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生活習慣病予防における食後高血糖および食事性AGEsの関与に関する研究

糖代謝中間体のグリセルアルデヒドに由来するAGEs(toxicAGEs,TAGEと命名)がその受容体であるRAGE(receptorforAGEs)を介し,糖尿病血管合併症の発症・進展に強く関わっていることが明らかになってきた。最近では,高血圧症,認知症,がん,非アルコール性脂肪肝炎や不妊症などの多様な疾患にも関与することが示されており,TAGE-RAGE系の影響を抑えることが生活習慣病の発症・進展の予防および治療戦略上,必要なことがわかってきた。現代の食習慣の特徴である食後高血糖,果糖および食事性AGEsの過剰摂取が,体内でのTAGEの生成やRAGEの発現上昇をきたして生活習慣病の発症・進展に強く関与していることが明らかになってきた。これまでの研究成果により、生体内で生成される終末糖化産物(AGEs)の中でも糖代謝中間体に由来するグリセルアルデヒド由来AGEs(toxic AGEs, TAGEと命名)がAGEs受容体(receptor for AGEs, RAGE)を介して生活習慣病の発症・進展に強く関与していることが明らかになってきている。一方、私達の身近な食/嗜好習慣そのものが生活習慣病の引き金になっている可能性が大きく、特に単純糖質の過剰摂取と食後高血糖との関連が危惧される。そこで、22年度においては数百種類に及ぶ飲料中の糖度およびブドウ糖濃度を測定した結果ほとんどの飲料に米国心臓協会が2009年に提示したガイドライン(健康な生活の維持のため1日の単純糖質摂取量を男性は150kcal以下、女性は100kcal以下に抑えるべきである)の基準値を超える糖質が含まれていることが明らかになった。生体内で生成されるTAGEは食後高血糖の持続によっても増加することが動物実験で示されていることから、単純糖質を多く含む清涼飲料水の過剰摂取は生活習慣病の発症・進展に強く関与している事が示唆される。また、食品の加熱調理時に形成される食事性AGEsの過剰摂取は、動物実験において肝臓内でのTAGEの蓄積やRAGEの発現増大を招いて肝障害を引き起こす事が危惧される。そこで、数百種類に及ぶ飲料ならびに加工食品中の各種AGEs量を代表者が開発したAGEs特異抗体を用いた競合ELISA法で測定した結果、栄養機能食品や栄養調整食品に分類される加工食品に多量のAGEsが含まれていることが明らかになった。23年度においては、糖度および各種AGEs量の測定をさらに飲食品の種類や数を増やして検討し、広く情報公開することを計画している。生体内で生成されるAGEsの中でもグリセルアルテヒド由来AGEs(toxic AGEs,TAGEと命名)がAGEs受容体(receptor for AGEs,RAGE)を介して生活習慣病の発症・進展に強く関与していることが明らかになってきている。一方、私達の身近な食/嗜好習慣そのものが生活習慣病の引き金になっている可能性が大きく、特に果糖ブドウ糖液糖や砂糖の過剰摂取と食後高血糖および食事性AGEsとの関連が危惧される。22-23年度において500種類以上に及ぶ飲料中の糖度およびブドウ糖濃度を測定した結果、市販飲料のほとんどに米国心臓協会のガイドライン(健康な生活の維持のため1日の砂糖摂取量を男性は150kcal(糖質換算で37.5g)以下、女性は100kcal(同25g)以下に抑えるべきである)の基準値を超える糖質が含まれていることが明らかになった。生体内で生成されるTAGEは他のAGEsと異なり、食後高血糖の持続によっても増加することが示されていることから、果糖ブドウ糖液糖や砂糖を多く含む清涼飲料水の過剰摂取は生活習慣病の発症・進展に強く関与している事が示唆される。また、食品の加熱調理時に生成する食事性AGEsの過剰摂取は、動物実験において肝臓内でのTAGEの蓄積やRAGEの発現増大を招いて肝障害を引き起こす事が危惧される。そこで、500種類以上に及ぶ飲料ならびに加工食品中の各種AGEs量を測定した結果、乳酸菌飲料や健康食品に分類される加工食品に多量のAGEsが含まれていることが明らかになった。さらに、高糖質下で培養した肝細胞内においてはTAGE化される蛋白質が数種類確認できた。これらの情報は、論文公表、学会発表、市民公開講座、新聞や健康雑誌などを通じて広く公開している。これまでの研究成果により、生体内で生成される各種AGEsの中でも糖代謝中間体のglyceraldehydeに由来するAGEs(toxic AGEs、TAGE)がAGEs受容体(RAGE)を介して生活習慣病の発症・進展に強く関与していることが明らかになってきている。

平成22年度より、約千種類に及ぶ飲食品中の糖度および各種AGEs量を測定した結果、市販飲料のほとんどに米国心臓協会のガイドライン(健康な生活の維持のため1日の砂糖摂取量を男性は37.5g以下、女性は25g以下に抑えるべきである)の基準値を超える糖質が含まれていることが明らかになった。通常の食事に比べて清涼飲料水を摂取すると急激な血糖上昇がみられ、食後酸化ストレスの増大から組織障害が引き起こされることが示唆された。実際に、高ブドウ糖/果糖存在下で培養した血管内皮や肝細胞内においては、TAGE化蛋白質が数種類同定された。また、ある種の飲食品には多量のAGEs(主にブドウ糖由来AGEs、Glc-AGEs)を含むものが多く存在し、これらの摂取過多により肝臓内でのTAGEの蓄積やRAGE発現の増大を招いて肝障害を引き起こす事が示唆された。これらの結果より、食事性AGEsを減らすことで臓器障害を抑制できる可能性が示唆されるが、実際に保存期腎不全患者に経口吸着炭薬kremezinを投与することで、血中Glc-AGEsおよびTAGEレベルが低下することを見いだした。さらに、食物繊維を多く含む食材にはkremezin以上のAGEs吸着活性が認められ、食物繊維の豊富な食材を調理して食べる日本食には、糖質の分解/吸収を抑えたり、食事性AGEsを吸着除去すると言った優れた機能が備わっていることが明らかになってきた。これらの情報は、既に論文公表、学会発表、市民公開講座、新聞や健康雑誌などを通じて広く国民に公開している。平成23年4月に、研究代表者および研究分担者両名が別々の他研究機関へ転出したため、新しい研究機関での研究立ち上げ準備などに時間がとられ、当初の計画よりやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。新しい研究機関での研究も軌道に乗ってきているので、当初の計画に沿った研究の遂行が可能と考えられる。TAGE化タンパク質の分析・同定は、外部機関に委託し、研究計画の促進を図る予定である。
マイノリティ企業の経営戦略の国際比較

マイノリティ・ビジネス発展の国際比較を企図したこの研究プロジェクトは、萌芽研究として予定した研究成果を挙げることによって終了することが出来た。一昨年、昨年のフィールドサーベイ、インタビュー、文献調査等の実証成果を踏まえて、平成17年度においては特にプロジェクトのファインディングをまとめ、それを広くこのテーマに関心を持つ研究者に公表することを一義的な目標とした。特に、日本におけるマイノリティ・ビジネスの研究の中心的役割をこれまで果たし、多くの研究者が関心を寄せている経営史学会において、その神戸大学における全国大会において関連分野の研究者を一堂に集めて、マイノリティ・ビジネスについての日本における最初のパネルを組織できたことは、今後のこのテーマの研究発展において、大きな画期を築けたと自負している。特に注記すべきことは、このパネルにおいて、これまでの日本におけるマイノリティ・ビジネス研究が陥っていた細分化、すなわちそれぞれのマイノリティ集団ごとに研究が蓄積され、集団を超えた歴史的、経済的特性に関する考察がほぼ全くなされていない、という問題を克服できたことは重要である。日本の2大マイノリティ集団、韓国・朝鮮系と中国系のビジネスがどのように歴史的に生成して、発展して来たかが比較史的に議論できたことは、今後の研究者の交流による相乗効果を考えると特筆に価する。すなわち、それぞれの民族集団の考察において、ビジネスおよび経済のトピックは、他の政治、社会、教育といったテーマとの関連で議論がなされ、民族を超えて例えばビジネスの発展と構造においてどのような同質性と差異があるかについては、事実上視野に入ることがなかった。今回の比較研究で理解できた、特定産業への特化、また地域におけるマイノリティ・ビジネスの集積メカニズムの解明は、アメリカにおいて蓄積されてきた諸マイノリティ集団におけるビジネスの成長と比較した場合、国際的な研究への橋渡しとして興味深い結論を出している。まとめれば、このプロジェクトは、まさに萌芽研究として、今後の比較考察、国際研究の出発点としての十分な役割を成し遂げたと集約できる。この研究プロジェクトの初年度にあたる2003年度においては、主に2004年度、2005年度の本格的研究へ向けての準備が主に3つの領域において行なわれた。まず、文献のサーベイにおいては、その対象を可能な限り広く取って、地域的な対象を日本ばかりではなく、広く海外をも含め、アメリカを中心としながら、ヨーロッパおよびアジアの諸経済におけるマイノリティ企業に関する研究をサーベイした。これは、現在までのマイノリティ企業に関する研究が、日本だけでなく、諸外国においても国際比較的な視点を持たないままで継続されてきたことへの反省にもとづくものである。さらに、サーベイの対象は経済学な分析ばかりでなく、社会学的、歴史学的な分析を含めて、さまざまな角度からの研究を網羅した。これは、マイノリティという基本的には非経済的要素の強い対象を分析するについて、多面的なアプローチが有効であるという考えに依拠する。第2に、日本においてのマイノリティ企業を取り上げる際には決定的に重要である在日韓国・朝鮮人の企業に関して、歴史的にその中心である関西地域を対象として、聞き取り調査等のフィールドワークを実施した。これは、現在までの日本のマイノリティ経済の研究が、労働あるいは企業家に関する社会学的な関心からされたものが多く、このプロジェクトがねらっている産業構造論的な視点が見られなかったことをふまえて、経済主体としての個別企業の観点から、その発展のダイナミックスを明らかにするための情報を体系的に収集する目的から行われた。結果として、これまで注目されてきた兵庫県新長田のケミカル・シューズといった例ばかりでなく、同県尼崎市の土木建築業、さらには京都市の繊維産業、また一般的にパチンコ産業といった重要な例が多数散見されることが分かった。第3に、マイノリティ企業研究が、これまで最もさかんなアメリカ合衆国への出張を通じて、現地のマイノリティ企業の実態を観察するだけではなく、そのような企業、産業を研究している研究者とのネットワークが形成できたことは大きな成果であった。ともすれば、目本社会固有の要因からのみ説明されることの多いマイノリティ経済の特徴が、異なる社会、政治環境のアメリカにおいても多く見られることが理解できたことは重要な発見といえるだろう。平成16年度においては、このプロジェクトの初年度である平成15年度の研究成果に基づいて、マイノリティ企業の国際的展開についての基礎研究をさらに発展させて、最終年度である平成17年度の成果公表に向けての準備を整えた。すなわち、昨年度収集した資料の分析を体系的に行い、マイノリティ企業の成長の経済学的、経営学的考察を行うことと、この分野の他の研究者との連携を深めることによって、この萌芽研究が将来のマイノリティ企業研究の布石となることを今年度の目標とした。具体的には、まず、マイノリティ企業の発展を特にアメリカ合衆国と日本に焦点を当てて、その歴史的発展と現状の分析を行ない、両国における成長の同一性と差異を明確化した。とりわけ、アメリカにおけるアジア系マイノリティのビジネスに際だっている成長性と、日本における韓国・朝鮮系あるいは中国系移民のマイノリティの諸問題を比較的に考察して、この差異をもたらす諸要因を析出する努力を行った。結果的に結論づけられたことは、両経済における中小企業一般の発展のありかた、すなわちアメリカ合衆国における広義のベンチャー・ビジネスの急成長と日本における同種のビジネスの停滞、とがマイノリティ・ビジネスの成長を大きく規定しているという興味深い点であった。このような一般的な傾向とその要因を理解したのち、両経済におけるマイノリティ・ビジネスが、他の要因をコントロールしても、異なる産業に特化しているという傾向が判明した。

たとえば、なぜ韓国・朝鮮系のビジネスが、日本においてはパチンコ関連事業あるいはケミカルシューズ製造業において重要な地位を占め、アメリカ合衆国においてはフラワー・ビジネスおよびドライ・クリーニングに集積しているかは事実としては解明されたが、その要因の考察はこのプロジェクトの最終年度の課題として残されている。さらに、平成16年度においては、マイノリティ・ビジネス分野の研究者と連携を深めて、お互いのリサーチの関心を体系化することを試みた。これは、最終年度に予定している公開の研究成果報告をより広い研究者層と関心を持つ関係者に行うための準備であり、目標を達成するための十分な成果を上げることができた。マイノリティ・ビジネス発展の国際比較を企図したこの研究プロジェクトは、萌芽研究として予定した研究成果を挙げることによって終了することが出来た。一昨年、昨年のフィールドサーベイ、インタビュー、文献調査等の実証成果を踏まえて、平成17年度においては特にプロジェクトのファインディングをまとめ、それを広くこのテーマに関心を持つ研究者に公表することを一義的な目標とした。特に、日本におけるマイノリティ・ビジネスの研究の中心的役割をこれまで果たし、多くの研究者が関心を寄せている経営史学会において、その神戸大学における全国大会において関連分野の研究者を一堂に集めて、マイノリティ・ビジネスについての日本における最初のパネルを組織できたことは、今後のこのテーマの研究発展において、大きな画期を築けたと自負している。特に注記すべきことは、このパネルにおいて、これまでの日本におけるマイノリティ・ビジネス研究が陥っていた細分化、すなわちそれぞれのマイノリティ集団ごとに研究が蓄積され、集団を超えた歴史的、経済的特性に関する考察がほぼ全くなされていない、という問題を克服できたことは重要である。日本の2大マイノリティ集団、韓国・朝鮮系と中国系のビジネスがどのように歴史的に生成して、発展して来たかが比較史的に議論できたことは、今後の研究者の交流による相乗効果を考えると特筆に価する。すなわち、それぞれの民族集団の考察において、ビジネスおよび経済のトピックは、他の政治、社会、教育といったテーマとの関連で議論がなされ、民族を超えて例えばビジネスの発展と構造においてどのような同質性と差異があるかについては、事実上視野に入ることがなかった。今回の比較研究で理解できた、特定産業への特化、また地域におけるマイノリティ・ビジネスの集積メカニズムの解明は、アメリカにおいて蓄積されてきた諸マイノリティ集団におけるビジネスの成長と比較した場合、国際的な研究への橋渡しとして興味深い結論を出している。まとめれば、このプロジェクトは、まさに萌芽研究として、今後の比較考察、国際研究の出発点としての十分な役割を成し遂げたと集約できる。
コミュニティビジネスの地域資源活用に関するマーケティング論的研究

本研究の目的は、今後の地域づくりで依拠すべき新たな概念をコミュニティのもつ機能に注目して導き出すことにあった。本研究では、地域イメージで地域価値向上を試みるコミュニティ活動に注目した。とりわけコミュニティビジネスは、生活者にメッセージを伝える重要な役割をもつという知見を得た。これを活用して、地域イメージを伴うコミュニケーションを生活者と交わすことが重要である。地域の衰退を乗り切るのは、自発的な協働活動を支えるアクター達である。彼らによって形成されたコミュニティによって、魅力的なライフスタイルを提示することが求められている。以上の指摘を整理し、本報告書としてまとめた。本研究はコミュニティビジネスにおる地域関運商品など地域資源を活用して展開される地域再生の構図をマーケティング論的な概念で体系化することを目的としている。平成21年4月以後は、まちづくり、フードシステム関連領域をはじめとする実務家、研究者からの資料収集に注力し、その概念整理を試みた。特に地域再生に寄与するコミュニティビジネスの機能を考察する場合、その定義を拡張して考察する必要があると判断した。経済主体間のアライアンス、情報発信を伴うネットワーク構築をコミュニティビジネスのもつ社会的機能として捉え、総合的な学習および職人による教育指導等で形成される地域教育関連コミュニティも取り込んだ地域価値向上による主体間協働の図式を重視した。人口増加地域の代表事例である新東京タワーと地域資源を活用した墨田区のまちづくりについては、面接・訪問調査を実務家と区役所職員に対して実施済みである。当該事例から地域ブランド戦略による地域イメージの向上、伝統的な職人技術および「和風キダン」によるコンセプトの活用、鬼平犯科帳の舞台など地域資源の活用を物語構築によるマーケティング的観点で捉えることができた。これらは非価格競争に寄与する地域産品のコンセプトを形成する要素になっているとの仮説を設定した。人口減少地域では、地域再生に結び付く地域住民などによる地域資源の再評価、地場産業の活性化、地域住民による魅力的なライフスタイルの提示が重要である。そのために農産物直売所をプラットフォームにした地産地消、食育、環境資源管理等との関係性で地域価値を高める協動の図式に注目した。平成22年4月以後は、地域振興に関与するアクターやコミュニティによって行われるビジネス志向型のボランタリーな協働(コミュニティ活動)に注目した考察の整理を試みた。その際に、多様なコミュニティが地域振興に関与しているため、コミュニティの類型化を図った。そして地域振興に寄与するコミュニティは、商業集積を担うコミュニティと同様に不完全な組織化によって運営されていると仮定し、組織化の程度に応じたコミュニティによる地域価値向上の活動が行われていると考えた。人口減少地域における地域振興に寄与するコミュニティが自治体の主導で形成されてきた宮崎県綾町を選定し、現地の関係者に対して、これまでのまちづくりに関するヒアリング調査を実施した。綾町は多様な資源の活用が涙ぐましいという表現でも大袈裟に取れないほど行われてきた。そのまちづくりのストーリーは、町民生活を環境共生、健康づくりという経済的な豊かさでは捉えきれない新たな豊かさの尺度をもった地域政策で構成されている。こうしたまちづくりを支えてきたのは、地域愛の醸成に寄与する溜まり場(公民館)の活用、ビジネス手法の導入、地域価値を適切に伝える消費者コミュニケーションであった。そして近年の綾町は、町内に点在する工房を結びつけて周遊性をもたせたアート、スポーツ合宿招致のまちとして地域価値を高めようとしている。このような地域住民および消費者に対するコミュニケーションを通じた体験価値重視型の地域振興は、地域住民の健康の向上を第一に考えたコミュニティ活動による。これは地域資源を活用して体験価値を高めるアクティビティの提示、有機栽培関連の情報を販売を通じて提供した「手作りほんものセンター」による消費者コミュニケーションなど価格以外の魅力を地域体験や販売時点での情報提供を通じて伝える地域振興であった。これを分析する基本的なフレームワークは、綾町のまちづくりを参考に提示できると確信した。平成23年度8月、社会事業家によるコミュニティビジネスを展開している(株)四万十ドラマを訪問調査した。(株)四万十ドラマは、地域食材を活用して地元で生産する1.5次産業づくりを目指している。そのために、四万十川周辺の環境保全に配慮しながら生産者、加工業者、バイヤー、消費者に拠る共感をもつ仲間づくり、事業ネットワーク(コミュニティ)を構築している。個別事業は、栗園再生、デザインに配慮した商品開発、体験観光、ネットショップ、四万十川流域の会員制ファンクラブの運営である。平成23年度以前、人口過密地域と過疎地域という相反する条件下ある綾町と墨田区を対象に、自治体主導によって形成されたコミュニティによる物語(ストーリー)と地域イメージを活用したコンテクスト・ブランディングの実態を探った。(株)四万十ドラマも、ユンテクスト・ブランディングを実施しており、自治体主導によるコミュニティ形成が自律的発展を遂げ、より高次の経営発展的段階に移行した際に目指すべき参考事例(モデルケース)と捉えて訪問調査した。

その際に、民間主導型の事業ネットワーク形成と、メッセージ伝達力の高いデザインを活用したコミュニティビジネスの実態を確認できた。これまでの3地域を対象とした訪問調査と地域づくりに関する理論的考察から、地域振興を担うコミュニティは民間主導で運営されることが望ましく、地域振興に関与するコミュニティビジネスで地域ネットワークの外部性を活用し、メッセージの伝達力をもつ商品開発、地域イメージとの連携を重視した魅力的な生活空間の創造と提示に注力すべきとの結論を導いた。
サービス・ラーニングを通じた「地域社会と教育困難校の連携」に関する研究

本研究の目的は、教育困難校における教科「人間と社会」において、地域社会と学校が連携することによる生徒の成長についてインタビュー及び、質問紙調査と参与観察によって実証的に検討することにある。この「地域社会と学校の連携」の影響を考察するために、平成30年度は以下のことを行った。1協力校4校(桐ヶ丘高校、秋留台高校、五日市高校、新宿山吹高校)が主催する団体連絡会への参加を行い、地域社会の受け入れ団体と学校の協議から地域社会が学校といかなる連携を行おうとしているのかについて観察を行った。2協力4校の中間支援団体が主催する生徒受け入れ団体連絡会に参加し、中間支援団体による地域社会の受け入れ団体の様子を観察した。特に新宿山吹高校の中案支援団体であるVCASと連携を行いインタースクールとして行っている学校間連絡会の参与観察を行った。3協力校4校で教科「人間と社会」の教科書を使用した事前学習と事後学習の様子について参与観察を行った。加えて、平成30年度は中間支援4団体と生徒受け入れ7団体の活動を主に調査を行い、中間支援団体と生徒受け入れ団体が考える「地域社会と学校との連携」について考察するために、VCAS(中間支援団体)北星会(点訳サークル)、アミークス(環境ボランティア)、あきる野市青年会議所、佳月太鼓会、スープの会(ホームレス支援)の活動の参与観察を行った。また、協力校4校の生徒に対してアンケート項目を精査するためのインタビュー調査を行い、さらに協力校4校の教員インタビューを行い、生徒に対して行うアンケートの調整を行った。協力校4校内での想定外の担当教員の異動また生徒受け入れ団体内での担当者の異動により、年度前半は引継ぎがうまくなされておらず、協力校や生徒受け入れ団体との連携がうまくいかないところがあり、このことが結果として、生徒受け入れ団体の活動の観察が遅れ気味になってしまったため。なお年度後半には連携も促進され概ね順調に進展している。今年度は研究中間年度として、生徒受け入れ5団体で生徒の体験活動の参与観察及び当該体験活動後の生徒インタビューを行い「地域社会と学校との連携」が生徒に与える短期的影響を考察する予定である。また今秋には地域社会から見た「地域社会と学校との連携」に関して中間的な報告を関連学会にて行う予定である。来年度は、教員インタビューや平成30年度入学生に対するアンケートを行い、「地域社会と学校との連携」による長期的な教員や生徒・地域社会への影響を考察する予定である。さらに来秋には、学校から見た「地域社会と学校との連携」に関する学会報告を行う予定である。協力校での体験活動や生徒受け入れ団体の活動の参与観察について昨年度前半に担当者の異動のため滞った影響で旅費を繰り越し、インタビューが2・3月にずれたためインタビューデータの音声起こしに伴う人件費が年度を繰り越した。旅費に対しては4・5月の訪問にて使用し、インタビューデータの音声起こしは現在依頼中のため、今年度前半には未使用分を使用する予定である。今年度分については現在調査が進行中のため、使用計画の通りに使用する予定である。
心房機能に着目した僧帽弁閉鎖不全症の予後評価法と治療戦略の策定を目指して

本研究では、犬の左心房機能について、1.正常時に有する容量負荷への反応性、2.正常時に有する薬剤への反応性、3.疾患時における変化、について評価した。その結果、左心房は負荷や薬剤の影響によってその機能が通常の倍以上に変化する程の潜在能力を秘めている事が明らかとなった。疾患時にはこの潜在能力を発揮することで初期にはその機能が上昇するものの、より重度になるにつれ徐々に機能は減弱し、一定の限界を超えると死に至ることが明らかとなった。このように、左心房は疾患時にその力を発揮する「最後の砦」とも言える働きを有しているのかもしれない。本年度は、正常な心房の薬剤に対する反応性を知るために正常ビーグル犬6頭に対して、交感神経刺激剤であるドブタミン、交感神経β受容体遮断薬であるエスモロール、PDE3阻害剤であるミルリノンを投与し、投与前後での心エコー図検査指標の変動を評価した。評価項目としては、従来の心室機能検査指標である組織ドプラを用いた心室中隔側僧帽弁輪部の左室収縮波速度(S')と左室拡張能指標である心室中隔側僧帽弁輪部の左室拡張早期波速度(E')を測定するとともに、今回の主眼である心房機能解析として、心房拡張の指標である総左心房面積減少率(LA-FACtotal)、心房の受動的収縮指標である受動的左心房断面積減少率(LA-FACpass)、心房の能動的収縮力指標である能動的左心房断面積減少率(LA-FACact)を計測した。その結果、ドブタミンならびにミルリノン投与すなわちいわゆる強心剤に対して、心房は心室と同様に正の方向へ反応することが明らかとなった。特に心室とは独立した指標であると考えられる能動的収縮能指標LA-FACactが増大したことは、心房自体の収縮が増強されることを示すものである。エスモロール投与すなわち交感神経抑制に対しては、心室が負の方向へ反応する一方で、心房機能については受動的収縮能LA-FACpassが減少した以外には変化が認められなかった。これは、心房が交感神経抑制に対しては心室と異なる反応を示すか、あるいは抑制された心室機能に対して何らかの機構による代償反応が働き心房機能が保持されている可能性を示していると考えられた。本年度は正常犬に対する薬剤負荷実験の最後の薬剤としてα作動薬のフェニレフリン投与を行った。本薬剤の投与により、血圧の上昇と心拡大が引き起こされ、心室機能が減弱したが、心房機能はむしろ上昇し、心室と心房が異なる反応性を示すことが明らかとなった。この結果と、昨年までのドブタミン、ミリルノン、エスモロールの結果と併せて論文を作製し、American Journal of Veteinary Research誌への掲載が受理された。続いて、過剰輸液負荷による前負荷モデル犬を作製し心臓カテーテル検査指標ならびに心房機能の変動を評価する研究も行った。その結果、輸液負荷に伴い左心房内圧は上昇し、心房拡大を来し、心房機能が増強することが明らかとなった。ただし、心房機能の増強は直線状ではなく、心房内圧が重度に上昇すると心房機能はむしろ低下する傾向にあることも明らかとなった。これは前負荷増大に対する心房の代償反応と、より重度の負荷状態においては代償不全に陥る、といった現象を捉えているものと思われた。本研究の成果は現在American Journal of Veteinary Researchに投稿し、査読を受けている最中である。本年度は心筋生検鉗子を用いた腱索断裂により作成した僧帽弁逆流モデルを用いて、左心房機能解析を行う予定であった。しかしながら、僧帽弁逆流モデルの作成を当初予定通りに遂行することが出来ず、こちらの検討は遅れている。代わりに、肺動脈を選択的に収縮させ一過性の肺高血圧症を発症させるトロンボキサンA2誘導体を用いた肺高血圧モデル犬を作成し、肺高血圧における左心房機能の変動について解析を行った。その結果、肺高血圧の発生に伴い左心房機能指標にも変化が生じることが明らかとなった。本モデルにおいては左心房機能に対する直接的な作用が存在する可能性は低く、肺高血圧により左心房への還流血液量が減少することで二次的に生じた変化である可能性が高いと考えられた。この結果は左心房機能の低下が肺循環の停滞を増悪させ、肺高血圧症の一因となる、という学説とは相反するものであり、肺高血圧症における左心房機能の解釈についての注意を促す重要な結果であると思われた。また犬僧帽弁閉鎖不全症の臨床例を用いて、本疾患の重症度と、近年循環器領域おいてもバイオマーカーとしての注目が集まっているビタミンD、ならびに左心房機能を含む心機能との関連性を評価する臨床研究も併せて行った。その結果、本疾患の重症度が進行するとともに、ビタミンDならびに左心房機能が低下することを明らかとした。しかしながら、両者の間に相関は認められなかった(Osuga, Nakamura, etal. J Vet Int Med 2015)。僧帽弁逆流モデルの作成が遅れているため。平成28年度は腱索断裂により僧帽弁逆流を引き起こす僧帽弁逆流モデルを作成し、左心房機能指標の経時的変化を評価する予定であったが、モデル犬の作成が思うように進まず、こちらの検討は断念せざるを得なかった。

代わりに、「LA strain法」を用いた検査が本施設においても可能となり、これを僧帽弁逆流の自然発症犬に対して実施し、本疾患の重症度との関連性を評価する臨床研究を実施した。LA strain法は、心内腔の断面積変化率やドプラ法による血流速度を基に評価していた従来の方法とは異なり、心筋壁そのものの伸縮を評価することが可能であり、従来法よりも優れた心機能評価指標となることが期待される手法である。すでに人の左室心筋の機能評価においては従来法を凌駕する方法であることが示されており、医療においては広く日常診療においても使用されている。近年はこの手法を左心房へ応用する試みが行われており、人の心筋症や僧帽弁逆流において、本法を用いた心房機能評価指標が重症度や予後とよく相関することが示され、新たな心房機能評価法として確固たる地位を築きつつある。本研究においても、strain法による左心房機能指標が断面積変化率を用いた指標よりも高い精度をもって犬の僧帽弁逆流の重症度を判別できることを明らかとした。具体的には臨床ステージの進行とともに左心房のリザーバー機能、ブースター機能指標が低下すること、さらにはうっ血性心不全発症群と非発症群を区別する上ではstrainによるブースター機能指標が最も高精度であったこと、などを明らかとした。これらの成果はJournal of veterinary internal medicineに投稿し、受理された。本研究では、犬の左心房機能について、1.正常時に有する容量負荷への反応性、2.正常時に有する薬剤への反応性、3.疾患時における変化、について評価した。その結果、左心房は負荷や薬剤の影響によってその機能が通常の倍以上に変化する程の潜在能力を秘めている事が明らかとなった。疾患時にはこの潜在能力を発揮することで初期にはその機能が上昇するものの、より重度になるにつれ徐々に機能は減弱し、一定の限界を超えると死に至ることが明らかとなった。このように、左心房は疾患時にその力を発揮する「最後の砦」とも言える働きを有しているのかもしれない。心臓カテーテル検査の実施が可能となったため。引き続き、適切な僧帽弁逆流モデルの作成を目指すが、仮にこれが予定通りに進まない際には方針を転換し、より簡便に作成することが出来る肺高血圧症モデルを用いて、肺高血圧症における左心房機能の変動について検討する予定である。僧帽弁逆流については、モデルでの検討が実施困難であったとしても、引き続き臨床例での検討を重ね当初目標の達成に向けて研究を継続する予定である。獣医学本年度はさらに肺高血圧モデル、僧帽弁逆流モデルを作成し心房機能の変動を明らかにする予定である。薬剤の輸入が困難であったため、使用薬剤の変更を余儀なくされた。また、心臓カテーテル検査を実施するための設備整備が当初予定よりも遅延したため、同検査の実施数が非常に少なく、心エコー図検査指標との比較が実施できていない。腱索断裂による僧帽弁逆流モデルの安定的な作成が困難であったため。当該年度は予定通りに研究を遂行することが出来たが、実験動物が譲渡されたこともあり、前年度余剰分を補うだけの執行が出来ていない。引き続き僧帽弁逆流モデルの作成を目指すが、予定通りに進まない場合にはより簡便な肺高血圧モデルの作成に方針を切り替え、適切かつ効率的な研究の遂行と予算執行を目指す。今年度に入り心臓カテーテル検査の実施が可能となったため速やかに薬剤負荷モデルでの検討を遂行し、次の段階である僧帽弁逆流モデルの作成を実施する。
誘導電荷検出による微粒子の質量計測法の開発

昨年度に引き続き水およびメタノールを用いて、多価液滴の生成および電荷と飛行時間の計測を行った。大気圧下で生成した微粒子をそのままの大気圧で質量分析することは困難であり、何らかの差動排気系を構築する必要があった。一般に大気圧からの差動排気系は巨大なものとなりがちであるが、本研究では6極イオンガイドを組み込んだ細管を用いてイオンの輸送と差動排気系を製作した。ガス流でイオンを輸送する場合、静電レンズでは色収差が大きくて収束が困難である。一方イオンガイドは、イオンの透過率にドリフトエネルギー依存性がほとんど無く、広い質量範囲にわたってイオンを輸送できることが大きな利点である。1/4インチのステンレスパイプ中にピアノ線を組み込み、イオンガイドとして動作することを確認した。口径が等しい場合、パイプはオリフィスよりコンダクタンスが遥かに小さいため、パイプを圧力隔壁として利用すれば、効果的でビームロスがない差動排気系が構築できると期待される。本研究では1段で4.5桁の真空差を得ることに成功した。ただし中間的圧力領域においてはイオンガイドにおける微弱な放電の問題が無視できないこともわかった。これは有効な差動排気のためにビームガイドを極端に細くしたためであり、若干オーバースペックになっていることから、サイズの変更を検討している。なお、本研究の最終目的の一つは、生成した微粒子を静電型イオン蓄積リングに打ち込み、単一微粒子の計測実験に結びつけることである。リングにおける巨大イオンの制御についてはここ数年集中的に研究を続けており、いくつかの技術開発の成果は論文として発表した。本年度は水およびメタノールを用いて、多価液滴の生成および電荷と飛行時間の計測を行った。またラテックス微粒子を用いた多価微粒子の発生と単一粒子計測実験を行った。今回製作した装置は、大気圧の液滴発生部とスクロールポンプにより差動排気された検出部からなり、液滴発生部は高電圧を印加する注射針と対向電極をかねたスキマー、検出部は検出用電極と接地電極2枚で構成されている。多価液滴は注射針に高電圧を印加することにより発生させ、液だめと注射針の高低差により送液を制御した。電位差とガスの流れによって多価液滴を検出部に導入し、検出用電極を通過する際に粒子の帯電量に応じて検出用電極に誘起される電荷をオシロスコープで観察した。ファイバースコープにより液滴発生部の目視観測を行い、検出された信号との相関を調べた。信号強度から粒子の価数を求めたところ、10^510^7価分が検出用電極に到達したことが確認されたが、信号波形の解析からこれらは単一粒子ではなく多価液滴の集団であることがわかった。複数の検出用電極で得られた信号の時間差(飛行時間)から求めた各集団における粒子の平均速度は約240m/sであり、電位配置ではなくガスの流れがイオン輸送を支配していたと考えられる。溶媒のみを用いた実験では注射針先端で液滴が分解して多数の粒子が生成したため、単一粒子の検出は困難であった。そこで粒径1μmのラテックスを分散させて予備的な実験を行ったところ、ラテックス粒子由来と思われる信号を検出することができた。
トリメチルシリルジアゾメタンを用いる複素環化合物の新規構築法の開発

平成12年度から14年度の3年間の研究成果の概要を以下にまとめた.1)我々が開発したTMS CHN_2のリチウム塩(TMS C(Li)N_2)とカルボニル化合物の反応によるアセチレンの合成法およびο-シロキシフェニルアセチレンよりベンゾフラン骨格の新規構築法の両方法を鍵反応としてviburn um aw abukiより単離された抗酸化作用を示すベンゾフラン型リグナンであるビブサノールの最初の全合成を達成した.2)TMS C(Li)N_2とγ-ケトアルデヒドアセタールの反応による2-シクロペンテノンの新規合成法を開発すると共に、この反応を鍵反応とて海洋生物由来の2-シクロペンテノン誘導体で強力な殺細胞活性を示すトリコデノンCの効率的合成法を開発した.3)TMS CHN_2とN-スルホニルアルドイミンを反応させるとcis-N-スルホニルアジリジンが高選択的かつ高収率で得られることを見出し、その一般法を確立した.4)TMS C (Li)N_2とα-オキソケテンジチオアセタールの反応は基質によりチオフェン,アルキンなどを与えることを見い出した.5)Me_3SiC(Li)N_2とο-アミノアセトフェノン類を反応させると発生するアルキリデンカルベンが分子内でN-Hに挿入反応を起こしてインドールが生成することを見出した.現在は本反応の一般性を検討中である.6)4-アリール-2-オキソブタン酸エステルとMe_3SiC(Li)N_2を反応させると2,3-ジヒドロアズレンが生成することを見出した.現在その一般性を検討中である.平成12年度から14年度の3年間の研究成果の概要を以下にまとめた.1)我々が開発したTMS CHN_2のリチウム塩(TMS C(Li)N_2)とカルボニル化合物の反応によるアセチレンの合成法およびο-シロキシフェニルアセチレンよりベンゾフラン骨格の新規構築法の両方法を鍵反応としてviburn um aw abukiより単離された抗酸化作用を示すベンゾフラン型リグナンであるビブサノールの最初の全合成を達成した.2)TMS C(Li)N_2とγ-ケトアルデヒドアセタールの反応による2-シクロペンテノンの新規合成法を開発すると共に、この反応を鍵反応とて海洋生物由来の2-シクロペンテノン誘導体で強力な殺細胞活性を示すトリコデノンCの効率的合成法を開発した.3)TMS CHN_2とN-スルホニルアルドイミンを反応させるとcis-N-スルホニルアジリジンが高選択的かつ高収率で得られることを見出し、その一般法を確立した.4)TMS C (Li)N_2とα-オキソケテンジチオアセタールの反応は基質によりチオフェン,アルキンなどを与えることを見い出した.5)Me_3SiC(Li)N_2とο-アミノアセトフェノン類を反応させると発生するアルキリデンカルベンが分子内でN-Hに挿入反応を起こしてインドールが生成することを見出した.現在は本反応の一般性を検討中である.6)4-アリール-2-オキソブタン酸エステルとMe_3SiC(Li)N_2を反応させると2,3-ジヒドロアズレンが生成することを見出した.現在その一般性を検討中である.すでに我々は安全なトリメチルシリルジアゾメタン(Me_3SiCHN_2,TMSCHN_2)が危険なジアゾメタン(CH_2N_2)に代わる優れた多目的反応剤であることを見出している.本研究ではTMSCHN_2の多目的反応剤の可能性をさらに追究し、以下の知見を得た.1.我々が開発したTMSCHN_2のリチウム塩(TMSC(Li)N_2)とカルボニル化合物の反応によるアセチレンの合成法およびο-シロキシフェニルアセチレンよりベンゾフラン骨格の新規構築法の両方法を鍵反応としてviburnum awabukiより単離された抗酸化作用を示すべンゾフラン型リグナンであるビブサノールの最初の全合成を達成した.2.TMSC(Li)N_2とγ-ケトアルデヒドアセタールの反応による2-シクロペンテノンの新規合成法を開発すると共に、この反応を鍵反応とて海洋生物由来の2-シクロペンテノン誘導体で強力な殺細胞活性を示すトリコデノンCの効率的合成法を開発した.3.TMSCHN_2とN-スルホニルアルドイミンを反応させるとcis-N-スルホニルアジリジンが高選択的かつ高収率で得られることを見出し、その一般法を確立した.すでに我々は安全なトリメチルシリルジアゾメタン(Me_3SiCHN_2,TMSCHN_2)が危険なジアゾメタン(CH_2N_2)に代わる優れた多目的反応剤であることを見出している.その複素環化合物合成への応用をさらに拡大するため検討し,本年度は以下の知見を得た.1.我々が開発したTMSCHN_2のリチウム塩(TMSC(Li)N_2)とカルボニル化合の反応によるアルキリデンカルベン発生を鍵反応としてα-オキソケテンジチオアセタールよりチオフェン誘導体の一般合成法を検討した結果,使用する基質によりチオフェン,homologousケトン,アルキンが生成し,生成物は基質に依存することが判明した.現在これらの結果の論文を投稿準備中である.2.TMSC(Li)N_2とο-アミノアセトフェノン類を反応させると,中間にアルキリデンカルベンを経て分子内閉環してインドール類が得られることを発見した.

今後,この反応の最適条件を決定し,インドール合成の一般性を検討する予定である.平成14年度は以下の成果を得た.1.トリメチルシリルジアゾメタンのリチウム塩(Me_3SiC(Li)N_2)を用いるo-アシルアニリン類より3-置換インドール類の新規1工程合成法の開発.まずo-アミノアセトフェノンおよび種々のN-置換o-アミノアセトフェノンを用いて反応条件,N置換基の影響を検討したところ,N-トシル(orメシル)体とMe_3SiC(Li)N_2をテトラヒドロフラン中-78°C,1時間,0°C,2時間反応させると,発生するアルキリデンカルベンが分子内でN-Hに挿入反応を起こして83%の好収率で目的のN-トシル-3-メチルインドールが1工程で得られることを見出した.つぎにオルト位のアシル基およびベンゼン環上の置換基を種々変えたN-トシルo-アシルアニリン類を用いて本反応の一般性を検討した.これまでの結果では6391%の好収率で対応するN-トシル-3-置換インドールが得られており,現在この新規な1工程インドール合成法の一般性を確立中である.2.Me_3SiC(Li)N_2を用いる4-アリール-2-オキソブタン酸エステルよりアズレン-1-カルボキシレート類の新規合成法の開発.4-フェニル-2-オキソブタン酸エステルとMe_3SiC(Li)N_2をジエチルエーテル中で反応させるとMe_3SiC(Li)N_2はオキソ酸エステルのケトン部位と選択的に反応してアルキリデンカルベンを発生することを見出した.このアルキリデンカルベンは分子内でベンゼン環に挿入反応を起こし,6-3-5員環の縮合三環系中間体を生成後,環拡大を起こし収率よく2,3-ジヒドロアズレン-1-カルボキシレートが得られることを見出した.さらに,このジヒドロアズレンを二酸化マンガンで酸化するとアズレンに変換できることも判明した.本反応はベンゼン環の環拡大により7員環を構築するというユニークな特徴を有しており,現在4-アリール-2-オキソブタン酸エステルよりアズレンの二工程合成法の一般性を確立中である.
環状不凍糖ペプチドの迅速合成と不凍化分子機構の解明

環状不凍糖ペプチドは天然型の直鎖状不凍糖ペプチドが有する活性型配座を取れないことから異なる不凍化機構の存在が予想されていたが、従来の合成法では高純度の標品を得ることが困難であった。本研究ではフッ素化アルコールの水素結合能に着目したを新規ペプチド環化法の開発に成功し、この環状不凍糖ペプチドの高純度標品の迅速調整に成功し、さらに従来のペプチド環化に多用されてきた方法ではC-末端アミノ酸のラセミ化が生じることにより生成物の複雑化が生じていることを解明した。さらに、糖鎖不可前後の環状ペプチド骨格の結晶構造および溶液中の構造を解明し、1対の逆並行βシート型構造の配列が糖付加により変化することを見出した。環状AFGP合成ルートの最適化について検討した。まず、電磁波照射下、コア1型またはTn型糖鎖を有するAFGP2回繰り返し単位(6アミノ酸、ATAATAまたはTAATAA)を固相合成した。この糖ペプチドの環化条件の探索を行い、2,2,2-トリフルオロエタノールとジクロロメタンの混合系(TFE-DCM)でジイソプロピルカルボジイミドと1-ヒドロキシ-7-アザベンゾトリアゾールを組み合わせた縮合系(DIC-HOAt)を用いることにより従来のDPPAを用いた環化系よりも単純な生成物ピークパターンが得られた。生成物の詳細な解析を行った結果、従来のDPPAを用いた縮合系ではC末端のエピメリ化が生じ、さらに環化のサイズ選択性も低いため、多様なサイズの環化体のエピマーセットが生成し、目的環状糖ペプチドの収量および精製効率を著しく低下させていることが判明した。一方、TFE-DCM中でDIC-HOAtを用いた縮合系は糖ペプチドの0.1mM溶液中では目的糖ペプチドをサイズ選択的に与え、さらに、エピメリ化が検出感度以下に抑制された。さらに、事前にC末端にD-アラニンを配置した糖ペプチドを調製し、これを同じ条件で環化させることにより目的環状糖ペプチドのエピマーを選択的に得ることに成功した。DPPAを用いた反応系でエピマーが生じていることはこの合成エピマーとDPPAで合成した副生成物の^1H-NMRスペクトルを比較することにより実証した。続いて、この環状糖ペプチドの新規合成法を用いてNMR解析研究に十分な量のサンプルを調製し、完全帰属を行った。また、環状ペプチド骨格の結晶化に挑戦した結果、質の良い結晶を得ることに成功し、その結晶構造解析を行った。結晶構造解析の結果、環状ペプチドはスレオニンを中間に持つ3ペプチド同士の逆並行βシート様構造を有していることが示された。昨年までに見出したフッ素化アルコールを用いた新規ペプチド環化法の一般性について検証した。検証対象としてIntegrin αVβ3アンタゴニストである環状RGDペプチド、抗マラリア活性が報告されているmahafacyclin B、腫瘍細胞障害性が報告されているcherimolacyclopeptide E、をそれぞれ選択した。不凍環状糖ペプチド同じく10 mM溶液中で縮合剤にDIC、添加剤にHOAtを使用し、DMF中またはフッ素化アルコールを含む各種アルコールとジクロロメタン(DCM)の等量混合液中での環化特性を評価した。その結果、もともと反応性の高い環状RGDペプチドではいずれの溶媒条件でも高収率で環化物が得られた。一方、mahafacyclin Bの合成においては環状AFGPと同様にフッ素化アルコールを用いた系以外では懸濁液となり、環化収率が著しく低下した(315%)が、2,2,2-トリフルオロエタノール(TFE)ーDCM溶液中では環化率94%(HPLC)で生成物を与えた。これまでの報告例では0.1mMDMF溶液中で環化率10%(単離)、0.03mM DMF中で環化率30%(HPLC)でありその単離には高沸点のDMFの留去と分液操作が必要であり、環化効率の飛躍的に改良に成功した。最後にcherimolacyclopeptide Eペプチドの環化を試みたところ、いずれの溶媒系にも溶解し、DMF中では23%の環化率であったがフッ素化アルコールおよびアルコール中では4776%といずれも良好な環化効率を示し、TFE-DCM系が最高収率を示した。また、大変興味深いことに、フッ素化アルコールに限らず、アルコール系溶媒のpKaが小さくなるに応じて二量体型副生成が少なくなり、エステル型副生成物が増加し、TFE-DCM系で環化効率が極大化した。不凍糖タンパク質は極地方の魚の体液から見出された2糖3ペプチド単位の繰り返し構造を有しており、凍結から身を守る役割を果たしている。

申請者らはこの不凍糖タンパク質の環化体も不凍活性を有していることを見出し、その構造活性相関解明のため、効率的合成法の開発と合成物の結晶構造および水中における配座解析について検討した。昨年度見出した、フッ素化アルコール溶媒を用いたペプチド環化反応によりNMR解析、結晶化の検討に十分な量の環状不凍糖タンパク質を調製することに成功した。さらに、環化の際に活性化するCー末端アミノ酸をD体に置換したものも合成したところ、他の環状ペプチド合成法と同様に環化効率が飛躍的に向上することが確認された。また、このD体置換環状ペプチドのHPLC溶出位置と完全L体型環化体の溶出位置の比較を行った結果、DPPAを用いた環化法では数十%のラセミ化が観察されたことに対し、フッ素化アルコール中の反応ではこのラセミ化が完全に抑制されることが確認された。さらに、合成した環状ペプチドの水溶液中での配座解析を行ったところ、アミノ酸が3対3の関係で逆並行型のβシート様構造を取っていること、完全L型の環化体は非常に安定した配座を有していることに対し、モノD置換型環化体はペプチド骨格の自由度が増大していることが確認された。更に、結晶化についても検討を行ったが、結晶構造の解析に耐えうる大きさの結晶を得ることはできなかった。一方、糖未修飾の裸の環状ペプチドも同時に結晶化の検討を行った結果、良好な結晶の獲得に成功した。その結晶構造を調査した結果、糖修飾体と同様に3対3の関係で逆並行型のβシート様構造を取っているが、糖結合位置であるThr残基の位置が一残基シフトしていることが確認された。環状糖ペプチド合成法の最適化に成功した。(当初計画)さらに、従来ラセミ化が起こりにくいとされた縮合剤でラセミ化が生じていること、代表者が見出した新規縮合系ではそのラセミ化が完全に抑制できることを見出した。これは当初予想を上回る成果である。さらに、環状ペプチドの結晶構造の解明に成功し、糖付加が不凍活性とペプチド配座に与える影響について知見を蓄積する準備が完了した。これらは次年度計画の内容を含んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的であった効率的環化法の開発、配座解析に成功した。また、新規環化法が従来ラセミ化が起こりにくいとされたDPPAを用いた環化法に比べ有意にラセミ化を抑制する効果が高いことを見出した。さらにラセミ体と完全L型の環状糖ペプチドの配座の比較解析に成功した。さらに、裸の環状ペプチドの結晶構造の取得にも成功した。環状糖ペプチドの配座解析と環状ペプチドとの配座の比較を行う。また、環状糖ペプチドと環状ペプチドを用いて不凍活性に関する構造活性相関の探索を行う。環状糖ペプチドと裸の環状ペプチドの配座の違いが起きる原因について解析を進める。特に、NMRにより裸の環状ペプチドの溶液中の配座解析を行い、結晶構造で得られた配座との比較解析を行うと共に、環状糖ペプチドの結晶構造取得についても引き続き検討を行う。これらの結果を比較解析することにより環状不凍糖タンパク質の不凍活性に迫る予定である。また、水素結合制御型の環化反応の条件を応用し、環状ペプチドに対する直接グリコシル化や誘導化反応などについても検討を行う。
視床下部・下垂体系における除痛メカニズムの実験的研究

痛みのコントロ-ルに視床下部ー下垂体系が、大きく関与していることは実験的にも臨床的にも認められているが、前部視床下部はどれくらい関与しているのか、またそのメカニズムなど詳細は不明である。我々は前部視床下部と後部視床下部の接点でもあるparaventricularnucleus(PVN)の除痛における役割に注目し、ラットを用いて実験をおこなった。1.ラットのPVNに定位的微量注入法を用いて0.7μlのモルフィンを注入し、モルフィンがラットの痛みに及ぼす影響を、熱板式疼痛閾値測定装置を用いて客観的に評価した。その結果、微量モルフィンのPVNへの注入は、著明な疼痛抑制を示すことが判明した。2.また下垂体摘出ラットを作成し、下垂体摘出がラットの除痛に及ぼす影響も検討した。その結果下垂体摘出がPVNへのmorphine注入による除痛効果を増強させる可能性が示唆された。3.Corticotropin releasing factor(CRF)もPVNに微量注入し局所のCRFの増加が疼痛閾値に及ぼす影響を、また腹腔内投与を行ないCRFの全身慢性投与の疼痛閾値に与える影響についても引続き検討した。いずれの投与法もラットの疼痛閾値に影響を与えず、CRFは少なくともPVNが関与する疼痛抑制とは関連がないと判断した。4.モルフィンの拮抗薬ナロキソンを腹腔内投与し、モルフィンのPVNへの局所投与が疼痛閾値に及ぼす影響も一部検討したが、一定の傾向を示さず今後の課題である。従ってPVN核は微量のmorphineで著明な疼痛抑制を示し、PVNは疼痛抑制機構に深く関与していることが示唆された。またそのメカニズムはopiate receptorを介しての疼痛抑制機構と推測されるが、その系はCRFを介しての視床下部ー下垂体系の疼痛抑制機構とは異なることが示唆された。期間が短いせいもあるが、最初に考えた実験計画の日程の予定に比べ、研究分担者が外国留学に出発したり、またその後のこまごまとした実験準備に手間どり、予定が大幅に遅れているのが現状である。この遅れは、自分の努力の足りなさにつきるわけで、深く反省している。こんど新しく組み込む予定の実験のシステム、流れこそ出来上がってはいないが、実験の手技や基本枠は、以前から引き続き行ってる部分がかなりを占めるので、実験を軌道に乗せれば、遅れを取り戻せると考えている。従ってまだ研究実績をまとめる段階には至っていない。これまでの実験結果から、少なくとも視床下部のParaventricular Nucleus(=PVN)が微量のモルフィンに確実に反応を示すことがはっきりしてきたので、PVNを中心とする視床下部が`痛み'の制御に関与していると確信が持てる様になってきた。そのメカニズムについては、今後の実験に関わってくるが、ラットの実験数をふやし、血中ACTH又はβ-endorphineの測定結果、およびナイロキソンとのかね合い、長期の結果などを加味して、視床下部の除痛機構の解明に一歩でも近づきたいし、良い結果が期待出来ると考えている。今後の実験の遂行に、それほど支障はないと考えているので、年度内に実験の一応の完結を目指して努力する所存である。1.実験方法などは以前からの手技を引続き行なった。これまでの実験結果から、ラットの視床下部のParaventricular nucleus(PVN)に生食やCRFを局所微量注入しても、ラットの疼痛閾値に影響を与えなかった。

2.しかし微量のモルフィン(7μg)をPVNに注入すると、ラットの疼痛閾値は著明に延長し、control群とは有意差が認められた3.このPVN核に対するモルフィンの反応を、下垂体摘出ラットと非摘出ラットで比較してみたが、疼痛閾値の延長は両群に同じように認められた。4.モルフィンの拮抗物質であるナロキソンを腹腔内に投与後、モルフィンを微量注入した群との疼痛閾値を比較してみると、ナロキソン処置後モルフィン注入群の疼痛閾値が低い傾向がうかがえた。5.これらを総合すると、PVNを中心とする視床下部が痛みの制御に深く関与していることは確実で、Opiate Systemを介する疼痛抑制機構の存在が示唆される。またその機構はいわゆる視床下部ー下垂体係の疼痛抑制機構とは異なることが示唆される。6.このPVNの鎮痛効果とモルフィンの全身投与による鎮痛効果、およびナロキソンとの相関について今後検討の予定である。