hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
渡来系弥生人の中国江南起源に関する人類学的研究

そのため、平成9年度からは、上海博物館とも新たに共同研究を実施する予定であり、さらに実施した情報、分析データの入手が期待される。前年度に引き続き、南京博物院、上海博物館との共同調査を実施し、新たに以下の古人骨資料が追加された。新石器時代:7体(〓〓、劉林、草鞋山)、春秋戦国時代:5体(老虎山、神敦、青龍山、断山敦)、漢代:7体(網童荘、胡場、下荘)、清代:1体(楊州)、宋代:2体(城郊)。本年度の成果として、まず日本の弥生人との比較研究で最も重要な春秋戦国漢代の人骨を計12体追加できたことが上げられる。特に漢代の人骨では、北部九州弥生人との形態的類似性が改めて確認されたはかりではなく、さらに本年度はその一部のミトコンドリアDNA分析にも成功して、遺伝子における弥生集団との類縁清が明らかになった。同時にこのDNA分析において、江南の新石器時代人は日本の弥生、縄文人とは大きく異なることも明らかにされ、揚子江下流域では人石器時代から漢代の間に何らかの原因による形質変化が起きていたことが強く示唆された。また、もう一つ注目すべき点として、春秋時代の人骨に上顎側切歯の風習的抜歯痕が見出されたことが上げられる。従来の研究では、このタイプの抜歯風習は龍山文化期頃にほぼすたれてしまうとされ、日本の弥生人に見られる同形式の抜歯風習との関連を考えるには無理があったが、今回に結果によって、両地域の古代人集団に抜歯風習でも繋がりのある可能性が新たに浮上してきた。もとより正確な比較研究には、まだまだ人骨が不足しており、今後ともさらに資料を充実させる努力が不可欠であるが、日本人の成立に大きな役割を果たしたいわゆる渡来系弥生人の起源を追う当研究にとって、こうした形態、遺伝子、抜歯風習における古代北部九州と江南地方との強い類縁関係が明らかになったことは、今後の研究推進に大きな弾みをつけるものであり、考古学をはじめとする関連諸分野の研究にも大きな影響をおよぼすものと考える。本年は最終年度に当たるため、当初、中国では主に報告書作成のための研究討議を行う計画であったが、予想以上に資料が集まったため、日中の研究者による最終的な討議は、中国側研究者を日本に招聘した上で行うこととし、昨年同様に中国現地での調査に重点をおいた。ただし予算との関係で、日本からの派遣は、現地での調査が不可欠な3人(中橋、分部、松村)に限定し、DNA分析用資料(篠田担当)、並びに性、年齢鑑定(山口担当)はこの3人が代行した。今年度新たに追加された古人骨は、新石器時代:6体(劉林他)、春秋戦国時代:1体(梁王城)、漢代:3体(胡場)である。'96、'97年度の資料と本年度の資料を一括した上で、改めて各自分担の比較分析を実施した。その結果、まず春秋戦国期漢代の資料の計測学的な分析で(男性18体、女性10体)、北部九州弥生人との明瞭な類似性が確認された。同時に、江南地方の新石器時代人は、後世の春秋漢代人とはもとより、華北の同時代人、日本の縄文人とも異なる形質を持つことが確認された。つまり、江南地方ではこの間に住人形質に激しい変化が起きたことになり、以前から指摘されていた考古学的な変化と併せて、その要因が改めて問われることとなった。春秋漢代人と渡来系弥生人との類似性は、DNA分析でも3体(梁王城2体と、胡場1体)で確認され、頭蓋小変異、四肢骨の分析でもほぼ同様の結果が得られた。ただ、歯については、江南の漢代人はすでにかなり進化した様相を見せ、むしろ春秋期の人骨のほうが弥生人との強い類似性を示した。
抗リン脂質抗体症候群発症のリスクファクターとしてのβ2GPI遺伝子多型

抗リン脂質抗体症候群とは、多彩な動・静脈血栓症、習慣流産および血小板減少を主要徴候として、抗カルジオリピン抗体、ループスアンチコアグラントさらには、最近とみに注目されているホスファチジルセリン依存性抗プロトロンビン抗体などのリン脂質に対する自己抗体の出現を特徴とする、難治性の自己免疫疾患である。抗カルジオリピン抗体の対応抗原がカルジオリピンではなく、血中のアポリポ蛋白Hであるβ2グリコプロティンI(β2-GPI)であることを1990年に明らかにした。抗リン脂質抗体症候群の発症頻度には明らかな人種差が存在する。すなわち、欧米人に多く黒人には少なく、日本人はそのほぼ中間程度の発症頻度である。また、β2-GPIには数種類の遺伝子多型が存在する事が知られているが、その生理的もしくは病理的意義に関しては全く明らかでは無かった。私は、既知のβ2-GPIの遺伝子多型の中で247番の位置に相当するValとLeuの遺伝子多型が抗リン脂質抗体症候群発症のリスクファクターになる可能性がある事を見い出した。即ち1)欧米人の一般集団ではβ2-GPIの247番目のアミノ酸はValが圧倒的に多く、逆に日本人のそれはLeuが多い事。2)抗リン脂質抗体症候群の発症率は日本人では欧米人に比し低いが、日本人の抗リン脂質抗体陽性者にはVal(247)を有する者が有意に多い事。3)抗β2-GPI抗体はVal(247)を有するβ2-GPIにより高い結合活性を有する事等から、ValとLeuの遺伝子多型が抗リン脂質抗体症候群発症のリスクファクターになる可能性があると結論した。抗リン脂質抗体症候群とは、多彩な動・静脈血栓症、習慣流産および血小板減少を主要徴候として、坑カルジオリピン抗体、ループスアンチコアグラントさらには、最近とみに注目されているホスファチジルセリン依存性抗プロトロンビン抗体などのリン脂質に対する自己抗体の出現を特徴とする、難治性の自己免疫疾患である。研究者は、既知のβ2-GPIの遺伝子多型のなかで247番の位置に相当するValとLeuの遺伝子多型が抗リン脂質抗体症候群発症のリスクファクターになる可能性がある事を見い出した。抗カルジオリピン抗体の対応抗原がカルジオリピンではなく、血中のアポリポ蛋白Hであるβ

2グリコプロティンI(β2-GPI)であることを1990年に明らかにした。抗リン脂質抗体症候群の発症頻度には明らかな人種差が存在する。すなわち、欧米人に多く黒人には少なく、日本人はそのほぼ中間程度の発症頻度である。また、β2-GPIには数種類の遺伝子多型が存在する事が知られているが、その生理的もしくは病理的意義に関しては全く明らかでは無かった。私は、既知のβ2-GPIの遺伝子多型のなかで247番の位置に相当するValとLeuの遺伝子多型が抗リン脂質抗体症候群発症のリスクファクターになる可能性がある事を見い出した。即ち1)欧米人の一般集団ではβ2-GPIの247番目のアミノ酸はValが圧倒的に多く、逆に日本人のそれはLeuが多い事。2)リン脂質抗症候の発症率は日本人では欧米人に比し低いが、日本人の抗リン脂質抗体陽性者にはVal(247)を有する者が有意に多い事。3)抗β2-GPI抗体はVal(247)を有するβ2-GPIにより高い結合活性を有する事等から、ValとLeuの遺伝子多型が抗リン脂質抗体症候群発症のリスクファクターになる可能性があると結論した。
協奏的フラストレーションに着目したリラクサー組成相境界形成のダイナミクス

Pb(Mg1/3Nb2/3)O3-PbTiO3(PMN-PT)緩和型強誘電体は、組成相境界(MPB)において巨大誘電・圧電特性を示すことから、電子・エネルギー材料として期待される特異な強誘電体である。本研究では、薄膜化によってPMN-PTのMPB組成がシフトする現象について、代表的なリラクサー強誘電体薄膜PMN-PTにおけるMPBがどのような要因によって決定されるのか、局所弾性場に着目して組織学的な観点から微視的メカニズムを調べた。特に、薄膜中の局所原子変位場と局所電子構造の解析によって、緩和型強誘電体の本質である相安定性のフラストレーションの観点からその支配因子を明らかにした。MOD原料溶液を用いたCSD法によるPMN薄膜のエピタキシャル成長条件に基づいて、PMN-xPT(x=0-100)固溶体薄膜を堆積した。PT組成0-60mol%の組成域では002ピークのロッキングカーブのFWHMが0.1-0.2°の優れた配向性のエピタキシャル薄膜を作製できた。PT70-100mon%の組成域では急激に配向性が低下し、モザイク性が高くなった。電子顕微鏡観察により、このモザイク性の増大は正方晶相90°ドメインの形成による格子回転によることが分かった。一方、菱面体晶相はPT0-80mon%の組成域で検出された。よって、PT60-80mol%の組成域において菱面体晶相と正方晶相の2相共存、つまり組成相境界(MPB)が現れると言える。これは、バルク結晶のPT30-35mol%のおおよそ2倍のPT組成である。次に、全PT組成について原子分解能断面HAADF-STEM像の幾何学的位相解析により歪みマップを解析したところ、以下のような興味深い知見が得られた。(i)XRD法ではPT60mol%以上の組成においてのみ正方晶相が検出されるのに対し、STEM歪みマップ法では全組成域に渡って正方晶相が観察された。(ii)MPB組成以下では、薄膜は主に菱面体晶相を形成するが、基板界面層に正方晶相が形成され、2層の層上組織を形成する。下層の正方晶相には、ミスフィット転位を起点としてナノサイズの90°ドメインが形成されるが、上部菱面体晶相には伝播しない。(iii)この正方晶相からなる界面層は本来正方晶を取りえないPMNにおいても存在することから、この界面層は薄膜基板界面のミスフィット転位の転位芯近傍の弾性場により誘起された相であると考えられる。全組成域において精密構造解析に視するエピタキシャル薄膜を作製でき、全ての試料に対して原子分解能断面HAADF-STEM解析と歪みマップ解析を行うことで、XRD法では検知できなかった正方晶相界面層の存在を突き止めた。また、電子エネルギー損失分光法によるこれらの局所構造の配位状態分析や、XRD及びSTEMによる高温その場解析により各相の相転移挙動のダイナミクスにまで迫ることが出来た。初年度に作製したPMN-xPT (x=0-100)固溶体エピタキシャル薄膜を堆積し、以下の知見が得られた。1.菱面体晶相単相であるPMN-xPT(x=0-40)について、原子分解能高角度環状暗視野走査透過型電子顕微鏡(HAADF-STEM)像の幾何学的位相解析により算出した歪みマップを解析した結果、薄膜界面近傍に薄膜内部とは異なる歪み状態にある領域が存在することを見出した。この歪み場はマクロな格子ミスマッチや熱膨張係数差では説明ができなかったが、薄膜基板界面に周期的に存在するミスフィット転位心近傍に局在化した歪み場が相互に干渉し,菱面体晶相から正方晶相へ向かって自発分極回転することで正方晶相の核生成サイトそして機能することが明らかになった。このメカニズムによって、PMN-xPT(x=50-80)の2相共存組成において薄膜基板界面から正方晶相の核生成・成長が起こることが説明できる。また、この歪んだ界面領域では、非対称な歪み勾配が形成されていることから、界面フレキソエレクトリック効果の発現にも関与しており、今後本研究を展開する1つの方向性を示唆している。2. PT60-80mol%の組成域において菱面体晶相と正方晶相の2相共存、つまり組成相境界(MPB)における菱面体晶相から正方晶相への相変態過程を表す相境界構造を原子分解能で明らかにした。また、電子エネルギー損失分光(STEM-EELS)法によって両相の結合状態の変化を解析し、菱面体晶相から正方晶相への相転移に伴ってPb-O間の軌道の混成状態が変化しており、軸比や強誘電性の変化を示している。以上のように、PMN-xPT固溶体エピタキシャル薄膜におけるMPB組成のシフト現象は薄膜基板界面におけるミスフィット転位に起因する弾性場による結合状態変化が重要な要因になっていることが明らかになった。今年度は、2相共存組織形成の主要な起源が、薄膜基板界面における局所弾性場にあること、その弾性場はミスフィット転位芯の弾性場によってもたらされることにあることを突き止めた。また、この様な局所的な弾性場が菱面体晶相から正方晶相への歪み誘起相転移を引き起こすことにより歪み界面層が正方晶相の核生成サイトとして機能すること,そして化学結合性の変化による強誘電性の変化をもたらすことが明らかになった。

Pb(Mg1/3Nb2/3)O3-PbTiO3(PMN-PT)緩和型強誘電体は、組成相境界(MPB)において巨大誘電・圧電特性を示すことから、大容量キャパシタ、アクチュエーター、エネルギーハーベスティングなど、電子・エネルギー材料として期待される強誘電体である。PMN-PTバルク結晶において最も巨大な誘電特性を発現する組成域を組成相境界MPBと呼びPT30-35 mol%と報告されている。統計力学的には、MPBとは擬立方晶相と正方晶相との間の化学ポテンシャルによって駆動される相転移の臨界点と解釈できる。薄膜状態ではこのMPB組成がシフトすることが知られている。本研究では、化学的溶液(CSD)法によって作製したPMN-PT薄膜においてPT60-80 mol%へMPB組成の巨大なシフトを見出した。この結果は、MPB組成使用する際、バルク結晶の基礎データを用いてはいけないと言う学術的にも工学的にも重大な結論を示している。半整合界面における転位芯が生み出す局所的な面内圧縮歪み層が、T相の核生成サイトとなるとともに、転位芯上に局在した面内引っ張り歪み場と剛体回転場がT層内の90°ドメインの核生成サイトとして機能していることを明らかにした。厚膜やバルク結晶においては基板の弾性的拘束の寄与は無視しうるようになり、弾性的に自由な状態で組織形成が行われる。したがって、MPB組成の薄膜サイズ効果という現象は、この様な薄膜基板間の様々な弾性相互作用を介した帰結として発現する現象であることを微視的な組織形成メカニズムの観点から初めて明らかにすることができた。本成果に基づけば、基板種の選択だけでなく、複合化・積層化などによって、層間の格子ミスマッチ、熱応力など薄膜中の歪み分布を制御できればリラクサー、そして広く強誘電体材料のMPB組成の意図的な変調による組織制御、物性制御に展開できると考えている。Pb(Mg1/3Nb2/3)O3-PbTiO3(PMN-PT)緩和型強誘電体は、組成相境界(MPB)において巨大誘電・圧電特性を示すことから、電子・エネルギー材料として期待される特異な強誘電体である。本研究では、薄膜化によってPMN-PTのMPB組成がシフトする現象について、代表的なリラクサー強誘電体薄膜PMN-PTにおけるMPBがどのような要因によって決定されるのか、局所弾性場に着目して組織学的な観点から微視的メカニズムを調べた。特に、薄膜中の局所原子変位場と局所電子構造の解析によって、緩和型強誘電体の本質である相安定性のフラストレーションの観点からその支配因子を明らかにした。次年度は、初年度の成果である2相共存組織が何故形成されるのか、ミスフィット転位の局所弾性場に着目し、意図的に歪み状態を変調することでこの2相共存組織がどのように変化し、その帰結としてMPB組成がどのように変調されるのか、局所構造、電子状態及び誘電特性の観点から多面的に究明を目指す。また、初年度に引き続き電子線トモグラフィーによるヘテロナノ組織の3次元構造解析を続けると共に、XRD、TEM/STEM観察、STEM歪みマッピング、STEM-EELS法による加熱その場観察によって、相転移挙動のダイナミクスを局所構造と局所電子状態の両面から解析し、特異な2相共存組織の相安定性や組織形成メカニズムを明らかにする。最終年度は、界面の弾性場を変調することにより意図的に歪み状態を変調することでこの2相共存組織そしてMPB組成がどのように変調されるのか、局所構造、電子状態及び誘電特性の観点から多面的にMPB形成のダイナミクスの究明を目指す。具体的には以下の4項目を重点的に調べる。
非鉛ペロブスカイト太陽電池の電子輸送特性におけるハロゲン化合物の添加効果解明

本研究では,(1)添加剤として用いるハロゲン化合物に含まれる金属イオンの価数が非鉛ペロブスカイト太陽電池の電子輸送特性に与える影響の解明と,(2)ハロゲン化合物添加により改良された非鉛ペロブスカイト太陽電池が電子輸送特性に与える影響の解明を目的としている.平成30年度は,1ビスマス(Bi)を含む非鉛ペロブスカイト太陽電池用光吸収層材料の作製条件の最適化を行った.その結果,研究代表者が実績を有する「温風アシストスピンコート法」を採用することで,不純物相を含まない,単相の(CH3NH3)3Bi2I9薄膜を得ることに成功した.また,上記の作製法を用いて(CH3NH3)3Bi2I9太陽電池の作製条件を最適化した結果,熱処理温度と時間がそれぞれ130 °C,30分という条件にて,本研究における最大変換効率が得られた.さらに,本研究課題で得られた光電変換特性は再現性が高いことも確認している.本研究課題に関連して,2非鉛ペロブスカイト太陽電池の表面形態の改良をするための添加剤としてヨウ化アンモニウムに着目し,初期段階の研究として,鉛ペロブスカイトCH3NH3PbI3-xClxにヨウ化アンモニウムを添加した太陽電池セルを作製した.その結果,20 mg/mL程度のヨウ化アンモニウムをCH3NH3PbI3-xClx前駆体溶液に添加することで,(a)太陽電池の光電変換特性の向上,(b)CH3NH3PbI3-xClx薄膜の(100)面配向,および(c)CH3NH3PbI3-xClx薄膜の表面形態の変化を確認した.さらに,3過渡電流過渡電圧測定用の太陽電池セルの構造及び正孔輸送材料の検討を行った.その結果,色素増感太陽電池の研究で広く採用されている封止構造と,初期のペロブスカイト太陽電池の研究で用いられているヨウ素系電解液を採用することで,測定に使用可能な太陽電池セルの完成とした.(CH3NH3)3Bi2I9太陽電池の作製条件を最適化することで,これまでに報告されている(CH3NH3)3Bi2I9太陽電池の光電変換特性に匹敵する性能と,高い再現性を得ることに成功している.本研究課題では,ハロゲン化合物の添加が非鉛ペロブスカイト太陽電池の電子輸送特性に与える影響を丁寧に調査・検討する必要があることから,本研究で得られた成果は,大変意義のある成果であると考えている.また,これまでに,ヨウ化アンモニウムは鉛ペロブスカイト太陽電池の光電変換効率向上に対して顕著な効果が得られないという研究報告が散見されていた.しかし,微量のヨウ化アンモニウム添加によって鉛ペロブスカイト太陽電池の光電変換特性の向上のみならず,薄膜の配向性と表面形態を制御可能にした本研究成果は,非鉛ペロブスカイト太陽電池にも展開可能であり,本研究課題にて詳細を調査/検討する価値が十分にあるものと考えている.一方,本研究課題にて,現在のペロブスカイト太陽電池の研究で広く採用されているセル構造および正孔輸送材料では過渡電流過渡電圧測定が困難という課題が見つかった.これについては,色素増感太陽電池の研究で広く採用されているセル構造と,初期のペロブスカイト太陽電池の研究で用いられているヨウ素系電解液を採用することで,課題解決に至ることができている.しかしながら,(CH3NH3)3Bi3I9以外に予定していたスズやゲルマニウムを含む非鉛ペロブスカイト太陽電池材料の作製条件の最適化に時間を要したことが影響し,平成30年度実施予定であった研究項目(1)についての調査が一部積み残された.研究の進捗状況としては,本研究課題を解決するために必要な要素技術の確立ができたという点では評価できるものの,平成30年度に実施予定であった研究に一部積み残しがあったいう点でやや遅れていると考えている.平成31年度は,今年度の研究で得られたヨウ化アンモニウムの添加による光電変換特性の向上,あるいは配向性や表面形態の変化などが,(CH3NH3)3Bi3I9太陽電池においても発現することを確認し,過渡電流過渡電圧測定による電子輸送特性評価を実施する予定である.これに加え,今年度実施できなかった研究項目(1)と,令和元年度に実施予定の研究項目(2)について早急に実施する予定である.一方で,研究代表者は平成31年3月末で信州大学での任期が満了し,同年4月1日から香川高等専門学校の一般教育科に異動した.しかし,香川高等専門学校は信州大学と同等の設備を有していないため,研究が当初の研究計画通りに進まない可能性がある.これについては,本研究の計画書にも記しているように,太陽電池セルの光電変換特性および電子輸送特性を評価する環境を有している信州大学と,太陽電池セルの光電変換特性および微細構造解析の環境を有している滋賀県立大学での実施を検討している.本研究では,(1)添加剤として用いるハロゲン化合物に含まれる金属イオンの価数が非鉛ペロブスカイト太陽電池の電子輸送特性に与える影響の解明と,(2)ハロゲン化合物添加により改良された非鉛ペロブスカイト太陽電池が電子輸送特性に与える影響の解明を目的としている.平成30年度は,1ビスマス(Bi)を含む非鉛ペロブスカイト太陽電池用光吸収層材料の作製条件の最適化を行った.その結果,研究代表者が実績を有する「温風アシストスピンコート法」を採用することで,不純物相を含まない,単相の(CH3NH3)3Bi2I9

薄膜を得ることに成功した.また,上記の作製法を用いて(CH3NH3)3Bi2I9太陽電池の作製条件を最適化した結果,熱処理温度と時間がそれぞれ130 °C,30分という条件にて,本研究における最大変換効率が得られた.さらに,本研究課題で得られた光電変換特性は再現性が高いことも確認している.本研究課題に関連して,2非鉛ペロブスカイト太陽電池の表面形態の改良をするための添加剤としてヨウ化アンモニウムに着目し,初期段階の研究として,鉛ペロブスカイトCH3NH3PbI3-xClxにヨウ化アンモニウムを添加した太陽電池セルを作製した.その結果,20 mg/mL程度のヨウ化アンモニウムをCH3NH3PbI3-xClx前駆体溶液に添加することで,(a)太陽電池の光電変換特性の向上,(b)CH3NH3PbI3-xClx薄膜の(100)面配向,および(c)CH3NH3PbI3-xClx薄膜の表面形態の変化を確認した.さらに,3過渡電流過渡電圧測定用の太陽電池セルの構造及び正孔輸送材料の検討を行った.その結果,色素増感太陽電池の研究で広く採用されている封止構造と,初期のペロブスカイト太陽電池の研究で用いられているヨウ素系電解液を採用することで,測定に使用可能な太陽電池セルの完成とした.(CH3NH3)3Bi2I9太陽電池の作製条件を最適化することで,これまでに報告されている(CH3NH3)3Bi2I9太陽電池の光電変換特性に匹敵する性能と,高い再現性を得ることに成功している.本研究課題では,ハロゲン化合物の添加が非鉛ペロブスカイト太陽電池の電子輸送特性に与える影響を丁寧に調査・検討する必要があることから,本研究で得られた成果は,大変意義のある成果であると考えている.また,これまでに,ヨウ化アンモニウムは鉛ペロブスカイト太陽電池の光電変換効率向上に対して顕著な効果が得られないという研究報告が散見されていた.しかし,微量のヨウ化アンモニウム添加によって鉛ペロブスカイト太陽電池の光電変換特性の向上のみならず,薄膜の配向性と表面形態を制御可能にした本研究成果は,非鉛ペロブスカイト太陽電池にも展開可能であり,本研究課題にて詳細を調査/検討する価値が十分にあるものと考えている.一方,本研究課題にて,現在のペロブスカイト太陽電池の研究で広く採用されているセル構造および正孔輸送材料では過渡電流過渡電圧測定が困難という課題が見つかった.これについては,色素増感太陽電池の研究で広く採用されているセル構造と,初期のペロブスカイト太陽電池の研究で用いられているヨウ素系電解液を採用することで,課題解決に至ることができている.しかしながら,(CH3NH3)3Bi3I9以外に予定していたスズやゲルマニウムを含む非鉛ペロブスカイト太陽電池材料の作製条件の最適化に時間を要したことが影響し,平成30年度実施予定であった研究項目(1)についての調査が一部積み残された.研究の進捗状況としては,本研究課題を解決するために必要な要素技術の確立ができたという点では評価できるものの,平成30年度に実施予定であった研究に一部積み残しがあったいう点でやや遅れていると考えている.平成31年度は,今年度の研究で得られたヨウ化アンモニウムの添加による光電変換特性の向上,あるいは配向性や表面形態の変化などが,(CH3NH3)3Bi3I9太陽電池においても発現することを確認し,過渡電流過渡電圧測定による電子輸送特性評価を実施する予定である.
食細胞NADPHオキシダーゼの活性化におけるSrcホモロジー3領域の役割

白血球のひとつである好中球は、微生物の侵入に対してその局所に速やかに集まり、微生物を認識・貪食し殺菌する。このように好中球は1次的な生体防御において極めて重要な役割を担っており、従って好中球数の極端な減少は即個体の生命を脅かすことになる。この好中球による殺菌には、NADPHオキシダーゼという酵素により生成される活性酸素が重要な役割を果たしている。即ち活性酸素が強力な殺菌剤として働くわけである。活性型NADPHオキシダーゼは、二つの細胞質因子p47とp67が移行して細胞膜に存在するシトクロームb_<558>(b_<558>:gp91とp22の二つのサブユニットから成る)と複合体を形成したものである(これら4つの蛋白質遺伝子のいずれかの異常が慢性肉芽症の原因である)が、この複合体形成の分子機構はほとんど解っていなかった。p47とp67はそれぞれ分子内にSrcホモロジー3(SH3)領域を有するが、我々は、SH3領域を介する蛋白質間相互作用(活性化に伴いp47分子内でmaskされていたSH3領域が露出され、このunmaskされたp47のSH3領域を介してp22細胞質領域との結合がおこる)がNADPHオキシダーゼの活性型複合体形成において必須であることを見いだした(PNAS 1994)。更に、p47のSH3とp22の結合は、p22細胞質領域のプロリン・リッチ領域を介しておこり、高親和性でかつ極めて特異的なものであることも示した(未発表)。また、p47及びp67はBリンパ球にも豊富に存在しており(役割不明)、他のシグナル伝達系にも関与している可能性がある。実際に、我々は、p47がある種のチロシンキナーゼと結合しうることを見いだしており(未発表)、その解析も進行中である。
極小曲面論を用いたKlein群の研究

Klein群論の究極的目標である、全てのKlein群に対して変形空間を決定するという問題を解決するためには、基本的に次の2つの課題を解決する必要がある。1つは無限体積双曲3次元多様体のendの構造を調べるという課題である。もう1つは2つの代数的に同型なKlein群の関係、等角共役、擬等角共役などを双曲多様体の構造を使い判定するという課題である。私はこの双方の課題に対して、微分幾何を用いた手法、特に極小曲面、調和写像が有効であることに着目して、研究を進めてきた。今回の科学研究費の補助による研究では、主に上の第2の課題についての研究を進めた。特にKlein群の擬等角共役性を判定するに当たっては、曲面からの調和写像のふるまいを解析することが決定的役割を果たすことを、これまで知られていた、Minskyのending lamination theoremを自由積分解可能なKlein群に対して拡張することと合わせて、Transactions of AMSの論文で示した。また双曲多様体のendの幾何的構造が、self-conjugateの問題に役立てることができることを、Lille大学のPotyagailo教授との共同研究において明らかにできた。変形空間自体の構造についても、位相空間的構造の研究の端緒となると思われる、収束発散条件について、Math.Ann.の論文と、Geometry and Topology Monographsの論文において結果を与えた。今後は第1の課題の方について、特に双曲空間の極小曲面の解析を用いて、進めることを計画している。これには測地線と極小曲面の交わり方を調べるための、面積評価を含む、より広範な微分幾何的手法が必要となると思われる。3次元開多様体が有限生成基本群をもつ場合,そのendがtameであるかどうかという問題は,その多様体のexhanstionとなっているコンパクト3次元多様体のknottingしている状況の解析に帰着される“双曲3次元多様体は全てtopologically tameであろう"というMardenの予想を解決する為の鍵はこのknottingの現象を微分幾何学的な言葉に翻訳することにある。私は極小曲面論を用いることによって双曲3次元多様体のexhanstionに現われ得るKnotのあり方を限定することに成功した。更にbranched coveringのexhanstionを考察すれば,Manden予想の解決が導かれると考え研究を継続中である。これはホモトピー的にunknotをする過程でcoreを横切る可能性がある場合とそうでない場合をgeodesicの特殊なものを取り,branched coverでのin compressibityの言葉に置き換えることに本質がある。
旋回流中における火炎伝播挙動と燃焼最適化に関する研究

スワール中の遠心加速度による火炎の対流運動を点火方式と点火位置及び火炎の拡がり速度との関係で調べることを目的として、混合気の初期状態を剛体渦として(1)偏心位置で点火した場合の火炎の挙動、(2)プラズマジェットで点火した場合の火炎挙動、(3)火炎列点火の場合の火炎挙動を調べた。その結果、遠心加速度場における火炎の成長過程がいかに火炎形成方法に依存しているかを明らかにし、たとえ偏心点火であっても、壁面冷却による火炎面積の減少、したがって熱損失の増加は、火炎の対流によって避けることができることを示した。しかし対流運動が速すぎると、火炎塊の中心到達が早まり小さい直径の火炎がその後の過程で伝播阻害を受け易くなることもある。また、弱いプラズマジェットで点火した場合も火花点火と同様な伝播阻害が現れ易いが、強いジェットで乱れを増加させると、燃焼過程の比較的早い時期ではωの増加と共に燃焼改善がみられるが、途中から伝播阻害が現れている。単一火炎はそれが単一スパークで発生してもプラズマジェットで発生しても中心対称火炎となって燃焼遅延を生じ易い。点火源に保炎される場合には、火炎領域が下流部へ拡げられるので燃焼が促進されることになる。時間間隔をおいて点火をくり返して得られる火炎列点火では、1個の点火栓で複数個の火炎を形成できる条件では、火炎発生の時間間隔をスワール速度との関係で変化させることによって熱発生をある程度広範に制御できることが分かった。また、点火栓による火炎保持ができる条件では、複数個の点火栓を配置することによって同じようにある程度熱発生を制御する事ができる。独立した火炎としての振舞は火炎発生時間間隔△τとスワール回転速度ωで決まり、△τが小さいときはωとともに火炎の分離期間は長くなるが△τが大きい場合には対流運動との関係で逆にωとともに短くなることを明らかにした。予混合気を用いる火花点火機関では初期火炎の発生位置も重要な因子であるがスワールを利用することで対流運動による火炎挙動の制御を実現できれば最適燃焼のための積極的制御を行うことが可能となる。スワールを利用することは、乱れの生成と保持による燃焼促進に寄与するが反面熱損失を増加させる。しかし適度な熱損失で高温部生成を避けNOx低減をはかることも可能である。燃焼室壁面での火炎の消滅を遅らせて燃焼促進をはかることができれば高効率燃焼の実現が可能となる。これは一般に燃焼室中央で点火すれば実現できるが、スワールの回転速度が大き過ぎると半径方向へ伝播する火炎が減速し、場合によっては消炎することもある。また偏心位置で点火した場合にも遠心加速度によって火炎は対流運動で燃焼室中央へ移動し、そこから半径方向へ広がることになり、中央点火と同様な過程をたどる。このような現象は遠心加速度の影響だけを分離して調べる剛体渦燃焼装置による実験によって明らかになった。中心対称火炎の減速・消炎について火炎の性質を変えた実験から影響因子を明らかにすると同時に、火炎発達に伴って現われる相対流れについて解析し、火炎域と未焼域に回転速度差が生じることを実験的理論的に明らかにした。また、火炎塊の対流運動と火炎の広がりと関係して、スワールによる火炎伝播阻害の傾向が火炎発生位置によって異なることからその条件について検討した。その結果、消炎限界に対する燃焼の速さとスワール回転速度の間にある種の相似関係があることを明らかにした。さらに、燃焼圧力解析とともに火炎発生方法、火炎発生位置個数点火のエネルギーなど、スワール中での火炎挙動のアクティブ制御について多角的検討を行っている。スワール中の遠心加速度による火炎の対流運動を点火方式と点火位置及び火炎の拡がり速度との関係で調べることを目的として、混合気の初期状態を剛体渦として(1)偏心位置で点火した場合の火炎の挙動、

(2)プラズマジェットで点火した場合の火炎挙動、(3)火炎列点火の場合の火炎挙動を調べた。その結果、遠心加速度場における火炎の成長過程がいかに火炎形成方法に依存しているかを明らかにし、たとえ偏心点火であっても、壁面冷却による火炎面積の減少、したがって熱損失の増加は、火炎の対流によって避けることができることを示した。しかし対流運動が速すぎると、火炎塊の中心到達が早まり小さい直径の火炎がその後の過程で伝播阻害を受け易くなることもある。また、弱いプラズマジェットで点火した場合も火花点火と同様な伝播阻害が現れ易いが、強いジェットで乱れを増加させると、燃焼過程の比較的早い時期ではomegaの増加と共に燃焼改善がみられるが、途中から伝播阻害が現れている。単一火炎はそれが単一スパークで発生してもプラズマジェットで発生しても中心対称火炎となって燃焼遅延を生じ易い。点火源に保炎される場合には、火炎領域が下流部へ拡げられるので燃焼が促進されることになる。時間間隔をおいて点火をくり返して得られる火炎列点火では、1個の点火栓で複数個の火炎を形成できる条件では、火炎発生の時間間隔をスワール速度との関係で変化させることによって熱発生をある程度広範に制御できることが分かった。また、点火栓による火炎保持ができる条件では、複数個の点火栓を配置することによって同じようにある程度熱発生を制御する事ができる。独立した火炎としての振舞は火炎発生時間間隔DELTAtauとスワール回転速度omegaで決まり、DELTAtauが小さいときはomegaとともに火炎の分離期間は長くなるがDELTAtauが大きい場合には対流運動との関係で逆にomegaとともに短くなることを明らかにした。
単一細胞解析に向けた方向性結合器型バイオフォトニックセンサの開発

1細胞解析に関して、細胞分泌物の一種であるエクソソームの1粒子解析へと目標を定め、1粒子エクソソーム解析に向けたナノアレイチップの開発に取り組んだ。エクソソームは、脂質二重膜から形成される直径30-150 nmのナノ粒子であり、内包するmRNAはがんの早期診断用バイオマーカー利用が期待されており、ハイスループットかつ網羅的な解析技術の確立が求められている。マイクロアレイ技術に着想を得たエクソソーム・ナノアレイ基板の開発を目標と定め、トップダウン技術(微細加工)とボトムアップ技術(選択的表面修飾)の融合によりナノアレイ基板を設計・作製・評価をした。エクソソーム解析プラットフォームの確立に向けて、エクソソーム1粒子毎の分離・固定を可能とするTetheringアレイチップを作製した。電子線描画・選択的化学修飾・リフトオフを組み合わせた微細加工技術によりポリエチレングリコール(PEG)脂質誘導体から構成される直径40-200 nmのナノドットパターンがSi基板上に形成された。PEG脂質誘導体末端のオレイル基の脂質二重膜に対するtethering機能によりエクソソームを基板表面に固定化する。HL60細胞由来のエクソソーム懸濁液をマイクロ流路と統合したアレイチップ表面に暴露させた後、原子間力顕微鏡を用いた吸着エクソソーム観察に基づくデバイス動作検証を行った。固定されたエクソソーム形状変化の測定値とCoarse-grainedモデルに基づく理論値との比較より、PEG脂質誘導体=脂質二重膜間の疎水性相互作用によるエクソソームの形状変化が確認された。今回用いた1粒子エクソソーム固定・分離チップ上において、超解像顕微鏡による膜発現タンパクの多点測定、個別粒子の膜破砕と表面増強ラマン分光を組み合わせた分析による内容物の同定、等の応用に向けて更に改良を進めてゆきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、1細胞解析を目指した集積化マイクロ光センサの構築を目指す。光集積回路における光スイッチング素子の一つである方向性結合器は非標識バイオセンサの微小化・高感度化に寄与する。方向性結合器は2本の細線導波路が伝搬光の波長程度の距離で近接した構造を持ち、導波路表面に染み出した近接場成分を介してサンプル屈折率を計測する。入射したレーザー光により励起された2つの固有モード(偶・奇モード)の伝搬および互いの干渉により、信号強度は周期的に変化する。このシステムは、方向性結合器とポリジメチルシロキサン(PDMS)ポリマー製のマイクロ流路チップ、レーザー光源、CCDカメラで構成される。本年度は、コア・クラッド間の屈折率差の大きいSiNおよびSi細線導波路からなる方向性結合器の評価および多重折り返しによる方向性結合器の集積化の原理検討・デバイス作製・性能評価を行った。ビーム伝搬法および有限要素法を用いた数値計算により、SiN方向性結合器のセンサ特性を算出し、光センサの設計・作製を行った。センサ性能はモデルタンパク質系(ビオチン=アビジン反応)を用いた表面屈折率測定に基づき検出限界を示した。従来のマッハ・ツェンダー型干渉計では実現困難な100 um2以下のセンサ面積実現を目指し、強い光閉込めによる自由な光配線を可能とするSi細線導波路を用いた折り畳み方向性結合器を作製した。濃度の異なるグリセロール水溶液滴下により生じた屈折率変化による信号強度変化を測定し、折り畳み構造の動作を評価した。1細胞と同スケールの領域への長尺方向性結合器の集積化により、1細胞解析に適した光センサ素子構造が実現した。1細胞解析を目指した集積化光干渉計システムは細胞分泌物の計測素子と細胞捕捉構造の2つが鍵となる。本年度は1細胞と同スケールへのセンサ素子微小化を大きな課題として捉え、素子開発に注力した。材料として窒化シリコンおよびシリコンを用い、ナノオーダーの高度な微細加工技術を駆使して導波路デバイスを作製した。光学設計のためにシミュレーション計算を重ね、センサ性能を理論・実験の両側面から評価することができた。初期のプロトタイプ作製時に使用したPECVD窒化シリコン薄膜は可視光帯における伝搬性能が悪く、LPCVD窒化シリコン膜への材料変更を余儀なくされたが、期間内に計画したフォトニックバイオセンサの実証実験までたどり着いた。計測素子側の今後の課題は、信号変化の再現性確保や被検出対象をモデルタンパク質から抗原抗体等の実サンプルに近い系での実証実験である。本研究では1細胞の捕捉・分離技術として微量液滴プラグ機構を想定している。近年、ガンの早期診断において細胞分泌物の一つであるエクソソームと呼ばれる微粒子が新たなバイオマーカーとして注目されており、本研究のセンサ素子はこの分析に応用できる可能性がある。次年度はエキソソームの分離・分析技術の開発と光センサデバイスへの統合を目標とする。

エクソソーム解析プラットフォームの確立に向けて、エクソソーム1粒子毎の分離・固定を可能とするTetheringアレイチップを作製した。電子線描画・選択的化学修飾・リフトオフを組み合わせた微細加工技術によりポリエチレングリコール(PEG)脂質誘導体から構成される直径40-200 nmのナノドットパターンがSi基板上に形成された。PEG脂質誘導体末端のオレイル基の脂質二重膜に対するtethering機能によりエクソソームを基板表面に固定化する。HL60細胞由来のエクソソーム懸濁液をマイクロ流路と統合したアレイチップ表面に暴露させた後、原子間力顕微鏡を用いた吸着エクソソーム観察に基づくデバイス動作検証を行った。固定されたエクソソーム形状変化の測定値とCoarse-grainedモデルに基づく理論値との比較より、PEG脂質誘導体=脂質二重膜間の疎水性相互作用によるエクソソームの形状変化が確認された。今回用いた1粒子エクソソーム固定・分離チップ上において、超解像顕微鏡による膜発現タンパクの多点測定、個別粒子の膜破砕と表面増強ラマン分光を組み合わせた分析による内容物の同定、等の応用に向けて更に改良を進めてゆきたい。高コントラスト導波路であるシリコン細線導波路により折り返し方向性結合器の構築およびセンサ機能の実証に成功したため、微量溶液中の低濃度(10 pM)タンパク質検出に向けた素子改良を進めていく。これまでは、導波路外部の近接場成分を屈折率計測に用いていたが、導波路内部の電場成分の大きい領域をセンサ場として利用できれば大幅な高感度化が期待できる。そこで次年度は、導波路コア部分に周期的な孔を形成した1次元フォトニック結晶型導波路の作製・評価に取り組む。有限差分時間分解法を用いた数値計算により導波路伝搬モードの振る舞いを調べ、方向性結合器のセンサ感度向上につながる構造の最適化を図る。申請書2年目で予定していた溶液プラグデバイスの開発と細胞搬送・培養実験に取り組む。特別研究員資格の変更に伴い所属研究室を変更し、そこでのマイクロ流体デバイス技術を組み合わせる事で本研究の細胞捕捉構造の開発を進め、統合デバイスの完成を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
マイクロ RNA を用いた心房細動発症機序の解明と新規治療法の確立

心臓手術を施行する際に心房組織を採取し、miRNAをスクリーニングして心房線維化に関連するmiRNAを同定および心房の病理組織学的検討を行い、心房線維化とmiRNAとの関連を明らかにした。30例から心房組織を採取し、micro RNAを網羅的に解析し、micro RNA-21および208bが心房細動患者の組織にて強く発現していることを明らかにした。また、心房組織の線維化との関連も存在することも新たに判明した。更にスタチン投与による術後心房細動の発生における影響についての前向き試験やイヌ心房細動モデルの作成も施行中である。本研究の目的は、以下に示すとおりである。1.心臓手術を施行する際に心房組織を採取し、以下の点を明らかにするA:miRNAをスクリーニングして心房線維化に関連するmiRNAを同定する。B:心房の病理組織学的検討を行い、心房線維化とmiRNAとの関連を検討する。2スタチン製剤投与の有無で分類する前向きの無作為試験を行い、以下の点を検討する。A:スタチン製剤の術後心房細動の抑制効果とmiRNAの発現や抑制との関連。B:患者血漿から上記miRNAを同定し、その発現や抑制が発症予測に有用であるか評価する。3.イヌ心房細動実験モデルを用いて上記miRNAの抑制が心房細動抑制に有用か検討する。上記1については、30例から心房組織を採取し、micro RNAを網羅的に解析microRNA-21および208bが心房細動患者の組織にて強く発現していることを明らかにした。本成果は、心房細動に関するmicro RNAの新たな知見であり、学術的意義は大きく、今後の発展性が期待される。上記2に関しは、1の研究で得られた結果をもとに、miRNA-21にターゲットを絞り、スタチン内服患者と非内服患者間での心房組織の比較を行い、同時に血漿におけるmi-RNA-21レベルを測定し、これがターゲットになりうることを確認した。現在は観察研究として患者血漿における心房細動micro RNAの評価を行いつつ、スタチン投与による術後心房細動の発生における影響についての前向き試験に向け、準備中である。上記3に関しては、イヌ心房細動モデルを作成している段階であり、今後費用等の準備が整い次第、miRNA Antagomirを作成してmi RNA-21の心房細動抑制効果の有無につき大動物レベルでの効果を明らかにする方針である。1.心臓手術を施行する際に心房組織を採取し、以下の点を明らかにする。A:miRNAをスクリーニングして心房線維化に関連するmiRNAを同定する。2.スタチン製剤投与の有無で分類する前向きの無作為試験を行い、以下の点を検討する。3.イヌ心房細動実験モデルを用いて上記miRNAの抑制が心房細動抑制に有用かを検討する。平成23年度研究においては、上記1を中心に研究を施行した。以上の成果を循環器学領域では最高レベルの学会であるAmerican Heart Associationの年次学術集会にて発表し、現在は論文として投稿中である。上記2に関しては、1の目的で得られた結果をもとに現在は前向き試験の前段階として、観察研究として患者血漿における心房細動micro RNAの評価を行っており、スタチン投与による術後心房細動の発生における影響についても現在解析中である。同時に前向き試験に向けた準備を遂行中であり、今後は対象micro RNAを明らかにしつつ、症例の収集を始め、適宜研究を遂行していく方針である。上記3に関しては、計画書通り来年度に施行する方針である。平成23年度の研究目的は2点あり、1点目の心房組織におけるmicro RNAの発現解析と組織との比較については一定の成果を上げることができたが、2点目のスタチン製剤の前向き試験の進行はやや遅れている。理由としては、micro RNAの血漿レベルの測定がいまだに不安定であることと、症例数が当初の見込みより遅れている点が挙げられる。また、研究計画書の承認に時間を要しており、前向き試験の実施には時間を要する見込みである。

今後は血漿レベルのmicro RNAの測定法を確立し、スタチン製剤によるAf抑制効果とmicro RNAの関連を明らかにする予定である。前向き試験の遂行が困難な場合はまず観察研究によるデータの解析を先行させることも考慮に入れている。更にイヌ実験モデルにおける検討を本年度は行う方針であるが、至急された費用では当初の予定頭数を実施することが困難であると予想される。可能な範囲内での実験を遂行する予定である。次年度は引き続きmicro RNAの解析に費用を要する。また、論文化や成果の学会発表のための費用も必要となる見込みである。イヌ実験モデルによる検討にも着手する予定で、予算の範囲内でイヌを用いた実験の費用に使用する見込みである。
タイ高齢者保健政策におけるCommunity Nurseの役割と活動効果

まず、先行研究で明らかとなったタイ高齢者保健政策実践の促進因子の因子構造を明らかにし、サービス提供者の役割と他因子との関連を明らかにする。次に、県、郡、タンボムの医療従事者を対象に高齢者保健医療サービスの実践状況等を職種間で比較し、CNの役割を明確化する。最後に、CNの役割と一時点の地域高齢者の健康状態との関連をみる。本研究は、高齢者保健政策分野における日本とタイの相互協力に貢献することが期待される。
早期発症型小児齲蝕（ＥＣＣ）発症患児の口腔細菌叢解析とその原因菌の再考察

本研究は,ECCを発症した小児における口腔細菌叢のメタゲノム解析を行い,その原因となる細菌を再考察することを目的とする.齲蝕罹患群の小児2名からは齲蝕原因菌であるミュータンスグループレンサ球菌が検出されなかった.またすべての小児からは乳酸桿菌は検出されなかった.メタゲノム解析により,ミュータンスグループレンサ球菌の検出の有無により口腔内細菌叢に違いが認められた.齲蝕に罹患している小児間での菌種構成の違いが,ECC発症に影響を及ぼしている可能性が示唆された.長崎大学病院小児歯科外来を受診したEarly Childhood Caries(ECC)を発症していると思われる患児10名より,プラークと唾液を回収した.対象群としてう蝕を発症していない患者10名からも同様にプラークと唾液を回収した.我々の以前の研究報告と同様の方法で唾液から細菌DNAの抽出を行った.上記で得られた細菌DNAを鋳型として,タグの付与された受託業者(北海道システム・サイエンス株式会社)指定のプライマーを使用してPCRを行い,16S rRNA遺伝子の増幅を行った.増幅産物を受託業者に送付し,16S rRNA遺伝子のメタゲノム解析による網羅的な細菌叢解析を行っている.現在ではう蝕が認められない者6名分のメタゲノム解析は終了している。さらに唾液や口腔内のスワッブを検体としてBML社によるミュータンス菌および乳酸菌の同定検査を行い,現在統計解析中である.早期発症型小児齲蝕に罹患している小児15名、対照群となる齲蝕が認められない健常群(小児と成人)10名それぞれのプラークと唾液採取を行った。我々の以前の研究報告と同様の方法で、被験者から採取した唾液中の細菌DNAの抽出を行い、それを鋳型として、受託業者(北海道システム・サイエンス株式会社)指定のタグの付与された16S rRNA遺伝子のユニバーサルプライマーを使用してPCRを行い、16S rRNA遺伝子の増幅を行った.その後精製された増幅産物を上記受託業者に送付し、これを次世代シークエンサーRoche 454GSFLX+でのDeep-Sequencingおよび取得データのBLAST検索を行い,Class(綱),Family(科), Genus(属)のレベルでの群集解析を行った。現在までに早期発症型小児齲蝕に罹患している小児6名、齲蝕に罹患していない健常群10名のメタゲノム解析が終了している。残りの早期発症型小児齲蝕に罹患している小児9名は解析の途中である。早期発症型小児齲蝕に罹患している小児6名中3名の口腔内からは、齲蝕に罹患していても、齲蝕の原因菌であるミュースタンスレンサ球菌、乳酸桿菌は検出されなかった。早期発症型小児齲蝕(Early Childhood Caries; ECC)は,早期から発症する重症度の高い齲蝕で,小児歯科領域で近年問題となっている病態の一つである.このECCは疫学的調査において,乳幼児期の誤った授乳習慣や罹患した患児の経済的状態等の社会的要因との関連性が指摘されている.しかし齲蝕の原因菌はミュータンスグループレンサ球菌であるという前提をそのまま採用しており,改めて細菌学的な視点でECCの原因菌を追及した研究はあまりない.本研究では,ECCを発症した小児の口腔細菌叢をメタゲノム解析を行うことによって,その原因となる細菌を再考察することを目的とした.ECCを発症した患児の口腔内からプラークあるいは全唾液のサンプリングを行い,細菌DNAを抽出し,その抽出DNAをテンプレートとして16S rRNA遺伝子のメタゲノム解析による網羅的な細菌叢解析を行った.1ECCを発症した小児の中で,ミュータンスグループレンサ球菌が検出されない小児が認められた.また全ての小児で乳酸桿菌は検出されなかった.2ミュータンスグループレンサ球菌が検出された小児の口腔細菌叢の平均検出種別は上位より,属レベルでStreptococcus, Abiotrophia, Neisseriaの順であった.一方ミュータンスグループレンサ球菌が検出されなかった小児では同様に, Streptococcus, Gemella, Rothiaであった.健常小児ではStreptococcus, Neisseria, Veillonellaの順であった.3ECCを発症した小児では,健常小児と比較してStreptococcus属の割合は多い傾向にあった.ECCに罹患している小児間での菌種構成の違いが,ECC発症に影響を及ぼしていると考えられた.本研究は,ECCを発症した小児における口腔細菌叢のメタゲノム解析を行い,その原因となる細菌を再考察することを目的とする.齲蝕罹患群の小児2名からは齲蝕原因菌であるミュータンスグループレンサ球菌が検出されなかった.またすべての小児からは乳酸桿菌は検出されなかった.メタゲノム解析により,ミュータンスグループレンサ球菌の検出の有無により口腔内細菌叢に違いが認められた.齲蝕に罹患している小児間での菌種構成の違いが,ECC発症に影響を及ぼしている可能性が示唆された.被験者からサンプル採取が早期に行われたため。小児歯科学特に変更点は認められず、受託業者に解析を依頼する。被験者が比較的早期に集まり、現在サンプルからの細菌DNAの抽出、メタゲノム解析が追いついていない状態である。委託業者での解析装置、方法等の変更が生じたため、既存データとの整合性をとる必要性が生じた。

そのため、委託業者と解析方法等について調整が必要であったが、現在では解決した。特に変更点は認められない。委託業者に連絡し、メタゲノム解析を行う。解析方法の調整が終了したため、次年度に解析できていない分をすぐに解析を行う。昨年度早期に被験者が見つかり、メタゲノム解析を行うのに必要な経費が足りなくなったために50万円前倒し請求行ったが、全額使用する必要がなかったため。今年度に残りのサンプルでのメタゲノム解析の際に使用する。
四季咲き性キンモウツツジの花芽非休眠性の後代への遺伝とSVP遺伝子との関係

日本に自生する常緑性ツツジ種は初夏から秋にかけて花芽を形成し,花芽はその後休眠に入る.休眠打破には一定の低温遭遇期間が必要なため,開花は翌春になる.一方,台湾に自生するキンモウツツジには花芽の休眠を伴わない秋咲き性の系統がある.四季咲性の形質は,花芽の休眠性の程度が大きく関与していると考えられるが,ツツジ属において休眠に関与する遺伝子についての知見は少ない.そこで,本研究ではツツジ属植物における休眠の遺伝子レベルでの制御機構を明らかにすることを目的とする.日本に自生する常緑性ツツジ種は初夏から秋にかけて花芽を形成し,花芽はその後休眠に入る.休眠打破には一定の低温遭遇期間が必要なため,開花は翌春になる.一方,台湾に自生するキンモウツツジには花芽の休眠を伴わない秋咲き性の系統がある.四季咲性の形質は,花芽の休眠性の程度が大きく関与していると考えられるが,ツツジ属において休眠に関与する遺伝子についての知見は少ない.そこで,本研究ではツツジ属植物における休眠の遺伝子レベルでの制御機構を明らかにすることを目的とする.