hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍融解アデノウイルスの骨軟部肉腫に対する 放射線感受性増幅効果とそのメカニズム

・軟部肉腫細胞株に対するOBP-702+放射線の相乗効果に関する検討HT1080(Fibrosarcoma)以外の軟部肉腫細胞株(SYO-1(Synovial sarcoma)、NMS-2(MPNST))に関しても、コントロール、OBP-702単剤、放射線療法単剤、OBP-702+放射線療法併用の4群でin vitroで加療を行い、併用療法の相加相乗効果の評価を行った。抗腫瘍効果をXTTアッセイ、相加相乗効果をCalcuSyn softwareを用いて解析を行った。結果として、HT1080と同様にOBP-702と放射線を併用することで優れた抗腫瘍効果、相加相乗効果を認めることを確認した。これにより、放射線感受性肉腫細胞、放射線抵抗性肉腫細胞の両方に対して、OBP-702の併用により同様の効果が得られることが確認された。また、別に同様の4群の処理を行った細胞のタンパクを回収し、それぞれのアポトーシス経路やDNA損傷修復過程を中心とした機序におけるターゲットの選定を現在行っており、OBP-702が抗アポトーシス蛋白を抑制することで腫瘍細胞のアポトーシスを誘導する可能性が確認されている。また、OBP-702を使用することで、腫瘍の浸潤能を抑制する可能性があり、その機序に関してはTGF-βを抑制することが影響しており、OBT-702がTGF-β経路に関与し抗腫瘍効果を示すことが示唆される結果を得た。上記の通り、併用療法による相加相乗効果が得られることは確認されており、さらにその機序に関わると思われるタンパクの発現の解析も進んでおり、一定の結果が得られていると考える上記の通り、現在ターゲットの選定が進んでおり、今後はその機序の確認、さらにはin vivoでもその効果を評価する予定である。現状では、HT1080をin vivoで使用する予定ではあるが、in vitroでの評価でよりターゲットが顕著に発現するものが得られるようであれば、検討候補に食われる予定である・軟部肉腫細胞株に対するOBP-702+放射線の相乗効果に関する検討HT1080(Fibrosarcoma)以外の軟部肉腫細胞株(SYO-1(Synovial sarcoma)、NMS-2(MPNST))に関しても、コントロール、OBP-702単剤、放射線療法単剤、OBP-702+放射線療法併用の4群でin vitroで加療を行い、併用療法の相加相乗効果の評価を行った。現状では、HT1080をin vivoで使用する予定ではあるが、in vitroでの評価でよりターゲットが顕著に発現するものが得られるようであれば、検討候補に食われる予定である本年はin vitroでの実験がメインをなり、既存の試薬でも対応可能であった部分はその試薬を使用し、in vivoでの出費があまりなかったため、次年度で新たな試薬購入、動物実験における費用として使用する予定である
歯周組織再生を目指したヒト骨芽細胞のダイレクト・リプログラミング

歯周病の進行に伴う歯槽骨吸収は、歯牙の喪失につながり患者のQOLを著しく低下させる。自己骨芽細胞を、この骨吸収局所に効率よく供給することが出来れば、歯槽骨の再生につながり、歯牙の喪失を回避出来る可能性がある。そこで本研究では、細胞採取における侵襲性が少ない体細胞から骨芽細胞を直接誘導する方法を樹立することを目的とした。その結果、ヒトの体細胞から高い効率でALP陽性の細胞を誘導することに成功した。この細胞は骨芽細胞関連遺伝子群を強力に発現し、石灰化基質の産生も行うことが確認された。本研究の結果から、本技術が歯周病に伴う歯槽骨吸収に対して、新しい再生医療をもたらす可能性が示唆された。歯周病の進行に伴う歯槽骨吸収は、歯牙の喪失につながり、患者のQOLやADLを著しく低下させる。自己骨芽細胞を、この骨吸収局所に効率よく供給することが出来るならば、歯槽骨の再生につながり、歯牙の喪失を回避させられる可能性がある。現在自己骨芽細胞を作出する方法としては、骨髄由来間葉系幹細胞から誘導する方法があり、外傷や骨肉腫切除後の骨欠損に対してはすでに臨床応用されているが、細胞採取に伴って大きな侵襲があること、得られる細胞の数が不十分であるなどの問題がある。またiPS細胞から誘導する方法も考えられるが、未分化細胞の混入に伴う腫瘍化の危険性が否定しにくい。そこで本研究では、細胞採取が容易でかつ採取における侵襲性が少なく、細胞培養も簡易である体細胞から骨芽細胞を誘導する方法を樹立することを目的とし、さらに得られた細胞の性状を評価した。その結果、体細胞から高い効率で、アルカリフォスファターゼ陽性の細胞を誘導することに成功した。この細胞は骨芽細胞関連遺伝子群を強力に発現し、骨芽細胞様の性状は免疫染色、アリザリン染色ならびにvon Kossa染色によっても認められた。網羅的遺伝子解析でも、骨芽細胞に類似した遺伝子発現パターンが確認された。またこの細胞を、動物の人為的骨欠損部に移植した結果、骨欠損部位の再生が促進した。H25年度にさらなる検討を加えることにより、本研究は歯槽骨吸収に対する新しい再生医療をもたらす可能性が期待できる。その結果、ヒトの体細胞から高い効率で、アルカリフォスファターゼおよびオステオカルシン陽性の細胞を誘導することに成功した。網羅的遺伝子発現解析でも、骨芽細胞に類似した遺伝子発現パターンが確認された。さらに動物の精巣皮膜下に移植した際に、腫瘍化は認めず、かつ移植部位への石灰化物質の存在を認めた。高い効率で骨芽細胞が得られ、さらに動物モデルでも予想以上の結果が得られたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究方針としては、誘導法の改善、得られた細胞のさらなるキャラクタリゼーションをすすめ、歯槽骨再生医療への応用の可能性を検証する。
遺伝的に飛翔能力を欠くナミテントウ系統の品質維持管理法の開発

飛翔能力に対する人為選抜がナミテントウの品質に及ぼす影響を明らかにし、品質を高い状態で維持するための管理手法を開発した。20年度の調査では、飛翔能力に対する人為選抜はナミテントウにおける生存および繁殖に負の影響をもたらすことを明らかにした。そこで21年度において、野外から採集した直後のナミテントウ系統と遺伝的に飛翔能力を欠くナミテントウ系統との戻し交配による品質管理手法の有効性を検証したところ、この手法は卵の孵化率や産卵数の回復に効果的であることが明らかになった。作物上の定着率の向上を目的に作出された飛翔能力を欠くナミテントウ系統(以下、不飛翔系統)は、難防除害虫であるアブラムシ類に対し高い防除効果が期待される。しかし、長期にわたる選抜のため近親交配がかなり進行していると予測され、近交弱勢による幼虫期の生存率の低下や成虫期の産卵数の減少、すなわち天敵の品質の低下が懸念される。したがって、このナミテントウ系統を天敵製剤として実用化するためには、長期にわたる人為選抜がナミテントウの天敵としての品質に及ぼす影響を明らかにし、品質を高い状態で維持するための管理手法を開発することが重要である。20年度は、不飛翔系統と飛翔系統(飛翔能力を持つナミテントウ系統)間でナミテントウの生存および繁殖に関わる諸形質を選抜開始から20、28、および36世代の時点で比較することによって、長期にわたる選抜の影響を明らかにした。また既存のものとは別に新たな不飛翔系統を作出し、系統間交配による雑種強勢効果について検証した。選抜開始から20世代の時点においては、孵化率は不飛翔系統の方が低かったものの、羽化率および産卵数は不飛翔系統と飛翔系統との間に差は見られなかった。しかし、28世代および36世代の時点においては、これら全ての形質において不飛翔系統のものは飛翔系統のものよりも低下していた。これらの結果は、長期にわたる飛翔能力に対する人為選抜はナミテントウにおける生存および繁殖に負の影響をもたらすことを示唆する。ナミテントウの品質維持管理法を確立するため、既存の系統と同様の選抜手法を用いて、新たに4つの不飛翔系統を作出した。そのうちの1つの系統と既存の系統を交配させたところ、選抜の影響によって低下していた孵化率、羽化率、および産卵数は回復した。一方で、その効果の程度は、系統および雌雄の組み合わせの違いによって異なる可能性が示唆された。飛翔能力を欠くナミテントウ系統(飛ばないナミテントウ)は、農業害虫アブラムシ類に対し高い防除効果が期待される。しかし、飛ばないナミテントウは育種の過程で近親交配がかなり進行しており、近交弱勢による幼虫期の生存率の低下や成虫期の産卵数の減少、すなわち天敵の品質の低下が問題になる。そこで、人為選抜がナミテントウの品質に及ぼす影響を明らかにし、品質を高い状態で維持するための管理手法を開発する。20年度の調査において、飛翔能力に対する選抜はナミテントウにおける生存および繁殖に負の影響をもたらすことが明らかになった。そこで系統内の遺伝的変異を回復させるため、戻し交配法を取り入れた品質管理手法の有効性を検証した。はじめに野外から採集したナミテントウの次世代個体(野外系統)と飛ばないナミテントウ系統(純系系統)を交配し、F1世代の幼虫を作出した。F1世代の成虫にも純系系統を戻し交配させ、F2世代を得た(戻し交配系統)。F1世代の成虫の飛翔能力は、野外系統のものと同様に高くなったが、F2世代では約半数の個体が飛翔不能化していた。飛翔不能の個体を選抜しF3世代の成虫の飛翔能力を測定したところ、ほぼ全ての個体が飛翔不能化していた。戻し交配系統(F6世代時点)の生存率及び産卵数を測定し、野外系統や純系系統と比較した。その結果、戻し交配系統の生存率や産卵数は野外系統のものと同様の値を示し、純系系統よりも高くなった。したがって、戻し交配法を取り入れた飛ばないナミテントウ系統の品質管理技術は有効であることが示唆された。
標的タンパク質との相互作用における含フッ素リガンド結合部位の高感度検出法の開発

本申請課題では、標的タンパク質(レセプター)と結合するフッ素化合物(リガンド)の検出において、フッ素原子(19F)をマーカーとして、高感度および選択的に検出できる核磁気共鳴法(NMR)の開発を目指した。標的タンパク質に親和性のあるリガンドの19Fー高感度選択的検出を行い、分子間相互作用に関与するリガンド中の部位を、フッ素原子に着目して検出し、水素原子核を含めた原子レベルで解析できる分析手法である。タンパク質としてヒト血清アルブミン、フッ素化合物としてジフルニサル、エノキサシンを使用した。ジフルニサルとヒト血清アルブミンの複合体に関しては、X線結晶構造解析がなされており、参考となる立体構造情報が得られるため、モデルシステムとして適しているものと考えた。実際のNMR測定では、1H照射ー1H検出飽和移動差(STD)スペクトルにより複合体形成を確認した後に、1H照射ー19F検出STDスペクトル測定を行い、結合するリガンド中のフッ素核を直接検出した。長所として、軽水溶液(95% H2O+5% D2O)においても、レシーバーの飽和を気にせずに選択的検出が可能である。短所として、1H検出スペクトルより感度が大幅に低下したことであった。高感度化を目指して、最初に行うタンパク質の1H照射パルスの検討を行った。これまで使用したハードパルスの他に、Gaussian, squareなどの低出力のshaped pulseを使用して、感度に及ぼす影響を調べた。タンパク質のメチル基照射では、Gaussian,およびQ3パルスの使用により比較的高感度なスペクトルが観測された。今後、これらのパルス幅や出力などの詳細な条件検討を行うことが必要と考える。パルスシーケンスの最初にタンパク質の1Hを選択照射する。このパルスの検討において、タンパク質のメチル基照射領域を0.4-2.0 ppmに設定し、照射によりフッ素化合物の磁化に影響を与えないことを確認した。従来使用したハードパルスとshaped pulseで測定したスペクトルとの感度比較を行ったところ、Gaussian,およびQ3パルスの使用により比較的高感度なスペクトルが観測された。他に使用したshaped pulseは、IBURP1、IBURP2、G3、squareなどのインバージョンパルスである。特にGaussianパルスで1.5秒間照射した1H照射ー19F検出飽和移動差(STD)スペクトルでは、感度(SN比)が約15%増加し、良好な結果が得られた。水シグナルを選択照射するWaterLOGSYタイプの測定を現在行っており、同様にハードパルスとshaped pulseの比較検討を行っている。メチル基照射領域より、水シグナルの照射領域が4.4-4.6 ppmと狭くなるため、パルス幅や出力の微妙な調整をしながら感度との関連性を検討中である。水シグナルを選択照射し、水の1H磁化をタンパク質の1Hに移動させ、更にタンパク質に結合するリガンドの1Hに移動させて検出するWaterLOGSY法がある。この測定では、結合するリガンドの1Hシグナルと結合しない化合物の1Hシグナルが逆の位相で観測される。従って、結合の判別が容易である長所を有する。また、メチル基を有するリガンド分子の場合、タンパク質の選択照射領域にメチル基領域を選択できない制限が発生するため、水シグナルを選択照射するWaterLOGSY法の汎用性は高いものと期待できる。この特徴を活かし、フッ素で検出するWaterLOGSY法の開発を行う。原理としては、水の1H磁化をタンパク質の1Hに移動させ、更にタンパク質に結合するリガンドの19Fに移動させて検出する。水シグナルの選択励起パルスの検討が必要になる。時間的余裕がある場合、DNAなどの核酸の検出方法として、31Pによる測定法の開発を行う。DNAと相互作用するタンパク質には生化学的に重要なものが多く、31Pによる溶液状態でのDNAの検出は有意義なものと期待できる。

このパルスの検討において、タンパク質のメチル基照射領域を0.4-2.0 ppmに設定し、照射によりフッ素化合物の磁化に影響を与えないことを確認した。従来使用したハードパルスとshaped pulseで測定したスペクトルとの感度比較を行ったところ、Gaussian,およびQ3パルスの使用により比較的高感度なスペクトルが観測された。他に使用したshaped pulseは、IBURP1、IBURP2、G3、squareなどのインバージョンパルスである。特にGaussianパルスで1.5秒間照射した1H照射ー19F検出飽和移動差(STD)スペクトルでは、感度(SN比)が約15%増加し、良好な結果が得られた。水シグナルを選択照射するWaterLOGSYタイプの測定を現在行っており、同様にハードパルスとshaped pulseの比較検討を行っている。メチル基照射領域より、水シグナルの照射領域が4.4-4.6 ppmと狭くなるため、パルス幅や出力の微妙な調整をしながら感度との関連性を検討中である。水シグナルを選択照射し、水の1H磁化をタンパク質の1Hに移動させ、更にタンパク質に結合するリガンドの1Hに移動させて検出するWaterLOGSY法がある。この測定では、結合するリガンドの1Hシグナルと結合しない化合物の1Hシグナルが逆の位相で観測される。従って、結合の判別が容易である長所を有する。また、メチル基を有するリガンド分子の場合、タンパク質の選択照射領域にメチル基領域を選択できない制限が発生するため、水シグナルを選択照射するWaterLOGSY法の汎用性は高いものと期待できる。この特徴を活かし、フッ素で検出するWaterLOGSY法の開発を行う。原理としては、水の1H磁化をタンパク質の1Hに移動させ、更にタンパク質に結合するリガンドの19Fに移動させて検出する。水シグナルの選択励起パルスの検討が必要になる。時間的余裕がある場合、DNAなどの核酸の検出方法として、31Pによる測定法の開発を行う。DNAと相互作用するタンパク質には生化学的に重要なものが多く、31Pによる溶液状態でのDNAの検出は有意義なものと期待できる。核磁気共鳴装置の超伝導磁石の維持に必要な液体ヘリウムの価格が国際的に高騰しており、2019年度には更なる価格高騰が予想されるため、次年度(2019年度)使用額が発生している。また、ドイツで開催されるEURO-NMR学会での研究成果発表を予定しているため。
都市の自然・経済特性を考慮した地震荷重の設定に関する研究

各都市の自然条件としての地震危険度は,極値分布の当てはめによる手法を用いているが,各都市の地震動の強さの相対値は,再現期間の長さによって変化する傾向がある。統計的決定理論による費用対効果分析モデルを用いて荷重のレベルを決定する方法としては「総費用最小化原則」と「総効用最大化原則」の2つが主な方法として考えられるが,建築物が建設後どの時点で被害を被るかで建設目的の達成度が異なることを考慮に入れられる点で後者のほうがすぐれていると思われる。「総効用最大化原則」によれば,通常の建築物では,被害による損失の期待値よりも効用機会の損失の方が荷重レベルの決定にはるかに大きな影響を与える,という結論を得た。また、一般的に荷重レベルの最適値は「総効用最大化原則」による方が「総費用最小化原則」よりも大きくなる。各都市の経済量を推定する資料は,現在も継続して収集を進めている。これらを反映したモデルの作成も同時に進めているが,今のところ各都市が独立したモデルになっており,ある都市の被災が他の都市にどう影響するかをどうモデル化するかについて検討中である。現在の個別の建築物のモデルによる検討では,各都市の経済量などは荷重レベルの決定に影響を与え,最適荷重レベルでの被害確率は各都市でかなり異なる場合がある。これは地震危険度の低い地域ではわずかな耐震コストの増大で被害確率を大幅に減少させることができるという計算結果になることの影響が大きいようである。しかし,これは数千年に一度といった非常に長い再現期間に対応した荷重レベルを考えることになり,統計資料から機械的に外延して荷重レベルを予測することが,信頼性の点で大きな問題となるように思われる。
ディジタル画像の撮影機器鑑定のための頑健な識別技術の確立

本研究では撮像素子の感度の違いから生じるPhoto Response Non-Uniformity (PRNU)Noiseをカメラの指紋として利用することでディジタル画像を撮影した機器を特定することを目的としている.研究期間では,カメラ識別精度の理論的評価手法を確立した.また,カメラ識別精度の向上のため,PRNUノイズ画像の画像特徴点のマッチングを利用した新しいカメラ識別手法,シーンコンテンツを考慮したPRNUノイズ推定手法,問合せ画像の拡大率推定手法を提案した.また,スキャナ識別において,画像枚数,紙面の色や経年変化が識別精度に及ぼす影響を調査し,識別手法の適用範囲を示した.本研究課題では撮像素子の感度の違いから生じるノイズであるPhoto Response Non-Uniformity (PRNU)ノイズをカメラの指紋として利用することでカメラ,スキャナ,スマートフォンといった様々な撮影機器により撮影された画像・動画像を対象とし,それらを撮影した機器を特定することを目的としている。平成26年度は撮影に使われていないカメラを撮影に使用したと誤判別する確率False Acceptance Rate (FAR)が低い場合に、従来よりも正確な精度評価を実施するために、クラスタぺアを用いたカメラ識別手法の低FAR下における精度評価手法の確立に取り組んだ。クラスタペアを用いたカメラ識別手法では、検査カメラのPRNUノイズを基に、PRNUノイズ値が近い画素を集めてクラスタを生成し、各クラスタでノイズ値の平均を求める。次に、正のPRNUノイズ値を持つクラスタと負のPRNUノイズ値を持つクラスタを組み合わせて、クラスタペアを作成する。このクラスタペアの大小関係が問い合わせ画像中でも一定以上保たれるならば問い合わせ画像を検査カメラで撮影したと判別する。提案の精度評価手法では、各クラスタの大小関係の反転確率分布を実験により推定し、クラスタペアの反転数の確率分布をポアソン二項分布により近似することで、現実に近い分布を推定できるようになった。また、平成27年度実施予定であったスキャナ識別手法の確立に関する課題を、平成26年度に前倒しして取り組んだ。本課題では、評価実験に使用するスキャン画像の収集を行うと共に、ディジタル画像を撮影したカメラを特定するカメラ識別手法を適用し、識別に使用できる画像枚数と識別精度の関係について明らかにした。本研究課題では撮像素子の感度の違いから生じるノイズであるPhoto Response Non-Uniformity Noise (PRNU)ノイズをカメラの指紋として利用することで,画像,動画像を撮影した機器をを特定する手法を確立することを目的としている.平成27年度は提案のクラスタペアに基づくカメラ識別手法の精度検証手法の確立,及びスキャナ識別における経年変化が及ぼす識別精度への影響の調査に取り組んだ.提案のクラスタペアを用いたカメラ識別手法は,撮影カメラのクラスタペア間のPRNUノイズ値の大小関係が,撮影画像中においても保たれることを利用して,撮影に使用した機器を特定する.この手法は,実験的に高い識別性能を有していることが確認されているが,一方で理論的にどの程度の識別性能を有しているかという評価が不十分であった.本研究では,クラスタペアの作成手法を改良したことで,1枚の画像からクラスタペアのノイズ値の差分を正規分布でモデル化することを可能とし,このモデルにより推定される識別精度と実験結果が良く一致していることを確認できた.また,撮影時期の異なるデータを収集し,スキャナの経年変化の影響について調査した.この結果,スキャナのPRNUノイズを推定するのに使用したスキャン画像がテスト画像の撮影日から離れるほど識別力が低下する傾向が確認された.本年度までの目標であった,カメラ,スキャナの識別に適用可能な識別技術と精度検証手法を確立できており,研究はおおむね順調に進展していると考えている.一方で,本年度の研究成果から,実用化のためにはさらに精度を向上する必要があることも判明したため,今後は信頼性向上のために,精度向上に取り組んでいく予定である.本研究課題では撮像素子の感度の違いから生じるノイズであるPhoto Response Non-Uniformity (PRNU)ノイズをカメラの指紋として利用することで,画像,動画像を撮影した機器を特定する手法を確立することを目的としている.平成28年度は(1)特徴点を利用したカメラ識別手法,(2)動画像からのシーンコンテンツの影響に頑健なPRNUノイズの推定手法,(3)周期的補間アーティファクトの3種類の周期を利用した拡大率推定手法に取り組んだ.(2)既存のPRNUノイズの最尤推定手法を拡張し,シーンコンテンツを含まない画素を優先して推定に用いる手法を提案し,より高精度のPRNUノイズ推定を実現した.(3)ディジタルズームで拡大された画像の撮影カメラ特定のために,拡大された画像を元のサイズに戻した後,カメラのリファレンスパターンのノイズと比較する必要がある.このため,画像内に含まれる周期的補間アーティファクトを利用した拡大率推定手法を改良し,その半分の周期とその倍の周期の信号を加えた3種類の周期性を用いることで,より高精度な拡大率推定を実現した.本研究では撮像素子の感度の違いから生じるPhoto Response Non-Uniformity (PRNU)Noiseをカメラの指紋として利用することでディジタル画像を撮影した機器を特定することを目的としている.研究期間では,カメラ識別精度の理論的評価手法を確立した.また,カメラ識別精度の向上のため,PRNUノイズ画像の画像特徴点のマッチングを利用した新しいカメラ識別手法,シーンコンテンツを考慮したPRNUノイズ推定手法,問合せ画像の拡大率推定手法を提案した.また,スキャナ識別において,画像枚数,紙面の色や経年変化が識別精度に及ぼす影響を調査し,識別手法の適用範囲を示した.

平成26年度の研究課題である拡大、縮小、回転画像に対するカメラ識別手法に関しては平成27年度の前半まで研究期間を延長するが、平成27年度に実施予定であったスキャナ識別手法の一部を本年度に前倒しして実施している。このため、研究課題全体としておおむね順調に進展している。平成27年度の結果から,ディジタル画像の撮影機器識別の実用化のためには更に識別精度を向上する必要があることが判明した.撮影機器の信頼性の高い識別手法は平成28年度に取り組む予定であったPRNUノイズのコピー攻撃への対策に必要不可欠な技術である.このため,平成28年度では撮影機器の更なる精度向上に重点的に取り組むこととした.現状ではクラスタペアのノイズ値の大小関係を用いることで識別を行っているが,この手法に加えて,PRNUに起因するノイズの模様や,カラーフィルタのパターンに基づくノイズを用いた識別を組み合わせることでカメラ,ビデオカメラ,スキャナ全体の識別精度を向上することを目指す.拡大、縮小、回転画像に対するカメラ識別手法に関してはより多くの変形パラメータへの適用とその結果を踏まえた手法の改善が必要となるため、平成27年度の前半まで延長して取り組む。また平成26年度の結果を踏まえ、スキャナやビデオカメラといった撮影機器鑑定のために提案手法の拡張に取り組んで行く。スキャナ識別手法では、各スキャン画像のテクスチャや明暗に着目し、より識別に適した部分を重視して使用することでより少ない枚数で高精度の識別を実現することを目指す。また、ビデオカメラの動画フォーマットに適したPRNU推定手法を確立する。平成28年度は計画通り、PRNUノイズのコピーへの対抗手法の確立に取り組む予定である。平成27年度から平成28年度5月まで実施するPRNUノイズの模様を利用したカメラ識別に関して11月発表の国際会議で発表を計画しており,また,昨年度の研究成果であるカメラ識別の精度評価手法については論文誌への投稿準備中である.このため,国際会議の渡航費と論文掲載料して研究費を繰り越す必要があった.また平成27年度の結果からカメラ識別手法の精度向上が必要であることが判明したため,カメラ識別の精度向上のためにより計算が複雑な識別手法も試す必要がある.このため,平成28年度6月までの結果を踏まえて,シミュレーションの効率化のために適切な仕様のワークステーションを購入することを計画している.平成26年度実施課題の成果1件と平成27年度前半まで延長して実施する研究課題1件の発表を平成27年度に行うため、旅費に残額が生じた。また、平成27年度にスキャナとビデオカメラを購入し、実験データの収集を行うために物品費と謝金に残額が生じた。国際会議への渡航費,論文誌の掲載料,シミュレーション効率化のためのワークステーション購入費に使用する.
ペロブスカイト型酸化物の力学-光エネルギー変換機構解明と材料設計

結晶構造制御および希土類イオンの微量添加により,ペロブスカイト型酸化物の力学-光エネルギー変換機能の創出に成功した.しかし,なぜ力学的刺激で発光するのかは明らかになっていない.そこで本研究では,Ruddlesden-popper型Srn+1SnnO3n+1(n=1, 2...∞)の内、Sr3Sn2O7(n=2)、SrSnO3(n=∞)を対象に、希土類ドーピングを行い、結晶構造と応力発光特性の相関を基礎的に解明することを目的とした。その結果、対称中心を持たない結晶構造において力学-光エネルギー変換が効率よく達成されることが明らかとなり、強誘電性・圧電性が大きく関与していることが明らかとなった。ペロブスカイト型酸化物における力学-光エネルギー変換機能の創出に成功し、「本来みえない力」を可視化する応力センサとしての応用に目処を付けた。しかし,肝心の応力発光機構が明らかになっておらず,材料の設計指針は未だ確立できていない。本研究では、新規材料開発研究を通して応力発光現象を多角的な視点から究明し、得られた知見を基に画期的な応力発光材料を創製することを目的としている。本年度は、結晶構造が及ぼす効果を明らかにするために、ダブルペロブスカイト型酸化物(Sr3Sn2O7:Sm3+)および通常のペロブスカイト型酸化物(SrSnO3:Sm3+)の2種類の材料を固相法によって作り分けることに成功し、さらにこれらの応力発光特性の比較検討を行った。興味深いことに、ダブルペロブスカイト型酸化物の応力発光は、通常のペロブスカイト型酸化物の応力発光と比べて2桁以上も強い事が明らかとなった。このようなユニークな特性は他の希土類イオン添加(例えばネオジムイオン)によっても同様に観測されたことから、ダブルペロブスカイト構造がもつ構造的な特徴が応力発光現象に大きく寄与していることが明らかになった。結晶構造解析を行ったところ、ダブルペロブスカイト型酸化物の結晶格子パラメータは温度に対して異方的な振る舞いを示したのに対して、通常のペロブスカイト型酸化物においては各々の格子パラメータは等方的に変化した。また、熱ルミネッセンス解析によって、材料内の欠陥トラップ準位を評価したところ、ダブルペロブスカイト型酸化物においては室温よりも深いレベルに電子(あるいは正孔)が捕捉されていることが明らかとなった。以上のように、ダブルペロブスカイト型酸化物における特異な構造的特徴と欠陥構造が応力発光特性に大きく寄与していることが示唆された。ダブルペロブスカイト型酸化物における応力発光の増強効果を明らかにしただけでなく、ペロブスカイト構造の次元制御技術が蛍光の増強、さらには蓄光現象の発現に極めて重要であることをつきとめた。ダブルペロブスカイト型酸化物および通常のペロブスカイト型酸化物の蛍光・蓄光現象についてはJournal of the Ceramic Society of Japanにて論誌発表を行った。応力発光現象の解明にもつながる重要な成果であると考えているために、自己評価を「おおむね順調」とした。結晶構造の次元制御および希土類イオンの微量添加により,ペロブスカイト型酸化物の力学-光エネルギー変換機能の創出に成功し,応力発光センサとしての応用に目処をつけた.しかし,肝心の応力発光機構は明らかになっておらず,材料設計指針は未だ確立されていない.本研究では,申請者の開発したペロブスカイト型酸化物の構造物性・電子構造を実験的・理論的手法によって解明し,応力発光に適した結晶構造を明らかにすることを目的としている.研究を進めてきた結果,対称中心を持たない結晶構造に希土類イオンをドープすると,応力発光強度が著しく増加することを実験的に明らかにした.一方,対称中心がある構造に希土類イオンをドープしても,ほとんど応力発光を示さないことがわかった.このように応力発光特性は結晶構造の対称性と大きく関係しており,圧電体や強誘電体が応力発光に適した構造であることが示唆された.また,希土類イオンをドープしたペロブスカイト型酸化物の第一原理エネルギーバンド計算を行ったところ,希土類のエネルギー準位は,ペロブスカイト型酸化物のバンドギャップ内に孤立形成されていることが明らかとなった.さらに,置換固溶する結晶サイトに応じて,希土類イオンのエネルギー準位が異なることが理論的に明らかとなった.実験値と比較することで希土類イオンの置換固溶サイトが特定できることが示唆される結果となった.応力発光特性との相関は今後進めていく方針である.結晶構造制御および希土類イオンの微量添加により,ペロブスカイト型酸化物の力学-光エネルギー変換機能の創出に成功した.しかし,なぜ力学的刺激で発光するのかは明らかになっていない.そこで本研究では,Ruddlesden-popper型Srn+1SnnO3n+1(n=1, 2...∞)の内、Sr3Sn2O7(n=2)、SrSnO3(n=∞)を対象に、希土類ドーピングを行い、結晶構造と応力発光特性の相関を基礎的に解明することを目的とした。本年度は、ペロブスカイト型酸化物の応力発光特性、結晶構造の相関、欠陥トラップの影響などを定性的に評価することができたと考えている。

今後は、光電子分光法による希土類イオン準位の定量解析や第一原理計算などに取り組み、実験的・理論的手法の両面から応力発光機構解明を行う方針である。これまでの応力発光特性評価方法はそのままに、次はサンプル作製条件の最適化を行い、ペロブスカイト型酸化物中に形成された希土類イオン準位を光電子分光法によって定量的に評価する。そして、これらの得られた実験データを理論計算の結果と照らし合わせ、希土類ドープペロブスカイト型酸化物のバンド構造を明らかにすることで、応力発光機構の解明に繋げる。材料化学
親子の相互作用に着目した家族主体の小児在宅ケアガイドラインの有用性の検証と活用

本研究は、入院中の子どもが家庭で生活することの検討から、在宅ケアへの移行、継続までの家族と看護師の特徴を明らかにし、親子の相互作用に着目した家族主体の小児在宅ケアガイドラインを作成すること、ガイドラインの有用性を検証することを目的とした。ガイドラインを用いて研修会を開催し、参加した看護師に研修前後で質問紙調査を行った。看護師の認識には肯定的な変化が認められ、ガイドラインを用いることが、研修に参加した看護師の個人的な価値観にも影響を及ぼすことが示唆された。国内外の関連する学術雑誌や書籍による文献検討、学会への参加により、小児の在宅ケア、及びPFCCに関する最新の研究動向を検討した。さらに、国内では数少ない重症心身障害児者を対象とするレスパイトケア施設を見学し、小児の在宅ケアを支える社会資源に関する資料を収集し、支援の在り方と課題を検討した。【小児在宅ケア移行期の家族と看護師を対象とする調査の分析とガイドラインの作成】先に実施した、入院中に医療的ケアを導入した後、家庭で生活することを検討し、移行した18歳未満の子どもの主な養育者、及び、病院で受け持った経験をもつ看護師を対象とする調査について、資料を詳細に分析し、学会にて報告した。また、調査結果に基づき、小児在宅ケアガイドライン(初版)を作成した。さらに、研究成果の公表とガイドラインの評価研究への活用を目的に、WEBサイトを立ち上げて、研究成果の一部を公表した。【小児在宅ケア継続中の家族と看護師を対象とする調査の準備】入院中に医療的ケアを導入した後、家庭で生活している18歳未満の子どもの主な養育者、及び、家庭で生活するようになった子どもの訪問看護を主に担当した経験をもつ看護師を対象に、質問紙と面接による調査を計画し、その実施に向けて研究代表者の所属施設における倫理審査に申請した。【ガイドラインの有用性の検証】在宅ケアへの移行を経験した子どもの養育者と病院で支援に携わった看護師に対する調査結果に基づき作成した「小児在宅ケアガイドライン(初版)」の有用性を検証することを目的に、在宅ケアの包括的支援を担う看護師育成を目指した研修会にガイドラインを活用した。全国の小児専門病院、近隣6県で小児科を標榜する総合病院へ、またWEBサイトを通じて研修会参加者を募集した。研修会は6か月間、3回シリーズで講演、事例検討、グループワークから構成した。参加者34名を対象に質問紙による縦断調査を依頼し、研修会開始前に33名、終了直後32名の回答が得られ、研修会終了後6か月に3回目の調査を計画している。これらの結果より、ガイドラインの意義と課題を検討する。【研究活動へのWEBサイトの活用】ガイドライン公開とその有用性を検証する研修会の広報にWEBサイトを活用した。その結果、ガイドラインの問い合わせがあった施設にガイドラインを送付し、在宅支援の情報交換を実施した。【小児在宅ケア継続中の家族と看護師を対象とする調査の準備】入院中に医療的ケアを導入し家庭で生活している子どもの主な養育者と訪問看護を主に担当した経験をもつ看護師を対象とする調査の実施に向けて、研究代表者の所属施設における倫理審査の承認を得た。現在、対象施設への依頼手続きを進めている。【研究成果の報告】ガイドラインの基盤となった研究成果を国内外の看護学会で発表した。【小児在宅ケアガイドライン(初版)の有用性の検証】Patient- and Family-Centered Care(PFCC)の理念、及び在宅ケア継続中の子どもの家族、在宅移行期の支援の経験をもつ看護師に対する調査結果に基づき2011年に作成したガイドライン(初版)の有用性の検証に取り組んだ。在宅ケアの包括的支援を担う看護師育成を目指した6か月間、3回シリーズの小児在宅ケアコーディネーター研修会(以下、研修会)にガイドラインを活用し、研修会の前後、終了から6か月後に研修会に参加した看護師34名に対する調査を実施した。その結果、家族の養育や家族との協働に関する看護師の認識には変化が認められ、看護師自身が経験した小児在宅ケア移行件数によらず研修会終了後には協働の認識が高まることが見いだされた。また、看護師の経験年数を重ねることが必ずしも協働の認識を高めることにつながらないことが明らかになった。さらに、研修後には家族との協働に関する看護師の理念と実践の差が減少することから、理念と実践の乖離を緩和するという点においてもガイドラインを用いた研修会の意義が示唆された。【小児在宅ケア継続中の家族と看護師を対象とする調査】小児在宅ケア継続期の家族と看護師との協働について明らかにするために、全国の訪問看護ステーションのうち1552施設を対象に一次調査を行い、協力について承諾の回答があった施設に勤務する看護師と施設を利用する家族に質問紙による二次調査を実施した。今後、分析結果に基づく小児在宅ケア移行期から継続期に至るまでの幅広い子どもと家族に活用可能なガイドライン(改訂版)を開発する計画である。【研究成果の報告】ガイドラインの基盤となった研究成果を国内学会主催の講演会、国際フォーラム等で発表した。

昨年度作成したガイドラインを活用した研修会の開催と、参加した看護師への調査が進行中である。また、小児在宅ケア継続中の家族と看護師を対象とする調査も並行して準備中である。さらに、ガイドラインの基盤となった研究成果を随時国内外の学会に報告し、有意義な議論を行った。これらの研究成果より、おおむね順調に進展していると評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。現時進行中の調査を完了し分析を進めることで、病院と地域を問わず活用可能なガイドラインとして検討を進める。さらに、在宅ケアを継続中の子どもの家族に対するガイドラインのヒアリングを行い、家族と協働で活用するための課題を明らかにする計画である。さらに、病院または訪問看護ステーションの協力を得ながら、実際の事例に活用し評価することを試行的に行い、その成果をガイドライン活用例として資料に加えることで有用性を高めることを目指す。
初期近代イギリスのコスモロジーの変遷と死観の変容―科学と文学の接点から―

前回の助成研究成果を継続して(1)Thomas Harriotの天体観測の記録、同時代の天文学に関する著述のほぼ全容、数学論攷の一部の手稿を精査した。その一部を口頭発表、論文として公表した。(2)Harriotが依拠したGiordano BrunoやLucretiusの研究会を継続し、その宇宙論的思想の研究を深めた。(3)Harriotも一員であったthe Earl of Nurthumberland CircleのGeorge Chapman等の詩人達およびJohn Donneの詩や散文に表現された宇宙論の解析から、同時代の天文学からの影響を解読した。その結果を口頭発表、論文として公表した。当初の予定を変更し、Birkbeck College (London大学)ではなく、京都大学に拠点を置いて研究を進めている。一昨年度に終えるはずの『ソネット選集』の出版予定が、昨年度に大幅にずれ込んだためである。28年度からは、Oxford大学と京都大学、両大学を拠点とする。10年来続けてきたソネット選集の出版プロジェクトの最終巻、第3集『ソネット選集ワイアットからハーバートまで』の最終原稿作成、編集、校正が予定以上に時間を要し、27年度に大幅にずれ込んだのが理由である。本選集は28年5月に出版の運びとなった。この著に、本助成による研究課題での研究を盛り込むべく、加筆、補筆をかなり行った。特にGeorge Chapman、John Donneに関しては、直接関わっているが、その他John Davies of HerefordやWilliam Drummondでも宇宙論に関する記述を相当書き加えた。そのことが出版の遅延にもつながったが、内容は充実したはずである。全体としては、おおむね順調に調査・研究が進んでいる。4月から7月までOxford大学、8月以降京都大学を拠点として研究を続けた。学会誌、学術雑誌に投稿予定の論文について、海外の研究者と議論した結果、さらに調査し考察を重ねるべき点がいくつか残り、投稿にまで至らなかったが、その議論を踏まえての調査・考察が進んで、より充実した内容になってきている。BritishLibrary所蔵のThomas Haritotの手稿の検討は捗り、問題点も整理でき、最終の論(著書)の章執筆にとりかかることができた。John Donneの散文、詩の精読は進み、それについて国際学会等で、海外の研究者との議論が進み、2019年度の研究発表や、論の章執筆に向けて歩を進めることができた。研究補助期間には、京都大学大学院科学史専修の聴講生として伊藤和行教授の指導の許、16・17世紀ヨーロッパの宇宙論、特にGalileo、Harriotとその周辺の研究を行った。同時に、従来続けてきた英詩、Donne、Chapman等について研究を重ね、英詩に現れた宇宙論の変遷を考察した。(1)昨年度に続き`De Infinitis'を解読する。併せてChichester Public Record Office所蔵のPetworth手稿のうち天体観測記録と書簡(Harriot宛のもの、本人の手によるものは残っていない)の調査にあたり、Harriotの宇宙論における原子論、無限論を考察する。可能な限りの先行研究にもあたる。(3) 2012年のThomas Harriot Seminarでの発表に基づき、Chapmanのコスモロジーの一端を示す「Chaos」と「変化」についての論をまとめ、Intellectual History Journalに応募する。また、Harriotの無限論、原子論に関する論をまとめ、Intellectual History学会での発表に備える。京都大学を拠点に、何度かイギリスに赴き研究を続ける。人文学、初期近代英文学、科学史2016年度前期にOxford大学に滞在して研究、執筆にあたるため、その使途に充てる。Oxford大学にて滞在、そのための旅費、滞在費、書籍費、コピー代、学会参加費などに充当する。
情報変換物質を含む新規な異方性超薄膜の合成の研究

情報変換物質を含む機能性膜が高効率で機能するためには、(1)情報を捕える側の界面に情報を得る物質が高濃度で存在する方が、同量の物質が均一に膜内に存在するより好ましい。すなわち、"異方性"膜構造であること、(2)同時に情報変換され計測さるべき物質が気体や低分子量物質の場合には、拡散が容易な膜構造であること、(3)機能性膜の情報を捕える活性層はできるだけ薄膜(<1μm以下)であること、であり、このような形態の膜合成には、高分子溶液さえ得られれば、溶媒の種類によらない製膜法としてスピンキャスト法が適することを期待して本研究を行なった。情報変換物質の1種としてグルコースオキシダーゼを用い、異方性複合膜として、高速透過膜であるPMSP,TPX,含水ゲル膜としてポリ(α-アミノ酸)、この含水ゲル膜の表面にグルコースオキシダーゼを含む三相構造膜を合成した。ポリ(α-アミノ酸)には酵素の担特性と酸素透過性の高いL-ロイシン-L-カルボベンゾキシ-L-リジンを常法により合成した。この2種のアミノ酸の割合を9:17:3とした。まず、PMSP,TPXの50μm厚の支持膜を作り、この上に、酵素を含むポリ(α-アミノ酸)溶液を、スピンナーにかけ薄膜を形成させ、前述の三相構造膜を得た。得られた異方性の複合膜を酸素電極に固定し、グルコース溶液に浸漬、応答としての電流、定常状態に至る時間を測定した。本研究で得られた膜では、電流減少値2.5μA、定常状態に至る時間32秒、酸素の透過速度20.6×【10^(-8)】cm/sec.が得られた。これらの結果は市販されている酵素センサの応答性より秀れているが酵素の分布状態を解析し、さらに膜性能を改良する余地が残されている。
日本海における高水温化に伴うマグロ属魚類コシナガの漁場形成状況の把握

熱帯性マグロであるコシナガの日本海での分布域が広がることで、同種と形態が似たクロマグロ未成魚との混同水揚が増加することが懸念されている。本研究では、日本海におけるコシナガの漁場形成を把握するため、まず、アンケート・聞き取り調査を実施し、北陸以南でコシナガが主に水揚げされていることがわかった。下関市蓋井島の定置網の漁獲伝票では、漁期は5月から12月で、9月(25.3 ±1.6 °C)が漁獲量が最も多かった。生殖腺指数が最も高かったのは、雌は6月、雄は7月であり、7月に放卵、排精していることが組織観測からわかった。10月には冷水をさけ岸近くの水域を移動する可能性が電子標識のデータから示唆された。マグロ属魚類コシナガは、クロマグロの幼魚と形態が似ているが、クロマグロよりも温暖な海域を好むと考えられている(e.g. Mohri et al., 2009)。本研究では、コシナガ資源の利用促進と持続的な利用を検討するため、1980年代半ばからの日本海の高水温期への移行に伴うコシナガ漁獲の変化を調べ、回遊や経験水温等の情報を提示することを目的としている。本年度は、漁業、市場、行政、大学関係者等に聞き取り調査を行った。また、水産大学校練習船の漁獲データをもとに、コシナガの産卵場形成について分析した。萩市との調査検討会、漁業関係者との意見交換会を開催した。日本海での最初のコシナガの漁獲記録(中村, 1969)は、1968年の若狭湾の定置網への入網とされ、その後、1994年に山口県での漁獲の事例が報告され(Itoh et al., 1996)、1995年から開始された同県蓋井島の定置網モニタリングではコシナガが継続的に漁獲されていること等がわかってきた(e.g. Mohri et al., 2013)。山口県でのコシナガ漁獲の増加に伴い、コシナガとクロマグロの幼魚期における形態的差異を知らせる取り組みが進み(e.g.小林, 2004)、同県では混同がぼほ無くなったと考えられている。島根県では、1996年及び1997年にコシナガがクロマグロ幼魚として処理された事例(e.g.田中ら, 1997)があるが、現在では、ほぼ区別されていると考えられていること等がわかってきた。生殖腺と耳石の解析に基づき日本近海でコシナガが産卵している可能性が指摘され(Itoh et al., 1999)、日本海では1999年、2004年の遠洋水産研究所調査船及び傭船による調査でコシナガ未成魚、2000年以降は水産大学校練習船の調査で稚魚が採捕されたこと等がわかってきた。コシナガの漁獲情報について聞き取り調査を実施し、それらのデータの分析を開始することができた。利害関係者に関する情報を整理し、アンケート調査をすすめる準備ができた。ポップアップアーカイバルタグを取り付ける供試魚を入手する手配ができた。本年度は、九州北部及び日本海に面する府県の水産関係施設(n=43)に対してコシナガの水揚げに関するアンケート調査を行い、14府県合計23施設から回答が得られた。その結果、東北から甲信越までは、コシナガの認識が低く、北陸から九州北部では、コシナガを認識し水揚げ等をしていることがわかった。1995年から2016年の下関市蓋井島定置網の水揚伝票からコシナガの漁獲(7757個体)をまとめた結果、9月が月別漁獲量が最大で173.3±306.4個体(平均±標準偏差)、水温は25.3±1.6°Cであった。2008年から2016年の同定置網で漁獲されたコシナガ雌(n=42)、雄(n=35)から算出した月別の生殖腺指数は、雌は6月(20.6±0.1°C)の7.5±1.5、雄は7月(23.4±1.3°C)の9.9±3.3が最高値となり、20°C以上の水温で産卵している可能性が考えられた。2016年7月と9月の雌(n=3)と雄(n=3)の組織切片標本からは、7月は放卵、排精が確認され、9月は、卵膜の崩壊と核の消失が確認され、包嚢も無くなっていた。2016年8月19日から8月22日、同県日本海側で実施された練習船による表層トロール調査実習では、コシナガの稚魚が漁獲され、9月11から9月14日の曳縄漁業調査実習では、北緯35度以南で、20°C以上の水温帯が沿岸に近づくほどに水深30mから50mまで広がり中で、岸近くにおいてマグロ類の成魚の群れが観測された。10月17日及び10月25日、一本釣り漁船を傭船し、漁獲調査を実施した結果、同県日本海側川尻岬においてコシナガ成魚が漁獲でき、1個体にポップアップアーカイバルタグを取り付け、放流することができた。予定よりも早期に7日間と短い間でタグが死亡等のトラブル以外で浮上したが、岸近くの温かい水域を供試魚が川尻岬から萩市見島の東まで北上したと示唆されるデータが得られた。

熱帯性マグロであるコシナガの日本海での分布域が広がることで、同種と形態が似たクロマグロ未成魚との混同水揚が増加することが懸念されている。本研究では、日本海におけるコシナガの漁場形成を把握するため、まず、アンケート・聞き取り調査を実施し、北陸以南でコシナガが主に水揚げされていることがわかった。下関市蓋井島の定置網の漁獲伝票では、漁期は5月から12月で、9月(25.3 ±1.6 °C)が漁獲量が最も多かった。生殖腺指数が最も高かったのは、雌は6月、雄は7月であり、7月に放卵、排精していることが組織観測からわかった。10月には冷水をさけ岸近くの水域を移動する可能性が電子標識のデータから示唆された。コシナガの漁獲情報について聞き取り調査のデータをとりまとめ、情報が不足している部分についてアンケート調査を実施する。これまで未知であった日本海のコシナガの回遊や経験水温等を調べるため、ポップアップアーカイバルタグを取り付けた供試魚を放流する。水産資源管理学為替の影響で海外製品の購入価格が想定していた価格から変更した。この度生じた次年度使用額は、次年度以降に請求する研究費と合わせて研究成果を発表するための英文校閲のための謝金等に使用する計画である。
アポトーシス抑制遺伝子BCL-2/BAG-1を介する癌転移の制御

1.BCL-2またはBAG-1の過剰発現によりヒト胃癌細胞の腹膜播種能が亢進する。ヒト胃癌MKN74細胞は、アポトーシスの抑制分子であるBcl-2/BAG-1の発現レベルがいずれも低いことから、Bcl-2もしくはBAG-1cDNAを遺伝子導入し、stableトランスフェクタントを作製した。これらの細胞株は、増殖能には変化はなく、皮下内接種による腫瘍形成能もコントロールと同一レベルであった。しかし、腹腔内への接種により生じる腫瘍形成を比較するとコントロール群に比し3-4倍も腫瘍形成能が高まっていることが判明した。したがって、アポトーシスの抑制により、ヒト胃癌細胞が転移能を亢進することが推測された。2.PKCの活性化により胃癌細胞のアノイキスは、増強される。ヒト胃癌細胞MKN45細胞は、接着の足場を喪失するとアポトーシスに陥るが、PKCを活性化させることによりさらに増強されることが判明した。このことから、アノイキスの制御機構にPKCが関与していることが明らかになった。3.BAG-1の過剰発現によりヒト胃癌細胞の細胞運動能が亢進する。BAG-1を過剰発現させたMKN74細胞は、コントロール細胞株に比較して、水平および垂直方向のいずれにも運動能が亢進していた。この細胞においてBAG-1が中間径フィラメントと同一の細胞内局在を示したことから、両者の機能的関連性が注目される。4.正常上皮においてBAG-1は、ゴルジ近傍に存在している。BAG-1の正常上皮細胞の局在を調べた結果、ゴルジ近傍に存在していることを見出した。この局在性の分子機構として、BAG-1は、COPI小胞とともにゴルジ膜に蓄積しているものと考えられた。ヒト胃癌細胞MKN74細胞は,アポトーシスの抑制分子であるBcl-2/BAG-1の発現レベルがいずれも低いことから,Bcl-2もしくはBAG-1cDNAを遺伝子導入し,stableトランスフェクタントを作製した。これらの細胞株は,増殖能には変化はなく,皮下内接種による腫瘍形成能もコントロールと同一レベルであった。しかし,腹腔内への接種により生じる腫瘍形成を比較するとコントロール群に比し3-4倍も腫瘍形成能が高まっていることが判明した。したがって,アポトーシスの抑制により,ヒト胃癌細胞が転移能を亢進することが推測された。2.PKCの活性化により胃癌細胞のアノイキスは,増強される。ヒト胃癌細胞MKN45細胞は,接着の足場を喪失するとアポトーシスに陥る。このようなアポトーシスをアノイキスという。このアノイキスを制御する機序は未だ不明であるが,PKCを活性化させることによりアノイキスが増強されることが判明した。このことから,アノイキスの制御機構にPKCが関与していることが明らかになった。1. BAG-1の過剰発現によりヒト胃癌細胞の細胞運動能が亢進する。ヒト胃癌細胞MKN74細胞は,アポトーシスの抑制分子であるBAG-1の発現レベルが低いことから,BAG-1cDNAを遺伝子導入し,BAG-1の過剰発現したstableトランスフェクタントを作製した。しかし,金コロイドアッセイやトランスウェルを用いた運動能の評価を行ったところ,BAG-1の過剰発現により優位に細胞運動能が亢進することが明らかになった。

既に,アポトーシスの抑制により,ヒト胃癌細胞が転移能を亢進することを証明してきたが,本研究の結果から,BAG-1は,転移能の獲得に重要な因子になることが推測された。2. PKCの活性化により胃癌細胞のアノイキスは,増強される。ヒト胃癌細胞MKN45細胞は,接着の足場を喪失するとアポトーシスに陥る。このようなアポトーシスをアノイキスという。このアノイキスを制御する機序は未だ不明であるが,PKCを活性化させることによりアノイキスが増強されることが判明した。しかし,足場に付着した細胞には,影響を与えないことから,足場喪失に依存して,PKCがアポトーシスを誘導していることが示唆された。アポトーシス抑制遺伝子を使用した,新しい癌転移抑制療法を確立することを目的として,BAG-1・BADを中心とした多角的な解析から、転移を抑制させるために以下の諸点を明らかにしてきた。1.胃癌細胞において,遺伝子導入によりBAG-1を過剰発現させると,BAG-1は細胞質に均一に存在し,ケラチンやアクチンと会合していること.しかし正常上皮細胞では,主にゴルジ野にBAG-1が蓄積していることを見出した.2.下咽頭癌において,BAG-1が高発現していること.また,BAG-1の細胞内局在が核にある癌細胞は,増殖能が高く,このような癌を持つ患者は,放射線照射後の再発率が高いことを見出した.3.アノイキス時,アポトーシス誘導分子BADは,脱リン酸化されることによって,活性化されていること,またこれによりアノイキスの誘導と関連していることを発見した.4.BADの過剰発現によってアノイキスが促進されることを見出した.本研究の結果から,BAG-1の細胞内局在の把握によって,放射線照射後の再発の予測判断が可能になると期待できること,また,アノイキスに関わる因子として,BADの発現量及びリン酸化レベルの変化は重要と思われた。現在,BAG-1の作用を抑制させるため,dominant negativeに作用するベクターを作成中である.