hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥大型および拡張型心筋症における冠血流予備能の変化と各種心筋病態との関連性

1)MRIによる人心筋症における冠血流予備能の検討心機能異常の無い肥大型心筋症患者28例、対照人7例を対象として、1.5テスラの超伝導MR装置を用い、k空間分割法による高速velocity encoded cine MRパルスシークエンスにより冠静脈洞の血流速度を計測し、その断面積との積より単位時間当たりの血流量を算出、さらに左室短軸高速シネMR画像より求めた心筋重量で除して、単位重量当たりの左室心筋血流量を求めた。安静時に対する冠血管拡張剤(デイピリダモール)投与後の左室血流量比を冠血流予備能とした。冠血流予備能は、肥大型心筋症群で1.72±0.49と対照群3.01±0.75に比し有意に低下しており、肥大型心筋症では心機能に異常が無くても既に冠血流予備能が低下していることが示された。2)心筋症ハムスター(Bio,14.6)における心筋の交感神経機能異常と脂肪酸代謝障害の評価(1)心不全期の心筋症ハムスターでは、心筋の脂肪酸代謝に障害の生じていることが確認された。(2)心筋症ハムスターにおける左室心筋の交感神経障害と脂肪酸代謝障害の出現時期を比較検討した。視覚的評価法では交感神経障害の方が先に出現したが、定量的評価法では両障害とも心筋肥大期に始まり差はなかった。1)心機能に異常の無い肥大型心筋症患者28例、対照人7例を対象として、1.5テスラの超伝導MR装置を用いて冠血流予備能を計測した。k空間分割法による高速velocity encoded cine(VEC)MRパルスシークエンスを用いて冠静脈洞の血流速度を計測し、冠静脈洞の断面積との積より単位時間当たりの血流量を算出、さらに左室短軸高速シネMR画像より求めた心筋重量で除して、単位重量当たりの左室心筋血流量を求めた。安静時に対する冠血管拡張剤(デイピリダモール)投与後の左室血流量比を算出して冠血流予備能とした。2)これらの症例の内15例において運動負荷Tl-201心筋シンチグラムが施行されたが、いずれの症例においても運動負荷により心筋虚血は誘発されなかった。またGd-DTPA投与による心筋MR像で異常濃染を示した症例もみられなかった。3)上記1)と2)の所見が解離した原因として、MRによる冠動脈予備能は左室心筋全体を対象としているのに対し、Tl-201心筋シンチグラムは局所的な虚血を問題とすること、l-201心筋シンチグラムは心電図同期画像でないため微細な虚血や心内膜側のびまん性虚血を描出できないためではないかと思われた。4)今後、肥大型心筋症患者を対象とし、心電図同期によるTc-99m MIBI運動負荷心筋シンチグラムを施行して微細な心筋虚血域の検出を試みると同時に、人心筋症のモデル動物である心筋症ハムスター(Bio.14.6)を用いて心筋血流と組織変化、さらには脂肪酸代謝や交感神経機能の異常との対比を行う必要があるものと考えられた。1)心筋症ハムスター(Bio.14.6)における心筋の交感神経機能異常と脂肪酸代謝障害出現時期の経時的比較(方法)月齢の異なる心筋症ハムスターに、心筋の交感神経機能を調べるI-123 meta-iodobenzyl-guanidine(MIBG)と脂肪酸代謝を調べるI-125 beta-metyl-iodophenyl-pentadecanoic acid(BMIPP)とを同時投与し、オートラジオグラフィーを作成、両核種における異常所見の出現時期を比較した。(結果)月齢3-4ヶ月の心筋症ハムスターでは、BMIPPの集積異常よりもMIBGの集積異常の方がより顕著であり、組織学的には細胞浸潤と心筋細胞融解がみられた。

月齢6ヶ月になるとBMIPPの集積異常も顕著化し、組織学的には線維化が増加した。(結語)心筋症ハムスターでは、交感神経障害の方が脂肪酸代謝障害よりも先に出現する。2)心筋症ハムスターによる心筋脂肪酸代謝障害の検討(方法)月齢6ヶ月の心不全期となった心筋症ハムスターに対し、I-123とI-125で標識した脂肪酸iodophenyl-9-methyl-pentadecanoic acid(9MPA)をそれぞれ経時的に投与して、心筋における脂肪酸の摂取率(%kg.dose/g)と洗い出し率(%)を測定し、対照群(Syrian gold hamster)と比較検討した。(結果)投与5分後における9MPAの心筋への摂取率は、対照群の1.59±0.19に比べ心筋症ハムスターでは0.98±0.32と有意に低下していた(p=0.008)。洗い出し率は、対照群の25.1±12.8%に比べ心筋症ハムスターでは12.7±14.6%と有意に低下した(p=0.04)。(結語)心不全期の心筋症ハムスターでは、心筋の脂肪酸代謝障害の生じていることが確認された。心筋症ハムスター(Bio.14.6)における心筋の交感神経機能異常と脂肪酸代謝障害出現時期の経時的比較(定量的評価法による検討)(結果)I-123 MIBGにおける集積分布の変動係数は、月齢3カ月、5ヶ月、7ヶ月の心筋症ハムスターで、それぞれ10.1±0.5%、15.0±0.8%、18.0±3.9%であり、対照群(月齢5ヶ月のSyrian goldハムスター)では8.4±2.2%であった。一方I-125 BMIPPにおける集積分布の変動係数は、月齢3カ月、5ヶ月、7ヶ月の心筋症ハムスターで、それぞれ9.7±2.5%、13.0±2.3%、19.6±4.7%であり、対照群では6.6±0.2%であった。MIBGおよびBMIPPの集積分布における変動係数は、ともに心筋症ハムスター月齢5ヶ月で対象群に比べ有意に増加し、7ヶ月でさらに顕著化したが、MIBGとBMIPPにおける差異はみられなかった。(結語)心筋症ハムスターでは、交感神経障害も脂肪酸代謝障害も、心筋肥大期(月齢5ヶ月)より始まることが定量的に確認された。
都市のハードスケープに生育する生物の多様性　調和生態学的アプローチによる基礎研究

人為的硬質構造物(ハードスケープ;例えば壁、石垣、建造物間隙)はもともと崖や露岩地あるいは林床にすんでいた生物の代替生育地になりうるが、日本ではそのような視点の研究は少ない。そこで、ハードスケープが動植物の高い種多様性を保持し稀少種の生育場所として機能しうるかについて野外調査(歴史的遺産の古いハードスケープやどこにでもある市街地のハードスケープなどを対象とした生物調査)と文献調査(ハードスケープに生物が生育するという事例の整理)から検討し、ハードスケープを用いた緑化や、都市緑地保全あるいは人工構造物保全に役立つ知見を得るための研究を行う。特に石垣等に生育するシダ植物に焦点を当てて研究する。
運動ニューロン変性疾患モデルの病態解明と治療法の開発に関する研究

本課題は,運動神経損傷や筋萎縮性側索硬化症(ALS)をはじめとする運動ニューロン疾患に焦点をあて,運動ニューロンの変性脱落に対する治療法の開発について基礎的な研究を行うことを目的としている.我々は成体ラットに顔面神経引き抜き損傷を加えると顔面神経核の運動ニューロン死がおこり,4-6週間の経過で運動ニューロン数が20%にまで減少することを報告してきたが,この運動ニューロン死に伴ってnestin陽性の内在性神経前駆細胞が出現増殖することを見出した.また,正常顔面神経核を含む腹側脳幹組織からneurosphereを増殖させ,6ヶ月以上にわたり神経前駆細胞を継代培養でき,顔面神経引き抜き損傷を加えた組織からはより大量の神経前駆細胞培養が得られることがわかった.引き抜き損傷後のFGF2組換えアデノウイルスの局所接種によりnestin陽性細胞が増加した.本実験モデルは成体脳における内在性神経前駆細胞増殖分化の解析や損傷脳に対する再生医療の開発に有用と考えられる.一方,成体ラットの顔面神経切断または引き抜き損傷による運動ニューロン変性脱落モデルを作製し,cDNAオリゴマイクロアレイを用いて損傷によるmRNAの発現変化を経時的・網羅的に解析した.各群の遺伝子プロファイリングは終了しており,今後,損傷によって変動する個々の遺伝子の発現形式を定量PCRやin situ hybridizationで確認し,蛋白レベルの発現を解析していくことにより,運動ニューロン変性の鍵を握る遺伝子の探索につなげていきたい.本課題は,運動神経損傷や筋萎縮性側索硬化症(ALS)をはじめとする運動ニューロン疾患に焦点をあて,運動ニューロンの変性脱落に対する治療法の開発について基礎的な研究を行うことを目的としている.我々は成体ラットに顔面神経引き抜き損傷を加えると顔面神経核の運動ニューロン死がおこり,4-6週間の経過で運動ニューロン数が20%にまで減少することを報告してきたが,この運動ニューロン死に伴ってnestin陽性の内在性神経前駆細胞が出現増殖することを見出した.また,正常顔面神経核を含む腹側脳幹組織からneurosphereを増殖させ,6ヶ月以上にわたり神経前駆細胞を継代培養でき,顔面神経引き抜き損傷を加えた組織からはより大量の神経前駆細胞培養が得られることがわかった.引き抜き損傷後のFGF2組換えアデノウイルスの局所接種によりnestin陽性細胞が増加した.本実験モデルは成体脳における内在性神経前駆細胞増殖分化の解析や損傷脳に対する再生医療の開発に有用と考えられる.一方,成体ラットの顔面神経切断または引き抜き損傷による運動ニューロン変性脱落モデルを作製し,cDNAオリゴマイクロアレイを用いて損傷によるmRNAの発現変化を経時的・網羅的に解析した.各群の遺伝子プロファイリングは終了しており,今後,損傷によって変動する個々の遺伝子の発現形式を定量PCRやin situ hybridizationで確認し,蛋白レベルの発現を解析していくことにより,運動ニューロン変性の鍵を握る遺伝子の探索につなげていきたい.本課題は,運動神経損傷や筋萎縮性側索硬化症(ALS)をはじめとする運動ニューロン疾患に焦点をあて,運動ニューロンの変性脱落に対する治療法の開発について基礎的な研究を行うことを目的としている.近年の脳室周囲・嗅神経系および海馬歯状回における内在性神経幹細胞の解析により,成熟した脳でも神経再生が起こる可能性が指摘されている.一方,脳病変に伴ってそれ以外の部位,たとえば大脳新皮質や線条体でも神経幹細胞が出現増殖することが知られている.今年度は,成体ラット顔面神経引き抜き損傷における顔面神経核運動ニューロン死に伴って内在性神経幹細胞が出現増殖することを見出した.3ヶ月齢雄ラット右顔面神経を引き抜き除去2週後から運動ニューロン死が明らかとなり,nestin陽性の神経幹細胞が出現増殖した.運動ニューロン死の明らかでない神経切断ではnestin陽性細胞の出現はみられなかった.一方,正常顔面神経核を含む腹側脳幹組織からFGF2,EGF存在下でneurosphereを増殖させ,6ヶ月以上にわたり神経幹細胞を継代培養しうることを見出した.また,顔面神経引き抜き損傷を加えた組織からはより大量の神経幹細胞培養が得られることがわかった.この神経幹細胞はレチノイン酸存在下でニューロン,アストロサイト,オリゴデンドロサイトに分化した.本実験モデルは成体脳における内因性神経幹細胞増殖分化の解析に有用であり,in vitro, in vivo両面での神経幹細胞の増殖分化を促進する薬剤などのスクリーニングに応用することにより神経変性疾患に対する再生医療の開発に寄与しうると考えられる.本課題は,運動神経損傷や筋萎縮性側索硬化症(ALS)をはじめとする運動ニューロン疾患に焦点をあて,運動ニューロンの変性脱落に対する治療法の開発について基礎的な研究を行うことを目的としている.近年,脳病変に伴って脳室周囲・嗅神経系および海馬歯状回以外の部位,たとえば大脳新皮質や線条体でも神経幹細胞・神経前駆細胞が出現増殖することが知られている.我々は成体ラットに顔面神経引き抜き損傷を加えると顔面神経核の運動ニューロン死がおこり,4-6週間の経過で運動ニューロン数が20%にまで滅少することを報告してきたが,この運動ニューロン死に伴ってnestin陽性の内在性神経前駆細胞が出現増殖することを見出した。3ヶ月齢雄ラット右顔面神経を引き抜き除去2週後から運動ニューロン死が明らかとなり,nestin陽性の神経前駆細胞が出現増殖した.運動ニューロン死の明らかでない神経切断ではnestin陽性細胞の出現はみられなかった.

一方,正常顔面神経核を含む腹側脳幹組織からFGF2,EGF存在下でneurosphereを増殖させ,6ヶ月以上にわたり神経前駆細胞を継代培養しうることを見出した.また,顔面神経引き抜き損傷を加えた組織からはより大量の神経前駆細胞培養が得られることがわかった.この神経前駆細胞はレチノイン酸存在下でニューロン,アストロサイト,オリゴデンドロサイトに分化した.引き抜き損傷後のFGF2組換えアデノウイルス(AxFGF2),LacZ組換えアデノウイルス(AxLacZ)またはPBSの局所接種により残存運動ニューロン数に変化はみられないが,AxFGF2接種ではnestin陽性細胞がAxbacZまたはPBS接種にくらべて1.8倍増加した.本実験モデルは成体脳における内在性神経前駆細胞増殖分化の解析や損傷脳に対する再生医療の開発に有用と考えられる.本課題は,運動神経損傷や筋萎縮性側索硬化症(ALS)をはじめとする運動ニューロン疾患に焦点をあて,運動ニューロンの変性脱落に対する治療法の開発について基礎的な研究を行うことを目的としている.我々は成体ラットに顔面神経引き抜き損傷を加えると顔面神経核の運動ニューロン死がおこり,4-6週間の経過で運動ニューロン数が20%にまで減少することを報告してきたが,この運動ニューロン死に伴ってnestin陽性の内在性神経前駆細胞が出現増殖することを見出した.また,正常顔面神経核を含む腹側脳幹組織からneurosphereを増殖させ,6ヶ月以上にわたり神経前駆細胞を継代培養でき,顔面神経引き抜き損傷を加えた組織からはより大量の神経前駆細胞培養が得られることがわかった.引き抜き損傷後のFGF2組換えアデノウイルスの局所接種によりnestin陽性細胞が増加した.本実験モデルは成体脳における内在性神経前駆細胞増殖分化の解析や損傷脳に対する再生医療の開発に有用と考えられる.一方,成体ラットの顔面神経切断または引き抜き損傷による運動ニューロン変性脱落モデルを作製し,cDNAオリゴマイクロアレイを用いて損傷によるmRNAの発現変化を経時的・網羅的に解析した.各群の遺伝子プロファイリングは終了しており,今後,損傷によって変動する個々の遺伝子の発現形式を定量PCRやin situ hybridizationで確認し,蛋白レベルの発現を解析していくことにより,運動ニューロン変性の鍵を握る遺伝子の探索につなげていきたい.
ものづくり新時代における消費者の経験価値創造に関する理論的・実証的研究

本研究は、消費者が製品を使用する際に知覚する経験価値がどのようにして測定されるのか、また、その経験価値がどのようにして創造され、何に影響するのかを明らかにすることを目的とする研究である。研究の結果、消費者の有する知識とスキルが、製品使用によって統合されて経験価値が創造され、そうして創造された経験価値は、転じて、購買行動や価格プレミアムに変換されることが明らかになった。2000年代初頭以降、消費者による価値創造の重要性を指摘する研究が多く登場し、注目を集めている。関連して、ものづくりにおける新たな技術革新によって、個別の消費者がものづくりの一部ないし全部に参画することを可能にしており、消費者による価値創造活動の重要性はますます増加していると思われる。しかしながら、冒頭に述べた研究の多くは、そのような重要性を帯びている消費者の価値創造を適切に説明しきれているとは言い難い状況にある。そこで、本研究は、その問題を克服すべく、消費者の製品使用時における経験に着目して、1)どのような価値を知覚しているのかを測定し、2)それらの価値がどのようにして生み出され、何をもたらすのかを説明することを目的にしている。そのような目的に照らして、本年度は、次のことに取り組んだ。まず、企業の与える価値を超えて価値創造している事例を収集し、その定性分析を行った。他方、消費者の価値創造に関する既存研究(ユーザー・イノベーション関連、消費経験論関連、およびSDL関連)を体系的にレビューして、測定すべき経験価値に関する概念整序を行った。そして、その両者を踏まえて、消費者の製品使用時における経験価値の定量的測定にかかる実験を実施した。これらの成果は、日本商業学会関東部会において口頭発表を予定している。2000年代初頭以降、消費者による価値創造の重要性を指摘する研究が多く登場し、学術的かつ実務的な注目を集めている。しかしながら、それら研究のほとんどが概念的研究の段階に留まっており、結果として、現実に起こっている消費者による価値創造を適切に説明しきれていない状況にある。そこで、本研究は、その問題を克服すべく、消費者の製品使用時における経験に着目し、(1)その価値を測定するための尺度を開発し、(2)その価値が何によって引き起こされ、また、何をもたらすのか、ということを明らかにすることを目的にしている。このような目的に照らして、昨年度までは事例収集および文献研究に取り組み、研究の鍵概念となる「経験価値」の概念的整序を行った。それに続いて本年度は、実際に経験価値の測定尺度を開発すべく、予備的に複数の調査および実験を行った。その結果、首尾よく経験価値を測定するための尺度を識別することができた。加えて、その過程において、新たに、消費者クリエイティビティに着目して研究を展開する可能性を見出し、更なる消費者による価値創造に関する理論的・実証的展開を期待できるようになった。本研究は、(1)事例収集と理論的検討、(2)消費者が創造する価値(経験価値)の尺度開発とその精緻化、およびその規定因・帰結に関する仮説構築、そして(3)消費者の価値創造に関する包括的モデルの実証分析、という3つの段階に分けられる。そのうち、昨年度までに第2段階の一部までを終了していた。それに続いて本年度は、経験価値を測定するための尺度を開発し、その精緻化を進めることができた。加えて、「消費者クリエイティビティ」という新たな概念によって首尾よく、経験価値中心にした因果モデルを構築する可能性を見出し、仮説構築の段階にまで進むことができている。したがって、当初の計画通り、本年度までに第2段階までを完遂できており、研究はおおむね順調に進展していると判断される。消費者経験価値は、特に2000年代以降、その学術的・実務的重要性が指摘されてきたにもかかわらず、それに関連する学術的に体系的な実証研究が行われてこなかった。実務的な要請と研究上の限界に鑑みて、本研究は、消費者の製品使用時における経験に着目して、(1)経験価値を測定する尺度を開発し、(2)その価値の前件要因と後件要因を明らかにし、その結果として、消費者と企業とが価値共創するメカニズムを解明することを目的としている。上記の目的に照らし、昨年度に続けて、分断されて議論・測定されていた消費者の経験価値を、「能動/反応」、「内在/外在」、および「個人/社会」の3つの分類軸を提案しているHolbrook(1999)のフレームワークを援用して、8つに識別して、測定した。さらに、その価値がどのような構造になっているのかを併せて明確にした。結果として、分断されて議論・測定されていた消費者の種々の経験価値を、1つのフレームワークに基づいて、整序・測定することを可能にした。加えて、それらの経験価値の整序と測定可能性は、消費者と企業とによってどのように共創されうるのかということに関する議論を展開する基盤となることが期待される。具体的には、消費者と企業との価値共創の中でも、とりわけ、企業と消費者とが協働して問題解決を図る「共創造性(co-creativity)」の概念に注目して研究を展開する可能性を見出した。特に、問題の解決を複数のフェーズに分解して、それぞれのフェーズにおける消費者と企業との役割を明らかにすることが、価値共創の理解にとって必要であると目される。本研究は、(1)事例収集と理論的検討、(2)消費者が創造する価値(経験価値)の尺度

開発とその精緻化、およびその規定因・帰結に関する仮説構築、そして(3)消費者の価値創造に関する包括的モデルの実証分析、という3つの段階に分けられる。そのうち、昨年度までに第2段階の一部までを遂行してきた。本年度にあっては、第2段階・第3段階の完遂が期待されていた。しかしながら、在外研究中にあって、新たにスタートした共同研究の中で、「価値共創」の再定義をとおして、第2段階の見直しを検討する必要性が生じた。その結果、当初の予定を変更して、第2段階の一部と第3段階の完遂を目指して、研究期間の延長を行った。したがって、本研究は遅れていると判断せざるをえない。消費者経験価値は、特に2000年代以降、その学術的・実務的重要性が指摘されてきたにもかかわらず、それに関連する学術的に体系的な実証研究が行われてこなかった。実務的な要請と研究上の限界に鑑みて、本研究は、消費者の製品使用時における経験に着目して、(1)経験価値を測定する尺度を開発し、(2)その価値の前件要因と後件要因を明らかにし、その結果として、消費者と企業とが価値共創するメカニズムを解明することを目的としている。上記の目的について、本年度は、特に(2)の目的達成に焦点を合わせた。具体的には、Merz, Zarantonello, and Grappi (2018)によって提案されたブランド価値共創メカニズムに依拠しつつ、消費者が有する資源(知識とスキル)が、製品使用をとおして統合されることで、経験価値(使用価値)が創造され、さらに、そうして創造された経験価値が、消費者にとって固有なものであるために、使用された製品に対する価格プレミアムやその後の購買行動(交換価値)を規定しうるということを経験的に明らかにした。このことは、経験価値の研究における限界を克服しているだけでなく、価値創造に焦点を合わせることによってその前件・後件要因を把握することをとおして、価値共創を核にして展開されてきたサービス・ドミナント論理(SDL:Vargo and Lush, 2004; 2008)の実証研究の新たな展開を見出しうるものである。本研究は、消費者が製品を使用する際に知覚する経験価値がどのようにして測定されるのか、また、その経験価値がどのようにして創造され、何に影響するのかを明らかにすることを目的とする研究である。研究の結果、消費者の有する知識とスキルが、製品使用によって統合されて経験価値が創造され、そうして創造された経験価値は、転じて、購買行動や価格プレミアムに変換されることが明らかになった。本研究は、大きく3つのフェーズに分かれている。第1のフェーズは、事例収集と理論的検討、第2のフェーズは、消費者が創造する価値に関する尺度開発・精緻化とその規定因・帰結に関する仮説の構築、そして第3のフェーズは、消費者の価値創造に関するモデルの実証分析の実行である。そのうち、本年度は、資料の収集等をとおして第1のフェーズを完遂でき、部分的に第2のフェーズにも進むことができている。それゆえに、おおむね順調に進展していると見なされよう。ただし、その成果発表が年度をまたいでいることもあり、2年度目は、本年度の成果発表および、第2のフェーズを実行することが求められる。今年度は、これまでに開発した経験価値に関する測定尺度を用いて、消費者がいかにして経験価値を創造しているのかというこを明らかにする。
レーザー熱レンズ振動ダイナミクスを利用する溶媒中のアクチニド濃度の測定

1.使用済核燃料硝酸溶解液から、30%TBP(リン酸トリブチル)による溶媒抽出でアクチニドを回収するプロセスのためのシミュレーションモデルSOLEを作成し、工程に含まれる主要な元素の濃度分布を算出できるようになった。これを利用して、アクチニド回収率と核分裂生成物除染性に関して最適化した=条件付近での外乱による過渡応答で引き起こされるアクチニド、特にプルトニウムの濃度上昇を解析し、外乱の種類による濃度上昇速度およびその最大値を評価した。2.ウランおよびアクチニドを模擬するためのネオジムを30%TBPで抽出して試料を作成し、アルゴン・イオンレーザー、ダイオード・レーザーの照射により誘起される様々な振動状態を観測した。この結果、予め設定した濃度以上に有機溶媒中の溶質であるアクチニドの濃度が上昇すると、単一周期を持つ振動の生起によって、濃度上昇を検出できることが判明し、ウランを用いた場合で、1/100Mの微小濃度差の上昇を実際に検出することに成功した。さらに)振動現象の制御パラメタがレーザー吸収エネルギーおよび照射位置であること、振動開始条件においてLambert-Beer則が適用可能であることを確認した。3.レーザー熱レンズ振動現象を原理とするアクチニド濃度測定法アルゴリズムとしては、検知したい限界濃度をLambert-Beer則を適用してレーザー吸収エネルギーに換算し、濃度の異常な上昇により初めて、本研究で測定した振動開始境界条件を越えるように、レーザー照射エネルギーまたは照射位置を設定すれば良いことが判明した。また、制御パラメタが少なくとも2種類あることから、振動雑音およびレーザー出力変動の大小に応じて設定点を選択できることも明らかになった。
高純度ダイヤモンド単結晶の合成と評価

ダイヤモンドに限らず、溶液法で高純度単結晶を作製する基本的事項は、溶解度の圧力、温度による変化、核発生過程、溶解析出過程、育成セルの温度分布、温度のゆらぎ、溶媒の化学的性質特に溶質との親和性、成長機構など非常に多数の要因が複雑に関係している。高純度の完全結晶を作製するためにはこれらの要因を系統的に整理し、実験や計算機シミレーションによって確認する必要がある。残念ながら、大型で完全な結晶を作製する現実的な方法である超高圧溶液法ダイヤモンド育成においても上記の要因はほとんど明かでないまま実際には単結晶育成が試みられている。本研究は、以上の状況を少しでも打開するためにつぎの項目について研究を行った。(1)育成条件の確定:Ni,Fe-Co,Fe-Ni,Ni-Ti,Fe-Bなどの溶媒系でのダイヤモンドの合成圧力温度領域を立方体アンビル装置、ベルト型装置により決定し、その精度を検討した。合成領域は育成圧力温度条件と直結する基本的な事項である。(2)窒素ゲッターとして作用する添加物の検討:Ti,B,Sr,Ca,Mgなどの元素を少量添加した溶媒系でのダイヤモンドの形態、不純物などの評価を行った。(3)高圧装置と実験系の開発:炭素-溶媒系の相関係特に液相温度および溶解度の決定は重要な事項であるのにほとんど研究されていない。そこで、高圧示差熱分析(DTA)法を確立するため、まず3.5GPaまでの精密測定に適応するピストンシリンダー型高圧装置を試作し、その性能測定技術を確立した。また、立方体アルビン装置によりそれ以上の圧力領域にも対応できるよう装置系の改良を行った。(4)育成結晶の評価:X線回折、SIMSなど通常の不純物分析手法と電気的性質の対応を研究した。(5)ダイヤモンドの格子中に安定に存在するNiの結合状態、電子状態を分子軌道法により求めてESR測定データとの対応を求める手法を確立した。これはさらに窒素の状態解析などにも有効な手法である。超高圧での高純度ダイヤモンド単結晶育成用に適した溶媒として、従来から鉄あるいは鉄に富んだ合金系が使用されているが、この様な溶媒系では成長速度の制御が困難で、結晶は包有物や埋め残しを多く含んでしまう。成長速度を制御する一方法としてFe-Tiなど炭化物が安定な成分を添加して、溶媒中の炭素の溶解度を制御することとした。本度年は実験に使用するベルト型装置の設置の立ち上げをまず行い、室温および1500°Cでの圧力補正、温度補正をかねて、Ni溶媒によるダイヤモンド合成領域を基準に鉄系溶媒の合成領域を決定した。溶媒や原料を囲む圧力媒体に、不純物が混入しにくい高純度食塩成形体を使用したことにより、1500°Cでの圧力は室温の約30%増加することが分かった。鉄系の合金触媒ではダイヤモンドの熱力学的安定条件でかつ溶媒と炭素の共融点以上の条件でもダイヤモンドの自発核発生が見られず、種結晶の表面に成長だけが見られる温度圧力条件があることを見いだした。この領域ではダイヤモンドの成長が黒鉛とダイヤモンドの化学ポテンシヤルの差を駆動力とする種成長の制御が容易であると考えられた。ただし、本年度の実験では炭化物形成元素の添加量が多すぎたためか、成長したダイヤモンド結晶は完全なものではなかった。平成5年度はさらに、適当な溶媒組成を選択する実験を行う。また、何故鉄に富んだ溶媒系ではダイヤモンド結晶の成長過程の制御が困難なのかを把握するため、成長の温度圧力条件と共に、成長時間を変化させて、種結晶上に新しく成長するダイヤモンドの成長セクター観察することを試みた。

その結果、温度差を厳密に制御することが特に必要であることが分かり、成長部の温度差をさらに小さくする試料セルの開発を試みている。高純度ダイヤモンド単結晶合成に適当な溶媒組成を探索するための、新しく開発したベルト型超高圧装置によりダイヤモンド合成実験を行った。高純度化のうち、最も重要な項目は窒素の除去である。Fe-NiおよびFe-Co系を基本溶媒として、これに、Ti,Nb,Moなど窒化物が安定な元素、あるいはMg,Sr,Caなど窒素との親和性のある添加物を基本溶媒に少量添加する方法を中心に検討した。その結果、特にTiの添加はダイヤモンド中の窒素の含有量を減少させるのに特に効果的であった。また、Mgも高圧領域では効果的であった。しかしながら、これらの窒素ゲッターの添加は結晶の形態を良好に保って成長させるのが困難で、とくに(111)面が乱れる傾向があった。また、Fe-Co系溶媒では特有な最低合成圧力が約5.2GPaにあり、これ以下の圧力ではダイヤモンドの核発生も成長も見られなかった。この原因を追求するために、基本溶媒に対する炭素の溶解度、溶媒中の炭化物の安定性について固化した溶媒を金相学的に観察することで推定する方法を開発した。また、直接に溶媒に対する炭素の溶解度を測定するために高圧DTA法を開発した。また、ダイヤモンドに溶解することが知られているNiの結合状態、電子状態を推定するための分子軌道法計算を行い、ESR測定結果との対応を明らかにした。
温度応答性培養皿からタンパク質分解酵素を用いずに回収する新規培養人工表皮

我々は細胞シート工学を提案し、その体系的追求に尽力している。細胞シート工学とは、生分解性高分子製足場を一切用いることなく、細胞-細胞間接着と細胞自身が培養の間に作り出す細胞外マトリックスによりシート状をなす細胞集団すなわち細胞シートを根幹単位として、細胞シートを用いて組織構造を再構築する技術の総称である。通常、培養細胞の回収に用いられるトリプシンなどのタンパク質分解酵素は細胞-細胞間接着を破壊してしまうため、通常、細胞シーとして回収することはできない。この問題を解決するため、我々は温度応答性培養表面を開発した。温度応答性培養表面には、温度に応じて親水性・疎水性を大きく変化させる温度応答性高分子が共有結合的に固定化されており、タンパク質分解酵素を用いることなく、温度を下げるだけで培養細胞をまったく非侵襲的に回収することができる。細胞シートは底面に培養の間に沈着した細胞外マトリックスを接着したまま回収されるため、容易に他の表面に接着する。温度応答性培養皿を用いて作製した表皮細胞シートをラット皮膚欠損モデルに移植し、十分な治療成績が得られることを確認した。温度応答性培養皿を用いて作製した表皮細胞シートは5分程度で真皮層および皮下筋層に接着し、縫合の必要がまったくなかった。また、細胞-細胞間接着が維持されているため、移植直後からきわめて良好なバリア機能を有していた。これらの成果をふまえ、東京女子医科大学形成外科にて臨床応用を開始し、全例で良好な治療成績を得た。本技術は熱傷や瘢痕治療などの皮膚欠損の治療に大きく貢献することが期待された。本研究は、ヒトへの移植に十分な大きさの温度応答性培養皿上でヒト角化表皮細胞を培養し、グリーンらの方法で増殖・重層化させた後、低温処理(20°C数分)のみで脱着・回収した重層角化表皮細胞シートの実験動物への移植実験により、ディスパーゼにより回収した従来型と比較検討しながら、培養人工表皮としての特性の詳細な解析をおこない、臨床応用を目指すことを目的としている。本年度は以下の研究成果を得た。(1)温度応答性培養皿から低温処理のみで脱着・回収したヒト重層角化表皮細胞シートを実験動物へ移植して再生させた皮膚の解析:グリーンらの方法によりマイトマイシンC処理した線維芽細胞をフィーダーレイヤーとして、角化表皮細胞を温度応答性培養皿上で増殖・重層化させた後、低温処理により培養皿表面を高度に親水化させて重層角化表皮細胞シートを脱着・回収した。ヌードラットの背部筋層上に移植し、ディスパーゼ処理で回収した重層角化表皮細胞シートと比較しながら、表皮再生過程を組織学的・タンパク化学的に検討した。ディスパーゼを用いずに低温処理のみで回収した細胞シートの移植により、基底膜の早期の形成が生じることが明らかになった。(2)血管内皮細胞シート移植による毛細血管誘導技術の確立:温度応答性培養皿上で血管内皮細胞を培養して増殖させ低温処理により回収した血管内皮細胞シートを創傷部位に移植することで、毛細血管を誘導できることを我々は明らかにしている(Plast Reconstr Surg,101,1552-1560,1998)。この知見を臨床に生かすことを目的として、最適な毛細血管誘導条件を検討した。細胞は血管内皮細胞以外に、末梢血由来血管内皮細胞前駆細胞(EPC)、骨髄由来幹細胞を用いた。それぞれの細胞を安定に単離する技術を確立できた。次年度にも引き続いて、移植後の毛細血管の誘導効率を定量的に評価する。

本研究は、ヒトへの移植に十分な大きさの温度応答性培養皿上でヒト角化表皮細胞を培養し、グリーンらの方法で増殖・重層化させた後、低温処理(20°C数分)のみで脱着・回収した重層角化表皮細胞シートの実験動物への移植実験により、ディスパーゼにより回収した従来型と比較検討しながら、培養人工表皮としての特性の詳細な解析をおこない、臨床応用を目指すことを目的としている。本年度は以下の研究成果を得た。血管内皮細胞シート同時移植による毛細血管誘導技術の確立:温度応答性培養皿上で血管内皮細胞を培養して増殖させ低温処理により回収した血管内皮細胞シートを創傷部位に培養皮膚と同時に移植することで、毛細血管を誘導できることを我々は明らかにしている(Plast Reconstr Surg,101,1552-1560,1998)。この知見を臨床に生かすことを目的として、最適な毛細血管誘導条件を検討した。細胞は血管内皮細胞以外に、末梢血由来血管内皮細胞前駆細胞(EPC)、骨髄由来幹細胞、市販のマウスES細胞を用いた。それぞれの細胞を安定に単離し、移植する技術を確立できた。また、誘導された新生血管がホスト由来のものであるか、移植した細胞シート由来のものであるかを検討するために、GFPトランスジェニックラットから単離した細胞を用いて同様の実験をおこなった。早期に細胞シート近傍に出現する血管は緑の蛍光を示し、無蛍光の血管と接続していたことから、細胞シートの近傍では移植した細胞の貢献が大きく、これらの細胞がホスト細胞を誘導することが明らかになった。20年来にわたって臨床応用されてきた培養人工表皮移植は、重度熱傷や母斑の治療等における高度の皮膚欠損に対しきわめて有効であることが認められているが、その一方、低い生着率や感染抵抗性の低さが指摘されている。従来の培養人工表皮の作製法では培養皿からの回収の際にバクテリア由来のタンパク質分解酵素であるディスパーゼが利用されてきたが、本研究では我々が新規に開発した温度応答性培養皿を用いて培養人工表皮を作製し、その有効性を評価した。低温処理のみで回収した培養人工表皮は、底面に培養の間に沈着した細胞外マトリックスを豊富に保持していた。また、ディスパーゼにより分解を受ける細胞間接着分子もインタクトなままであった。温度応答性培養皿を用いて作製した培養人工表皮を、ラット皮膚欠損モデルに移植し、皮膚再生能を検討したところ、十分な治療成績が得られることを確認した。温度応答性培養皿を用いて作製した表皮細胞シートは5分程度で真皮層および皮下筋層に接着し、縫合の必要がまったくなかった。また、細胞-細胞間接着が維持されているため、移植直後からきわめて良好なバリア機能を有していた。このような観察は、従来法で作製した培養人工表皮では得ることができなかった。これらの成果をふまえ、東京女子医科大学形成外科にて、従来法で作製した培養人工表皮では適用できない重度の瘢痕治療の臨床応用を開始し、良好な治療成績を得た。本技術は熱傷や瘢痕治療などの皮膚欠損の治療に大きく貢献することが期待された。本成果は形成外科学会などの学会で発表した他、現在、臨床成績を中心とする投稿論文を作成中である。
縦型構造による高速動作有機トランジスタに関する研究

有機SITは、低動作電圧、高動作電流という特長を有するため、様々な応用が期待されている。その高性能化をめざし、デバイス構造設計や新規作製プロセスの開発を行うことが本研究の目的である。前年度、Au(ドレイン)/CuPc(半導体活性層)/Al(スリットゲート)/CuPc(半導体活性層)/ITO(ソース)構造SIT素子において、ゲート部にAlドットが形成されるとドレイン電流に数十秒オーダーの緩やかな減衰が現れ、ゲートに逆バイアスを印加するか無バイアスで数分保持することにより電流が回復するという現象が見いだされた。今年度は、まずこれについて追加実験と考察を行い、ナノスケールのAlドットが電荷トラップとして働いていると結論づけた。そこで、このような現象による素子設計上の困難を避けるため、(1)あらかじめパターン化した下部電極に従って有機膜を含む多層構造にパターンを形成する「機械的選択剥離法」、および(2)数十数百nm径のポリスチレン微粒子を基板に付着させて蒸着マスクとして用いることにより、ゲートギャップを含むより複雑なナノ構造を素子に作り込む「微粒子利用プロセス」の研究を行った。(1)では、機械的選択剥離のために液中での超音波処理を用い、AuとガラスとでCuPc膜の付着強度が異なること、およびゲート電極材料としてその上に形成されるAl膜が感受層となることを利用して、Auパターン上とガラス上で、100%の剥離選択性を持たせることに成功し、SIT素子の作製と動作の確認を行った。また、(2)では、微粒子表面の官能基や吸着条件によって、離散的かつ密度制御された微粒子付着状態が得られることを確かめ、そこに有機および無機薄膜を蒸着した後に粒子だけを選択剥離することで数十数百nm径の微細孔を多数有する薄膜を形成することに成功した。この方法でもSITの動作を確認した。
原発開放隅角緑内障発症機序の解明に関する研究

昭和64年度から継続してきた摘出正常人眼、ならびに緑内障眼からの線維柱帯内皮細胞(以下、TM細胞)培養は初代培養は可能であるが、継代による線維眼細胞化を生じ実験系として不適当である事が判明した。人眼に変るモデルとしてサル眼、牛眼でのTM細胞培養を行った結果、牛眼TM細胞が継代変化が少なく実験系として使用できる事が判明し、研究計画に従い線維柱帯内皮網流水抵抗測定実験ならびに貪食能測定実験を行った。1.細胞をフィルタ-上に培養して単層のConfluent cell layerを作成、流水抵抗を測定する実験では測定値が安定せず、検討の結果cell layer中の微細な窓形成の起因する事が判明し、フィルタ-材料変更、培養条件変更によっても解決する事が出来ず、血管内皮細胞培養で報告されている現象がTM細胞にもあてはまると考えられ、TM細胞は発生学的には同一と考えられる神経堤由来の角膜内皮細胞とは異なり、シュレム管発生に関わると考えられる房水静脈に類似の性質を持つ可能性が示唆された。2.TM細胞の貪食機能に関する研究では、Fluorescene microbeadsを加えて培養した結果、TM細胞が強力な貪食機能を有し、Beads投与後約60時間目には全細胞で貪食が認められた。最大貪食数は細胞一個あたり数百個に及ぶと推計され、10^<-6>M以上の濃度のDexamethasoneで2週間培養された細胞では、機能が低下することが示唆された。この機能低下はステロイド緑内障に於ける眼圧上昇機序に関わると考えられ、投与量、期間の定量的解析が不可欠であることから、現在、貪食能の経時変化、ならびにDexamethasoneの影響について定量的に解析するためLaser Flowcytometryを用いた大量標本での実験、ならびにDexamethasone投与、中止による細胞外物質変化の免疫組織学的検討を追加、継続中である。(1)人眼線維柱帯内皮細胞をフィルタ-上に培養して得たconfluent cell layerを実験モデルとして、房水流出抵抗増加機序と、それに関わる諸因子を検討する実験系は、一様なcell layerが完成されない例があることが判明した。これは一つには角膜移植提供眼の殆どが高齢者のもので、細胞活性が低いためと考えられる。しかしこの系は非常に有用なモデルであるため、フィルタ-の材質を変更し至適培養条件の検索を行っている。(2)原発開放隅角緑内障発生に深く関与すると考えられている線維柱帯内皮細胞の貪食機能を測定する目的で、培養線維柱帯内皮細胞の培養液中にfluorescein microbeadsを投与し、貪食されたmicrobeads数をlaser flow cytometryの手法を用いて測定した。線維柱帯内皮細胞は強力な貪食機能を有しており、貪食はbeads投与直後から開始され、最大貪食個数は細胞1個当り600beadsにも及ぶと推定された。さらに、10^<-6>M以上の濃度のdexamethazoneで2週間培養された細胞ではbeads貪食機能が低下するが、同一個体から得られた培養細胞中に貪食機能正常細胞と低下細胞が混在している可能性が示唆された。副腎皮質ホルモン投与による貪食機能低下はステロイド緑内障発症原因の一つとして注目されていたが、今回のように明らかな知見は従来示されていないもので、極めて重要であり、現在結果の確認を行っている。他の薬剤と貪食機能の関係についても検討中である。(3)上記の実験系を利用して、正常眼と緑内障眼について、線維柱帯内皮細胞の流出抵抗、貪食機能、及びその薬物による変化を比較し、緑内障発症機序を考察する計画である。(4)上記の実験系を利用して、線維柱帯内皮細胞の流出抵抗、貪食機能の年齢による差異を求め、加齢による生体内酵素の量、及び細胞外成分の組成の変化との関連について検討を加える計画である。正常人眼線維柱帯内皮細胞の貧食機能に関する研究で、単層のConfluent cell layerを作成後、各種濃度のFluorescene microbeadsとともに培養を行い鏡検すると、人眼線維柱帯内皮細胞が強力な貧食機能によりFluorescene microbeadsを取り込んだ像が認められる。Fluorescene microbeadsの貧食はBeads投与直後から開始され約60時間後には全細胞で貧食が行なわれており、また最大貧食個数は細胞1個当り600Beadsにも及ぶと推定された。さらに10ー6M以上の濃度のDexamethasoneで2週間培養された細胞では、Beads貧食機能が全体として低下するものの、Laser Flowcytometryによる解析では貧食機能正常細胞と機能低下細胞が混在することによる可能性が示唆されており、これは従来報告されていない知見である。今後、Laser Flowcytometryが、線維柱帯内皮細胞に貧食されたFluorescene microbeadsの個数の定量法として、信頼性が高いことを証明する必要がある。研究計画での緑内障人眼線維柱帯内皮細胞をフィルタ-上に培養し、その流水抵抗を、流水圧抵抗計を用いて経時的に測定する実験は、緑内障眼から得た線維柱帯内皮細胞の増殖が不十分でフィルタ-上に完全なConfluent cell layerを作成するに至っていない。これは緑内障眼では線維柱帯内皮細胞の活性が低下していることを示唆すると考えられるが、線維柱帯切除術を受ける緑内障眼の殆どが術前に長期にわたり抗緑内障薬点眼やレ-ザ-緑内障治療を受けている為の細胞活性低下に起因するとも考えられる。

完全なConfluent cell layer作成するために、培養液中の成長ホルモン濃度の変更を含めた至適培養条件の再検討が必要である。昭和64年度から継続してきた摘出正常人眼、ならびに緑内障眼からの線維柱帯内皮細胞(以下、TM細胞)培養は初代培養は可能であるが、継代による線維眼細胞化を生じ実験系として不適当である事が判明した。人眼に変るモデルとしてサル眼、牛眼でのTM細胞培養を行った結果、牛眼TM細胞が継代変化が少なく実験系として使用できる事が判明し、研究計画に従い線維柱帯内皮網流水抵抗測定実験ならびに貪食能測定実験を行った。1.細胞をフィルタ-上に培養して単層のConfluent cell layerを作成、流水抵抗を測定する実験では測定値が安定せず、検討の結果cell layer中の微細な窓形成の起因する事が判明し、フィルタ-材料変更、培養条件変更によっても解決する事が出来ず、血管内皮細胞培養で報告されている現象がTM細胞にもあてはまると考えられ、TM細胞は発生学的には同一と考えられる神経堤由来の角膜内皮細胞とは異なり、シュレム管発生に関わると考えられる房水静脈に類似の性質を持つ可能性が示唆された。2.TM細胞の貪食機能に関する研究では、Fluorescene microbeadsを加えて培養した結果、TM細胞が強力な貪食機能を有し、Beads投与後約60時間目には全細胞で貪食が認められた。最大貪食数は細胞一個あたり数百個に及ぶと推計され、10^<-6>M以上の濃度のDexamethasoneで2週間培養された細胞では、機能が低下することが示唆された。この機能低下はステロイド緑内障に於ける眼圧上昇機序に関わると考えられ、投与量、期間の定量的解析が不可欠であることから、現在、貪食能の経時変化、ならびにDexamethasoneの影響について定量的に解析するためLaser Flowcytometryを用いた大量標本での実験、ならびにDexamethasone投与、中止による細胞外物質変化の免疫組織学的検討を追加、継続中である。
金属成分の影響による劣化絵図面類の保存に関する研究

紙に描かれた彩色絵図面類の顔料の劣化は、顔料の変色だけにとどまらず支持体である紙そのものの腐食現象にまで及んでしまうことが確認された。その原因は、顔料に含まれる金属成分である。とくに鉛の成分を含む顔料の黒色化と白色化の現象の違いは、過去の環境による影響が作用すると思われる。また、修復過程でくわえられる水分や、高温高湿の環境下での水分が劣化を促進させていると思われる事象も確認された。金属成分の劣化を抑制するには薬品による抗酸化処理が有効である。しかし、それ以上に劣化判定のシステムや保管環境などの整備と予防措置が必須である。近世の絵図面や近現代の設計図面類や錦絵には、緑青の銅成分による緑青焼けや水銀を含む朱墨の黒ずみ、没食子インクの鉄成分によるインク焼け(インク・コロージオン)など、保管しておくだけでは経年劣化が進み支持体である紙そのものに腐食劣化が進行してくるものが多くある。これらは顔料や記録素材に含まれる金属成分の酸化による腐食現象である。本研究では、近世後期から明治以降の図面資料に使われている顔料や記録素材の伝播や開発の歴史的経緯を検証するとともに、その劣化のメカニズムを解明し、劣化を予防する方法、またすでに劣化している資料の強化処置方法について研究を進め、その安全な実用化を図ることを目的とする。平成22年度では、絵図面、設計図面、錦絵等の劣化損傷状態および素材調査を行い、緑青の茶変色や朱墨の黒化、緑色水彩画の茶変色、ベンガラの茶変色、没食子インクの茶変色などの劣化の傾向を確認した。一部の資料にケイ光X線分析装置での非破壊分析を行ったが、引き続き素材の成分の特定を行なう。これらの劣化の傾向には、顔料そのものの劣化だけでなく、下地となる紙の種類によっても劣化の度合いが変化しているようである。また、紙の加工、たとえばにじみ止めの成分などとの相互影響も検討する必要がでている。とくに銅成分の劣化による緑青焼けと鉄成分の劣化によるインク焼けについては、過去の修復による加水の影響による劣化の促進も傾向としては把握できたので、今後分析を進める予定である。平成23年度では、平22年度に引き続き、絵図面、設計図面、錦絵等の劣化損傷状態および素材調査を行い、緑青の茶変色や朱墨の黒化、緑色水彩画の茶変色、ベンガラの茶変色、没食子インクの茶変色などの劣化の傾向を確認した。今年度はとくに彩色顔料に使用されている金属成分の劣化現象をデータとして把握するためにサンプルを作成しての劣化試験を進行中であり、実験は来年度に引き続き行い、結果をまとめる予定である。近世の絵図面や近現代の設計図面類や錦絵には、緑青の銅成分による緑青焼けや鉛を含む朱墨の黒ずみ、没食子インクの鉄成分によるインク焼け(インク・コロージオン)など、保管しておくだけでは経年劣化が進み支持体である紙そのものに腐食劣化が進行してくるものが多くある。本研究では、近世後期から明治以降の図面資料に使われている顔料や記録素材の伝播や開発の歴史的経緯を検証するとともに、その劣化のメカニズムを解析し、劣化を予防する方法、またすでに劣化している資料の強化処置方法について研究を進め、その安全な実用化を図ることを目的として進めた。研究の手法としては、まずは絵図面、設計図面、錦絵等の劣化損傷状態および素材調査を行うためのフォーマットを作成し、結果を比較検討するシステムを考案した。具体的には緑青の茶変色、朱墨の黒化、緑色水彩画の茶変色、ベンガラの茶変色、没食子インクの茶変色などの劣化の傾向を確認した。このような変色・劣化した顔料の無機成分については蛍光X線分析装置による成分分析を行った。

これらの劣化の傾向には、顔料そのものの劣化だけでなく、下地となる紙の種類によっても劣化の度合いが変化しているようである。また、本研究内では到達できなかったが、紙の加工過程で添加される物質、たとえばにじみ止め薬品の成分などとの相互影響も検討する必要がでてきた。さらに、銅成分の劣化による緑青焼けと鉄成分の劣化によるインク焼けについては、過去の修復による加水の影響による劣化の促進も傾向としては把握できた。従来の裏打ちによる強化は水分の介入が将来的な劣化を促進する懸念がある。インク焼けについては抗酸化処理としてのフィチン酸カルシウム溶液の効果は確認できるが、今後より長期的に安全な保存処理方法を検討する必要性もでてきた。劣化促進実験に予定以上に時間を要したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。彩色顔料の劣化資料の実地観察を重ねてきたので、今後は劣化サンプルの分析と抑制実験を進め、具体的な劣化抑制の方法を検討したい。
C/C複合材料の継手強度に関する研究

C/C複合材料にはめ合いによるピン接合を適用した場合の変形および破壊挙動を明らかにするため、直交積層(0°/90°積層)のC/C複合材料を用いて、円孔位置,試験片幅などをパラメータとして一連の実験を実施した。試験方向としては、繊維軸と平行な場合(0°方向)と繊維軸に対して45°の角度をなす方向(45°方向)について実験を行い、試験方向の影響についても合わせて検討した。実験の結果、以下のことが明らかになった。1.0°方向および45°方向の破壊モードは、円孔横が引張応力で破壊する場合、円孔上部がピンの圧縮によって破壊する場合の2種類に分類された。それぞれのモードは試験片幅(W)と円孔直径(D)の比(W/D)によって変化し、0°方向と45°方向では引張モードから圧縮モードに遷移する点が異なることが明らかになった。平滑材の引張試験および圧縮試験の結果より、この原因は0°方向および45°方向における引張強度と圧縮強度の比が異なることに起因するもとの推測された。2.0°方向および45°方向とも、歪測定より求めた弾性域における応力集中に比較して破壊強度より求めた応力集中は著しく低いことが明らかになった。これは、応力集中によって円孔近傍で微少な破壊が開始しても、繊維のブリッジング効果によって急激な破壊は発生せず、結果として応力が緩和されたものと推測している。今後は、疑似等方性材料におけるピン継手強度について検討するとともに、C/C複合材料における応力集中緩和の機構についてより詳細に検討を進める予定である。
胃壁細胞に発現する新しいGATA-DNA結合蛋白質の機能と調節機構

胃壁細胞に発現する新しいGATA-DNA結合蛋白質(GATA-GT1及びGATA-GT2)の機能と調節機構を明らかにするために以下の実験を行った。胃酸分泌酵素のβサブユニット遺伝子の上流約3Kbをシルフェラーゼ遺伝子に連結しHeLa細胞に導入したところ、GATA-GT1もしくはGATA-GT2発現プラスミドを共存させたときに、ルシフェラーゼ活性の著しい増加が観察された。この結果は、両GATA蛋白質がβサブユニット遺伝子の上流にある[(G/C)PuPu(G/C)NGAT(A/T)PuPy配列]を認識して、転写を活性化し得ることを示している。さらに欠失対の作成、部位特異的変異導入を行い詳細に検討したところ、TATAbox上流に存在する2つのモチーフが転写の活性化に必須であることが明らかになった。一方、グルタチオン-S-トランスフェラーゼと融合させたGATA-GT2を大腸菌に発現させ精製した。これを用いてフットプリント法による結合部位の同定を試みたところ、確かに(G/C)PuPu(G/C)NGAT(A/T)PuPy配列を認識していることが示された。さらにin vitroでGATA-GT2のSer-261残基がプロテインキナーゼAによってリン酸化されると、DNA結合能が上昇した。この生理的意義を上記の発現系を用いて調べることが可能になった。その他、ビタミンB12結合蛋白質(内因子)の遺伝子構造を明らかにするとともに、ラットでは胃底腺の主細胞に特異的に発現していることをin situハイブリダイゼーションにより明らかにした。