hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教職員向け休・復学者支援マニュアル作成のための研究

その結果、休学理由としては、授業についていけない、レポート(考察)が書けない、卒論、修論、博論が書けない等の修学上の問題、進路模索等進路に関する問題、部活・サークル内や、研究室内での人間関係が上手くいかない等の対人関係上の問題、やる気が出ない等の精神的問題等、多義にわたることが明らかになった。学生や保護者から語られた内容から学生が抱えている問題が明らかになり対応が可能になることがある一方で、語られた内容からでは何が問題で、何が解決すれば学業復帰できるか分からないことがある。また、学生が抱えている問題やその解決方法は明確だが、解決策をいくつか提案しても学生が乗ってこない(動きだせない)ことがある。教職員が支援や関わりに戸惑いを感じるのは、教職員としてどのような支援を行えば良いか分からない(自分のこれまでの方法では上手くいかない)場合である。一方で、教職員がこれまで行ってきた支援の中でも、上手くいった事例では、教職員が学生の自宅アパート、実家まで来訪したり、電話、メール、手紙などを通して、学生に心配しているという事を伝えており、動けないでいる学生を無理やりにでも動かそうとするのではなく、学生が動き出すまで辛抱強く待っていたり、動き始めたら間髪入れずどっさりとToDoを与えたりするのではなく、学生が取り組めそうな所から徐々に進めていこうと、慣らし運転をしていた。平成29年度は、当初予定していた通り、教職員対象のインタビュー調査を行い、学生支援の実態や教職員が感じている難しさについて明らかにした(研究2-1)ただ、調査協力者の確保が予想より難しく、当初予定していた人数(20名程度)に満たなかった。そのため、平成30年度も引き続き研究2-1を続け、分析を行い、その成果を発表する。平成30年度は、休・復学者が抱えている(あるいは過去に抱えていた)不安や必要としている(あるいは必要としていた)支援、有効な支援方法について探索的に検討することを目的として、筆者が実践した休・復学者支援について事例研究を行った。休学に至る事例は、特定の必修科目での躓き(授業が難しくてついていけない)、レポート課題での躓き、研究での躓きなど、修学上の問題や将来に対する漠然とした不安が関連していることが多いが、大概、それに伴って、自己評価の低下、やる気の低迷、睡眠障害などの問題が2次的に生じている。後者の精神的問題については、休学をして一時的に学校のことから離れて適切な対応(例えば、医療が必要な場合は医療に繋がるなど)を取ると、心身ともに回復するところはあるものの、それで全てが上手くいくという訳ではない。休学者は、復学して以前躓いたもの(授業や研究)に再び向き合う際、再び同じ苦しい状況に陥るのではないかと不安に感じている。そのため、休学中に大事になってくる支援としては、まず、1休学者が安心して休めるように環境調整を行う事(例えば、学生本人の納得を得る、保護者など関係者の理解を得る、医療が必要な場合は医療に繋げるなど)、2休学者が何故休学に至ったのか、何に躓いたのか、これから先どうしていきたいか(卒業を目指すのか、別の進路を考えるのか)、自己理解を深める手伝いをすること(例えば、困った時に周囲に相談できず、自分1人で何とかしようとしていたなど)、その上で、3休学中、あるいは復学後(そのまた将来に至るまで)に以前と同じ状況にならないようにどう過ごせば良いかを一緒に検討し、4復学後も、引き続き学生の成長を見守ることである。特に、前者の修学上の問題は、授業担当教員や研究室の指導教員との連携は欠かせないものである。
サイトカインシグナルを応用した胃癌治療用ヘルペスウイルスの開発

当科では胃癌治療の新たな選択肢として、腫瘍溶解型ヘルペスウイルス(以下oHSV)の研究を行っている。しかし臨床応用が期待される第3世代型oHSV、T-O1では十分な効果があげれない細胞もある。今回T-O1を改良したT-SOCS3というウイルスを開発し、胃癌への効果の検証を行った。T-SOCS3は従来のウイルスT-O1と同等もしくはそれ以上の抗腫瘍効果をしめし、特にT-O1の全く効かないヒト胃癌細胞株MKN1に対しても高い抗腫瘍効果を示した。また胃癌切片を用いた短期培養系においてもT-SOCS3はT-O1と同等以上の抗腫瘍効果を示した。この新規ウイルスT-SOCS3を用いてIII.第3世代腫瘍融解性単純ヘルペスウイルスT01およびT-SOCS-3によるウイルス療法の検討(in vivo assay)を行った。Vero細胞、ヒト胃癌細胞株を6well plateに5x105個/wellで播種し、24時間培養する。それぞれPBS(-)、T01、T-SOCS-3をMOI=0.01、0.1でそれぞれ感染させて、24時間、48時間、72時間培養する。それぞれの時間でPBS(-)で細胞を洗浄後、Trypsin-EDTA法で細胞を回収し、トリパンブルー染色で細胞を染色した後、生細胞数をcountする。PBS(-)をcontrol群としT-01、T-SOCS-3の殺細胞効果を比較検討する。この実験でT-SOCS3がT-01の抗腫瘍効果を上回る可能性のあるウイルスであることが確認できた。コントロールウイルスとなるT-01はヒト胃癌細胞株MKN1に対して殺細胞効果が乏しい。その原因としてT-01がMKN1に感染したとき、SOCS3が減弱してしまうことが原因と考えた。そこでSOCS3を恒常的に発現するT-SOCS3を前年度作製し、MKN1においてT-01よりT-SOCS3が殺細胞効果が優れていることを確認した。本年はまず前年度作製したT-SOCS3が細胞感染した際に精製するSOCS3がきちんと下流シグナルであるSTAT-3のリン酸化を抑制していることをまずwesttern blotting assayにて確認した。そしてさらにT-01とT-SOCS3の複製能をVERO細胞、ヒト胃癌細胞株MKN1において比較を行い、T-SOCS3がMKN1においてのみだが、複製能が有意に優れていたことを確認した。つまりT-SOCS3はMKN1においてもSOCS3を発現し,STAT3のリン酸化を抑制し,複製能を向上させることで,殺細胞効果がT-01より向上したと考えられた。次に短期培養系の確立に努めた。具体的には胃癌新鮮切除標本(切除後3hr以内)を24mmの小切片に分割し,重量を揃え、抗生剤含有培地にて小切片をそれぞれ5回洗浄した。コラーゲンゲル培地またはコラーゲンスポンジ培地にて48hr時間培養し、MTS assay法および小切片の凍結切片のHE染色でviabilityを確認した。これにより手術検体を小切片化し,コラーゲン培地で培養することで48hrは90%以上のviabilityを得れることが分かり、48時間でのウイルスの効果判定を行うことが妥当と診断している。しかし新鮮胃癌せんつじょ標本(進行胃癌)の昨年の手術症例数が少なく、現段階ではウイルスの評価までは至っていない。新規ウイルスT-SOCS3の作製は予定通りに完了し、またその評価実験も予定通り終了している。裏付け実験も終了したため、計画書通りのスケジュールで現状は進んでいるものと考える。消化器外科新規ウイルスの作成は完了したため、本年度は申請書通り、短期培養系の確率とこの短期培養系でのウイルスの評価実験を行う。短期培養系の方法としては1.胃癌手術症例の腫瘍摘出後2時間以内の標本から腫瘍部分、正常胃壁を2cm角の組織をサンプルとして採取し、厚さ2mm4mmにさらに細断し、重量を揃えておく。組織サンプルを抗生剤+10%FCS入りRPMI培地で5回洗浄行う。2.細断した腫瘍部、正常組織部のうちそれぞれ一片で凍結切片を作成し、HE染色を行い、それぞれのサンプルのviabilityを評価する。また別の2片を用いてMTS assayを行い、吸光度を測定し、手術直後のviability(controlとする)を評価する。3.残りの切除サンプルをコラーゲンスポンジ培地(コラーゲンスポンジ+10%FCS入りRPMI培地+1%抗生剤)またはコラーゲン・ゲル

包埋培地(TypeIコラーゲンゲル+5倍濃縮RPMI+1%抗生剤)で48時間後、72時間後にサンプルを回収する。4.サンプルをPBS(-)で洗浄後、サンプルのの1片で凍結切片を作成し、HE染色を行う。同時に残りのサンプルでMTS assayを行い、吸光度を測定する。2.で評価したHE染色の結果、吸光度の値とそれぞれ比較し、48時間後、72時間後でのそれぞれのviabilityを評価するとともに、コラーゲンスポンジ培地とコラーゲン・ゲル包埋培地どちらの培地がviabilityをより保っているかの評価も行う。以上の方法で進めて行く予定である。この短期培養系を用いて昨年作成したT-SOCS3とT-01どちらが有効であるかという検討も行い、論文化を目指していく。
本州中部山岳地帯における動植物相の保護・保全に関する研究

1.北アルプスおよびその周辺地域において、主要動物群の生息環境の基盤となす森林帯(ブナ、トチノキ、ハイマツ林)並びに高山帯お花畑の主要構成要素のフェノロジー、生理・生態並びに活力度の経年変化に関する観察・測定が行われ、その結果が集約された。立山山系のブナを主体とする低山帯の森林構成要素に関しては、山岳道路建設による人為的インパクトがルート沿線地域のブナ・トチノキなどの落葉樹の活力度に与えた影響に関するモニタリングが行われた(河野、紙谷)、これらの樹種のさまざまな大きさのギャップへの更新過程に関する基礎的データの集積が計られた(紙谷)。高山帯の主要樹種であるハイマツの生理・生態的機能の測定(丸田)、イタドリなど森林限界環境の多年草の生理・生態的機能の測定結果が集約された(増沢・大村・丸太)。北アルプス立山並びに後立山において集積された各種高山植物の越冬様式、シュートのフェノロジーの詳細な観察結果が集約されている(吉江)。2.山岳地帯の環境条件の中で特に重要な雪氷の分布と気象との関連、特に融雪期における雪線の後退と植生の出現に関するデータが取られ、植生の季節的遷移に関する分析がなされた(上田、飯田)。3.高山帯を含む山岳地帯における大型哺乳動物の生態・生活史に関するデータは極めて乏しい。前年度に引きつづきニホンカモシカ(古林、北原、望月)、中・小哺乳類(各種のネズミ類)(北原、肴倉)、ニホンザル(大橋、和田)などに関する分布、行動、生活史の記録が集約された。ニホンライチョウの行動・習性・繁殖活動を含む生活史に関するデータが前年度に引きつづき取られ、併せてこれらを基礎に過去9年間のデータの集約がなされた(肴倉、北原)。1.北アルプス山系における主要樹種であるブナ、トチノキ、ダケカンバ、ハイマツ等のフェノロジーの記録を取り、併せてブナに関しては光合成能、蒸散流等の測定を行った。また、次年度の準備として、新潟県見倉および富山県立山ブナ坂、ブナ平の3地点においてスタンド構成木のマッピングを完了した。併せて、サイズ構造、落下種子量の調査を行った(紙谷、河野)。上記調査地から亜高山帯にかけてのげっ歯類(ネズミ)の分布・行動に関する調査を実施し、樹木の種子散布への役割の評価を進めている(紙谷、北原)。2.高山帯の融雪記の雪線の後退の記録(上田)と、併せて約70種高山のフェノロジーの記録と生長様式の観察に着手し、現在その集約を進めている(吉江)。ハイマツの生育環境はデータ・ロガーを設置し、計測すると共に(増沢)、併せて光合成能、蒸散流の測定を行った(丸田)。また、ハイマツ・オオシラビソに関しては実生の分散・定着に関する予備的データを取った(丸田)。3.ツキノワグマ、ニホンザル、ニホンカモシカに関しては、すでに取りつけてある小型発信機を用い、テレメトリー法でその行動圏、ホーム・レンジなどの把握に努めている(古林、和田、北原)。4.ライチョウに関しては、無雪期における採餌植物、季節ごとの地域利用形態、なわばり形成区域の把握が、立山室堂平を中心に行われた(北原、肴倉)。5.立山ブナ坂におけるブナ・トチノキ林の更新にはたす森林性ネズミの役割の評価を行った(紙谷)。

立山山系のブナを主体とする低山帯の森林構成要素に関しては、山岳道路建設による人為的インパクトがルート沿線地域のブナ・トチノキなどの落葉樹の活力度に与えた影響に関するモニタリングが行われた(河野、紙谷)、これらの樹種のさまざまな大きさのギャップへの更新過程に関する基礎的データの集積が計られた(紙谷)。高山帯の主要樹種であるハイマツの生理・生態的機能の測定(丸田)、イタドリなど森林限界環境の多年草の生理・生態的機能の測定結果が集約された(増沢・大村・丸太)。北アルプス立山並びに後立山において集積された各種高山植物の越冬様式、シュートのフェノロジーの詳細な観察結果が集約されている(吉江)。2.山岳地帯の環境条件の中で特に重要な雪氷の分布と気象との関連、特に融雪期における雪線の後退と植生の出現に関するデータが取られ、植生の季節的遷移に関する分析がなされた(上田、飯田)。3.高山帯を含む山岳地帯における大型哺乳動物の生態・生活史に関するデータは極めて乏しい。前年度に引きつづきニホンカモシカ(古林、北原、望月)、中・小哺乳類(各種のネズミ類)(北原、肴倉)、ニホンザル(大橋、和田)などに関する分布、行動、生活史の記録が集約された。ニホンライチョウの行動・習性・繁殖活動を含む生活史に関するデータが前年度に引きつづき取られ、併せてこれらを基礎に過去9年間のデータの集約がなされた(肴倉、北原)。
新規クローニング法を用いた核受容体選択的転写制御因子の単離

甲状腺ホルモン受容体(TR)やレチノイン酸受容体(RAR)、ビタミンD受容体(VDR)、ペルオキシゾーム増殖剤活性化受容体(PPAR)などの核内受容体は、リガンド依存性転写制御因子であり、DNA上に存在する標的配列に結合し、その生理作用を発揮すると考えられている。現在までの核内受容体間のクロストークおよび相互作用の解析結果より、核受容体の生理作用がその特異的標的配列に結合することなく発揮される場合があることを見出した。核抽出液からの精製過程を必要としない蛋白-蛋白相互作用を示す因子のクローニング法として、T7ファージディスプレイ法を応用した方法を確立を用いて生化学的に蛋白-蛋白相互作用を示す因子のクローニングを行った。この因子の存在はインスリノーマ細胞で確認しているため、ハムスターインスリノーマ細胞(HIT-T15 cell)よりcDNAを作成しT7ファージディスプレイライブラリーを構築した。大腸菌で発現したGST-PPARγ、TR、VDR、RARをそれぞれグルタチオンビーズに結合させ、PPARγを特異的に認識し結合する蛋白をクローニングした。申請者はVDRがVitaminD3依存性にPPARαの応答配列上での転写活性を抑制することを見出した。このPPARα/VDRのクロストークはこの二者間で特異的であり、PPARの他のアイソフォームまたは他の核受容体では存在しない。さらに、VDR-PPARα間には直接の相互作用はなく特異的な共役因子を介したクロストークであることを確認した。このVDR-PPARα間に存在する特異的受容体間の共役因子をクローニングを引き続き行っている甲状腺ホルモン受容体(TR)やレチノイン酸受容体(RAR)、ビタミンD受容体(VDR)、ペルオキシゾーム増殖剤活性化受容体(PPAR)などの核内受容体は、リガンド依存性転写制御因子であり、DNA上に存在する標的配列に結合し、その生理作用を発揮すると考えられている。1)核抽出液からの精製過程を必要としない蛋白-蛋白相互作用を示す因子のクローニング法として、T7ファージディスプレイ法を応用した方法を確立を用いて生化学的に蛋白-蛋白相互作用を示す因子のクローニングを行った。大腸菌で発現したGST-PPARγ、TR、VDR、RARをそれぞれグルタチオンビーズに結合させ、PPARγを特異的に認識し結合する蛋白をクローニングを現在行っている。1)申請者はVDRがVitaminD3依存性にPPARαの応答配列上での転写活性を抑制することを見出している。現在、このVDR-PPARα間に存在する特異的受容体間の共役因子をクローニングを計画中である。新規クローニング法を用いた核受容体選択的制御因子の単離甲状腺ホルモン受容体(TR)やレチノイン酸受容体(RAR)、ビタミンD受容体(VDR)、ペルオキシゾーム増殖剤活性化受容体(PPAR)などの核内受容体は、リガンド依存性転写制御因子であり、DNA上に存在する標的配列に結合し、その生理作用を発揮すると考えられている。

1)核抽出液からの精製過程を必要としない蛋白-蛋白相互作用を示す因子のクローニング法として、T7ファージディスプレイ法を応用した方法を確立を用いて生化学的に蛋白-蛋白相互作用を示す因子のクローニングを行った。この因子の存在はインスリノーマ細胞で確認しているため、ハムスターインスリノーマ細胞(HIT-T15 cell)よりcDNAを作成しT7ファージディスプレイライブラリーを構築した。大腸菌で発現したGST-PPARγ、TR、VDR、RARをそれぞれグルタチオンビーズに結合させ、PPARγを特異的に認識し結合する蛋白を単離クローニングを進行中である。1)申請者はVDRがVitaminD3依存性にPPARαの応答配列上での転写活性を抑制することを見出している。このPPARα/VDRのクロストークはこの二者間で特異的であり、PPARの他のアイソフォームまたは他の核受容体では存在しない。さらに、VDR-PPARα間には直接の相互作用はなく特異的な共役因子を介したクロストークであることを確認した。現在、このVDR-PPARα間に存在する特異的受容体間の共役因子をクローニングが進行中である。甲状腺ホルモン受容体(TR)やレチノイン酸受容体(RAR)、ビタミンD受容体(VDR)、ペルオキシゾーム増殖剤活性化受容体(PPAR)などの核内受容体は、リガンド依存性転写制御因子であり、DNA上に存在する標的配列に結合し、その生理作用を発揮すると考えられている。現在までの核内受容体間のクロストークおよび相互作用の解析結果より、核受容体の生理作用がその特異的標的配列に結合することなく発揮される場合があることを見出した。大腸菌で発現したGST-PPARγ、TR、VDR、RARをそれぞれグルタチオンビーズに結合させ、PPARγを特異的に認識し結合する蛋白をクローニングした。このVDR-PPARα間に存在する特異的受容体間の共役因子をクローニングを行った。
ＥＢウイルスがコードするＤＮＡポリメラーゼの機能ドメインの詳細な解析

本研究ではBurkitt lymphomaを引き起こす原因ウイルスであるEpstein-Barr virus(EBV)がコードするDNAポリメラーゼ(Pol)に着目し、ウイルス産生感染時のウイルスゲノム複製を詳細に解析することを目的とした。特に、ヘルペスウイルス科のウイルスがPolに保存している特徴的なアミノ酸配列に着目し、このアミノ酸配列がEBVのウイルスゲノム複製においてどのように寄与しているのかを詳細に解析することを目指した。平成27年度までに、このEBV Polのアミノ酸配列に変異を入れた組換えウイルスおよび感染細細胞(HEK293-EBV-BAC)を樹立し、アミノ酸配列を欠失あるいは変異させたウイルス感染細胞ではウイルスゲノム複製の効率が著しく低下することを明らかにした[Narita, Y. et al. Sci. Rep. 5, 11767; doi: 10.1038]。平成28年度では、このアミノ酸配列がヘルペスウイルス特異的なものであるため、本研究課題が抗ウイルス薬開発等へ発展する可能性が高いと考え、アミノ酸配列のウイルス複製における作用メカニズムを明らかにすることを目指した。GST pulldown法や免疫沈降法にて得られた沈降物を質量分析装置で網羅的に解析することでEBV Polのアミノ酸配列と機能的に相互作用するタンパク質の同定を目指したが、適切な条件を見つけ出すことができなかった。これらは今後の検討課題であると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。癌ウイルスであるEpstein-Barr virus(EBV)がコードするDNAポリメラーゼのN末端領域にはヘルペスウイルスのDNAポリメラーゼで共通に保存されているアミノ酸モチーフがある。本研究ではこのモチーフに着目し、ウイルスゲノム複製においてどのような意義をもっているのかを明らかにすることを目的としている。H26年度はこのアミノ酸モチーフの片方(アミノ酸モチーフ1とする)と相互作用する宿主・ウイルスのタンパク質を明らかにすることを目指し研究を行った。得られた結果を以下に示す。(I)N末端領域のアミノ酸モチーフ1への変異の挿入は著しくウイルスDNA合成効率が低下させることを明らかにした。(II)アミノ酸モチーフ1は6アミノ酸で構成されるが、その中からウイルスゲノム複製に特に重要なアミノ酸を決定した。(III)in vitroでは変異EBV DNAポリメラーゼは野生型と同じくポリメラーゼ活性が保持されていることを確認した。(IV)EBV DNAポリメラーゼと相互作用するウイルス複製タンパク質(EBVヘリカーゼなど)との相互作用は、全てにおいて野生型と変異型との間で顕著な差が見られなかった。(論文投稿準備中)以上の結果は、アミノ酸モチーフ1変異EBV DNAポリメラーゼはin vitroではポリメラーゼ活性をもつが、感染細胞内では何らかの理由によりDNA合成が阻害されていることを表している。またアミノ酸モチーフ1変異EBV DNAポリメラーゼと既知のウイルス複製タンパク質との相互作用は野生型の場合と変わらないことから、ヘルペスウイルスのゲノム複製における新規メカニズムが存在し、そこにアミノ酸モチーフ1が重要なのではないかと考えている。本研究ではヘルペスウイルスのDNAポリメラーゼのみに保存されているアミノ酸モチーフに着目しており、Burkitt lymphomaなどを引き起こす原因ウイルスであるEpstein-Barr virus(EBV)がコードするDNAポリメラーゼのN末端領域に保存されているアミノ酸モチーフの意義を明らかにすることを目的としている。H27年度は注目している2種のアミノ酸モチーフの片方(アミノ酸モチーフ1とする)について、H26年度に得られた結果をより強固なものとするためにDNAポリメラーゼのアミノ酸モチーフに変異を入れた組換えEBVを作製し、さらにその感染細胞(HEK293-EBV-BAC)を樹立した。予想通り、モチーフに変異が入ったウイルスをもつ細胞ではウイルスゲノム複製の効率が著しく低下することが分かった。これらの結果はScientific Reports誌に掲載された(Narita Y. et al. Sci. Rep. 5, 11767)。また、注目しているもう一方のアミノ酸モチーフ2についての研究も行った。その重要性を調べる為にモチーフを含んだ領域とその周辺を10アミノ酸ずつ順番に欠落させたEBVのDNAポリメラーゼ発現プラスミドを計10種類作製した。それらをそれぞれ「EBV DNAポリメラーゼを欠損させたウイルス感染細胞」にtransに発現させ、感染細胞内でのウイルスDNA複製効率について検討した結果、モチーフの有無に関わらず、アミノ酸モチーフ2の領域周辺の変異はDNA複製そのものを阻害するという結果が得られた。その原因として、変異を入れた部分はポリメラーゼ活性と関わりの無い部分であることから、この領域はDNAポリメラーゼの構造維持に必須なのではないかと考えた。アミノ酸モチーフ1の欠損がウイルスゲノム複製に重要であることを細胞・ウイルスレベルで証明することが出来たので、当初の計画通りに研究課題は進捗している。しかし、現象のメカのズムの解明に迫るまでは進んでおらず、次年度に是非とも達成したいと考えている。また、アミノ酸モチーフ2の重要性に関する研究は実験当初に予期していなかった結果を得て研究が頓挫している為。

平成27年度までに、このEBV Polのアミノ酸配列に変異を入れた組換えウイルスおよび感染細細胞(HEK293-EBV-BAC)を樹立し、アミノ酸配列を欠失あるいは変異させたウイルス感染細胞ではウイルスゲノム複製の効率が著しく低下することを明らかにした[Narita, Y. et al. Sci. Rep. 5, 11767; doi: 10.1038]。平成28年度では、このアミノ酸配列がヘルペスウイルス特異的なものであるため、本研究課題が抗ウイルス薬開発等へ発展する可能性が高いと考え、アミノ酸配列のウイルス複製における作用メカニズムを明らかにすることを目指した。GST pulldown法や免疫沈降法にて得られた沈降物を質量分析装置で網羅的に解析することでEBV Polのアミノ酸配列と機能的に相互作用するタンパク質の同定を目指したが、適切な条件を見つけ出すことができなかった。これらは今後の検討課題であると考えている。H26年度の研究計画はアミノ酸モチーフ1と相互作用する宿主・ウイルスのタンパク質を明らかにすることを目指し研究を行った。本来の予定では、現時点でモチーフ1と相互作用する何らかの因子を同定済みということが理想であったが、そこまでの解析まで進捗しなかった。その理由として、因子の同定を目指した免疫沈降法における条件設定が当初予想していたよりシビアであったことが挙げられる。ただし、既知のウイルス複製因子とEBV DNAポリメラーゼはアミノ酸モチーフ1を介して相互作用していないことが本研究により証明され、それら以外の新規因子がアミノ酸モチーフ1と相互作用しているのだろうと結論づけることができた為、ある程度は研究が進展していると考えている。現在、下記に述べるようにアミノ酸モチーフ1についての研究で得られる結果の重要性が高いという理由から、アミノ酸モチーフ2に関する研究は中断している。今後は、アミノ酸モチーフ1がヘルペスウイルスのゲノム複製開始に重要な役割を担っているという仮定の下、メカニズムを明らかにするためにモチーフと相互作用するタンパク質の同定に取り組む予定である。H28年度にはGST pulldown法もしくは免疫沈降法の2種の方法にて得られた沈降物を質量分析装置で網羅的に解析することでアミノ酸モチーフ1と機能的に相互作用する目的タンパク質の同定を行い、ヘルペスウイルスに特異的な新規ゲノム複製機構のモデルを提唱したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。H27年度は昨年度に引き続きアミノ酸モチーフ1と相互作用する宿主・ウイルスのタンパク質を明らかにすることを目指し研究を行う。まず、エピトープタグをEBV DNAポリメラーゼに搭載した組換えウイルスを作製し、これを応用することで、より生理条件に近い状態での解析を行う。
Hecke環及び組みひも群の表現論

一般にSL(3,C)の有限部分群Gに対してHilbert scheme Hilb^G(C^3)からC/GへのHilbert-Chow morphism π: Hilb^G(C^3) →C/Gが特異点解消であることがわかっているが、Hilb^G(C^3)の具体的な構造については一部の場合を除いてほとんどわかっていない.その構造を具体的に求めることを目標とし、その第一歩としてcoinvariant algebra S_Gの既約分解を、8個の散在的に存在する群と2つの主な系列の群に対して得た.またSO(3,R)の有限部分群に対しては2次元の場合のいわゆるMcKay対応の拡張とも言うべき興味深い結果が得られた.GがSO(3,R)の有限部分群の場合、原点のfiber π^^<-1>(0)は射影直線P^1達で構成されることがわかった.さらに、その双対グラフはGの表現グラフから単位指標に対応する頂点を取り除いた部分グラフに一致することがわかった.この現象はSU(2,C)の有限部分群の場合に原点のfiberの双対グラフや表現グラフの部分グラフにADE型のDynkin図形が現れた現象と酷似している.またSU(2,C)の有限部分群において、各既約指標に対して定義されるMolien seriesがある種の等式を満たすことがSpringerやMcKayに指摘されているが、一般にGL(n,C)の有限部分群に対しても外積代数上の表現と関係付けることによってMolien seriesの間にある種の等式が成り立つことがわかった.特にSO(3,R)の有限部分群に対しては、この等式を制御しているものは対応する表現グラフであって、これはSU(2,C)の有限部分群の場合にADE型のDynkin図形によって制御されていたことの類似になっている.2.SU(3,C)のすべての有限部分群Gに対してG-Hilbert schemeHilb^G(C^3)を具体的に求めることを目標としている。その第一歩としてcoinvariant algebra S_Gの既約分解を、8個の散在的に存在する群と2つの主な系列の群に対して得ることができた。またSO(3,R)の有限部分群に対しては2次元の拡張とも言うべき興味深い結果が得られた。一般にSL(3,C)の有限部分群Gに対してHilbert-Chow morphism π:Hilb^G(C^3)→C/GがC/Gの特異点解消であることがわかっているが、特にGがSO(3,R)の有限部分群の場合、原点のfiberπ^<-1>(0)はP^1達で構成されることがわかった。そして、その双対グラフはGの表現グラフから単位指標に対応する頂点を取り除いた部分グラフに一致することがわかった。この現象はSU(2,C)の有限部分群の場合に原点のfiberの双対グラフや表現グラフの部分グラフにADE型のDynkin図形が現れた現象と酷似している。さらにSU(2,C)の有限部分群に対しては各既約指標に対して定義されるMolien seriesがある種の等式を満たすことがSpringerやMcKayに指摘されているが、その3次元における類似がSO(3,R)の有限部分群に対しても成り立つことがわかった。しかもこの等式を制御しているものはSU(2,C)の有限部分群の場合ADE型のDynkin図形であったのに対し、SO(3,R)の有限部分群の場合はその対応する表現グラフである。一般にSL(3,C)の有限部分群Gに対してHilbert scheme Hilb^G(C^3)からC/GへのHilbert-Chow morphism π: Hilb^G(C^3) →C/Gが特異点解消であることがわかっているが、Hilb^G(C^3)の具体的な構造については一部の場合を除いてほとんどわかっていない.その構造を具体的に求めることを目標とし、その第一歩としてcoinvariant algebra S_Gの既約分解を、8個の散在的に存在する群と2つの主な系列の群に対して得た.またSO(3,R)の有限部分群に対しては2次元の場合のいわゆるMcKay対応の拡張とも言うべき興味深い結果が得られた.GがSO(3,R)の有限部分群の場合、原点のfiber π^^<-1>(0)は射影直線P^1達で構成されることがわかった.さらに、その双対グラフはGの表現グラフから単位指標に対応する頂点を取り除いた部分グラフに一致することがわかった.この現象はSU(2,C)の有限部分群の場合に原点のfiberの双対グラフや表現グラフの部分グラフにADE型のDynkin図形が現れた現象と酷似している.またSU(2,C)の有限部分群において、各既約指標に対して定義されるMolien seriesがある種の等式を満たすことがSpringerやMcKayに指摘されているが、一般にGL(n,C)の有限部分群に対しても外積代数上の表現と関係付けることによってMolien seriesの間にある種の等式が成り立つことがわかった.特にSO(3,R)の有限部分群に対しては、この等式を制御しているものは対応する表現グラフであって、これはSU(2,C)の有限部分群の場合にADE型のDynkin図形によって制御されていたことの類似になっている.
日本のゼロ金利政策と量的緩和政策に関する比較実証研究

1990年代後半から2000年代前半にかけて採用されたゼロ金利政策と量的緩和政策の政策効果の違いとして、次の点が挙げられる。(1)ゼロ金利政策では長短金利差のボラティリティが高くなることが確認されたが、量的緩和政策では低くなることが確認された。(2)ゼロ金利政策解除の政策声明は市場の予想形成に影響を与えたことが確認できたが、量的緩和政策解除の政策声明ではそうした反応が確認できなかった。1.日本銀行は量的緩和政策(2001年3月から2006年3月まで)を実施している中、「コミットメントの明確化」を2003年10月に行った。これは、2003年10月9日、10日に開催された『金融政策決定会合議事要旨』の内容から判断できるように、金融政策運営の透明化(金融政策の説明責任を果たすことと金融政策の有効性を高めること)を図るために「量的緩和政策の解除」条件に追加事項を課したと考えられる。このように金融政策運営に関する明確化が金融市場の予想形成に影響を及ぼし得たかを計量経済学の手法を用いて検証した。その結果、コミットメントの明確化を行った後、株価と金利間の因果関係に影響を与えたことが分かった。この内容は、「量的緩和政策下でのコミットメント条件の明確化と市場の予想形成」(『同志社商学』、第61巻第4・5号、pp.90-107、2010年1月)にまとめ、公刊した。2.アメリカではITバブルが2000年に崩壊し、デフレ懸念が生じた2003年に連邦準備制度では、「当面の間(低金利を)継続する」とコミットした。これは、日本銀行によって実施されていたゼロ金利政策と量的緩和政策と類似の政策であると考えられる。また、アメリカでは景気対策による財政赤字の累積が2003年以降拡大し、その経済への影響が懸念されていた。こうした金融政策と財政政策による影響が利子率構造に影響を及ぼし得たかを検証した。その結果、コミットメントと公的負債の保有額が影響を与えたと分かった。この内容は、地主敏樹教授(神戸大学)との共著である「公的負債の利子率構造への影響:アメリカの場合」(『国民経済雑誌』、第201巻第2号、pp.51-64、2010年2月)にまとめ、公刊した。3.また、現在では1.で分析した内容を開放経済に拡張し、その内容を論文にまとめている最中である。1.日本銀行はゼロ金利政策と量的緩和政策を採用し、これらは「非伝統的金融政策」と呼ばれ、それ以前の政策と区別され議論されている。この政策の中で、(1)ゼロ金利政策の開始と量的緩和政策の開始、(2)ゼロ金利政策へのコミットメントの付加と量的緩和政策へのコミットメントの明確化、(3)ゼロ金利政策の一時的な解除と量的緩和政策の解除は、政策声明に対する効果を議論する際に重要であるといえる。一連の声明が金融市場に影響を与えたかを計量経済学の手法を用いて検証した。その結果、ゼロ金利政策へのコミットメントの付加と量的緩和政策へのコミットメントの明確化に関しては、予想と異なる反応を示した。この内容は、「ゼロ金利政策と量的緩和政策のアナウンスメント効果の検証」(『同志社商学』、第62巻第5・6号、pp.105-137、2011年3月)にまとめ、公刊した。2.日本では石油を生産できず海外からの輸入に頼っているため、国内の石油価格は海外の状況に応じて変化する。石油価格は経済活動やインフレ率と密接な関係があり、日本銀行は非伝統的金融政策を解除する条件としてインフレ率の動向を挙げている。海外情勢の変化で石油価格が変わり、それが日本経済にどの程度影響を与えるかを分析する必要があるといえる。そこで、同時多発テロ、イラク戦争、ハリケーン・カトリーナが日本の石油産業にどのような影響を及ぼしたかを、計量経済学の手法を用いて検証した。その結果、同時多発テロは他の出来事と異なった反応を示した。この内容は、「Effects of foreign disasters on the petroleum industry in Japan : A financial market perspective」(『Energy』、第35巻、pp.5455-5463、2010年12月)にまとめ、公刊した。
ＸＯＲ変異マウスを用いたスーパーオキシドが個体に及ぼす長期的、全身的影響の検証

心肺停止状態を模倣した重度の全脳虚血再灌流モデルマウスの脳神経細胞ダメージをキサンチン酸化還元酵素阻害剤が軽減させ得るか評価した。キサンチン酸化還元酵素阻害剤は阻害機構の異なるアロプリノールとフェブキソスタットを用いて比較した。マウス両総頸動脈および脳底動脈を14分間閉塞させた後に血液再灌流し、4日後に海馬CA1、CA2領域の残存神経細胞数を計測したところ、未手術群と比較して顕著な神経細胞の減少を確認できた。しかしアロプリノールとフェブキソスタット共に海馬神経細胞の脱落を抑える事はできなかった。また、XORによる活性酸素生成の分子機構を解析し、それについての原著論文、総説の発表を行った。前年度に引き続き、タンパク質の構造に基づくXORによる水酸化反応機構と薬剤の開発法の検討を行った。タンパク質の立体構造、尿酸生成反応機構の詳細をX線結晶構造解析にて検討し解明し、タンパク質の立体構造に基づく阻害剤の開発法を検討した。蛋白構造に基づく強力な阻害剤においてバクテリアおよび哺乳類酵素で作用の大差を見出し分子動力学的解析を用いてその理由の解明を行っている。新規XOR阻害剤開発の分子基盤を確立するため、酵素反応機構、既存の阻害剤の阻害機構の詳細解明を行った。アロプリノールは基質ヒポキサンチンのアナログであり、痛風治療薬として40年来使用されている化合物である。我々はアロプリノールの代謝物オキシプリノールとXORの複合体結晶構造を解明することで、阻害機構を解明した。オキシプリノールは還元状態の活性中心モリブデン原子と共有結合する反応中間体類似体を形成し、強固な阻害を示すことがわかった。さらに複合体構造は下に述べる基質結合モード決定の際のよいモデルとなった。この複合体はモリブデンの酸化とともに解離することを確認した。このことはモリブデンの酸化に伴う経時的な阻害活性の低下を意味している。なお、XORの天然の基質であるキサンチンの結合様式と基質の活性化機構には異なるモデルが提唱されており、論争があった。このことは酵素学的な興味というだけではなく、阻害剤設計の点からも重要な論点であった。我々は還元状態でのXOR-尿酸複合体の結晶構造を決定することで、キサンチン水酸化の反応中間体を直接観察することに成功した。以前に行った実験結果と合わせ、酵素反応機構、水素結合ネットワークを介した基質活性化機構を明らかにした。さらに血管拡張因子であるとともに、ラジカルとして高い反応性を持つ一酸化窒素とXORの生成物である活性酸素との反応、病態生理についても論文発表した。タンパク質の構造に基づくXORによる水酸化反応機構と薬剤の開発法の検討タンパク質の立体構造、尿酸生成反応機構の詳細をX線結晶構造解析にて検討し解明し、タンパク質の立体構造に基づく阻害剤の開発法を検討した。以前に行った実験結果と合わせ、酵素反応機構、水素結合ネットワークを介した基質活性化機構を明らかにした(論文1,2、著作1を参照)。これまでに虚血再灌流障害へのキサンチン酸化酵素の関与が示唆される研究が報告されている。また抗痛風薬であるキサンチン酸化還元酵素阻害剤が虚血再灌流障害を軽減させるとの報告もある。そこで本研究では心肺停止状態を模倣した重度の全脳虚血再灌流モデルマウスの脳神経細胞ダメージをキサンチン酸化還元酵素阻害剤が軽減させ得るか評価した。

マウス両総頸動脈および脳底動脈を14分間閉塞させた後に血液再灌流し、4日後に脳を摘出し組織標本とした。海馬CA1、CA2領域の残存神経細胞数を計測したところ、未手術群と比較して顕著な神経細胞の減少を確認できた。しかしアロプリノールとフェブキソスタット共に全脳虚血再灌流に伴う海馬神経細胞の脱落を抑える事はできなかった。脳におけるXORの発現は非常に低く薬剤の直接の効果は低い可能性があり、また今回採用した重傷モデルの虚血が強すぎたため再灌流の影響が隠された可能性もある。上記研究をさらに推し進め、我々は全脳14分虚血後再灌流マウスの脳組織酸化ストレスマーカーの検出を行い、4HNE、3NTについていずれも80KDa、43KDaにて陽性バンドの検出に成功した。さらに免疫組織染色にて、神経細胞、グリア細胞の染色を確認した。これら酸化ストレスがXOR阻害剤で改善されるかを検討したところ、フェブゾスタットでは脳組織保護効果はなかったが、アロプリノールでは効果が確認された。両者の違いはアロプリノールがヒポキサンチン異性体であり、BBBを透過できること、またアロプリノール自身につよい抗酸化作用があるという化学的性質の違いが両者の効果の差を生んでいると考えられた。また、XORによる活性酸素生成の分子機構を解析し、それについての原著論文、総説の発表を行った。生化学酵素反応機構の解明と、XOR阻害剤とタンパク質分子の相互作用の解析はひと通りのまとまりを得た。これを受けて、新規XORによる神経細胞変性に対する保護作用の評価を行った。心肺停止状態を模倣した重度の全脳虚血再灌流モデルマウスの脳神経細胞ダメージをキサンチン酸化還元酵素阻害剤が軽減させ得るか評価した。キサンチン酸化還元酵素阻害剤は阻害機構の異なるアロプリノールとフェブキソスタットを用いて比較した。マウス両総頸動脈および脳底動脈をマイクロクリップで14分間閉塞させた後に血液再灌流させ、4日後に脳を摘出し組織標本とした。Nissl染色で海馬CA1、CA2領域の残存神経細胞数を計測したところ、未手術群と比較して顕著な神経細胞の減少を確認できた。しかしアロプリノールとフェブキソスタット共に全脳虚血再灌流に伴う海馬神経細胞の脱落を抑える傾向はあったものの、有意差は確認できなかった。脳におけるXORの発現量、活性を解析したところ、非常に低く薬剤の直接の効果が理由と考えられた。以上の結果は英文論文として出版を行った。今後の研究としては、全脳虚血マウスの脳組織でダメージを受けている分子の同定と経時変化、抗活性酸素剤による脳保護効果の検討を行っている。また活性酸素ストレス評価モデルマウスの長期観察が終了し、ストレス評価モデルマウスを用いて上記脳虚血再灌流障害を作成し、スーパーオキサイドアニオンの病態への影響を詳細に評価することが可能となった。酵素反応機構の解明と、XOR阻害剤とタンパク質分子の相互作用の解析はひと通りのまとまりを得た。
皮膚ランゲルハンス細胞活性化分子の機能解析とその治療への応用

樹状細胞の成熟を促進する新規遺伝子(GeneA(仮))をマウスランゲルハンス細胞(LC)を用いたcDNAサブトラクション法により見出した。さらにGeneAがCD40の発現を促進し、樹状細胞からのIL-12産生を促進する事により、Th1系反応の誘導に寄与する可能性が示唆された。今後、腫瘍免疫や初期免疫の誘導にGeneAを応用する可能性について引き続き検討して行く。マウスの皮膚からpanning法を用いて高純度のLC(Langerhans cell, LC)を分離・精製し、未成熟なLCと成熟したLCとの間でrepresentative differential analysis (RDA)を行った。成熟したLCで発現量が有意に増強したある遺伝子(LC活性化分子)の発現量の変化をreal-time PCRを用いて解析したところ、免疫担当細胞では樹状細胞にこの遺伝子が特異的に発現していること、精製直後のLC、脾臓由来CD11c^+細胞では発現は認められなかったが、bone marrow-derived dendritic cells (BMDC)では精製直後より強い発現がみられること、さらにLC以外の樹状細胞においても成熟に伴い発現が増強することがわかった。次に、LC活性化分子のC末端側の18アミノ酸を合成し、ウサギに免疫してポリクローナル抗体を作製した。この抗体を用いてFACSを行い、LCとBMDCでは成熟に伴いLC活性化分子の発現が増強していることを蛋白レベルでも確認した。また、BMDCではデキサメサゾン添加によりLC活性化分子の蛋白発現が抑制されるが、IL-10やTGF-β添加では抑制されないこと、LPS、コルヒチン存在下では蛋白発現が増強することが示された。また、LC活性化分子とEGEPとの融合蛋白を恒常的に発現するマクロファージのcell line(J774.1)を作成した。この細胞を用いて、EGFPの発現量の変化をもとに、LC活性化分子の発現を抑制するsiRNAの配列について検討したが、まだ最適な配列が決定出来ず、来年度も引き続いて実験を続ける予定である。我々は未知のランゲルハンス細胞(LC)活性化分子を同定する目的で,95%以上に純化して採取したマウスLCとそのLCをGM-CSF存在下に24時間培養した成熟LCとの遺伝子発現をPCR-Select cDNAサブトラクション法を用いて比較し,培養と共に5倍以上の発現促進のみられた新規遺伝子をクローニングした.Real time PCRを用いた発現解析では,未熟な樹状細胞と比較し,より成熟した培養LC,培養脾CD11c^+樹状細胞(DC),培養骨髄由来樹状細胞(BMDC)のいづれにおいても発現亢進をみとめた。臓器別の解析では,脾臓,皮膚,胸腺などと比較して,末梢リンパ節で有意に発現が亢進していた。末梢リンパ節は活性化した樹状細胞がT細胞に抗原提示を行う場であることを考えると,この遺伝子はLCのみならず樹状細胞一般の成熟および細胞活性化に関与する遺伝子である可能性が示唆された。この遺伝子の翻訳産物であるタンパク質に対する抗体を作成したところ,このタンパク質はLCのみならず,BMDC,BMDCのcell lineにおいてもGM-CSF,LPC,コルヒチンなどのDC刺激下で有意な発現亢進を認めることを免疫染色,FACSにて確認した。一方DexamethasoneによりBMDCの成熟を抑制すると,Dexamethasone濃度依存的にこの蛋白の発現も抑制された。このようにこの新規蛋白は樹状細胞の成熟状態とよく連動しており,樹状細胞の活性化マーカーとなりうる。マウス皮膚ランゲルハンス細胞(LC)の成熟を促進する遺伝子(GeneA(仮))のコードするタンパク質(ProteinA(仮))に対するペプチド抗体を作製し,樹状細胞の成熟にあわせた発現変化をRNAレベル,蛋白レベルの双方において解析した。ProteinAは48時間GM-CSF存在下で刺激した成熟LCにおいて精製直後のfreshLCより,RNAレベル,蛋白レベルの双方において発現が強く亢進していることをRealtimePCR,免疫染色にて確認した。さらに,ProteinAはLCのみならず,Bone Marrow derived Dendritic Cells(BMDC)をLPSまたはGM・CSFで24時間刺激した成熟BMDCにおいても同様に精製直後のfreshBMDCよりRNAレベル,蛋白レベルの双方において発現が亢進していた。つまり,GeneAはLCのみならず,骨髄由来の樹状細胞の成熟に関わる遺伝子であることが確認された。最近ColchicineがBMDCの成熟を促進することが報告された(Blood,2005;106:3082-3089)。そこで,BMDCとDC2.4(C57BL/6のBMDC由来cell line)をColhichine刺激下で培養したところ,やはり成熟に伴い,ProteinAの発現が亢進することをFACSで確認した。この際,ProteinAの発現亢進が細胞表面のCD40の発現とよく相関していると冠われたため,無刺激のDC2.4にGeneAを強制発現させたところ,CD40の細胞表面での発現亢進を認めた。

一方,B7-1,B7-2など,他の共刺激分子の発現亢進は認めなかった。現在,Protein Aに対するsiRNAを作製し,このsiRNAがcolhichine刺激下におけるDC2.4のCD40発現を低下させるかどうかを確認中である。マウス皮膚ランゲルハンス細胞(Lc)の成熟を促進する遺伝子(GeneA(仮))の臓器別のmRNA発現をreal tirne PCRで比較したところ、もっとも発現レベルが高いのは末梢リンパ節であり、その他脾臓など、樹状細胞が遊走して成熟する臓器での発現が高かった。T細胞cell line (EL4)やB細胞cell line(A20)ではProtein Aの発現は免疫プロットで確認できず、以上の結果から、Geno Aが比較的樹状細胞特異的に発現する遺伝子である事が示唆された。BMDCにおいて、Protein Aの発現亢進が細胞表面のCD40の発現亢進とよく相関していると思われ、また、無刺激のDC2.4にGeneAを強制発現させたところ、CD40の細胞表面での発現先進を認めたことは前回報告したとおりである。このCD40の発現亢進が生体内において意味を持つものであるかどうかを検討するため、GeneAを強制発現させたDC24を抗CD40抗体とIFN-γ存在下で培養し、GeneAを強制発現させなかった場合とでlL-12p40産生を比較した。予想通り、GeneAを強制発現させたDC2.4においてより多くのIL-12p40産生を認めた。以上からGeneAは樹状細胞の成熟に開連する遺伝子あると同時に、CD40の発現亢進を促し、樹状細胞からのIL-12産生を促進する事により、Thl系反応の誘導に寄与する可能性が示唆された。今後、腫瘍免疫や初期免疫の誘導にGeneAを応用する可能性について引き続き検討していきたい。
現代韓国社会における「死の医療化」―医療化と脱医療化の相克―

本研究の目的は、現代韓国社会での尊厳死と老人療養病院に関する施策や実態の調査をつうじて、死と死にゆく過程をめぐる医療化と脱医療化の関係性やその特徴を明らかにすることである。資料調査とヒアリング調査を行った結果、尊厳死関連の法律の成立によって、医療化には一定の歯止めがかかったが、終末期の完全な脱医療化は回避されようとしていること、老人療養病院のホスピスケアでは医療化傾向の促進はみられず、今後の動向から再確認する必要があること、などが明らかになった。1研究仮説の設定:先行研究における「死の医療化」の定義を見直し、社会学的研究方法を検討した。2医療化と「死の医療化」に関する先行研究の収集と検討:国内外の医療社会学を中心とした理論研究の先行研究を収集し、内容を検討した。韓国における研究状況については宗教学、人類学、民俗学、社会学、法学、医学、看護学分野を中心として死に関する先行研究の文献収集のみを行っている段階である。また、日本国内では関連の学会(福祉社会学会、日本緩和医療学会、日本死の臨床研究会、仏教看護・ビハーラ学会)に参加し、関連研究の動向について把握した。韓国では韓国保健行政学学術大会に参加し、緩和ケアの分科会において日本のホスピス緩和ケアの政策・制度について報告した際に、韓国の研究者や行政関係者と情報交流を行った。3既刊資料調査:尊厳死と老人療養病院に関連する既刊資料を収集した。4関連専門機関での資料調査とヒアリング調査:韓国・国家生命倫理政策研究院付属専門図書館にて尊厳死(延命治療など)の政策や制度、社会動向(法制化の準備状況、法案、効果や問題点などを議論した資料)に関する資料を収集した。また、国民健康保公団付属政策研究院で終末期医療の政策動向や老人療養病院の現状に関する資料収集とヒアリングを行った。5次年度のヒアリング準備:収集資料をもとにヒアリング調査対象候補を検討した。また、老人療養病院の実務者1名に予備的ヒアリング調査を実施した。1医療化と「死の医療化」に関する先行研究の収集と検討:昨年度に引き続き、国内外の医療社会学を中心とした理論研究および実証研究の文献を収集し、内容を検討した。韓国における研究状況については、社会学を中心に死に関する先行研究を収集し、内容を検討した。また、日本国内では関連の学会(福祉社会学会、日本緩和医療学会、日本社会学会)に参加し、関連研究の動向の把握に努めた。2ホスピス緩和医療診療報酬制度に関する資料の収集と検討:2015年7月に実施されたホスピス緩和医療の診療報酬制度に関する法制関連資料、運営関連資料、関連文献の収集を行い、内容を検討した。3「ホスピス・緩和医療及び臨終過程にある患者の延命医療決定に関する法律」に関する資料の収集と検討:2016年1月に成立した延命医療の決定について定めた法律(別名「ウェル・ダイング法」)に関する法制関連資料、公聴会や討論会の資料、関連文献の収集を行い、内容を検討した。4ホスピス及び老人療養病院関係者に対するヒアリング調査:ホスピス・緩和医療に対する診療報酬の適用や延命医療に関する法律の制定など、「死の医療化」に影響を与える新たな社会的変容が起きたため、それらについてホスピスと療養病院で臨床に当たる医師に現状や問題点、今後の展望などについてヒアリング調査を実施した。5次年度のヒアリング準備:本年度収集した資料やヒアリング調査の結果をもとに、次年度のヒアリング調査対象候補を検討し、また、調査依頼について関係者への協力要請を行った。1医療化と「死の医療化」に関する先行研究の収集と検討についてはほぼ達成できたが、韓国の療養病院に関する資料収集が若干不十分な状況である。2ホスピス緩和医療診療報酬制度に関する資料の収集と検討、3「ホスピス・緩和医療及び臨終過程にある患者の延命医療決定に関する法律」に関する資料の収集と検討については、制度や法制化が急展開で進んだため、当初の計画では、本年度はヒアリング調査を実施する予定であったが、それ以前にこれら制度や法律を熟知する必要性が生じた。そのため、関連資料の収集を優先させ、これらに関して、4ホスピス及び老人療養病院関係者に対するヒアリング調査を実施する、という研究の進め方に切り替えた。結果として、資料収集と法制化についてのヒアリング調査を進めながら、それらの結果を基に、5次年度のヒアリング準備として調査対象候補を検討し、調査依頼について関係者への協力要請を行うことができた。1文献補足調査(医療化と「死の医療化」に関する先行研究の収集と検討):昨年度に引き続き、国内外の医療社会学を中心とした理論研究および実証研究の文献を収集し、内容を検討した。また、関連の学会(福祉社会学会、日本緩和医療学会、日本死の臨床研究会、仏教看護・ビハーラ学会、日本生命倫理学会)に参加し、関連研究の動向の把握に努めた。2ホスピス・緩和医療を対象とする診療報酬制度に関する資料の収集と検討:2015年7月に施行されたホスピス・緩和医療の診療報酬制度に関する法制関連資料、運営関連資料、関連文献、後続の診療報酬制度(緩和ケアチーム、在宅ホスピス)のモデル事業関連資料、その他関連文献を収集し、内容を検討した。3「ホスピス・緩和医療及び臨終過程にある患者の延命医療決定に関する法律」に関する資料の収集と検討:2016年1月に成立したホスピス・緩和医療と延命医療決定について定めた法律に関する法制関連資料、施行令・施行規則に関する資料、施行準備状況に関する資料、公聴会や討論会の資料、関連文献を収集し、内容を検討した。また、政策の委託研究を実施する研究院において、法の施行準備状況についてヒアリングを行った。4老人療養病院および老人療養病院でのホスピス・緩和医療の実態や問題に関する資料を収集し、検討した。