hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GaN系HEMTと関連素子のピエゾ電界効果の解明と表面準位の新評価法

まず、(B1)AlGaAs/GaAs系HEMTでも、面内の一軸歪みの下では、結晶の対称性が崩れて、分極電荷が生じることを見出した。また、(B2)この系では、ヘテロ接合に沿うGaAs伝導層中の2次元電子の面密度Nsが増減するだけでなく、隣接するAlGaAs障壁層内の電子密度も変わることを見出した。さらに、(B3)歪印加の下では、試料内の電界分布E(z)が変化し、2次元電子の面密度Nsに留まらず、移動度μも変化することを見出した。また、(B4)その仕組みを明らかにするため、AlGaN/GaN系HEMTのチャネル内の2次元電子の移動度の電界依存性を詳しく調べ、低温で、界面散乱が重要となり、その電界依存性が強いため、この効果が顕著になることを示した。さらに、(B5)HEMT素子の表面を、裸にした場合、金属ゲート膜で覆う場合、絶縁膜で覆う場合の3通りの試料を作り、それらの相互比較により、表面準位や界面準位を定量評価する手法の基本原理を明らかにした。GaN系HEMTは、高周波特性と耐圧特性に優れた高速パワー素子として発展が期待されている。本素子はAlGaN層とGaN層を重ねた二層ヘテロ構造を持つが、各層の表面に、結晶構造に起因する自発分極電荷が生じ、同時に、両者の格子定数の違いに伴う歪みの作用で、ピエゾ分極電荷も誘起されることが知られている。また、各層の表面には表面準位が存在し、特性に影響を与えている。本研究では、GaN系とGaAs系のHEMT素子を短冊状に成形し、弓型に変形させた時の素子の電気抵抗の変化を系統的に計測・解析することで、ピエゾ電界の物理と表面準位に関し、以下の知見を得てきた。1.歪みによるピエゾ電界は伝導層内の電子の濃度を変えるだけでなく、障壁層内の電子濃度も変えることを明らかした。2.また、ピエゾ電界は、各層の電子濃度を変えるだけでなく、移動度も変えることを明らかにした。特に、低温では、界面凹凸散乱の頻度に影響することを見出した。3.GaAs(100)面上のHEMTでは、結晶構造の対称性からピエゾ効果は生じないとされたが、弓型変形で、対称性が崩れ、これが生じることを示した。さらに、素子表面に金属を堆積して表面電荷の増減を遮蔽した場合と素子表面を裸に保つか絶縁膜を堆積した場合について、ピエゾ抵抗効果の違いを計測し、両者の違いを解析することにより、表面準位の面密度が推定できる見通しも得ている。これらの知見を基に、ピエゾ電界効果の物理をより詳しく明らかにする。また、ピエゾ抵抗効果をより大きくする構造を設計・試作し、センサー応用の可能性を明らかにする。本研究において、実験試料を作成するための結晶成長とデバイスプロセスならびに特性計測などに関し、中核的な役割を果してきた共同研究者(大森雅登)が、豊田工業大学から名古屋大学に移籍した。これに伴い、移籍先における職務に対応するために、割ける時間が大幅に減少し、研究の進捗に停滞が生じることとなった。また、試料の作成と計測に用いていた実験室スペースも、キャンパス刷新計画の影響で、取壊しの上、刷新されることになり、遅れが生じることとなった。幸い、新実験室スペースの再整備は完了しており、今後、研究の遅れを取り戻す環境が整いつつある。(1)GaN系HEMTのピエゾ抵抗効果:サァイアC面上のAlGaN/GaN系の高電子移動度トランジスタ(HEMT)ウェーファを梁状構造とした上で歪ませると、(a)界面に生じる分極電荷が増減し、チャネル内の電子数を増減させるため、抵抗が変化すること、(b)この抵抗変化には、電子数に加え、移動度変化も影響することを明らかにした。また、
痴呆性高齢者における"回想"と感情表出に着目した快適な環境設定のための研究

本研究は、痴呆性高齢者と家族のコミュニケーションを改善する要因を明らかにし、新たな環境調整技術の開発をめざす。本研究の対象は、言語的コミュニケーションが困難な痴呆性高齢者とし、移動能力は限定せずに、また家族介護者、看護・介護職者は環境要因として含めずに検討している。平成12年度は、施設介護を受けている痴呆性高齢者を対象として、痴呆性高齢者と家族とのコミュニケーションを促すことを意図した、介護職員による環境調整に絞って検討した。どのように痴呆性高齢者の表情を読み取り、どのような意図をもとに、どのような介護実践が行われているか、神奈川県S介護老人保健施設において参加観察した。意図に関しては、フロア担当の介護職員に聴取した。1.どのように表情を読み取るか、というよりも、"いつも、以前との違い"等の表情の変化および行動を手がかりに、主に安全確保、栄養摂取を意図して、ベッドや食器の選択を行っていた。言語的コミュニケーションが困難な対象における生理学的恒常性を維持するための即応と考えられた。2.痴呆性高齢者以外の高齢者を対象とした、先行研究による環境調整の考え方と対照すると、痴呆性高齢者の認知機能のレベルで適応できるように、その人の部屋をはじめとする環境を個性化するような設定を行っていた。また、入所者の写真や習字を室内外におき、家族に高齢者の日常の様子を知らせ、家族とのコミュニケーションのきっかけを提供していた。3.環境の変化を演出することは、介護職員、訪問した家族にとって、生活者としての痴呆性高齢者に対する介護意欲を高める意味もあると考えられるが、"環境の変化を演出し意図的に刺激を与える"実践はあまり見られなかった。痴呆性高齢者および家族、介護識者における環境調整の介護実践とコミュニケーションに対する影響をさらに検討する必要があると考えられた。本研究の目的は、痴呆性高齢者と介護者のコミュニケーションを促進するための環境調整に関する指針を得ることである。平成10年度は、痴呆性高齢者の感情と介護者の対応について2通りの方法で検討した。1痴呆性高齢者の手記分析アルツハイマー病患者の手記2件(ダイアナ・フリール・マクゴーウィン:私が壊れる瞬間.DHC.1993,ラリー・ローズ:わたしの家はどこですか.1998)について、身体精神心理状態、家族および医療スタッフとの関係を分析した。ともに記憶障害・認知障害により日常生活の自立は困難であるが、共通して“感情に訴えるものは思い出せる"“人に自分の記憶障害・認知障害を知られたくない"“自分1人でできることを確認したい"“どのような状態になっても介護者が世話することを確認したい"“自分の自尊心を傷つけないようにはじめてのことのように話しかけながら記憶を確かめる夫のやり方に感謝する"という内容がみられた。介護者においては“可能な治療を受けて希望を取り戻す"“感情のはけ口をつくる"という対応がみられた。2痴呆性高齢者の行動観察および介護者にこ対する面接調査ボランティアによる痴呆性高齢者に対するデイサービス(千葉市内)利用者のうち、女性5名(脳血管性3名、アルツハイマー型2名,7785歳)とその介護者(娘4名、嫁1名,53-57歳)を対象とした。2名の介護者は“食物の嗜好も表出なし。他の家族もおり、身体的ケアで手一杯。心理的ケアはデイサービスにまかせる。問いかけが記憶障害にふれると視線が不安定になり不安そうなのでかわす"と高齢者を不安にさせない手がかりを得ていた。一方、3名は“すまない"という言葉を“介護者(嫁)を他人と思っているから。かわいそう"と捉えたり、見当識障害について“生地と共通した光景があるからだろう"等のように正常な心理認知機能による言動や感情として理解していた。本研究は、痴呆性高齢者と家族のコミュニケーションを改善する要因を明らかにすることにより、新たな生活環境調整技術の開発をめざす。平成11年度は、痴呆性高齢者に対する認知リハビリテーションが家族とのコミュニケーションの改善、あるいは家族の再組織化を促進するか否かを検討した。外傷性脳損傷(Traumatic Brain Injury,以下TBI)患者とその主たる家族介護者3組を対象として訪問面接調査を行った。TBIは交通事故や転倒によリ脳に衝撃が加わった結果、記憶障害、注意力低下、情緒障害、行動異常等の長期にわたる高次脳機能障害をもたらし、コミュニケーション悪化等により家族に多大なストレスと生活への影響を与える。痴呆性高齢者の家族の受容過程との類似点が多く、方法論を検討するために妥当と考えたためである。調査対象3名(男性、56,64,66歳)は受傷後2年以上経過し、ADLはほぼ自立していたが何らかの記憶障害やコミュニケーションの悪化を示していた。TBI患者は認知機能障害の自覚が少ないと言われるが、調査結果では共通して記憶障害のつらさを訴え、家族がそうした患者のつらさにはじめて気づいていた。そうした感情面での理解困難さはTBI患者の認知、感情、行動の相互関連性をもたらすと考えられた。患者は医療者が勧めたリハビリテーションには関心を示さず、家族や友人が趣味の再開や開始のきっかけをつくり、認知リハビリテーションに結びつけていた。趣味の再開や開始に先立ち、あるいは平行してTBI患者が家事分担の意向を示す等の家庭内役割の変化がみられた。認知リハビリテーションは認知機能の改善をもたらすというよりも、少なくともコミュ二ケーションの改善や家族の再組織化を促すと考えられた。

本研究は、痴呆性高齢者と家族のコミュニケーションを改善する要因を明らかにし、新たな環境調整技術の開発をめざす。本研究の対象は、言語的コミュニケーションが困難な痴呆性高齢者とし、移動能力は限定せずに、また家族介護者、看護・介護職者は環境要因として含めずに検討している。平成12年度は、施設介護を受けている痴呆性高齢者を対象として、痴呆性高齢者と家族とのコミュニケーションを促すことを意図した、介護職員による環境調整に絞って検討した。どのように痴呆性高齢者の表情を読み取り、どのような意図をもとに、どのような介護実践が行われているか、神奈川県S介護老人保健施設において参加観察した。意図に関しては、フロア担当の介護職員に聴取した。1.どのように表情を読み取るか、というよりも、"いつも、以前との違い"等の表情の変化および行動を手がかりに、主に安全確保、栄養摂取を意図して、ベッドや食器の選択を行っていた。言語的コミュニケーションが困難な対象における生理学的恒常性を維持するための即応と考えられた。2.痴呆性高齢者以外の高齢者を対象とした、先行研究による環境調整の考え方と対照すると、痴呆性高齢者の認知機能のレベルで適応できるように、その人の部屋をはじめとする環境を個性化するような設定を行っていた。また、入所者の写真や習字を室内外におき、家族に高齢者の日常の様子を知らせ、家族とのコミュニケーションのきっかけを提供していた。3.環境の変化を演出することは、介護職員、訪問した家族にとって、生活者としての痴呆性高齢者に対する介護意欲を高める意味もあると考えられるが、"環境の変化を演出し意図的に刺激を与える"実践はあまり見られなかった。痴呆性高齢者および家族、介護識者における環境調整の介護実践とコミュニケーションに対する影響をさらに検討する必要があると考えられた。
大学体育授業は「学士力・社会人基礎力・スポーツ基本計画」に寄与するのか

本研究の目的は,「学士力・社会人基礎力」の醸成と「スポーツ基本計画」の達成を意図した大学における体育実技授業(以下,「大学体育」)の効果を,授業終了後だけでなく,授業終了1年後の持続効果も明らかにすることであった.そこで,本研究では,上述のスキルの醸成と行動の達成を意図した授業をする群(以下,「介入群」)と通常の体育授業をする群(以下,「通常授業群」),体育授業を受講しない群(以下,「未受講群」)の3群に分けて,その即時効果と持続効果を調査した.最終年度(2018年度)に実施した研究は,介入の持続効果を調査するためのWebでの1年半後調査である.具体的には,2017年の4月7月(前期期間)に介入授業を実施し,4月に事前調査と7月の事後調査により,即時効果を測っており,今回は,その1年半後の持続効果をWebアンケートにより調査した(2019年2月).Webアンケートの回答者数は,205名であった.本研究の学術的な特色や独創的な点としては,大学体育授業を大学が求める「学士力」だけでなく,国が求める「社会人基礎力」の向上や「スポーツ実施の推進」の観点から介入をしている点にある.また,介入後すぐの効果ではなく,1年半後の持続効果を測定する点にも特色があると言える.分析の結果,介入授業により,社会人基礎力と運動行動に好影響を及ぼしたことが示された.さらに,持続効果についても,部分的ではあるものの,介入による社会人基礎力と運動行動への効果が明らかになった.本研究の目的は,「学士力・社会人基礎力」の醸成と「スポーツ基本計画」の達成を意図した大学における体育実技授業(以下,「大学体育」)の効果を,授業終了後だけでなく,授業終了1年後の持続効果も明らかにすることである.平成28年度の実施状況を以下に示す.4月から8月までの実施内容として,まず,倫理審査に提出する必要書類を作成した.次に,アンケート調査の内容を共同研究者と協議し,「個人的属性」「社会人基礎力アンケート」「運動行動に関係するアンケート」についてのアンケートを作成した.さらに,介入内容についても検討し,社会人基礎力(学士力)の醸成とスポーツ基本計画の達成を目的とした,「授業目標振り返りカード」と「体育の宿題」を作成した.9月からは,作成したアンケートと介入内容を,本介入の前の予備調査として,当該年度の後期から介入授業を実施した.対象者は,上述のスキルの醸成と行動の達成を意図した授業をする群(以下,「介入群」)100名,通常の体育授業をする群(以下,「通常授業群」)80名だった.2月からは,予備調査の振り返りを基に,共同研究者と打ち合わせを行い,アンケート項目や介入内容の検討を行った.また,次年度からの本調査のための,対象者の確認を行った.結果として,本調査の対象者は,介入群と通常授業群,体育授業を受講しない群(以下,「未受講群」)の3群に分けて調査を行う.各群の調査人数は,介入群250名,通常授業群400名,未受講群250名を予定している.なお,対象者は,福岡県,大分県,沖縄県,富山県,石川県にある大学の1年生とする.本来の予定であれば,1年目の前期から本調査(介入授業)を行う予定であったが,倫理審査の書類を作成することや,予備調査の必要が出てきたこと,介入授業の準備が短すぎたなど理由から,本調査(介入授業)を2年目の前期へと変更したため.しかし,アンケート項目や介入内容の十分な検討が可能になり,予備調査も実施できたことは,本調査をより良いものにすることは間違いない.平成29年度は,前期期授業期間(4月7月)に本調査(介入授業)を実施した.本研究は,「社会人基礎力」の醸成と「運動行動変容」の達成を意図した大学における体育実技授業(以下,「大学体育」)の効果を,授業終了後だけでなく,授業終了1年後の持続効果も明らかにすること目的としており,その即時効果の調査まで当該年度で実施した.具体的には,上述のスキルの醸成と行動の達成を意図した授業をする群(以下,「介入群」)と通常の体育授業をする群(以下,「通常授業群」),体育授業を受講しない群(以下,「未受講群」)の3群に分けて,調査を実施した.各群の調査は,授業開始時の4月にプレ調査を,授業終了時の7月にポスト調査を実施した.各群の調査数は,介入群230名,通常授業群400名,未受講群230名の計860名となった.介入群は,社会人基礎力の向上を意図し「授業目標振り返りカード」を授業の前後に記入させるなどの介入を行った.このカードは,社会人基礎力の向上を目的とした内容となっており,毎回の授業の初めに,12のうちのどのスキルの向上を目標とするのかを学生自らが決定し,授業後にどうだったかを振り返る形となっている.さらに,授業での運動行動を日常生活での運動行動につなげるために,「体育の宿題」を課すなどの介入を行った.

通常授業群は,「授業目標振り返りカード」や「体育の宿題」などは行わない形の授業を実施し,未受講群は,大学体育が必修ではなく,選択となっている大学において,大学体育を履修していない学生を対象に4月と7月に調査のみを行った.当初の予定では,1年目(平成28年度)の前期授業より介入を実施する予定であったが,倫理審査書類の作成や申請・受理の遅れなどの関係で,1年目の前期授業には間に合わなかった.また,研究の計画上,前期授業での介入が必要であった.そこで,計画を変更し,1年目は,後期授業で予備調査(介入授業)を実施し,2年目(平成29年度)に本調査という形をとった.本調査の詳細についてだが,予定では介入群200名,通常授業群200名,未受講群200名の600名としていたが,実際の調査数は,介入群230名,通常授業群400名,未受講群230名となった.また,介入授業については,「授業目標振り返りカード」や「体育の宿題」などを用いた授業を行うことができた.本研究の目的は,「学士力・社会人基礎力」の醸成と「スポーツ基本計画」の達成を意図した大学における体育実技授業(以下,「大学体育」)の効果を,授業終了後だけでなく,授業終了1年後の持続効果も明らかにすることであった.そこで,本研究では,上述のスキルの醸成と行動の達成を意図した授業をする群(以下,「介入群」)と通常の体育授業をする群(以下,「通常授業群」),体育授業を受講しない群(以下,「未受講群」)の3群に分けて,その即時効果と持続効果を調査した.最終年度(2018年度)に実施した研究は,介入の持続効果を調査するためのWebでの1年半後調査である.具体的には,2017年の4月7月(前期期間)に介入授業を実施し,4月に事前調査と7月の事後調査により,即時効果を測っており,今回は,その1年半後の持続効果をWebアンケートにより調査した(2019年2月).Webアンケートの回答者数は,205名であった.本研究の学術的な特色や独創的な点としては,大学体育授業を大学が求める「学士力」だけでなく,国が求める「社会人基礎力」の向上や「スポーツ実施の推進」の観点から介入をしている点にある.また,介入後すぐの効果ではなく,1年半後の持続効果を測定する点にも特色があると言える.分析の結果,介入授業により,社会人基礎力と運動行動に好影響を及ぼしたことが示された.さらに,持続効果についても,部分的ではあるものの,介入による社会人基礎力と運動行動への効果が明らかになった.計画より遅れてはいるが,十分に検討できているため,2年目以降は,順調に進んでいくと思われる.これから,本調査をしっかりと実施し,そのデータ分析を進めながら,研究発表や論文執筆に励んでいく.今後は,授業終了1年後のアンケート調査(Web調査)を平成30年7月に実施する予定である.そのアンケートはWeb調査となるため,現在,その準備をしているところである.7月のアンケート調査を実施した後に,研究協力者と打ち合わせを行い,データ整理とデータ分析をし,学会発表や論文執筆を行う予定である.本調査(介入授業)が予定よりも遅れたことが主な理由である.具体的には,学会発表や論文執筆については,次年度の使用を予定しているが,介入が次年度に変更したことから,そのための消耗品や人件費などを使用していないため.当初の予定では,1年目の前期授業期間に介入授業を実施し,2年目に授業終了1年後の調査(持続効果の調査)を実施する予定であったが,1年目の後期に予備調査を実施し,2年目の前期に本調査という形になったため,研究期間の延長を手続きをとった.よって,当初は計画していなかった3年目に助成金を使用することとなった.今年度は,本調査を実施するため,そのための消耗品や,データ分析のための人件費などは使用する予定である.また,学会発表や共同研究者との打ち合わせで,旅費を使用する予定である.
金ナノ粒子触媒の抗炎症作用

人類の生活に恩恵をもたらすナノ材料は、そのサイズのため、人間の体内に侵入し、毒性を示す危険性(ナノリスク)を併せ持っている。特に、化粧品や食品添加物などにも利用される酸化物ナノ粒子は、炎症を誘起し、その炎症の慢性化により肺炎等の重篤な疾患を引き起す可能性が指摘されている。申請者らは、酸化物ナノ粒子に金ナノ粒子を担持した“金ナノ粒子触媒"の細胞毒性に関する研究過程において、“金ナノ粒子触媒"が抗炎症作用を示すという非常に興味深い現象を見出した。本研究では、金ナノ粒子触媒の抗炎症メカニズムの解明を行い、ナノリスク低減のための効果的な手法の提案を行う。
摩擦調整機能を有する炭素系複合材の摩擦摩耗特性の研究

本研究で注目するのは液相や固相からの炭素化経路の中間生成物である炭素系素材(300-800°Cで炭素化したもの)、即ち有機物と無機物の中間に位置する炭素前駆体と呼ぶものである.この炭素前駆体に相当する素材を繊維系・混合系の複合材として創製し、その摩擦摩耗特性の基礎研究から低摩擦のしゅう動材・軸受材、あるいは逆に高摩擦の摩擦材・ブレーキ材への可能性を検討するものである.また、新しいコンセプト、「炭素前駆体素材が摩擦条件に応じて最適な潤滑あるいは表面状態を自己調整する」ことが可能かどうか、材料設計の点からも解明するものである.粒子混合系複合材(非多孔性)では,COPNA樹脂/黒鉛粒子複合材の耐荷重能は黒鉛量と共に増加し,低摩擦(約μ=0.10)になるが、約300°C以上で摩擦が急増し潤滑限界になる.この複合材の500°C炭素化物では、強度は減少するが、さらに低い摩擦(約μ=0.05以下)摩耗を500°Cまで維持し新しいしゅう動材として有望である.その摩擦面には、非常に薄い有効な潤滑膜が認められた.この良好な潤滑性は集中荷重条件でも多少摩耗が増加するものの低摩擦が維持される.ただし,油潤滑下では油に膨潤するため非常に摩耗が大きく,耐油性の改善が必要である.繊維系複合材(多孔性)では,COPNA樹脂/炭素繊維複合材の500°C炭素化物は、曲げ・引張り強度とも炭素化前より数分の一低下するが、耐熱性は向上し、潤滑・無潤滑下において面圧・すべり速度・温度に対して安定な高摩擦(μ=0.15-0.2)低摩耗を示し、摩擦材として有望である.ただし,円筒/平板から円柱/平板へ接触状態を変えた集中荷重条件では強度不足のため摩耗が大きくなり,耐摩耗の改善が必要である.本研究で注目するのは液相や固相からの炭素化経路の中間生成物である炭素系素材(300-800°Cで炭素化したもの)、即ち有機物と無機物の中間に位置する炭素前駆体と呼ぶものである.この炭素前駆体に相当する素材を繊維系・混合系の複合材として創製し、その摩擦摩耗特性の基礎研究から低摩擦のしゅう動材・軸受材、あるいは逆に高摩擦の摩擦材・ブレーキ材への可能性を検討するものである.また、新しいコンセプト、「炭素前駆体素材が摩擦条件に応じて最適な潤滑あるいは表面状態を自己調整する」ことが可能かどうか、材料設計の点からも解明するものである.粒子混合系複合材(非多孔性)では,COPNA樹脂/黒鉛粒子複合材の耐荷重能は黒鉛量と共に増加し,低摩擦(約μ=0.10)になるが、約300°C以上で摩擦が急増し潤滑限界になる.この複合材の500°C炭素化物では、強度は減少するが、さらに低い摩擦(約μ=0.05以下)摩耗を500°Cまで維持し新しいしゅう動材として有望である.その摩擦面には、非常に薄い有効な潤滑膜が認められた.この良好な潤滑性は集中荷重条件でも多少摩耗が増加するものの低摩擦が維持される.ただし,油潤滑下では油に膨潤するため非常に摩耗が大きく,耐油性の改善が必要である.繊維系複合材(多孔性)では,COPNA樹脂/炭素繊維複合材の500°C炭素化物は、曲げ・引張り強度とも炭素化前より数分の一低下するが、耐熱性は向上し、潤滑・無潤滑下において面圧・すべり速度・温度に対して安定な高摩擦(μ=0.15-0.2)低摩耗を示し、摩擦材として有望である.ただし,円筒/平板から円柱/平板へ接触状態を変えた集中荷重条件では強度不足のため摩耗が大きくなり,耐摩耗の改善が必要である.H9年度には、各種組合わせの繊維系および粒子混合系複合材について試験片を試作し、1次評価(強度、摩擦摩耗試験)を行い、それぞれの複合系において低摩擦と高摩擦の候補材を選定した.1繊維系複合材(多孔性)COPNA樹脂/炭素繊維複合材の500°C炭素化物では、曲げ・引張り強度とも炭素化前より数分の一低下するが、耐熱性は向上し、潤滑・無潤滑下において面圧・すべり速度・温度に対して安定な高摩擦(μ=0.150.2)低摩耗を示し、摩擦材として有望である.一方、低摩擦・低摩耗のしゅう動材としては、フェノール系樹脂/炭素繊維複合材およびその炭化物が有望で、現在、高面圧で形成される有効な潤滑膜について解析検討中.2粒子混合系複合材(非多孔性)COPNA樹脂/黒鉛粒子複合材では、耐荷重能は黒鉛量と共に増加し低摩擦(約μ=0.10)になるが、約300°C以上で摩擦が急増し潤滑限界になる.この複合材の500°C炭素化物では、強度は減少するが、さらに低い摩擦(約μ=0.05以下)・低摩耗を500°Cまで維持し、新しいしゅう動材として有望である.その摩擦面には、前記と同様、非常に薄い有効な潤滑膜が認められ、現在解析中.一方、COPNA樹脂/その炭素化物粒子(難黒鉛性)複合材について注目したが、底面圧で高摩擦であるものの高面圧で低摩擦になり、摩擦材としては不適である.

本研究で注目するのは液相や固相からの炭素化経路の中間生成物である炭素系素材(300-800°Cで炭素化したもの)、即ち有機物と無機物の中間に位置する炭素前駆体とここで呼ぶものである.この炭素前駆体に相当する素材を繊維系・混合系の複合材として創製し、その摩擦摩耗特性の基礎研究から低摩擦のしゅう動材・軸受材、あるいは逆に高摩擦の摩擦材・ブレーキ材への可能性を検討するものである.また、新しいコンセプト、「炭素前駆体素材が摩擦条件に応じて最適な潤滑あるいは表面状態を自己調整する」ことが可能かどうか、材料設計の点からも解明するものである.繊維系複合材(多孔性)では,COPNA樹脂/炭素繊維複合材の500°C炭素化物では、曲げ・引張り強度とも炭素化前より数分の一低下するが、耐熱性は向上し、潤滑・無潤滑下において面圧・すべり速度・温度に対して安定な高摩擦(μ=0.15-0.2)低摩耗を示し、摩擦材として有望である.ただし,円筒/平板から円柱/平板へ接触状態を変えた集中荷重条件では強度不足のため摩耗が大きくなり,耐摩耗の改善が必要である.粒子混合系複合材(非多孔性)では,COPNA樹脂/黒鉛粒子複合材の耐荷重能は黒鉛量と共に増加し,低摩擦(約μ=0.10)になるが、約300°C以上で摩擦が急増し潤滑限界になる.この複合材の500°C炭素化物では、強度は減少するが、さらに低い摩擦(約μ=0.05以下)摩耗を500°Cまで維持し、新しいしゅう動材として有望である.その摩擦面には、非常に薄い有効な潤滑膜が認められた.この良好な潤滑性は集中荷重条件でも多少摩耗が増加するものの低摩擦が維持される,ただし,油潤滑下では油に膨潤するため非常に摩耗が大きく,耐油性の改善が必要である.
可逆絶緑体一金属転移を利用した書き換え可能な光記録の研究

可逆絶縁体一金属転移の光記録への応用に関連し、まずその基礎特性を明らかにするため種々の導電性高分子を合成しその絶縁体高一金属転移における速度論、安定性、メカニズム、電子状態の変化などをしらべ、更にこれらの諸特性と導電性分子の分子構造、高次構造等との関連を検討した。また光感受性ド-パントを用いた光誘起ド-ピングを試み書き換え可能な光記録を実証した。以下に要約を記す。1.絶縁相における導電性高分子の色はその禁止帯幅を反映している。禁止帯幅は導電性高分子の分子構造、高次構造に強い依存性を示しポリ(Pーフェニレンビニレン)の場合には置換基の導入により約0、5ev狭くなりポリ(3ーアルキルチオフェン)の場合には温度などの外的因子によりもたらされる高次構造の変化により約0.2eV程度の変化を示す。2.ポリ(3ーアルキルチオフェン)やポリ(Pーフェニレンビニレン)に側鎖を導入することにより価電子帯上端のエネルギ-が上昇し金属状態の安定性が向上する。3.これらの導電性高分子は電気化学ド-ピングによって可逆な絶縁体一金属転移を示し、この現象が可逆なポ-ラロン・バイポ-ラロンの形成に起因することがESR測定などから明らかになった。4.化学重合法により合成したポリ(3ーアルキルチオフェン)、ポリ(Pーフェニレンビニレン)などの電気化学的ド-プ・脱ド-プ過程の速度はド-プ、脱ド-プの繰り返しにより早くなることが見い出された。更にポリマ-中のド-パントイオンの拡散係数が同様の活性化を示すことが明らかになった。5.光感受性ド-パントとしてジフェニルヨ-ドニウムヘキサフルオロアニセネ-トを複合化したポリ(3ーアルキルチオフェン)膜は光照射により光誘起ド-ピングを受け絶縁体一金属転移に特有の色、導電率の変化などを示すことが明らかになった。以上のように本研究の目的、主な研究計画はほぼ達成された。以下に要約を記す。可逆絶縁体ー金属転移とその光記録への応用に関連する基本特性とそのメカニズムをまず把握するため、各種導電性高分子を作製し実験を行い下記の成果を得た。(1)ポリ(3ーアルキルチオフェン)を触媒法及び電解重合法により作製し、その絶縁体ー金属転移によるスペクトル変化を設べた結果、赤ー青間で変わる事、金属状態の安定性はアルキル鎖長に依存する事、特にポリ(3ーメチルチオフェン)、ポリ(3ーエチルチオフェン)、ポリ(3ーブチルチオフェン)等比較的アルキル鎖の短いものが安定である事を明らかにした。(2)上記安定性のアルキル鎖長依存性はポリ(3ーアルキルチオフェン)の電子状態、特に価電子帯の上端のエネルギ-のアルキル鎖依存性に由来している事を明らかにした。(3)ポリ(3ーアルキルチオフェン)を記録膜とした場合の記録密度をあげる上で、高次構造の制御が極めて重要である事を明らかにした。(4)ポリ(3ーアルキルチオフェン)と複合化する光感応物質を検討し、その例としてトリフェニルヨ-ドニウムヘキサフルオロボレ-トを用い具体的な複合化法を検討した。

(5)ポリパラフェニレンビニレン(PPV)、ポリパラジェトキシフェニレンビニレン(C_2H_5OーPPV)等を前駆体を熱処理する法でフィルムとして作製し、その絶縁体ー金属転移特性を調べた。前者が黄ー青間で変化するのに対し、後者は赤ー青間で変化する。ESRの結果等とあわせて考えるとポ-ラロン、バイポ-ラロンモデルで説明できる。(6)ポリ(3ーアルキルチオフェン)等の光に対する安定性を調べた。以上の研究成果から可逆絶縁体ー金属転移の機構と、望ましい材料及びその作製法、解決すべき課題が明らかとなり、研究は予定通り進んだ。可逆絶縁体ー金属転移の光記録への応用に関連し、まずその基礎特性を明らかにするため種々の導電性高分子を合成しその絶縁体ー金属転移における速度論、安定性、電子状態の変化などをしらべ、更にこれらの諸特性と導電性高分子の分子構造、高次構造等との関連を検討した。また光感受性ド-パントを用いた光誘起ド-ピングを試み書き換え可能な光記録を実証した。以下に要約を記す。1.絶縁相における導電性高分子の色はその禁止帯幅を反映している。禁止帯幅は導電性高分子の分子構造、高次構造に強い依存性を示しポリ(p-フェニレンビニレン)の場合には置換基の導入により約0.5eV狭くなりポリ(3ーアルキルチオフェン)の場合には温度などの外的因子によりもたらされる高次構造の変化により約0.2eV程度の変化を示す。2.ポリ(3ーアルキルチオフェン)やポリ(pーフェニレンビニレン)に側鎖を導入することにより価電子帯上端のエネルギ-が上昇し金属状態の安定性が向上する。3.これらの導電性高分子は電気化学ド-ピングによって可逆な絶縁体ー金属転移を示し、この現象が可逆なポ-ラロン・バイポ-ラロンの形成に起因することがESR測定などから明らかになった。4.化学重合法により合成したポリ(3ーアルキルチオフェン)、ポリ(pーフェニレンビニレン)などの電気化学的ド-プ・脱ド-プ過程の速度はド-プ・脱ド-プの繰り返しにより早くなることが見い出された。更にポリマ-中のド-パントイオンの拡散係数が同様の活性化を示すことが明からになった。5.光感受性ド-パントとしてジフェニルヨ-ドニウムへキサフルオロア-セネ-トを複合化したポリ(3ーアルキルチオフェン)膜は光照射により光誘起ド-ピングを受け絶縁体ー金属転移に特有の色、導電率の変化などを示すことが明らかになった。以上のように本研究の目的、主な研究計画は今回の研究費補助によりほぼ達成された。
オキシゲナーゼモデル錯体の新しい分子認識機能の開発

オキシゲナーモデル錯体の新しい分子認識に関する研究の一環として,平面四配位コバルト(II)シッフ塩基錯体[Co(L)]の温度依存性可逆的配位不飽和酸素錯体の生成とその化学的挙動について検討し,以下の成果を得た。低スピン平面4配位形のCo(II)錯体はそれ自体室温では酸素に対する親和性はない。本研究において,四配位型錯体Co(L)のCH_2Cl_2溶液が低温(<-50°C)で一分子の酸素を取り込んで五配位型ス-ペルオキソコバルト(III)錯体を生成し,-20°C以上の酸素を放出することがわかった。-78°Cでエーテル-ヘキサン混合溶液を加えると固体として単離することができること,-78°Cでピリジンを加えるとピリジンの配位した従来型のス-ペルオキソ錯体を純粋な形で単離できること,さらに,この溶液を室温に戻すと,配位飽和のm-ペルオキソ錯体が定量的に得られること等を明かにした。配位飽和ス-ペルオキソコバルト(III)錯体がPPh_3やアスコルビン酸を酸化し,安定フェノキシラジカルとは,室温で一電子還元,低温(-78°C)でカップリングして対応するペルオキシ錯体を形成するのに対して,五配位ス-ペルオキソコバルト(III)錯体はアスコルビン酸を酸化するが,PPh_3を酸化せず,安定フェノキシラジカルとも全く反応しない。結局,配位酸素のラジカル性や酸化能は配位飽和の方が優ることがわかった。一方,この五配位ス-ペスオキソ錯体はプロトンや酸クロリドに対しては配位飽和錯体と同様求核性を示し,それぞれ過酸化水素,過酸化ジアシルを生成する。また,キノン類に対しては一電子還元剤として作用し,o-キノン類からはセミキノンコバルト(III)錯体が,p-キノン類からは遊離セミキノンが生成することをEPRにより明かにした。
看護学士課程におけるアクティブラーニング・プログラムによる看護実践能力の開発

看護系大学看護学生のアクティブラーニング・プログラムによる看護実践能力の開発をめざし;(1)看護学生の臨床看護実践能力到達目標の明確化を行い、(2)看護学生の看護実践能力の測定尺度(NCOS)を開発した。次いで、(3)看護学生の看護実践能力開発のための学習プログラムの具体例を収集し、(4)コンピテンシー基盤型学習プログラムにより能動的学習を促進する授業デザインへの転換、および、(5)コンピテンシー基盤型カリキュラム・デザインと実践力育成方法の知見を得た。さらに、(6)アクティブラーニング・プログラムによる看護学生の看護実践能力評価方法としてルーブリックの活用に関する新たな具体的知見を得た。看護学生の看護実践能力の到達目標の明確化に資するために、全国の看護系学部・学科(193校)の各領域代表の看護系大学教員を対象とした質問紙調査を実施した。質問紙は、当該研究代表者が行った文献検討(松谷他,2010)、1年目・2年目・新人看護師の指導経験をもつ看護師への面接調査結果〔それぞれ(松谷他,2012)・(三浦,松谷他,2014)・(高屋,松谷他,2013)〕、新人看護師研修担当者調査から明らかになった看護実践能力を基盤として作成した。【研究結果】配布数1257、回収数345(回収率27.4%)、有効回答343(有効回答率99%)であった。回答者の年令は30代(23.3%)、40代(35.9%)、50代(29.4%)、職位は教授(25.1%)、准教授(21.3%)、講師(20.1%)、助教(29.2%)、最終学位は博士号(37.1%)、修士号(56.0%)、学士号(6.2%)であった。専門領域は基礎看護学(16%)、生涯発達看護学(60.1%)、精神看護学(6.4%)、地域看護学(8.5%)、臨床経験年数は平均9.7±6.5年(範囲038年)であった。臨床実習と看護実践とのギャップは67%の教員が大きいと回答し、臨床実践能力を重要と回答した教員は97%であった。質問紙では、看護実践能力55項目に対して1卒業生への期待度、2平均的な卒業生の実力、3卒業生の能力としての重要度の3側面から6段階で回答を求めた。得点可能範囲は55-330であり、得点が高いほど期待度、予測実力、重要度が高いことを意味する。期待度の平均は254±26.1、予測実力の平均は209.0±30.1、重要度の平均は270.7±31.1であった。また、55項目について期待度-予測実力の差の合計は-55+233で分布し、差の平均は45.2±31.2で期待度が高かった。看護系大学4年生の看護実践能力および学修成果の自己認識を明らかにすることを目的として、自記式質問紙調査を実施した。2014年9月に同意の得られた4年生が在籍する全国の看護系学部・学科197校に、看護学生4年生全員への質問紙の配布を依頼し、学生自身の自由意思による回答と投函により回収した。用いた測定尺度である看護実践能力測定尺度NCOS(Nursing Competency Scale)は、7つの下位尺度で構成する55項目の6点尺度であった(内的整合性α=0.83)。学修成果は16項目からなる5段階尺度であった(内的整合性α=0.84)。【結果】配布依頼数5,661、回収数1,670(29.5%)、有効回答数1,601であった。回答者の属性:年齢22歳以下(86.0%)、女性(93.1%)、他分野の学士を有する者(3.9%)、社会人経験のある者(4.1%)、大学院進学意思のある者(13.4%)であった。また、就職資格は看護師(82.3%)、保健師(6.7%)、助産師(6.4%)を選んでいた。看護実践能力の自己認識は、年齢が22歳以上の者、他分野の学士号を取得している者、社会人経験の有る者、進学意思の有る者のほうが有意に高かった(いずれもp=0.000)。7つの各下位尺度(I.人間関係構築力、II.セルフマネジメント力、III.自己研鑽力、IV.基盤知識力、V.看護技術力、VI.看護コミットメント力、VII.看護業務遂行力)の得点が7割以上であった高得点群は低得点群に比べ、学修成果の得点がいずれの下位尺度でも有意に高かった(p=0.000)。【考察】実践能力を高めることが学修成果を高めることにも関連していることが明確になった。また、学士編入生等の看護系学部編入の推進も一考の余地があることの示唆を得た。なお、当該研究は、平成26年度文部科学省科学研究費補助金による研究の一貫として実施した。看護学生の看護実践能力開発のためのアクティブラーニング・プログラム開発をめざし、看護学教育において実施されている、あるいは、効果的であると考えられるアクティブラーニングの方法を調査・整理し、看護実践能力開発のための学習方法を提示することを目的として、専門家へのコンサルテーションを実施した。

今年度は、コミュニケーション力の開発、および、アセスメント力の開発のための授業デザインの提案を目標とした。その結果、次の知見が得られた。1.実践能力の開発のためには、テキストに頼る教育方法ではなく、実践に根ざした事例をもとにした学習を展開するべきであり、学生が主体的に学べる授業をデザインすることが重要である。2.看護師に必要な臨床判断力の開発には、コミュニケーション力が不可欠であるが、コミュニケーション能力の開発には、コミュニケーション能力そのものを開発するという考え方での授業デザインではなく、臨床判断のためのアセスメントに必要な情報をどのような対話から得るかということを考えることが重要であり、そこから患者との対話の必要性が認識され、おのずと患者との意思疎通が生じている状況が本来のありようである。その根底にあるのは、Knowing Patientということであり、「ingで患者を知っていく」という考え方が重要である。平成27年度の研究目標であるコミュニケーション力の開発、および、アセスメント力の開発のための授業デザインの提案のための重要な知見を得ることができたが、それを公表するまでには至らなかった。今後は、これらの結果を発表していく予定である。今年度は看護実践能力を開発するための学習プログラム開発について、先行する米国のオレゴン看護教育コンソーシアムが取り組んだ実例から学ぶための研修会を開催した。その結果次の内容について、その概要および具体的な方法を明らかにすることができた。1看護学士課程で育成すべき看護実践力(コンピテンシー)の明確化の方法、2コンピテンシー開発のためのカリキュラムデザイン、3コンピテンシー開発に向けた授業デザイン、および4開発したコンピテンシーの評価研修会内容の逐次訳記録と配布資料とをまとめた報告書を作成する予定であったが、カリキュラム開発に役立てるテキストとして内容を整理・編集し、公表するほうが意味が大きいと考え、テキスト出版の方向に切り替え、編集作業を進めている。看護学士が真に実践能力を培うことのできる教育を推進しているオレゴン看護教育コンソーシアムの教育実践から、コンピテンシー獲得をめざしたカリキュラム構築への取組の実際、教育と評価の方法に関する知見を収集するために、専門家を招聘し、講演会を開催し、次の内容に関する知見を得た。1.コンピテンシー基盤型カリキュラムのデザインとその教育:コンテンツ網羅型のカリキュラムを脱し、学習の科学にもとづいた、学生が主体的に学ぶことによる看護実践能力の獲得をめざすコンピテンシー達成型のカリキュラムへの移行の重要性について:1コンテント基盤型カリキュラムとコンピテンシー基盤型カリキュラムとの違い、2コンピテンシー基盤型カリキュラムにおけるコンテントの重要性とその学び方、3コンピテンシー基盤型カリキュラムを成功に導くコンセプト基盤型学修、4本邦における次のステップへのヒントに関する知見を得た。2.臨床判断ルーブリックを用い、ナースの臨床判断力を培うための学修支援として:1看護師が行う臨床判断と臨床推論を教える、2学生の臨床判断力を開発する学修方略にルーブリックを用いる、3看護学生の臨床判断力開発のために問いかけることの重要性、4ルーブリックによる実習評価の導入とその効果およびメリットについて以上のほか、カリキュラム構築に際して、看護学士課程において学生が獲得すべき実践能力を記した教育目標の設定には、データに基づく将来予測の重要性が示唆された。卒業までに基盤知識の学修のみならず、知識を駆使し、技術を磨き、センスを研ぎ澄まして行為として実践力を示さなければならない看護の学修では、講義や演習、実習が方針に導かれた一貫したプログラムであること、教育内容を整理し具体的な展開事例による授業などの工夫によって学生の主体的な学びを実現することが教員には求められている。看護系大学看護学生のアクティブラーニング・プログラムによる看護実践能力の開発をめざし;
mi転写因子(MITF)によるマスト細胞特異的遺伝子発現機構の解析

mi遺伝子座がコードするbasic-helix-loop-helix leucinezipper型転写因子(MITF)によるマスト細胞特異的遺伝子発現機構を、突然変異マウスを用いて解析した。mi遺伝子座の突然変異マウスのうち、mi/miマウスは異常なMITF(mi-MITF)を正常量発現するのに対し、tg/tgマウスはプロモーター領域への挿入突然変異によりMITFを発現しない。mi/miマウスとtg/tgマウスのマスト細胞の表現型を比較すると、mi/miマウスのマスト細胞でより異常の程度が強かった。このことは、mi-MITFが転写に対して抑制的に働くことを示唆する。今回、zipper domainを欠損するmi^<ce>/mi^<ce>マウスのマスト細胞をtg/tgマウスと比較し、MITFの機能におけるzipper domainの重要性を検討した。その結果、mi^<ce>/mi^<ce>マウスのマスト細胞の異常の程度は、tg/tgマウスのマスト細胞の異常の程度と同程度で、zipper domainがMITFの機能に重要であることがわかった。また、以前mi/miマウスの皮膚マスト細胞でヘパリン含量の減少を報告したが、その機構として、ヘパリンの糖鎖硫酸化に関与するN-deacetylase-N-sulfotransferase 2(NDST-2)をコードする遺伝子の発現に転写因子GABPが関与すること、更にmi-MITFがGABPの活性を抑制してNDST-2遺伝子の転写レベルを低下させることを明らかにした。マスト細胞で高発現しているプロテアーゼの一種であるmMCP-7遺伝子の発現機構も解析し、MITFとc-Junの脇調作用も見い出した。以上の結果より、MITFを中心とした転写因子ネットワークがマスト細胞の分化に重要であることを明らかにした。マウスmi遺伝子座がコードするbasic-helix-loop-helixleucinezipper型転写因子mi転写因子(MITF)のマスト細胞特異的遺伝子発現機構の解析を行った。Mi遺伝子座には多くの突然変異マウスが報告され、分子レベルで異常点に明らかになっているものも多い。一つの転写遺伝子でこれほど多くの突然変異マウスの存在する例は他になく、転写因子の機能をin vivoで解析できるよい系である。Mi遺伝子座の突然変異マウスのうち、mi/mi,Mi^<or>/Mi^<or>,Mi^<wh>/Mi^<wh>マウスはDNAに結合する領域であるbasicdomainの1アミノ酸欠失や点突然変異をもつ。これらの突然変異マウスより培養マスト細胞を得て、各々のマスト細胞の表現型の異常を検討した。その結果、異常の程度は、mi/mi,Mi^<or>/Mi^<or>,Mi^<wh>/Mi^<wh>マウスの順に弱くなっていた。各々の突然変異マウスのもつ変異型MITFの分子異常を解析したところ、mi/miマウスのもつ変異型MITFがDNA結合能、核移行能をともに失っていたのに対し、Mi^<or>/Mi^<or>マウスのもつ変異型MITFではDNA結合能を失っていたが核移行能は正常であり、Mi^<wh>/Mi^<wh>マウスのもつ変異型MITFではDNA結合能が正常と比較してやや低下していたのみであった。以上の結果より、突然変異マウスの症状の重篤度とその突然変異マウスのもつ転写因子としての機能異常が比例することが明らかとなった。また、以前にMITFが転写を活性化することを明らかにしたマウス・マスト細胞プロテアーゼ6遺伝子の発現調節機構を更に解析し、MITFと他の転写因子であるPEBP2が相互作用をして相乗的に転写を高めることも明らかにした。
医療サービスにおける顧客満足概念とマーケティング戦略

医療サービスの生産・提供は医療サービス提供組織の従業員(医師、看護婦、医療技術者、事務職員など)と患者との間の相互作用過程を通じて生産されるので、医療サービスに対する患者満足と従業員の職務満足は密接に関係していると考えられる。このことから、医療サービスにおける顧客満足概念には、医療サービス提供組織にとって外部顧客である患者の満足と内部顧客である従業員の職務満足の両者が含まれるものとして捉え、両顧客満足が最適になるようなマーケティング戦略を明らかにすることを試みている。両顧客満足に影響を及ぼす評価属性とその説明力を明らかにするために、神奈川県と千葉県の2つの総合病院において患者満足調査と職務満足調査を実施した。患者満足調査は入院及び外来患者に対して、職務満足調査は医師、看護婦、医療技術者、事務職員に対して実施した。現在、その結果を分析中である。これまでに得られた知見としては、以下のようなことがある。1.医療サービスに対する患者満足に最も影響を及ぼすのは、入院患者においても外来患者においても、医師と患者の間のコミュニケーションの程度であった。2.外来患者に比べて、入院患者の方が満足度を決定する評価次元が多様であった。これは患者と従業員の間で展開されるサービス・エンカウンターの総時間数の違いによるものと考えられる。3.患者満足と従業員の職務満足の間には、弱いながらも、正の相関関係が見られた。4.医療サービスのようなその生産・提供過程で人的接触が多いようなサービスの場合、不満を感じるような事態が起こりやすいが、その解決のされ方が患者満足に大きな影響を与えていた。
問題解決支援のための思考過程の視覚化に関する研究

本研究の目的は、人工知能システムを人間の思考を促進する問題解決支援の道具として利用する際に有効と考えられる『思考過程の視覚化』について、その効果・機能およびシステムとして実現するための手法・機構を明らかにすることであった。実験的な問題解決の課題としてカードゲームを取り上げ、ユーザのカードゲーム実行を支援するシステムの構築を通じてこれらを明らかにすることを試みた。特に、『予定メモ機能』の有効性の検証と『図形メモシステム』の試作を行った。1.予定メモ機能の有効性の検証予定メモ機能とは、ユーザがカードゲーム実行時になんらかの手を実行したときに、その手の理由付けとして手の実行結果を将来どう利用するかの予定を記録・表示させる機能である。対象としたカードゲームでは、めくった手札を将来どの列に置くかが問題となる。将来どの列に置く予定なのかをユーザが記録し、これを表示するシステムを作成して予定メモ機能の有効性を検証する実験を行った。2.図形メモシステムの試作思考過程の視覚化のための機能のひとつとして、画面上に表示されたウィンドウに図形的なメモを記入するシステムを試作した。このシステムにより、ユーザはカードゲーム実行時の任意の時点の画面に対し図形的なメモ(直線、曲線など)を記入してこれを保存することができる。
腺管分離法を用いた胆嚢の正常ならびに病変のDNA量と増殖能の解析

1.正常胆嚢16例、肝胆膵系の癌で切除された正常胆嚢22例、胆石症36例、胆嚢ポリ-プ13例、膵管合流異常3例、胆嚢癌18例、その他2例の合計110例(男:女、61:49,平均年齢60.9歳)に腺管分離を行った。正常上皮は薄い細胞のシートで、ときに腺管様の折れ込みがあった。癌腺管は厚い細胞塊で、不規則な腺管様構造を示し、実体顕微鏡下で両者の鑑別は容易であった。正常胆嚢、胆石症、胆嚢ポリ-プ、膵管合流異常など癌を除いた全ての症例で、粘膜上皮のDNA量はdiploidであった。3.正常胆嚢16症例の頸部、体部、底部でのS-phase fraction(SPF)値を計測した。胆嚢粘膜上皮のSPF値は平均で0.79%、底部で0.81%、体部で0.77%、頚部で0.66%であった。しかし有意差は見られなかった。4.胆石症例ではSPF値は1.47%で正常胆嚢上皮に比較して有意に高値であった。また同一症例で頸部、体部、底部の部分で比較すると、底部では頸部より有意にSPF値が高かった。このことは癌が胆嚢底部に最も多く発生することと関連があると思われた。5.膵管合流異常症は症例が少なく、統計的に有意ではないがSPF値1.37%と癌をのぞけば胆石症に次ぐ高値を示し、胆嚢癌発生危険因子群と考えられた。7.胆嚢癌が全例diploidとaneuploidを持っていたが、これはわれわれの大腸癌や胃癌の検索でも同様の傾向があり、発癌の過程を考える上で興味深い。腫瘍はまずdiploidの段階で癌化し、次にaneuploidのクローンが現われてくることが想像される。1.腺管分離法:正常胆嚢16例、肝胆膵系の癌で切除された正常胆嚢22例、胆石症36例、胆嚢ポリ-プ13例、膵管合流異常3例、胆嚢癌18例その他2例の合計110例(男:女、61:49,平均年齢61.2歳)に腺管分離を行った。胆嚢粘膜上皮にも腺管分離法は応用可能であった。癌腺管は厚い細胞塊で、不規則な腺管様構造を示し、実態顕微鏡下で両者の鑑別は容易であった。正常・癌症例のいずれも上皮細胞塊が得られない症例は組織学的に上皮が変性していた。2.正常胆嚢、胆石症、胆嚢ポリ-プ、膵ポリ-プ、膵管合流異常など癌を除いた全ての症例で、粘膜上皮のDNA量はdiploidであった。3.正常胆嚢を頚部、体部、底部にわけて各部でのS-phase fraction (SPF)を計測し比較した。胆嚢粘膜上皮のSPFは平均で0.79%であった。SPFは底部で最も高く次に体部、頚部の順であった(有意差無し)。4.胆石症例ではSPFは1.47%で正常胆嚢上皮に比較して有意に高値であった。また同一症例で頚部、体部、底部の部分で比較すると、底部では頚部より有意にSPFが高かった。

このことは癌が胆嚢底部に最も多く発生することと関連があると思われた。5.膵管合流異常症は症例が少なく、統計的に有意ではないがSPFが高かった。1.正常胆嚢16例、肝胆膵系の癌で切除された正常胆嚢22例、胆石症36例、胆嚢ポリ-プ13例、膵管合流異常3例、胆嚢癌18例、その他2例の合計110例(男:女、61:49,平均年齢60.9歳)に腺管分離を行った。正常上皮は薄い細胞のシートで、ときに腺管様の折れ込みがあった。癌腺管は厚い細胞塊で、不規則な腺管様構造を示し、実体顕微鏡下で両者の鑑別は容易であった。2.正常胆嚢、胆石症、胆嚢ポリ-プ、膵管合流異常など癌を除いた全ての症例で、粘膜上皮のDNA量はdiploidであった。3.正常胆嚢16症例の頚部、体部、底部でのS-phase fraction(SPF)値を計測した。胆嚢粘膜上皮のSPF値は平均で0.79%、底部で0.81%、体部で0.77%、頚部で0.66%であった。しかし有意差は見られなかった。4.胆石症状ではSPF値は1.47%で正常胆嚢上皮に比較して有意に高値であった。また同一症例で頚部、体部、底部の部分で比較すると、底部では頚部より有意にSPF値が高かった。5.膵管合流異常症は症例が少なく、統計的に有意ではないがSPF値1.37%と癌をのぞけば胆石症に次ぐ高値を示し、胆嚢癌発生危険因子群と考えられた。胆嚢癌が全例diploidとaneaploidを持っていたが、これはわれわれの大腸癌や胃癌の検索でも同様の傾向があり、発癌の過程を考える上で興味深い。腫瘍はまずdiploidの段階で癌化し、次にaneuploidのクローンが現われてくることが想像される。