hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リスニングの構成要素の特定化ならび要素間に内在する関係の解明

複雑な認知活動であるリスニングの構成要素の全体像解明に向けた研究を行った。リスニングの構成要素の候補として、1)音素識別能力、2)文法性判断能力、3)意味性判断能力、4)パーシャル・ディクテーション能力、など4つの能力を研究対象として、それらと総合的リスニング能力と関係を調べた。分析の結果,意味性判断能力及びパーシャル・ディクテーション能力がリスニングの有力な構成要素となり得る可能性が高く、また、意味性判断能力及びパーシャル・ディクテーション能力と総合的リスニング能力の間には、非線形的関係が存在している可能性がある、ことなどが明らかにされている。本研究課題は,(A)リスニングの構成要素の特定化を行い、さらに、(B)要素間に内在する関係を解明することを最終的な目的としている。研究期間初年度となる平成19年度は、リスニングの構成要素に関する理論的考察をベースに調査対象とする構成要素のリストを作成し、平成20年度から実施する本調査のための事前調査を行った。この調査では、1)語彙力、2)音素識別能力、3)文法性判断力、4)意味性判断力、5)単文復唱能力、と総合的リスニング力の関係を調べた。特に、2)の音素識別能力に関しては、様々なデータを得ることができた。例えば、音素識別能力を母音・子音のミニマルペアーの峻別能力で定義した場合、子音のミニマルペアーの方が相対的に有力な構成要素になり得ることなどが明らかにされた。しかしながら、偏相関分析の結果、リスニングの有力な構成要素と考えられるものでも、第3の要素の影響を受けて、表面的に相関関係が現れる場合があり、構成要素を特定するためには、様々な調査が必要であることが分かった。さらに、部分的には非線形的な関係(3次曲線的関係など)があることを示すデータも得られ、現在、リスニングやその構成要素の複雑性に関してより包括的な理論的枠組みを考察中である。一方、構成要素特定のための側定方法そのものにも検討を加え、信頼性および調査対象者の心理的負担の観点から測定項目の個数、また、妥当性の観点から測定の回数・スピードを検討しているところである。次年度は、先ず、事前調査のエッセンスをまとめ、それらを基に本格的調査に着手していく。本研究課題の目的は、(A)リスニングの構成要素の特定化、および、(B)要素間に内在する関係の解明であるが、平成20年度は、前年度に実施した予備調査を基に、音素識別能力および単文の理解力をリスニングの重要な構成要素と位置づけ、それらと総合的リスニングカとの関係の把握を試みた。音素識別能力にフォーカスを当てた調査では、母音と子音のミニマルペアーの峻別タスクが用いられているが、データ分析の結果、母音ミニマルペアーの峻別能力より子音ミニマルペアーの峻別能力の方が総合的リスニング能力に深く関係していること等が明らかにされている。このような調査に加え、母音と子音のミニマルペアーの峻別能力間に見られる関係を理解するための調査も行った。学習者の総合的リスニングカを5段階に分け、それぞれの段階でどのような関係が見られるかを調べたが、データ分析の結果、1)母音と子音のミニマルペアーの峻別能力の関係は一定ではなく、2)総合的リスニングカが高くなっても、両者の相関は高くなるとは限らない、ことなどが分かった。特に、5段階で一番高いレベルにおいて、そのような傾向があることは注目しなければならいだろう。また、短文の理解力を扱った調査では、文法性/恵味性判断タスク等が用いられているが、短い英文を聴き、その意味を的確に理解する能力が総合的リスニング能力に深く関係していること等が明らかにされている。次年度は、追調査を行い、これまでの分析結果の信頼度を向上させる。また、語彙力など他の構成要素に焦点を当てた研究を行い、調査結果を統合発展させていく。本研究課題の目的は、(A)リスニングの構成要素の特定化、および、(B)要素間に内在する関係の解明であるが、先ず、平成20年度に行った音素識別能力と総合的リスニング力との関係把握に関する研究成果を踏まえ、追調査を行った。データ分析の結果、母音ミニマルペアーの峻別能力より子音ミニマルペアーの峻別能力の方が総合的リスニング能力に深く関係し、また、峻別タスクの回数に関しては、峻別タスクを2回行った時の方が、総合的リスニングの得点の分散をより高い精度で説明できることが分がった。同様に、母音と子音のミニマルペァーの峻別能力間に見られる関係についても追調査を行ったが、1)母音と子音のミニマルペアーの峻別能力の関係は一定ではなく、2)総合的リスニング力が高くなっても、両者の相関は高くなるとは限らない、ことなどが確認された。

短文の理解力を扱った調査では、タスクとして、エラー認識タスク(発音面/文法面/意味面)やパーシャルディクテーション(英文の部分的聞き取り)が用いられているが、短い英文を聴き、その意味を的確に理解する能力が総合的リスニング能力に深く関係していること等が確認された。また、両者の関係においては非線形的関係が認められ、エラー認識タスク(発音面/文法面/意味面)とパーシャルディクテーション(英文の部分的聞き取り)で総合的リスニング力の得点の分散の50%程度を説明できることが明らかにされた.さらに、パーシャルディクテーション単独と総合的リスニングの関しては、例えば、文頭、文尾より、その間にある単語・語句の聞き取り能力が総合的リスニング能力に深く関与していることなどが明らかになった。
代表民主制における集団的政治行動の自由

本研究は、集団的政治行動の自由の、各国における保護態様を検討することで人権理論の精緻化を目指す。我が国では、集団的政治行動はその集団性により、「公共の福祉」を理由とする規制の対象となってきた。しかし自由の行使をあくまで任意的なものと前提する従来の学説では、過度な規制に対抗するための有効な理論を構築することは難しかった。国家が積極的な介入を行い、自由が濫用されることを防ぐことで、結果として活発な集団的政治行動が可能になっているフランスと、欧州人権裁判所の統制下にある点でフランスと共通していながら、日本と同様の、国家の介入をできる限り排除するという人権観をもつイギリスの状況を比較検討する。
低分子バイオマーカーの高感度モニタリングを支援する新世代抗体ライブラリーの創製

低分子バイオマーカーに対する高性能変異scFvを創製するために,高頻度で利用されるVHとVLのサブグループから成るマスターフレームをベースとするscFvライブラリーを作製したが、実用的な分子種は単離できず,変異導入部位の選択に莫大な試行錯誤が必要と思われた。そこで、よりシンプルな構造を持つストレプトアビジンに着目し,そのループ配列の特定の部位にランダム変異を導入したところ,エストラジオールとコルチゾールに対する結合能を獲得した変異クローンが得られた.低分子バイオマーカーに対する高性能変異scFvを創製するために,高頻度で利用されるVHとVLのサブグループから成るマスターフレームをベースとするscFvライブラリーを作製したが、実用的な分子種は単離できず,変異導入部位の選択に莫大な試行錯誤が必要と思われた。そこで、よりシンプルな構造を持つストレプトアビジンに着目し,そのループ配列の特定の部位にランダム変異を導入したところ,エストラジオールとコルチゾールに対する結合能を獲得した変異クローンが得られた.抗体の可変部ドメイン(V_HとV_L)は,アミノ酸配列の多様性に富み抗原の結合に重要な役割を演じる相補性決定部(CDR)と,CDRを支えるscaffoldを形成する枠組み領域(FR)から成る.FRの多様性はCDRに比べて小さく,同じ可変部サブグループ内では類似の配列をとる.近年,"マスターscaffold"として選んだ一定のFR配列にランダム化したCDRを挿入して変異抗体のライブラリーを作製し,有用な分子種を探索する試みがなされている.しかし,あるサブグループのFR上で優れた分子認識力を示すCDRが別のサブグループでも機能するとは限らない.そこで,モデル低分子バイオマーカーとしてエストラジオール(E_2)とジゴキシン(Dig)を選び,これらに対する"野生型"抗体一本鎖Fvフラグメント(scFv-WT)(V_H/V_Lサブグループは各々IIID/V, IIA/II)並びに両者の間でFRを交換(FR-swapping)したscFv-SWを作製し,抗原結合活性を比較した.V_HのFRのみを交換したscFv-sw(V_H)は,抗E_2,抗Digのいずれについても,ELISAシグナルは対応するscFv-WTに比べて激減(<1%)した.他方,V_LのFRのみを交換したscFv-SW(V_L)は,抗E_2ではscFv-WTと同等,抗Digでは約25%のシグナルが認められたが,対応する[^3H]標識体との反応性は著しく低下していた.以上より,過免疫によりfine-tunningがなされた天然型抗体のCDRは,限られたFRとの組み合わせでのみ,その分子認識力を発揮することが示唆された.抗体可変部である,V_H,V_Lドメインは,抗原との結合に直接関与する相補性決定部(CDR)と,CDRを支える枠組み領域(FR)から成る.FRの多様性はCDRに比べて小さく,同じ可変部サブグループ内では類似の配列をとる.一昨年,抗ハプテン抗体アミノ酸配列のデータベースを作成して精査し,V_HのサブグループとしてIIAとIIIDが,V_LのサブグループとしてIIとVが高頻度に現れることを見出した.そこで昨年度は,上記のサブグループを持つマスターFRの遺伝子を設計し,変異V_Hと変異V_Lをoverlap extension PCR(OEP)によりリンカー部位を介して連結して一本鎖Fvフラグメント(scFv)遺伝子を構築し,従来から使用しているファージ提示用ベクターに組み込んだのち大腸菌を形質転換してライブラリーを構築した.しかし,インフレームのscFvを発現する形質転換クローンの割合が低いため目的の実用変異scFvの探索は困難と懸念され,この結果はOEPにおいてフレームシフトが高頻度で起こるため,と推定された.この難点を解決するために,まずファージ提示用ベクターを改良した.すなわち,ベクターの骨格に予めリンカー部分の遺伝子断片を挿入し,その5'側にV_Hの,3'側にV_Lの遺伝子をクローニングする部位を設けて,OEPを行うことなく変異scFvライブラリーの構築を可能とした.その一方で,マスターFRに組み込むランダム化CDRの設計について検討した.IIID形のFR遺伝子に,NNSコドン(20種アミノ酸の全てが出現する)またはDVSコドン(CDRに頻出するアミノ酸を含む12種が出現する)を持つCDR遺伝子を挿入したのちファージ提示してライブラリーを作製した.モデルハプテンであるコチニンとエストラジオールに結合するクローンを探索したところ,NNSコドンを配したライブラリーがより良好な結果を示した.抗体可変部であるVH, VLドメインは,抗原との結合に関与する相補性決定部(CDR)と, CDRを支える枠組み領域(FR)から成る. FRの多様性はCDRに比べて小さく,同じ可変部サブグループ内では類似の配列をとる.これまでに,抗ハプテン抗体アミノ酸配列のデータベースを作成して精査し, VHのサブグループとしてIIAとIIIDが, VLのサブグループとしてIIとVが高頻度に現れることを見出した.その一方で,変異一本鎖Fvフラグメント(scFv)ライブラリーの多様性を高めるためにファージ提示用ベクターを改良した.そこで,以上の結果をもとに,当研究室で既にクローニングした抗コルチゾール(CS)抗体scFv [サブグループVH = IIB (IIAと酷似),VL = II]をマスターフレームとして,ライブラリーを作製した.しかし,期待に反してオリジナル抗原であるCSにさえ,実用的な結合能を示す変異scFvが単離できず,結合部位の構築にVHとVLの2つのドメインを必要とするscFvの複雑さを克服するには,変異導入部位の選択について莫大な試行錯誤が必要と思われた.

そこで,よりシンプルなマスターフレームを模索し,ビオチン結合タンパク質であるストレプトアビジン単量体(stav;単一のドメインから成り分子量はscFvの約1/2)に着目した.stavは8つのβシート(β1β8)を持ち,連続するβシートはランダムコイル(ループ)で連結されている.そこで,β1β2間,β3β4間,β4β5間のいずれかのループ内に,連続する3アミノ酸に12通りの多様性を生じる変異[縮重コドン(NDC)による]を導入したライブラリーを構築したところ,エストラジオールとコルチゾールに対する結合能を獲得した変異クローンを単離することができた.目的の達成には,多様性の極めて大きい縮重コドンを導入した化学合成遺伝子を効率よくファージ提示して,scFv提示ファージのサイズの大きな(10^8以上の)ライブラリーを構築することが前提条件である.ところが,上述のように,V_HとV_LをOEPでscFvに連結したのちベクターに導入する方式では,フレームシフト産物が頻発して大きなライブラリーサイズが得られないことが分かった.これは本研究の進展を阻む本質的な問題であり,解決するために,OEPを必要としない新しいファージ提示ベクターの構築に時間を割かざるを得なかった.24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のライブラリーサイズの問題は克服しつつあるので,本年度は以下の研究を行う.(2)得られたV_HとV_Lの変異遺伝子を改良ファージ提示用ベクターにサブクローニングし,大腸菌にトランスフォーメーションして,scFv提示ファージのライブラリーを構築する.(3)臨床化学的に測定意義の大きいハプテン(ステロイドホルモン,チロキシンなど)をモデル抗原として選び,上記のライブラリーから,これらに対する特異的ファージを選択・単離する.得られた特異scFvを可溶型タンパク質として調製し,その親和力と特異性を吟味し,臨床検査試薬としての実用性を評価する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
GAD65-encodingDNAワクチンを用いた1型糖尿病の予防

糖尿病累積発症率は雌性GAD65(-/-)NODマウスの30週令までで対照に比べてやや低い傾向を示したが有意差はみとめなかった。また,N-GAD65,Center-GAD65およびC-GAD65投与群別にみても,3群間に糖尿病発症率に有意差はみられなかった。膵組織を検討したところ,糖尿病発症時における膵島炎の程度には差をみとめなかった。またβ細胞残存量にも差はみられなかった。本研究ではGAD65ノックアウト[GAD65(-/-)]雌性NODマウスおよび、我々が作成したGAD65(全配列、N末端、中心部、およびC末端)プラスミドをin vivo electroporation法により導入し、各GAD-DNAに対する免疫反応を誘導し、この結果生じる糖尿病のフェノタイプを解析する。その結果以下のことが期待される。すなわち、(1)GAD65分子の各(エピトープ)部位に対する免疫反応がβ細胞障害と1型糖尿病発症に対して、促進的か抑制的役割をはたすかが明らかになる。(2)抑制的に働く部位を絞り込むことにより効果的なGAD65-DNAワクチンの分子配列が明らかとなる。発現ベクターpcDNA3.1に、hGAD65(1-585aa)cDNA、hGAD67(1-594aa)、site-specific cDNAであるN末端cDNA:hGAD65(1-83aaおよび1-244aa)cDNA,中心部分:(244-443aa)cDNA,C末端(443-585aa)を挿入し、遺伝子導入用コンストラクトを作成。HEK293細胞にtransfectionし、発現のあることをWestern blottingで確認後、上記5種類のpcDNA3.1/hGAD65/67に加えてempty vector(pcDNA3.1)を、4週齢の雌性GAD65(-/-)NODマウスおよび通常の雌性NODマウスの前脛骨筋にin vivo electroporation法にて遺伝子導入(50ug/50ml)した。これらの免疫マウスの血糖値、血中インスリンを経時的にモニターリングし、耐糖能異常の出現をみた。現在は実験匹数を増やしておこなている。予備的な所見としては、N端末cDNA導入では糖尿病の発症が抑制されているのに対し、中心部分cDNA導入では発症が促進されていると思われる。また膵組織でのβ細胞、免疫細胞の活性化が確認された。現在重症化に至る期間とGAD65/67抗体の関連、認識部位の相違との関連を実験回数を増やして検討している。1.平成20年度までの研究で明らかになった1型糖尿病の進展阻止能を発揮したGAD65配列部位、発症促進性能を発揮したGAD65配列部位のcDNAをpGEXに結合し、これらとGSTの融合蛋白をE.coli(BL21)中で産生し、GSTカラムにて精製した。2.これらの融合蛋白を抗原としてELISA法にて1型糖尿病患者血中のGAD抗体の認識部位を明らかにする測定系を確立する。これらとそれぞれの病型を検討し、多数例での1型糖尿病患者での認識部位によるGAD65抗体の機能の相違を検討した。また1型糖尿病患者血中のGAD抗体以外の自己抗体のスクリーニングも行った。その結果、劇症1型糖尿病患者血中に抗アミラーゼ・α2A抗体をクローニングできた。3.雌性GAD65・(-/-)NODマウスおよび皮下に精製GST/進展阻止能のあるGAD65蛋白をFreund'complete adjuvantとともに免疫し、平成20年度と同様な指標を用いてその発症・進展が阻止できるか否かを検討した。α2AアミラーゼもGAD65とあわせて免疫して予防効果をみたが、発症予防効果に変化はなかった。4.雌性GAD65・(-/-)NODマウス皮下に精製GST/発症促進性能のあるGAD65 site-specific蛋白をFreund'complete adjuvantとともに免疫し、3と同様にその発症・進展が促進されるか否かを平成20年度と同様な手法で検討した。軽度の膵島炎の所見を認めた。劇症1型糖尿病症例では約5%の頻度でGAD65抗体が検出される(Imagawa A et al., DiabetesCare 26:2345, 2003)。我々は既報のGAD65/GAD67キメラ分子を用いた検討で、この劇症1型糖尿病におけるGAD65抗体がGAD65分子の中心部位置(PLP site)を認識している成績を得た(未発表)。平成22年度では、GAD抗体陽性の劇症1型糖尿病に特異的なGAD65エピトープ同定と、その特異的な配列を検討した。

その結果,劇症1型糖尿病患者および第1度近親者にはGAD65抗体、アミラーゼα2Aに対する自己抗体(AMY2抗体)の存在が明らかとなった。経時的にGAD65抗体およびAMY2抗体の抗体価に推移をみると,発症時もしくは発症数ヶ月後にピークをきたし,以後低下する傾向がみられた。このような成績より,劇症1型糖尿病患者(n=3)の発症直後の膵島における免疫学的所見を検討した。特徴的な所見として,マクロファージ,CD8+T細胞の著明な浸潤を認めたが,自己抗体産生に関係するCD4+T細胞,B細胞などは認められなかった。また,免疫調節性T細胞(Treg)は膵島局所には認められず,CD11c+樹状細胞の浸潤とβ細胞の食食所見が著明に認められた。これらの成果はDiabetes(Vol.60, p884-889, 2011)に発表された。
フェライトを初期組織とした新規マルテンサイト逆変態の探索

鉄鋼材料を加熱することで生じるbccーfccマルテンサイト逆変態は,冷却で生じるfccーbccマルテンサイト変態と同様に,鋼を容易に強靭化させる技術として利用されている.そして,このマルテンサイト逆変態では,変態前の下部組織を引継ぎながら,元々のオーステナイト結晶方位が可逆的に復元されることが知られている.しかしながら,マルテンサイト逆変態を発現する鋼は本質的に焼入れ性が高く,これまでのbccーfccマルテンサイト逆変態に関する研究は,下部組織を有するbcc-マルテンサイト(α')を初期組織としたものに限られてきた.本申請課題では,独自の組織制御技術を駆使して,下部組織を持たないbcc-フェライト(α)を初期組織とした場合に発現するbccーfccマルテンサイト逆変態を調査することで,マルテンサイト逆変態の本質を解明するとともにその工業的な利用法を提案する.そこで,本年度はFe-8,16mass%合金を作製し,初期組織がラスマルテンサイトおよび再結晶フェライトの場合におけるbccーfcc逆変態挙動についてフォーマスタ試験機を用いて最大加熱速度200°C/sまでの範囲で調査した.その結果,初期組織がラスマルテンサイトである場合,加熱速度200°C/sにおいて,Fe-8mass%Ni合金はマッシブ逆変態を示すのに対して,Fe-16mass%Ni合金ではマルテンサイト逆変態が発現することが明らかとなった.さらに,再結晶プロセスによって初期組織をフェライトとしたFe-16%Ni合金においても,マルテンサイト逆変態の発現を示唆する相変態挙動が確認され,その時の逆変態駆動力は500J/mol程度に達することがわかった.初年度の目標は初期組織がフェライトの場合におけるbcc-fccマルテンサイト逆変態の発現を確認することにあり,Fe-16mass%Ni合金において加熱速度200°C/sの条件下でその発現を強く示唆する結果が得られたため.初期組織をフェライトとして発現したbcc-fccマルテンサイト逆変態における組織形成メカニズムを解明するため,マルテンサイト逆変態後に急冷したFe-16mass%Ni合金に対して詳細な組織観察を実施する.具体的には,走査型電子顕微鏡を用いた電子線後方散乱法による結晶方位解析を行うことでマルテンサイト逆変態およびその後のマルテンサイト正変態に伴う結晶方位の可逆変化の有無を検証する.そして,透過型電子顕微鏡を用いて最終的に得られたマルテンサイトの下部組織を観察することで,bcc-fccマルテンサイト逆変態におけるバリアント形成を考察する.鉄鋼材料を加熱することで生じるbccーfccマルテンサイト逆変態は,冷却で生じるfccーbccマルテンサイト変態と同様に,鋼を容易に強靭化させる技術として利用されている.そして,このマルテンサイト逆変態では,変態前の下部組織を引継ぎながら,元々のオーステナイト結晶方位が可逆的に復元されることが知られている.しかしながら,マルテンサイト逆変態を発現する鋼は本質的に焼入れ性が高く,これまでのbccーfccマルテンサイト逆変態に関する研究は,下部組織を有するbcc-マルテンサイト(α')を初期組織としたものに限られてきた.本申請課題では,独自の組織制御技術を駆使して,下部組織を持たないbcc-フェライト(α)を初期組織とした場合に発現するbccーfccマルテンサイト逆変態を調査することで,マルテンサイト逆変態の本質を解明するとともにその工業的な利用法を提案する.そこで,本年度はFe-8,16mass%合金を作製し,初期組織がラスマルテンサイトおよび再結晶フェライトの場合におけるbccーfcc逆変態挙動についてフォーマスタ試験機を用いて最大加熱速度200°C/sまでの範囲で調査した.その結果,初期組織がラスマルテンサイトである場合,加熱速度200°C/sにおいて,Fe-8mass%Ni合金はマッシブ逆変態を示すのに対して,Fe-16mass%Ni合金ではマルテンサイト逆変態が発現することが明らかとなった.さらに,再結晶プロセスによって初期組織をフェライトとしたFe-16%Ni合金においても,マルテンサイト逆変態の発現を示唆する相変態挙動が確認され,その時の逆変態駆動力は500J/mol程度に達することがわかった.初年度の目標は初期組織がフェライトの場合におけるbcc-fccマルテンサイト逆変態の発現を確認することにあり,Fe-16mass%Ni合金において加熱速度200°C/sの条件下でその発現を強く示唆する結果が得られたため.初期組織をフェライトとして発現したbcc-fccマルテンサイト逆変態における組織形成メカニズムを解明するため,マルテンサイト逆変態後に急冷したFe-16mass%Ni合金に対して詳細な組織観察を実施する.具体的には,走査型電子顕微鏡を用いた電子線後方散乱法による結晶方位解析を行うことでマルテンサイト逆変態およびその後のマルテンサイト正変態に伴う結晶方位の可逆変化の有無を検証する.そして,透過型電子顕微鏡を用いて最終的に得られたマルテンサイトの下部組織を観察することで,bcc-fccマルテンサイト逆変態におけるバリアント形成を考察する.
環境低負荷触媒による生分解性脂肪族ポリエステルの実践的合成法の開発

本研究の目的は、カルボン酸アルカリ金属塩を用いた環状エステルの開環重合法を確立し、実践的な生分解性高分子材料の合成へと展開することである。前年度には、カルボン酸アルカリ金属塩を用いた各種環状エステル類の開環重合法の学術的体系化を図った。本年度は前年度の触媒スクリーニングの知見に基づき、カルボキシレートとアンモニウムカチオンを構造中に併せ持つ天然由来化合物であるトリメチルグリシンを触媒に用い、脂肪族ポリエステル類をより環境低負荷に合成する手法の開発に挑んだ。トリメチルグリシン(TMG)を触媒に用い、各種環状エステル類の重合を行った結果、環状エステルであるL-ラクチドや、環状カーボネートであるトリメチレンカーボネート(TMC)の重合が進行することが明らかとなった。なかでも、TMGはTMCの開環重合に特に有効であり、生成したポリマーの構造を1H NMR、SECおよびMALDI-TOF MS測定により解析したところ、構造の明確なポリトリメチレンカーボネート(PTMC)が得られていることが明らかとなった。また、動力学的解析およびポスト重合の結果より、本重合系はリビング的に進行していることが明らかとなった。また、本重合系の応用として、種々のアルコールを開始剤に用いることで、末端に官能基を有するPTMCや、星型構造を有するPTMCの精密合成が可能であった。さらに、重合開始点を二つ有する開始剤を用いたTMCの重合と、ジイソシアネートとの重付加反応を同一系内で連続的に行うことで、生分解性ポリウレタンのワンポット合成法へと展開した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これを達成するため、本年度は、カルボン酸アルカリ金属塩を用いた各種環状エステル類の開環重合法の学術的体系化を図った。具体的には、有機酸の構造とアルカリ金属種の様々な組み合わせにより、触媒の酸・塩基性度や溶解性などを調節して環状エステル類の重合を行った。モノマーには、ラクチドや4,6,7員環ラクトン類、環状カーボネートおよび環状エステルエーテルを用いた。その結果、酢酸ナトリウムを触媒としたL-ラクチドの開環重合法を確立し、生分解性高分子であるポリ乳酸の合成を達成した。また、本合成手法は、反応条件や触媒構造の調節などにより、多種多様な生分解性高分子材料の合成に対しても有効であった。また、生成したポリマーの構造は1H NMR、SECおよびMALDI-TOF MS測定により解析し、開始末端には、使用したアルコール開始剤残基を有する構造明確なポリマーが得られていることが判明した。さらに、動力学的解析により、本重合系はリビング的に進行することが明らかになった。また、塩基性度の異なる種々のカルボン酸塩を用いて、L-LAの重合や、モデル化合物とのFT-IR測定を行うことで、本重合系は末端アルコールとモノマーの両方を同時に活性化する二重活性化機構で進行することが示された。本研究成果は、スズなどの金属触媒が用いられてきた従来の生分解性高分子材料の合成法に対し、金属の毒性への懸念なく合成可能な手法である。また、安全かつ安価な合成手法であるため、今後ますます需要の高まる生分解性高分子材料の合成手法として非常に有望である。研究計画に沿い、カルボン酸アルカリ金属塩を用いた各種環状エステル類の開環重合法の学術的体系化に成功した。すなわち、有機酸の構造とアルカリ金属種の様々な組み合わせにより、触媒の酸・塩基性度や溶解性などを調節し、各種モノマーと触媒構造の組み合わせに応じた重合挙動の相関を解明した。2年目に、本重合系を実用性の高い生分解性高分子材料の合成法として展開する。

1年目の検討により、特に有効であると判明した触媒に対して、使用する溶媒および触媒量の削減や重合温度の最適化を徹底的に行い、合成プロセスの低コスト化と省エネルギー化を図る。触媒の水分や酸素などによる耐性も同時に検討する予定である。また、以上で得られた知見を統合し、高付加価値な生分解性高分子材料の開発へと応用する。具体的には、再生可能資源由来モノマーを中心としてポリウレタン材料や熱可塑性エラストマーなどを設計・合成する。得られた生成物に対して、各種熱分析や機械特性試験、生分解性試験に加え、材料のミクロ構造解析のため広角・小角X線散乱測定や電子顕微鏡観察を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
人工衛星と地上観測所によるγ線バーストの広波長域研究

HETE衛星は平成8年11月にアメリカから打ち上げられ、高度550kmの地球周回軌道に投入されが、HETE衛星と第3段ロケット、およびアルゼンチンのSAC-B衛星との分離に失敗したため衛星を稼働させることは出来なかった。しかしながら本研究において設置、整備された二次地上局や、既に構築済みの主地上局をインターネットによりアメリカ、マサチュセッツ工科大学とリアルタイムに連絡を取り合うことによって、正常に動作させることができ、特に二次地上局においては電源が投入された状態の衛星からの微弱な電波を確認することが出来た。衛星に搭載されたX線観測装置からのデータ解析ソフトもワークステーション上で開発し、γ線バーストの発生方向を18分角以下の精度で求められるようになった。これはHETE衛星に要求されていた性能を満たすものである。HETE衛星との連携によってγ線バーストの観測を行なう地上観測機関もいくつか準備されたが、いつどこで発生するか分からない天体の観測には公共天文台やアマチュアの協力も必要であるが、そこには解析装置が十分ではないので、購入したフィルムスキャナーによりデータを読みとることによって、ワークステーション上での解析を可能とした。このような画像データは格納スペースが膨大となるため、ハードディスクとCD-Rを準備し、本格的な運用に備えた。HETE衛星の打ち上げは上記のように失敗したが、HETE-II衛星の打ち上げが既に認められ、HETE衛星と運用の形態は全く同じである。したがって今回整備した地上局やデータ解析システム、地上連携システムはそのまま利用可能である。特に地上連携システムについては、現段階でも他の衛星や広く地上の観測機関との連絡に利用することによりγ線バーストの研究を共同で進めていくことができる。
新しい言語教育観に基づいた複数の外国語教育で使用できる共通言語教育枠の総合研究

本研究は,1各言語が共通に使えるシラバスや基盤的教材の開発をすること2外国語の使える学習者を増やすこと3学習者に言語使用を通して,東アジアとの,およびグローバルな交流を目指す視点を持たせることを目的として実施された。このための基礎資料として,2012年5月,10月に各地の大学において第2外国語(ドイツ語,フランス語,中国語,スペイン語,韓国語,ロシア語)の学習者2万名あまりを対象として,外国語学習の動機に関するアンケート調査を実施した。その調査から,個別言語の動機付け並びに言語を横断し,各言語学習の特色を他言語との比較における解明を,2013年,2014年の語学教育エキスポにおいて発表した。本研究の具体的な目的は,1各言語が共通に使えるシラバスや基盤的教材の開発をすること2外国語の使える学習者を増やすこと3学習者に言語使用を通して,東アジアとの,およびグローバルな交流を目指す視点を持たせることなどである。1に関してだが,その研究のために,中国語と韓国語を中心に研究されている『学習のめやす』が他の外国語に応用できるか検討した。また,英語以外の外国語教育を阻んでいる心理的および物理的要因を全国の外国語担当教員に問う調査を行うための調査紙を作成した。また基礎研究資料として,2012年1月に京都大学(被験者役170名)と北海道大学(被験者役100名)のフランス語学習者を対象に質問紙によるフランス語とフランス語学習に対する意識調査をおこなった。京都大学については学習者の作成したポートフォリオ(47項目)も収集した。東京で複言語・複文化主義について啓蒙の講演会(3月10日)と京都にて国際研究集会(3月13日)を開催した。2に関しては,上記した全国調査には,外国語が使える学習者を増やすために中等教育に携わる外国語科の教員が自己省察をしながら成長するためのめやす作成の調査項目も含んでいる。3に関しては,講演会,シンポジウム,ワークショップ(フランス・リール第3大学),学会(台湾大学,フランス・アンジェ大学)などへの参加などを通じて,問題意識を深め,課題を明らかにしつつある。1各言語が共通に使えるシラバスや基盤的教材の開発をすること2外国語の使える学習者を増やすこと3学習者に言語使用を通して,東アジアとの,およびグローバルな交流を目指す視点を持たせることなどである。1に関して,その研究のために,中国語と韓国語を中心に研究されている『学習のめやす』が他の外国語に応用できるか検討した。また基礎研究資料として,2012年5月,10月に全国各地の大学において第2外国語(ドイツ語,フランス語,中国語,スペイン語,韓国語,ロシア語)の学習者2万名あまりを対象として,外国語学習の動機に関するアンケート調査を実施した。その結果についての第2回中間報告は,東京で語学教育エキスポを開催した(2013年3月9日)。これについては,個別言語の動機付け並びに言語を横断し,それぞれの言語学習の特色を他の言語との比較する分析を実施した。さらに動機付けに関する質的研究の分析も開始した。3に関しては,講演会,シンポジウム,ワークショップ,学会などへの参加などを通じて,問題意識を深め,課題を明らかにしつつある。なかでも,これに関連してグローバル人材の育成に関わる国際研究集会を実施し(2013年4月13日),グローバル人材に養成される外国語能力を解明した。その結果についての中間報告は,東京で語学教育エキスポを開催した(3月17日)。また年少者への言語教育に関わる国際研究集会を実施し(9月9日),英語教育にとどまらない,外国語教育の多様性に関する啓蒙活動を行った。1各言語が共通に使えるシラバスや基盤的教材の開発をすること2外国語の使える学習者を増やすこと

3学習者に言語使用を通して,東アジアとの,およびグローバルな交流を目指す視点を持たせることなどである。1に関して,その研究のために,中国語と韓国語を中心に研究されている『学習のめやす』が他の外国語に応用できるか検討した。また基礎研究資料として,2012年5月,10月に全国各地の大学において第2外国語(ドイツ語,フランス語,中国語,スペイン語,韓国語,ロシア語)の学習者2万名あまりを対象として,外国語学習の動機に関するアンケート調査を実施した。これについては,個別言語の動機付け並びに言語を横断し,それぞれの言語学習の特色を他の言語との比較する分析を実施した。さらに動機付けに関する質的研究の分析も実施し,2015年3月の言語教育エキスポにおいて発表した。2に関しては,上記した全国調査には,外国語が使える学習者を増やすために中等教育に携わる外国語科の教員が自己省察をしながら成長するためのめやす作成の調査項目も含んでいる。3に関しては,講演会,シンポジウム,ワークショップ,学会などへの参加などを通じて,問題意識を深め,課題を明らかにした。なかでも,国際研究集会2014年「異文化間教育をめぐって:言語文化の教育学と教授法」を2014年4月5日(土)・6日(日)に京都大学にて,また夏期公開研修会2014年「新しい言語教育観に向けて」を2014年9月14日(日)に信州大学にて実施し,異文化間教育および「ヨーロッパ言語共通参照枠」への理解を深めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語教育学26年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)の研究の決定が追加配分によるもので,11月までは,大掛かりな研究はできず,細々と今までの研究を続けていた。本格的な研究の着手は12月に入ってからである。そのために「やや遅れている」と判断せざるを得ない。アンケート調査が膨大だったために,その整理並びに分析に時間がかかり,その成果を活かして開発すべき教材の作成がずれ込んでいる。外国語学習の動機付けを解明するアンケート調査が当初の見込みを大幅に上回る規模で実施されたため,その分析,ならびに分析を踏まえたシラバスや教材の開発にまだ十分に時間を割いていないため。4月からインターネット上の教師研修プログラムの実施に向けて活動を始める。また、この成果を9月上旬に開催予定の国際シンポジウム及び研究集会に反映させるべく、現在準備中である。またサイトを開設し,サイトからもアンケートなどができるよう整備する。1各言語が共通に使えるシラバスや基盤的教材の開発については,『学習のめやす』を他の外国語への翻案を中心に進める。2外国語の使える学習者を増やすことについては,英語以外の外国語教育の阻害要因を解明し,全国の英語教員に問う調査を行うための全国調査を平成24年度の前半に実施し,その後分析をする。3学習者に言語使用を通して,東アジアとの,およびグローバルな交流を目指す視点を持たせる研究については,複言語・複文化主義について啓蒙の講演会とシンポジウムを平成24年度にも東京や京都で開催する。
悪性中皮腫の易罹患性を生殖細胞系列ゲノムで診断する方法の考案

悪性中皮腫はアスベスト曝露が発症に関与し極めて予後が悪い悪性腫瘍である。患者一人当たりの変異数は成人癌としては極めて少ないと言われてきた。我々は染色体3p21上のBAP1, SETD2, PBRM1, SMARCC1遺伝子にクロモスリプシス様の微小領域2アレル欠損が腫瘍に高頻度に生じていることを見出した。一方日本人、米国人散発性患者とも約3%にBAP1の生殖細胞系列変異が検出された。変異の生じやすい後者3遺伝子にも稀な生殖細胞系列ヴァリアントが種々検出されたがいずれもミスセンスで人種により頻度差があった。これらの遺伝子の機能低下が悪性中皮腫発症へ寄与している可能性があり今後検討予定である。孤発型悪性中皮腫(MM)患者末梢血ゲノムDNAにおいて、MMのドライバー遺伝子BAP1を搭載する染色体3p21領域内のSNPがhomozygousで連続(run of homozygosity)する例が複数検出された。該当領域が腫瘍では1アレル欠損していることからゲノム不安定性が推測された。そこで、MM腫瘍と対照正常組織を用いCGHアレイ、real-time PCR、マイクロサテライトによる詳細な解析の結果、3p21領域にホモ欠失しやすい遺伝子をBAP1以外に3個見出した。これらの遺伝子はヒストン修飾及びクロマチンリモデリング遺伝子で、BAP1と同様MM易罹患性に寄与する可能性がある。また8患者のMM腫瘍と対照正常組織の塩基配列比較から、転写因子や転写調節遺伝子に生殖細胞系列で1アレルバリアントを有し、腫瘍では該当領域が欠損する例が高頻度に検出された。そこで、検体数を増して腫瘍化への寄与を検証するため、MM患者末梢血ゲノムDNA 40検体について、上記3遺伝子を含む転写調節に関与する約50遺伝子のターゲットリシーケンスを実施した。結果、生殖細胞系列にnonsynonymousで機能喪失型と予測されるバリアントを有している患者が上記3遺伝子にそれぞれ12名見つかった。また、転写調節遺伝子を含む別の易罹患性候補遺伝子にも、機能喪失型バリアントが検出された。昨年度に引き続き実施した孤発型悪性中皮腫(MM)患者腫瘍ゲノムコピー数解析及び塩基配列解析の結果、BAP1やヒストン修飾及びクロマチンリモデリング遺伝子が日米両患者ともに高頻度に欠損およびシーケンスレベル変異の両タイプが検出されることが確認された。そこで孤発型悪性中皮腫(MM)患者が、生まれつき上記転写調節に関与する遺伝子に機能喪失型のバリアントを有するかどうか調べるため、24遺伝子を対象にターゲットリシーケンスを実施した。解析対象として日本人と欧米人の孤発型MM患者それぞれ107名と40名の末梢血ゲノムDNAを用いた。結果、ヨーロッパの研究では孤発型MMでほとんど検出されないBAP1 germline variantが日本人3名、米国人2名で検出され、またp53のrare variantも一般集団より高頻度で検出された。その他の遺伝子でも各人種集団での頻度が低いrare variantが、MM患者で高い検出頻度で検出され、これらの遺伝子の機能喪失型変異がMM易罹患性に寄与するのではないかと考えられた。候補rare variant (欧米人ではほとんど検出されないが日本人集団では0.9%の頻度)2種については、アスベスト暴露有日本人MM非発症者49名が有するかどうかも合わせて調べたところheterozygous variantはMM非発症者も有していたが、homozygous variantを有したのはMM患者のみであった。患者腫瘍検体は保管されていても末梢血は長期間保管されていない機関もあり、正常細胞由来ゲノムDNAの収集が予想以上に大変であった。また純度や分解度の点でNGSシーケンス前のQCをクリアせず精製を繰り返すことも多く苦労した。しかしほぼ目標通りにターゲットシーケンス実施できており、かつ予想以上に患者集団に一般集団より高い頻度でrare variantが見つかっている。悪性中皮腫(MM)はアスベスト曝露が関与し、抗がん剤や放射線治療に抵抗性で極めて予後が悪い悪性腫瘍であり、曝露からMM発症までの潜伏期間は3040年である。アスベストがかつて建設資材として多用された時代から概ね40年が経過した今日、MMが急増している。アスベスト曝露歴のある人は国内に600万人いるといわれる。現時点では罹患率は1万人に23人程度と考えられ、罹患しやすい遺伝的バックグラウンドを有する者が発症に至る可能性があるため、MMへの易罹患性を規定するゲノム要因が見つかれば患者の早期発見につながり、有用である。そこでMM患者日本人107名、米国人102名、トルコ人26名の生殖細胞系列バリアント解析を実施した。家族性MMの原因遺伝子としてはBAP1が有名であるが、日本人、米国人とも散発性MM患者3%に変異が見つかった。その他、MM腫瘍で変異が高頻度に認められるヒストン修飾,クロマチンリモデリング遺伝子に、一般集団に比べ患者集団での検出頻度が高い多くのレアミスセンスバリアントを見出した。多くはin silicoで機能喪失型と予測されるが、それらのMM発症への寄与検証については今後の課題である。CRISPR/CAS9を用いて遺伝子破壊した細胞株を樹立中であり、今後当該バリアントの影響を調べる予定である。一方、家系内の約半数がMMで亡くなるトルコカッパドキア地方の家系には、BAP1を含め前記遺伝子のバリアントは見つかっていないが、家系内患者共通にDNA修復遺伝子レアバリアントが見つかっている。

このように人種によりバリアントの頻度差があり、共通する遺伝子が見つかっていないことから遺伝子絞り込みに苦慮している。悪性中皮腫はアスベスト曝露が発症に関与し極めて予後が悪い悪性腫瘍である。患者一人当たりの変異数は成人癌としては極めて少ないと言われてきた。我々は染色体3p21上のBAP1, SETD2, PBRM1, SMARCC1遺伝子にクロモスリプシス様の微小領域2アレル欠損が腫瘍に高頻度に生じていることを見出した。一方日本人、米国人散発性患者とも約3%にBAP1の生殖細胞系列変異が検出された。変異の生じやすい後者3遺伝子にも稀な生殖細胞系列ヴァリアントが種々検出されたがいずれもミスセンスで人種により頻度差があった。これらの遺伝子の機能低下が悪性中皮腫発症へ寄与している可能性があり今後検討予定である。ターゲットリシーケンスのライブラリ調製キットとしてイルミナ社のTruSeq Custom Amplicon kitを用いた。シーケンスが得られた領域が、Amplicon対象計画時の2/3程度と予想外に少なかった。前述の重要3遺伝子についても全エクソン解析ができず(たとえば全30の内6エクソン解析不能な遺伝子あり)、イルミナ社にCustom Amplicon設計からライブラリ調製工程まで見直しを要求している。イルミナ社での検討が次年度7月頃までかかる見通しであるため、重要3遺伝子については解析不能領域をサンガーシーケンスで塩基配列決定中であり、予想外に手間がかかっている。かつ残りの遺伝子についてはシーケンスカバー率が低い点が残念である。現時点ではMM易罹患性寄与の候補に挙げる遺伝子は、転写調節に関与し、一般集団より有意に高い頻度でvariantが検出され、当該variantが予測ソフトによる機能喪失型variantと推定されたものである。数多い候補variantの中から絞り込むため、家族性MM患者の変異情報も参考にするため、それらの解析も並行して進めている。絞り込み後当該遺伝子ノックアウト細胞株をまず作製し、ノックアウトによる機能の変化を解析し、腫瘍化との関連性が認められた遺伝子についてはノックアウトマウスを作製する。本マウスのMM発症の易罹患性を将来検討する予定である。分子生物学現時点では候補に挙げたMM易罹患性寄与遺伝子は、予測ソフトにより機能喪失型バリアントとして推測されたものである。一部検体については、生殖細胞系列1アレルにバリアントを有し、MMで該当領域が欠損しhemizygousになることを確認しており、候補として期待できる。イルミナ社の検討でターゲットリシーケンス系が改良できれば、より検体数を増して解析を進める。結果、MMで機能喪失型バリアント検出頻度の高い遺伝子を見つける。次にsiRNAを用いたノックダウン実験等実施し、機能喪失とMM発症との関連性を検証する予定である。購入した特約店の値引きのためわずかに9,097円だけ残額が生じた。人件費が2万円程度不足したため、大学立替えになっており、72,125円残額として残っている。NGS解析はライブラリー調製の他
マイクロ流路内での血球・細胞の熱・電気特性計測技術の開発

本研究では,マイクロ流路とマイクロ薄膜電極を用いた単一赤血球のインピーダンス特性および変形能計測が可能なマイクロセンサの製作に成功した.センサの精度検証には,正常なヒト赤血球およびグルタルアルデヒト処理を行った硬化赤血球を用いた.測定では,センサ電極間への単一赤血球の高精度な誘導と細胞のインピーダンスおよび抵抗値測定に成功した.また,抵抗値の時系列分布を用いた簡便・低価格・高精度な新たな変形能測定技術を示した.本研究では,マイクロ流路とマイクロ薄膜電極を用いた単一赤血球のインピーダンス特性および変形能計測が可能なマイクロセンサの製作に成功した.センサの精度検証には,正常なヒト赤血球およびグルタルアルデヒト処理を行った硬化赤血球を用いた.測定では,センサ電極間への単一赤血球の高精度な誘導と細胞のインピーダンスおよび抵抗値測定に成功した.また,抵抗値の時系列分布を用いた簡便・低価格・高精度な新たな変形能測定技術を示した.平成20年度は,マイクロ流路とマイクロセンサを活用した単一赤血球の電気特性と変形能特性の測定を行うために,流路およびセンサを設計・製作して測定を開始した.マイクロ流路は, PDMS製であり, SU-8を型としてソフトエッチング行程により製作した.一方,電気センサは,幅5μm・厚さ200nmの白金薄膜電極をスパッタとリフトオフ法を用いてガラス基盤上に製膜した.これらを接着した後に, I-V法により電極間を通過する単一赤血球の電気抵抗の変化を測定した。このとき,赤血球を含む主流の両側に側流を設けることで赤血球の幅方向の位置を制御し,さらに流路に後向き・前向きステップを設けることでその高さ位置制御を行った.また,抵抗測定用の電極の両側にガード電極を設置し,そこで形成される電気力線により抵抗測定用電極の電流密度分布のフリンジ成分を抑制することで,測定精度の向上を図った.さらに,マイクロセンサとは別に,高速度カメラと高解像度対物レンズ付顕微鏡を用いることで,赤血球の電気抵抗測定と同時に赤血球の可視化測定を行った.実験では,はじめにウサギ保存血液から赤血球を分離して測定を行い,その後,ヒト赤血球を用いて実験し,これらの実験装置とマイクロセンサの妥当性を検討した.その結果,赤血球の通過に伴う抵抗値変化をS/N=2050の精度で測定が可能であることが分かった.さらに,センサの高時間分解能を活用することで,赤血球通過時の抵抗値の時間変化分布を十分な精度で得られることから,半値幅などの分布形状を解析することで,赤血球の大きさや形状を求める可能性を示すことができた.平成21年度は,平成20年度に作製したマイクロ流路とマイクロ電極から構成されるマイクロセンサを用い,ヒト赤血球について単一赤血球の電気特性と変形能特性の測定を行った.この時,細胞のインピーダンス特性(導電率・比誘電率)の把握と測定のS/N比向上のための電極表面の電気二重層の緩和を目的として,生理食塩水に懸濁した細胞に関するインピーダンス特性の理論解析および数値解析を行い,交流電圧の周波数に対する細胞と電極の電気特性について検討を行った.この場合,細胞膜と細胞質の特性をまとめたモデルを提案し,高い精度を維持したまま計算負荷を著しく低減することが出来た.これらの結果を考慮して実験条件を設定することで測定精度の向上を図ることが出来た.測定では,正常ヒト赤血球およびCa2+イオンとイオノフォア(A23182)を用いた硬化赤血球を用い,赤血球の変形能測定を行った.さらに,高速度デジタルカメラを用いて赤血球の電極間通過時の様子を撮影し,赤血球形状と抵抗およびその波形の関係を比較した.その結果,抵抗値の時系列分布の特性を示す指標である半値幅が,赤血球の形状と良い相関を示すことが分かった.この指標を用いて正常赤血球,硬化赤血球,球状赤血球それぞれのサンプルについて検討を行い,赤血球形状の識別が可能なセンサとして本手法の妥当性を示すことが出来た.これらの結果は1本の国際雑誌,1本の国内雑誌,4本の学会発表で成果発表を行っている.また,赤血球の3次元形状を測定可能なセンサの開発を開始しており,本研究課題をシーズとした新たなプロジェクトとして進める予定である.
人工股関節全置換術の手術前処置の安全と効率に関する実証研究

本研究の目的は人工股関節全置換術(THA)の手術前処置の手術部位感染(SSI)に対する有効性と費用対効果を証することである。1.人工股関節全置換術の手術前消毒の実態調査人工股関節全置換術の手術前消毒の実態調査を全国規模で明らかにするために国内200床以上で整形外科を有している1,967施設を対象にアンケート調査を実施し、618施設から有効回答が得られた。その結果、術前の清潔に関しては612施設(99%)が実施しており、その方法として入浴やシャワー浴が324施設(52.4%).と最も多かったが、CDCが推奨している消毒剤によるシャワー浴は36施設(5.8%)と少数であった。皮膚消毒については手術室で実施する施設は367施設(59.4%)と最も多かった。また、皮膚消毒時に使用する材料としてガーゼが最も多かったが、ブラシを使用している施設も21施設(3.4%)であった。過去1年間における術後創感染は80施設(14.2%)で発生していた。感染率について病棟における消毒群と、手術室のみや手術室と病棟で実施する群で比較した結果、有意差はみられなかった。又、皮膚消毒時の材料として皮膚ブラッシング群とそれ以外(ガーゼなど)の群でも感染率に有意差はなかった。以上の結果から、平成11年に関西・中部・関東地区を対象にした同様の調査に比較してCDCが推奨している方法に近づいていることが明確になった。2.手術前皮膚消毒方法の相違による術後創感染率の比較について厳重な皮膚消毒を実施している施設(以下A群)(N=10)の手術前処置としては、手術前日に電気バリカンで剃毛し、さらに手術3時間前に病棟で2回の皮膚消毒及び滅菌布で被覆し、バルンカテーテルを挿入し手術室へ移送し、さらに手術室で再度、皮膚消毒を実施する。一方、CDCの提案に沿った方法で実施している施設(以下B群)(N=27)は病棟における術前の剃毛や消毒は一切実施せずに手術室で消毒するのみである。リスクファクターとして関与が大きいとされている術前の抗菌薬の投与は両群共に執刀30分前であった。患者の年齢・BMI・創分類・ASAスコアなどに有意差はない一方、男女比・合併症の有無(心血管障害)・入院日数について有意差が見られた。現在、症例数が少ないために結論を導き出すことは時期尚早と思われるが、両群共にSSIが発生していないことから従来の厳重な処置は見直しが求められる。今"は症例数を増やし、統計的な分析のもとに結論を出したいと考える。尚、感染者と非感染者の費用に関してはSSIが発生していないことから検証はすることはできない。今後、SSIが発生したケースを基に実施していく予定である。

尚、感染者と非感染者の費用に関してはSSIが発生していないことから検証はすることはできない。今後、SSIが発生したケースを基に実施していく予定である。本研究の目的は我が国の多くの施設が採用していると思われる人工股関節全置換術(THA)の手術前処置がEBMに基づく米国疾病管理予防センター(CDC)の「手術部位感染防止ガイドライン」や日本整形外科学会による「大腿骨頸部骨折診療ガイドライン」において推奨される方法とは異なることを受けて、この手術部位感染(SSI)に対する有効性と費用対効果を検証することである。今年度はTHAの術前処置に関する下記の2点を実施した。(2)手術前処置の実態を全国規模で明らかにするためにアンケート調査を実施した。調査用紙は自作質問用紙で、対象は国内200床以上で整形外科を有している1967施設とし、事前に調査目的・方法を記載した葉書で調査協力の有無を確認し、了解を得られた701施設に調査用紙を発送した。その結果、622施設より回答が得られ、そのうち618が有効回答であった。術前の清潔に関しては612施設(99%)が実施しており、その方法として入浴やシャワー浴が324施設(52.4%)と最も多かったが、CDCが推奨している消毒剤によるシャワー浴は36施設(5.8%)と少数であった。手術前の剃毛や除毛については実施しない施設390(63.1%)と最も多く、実施する場合は手術前日の昼が最も多く、154施設(24.9%)であった。また、実施する場合は電気バリカンが79施設(12.8%)と最も多く、そのほとんどは看護師が実施していた。皮膚消毒については手術室で実施する施設は367施設(59.4%)と最も多い一方、病棟と手術室で行う144施設や2回以上実施する施設が34施設(5.5%)あった。また、皮膚消毒時に使用する材料としてガーゼが最も多かったが、ブラシを使用している施設も21施設(3.4%)であった。尚、平成11年に関西・中部・関東地区を対象にした同様の調査に比較してCDCが推奨している方法に近づいていることが明確になった。今後は術前処置に関してCDCが推奨する方法群と従来の方法を実施している施設の2群間でSSIの発生率に統計学的に有意差がないかを明らかにしていく予定である。本研究の目的は我が国の多くの施設が採用していると思われる人工股関節全置換術(THA)の手術前処置がEBMに基づく米国疾病予防センター(CDC)の「手術部位感染防止ガイドライン」や日本整形崖学会による「大腿骨頸部骨折診療ガイドライン」において推進奨される方法とは異なることを受けて、この手術部位感染(SSI)に対する有効性と費用対効果を検証することでする。平成18年度はTHAの術前処置に関するアンケート調査を整形外科を標榜している全国200床以上の施設を対象に実施し、618(約31%)施設より回収された。その結果、約10年前に関西・中部・関東地区を対象に実施した同様の調査に比較してCDCが推奨している術前処置方法に近づいていることが明確になった。今年度はそれらの結果を受けて(1)THAの術前の皮膚消毒に関する方法についてCDC推奨されている施設と従来の厳密な方法を実施している施設の2群間でSSIの発生率を比較すると共に、リスクファクター検索する(2)感染者と非感染者の費用に関する検証を行うこととした。(1)術前皮膚消毒方法の相違よる術後