトマウスで抑制されていた。以上の結果は、PLCεの気管支喘息へ関与を示すものである。さらに、PLCεが、喘息に代表されるTh2反応を伴う炎症応答においても、重要な役割を果たしていることを示唆するものである。
顎骨の放射線障害の軽減

顎骨の放射線障害、特に抜歯創の治癒に及ぼすエックス線照射による障害について、抜歯の時期、骨粗鬆症状態が障害にどのような影響を与えるか検討を行った。ラットの顎部に10Gyのエックス線を照射し、1日後、2週間後、1ヵ月後に上顎右側第一臼歯を抜去し、その治癒を組織化学的に観察した。また、標準飼料、低カルシウム飼料で飼育した雌性Wistar系ラットに10Gyのエックス線を照射し、2週間後に上顎右側第一臼歯を抜去し、その治癒を組織学的に観察した。その結果、エックス線照射後、2週間、1ヵ月後に抜歯を行ったラットは、照射1日後に抜歯したラットと比べて創傷治癒が遅れることがわかった。顎骨の放射線障害は放射線照射後長期間経過後も継続する可能性が示唆された。また、低カルシウム飼料で飼育したラットにエックス線照射後抜歯を行ったところ、標準飼料で飼育したラットと比較して抜歯創治癒過程初期において骨形成活性の低下が認められ、創傷治癒が遅れることがわかった。骨粗鬆症状態は顎骨の放射線障害を増悪させる可能性が示唆された。放射線治療相当のエックス線を照射した後の抜歯処置がその創傷治癒にもたらす影響について検討するために、ラット頭頚部にlOGyのエックス線照射を行った。エックス線照射直後および照射1週間後に上顎第一臼歯を抜去し、その創傷治癒の違いについて酵素組織化学的手法を用いて比較検討を行った。その結果、抜歯創内の骨芽細胞の活性を示すALP活性は、無照射群と比較して照射直後抜歯群、1週間後抜歯群ともに抑制された。抜歯創内のTRAP陽性の破骨細胞数は、無照射群と照射直後抜歯群との間には有意差はみられなかったが、1週間後抜歯群では有意に多かった。抜歯創内の骨充足率は、無照射群と比較して照射直後抜歯群、1週間抜歯群は低値を示し、照射直後抜歯群と比較して1週間後抜歯群ではより低かった。これらの結果から、エックス線照射直後よりも1週間後に抜歯処置を行うほうが、創傷治癒に及ぼす放射線の影響が大きくなる可能性が示唆された。そこで、現在、エックス線照射後の抜歯創治癒過程における破骨細胞の役割について検討を行っている。特に破骨細胞分化因子であるRANKおよびRANKL、破骨細胞形成抑制因子であるOPGについて、エックス線照射がこれらの因子に及ぼす影響、抜歯創治癒過程におけるそれらの局在、その経時的変化について、免疫組織化学的手法で検討している。放射線治療相当のエックス線を照射した後の顎口腔領域の外科処置が、その創傷治癒にもたらす影響について検討するために、ラット頭頸部に10Gyのエックス線照射を行った。エックス線照射直後、2週間後および1か月後に上顎臼歯部に骨欠損を作り、その創傷治癒の違いについてエックス線学的および組織学的手法を用いて比較検討した。その結果、エックス線照射直後と比較し、2週間後に骨欠損を作ったラットでは創傷治癒の初期に破骨細胞がより多く発現し、創傷治癒に遅れが認められた。それに対してエックス線1か月後に骨欠損を作ったラットは、直後に骨欠損を作った群と比較して、創傷治癒の早期に破骨細胞が多く発現したものの、4週間経過後における骨欠損内の新生骨の充足率はほぼ同じ値を示した。これらの結果から、エックス線照射直後よりも2週間後に骨欠損を作るほうが、創傷治癒に及ぼすエックス線照射の影響が大きくなり、1か月後に骨欠損を作った場合、その影響が小さくなる可能性が示唆されたた。そこで現在、エックス線照射後の骨欠損の治癒過程における破骨細胞の役割について検討を行っている。特に破骨細胞分化因子であるRANKおよびRANKL、破骨細胞形成抑制因子であるOPGについて、エックス線照射がこれらの因子に及ぼす影響、骨創傷治癒過程におけるそれらの局在、その経時的変化について、免疫組織化学的手法で検討する予定である。本年度は、顎骨の放射線障害と抜歯時期との関係、低カルシウム飼料飼育による放射線障害の変化ついて検討を行った。

その結果、照射1日後抜歯と比較して2週間後抜歯では、抜歯2週目においても抜歯創内に破骨細胞が多数認められ、治癒が遅れることがわかった。照射1ヵ月後抜歯の抜歯創内の骨充足率は、無照射抜歯と比較すると低いが、2週間後抜歯と比較して高くなることがわかった。抜歯創内のALP活性はエックス線照射、抜歯時期による差はみられなかった。ラットのエックス線照射モデルでは2週間以降、抜歯創治癒への影響は軽減したが、顎骨の放射線障害は、照射後長期間が経過しても持続する可能性が示唆された。標準飼料、低カルシウム飼料で飼育した雌性Wistar系ラットに10Gyのエックス線を照射し、2週間後に上顎右側第一臼歯を抜去し、その治癒を組織学的に観察した。その結果、低カルシウム飼料で飼育したラットの放射線照射後の抜歯創治癒は、標準飼料で飼育したラットの放射線照射後の抜歯創治癒と比較して遅れることがわかった。標準飼料で飼育したラットと比較して低カルシウム飼料で飼育したラットでは、抜歯創内のALP活性は低下し、破骨細胞が多く認められた。骨粗鬆症状態の顎骨では、放射線照射の影響が増強される可能性が示唆されたが、今後、さらに詳細な検討が必要であると考えられた。
看護学生のコミュニケーション能力を高めるコーチング学習プログラムと評価方法の開発

本研究では、コミュニケーションスキルのコンピテンシーを高める教育プログラムを開発し、その有効性を検討した。プログラムはコーチングに基づき、看護学生の基礎教育を意図した。39名の1年生が学習群(n=20)とコントロール群(n=19)に分けられた。学習群は6回の90分のクラスを受講した。プログラムの効果は量的、質的に評価した。学習により感情の識別、理解、調整が改善した。フォーカスグループインタビューでは、学生が自分のコミュニケーションの傾向を発見し、コミュニケーションのパターンを他者を尊重するように変化させたことが示された。本プログラムは、医学やヘルスケアの分野で学ぶ学生に適用が可能である。本研究は,看護基礎教育課程学生を対象にして、対人関係スキルであるコミュニケーション能力を高めるため、コーチング技法の有効性に着目したものであり、コーチング技法を習得し実践できる共同研究者らが、看護学生に特化したコーチングを活用した標準的学習プログラムの作成とその学習効果を測定する方法を、探索的に見つけ出していくことを目的としている。研究は、平成23年度25年度の3年計画であり、1年目で、基本的なコーチング技法を活用した学習プログラムを作成し、学生対象に実践すること。2年目には、1年目の結果をもとに、コミュニケーション能力向上を意図した修正コーチング学習プログラムを作成し、その有用性や限界を検討すること。3年目には、学習プログラムの完成版をもとに、看護学生に必要なコミュニケーション能力を測定するための独自の評価指標を作成し、公表することとしている。本研究は,看護基礎教育課程学生を対象にして、対人関係スキルであるコミュニケーション能力を高めるため、コーチング技法の有効性に着目したものであり、コーチング技法を習得し実践できる共同研究者らが、看護学生に特化したコーチングスキルを活用した標準的学習プログラムの作成とその学習効果を測定する方法を、探索的に見つけ出していくことを目的とした。看護学生のコーチング学習効果と基本的なコーチング技法を活用した学習プログラム作りに焦点を当て、看護学生用の学習プログラムに必要な内容を先行研究や文献などで検討し研究会議で内容を抽出した。看護学生用の既存の学習プログラムが存在しなかったので、コーチングスキルに熟達した研究者らで検討を重ね、1回90分、6回コースのコーチング学習プログラムを作成した。作成した学習プログラムによるコーチング学習実践を行い、学習の成果を行動特性検査を用いて確認した。その結果、学習プログラムの修正のポイントや、看護学生に必要なコミュニケーション能力を測定するための独自の評価指標作成の必要性を認識した。また、学習効果の把握方法の一つとして実施したFGI結果においては、本研究の目的であるコミュニケーション能力の向上、コーチング学習を行った学生が自己の実感として、自分を認めることで自己理解を深め、自己肯定感から自己基盤を作り、その後、他者理解へ成長、看護者としての対人関係能力を身につけていくという学習プロセスが示唆される結果を得た。現在は、修正学習プログラムと評価方法の検討実施への方向性から、コミュニケーション能力向上を意図した修正コーチング学習プログラムと簡易な評価指標の作成について、研究成果を公表し、その有用性や限界を検討すること、次に行う検証結果を加味して、作成した学習プログラムを広く活用してもらうための教材を作成し、公表する予定で研究を進めている。平成23年度の研究では、本研究の1年目にあたり、看護学生のコーチング学習効果と基本的なコーチング技法を活用した学習プログラムに焦点を当て、看護学生用の学習プログラムに必要な内容を研究会議で抽出した。パイロットスタディの検討から、学習プログラムの修正のポイントや、看護学生に必要なコミュニケーション能力を測定するための独自の評価指標作成の必要性を認識した。パイロットスタディの学習効果の把握方法の一つとして実施したFGI結果が、本研究の目的に即していたこと、コーチング学習を行った学生が自己の実感として、自分を認めることで自己理解を深め、自己肯定感から自己基盤を作り、その後、他者理解へ成長、看護者としての対人関係能力を身につけていくという学習プロセスが示唆される結果を得た。FGI結果で得た成果において,特にコーチング学習者の「自己肯定感が深まった」点については,この研究の趣旨を反映していると考えられる。本研究を継続して行い、修正学習プログラムと評価方法の検討実施への方向性が明確になったことから、1年目の研究成果は達成したと考える。

2年目には、コミュニケーション能力向上を意図した修正コーチング学習プログラムを作成し、その有用性や限界を検討すること、3年目には、前年度の検証結果を加味して、作成した学習プログラムを広く活用してもらうための教材を作成し、公表する予定で研究を進めていくことが明確になった1本研究は、看護基礎教育課程学生を対象にして、対人関係スキルであるコミュニケーション能力を高めるため、コーチング技法の有効性に着目したものである。26年度は、本調査として、研究を通じて作成した修正版コーチング学習プログラムを用いて、コーチング学習を実施し、その学習効果を検討した。コミュニケーション能力測定のための評価指標とEQ簡易版、FGIにて、その学習効果を測定した。1回60分から90分程度の6回コースの標準的なコーチング学習プログラムは、受講学生に好評であった。EQ簡易版での効果測定では、コーチング学習を行った学生と行わなかった学生(対照群)を比較して、EQ簡易版の感情の識別、感情の利用、感情の理解、感情の調整の4つの大項目のうち、感情の識別、感情の理解、感情の調整において有意差を認め、コーチング学習は、EQの一部を高めることが示唆された。学生のための標準的なコーチング学習プログラムとコミュニケーション能力についての簡易な評価指標を作成することができたと考える。また、本学習プログラムは、看護学生だけでなく、多様な保健医療関連の学生のコミュニケーション能力育成に役立てることができると考える。2ロンドンで開催された学会にて、本研究に関する成果発表を行った。共同研究者との研究会議を開催し、成果の論文化について検討を行い、公表に向けて討議を進めている。また、本研究のプロセスで気づいた課題について、共同研究継続の必要性から、科学研究費の交付申請を行った(交付内定の結果を得た)。公衆衛生看護学・地域看護学平成23年度、研究の1年目において、着手していたパイロットスタディの分析から、学習効果を検討した。評価方法については、既存の評価指標では、測定に制約や限界があることや、独自の評価指標作成の必要性を認識した。平成24年度には、看護学生に身につけさせたいコミュニケーション能力の検討を、実施したFGIから分析し、結果を評価指標原案の作成に役立てること、パイロットスタディで使用した学習プログラムの改善の視点が抽出できた。修正学習プログラムの作成に向けて、その有用性や限界を研究会議で検討した。コーチング学習後に実施したFGI調査結果を学会発表した。しかし、当初の予定では本調査(コーチング学習プログラム修正版)の実施を平成24年度後半としていたが、平成25年度前半で実施することとなった。これは、共同研究者が、修正コーチング学習プログラムに講師として参加することの準備や研究倫理審査の追加などを行うことに時間を要するためである。また、最終年度では、修正学習プログラムの実施の後、広く活用してもらうための教材を作成し、公表する予定としている。(学習プログラムの完成・教材化)
IP系ネットワークにおける通信サービスの品質とふくそう制御の研究

IP系ネットワークでも、遅延品質要求の厳しい双方向音声系サービスの実用性が高まってきている。しかし、ベストエフォートを標榜してきたIPネットワークにおいては、この種のエンドエンド系サービスに関する通信行動やその結果生じるトラヒックの制御に関する研究は未だ初期の段階にある。この状況を踏まえ、エンドエンド系の双方向通信サービスとセルラー網によるモバイル通信サービスを対象として、次の2項を目標とした。(1)ユーザ満足度を考慮したサービス提案とユーザ行動に基づくトラヒックモデルを用いた評価。(2)通信品質が劣化することなく受付けたサービスの完了(品質満足完了)を可能とするトラヒック輻輳制御法およびサービス運用法。研究課題としては次の2課題を推進した。1.ユーザ満足度の的確な向上をねらいとしたハイブリッド型回線留保数制御による申告型優先チャネルアサイン方式セルラー通信サービスにおけるユーザ満足度を的確に向上させるために、ユーザ申告に基づいて網資源を重点的に割り付ける方式を提案した。TDMA方式用とCDMA方式用の2方式を考案し、具体的なユーザモビリティを想定したトラヒックモデルのもとでその効果を確認した。2.VoIPネットワークにおける呼レベルでのQoS向上技術と方式キャリヤ規模のVoIP網を想定して、先ず、呼接続の公平性に関する新しいポリシーと品質満足完了の考え方を示し、発生呼量指向の公平性(Call originate Rate Oriented Fairness)を規律とした制御法を提案し、基本性能を確認した。次いで、回線資源の効率的な運用システムについて論じ、従来の回線留保法に相当する新たな優先接続法として、品質資源留保法を提案し、資源共用型のIP網においても、迂回ルーティング網のスループットを維持・安定化する効果の得られることを示した。次の二つの領域について検討を進めた。(1)品質満足完了率に基づくふくそう制御手法の検討迂回ルーテイングと呼の受付制御を導入したVoIP (Voic over IP)ネットワーク制御法の研究を進めた。一般に、迂回経路は本来経路に比べて中継回数が多く伝送距離が長いので、無秩序な迂回拡大はネットワークの性能低下をまねく。また、VoIPサービスを従来の品質保証(QoS)のないIPネットワークで提供すると、通話中の呼も後から接続された呼の影響を受けて共に品質低下をきたす。本研究では、呼の受付け時に、当該経路での品質資源(帯域、遅延余裕時間、パケット損失率)に余裕があるかどうかで受付可否判断を行う制御アルゴリズムを提案し、迂回呼と本来呼の選択的な呼受付け制御法に適用した(品質資源留保方式)。単純なネットワークモデルを用いて、迂回ルーテイングによるスループットと品質満足完了率の向上の図れることを計算機シミュレーションにより示した。(2)サービス選択行動を意識した通信品質向上に向けた検討CDMAセルラー網においてはチャネル資源の有効利用の観点からセル半径を小さくするマイクロセル化が進みつつあるが、移動ユーザから観るとハンドオーバー時のチャネル切断(通話断、セッション断)の可能性が増加することになる。本研究では、高品質なモビイテイーを保証するチャネルアサイン制御法を提案し、ユーザがそのサービスを選択・申告する形態のもとで、移動時の安定な通信を強く希望するユーザに対して、ユーザ満足度の的確な向上の図れる方式を提案した。個々の移動ユーザの移動特性を模擬できるマルチエージェント型の計算機シミュレーションにより、選択的に特定ユーザの品質と満足度の向上が可能なことを示した。初年度に続き次の二つの領域について検討を進めた。(1)品質満足完了率に基づくふくそう制御手法の検討VoIP(IP網上での音声双方向通信)を想定すると、呼接続完了後も、その呼が終了するまで通話品質が変動する。呼接続と共に通話品質を保証するためには、CAC(呼受付制御)の導入と接続ルートの通話中固定化が必要となる。

また、網内の不確定なトラヒック変動を吸収するためには迂回ルーティングの導入が望まれる。しかし、(1)品質保証をおこなうCACとルートの固定化はゲートウエーノードの処理負荷を増大させ、また、(2)無秩序な迂回拡大は網の不安定化を招く、ことが知られている。本年度は、MPLSラベル割り当て管理を行う品質資源センタと昨年度提案した品質資源留保方式による迂回ルーテイングを組み合わせることにより、上記(1)(2)を解消する制御方式を提案し、その基本アルゴリズムを確立した。(2)サービス選択行動を意識した通信品質向上に向けた検討CDMAセルラー網においてはチャネル資源の有効利用の観点からセル半径を小さくするマイクロセル化が進みつつあるが、移動ユーザから観るとハンドオーバー時のチャネル切断(通話断、セッション断)の可能性が増加することになる。ユーザが高接続品質サービスを選択し申告する形態のもとで、移動時の安定な通信を強く希望するユーザに対して、ユーザ満足度の的確な向上の図れる方式を提案してきた。提案した制御方式に関して、本年度は、具体的な地域(東京渋谷駅周辺)のユーザ移動行動をモチーフとしてシミュレーションによる性能評価を行い、選択的に特定ユーザの品質と満足度の向上を効率よく(回線稼働率を下げることなく)実現できることを示した。昨年に続き次の二つの領域について検討を進めた。(1)品質満足完了尺度を導入したVoIP網接続方式品質管理対象を呼として、呼受付制御(Call Admission Control)を導入し,トラフィックエンジニアリングへの適応も考慮した、VoIP網接続方式の検討を進めた。昨年度までに基本原理と効果を確認した迂回ルーティング網安定化技術(品質資源留保方式)をMPLSの対地間VC割り当てプロセスに導入した分散集中ハイブリッド型の方式構成を提案た。5ノード5000erl.規模の計算機シミュレーションによる性能評価実験を進め、品質資源留保による網の安定化と、対地間トラヒック変動へ適応したVC資源の動的配分が達成されることを確認した。成果を電子情報通信学会通信ソサイエティ大会およびCQ研究会へ発表し、論文投稿作業中。(2)サービス選択行動を意識した通信品質向上に向けた検討CDMA移動通信システムを対象として、セルのミクロ化に伴うハンドオフ呼損の増加を抑えるための優先接続法を提案した.前年度までに提案した、ユーザ申告ベースの制御機構をCDMAセルラ通信の送信電力制御(TPC)に適用した。許容送信
大学施設の評価方法と整備指針に関する研究-名古屋大学のファシリティマネジメント-

名古屋大学で進行中の建て替え・増築計画に関連して、外部環境整備や中央図書館増築工事などを事例とし、以下の点についての調査・分析を行い、ファシリティマネジメントの観点から大学施設のの総合評価と整備指針モデルの考察を行った。1.外部空間の有効性考察名古屋大学を代表する外部空間であるグリーンベルトを事例として、環境整備後の利用者によるPOEを行い、整備計画にフィードバックすべき知見を得て、整備指針に関する考察を行った。2.図書館における探索行動と空間の分かりやすさ考察図書探索の問題について空間の分かりやすさの観点からPOE(使用開始後評価)を行い分析を進め、増築後の利用者の探索行動の予測し、サイン計画におけるポイントの指摘やわかりやすい空間形成のための指針を得るために、動線予測シミュレーションシステムを開発した。また、増築の一貫として行われたサイン計画に助言を行った。3.CAFMシステムの構築開発中の施設の建て替え時において必要となる施設の利用実態に関わる情報収集を支援するCAFM(Computer Aided FacilityManagement)システムを用いて、大学中央図書館における図書探索の支援CAD(Computer Aided Design)入力された既存建物平面および家具レイアウトと備品番号をリンクさせたを構築し、このシステムの有効な利用について考察を進めている。4.キャンパスの振動環境に関する分析キャンパス内では振動源として、工事振動、交通振動、設備機械振動、地震動などが考えられ、伝搬経路として、地盤、基礎、建物など、震動源から着目地点に至るまでのすべてのものが影響する可能性を持っている。このような複雑な振動環境の分析を支援するシステムの開発を行った。今年度は名古屋大学で進行中の建て替え・増築計画に関連させながら、以下の点についての調査・分析を行い、ファシリティマネジメントの観点からの考察を行った。1.共通施設の環境評価考察現在5,000m2の増築が行われている中央図書館と多くの学生に一斉授業を行う大講義室における環境評価を、FMツールであるPOE(使用開始後評価)法により学生を対象に実施し、これら空間の物的環境に対する認識を把握した。将来の評価予測の観点から考察を進めている。2.図書館における探索行動と空間の分かりやすさ考察図書探索の問題について空間の分かりやすさの観点からPOEを行い分析を進めている。さらに増築後の利用者の探索行動の予測し、サイン計画におけるポイントの指摘や分かりやすい空間形成のための指針を得るために、動線予測シミュレーションシステムを現在開発中である。3.CAFMシステムの構築施設の建て替え時において必要となる施設現状への容易な参照を可能とするために、再開発が進行中の工学部において建築学科を事例にCAD(Computer Aided Design)入力された既存建物平面および家具レイアウトと備品番号をリンクさせたCAFM(Computer Aided Facility Management)システムを構築し、このシステムの有効な利用について考察を進めている。4.外部空間の有効性考察名古屋大学を代表する外部空間でありグリーンベルトを中心に、その環境評価をこれまで行ってきた地域住民と学生との比較考察を行った。現在行われている再整備計画時にはこの結果を参考に検討案を作成した。また4年一貫教育体制への移行や地下鉄駅の設置に伴うグリーンベルト周りの人の動きの変化が予想されるため、その予測と整備の指針を得るために動線調査を行い、考察を進めている。今年度は名古屋大学で進行中の建て替え・増築計画に関連して、外部環境整備や中央図書館増築工事などを事例とし、以下の点についての調査・分析を行い、ファシリティマネジメントの観点から大学施設のの総合評価と整備指針モデルの考察を行った。2.図書館における探索行動と空間の分かりやすさ考察図書探索の問題について空間の分かりやすさの観点からPOE(使用開始後評価)を行い分析を進め、増築後の利用者の探索行動の予測し、サイン計画におけるポイントの指摘や分かりやすい空間形成のための指針を得るために、動線予測シミュレーションシステムを開発した。

3.CAFMシステムの構築開発中の施設の建て替え時において必要となる施設の利用実態に関わる情報収集を支援するCAFM(Computer Aided Facility Management)システムを用いて、大学中央図書館における図書探索の支援CAD(Computer Aided Design)入力された既存建物平面および家具レイアウトと備品番号をリンクさせたを構築し、このシステムの有効な利用について考察を進めている。4.キャンパスの振動環境に関する分析キャンパス内では震動源として、工事振動、交通振動、設備機械振動、地震動などが考えられ、伝搬経路として、地盤、基礎、建物など、震動源から着目地点に至るまでのすべてのものが影響する可能性を持っている。このような複雑な振動環境の分析を支援するシステムの開発を行った。