hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真核細胞におけるシャペロニン関連分子種の多様化と進化

真核生物の進化の比較的早い時期に分岐したと考えられる原生生物に関し、シャペロニンcpn60および熱ショック蛋白質hsp70の遺伝子解析を行うとともに、これらのデータを含む全てのシャペロン関連分子種のデータに基ずく分子進化学的解析を実施し、真核生物内部でのシャペロン関連分子種の進化的変化についての総合的な知見を得ることを目的として研究を行った。現在までに、ミトコンドリアをもたない原生生物で微胞子虫類に属するEncephalitozoon hellemおよびE.cunicuri、チトクロム活性の検出されないミトコンドリアを有する嫌気性原生生物Blastocystis hominisのそれぞれに関するhsp70の遺伝子解析を行うとともに、これらを含むhsp70関連種、cpn60関連種、hsp90関連種のアライメント解析・分子系統樹解析を終了した。その結果、主として以下に示す結論を得た。1.ミトコンドリアをもたない微胞子虫E.hellem、E.cuniculiのいずれもが、ミトコンドリア型hsp70を保持しており、それらの配列は分子系統樹樹上で明らかに他の真核生物のミトコンドリア型hsp70のグループの中に含まれる。このことから、現存の微胞子虫類の祖先はミトコンドリアを有しており、進化の過程でそれを失ったものだとする可能性が強く示唆された。2.ミトコンドリア型hsp70の系統種における微胞子虫類の系統的位置は、ペプチド鎖伸長因子や小亜粒子リボソームRNAの系統樹に示されるように、真核生物の歴史の古い時代に分岐したものではなく、むしろ菌類や動物などの高等真核生物に近いとの可能性が高い。異なる分子種での結論の矛盾は、分子系統樹推定法の方法論上の問題に依存して生じている可能性が高いため、今後データ解析面での再検討が必要である。3.細胞質型hsp70の系統樹におけるB.hominisの分岐は、小亜粒子リボソームRNAの系統樹に示されているよりは古いとの可能性が強い。
南アジア諸言語の調査研究とそのデータベースの作成

主としてインド国内に話される(1)インド・アーリア語族(2)ドラヴィダ語族(3)オーストロ・アジア語族(4)チベット・ビルマ語族の諸言語(現代口語)を,インフォーマントの面接を通じて調査研究し,これら諸言語と日本語との辞書編纂のための基礎資料を作り,かつそれらすべての資料を電算機に入力してデータベースとする.この目的実現のため,研究協力機関及び専門家たちとの連絡打ち合わせ,インフォーマントの選定及び予備調査,電算機施設の視察及び専門家たちとの協議,関連資料の収集等を行う.63年度から始まる本調査の目的は3.調査研究の目的のとおりであるが,本年度行った予備調査は次の四つを目的として実施された.【目的】(1)現地側協力研究所及び共同研究予定者との本調査実施に関する詳細な打ち合わせ.(2)本調査予定言語に関する現地側の過去及び現在の研究状況の把握.(3)アンフォーマント獲得の可能性と実験的語彙調査.(4)電算機施設の視察と現地でのデータ入力・処理の可能性の検討.【結果】(1)現地側協力研究所であるインド諸語中央研究所の所長以下共同研究予定者(7名)はもちろん全職員協力体制をととのえ,研究対象言語名及び日本側共同研究者との組み合わせを正式に決めた.ただし,対象言語毎に一名ずつの研究補助が心要であるとの認識にたち,本調査開始までに現地側担当者が補助者を選定しておくことが決められた.(2)少数部族の言語調査はかなり進んでいるものの,公用語に関する口語資料の本格的な調査研究はまだ行われていないことが判明した.(3)インフォーマントの獲得はそれほど難しくはなく,特に大学生ないし教員をインフォーマントとして面接調査することが望ましいとの結論に達した.そしてAA研の言語調査表に基づきアッサム語,ベンガル語,オリア語,マラーティー語,グジャラート語,スィンド語,テルグ語,タミル語,マニブール語,カリア語,ムンタリー語,サジリ語,サンタル語,ドムボ語の14言語それぞれの基本語彙200500語を収集した.(4)インド統計研究所及びインド諸語中央研究所の電算機施設を視察したが,処理能力が小さく,しかも漢字プリンターが無いため,インド文字そのものの処理ができぬので,現地でまずローマ字で入力し,それを日本に持ち帰ったAA研の電算機で変換処理をしなければならぬだろうとの見通しをもつに至った.主としてインド国内に話される(1)インド・アーリア語族(2)ドラヴィダ語族(3)オーストロ・アジア語族(4)チベット・ビルマ語族の諸言語(現代口語)を,インフォーマントの面接を通じて調査研究し,これら諸言語と日本語との辞書編纂のための基礎資料を作り,かつそれらすべての資料を電算機に入力してデータベースとする.この目的実現のため,研究協力機関及び専門家たちとの連絡打ち合わせ,インフォーマントの選定及び予備調査,電算機施設の視察及び専門家たちとの協議,関連資料の収集等を行う.63年度から始まる本調査の目的は3.調査研究の目的のとおりであるが,本年度行った予備調査は次の四つを目的として実施された.【目的】(1)現地側協力研究所及び共同研究予定者との本調査実施に関する詳細な打ち合わせ.(2)本調査予定言語に関する現地側の過去及び現在の研究状況の把握.(3)アンフォーマント獲得の可能性と実験的語彙調査.(4)電算機施設の視察と現地でのデータ入力・処理の可能性の検討.【結果】(1)現地側協力研究所であるインド諸語中央研究所の所長以下共同研究予定者(7名)はもちろん全職員協力体制をととのえ,研究対象言語名及び日本側共同研究者との組み合わせを正式に決めた.ただし,対象言語毎に一名ずつの研究補助が心要であるとの認識にたち,本調査開始までに現地側担当者が補助者を選定しておくことが決められた.(2)少数部族の言語調査はかなり進んでいるものの,公用語に関する口語資料の本格的な調査研究はまだ行われていないことが判明した.(3)インフォーマントの獲得はそれほど難しくはなく,特に大学生ないし教員をインフォーマントとして面接調査することが望ましいとの結論に達した.そしてAA研の言語調査表に基づきアッサム語,ベンガル語,オリア語,マラーティー語,グジャラート語,スィンド語,テルグ語,タミル語,マニブール語,カリア語,ムンタリー語,サジリ語,サンタル語,ドムボ語の14言語それぞれの基本語彙200500語を収集した.(4)インド統計研究所及びインド諸語中央研究所の電算機施設を視察したが,処理能力が小さく,しかも漢字プリンターが無いため,インド文字そのものの処理ができぬので,現地でまずローマ字で入力し,それを日本に持ち帰ったAA研の電算機で変換処理をしなければならぬだろうとの見通しをもつに至った.
バイオナノマグネタイトの結晶成長関連タンパク質機能解析とその応用法の確立

本年度は、マグネトソームのサイズ分画法による比較プロテオーム解析から同定された、小さいマグネトソームに特徴的に存在するタンパク質の機能解析を推進した。申請当初の研究計画では、この比較プロテオーム解析からマグネタイト結晶制御系に関するタンパク質が同定されることが期待されたが、そのような根拠は現在までに得られていない。しかしながらこのタンパク質は世界で始めて発見された原核生物におけるBARドメインを持つタンパク質であることが示された。具体的にはアミノ酸配列レベルで相同性が確認されると共に、in vitroでリボソームに対して直接結合することが明らかとなった。またその際には結合したリボソームがチューブ状に変形することが透過型電子顕微鏡観察から確認された。これらの性質は真核生物がもつBARドメインと共通する特徴であることから、原核生物が持つBARタンパク質であることが示された。このドメインは真核生物の細胞膜の陥入に重要な役割を果たすことが知られており、これが原核生物である磁性細菌から同定されたことは、磁性細菌が持つ膜陥入機構が真核生物と類似していることを示す初めての根拠であり、非常にインパクトのある発見である。これは斬新な分画技術に基づく比較プロテオームを行うことで達成されたものであり、その意義、重要性は非常に大きい。今後、本成果を皮切りに磁性細菌のマグネトソーム生成機構の特に小胞形成において、真核生物との類似性が議論されると共に、進化学上も興味深い結果が得られると期待される。そして磁性細菌は全ゲノム解析がなされ培養が容易であることから、膜陥入系における研究のモデル生物としての利用が期待される。本計画の初年度として、申請者は年次計画に従い主に以下のことを中心に研究を行いました。1)バイオマグネタイト粒子の結晶成長因子のスクリーニング2)結晶成長関連タンパク質大量発現ベクターの構築3)成長過程にあるバイオマグネタイトのキャラクタリゼーション具体的には、結晶成長過程にあるバイオマグネタイトと、結晶成長が終わったサイズの均一な粒子の分離を行い、そのマグネタイトを覆うマグネトソームと呼ばれるオルガネラの精製方法を検討しました。当初、その他のフラクションからの混入が確認されましが、分離・精製方法を細かく検討することにより、結晶成長過程のマグネトソームタンパク質の抽出が可能となりました。その結果、SDS-PAGEによってタンパク質を分離及び可視化した際に、マグネトソーム上に存在するいくつかのタンパク質のプロファイルに差異が確認できるようになりました。それらについてバンドを切り出し、トリプシンによって酵素消化し、LC-MS/MSによってタンパク質の同定を行いました。いくつかのタンパク質において機能は未知ですが、ドメイン検索などから興味深いものが特定されてきております。それらの遺伝子についてクローニングを行い、現在大量発現系を構築しております。今後、それらのタンパク質の機能解析を行うため、ノックアウトミュータントの作成、及び目的タンパク質の細胞内局在性を評価するために蛍光タンパク質融合タンパク質を用いたコンプリメンテーションを行う予定です。まず初年度の磁性細菌内のタンパク質の網羅的解析及び比較解析に基づくデータをもとに、原核生物が持つオルガネラの形成機構の実証的な根拠が得られたことから、プロテオーム研究において世界的にも非常に有名なジャーナルの一つである「Proteomics」に論文が受理された。また、その内容は、「Trends in Biotechnology」にも掲載され、世界的に見ても非常に高い評価を受けている。また国内の商業誌にも研究代表者が分担執筆し、研究内容が主な内容の一つとして掲載されるに至っている。また、現在においては、前年度までに特定されてきた結晶成長過程にあるバイオナノマグネタイトに特徴的に存在するタンパク質について研究を進めたところ、真核生物で一般的でありながら、原核生物では未だ見つかっていないタンパク質として定義付けるに十分な実証的な証明がなされつつあるという状況である。本研究は当初予定した、マグネタイト結晶の形態制御などからは若干研究がはなれるが、細胞におけるダイナミックな挙動の一つである膜形成の進化をたどれる可能性があると考えられ、非常に大きなインパクトを与えられるものと思われる。また本内容によって論文及び特許申請書を作成中である。

今後、本成果を皮切りに磁性細菌のマグネトソーム生成機構の特に小胞形成において、真核生物との類似性が議論されると共に、進化学上も興味深い結果が得られると期待される。そして磁性細菌は全ゲノム解析がなされ培養が容易であることから、膜陥入系における研究のモデル生物としての利用が期待される。
低軌道衛星IPネットワークエミュレータの構築および通信制御方式の実験的検証

低軌道衛星ネットワークは,従来からIP化とTCP/IPによる地上インターネットとのシームレスな接続・統合の実現が世界的に期待されている.そこで,低軌道衛星ネットワークの通信制御に関して実用的な側面からの評価を充実させ,低軌道衛星IPネットワークの早期の実現に貢献することを目指し,本研究では数十機から数百機の低軌道衛星からなるネットワークのエミュレータの開発と各種通信制御方式の検証を行った.低軌道衛星ネットワークは,従来からIP化とTCP/IPによる地上インターネットとのシームレスな接続・統合の実現が世界的に期待されている.そこで,低軌道衛星ネットワークの通信制御に関して実用的な側面からの評価を充実させ,低軌道衛星IPネットワークの早期の実現に貢献することを目指し,本研究では数十機から数百機の低軌道衛星からなるネットワークのエミュレータの開発と各種通信制御方式の検証を行った.本研究は、数十機から数百機の低軌道衛星からなるネットワークである「低軌道衛星ネットワーク」のエミュレータを開発し、インターネット標準のTCP/IPやこれまでに提案されている低軌道衛星ネットワーク用の各種通信制御方式の性能を実験的に検証することを目的とする。衛星ネットワークの中でも、低軌道衛星ネットワークはその衛星軌道の低さから伝搬遅延が特に小さく、伝搬中のロスを抑えることができるという利点があり、従来から低軌道衛星ネットワークのIP化とインターネット標準のTCP/IPプロトコルによる地上インターネットとのシームレスな接続・統合の実現が世界的に期待されている。そこで、本研究により、低軌道衛星ネットワークの通信制御に関して実用的な側面からの評価を充実させ、低軌道衛星IPネットワークの早期の実現に貢献することを目指す。本年度は、(1)低軌道衛星ネットワークの遅延データのデータベース作成および(2)エミュレータのプロトタイプ構築を行った。まず、低軌道衛星ネットワークの一種であるIridiumにおける遅延の変動をNS-2を用いたシミュレーションにより再現し、各時刻における衛星間の遅延マップを生成しSQLiteによりデータベース化した。これにより、今後のエミュレータ上で低軌道衛星ネットワークの遅延変動を再現する基礎データを確保した。また、計上した予算で購入したサーバ上の仮想化ソフトウェアVMWareESX上に1台が1機の衛星をエミュレートするLinuxマシンを相互に接続したエミュレータのプロトタイプを構築した。そして、ネットワークのエミュレーションソフトnetemを使用して遅延の変動を再現する環境を整備した。プロトタイプ構築を通じ、複数のネットワークインターフェースを持つLinuxマシンをグリッド状に接続する際の問題点を整理し、エミュレータの大規模化の道筋をつけることができた。本研究は,数十機から数百機の低軌道衛星からなるネットワークである「低軌道衛星ネットワーク」のエミュレータを開発し,インターネット標準のTCP/IPやこれまでに提案されている低軌道衛星ネットワーク用の各種通信制御方式の性能を実験的に検証することを目的とする。衛星ネットワークの中でも,低軌道衛星ネットワークはその衛星軌道の低さから伝搬遅延が特に小さく,伝搬中のロスを抑えることができるという利点があり,従来から低軌道衛星ネットワークのIP化とインターネット標準のTCP/IPプロトコルによる地上インターネットとのシームレスな接続・統合の実現が世界的に期待されている.そこで,本研究により,低軌道衛星ネットワークの通信制御に関して実用的な側面からの評価を充実させ,低軌道衛星IPネットワークの早期の実現に貢献することを目指す.本年度の実績は(1)エミュレータのプロトタイプの規模拡張およびエミュレータ上の動的経路制御の実現,(2)エミュレータのIPv6化に備えた端末管理技術の研究開発である。まず、前年度の成果として仮想マシン1台が1機の衛星をエミュレートするエミュレータの規模を前年度の9台から120台まで大幅に拡張した.そして動的経路制御を行うより現実的な環境を構築することができた.また,ネットワークエミュレータのIPv6化に向けた検討を通じて着想したエミュレータ内の通信監視技術に関して検討を行い学会において発表した.本研究は,数十機から数百機の低軌道衛星からなるネットワークである「低軌道衛星ネットワーク」のエミュレータを開発および各種各種通信制御方式の性能の検証を目的とする.低軌道衛星ネットワークは,従来からIP化とTCP/IPによる地上インターネットとのシームレスな接続・統合の実現が世界的に期待されている.そこで,本研究により,低軌道衛星ネットワークの通信制御に関して実用的な側面からの評価を充実させ,低軌道衛星IPネットワークの早期の実現に貢献することを目指すものである.以下,本年度の成果を部分課題に分けて述べる.(1)エミュレータ構築の効率化に関する検討前年度に開発したエミュレータは内部に120台の仮想マシンを有し,各仮想マシンの管理が煩雑であったため,各マシンの設定変更やコマンド実行を一括して自動的に行う環境を整備し効率化を図った.また,管理性を向上させるため,エミュレータが出力するログ情報の管理システムを整備することができた.(2)経路制御プロトコルと伝送制御プロトコルに関する検証インターネット標準のTCP/IP群に含まれる経路制御プロトコルであるRIP/OSPF/BGP,および伝送制御プロトコルであるTCPを利用した通信をエミュレータ上で再現しその性能評価を進めることができた.なお,本助成で行った実験について,まだ未公表の知見が残っており,引き続き,検討を深めた上で成果の公開を進める.研究目的で挙げたエミュレータの大規模化および動的経路制御について達成しているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。仮想化技術を利用して構築したエミュレータを用いて,当初の計画通り低軌道衛星ネットワークにおける通信制御技術に関する実験的評価を進める.24年度が最終年度であるため、記入しない。
信用貨幣をめぐる論争史：商品貨幣、表券貨幣、国定貨幣の包括的理解に向けて

本研究の目的は「貨幣とは何か?」または「信用貨幣とは何か?」という問いに答えるために、貨幣論に関わる現代的論争と歴史的論争を整理し、包括的な見取り図を提供することにある。主流派、欧米マルクス派、ポスト・ケインズ派は物品貨幣から現代の不換銀行券、そして国定貨幣(政府紙幣)までをそれぞれの単一の貨幣論によって説明可能としているが、我々の研究によれば、商品経済的論理によって説明可能なのは不換銀行券までである。こうした現代の国定貨幣論の先駆として、バーミンガム学派のアトウッドとエンダービーの所説を取り上げて検討し、アトウッドの計算貨幣論解釈が現代の論争に一定の影響を与えていることを明らかにした。はじめに研究の目的を確認しよう。1970年代以降の金融市場の激変を目の当たりにして、経済学は既存の理論体系に基づいて種々の現象を説明することが難しくなっている。このことが、「貨幣および信用貨幣とは何か」という研究を社会科学に要請している。これがわれわれの基本認識である。そこで、第1に、独自の貨幣・信用論を展開している各学派の学説ならびに論争状況を整理し、現代の研究状況を見渡す。第2に、論争に示される共時的な関係を歴史的に深める。第3に、ヨコとタテの関係をまとめることで立体的な論争史の理解を提示する。以上の研究目的にしたがい、平成26年度は以下のように研究を進めた。まず、研究分担者は、欧米マルクス派、ポスト・ケインズ派、社会学の貨幣論に関するサーベイに取り組み、3回の研究発表を行った。異なるアプローチに基づいているにもかかわらず、三学派は、物品貨幣から現代の不換銀行券、そして国定貨幣(政府紙幣)までをも一様に貨幣と認識し、単一の貨幣論によって説明可能であるとしている。それにたいして、われわれは、資本主義の内と外という理論的な境界によって諸貨幣を峻別し、商品経済的論理によって説明可能なのは不換銀行券までであり、国定貨幣は除外すべきであることを明らかにした。商品貨幣論と国定貨幣論の論争関係を整理するために、次年度は、国定貨幣を貨幣の起源と見定める学説を中心にサーベイを行う。今年度に提出した研究成果を以下にまとめる。研究代表者は2回の研究発表を行い、研究分担者は3回の研究発表を行った。なお、研究代表者と研究分担者(第1オーサー)による共著論文は年度末の投稿に漕ぎ着けたが、年度内の掲載には間に合わなかった。とはいえ、国内学会発表1回、国際学会発表1回としていた当初計画を大幅に上回ることができたことは強調しておきたい。以上の研究目的・方法にしたがい、平成27年度は以下のように研究を進めた。まず、研究代表者は、これまでケインズ学派に国定貨幣説や管理通貨論の先駆として評価されてきたゲゼル、アトウッドといった不換紙幣論者の学説を取り上げ、不換銀行券、国定貨幣、計算貨幣の論争史を探究した。それによって、アトウッドの計算貨幣論の解釈が、ケインズ学派とマルクス学派の不換紙幣の解釈を分岐させるひとつの節目であることが分かった。そして、研究分担者は、不換銀行券と国定貨幣とを理論的にも現象的にも峻別するために、商品の価値表現様式という貨幣論の最も原理的な問題に立ち返って考察を進めた。価値表現様式を見直すことで、原理的な説明対象を兌換銀行券までに限定して不換銀行券を歴史的な逸脱としてきた従来説の限界を指摘し、流通論の再解釈によって原理論の説明範囲を広げる可能性を示した。それは同時に最終年度に行う研究総括に向けたヨコの関係の考察をなすものである。初年度に実施した学派間の共時的な論争状況を整理した3件の研究発表を共著論文にまとめ『社会科学論集』(埼玉大学)に投稿した。また、研究代表者は3回の研究発表を行い、研究分担者は2回の研究発表を行った。平成27年度の研究計画では、研究代表者のこれまでの研究「が示唆する貨幣学説を見渡し、金本位制の擁護者であった古典派経済学に対して、当時異端派とされていた表券貨幣論や国定貨幣論などの諸学派がいかなる議論を展開していたのかについて調査し、26年度の研究と関連づけながら論争の淵源を探る」とした。このような研究計画に沿って、タテの考察を深める3件の国内学会報告を実施した。研究分担者による2件の研究発表は最終年度の研究総括を睨んだものであり、着実に研究を進めてきている。

そこで、第1に、独自の貨幣・信用論を展開している各学派の学説ならびに論争状況を整理し、現代の研究状況を見渡す。第2に、論争に示される共時的な関係を歴史的に深める。第3に、ヨコとタテの関係をまとめることで立体的な論争の理解を提示する。以上の研究目的・方法にしたがい、平成28年度は以下のように研究を進めた。まず、研究代表者と研究分担者は、貨幣・信用論をめぐる研究状況についての包括的な理解を得るために、Economy & Society誌上の論争を取り上げ、各学派の商品貨幣と国定貨幣の理解の相違を明らかにした。そして、研究代表者は、アトウッドの計算貨幣論の解釈が、ケインズ学派とマルクス学派の不換紙幣の解釈を分岐させるひとつの節目であったという前年度までの不換紙幣論研究を土台として、不換銀行券、不換紙幣、国定貨幣、計算貨幣の論争史をさらに探求し、アトウッドとエンダービーによる計算貨幣論の展開について整理した。研究分担者は『資本論』に立ち戻って貨幣論の論証過程を再考し、商品貨幣と不換銀行券の理論的な結節点を探った。今年度に提出した研究成果を以下にまとめる。前年度までに実施してきた学派間の共時的な論争状況を整理した研究発表を共著論文にまとめ『社会科学論集』(埼玉大学)に発表した。その他に、研究代表者は論文1本の公刊と2回の研究発表を行い、研究分担者は1回の研究発表を行った。本研究の目的は「貨幣とは何か?」または「信用貨幣とは何か?」という問いに答えるために、貨幣論に関わる現代的論争と歴史的論争を整理し、包括的な見取り図を提供することにある。主流派、欧米マルクス派、ポスト・ケインズ派は物品貨幣から現代の不換銀行券、そして国定貨幣(政府紙幣)までをそれぞれの単一の貨幣論によって説明可能としているが、我々の研究によれば、商品経済的論理によって説明可能なのは不換銀行券までである。こうした現代の国定貨幣論の先駆として、バーミンガム学派のアトウッドとエンダービーの所説を取り上げて検討し、アトウッドの計算貨幣論解釈が現代の論争に一定の影響を与えていることを明らかにした。当初計画では、平成26年度は研究の土台となる基礎作業として、通貨制度が激変した1970年代以降に見られた貨幣および信用貨幣の本質をめぐる論争状況を精査し、サーベイ論文を共同執筆し、国内学会(経済理論学会)と国際学会(World Association for Political Economy: WAPE)で報告する、としていた。研究サーベイを精力的に進めた結果、国内では3回の研究報告(経済理論学会を含む)を行い、2回の国際学会発表(WAPE, International Initiative for Promoting Political Economy)を実施することができた。さらに、研究成果を論文にまとめ『季刊経済理論』に投稿した。以上の研究成果をもって、平成26年度の研究目標である「<現在>という同一平面上に諸学説を配置してその共時的関係を明らかにし、次年度に実施する論争史の再構成のための土台を築く」は概ね達成されたといってよい。平成28年度の研究計画を着実に進める。1.「過去2年間の研究成果を総括し確実な成果発表につなげていくために貨幣・信用論研究会を開催する」。研究会の開催スケジュールは28年9月(東北学院大学)、29年2月(埼玉大学)である。研究成果は国内学会で報告し、論文を投稿する。
3次元MUDを使用した効果的な国際交流に関する研究

前年度は、中国人女子留学生と日本人女子学生を対象に、3次元MUD内でチャットを用い、効果的な国際交流の内容について検討した。しかし、この交流は、日本語を習得した中国人留学生が日本語を使ってチャットに参加し、1回限りの交流であった。そこで、更に効果的なプログラムにするには、日本語未習得者も参加できる継続的な交流プログラムを検討する必要があると考えられる。そこで、今年度は、翻訳精度が高いといわれる日韓翻訳チャットを用い、1回限りではなく、複数回の国際交流を実施した。現在の翻訳チャットの技術を用いて、円滑なコミュニケーションができるのか、交流相手国に対する肯定的な態度を高める効果があるのかを検討することを研究の目的とした。さらに、翻訳チャットを使った継続的な国際交流を行う際、どのような接触方法が偏見低減効果を高めるのか検討するために、交流相手の人数に着目した。いつも同じ交流相手と接する場合と比較し、交流ごとに相手が異なる場合、様々なタイプの人とコミュニケーションをするので、集団内の多様性を知覚し、交流相手のみならず相手国民全体に対する好意が高まることが期待される。日本人女子学生と、韓国人留学生の実験協力者が3次元MUD上で翻訳チャットによる国際交流に参加した。交流は数日ごとに、計4回実施された。交流参加前と、各交流に参加した直後に、韓国国民に対する日本人参加者の態度を測定した。コミュニケーションは、予め実験者が用意した複数の質問のリストから、参加者が相手に聞きたい質問を選んで、互いに質問しあう形式であった。その結果、誤訳がみられるものの、現在の翻訳チャットの技術でも、概ね意思疎通ができること、コミュニケーションに参加しなかった統制群の参加者や、いつも同じ相手と接した参加者よりも、異なる相手と接する参加者の方が交流相手国民に対する肯定的な態度を高めることが示唆された。本研究では、3次元MUD上でどのような国際交流が効果的であるのかを明らかにすることを目的に、実験研究を行った。先行研究では、相手が民族衣装を着ているなど集団カテゴリが顕現化されている場合には、交流相手だけではなく、交流相手国民全体に対する好意が高まることが示されている。その一方で、カテゴリ顕現性が高すぎると、集団間不安が高まり、交流の妨げになることも指摘されている。そこで、最近の研究では、民族衣装を着て顕現性を維持した上で、自分自身に関する話題について話すなど個人間の友情を高める交流が効果的であることが示されている。そこで、本研究では、外見や背景を容易に変更・設定できる3次元MUDの特徴を活かし、交流相手と自分自身の外見(分身であるアバターの服装)を操作した。また、会話のテーマについて、自分について話す条件と、自分の国や文化について話す条件を設定した。日本人女子大学生・大学院生90名が、3次元MUD上でチャットを使った中国人留学生の実験協力者との交流に参加した。個人に関わる質問か、あるいは、文化や国に関わる質問を互いに相手に質問しあうという交流を行い、その際の自分の分身の服装も、「私服条件」と「民族衣装条件」を設定した。実験前から交流相手国(中国)の友達とのつきあいが少ない人では、民族衣装を着て自分について話した時に、交流相手国の人に対して肯定的な態度を抱き、先行研究と一致する結果が得られた。一方、普段から中国の友達とつきあいが多い人では、民族衣装を着て、文化について話した時に、交流相手国の人に対して肯定的な印象が高まった。普段から交流相手国の人とのつきあいがある人は、外国人と接する際の不安などが生じにくいため、顕現性が高い方が般化の効果が生じやすいと考えられる。以上の結果から、3次元MUD上での交流は、参加者の交流前の経験により効果的な交流内容が異なることが示唆される。
気づきと深い学びを誘発する大学数学用スマートフォン適応型反転学習教材の開発と検証

LMS上でのオンラインテストはこれまでSTACKを使って新規に実装を行ったり,既存コンテンツの解答形式の見直しを若干行ったりした.また,大阪府立大学で運用されているMathematicaを用いたMATH ON WEBの問題コンテンツの移植をいくつかの問題について行なった.これらの問題は数値の入力が必要であり,行列が多数出てくる線形代数においては,学生のスマートフォン活用に着目した本研究の視点からは利便性に相当の問題がある場合がある.この点を改善するために,これらの問題を,場合によっては視点を変えた形に変換した上で,多肢選択問題としての出題が可能かについての検討を行った.また,実際,そのいくつかについては, CAS(Mathematica)を用いて実装を開始し,基本的な実装手順を確立した.同様に開発をしている分担者(長坂)とも協議し,開発における仕様の統一化や,他の一般教員が参加できるようにWebベースでの開発のインターフェイスができないかなど必要な検討課題について打ち合せを行い,今後webMathematicaの他,無償の言語もしくはCASを使ったWebでの開発環境について討議することになった.また,本研究のアイデアについて,国際学会(ICMS-2018, EAMS-2018)および国内学会(JSiSE全国大会および研究会,CIEC北海道研究会)で発表し,国内外の研究者と意見交換や情報収集を行った.その結果,STACKのPRT(Potential Response Tree)に代表される既存の問題におけるフィードバック手法と多肢選択問題の誤選択肢の生成は相補関係にあるという知見を確認することができた.学会での発表の機会が多かったため,逆に研究の遂行時間をあまり確保することができず,問題の開発について予定には到達していないのが実情である.しかし,その一方で,議論や情報交換の機会が多かったことにより,反転授業における利活用とその効果検証について,情報が広がり今後の研究方針についてより明確な指針を立てることができた.実際の効果検証については,問題の充足が欠くことのできない必要条件であるが,そのような視点からはまだ十分な問題が完成しておらず,実際に授業での活用が可能かについては,かなり困難な見通しではある.2019年度の後期からの本格利活用を目指し,本報告書執筆時点も問題開発に全力で取りくんでいるところである(1ヶ月で60種類)が,必要な問題数はこれの約5倍程度を見込んでおり,さらに,問題に間違いんがないかについての検証も十分ではなく,さらに設置と利用,学生の実施状況の考察にいたっては未だ十分に手がまわっていない状況である.以上のような状況から,残念ながらかなり遅れていると言わざるを得ない.これまでは多肢選択問題の仕様を明確にする目的と同時にそれを用いて解説動画を開発する目的で多肢選択問題のスライドをまず作成し,スライドに基づいて多肢選択問題を開発する手法を用いてきた.2019年度4月において,この方法でかなりの問題の開発をすることができている(約50種類以上).一方で従来授業で行ってきた紙による演習や小テストの内容については,これらでは完全にはカバーできていないため,これらの内容も含めた問題をさらに開発していく必要がある.学習と小テストの両方での利用を視野に入れると同時に授業中にも活用できる問題の検討と開発を行っていく予定である.より具体的には,大阪府立大学のMATH ON WEBの線形代数における全問題を網羅する他,これまで授業で活用してきた授業プリントの内容,STACKで開発してきた問題などのすべてをそのままもしくは視点変更により多肢選択問題化していく必要がある.今後本開発作業をさらに強力に進めて行く予定である.また,研究分担者で本開発にかかわれる長坂氏に助力を依頼し,より潤沢な問題群としていく方針である.一方,対面授業においても前期35,後期58程度のペアー演習のテーマを開発し,オンライン課題での取り組みと相補的に学習や理解が深まる手法を模索していきたいと考えている.現状で授業内でスマホ演習のみであるとやや授業がだれる傾向があり,その点においても対面授業設計にも十分な時間をさく必要があると考えている.今年度は十分な問題開発を最優先する一方で,効果検証を多角的に可能な限り実施し,これらを重点的に進めていきたいと考えている.LMS上でのオンラインテストはこれまでSTACKを使って新規に実装を行ったり,既存コンテンツの解答形式の見直しを若干行ったりした.また,大阪府立大学で運用されているMathematicaを用いたMATH ON WEBの問題コンテンツの移植をいくつかの問題について行なった.これらの問題は数値の入力が必要であり,行列が多数出てくる線形代数においては,学生のスマートフォン活用に着目した本研究の視点からは利便性に相当の問題がある場合がある.この点を改善するために,これらの問題を,場合によっては視点を変えた形に変換した上で,多肢選択問題としての出題が可能かについての検討を行った.また,実際,そのいくつかについては, CAS(Mathematica)を用いて実装を開始し,基本的な実装手順を確立した.同様に開発をしている分担者(長坂)とも協議し,開発における仕様の統一化や,他の一般教員が参加できるようにWebベースでの開発のインターフェイスができないかなど必要な検討課題について打ち合せを行い,今後webMathematicaの他,無償の言語もしくはCASを使ったWebでの開発環境について討議することになった.また,本研究のアイデアについて,国際学会(ICMS-2018, EAMS-2018)および国内学会(JSiSE全国大会および研究会,CIEC北海道研究会)で発表し,国内外の研究者と意見交換や情報収集を行った.

その結果,STACKのPRT(Potential Response Tree)に代表される既存の問題におけるフィードバック手法と多肢選択問題の誤選択肢の生成は相補関係にあるという知見を確認することができた.学会での発表の機会が多かったため,逆に研究の遂行時間をあまり確保することができず,問題の開発について予定には到達していないのが実情である.しかし,その一方で,議論や情報交換の機会が多かったことにより,反転授業における利活用とその効果検証について,情報が広がり今後の研究方針についてより明確な指針を立てることができた.実際の効果検証については,問題の充足が欠くことのできない必要条件であるが,そのような視点からはまだ十分な問題が完成しておらず,実際に授業での活用が可能かについては,かなり困難な見通しではある.2019年度の後期からの本格利活用を目指し,本報告書執筆時点も問題開発に全力で取りくんでいるところである(1ヶ月で60種類)が,必要な問題数はこれの約5倍程度を見込んでおり,さらに,問題に間違いんがないかについての検証も十分ではなく,さらに設置と利用,学生の実施状況の考察にいたっては未だ十分に手がまわっていない状況である.以上のような状況から,残念ながらかなり遅れていると言わざるを得ない.これまでは多肢選択問題の仕様を明確にする目的と同時にそれを用いて解説動画を開発する目的で多肢選択問題のスライドをまず作成し,スライドに基づいて多肢選択問題を開発する手法を用いてきた.2019年度4月において,この方法でかなりの問題の開発をすることができている(約50種類以上).一方で従来授業で行ってきた紙による演習や小テストの内容については,これらでは完全にはカバーできていないため,これらの内容も含めた問題をさらに開発していく必要がある.学習と小テストの両方での利用を視野に入れると同時に授業中にも活用できる問題の検討と開発を行っていく予定である.より具体的には,大阪府立大学のMATH ON WEBの線形代数における全問題を網羅する他,これまで授業で活用してきた授業プリントの内容,STACKで開発してきた問題などのすべてをそのままもしくは視点変更により多肢選択問題化していく必要がある.今後本開発作業をさらに強力に進めて行く予定である.また,研究分担者で本開発にかかわれる長坂氏に助力を依頼し,より潤沢な問題群としていく方針である.一方,対面授業においても前期35,後期58程度のペアー演習のテーマを開発し,オンライン課題での取り組みと相補的に学習や理解が深まる手法を模索していきたいと考えている.現状で授業内でスマホ演習のみであるとやや授業がだれる傾向があり,その点においても対面授業設計にも十分な時間をさく必要があると考えている.今年度は十分な問題開発を最優先する一方で,効果検証を多角的に可能な限り実施し,これらを重点的に進めていきたいと考えている.次年度使用額が発生した分担者の所属機関において初年度打ち合せを行ったため,該当分担者の費用負担が少なく,残額が発生した.今年度は別の研究者の所属機関もしくはその周辺での打ち合せを行い使用する計画である.教材は随時手動更新され無保証です.無断利活用は自由です.ただし,活用した場合はその効果についてできるだけ確認して報告して下さい.
Trypanosoma cruzi Complexの分子遺伝学的解析

中南米にみられるシャーガス病は心臓型と消化管型という2病型があり、これらは地理的分布を示し前者がラテンアメリカ全域に、後者は主として南米にみられる。この病型発現の機序について、申請者らは病原虫Trypanosoma cruziの遺伝的形質が関与しているのではないかとの仮説をもとに、アイソザイムによる解析をおこなってきた。68株の中米および南米産T.cruziを調べたところ、系統と病型の地理的分布が重なり病型発現に原虫の遺伝的形質が関与していることが示唆された(Higo et al.,1997)。一方病型や薬剤に対する感受性が原虫の遺伝的系統に影響を受ける場合、これらの原虫がお互いに遺伝子を交換するかどうかは重要な問題である。T.cruziに対しては、実質的には遺伝子を交換していないといわれているが、厳密な遺伝学的研究は少ない。申請者らはアイソザイムのデータを集団遺伝学的に解析し、遺伝子交換の可能性も否定できないという結果を得ている(Higo et al.,1997,2000)。これらの結果を踏まえ、本研究においては調査が手薄であった南米株24株を新たに入手し、123株のアイソザイムのデータを集団遺伝学的に解析して原虫の系統的および病型の地理的分布を比較した。遺伝子型解析をおこない、UPGMA法により系統樹を作成した結果、全部で25ザイモデムが確認された。南米株において遺伝的多様性が顕著で、Group 1が多数のザイモデムに分かれ、Group 3も大きな2系統から成ることが判明した。今回の解析により原虫の系統と病型の地理的分布の類似性が一層あきらかとなり、T.cruziの遺伝的形質による病型発現の可能性が強く示唆された。またアイソザイムパターンの解析により、系統間交接によるハイブリッドが確認され、遺伝子交換の可能性が示唆された。著者らはシャーガス病の病型と病原虫Trypanosoma cruziの系統との関連性を調べるため、今までに中米グアテマラを中心とするラテンアメリカ各地から多数の分離株を得、その遺伝的構造を調べてきた。しかし現在までに調べた南米株は20株未満と不十分であった。特に南米では中米では稀な消化管型シャーガス病が分布するため、様々な場所から株を得てその遺伝的構造を比較検討することが必要である。また著者らはすでに集団遺伝学的解析により、グアテマラ集団に遺伝子交換がみられることを報告しているが、これが南米にも存在するのかはあきらかでない。今回南米エクアドル、ペルー、ブラジル、ボリビア、パラグアイおよび北米メキシコの主としてヒトから得られた分離株23株について、アイソザイム分析をおこなった。現在まで得られたアイソザイムパターンからいくつかの新知見が判明した。メキシコ株はGroup 1に属するグアテマラ株と非常に似ており、北米、中米は比較的変異のすくない一つの系統集団を形成するものと思われた。またペルー株は基本的にGroup 1に属していたが南米に特有な系統であるGroup 3の遺伝子も含んでおり、南米系統の影響を受けていた。ブラジルおよびパラグアイ株はほぼGroup 3であった。このように南米内のT.cruziの遺伝的構造は地理的変移を示し、南米北部ではGroup 1の遺伝子が主流を占めるが、南米中南部ではGroup 3遺伝子が主流になる。ボリビア株およびパラグアイ株の一部はGroup 2とGroup 3のハイブリットのパターンを示す遺伝子座がみられ変異を示しており、遺伝子交換の可能性が示唆された。現在さらに多数の南米株をアイソザイムで分析中であり、またRAPDによるDNAの分析も進行中である。

申請者らはシャーガス病の病型と病原虫Trypanosoma cruziの系統との関連性を調べるため、今までに中米グアテマラを中心とするラテンアメリカ各地から多数の分離株を得、その遺伝的構造を調べてきた。しかし現在までに調べた南米株は20株未満と不十分であった。特に南米では消化管型シャーガス病が分布するため、様々な場所から株を得てその遺伝的構造を比較検討することが必要である。また著者らはすでに集団遺伝学的解析により、グアテマラ集団において遺伝子交換の可能性を報告しているが、これが南米にも存在するのかはあきらかでない。すでに本課題研究の平成11年度において、南米エクアドル、ペルー、ブラジル、ボリビア、パラグアイおよび北米メキシコの主としてヒトから得られた分離株24株について、アイソザイム分析をおこない従来のGroup1,2,3という3系統が確認されたのに加え、いくつかの新知見を得た。すなわち、アイソザイムパターンから北米・中米は比較的変異の少ない一つの系統集団を形成するのに対し、南米株はGroup1,3共変異に富み、遺伝子交換を示唆するパターンもみられた。本年度はこのアイソザイムのデータについて集団遺伝学的解析をおこなった。現在までにアイソザイムで調べた123株すべてについて遺伝子型解析をおこない、平均距離法(UPGMA)により系統樹を作成したところ、25のザイモデムが確認された。系統と病型の地理的変異の類似性がさらに確認され、T.cruziの遺伝的形質による病型発現の可能性が強く示唆された。またアイソザイムパターンの遺伝子型解析により、南米においてGroup1,3間、およびGroup2,3間でのハイブリッドがみられ、遺伝子交換の可能性が示唆された。今年度はまたRAPDおよびPCR分析を開始したが、現在条件設定の段階である。
肝細胞癌に対する術後再発予防治療としての樹状細胞免疫治療法の確立

肝細胞癌切除例における末梢血単核球数に関する検討大分大学第一外科において治癒切除された肝細胞癌198例を対象に、術前の末梢血単核球数と臨床病理学的因子との関連、術後の予後について検討した。術前の末梢血単核球数が300mm^3/mlより増加している症例では、男性、肝硬変に至っていない症例、血小板数が保たれている症例の頻度が高い一方で、血管侵襲陽性の頻度が高く、腫瘍径が大きい結果であり、腫瘍が進行している症例で末梢血単核球数が増加していることが明らかとなった。さらに、術前の末梢血単核球数が300mm^3/mlより増加している症例では、多変量解析にて術後の無再発生存率が不良であることが判明した。このことから、進行した肝細胞癌患者においては、末梢血中に腫瘍免疫を司るナチュラルキラー細胞やリンパ球を抑制的に制御する樹状細胞やT細胞が増加し、抗腫瘍免疫が低下していることが示唆された。この検討より、本治療をより効果的に行うために、対象症例を術前の末梢血単核球数が300mm^3/mlより低い症例に絞り込むこととした。尚、この結果に関してはSurgery誌に投稿し、現在印刷中である。また、肝細胞癌に対する術後再発予防治療としての樹状細胞免疫治療においては、接種した成熟樹状細胞が効率的に腫瘍特異的細胞傷害性Tリンパ球を誘導することが必須である。上記の検討から、接種した成熟樹状細胞の働きを低下させる抑制性樹状細胞や抑制性T細胞が末梢血または腫瘍内に存在している可能性があり、これらの働きや臨床的意義を明らかにすることが極めて重要である。現在、肝細胞癌内における抑制性樹状細胞ならびに抑制性T細胞について解析中である。1.肝細胞癌の再発因子に関する検討当科において治癒的肝切除術を受けた100人を対象に娘結節の存在、腫瘍から娘結節までの距離を診断し、臨床病理学的因子との関連を検討した。その結果、高分化型肝細胞癌または腫瘍径が25mm未満の症例においては娘結節が5mmを超えて遠位に存在することは少なく、予後が良いことが示された。このことから、再発の高危険群を中低分化型または腫瘍径が25mmを越えるものと設定し、本治療における対象症例をより厳格に絞り込むこととした。尚、この結果に関してはCancer誌(2005;103:299-306)に報告した。2.樹状細胞治療の効果増強に関する基礎的研究これまでの研究の結果、肝細胞癌患者における樹状細胞機能の低下のため、臨床効果が得られにくい可能性が考えられたため、樹状細胞治療をより効果の高い治療法にするための基礎的検討を行った。マウス皮下多発腫瘍モデルを用いて、樹状細胞治療単独、IL-12遺伝子導入治療単独、およびその併用治療を施したマウスの抗腫瘍効果および抗腫瘍免疫活性を検討した。その結果、(1)併用治療において治療側腫瘍だけでなく、非治療腫瘍においても著明な抗腫瘍効果を認めた。(2)併用治療マウスにおいて抗腫瘍免疫活性の著明な上昇を認めた。(3)併用治療腫瘍において著明な抗血管新生作用を認めた。これらのことから、樹状細胞治療においてIL-12遺伝子導入治療が非常に有用性の高い併用治療法となりうると考えられた。尚、この結果に関してはCancer Science誌に投稿し、現在印刷中である。
ウサギのシバリングに各種薬剤（アミノ酸、Mg、アセトアミノフェン）が及ぼす影響

研究準備:以下を実施した。ウサギに酸素・亜酸化窒素・イソフルランを吸入させ、自発呼吸下に気管挿管する。その後、末梢静脈にカテーテルを挿入。ここより維持輸液を行い各種薬剤を投与。強制的に体温をコントロールする為のカテーテルを直腸内に挿入。保温しながら、リドカインにて局所麻酔後、皮膚を切開して大腿動脈を露出し確保。大腿動脈にカテーテルを挿入し、血圧・心拍数を測定。適宜、血液ガスデータを測定。ウサギをシバリング観察用の箱にゆるく固定。食道・皮膚・直腸に温度センサを留置し、体温測定を行う。Bispecxtral Index(BIS)センサを装着し、BISをモニタする。研究:以下の手順で実施した。(1)亜酸化窒素の投与を中止し、酸素・(窒素)・イソフルラン0.2MAC(minimum alveolar anesthetic concentration)にて麻酔を30分維持。(2)投与前データ(血圧・心拍数・呼吸数・体温・BIS値・血液ガスデータ)を取得。(3)各種薬剤の投与の調節実施。(4)冷却前データ(血圧・心拍数・呼吸数・体温・BIS値・血液ガスデータ)を取得。(5)直腸内に留置したカテーテルに冷水を流して体温を強制的に低下。(6)直視下でシバリングの発生を観察。(7)発生時のデータ(血圧・心拍数・呼吸数・体温・BIS値・血液ガスデータ)取得。(8)34°Cまで体温を低下させてもシバリングが発生しなかった場合には、34°Cにおいて各種データを取り、実験を終了。平成30年度(各群のウサギは12羽ずつ)の実施群1生食を持続投与する(コントロール群)。2.Mgを(ヒトで中枢温保持に有効とされている最小量)で持続投与する。3Mgを2倍量で持続投与する。3群間で、シバリング閾値温度の比較検討を行った。計画に沿って、研究を行っている。次年度最終年度に研究の総まとめを行う。平成29年度(各群のウサギは12羽ずつ)の実施群1生食を持続投与する(コントロール群)。2アミノ酸を0.2mg/kg/h(ヒトで中枢温保持に有効とされている最小量)で持続投与する。3アミノ酸を0.4mg/kg/hで持続投与する。4アミノ酸を0.6mg/kg/hで持続投与する。4群間で、シバリング閾値温度の比較検討を行った。

(5)直腸内に留置したカテーテルに冷水を流して体温を強制的に低下。(6)直視下でシバリングの発生を観察。(7)発生時のデータ(血圧・心拍数・呼吸数・体温・BIS値・血液ガスデータ)取得。(8)34°Cまで体温を低下させてもシバリングが発生しなかった場合には、34°Cにおいて各種データを取り、実験を終了。平成30年度(各群のウサギは12羽ずつ)の実施群1生食を持続投与する(コントロール群)。2.Mgを(ヒトで中枢温保持に有効とされている最小量)で持続投与する。3Mgを2倍量で持続投与する。3群間で、シバリング閾値温度の比較検討を行った。計画に沿って、研究を行っている。研究準備・研究の一般的な方法、役割の分担は平成29年度と同様である。平成30年度はMg(マグネシウム)を濃度の違いにより以下の3条件下でシバリングの発生閾値を調べる。1生食を持続投与する(コントロール群)。2Mg(マグネシウム)ををヒトでの臨床使用濃度に匹敵すると考えられる濃度で持続投与する。3Mg(マグネシウム)を上記2の濃度より10倍高い濃度で持続投与する。の3群間で、シバリング閾値温度の比較検討を行う。各群に割り当てるウサギは12羽ずつとする。次年度最終年度に研究の総まとめを行う。本年度の研究を来年度も継続する必要があるため。今年度での使用額が予定額よりも少なかった為。来年度『最終年度)に適切に使用する予定である。
定期フェリーを利用した黒潮上流域における大気・海岸相互作用の研究

沖縄-台湾間の定期フェリーを利用した研究海域における海面水温・海上気象要素の観測(1990年10月より開始)を継続・維持した.計測システムの維持改善のため,(1)風速計センサの補修を行った.(2)船位の正確な把握のため,新たなGPS計測・記録装置を設置した.利用のフェリーは96年3月末をもて代船となった.96年3月はじめにフェリー搭載の自動気象計の取り外し工事を行った.これによって観測はひとまず終了した.通算約5年分の沖縄-台湾間の黒潮を横断する定期フェリー航路に沿った海面水温,海上気象の観測資料が得られたことになる.研究海域の大気・海洋相互作用の基本条件となる海況変動について,我々のフェリー観測資料及び利用可能な現場観測資料,衛星資料と組み合わせ検討した.台湾-石垣島間の黒潮が東シナ海に流入するところでは,黒潮流入水と台湾北東の沿岸冷水との相互貫入過程について新たな知見が得られた.また,これまで調査がほとんどなされていない沖縄本島東方の黒潮反流域の海況についても,中規模暖水渦の存在とその変動過程を明らかにした.海面熱フラックスについて,大気海洋相互作用が活発な冬期について解析を進めた.フェリー観測の海面水温・海上気象要素をもとに,黒潮を横断するフェリー航路に沿った詳細な潜熱・顕熱フラックス分布を求めることができた.暖水域ないし黒潮上では潜熱・顕熱フラックスは,それぞれ210W/m^2,52W/m^2となる.これは,冷水域の場合に比べ23倍大きい.黒潮を横断するフェリー航路に沿った詳細な潜熱・顕熱フラックス分布,フェリー資料とGMS人工衛星資料との組み合わせによる広域雲分布,海上日射分布等を季節別に求めた.その結果,特に冬期において,黒潮暖水域での大気への熱供給と気団変質(雲の生成など)が顕著であった.沖縄-台湾間の定期フェリーを利用した研究海域における海面水温・海上気象要素の観測(1990年10月より開始)を継続・維持した.計測システムの維持改善のため,(1)風速計センサの補修を行った.(2)船位の正確な把握のため,新たなGPS計測・記録装置を設置した.利用のフェリーは96年3月末をもて代船となった.96年3月はじめにフェリー搭載の自動気象計の取り外し工事を行った.これによって観測はひとまず終了した.通算約5年分の沖縄-台湾間の黒潮を横断する定期フェリー航路に沿った海面水温,海上気象の観測資料が得られたことになる.研究海域の大気・海洋相互作用の基本条件となる海況変動について,我々のフェリー観測資料及び利用可能な現場観測資料,衛星資料と組み合わせ検討した.台湾-石垣島間の黒潮が東シナ海に流入するところでは,黒潮流入水と台湾北東の沿岸冷水との相互貫入過程について新たな知見が得られた.また,これまで調査がほとんどなされていない沖縄本島東方の黒潮反流域の海況についても,中規模暖水渦の存在とその変動過程を明らかにした.海面熱フラックスについて,大気海洋相互作用が活発な冬期について解析を進めた.フェリー観測の海面水温・海上気象要素をもとに,黒潮を横断するフェリー航路に沿った詳細な潜熱・顕熱フラックス分布を求めることができた.暖水域ないし黒潮上では潜熱・顕熱フラックスは,それぞれ210W/m^2,52W/m^2となる.これは,冷水域の場合に比べ23倍大きい.黒潮を横断するフェリー航路に沿った詳細な潜熱・顕熱フラックス分布,フェリー資料とGMS人工衛星資料との組み合わせによる広域雲分布,海上日射分布等を季節別に求めた.その結果,特に冬期において,黒潮暖水域での大気への熱供給と気団変質(雲の生成など)が顕著であった.本年度の研究成果・実績は下記のとおりである.1.沖縄-台湾間の定期フェリーを利用した研究海域における海面水温・海上気象要素の観測(1990年10月より開始)を継続・維持した.計測システムの維持改善のため,(1)風速計センサの補修を行った.(2)船位の正確な把握のため,新たにGPS計測・記録装置を設置した.2.当初予定の集中測定は,スケジュールの関係で実施できなかった.しかしながら,海上保安庁第11管区が実施した冬期の集中観測(ADCP測流,XBT水温分布)の資料が利用可能であったので,我々のフェリー観測資料及び衛星資料と組み合わせ研究海域(特に,台湾-石垣島間の黒潮が東シナ海に流入するところ)の大気海洋相互作用の基本条件を与える海況変動を詳しく調べることができた.解析の結果,黒潮流入水と台湾北東の沿岸冷水との相互貫入過程について新たな知見が得られた.3.海面熱フラックスについて,大気海洋相互作用が活発な冬期について解析を進めた.フェリー観測の海面水温・海上気象要素をもとに,黒潮を横断するフェリー航路に沿った詳細な潜熱・顕熱フラックス分布を求めることができた.相互作用の結果,海上大気はある程度の変質が認められるものの,暖水域ないし黒潮上では潜熱・顕熱フラックスは,それぞれ210W/m^2,52W/m^2となる.これは,冷水域の場合に比べ23倍大きい.本年度の研究成果・実績は下記のとおりである.