hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規分化誘導剤と癌分子標的薬による固形癌細胞の増殖抑制とその分子基盤解析

本研究は白血病細胞の新規分化誘導剤が固形癌細胞への増殖抑制効果をも発揮する可能性があること、およびその分子基盤を明らかにし、新しい作用機序による固形癌の治療法を確立することを目的とした。この研究では、我々が新たに見出した分化誘導剤コチレニンAと白血病治療に使用されている低濃度の三酸化ヒ素とを併用すると相乗的に固形癌細胞の増殖を阻害出来ることを見出した。これら併用効果の分子機構には活性化カスパーゼ7の誘導、サーバイビン抑制および活性化酸素の誘導が関連していることを見出した。我々は、白血病細胞の新規分化誘導剤cotylenin Aは単独処理でもある程度乳癌株細胞MCF-7細胞の増殖を抑制できるが、mTOR阻害剤で、分化誘導活性もあるrapamycinと併用処理すると相乗的にMCF-7細胞の増殖を抑制し、細胞周期のG1期停止を誘導すること、さらに、MCF-7細胞を移植したヌードマウスに対しても、この併用処理は顕著な治療効果を示すことを見出している。しかし、これら分化誘導剤の併用処理の作用機序は殆ど解明されていない。我々はこれまでにcotylenin Aとrapamycin処理によりサイクリンG2遺伝子発現が早期から顕著に誘導されることを見出した。さらに、サイクリンG2に対するsiRNA (small interfering RNA)用いた実験および、サイクリンG2遺伝子の発現が誘導可能なプラスミドを作製した後、MCF-7細胞に導入した実験から、cotylenin Aとrapamycinの併用処理によるMCF-7細胞の増殖抑制効果とサイクリンG2の誘導が密接に関係していることを明らかにした。そこで今年度は、サイクリンG2遺伝子のプロモーター部分をクローニングし、cotylenin Aとrapamycinの併用によるサイクリンG2遺伝子発現誘導に必須な領域を検討した。最初に、サイクリンG2遺伝子のプロモーター部分約2kbをクローニングし、さらに、この間を7個に分割したプロモーター部分をサブクローニングした。これらをMCF-7細胞にトランスフェクトし、ルシフェラーゼ活性を測定することによって検討した。その結果、-331bpまでのプロモーター部分がcotylenin Aとrapamycinの併用によるサイクリンG2遺伝子発現誘導に必須な領域であることを見出した。我々は、白血病細胞の分化誘導剤として見出してきた物質が固形癌細胞に対しても有効な抗癌作用を示すことができるかどうかを検討している。我々は、植物成長制御因子として報告されていたcotylenin Aが白血病細胞に対する強い分化誘導活性を示すことを報告している。このcotylenin AとPI3K/Akt/mTORシグナルを標的とした癌分子標的薬剤との併用効果を検討してきた。なかでも、cotylenin AとmTOR阻害剤であるrapamycinの併用処理がヒト乳癌細胞MCF-7の増殖を相乗的に抑制できることを見出している。これまでに、これらの併用による増殖抑制効果には、cyclin G2の顕著な誘導およびrapamycinによって誘導されるAkt(Ser473)のリン酸化のcotylenin Aによる阻害が少なくても一部は関連すること見出している。膵臓癌細胞(MIAPaCa-2、PANC-1)の増殖を相乗的に抑制することを見出した。これらの併用処理では顕著なROS産制の誘導が見られ、1日以内に細胞死が観察された。この併用処理による細胞死誘導はアポトーシス阻害剤やネクローシス阻害剤では抑制されなかったが、抗酸化剤、フェロトーシス阻害剤(ferrostatin-1、liproxstatin)および鉄キレート剤でほぼ完全に阻害された。これらの結果から、cotylenin AとPEITCとの併用処理による膵臓癌細胞の相乗的な増殖抑制効果はフェロトーシス誘導によることが判明した。さらに、cotylenin AとPEITCとの併用は難治性の膵臓癌に対する新たな治療法になる可能性が示唆された。今年度では、新たに分化誘導剤cotylenin Aと低濃度の三酸化ヒ素(arsenic trioxide, ATO)がヒト乳癌細胞(MCF-7, MDA-MB-231)の増殖を相乗的に抑制することを見出すことができた。さらに、これらの増殖抑制効果に重要な分子基盤についても解明しつつある。前骨髄球性白血病に有効な三酸化ヒ素(ATO)を固形がんへの応用には、固形がん細胞への有効濃度が白血病細胞と比較して高いことが問題になっていた。我々の今年度の発見は、白血病細胞の分化誘導剤cotylenin Aと併用することで、この問題が解決できる可能性を示した。医歯薬学平成26年度に得られた結果を基に、Cotylenin AとATOの併用処理による乳癌細胞の増殖抑制効果の分子メカニズムをさらに解明するするために、アポトーシスアレイ等を用いて詳細に検討する。また、ヒト乳癌細胞の移動能および浸潤能に対するcotylenin Aの効果をxCELLigence Real Time Cell Analyzerを用いて検討する。

さらに、これまでに乳癌細胞を用いて明らかにしてきた新規分化誘導剤cotylenin Aと分子標的薬による顕著な増殖抑制効果が、膵臓癌のような難治性固形癌細胞でも見られるかどうかを検討する。分化誘導剤cotylenin Aとrapamycinの併用による乳癌株細胞MCF-7細胞の顕著な増殖抑制効果には、サイクリンG2の誘導が密接に関係していることを明らかにしているので、今年度の研究でcotylenin Aとrapamycinの併用によるサイクリンG2遺伝子発現誘導に必須な領域を決定したことは、これら併用処理の分子基盤を解明するのにきわめて重要な手がかりを得ることができた。cotylenin Aとrapamycinの併用によるサイクリンG2遺伝子発現誘導に必須な領域が機能的であるか否かをさらにゲルシフトアッセイを行って検討する。平成25年度に得られた結果を基にして、また、さらに、遺伝子強制発現実験、ウェスタンブロッティング実験、および、cotylenin Aまたはrapamycin耐性細胞を用いた実験から得られた結果を詳細に分析し、cotylenin Aとrapamycinによる増殖抑制効果の分子的基盤を明らかにし、これらの処理の最も重要な分子標的遺伝子を同定する。
下等緑色植物に固有な膜配向型フィトクロムの生理学的・分子生物学的解析

植物は光を環境情報として利用し、フィトクロムを介して光形態形成反応を示す。シダ配偶体では、フィトクロムに、細胞膜近辺に配向するものとしないものの2種がある。直線偏光下で作用二色性を示すことを特徴とする膜配向型フィトクロム反応は、シダ類から藻類にいたる下等緑色植物には一般的に見られ、下等緑色植物に固有のものである。本研究ではこの膜配向型フィトクロム反応のみを欠失したホウライシダrap,hrap変異体を単離し、膜配向型フィトクロムおよびその光信号伝達過程を生理学的、分子生物学的方法で解析した。ホウライシダ野生型配偶体では胞子発芽、原糸体の先端成長、細胞分裂、光屈性、葉緑体光定位運動がフィトクロムによって調節されており、後2者が膜配向型フィトクロムに制御されている。胞子のEMS処理により得たrap変異体5株(rap2,7,32,33,39)はいづれもフィトクロム依存光屈性、葉緑体光定位運動を欠失している。これに対し、青色光吸収色素依存の光屈性、葉緑体光定位運動は正常である。この表現型はフィトクロム色素団の前駆体であるビリベルディンを加えても回復せず、また非配向フィトクロムによる光発芽制御は正常であった。また、先端成長、細胞分裂のフィトクロム制御も正常であり、非配向フィトクロムの反応には変化が見られない。したがってrap変異は膜配向フィトクロム自身、あるいはそれに特異的な初期信号伝達過程に異常を来していると考えられる。そこで重イオンビーム処理の胞子から新たにrap変異体2株(hrap11,13)を単離し、ゲノムサザンブロットによりフィトクロム遺伝子に変異があるか否か調べた。その結果、hrap13ではPHY3に変異を来していることがわかった。現在、hrap13変異体にPHY3遺伝子を導入し、変異が回復するかどうか検討している。シダ配偶体では、フィトクロムに、細胞膜近辺に配向するものとしないものがある。本研究ではこの膜配向型フィトクロム反応のみを欠失したホウライシダrap変異体を用いて膜配向型フィトクロムおよびその光信号伝達過程を生理学的、分子生物学的方法で解析する。本年度は次の結果を得た。rap変異体5株(rap2,7,32,33,39)はいづれもフィトクロム依存光屈性、葉緑体光定位運動を欠失している。したがってrap変異は高等植物で知られるような色素団合成系の変異ではない。

rap2の先端成長、細胞分裂のフィトクロム制御も定性的には野生株と同様であり、非配向フィトクロムの反応には変化が見られない。上記5つの生理反応はいづれも青色光吸収色素によっても調節されており、フィトクロムと相互作用を持つ。胞子発芽反応と葉緑体光定位運動を用いて調べると、この相互作用に変化が見られることがわかった。現在さらに解析を進めている。さらに、トランスジェニック植物を用いて、研究を進めるために、パ-チクルガンを用いて形質転換のための条件検討を行った。植物は光を環境情報として利用し、フィトクロムを介して光形態形成反応を示す。シダ配偶体では、フィトクロムに、細胞膜近辺に配向するものとしないものの2種がある。直線偏光下で作用二色性を示すことを特徴とする膜配向型フィトクロム反応は、シダ類から藻類にいたる下等緑色植物には一般的に見られ、下等緑色植物に固有のものである。本研究ではこの膜配向型フィトクロム反応のみを欠失したホウライシダrap,hrap変異体を単離し、膜配向型フィトクロムおよびその光信号伝達過程を生理学的、分子生物学的方法で解析した。ホウライシダ野生型配偶体では胞子発芽、原糸体の先端成長、細胞分裂、光屈性、葉緑体光定位運動がフィトクロムによって調節されており、後2者が膜配向型フィトクロムに制御されている。胞子のEMS処理により得たrap変異体5株(rap2,7,32,33,39)はいづれもフィトクロム依存光屈性、葉緑体光定位運動を欠失している。これに対し、青色光吸収色素依存の光屈性、葉緑体光定位運動は正常である。この表現型はフィトクロム色素団の前駆体であるビリベルディンを加えても回復せず、また非配向フィトクロムによる光発芽制御は正常であった。また、先端成長、細胞分裂のフィトクロム制御も正常であり、非配向フィトクロムの反応には変化が見られない。したがってrap変異は膜配向フィトクロム自身、あるいはそれに特異的な初期信号伝達過程に異常を来していると考えられる。そこで、重イオンビーム処理の胞子から新たにrap変異体2株(hrap11,13)を単離し、ゲノムサザンプロットによりフィトクロム遺伝子に変異があるか否か調べた。その結果、hrap13ではPHY3に変異を来していることがわかった。現在、hrap13変異体にPHY3遺伝子を導入し、変異が回復するかどうか検討している。
疎粒度光ルーティングによる複数ネットワークの有機的結合に関する研究

粗粒度ルーティングを用いた光パスネットワークのアーキテクチャ及び設計法の提案を行った。粗粒度ルーティングが定義する光パイプを複数同時に設立しつつ、ネットワーク内の光パスを収容する手法を提案し、ネットワーク全体で必要となる光ファイバ数を大幅に削減している。粗粒度ルーティング光ネットワークの運用期間を通じての設備増設手法等もあわせて示している。また、学習データが限られ、かつインフラストラクチャとして判定失敗時のペナルティが重大であるネットワークにおける機械学習の適切な導入法についても検討を進め、電気ルータでの消費電力削減や受信器での信号判定境界最適化等の成果を得ている。本課題の主題かつ特長である粗粒度でのルーティングについては、そのネットワーク内で具備する機能の関係上、社会のインフラストラクチャとして必要となる対故障性の強化を達成しようとするとネットワーク最適化が極めて難しくなることを見いだした。この特性は、ネットワーク最適化の数理的な意味での困難さを増すだけでは無く、本質的にネットワーク全体の効率性を押し下げることとなる。そこで、高信頼化を達成しつつ、所望の粗粒度でのルーティングを現実的な解として維持するために、周波数領域における高密度化を導入しつつ粗粒度レベルでの共有型プロテクションの手法を新たに開発した。更にネットワーク全体の設計手法として、困難かつ複雑な問題で適切な解を得るための解の更新方法についてもその効果の見積もりを行った。。また、ネットワーク同士をダイナミックに結合するための粗粒度ルーティングの部分的な導入と活用について、検討を実施した。一方、粗粒度ルーティングに付随して、ノード装置の拡張性や、光ネットワークのエッジとして必ず付随する電気ルータの低消費電力化などの検討もあわせて行った。後者では、最新の学習理論をベースにしつつ、電気ルータのトラフィックに応じてのダイナミックな性能制御手法を開発している。これまでのトラフィック予測では、雑音的なランダム変動も含めた高精度な予測を目指していたが、ランダム性が本質的に予測を困難としていた。そこで、本研究ではルータにバッファメモリが備わっている点に着目し、バッファによる平滑化効果等を加味しつつ、学習効果が最大限に得られるようにスケーリングを行うことで、実際に必要と見込まれる性能をリアルタイムで導くことで電力消費を抑えつつ通信データがドロップされる確率を非常に小さくすることに成功している。本課題の主題かつ特徴である疎粒度ルーティングを用いたネットワークアーキテクチャおよび最適化の検討を実施した。超大容量ネットワークにおいて有効となる本アーキテクチャの特性から特に高信頼性や長距離の高品質な伝送が重要となることに鑑みて、超大容量ネットワークとして有用な性質についての検討を引き続き実施している。疎粒度ルーティングの高信頼化については、周波数領域における高密度化を行いつつ、パスの始終端と同じく細粒度、すなわちパス単位での冗長性を持たせることにより、疎粒度ルーティングとすることによるネットワーク内の収容効率の低下を極力防ぐアーキテクチャを開発した。これらは共に、疎粒度ルーティングによるルーティング効率の向上とのトレードオフとなる、ルーティング単位への光パスの収容効率を細粒度の処理により克服するものである。この異なる粒度での処理のハイブリッドなルーティングを適確に統合することで、ネットワーク全体の効率を高めつつ、それぞれが目的とする高信頼化およびショートカット処理によるルーティング負荷の軽減を実現している。これらの検討結果について、国際会議を中心とする複数件の対外発表を実施している。多数のノードを擁するネットワークにおいて、これらノードを通過する光パスを一定本数毎に論理的に束ねてルーティングする粗粒度ルーティング光ネットワークのアーキテクチャを幾つか提案した。インフラストラクチャとしての基本的な信頼性を達成する場合においての、信頼性と高い収容率を両立する為の最適化手法や、粗粒度ルーティングの部分的な適用によるネットワーク内での論理的なショートカット接続の構築法の確立が今年度の主要な研究実績である。昨年度学会開催時期と研究成果達成時期の不整合から思うような対外発表が行えなかった部分についても、1年間の研究実施を経て、今年度主要国際会議での発表にこぎ着けることができ、更に進んだ内容についても投稿を進めているところである。実施内容については十分なものがあると判断しており、一方で対外発表も順調に進んでいることから「概ね順調に進展している」とした。光ファイバネットワーク上に粗粒度ルーティングによる仮想的なパイプ網を設立する検討を平成27年度までに実施してきており、パイプ構成法や高信頼化、パイプの部分的な利用によるフレキシビリティの向上などで粗粒度ルーティングのインパクトを実証してきた。平成28年度は特に現実的な(一定のダイナミクスを持つ)状況下におけるネットワークの特性を明らかにするために、設備増設が一定期間ごとに行われる、実際のネットワーク運用を模擬した形の問題定式化での検討を行った。この問題は、これまで実施してきた、ネットワーク内の光ファイバ・パイプ・パスを全て同時に最適化する問題とは異なり、ネットワークサービスが断絶することがないように既存設備を維持したまま設備増設を実施するモデルである。設備増設を複数回繰り返す中での平均的なパイプの効率性を高める戦略を採用することで、ルーティングのフレキシビリティの制限に伴うインパクトを十分抑制できることを明らかにした。特に導入された光ファイバやパイプは、新規導入時から短期間でその利用効率が急速に高まり、ネットワークのライフタイム全体から見た平均的な効率は、ネットワークをゼロから構成する理想的な場合に迫るものであることが明らかになった。ネットワーク制御にインテリジェンスを付加する、機械学習を用いた光パス制御やノードに装備されるルータ装置の処理能力のコントロールについても、最終的な成果を論文形式で発表している。

粗粒度ルーティングを用いた光パスネットワークのアーキテクチャ及び設計法の提案を行った。粗粒度ルーティングが定義する光パイプを複数同時に設立しつつ、ネットワーク内の光パスを収容する手法を提案し、ネットワーク全体で必要となる光ファイバ数を大幅に削減している。粗粒度ルーティング光ネットワークの運用期間を通じての設備増設手法等もあわせて示している。また、学習データが限られ、かつインフラストラクチャとして判定失敗時のペナルティが重大であるネットワークにおける機械学習の適切な導入法についても検討を進め、電気ルータでの消費電力削減や受信器での信号判定境界最適化等の成果を得ている。ネットワーク内での粗粒度ルーティングが提供する論理的なショートカット接続の運用については、当初目標通り着実に実施しており、対外公開を実施するだけのところにこぎ着けている。数値実験の都合と学会投稿時期との関係で、年度内に初期の成果を発表できず対外的なインパクトを与えられなかったのが唯一残念な点である。また、粗粒度ルーティングに付帯する各種の要求条件については、高信頼化の効率の良い達成法など、新たな提案を行っている。また、学習理論を応用したネットワーク要素の制御については、従来にない電力消費の削減割合を達成している上、応用範囲は電気ルータだけにとどまらず、光ネットワーク内部での適用可能性が視野に入っている。このように、主要研究課題を着実に進めているほか、関連課題での成果と新規性のある手法を導いており、十分な達成度を得ていると考えている。主要課題での年度内の対外発表の未了に鑑みて「おおむね順調に進展している」とした。次年度は最終年度となることから、対外発表および雑誌論文への投稿を現在以上に積極的に推進する。また、疎粒度ルーティングにおいては、よりダイナミックなネットワーク制御への適合性を高めることが必要であり、その際にこれまで得られていたようなネットワークの高い効率性を維持することが求められる。細粒度の処理とのより適確な融合、さらには事前の計画的な最適化により基本的な効率を高めるなどの積み上げにより、これを達成したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。フォトニックネットワーク基本的には当初目的通りの実施を行うことで最も効果的に成果が得られると考えている。現在研究開発を実施中の、ネットワークのダイナミックな結合法については近々成果を公開する予定であり、更なる性能向上を達成するための枠組みについても検討を開始しているところである。
界面誘起擬塑性変形能(IMPP)の材料科学とその工学的応用

GA鋼板のFe-Zn系金属間化合物をモデル材料として,界面誘起擬塑性変形能のメカニズムおよび発現条件の解明を試みた.圧縮軸に平行な界面を持つ2相マイクロピラーでは,変形能を示すΓ相とΓ1脆性相の組み合わせでは脆性的な破断が起こるが,変形能を示すζ相とδ1p脆性相の組み合わせでは,ζ相にはすべり線が,δ1p相には無数のマイクロクラックが形成されつつ,全体として10%を超える塑性変形が可能であるすなわち,δ1p相は単相では脆性的に破断するものの,ζ相と共存すればマイクロクラックを形成しながら擬似的な塑性を示す.このIMPPの発現はδ1p相の層厚に支配され,その臨界値として5μmを実験的に解明した.表面に一連のFe-Zn系金属間化合物を薄く形成したGA鋼板は防食性に優れるため自動車用鋼板として大量に使用されている.しかし,Fe-Zn系金属間化合物はいずれの5相も結晶構造が複雑で容易に塑性変形するとは考えられず,なぜ,プレス変形後も金属間化合物層が剥離せずに鋼板表面に留まるかは20年以上未解明の問題である.最近の我々のマイクロピラー試験片を用いた研究から,個々の相および相界面の特性が明らかとなりつつある.すなわち,めっき層の主相であるδ1p相は単相では脆性的に破断するものの,めっき層最表面の延性相ζ相と共存すればマイクロクラックを形成しながら擬似的な塑性を示す.この擬塑性は明らかに界面の存在下で誘起された界面誘起擬塑性変形能(IMPP)である.本研究では,このIMPPのメカニズム,発現条件を構成2相の試料サイズに依存する力学特性(降伏強度,破壊靭性)および脆性相の臨界サイズという新規な観点から解明することを目指した.圧縮軸に平行な界面を持つ2相マイクロピラーでは,変形能を示すΓ相とΓ1脆性相の組み合わせでは脆性的な破断が起こるが,変形能を示すζ相とδ1p脆性相の組み合わせでは,全体として10%を超える塑性変形が可能である.この時,ζ相にはすべり線が,δ1p相には無数のマイクロクラックが形成される.すなわち,δ1p相は単相では脆性的に破断するものの,ζ相と共存すればマイクロクラックを形成しながら擬似的な塑性を示す.このIMPPの発現はδ1p相の層厚に支配され,10μmを超えるとIMPPはまったく発現せず脆性的な破壊が起こり,臨界値として5μmを実験的に解明した.この脆性相の臨界厚さは,脆性相の破壊靭性およびバルクの塑性変形開始応力に依存することを理論的に解明し,金属間化合物層の剥離をさらに抑制する微細組織の調整によるGA鋼板のプレス成形性改善の可能性を示唆した.GA鋼板のFe-Zn系金属間化合物をモデル材料として,界面誘起擬塑性変形能のメカニズムおよび発現条件の解明を試みた.圧縮軸に平行な界面を持つ2相マイクロピラーでは,変形能を示すΓ相とΓ1脆性相の組み合わせでは脆性的な破断が起こるが,変形能を示すζ相とδ1p脆性相の組み合わせでは,ζ相にはすべり線が,δ1p相には無数のマイクロクラックが形成されつつ,全体として10%を超える塑性変形が可能であるすなわち,δ1p相は単相では脆性的に破断するものの,ζ相と共存すればマイクロクラックを形成しながら擬似的な塑性を示す.このIMPPの発現はδ1p相の層厚に支配され,その臨界値として5μmを実験的に解明した.材料物性
シグマ1受容体を介した各種麻酔薬の作用に関する研究

1)シグマ1受容体に対する受容体結合実験ラット脳より小胞体膜を調整し、シグマ1受容体選択的アゴニストである(+)SKF-10,047の膜への結合に対する静脈麻酔薬、プロポフォール、デクスメデトミジン、ドロペリドール、チオペンタールの効果を調べた。プロポフォール、デクスメデトミジン、ドロペリドールのKi_<50>はそれぞれ10.2±0.6,5.73±1.2,0.17±0.03μMであり、プロポフォールの阻害様式は非競合性であった。チオペンタールは調べた濃度では全く作用しなかった。2)プロポフォールのブラジキニン誘発性細胞内カルシウムイオン上昇に対する効果シグマ1アゴニスト(+)ペンタゾシン100nMにより、ブラジキニン誘発性細胞内カルシウム濃度上昇が増強することがすでに報告されている。我々は、NG-108細胞を用いて、(+)ペンタゾシン100nMによりブラジキニン誘発性細胞内カルシウム濃度の上昇が確かに増強されること、しかし、プロポフォール1,10,100μMでは増強が認められないことを見出した。3)ペンタゾシン誘導性後帯状・後板状皮質におけるc-Fos発現に対するプロポフォールの作用後帯状・後板状皮質におけるc-Fos発現は、薬剤の精神異常誘発作用(幻覚や妄想)の良い指標になることが報告されている。シグマ受容体アゴニストであるペンタゾシン誘発性のこのc-Fos発現に対するプロポフォールの作用を調べた。マウスを用いて、イントラファットもしくは70mg/kgプロポフォールを腹腔内投与した後、ペンタゾシン60mg/kgを投与した。ペンタゾシンは後帯状・後板状皮質に特異的かつ多量のc-Fos発現を引き起こしたが、プロポフォールはこの発現を有意に抑制した。以上よりプロポフォールはシグマ1受容体拮抗作用を有することが証明された。
朝鮮村落社会における識字の社会史的研究:慶尚北道尚州地域を中心に

1.韓国滞在中にデータベースに入力した植民地期の学籍簿・除籍簿を整理・分析し、その他の学校所蔵の資料や周辺資料と合わせて検討した。その結果、学校の設立過程における地方有志の役割、入学前の経歴の変化、学生の移動の様態、男女格差など、これまでの研究ではほとんど見えなかった実態を克明に明らかにすることができた。2.植民地期の新聞資料や現地の資料を整理し、尚州における192030年代の地方エリートの動向を分析した。「有志」とよばれる地方エリートの構成、伝統エリートと新たなエリートとの関係、教育運動の盛衰などを、都市化の動向と絡めて明らかにすることができた。3.1930年代尚州農村の日記資料の分析に着手した。その内容の入力作業をおこなっただけでなく、その書き手の出身地を訪ねたり、関係者との面会をおこなったりしたほか、関連文献との照らし合わせ作業をおこなった。起床時間の分析、読書行為、医療行為、消費行動の分析や、「民族」「日本」をどうみていたかという認識の分析など、多様な方法を試みることにより、ミクロな視点からの新たな植民地社会像の提示に貢献した。4.フィルムスキャナとDVD-Rにより、尚州での現地調査中に撮影した写真の整理に着手した。その結果、建築物の沿革等が記された懸板の解読が進んだほか、朝鮮時代から現在まで続く祭祀のプロセスが明確となるなど、文献資料だけに依存していては分かりづらい実態の解明が進んだ。5.朝鮮研究、植民地研究、識字研究、資本主義研究等、関連分野の研究をサーベイし、尚州での経験をより広い脈絡から検討した。
西洋思想におけるエコノミーの概念史的研究

本研究の成果は、「エコノミー」という概念が、西洋思想史の中において、いかに多層的な意味を担わされてきたか、また、そこから近代的な意味での「経済」がどのように成立してきたかを概念史的アプローチに基づいて明らかにしたことである。その結果、人間の生を制約している「経済」を根源的に問い直し、「エコノミー」概念の多様な意味の根底には「有用性」があることを明確にした。本研究の初年度である平成27年度の研究実績は、以下の観点から、「エコノミーの概念史」のための予備的な前提を解明したことにある。第一に、歴史的に変遷するエコノミー概念の基底的な意味として「有用性」が存することを解明した。西洋思想におけるエコノミーは、家政や救済史、神の世界運営、生物の有機的組織といったように、様々な意味を担っていた。しかし、浪費や贈与といった非有用性を射程に入れるバタイユの「一般エコノミー」との比較検討を通じて、それらの歴史的に多様な意味の根底には、目的ー手段連関の形式に従った「有用性」がつねに横たわっていることが剔抉された。第二に、ギリシャ語からラテン語への翻訳過程の分析を通じて、概念相互の輻輳的な関係を解明した。それによれば、通常、ギリシャ語oikonomiaの訳語とされるラテン語dispositioには、それ以外の意味、すなわち態勢(diathesis)や配置(diataxis)などの意味が流入しており、そのため、中世においてエコノミーと習慣(ハビトゥス)との概念レベルでの連結が生じていることが明らかになった。第三に、多様なエコノミーから近代的な経済への意味の収斂を跡づけるための予備的考察として、近代の経済以外の意味におけるエコノミー概念の展開を検討した。具体的に言えば、自由市場経済の言説であるポリティカル・エコノミーと対置される説明概念「モラル・エコノミー」を、歴史的概念として概念史の内に位置づけ、その神学的な起源を明らかにした。また、「自然のエコノミー」から生態学としてのエコロジーやエコシステムへと至る思想潮流を検討した。くわえて、平成29年に出版予定である「エコノミーの概念史」を主題とする図書のための準備作業と、未邦訳の基本的文献の翻訳を進めた。後に示すように、雑誌論文の寄稿や自らの所属する研究会での発表という形で成果を出すことができた。ただし、当初想定していた以上に、原典資料や関連研究書の収集に時間がかかってしまったため、初年度の計画にあったギリシャ語からラテン語へ、ラテン語から近代諸語への翻訳過程の比較検討が十分になされておらず、これに関する論考を発表できていないため、課題の達成は次年度以降に持ち越されている。本研究の最終年度である28年度の研究実績は、エコノミーの概念史にとって重要な2つの転換点に関して、以下の諸論点を解明した点にある。第一に、ラテン語から近代語への翻訳過程である。ギリシャ語からラテン語への翻訳過程を検討した前年度の成果を踏まえ、テルトゥリアヌス『プラクセアス反駁』とそれを参照するカルヴァン『キリスト教綱要』との比較を行い、テルトゥリアヌスが永遠的配置と歴史的運営として区別したdispositioとdispensatioをカルヴァンが「オイコノミア」概念を媒介として再び同一視したことを解明した。また、経済学の揺籃たるスコットランド啓蒙に対するカルヴァンの影響関係を跡付けた。第二に、エコノミーから近代的な経済への移行である。前年度の成果を踏まえ、雑誌論文「モラル・エコノミーは道徳的な経済か」において、モラル・エコノミーを説明概念と歴史的概念に弁別し、前者が自然的自由の体系に基づくポリティカル・エコノミーに対する対抗言説であるのに対して、後者が近代的合理主義に基づく自然宗教や反三位一体論に対する啓示宗教擁護論であることを解明した。また、近代においてエコノミーの神学的軛から解放されることで経済が自律化していったが、その裏面において、宗教もまたキリスト教神学という制限を超えて考察されることになる。学会発表「聖/俗の区別/両義性」において、近代以降の比較宗教学的観点から、宗教一般の本質としての「聖なるもの」概念が抽出されてくる過程を明らかにした。このような神学的なエコノミーから「経済」と「宗教」という二つの領域が形成されてくる過程に関する、より詳細な分析が、今後の研究の課題となる。なお、以上の研究成果は、29年度に出版予定である「エコノミーの概念史」を主題とする図書において公表する予定である。平成28年度は、初年度に把握されたエコノミーの基底的意味としての有用性、翻訳過程における概念間の輻輳的関係、経済以外の意味におけるエコノミー概念の発展を基点として、初年度の計画で未達成であったラテン語から近代諸語への翻訳過程の考察を補完しつつ、多様なエコノミー概念が近代的な経済へと収斂していく過程を計画通り探究する。また初年度に引き続き、平成29年出版予定の「エコノミーの概念史」を主題とする図書のための執筆作業と、未邦訳の基本的文献の翻訳を進める。

倫理学次年度使用額が生じた理由としては、まず、当初想定した以上に資料の収集に時間がかかったため、図書の購入が予定より少なかったこと、また、初年度ということもあり、研究成果が学会発表の水準にまでは達しなかったため、学会などへの出張を行なわなかったので旅費が発生しなかったことが挙げられる。次年度使用額と次年度に請求する研究費を合わせた使用計画としては、図書の購入を増やすこと、また、学会への参加のための旅費に使用することを計画している。
ジャーディン・マセソン商会文書に基づく幕末薩摩藩の長崎貿易の研究

本研究は,上海や香港を拠点として日本との貿易を展開したジャーディン・マセソン商会の史料に基づき,幕末期に薩摩藩が長崎のグラバー商会を窓口として行った貿易の実態の解明を目指したものである。研究は,まずケンブリッジ大学中央図書館が所蔵するジャーディン・マセソン商会文書から, Nagasaki, Glover, Satsumaといったキーワードを基に,関係史料を集中的に収集(撮影)した。帰国後,収集した史料の翻訳・分析を進める一方,『玉里島津家史料』,『島津忠義公史料』といった薩摩藩側の基礎史料と照らし合わせて考察することでで,貿易の実態の一端を解明した。併せて,先行研究(石井寛治『近代日本とイギリス資本ージャーディン=マセソン商会を中心にー』,杉山伸也『明治維新とイギリス商人』,原口泉「世界綿花飢饉と幕末薩摩藩ー討幕の資金調達と武器購入ー」鹿児島大学法文学部『人文学科論集第40集』など)を,収集した史料を基に再検証した。ジャーディン・マセソン商会文書からは,幕末の日本からの輸出品として,横浜からは圧倒的にSilkの輸出が多いのに対し,長崎からはTeaが多いことや,薩摩藩がグラバー商会を経由してCottonを輸出している実態が見て取れた。輸入については,通説どおり軍艦が最も重要で高価な品であり,これもまたグラバー商会がその主な窓口になっていた状況が確認できた。なお,貿易そのもの以外にも,薩摩藩英国留学生への送金方法について,ジャーディン・マセソン商会を通して行っていた実態の一端を確認することができ,長崎における同社の代理人であるグラバーに薩摩藩が支払うといったシステムが出来ていることなどを史料的に明らかにした。
ヒトアクアポリンのゲノム解析と変異体機能の解明

ヒトでのアクアポリン遺伝子のSNP解析をおこなった。健常人50人についてAQP3,AQP6,AQP10,AQP11,AQP12のアミノ酸をコードする部分のエキソンをPCRで増幅して直接シークエンスすることでSNPを検索した。AQP3のSNPは5つでうちアミノ酸置換は2つあった(N>D,M>V)。AQP6のSNPは3つですべてアミノ酸置換であった(S>A,I>S,I>V)。AQP10はマウスで偽遺伝子になっているが、ヒトでは偽遺伝子はなかった。SNPは7つでうちアミノ酸置換は4つあった(R>Q,R>C,V>I,H>Y)。AQP11のSNPは2つありアミノ酸置換は1つあった(G>S)。AQP12のSNPは5つ、うちアミノ酸置換は3つあった(A>T,Q>E,M>T)。AQP6,AQP10,AQP12ノックアウトマウスやAQP3欠損した人は外見上正常なので健常人とはいえ、おおきくアミノ酸が置換しているもののなかに機能不全の変異がある可能性がある。AQP11はノックアウトマウスが致死的であり、今回SNPがあまりみられなかった理由かもしれない。SNPは一定の頻度でおきると考えられるのでかたよった分布は機能的な変化をともなうものが淘汰された可能性がある。アクアポリン遺伝子全体でみることが必要になる。NCBIのイントロンも含めたSNPデーターベースを検索してみるとAQP3(54),AQP6(25),AQP10(41),AQP11(70),AQP12(33)であった。AQP12はAQP12A,Bという類似した遺伝子が存在するためで、両者を区別するのはむつかしいので正確な数ではないと思われる。AQP11はSNPが多いのにアミノ酸置換SNPは少ないことがわかった。これらの実績の一部は第49回日本腎臓学会学術総会にて発表した。本年度はアクアポリン(AQP)10,11,12についてヒトゲノム解析をおこなった。健常人50人の末梢血白血球DNAからエクソンをPCRで増幅して核酸配列を決定した。またデーターベース(NCBI)から遺伝子座と遺伝子構造を検索した。AQP10はマウスでは偽遺伝子になっているがヒトでは偽遺伝子はなかった。染色体1q21.3に存在し、下流2475bpにカチオン輸送体ATPase(ATP8B2)遺伝子がある。6つのエクソンより成り、SNPは7つでうちアミノ酸置換は4つ(R-Q,R-C,V-1,H-Y)。AQP11は11q13.5に存在し6495bp離れた下流に逆向きの細胞内クロライドチャネル(CLNS1A)遺伝子がある。3つのエクソンでSNPは2つ、うちアミノ酸置換は1つ(G-S)。AQP12は2q37.2でインスリン非依存型糖尿病遺伝子1(NIDDM1)の中にある。マウスでは3つのエクソンよりなるがヒトでは6つのエクソンからなる。しかも8790bp離れて逆向きに類似遺伝子(AQP12B)もある。ESTバンクの解析からC末の異なったスプライスバリアントが存在した。ヒトAQP12のC末はAQP12A,Bともマウス、ラットのAQP12とまったく似ていない。さらにN末半分以上を欠くスプライスバリアントも複数存在した。SNPは5つ、うちアミノ酸置換は3つ(A-T,Q-E,M-T)。

AQP10・12のノックアウトマウスは外見上正常なので健常人にも遺伝子異常がみつかる可能性がある。以上の結果は18年6月の日本腎臓学会で発表の予定。健常人50人についてAQP3,AQP6,AQP10,AQP11,AQP12のアミノ酸をコードする部分のエキソンをPCRで増幅して直接シークエンスすることでSNPを検索した。AQP3のSNPは5つでうちアミノ酸置換は2つあった(N>D, M>V)。AQP6のSNPは3つですべてアミノ酸置換であった(S>A, I>S, I>V)。AQP10はマウスで偽遺伝子になっているが、ヒトでは偽遺伝子はなかった。SNPは7つでうちアミノ酸置換は4つあった(R>Q, R>C, V>I, H>Y)。AQP11のSNPは2つありアミノ酸置換は1つあった(G>S)。AQP12のSNPは5つ、うちアミノ酸置換は3つあった(A>T, Q>E, M>T)。AQP6,AQP10,AQP12ノックアウトマウスやAQP3欠損した人は外見上正常なので健常人とはいえ、おおきくアミノ酸が置換しているもののなかに機能不全の変異がある可能性がある。AQP11はノックアウトマウスが致死的であり、今回SNPがあまりみられなかった理由かもしれない。SNPは一定の頻度でおきると考えられるのでかたよった分布は機能的な変化をともなうものが淘汰された可能性がある。アクアポリン遺伝子全体でみることが必要になる。NCBIのイントロンも含めたSNPデーターベースを検索してみるAQP3(54),AQP6(25),AQP10(41),AQP11(70),AQP12(33)であった。AQP12はAQP12A, Bという類似した遺伝子が存在するためで、両者を区別するのはむつかしいので正確な数ではないと思われる。AQP11はSNPが多いのにアミノ酸置換SNPは少ないことがわかった。これらの実績の一部は第49回日本腎臓学会学術総会にて発表した。
血管壁へのIL-1Ra遺伝子導入による内膜肥厚抑制効果の検討

【研究目的】自家静脈グラフト狭窄の主な原因である内膜肥厚の抑制と機序の解明を目的とする。内膜肥厚の過程には種々のサイトカインや細胞増殖因子が重要な役割を果たしていると考えられており、なかでも炎症性サイトカインIL-1は、術後早期にグラフト壁に発現していることから、内膜肥厚の初期の段階で中心的な働きをしている可能性が示唆されている。そこで、このIL-1の生理作用を抑制するため、血管平滑筋細胞にIL-1受容体拮抗物質(IL-1Ra)遺伝子をアデノウイルスベクターを用いて培養血管平滑筋細胞あるいは血管壁に導入する。IL-1Raを過剰発現せしめ、in vitroでは培養血管平滑筋細胞の増殖抑制効果を、in vivoではウサギ自家静脈グラフトモデルにおけるグラフト内膜肥厚抑制効果を検討する。移植再建血管の遺伝子治療の開発を最終的には目的とする。【研究成果】組み替えアデノウイルスの作製には成功し,培養血管平滑筋細胞(SMC)への遺伝子導入は,X-gal染色にて確認された.ウサギ自家静脈バイパスグラフトモデルの作製し,グラフト壁への遺伝子導入(ex vivo transfection法)施行し,グラフト術後2週目の検体を,HE染色、Weigert-van Gieson法による弾性線維染色を施行し、組織像からは血管壁の内膜と中膜の面積比を求め、各群(IL-1Ra遺伝子導入群、LacZ遺伝子導入群、生食注入群)で内膜肥厚の抑制効果の比較検討を行った.LacZ遺伝子導入群、生食注入群に比べ,IL-1Ra遺伝子導入群において,有意に抑制されていることが証明された.また、PCNA免疫組織化学染色施行し、内膜内のPCNA陽性細胞数/全細胞数(PCNA index)を検討したところ、IL-1Ra遺伝子導入群において,有意に抑制されていることが証明された.【研究目的】自家静脈グラフト狭窄の主な原因である内膜肥厚の抑制と機序の解明を目的とする。【研究成果】組み替えアデノウイルスの作製には成功し,培養血管平滑筋細胞(SMC)への遺伝子導入は,X-gal染色にて確認された.ウサギ自家静脈バイパスグラフトモデルの作製し,グラフト壁への遺伝子導入(ex vivo transfection法)施行し,グラフト術後2週目の検体を,HE染色、Weigert-van Gieson法による弾性線維染色を施行し、組織像からは血管壁の内膜と中膜の面積比を求め、各群(IL-1Ra遺伝子導入群、LacZ遺伝子導入群、生食注入群)で内膜肥厚の抑制効果の比較検討を行った.LacZ遺伝子導入群、生食注入群に比ベ,IL-1Ra遺伝子導入群において,有意に抑制されていることが証明された.【研究目的】自家静脈グラフト狭窄の主な原因である内膜肥厚の抑制と機序の解明を目的とする。【研究成果】組み替えアデノウイルスの作製には成功し,培養血管平滑筋細胞(SMC)への遺伝子導入は,X-gal染色にて確認された.ウサギ自家静脈バイパスグラフトモデルの作製し,グラフト壁への遺伝子導入(ex vivo transfection法)施行し,グラフト術後2週目の検体を,HE染色、Weigert-van Gieson法による弾性線維染色を施行し、組織像からは血管壁の内膜と中膜の面積比を求め、各群(IL-1Ra遺伝子導入群、LacZ遺伝子導入群、生食注入群)で内膜肥厚の抑制効果の比較検討を行った.LacZ遺伝子導入群、生食注入群に比べ,IL-1Ra遺伝子導入群において,有意に抑制されていることが証明された.また、PCNA免疫組織化学染色施行し、内膜内のPCNA陽性細胞数/全細胞数(PCNA index)を検討したところ、IL-1Ra遺伝子導入群において,有意に抑制されていることが証明された.
ウェルシュ菌を標的とするクオラムセンシング阻害剤の開発

ウェルシュ菌Clostridium perfringensは5アミノ酸残基からなる環状自己誘導ペプチドAIPCpによりVirS-VirR二成分制御系を制御し、毒素であるpfoA遺伝子を菌密度依存的に制御している。本研究では、このウェルシュ菌AIPCpのアンタゴニストをデザインして、ウェルシュ菌の生育には影響を与えず毒素産生性のみを抑制する抗感染症薬の開発を目指した。まず、AIPCpのシステイン以外のアミノ酸を一つずつアラニンに置換し、そのアゴニストおよびアンタゴニスト活性を調べることで、AIPCpの受容体の結合に重要な残基および受容体の活性化に重要な残基を特定した。その結果、3残基目のトリプトファンが受容体結合に重要で、4残基目のフェニルアラニンが受容体の活性化に重要なことが判明した。また、2残基目のロイシンと5残基目のスレオニンのメチル基がそれらの活性を補助していることが示唆された。これらの構造活性相関情報から、3つのアンタゴニスト候補ペプチドをデザインし、化学合成し、QSI活性を調べた。そのうち2つのペプチド、Z-AIPCp-L2A/T5A、Z-AIPCp-W3F/F4Wは低濃度ではアンタゴニスト活性を示したものの、マイクロモーラー以上の高濃度ではpfoAの発現を誘導するアゴニスト活性を示す、パーシャルアゴニストであることが判明した。一方、Z-AIPCp-F4A/T5SはIC50 = 720 nMで0.01 mMでもAIP活性を示さない完全なアンタゴニストであった。今後、このZ-AIPCp-F4A/T5Sをリード化合物としてドラッグデザイン研究を進展させていくことで、さらにQSI活性の強いアンタゴニストを得ることができると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。近年の研究から、単細胞生物である細菌も、細胞間でコミュニケーションをとり、社会集団性をもって生育していることが明らかになってきた。その中でも、細胞外シグナル分子をコミュニケーションシグナルとして、同種菌細胞密度を知らせ合いながら、集団生活に必要な遺伝子の発現をコントロールする機構をクオラムセンシング(QS)と呼ぶ。病原菌の多くは、このQSを病原因子の発現制御に使用し、宿主に効率よく感染し増殖するシステムを備えている。特に、ファーミキューツ門の病原細菌は環状ペプチドを自己誘導因子(AIP)としているものが多い。本研究では、近年、食中毒やガス壊疽で問題となるウェルシュ菌のQSを効率よく阻害し、その病原性を抑制するQS阻害剤の創製を目標としている。まず、放線菌および糸状菌の抽出物のスクリーニングを行った。その結果、放線菌培養液から精製された既知の環状デプシペプチド2種がウェルシュ菌のQSを阻害することが判明した。活性の詳細は現在検討中である。同時に、ウェルシュ菌のALPの構造を基にしたAIPアンタゴニストペプチドのドラッグデザインも遂行した。その結果、弱いながらもQS阻害活性を示すペプチドを得ることに成功した。現在、さらに複数のAIPアンタゴニストの候補ペプチド約10種を合成している。それらの活性と構遊の機能相関を詳細に解析し、より活性の強いアンタゴニストペブチドを創製していくことを計画している。クオラムセンシング(QS)とは、多くの細菌が持つ菌密度依存的遺伝子発現制御機構のことで、オートインデューサーを分泌し、同種菌を刺激し合い、タイミングを合わせてある種の遺伝子の発現をオンオフさせる。病原菌では、病原因子の遺伝子をQSにより制御し、宿主へ効率よく感染できるようにしている。抗生物質耐性菌が問題となる今日において、QS阻害剤(QSI)は、薬剤耐性菌の出現を助長することなく、病原菌の病原性を抑えるということで注目されている。ウェルシュ菌Clostridium perfringensは食中毒やガス壊疽を起こす病原菌で、そのヘモリシン等の病原因子の生産をVirRS系と呼ばれるQSでえ制御している。本研究では、ウェルシュ菌のQSIを創製し、ウェルシュ菌に対する抗感染症剤を創出すること目標としている。QSIの創製には、(1)天然物のスクリーニング、(2)ドラッグデザイン、の2つの手法により行っている。(1)では、腸球菌および黄色ブドウ球菌のQSIのスクリーニングで見出された放線菌由来の環状デプシペプチドWS9326AがIC50=880 nMでC. perfringensstrain 13におけるPerfringolysin Oの遺伝子発現を阻害することを見出した。(2)では、ウェルシュ菌のオートインデューサーペプチドのアンタゴニスト創製に着手した。その結果、2つの強力なアンタゴニストペプチドZ-cyclo(CAWFT)とcyclo(CLFWT)の創製に成功した。Z-cyclo(CAWFT)とcyclo(CLFWT)はClostridium perfringens strain 13の溶血素であるperfringolysin Oの遺伝子発現をそれぞれ、IC50=320 nMとIC50=440 nMで阻害した。

まず、AIPCpのシステイン以外のアミノ酸を一つずつアラニンに置換し、そのアゴニストおよびアンタゴニスト活性を調べることで、AIPCpの受容体の結合に重要な残基および受容体の活性化に重要な残基を特定した。その結果、3残基目のトリプトファンが受容体結合に重要で、4残基目のフェニルアラニンが受容体の活性化に重要なことが判明した。また、2残基目のロイシンと5残基目のスレオニンのメチル基がそれらの活性を補助していることが示唆された。これらの構造活性相関情報から、3つのアンタゴニスト候補ペプチドをデザインし、化学合成し、QSI活性を調べた。そのうち2つのペプチド、Z-AIPCp-L2A/T5A、Z-AIPCp-W3F/F4Wは低濃度ではアンタゴニスト活性を示したものの、マイクロモーラー以上の高濃度ではpfoAの発現を誘導するアゴニスト活性を示す、パーシャルアゴニストであることが判明した。一方、Z-AIPCp-F4A/T5SはIC50 = 720 nMで0.01 mMでもAIP活性を示さない完全なアンタゴニストであった。今後、このZ-AIPCp-F4A/T5Sをリード化合物としてドラッグデザイン研究を進展させていくことで、さらにQSI活性の強いアンタゴニストを得ることができると期待される。天然物のスクリーニング研究から一つのQSIを見出し、ドラッグデザイン研究から2つのQSIを創出することができたので、研究は概ね順調に進展していると判断する。27年度が最終年度であるため、記入しない。天然物のスクリーングおよびドラッグデザインともにこれまでの研究をさらに加速させ、より多く、またより強いQSIを見つけ出していきたいと考えている。さらに、これまで見出されてきたQSIの構造から、構造活性相関のコンピューターによりシュミレーションを行い、QSIの候補となる天然物をバーチャルでスクリーニングする。アンタゴニストペプチドのデザインも同様に進めていく。研究を開始してからわずか半年間であるが、すでに、QS阻害剤候補となる物質を、天然物ライブラリーからは化合物を、ドラッグデザイン法からは1ペプチド得ることができており、順調に進行している判断する。これまでと同様に、QS阻害剤について、天然物からのスクリーニングとドラッグデザインの両輪で展開していく。活性評価のアッセイにノーザンハイブリダイゼーション法に替わりリアルタイムRT-PCRを導入し、活性評価を定量的かつ簡便に行える実験系を構築し、スクリーニングの働率化も図ることを計画している。
Pearson システムを用いた三次元表面性状のロバスト分布パラメータ推定法

表面の微細凹凸(性状,粗さ)の評価にスキューネスSskとクルトシスSkuが用いられるケースが見られるが,これらのパラメータは,きずなどの外れ値の影響を非常に強く受けてしまい,ばらつきが非常に大きいという問題があった.本研究ではデータの確率密度関数に対してPearson分布(タイプIV)を最尤法によって適合し,適合された確率分布関数からSskとSkuを算出する方法を試行した.検討の結果,生成されたデータに関しては,分布を適合してから算出する方法によって理論値に近い値の推定が可能であることがわかった.しかしながら,実測表面については更なる検討が必要とわかった.境界要素法による接触計算も試行した.本研究の目的は,三次元表面性状の高さ分布に関するパラメータのロバストな推定法の確立である.本年度の実施内容は,テクスチャ加工と測定,及び,数値解析である.テクスチャ加工と測定について,以下の等方性仕上げ面と異方性仕上げ面を,三次元表面粗さ測定機によって測定した.等方性仕上げ面としてショットピーニング面6水準,ブラスト面6水準,放電加工面7水準,鋳肌7水準を測定した.異方性粗さ面として,研削面8水準,レーザー周期構造5水準,旋削面8水準,フライス加工面8水準,ラッピング仕上げ面8水準,研磨面5水準,ホーニング仕上げ面6水準を測定した.測定条件は,X, Y方向にそれぞれ2401点,401点とし,ピッチはX方向に1um, Y方向に6umとした.触針の先端半径は2um,測定力は0.75mNである.数値解析に関しては,Pearsonシステム適合の方法に関する文献調査を中心に実施した.Pearsonシステムには12個の確率密度関数が定義されているが,その多くは有限な台を持っており,実際の表面から測定される確率密度関数は外れ値を含む場合があるため,その扱いが問題となる.より具体的には,例えば実測の確率密度関数とモデル式のL2ノルムを最小とするようにプログラミングすると,実測の確率密度関数の一部が使われない状況となり,不適切なフィッティング結果を生じる可能性がある.Pearsonらによってモーメントを用いる方法が提案されており,本研究でもテストデータに対しての適合を行った.しかしながら,モーメント自体がロバストであるとは限らず,何らかの方法でパラメータを調整する必要があることがわかった.また,他のシステムとしてJohnsonシステムがあり,モーメントからパラメータを同定する方法も確立されているが,その適合度は必ずしも良くないことがわかった.上述のように,Pearsonシステムの適合において,有限な台を持つ確率密度関数の問題があることがわかったため,適合の方法を確立するに至らなかった.本年度は,昨年度から行ってきた触針式粗さ計による三次元表面性状測定に加え,原子間力顕微鏡(AFM: Atomic Force Microscope)による,さらに微細なスケールの研削仕上げ面とめっき鋼板の表面性状の評価を行い,スケールの異なるデータが得られた.また,データ処理の方法として,傾きや曲面などの形状補正(F演算)とローバスフィルタ(Sフィルタ)の順番の影響を検討し,その影響は正規分布に近い表面であれば無視できるほど小さいが,スパイク状の山や鋭い谷がある場合は最大で算術平均粗さで20%程度の差異を生じる場合があることがわかった.この原因としては,Sフィルタを先に実施することでスパイク状の山などが取り除かれるため,F演算の結果が変わるためであると推定した.これは,高さ確率密度関数を求める際に影響する可能性があることを示しており,パラメータ計算やモデル適合の際には注意を要する.モデルの適合をするため,指定された自己相関係数からパラメータを推定するプログラムを作成し,動作することを確認した.モデルの応用として実施している接触のシミュレーションに関して,計算時間を短縮するための方策と塑性接触への拡張を行った.接触点を増やしすぎないような工夫などを試行したが,効果は限定的であった.しかし,連立方程式の解法をGaussの掃き出し法による厳密解を求める方法からGauss-Seidel法による近似解を求める方法に変更したことで,最大で約30倍の高速化が達成できた.また,接触圧力に上限を求める方法をとることで弾性完全塑性体としての取り扱いが出来るようになった.Pearson分布において高さに限界値を持つ分布の取り扱いや適合度が明らかにできていないため.表面の微細凹凸(性状,テクスチャ)の制御は,高効率・高信頼性機器のためのトライボロジー要素にとって重要である.最近では,表面性状を三次元で測定・評価する事例が増えており,主に表面粗さの影響の検討に用いられるようになってきている.しかし,所望の表面機能を発現するための表面性状パラメータは十分に確立されていない.例えば,表面性状パラメータの中には,高さ分布を表すスキューネスSskとクルトシスSkuがあるが,ばらつきが大きい(統計用語で「ロバストでない」)ために適用できるケースは限られている.本研究では,ロバストな高さ分布パラメータ推定法を確立し,将来的にはJIS/ISOのような工業標準として使える手法とすることを目指し,Pearson分布を用いた手法の検討を行った.最終年度では,Pearson分布の確率変数をコンピュータ上で発生させ,その確率変数に対する適合を行うことで手法の有用性を検討した.