hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非対称細胞分裂と細胞極性の形成機構

ショウジョウバエの神経幹細胞は、それ自身と姉妹細胞に非対称に分裂する際、神経の運命決定因子である転写因子ProsperoやNotchシグナルの制御因子Numbを姉妹細胞に不等分配する。これらの因子の不等分配は神経細胞の運命決定に必須なプロセスであり、本研究では、そのメカニズムと背後にある細胞極性の分子実体を明らかにすることを目標にしている。神経幹細胞の分裂に際して、アダプター分子であるMirandaがProsperoに直接結合し、その細胞内分布と不等分配を規定することを我々は明らかにしているが、そのMirandaの細胞内局在をを指標として、神経幹細胞の非対称性を制御する因子を系統的に検索することを行った。その結果、Mirandaが神経幹細胞とその姉妹細胞に等しく分配される突然変異をいくつか同定した。そのうち、ひとつについては、ショウジョウバエに脳腫瘍を引き起こすことが知られていたがん抑制遺伝子giant larvae(lgl)が原因遺伝子であることを突き止めた。さらに、他のがん抑制遺伝子を検索したところ、同じく脳腫瘍の原因遺伝子として知られるdiscs large(dlg)遺伝子の変異がlglと同一の表現型を示すことが判明した。両者は神経幹細胞の細胞表層に分布し、ProsperoとNumbの不等分配の両方に必要とされる。これらの事実から、これまでに知られている全ての神経運命決定因子を局在させる共通なプロセスが神経幹細胞には存在し、そこにdlg,lglが機能することが明らかにされた。遺伝的、および薬理学的な解析からは、lglが複数のmyosin分子種の活性を制御することにより、運命決定因子・アダプター分子複合体の細胞表層への局在に働くことが示唆される。この研究から、神経細胞の運命決定、分化因子の細胞内局在、がん抑制という従来関連が知られていなかった三つの現象に接点が見出された。発生過程で細胞の多様性を作り出すための基本的なプロセスは非対称な細胞分裂である。その典型のひとつは神経幹細胞の分裂であり、非対称分裂に伴って転写因子prosperoとmirandaが神経幹細胞の姉妹細胞に不等分配される。本研究では、このmirandaの不等分配を手がかりに、神経幹細胞の細胞分裂に伴う分化因子の非対称分配が神経の運命決定に果たす役割、その非対称分裂を制御する細胞極性の分子的実体を明らかにすることを目的とする。そのために、神経幹細胞の細胞分裂に伴うMirandaの明確な非対称分布を指標として、神経幹細砲の分裂の非対性に異常を来す突然変異の検索を行った。まず、ショウジョウバエのゲノムのおよそ70%をカバーする約300系統の染色体欠失のセット抗Miranda抗体によって染色し、その欠失に含まれる遺伝子が、Mirandaの局在に必要とされるかどうかを検討した。全欠失系統の1割程度の系統でmirandaの局在異常が検出された。その表現型はおおよそ次の3通りに分類される。(1)極性の方向異常、(2)不完全不等分配(3)完全に対称分配。この中で、symmetric cell division(scd)変異と名づけたこの突然変異では、Mirandaが等分配されるだけではなく、野生型ではMiranda同様不等分配されるNumbタンパクも等分配されてしまう。則ち、この遺伝子産物の機能は、運命決定因子の局在の上位に位置する。現在、この原因遺伝子を同定することに成功し、その機能の解析を詳細に進めている。

これらの因子の不等分配は神経細胞の運命決定に必須なプロセスであり、本研究では、そのメカニズムと背後にある細胞極性の分子実体を明らかにすることを目標にしている。神経幹細胞の分裂に際して、アダプター分子であるMirandaがProsperoに直接結合し、その細胞内分布と不等分配を規定することを我々は明らかにしているが、そのMirandaの細胞内局在をを指標として、神経幹細胞の非対称性を制御する因子を系統的に検索することを行った。その結果、Mirandaが神経幹細胞とその姉妹細胞に等しく分配される突然変異をいくつか同定した。そのうち、ひとつについては、ショウジョウバエに脳腫瘍を引き起こすことが知られていたがん抑制遺伝子giant larvae(lgl)が原因遺伝子であることを突き止めた。さらに、他のがん抑制遺伝子を検索したところ、同じく脳腫瘍の原因遺伝子として知られるdiscs large(dlg)遺伝子の変異がlglと同一の表現型を示すことが判明した。両者は神経幹細胞の細胞表層に分布し、ProsperoとNumbの不等分配の両方に必要とされる。これらの事実から、これまでに知られている全ての神経運命決定因子を局在させる共通なプロセスが神経幹細胞には存在し、そこにdlg,lglが機能することが明らかにされた。遺伝的、および薬理学的な解析からは、lglが複数のmyosin分子種の活性を制御することにより、運命決定因子・アダプター分子複合体の細胞表層への局在に働くことが示唆される。この研究から、神経細胞の運命決定、分化因子の細胞内局在、がん抑制という従来関連が知られていなかった三つの現象に接点が見出された。
ユニバーサルファッション関する教材開発

平成30年度の研究結果について、研究目的及び研究計画と対比して記す。本研究の目的は、高齢者の生活実態(生活観察)と衣生活の課題について、生徒に実感を伴い伝えることができる教材開発に取り組むことを目的としている。昨年度までは、高齢者の体が抱える現状と衣生活で抱える問題をもとに各種の衣服を考案し製作したが、今年度は、製作した考案服を教材として授業に活用することができる冊子(副読本)『知ろう・考えよう・作ってみようユニバーサルファッション』と題する冊子を製作した。また、昨年まで高齢者の着脱における困難さを検討するために模擬体験を導入し、模擬体験で使用する体験用の衣服を開発、さらにこの開発した衣服の着脱を撮影し、体の各部の動線の分析をもとに衣服形態により各部の動きが異なることを比較検討したが、今年度は昨年に引き続き、この動画を衣服考案のための教材として活用し、検証結果を副読本に掲載した。副読本の写真や検証結果をもとに、生徒が衣服の着脱と衣服形態との関係について考察できるように配慮した。生徒の学習活動では、今年度は完成した副読本を活用し、昨年同様に高齢者の衣生活の実態や要望、衣服着脱の困難さを実感し、高齢者のための衣服の改良案を考案する学習活動に取り組んだ。昨年同様に、高齢者の着脱の困難さをどのように解決することが可能であるか、高齢者の願いをどのように具体化するか、既製服の改良方法と要望への対応が可能であるのか、自分の技術で可能であるか、着用するとどのような状態になるか等について意見交流を行った。開発した副読本を活用することにより、より具体的に確認しながら検討を重ね、創造性を生かしながらも実作が可能なユニバーサルファッションにつながる考案服の提案することができた。今年度の結果から、副読本の成果を感じることができたが、この副読本の授業効果について、次年度の検証課題とした。本研究の現在までの進捗状況として次のような4つの段階で進展している。研究計画では、ユニバーサルデザイン教育を中学校家庭科に導入する方法について模索し、高齢者の衣生活の実例を題材として問題解決に取り組む衣服教材を考案し、授業実践を試みた。研究方法としては、高齢者介護施設において高齢者の衣服着脱の課題を観察、高齢者の願い・要望をつかむ、要望をもとに既製服を改良、改良した衣服を高齢者の要望した方に着用し確認、高齢者の衣服を考える授業の教材作成等の取り組む等の4つの研究段階を考え、それに基づき研究を進展させた。生徒が生活を見つめ、問題解決に取り組める視点を育てることがユニバーサルデザイン教育につながると考え、授業実践に取り組むことを目的とした。平成28年度では、1高齢者の生活場面の観察・交流、2高齢者の体調と抱える衣生活の課題、3既製服の改良(リフォーム)提案、4高齢者の要望を基に衣服改良の提案と製作等に取り組み成果を得た。平成29年度は、4高齢者の要望をもとにした衣服改良の提案と製作に取り組み8点の考案服を製作した。さらに5改良衣服に対する着装後の意見に取り組む予定であったが、考案服の特徴をより具体的に捉えるため、高齢者の協力を得て、各種の考案服の着脱を撮影し、着脱動作に伴う、体各部の動線について検討をした。平成30年度は、今年度は特にズボンの着脱の困難さを、ファスナー・マジックテープなどを活用し、6種の着脱法について検討した。その結果をもとに、中学生用の教材として活用するために副読本を製作した。本冊子では、小・中学校段階で習得した基礎技術を活用して既製服を改良したり、ユニバーサルデザインについて具体的に考えることをねらいとした。また開発した教材冊子(副読本)を活用し授業実践に取り組んだ。今年度は、副読本を活用した授業の成果について、学会等で報告する予定である。本研究の平成31年度の推進方策は、今までの研究成果を学会(5月家政学会等)で報告する、学会誌等に投稿する等、研究成果の発信に重点を置いて取り組む予定である。ただし、以下のように昨年までの研究活動も継続し、研究報告に反映していく予定である。1昨年同様、中学校を対象に、衣生活に関するユニバーサルデザイン教育の実践授業を継続する。生徒の学習活動としては、生徒各自が高齢者の衣生活の実態や要望を知り、模擬体験を通して高齢者の衣服着脱の困難さを実感した上で、各自が自分の発送でそれぞれの高齢者のための衣服の改良案を考案する。この段階では、自分の発想を形に転換できるような教材も考案する。2問題解決に取り組める授業構想の検討を行う。生活実態をふまえた問題解決学習への取り組みとして各自の発案をもとに、グループで検討を行う。高齢者の個々の体の状態や願いをもとに、どのように解決することが可能であるか、交流を繰り返す。この場合の留意点は、漠然と考えるのではなく、実際の高齢者の願いをどのように形にするか、既製服のどの部分を改良すると、要望に対応することができるのか。自分の技術で可能であるか、着用するとどのような状態になるか等、より具体的に確認しながら検討を重ねる。3研究成果をもとに中学生用の副読本を製作した。今年度は、この副読本の授業の中での活用法及び教育効果について分析する。4今年度も昨年度に引き続き、高齢者の願いをもとに製作した改良服の展示会を企画し、高齢者の体の状態により願いに応じた衣服も必要であることを伝える活動を行う。上記の今までの研究活動を整理し、今年度は研究報告等に取り組む予定である。平成28年に実施した研究成果(具体的内容と意義)

(1)高齢者の生活場面の観察・交流ー高齢者の着装上の困難な点を明らかにするため、高齢者施設における観察・調査を実施した。実施項目は1聞き取り調査に使用するアンケートを作成、2高齢者施設を訪問し、衣服についての聞き取り調査を実施し具体的な問題点を明らかし、3調査から得た高齢者の意見・要望をもとに衣生活において早急に解決する課題を絞り込み、今年度「衣服の着脱時に抱える問題」の問題解決に取り組んだ。(2)各高齢者の体調と抱える衣生活の課題の追究ー聞き取りの予備調査の結果から、高齢者が抱える衣生活の問題として「着脱の際に留め具で困難が生じている」という意見が多くみられた。特に既製服に使用されるボタンは、高齢者にとっては【小さく扱いにくい留め具】であることが明らかとなった。そこで留め具が留められない場合の対応策を考案した。今年度は、掴みやすい形状のボタンの開発、暗がりでもボタンの認識ができる蓄光ボタンの考案、市販の磁石ボタンをさらに掴みやすくした磁石ボタン等の開発を試みた。(3)学校教育において既製服からの改良(リフォーム)の提案ー高齢者の衣生活の実態調査をもとに問題解決を行い、学校教育を通して、既製服からのリフォームを提案する。具体的には、1高齢者の一人一人の体の状態に合わせて、既製服を改良することにより、衣生活が変わるを体験した。2中学生の環境問題と関連してリフォームを実践的に学ぶ事を試みた。3小・中学校段階で習得した基礎技術が生活で活用できる場面を体験した。4既製服が着用できない人々もいることを認識する学習を取り入れた。5中学校家庭科において、ユニバーサルデザインに考える場面を作り、副読本のテキストも考案し用いた。以上の5点について、中学校家庭科授業にユニバーサルデザインの授業を取り入れた。授業の成果については、次年度に報告する。今年度の研究成果の自己評価については順調に進展していると評価。特に高齢者の衣生活の実態調査をもとに課題を明らかにし、実生活に根差した家庭科教材の開発に着手した。(1)高齢者の生活実態と衣生活の課題を実感を伴い伝える(生活観察と意見)ー高齢者の生活実態(生活観察)と衣生活の課題(意見・要望から)を生徒に実感を伴い伝えることを目的に、教材開発に取り組んだ。実態調査を学習プリントに反映し、高齢者一人一人の体が抱える現状と衣生活で抱える問題や願いを明確に示す学習プリントを作成し、授業を通し、個々の具体的な実生活の問題に取り組むという意識を育てることに取り組んだ。(2)高齢者が抱える衣生活の問題を実感を伴って考える(模擬体験)ー中学校の衣生活の授業において、高齢者の着脱における困難さを時間を伴い検討するために模擬体験を導入した。住生活では高齢者の視点で学校内を歩くなどの模擬体験を生かした学習活動が積極的に導入されるが、衣生活における模擬体験の導入は少ないが、興味関心を高めた。研究教材では、軍手を両手にはめ手指が自由に動かせない状態で、どの程度既製服の着脱が可能であるかを体験した。手指を自由に使えることが当然であり、衣服の着脱を問題として認識したことが無い中学生が、手指の感覚が少し鈍ることが、日常の衣生活に多大な影響を与えることを実感を伴い学ぶことができた。授業後の感想からも成果が見られた。
腫瘍内微小環境でのマクロファージCD163の機能解析と治療標的分子としての可能性

近年マクロファージ(Mφ)の活性化が病態の形成や消長と深く関連することが明らかになるにつれMφの活性化制御が様々な病態治療に有効であると考えられている。我々はMφ特異的に発現するCD163が腫瘍微小環境での腫瘍進展に深く関与することを明らかにしたことから、がん治療薬の新たなターゲット分子と考えている。そこで、本研究では、未だMφの活性化における機能性について未解明な点が多い骨肉腫におけるCD163の機能性を明らかにすると同時に、CD163をターゲットとした化合物(CD163阻害剤・刺激剤)の抗腫瘍効果を評価することで将来的にがんに対するMφの活性化制御に基づく新たな治療薬の開発を目指ざす。
契約内容に対する主観と客観の影響―契約補充理論を中心として―

合意がなされていない義務に起因する紛争を解決するには,裁判官によって当該義務にかかる補充が検討されなければならない。しかし,補充方法に関する従来の学説は,意思自律,契約目的の達成及び予見可能性を前提とした取引の安全に関して課題を有しており,当事者意思を重視すると同時に,当事者をはじめとする利害関係人にとって補充結果に対する予見可能性の高い補充方法を確立することが,学術的にも実務的にも求められている。以上の問題意識に基づき,本研究は,契約類型及び債務の性質に着目しつつ,契約内容の規整に対する主観と客観の領分を明らかにし,実践的な契約の補充方法の確立を目指す。
坑井内3軸ダブルゾンデによるコヒーレント地下弾性波の検出

本研究の研究実績は下記の通りである。1.坑井内3軸ダブルゾンデの開発とその性能評価:既存の坑井内3軸弾性波検出器を改造し,坑井内3軸ダブルゾンデを1台製作した。本ゾンデの現位置での性能評価を東北大学東八幡平実験フィールドで行なった。これにより本ゾンデが約200Hzまでの帯域で,弾性波粒子運動軌跡の検出能力を有していることを確認した。これは当初計画した性能を満たすものである。2.ダブルゾンデにより検出した信号の処理法の検討:ダブルゾンデにより検出した信号の処理法を検討した。その結果2組の3成分信号を時間一周波数領域で主成分分析することにより,コヒーレント波の到達時刻、周波数特性、振動方向、モード等を検出可能であることを見いだした。3.実験フィールドおよび実地熱フィールドでの弾性波計測実験:葛根田地熱地域でダブルゾンデを使用して弾性波計測実験を実施した。その結果、良好な信号を取得でき、本手法の有効性を検討する際に使用した。4.実験フィールドおよび実地熱フィールドの地下構造推定:フィールド実験で取得した信号を解析し、反射波を道程するとともに地下構造を推定した。その結果,他の手法により得られたものと整合する結果を得た。5.総合評価:坑井内3軸ダブルゾンデによるコヒーレント波計測法の性能について総合的な評価を行なった。また,本手法の実用化に関する具体的研究計画を立案した。また、本研究の成果を国際学会で発表した。以上のように,当初の研究計画に添って研究を行ない,具体的な成果を幾つか得ることができた。今年度の研究実績は次の通りである。2.ダブルゾンデにより検出した信号の処理法の検討:ダブルゾンデにより検出した2つの3次元粒子運動軌跡を解析し,コヒーレント波を検出するための信号処理法を検討した。その結果2組の信号を時間-周波数領域で主成分分析することにより,コヒーレント波の到達時刻およびその周波数特性を検出可能であることを見いだした。3.実験フィールドおよび実地熱フィールドでの弾性波計測実験:東北大学東八幡平実験フィールドおよび葛根田地熱地域でダブルゾンデを使用して弾性波計画実験を実施した。その結果両フィールドで良好な信号を取得できた。4.実験フィールドおよび実地熱フィールドの地下構造推定:フィールド実験で取得した信号を解析し地下構造を推定した。以上のように,本年度は,当初の研究計画に添って研究を行ない,幾つかの成果を得ることができた。また,当初計画では,信号処理用ワークステーション装置を備品として購入する計画であったが,これに関しては既存の設備を利用することとし,ダブルゾンデ作製のために経費を利用した。なお,変更金額は交付金属の30%以内である。今年度の研究実績は下記の通りである。1.坑井内3軸ダブルゾンデの開発とその性能評価:前年度作成したダブルゾンデの性能評価実験の結果をふまえ,性能向上のための改良を加え,フィールド試験を行った。その結果、研究開始当時に想定した性能をほぼ満たす坑井内3軸ダブルゾンデを開発したことを確認した。その結果2組の3成分信号を時間-周波数領域で主成分分析することにより,コヒーレント波の到達時刻、周波数特性、振動方向、モード等を検出可能であることを見いだした。

3.実験フィールドおよび実地熱フィールドでの弾性波計測実験:葛根田地熱地域でダブルゾンデを使用して弾性波計測実験を実施した。その結果、良好な信号を取得できた。4.実験フィールドおよび実地熱フィールドの地下構造推定:フィールド実験で取得した信号を解析し、反射波を道程するとともに地下構造を推定した。その結果,他の手法により得られたものと整合する結果を得た。5.総合評価:坑井内3軸ダブルゾンデによるコヒーレント波計測法の性能について総合的な評価を行なった。また,本手法の実用化に関する具体的研究計画を立案した。本研究の成果をSEGJシンポジウムで発表した。以上のように,本年度は,当初の研究計画に添って研究を行ない,具体的な成果を幾つか得ることができた。また,当初計画では,海外で開催される国際会議で研究成果を発表する予定であったが、東京で開催されるSEGJシンポジウムでの成果の公表が最適であると判断し、海外渡航は行なわないこととした。なお,これにともなう変更金額は交付金額の30%以内である。
テーラーメード教育開発を支援するための学習者の読解認知特性診断テストの開発

また、リーディングスキルテストの設計と2016年から2017年にかけて得られた研究成果を書籍「AI vs.教科書が読めない子どもたち」で一般向けに紹介した。この書籍は石橋湛山賞、山本七平賞、大川出版賞、エイボン女性教育賞、日本エッセイストクラブ賞等を受賞した。加えて、2018年11月には第二回リーディングスキルフォーラムを東京にて開催し、札幌、新潟、名古屋、大阪、福岡の五会場に中継した。参加者は800人を超えた。計画上は、リーディングスキルテストβを平成32年度までに構築し、その後社会実装する予定であったが、リーディングスキルテストβの受検者が当初予定を大きく超え7万人に達し、そのデータ上でリーディングスキルテストβ版について1-dimensionalityや信頼性が確認されたため、項目応答理論に基づくリーディングスキルテストを構築することに成功し、社会実装を行うことができたため。リーディングスキルテストを提供する一般社団法人「教育のための科学研究所」より匿名化加工を施したデータを入手することで、研究の規模を拡大して続行する。特に、小学6年生から中学3年生までリーディングスキルテストを全数調査する自治体と連携をし、1読解力を向上するための授業提案、2授業による読解力向上エビデンスの収集、3発達段階に合わせて「知識」を伝えるためのテキストの工夫、等について、研究を行う。平成28年度は、リーディングスキルテストおよびアンケートを実施するためのソフトウェア、Reading Skill Test α版を設計した。また、その上で実施するテストの各問題タイプの仕様を策定した。テストでは、テキストベースでの読解力スキルとして,Dependency (係り受け),Anaphora(照応),Paraphrasing(言い換え),Inference(推論),Representation(表象),Instantiation (具体例)の6つにターゲットを絞ることとし,知識を問わない読解処理の問題を1100問以上作成した。これからいくつかのテストセットを選定し、小学6年生から社会人まで2万人以上に対して、テストを実施し、データを収集した。その過程において、項目特性図を参考にして、不適切と思われる項目を除外し、最終的に困難度(b値)を推計できた問題を数百問整備した。その上で、調査を受けた2万人のうち1万人を超える受検者に対して能力値(θ)を推計し、テストの妥当性について検討した。その結果、読解力は学齢が上がるごとに上昇することが示されテストの妥当性を示すものである。また、学校の就学支援率が高いほどθが低くなり、また学校が駅から遠いほどθが低くなる、という結果を得た。本調査については、主要メディアに取り上げられ、文部科学省が実施する高大接続高校基礎テスト(パイロット版)においても採用され、実施された。本研究成果は、認知科学のトップカンファレンスであるCogSco2017に採択された。平成28年度の予定を上回る1100以上の作問を行い、またやはり予定を大幅に上回る2万人の規模で調査を実施することができた。また、文部科学省が実施する高大接続基礎テストのパイロット版としても調査を実施することができた。平成29年度の研究推進計画に基づき以下のことを実行した。1読解力の認知プロセスモデルの精緻化、及び読解力を構成する要素スキルを再検討し、係り受け解析・照応解決・同義文判定・推論・イメージ同定・具体例同定(辞書)・具体例同定(理数)の7タイプの領域のスキルを選定した。4万5千人の受検者を対象として推計したそれぞれの問題タイプの能力値の相関係数は0.4から0.7であり、それぞれ関連した読解力の異なる要素を測ることに成功しているといえる。また、個々のタイプ内の一貫性は0.4から0.6程度であり(0.3以上の場合は妥当)、一貫性がある作問ができているといえる。2申請通り問題を作問し、そのうち約半数の千問については難易度b値の推計を終了し、CATで出題できる準備が完了した。加えて、本申請時に予定していた通り、本テストを社会実装するための一般社団法人「教育のための科学研究所」を発足させ、本科研費において考案した問題の仕様書に基づき、社団においてボランティアを求め追加の作問を実施させた。32に基づき、CAT版で読解力の能力値をより精度高く推定するためのシステムを考案し、社団法人「教育のための科学研究所」と連携して、社会実装の道筋をつけた。4全国で189の機関において本調査を実施し、4万5千人が受検した。特に、機関として受検した48の高校の読解能力値の平均と学校のいわゆる入試偏差値との相関係数が、すべての読解力要素において、相関係数0.8を上回ったことから、本テストで測る読解力は総合的学力と極めて強い関係があることが示された。本研究成果は認知心理学のトップ会議であるCogSci2017で採択・発表されるとともに、日本教育心理学会の特別セッションとして成果を公開した。また、多数のメディアに取り上げられ、招待講演を受けた。予定の10倍以上の受検者を得てテストを実施し、信頼性の高いテストを考案できた。最終年度に予定されていた社会実装を2年前倒しで行い、平成30年からは本研究で考案したテストを実際にサービスとして提供できるようにした。

この書籍は石橋湛山賞、山本七平賞、大川出版賞、エイボン女性教育賞、日本エッセイストクラブ賞等を受賞した。加えて、2018年11月には第二回リーディングスキルフォーラムを東京にて開催し、札幌、新潟、名古屋、大阪、福岡の五会場に中継した。参加者は800人を超えた。計画上は、リーディングスキルテストβを平成32年度までに構築し、その後社会実装する予定であったが、リーディングスキルテストβの受検者が当初予定を大きく超え7万人に達し、そのデータ上でリーディングスキルテストβ版について1-dimensionalityや信頼性が確認されたため、項目応答理論に基づくリーディングスキルテストを構築することに成功し、社会実装を行うことができたため。計画どおり推進する。平成30年8月以降は、リーディングスキルテスト自体は、一般社団法人「教育のための科学研究所」でサービスとして実施し、各研究者が所属する機関と法人との間で適切な契約を結んだ上で、個人情報を一切扱わない形態でデータのみを法人より取得し、データの解析を通じて、縦断調査やテストの改良を行っていく。能力値に応じた適切な指導法の考案については、共同研究契約を結んだ教育委員会と進めていく。リーディングスキルテストを提供する一般社団法人「教育のための科学研究所」より匿名化加工を施したデータを入手することで、研究の規模を拡大して続行する。特に、小学6年生から中学3年生までリーディングスキルテストを全数調査する自治体と連携をし、1読解力を向上するための授業提案、2授業による読解力向上エビデンスの収集、3発達段階に合わせて「知識」を伝えるためのテキストの工夫、等について、研究を行う。
現代日本人の法意識と司法システムへの信頼-その社会心理学的研究

「法体験」が「法知識」よりも「法関心」を高め、さらに法イメージにも影響を及ぼす傾向にあること、「法知識」はネガティヴな「裁判イメージ」を強め、「契約に対する否定的イメージ」を弱める傾向にあること、「法体験」がある者は「法知識」に基づいた法イメージを有する傾向があることなどを明らかにした。経験や知識は必ずしも直接は法律家の「漠然とした」信頼感には影響していない。裁判官や弁護士の有する「権威性」(職業上の専門性や社会的地位に由来する)ゆえに、「お上意識」の強い人は法律家を信頼する傾向が弱いながらも観察された。法意識の構造については、70年代日本文化会議との比較を、カテゴリカル主成分分析を用いて行った。そこでは、第1成分「無関心」と第2成分「寛容厳格」という70年代と同じ構造が発見された。しかし、第3成分では「法への反抗的態度」、第4成分では「人権重視」が見いだされ、70年代日本文化会議の知見とは異なっている。基本的な構造を維持しつつも、日本人の法意識は変化しつつあることがみてとれる。研究費の交付が決定された後、すみやかに特定領域の関係する特定領域研究班と連携して、学生対象の予備調査を実施し、社会心理学におけるパーソナリティ尺度群や社会規範意識、さらに法意識の尺度項目を検討した。それと並行して、領域全体の全国サンプルの第一次予備調査調査票に含める項目の検討を行い、調査を実施した。学生調査は、10月1415日、12月1日、12月15日、1月21日の四次に渡り、尺度項目を入れかえたり、ワーディングを調整したりしながら、長崎市医師会看護専門学校、北海道大学、放送大学、香川大学、活水女子大学の5校で行い、合計361サンプルを得た。収集されたデータを分担して、項目の見直しや、ワーディングの問題修正のための詳細な分析を行っているところである。とくに法知識については、ある程度予想されたことではあったが、正解率が低く、啓蒙による法意識の向上といった伝統的な法意識研究の枠組み自体を問い直す必要がデータの上からも明らかになった。この点については次年度前半に研究成果を公表する予定である。つまり、法制度に接する頻度が少ないため、そもそも知識どころか、権利とか義務といったタームで自己や自己をとりまく環境について考えることが少なく、そのような言葉を用いての質問項目というのは、その内容的妥当性が十分に検討されなければならないといえる。さらに、2月には特定領域全体で全国サンプルの予備予備調査を実施しているが、そこでも同じような傾向がみられるかどうか検討した上で、このような学生予備調査ならびに予備予備調査での知見を前提にしつつ、次年度に予定されている予備調査、ならびに本調査の調査項目について引き続き精緻化し、この大規模な調査研究の信頼性と妥当性を高めていこうとしている段階である。4月から6月にかけて、前年度までの理論的な研究成果と、特定領域研究A01班A02班合同の予備予備調査データ(H16.2実施)分析とを踏まえて、研究論文「法意識と法行動の間」を執筆した。本論文は『法社会学の可能性』(法律文化社、2004年)にて出版・公表した。この論文においては法意識研究におけるこれまでの調査を前提とした理論モデルを概観し、その近代主義的な主客図式と、質問項目選定にあたっての法学的バイアスを指摘した後、法知識や法関心についての予備予備調査データを分析し、その解釈にあたって認知心理学の成果を生かすことの重要性を論じた。全国サンプルの予備予備調査においては、関連する質問項目が限られていたため、その不足を補うために学生対象予備調査をA01班計画研究の内部で実施した。予備調査の調査票確定のため、ワーディングや質問項目の修正や追加をくりかえして、適切な尺度を構成できるような項目群の作成に務めた。これらの過程において頻繁にA01班の研究会ならびに研究打合せを行った。予備予備調査ならびに学生予備調査の成果を踏まえて、H16.11にA01班A02班合同の予備調査を実施した。また、予備調査と並行して、A01班独自の学生予備調査もくりかえし実施した。これらの実施のためにA01班の研究会ならびに研究打合せを頻繁に行った。

こうした一連の予備的調査において、これまでの法意識研究における質問項目は測定対象が詰められていないこと、また社会心理学における法や規範にかかわる尺度項目も事実認知と当為意識が自覚的に区別されていないまま用いられているということが明らかになった。これらの知見を踏まえて、A01班として最終的な本調査調査票を作成した。本調査はH17.3に実施した。4月から6月にかけて、前年度までの理論的な研究成果と、特定領域研究A01班A02班合同の学生調査、予備予備調査、予備調査のデータを用いて、法知識の計測方法についての一連の学会報告を行った。日本法社会学会(2005/5/14於専修大学)では「法知識の計測について」として、法知識の操作的定義の問題を論じ、社会調査でそれらを計測するさいに法知識の拡散的存在を前提として調査票を設計することの意義を論じた。Law and Society Association(2005/6/5於Las Vegas, NV)では「A Thought on Measuring Legal Knowledge」として、法知識や法関心が権利イメージや紛争イメージとどう関係しているのかを論じた。正確な法知識は権利イメージとの間に有意な相関があることが明らかとなった。また、7月以降、2004年度に収集された特定領域研究A01班A02班合同の本調査データのデータクリーニングと分析を進めた。データクリーニングを踏まえ、A01班担当の法意識留置調査票について、理論モデルと調査票設計について、「現代日本人の法意識研究の理論モデルとリサーチデザイン」を作成し北大論集に投稿した(掲載確定)。また、度数分布を中心とする記述統計については「現代日本人の法意識の全体像2004年調査結果の概要」としてほぼ執筆を終えている。論文の執筆打合せのためA01斑研究代表者・研究分担者・研究協力者の会合を頻繁に行った。2003年度より2004年度にかけて予備予備調査、学生予備調査、予備調査、そして本調査と実施してきた経験に基づき、裁判利用者や紛争経験者を対象とする社会調査についての経験を積んできたわけであるが、そこで得たノウハウや知見をベースとして、今後の裁判利用者調査の社会調査法からみた課題を整理し、「社会調査としての民事訴訟利用者調査」を執筆した。4月から7月にかけて、前年度までの理論的な研究成果と、特定領域研究A01班A02班合同の学生調査、予備予備調査、予備調査のデータを用いて、法行動経験と法知識や法関心の関係にいての一連の研究会や学会での報告を行った。そのうち日本法社会学会(2006/5/14於関西学院大学)では「法体験の法知識・法関心への影響」として報告した。法知識や権利意識の強い者がより司法システムを利用するという因果構造と、その逆の因果構造は併存していると考えられるが、法知識の拡散性、法体験の少なさを前提とすると、やはり経験が知識を増大するというモメントの方が強い傾向があること、このような状態の分析にあたっては理論的な行動モデルを精緻化した後、構造方程式モデルなどにより、両因果関係を含む分析モデルを適用する必要があることを明らかにした。この成果の上にさらに分析に進めた上で、Law and Society Association(2006/7/5-9於Baltimore, MD)では「Legal Experience and Legal Knowledge」と題する報告を行った。
超音波による微小気泡破壊を用いた内因性成長因子の誘導に基づく血管新生療法の開発

超音波を使った微小気泡破壊による血管新生療法を虚血組織に適用しうるか否か、および、その機序、影響因子について明らかにすることを目的とし研究を行った。方法論としては、組織内での超音波による微小気泡破壊から生じる血管新生の機序と治療への応用の可能性をマウス後肢虚血モデルを用いて検討した。7週齢のマウスで後肢虚血モデルを作成し、治療群(USMB-group)では微小気泡(BR14)を静注、直後に大腿部に超音波をパルス照射し、その効果を非治療群(Control-group)、超音波照射のみの群(US-group)、微小気泡投与のみの群(MB-group)と比較した。評価項目は、白血球浸潤の評価として免疫染色、VEGF(Vascular Endothelial Growth Factor)の定量にウェスタンブロット法を用いた。またALP染色やMicrosphereで血管数や血流の評価を行い、最終的にトレッドミルテストを用いて後肢機能回復を評価した。これらの研究結果から、超音波による微小気泡の破壊から引き起こされる血管新生は、VEGFを産生する炎症細胞の動因を機序としており、また、かかる血管新生は虚血肢においても血流増加、機能回復を伴う有効なものであったことが証明された。現在は、骨髄から末梢血中に血管内皮前駆細胞を増加させ血管新生を促進することが知られているG-CSFと前述の超音波による微小気泡破壊との併用によるさらなる血管新生効果を研究中である。
胃MALTリンパ腫における新しいAPI2融合遺伝子の単離

平成13年度には申請時までに保存しておいた胃MALTリンパ腫5例の生検検体について,RNAの抽出行ったが,RNA保存状態が不良であったっため,API2遺伝子の一部を持っていなかったためまたはプライマーの特異性に問題があったためか,解析不能であった。平成14年度までに新しい症例の集積に努め,胃MALTリンパ腫4例および十二指腸MALTリンパ腫1例の追加症例を得ることができた。しかし,特異性の高いプライマーを作製し直す必要があるので,検体が少なく貴重であるためヒト胃がん細胞株AGS細胞とヒト胃正常手術及び生検組織を試料として予備実験を繰り返した。まずAGS細胞のmRNAを用いて3'-RACE(rapid amplification of cDNA ends)の最適条件を決定した。次に,ヒト胃正常組織からのmRNAを用いて,AGS細胞と同じ条件で3'-RACEを行い,目的の約1.5kbのcDNAが増幅されたが,非特異的cDNAも存在していた。今回決定した3'-RACEの条件でも非特異的cDNAを完全に除去できなかったので,目的とするPCR産物をゲルより切り出し,nested PCRをかけることで非特異的cDNAを消去する予定である。研究期間中は試行錯誤をくり消し,最適条件を決定することに費やされ,目的とする胃MALTリンパ腫の新しい遺伝子を発見することができなかった。今後,これら予備実験を終了後,実際の胃MALTリンパ腫組織を用いた本実験を行う予定である。申請時までに既に各関連病院で保存しておいた胃MALTリンパ腫5例の生検検体についてRNAの抽出行ったが、4検体についてはRNA量が極端に少なく、電気泳動では殆どがdegradationしていた。これは胃内視鏡下生検標本のRNA保存状態が不良であうたためと考えている。残りの1検体から得たRNAを使用し,RTを行った。このcDNA産物をテンプレートに,AP12遺伝子に特異的なプライマーとともにPCRを行った。このPCR産物をベクターに組み込んでAP12遺伝子を含むcDNAライブラリーを作製した。TAクローニングベクターDNAを固定し、コロニーハイブリダイゼーションに用いた。AP12遺伝子の3'側をプローブとして^<32>Pで末端標識し、ハイブリダイゼーシヨンを行い,41個の陰性クローンを培養しライブラリーを作製した。次にMLT遺伝子の3'側をプローブとしてコロニ一八イブリダイゼーションを行ったが、全スが陰性クローンであうた。この41個のクローンのインサートDNAの塩基配列を決定したが、すべてのクローンはAP12遺伝子の一部を持っていなかった。従って、最初のコロニ一八イブリダイゼーションで陰性であったのは,PCRのartifactsが原因であったと思われる。1名の患者しか確認できなかったので、更に症例の集積が必要であり,特異性の高いプライマーを作製し直す必要がある。現在まで胃MALTリンパ腫3例および,十二指腸MALTリンパ腫の追加症例を得ることができたので遺伝子検索に取り込んでいる。平成13年度には申請時までに保存しておいた胃MALTリンパ腫5例の生検検体について分析を行ったが,解析不能であった。これはRNA保存状態が不良であったっため,API2遺伝子の一部を持っていなかったため,またはプライマーの特異性に問題があったためなどの原因が考えられた。

次に,ヒト胃正常組織からのmRNAを用いて,AGS細胞と同じ条件で3'-RACEを行い,自的の約1.5kbのcDNAが増幅されたが,非特異的cDNAも存在していた。今回決定した3'-RACEの条件でも非特異的cDNAを完全に除去できなかったので,目的とするPCR産物をゲルより切り出し,nested PCRをかけることで非特異的cDNAを消去する予定である。研究期間中は試行錯誤をくり消し,最適条件を決定することに費やされ,目的とする胃MALTリンパ腫の新しい遺伝子を発見することができなかった。したがって,学会発表や論文化は期間中にはできなかった。今後,これら予備実験を終了後,実際の胃MALTリンパ腫組織を用いた本実験を行う予定である。
多角的な観点から見たゼータ関数の値分布

本研究はゼータ関数の挙動を多角的に調査し、ゼータ関数の未知の性質や一見無関係な複数の挙動の関係を発見することを目的としている。具体的には4つのテーマ1Hurwitzzeta関数の値分布の調査、2対角線上におけるEuler-Zagier型多重ゼータ関数Z(s)の挙動の調査、3複数のゼータ関数に対する値分布の独立性、42次元空間上でのEuler-Zagier 2重ゼータ関数の値分布の調査、に取り組む所存である。
東アジアにおける漢字及び漢字文化の受容・変容についての研究-ベトナムと日本の比較

ラーハンミンは、来日後、図書館で必要な研究本、研究資料を収集し、コピーして読解した(購入本は『大漢和辞典』、『古語大辞典』、『易林本節用集漢字語彙索引』、『音韻史、文字史』、『日本語の歴史、八巻』節用集諸版等で、コピー資料は古本節用集諸版、古本節用集の研究等である)。一方、他大学の先生と面接して研究資料について教示を受けた(平成17年2月28日に北海道大学へ行って池田証寿教授と白井純助手と面接して研究交流を行い、研究資料を収集した。また、特に東京学芸大学の高橋久子助教授からいろいろコメントを受けて研究資料、研究方法と内容について、検討を行った。平成17年9月には、中国北京師範大学を訪問し、王寧先生と面接して漢字研究について教示を受け、資料を収集した)。節用集は中世期の日本人によって百科辞典として使用された。日本語の漢字を研究する際、節用集を検討することは必要不可欠だが、節用集は版本の種類が多すぎ、どの版に着目し、研究するかを見極めることが重要である。今回、近世の節用集の殆どが依拠した文献として記述されている『易林本節用集』(以下『易林本』とする)に着目し、検討した。具体的には、先行研究において、『易林本』の編者が参照した文献と指摘されている『天正18年本節用集』及び『仮名文字遣』を取り上げた。従来、『易林本』とこれらとの密接な関係は指摘されてきたものの、それは具体的な検証に基づくものではなかった。そこで、本件旧では、『天正18年本節用集』及び『仮名文字遣』と『易林本節用集』の所収語彙を一語ずつ対照して、相互の異同を比較検討し、易林本節用集の特徴を明らかにすることを目的とした。この研究により、『易林本』とそれ以前の版本との関係を明らかにすることができた。研究成果としては、『易林本節用集の編纂資料について』というタイトルの論文をまとめた。このほか、ラーハンミンは、平成17年10月23日に青山大学で研究会を参加しノム字について発表した。また、平成18年1月27日に一橋大学で「ベトナムのノム字・日本語和字と幾つかの対比」というタイトルで講演した。La, Hnag Minhは、ベトナムにおけるチュノムの構造分析に関して先進的な研究を行ってきた。また、三尾は、ベトナムにおけるキン族化した中国系の人々が建てた碑文に見られるチュノム使用について、研究を行っている。本研究では、このような基礎を踏まえ、日本における漢字の受容、漢字及び国字の事態形成、字体の規範化などを研究し、ベトナムと日本における漢字受容の比較研究を行うことが目的である。その第一段階として、今年度は、まず『易林本』に関する資料の収集を第一目的とした。このため、『易林本節用集漢字語彙索引』、『音韻史、文字史』、『日本語の歴史、八巻』、また「古本節用集」諸版、古本節用集に関する研究資料などを収集した。一方、2月28日から北海道大学に白井純助手と池田証寿教授とを訪問し、易林本節用集についての研究に関して意見交換を行い、あわせて研究資料をコピーした。この他、東京学芸大学の高橋久子助教授とも頻繁に共同研究を行い、様々なコメントを受けて研究資料の収集、研究方法の精微化につとめた。上記の活動の結果、今年度の研究を踏まえ、今後の研究の方向性を以下のように設定することとした。今回の研究テーマは『易林本節用集の編纂資料について-天正十八年本節用集との関係』である。具体的には、主な内容は下の三つの部分に分かれる。1.易林本と天正十八年本の本文紹介2.両者における伊部と為部の区別3.易林本と天正十八年本における部、門対照ラーハンミンは、来日後、図書館で必要な研究本、研究資料を収集し、コピーして読解した(購入本は『大漢和辞典』、『古語大辞典』、『易林本節用集漢字語彙索引』、『音韻史、文字史』、『日本語の歴史、八巻』節用集諸版等で、コピー資料は古本節用集諸版、古本節用集の研究等である)。

そこで、本件旧では、『天正18年本節用集』及び『仮名文字遣』と『易林本節用集』の所収語彙を一語ずつ対照して、相互の異同を比較検討し、易林本節用集の特徴を明らかにすることを目的とした。この研究により、『易林本』とそれ以前の版本との関係を明らかにすることができた。研究成果としては、『易林本節用集の編纂資料について』というタイトルの論文をまとめた。このほか、ラーハンミンは、平成17年10月23日に青山大学で研究会を参加しノム字について発表した。また、平成18年1月27日に一橋大学で「ベトナムのノム字・日本語和字と幾つかの対比」というタイトルで講演した。
環境に流出した放射性核種による外部被ばくと内部被ばくの統合線量評価システムの開発

本研究は、生活環境への放射性核種の流出に対して公衆の外部被ばくと内部被ばく線量を算出する統合線量評価システムの開発を目的としている。平成29年度は、人体を詳細に記述した数値模型を開発し、外部被ばくによる各臓器の線量を放射線輸送計算コードPHITSにより解析した。本年度(平成30年度)は、29年度に解析した外部被ばく線量の結果をデータベースとしてまとめ、短時間で環境中の放射性核種に対する外部被ばく線量を評価できるプログラムを開発した。また、放射性核種の吸入による内部被ばく線量の評価プログラムを開発した。まず、環境(大気、水および土壌)に分布した0.01MeVから8MeVの単色エネルギー光子および電子を放出する線源に対する臓器吸収線量の解析結果を、被ばく条件、評価対象者の年齢および対象臓器に従いデータベース化した。さらに、構築した被ばく線量データベースと国際放射線防護委員会(ICRP)の提供する放射性核種崩壊データベースを参照することで、環境中に分布する特定の放射性核種に対する外部被ばく線量を迅速に評価できるプログラムを完成した。次に、放射性雲からの降下および土壌沈着後の再浮遊によって大気に浮遊した放射性エアロゾルの吸入による内部被ばく線量を評価するため、エアロゾルの粒径に依存した呼吸気道(鼻道、気管支、肺胞等)における部位別沈着割合をエアロゾルの熱力学的挙動(拡散沈着)と空気力学的挙動(慣性沈着)に基づき解析した。この解析結果に基づき、任意の粒径分布に対応して内部被ばく線量を導出可能な体内動態模型に基づくプログラムを完成した。昨年度までの成果を基に外部被ばく線量と内部被ばく線量の評価に利用できるプログラム群を開発することができた。これらのプログラム群を利用することで来年度に予定している統合線量評価システムを完成させる展望を得た。本年度開発した内部被ばく線量評価プログラムによる計算結果に対して多方面から検証を継続する。必要な場合は、適切な手法にてデータを修正する。最終年度の統合線量評価システムの開発を見越して、外部および内部被ばく線量評価プログラムを円滑に統合するためのプログラム群を設計する。また、システムのインターフェース設計では、専門家以外の使用も想定して広く意見を調査する。本年度(平成29年度)は、人体を詳細に記述した数値模型を開発し、外部被ばくによる各臓器の線量を放射線輸送計算コードPHITSを用いて解析した。まず、外部被ばく線量評価で重要となる詳細な眼球模型を開発した。眼球は非常に複雑な構造を有しているため、従来の模型では放射線感度が高く障害を発生しやすい部位とそれ以外の部位を判別することが不可能であった。開発した眼球模型では、最新の解剖学的データに基づき角膜、水晶体、網膜、強膜、視神経等の領域を定義することで部位毎の線量評価を可能とした。当初計画では全身の詳細模型もポリゴン技術を応用して開発する予定だったが、同様の開発を行った韓国Hanyang大学のグループより模型の提供がなされたため、それらを採用することとした。また、人体数値模型を連続する四面体形状を用いてPHITSに取り込み高効率で放射線輸送計算を実施する手法を開発した。次に、放射性核種の大気放出の初期に観測される放射性雲(プルーム)からの外部被ばく線量を評価するため、地表面から高度1000mの範囲で大気に存在する単位放射能の放射性核種による地表面での線量寄与を解析し応答関数データベースを構築した。この応答関数データベースを利用して、任意の形状で大気に分布する放射性雲からの外部被ばく線量の評価が可能となった。また、流出後に放射性核種が大気、水、または土壌に一様分布した環境中での放射線輸送計算の手法を開発しPHITSに組み込むことで、公衆を代表する各年齢の外部被ばくによる臓器線量と実効線量を評価した。さらに、土壌に存在する核種に対しては、任意の深度分布からの外部被ばく線量を解析する手法を開発した。韓国Hanyang大学のグループより全身の人体数値模型の提供を受けたことで、本課題で新たに同様の模型を開発する必要がなくなった。この模型を採用して、放射線輸送計算コードPHITSにおいて連続四面体を用いた幾何形状の構築手法と輸送計算の高速化手法の開発に成功することができた。眼球模型も、先行研究を実施していた米国Florida大学のグループの協力により解剖学的に正確な模型を開発することができた。外部被ばく線量の評価においても、これまでに培った放射線輸送計算に関する知識と本年度に購入した並列計算機を用いて実施することができた。

さらに、構築した被ばく線量データベースと国際放射線防護委員会(ICRP)の提供する放射性核種崩壊データベースを参照することで、環境中に分布する特定の放射性核種に対する外部被ばく線量を迅速に評価できるプログラムを完成した。次に、放射性雲からの降下および土壌沈着後の再浮遊によって大気に浮遊した放射性エアロゾルの吸入による内部被ばく線量を評価するため、エアロゾルの粒径に依存した呼吸気道(鼻道、気管支、肺胞等)における部位別沈着割合をエアロゾルの熱力学的挙動(拡散沈着)と空気力学的挙動(慣性沈着)に基づき解析した。この解析結果に基づき、任意の粒径分布に対応して内部被ばく線量を導出可能な体内動態模型に基づくプログラムを完成した。昨年度までの成果を基に外部被ばく線量と内部被ばく線量の評価に利用できるプログラム群を開発することができた。これらのプログラム群を利用することで来年度に予定している統合線量評価システムを完成させる展望を得た。本年度実施した外部被ばく線量評価のデータに対して多方面から検証を継続する。必要な場合は、適切な手法にてデータを修正する。また、内部被ばく線量の評価手法を開発する。検討は既に初めており、計画通りに進められる見通しを得ている。最終年度の統合線量評価システムの開発を見越して、外部及び内部被ばく線量評価プログラムは円滑に統合されるよう設計する。システムのインターフェース設計では、専門家以外の使用も想定して広く意見を調査する。本年度開発した内部被ばく線量評価プログラムによる計算結果に対して多方面から検証を継続する。最終年度の統合線量評価システムの開発を見越して、外部および内部被ばく線量評価プログラムを円滑に統合するためのプログラム群を設計する。また、システムのインターフェース設計では、専門家以外の使用も想定して広く意見を調査する。計画では、国際放射線防護委員会が提供する微小立方体素子で記述された人体数値模型からポリゴンで記述した人体数値模型を作成する予定であったが、同様の開発を実施した韓国Hanyang大学のグループから模型の提供がなされた。よって、その開発のために計上したコンピュータグラフィックス用ワークステーションの購入が見送られた。次年度以降では、本年度開発した眼球模型を全身模型に組み込むために、同様の性能のワークステーションを購入する計画である。人体数値模型の構築および検証のためのワークステーション1式の購入額を、性能を維持したまま当初の見積もり額よりも抑えることができたため。次年度使用額は、研究成果の普及に利用する計画である。
シェーンベルクの音楽の創作/受容/批判と視覚的要素、特に映像との関連

申請者は、シェーンベルク(1874-1951)の音楽の創作/批判/受容と視覚的要素、特に映像との関連を研究テーマとしている。今年度は、48月までベルリン・フンボルト大に指導委託という形で滞在し資料調査を行い、帰国後はそれらの滞在の成果の発表を主な課題とした。交付申請の時点で計画していたのは(1)2010年度収集資料の検討、(2)在欧資料館での発展的調査、(3)研究成果の発表の3点である。(1)に関しては、2010年3月にウィーンのアルノルト・シェーンベルク・センターで収集したシェーンベルクの妻・ゲルトルートの日記の検討を行った。これらの成果は、6月のベルリン自由大学での博士課程コロキアムと11月の日本音楽学会全国大会で発表した。さらに、(2)として当初予定していたノーノ・アルヒーフ(ヴェネツィア)への資料調査に代えて、ドイツの各資料館(ドイチェ・キネマテーク・ベルリン、ベルリン芸術アカデミー資料館、デュッセルドルフ映画博物館)で、192030年代の新聞、雑誌、映画関係者の遺稿の調査・複写などを行った。(3)の研究成果の発表としては、日本音楽学会全国大会での研究フォーラムの企画・発表、早稲田大学演劇博物館グローバルCOEオペラ研究会でのシンポジウム企画・発表(2012年1月)のほか、『演劇映像学2011』で査読論文「複数の声を撮る、『モーゼとアロン』の映画化」を発表した。上記の活動を通して、2039年代のシェーンベルクの創作活動と映像との関連に関する一次資料の裏付けを行うことができたことが第1の成果であり、他の作曲家や同時代のメディア史の中でそれらを位置づける作業が今後の課題となる。ベルリンでの海外指導委託中に予定していた資料調査に関しては、新資料の発見などもあり一定の成果が挙がった。これらの資料の検討を通じて新たな調査や問題設定の拡大が必要となったこともあり、博士論文の提出は当初の予定よりも遅れることとなった。しかしながら、採用年度中の成果をもとに来年度以降のドイツ学術交流会からの奨学金受給が決まったため、当博士論文計画の執筆を発展的に進めることができると考えている。採用期間中においては主に在ドイツの資料館での資料調査に多くの時間と費用を用いた。今後は、これらの資料の検討・発表を行う機会をさらに増やすことが求められる。現時点では、2012年7月に国際音楽学会での発表を予定しており、これらの機会を通じて研究者のネットワークを広げることを計画している。2012年4月よりドイツに再渡航しており、ベルリンを拠点として研究を進めることでこうした課題に対応する。また、アメリカ、スイスなどで資料調査を行う必要も生じてきているため、各資料館・研究者との連携を取りながら研究を進めていく予定である。申請者は、シェーンベルクの音楽の創作/批判/受容と視覚的要素、特に映像との関連を研究テーマとしている。創作方法を音響の物理的要素や音楽史上の問題に「純粋」に特化した形で構想する12音技法と、音響・音楽外の要素と音楽を統合する「総合芸術」という2つの理念の間で展開するシェーンベルクの創作を、同時期に20世紀初頭に実用化された映画メディアとの関連を明らかにする上で、今年度は、20年代30年代にかけてのシェーンベルクの活動と、同時代の映画制作との関連をテーマに研究を進めた。7月の国内出張では、1930年代にベルリンで映画製作、作曲、指揮活動を行った音楽家・貴志康-の資料を保管する甲南学園貴志康-記念室を中心に調査を行った。30年代の映画制作の現状把握と、資料調査の方法の習得において得るところが大きく、その成果は、今年の4月刊行予定の2本の論文で発表予定である。7月には、購入書籍などを資料として早稲田大学演劇博物館グローバルCOE西洋演劇研究コース、オペラ/音楽劇研究会、表象文化論全国大会などで発表を行った。9月より、ベルリン・フンボルト大学に滞在し、2010年92011年1月にかけてベルリンの公文書館、州立文書館、ドイチェ・キネマテーク遺稿館などでの資料調査を行った。これらの成果の一部は、ベルリン・フンボルト大での博士論文コロキウムなどでの博士論文研究計画、内容の紹介の機会に発表され、20世紀音楽研究のダヌーザー教授、戦後東ドイツのオペラ演出を専門に研究を行っているリーネッカー教授ら、多くの助言、指導を得ることができ、博士論文の執筆に向けた大きな成果を得ることができた。3月にはウィーンのアーノルド・シェーンベルク・センターでの資料調査を行った。