hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加重力環境下の上皮小体の実験的電顕的研究・薬剤投与の影響

実験動物として5カ月令の雄ハムスターを用い, 16群に分けた(各群5匹):無処置の動物(C群), 5Gで5時間加速群(5G群),無機塩類(MgSO_4, CaCl_2, Na_2, HPO_4)投与群(Mg群, Ca群, P群),無機塩類投与後5Gで加速群(Mg・5G群, Ca・5G群, P・5G群),自律神経薬(イソプロテレノール〔IP〕,プロプラノロール〔Pro〕,アドレナリン〔A〕,ノルアドレナリン〔NA〕)投与群(IP群, Pro群, A群, NA群),自律神経薬投与後5Gで加速群(IP・5G群, Pro・5G群, A・5G群, NA・5G群).摘出した上皮小体の電顕写真上で形態計測を行った.また, Zamboni固定,抗ウシPTHウサギ抗体とProtein-A金法により超薄切片上で免疫組織化学反応を行った.さらに, C群, 5G群, A群, A・5G群, NA群, NA・5G群については別の個体を用いて上行大動脈からメタクリル樹脂を注入して上皮小体の血管鋳型を作製した.《結果と考察》免疫組織化学による金粒子は分泌果粒と大型果粒とゴルジ空胞上に見られ,これらの小体がPTHを含むことがわかった.ゴルジ装置と粗面小胞体はCa群, Ca・5G群, Pro群で低下し, P群, P・5G群, Mg・5G群, IP群, IP・5G群, A群, A・5G群, NA群, NA・5G群において増加した.Pro・5G群はPro群より高値であった.加重力環境下ではProによる上皮小体機能抑制が緩和され, IP, A, NAによる機能亢進が促進されると考えられる. Pは上皮小体機能を亢進させ, MgはCaと同様に上皮小体に抑制的な影響をおよぼすと言われるが, Mgは加重力環境下では特異な効果を与えることがうかがわれる.AやNAのような自律神経薬投与後の動物の上皮小体血管構築に著明な変化が見られなかったことは加重力環境下でのAやNAによる上皮小体機能亢進には血流を介さない,直接的な影響があることを示唆する.実験動物として5カ月令の雄ハムスターを用い, 16群に分けた(各群5匹):無処置の動物(C群), 5Gで5時間加速群(5G群),無機塩類(MgSO_4, CaCl_2, Na_2, HPO_4)投与群(Mg群, Ca群, P群),無機塩類投与後5Gで加速群(Mg・5G群, Ca・5G群, P・5G群),自律神経薬(イソプロテレノール〔IP〕,プロプラノロール〔Pro〕,アドレナリン〔A〕,ノルアドレナリン〔NA〕)投与群(IP群, Pro群, A群, NA群),自律神経薬投与後5Gで加速群(IP・5G群, Pro・5G群, A・5G群, NA・5G群).摘出した上皮小体の電顕写真上で形態計測を行った.また, Zamboni固定,抗ウシPTHウサギ抗体とProtein-A金法により超薄切片上で免疫組織化学反応を行った.さらに, C群, 5G群, A群, A・5G群, NA群, NA・5G群については別の個体を用いて上行大動脈からメタクリル樹脂を注入して上皮小体の血管鋳型を作製した.《結果と考察》免疫組織化学による金粒子は分泌果粒と大型果粒とゴルジ空胞上に見られ,これらの小体がPTHを含むことがわかった.ゴルジ装置と粗面小胞体はCa群, Ca・5G群, Pro群で低下し, P群, P・5G群, Mg・5G群, IP群, IP・5G群, A群, A・5G群, NA群, NA・5G群において増加した.Pro・5G群はPro群より高値であった.加重力環境下ではProによる上皮小体機能抑制が緩和され, IP, A, NAによる機能亢進が促進されると考えられる. Pは上皮小体機能を亢進させ, MgはCaと同様に上皮小体に抑制的な影響をおよぼすと言われるが, Mgは加重力環境下では特異な効果を与えることがうかがわれる.AやNAのような自律神経薬投与後の動物の上皮小体血管構築に著明な変化が見られなかったことは加重力環境下でのAやNAによる上皮小体機能亢進には血流を介さない,直接的な影響があることを示唆する.実験動物として5か月齢雄ハムスターを用い8群に分けた。無処置の動物(C群)、5Gで5時間加速群(5G群)塩化カルシウム,燐酸ナトリウム,硫酸マグネシウム溶液を3日間腹腔内投与した後、4日目に5Gで5時間加速した動物(Ca-5G群、P-5G群、Mg-5G群)と各溶液を腹腔内投与したのみの動物(Ca群、P群、Mg群)の上皮小体を電顕的に観察して電顕写真上で形態計測を行った。ハムスターの血中上皮小体ホルモン(PTH)値を市販のPTH測定用キットを用いて測定する事を検討中であるが、国産のキットにハムスターPTHとの交差の可能性がみられることがわかった。

次年度にはハムスターのPTH値をも加えて検討出来る予定である。結果と考察:血清カルシウム値には各群間に有意差は認められない。抗ウシPTHウサギ抗体を用いたプロテインA金法による免疫電顕を行うと金粒子は分泌果粒と大型果粒と水解小体の上に見られたのでこれらの小体はPTHを含むことが証明された。Ca群とCa-5G群においてはゴルジ装置、粗面小胞体の減少が見られ分泌機能の低下が考えられる。Mg群においては対照群に比して特別な所見はみられなかった。P群、P-5G群、Mg-5G群においてゴルジ装置と粗面小胞体が著明に発達しており他の群に対して有意に高値を示した。さらに、拡張した細胞間隙に分泌物に似た物質を含む像がP-5G群、P群、Mg-5G群で増加傾向が見られた。リンは上皮小体機能を亢進させマグネシウムはカルシウムと同様に上皮小体に抑制的な影響を及ぼすことが言われるが、加重力環境下においてはマグネシウムは上皮小体機能に特異な効果を与えることがうかがわれる。62年度には加重力環境下で神経薬(プロプラノロール,イソプロテレノール,アドレナリン,ノルアドレナリン)を投与した動物について検討する。
大型共鳴器の局所接続による熱音響自励振動の大振幅化実験

大型共鳴器の局所接続により,熱音響自励振動を大振幅化できるか否かを明らかにするため,これまで構築してきたヘルムホルツ共鳴器列の接続が可能な定在波型熱音響エンジンを基礎として,新しい実験装置の設計・構築を進めた.まず,複数の共鳴器を局所的に接続可能とする装置の設計・製作を行った.共鳴器列を接続する従来の実験装置では,軸方向の対称性のみを考慮してきたが,本研究では,軸方向における特定の位置に複数の共鳴器を局所的に取り付けることから,円周方向の対称性が維持される構造を有する装置の設計・製作を進めた.円周方向の対称性が失われると,未知な3次元流れが生じ,共鳴器を局所的に接続することによる効果を純粋に評価することが難しくなる.これまでのところ,当初予定していた3つの装置(円周方向に等間隔に空けた横穴の数が6, 8, 10個の装置)に加え,加工が困難であろうと思われた最大12個の共鳴器を局所的に接続可能な装置の設計・製作も行った.これにより,円周方向の対称性を保ちながら共鳴器の接続数を連続的に0個から6個まで変更可能とし,6個以降は2個ずつ接続数を増やすことにより,最大12個まで円周方向の対称性を保ちながら共鳴器を接続できる装置を構築した.また,これらの装置を任意な位置へ組み込むことを可能とするため,実験装置本体を構成するステンレス管を組み直すための新たなステンレス管の設計・製作を進めた.軸方向長さの異なる短い管を複数製作することにより,軸方向に関して上記装置の取り付け位置を数cm単位で変更できる構造とした.また,従来よりも全長を短くすることにより,相対的に大型の共鳴器を接続する効果を評価できる実験装置を構築した.当初,複数の共鳴器を局所的に接続可能とする装置を精度良く加工することが難しく,円周方向の対称性を維持することが困難であった.しかしながら,加工手順等を変更することにより,最終的には円周方向に等間隔かつ正確な角度のとれた横穴の加工が可能となり,難しいと思われた横穴12個の装置も製作することができた.また,今回新たに構築した実験装置では,設計の基本とした従来の共鳴器列を接続する実験装置と比べ,実験装置本体を構成するステンレス直管の部品点数が大幅に増えることから,管内の気密性が低下することが懸念された.しかしながら,共鳴器を接続しない状態における熱音響自励振動の発生実験を行ったところ,超過圧のpeak-to-peak値が大気圧の8%程度となる非線形熱音響自励振動の発生が確認され,従来の実験装置と同程度の結果が得られた.観測された自励振動には,本研究における顕著な抑制の対象となる2次高調波だけでなく,様々な高調波が含まれていることも確認された.以上のことから,本研究の目的である共鳴器の局所接続による熱音響自励振動の大振幅化を評価するために必要な性能を有する実験装置の構築は,予定通り進展している.一方,共鳴器を相対的に大型化するために実験装置の全長を短くしたことにより,共鳴器を局所的に接続する装置の最適な取り付け位置は未だ不明な状態である.しかしながら,超過圧における2次高調波の腹に相当する実験装置の中央付近に装置を取り付けることにより,これまでのところ,超過圧のpeak-to-peak値に関して,複数の共鳴器を局所接続することにより,少なくとも15%以上の増幅が可能であることが明らかとなり,今後,更なる増幅が期待される.管中央付近において,共鳴器の局所接続を可能とする装置の取り付け位置を少しずつ変更し,各取り付け位置における共鳴器の接続数を0個から最大12個まで変更する実験を行う.これにより,超過圧の増幅率が最大となる装置の最適な取り付け位置および共鳴器の最適な接続数を明らかにする.また,自励振動に含まれる特定の振動モード,とりわけ2次振動モードの発生を顕著に抑制することにより,より高次な振動モードへのエネルギーカスケードが抑制され,熱音響自励振動の大振幅化が可能であることを明らかにする.これまでのところ,実験装置の全長を短くすることによって共鳴器を相対的に大型化し,共鳴器の固有振動数が自励振動の2次振動モードの振動数と比較的近い場合の実験を行っている.しかしながら,これらが完全に一致すると減衰効果が極端に大きくなり,大振幅化に有効でないことが予想されることから,自励振動の固有振動数と共鳴器の固有振動数の関係に注視して実験を進める.また,定在波型熱音響エンジンにおける実験と並行して,本年度作成した共鳴器の局所接続を可能とする装置一式をもう一組作成し,共鳴器の局所接続が可能な進行波型熱音響エンジンの構築を進める.大型共鳴器の局所接続により,熱音響自励振動を大振幅化できるか否かを明らかにするため,これまで構築してきたヘルムホルツ共鳴器列の接続が可能な定在波型熱音響エンジンを基礎として,新しい実験装置の設計・構築を進めた.まず,複数の共鳴器を局所的に接続可能とする装置の設計・製作を行った.共鳴器列を接続する従来の実験装置では,軸方向の対称性のみを考慮してきたが,本研究では,軸方向における特定の位置に複数の共鳴器を局所的に取り付けることから,円周方向の対称性が維持される構造を有する装置の設計・製作を進めた.円周方向の対称性が失われると,未知な3次元流れが生じ,共鳴器を局所的に接続することによる効果を純粋に評価することが難しくなる.

これまでのところ,当初予定していた3つの装置(円周方向に等間隔に空けた横穴の数が6, 8, 10個の装置)に加え,加工が困難であろうと思われた最大12個の共鳴器を局所的に接続可能な装置の設計・製作も行った.これにより,円周方向の対称性を保ちながら共鳴器の接続数を連続的に0個から6個まで変更可能とし,6個以降は2個ずつ接続数を増やすことにより,最大12個まで円周方向の対称性を保ちながら共鳴器を接続できる装置を構築した.また,これらの装置を任意な位置へ組み込むことを可能とするため,実験装置本体を構成するステンレス管を組み直すための新たなステンレス管の設計・製作を進めた.軸方向長さの異なる短い管を複数製作することにより,軸方向に関して上記装置の取り付け位置を数cm単位で変更できる構造とした.また,従来よりも全長を短くすることにより,相対的に大型の共鳴器を接続する効果を評価できる実験装置を構築した.当初,複数の共鳴器を局所的に接続可能とする装置を精度良く加工することが難しく,円周方向の対称性を維持することが困難であった.しかしながら,加工手順等を変更することにより,最終的には円周方向に等間隔かつ正確な角度のとれた横穴の加工が可能となり,難しいと思われた横穴12個の装置も製作することができた.また,今回新たに構築した実験装置では,設計の基本とした従来の共鳴器列を接続する実験装置と比べ,実験装置本体を構成するステンレス直管の部品点数が大幅に増えることから,管内の気密性が低下することが懸念された.しかしながら,共鳴器を接続しない状態における熱音響自励振動の発生実験を行ったところ,超過圧のpeak-to-peak値が大気圧の8%程度となる非線形熱音響自励振動の発生が確認され,従来の実験装置と同程度の結果が得られた.観測された自励振動には,本研究における顕著な抑制の対象となる2次高調波だけでなく,様々な高調波が含まれていることも確認された.以上のことから,本研究の目的である共鳴器の局所接続による熱音響自励振動の大振幅化を評価するために必要な性能を有する実験装置の構築は,予定通り進展している.一方,共鳴器を相対的に大型化するために実験装置の全長を短くしたことにより,共鳴器を局所的に接続する装置の最適な取り付け位置は未だ不明な状態である.しかしながら,超過圧における2次高調波の腹に相当する実験装置の中央付近に装置を取り付けることにより,これまでのところ,超過圧のpeak-to-peak値に関して,複数の共鳴器を局所接続することにより,少なくとも15%以上の増幅が可能であることが明らかとなり,今後,更なる増幅が期待される.管中央付近において,共鳴器の局所接続を可能とする装置の取り付け位置を少しずつ変更し,各取り付け位置における共鳴器の接続数を0個から最大12個まで変更する実験を行う.これにより,超過圧の増幅率が最大となる装置の最適な取り付け位置および共鳴器の最適な接続数を明らかにする.また,自励振動に含まれる特定の振動モード,とりわけ2次振動モードの発生を顕著に抑制することにより,より高次な振動モードへのエネルギーカスケードが抑制され,熱音響自励振動の大振幅化が可能であることを明らかにする.これまでのところ,実験装置の全長を短くすることによって共鳴器を相対的に大型化し,共鳴器の固有振動数が自励振動の2次振動モードの振動数と比較的近い場合の実験を行っている.
一・二次元カーボン60ナノ構造の電子・振動状態に関する研究

本年度の研究成果は以下の通りである。1、一次元C_<60>ナノ構造を形成する可能性を有する基板として、1原子層(ML)以下の金属原子をシリコン(Si)表面上に吸着することによって形成する一次元金属鎖がある。本年度はまず、Si(111)表面上にユーロピウム(Eu)を吸着することによって形成する(擬)一次元構造を低速電子線回折と光電子分光を用いて調べた。その結果、Euの吸着量に依存して異なる(擬)一次元構造を持つことを明らかにし(1/6 MLで擬一次元(3×2)構造、0.3 MLで擬一次元(5×4)構造をとり、Euの吸着量の増大とともに一次元(7×1)、(9×1)、(11×1)となり、0.5 MLで(2×1)構造をとる)、この系が一次元C_<60>ナノ構造を作成する基板として有効であることを示した。また、これらの構造のうち(3×2)、(5×4)と(2×1)表面の電子状態を角度分解光電子分光により測定した結果、いずれの表面も半導体的な電子状態を有することをもとめた。2、一次元金属的な電子状態を有するIn/Si(111)-(4×1)表面上にC_<60>を蒸着すると、吸着量が0.3 ML程度の時に5から10分子程度の一次元C_<60>分子鎖を形成することを走査トンネル顕微鏡(STM)の観測よりもとめた。また、STMの単針を表面に近づけながら表面平行方向に動かすことによってC_<60>分子が移動することを観測した。この結果は、C_<60>分子とIn/Si(111)-(4×1)表面の相互作用が弱いイオン結合であり、形成されたC_<60>分子鎖が一次元金属的な電子状態を有することを示唆する。本研究を遂行するにあたり、本年度は以下の成果を得た。1低次元C_<60>ナノ構造の振動状態の測定を行う高分解能電子エネルギー損失分光(HREELS)装置用真空槽の排気系の改良を行った。現有のHREELS用真空槽はこれまで140l/sのイオンポンプで排気を行っており、真空度は2×10^<-10>Torr程度であった。本研究の目的の1つにアルカリ金属を共吸着させたC_<60>ナノ構造の電子・振動状態の解明があるが、この真空下では30分程度でアルカリ金属吸着C_<60>に大量のOHや酸素が吸着することがこれまでの振動準位の測定でわかっている。現有のHREELS装置を用いた測定では1試料あたり30分から1時間かかることを考えると、上記の真空度で本研究を行うのは困難を極める。そこで、真空槽の排気系の改良として、本研究の研究補助金を用いて500l/sの排気速度を有するイオンポンプを購入し設置した。イオンポンプを取り替えることによって、HREELSの測定が十分可能となる6×10^<-11>Torr程度の真空度を得た。2低次元C_<60>ナノ構造を形成する基板として、高指数シリコンカーバイド面を高温アニールすることによりnmオーダーの等間隔ステップを持ったグラファイト表面(鋸状表面)を用いる。本年度は購入したSiC高指数表面をアニールし、アニール温度に依存した表面形状を走査トンネル顕微鏡(STM)で観測することによって鋸状グラファイト表面の作成方法を確立した。3 HREELS、STM、光電子分光のどの真空槽にも設置が可能である簡便なC_<60>蒸着装置を新たに作成し、すでその表面上でのC_<60>の構造が既知であるSi(111)-(7×7)表面を用いて性能のチェックを行った。1、本研究では、低次元カーボン60(C60)ナノ構造を形成する基板の1つとして高指数シリコンカーバイド(SiC)表面を高温アニールすることにより作成されるnmオーダーの等間隔ステップを持つグラファイト表面(鋸状表面)を用いる。昨年度は、ステップ間隔がμmオーダーの,鋸状グラファィト表面の作成方法を確立したが、この間隔では一・二次元C60ナノ構造の形成は不可能である。そこで本年度はアニール温度に依存した表面形状の詳細な観測を走査トンネル顕微鏡(STM)で行うことにより、ステップ間隔が100nm程度の鋸状グラファイト表面の作成に成功した。2、上記試料表面にC60を数分子層蒸着し、STMで観測した結果、C60が基板形状を保ったまま三次元成長していることを確認した。この結果は、100nm程度のステップ間隔を有する鋸状グラファイト表面を用いることによる一・二次元C60ナノ構造の形成の可能性を示唆する。3、一次元C60ナノ構造を形成する可能性を有する基板として、1原子層(ML)以下の金属原子をシリコン(Si)表面上に吸着することによって形成する一次元金属鎖がある。本年度は,Si(111)表面上にカルシウム(Ca)を1/6MLと0.5ML吸着することによって形成するCa/Si(111)-(3×1)表面とCa/Si(111)-(2×1)表面の電子状態を角度分解光電子分光により測定した。その結果、これらの表面が一次元C60ナノ構造を作成する基板として有効であることがわかった。

1、一次元C_<60>ナノ構造を形成する可能性を有する基板として、1原子層(ML)以下の金属原子をシリコン(Si)表面上に吸着することによって形成する一次元金属鎖がある。本年度はまず、Si(111)表面上にユーロピウム(Eu)を吸着することによって形成する(擬)一次元構造を低速電子線回折と光電子分光を用いて調べた。その結果、Euの吸着量に依存して異なる(擬)一次元構造を持つことを明らかにし(1/6 MLで擬一次元(3×2)構造、0.3 MLで擬一次元(5×4)構造をとり、Euの吸着量の増大とともに一次元(7×1)、(9×1)、(11×1)となり、0.5 MLで(2×1)構造をとる)、この系が一次元C_<60>ナノ構造を作成する基板として有効であることを示した。また、これらの構造のうち(3×2)、(5×4)と(2×1)表面の電子状態を角度分解光電子分光により測定した結果、いずれの表面も半導体的な電子状態を有することをもとめた。2、一次元金属的な電子状態を有するIn/Si(111)-(4×1)表面上にC_<60>を蒸着すると、吸着量が0.3 ML程度の時に5から10分子程度の一次元C_<60>分子鎖を形成することを走査トンネル顕微鏡(STM)の観測よりもとめた。また、STMの単針を表面に近づけながら表面平行方向に動かすことによってC_<60>分子が移動することを観測した。この結果は、C_<60>分子とIn/Si(111)-(4×1)表面の相互作用が弱いイオン結合であり、形成されたC_<60>分子鎖が一次元金属的な電子状態を有することを示唆する。
組織のリスク管理における情動体験共有の効果に関する実験的研究

本年度は、他者のリスク体験に関する情報がもたらす情動喚起の度合いと意思決定への影響を調べる実験を行った。情動喚起の度合いの指標としては、生体情報測定装置によって測定された皮膚電気活動の値を用いた。本実験にはH大学の学生11名が参加した。実験課題は、「アルバイト先で電気ストーブを全社的に購入するにあたり、機種選定の作業に加わること」で、2種類のストーブ(A・B)の性能や事故情報を吟味したうえで、個人としての選択を示した。この意思決定に先立ち、事故によって負ったやけどの画像2種類と事故で発生した火災の画像が呈示された。画像と意思決定課題はすべてパソコン画面で呈示された。画像に続いて決定課題が呈示され、被験者は最後にどちらかのストーブを選ぶか回答を求められた。実験では、3枚の画像の呈示順序によって3条件が設定され、被験者はランダムに各条件に割り当てられた。実験開始と同時に被験者の左手に電極が装着され、課題終了までの間、皮膚コンダクタンス水準(SCL)と心拍数が測定された。11名の被験者のうち、測定中にトラブルがあった2名は分析対象から除外したため、各条件3名ずつとなった。決定課題では、事故情報の数はストーブAよりもストーブBの方が多く報告されているが、ストーブAの事故情報にはやけど又は火災の画像が添付されていた。その結果、9名のうち7名がストーブBを選択した。その理由については「A社のストーブは事故が深刻」、「A社の方が危険だから」などの回答が得られた。しかし、事故の画像を呈示した際、SCLおよび心拍数に大きな変化が示されたのは1名のみであった。今回の画像は多くの被験者において明確な生理的変化を引き起こさなかったが、リスク情報に画像が伴うことで事故の深刻さ、危険度の評価が高まり、リスクを伴う意思決定に影響を及ぼすことが示された。本研究の目的は、(1)組織で生じ得るリスク事象体験に伴う個人レベルでの情動反応を把握したうえで、(2)リスク事象に伴う情動体験を組織内で共有することにより、個人のルール遵守行動やリスクへの適切な対処・予防行動、ひいては組織的リスク管理への自発的参加をどの程度促進するかを明らかにすることであった。本年度は、実験の予備調査として、組織において生じるリスク事象の事例を収集した。対象となったのは医療・看護、福祉、建設、印刷、飲食業の業種で働く社会人11名であった。これらの方たちに、質問紙を用いて、これまでに体験したリスク事象(ヒヤリ・ハット体験、負傷事故など)の具体的事例を想起し、その詳細を記述することを求めた。事例としてあげられたリスク事象の総数は23例であった。これらのリスク事象のほとんどは人的エラーが関与して生じたものであった。たとえば、医療現場における注射用と内服用の管の取り違え、飲食店で漂白剤と洗剤の取り違えなどで、その事故や誤りが生じたメカニズムは、日常的なうっかりミスと同様のものであるが、その結果において重大な事態を引き起こしていることが明らかになった。どの事例においても、個人としては自分が起こした事故を二度と起こさないように、その後何らかの予防策をとっていることも明らかになった。実験計画では、さらに協力が得られれば、これらの体験を想起し再生している間の情動反応を測定させていただき、これを「リスク事象の体験に伴う情動反応」の基礎データとすることを予定していたが、残念ながら今年度はここまでの協力を得られなかったため、次年度は実験への協力者を得て実施したいと考えている。万が一、生体情報測定装置による情動反応測定への協力が得られなければ、POMSなどの情動測定の心理検査で代用することを検討する。現在は、予備調査で収集したリスク事象を材料とし、リスク事象の特徴とそれを伝え聞いた個人の情動反応との関係を調べる実験に先立ち、予備調査を実施中である。本年度は、他者のリスク体験に関する情報が集団内で共有化されるプロセスに、情動喚起的な情報の有無が及ぼす影響を調べる実験を行った。実験はStasser (1992)の"隠されたプロフィール"実験の枠組みを用いて行われた。実験にはH大学の学生168名が参加した。実験課題は、「アルバイト先で電気ストーブを全社的に購入するにあたり、機種選定の作業に加わること」で、2種類のストーブ(A・B)の性能や事故情報を吟味したうえで、(1)個人としての決定を示し、その後、(2)3名1グループで議論し、集団としての決定をすることであった。実験では、ストーブの性能および事故に関する情報の数と種類によって4条件が設定された。共有条件では、3名にストーブAの事故情報が7件、ストーブBの事故情報4件が示された。その他は非共有条件で、ストーブAの事故情報のうち、1件は3名が共有していたが、その他6件は1名に2件ずつしか示されなかった。さらに非共有条件では、共有されない情報の種類によって、客観的事実のみ(低情動)、事故による火傷の記述あり(中情動)、火傷の記述とその写真あり(高情動)の3条件があった。集団内で共有されない情報は隠れてしまうのであれば、個人でも集団でも、共有条件ではストーブBが選ばれるが、非共有条件ではストーブAが選ばれることが予測される。ここで、共有されていなくても、強い情動を喚起する

情報があれば、それは隠れずに集団の議論で話題となって共有され、集団ではストーブBが選ばれることが予測される。結果は、共有条件では予想と一致して個人(40/42)でも集団(13/14)でもストーブBの選択率が高かった。非共有条件では、低情動条件で、個人でのストーブAの選択率(14/42)が少し高まり、中情動(10/42)と高情動(7/42)でもやや上がった。集団では、全条件でストーブBの選択率が高かった(低情動:13/14、中情動:13/14、高情動:12/14)。この結果から、共有されない情報が客観的事実のみであっても、集団での議論では共有され、決定に反映されたといえる。これらの情報による情動喚起の度合いを調べ、集団での共有プロセスとの関連を検討する必要がある。本年度は、他者のリスク体験に関する情報がもたらす情動喚起の度合いと意思決定への影響を調べる実験を行った。情動喚起の度合いの指標としては、生体情報測定装置によって測定された皮膚電気活動の値を用いた。本実験にはH大学の学生11名が参加した。実験課題は、「アルバイト先で電気ストーブを全社的に購入するにあたり、機種選定の作業に加わること」で、2種類のストーブ(A・B)の性能や事故情報を吟味したうえで、個人としての選択を示した。この意思決定に先立ち、事故によって負ったやけどの画像2種類と事故で発生した火災の画像が呈示された。画像と意思決定課題はすべてパソコン画面で呈示された。画像に続いて決定課題が呈示され、被験者は最後にどちらかのストーブを選ぶか回答を求められた。実験では、3枚の画像の呈示順序によって3条件が設定され、被験者はランダムに各条件に割り当てられた。実験開始と同時に被験者の左手に電極が装着され、課題終了までの間、皮膚コンダクタンス水準(SCL)と心拍数が測定された。11名の被験者のうち、測定中にトラブルがあった2名は分析対象から除外したため、各条件3名ずつとなった。決定課題では、事故情報の数はストーブAよりもストーブBの方が多く報告されているが、ストーブAの事故情報にはやけど又は火災の画像が添付されていた。その結果、9名のうち7名がストーブBを選択した。その理由については「A社のストーブは事故が深刻」、「A社の方が危険だから」などの回答が得られた。しかし、事故の画像を呈示した際、SCLおよび心拍数に大きな変化が示されたのは1名のみであった。今回の画像は多くの被験者において明確な生理的変化を引き起こさなかったが、リスク情報に画像が伴うことで事故の深刻さ、危険度の評価が高まり、リスクを伴う意思決定に影響を及ぼすことが示された。
ナトリウムポンプ型NADH-キノン・リダクターゼ複合体の構造と機能解析

当研究室はすでに海洋細菌Vibrio alginolyticusに存在するNa^++輸送NADH-quinone reductase (NQR)の構造遺伝子は6個より構成されることを明らかにしている.本研究において,SDS-PAGEでの蛋白質染色法を改善し,精製したNQR複合体にNqr1からNqr6までの6種のサブユニットを確認,それぞれのN末アミノ酸配列から,遺伝子上の読み枠を実験的に決定した.また,変異株Naplの変異箇所はnqr6遺伝子に1.2kbpのDNA断片が挿入されているためであった.精製したNQR複合体をNqr1,Nqr3,Nqr6,Nqr2,4,5に解体し,これらのサブユニットからの再構成系を確立した.なお,Nqr2,4,5はすべての疎水性サブユニットを含んでおり,各サブユニットヘの解離はできなかった.最近,新しい抗生物質として発表されたkorormicinはNQRを強力に阻害することが分かり,その阻害様式はQ-1に対してnoncompetitiveで,阻害定数は82pMであった.また,korormicinの結合部位はHQNOと部分的にoverlapしていた.すでに,大腸菌を用いNQR遺伝子を大量発現させるプラスミッドを構築しており,ここで開発した再構成系を用いて,各サブユニットの活性測定が可能となた.当研究室はすでに海洋細菌Vibrio alginolyticusに存在するNa^++輸送NADH-quinone reductase (NQR)の構造遺伝子は6個より構成されることを明らかにしている.本研究において,SDS-PAGEでの蛋白質染色法を改善し,精製したNQR複合体にNqr1からNqr6までの6種のサブユニットを確認,それぞれのN末アミノ酸配列から,遺伝子上の読み枠を実験的に決定した.また,変異株Naplの変異箇所はnqr6遺伝子に1.2kbpのDNA断片が挿入されているためであった.精製したNQR複合体をNqr1,Nqr3,Nqr6,Nqr2,4,5に解体し,これらのサブユニットからの再構成系を確立した.なお,Nqr2,4,5はすべての疎水性サブユニットを含んでおり,各サブユニットヘの解離はできなかった.最近,新しい抗生物質として発表されたkorormicinはNQRを強力に阻害することが分かり,その阻害様式はQ-1に対してnoncompetitiveで,阻害定数は82pMであった.また,korormicinの結合部位はHQNOと部分的にoverlapしていた.すでに,大腸菌を用いNQR遺伝子を大量発現させるプラスミッドを構築しており,ここで開発した再構成系を用いて,各サブユニットの活性測定が可能となた.本年度は海洋細菌Vibrioalginolyticusの呼吸鎖に存在するナトリウムポンプ型NADH-キノン・リダクターゼ(NQR)複合体の分離・精製について,遺伝子解析の結果から判明した6種のサブユニットの存在の確認を重点に研究を進めた.すでに,3種類のサブユニットについてアルファーはNqr1,ベータはNqr6,ガンマーはNqr3に対応する事を明らかにしている.他の3種類のサブユニットは遺伝子解析の結果から極めて疎水性の高い蛋白質である事が判明した.これらの蛋白質はSDS-ゲル電気泳動で移動度が異常で,染色性も悪い事が予測された.そこで,電気泳動前の加熱処理および蛋白質染色法を種々検討した結果,メルカプトエタノール中での加熱処理を除き,染色は蛋白質を固定処理後に行う事により,疎水性蛋白質の染色性が向上した.この方法によって精製したNQR複合体に他のサブユニット,Nqr2,Nqr4およびNqr5の存在を確認する事が出来た.これらの各サブユニットはN末のアミノ酸配列分析によって確認し,また遺伝子上の各サブユニットのOpen Reading Frame(ORF)についても実験的に確認する事が出来た.これらの実験結果より,NQR複合体は遺伝子上でNQRオペロンを構成する6種類のサブユニットで構築されることが確認された.また,組成比についてはNQR複合体の分子量から推定して,各サブユニット-分子宛で構成されると予測された.これと平行して大腸菌を用いた各サブユニットの大量発現系を構築するために,種々の組み合わせのサブユニット遺伝子をpET29ベクターに導入した.これらのプラスミドを用いてすでに大腸菌でのNQRサブユニットの発現を確認できたが,今後これらサブユニットの精製法および再構成による活性の確認と機能解析に進めていく.昨年の研究成果として,ナトリウムポンプ型NADHキノン・リダクターゼ複合体(NQR)の遺伝子は6種の構造遺伝子からなり,6種のサブユニットは高度に精製した複合体に存在することが確認され,各サブユニットのN末端分析から,遺伝子上の読み枠が実験的に確定された(FEBS Lett.,422,240-242,1998).本年度は高度に精製したNQR複合体の各サブユニットを精製・分離し,各サブユニットからのNQR複合体の再構成を試みた.この実験から,6種のいづれのサブユニットもNa^+依存NQR複合体の形成に必須であることが確かめられた.しかし,今のところ疎水性サブユニットであるNqr2,Nqr4,Nqr5をそれぞれ分離して精製することはできず,これらの複合体内での役割は明らかでない.一方,各サブユニットについて,pET29ベクターを用い,大腸菌での大量発現系の構築を進めている.今の所,nqr全遺伝子を挿入したプラスミードの大腸菌での発現は成功していない.

おそらく,膜タンパク質の大量発現あるいはその複合体構築が大腸菌の生育に異常をきたすものと予想される.そこで,nqr遺伝子の様々な部分をプラスミドに導入し,特に疎水サブユニットに注目しながら,サブユニット発現系の構築を目指している.すでに,親水性サブユニット(Nqr1,Nqr3,Nqr6)の発現についてはある程度の成果を得ているが,これらのサブユニットの機能解析を精製NQR複合体で確立した再構成法を用いながら進めていく.なお,最近海洋細菌の増殖を特異的に阻止するユニークな抗生物質,コロルミシが発見され,この物質はナトリウムポンプ型NADH-キノン・リダクターゼ複合体を特異的に阻害することが明かとなった(J.Antibioticsに投稿).今後,NQR複合体の構造・機能解析に特異な化合物として,その有効利用が期待される.平成10年に海洋細菌の増殖を特異的に阻害する抗生物質として,korormicinがYoshikawaによって発見され,その作用機構について研究を進めたところ,そのターゲットはナトリウムポンプ型NADH-quinone reductase(NQR)であることが判明した.そこで、その阻害様式を詳細に解析した結果,NQR反応のNa+で活性化され,Na+ポンプとして機能する反応領域で阻害を示すことが明かとなった.この反応領域はHQNOによっても阻害されるので,相互の関係を調べたところ,korormicinとHQNOの結合部位は完全には一致していないが,相互に重複した結合部位を持つことが明かとなった.これらの部位はNQRでの酸化還元反応とNa+排出の共役部位で,Na+ポンプの中心的機能を司り,これら特異的阻害剤はNa+ポンプ機能の解析に有用であることが分かった.一方,精製したNQRからの各サブユニットの分離・精製については,Nqr1,Nqr3,Nqr6およびNqr2,4,5(疎水サブユニット)が分離され,これらサブユニットからのNQR複合体の再構成はすべてのサブユニット存在下で初めて可能となることが確かめられた.このシステムを用いて,大腸菌で大量発現させたサブユニットの機能解析を進めたところ,Nqr1およびNqr6については有効なサブユニット精製法が確立した.なお,疎水性サブユニットNqr2,4,5については未だ各成分に分割することが出来ず,疎水性の高いサブユニットを機能を失わないように分離する方法の開発を進めている.
非細胞性バリアーを含むヒト血液神経関門全容の解明とその人為的操作法の開発

血液神経関門(BNB)を構成する末梢神経微小血管基底膜の主成分はフィブロネクチン、コラーゲンtype IVとラミニンα5であり、ラミニンα4を主要成分の1つとする脳微小血管基底膜とは明らかに異なることがはじめて証明された。また、この違いは血液脳関門(BBB)、BNBを構成する細胞の差異による可能性が示された。ギラン・バレー症候群、CIDPをはじめとする末梢神経系の炎症性疾患でのT細胞浸潤は、多発性硬化症などの中枢神経疾患とは別の分子を介することが示唆され、グリア限界膜を持たないBNBでのT細胞浸潤阻止に、内皮細胞/ペリサイトを取り囲む基底膜が機能していることが想定された。ヒト血液神経関門(blood-nerve barrier, BNB)を形成する微小血管の基底膜構成分子の全容を解明することを目的とし、ヒト生検末梢神経材料および剖検末梢神経組織を用いた免疫組織化学を行った。生検材料は文書による同意を得た生検腓腹神経10例の新鮮凍結標本で、基底膜成分に何らかの変化が起こる可能性のある炎症性・自己免疫性ニューロパチー症例は除外した。ヒト末梢神経組織に対する免疫組織化学は、研究代表者が確立した手技(Kanda et al. JNNP 75: 765-769, 2004)に準じて行った。剖検材料は文書による同意を得た脳血管障害例の坐骨神経凍結標本を用いた。また、対照としてBBB構成血管を含む脳血管障害例の剖検脳を用いた。候補分子をフィブロネクチン、コラーゲンtype IV、ラミニン1-12で、ラミニンに関してはアイソフォームα4、α5を有するラミニン8, 9, 10, 11に絞り、同分子に対するIgG特異抗体を用いた解析を行った。免疫組織化学の結果は蛍光発色およびDAB染色の双方で確認した。結果:BNB構成ヒト微小血管構成基底膜にはフィブロネクチン、コラーゲンtype IVの存在が確認された。フィブロネクチン、コラーゲンtype IVについてはBBB構成ヒト微小血管構成基底膜とほぼ同等の染色性がみられた。ラミニン・アイソフォームに関しては、ラミニン8,9の存在が疑われる免疫組織化学所見が得られた。ヒト血液神経関門(blood-nerve barrier, BNB)を形成する微小血管の基底膜分子の全容解明と、血液脳関門(blood-brain barrier, BBB)形成基底膜との相違点を明らかにする目的で、ヒト生検末梢神経材料及び剖検脳・末梢神経材料を用いた免疫組織化学を平成25年度の成果をさらに発展させる形で行った。ヒト末梢神経組織に対する免疫組織化学は、研究代表者が確立した手技に準じて行った。結果:同一剖検個体から得られた脳・末梢神経微小血管の比較から以下の結論が得られた。1.脳微小血管基底膜の主成分はフィブロネクチン、コラーゲンtype IVおよびラミニンα4、ラミニンα5であり、この4つの分子に対するIgG抗体によりほぼすべての微小血管が均一に染色された。2.末梢神経微小血管基底膜の主成分はフィブロネクチン、コラーゲンtype IVのほかラミニンα5であり、ラミニンα4はほとんど検出されなかった。ラミニンβ1、β2、γ1も同等に検出された。この分子構成は複数の疾患の末梢神経生検標本でも確認でき、ヒト末梢神経微小血管構成基底膜のラミニンアイソフォームは、ラミニン-511(α5β1γ1)とラミニン-521(α5β2γ1)が主体となっているものと判断された。考察:末梢神経微小血管構成基底膜成分が中枢神経のそれと分子構成が異なることがはじめて証明された。T細胞の脳内浸潤にあたってラミニンα4を介した基底膜への接着・浸潤過程が重要であることが示されているが、ギラン・バレー症候群やCIDPをはじめとする末梢神経系の炎症性疾患ではT細胞浸潤が別の経路を経ていることが示唆される結果であり、また、glia limitansを持たないBNBでのT細胞浸潤阻止に、内皮細胞/ペリサイトを囲む基底膜が寄与していることが想定された。ヒト血液神経関門(blood-nerve barrier, BNB)を形成する微小血管の基底膜分子の全容解明と、血液脳関門(blood-brain barrier, BBB)形成基底膜との相違点を明らかにする目的で、ヒト生検末梢神経材料及び剖検脳・末梢神経材料を用いた免疫組織化学を平成25-6年度の成果をさらに発展させる形で行った。加えて、ヒトin vitro共培養系を用いてBBBとBNBでの基底膜構成分子の相違について検討を行った。結果1:1.脳微小血管基底膜の主成分はフィブロネクチン、コラーゲンtype IVおよびラミニンα4、ラミニンα5であることを複数の検体から確認した。

この分子構成は糖尿病性ニューロパチーをはじめとする各種代謝性ニューロパチーや遺伝性ニューロパチーでも同等であり、ヒトBNB固有の属性であるものと判断された。結果2:BBBモデルが産生するラミニンアイソフォームはα4、α5がほぼ等量であるのに対し、BNBモデルではα4の発現がほとんど確認されなかった。考察:末梢神経微小血管構成基底膜成分が中枢神経のそれと分子構成が異なることが証明され、これはBBB, BNBを構成する細胞の差異による可能性が示された。ギラン・バレー症候群やCIDPをはじめとする末梢神経系の炎症性疾患でのT細胞浸潤は多発性硬化症などの中枢神経疾患とは別の経路を経ていることが示唆される結果であった。glia limitansを持たないBNBでのT細胞浸潤阻止に、内皮細胞/ペリサイトを囲む基底膜が機能していることが想定された。血液神経関門(BNB)を構成する末梢神経微小血管基底膜の主成分はフィブロネクチン、コラーゲンtype IVとラミニンα5であり、ラミニンα4を主要成分の1つとする脳微小血管基底膜とは明らかに異なることがはじめて証明された。また、この違いは血液脳関門(BBB)、BNBを構成する細胞の差異による可能性が示された。ギラン・バレー症候群、CIDPをはじめとする末梢神経系の炎症性疾患でのT細胞浸潤は、多発性硬化症などの中枢神経疾患とは別の分子を介することが示唆され、グリア限界膜を持たないBNBでのT細胞浸潤阻止に、内皮細胞/ペリサイトを取り囲む基底膜が機能していることが想定された。本研究の最終ゴールは、ヒトBNBを構成する内皮細胞、ペリサイトに基底膜を加えたヒトBNBの三次元in vitroモデルを世界に先駆けて確立することにある。ヒトBNB由来内皮細胞とペリサイトについては研究代表者の教室で樹立したものが既に存在しており、非細胞部分(基底膜)が完成すれば当初の目標は達成可能となる。本年度の研究で、T細胞浸潤に不可欠な基底膜成分であるラミニンα4の発現がBNB構成基底膜できわめて低いことがはじめて明らかになり、BNB三次元モデルの臨床的意味合いがさらに強化されたと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学、神経免疫学1.フィブロネクチン、コラーゲンtype IV、ラミニンα5の3成分からなる基底膜マトリックスを作成し、同マトリックスをculture insert(孔径3.0ミクロン)に塗布したBNB基底膜モデルを作成する。このculture insertの上面にヒトBNB由来内皮細胞株、下面にヒトBNB由来ペリサイトをconfluentに播種し、ヒトin vitro BNBモデルとする。このモデルの上面にヒトリンパ球を投与し、下面に抜けてくるリンパ球数をカウントするシステムをまず確立する。2.次に基底膜マトリックス成分を変更したものを作成する。具体的にはBBBモデル(フィブロネクチン、コラーゲンtype IV、ラミニンα4、ラミニンα5)、ラミニンα5欠損モデル(フィブロネクチン、コラーゲンtype IV)の2つで、この2種類を介したリンパ球数の比較を行う。3.3種類の基底膜マトリックスのうち最もリンパ球浸潤の良好なものをピックアップし、それぞれの基底膜分子構成比率を変化させたものを作成して最もリンパ球浸潤を促進する配合比を決定する。並行して、最もリンパ球浸潤を阻止する配合比を確定する。4.BNB三次元モデル上に培養したヒトBNB由来内皮細胞を回収し、第2のプロジェクトであるヒトBNB由来内皮細胞上のinflux, effluxトランスポーターの網羅的解析を行う。
水チャネルの発現からみたW型回腸嚢の機能に関する基礎的研究

1.<クローニング>PCRを用いたホモロジークローニングにてヒトAQP8・AQP9遺伝子をクローニングし、その染色体地図等を明らかにした。AQP8が小腸・大腸・肝臓、AQP9が肝臓に存在し、それぞれ小腸・大腸の最上皮、肝細胞管腔側に存在することを明らかにした。2.<ラット大腸亜全摘モデル-残存大腸における水チャネル発現の変動>【背景】潰瘍性大腸炎や家族性大腸腺腫症に対する大腸大量切除は、術後の著しい下痢を生じるが、時間の経過とともに排便回数は減少する。それは残存腸管のadaptationによるとされているが、その病態生理の解明は十分ではない。一方、これまで消化管における水の移動は細胞間経路と考えられてきたが、水チャネル(AQP)の発見により経細胞経路の存在が提起されている。しかし、消化管における水の吸収分泌への水チャネルの関与は明らかではない。【目的】大腸大量切除後の消化管における水チャネルの役割を、水チャネル遺伝子の発現変動から検討する。【対象と方法】WKY雌性ラット68週齢に大腸亜全摘・回腸直腸吻合術を施行し、sham群には回腸単切離再吻合術を行った。術後3・6週目にメタボリックケージにて経口摂取水分量・尿量・便中水分量を測定後犠牲死。小腸・残存大腸・腎臓よりmRNAを抽出し、RNase Protection Assay法にてAQP1,2,3,4,8発現の変動を検討した。【考察】大腸における水分吸収分泌に水チャネルを介した大腸上皮細胞内経路が関与し、水チャネルの発現増強が大膓亜全摘術後のadaptationに寄与していると考えられた。1.ヒトAQP8cDNAよりRNAプローブを作成し、ヒトゲノムライブラリーよりスクリーニングを行い成功した。得られたクローンよりその遺伝子構造・制限酵素地図等を明らかにした。またAQP8遺伝子がヒト染色体16p11.2-p12に存在することをradiation hybrid panelを用いて明らかにした。2.ラット小腸で優位に発現する水チャネル遺伝子を発見した。塩基配列解析によると現在まで未発見の遺伝子であり、現在、機能発現等検討中である。今後はヒト小腸のcDNAライブラリーよりホモロジークローニングを行い、ヒト小腸で優位に発現する水チャネルを同定したい。また、ラット大腸亜全摘モデルを作成し、同遺伝子の小腸における発現の変化を確認したい。ラットモデルで発現の変化が認められるようであれば、当科で行っている潰瘍性大腸炎ならびに家族性大腸腫症患者に対する大腸前摘術・W型回腸嚢再建術における回腸嚢での水チャネルの発現を確認したい。3.ラット大腸亜全摘モデルを作成し、残存腸管・腎臓における水チャネルの発現の変化を確認した。残存大腸においてAQP8の発現が著明に増加していることが判明したが、他の水チャネル遺伝子の著明な発現の変化は認められなかった。このことより、AQP8が大腸における水の吸収・分泌に大きく関与している可能性が示唆された。またこのことは、腸管における水分吸収・分泌の経路が、細胞間経路だけではなく、経細胞経路も存在することを提起している。1.大腸大量切除後の消化管における水チャネルの役割を残存小腸・大腸における水チャネル遺伝子の発現変動から検討する目的で、ラット大腸亜全摘モデルを作製し、3週目、6週目に犠牲死。上部・中部・下部小腸、残存大腸よりmRNAを抽出。RNase Protection AssayにてAQP1,3,4,8の発現変動を確かめた。残存直腸においてAQP8 mRNAの著明な発現増強を認めた。小腸におけるAQP1,3,4,8mRNAの発現変動は認めなかった。AQP8 mRNAの正常大腸に於ける発現は中部大腸に強く、最上皮にその発現を認めた。

以上より、大腸における水分吸収に水チャネルを介した上皮細胞内経路が関与し、水チャネルの発現増強が術後のadaptationに寄与していると考えられた。また、小腸に関して、水チャネルの明らかな発現の変化は認められなかったが、今回検討したAQP1,3,4,8の正常小腸における発現は少なく、小腸で優位に発現する水チャネルの存在の可能性が示唆された。2.ヒト小腸(空腸)で優位に発現する水チャネル遺伝子を発見した。塩基配列解析によると現在まで未発見の遺伝子であり、その機能発現について検討を加えた。今後はヒト回腸で優位に発現する水チャネルを同定し、当科で行っている潰瘍性大腸炎ならびに家族性大腸腺腫症患者に対する大腸全摘術・W型回腸嚢再建術における回腸嚢での水チャネルの発現の変化を確認する予定である。
日本型ケア文化と介護者QOLに関する研究：高齢、慢性・終末期患者家族の支援

超高齢社会の日本において高齢・慢性状況及び終末期ケアの担い手である家族介護者は、病を抱えながら生活する人々の大切な家族であるだけでなく、社会にとっては重要なヘルスケア人的資源ともいえる。本研究ではケアを取り巻く日本文化の特異性(例;恩、遠慮・迷惑、家族意思決定、思いやり、祈りなど)とMcGill大学QOLLTI-F日本語訳版試用結果の精査内容(他者との関係と経済状況を切り離さず、被介護者中心になることで自身の生活コントロール感や意思決定参加等個としての反応が埋没する傾向)を統合させ、暫定版高齢者及び慢性・終末期状況にある患者をケアする家族介護者のクオリティオブライフ尺度を作成した。本課題は、家族介護者を本邦の重要なヘルスケア人的資源と捉え、高齢、慢性状況及び終末期患者のケアをする家族介護者のQOLについてその関連・構成要素を明確化し、日本文化型ケアリングの概念モデル素描を試みるものである。既存の尺度(QOLLTI-F)をベースとして、質的データを活用し、日本社会文化に適した改訂版QOLLTI-Fの開発を目指す国際情報共有下のマルチメソッド研究である。研究助成1年目の実績として以下のことを実施・準備したので報告する。1.研究に関するホームページ「独立行政法人日本学術振興会科学研究費助成事業(学術研究助成基金)平成26-28年度基盤研究(C)26463492日本型ケア文化と介護者QOLに関する研究:高齢、慢性・終末期患者家族の支援」を作成し、研究情報の発信と試験的webサーベイの実施に向けて段階的に準備を進めた。現在、ホームページ作成を終え、デモサーバー上で改善・修正を継続的し、公開に向けて最終試験中である。2.研究フィールド調整・質的調査を行うための準備については、一部内諾を得た。今後は倫理審査申請を経て、順次面接調査を開始する予定である。3.2014年9月912日モントリオール(カナダ)で開催された、第20回International Congress on Palliative Careにおいて、本課題の基礎である平成25年度以前の研究成果について発表した。また、日本人の文化的価値観である恩、遠慮/迷惑、思いやり、家族意思決定、社会的役割として担わされた介護役割、神々と祖先に祈る等の抽出された概念・カテゴリーについてはその成果を学術誌(Journal of Family Nursing)に投稿し、アクセプトされた。本課題は家族介護者を本邦の重要なヘルスケア人的資源と捉え、高齢・慢性状況及び終末期患者をケアする日本人家族介護者のQOLについてその関連・構成要素を明確化し、日本社会文化型ケアリング概念モデルの素描を試みるものである。既存の尺度(QOLLTI-F)をベースに量的及び質的データを日本社会文化の現状に照らし合わせて解釈し、日本人家族介護者へのQOLLTI-F活用を試みる国際情報共有下マルチメソッド研究である。(1)既存のQOLLTI-F尺度の内容及び構成因子等の再分析、日本語翻訳版試験の因子分析結果の見直し、再解釈のために量的データの追精査を実施した。意思決定、自分のための時間確保等の項目において日本人被験者の特徴的反応が見られた。(2)1年目の質的研究データ詳細分析の成果より、日本人家族介護者のQOLに影響すると予測される文化的価値観が明らかとなったが、それら概念・カテゴリーと結果(1)を照合・比較検討し、日本社会文化的コンテクストにおける介護者QOLの特徴を示す重要な構成要素の特定及び解釈プロセスの継続中である。これまでの研究データ・成果を再度精査し、データ分析及び解釈を段階的に進めてきた。QOLLTI-F因子構造の特徴及び日本語翻訳版QOLLTI-F因子構造の特徴の照合・比較検討の再分析・考察ができたことは日本社会文化的コンテクストにおける介護者QOLの特徴を反映させる尺度として日本においてQOLLTI-Fを活用する上で重要なステップであった。換言すればこの比較分析は異文化社会コンテクストにおいて開発された尺度の解釈を介して日本の特徴を写し出す重要な過程であったと言える。しかし、日本人介護者のケア文化価値及びQOLの特徴を反映させる構成要素抽出・因子を分析・解釈する過程は予想以上に複雑であり、想定以上の時間を要した。研究の目的:本研究の最終的な目的は日本社会文化的、特に日本の家族や地域文化的特性を反映した高齢・慢性状況及び終末期患者をケアする日本人家族介護者のQOL測定に適する尺度の作成を試み、本邦の重要なヘルスケア人的資源である家族介護者の支援に資することである。研究実施経過:国外で開発された尺度(QOLLTI-F)の日本語版の試験に加え、家族介護者の思いやQOLに関する質的調査を実施してきた。遅々としてではあるが、これら調査結果の分析及び解釈を重ねて来た。本年度実績:本年度は特に関連分野の情報収集に重きを置きつつ、日本社会文化的コンテクストにおける家族介護者QOLの特徴を示す構成要素について継続的に分析・解釈を行った。分析結果[例えば遠慮(気兼)、内外、家族意思決定等]から見えて来た日本特有の文化的価値感や概念に対応可能な設問を備えた尺度案(第1案)を作成した。今後の展開:今後はがん、高齢者、終末期ケア及び家族ケアに携わる医療専門職者や介護経験・看取り経験者等を交えてディスカッションし、尺度案の内容的妥当性を検討する。修正を重ねた後にプレテスト実施に向けた準備を整える。平成28年度より所属機関が変更となったことに伴い、研究時間の確保及びフィールド開拓の遅延が起きた。