hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アクチン調節蛋白質Fhod1およびFhod3の生理機能と制御機構の解明

アクチン線維形成を調節するforminタンパク質ファミリーの1員であるFhod3は、培養心筋細胞におけるサルコメア(筋収縮を担う「筋原線維」の中の収縮ユニットとして働く)の形成に決定的な役割を果たすこと、そして実際に、マウスにおいてFhod3遺伝子を欠失させると、発生初期に心臓の形成異常がおこり出生前に死亡することを示した。このように、Fhod3は心臓の形成に必須のタンパク質である。本研究は、アクチン調節蛋白質Fhod1およびFhod3の生理機能を明らかにし、その制御を明らかしようするものである。平成21年度に私達は以下のような成果を得た。(1)私達は以前、心筋に豊富に存在するforminファミリータンパク質であるFhod3がアクチン線維形成を誘導することを示していたが、本年度は、HeLa細胞を用いたin vivo系において「Fhod3によるアクチン線維形成にはアクチン核化活性が必要なこと」を示し、さらに精製したFhod3および精製したG-アクチンを用いたin vitro系において「Fhod3がアクチン線維の反やじり端に結合してアクチン線維の伸張を調節すること」を明らかにした。(2)ラット新生仔初代心筋培養細胞を用いて、ectopicに発現させたGFPタグ付きFhod3の蛍光顕微鏡による検出、および私達が作製した抗Fhod3抗体による内在性Fhod3の蛍光顕微鏡による検出を行い、「Fhod3がサルコメアの中央部のアクチン線維に特異的に局在すること」を明らかにした。(3)ラット初代心筋培養細胞のFhod3をsmall interfering RNAを用いてノックダウンすると、アクチン線維の量が著しく減少するとともに、サルコメア構造の形成が強く抑制されることを示した。さらに、Fhod3ノックダウン心筋細胞に野生型Fhod3を戻すとアクチン線維の量の回復とサルコメア形成が回復すること、また、この回復にはアクチン核化活性が必要であることを示し、「Fhod3によって調節されるアクチン動熊が、横紋筋におけるサルコメア形成に決定的な役割をはたすことjを明らかにした。本研究は、アクチン調節蛋白質Fhod1(Fhos1)およびFhod3(Fhos2)の生理機能を明らかにし、その制御機構を明らかしようするものである。Fhod3(Fhos2)は心筋に高発現しているが、私達はラット新生仔初代心筋培養細胞を用いて、ectopicに発現させたGFPタグ付きFhod3の蛍光顕微鏡による検出、および私達が作製した抗Fhod3抗体による内在性,Fhod3の蛍光顕微鏡による検出を行い、「Fhod3がサルコメアの中央部のアクチン線維に特異的に局在すること」を示していたが、同様の局在が実際の心筋組織においても認められるかどうかについては不明であった。この点を明らかにするために、マウス心筋組織における抗Fhod3抗体による検出について、光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いた条件検討を詳細に行い、条件の至適化にほぼ成功している。また、Fhod3ノックアウトマウス(conventional knockout mouseとflox mouse)の作成を行っている。とくに前者(conventional knockout mouse)については、相同組替体ES細胞を胚に注入して得られたキメラマウスからF1世代のヘテ欠失マウスを作製し、さらにこれらの兄妹交配によりホモ欠失マウスを得てその表現型解析を進めている。一方で、Fhod1ノックアウトマウス(conventional knockout mouse)の作成も行っており、すでに相同組替体ES細胞を胚に注入して得られたキメラマウスから、F1世代のヘテ欠失マウスを得ている。本研究は、formin familyのアクチン重合調節タンパク質であるFhod1およびFhod3の生理機能を明らかにし、その制御機構を解明しようとするものである。Fhod1は種々の臓器に発現している。平成23年度に私達はFhod1ノックアウトマウスを作製し、現在その表現型の解析を精力的に行っているところである。一方Fhod3は、心筋および脳と腎臓など限られた臓器で高発現している。adultの心筋と脳/腎臓では選択的スプライシングにより異なるisoformが発現しているが、成長段階におけるisoformがどのようになっているかは不明であった。平成23年度に私達は、マウスを用いてembryoの心筋組織においてもadultと同様に心臓型Fhod3が発現していることを明らかにした。また、私達は以前ラットneonateの初代心筋培養細胞を用いて、ectopicに発現させたGFPタグ付きFhod3の蛍光顕微鏡による検出、および私達が作製した抗Fhod3抗体による内在性Fhod3の蛍光顕微鏡による検出を行い、「Fhod3がサルコメアの中央部のアクチン線維に特異的に局在すること」を示していたが、同様の局在が実際の心筋組織においても認められるかどうかについては不明であった。この点を解明するために、3種類の異なる抗Fhod3抗体を調製し、これらを用いて光学顕微鏡および電子顕微鏡による測定条件を詳細に検討し、至適条件化で解析した。

その結果、マウスembryoおよびadultの心筋組織において、Fhod3がサルコメアの中央部のアクチン線維に特異的に局在することを明らかにし、加えてヒトにおいても同様の局在をすることを示した(PLoS One 2012,印刷中)。さらに、Fhod3ノックアウトマウスの作製に成功し、Fhod3が心臓形成において重要な役割を担うことを明らかにした(論文投稿中)。
トップロ-ディング型希釈冷凍機用磁気抵抗測定装置の開発

希土類化合物に含まれる4f電子やアクチナイド化合物に含まれる5f電子の振舞いに関する研究は、大きな研究分野を形成している。本研究ではf電子系のフェルミ面に関する情報を得るべく、50mkの低温での磁気抵抗を測定すべく、希釈冷凍機用の磁気抵抗測定装置の製作を行った。本年度は、これまで開発してきたトップロ-ディング型希釈冷凍機の磁気抵抗用プローブの製作を行った。磁気抵抗からフェルミ面に関する情報を得るには試料を磁場に対していろいろな角度に回転する必要がある。そこで本プローブは室温部から試料を回転できるようにした。ただし希釈冷凍機は外部からの熱流入を出来るだけ防ぐ必要がある。熱流入の主な原因となるのは、プローブ自身の熱伝導と希釈冷凍機本体のプローブ導入管とプローブの間の^3Heの対流である。第一の原因を防ぐために.GIOと呼ばれる非金属材料を用いた。ただし非金属材料は熱膨張が大きいため.導入管とプローブの間に対流の原因となるすきまで出来やすい、本研究では低温での熱膨張の変化を考慮して製作を行った。現在このプローブを用いて50mkまで冷凍機を冷えることを確認している.希土類化合物に含まれる4f電子やアクチナイド化合物に含まれる5f電子の振舞いに関する研究は、大きな研究分野を形成している。現在このプローブを用いて50mkまで冷凍機を冷えることを確認している.
福祉制度としての養子制度の立法論的研究

日本の現行養子制度の制度的問題点、欠点を、アメリカ、ドイツ、フランス、オーストリア、イタリア、ニュージーランド等と比較法的に検討を加えた。1988年に特別用制度が導入された後、養子法改正議論は低調であるが、養子縁組斡旋法の制定、普通養子制度の目的の限定、特別養子制度の制度上の欠点の是正等を行う必要性を明らかにした。民法の養子法のみならず、児童福祉法、家事事件手続法の改正、養子縁組斡旋法の新設の必要性がある。今年度は、三回の研究打ち合わせ・研究会を開催した。これらの打ち合わせ・研究会には大きくわけると三つの目的があった。一つ目は、養子法に関する外国法の実情(改正状況、改正の背景、制度内容の理解等)を把握し、それに基づき日本の養子法の問題点を洗い出すことである。二つ目は、本研究が目指す立法提案のための基礎認識を確認する意味で、日本の現行養子法の歴史的背景を正確に把握することである。三つ目は、現行日本法が立法される時点では登場していなかった、もしくは視野に入れられていなかった問題を把握することである。なお、平成24年度当初計画していた乳児院等施設に対するアンケート調査については、その実施準備段階の事前調査において、近年の虐待調査の中で明らかになった出生直後の乳児死亡事例の増加に関連する調査によって必要な情報を得られることが判明したため、独自調査は実施しないこととした。一つ目の目的は、今年度は韓国法をとりあげ、近年改革の進度が早い韓国法の状況把握に努めるとともに、韓国で提起された問題点を日本でも同じように問題として取り上げうるのかどうかを検討した。このことはまた、平成25年度に予定している複数国の調査の際の質問項目の選定作業にも密接な関連をもつものである。二つ目の目的は、日本の養子法の立法史と学説史の整理という形で行った。三つ目の目的は、生殖補助技術の進展が養子制度に及ぼす影響、その実情の理解である。この点については、金沢大学医学部日比野由利氏の「グローバル化による生殖技術の市場化と生殖ツーリズム:倫理的・法的・社会的問題」研究グループのメンバーとの報告・討論を行い、養子法が抱える新しい問題の把握に努めた。外国法との比較法的検討は平成25年度も継続するとともに、今年度得られた検討結果は、平成25年度に予定している複数国での調査項目の析出の基礎作業の意味も持っている。養子法改正提案に向けて、日本の養子法および養子縁組実務の実情を踏まえたうえで、具体的な外国法調査項目を決定するとともに、調査対象国での訪問調査対象機関を決定する作業を行った。そのうえで、平成25年度はドイツ連邦共和国・ベルリン州青少年局、ベルリン市シェーネベルク区裁判所家庭裁判所、ベルリン・ブランデンブルグ州中央養子縁組当局、ベルリン工科大学ヨハネス・ミュンダー名誉教授への訪問調査を行った。ベルリン市およびブランデンブルク州での調査によって明らかになったのは、ベルリン市およびドイツでの養子縁組対象児童の家族的背景、青少年局による養子縁組あっせん、ならびに支援方法、家庭裁判所における養子縁組手続の進め方、養子縁組記録の管理方法、法制度全体のなかでの養子制度の役割・位置づけである。あわせて、法律条文に直接規定されていない、青少年局が行う養子縁組のための手引きも入手することができた。これらのインタビュー結果および入手資料は、平成26年度に実施するフランス、イギリス等の調査結果を検討する基準となる役割を果たすことが期待できる。また、日本法および日本の養子縁組実務との違いがあまりにも大きいことが判明した。今後、国際養子縁組に関するハーグ条約の批准が問題になるときに、現行の日本の法制度および実施されている養子縁組あっせん実務は抜本的な見直しが迫られるだけではなく、現行法がそもそも近代養子法の指標とされている子のための養子制度というレベルになお達しているとは言えないことが明らかになった。平成23年度は、連携研究者との研究会を1回開催した。本研究の研究代表者と連携研究者の多くは、2008年11月に行われた日本家族<社会と法>学会の際に、「養子制度の国際比較」というテーマで担当する各国の養子制度について主要な点の比較表を作成した。本研究の上記の研究成果を踏まえたものになる。各国比較から見えてきたことは、同じく養子制度といってもその実態は国によりかなり異なるものがある。また、法制度も子の福祉のための制度として構想されていても、その内容には当然のことながら違いがある。このような国際的な状況をどう捉えて、日本の養子制度改革につなげるかが検討された。この点について、各国の養子制度関連法制の条文訳を作成することが提案されたが、一部の国については関連条文が幅広く複数の法律に分散的に規定されていることから、統一的な法制としての資料作成が困難であることも明らかになった。そこで、ドイツのように比較的統一的な法制度としての形をとる国については条文訳をつけた資料作成を目指すこととなった。次いで、日本国内に福祉制度としての養子縁組対象児童がどの程度いるのかについて、乳児院アンケートを行うこととした。

このアンケート項目の策定作業に関連して、協力を得られる乳児院長へのインタビューを行った。養子制度に関する立法提案として条文案も含めて提示するのが本研究の目的であるが、研究会で明らかになったのは、それは成年養子も含めた養子制度全体の改正提案になるのか、特別養子制度を中心にした福祉型養子制度に限定したものになるのかについては、連携協力者にも様々な意見があることが明らかになった。平成26年度は、研究打合せを1回実施し、本研究での比較法対象国に関する調査項目、調査実施時期、報告書原稿作成等について打合せを行った。この打合せで決定した項目に基づき、フランス、ニュージーランド、韓国について、養子縁組手続の流れ、養子縁組あっせん手続を中心にした養子制度の訪問調査を行った。各国の法規に関する情報は、文献資料に基づいて入手した。平成25年度までの研究成果も踏まえて、本年度末には本研究の海外調査報告書を作成した。取り扱われている対象国とその内容は以下の通りである。( )内は、担当者(研究代表者または連携研究者)の氏名である。[アメリカ]アメリカの養子制度と養子法の実情、マサチューセッツ州養子法要旨・翻訳(原田綾子)、[フランス]フランスの養子制度ー養子法の概要と現地調査による実務の実態ー(栗林佳代)、[イタリア]イタリアにおける未成年養子についての法制度、イタリアの養子制度の規定、イタリアの養子制度の統計(椎名規子)、[ニュージーランド]ニュージーランドにおける養子縁組制度、1955年養子法(梅澤彩)、[オーストリア]オーストリア養子法の基本構造および養子縁組成立過程の概要、[資料]オーストリア養子縁組関連法(鈴木博人)。この報告書は、現時点での最新の各国法の状況を提示するものである。これらの比較法対象国の制度を踏まえた上で、日本民法の養子法改正のための養子法改正条文、新規立法としての養子縁組斡旋法ならびに付随して必要になる児童福祉法、家事事件手続法の改正条文を提示することを目指していたのであるが、この点については、具体的に提示するまでには至らなかった。しかし、本研究は、比較法対象国の実態を明らかにしたことで、法改正提案の基盤を整えたということができる。民事法学(家族法)本研究の目的は、立法論的研究ということで、最終的には養子法の改正提案にとどまらず、改正条文の提案を行うことも目指している。具体的な提案を体系的に行うこと自体のむずかしさもあるが、参考にすべき各国法が必ずしも同一の制度内容を持っているとは限らないこと、従来養子制度を考えるときに視野に入れられてこなかった生殖補助技術が著しく進展したため、その法的・社会的評価をどうするかといった課題があるために、その検討に追われ、本来平成24年度において実施する予定であった複数国での実態調査の実施が平成25年度にずれ込んでいる点に最大の理由がある。平成25年度においては、養子法および養子縁組あっせん法に関する調査項目、訪問調査の際の質問項目が確定し、実際に、ドイツ・ベルリン市およびブランデンブルク州での聞き取り調査を実施することができ、大きな収穫をあげることができた。
ミラー対称性と周期の幾何学

ミラー対称性現象のより深い理解を得るため,以下の課題の解決を目標として,周期の幾何学的理論の基礎研究を行ってきた:1)非可換ホッジ構造に対する整数構造・偏極の基礎理論構築.また,圏論的エントロピーの研究.2)量子原始形式の理論の構築.3)Gromov-Witten不変量・原始形式・Weyl群不変式を結びつける,ミラー対称性と周期写像の理解.4)導来圏の安定性条件の空間の構造解明,とくにGromov-Witten不変量による周期写像との比較.なお,基盤研究(S)に採択されたため,研究期間は2か月であった.研究代表者は,群作用付超曲面特異点のミラー対称性に主として取り組んだ.そこで,完全交叉特異点とオービフォールド曲線の退化とのミラー対称性現象を発見,論文として発表した.一方,セール函手のエントロピーにより「共形次元」を定義・基本予想を定式化した.研究分担者入谷寛は,グロモフ・ウィッテン理論をミラー対称性を通じて調べ,特にその保型性や収束性を研究した.具体的にはフェルマー型カラビ・ヤウ超曲面の商の全種数のグロモフ・ウィッテン理論,またトーリック軌道体に対するホッジ理論的ミラー対称性を調べた.研究分担者小西由紀子は,コクセター群の軌道空間上のフロベニウス構造を複素鏡映群へ拡張を目標とした基礎研究を行った.とくに,Dubrovinによるフロベニウス構造における概双対性を計量なし齋藤構造へ一般化し,それを応用して既約複素鏡映群の軌道空間上の計量なし齋藤構造を構成した.研究分担者岩木耕平は,原始形式の量子化に向けて,Eynard-Orantinの位相的漸化式を用いた代数曲線の量子化の研究を行った.具体的には,位相的漸化式による量子化として,第2型のPainleve方程式に付随する等モノドロミー系のWKB解が構成されることを示した.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
在宅バーチャル言語訓練時の心身状態を把握可能な無意識生体計測法の提案

失語症者等の言語能力の回復のためには、集中的訓練に加えて長期訓練が必要である。しかし、近年の医療事情により回復途中でありながらも早期に言語訓練が終了になることが多い。本研究では、失語症者が在宅において単独でも実施可能なバーチャル言語訓練システムの開発を目指す。コンピュータの仮想空間内に出現したバーチャルセラピストが、言語訓練におけるセラピスト役を務め、クライエントが時間や場所の制限を受けずに自分のペースで繰り返しかつ集中的な訓練を実施可能となる環境を構築することを最終目標とする。失語症者等の言語能力の回復のためには、集中的訓練に加えて長期訓練が必須である。このため、失語症者が在宅において単独でも実施可能なバーチャル言語訓練システムが有用となる。これは、コンピュータの仮想空間内に出現したバーチャルセラピスト(V-ST)が、言語訓練におけるセラピスト(ST)役を務めるもので、クライエント(CL)が時間や場所の制限を受けずに自分のペースで繰り返しかつ集中的に訓練を実現できる。本研究では、V-STにおける新たな提案としてバーチャル訓練時のCLの心身状態を無意識生体計測から得る生体情報によって客観的に把握し、通常の訓練においてSTが大切しているCLへの配慮や気遣いを再現できるかどうかについて検討した。今年度は、次年度の実施計画である心拍変動解析を利用した心身状態の把握についての検討を先行して行った。作業遂行の主観的経験を測定するための評価法であるCOPM(カナダ作業遂行測定)実施時において、CLに対し通常の四肢誘導(II誘導)による心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)を安静時とCOPM時で比較したところ、COPM時における高い精神的緊張が示され、CLの心身状態を評価する指標となる可能性が示された。この点については未解決な課題もいくつか残されているが、HRVデータによりV-STの動作や動きを制御する方法や装置の開発をするにあたり、貴重な基礎データとして利用できる可能性が示された。特に、CLが訓練中に過度の緊張に曝されるのは決して望ましいことではなく、これを回避するためにも本法を用いてCLの緊張度を測定することは非常に有効であると考えられる。本研究では、失語症者が在宅において単独でも実施可能なバーチャル言語訓練システムの開発を行う。コンピュータの仮想空間内に出現したバーチャルセラピスト(V-ST)が、言語訓練におけるセラピスト(ST)役を務め、クライエント(CL)は時間や場所の制限を受けずに自分のペースで繰り返しかつ集中的な訓練を実現できる。一方、STは通常の訓練において「CLへの配慮や気遣い」を非常に大切にしており、V-STにおいてもこれを実現できれば理想的である。本研究では、CLの心身状態を生体情報によって客観的に把握し、STが大切している「CLへの配慮や気遣い」を再現できるかどうかについても検討した。これまでに、心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)がCLの心身状態の客観的把握のために有効な指標となり得る可能性を見いだしており、平成27年度も引き続き、その確証のためのHRVデータ蓄積を行った。加えて、V-ST訓練はCLが自宅等において単独で実施することが前提であり、心電図等の生体情報計測を行う際に、簡便で自動的、すなわち本人が無意識で無自覚のままに実施されることが重要となる。CLが特別な操作をすることなく、いわば知らず知らずのうちに各人の生体情報の測定や蓄積を行う無意識生体計測技術の開発を試みた。言語訓練での使用を考慮して、椅子を利用した無意識生体情報計測法を検討した。CLが電極やセンサを自身で装着する必要がなく、椅子に腰掛けるだけで無意識のうちに自動的に計測が行えるように肘掛等の椅子表面に電極を埋め込み、着席時に皮膚の接触により信号を得る方法や被服の状況を考慮して身体と電極が直接接触する必要のない非接触型センサの利用など、V-ST訓練の際に有効かつ実用的な方法について基礎的検討を行っている。初年度(平成26年度)における実施を計画していた在宅バーチャル言語訓練システムの構築がまだ実現していない。平成27年度も引き続きその実現のために検討を行ったが、システムの核となる仮想空間内のバーチャルセラピストを実現するためのPCアプリケーション試作に関し、専門知識を有するプログラム開発のパートナーを確保ができていない。このため、在宅バーチャル言語訓練システムの試作に関し、大幅な研究計画の遅延が生じている。一方、心拍変動解析を利用した心身状態の把握についての検討は、平成26年度に作業遂行の主観的経験を測定するための評価法であるCOPM(カナダ作業遂行測定)実施時において、CLに対し通常の四肢誘導(II誘導)による心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)を安静時とCOPM時で比較したところ、COPM時における高い精神的緊張が示され、CLの心身状態を評価する指標となる可能性が示された。平成27年度も引き続き、その確証のためのHRVデータ蓄積を行った。また、在宅での利用を考慮して、利用者が特別な操作をすることなく、簡便で自動的、すなわち本人が無意識で無自覚のままに実施される心電図等の無意識生体計測技術の開発について、検討を始めたところである。本研究では、失語症者が在宅において単独でも実施可能なバーチャル言語訓練システムの開発を行うことを最終目標とする。

コンピュータの仮想空間内に出現したバーチャルセラピスト(V-ST)が、言語訓練におけるセラピスト(ST)役を務め、クライエント(CL)は時間や場所の制限を受けずに自分のペースで繰り返しかつ集中的な訓練を実現する。一方、STは通常の訓練において「CLへの配慮や気遣い」を非常に大切にしており、V-STにおいてもこれを実現することが望ましい。本研究では、CLの心身状態を生体情報によって客観的に把握し、STが大切している「CLへの配慮や気遣い」を再現できるかどうかについても検討した。具体的には、心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)がCLの心身状態の客観的把握のために有効な指標となり得る可能性を見いだしており、その確証のためのHRVデータ蓄積を行ってきたが、これまでの心電図計測は有線方式であった。平成28年度は、心電図計測において電極コードを無線化し、被験者の測定環境を飛躍的に向上させ、身体的・精神的負担を大幅に軽減した状態でHRV解析を実施し、従来法で得られた結果以上の新知見が得られるかどうかについての検討を行っており、現在継続してデータの収集中である。V-ST訓練はCLが自宅等において単独で実施することが前提であり、心電図等の生体情報計測を行う際に、簡便で自動的、すなわち本人が無意識で無自覚のままに実施されることが理想的である。CLが特別な操作をすることなく、知らず知らずのうちに各人の生体情報の測定や蓄積を行う無意識生体計測技術の開発が必要となるが、今回の無線方式による心電図計測はその足掛かりとなる基盤技術であり、本研究の最終目標であるV-ST訓練の実現を目指して検討を進めている。初年度(平成26年度)における実施を計画していた在宅バーチャル言語訓練システムの構築がまだ実現していない。平成28年度も引き続きその実現のために検討を行ったが、システムの核となる仮想空間内のバーチャルセラピストを実現するためのPCアプリケーションの試作に至っていない。このため、在宅バーチャル言語訓練システムの試作に関し、大幅な研究計画の遅延が生じている。一方、心拍変動解析を利用した心身状態の把握についての検討は、これまでに作業遂行の主観的経験を測定するための評価法であるCOPM(カナダ作業遂行測定)実施時において、CLに対し通常の四肢誘導(II誘導)による心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)を安静時とCOPM時で比較したところ、COPM時における高い精神的緊張が示され、CLの心身状態を評価する指標となる可能性を示しているが、この結果は心電図計測が有線方式によるものであった。平成28年度は心電図計測を無線方式とし、被験者の測定環境を飛躍的に向上させ、身体的・精神的負担を大幅に軽減した状態で新たなデータ収集とHRVデータ蓄積を行っている。また、在宅での利用を考慮して、利用者が特別な操作をすることなく、簡便で自動的、すなわち本人が無意識で無自覚のままに実施される心電図等の無意識生体計測技術の開発についても検討を進めている。当初の補助事業期間は平成28年度までであったが、以上の研究進捗状況を鑑み、研究期間の延長を申請し、その事案が承認された。失語症者等の言語能力の回復のためには、集中的訓練に加えて長期訓練が必須である。
海産エイコサノイドConstanolactoneの合成研究

Constanolactone類は、紅藻Constantinea simplexより単離構造決定された脂肪酸由来の海洋天然物である。Constanolactone類は、現在まで7種知られているが、その内constanolactone E,F及びGは、その構造が一部を除いて決定されていない。また、これらは脂肪酸代謝物であることから何らかの生理活性が期待される。そこで、constanolactone E及びFを標的化合物とし、その効果的な合成法の開発と合成的手法による構造決定を目的に本研究を行った。Constanolactone EのC-9,-10位で切断し、2つのセグメントA(C-19)及びB(C-1020)に分け、最終工程近くでそれらを結合することによりconstanolactone Eを合成する計画を立案し、それに基づき種々の検討を行った結果以下の成果を得た。1.Sharplessの不斉エポキシ化反応により光学活性なエポキシドを得、それをメシラートに変換後、それにアリルスルホンとブチルリチウムから調整したアニオンを作用させたところシクロプロパンが形成された化合物が生成した。それから数工程を経ることにより、C-1位からC-9位に相当するセグメントAの合成に成功した。2.2-デオキシ-D-リボースよりWittig反応等により、C-10位からC-20位に相当するセグメントBの合成に成功した。3.1で合成したセグメントAと2で合成したセグメントBを結合することによりconstanolactone Eの炭素骨格の整った重要合成中間体を得、それからconstanolactone Eの合成に成功した。
新しい観光資源としてのテクノスケープに関する研究

各工業都市で工業施設の形づくる産業景観(テクノスケープ)が地域特有の風景あるいは新たな観光資源として注目されている。世界最大の工業国の1つである日本の各地には特徴的な景観が数多く形成され、地域資産としての潜在的可能性が期待される。当該分野においては学術的検討が未だ希薄な状況にある。本研究では、新たな観光資源あるいは尊重すべき地域の風景の1つとして価値を獲得しているテクノスケープの事例を精査し、風景の成立及び観光資源としての意義について明らかにすることを目的とする。日本全国各地の工業都市において「工場夜景ツアー」が盛況に開催されるなど、人工構造物の形成する景観(テクノスケープ)は「価値ある景観」として社会的認識が各地にて急激に高まっている。この景観は新たな観光資源となり得ると同時に、尊重すべき地域の心象風景の1つとして位置づけられるものである。本研究は、この現状を国内外にて精査し、特徴的な風景の成立条件及び観光資源としての意義について明らかにすることを目的としている。研究初年度となる平成26年度は、テクノスケープが顕著に地域の代表的風景として位置づけられている都市を選定し、現地調査によってテクノスケープの現況(形態,見え方,視点場の状況)を把握した。具体的には川崎,名古屋,岐阜,米原,北九州,周南,堺,鹿島を対象とし市街地の中心部や住宅地と鉱工業拠点との位置関係に着目し、その外形的特長に加え地域生活とテクノスケープとの関わりについて調査を実施した。特に名古屋,北九州,周南で実施されている工場夜景ツアーは各臨海工業地帯の立地している臨海部の水域の形態や工場に併存する橋梁,大型船舶などとの組合せにも観光アピールの上での工夫点が見られることがわかった。加えて、研究期間中ドイツ・ドルトムント市にて開催された「Industrial Landscape Conference」においては、TICCIHドイツ委員会の委員から「工業によって形成された景観」あるいは「不可視の要素(ルール地域でいえば石炭)」,「特徴的な生活スタイル」なども「産業景観」の範疇に含めるのが本質的であるとの視点を得ることができたほか、ドルトムント市の産業遺産,ならびにフランクフルト市における稼働中の発電施設などを街の重要な景観構成要素として位置づけアピールする事業にも触れることができ、次年度以降の研究遂行における重要な事例として情報収集することができた。平成27年度は、当初計画にあった中国・四国ならびに九州地区の工業都市を中心に調査分析を行った。具体的には熊本県八代市,同長洲町,大分市,宮崎県延岡市,広島県庄原市,新居浜市,四国中央市など当該地域のほか、これに合わせて平成26年度に実施できなかった東海,関東,東北など他地域の諸都市(岐阜県藤原町,大阪府高石市,川崎市,富山市,秋田市等)についても同様の調査を実施し、各地におけるテクノスケープの形成状況(形態,見え方,視点場の状況)とその成立条件を把握した。例えば、旭化成の企業城下町である延岡市においては市内安賀多町や旭町など広範囲からテクノスケープが視認可能であるほか、工場に隣接するかつての企業の供給所跡地に立地したスーパーマーケットとの位置関係などに特徴が見られることを確認した。また、市民の間では「大在ディズニー」と称され名所の1つに昇華した工場夜景をもつ大分市の事例などを現地調査とともに把握できたことには大きな意義があるものと考えている。日本各地における産業都市におけるテクノスケープの現況調査においては年度ごとに地域を分類し実施を計画していたが、日程調整の都合上前年度より地域が分散してしまい、課題を残すこととなった。この影響を受け平成27年度の調査地域も当初計画にあった中国・四国ならびに九州地区の工業都市とともに東北や北陸などそれ以外の地域における調査分析も継続することとなった。ただし、この問題は都市の社会背景と景観特性の分析という所期の成果達成の上では支障はないものと考えている。一方、景観の地域的評価を把握すべく実施予定であった、当該市町村の歴史家や古老へのヒアリングは適宜実施しているが、有益な民俗資料が収集できているため比重がやや軽くなりすぎている状況にある。また、関連分野に詳しい海外の研究者から本研究に対する意見を得る機会として、国際学会でのプレゼンテーションを実施した。本研究の途中経過の一部については、2015年6月にロンドンで開催された国際ツーリズム学会(ICOT2015 Conference)にて「Can Factories Generate Tourism?- Movement and Effect of "Technoscape Tours (Kojo Yakei Tours)" in Japan」と題して発表を行った。日本各地におけるテクノスケープの観光活用現況を分類整理し、その意義とともに議論したものであったが、フロアからは積極的なご意見を多数頂くことができた。国際的課題として本研究が位置付けられること確認するに至ったことには大きな意義があるものと考えており、来年度以降の継続研究にも反映したいと考えている。本研究では、日本各地における主要な工業都市を抽出し、テクノスケープの形成状況ならびにその特徴について、その形成過程とともに明らかにした。さらにこのような景観を賞玩対象とした観光事業を精査し、テクノスケープの「見せ方」の特質を明確化した。

例えば、和歌山市有田市に立地する東燃ゼネラル石油和歌山工場は市内初島地区の沿岸部から内陸台地の下に広がる狭い平地を覆うように立地している。タンク群を主とする施設群は蜜柑畑地の張り付く斜面地からその姿を明確に捉えられることがわかった。また、静岡県富士市においては富士山を背景として平野部に広がる製紙工場群の姿が特徴的であり、地元においてはこの特徴的景観を積極的に評価・アピールする事業が展開している。2015年にはテクノスケープを観光やまちおこしに活用する「全国工場夜景都市」にも加わったほか、2016年には当該サミットの開催都市としてひろく市民にその意義を伝えることに成功している。一方、伯耆富士と呼ばれる大山の姿に対峙する王子製紙米子工場を有する鳥取県日吉津村にはこれと同様のテクノスケープの形成が見られることを確認した。一方、化学企業の企業城下町として知られる宮崎県延岡市においては、市内安賀多町や旭町など広範囲から工場の景観が視認可能であるほか、商業施設など市内の生活空間にも近接していることがわかった。また、製鉄工場の立地する大分市においては市南部大在地区の沿岸部に壮大なテクノスケープが形成されているほか、市民の間ではこの景観が「大在ディズニー」と呼ばれ親しまれていることを把握した。当該地域において、テクノスケープの観光利用の潜在力をもつ重要な景観として指摘した。各工業都市で工業施設の形づくる産業景観(テクノスケープ)が地域特有の風景あるいは新たな観光資源として注目されている。世界最大の工業国の1つである日本の各地には特徴的な景観が数多く形成され、地域資産としての潜在的可能性が期待される。当該分野においては学術的検討が未だ希薄な状況にある。本研究では、新たな観光資源あるいは尊重すべき地域の風景の1つとして価値を獲得しているテクノスケープの事例を精査し、風景の成立及び観光資源としての意義について明らかにすることを目的とする。当初予定としては初年度に近畿・東海地区における工業都市を網羅的に調査することを目標としていたが、名古屋,岐阜,米原,堺など主要都市においてはこれがほぼ実現できた一方で、川崎,北九州,周南,鹿島などにおける現地調査は本人の学会出張や会議出張の日程に合わせて実施することができたため、結果的に当初予定とは大幅な地域的バラつきが生じてしまった。テクノスケープに対する地域的評価とその背景にある景観的特質の明確化という本研究の目的を遂行する上ではやや非効率ではあるも達成には支障は少ないものと考えている。一方、鉱工業の立地によるインフラ整備の促進や福利厚生事業などの正の効用、及び公害問題をはじめとする負の効用の両面に着目した"副次的影響"に関する時事調査は当該都市においてはほぼ順調に進んでいるが、内容はやや限定的なものに止まっている。
動物細胞におけるゲラニルゲラノイン酸の生合成

ゲラニルゲラノイン酸(GGA)は、ターメリックなどの植物に含まれる非環式ジテルペノイドとして知られているが、哺乳動物における生合成については未確立である。申請者らは、メバロン酸代謝経路の中間体の1つで、タンパクのイソプレニル化のドナーとなるゲラニルゲラニルピロリン酸(GGPP)の脱リン酸化体であるゲラニルゲラニオール(GGOH)が哺乳動物においても生成されることに着目し、GGOHからGGAへの酸化反応が起こるものと想定して、研究を行ってきた。その結果、安定同位体で標識したメバロノラクトン(R-[2-13C]-MVL)をヒト肝癌由来細胞株HuH-7の培養系に添加すると、細胞内のGGAに13Cの取り込み(metabolic labeling)が観察され、同じGGAでも13Cの取り込み個数の異なるIsotopologuesが、GGAの持つイソプレン単位の数に応じて0個から4個まで観察されたので、取り込み個数の同じものIsotopomerの割合(Isotopomer Spectrum)を、標識時間を変えて解析することにより、メバロン酸からGGAへの生合成のKineticsを算出した(Isotopomer Spectral Analysis:ISA)。ISAを行った結果、2つのパラメーターが実験的に測定され、内因性メバロン酸と13C標識メバロノラクトンのモル比に相当するD値が0.56となった。これは添加した13Cメバロノラクトンの濃度と細胞内のメバロン酸の濃度がほぼ等しいことを示している。一方、もう一つのパラメーターであるg(t)は同位体標識化合物を添加してからの時間依存的に変動するパラメーターで、時間とともに増加するが、12時間を過ぎるとほぼ0.9の値に近づき、一定となった。このことから、12時間で細胞内のGGAの90%以上が新たに生合成されることが判明した。これらの実験結果は、2018年度の日本生化学会ならびに日本分子生物学会などに発表するとともに、まとめて学術論文としてJournal of Lipid Research誌に掲載された(J Lipid Res. 2019 Mar;60(3):579-593)。ほぼ計画通りに進み、所期の実験結果を得ているが、本年度が申請者の現職場での最後の年度となったので、当初の計画を1年延長して、最後の詰めの研究を行い、本研究計画の完成を記することにした。GGOHからGGAへの酸化反応は、通常、生化学的には2段階の反応で達成される。すなわち、GGOHが酸化されてゲラニルゲラニルアルデヒド(GGal)となり、GGalがさらに酸化されてGGAが生合成されるという2つの反応である。後者のGGalからGGAへの反応はNAD依存性のいわゆるアルデヒド脱水素酵素によって触媒される非特異的な反応であるが、GGOHからGGalの酸化反応はNAD非依存性で、分子状酸素を必要とするオキシダーゼによるものであることを確認している。そこで、本年度は、このオキダーゼと考えられる酵素がモノアミンオキダーゼB (MAOB)と同じ酵素であるかどうかを確認し、肝MAOBのGGA合成における役割を同定する実験を行う予定である。安定同位体標識メバノロラクトン(R-[2-13C]-MVL)を、ヒト肝癌由来細胞株HuH-7に摂取させ、内因性GGAへの13Cの取り込みをUPLC tandem Q-MSにて解析した。まずはじめに、通常の培養条件下で、HuH-7細胞内に内因性のGGAが検出されるかどうかを解析したところ、細胞内のGGAは数nM程度の濃度で検出された。スタチン(pravastatin)処理を行うと48時間後には、内因性のGGAは完全に消失した。言い換えると、HuH-7細胞においては、GGAがメバロン酸(MVA)から生合成され、細胞内で他の化合物にダイナミックに代謝されていることが明らかになった。培地に添加した13C-MVLは、培地中で開裂し13C-MVAとなる。MVAは動物細胞の唯一のイソプレン供給源としてイソペンテニル2リン酸となり、GGPPが生成される。GGPPの生成に全て同位体標識のメバロン酸が利用された場合、GGPP1分子当り4原子の13Cが標識される。そこで、スタチンの前処理により内因性のMVAを枯渇させたのち、R-[2-13C]-MVLを添加し、スクアレン合成酵素阻害剤であるザラゴジン酸A (ZAA)の添加によりコレステロール合成を抑制しておいて、経時的に脂質画分を分配抽出し、常法通りUPLC/Q-TOF分析を行った。その結果、4原子の13Cが標識されたGGAを検出することができた。4原子の13Cが標識されたGGPPがまず生成され、GGPPは細胞内で脱リン酸化され、その後2段階の酸化反応によりGGAに代謝されるものと推察している。当初の計画通りの実験を行い、ほぼ所期の目的を達成することができた。GGA生合成経路の鍵酵素MAOBの発現調節機構の解析として以下の2点を行った。1)MAOB遺伝子発現抑制によるGGA生合成への影響: HuH-7細胞には内因性のMAOB遺伝子の発現があることを既に確認している。本研究計画では、MAOBがGGA生合成の責任酵素であるという仮説のもとに実験を行なっている。そこで、MAOB siRNAの導入にによるMAOB

遺伝子のknockdownを行い、細胞内のGGA濃度に変動があるかを、UPLC/tandem Q-MS法により解析した。その結果、MAOBsiRNAを導入すると、72時間後にはMAOB mRNAは有意に減少し、同時に細胞内GGA濃度もおよそ3分の1程度に減少した。現在、CRISPR-Cas9システムを用いたDNA editingにより、HuH-7細胞のMAOB遺伝子のknockoutを行い、MAOB遺伝子欠損株HuH-7(MAOB-/-)、さらに、HuH-7(MAOB-/-)細胞に外来のMAOB遺伝子を導入することによりGGA代謝の変異がレスキューされるかどうかを実験中である。現在のところ、欠損細胞を入手できていない。2) MAOB遺伝子の発現制御と細胞死誘導におけるGGA感受性の変化:抗うつ剤のtranylcypramineやタバコの煙に含まれるfarnesolなどのMAOB酵素の低分子阻害剤の使用により、GGAの細胞死誘導活性は、内因性GGAが減少する分だけ低くなるものと予想していたが、想定外に高くなった。tranylcypromineやfarnesol自体の細胞毒性を考慮して再度実験を試みる予定である。1)昨年度中にMAOBknockout細胞をクローン化する予定であったが、CRSPR/CAS9系の構築に時間を要し、未だに初期の細胞が得られていない。2)MAOB阻害剤により内因性GGAの含量が減少するものとして実験を行なっていたが、現在のところ、有意の減少を示す結果が得られていない。ゲラニルゲラノイン酸(GGA)は、ターメリックなどの植物に含まれる非環式ジテルペノイドとして知られているが、哺乳動物における生合成については未確立である。申請者らは、メバロン酸代謝経路の中間体の1つで、タンパクのイソプレニル化のドナーとなるゲラニルゲラニルピロリン酸(GGPP)の脱リン酸化体であるゲラニルゲラニオール(GGOH)が哺乳動物においても生成されることに着目し、GGOHからGGAへの酸化反応が起こるものと想定して、研究を行ってきた。その結果、安定同位体で標識したメバロノラクトン(R-[2-13C]-MVL)をヒト肝癌由来細胞株HuH-7の培養系に添加すると、細胞内のGGAに13Cの取り込み(metabolic labeling)が観察され、同じGGAでも13Cの取り込み個数の異なるIsotopologuesが、GGAの持つイソプレン単位の数に応じて0個から4個まで観察されたので、取り込み個数の同じものIsotopomerの割合(Isotopomer Spectrum)を、標識時間を変えて解析することにより、メバロン酸からGGAへの生合成のKineticsを算出した(Isotopomer Spectral Analysis:ISA)。ISAを行った結果、2つのパラメーターが実験的に測定され、内因性メバロン酸と13C標識メバロノラクトンのモル比に相当するD値が0.56となった。これは添加した13Cメバロノラクトンの濃度と細胞内のメバロン酸の濃度がほぼ等しいことを示している。一方、もう一つのパラメーターであるg(t)は同位体標識化合物を添加してからの時間依存的に変動するパラメーターで、時間とともに増加するが、12時間を過ぎるとほぼ0.9の値に近づき、一定となった。このことから、12時間で細胞内のGGAの90%以上が新たに生合成されることが判明した。
居住環境中の色彩における高齢者の嗜好と弁別能に関する研究

居住環境中の色彩における高齢者の嗜好と弁別能に関して検討し、色彩に対する感情効果を考慮に入れた、快適で、より安全性の高い生活色彩環境の追究を目的とした。実験・調査対象は広島県下の特別養護老人ホーム(収容人数100名,居室34室)とし、日常生活上の不自由が比較的少なく、対話可能な女性9名(平均年令79.3歳)を被験者とした。色彩嗜好性については、色刺激としてカラーコードダイアグラム・中分類(92色)を用い、各被験者に個別に提示し、嗜好色と嫌悪色を各5色ずつ選択させた。色彩弁別については、40hue testを用い、ランダム配置の色票を色相環になるよう順に並べかえさせた。居住環境の色彩については、機器測定(分光測色計,色彩輝度計を使用)を行った。高齢者の色彩嗜好は、明度と彩度が大きく影響する。特にTINT(pale,light,bright),PURE(vivid)などが好まれ、逆にSHADE(dark),MODERATE(dull),GRAYISH(light grayish)などが嫌われる。色相嗜好の偏りはほとんど認められず、生活環境や社会環境による個人差は比較的少ないと考える。色彩弁別能は、すべての被験者で“劣る"と判定され、混同線による類型別では、青黄異常が多く、加齢に伴う色覚の変化が顕著に認められた。居住環境の測色(78ケ所)では、59%が40hue testの色相環(L^*=57±2,a^*=±20,b^*=±20)の内側に入り、19.2%が黄系(a^*=±20,b^*>+20)であった。即ち、高齢者にとっては「見分けにくい色」や「白と混同しやすい色」が多いことを示している。輝度測定(123ケ所)では、82.1%が100cd/m^2以下であったが、本研究の被験者の生活スタイルを考慮した場合、問題は少ないと考える。以上から、高齢者の居住環境の色彩としては、青系や黄系をなるべく除外した色相で、TINTPUREにトーン分類される色の有効性を認めた。
ヘテラルキー型分散エネルギーシステムのためのマイクログリッド間協調方式

再生可能エネルギーや蓄電設備を接続した分散エネルギーシステムは多様な機器が複雑に連携するため,自律的な制御手法が必要不可欠であり,個々の構成要素をエージェントとみなしてマルチエージェントシステムとしてのマイクログリッド制御方式に期待が高まっている.本研究では,自律制御されたマイクログリッド間で電力を融通しあう仕組みとして,オークション型の協調方式を提案する.そして,分散エネルギーシステムの問題である不安定性に対し,生物システムにみられるヘテラルキー構造を採用することで,効率的かつ頑健なシステムを実現する.本研究では、分散エネルギーシステムの効果的な協調方式として、オークション型の協調方式を提案し、外部環境の急激な変化に対応しうる、分散コンポーネント間の協調方式を実現することを目的としている。平成26年度においては、まずヘテラルキー性とエージェント協調関係の頑健性について、オークションモデルに基づいて検証を行い、その結果確立されたモデルを基に、エージェントベースのマイクログリッドシステムに実装するための環境整備や準備を行うことを目標として、研究を推進してきた。本年度は、まずヘテラルキー性とオークション型のエージェント間協調方式を関連づけて検証するために、基盤となるモデルの構築を行った。ここでのヘテラルキー性とは、例えばシステム全体とその部分といった階層構造において、その動的な階層間相互作用を明示的に発生させるような仕組みのことであり、自然界においては、動物の群れや社会システム、一部の組織など頑健な振る舞いを見せるシステムに共通の性質として認められている性質のことである。オークションモデルにおいては、参加者全体で校正されるオークションシステムと、参加者の行動に関わる部分的な世界の相互作用であると仮定できる。これをあるオークションモデルに適用し、数値シミュレーションを行ってみたところ、自然界の頑健なシステムが見せる共通の数理的性質である、簡潔性を伴う断続的な時系列変化、およびべき状確率分布を得ることができた。また、マイクログリッドシミュレーションシステムについては、応用可能な先行研究や数値シミュレーション研究について調査を行った。本研究では、分散エネルギーシステムにおける効果的な協調方式として、オークション型の協調方式を提案し、外部環境の急激な変化に対応しうる、分散コンポーネント間の協調方式を実現することを目的とする。平成27年度においては、ヘテラルキー型の相互作用方式がオークション型の協調形式において、どのような効果を示すかということについて、詳細な分析を行った。オークション型の協調方式が外乱に対してロバストな性質を示すためには、内部的な協調の方式がヘテロジーニアスな構造を持っていることと、それぞれのエージェントが戦力を転換する際に利用する情報が異なる、という性質が必要であることが分かっている。本解析では、一般的に多く用いられているオークション方式であるダブルオークションのメカニズムを用いた市場モデルである、ゼロインテリジェンスエージェントモデルを採用し、これにヘテラルキー性から導き出される同期的時間と非同期的時間の中間的な性質を持つ時間概念を導入した。数値シミュレーションを用いて、上記のエージェントシステムを実装し、これまで多く解析されてきた既存モデルに比べてどの程度のロバストネスが確保されたかを検証した。結果として、提案するヘテラルキー型の相互作用方式は、既存モデルに比べて外乱に対してロバスト性の高い挙動を示すことが明らかとなり、ロバストな相互作用システムにとってヘテラルキー性は必要条件である、ということが分かった。本シミュレーション環境は、シミュレーションシナリオに特化して実装を行ったが、ルール表現を変換することで、実際に動作するソフトウェアエージェントシステムとして、実装することが可能であると考えられる。そのようなシステムを用いることで、簡易的にマイクログリッドシミュレータを構築することができ、本分析で得られた解析結果を検証することが可能であるが、研究期間の都合上、今後の課題とした。再生可能エネルギーや蓄電設備を接続した分散エネルギーシステムは多様な機器が複雑に連携するため,自律的な制御手法が必要不可欠であり,個々の構成要素をエージェントとみなしてマルチエージェントシステムとしてのマイクログリッド制御方式に期待が高まっている.本研究では,自律制御されたマイクログリッド間で電力を融通しあう仕組みとして,オークション型の協調方式を提案する.そして,分散エネルギーシステムの問題である不安定性に対し,生物システムにみられるヘテラルキー構造を採用することで,効率的かつ頑健なシステムを実現する.本年度の第1目標である、オークションモデルにヘテラルキー性を導入することでシステムの頑健性を検証するという目標は、おおむね達成することができ、論文投稿の準備を始められているため、おおむね順調に進展しているといえるが、マイクログリッド制御への応用を見据えたテストベッドに関しては、調査中となっている。複雑系,エージェント工学まず、現時点での課題について述べる。本研究でエージェント間強調方式に用いようとしているヘテラルキー性を持つオークションモデルについて、実際のシステム例である、マイクログリッド制御方式に適用するためには、想像以上の大きな壁があることがわかった。特に、本モデルが有する適応能の中心である、大きな内部ダイナミクスの発生が、いかに頑健性と関わっているのかについて、より一般的な見解に基づく形式化を行わなければ、マイクログリッドシミュレーションシステムへの適用が難しい。したがって、本年度では昨年度検証したオークションモデルのヘテラルキー性について、より一般的な形での議論を行い、上記の関係を解明することを最初に行う。次に、マイクログリッド管理エージェントに見立てたエージェントを数値シミュレーションにおいて構築し、本提案機構を適用可能かどうか検証する。その上で、電力システムが抱える制御問題である、大きな外乱に対するシステムの安定性について議論することができる理論の基盤を完成させることを目標とするように、研究計画を修正する。修正の理由は、実環境を意識するよりもアルゴリズムや方式の基礎を構築することの方が、学術的意義が高いとの判断によるものである。

なお、マイクログリッド環境については、最初に数理モデルについて調査を行い、それを用いて検証を行いたいと考えているが、もし研究の進捗が早ければ、実際の天候などの外乱要因について、データを用いて検証実験を行うことも視野に入れておく。
学校教員の職能成長を促進する「笑い」に関する教師教育学的研究

(laughter,smile)が持つ効果に着目することから始めた。具体的には、各地の教育センター等における教員研修等を通じて、教員が自らの教職キャリアと自身の教育観や学校観を振り返ること、さらにこれらを再構築する上で、「笑い」に代表される感情上の変化の経験が優れて有効なことを実証した。またこの結果を受けて、これまで教員研修での主眼とされていた理解や認識の変容といった認知的な面での効果に留まらず、感情面においても教員に影響を及ぼしうる研修テーマ、内容、運営上の条件が求められていることを論じ、その具体を仮説的に提示した。そして、「笑い」に限られない主体が自らの感情を駆使し、行為の対象の感情に影響を与えようとする労働、すなわち感情労働(emotional labor)として教育の営みを捉えることが、実際の教育活動をよく説明できることを明らかにし、そのための自己および組織的なマネジメントの必要性が高まっていることを述べた。今後、「笑い」が既存の教育的価値と齟齬を来しうること、それゆえに「笑い」を重視し操作できる教員が求められているという基本的理解のもとに、感情労働としての教員の教育行為が、かれらの具体的技術や戦略・方略としていかに現れているか、また、それは教職の専門職性をいかに高めうるものか、あるいは職能開発上の阻害要因となりうるかについて明らかにすることが課題となっている。(1)教育委員会や教育センター主催で各地において取り組まれている教員研修プログラムに関する資料を収集し、あわせて関係者にインタビューを行った。この結果、つぎの2点が明らかとなった。その一、研修側が意図する研修のねらいやその達成の重要性について、受講者には必ずしも十分に理解されておらず、受講側には「やらされている」「形式的な出席にすぎない」といった意識が拭いがたく認められること。その二、研修側には、教授-被教授という従来の教育スタイルをもって研修目的が達成されるはずと考えられている側面が認められ、受講者それぞれが職能開発の課題に気づき、自発的な意欲や態度を喚起する上で問題があると考えられること。(2)研究代表者じしんが研修講師として、「教えられる」のではなく「学ぶ」研修へと方向づけすべく、いくつかのプログラムに取り組み、双方向のコミュニケーション、メディアの活用、受講者の気づきや振り返りの促進に重点を置いた研修を試みた。この結果、かれらによる研修への評価結果から、明るい雰囲気や演習を通した「快」の感情、新たな視点との出会い、発想の転換、具体的な目標への接近意欲、などが引き起こされることを明らかにした。研究代表者自らが、各地の教育委員会や総合教育センター等における研修講師としてテーマにかかわる中で、次のように研究を進めた。つまり、受講者のもつ価値や論理の組み替えを促すというこれまでの手法に加えて、かれらの感情への働きかけを通じても教員研修の意義が高められるのではないかという予想のもと、研修講師のみならず、受講者、さらに観察者という三点から、研修における受講者の感情の種類とその変化を追った。具体的には、事例での講師の理解、受講者による感想シートおよび観察者による記録をデータとして、各視点から研修の過程を分析した。その結果、研修において受講者の感情を揺さぶることが可能なこと、またそれは、テーマに即したものと教育主体である自身への感情の二種類に分けられること、さらに、「安定した」{元気が出た」といった肯定的表現とあわせて、「不安に感じた」「大変だと思った」などの否定的なものを見出せること、くわえてこれら感情を伴い参加者のテーマ理解が深まっていることを明らかにできた。このことは、双方向のコミュニケーション、メディアの活用、受講者の気づきや振り返りの促進に重点を置いた研修の手法が有効なことを確認させるものであると同時に、「快」の感情だけでない、否定的な衝撃や憤りもまた受講者を動機づける契機となることを示唆するものである。