hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抑制性神経回路の形成時期にBDNFが持つ役割の解明

発達期ラット大脳皮質視覚野第5層から急性単離した神経細胞にパッチクランプを適用し、BDNFのGABA応答に対する急性作用を検討した。生後14日目においては、BDNF投与数分後からGABA-A受容体応答およびGABA作動性微小シナプス電流の大きさの漸増が観察された。このGABA-A応答の増強はBDNF投与終了後も数十分から数時間持続した。BDNFによるGABA-A増強の発生にはtrk-B,PLC-gammaおよび細胞内カルシウムイオン上昇の細胞内シグナル伝達系の活性化が必須であるが、増強の維持には必要ないことが判明した。結合実験によって、細胞表面におけるGABA bindingがBDNF投与数分後には増加し、これはK252によってブロックされることが判明した。以上の結果から、生後14日目においてはBNDFは細胞膜表面のGABA-A受容体数を増加させることによってGABA応答の長時間増強を惹起している可能性が示唆された。BDNFのGABA-A応答への作用は生後28日目には増強-抑制の細胞間ばらつきが生じ、生後40日目には殆どの細胞においてBDNFはGABA-A応答を長期に抑制した。ラットにおいて臨界期前後でBDNFのGABA-A受容体応答に対する急性作用が増強から抑制にスイッチすることが示唆された。これに対し、海馬CA1錐体細胞においてはこのBDNFによるGABA応答のスイッチングが生後8日目から14日目においておこり、BDNFの抑制系に対する作用のtime windowに脳内部位差が存在することが判明した。BDNFは神経回路形成全般に深く関わっている。幼弱期においてGABAによって惹起される興奮性応答がBDNF産生を促進し、このBDNFはGABA作動性神経細胞の発達分化を引き起こすことが報告されている。今回、BDNFの発達期大脳皮質視覚野細胞の興奮性に対する作用を検討するために、発達期ラットから急性単離した神経細胞にパッチクランプ法を適用し、BDNFの急性作用を検討した。BDNFを投与するとカリウムチャネルの開口に伴う外向き電流が発生した。この電流は一旦発生するとBDNF投与終了後も非可逆的に発生しつづけた。各種カリウムチャネルブロッカーを用いた実験によって、BDNFによって開口するチャネルは細胞内カルシウム依存性カリウムチャネルであることが判明した。そこで、BDNFによる細胞内カルシウムの動態を光学的に検討した。BDNFを投与すると細胞内カルシウムイオンの持続的上昇がみられた。この細胞内カルシウムイオンの上昇は細胞外カルシウムイオンの除去によっても阻害されず、細胞内カルシウムストアからの放出であることだ予想された。また、TrkB受容体阻害薬であるK-252aによって細胞内カルシウムイオンの持続上昇はブロックされたため、BDNFはTrkB受容体を活性化させ、細胞内カルシウムストアからの持続的カルシウム流出を引き起こす。その結果、細胞内カルシウム依存性のカリウムチャネルを活性化させることが判明した。また、BDNF投与終了後も細胞内カルシウムが上昇し続けることから、BDNFによってTrkB受容体の持続的燐酸化(自己燐酸化など)がおこっていることが示唆させる。
運転適性相談員が高齢運転者の免許更新/返納選択の意思決定を支援するプロセスの構造

日本の高齢化問題のひとつに高齢運転者の交通事故件数の増加がある。2015年には、高齢運転者の免許自主返納を促すなど、カウンセリングを行う運転適性相談員の配置が導入された。本研究では、わが国の運転適性相談員を対象に、高齢者および家族から受ける運転免許更新あるいは返納選択に関する相談や指導など活動の現況や課題について、アンケート及び面接やインタビューによる全国調査を実施し、運転適性相談員が高齢運転者の運転免許更新あるいは返納選択について意思決定を支援するプロセスの構造を明らかにすることを目的とする。本研究の成果は、今後の高齢者および家族の安全な生活支援のために役立つことが期待される。
イネSOG1の機能解析とその発現調節による高効率ジーンターゲッティング系の確立

ジーンターゲッティング(GT)は、標的遺伝子を望み通りに改変できるゲノム編集技術である。申請者は、イネにおいて汎用的なGT系の確立に成功しているが、効率は満足できるものではない。一方、GTは相同組換えを利用することから、イネにおけるDNA修復経路の解析も行ってきた。シロイヌナズナのSUPPRESSOR OF GAMMA RESPONSE 1 (SOG1)転写因子はDNA修復経路の主要制御因子であることが知られているが、イネSOG1の機能は明らかにされていない。本研究では、イネSOG1転写因子の機能解析を行うと共に、SOG1の発現調節によりGT効率を向上させることができるかを検討する。シロイヌナズナSOG1(AtSOG1)のアミノ配列情報に基づきイネSOG1遺伝子を探索し、AtSOG1が持つ5つのATMリン酸化サイト(SQモチーフ)をすべて保存している遺伝子(OsSOG1)と部分的に保存している遺伝子(OsSOG1-like)を同定した。これまでに、OsSOG1およびOsSOG1-likeのcDNA過剰発現系統、キメラリプレッサー型過剰発現系統(Sog1CRES-TおよびSog1-like CRES-T)を入手した。また、標的組換え(ジーンターゲッティング, GT)によりOsSOG1およびOsSOG1-like遺伝子のプロモーター下流にGUSレポーター遺伝子をノックインすることで、OsSOG1あるいはOsSOG1-like遺伝子をノックアウトした系統(Psog1-GUS, Psog1-like GUS)を作出してきた。さらにAtSOG1は、DNA損傷のセンサーキナーゼであるATMによるSQモチーフのリン酸化によりその活性が調節されていることから、GTによりOsSOG1あるいはOsSOG1-likeのSQモチーフを不活性型(AQ)に置換した変異系統(sog1 7A, sog1-like 3A)を作出した。OsSOG1およびOsSOG1-likeは機能相補していることも考えられることから、CRISPR/Cas9によりOsSOG1およびOsSOG1-like両遺伝子をノックアウトしたdouble-mutant系統(sog1sog1like)も作出した。現在までに、各種変異系統のT2世代が得られている。昨年度は、これら種々の変異体を用いて、DNA損傷に対する感受性試験を行い、OsSog1およびOsSOG1-likeがイネにおけるDNA損傷応答、DNA修復経路に関与しているかどうかを明らかにした。OsSog1およびOsSOG1-likeがイネにおけるDNA損傷応答および修復経路に関与しているかどうかを明らかにすることを目的として、野生株(日本晴)、Psog1-GUS, Psog1-like-GUS, Sog1CRES-T, Sog1-like CRES-T, sog1sog1likeの滅菌種子をDNA二重鎖切断(DSBs)を生じさせる薬剤ブレオマイシンを種々の濃度(0, 1, 2.5, 5, 10 цM)で含む培地上に播種し、6日間栽培した後、根の長さを測定した。その結果、高濃度のブレオマイシンを含む培地上でPsog1-GUS, Sog1CRES-T, Sog1-like CRES-T, sog1sog1like変異体の根の伸長が野生株に比べて阻害されることが明らかとなった。しかしながら、Psog1-like変異体の根の伸長は、いずれの濃度の培地上でも野生株と大きな違いは認められなかった。これらの結果から、OsSog1はイネのDNA損傷応答およびDNA修復経路に関与しているが、OsSog1-likeは関与していない可能性が示された。次に、ATMによるリン酸化サイトをGTにより不活性型に置換した変異体(sog1 7A)についても同様に、ブレオマイシン感受性試験を行った。Sog1 7A変異体は、野生株に比べて感受性を示したが、完全に機能を欠損した変異体に比べて弱い感受性を示した。この結果から、Sog1を介したDNA損傷応答および修復経路には、ATMを介した経路の他にもシグナル伝達経路を介していることが示唆された。昨年度の研究において、イネSog1遺伝子がDNA損傷応答および修復経路に関与しており、Sog1-likeは関与していない可能性が示された。そこで今年度は、イネSog1がDNA損傷応答に関与していることを明らかにすることを目的として、DNA損傷を付与する条件下で野生株および種々のSog1変異体においてマイクロアレイあるいはRNA Seqを行い、網羅的に発現解析を行う。その結果から、Sog1の欠損がDNA損傷応答性遺伝子群やその他の遺伝子発現に及ぼす影響を調べる。また、Sog1はDNA修復経路の制御因子として機能していることが考えられることから、OsSOG1の過剰発現あるいはノックアウトにより、人工制限酵素による標的切断頻度や生じる変異パターンの変化を生じるかどうか、また相同組換え活性や標的組換え効率を向上させることができるかをイネカルスにおいて検討する。これまでに所属研究室では、イネにおけるCIRSPR/Cas9を利用した標的変異のシステムは確立されており、またレポーター遺伝子あるいは内在性遺伝子を標的とした相同組換えおよび標的組換え効率の評価系も確立されているため、これらを利用して評価を行う。

シロイヌナズナのSUPPRESSOR OF GAMMA RESPONSE 1 (SOG1)転写因子はDNA修復経路の主要制御因子であることが知られているが、イネSOG1の機能は明らかにされていない。本研究では、イネSOG1転写因子の機能解析を行うと共に、SOG1の発現調節によりGT効率を向上させることができるかを検討する。シロイヌナズナSOG1(AtSOG1)のアミノ配列情報に基づきイネSOG1遺伝子を探索し、AtSOG1が持つ5つのATMリン酸化サイト(SQモチーフ)をすべて保存している遺伝子(OsSOG1)と部分的に保存している遺伝子(OsSOG1-like)を同定した。これまでに、OsSOG1およびOsSOG1-likeのcDNA過剰発現系統、キメラリプレッサー型過剰発現系統(Sog1CRES-TおよびSog1-like CRES-T)を入手した。また、標的組換え(ジーンターゲッティング, GT)によりOsSOG1およびOsSOG1-like遺伝子のプロモーター下流にGUSレポーター遺伝子をノックインすることで、OsSOG1あるいはOsSOG1-like遺伝子をノックアウトした系統(Psog1-GUS, Psog1-like GUS)を作出してきた。さらにAtSOG1は、DNA損傷のセンサーキナーゼであるATMによるSQモチーフのリン酸化によりその活性が調節されていることから、GTによりOsSOG1あるいはOsSOG1-likeのSQモチーフを不活性型(AQ)に置換した変異系統(sog1 7A, sog1-like 3A)を作出した。OsSOG1およびOsSOG1-likeは機能相補していることも考えられることから、CRISPR/Cas9によりOsSOG1およびOsSOG1-like両遺伝子をノックアウトしたdouble-mutant系統(sog1sog1like)も作出した。現在までに、各種変異系統のT2世代が得られている。昨年度は、これら種々の変異体を用いて、DNA損傷に対する感受性試験を行い、OsSog1およびOsSOG1-likeがイネにおけるDNA損傷応答、DNA修復経路に関与しているかどうかを明らかにした。OsSog1およびOsSOG1-likeがイネにおけるDNA損傷応答および修復経路に関与しているかどうかを明らかにすることを目的として、野生株(日本晴)、Psog1-GUS, Psog1-like-GUS, Sog1CRES-T, Sog1-like CRES-T, sog1sog1likeの滅菌種子をDNA二重鎖切断(DSBs)を生じさせる薬剤ブレオマイシンを種々の濃度(0, 1, 2.5, 5, 10 цM)で含む培地上に播種し、6日間栽培した後、根の長さを測定した。その結果、高濃度のブレオマイシンを含む培地上でPsog1-GUS, Sog1CRES-T, Sog1-like CRES-T, sog1sog1like変異体の根の伸長が野生株に比べて阻害されることが明らかとなった。しかしながら、Psog1-like変異体の根の伸長は、いずれの濃度の培地上でも野生株と大きな違いは認められなかった。
ATXN8OS関連筋萎縮性側索硬化症における介在蛋白同定とiPS細胞モデル治療

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、運動ニューロンの変性により筋肉が徐々に萎縮する予後不良の神経難病であり、原因・根治療法は確立されていない。欧米で多いnon-coding RNA(ncRNA)に関連するC9ORF72遺伝子の反復配列延長は、日本では、まれである。私たちは、ncRNAに関連する脊髄小脳萎縮症8型の原因遺伝子ATXN8OSの反復配列がALSの約3%で延長していることを発見した(Neurol Genet 2018;4:e252)。本研究では、ATXN8OS関連ALSの病態関連蛋白の同定とiPS細胞由来の運動ニューロンモデルの構築と治療法開発を目指し、病理組織も用いて結果を検証する。
劇場を活用した観光客誘致による地域再生策の構築

研究は,第一に地域社会と文化の視点から,地域の舞台芸術を行う拠点である劇場・ホールを地域再生との関係性で分析することにある.第二は,地域社会に果たす劇場・ホールの機能の効果測定や評価の体系化を行うことである.さらに,その成果を活用して観光における劇場・ホールの位置づけの明確化と政策課題の解決に資する手法の開発である.そのため,1劇場・ホールの地域社会に果たす役割について,先行研究,現地調査,関係者へのヒヤリング調査による抽出分析,2劇場・ホールの事例を定性的・記述的に収集,3全国レベルで劇場・ホールの地域社会への貢献策を検討,4関連劇場等での実証研究,5社会への発信,を行う.研究は,第一に地域社会と文化の視点から,地域の舞台芸術を行う拠点である劇場・ホールを地域再生との関係性で分析することにある.第二は,地域社会に果たす劇場・ホールの機能の効果測定や評価の体系化を行うことである.さらに,その成果を活用して観光における劇場・ホールの位置づけの明確化と政策課題の解決に資する手法の開発である.そのため,1劇場・ホールの地域社会に果たす役割について,先行研究,現地調査,関係者へのヒヤリング調査による抽出分析,2劇場・ホールの事例を定性的・記述的に収集,3全国レベルで劇場・ホールの地域社会への貢献策を検討,4関連劇場等での実証研究,5社会への発信,を行う.
ディーゼル機関におけるアンモニアの燃焼及び燃焼生成物排出特性の解明

本研究では、ディーゼルエンジンの吸気にアンモニア(NH3)を混合し、その燃焼と排出物質を実験的に確認し、NH3が混合している空気内で起こる軽油の燃焼過程を考察するために、数値計算プログラムを作成した。実験では、混合したNH3による軽油消費量の削減、未燃NH3やN2Oの排出を確認した。また軽油のパイロット噴射により、未燃NH3やN2Oの排出量を低減させられることを確認した。また、Canteraとよばれる化学反応計算ソフトを燃焼計算に適用したマルチゾーンモデルによるプログラムを作成した。計算による熱発生率は、噴霧の空気導入量に関する定数を調整することで、実験結果と概ね一致することを確認した。本研究では、水素キャリアとして注目されるアンモニアを、ディーゼル機関により直接燃焼させて使用することを想定し、安全かつ効率的に使用する方法を開発することを目的としている。本年度は、単気筒ディーゼル機関の吸気管にガスインジェクタを設置した。軽油により機関を運転し、設置したガスインジェクタを用いて、吸気行程中にアンモニアガスを噴射し運転特性の把握を行った。また、吸気に混合されたアンモニアを効率的に燃焼させる方法を検討するために、燃焼解析シミュレーションの作成を行った。単気筒ディーゼル機関の吸気に発熱量割合で20%程度のアンモニアを供給し、軽油との混焼運転を行った結果、機関の出力を一定にした場合、アンモニアガス供給量と共に、筒内最高圧力は減少した。排ガス成分では、アンモニアガス供給量と共に、二酸化炭素の減少、アンモニア、水、一酸化二窒素の増加を確認した。一方、一酸化窒素はほとんど変化しなかった。排ガス中のアンモニアは、アンモニアガス供給量によらず、ほぼ一定の割合であった。また、アンモニア供給量と機関回転速度を一定とし、出力のみを低下させた場合、出力低下と共に排ガス中のアンモニア濃度は高くなった。これらの結果から、吸気中に混合されたアンモニアは、軽油噴霧内に導入され燃焼していることが示唆された。また、排ガス管後流に取り付けたSCR脱硝装置により、排ガス中のアンモニアと窒素酸化物が減少することを確認した。燃焼解析シミュレーションでは、化学反応解析ソフト(cantera)と噴霧燃焼モデル(廣安モデル)を組み合わせたシミュレーションの作成を行っている。廣安モデル作成のための文献調査を実施し、シミュレーションを作成中である。次年度は、単気筒ディーゼル機関を用いて軽油の多段噴射による未燃アンモニアの低減効果を確認する実験を実施するとともに、シミュレーション作成を引き続き行う。本年度は、ディーゼル機関によるアンモニアガス混焼運転を実施し、アンモニアガスの燃焼や大気汚染物質の排出特性を把握することができた。排ガス成分の中でも、未燃のアンモニア及び温室効果ガスである一酸化二窒素の排出が問題となることが明らかになった。さらに、実験結果から吸気に混合されたアンモニアは、軽油噴霧内に空気とともに導入され燃焼しており、自発着火していないことが推察された。また、燃焼解析シミュレーションの作成では、文献調査を実施し、作成するシミュレーションの構成を検討した。これらの知見は、次年度に実施予定の未燃アンモニアを低減するための燃焼制御に有用な知見である。これらの、有用な結果が得られたことから、概ね順調に進展していると判断した。昨年度に製作した実験装置を用いて、ディーゼル機関の吸気にアンモニアガスを混合し、筒内に直接噴射される軽油とアンモニアを混焼させた。筒内に直接噴射される軽油の噴射時期及び噴射量を変更した実験を行い、燃焼室内におけるアンモニアの燃焼について考察した。また、筒内に直接噴射される軽油噴射の多段化により、昨年度明らかになったアンモニア混合により増加する排ガス中の未燃アンモニア、一酸化二窒素の低減手法を検討した。さらに、昨年度から引き続き燃焼解析シミュレーションの開発を行った。実験の結果、燃焼室内でアンモニアは、軽油噴霧の火炎内において燃焼していることが示唆された。また、主噴射の前に少量の軽油を噴射するパイロット噴射を行った場合、パイロット噴射時期の進角と共に未燃アンモニアが減少し一酸化二窒素が増加した。主噴射の後に少量の軽油を噴射するポスト噴射を実施した場合、熱効率の悪化、ポスト噴射時期の遅角と共に未燃アンモニアが減少し一酸化炭素が増加した。上述の結果より、軽油噴射弁の噴孔径や噴射圧力の変更、軽油の多段噴射により未燃アンモニアや一酸化二窒素を低減できる可能性があることが分かった。燃焼解析シミュレーションでは、噴霧燃焼モデル(廣安モデル)とその燃焼計算部分に化学反応解析ソフト(Cantera)を用いるシミュレーションを作成した。また作成したシミュレーションによる予測結果と実験結果の比較を行い、燃料に軽油のみを使用した場合、噴霧空気導入量に関する係数を調整することにより、熱発生率・筒内圧力の予測結果が実験結果と良く一致することを確認した。昨年度に発見されたアンモニア混合による未燃アンモニア、一酸化二窒素排出に対する効果的な対策は、見つかっていない。しかし、これらの低減に関して有益な知見が、本年度の実験から得られた。作成した燃焼解析シミュレーションによる結果は、実験結果と良く一致させることができ今後の改良によりさらなる発展が期待できる。来年度の研究において、計画書の目標を達成できる見込みがあるため、上記の進捗状況であると判断した。前年度までに構築した実験装置を使用して、ディーゼル機関の吸気にアンモニアガスを混合し、筒内に直接噴射される軽油とアンモニアを混焼させた。前年度に引き続き、機関の回転速度やトルク並びに軽油噴射タイミングを変更して、燃焼生成物排出特性を調査した。さらに、未燃アンモニアや亜酸化窒素の排出量削減手法の一つとして考えられるアンモニア拡散燃焼に向けて、液体アンモニアの噴射試験を単体で実施した。

また、昨年度から引き続き燃焼解析シミュレーションの開発を行った。ディーゼル機関を用いた実験の結果、機関の回転速度とアンモニア供給割合を一定とした場合、出力が高い方が未燃アンモニア及び亜酸化二窒素の排出が少ない事が分かった。軽油噴射タイミングを進角すると、アンモニア及び亜酸化二窒素の低減効果が得られることが分かった。液体アンモニアの噴射では、既存の自動車に使用される筒内直接ガソリ用噴射弁を用いて、液体アンモニアの噴射ができることを確認した。燃焼解析シミュレーションでは、燃焼計算を行っている化学反応解析ソフト(Cantera)により、吸気に混合したガスがディーゼル噴霧燃焼に及ぼす影響を、予測できることが分かった。また、筒内圧力を概ね予測できることを確認した。しかし、開発したシミュレーションによる燃焼生成物の予測結果は、実験値に比べて大幅に高いことが分かった。燃焼生成物の定量的な予測には、噴霧モデルの見直しやガス混合モデル等の追加が必要であることが分かった。本研究では、ディーゼルエンジンの吸気にアンモニア(NH3)を混合し、その燃焼と排出物質を実験的に確認し、NH3が混合している空気内で起こる軽油の燃焼過程を考察するために、数値計算プログラムを作成した。実験では、混合したNH3による軽油消費量の削減、未燃NH3やN2Oの排出を確認した。また軽油のパイロット噴射により、未燃NH3やN2Oの排出量を低減させられることを確認した。また、Canteraとよばれる化学反応計算ソフトを燃焼計算に適用したマルチゾーンモデルによるプログラムを作成した。計算による熱発生率は、噴霧の空気導入量に関する定数を調整することで、実験結果と概ね一致することを確認した。次年度は、アシスト燃料噴射装置をしようして、多段噴射による未燃アンモニアの低減効果を確認する実験を実施するとともに、シミュレーション作成を引き続き行う。また、作成したシミュレーションを用いて未燃アンモニアの削減に有効な燃料噴射タイミングや噴射量を検討する予定である。これらは、申請時の予定通りである。アンモニア混合による未燃アンモニア、一酸化二窒素排出対策として、軽油の噴射弁の変更や多段噴射制御の高度化を行い低減効果の増大を、実験的に検討する。燃焼解析シミュレーションを、排出ガス組成の予測・予混合部分の燃焼反応の考慮が可能な様に改良する。改良したシミュレーションによる解析結果と実験結果から、アンモニアを吸気に混合した場合の最適なディーゼル機関運転状態を検討する。内燃機関実験に使用する計測機器の交換品及び予備品の購入を行わなかった。英文論文を雑誌に投稿中であるが掲載が決定しないため、掲載料を未だ支払っていない。また、英文校閲等の費用を使用していない。論文掲載料、英文校閲費用よして使用予定である。
認知症患者への緩和ケアに関するベストエビデンス研究

認知症患者を対象とした緩和ケアに関する研究エビデンスをシステマティックレビューの方法論により検証した。当初想定していなかった種々の課題がみつかり、平成29年度からの新規プロジェクトで継続して取り組むこととなった。これまでの成果としては、認知症高齢者とその家族を対象とした緩和ケアの日本語と英語で出版されたガイドラインのレビュー、認知症患者における痛みのアセスメントツールに関するレビュー、緩和ケア関連の介入検証型研究のアンブレラレビューを行うことができた。これらの成果を次のプロジェクトに取り入れて進めていく予定である。また期間中に3つの国際学会で成果発表を行った。平成25年度は認知症のある高齢者への緩和ケアに関する世界のガイドライン系の文献をシステマティックレビューの方式で検証する計画であった。日本語文献と英語文献どちらも英文・和文の主要データベースを網羅的に検索したが、認知症のある高齢者という対象に絞った場合、緩和ケアに関する専門団体によるガイドラインは日本語文献ではほとんど特定できなかった。さらに、日本語で特定された文献では、緩和ケアの全体像を考慮したものはなかった。英文文献では、英語を第一言語とする国のいくつかで緩和ケアのガイドラインは発表されているが、認知症のある高齢者に対象を絞ったものは、ごくわずかであった。緩和ケア全体のガイドラインの一部を認知症のある対象に割いている国もあった。これら特定されたそれぞれの文献から抽出された主要テーマをJBI-NOTARIを用いてセマティック分析を行った初期分析結果の概要を、国際学会と、Journal of Evidence Based Healthcareに投稿しアクセプト(査読付き)された。現在、英語文献レビューの結果を最終分析し、日本語雑誌へ投稿準備中である。ここまでの研究は認知症のある対象への緩和ケアに関する専門団体の取り組みと既存のガイドラインの状況を、特に英語圏と日本の状況を客観的に検証したものであり、世界的な方向性や認知症における緩和ケアを構成するカテゴリーの理解を明らかにしたものであり、高齢者ケア現場や教育研究者へ緩和ケアの必要性と世界的な方向性を示唆するものである。続いて、認知症の緩和ケアにおける痛みのアセスメントに関するシステマティックレビューのプロトコルは作成中である。平成26年度は緩和ケアに関するエビデンスを特定するためのシステマティックレビュー研究を完了する予定であったが、種々の理由により計画どおりの進行は出来なかった。平成26年度では高齢者の痛みに関するシステマティックレビューを計画実行してきたが、予定の半分程度までしか完了していない。理由として以下の3つがあげられる。1当初の予測の3倍以上の数の論文や既存のシステマティックレビューが特定され採用基準を満たしてしまったため、単純に研究者数と時間が不足していた。2痛みを測定するツールのPsychometric Propertiesの質を検証するクライテリアで適切なものが世界のレビュー研究団体からほとんど出版されていなかった。オランダの機関から発表されたCOSMINチェックリストする方針で進めたが、何十ページにも及ぶクライテリアで代表研究者の理解不足もあり、1つの研究論文の質を検証するのに単純に時間がかかりすぎてしまった。3国際的なレビュー研究団体においても、ツールのPsychometric Propertiesを検証した論文の質をアセスメントするクライテリアの開発は、他の介入研究などに比べてかなり遅れているため、実際的に手さぐりの状態になってしまっている。これらの状況、特に123を考慮しても、このレビュー研究は3年目のガイドライン作成に必須であるため、平成27年度の前半には終了させたい。平成26年度の学会発表実績としては上記システマティックレビュー研究の途中経過を次の学会で発表した。9th Biennial Joanna Briggs Institute Colloquium (2014年11月)シンガポール認知症高齢者における緩和ケアについてのベストエビデンスを特定し、ガイドラインを作成し現場に導入することを目的としたプロジェクトである。3年目の今年は最終年度でシステマティックレビュー(SR)を完了しエビデンスをまとめガイドラインを作成する予定であったが、種々の理由により完成に至っていない。認知症高齢者の疼痛アセスメントツールに関するSR研究では、ほぼ同じレビュー研究が複数の英語ジャーナルで発表されてしまい、本プロジェクトでのSRは中止とした。このため、ガイドラインの基盤となるエビデンスは、疼痛アセスメント部分に関しては、現存するSRを中心としたアンブレラレビューのアプローチをとることとした。近年の本テーマへの注目度の高さから、認知症高齢者を対象とした緩和ケアのガイドラインやマニュアルは世界中で続々とより新しいものが作成される現状を考慮し、初年度にまとめたガイドラインのエビデンス統合は、新たに英語と日本語文献を含む正式なSRを行うこととした。こちらについては、プロトコル作成が完了し、網羅的なデータベースサーチを行っている段階である。ターミナル期における人口栄養や補液については、当初SRを行う方向性で進めていたが、各国の医療政策や文化的背景の違いにより、まとめてレビューを行う意味がないのではというグループ内の意見により、本プロジェクトでは、ガイドラインのSR内で、部分的に分析検討することとした。特に教育業務に学部生の実習指導や院生指導が追加されたこと、教員数の不足による学内業務の負担増などにより、研究時間の確保が困難であったことが主な要因である。昨年度からの懸案事項だった痛みのアセスメントツールに関するSR研究では、残念ながらほぼ同じ研究が英語ジャーナルで発表されてしまい、本プロジェクトでのSRは中止とせざるを得なくなった。

このため、ガイドラインの疼痛緩和部分の作成には現存するSRを中心としたアンブレラレビューのアプローチによるエビデンス統合を行うこととした。近年の本テーマへの注目度の高さから、認知症高齢者を対象とした緩和ケアのガイドラインやマニュアルにおいては日々新しいものが作成されている現状を考慮し、初年度にまとめたガイドラインのエビデンス統合は、新たに英語と日本語で正式なSRを行うこととし、プロトコル作成が完了し、網羅的なデータベースサーチを行っている段階である。ターミナル期における人口栄養や補液については、当初SRを行う方向性で進めていたが、各国の医療政策や文化的背景の違いにより、まとめてレビューを行う意味がないのではというグループ内の意見により、本プロジェクトでは、ガイドラインのSR内で、部分的に分析検討することとした。平成28年度はこれまでの成果に加え、認知症患者の緩和ケアに関する各種の主に介入効果やリスク因子などの量的エビデンスに関するシステマティックレビューを対象とした、アンブレラレビューを行った。介入効果やリスク研究などの緩和ケア関連アウトカムを対象としたシステマティックレビュー研究は増加しており、それらを総括してどのようなエビデンスが量的に立証されているのか検証した。結果として大きく7つの項目が明らかになった。1.アドバンスディレクティブの活用は希望しない治療介入の予防に効果的である。2.緩和ケアモデルの使用は患者や家族のケアへの満足度の向上と患者の苦痛の軽減に有効である。3緩和ケアモデルの使用により、ホスピスへとの連携(紹介)の促進と病院搬送と入院日数の削減に効果的である。4アフリカ系やアジア系アメリカ人では、白人層よりも長引く医療介入が認められた。5機能アセスメントステージ7cは6か月後の生存率予測には信頼性のあるインディケーターとは言えない。6予期不安のハイリスク介護者グループは、中重度認知症患者の介護者、配偶者、施設入所者の介護者であった。予期不安は47%から71%、看取り後の重篤な悲嘆は20%であった。7複雑性悲嘆のハイリスクグループは、配偶者、鬱のある介護者であった。当初の計画では、最終年度にエビデンスの導入プロジェクトを実施するはずだったが、レビュー研究の結果が複雑な緩和ケア現場をカバーするには網羅しきれていない状況が明らかになった。そのため、この次のプロジェクトで、介入効果以外の広いエビデンスを対象とした複合的エビデンス検証の上にガイドラインの作成と導入を図っていくこととした。認知症患者を対象とした緩和ケアに関する研究エビデンスをシステマティックレビューの方法論により検証した。当初想定していなかった種々の課題がみつかり、平成29年度からの新規プロジェクトで継続して取り組むこととなった。
リーマン面のモジェライ空間のコホモロジーの無限小的方法による研究

1。座標つきコンパクト=リーマン面とその上の局所自明化つき直線束の組のモジュライ空間をFとする。(種数および束の次数は固定しておく。)マニンらの観察によって、Fには円周上の高々1階の複素解析的微分作用素のリー代数(これをDとかく)が無限小的に等質作用している。本年度えられた主な結果は、フロベニウス相互律の型の仮設の下で、空間FのD同変(p、q)コホモロジーが、p>qのとき消滅するというものである。リーマン面の安定コホモロジーとの関係で重要なのは、同変(p、p)コホモロジーである。(1、1)コホモロジーは、アルバレロらによって、3次元あることが、既に知られている。今年度分かったのは、それらが、我々の枠組の中での「ファイバー積分」によって表されることと、(2、2)コホモロジーが、10次元あり、うち4次元が分解不能であることである。(p、p)コホモロジーの完全な決定およびそられの幾何的意味の解明は、次年度をまちたい。なお、実際の計算は、開リーマン面上の高々1階の微分作用素の全体のリー代数のコホモロジー、つまり、一種のゲルファント=フックス=コホモロジーを扱っている。2。超楕円対合と可換な写像類の全体のつくる種数gの写像類群の部分群を種数g超楕円的写像類群とよぶ。gが2のときは、知られているように、写像類群全体に一致する。超楕円的写像類群のmodpホモロジー群は、F.R.コーエンらによって決定されている。今年度私は、彼等の結果の非常に簡単な(部分的)別証をあたえた。計算の困難さは、この群が、ねじれ元を含むことにあり、(コーエンらも含め)従来、レベルをつけることによって、それを回避しようとしてきたが、それでは充分でなく、結局、代数トポロジーの高度の技法を必要としていた。私は、1。にならい、ベクトルつき超楕円曲線のモジュライ空間を考えることにより、計算を著しく初等的にすることができた。実際、ギュシン完全列と、マイヤー=ヴィエトリス完全列だけを使って、p>gの場合の超楕円的写像類群のmod pコホモロジーの別計算を与えることができた。1。2。私は、1。
スタグナント・スラブの電気伝導度

本研究は,地震学的にはほぼ確立した概念であるスタグナント・スラブを,電磁気学的に研究することを目的として,平成15年度17年度の3年間で実施した.中国東北部吉林省および遼寧省においては、中国地震局地質研究所の趙教授のグループと共同で電話回線を利用した地電位差観測を実施した.3年間の研究によって、吉林省3地点(Sanchahe, Changchun, Changchun-S),遼寧省4地点(Siping, Bamiencheng, Jinzhou, Chaoyang)において良好な長基線地電位差観測データを取得することができた、また,長春地磁気観測所の地磁気変動観測データの収集を行った.さらに、吉林省,遼寧省において中国研究者によって実施されてきた過去のMT法探査結果が記載されている論文を調査し、大局的な海陸分布や浅部構造が長周期応答関数に与える影響を見積もるために必要な表層の電気伝導度分布のマップを作成した。ロシア沿海州においては、ウラジオストク太平洋研究所のニキフォロフ教授のグループとの共同研究を実施した。許認可などの手続きで時間がかかったが、最終的にはウスリースク市のほぼ南北に30km間隔で敷設してある電極を市内電話回線で接続した地電位差観測により非常に良好なデータが取得できた.また、ロシア側の独自に行っている沿海州の機動観測のデータの提供も受け,表層付近の地質効果の除去に役立てる情報を得た.以上の観測データの解析をすすめ、電気伝導度の鉛直分布や水平方向の変化の有無を詳細に検討した。また、地震波速度構造と既往の高温高圧実験の結果をもとに電気伝導度分布からマントルの水の存在度の推定を行った。これらの研究の成果は、国際学術雑誌に公表した。本研究は,地震学的には確立した概念であるスタグナント・スラブを,電磁気学的に研究することを目的として3年計画で行われる.具体的には,中国東北部およびロシア沿海州においてネットワークMT観測を実施し,これらの地域のマントル遷移層に存在するスタグナントスラブの電気伝導度とその空間的広がりを明らかにする.その1年目である本年度には,以下の項目の研究を行った.(1)平成15年11月13日から16日に,中国における調査を実施した(上嶋).13日に北京の中国地震局地質研究所を訪問し,研究協力者である趙教授および湯助教授と共同研究の進め方について打ち合わせを行った.13日から15日にかけて,遼寧省において電話回線を用いた電位差観測3基線を開始した.また,長春地磁気観測所の地磁気変動観測データの収集を行った.(2)平成15年9月28日から平成15年10月2日にウラジオストク太平洋研究所に赴き,研究協力者のニキフォロフ教授と研究打ち合わせを行った(歌田,市來).また,すでにロシア側研究者によって準備されている電話線による地電位差観測の進行状況を確認し,原データと1次データプロセッシングの結果から,今回初めて非常に良好なデータが取得できていることを確認できた.次の問題点は,トラブル無くこの観測データをどれだけ継続して取得できるかであり,この点に関してロシア側と打ち合わせした.ロシア側の独自に行っている沿海州の機動観測のデータに関しても議論した.本研究は,地震学的には確立した概念であるスタグナント・スラブを,電磁気学的に研究することを目的として3年計画で行われる.具体的には,中国東北部およびロシア沿海州においてネットワークMT観測を実施し,これらの地域のマントル遷移層に存在するスタグナントスラブの電気伝導度とその空間的広がりを明らかにする.その1年目である本年度には,以下の項目の研究を行った.(1)平成16年7月に,中国における調査を実施した(上嶋、小山).

まず、北京の中国地震局地質研究所を訪問し、研究協力者である趙教授および湯助教授と昨年度の観測結果の総括と今後の共同観測の進め方について打ち合わせを行った.ひきつづき,遼寧省において電話回線を用いた電位差観測3基線の移設を行った。これらの観測は中国側によって来年まで継続する予定である。また,長春地磁気観測所の地磁気変動観測データの収集を行った.平成15年度において実施した遼寧省での観測データの送付を受け、データ解析を行った。成果を国際学術誌に公表した。(2)平成16年9にウラジオストク太平洋研究所に赴き,研究協力者のニキフォロフ教授と研究打ち合わせを行った(歌田,市來).ロシア側研究者によって昨年度より実施されてきたウスリースク市周辺における電話線による地電位差観測データの解析を共同で実施した.さらに、ロシア側の独自に行っている沿海州の機動観測のデータの提供も受け,今後表層付近の地質効果の除去に役立てる予定である.次の問題点は,シベリア横断電話回線を用いた観測の実現であるが、ロシア側の説明によれば関係諸機関からの許可の取り付けがほぼ終わっていることが明らかになった。ただし、現地では間もなく地面が凍結するので、観測の開始は来春に持ち越すことになった。本研究は,地震学的には確立した概念であるスタグナント・スラブを,電磁気学的に研究することを目的として3年計画で行われる.具体的には,中国東北部およびロシア沿海州においてネットワークMT観測を実施し,これらの地域のマントル遷移層に存在するスタグナントスラブの電気伝導度とその空間的広がりを明らかにする.その最終年度である本年度には,以下の項目の研究を行った.(1)平成17年5月にウラジオストク海洋研究所を訪問し、前年度に準備したウスリースク市周辺における地電位差観測を開始した(歌田)。10月には記録されたデータを回収した(市來)。ウスリースクにほぼ南北に30km間隔で敷設してある電話線ケーブルによる地電位差データが半年間取得された.この一観測点のMTレスポンスを求めて1次元電気伝導度構造を推定したところ,中国東北部の上部マントル200-400kmと同じかやや低いという結果を得た.(2)これまでに蓄積してきた吉林省3地点(Sanchahe, Changchun, ChangchunS),遼寧省4地点(Siping, Bamiencheng, Jinzhou, Chaoyang)のネットワークMT観測データのとりまとめを行い,マントル遷移層に至る深部構造の横方向の変化の検出につとめた.その精密な議論のためには,大局的な海陸分布や浅部構造が長周期応答関数に与える影響を見積もる必要がある.このため,吉林省,遼寧省において中国研究者によって実施されてきた従来のMT法探査結果が記載されている論文の収集を行った.(3)申請中の来年度以降の研究計画について、3年間の計画で明かになった問題点を考慮した観測研究計画を、ロシア側および中国側研究者と打ち合わせた。(4)3年間の研究で得た結果をまとめて国際誌に投稿し、受理された。
放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発

放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に従事した.ネットワークで動画像を配信するためのデータ圧縮問題は,多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題として定式化できる.本研究では,一対多の通信用の有歪み情報源符号化問題について研究し,誤り指数に関する定理を証明した.また,観測されたデータそのものではなく,データに対して何らかの処理を施した結果のみが必要とされるケースについて検討した.本研究では,ある種のケースに対して,最適符号化レートを明らかにしている.放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に従事した.画像や音声・動画といったデータの圧縮は「有歪み情報源符号化(歪みを許す情報源符号化)問題」として定式化できる.さらに受信者が以前に送信された情報を既に持っている場合を考えると,この問題は「復号器が補助情報を持つ有歪み情報源符号化問題(Wyner-Ziv符号化問題とも呼ばれる)」として定式化できる.本研究ではこの問題に対し,主情報と補助情報とが一定の歪み範囲内にあることだけを仮定し,主情報と補助情報との具体的な相関は未知であるような場合の,ユニバーサルな符号化で達成可能なレート・歪み領域の内界と外界を明らかにした.この成果は,IEEE Transactions on Information Theoryに掲載された.一方,情報源のユニバーサル符号化と仮説検定・パラメータ推定問題との間には,密接な関係があることが知られている.本研究でも,ユニバーサル符号化と深い関係がある仮説検定問題について取り上げた.とくに,ネットワークを介する通信で観測データをやり取りするという条件下での仮説検定問題(分散仮説検定問題として定式化できる)について研究した.また,データ通信においては,観測されたデータそのものではなく,データに対して何らかの処理を施した結果のみが必要とされる場合もある.このような通信問題に関する検討も行った.具体的には,分散関数計算問題として定式化し,その達成可能領域に関する理論的な検討を行った.放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に従事した.ネットワークで動画像を配信するためのデータ圧縮問題は,多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題(歪みを許す情報源符号化問題)として定式化できる.多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題は一般的には未解決であるが,本研究では,特別なケースについて検討を行った.本研究では,多端子有歪み情報源符号化の特別なケースの1つとして,復号器における誤りを許容する場合の,補助情報を伴う情報源符号化問題を研究した.特に,固定レートではなく可変レートにすることで,達成可能な符号化レートをどの程度改善することができるか検討した.研究の成果として,定常性や無記憶性を一切仮定しない極めて一般的な情報源に対して,符号化されるデータ長が有限の場合の符号化定理を証明した.さらに,その結果から,補助情報を伴う情報源符号化問題における達成可能最適レートの一般公式を導出した.この結果は,IEEE Transaction on Information Theoryに掲載された.また本研究では,別のケースとして,観測されたデータそのものではなく,データに対して何らかの処理を施した結果のみが必要とされる場合について検討した.このケースは,分散関数計算問題として定式化できる.本研究では,ある条件下では,観測されたデータそのものが必要ない場合であっても,結局は観測データ全てを送受信しなければならないことに特に着目し研究を進めた.その結果,観測データ全てを送受信しなければならなくなる条件を明らかにした.この結果も,IEEE Transaction on Information Theoryに掲載された.多端子有歪み符号化問題,とくに復号誤りを許す場合の補助情報を伴う情報源符号化問題と分散計算問題について成果を上げることができた.これらの結果はIEEE Transaction on Information Theoryに掲載されているほか,引き続き進められた研究成果を国内研究会・国際シンポジウム等で発表できている.これらより,研究はおおむね順調に進展していると判断できる.放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に従事した.ネットワークで動画像を配信するためのデータ圧縮問題は,多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題として定式化できる.この問題は一般的には未解決であるが,本研究では特別なケースについて検討し,下記の成果を残した.さらに,観測されたデータそのものではなく,データに対して何らかの処理を施した結果のみが必要とされるケースについて検討した.このケースは,分散関数計算問題として定式化できる.本研究では,ある種の関数に対して,その関数の分散計算のための最適符号化レートを考察し,最適符号化レートを達成する符号の構成に関する知見を与えた.この成果は国際会議(IEEE Information Theory Workshop)にて発表された.誤りを許容する可変長符号化および分散関数計算問題について研究し,いずれについても国際会議で採録されるだけの成果を挙げられている.放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に従事した.ネットワークで動画像を配信するためのデータ圧縮問題は,多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題として定式化できる.一方,ユニバーサル情報源符号化は,パラメータ推定や仮説検定などといった統計的問題と密接に関係していることが知られている.本研究では,多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題および多端子仮説検定問題の両方に対して統一的なアプローチで,誤り指数に関する結果を導出することに成功した.この成果は国際会議(IEEE Symposium on Information Theory)において発表された.また,観測されたデータそのものではなく,データに対して何らかの処理を施した結果のみが必要とされるケースについて検討した.このケースは,分散関数計算問題として定式化できる.本研究では,ある種の関数に対して,その関数の分散計算のための最適符号化レートを明らかにしている.

この成果はIEEE Transactions on Information Theoryに掲載された.さらに,特殊ケースとして,誤りを許容するユニバーサル可変レートデータ圧縮法の構成に関しても検討した.誤りを許容するデータ圧縮は,歪み関数が特別な場合の有歪み情報源符号化問題と考えられる.本研究では,この問題に対して,一般的なユニバーサルデータ圧縮アルゴリズムから,誤りを許容するユニバーサル可変レートデータ圧縮法を構成できることを明らかにした.この成果は国際会議(Asia-Europe Workshop on Information Theory)において発表された.放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に従事した.ネットワークで動画像を配信するためのデータ圧縮問題は,多端子情報理論における有歪み情報源符号化問題として定式化できる.本研究では,一対多の通信用の有歪み情報源符号化問題について研究し,誤り指数に関する定理を証明した.また,観測されたデータそのものではなく,データに対して何らかの処理を施した結果のみが必要とされるケースについて検討した.本研究では,ある種のケースに対して,最適符号化レートを明らかにしている.Wyner-Ziv符号化問題に対して,ユニバーサル符号化で達成可能なレート・歪み領域の内界・外界を明らかにできた.さらに,分散仮説検定問題や分散計算問題に関する成果もあげられている.引き続き,多端子有歪み符号化問題について,とくに復号誤りを許す場合の補助情報を伴う情報源符号化問題と分散計算問題とに着目して研究を進める.具体的には,平成27年度までの成果を引き継ぎ更に研究を進める.また,ユニバーサル符号化法に関する検討も進める.具体的には,ユニバーサル符号と密接な関係があることが知られている仮説検定・パラメータ推定に注目する.多端子情報源に対する分散仮説検定・パラメータ推定ついて考察することで,多端子情報源に対するユニバーサル符号化についても知見を得られることが期待される.引き続き,多端子有歪み情報源符号化問題についての考察を中心に,放送型データ配信のためのユニバーサル可変レートデータ圧縮法の開発に向けた研究を推進する.これまでの研究を進展させて結果を深化させるとともに,ユニバーサル符号と密接な関係がある多端子仮説検定・パラメータ推定について着目して研究を進めることで,多端子情報源に対するユニバーサル符号の構成に関する知見を与えることを目的とする.情報理論
Ｎｅｏ－Ｇｅｎｅｔｉｃ　Ｃｏｄｅの構築と創薬への応用

本研究の目的は「neo-genetic codeを利用した再構成無細胞翻訳系の構築」と「TRAP displayを利用した多剤耐性菌がもつ抗生物質分解酵素の阻害ペプチドの創製」である。Neo-genetic code(NGC)は、universal genetic code(UGC)におけるコドンとアミノ酸の対応関係が新しくなった遺伝暗号である。このNGCに従う蛋白質の遺伝子は、通常の翻訳系(UGC翻訳系)では発現しない。そのため、NGCに基づいて記述された多剤耐性菌の抗生物質分解酵素の遺伝子が他の生物に伝播しても、多剤耐性能は伝播しない。故に、通常の規模の研究室でも多剤耐性菌の抗生物質分解酵素を安全かつ簡単に入手することができる。このようにNGC翻訳系で発現した多剤耐性菌の抗生物質分解酵素と、標的蛋白質結合ペプチド創製法であるTRAP display(Ishizawa JACS 2013)を用いて抗生物質分解酵素の阻害ペプチドの創製を目指す。まず、NGC翻訳系における翻訳が可能なことを、[14C]-Asp存在下のNGC翻訳系でペプチドの鋳型DNAを翻訳した。その結果、[14C]-Aspラベルされたペプチドが確認され、NGC翻訳系でペプチドが発現することがわかった。次に、発現したペプチドの質量を分析することで、NGCに従う翻訳反応がNGC翻訳系で行われていることを確かめるために、上述の鋳型DNAをNGC翻訳系で翻訳し、発現したペプチドの質量を測定した。その結果、正しい質量のペプチドが検出され、NGCに従う翻訳反応が行われていることがわかった。さらに、コドンを読む正確性を測るために、測定するコドンに対応するアミノ酸を加えずに同様のペプチド発現実験を行った。結果、NGC翻訳系においてコドンを読む正確性は、UGC翻訳系のそれに匹敵することもわかった。Neo-genetic codeを利用した再構成無細胞翻訳系の構築は、構成因子をさらに細分化する必要がある。例えば、加えた構成因子のうち、一つでも機能が失われると全く系が働かなくなる。私は、様々な種類のペプチドをNeo-genetic codeを利用した再構成無細胞翻訳系を用いて合成し、これら構成因子の活性を一つ一つ検証して研究を積み上げた。さらに、これら構成因子が他の構成因子と協調して正確に働いていることを、構成因子の一部を除くことで検証し、正確性が担保されることを証明した。また、研究途中で系の複雑さから再現性が問題になった際も、その原因を突き止めた。これらのことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。Neo-genetic code翻訳系においてペプチドが発現可能だということがわかったので、今後は、neo-genetic code翻訳系において蛋白質も発現可能だということを実証する。現在は、モデル蛋白質として、ストレプトアビジンを利用し、その発現効率ならびに翻訳の正確性を測定している。さらに、また別の新しいコドンとアミノ酸の対応関係の構築を行うことにより、neo-genetic code翻訳系の適応可能性を検証する。その後、抗生物質分解酵素やその阻害剤の創製を目指す。

また、研究途中で系の複雑さから再現性が問題になった際も、その原因を突き止めた。これらのことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。Neo-genetic code翻訳系においてペプチドが発現可能だということがわかったので、今後は、neo-genetic code翻訳系において蛋白質も発現可能だということを実証する。現在は、モデル蛋白質として、ストレプトアビジンを利用し、その発現効率ならびに翻訳の正確性を測定している。さらに、また別の新しいコドンとアミノ酸の対応関係の構築を行うことにより、neo-genetic code翻訳系の適応可能性を検証する。その後、抗生物質分解酵素やその阻害剤の創製を目指す。