hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明治初期官僚構成の成立に関する研究

試作・既存のツールだけでなく、本研究での解析に適した処理プログラムを試作検討した。個人履歴、職位(ポスト)単位での歴任者名、一定時点(例えば明治6年12月3日)での太政官官僚機構の人名入り組織図作成等の準備を行った。最終年度(平成11年)では、データベースの解析を行い研究成果を生産する。1「任解日録」に基づく、明治初期官僚制人事データベースの完成とその補完作業。「任解日録」は明治2年より明治7年にいたる奏任官以上の辞令交付録であるが、非職が記載されていないなど若干の暇疵がある。これを増補するとともに、明治8年以降の「任解日録」の所在を確認し、明治8年以降の明治初期官僚制データベースを作成した。2作成した人事データベースをもとに、明治初期官僚制人的構成の定量的研究を行う。所要ポストの人的構成変遷と政策との相関関係の有無平成11年度では完了せず、引き続き研究している。勅任官および奏任官の出身藩等人事構成要素と官僚機構との相関関係の分析分析を完了し、論文化している。
社会科を核にコンピテンシー育成をめざす教科横断的学習の実践検証

本研究では,コンピテンシーを目標学力とする学習指導の有力かつ効果的な方途を提示するべく,その学習事例を開発し,実践及び検証を通じて,求められるコンピテンシーの育成方途を明らかにすることをその目的とした。そこで,現実の社会的課題としての「地方創生」を取り上げた,特別活動(生徒会活動)との連携実践を開発・実践し,検証した。実践後の検証から得られた本研究の意義は, 1コンピテンシー育成のための学習モデル提案2真正な学びによる主権者としてのリーダー育成の2点である。より具体的には,本実践は市内10校の生徒らが,学校でのそれまでの学びの成果を生かして,リアルな社会としての地域をつくることへの参画を目指したものであった。これは中学生による社会参加そのものであり,社会科「教科学習」で学ぶ概念,生活の充実と向上を目指す「特別活動」とが横断的に関連しながら学習が展開されたものであった。コンピテンシーが求められるこれからの教育における,教科横断的学習モデルとして本実践は意義をもつ。また個人として,集団として,そして社会の一員,すなわち主権者として必要とされる資質の向上もみられた。そこでは,対話し,わかり合う真正な学びの文脈を通して, 10校の学校を超えた連携が生み出され,また次なるステージでの社会参画への意欲につながっていることから,主権者教育としての意義も主張できる。なお,これら成果は,福岡社会科教育実践学会2016年度研究発表大会シンポジウムでの発表,同学会紀要『社会科教育実践研究』第7号への掲載により公表した。
三次元外分泌腺組織のin vitro作成と生体組織度評価システムの構築

唾液腺発生過程における周囲環境をハイドロゲルを元に作製したり、In vitroで機能する人工三次元組織の構築方法を創成したり、といった種々の生体組織成長制御モデルシステムを構築、利用することで、これまで知られていなかった新しい生命科学現象の発見に至った。具体的には、マクロファージではなく、マクロファージコロニー刺激因子(MCSF)そのものが唾液腺成長に重要であるといった事実であったり、フィブロネクチン(FN)が唾液腺形態変化、特に管腔形成に重要であるなどの知見である。また、骨組織が形成される過程の詳細検討を通し、有機基質、無機質、細胞といったそれぞれの要素における成熟度合いについて、数値化し評価するための指標づくりを行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、本研究では、唾液腺組織をバラバラにし単離した細胞をもとに、実験室にて再度唾液腺組織を構築する技術を開発した。具体的には、単離した細胞の凝集塊を作製し、マトリゲルとよばれる人工細胞外マトリックス内での培養、さらに、増殖因子の添加によりこの結果を誘導できた。より詳細な検討の結果、細胞凝集塊のサイズにより、生成されるBudサイズが変わることが明らかとなり、また、FGF10、EGFといった増殖因子の最適添加量も明らかとなった。一方、生体組織度評価技術構築に向けて、マウス骨組織の発生段階を生物学的、物理学的、化学的観点から計測し、胎児13日期からの結晶配向性、石灰化沈着量、基質発現などの定性、定量化データが蓄積されてきた。唾液腺組織の実験室での再構成は本研究課題の重要目標の1つであり、この達成は非常に大きな進捗である。この成果をもとに、実験室での組織合成における条件設定の最適化を進める状況ができており、異種細胞の利用は異なる増殖因子、サイトカインの利用など、新しい生命科学的知見の獲得も始まっていることから、高い達成度といえる。先にも述べた、組織再構成技術を利用した新しい生命科学的知見の獲得に関して、組織発生における大きさや形を司る要因について、より詳しく検討を進めていく予定にしている。また、組織評価度として、更なる基礎データの修得に加え、微小領域(ナノ、マイクロサイズ)とマクロ領域とのデータをシームレスに繋げた状況でのデータ解析、例えば「微小石灰化物性と有機質含有量、分布などを基にした骨組織のバルク性質発現の理解」、といった生物理解における新しい取り組みを進めていく予定である。
前置詞の習得における対話的相互行為の役割

本研究では、我々の言語知識はどのように形成されるのかという問いに対し、対話的な相互行為に見られる言語使用のパターンが知識形成の基盤となるという仮説を、英語前置詞(以降、不変化詞を含む)の習得過程をもとに追求する。映像資料を含む親子会話のコーパスを用いて、子供が前置詞を使用する構文、発話連鎖上の位置/機能、身体動作との共起関係を定量的に示す。さらに、それらが月齢に応じてどのように変化するか分析し、前置詞に関する知識の習得過程を解明する。これを通して、対話における発話の連鎖関係や相互行為上の機能が前置詞の習得に与えている影響を分析し、コミュニケーションの中で言語知識が形成されるメカニズムを探る。
電気泳動を使用したジルコニア系ナノ複合材料の歯冠修復への応用

ジルコニアの加工は歯科用CAD/CAMシステムによる器械切削が一般的であるが、高価なシステムが必要なことや切削工具の摩耗が問題であった。一方、工業界でセラミックスの加工に使用されている電気泳動堆積(EPD)法は緻密で均一な膜成形が可能であり、複雑形状にも対応できることが知られている。そのため、EPDによる成形が可能なセリア系ジルコニア/アルミナのナノ複合化材料を開発できれば、高強度・高靭性で耐久性に優れたオールセラミッククラウンやブリッジのセラミックフレームが容易に製作できるものと考えられる。そこで本研究は、電気泳動堆積に最適化した歯科用ナノコンポジット材料を開発することを目的として、使用材料や条件を様々に変化させて検討を行った。本実験で使用したCe-TZPとAl_2O_3との混合粉末における等電点はpH8.5付近であった。また、pHの低下に伴いゼータ電位の絶対値は上昇し電気泳動速度も大きくなるが、pH7付近で最大堆積量となった。本実験の混合粉末においてスラリーの濃度・電圧ともに高い方が堆積量が多くなったことから、ある程度濃度と電圧を高く設定しpHを7付近に設定することが電気泳動に最適であることが明らかなった。また、高温でCe-TZPとAl_2O_3の複合化を促進させた粉末をさらに微細な粉末に調整できれば、EPD時に歯科用のセラミックフレームに十分な厚みが得られ、さらに優れた物性が発揮できる材料を開発できることが明らかとなった。工業製品やオールセラミッククラウン・ブリッジのフレーム材料として幅広く使用されているイットリア安定型ジルコニア(Y-TZP)は低温劣化という欠点をもつ.これに対して,セリア安定型ジルコニア(Ce-TZP)とアルミナ(Al_2O_3)をナノ複合化させた材料は,Y-TZPに匹敵する強度や靭性をもちながら低温劣化を示さない.CAD/CAMシステムと比較して,材料のロスが少なく高価な装置を必要としない電気泳動堆積法(EPD)を用いて,このようなナノ複合材料を成形することができれば,信頼性の高いセラミックフレームが容易に作製できるものと思われる.そこでEPDに最適化した歯科用ジルコニア系ナノ複合材料を開発することを目的として,複合化粉末作製条件,EPD条件の検討を行った.最初に,Ce-TZP(松下電工)とα-Al_2O_3(松下電工)_よびγ-Al_2O_3(シーアイ化成)を用いてナノ複合化粉末の作製を試みた.ナノ複合化には粉末冶金的手法を用いた.複合化粉末作製時の仮焼温度,粒度調整方法における条件を変化させて検討し,作製した粉末における微細構造評価を行った.次に,非水系を溶媒として数種の濃度のサスペンションを作製し,電極基盤にグラファイトを用いてEPDを行い,堆積重量を測定した.そして,EPDによる成形体を教種の焼結温度を用いて焼結後,各温度で得たバルク体にガラスを浸潤させて試料を作製した.作製した試料における微細構造を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察し,硬度試験機(AVK, Akashi)を用いて硬度を計測した.さらに硬度試験機で試料についた圧痕の大きさと亀裂の長さから破壊靭性値を求めた.その結果,Ce-TZPとγ-Al_2O_3を用いて1300°Cで仮焼した粉末において均一にマトリックスの結晶粒内に第二相粒子が取り込まれた複合化粒子が確認できた.また,EPDを行うと,仮焼温度が高くなるにつれて拡散反応が促進され粒径が大きくなり,堆積重量が減少する傾向がみられたが,遊星型ボールミルにより微細に粒度調整することで堆積重量が増加することが可能であった.1300°Cの仮焼温度と遊星型ボールミルで作製した複合化粉末をEPDにより成形し1250°Cで焼結した後,ガラス浸潤を行った試料の硬度は9.8GPa,靭性値は7.1MPa・m^<1/2>であり,

破壊靭性の高い試料が作製できた.このことから,複合化粉末を作製するには,反応活性の高いγ-Al_2O_3を用いることが有効であり,微細に粒度調整することによりEPDに対応可能な材料が作製でき,堆積後に適切な温度で焼結しガラス浸潤を行うと機械的特性を向上させることが可能であることが示唆された.セラミック修復物のフレーム材料として幅広く使用されているイットリア安定型ジルコニア(Y-TZP)は低温劣化という欠点をもつ.これに対して,セリア安定型ジルコニア(Ce-TZP)とアルミナ(Al_2O_3)をナノ複合化させた材料は,Y-TZPに匹敵する強度や靭性をもちながら低温劣化を示さない.CAD/CAMシステムと比較して,材料のロスが少なく高価な装置を必要としない電気泳動堆積法(EPD)を用いて,このようなナノ複合材料を成形することができれば,信頼性の高いセラミックフレームが容易に作製できるものと思われる.そこでEPDに最適化した歯科用ジルコニア系ナノ複合材料を開発することを目的として,複合化粉末作製条件,EPD条件の検討を行った.出発原料には,Ce-TZP(松下電工)とα-Al_2O_3(松下電工)およびγ-Al_2O_3(シーアイ化成)を用いてナノ複合化粉末の作製を試みた.ナノ複合化には粉末冶金的手法を用いた.複合化粉末作製時の仮焼温度,粒度調整方法における条件を変化させて,作製した粉末における微細構造評価を行った.次に,溶媒にエタノールを使用してスラリーを作製し、硝酸を用いて表面電荷を調整した後、200Vの定電圧でEPDを行い、堆積重量の測定を行った。その結果,Ce-TZPとγ-Al_2O_3を用いて1300°Cで仮焼した粉末において均一にマトリックスの結晶粒内に第二相粒子が取り込まれた複合化粒子が確認できた.また,EPDを行うと,仮焼温度が高くなるにつれて拡散反応が促進され粒径が大きくなり,堆積重量が減少する傾向がみられたが,高エネルギーボールミル(遊星型ボールミル)により微細に粒度調整することで堆積重量が増加することが可能であった.高エネルギーボールミルを用いることで粒子を微細に粉砕し、EPDによる堆積量を増加させることで適切な厚みが得られ、セラミッククラウンに応用可能であることが示唆された.
有機質廃棄物の土壌による分解処理の反応工学的研究

下水汚泥、家畜糞尿を土壌に対し7.5dryt/10a相当、芋焼酎廃液は2.7dryt/10aで混合し、ノイバウワーポット中、25°C暗条件下水分を常に使用土壌の最大圃場容水量の60%に保ち培養した。経時的に試料を採取し、廃棄物混合土壌の理化学性を測定した。ヌゲルクロマトグラフィーと高速液体クロマトグラフィー(HPSEC)を混合土壌の水抽出物について分析した。更に混合土壌中のコマツナ種子72時間幼植物試験を行い分解過程での植物生育阻害の評価を行った。成果、低C/N比有機質廃棄物が土壌中で分解する過程はゲルクロマトグラムより(1)分解初期(パターン【I】)、(2)アンモニア化反応で高いPHを示し、生成した腐植様物質が抽出されやすくなる期間(パターン【II】)、(3)生成したアンモニアが硝酸となる硝酸化成反応が活発となる時期(パターン【III】)の3段階に分類できることが明らかとなった。このパターン分類は無機態窒素の挙動とよく対応していた。この間の主要化学成分の変化は、汚泥の場合、HPSEC分析より分子量2500以下の成分から【NO_(3)】と分子量10000以下の腐植質への変化であることが判明した。更にコマツ菜幼植物試験の結果よりパターン【III】になった培養土壌では植物阻害がみられなくなり有機質廃棄物が土壌中で安定化した事を示していた。以上の事実より、低C/N比有機質廃棄物の土壌中に於ける分解安定化は土壌混合物水抽出液のゲルクロマトグラフィーによって簡便に追跡でき、牛尿,牛糞,豚糞尿,鶏糞,魚粉,厨芥,汚泥および芋焼酎廃液はそれぞれ、7,28,21,21,28,14,と28日を安定化に必要とした。ここで土壌分解における前処理効果をみる為に汚泥と汚泥コンポストを比較した結果、コンポスト化したものは安定化が7日と大幅に短縮されることが判明した。また芋焼酎廃液の多年連用土壌の分析値からは最大容水量,陽イオン交換容量,硝化能,無機態窒素の増加がみられ、有機資材の農地還元は土壌の理化学性改良にとっても有用であることが明らかとなった。
体育授業研究におけるナラティヴ・アプローチ－実践記録とその書き直しに着目して－

本研究は,ナラティヴ・アプローチを用いて教育実践,とりわけ体育実践をとらえようとするものである。教師を対象にした教育実践におけるナラティヴは,ライフ・ヒストリー研究がこれまでなされているが,教師が自分を一人称にして語る(記述する)教育実践記録もまた教師のナラティヴとみなしうる。しかしながら,生活綴方の伝統を持つ日本においても,教育実践記録を教師のナラティヴとみなし,語り(記述)の変容をとらえようとした記録は少ない。そこで,本年度は,ある教師の実践記録を分析することで,教師による語り(記述)の変容の一端を明らかにした。そこでは,教師の体育指導の困難さを乗り越えるために,生徒たちに「どんなバレーがしたいのか」と問い,それを考えさせながら実践させることで,生徒たちから出てきた1つの答えに導かれるように,教師の体育指導に対する語りが変化した。この実践では,子どもたちの考えに導かれて教師の語りが変化したのであるが,教師の語りを変化させた要因と思われる実践記録をもとにした研究会で何があったのかについては明らかにできなかった。また本年度は,学外研究期間にあたり,アメリカで体育授業を観察し,また教師に話を聞く機会を持つことができた。アメリカはナショナル・スタンダードがあるが,各州のスタンダードによって体育実践は規定されているため,教師の語りはそれらスタンダードに寄るところが大きいと思われる。実践を見ると,明らかに日本のそれとは違うものであった。ただ語学力の問題や時間の問題もあって,訊くにとどまり,文字化して分析するには至らなかった。しかし,日本の体育実践を相対化して考える上で,非常に参考になった。本年度は,1年間アメリカにいたため,途中の一時帰国のときしか体育実践の検討会に参加することができなかった。しかしながら,それまでに進めていた研究を元に,体育実践にナラティヴ・アプローチを見出し,それを学術論文として掲載された。また,これにより次の課題が明確になったため,このような評価とした。今年度は,より積極的に実践検討の研究会に参加し,研究会での協議の様子を文字化して分析してみたい。また,教師の実践や信念の変容をもたらしたと思われる実践(記録)の分析とインタビューを通して,その変化に関わる要因を明らかにしたい。本研究では,2000年頃から医療,看護,心理,福祉,教育などの臨床現場のみならず,実践ベースの研究においても散見されるようになったナラティブ・アプローチを用いて教育実践を捉えようとするものである。ナラティブ・アプローチは臨床現場ではとりわけ,クライアント,患者,そして教育学では子どものネガティブなナラティヴをポジティブに変えようとする試みが報告されている。しかしながら,教師が成長していくというときに,教師のナラティブが変容していくという観点を見逃すわけにはいかない。その点では,ライフ・ストーリー研究によって,インタビューアーとインタビューイの関係において教師のナラティヴの変容を取り出そうとする研究も見られる。本研究では,大正時代に始まったとされる教師の実践記録とその書き直しによるナラティブの変容に着目している。実践記録は生活綴方と関連をもっており,その意味では教師の綴方(勝田)といえるのであるが,自らの実践を教師が綴り,それを研究サークルの教師集団に報告し,実践の持つ意味の確認や,新たな方向付けがなされることで,実践記録は書き直され,教師の信念の輪郭がはっきりしてくることになる。本年度は,特にプロッブ等のナラトロジーやバルトのテクスト論をもとに,教師が書く物語に見られるであろう構造を抽出するための基礎的な理論を学んだ。そして,1950年代前半に書かれた「有名な」実践記録を比較することで,実践記録に共通するテーマを抽出する試みを行った。同時に,実践記録をベースとした研究会に参加することで,実践記録を収集した。今年度は,2019年に始まる新しい教育職員免許法への対応に秋以降追われることとなった。また,専攻の責任ある立場として3つの人事に関わり,報告書の作成を行うなど,研究に割けるエフォートがかなり少なくなったことがあげられる。しかしながら,このような事態はあらかじめ予想されたことであるし,情報の収集(文献,実践)については予定通り行うことができたため,このような評価とした。

実践を見ると,明らかに日本のそれとは違うものであった。ただ語学力の問題や時間の問題もあって,訊くにとどまり,文字化して分析するには至らなかった。しかし,日本の体育実践を相対化して考える上で,非常に参考になった。本年度は,1年間アメリカにいたため,途中の一時帰国のときしか体育実践の検討会に参加することができなかった。しかしながら,それまでに進めていた研究を元に,体育実践にナラティヴ・アプローチを見出し,それを学術論文として掲載された。また,これにより次の課題が明確になったため,このような評価とした。次年度は,サバティカルを取ることができ,研究を進める時間的な余裕はある。また,サバティカルを利用して海外(アメリカ)に来ていることもあり,アメリカの体育実践そのものや体育教師の語りに触れることができる。赴任先の教授ともその段取りを進めている。一方で,日本の実践記録とそれをもとにした研究会において,教師の語りがどのように変容するのかを共同研究者とともに分析することが期待される。今年度は,より積極的に実践検討の研究会に参加し,研究会での協議の様子を文字化して分析してみたい。また,教師の実践や信念の変容をもたらしたと思われる実践(記録)の分析とインタビューを通して,その変化に関わる要因を明らかにしたい。今年度は,進捗状況の欄にも書いたことであるが,特に私立大学の教員養成課程に携わる者は,2019年に向けた教員免許法の改正と再課程認定に向けた業務に大きなエフォートを割かなければならなかった。そのため秋以降に予定していた研究会や学会への参加を見送ることもあり,予算を計画通りに執行することはできなかった。次年度は,研究代表者がアメリカにいるため,日本での会議と合わせてアメリカでの会議も予定しており,本年度未使用分をその出張旅費に充てるつもりでいる。研究代表である石田は,4月から1年間アメリカで研究活動を行い,3月末に帰国した。そのため,精算が終わらずに新年度(2019年度)を迎えたため,次年度(2019年度)使用額が生じることとなった。その多くは4月以降に執行されているため問題はないと考えている。
次世代加速器のための高強度重イオン入射器の開発

前年度に取得した新方式のイオン源の原理実証の知見をもとに、より高効率でイオンバンチを生成可能な高周波共振器を設計製作した。原理実証実験において製作した共振器では、レーザー入射方向とビーム引き出し方向のなす角が67.5度でありビーム分析器を置くスペースが確保できないという問題があった。また、ビーム生成点を通り過ぎたレーザーが共振器の内壁に当たることで生成される電子が放電を誘発し、ビームを安定に生成が妨げられるという問題もあった。そこで共振器を再設計しビーム引き出し部の電極形状を変更し、レーザー入射方向とビーム引き出し方向のなす角を90度にして、さらにプラズマ生成後のレーザーを共振器外部に通過させる穴を設けた。これらの改良によりビーム分析器を設置するスペースの確保が可能になるとともに、放電が抑制されることで生成可能なイオンビーム電流が向上し、ピークにおいて8 mAを超えるイオンの生成が可能になった。また将来的にさらに電流量を向上させるための手法として、偏平に集束したレーザーによるイオンバンチ生成を試みた。その結果レーザーのパワー密度を一定にして偏平に集束させたレーザーの照射面積を増やすことで、面積に比例してビームの電流量が向上することを実験により示した。また新方式のレーザーイオン源の利点を有効に用いる入射器を実現するために、マイクロバンチを直接入射可能な加速セクションのみからなるRFQ加速器の構造を新たに検討した。通常RFQのセル設計では、高周波電場のポテンシャルの最低次の2項のみを用いているが、本研究ではさらに加速効率を向上させるためにポテンシャル展開式で7項までの高次項を含めたセルを検討した。この高次項の導入により加速に利用可能な縦方向の電場を大きくすることが可能になり、加速効率が10 %程度向上可能であることが明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。次世代加速器のためのイオン源として、極短パルスレーザーを用いた粒子源の開発研究を実施した。これまで開発されてきたレーザーイオン源で生成されるイオンビームは大強度ではあるものの、ビームパルス幅の制御が困難であり加速器の粒子源として適しているとは言えなかった。この問題は主として使用するレーザーの時間幅がナノ秒程度と比較的長く、かつ、イオン源内で発生させたプラズマを膨張後にイオンを引き出していたことに起因していた。本研究では、フェムト秒領域の時間幅を持った極短パルスレーザーを用いて発生するプラズマが、発生直後において高密度かつ極めて短い時間構造をもつことに着目して、このプラズマを膨張前に高周波電場で引き出し、初段加速器の加速位相に直接入射する新方式のレーザーイオン源を提案した。本年度は新方式のレーザーイオン源の最も重要な部分として、極短パルスレーザーと物質の相互作用による生成イオンの高周波電場による引き出しの実証に注力した。実験においては、プラズマ生成領域に高周波電場を印加可能な高周波共振器や検出器を設計・製作し、水素ガスジェットにレーザーを照射した場合に引き出される電流信号を検出した。検出された電流はレーザー照射時の高周波電場の位相に応じて変化し、イオンの加速位相においては数ナノ秒の時間幅を持ったイオン電流を検出した。実験体系を模擬した計算においても同様の結果が得られることが確認され、新方式レーザーイオン源の原理を実証した。ブルックヘブン国立研究所との共同研究で従来型のレーザーイオン源の研究開発に携わった経験をもとに、将来の加速器システムでの実用が期待できる新方式のレーザーイオン源を提案した。27年度においては、その新方式レーザーイオン源内部での素過程に着目し、イオン源の原理実証を目指した。実験とその結果をフィードバックした装置の改良により、イオン源の原理実証に成功した。その後も、イオン源システムの中心部となる高周波共振器の改良や生成ビームの特性を測る分析器の開発を行い、引き出しビームの電流向上やビーム分析システムの構築を行った。これらの成果は、年度当初に立案した計画の通りであり研究は順調に進展していると言える。

通常RFQのセル設計では、高周波電場のポテンシャルの最低次の2項のみを用いているが、本研究ではさらに加速効率を向上させるためにポテンシャル展開式で7項までの高次項を含めたセルを検討した。この高次項の導入により加速に利用可能な縦方向の電場を大きくすることが可能になり、加速効率が10 %程度向上可能であることが明らかになった。27年度において新方式のイオン源の原理実証となる短バンチイオンの生成に成功したため、28年度の研究は生成イオンビームの特性の測定を中心として実施する予定である。この特性測定によりイオン生成素過程とビーム特性の関係を明らかにすることでイオン生成素過程を明らかにするとともに、将来加速器での実用を目指す上での必要パラメータをもとに、最適なイオン源の設計指針を示す。また、測定された引き出しビームの特性をもとに後段の加速器の最上流部のビーム挙動をシミュレーション及び理論的に研究する。それらにより、イオン源からのビームを直接入射可能な加速器の設計を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
代数問題に対する摂動の影響の研究

代数問題において、多項式や方程式の係数が誤差を含むと問題が無意味となることがある。そういった場合に係数を摂動した際の影響を調べ、「最近接問題」という概念を利用して意味のある問題を設定し、その問題を効率的に解くアルゴリズムを、主に代数方程式に関する問題に対して構築した。また、構築したアルゴリズムを、信頼性を損うことなく効率化する安定化手法の利用法について研究した。主な成果は以下である。(1)与えられた代数方程式から一番近く、指定された解を持つ代数方程式を構成するアルゴリズム、(2)値が誤差を含む場合の多項式補間アルゴリズム、(3)安定化手法の有効性の検証および新しい利用法。代数問題に対し、着目している性質(実根の数など)が、多項式の係数などの誤差が十分小なら確定する場合を安定な場合、そうではない場合を不安定な場合と呼ぶ。また、最近接問題とは、着目している性質を持たない入力に対し、それにもっとも近くその性質を持つ対象を探す問題である。代数問題が不安定な場合、誤差のある入力に対して単純に計算した結果は無意味なので、適切な問題を再設定する必要がある。研究実施計画の課題(1)は、代数問題に対し、係数の摂動が解に与える影響の理論的な解析、課題(2)は、課題(1)の結果を利用して係数に誤差のある代数問題に対し最近接問題を考え、不安定な場合は再設定した問題の解を、安定な場合は着目している性質が保たれる係数の摂動限界を求めるアルゴリズムの構成である。課題(3)は、課題(2)で構成したアルゴリズムの安定化理論などを用いた信頼性を損なわない効率化である。平成27年度に得た課題(1)、(2)に対する主な成果は、一変数多項式の零点の位置に着目した最近接問題において、従来、零点が一つの場合に限られていたものを複数の場合に拡張し、アルゴリズムを構築する方針を国際会議にて発表したこと、多項式間の距離を係数ベクトルの2ノルムで測る場合に具体的なアルゴリズムを構成し研究会にて発表したことである。課題(3)に対する主な成果は、課題(3)における主要な計算手段の安定化理論を単独に利用する方法(安定化手法)あるいは計算履歴とともに利用する方法(ISCZ法)を、Sturmのアルゴリズム、最短ベクトルを求めるアルゴリズム、行列の有理標準形を求めるアルゴリズム、一般逆行列を求めるアルゴリズムに適用した実験を行い、どのような場合に有効かを調べ、さらにISCZ法については効率化するための新しいアイデアを提案してその有効性を確認し、以上の結果を研究会にて発表し一部を論文化したことである。平成27年度の予定は、平成26年度より予備的に開始していた1.連立代数方程式に対し、解の個数に対する係数の摂動の影響を解析すること(課題(1))、および、解の個数を保つ摂動限界を計算すること(課題(2))、また、複数の一変数代数方程式に対し、指定した根を持つ、という性質に注目した課題(1)、(2)の研究をさらに進めること、2.種々の問題について課題(3)に挙げたアルゴリズムの効率化を進めることであった。1のうち、連立代数方程式に対する研究に明確な進展はなかったが、複数の一変数代数方程式に対する問題については、予備的研究をまとめ前年度に投稿した論文が条件付採録となったので、修正を行った。また、新たに、一変数代数方程式に対して複数の零点を指定した最近接問題を取り上げ、国際会議および研究会での発表を行った。2については、Sturmのアルゴリズム、最短ベクトルを求めるアルゴリズム、行列の有理標準形を求めるアルゴリズム、一般逆行列を求めるアルゴリズムに安定化理論を適用した実験を行い、どのような場合に有効かを調べ、さらにISCZ法については効率化するための新しいアイデアを提案してその有効性を確認し、以上の結果を研究会において発表し一部を論文化した。以上より、研究はおおむね順調に進展しているといえる。代数問題について、着目している性質(実根の数など)が、係数の誤差が十分小ならば確定する場合を安定な場合、そうでない場合を不安定な場合と呼ぶ。また、最近接問題とは、着目している性質を持たない入力に対し、その性質を持つような、入力にもっとも近い対象を探す問題である。研究実施計画において設定した課題(1)は、代数問題に対し多項式や方程式の係数の摂動が解に与える影響を理論的に解析することであり、課題(2)は、課題(1)の結果を利用し、係数に誤差のある代数問題に対し、不安定な場合は最近接問題の解を、安定な場合は着目している性質が保たれる係数の摂動限界を求めるアルゴリズムを構築することである。課題(3)は、課題(2)で構成したアルゴリズムを安定化理論などを用いて信頼性を保ったまま効率化することである。本年度に得た成果のうち、まず、課題(1)、(2)に関わるものは、1変数多項式について、係数の誤差のため、本来、零点となるべき点での値が0からずれる場合、その点を零点とする最近接多項式を求める問題において、従来、零点が一つの場合を対象としていたものを、零点が複数の場合に拡張した結果を論文としてまとめたこと(掲載決定)、および、係数に誤差のある多変数多項式の補間問題において、頑健なアルゴリズムを提案し国際会議で発表するとともに論文化したことである(掲載決定)。

次に、課題(3)に関わる成果は、課題(3)における主要な計算手段である安定化理論を直接、あるいは、計算履歴と合わせて利用する方法を、最短ベクトル、行列の有理標準形、一般逆行列、および、グレブナ基底を求める計算に適用した実験を行い、どのような場合に有効であるかを調査し、その結果を国際会議、研究会において発表するとともに、一部については論文として発表したことである。平成28年度の予定は、1.平成27年度からの問題を継続して研究すること(課題(1)、(2))、多項式関係で理論上あるいは実用上重要なその他のいくつかの問題について、課題(1)から研究を開始すること、2.種々の問題について課題(3)に挙げたアルゴリズムの効率化を進めること、であった。このうち、1については、一変数代数方程式に対して複数の零点を指定した最近接問題の研究を進め、その成果を論文化するとともに(掲載決定)、結果をより簡潔に表示する改良を行い研究会で発表した。また、新たに多変数多項式の補間について研究を開始し、国際会議で成果を発表するとともに成果を論文化した(掲載決定)。2については、安定化理論を利用し、最短ベクトル、行列の有理標準形、一般逆行列、および、グレブナ基底を求める計算に適用した実験を行い、どのような場合に有効であるかを調査し、その結果を国際会議、研究会において発表するとともに、一部については論文として発表した。以上より、研究はおおむね順調に進展しているといえる。代数問題に対し、着目している性質(実根の数など)が、係数の誤差が十分小なら確定する場合を安定、そうではない場合を不安定と呼ぶことにする。最近接問題とは、着目している性質を持たない入力に対し、その性質を持ち、与えられた入力にもっとも近い対象を探す問題である。代数問題が不安定な場合、誤差のある入力に対してそのまま計算した結果は無意味なので、最近接問題などの適切な問題を再設定する必要がある。研究実施計画において設定した課題(1)は、代数問題に対し、係数の摂動が解に与える影響の理論的な解析、課題(2)は、課題(1)の結果を利用して、係数に誤差のある代数問題が不安定な場合は最近接問題を考え、それを解くアルゴリズムの構築、安定な場合は着目している性質が保たれるような係数の摂動限界を求めるアルゴリズムの構築、課題(3)は、課題(2)で構築したアルゴリズムに対し、安定化理論などの数値数式融合計算を用いた、信頼性を保った効率化である。本年度の成果は主に課題(1)、(2)に関わるもので、複数の1変数多項式から一番近く、指定された点で値が0となる1変数多項式を求める問題について、今までに得た結果をまとめた論文の出版、与えられた1変数多項式fに一番近く、指定された複数の点で値が0となる1変数多項式gを求める問題についてアルゴリズムを与え、fとgの間の距離を簡潔に表示する式を得たこと、ある条件下における連立代数方程式の解の、係数に関する連続性の証明、などである。期間全体の成果をまとめる。課題(1)、(2)については主に今年度に得た成果と関連するものであり、課題(3)については、安定化理論を直接、あるいは、計算履歴と合わせて利用する方法を種々の問題に適用して実験を行い、どのような場合に有効であるかを調べ、その結果を研究会、国際会議において発表するとともに、一部を論文として出版したことである。代数問題において、多項式や方程式の係数が誤差を含むと問題が無意味となることがある。
レベッカ・H・ディヴィスと「アメリカ自然主義」の水脈

レベッカ・ハーディング・ディヴィスを中心にすえて、ジャック・ロンドンとシャーウッド・アンダスンをそれぞれ自然主義とモダニズムの二つのジャンルの基点と見立て、この期間の文学を考察することを、本課題は目標とした。南北戦争から第二次世界大戦までの期間に、アメリカはワールド・パワーへの道をひた走ったが、それを文学がどう見て、また、その時代の流れのなかで文学がどう作られたか、を見てみようというプロジェクトである。ローカル・カラー、自然主義、モダニズムと時代順にジャンル分けし、作家たちを基本的に一個の変わらない要素と見てそのカテゴリーに分類するという従来の見方と違った見方、「自然主義の水脈」というより大きなパースペクティヴに作品群を収め、これらの作家を、たとえば「身体」あるいは「自然」というタームで系統的・歴史的に考察したいと考えたわけである。部分的な成果に、ロンドンの「南海もの」の分析(拙論「ジャック・ロンドンの南海作品群とアメリカ帝国主義」)と、電化の社会・文化への影響を分析したもの(「世紀転換期の電化された人々」)を挙げることができる。前者においては、アメリカ帝国主義が合理化を推進しハワイを植民地として併合した時代の文学が扱われている。人の再生産とモノの再生産がほぼ同質の行為とされ、その結果、歴史・時間の概念が数字化されて無効化されるプロセス、親・子という個人のアイデンティティーの根元といってよい関係が視覚化されて、逆説的に抹消される事態、すなわち空虚な自己の生産プロセスを論考することが出来た。後者においては、狭義の「自然主義」においてという限定つきではあるが、テクノロジーが自己の空洞化に荷担したさまを概説的に論考している。残念ながら目標どおりの成果とはいえない。なにより、準備はかなり進んでいるものの、デイヴィスについての論考をまとめなければならない。今後の大きな課題である。フランスの作家ゾラがいわゆる自然主義小説を発表しはじめる6年も前、アメリカ史のうえでは南北戦争がはじまる前に、デイヴィスは『製鉄工場の生活』(1861)を執筆した。まだメルヴィルやホ-ソーンが活躍していた時期だ。この作品を時代に先駆けた自然主義として位置づけたのが拙論「反復、そして救済の不可能性、あるいはリアリズムの敗北:レベッカ・ハ-ディング・デイヴィス『製鉄工場の生活』試論」である。もちろん、科学研究費補助金によって可能になった論考である。本論で私が主張したのは、ナラティヴの、形式のレベルでの反復が、世紀の転換期の小説群と同様に、1.産業形態の機械化により生じた反復的日常を写しだしたものであり(主人公の生活はきわめて規則的であり、それは親子間においてさえ差異がない)、2.またその反復が、物語自体を構造化・フレームしており、人種・階級のステレオタイプこそを生産している、という点である。この2点目は、世紀末自然主義の都市が、額縁を通してしか有意味で理解可能な風景として可視化しないという事実と構造的に相同の関係にある。自然主義の先駆けといっても、デイヴィスには当時の女性作家たちの多くが共有した福音主義の傾向も強い。J.トムキンズのいう「感傷小説のパワー」だが、これが2.の構造的フレームからはずれてしまっていることを論拠として、「典型」という枠組みでしか見ることを可能にしない語り手のイデオロギーが構成自体に反映していると主張しているわけである。語り手の書く場面(マイケル・フリードの"scene of writing")、つまり「書くという反復的労働」が、最終的には労働者階級の囲い込みのためのイデオロギー装置としてしか機能していない点にまで論考をすすめることができた。現在、デイヴィス短編群の日本語初の翻訳を準備中であり、98年中にあとがきの形でデイヴィスの全貌をある程度まとめられる予定である。
らせん型d-f系多核錯体を基盤とする新規な発光型自己集合体の構築

既に申請者らが報告しているテトラオキシム配位子の骨格を利用し、この配位子と二種の金属イオン(亜鉛、ランタニド)の錯形成により、らせん型d-f錯体を合成した。また、この配位子の骨格の末端部にアリル基を導入した配位子についても同様にd-f型錯体を合成し、構造解析を行った。いずれの場合も亜鉛はN202型の配位サイトに位置しており、ランタニドイオンは中央のらせん型の空孔に取り込まれていた。このらせん型d-f型錯体の高次集積化によるパノスコピック階層構造の構築を目指して、オレフィンメタセシスによる連結を試みた。第一世代のGrubbs触媒を用いたところ反応はほとんど進行しなかったが、第二世代の触媒を用いたところ、少量のオリゴマー錯体とともに、労子内の二つのアリル基が連結された環状化合物やアリル基が脱離した生成物が得られることが明らかとなった。得られた環状化合物のオレフィン部にはcis,transの二種類の異性体が生成する可能性があるが、このうちcis体のみが含まれていた。これと平行して、可視部に4f電子遷移に基づく特徴的な発光が期待されるユウロピウム(III)、テルビウム(III)、サマリウム(III)等を導入した錯体の合成と光学特性の評価を行った。いずれの場合も発光光度は小さく、配位子部分のテレフタルアルデヒドオキシム部分の長い共役系が原因と推測された。一方、共役系が長くならないようにエーテル鎖で複数のキレート配位部位を連結した構造に帰るとサマリウム(III)からの発光強度が増大することがわかった。
看護師の職業性ストレス軽減を目的としたリラクセーション法の生理学的評価

本研究では、看護師の離職の要因である疲労感や職業性ストレスの軽減を目的に、リラクセーション法を用いた健康管理対策の提案を目指している。初年度は、看護師の疲労感や職業性ストレスの実態調査に取り組んでおり、まず疲労感や職業性ストレス状況を把握するために先行研究および既存の質問紙を踏まえ、質問紙の作成を行った(背景、自身の健康・健康管理対策について、職業性ストレス要因について、心身のストレス反応について、周囲からの支援について、仕事や家庭の満足度について、疲労感についての計105問)。さらに条件を整え、看護師の疲労感や職業性ストレスを反映した結果となるよう調査を依頼する対象および対象施設の絞り込みを行った。具体的には、看護師の離職には人員不足によるきつさが影響していることを考慮し、人員が適正であると評価する割合の多い99床以下の病院は除外し、A地域の100床以上の病院とした。交替勤務実施の有無が疲労やストレスに影響することから、対象者は交代勤務を行っている女性看護師で、管理職の看護師、身体疾患や精神疾患を診断され加療中の看護師は除外することとした。研究代表者が所属する施設にて倫理申請書が承認され次第、調査を開始できる準備が整った(2019年4月に倫理審査申請予定)。同時に、リラクセーション法評価の生理的指標とする血圧、脈拍、唾液アミラーゼ、自律神経バランス(SilmeeTM Bar type)を研究分担者を対象者として予備実験を実施し、測定環境(物品設置場所、臥床位置、照度、室温等)、手順についての検討を行った。今後さらに検討を重ね、介入および測定方法を確定していく予定である。質問紙作成の検討に時間を要したため。実態調査は本来、2018年度中に終了している予定であったが、2019年度にずれ込んでいる。2019年4月に倫理審査を申請し、承認が得られ次第、実態調査を開始できるよう詳細な物品準備を整えておく。2019年度は、生理学的指標の探索および介入方法の検討を予定しているため、実態調査と並行して研究分担者とは計画的に蜜に討議を重ね進めていく。今年度実施予定であった実態調査が遅れており、調査紙の郵送料等の支出がなく次年度使用額が生じた。次年度は実態調査実施予定で、調査紙の郵送料、分析用ノートパソコンおよびデータ分析ソフト等を購入予定である。加えて実態調査の結果を受けて、次の段階の介入に入る予定であり、介入方法の確立のための打ち合わせおよび、情報収集のための学会参加に旅費、学会参加費等の使用を予定している。
光機能性ハイブリッド量子ドットダイマー

半導体量子ドット中のキャリアと光の効率的な結合を目指して、Auナノ粒子のプラズモン効果を研究した。数nmオーダーで距離を制御したAuナノ粒子を配置するため、量子ドットとAuナノ粒子を生体タンパク質による分子架橋あるいは超微細加工により結合させた各種の光機能性ハイブリッド量子ドットを作製した。その結果、Si量子ドットにおける界面準位発光に局在型Auプラズモンによる強度増幅効果を見出した。一方、内部発光量子効率が高い直接遷移型のII-VI族やIII-V族量子ドットの場合、プラズモン効果による発光増幅は限られ、むしろAuナノ粒子へのエネルギー移動により発光強度が顕著に減少することがわかった。本研究においては、化合物半導体量子ドットに原子オーダーで長さを制御した分子鎖を結合させ、その反対側に金属ナノ粒子を結合させたハイブリッド量子ドットダイマー構造を作製する。そして、このハイブリッド量子ドットダイマーにおいて、金属ナノ粒子の局在型表面プラズモン電場により増幅された半導体量子ドットの光応答特性を明らかにすることを研究目的としている。平成24年度は、昨年度に引き続き、内部に一定の大きさを持つ空孔構造を持つ高分子タンパク質の空孔にCdSやZnSなどの化合物半導体量子ドットを成長させた半導体量子ドット内包タンパク質とAuナノ粒子を分子鎖により結合させたハイブリッド量子ドットダイマー試料の作製の発光特性を顕微発光分光やピコ秒時間分解発光分光により研究した。さらに、平成24年度には、電子線描画によりサイズが50200 nmの様々な配列や形状を持つAuナノ構造を作製するとともに、Si量子ディスクおよびInGaAsやInAlAsなどのIII-V族化合物半導体自己組織化量子ドットと複合させたハイブリッド量子ドット構造を作製した。その結果、Si量子ディスクにおいては、可視領域の発光について23倍の強度増幅現象を確認した。一方、III-V族半導体の場合には、発光の強度が顕著に減少した(消光現象)。詳しいAuサイズや間隔、形状依存性の研究を行ったところ、半導体量子ドット発光の量子効率が低い場合にはAuナノ構造の局在型表面プラズモン効果により強度増幅現象が生じるが、量子効率が元々高い場合には増幅効果が限られる上にAuへのエネルギー移動が顕著に生じるため結果的に発光強度が減少することがわかった。平成25年度は、前年度に引き続き、ハイブリッド量子ドットダイマーにおいて得られた金属ナノ粒子の局在型表面プラズモン電場の光応答特性を定量的に明らかにするため、50200 nmの領域で形状やサイズ、間隔を正確に制御したAuナノ構造を電子線描画により作製し、InGaAsやInAlAsなどのIII-V族化合物半導体自己組織化量子ドットと複合させたハイブリッド量子ドット構造を作製した。そして、量子ドットに対する顕微発光分光の詳しいAu構造依存性の測定を行い、さらに、実際のAuナノ構造の形状とサイズにもとづいた3次元光電場分布とその波長依存性の計算を行い両者を比較した。その結果、Auナノ構造の配列規則性が高い場合、Auナノ構造間に非局在型の光電場分布が生じることにより、量子ドットの電子系の光励起状態からこのAuナノ規則構造の非局在性光電場へのエネルギー移動が顕著に生じていることが結論された。本結果は、これまでに得られている、金属ナノ粒子と化合物半導体量子ドットのハイブリッド量子ドットダイマーにおける顕著な消光効果や、Auナノ構造と結合した発光効率の低いSiナノディスクおける光電場の増幅効果などの実験結果の妥当性を支持している。平成23年度は、まず、内部に5 nm程度の一定の大きさを持つ空孔構造を持つ高分子タンパク質の空孔にCdSやZnSなどの極めて高い発光効率を持つ化合物半導体量子ドットを溶液法より成長させた。さらにこの半導体量子ドット内包タンパク質と直径15 nmほどの金のナノ粒子を分子鎖により結合させたハイブリッド量子ドットダイマー試料の作製を行った。ここで、半導体量子ドットと金ナノ粒子の間隔は分子鎖構造により正確に3 nmに固定されている。次に、このようにして作製したハイブリッド量子ドットダイマー試料の発光特性を顕微発光分光やピコ秒時間分解発光分光により研究した。

CdS量子ドットを内包したハイブリッド量子ドットダイマー試料において、金のナノ粒子の吸収帯と一致する可視領域の発光スペクトルを観測し、作製した試料の良好な光学特性が確認できた。平成24年度は、電子線描画によりサイズ、配列、形状を制御したAuナノ構造とSi量子ディスクやIII-V族化合物半導体自己組織化量子ドットを複合させたハイブリッド量子ドット構造を作製した。Si量子ディスクにおいて、Auナノ構造の局在型プラズモン効果により可視領域の発光強度増幅現象が確認できた。一方、III-V族半導体の場合には、量子効率が元々高いために増幅効果が限られ、一方Auへのエネルギー移動が顕著に生じるため結果的に発光強度が減少する現象を定量的に明らかにした。これらの結果より、電子線描画を用いたリソグラフィーによりAuナノ構造のサイズや配置、形状などを意図的に制御することで、Auナノ構造の表面プラズモン効果を定量的に明らかにすることができた。特に、半導体量子ドットの材料を変えることで、表面プラズモン効果が量子ドット発光過程に与える影響が大きく異なることを見出した。この現象は、量子ドット本来の持つ発光量子効率の違いに依存した、プラズモンの電場増幅効果と金属へのエネルギー移動効果の競合により定量的に説明できる。したがって、これらの知見は、今後のハイブリッド量子ドットダイマーの研究において重要な設計指針を与えている。また、実用的な観点からは、太陽電池や将来の集積回路光インターコネクションなどへの応用が期待されるSi量子ディスクに対してAuナノ構造によるプラズモン発光増幅効果を確認しており、プラズモン電場の分布や強度の制御により、より効率の良い光応答特性が得られれば興味深い。平成23年度は、本研究で作製を試みる、原子オーダーで長さを制御した分子鎖により化合物半導体量子ドットと金属ナノ粒子を結合させたハイブリッド量子ドットダイマー構造について、外部との共同研究により、当初の計画にはない新しい作製方法を確立することができた。今回確立した、内部に一定の大きさを持つ空孔構造を持つ高分子タンパク質の空孔に化合物半導体量子ドットを成長させ金属ナノ粒子を分子鎖により結合させたハイブリッド量子ドットダイマー構造は、タンパク質の分子構造により半導体量子ドットや金属ナノ粒子との間隔がナノスケールで正確に制御できる非常に優れた方法である。したがって、本研究の遂行上大きな利点となり、当初の計画以上の進展と考えることができる。。また、このようなハイブリッド量子ドットダイマー試料に対して、既に発光分光などの光学特性の測定を実施しており、この面からも計画以上の進展が見られている。本年度得られた知見として、量子ドット本来の発光量子効率と金属ナノ構造の発光増幅現象の定量的な関係を明らかにすることができた。また、太陽電池や将来の集積回路光インターコネクションなどへの応用が期待されるSi量子ディスクに対して、Auナノ構造によるプラズモン発光増幅効果を実現した。そこで、Auナノ構造の配列を工夫することにより、プラズモン電場の分布や強度を制御し、より効率の良い光応答特性が得られるように研究を進めていく。
随唐音韻史の基礎的研究

上田正『切韻諸本反切総覧』に復元推定されている原本『切韻』の反切を,吟味を加えつつカ-ド化し,反切上字の韻母・反切下字の声母の全体的分布に関する詳しい統計表を作成した。これは随唐音韻史の基礎である『切韻』の音韻体系に関する考察を進める際の基本資料として永く役立つものである。現代諸方言の調査資料についても鋭意収集し,音韻の地理的分布について知見を増すことができた。これらの資料を用いて,従来から議論の多い随唐音韻史上の諸問題について考察し,自分として一応納得のゆく結論に達した。「舌上音」の音価については現在有力なretroflex説を否定しpalatal説を支持する結論を得た。「重紐」については声母によって音価のニュアンスが異なること,喉音韻尾については円唇性の弱化と口蓋性の強化とが随唐音韻史の経過において相互に関連すること,などを立証しえた。声調に関しては,方言資料・文献資料および押韻資料の分析を通じて,上古音より随唐を経て現代官話諸方言に至る声調調値価変化の大筋を初めて描くことができた。その結果,上古音時期には音韻論的な意味での声調はまだ存在せず,主母音・韻尾における喉頭緊張の有無が声調の区別に転化したとの結論を得た。これは中国語とチベット語との親近性に一つの追証をもたらすものである。以上のような中国語音韻史に関する新知見を織り込みながら,研究代表者の旧稿「中古漢語の音韻」(大修館『中国文化叢書』所収)を大幅に改訂補充した「中古音講義」なる原稿をほぼ完成した。更に多少の改訂を加えて出版を考える予定である。
ヒト歯小嚢細胞の歯周組織再生への応用に関する基礎的研究

研究目的として記載したように、今年度の目標であるヒト歯小嚢組織を歯牙から機械的に除去し、酵素処理を行うことで細胞を単離し、増殖させた歯小嚢細胞からシングルクローン法にて、クローン化歯小嚢細胞を単離することに成功した。驚くことに、クローン化した細胞には形態の異なるクローン細胞が単離できた。そこで、これらの形態の異なるクローン化した歯小嚢細胞の特性を、RT-PCR法を用いて解析した。解析するためのコントロールとして、ヒト歯根膜組織とヒト骨髄間質組織から、採取した細胞を用いた。RT-PCRの解析には、すでに、歯小嚢・歯根膜・及び間質細胞にて報告されている遺伝子群を用いて歯小嚢細胞、歯根膜細胞および骨髄間質細胞の発現パターンを解析したところ、形態の異なる歯小嚢細胞の発現パターンは個々で異なることが確認できた。次に、クローン化した歯小嚢細胞が幹細胞の特性を有することを検討した。増殖させたクローン細胞の多分化能を確認するために、各種分化誘導培地を用いて骨芽細胞、軟骨細胞および脂肪細胞に分化誘導を試みた。骨芽細胞および脂肪細胞への分化誘導培地において、分化誘導は確認でたものの、軟骨細胞への文化は確認できなかった。今後、培地の条件等を変更して、分化誘導を確認する課題が残された(第7回再生医療学会にて発表)。最後に、歯小嚢細胞から歯根膜細胞への分化誘導を検討した。クローン化したブタ歯小嚢細胞を各種細胞外マトリックスでコートされた培養皿を用いて培養したところ、コラーゲンタイプコートディッシュ上で培養するとRT-PCR法を用いた遺伝子発現パターンにおいて、歯根膜細胞の発現パターンと類似することが確認できたが(投稿準備中)、今後の目標として、移植実験を用いた歯周組織形成能の評価をすることが、重要であると考えられた。