hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超対称SO(10)大統一模型に基づく様々な現象論的側面の研究

本研究において私は、近年提案された超対称性の破れの機構の1つである、Z-prime mediationについてB-L originのU(1)の場合に適応することを考え、その現象論的な帰結についての研究を行いました。一般に、この機構においては、scalar massとgaugino massとの間に大きな階層性が生じ、非常に重いscalar massが予言されますが、後者の論文において私は、anomaly mediationによる超対称性の破れを組み合わせることで、両者のmassをともにTeV scaleに保ち、かつanomaly mediation模型におけるtachyonic slepton問題も解決するようなモデルを考え、その現象論的な帰結についての研究を実施致しました。(2)Unparticleの物理とその現象論についての研究昨年度、提案されさまざまな現象論的な研究がなされた、新しい物理模型の1つであるunparticle物理について、いくつかのモデルの構築を行いました。(3)Neutralinoのradiative decayについて、LHCでのcollider signatureについての研究通常、2^<nd>neutralinoのLSP neutralinoへの崩壊は3体崩壊によりcascade decayする状況が想定されていますが、loopを通じた2体崩壊によりphoton+missing ETをシグナルとして出す状況が一般には存在します。その場合のcollider signatureについてはこれまで研究がなかったため、現在、モンテカルロツール、Herwig+AcerDETを使ってcollider signatureについての研究を行っているところです。1.4次元における最小超対称SO(10)大統一模型には、ゲージ相互作用定数が統一スケール以下で発散するという大きな問題点が存在する。この問題の解決の一つの方向性として、曲がった5次元時空上においてSO(10))模型の構成を試み、解決の方向性を示せたのは十分な成果である。2.最近提唱された新しい模型(Unparticle Physics)について、加速器実験や宇宙論への応用を議論し、研究の幅を広げることも達成できたように思う。様々な観点から標準模型を超える物理の必要性が議論されてきた。標準模型を超える物理についての研究は現在の素粒子物理のもっとも重要な課題の一つである。私は標準模型を超える物理模型を、模型構築を中心に加速器実験での検証可能性なども含め、幅の広い研究を行ってきた。本年度の具体的な成果の概要を下記に示す。本研究で私は、近年提案された超対称性の破れの機構の1つである、Z-prime mediationについてB-LoriginのU(1)の場合に適応することを考え、その現象論的な帰結についての研究を行った。一般に、この機構においては、scalar massとgaugino massとの間に大きな階層性が生じ、非常に重いscalar massが予言されるが、私は、anomaly mediationによる超対称性の破れを組み合わせることで、両者のmassをともにTeV scaleに保ち、かつanomaly mediation模型におけるtachyonic slepton問題も解決するようなモデルを考え、その現象論的な帰結についての研究を行った。2)大きなmagnetic momentを用いた右巻きニュートリノの生成機構とその現象論についての研究。一般に、magnetic momentはその粒子の質量に比例するため、軽いニュートリノは大きなmagnetic momentを単純にはもちえないことが知られている。そこで、私は逆に考え、重い(TeV scaleの)右巻きニュートリノのmagnetic momentは大きく出うることに注目し、大きなmagnetic momentを利用した右巻きニュートリノのDrell-Yan生成について、生成断面積の評価を含めた研究を行った。
階層的分類を用いた描画プロセスのモデル化と初心者のための描画支援システムへの応用

初心者の描画プロセスを時系列のデータとして扱い、定量的な分析から導きだす描画傾向を描画支援として応用することを目指した.本研究の成果により,描画過程を詳細に分析することが可能となった.1.ペイント系ソフトの開発従来のアナログの描画形態を保ったまま描画内容をデジタル化する手法として,液晶ペンタブレットでの描画入力に特化したソフトを開発した.このソフトは,描画再生時間を任意に設定できる他,指定時間帯のみの再生も可能である.渡辺賢悟."でっさん"描画パート.Version 2.03, 2007-12-17.発信者(渡辺賢悟)info@mediatelier.net, Windows 2000/XR,ファイルサイズ:364KB.2、解析ソフトの開発1のソフトで取得した時間単位ごとの描画結果を静止画で取り出すことが可能である.描画部分をAdobe社のIllustrator CSを用いて領域ごとに色で分割指定し^<*1>,領域内の濃度の推移を取得した.竹内亮太."でっさん"分析パート.Version 2.00, 2007-6-24.発信者(竹内亮太)s2rita@nifty.com, Windows 2000/XP,ファイルサイズ:244KB.3.結果参加者である美術大学生と工科大学生それぞれ5名が,9オンス紙コップとりんごをそれぞれ5回描画し,それらの描画時間の平均値と標準偏差,消去時間を求めた.どちらの参加者も,それぞれの項目で同じ数値を示す該当者がいた.特に,質感表現に傾向があり,時間の多くがこの表現に費やされることが時間単位ごとの静止画から把握できた.さらに,対象物を見ることに対する意識が異なることも描画結果のアンケートから示唆された.よって,形態の把握と平行して質感表現も描画支援する必要があると考える.注.*1色指定は8箇所まで可.ドロー系ソフトであれば,Adobe社以外のソフトも使用可能.本研究の目的は、初心者の描画プロセスを時系列のデータとして扱い、定量的な分析から導きだす描画傾向を描画支援として応用することを目指している。実験は、参加者に液晶ペンタブレットに直接入力する方法で実験した。画像に含まれる描画された鉛筆の濃度を計量的に扱い、時系列データとして処理した。次のような開発および研究成果を得た。1.ペイント系ソフトの開発タブレットの画面には、紙(A4サイズ相当の描画エリア)と鉛筆と消しゴムボタンのみが表示されている。また、入力時には、カーソルは非表示になる。このソフトは、筆圧感知に対応しているので、タブレット専用のペンの入力加重は入力筆圧と同じように反応するためデジタル機器による描画に特化している。本実験では、筆圧はデフォルトの設定で行った。2.解析ツールの開発描画部分をモチーフとして準備したカップの形体(口手前、口奥、底手前、左稜線、右稜線、口陰影、面陰影)の領域ごとに分割し、領域内の濃度の推移を取得する。描画された鉛筆の濃度は256階調の値を持っているので、描画されていないピクセルの状態を0、黒く塗りつぶされたピクセルを1とし、領域内に含まれる全ピクセルに対して濃度の値を正規化し、領域ごとの合計値を算出する。これをの描画プロセスの3秒ごとに算出し、描画部分の濃度変化を数値の推移として取得することが可能となった。3.標準偏差描画された鉛筆濃度を正規化した値のばらつきの尺度として標準偏差を求めた。モチーフには、9オンスコップを準備した。参加者が、透明、白、グレーの順に描いた場合、コップのパーツごとの標準偏差の値が減少していく傾向がみられた。本研究では、初心者の描画傾向をとらえる一つの試みとして、鉛筆の濃度の変化を時系列データとして扱うことにより、描画プロセスの変化に一定の傾向があることを捉えることができた。初心者の描画プロセスを時系列のデータとして扱い、定量的な分析から導きだす描画傾向を描画支援として応用することを目指した.本研究の成果により,描画過程を詳細に分析することが可能となった.1.ペイント系ソフトの開発従来のアナログの描画形態を保ったまま描画内容をデジタル化する手法として,液晶ペンタブレットでの描画入力に特化したソフトを開発した.このソフトは,描画再生時間を任意に設定できる他,指定時間帯のみの再生も可能である.渡辺賢悟."でっさん"描画パート.Version 2.03, 2007-12-17.発信者(渡辺賢悟)info@mediatelier.net, Windows 2000/XR,ファイルサイズ:364KB.2、解析ソフトの開発1のソフトで取得した時間単位ごとの描画結果を静止画で取り出すことが可能である.描画部分をAdobe社のIllustrator CSを用いて領域ごとに色で分割指定し^<*1>,領域内の濃度の推移を取得した.竹内亮太."でっさん"分析パート.Version 2.00, 2007-6-24.発信者(竹内亮太)s2rita@nifty.com, Windows 2000/XP,ファイルサイズ:244KB.3.結果参加者である美術大学生と工科大学生それぞれ5名が,9オンス紙コップとりんごをそれぞれ5回描画し,それらの描画時間の平均値と標準偏差,消去時間を求めた.どちらの参加者も,それぞれの項目で同じ数値を示す該当者がいた.特に,質感表現に傾向があり,時間の多くがこの表現に費やされることが時間単位ごとの静止画から把握できた.

さらに,対象物を見ることに対する意識が異なることも描画結果のアンケートから示唆された.よって,形態の把握と平行して質感表現も描画支援する必要があると考える.注.*1色指定は8箇所まで可.ドロー系ソフトであれば,Adobe社以外のソフトも使用可能.
トポロジカルフォトニクスによる光駆動マイクロマシンの探究

本研究では、空間的に位相が制御された特異な光(ラゲール・ガウスビーム:LG beam)が有する軌道角運動量と、幾何学的にデザインされた微小回転体の相互作用を解明し、レーザー光の力(放射圧)によって駆動するマイクロマシンの究極の姿を探究することを目的としている。本年度は、これまでに我々が開発してきたスパイラルロータを用いたマイクロポンプの開発と、この光回転ロータの形状最適化に関する研究に取り組んだ。まず、湾曲流路内に2つのスパイラルロータを配置し、それらを空間光変調素子を用いて形成した複数焦点スポットによって同時に高速回転駆動する駆動システムを構築した。そして、実際に2つのロータを同時回転させることで、従来実現されていなかったマイクロ微小物体の長距離輸送を可能とした。このようなマイクロポンプは、セルソータなどへの応用が期待される。また、スパイラルロータの回転性能を上回るロータ形状について検討した。具体的には、有限差分時間領域法(FD-TD法)に基づく解析プログラムを開発し、従来ロータの回転数を数十倍に増強可能なロータ形状を見出した。さらに、実際に、解析によって見出したロータ形状を2光子マイクロ光造形法によって造形するために、造形条件の最適化と高分解能化を行い、150nm程度の線幅でアスペクト比の高いロータを形成できる条件を決定した。今後、この最適条件でロータを実際に試作し、光駆動実験を行う予定である。本年度は、まずLG beamを生成し、マイクロ構造体を駆動させる光学システムを構築した。次に、ポリマー微粒子を用いてLB beamの生成条件による駆動効率の変化調査し、光回転駆動に適した生成条件を決定した。その結果、位相変調回数を表すトポロジカルチヤージが16のときに、最大回転数が得られ、その時の回転半径は7.5μmであった。そこで、この最適な駆動条件に適したマイクロロータを2光子ヤイクロ光造形法を用いて複数試作し、それぞれの駆動評価実験を行った。その結果、240rpmの高速回転が可能なマイクロロータ(半径7.2μm、ロータ厚み7.5μm)の作製に成功した。また、この高速回転ロータのマイクロ流体制御素子への応用として、マイクロ粘性ポンプを試作した。このポンプは、U字型のマイクロ流路の湾曲部に、ロータを配置した形状をしている。ロータをLG beamで回転させることで、ロータ周囲に生じる粘性力と圧力勾配によって一方向の層流を有機することができる。実際に、ロータを回転させることで流路内部のトレーサー微粒子が輸送できることを確認した。今後、ロータ形状の最適化とマイクロポンプのバイオチップ応用に取り組む予定である。
近代日本児童文学におけるフランス文化の受容――『赤い鳥』以前をめぐって

平成30年度は、1918年以前に刊行された児童雑誌、児童読者向け叢書におけるフランス関係の記事・単行本の調査、明治時代の児童文学におけるジャンヌ・ダルクの表象に関する研究を行った。研究成果について年度内に国内で学会発表を行い、1本の論文を公表し、平成31年度に国外での学会発表が予定される。まず、『少年世界』、『少年界』、『少女界』、『少女世界』等の児童雑誌、「世界お伽噺」、「世界歴史譚」等の児童読者向け叢書を調査した。誌名に「少年」を冠する雑誌には、「少女」を冠する雑誌よりフランス関係の記事が多く、第一次世界大戦以降に当該記事が増加する傾向も把握される。叢書で紹介されたフランス文学作品には、フランス語からの直訳だけでなく、英訳・独訳が介された作品があることも判明した。次に、明治時代に出版されたジャンヌ・ダルクに関する文献は現段階で58種確認され、その内11種は児童読者を対象とした。特に作楽戸痴鶯『西洋英傑伝』(1869年)は、ジャンヌを初めて日本に紹介した文献として重要であり、原典を特定し、翻訳と比較した。原典はマーガレット・フレイザー・タイトラーのTales of the Great and Brave全二巻(1838-1843)であり、翻訳ではジャンヌの勇敢さが際立たせられ、母のような慈愛で人々を守る姿も付加された。明治20年代後半以降のジャンヌの表象には「少年」読者向けと「少女」読者向けの言説とに分離する傾向がある。以上の研究成果を日本児童文学学会で発表し、『千葉大学教育学部研究紀要』に論文を発表した。2019年夏にストックホルムで開催される国際児童文学学会でも発表を行う予定である。初期近代日本児童文学におけるフランス文化受容の様相の把握を目指す本研究課題にとり、以上の調査・研究は重要であり、日本児童文学に対するフランス文化の影響を明らかにする上で貢献すると思われる。大阪府立中央図書館国際児童文学館、日本近代文学館、国立国会図書館、東京都立多摩図書館等の専門資料所蔵館において、児童雑誌と児童読者向け叢書を調査した結果、フランス文学、フランス文化関連の記事・単行本の発見、収集、分析は進んでおり、ジャンヌ・ダルクの表象の研究に関しても、その表象と言説が変遷していく経緯と背景について明らかにされつつある。上記の研究成果については、年度中に国内学会での口頭発表、及び論文の公表を行うことができ、2019年8月に開催される国際学会での口頭発表に関しても、申し込みが受理され、当初の研究計画通りに研究成果発表が行われる予定である。児童雑誌の調査に関しては、『少年』、『日本少年』、『少女』等、目下調査中の雑誌も数種あるが、これらについては平成31年度中に調査を完成させる予定である。平成31年度は、次の三点を具体的な課題とする。第一に、国際児童文学学会で、明治20年代後半以降の「少年」「少女」読者向けのジャンヌ・ダルクの表象に関し、より詳細な分析を加えた上で、口頭発表を行う。第二に、『少年』(時事新報社、1903年創刊)、『日本少年』(実業之日本社、1905年創刊)、『少女』(時事新報社、1912年創刊)等、調査途上にある児童雑誌に関する調査と、記事内容の分析を行う。児童雑誌に掲載されたフランス文化関連の記事に関しては、2019年11月に開催される日本児童文学学会第58回研究大会において、研究発表を行う予定である。第三に、児童雑誌や児童読者向け叢書の中で紹介されたフランス文学作品の翻訳の中から、重要度がとくに高いと判断される作品の翻訳を選択し、原典を特定した上で、その翻訳様相に関する研究を遂行する。

初期近代日本児童文学におけるフランス文化受容の様相の把握を目指す本研究課題にとり、以上の調査・研究は重要であり、日本児童文学に対するフランス文化の影響を明らかにする上で貢献すると思われる。大阪府立中央図書館国際児童文学館、日本近代文学館、国立国会図書館、東京都立多摩図書館等の専門資料所蔵館において、児童雑誌と児童読者向け叢書を調査した結果、フランス文学、フランス文化関連の記事・単行本の発見、収集、分析は進んでおり、ジャンヌ・ダルクの表象の研究に関しても、その表象と言説が変遷していく経緯と背景について明らかにされつつある。上記の研究成果については、年度中に国内学会での口頭発表、及び論文の公表を行うことができ、2019年8月に開催される国際学会での口頭発表に関しても、申し込みが受理され、当初の研究計画通りに研究成果発表が行われる予定である。児童雑誌の調査に関しては、『少年』、『日本少年』、『少女』等、目下調査中の雑誌も数種あるが、これらについては平成31年度中に調査を完成させる予定である。平成31年度は、次の三点を具体的な課題とする。第一に、国際児童文学学会で、明治20年代後半以降の「少年」「少女」読者向けのジャンヌ・ダルクの表象に関し、より詳細な分析を加えた上で、口頭発表を行う。第二に、『少年』(時事新報社、1903年創刊)、『日本少年』(実業之日本社、1905年創刊)、『少女』(時事新報社、1912年創刊)等、調査途上にある児童雑誌に関する調査と、記事内容の分析を行う。児童雑誌に掲載されたフランス文化関連の記事に関しては、2019年11月に開催される日本児童文学学会第58回研究大会において、研究発表を行う予定である。第三に、児童雑誌や児童読者向け叢書の中で紹介されたフランス文学作品の翻訳の中から、重要度がとくに高いと判断される作品の翻訳を選択し、原典を特定した上で、その翻訳様相に関する研究を遂行する。
国際相互依存経済における階層・分権的制御政策の計量的分析

本研究が、従来の動学ゲ-ム論的接近と比較し、より現実的な分析方法であることを確認し、既存の経済学における分析方法に、最適制御、分権制御、および階層制御理論などの工学的概念の着想を付け加え、経済分析の方法の拡張・発展に貢献できるものであることがわかった。現在まで、この分野に関しては、概念的、あるいは数理的にしか展開されていなかったものが、実際の統計デ-タを使用し、より現実的な量的経済政策の設計、および測定に寄与できる可能性があるが、内外ともに、未だ、萌芽的な学術研究段階に達したにすぎない。理論的な側面で言えば、階層的な政策構造の場合、下位レベルのサブシステム間の相互作用をどうとらえるかによって、上位レベルとの関係が変化してくることなど今後検討の余地が大きい。また、実証面で具体的にいえば、本研究が扱っているEC経済おいて、各国によって経済構造がかなり異なり、同じモデル変数を使った場合でも若干の国の構造パラメ-タは、統計的有意性を示さなかった。また、昨今問題となっている為替レ-ト等の国際金融変数をモデルにおいて考慮していなかったので、今後、ECを中心とした通貨同盟の動きに関連させて、日・米・欧の経済地域間の貿易などにおける経済利益の共有、あるいは対立を詳しく含めた経済政策構造理論の構築、さらに大規模化された計量モデルの推定方法の開発、および効率的運用による実証分析を進めなければならないことを痛感した。計算面においては、実証研究の基盤となるソフトウェアのプログラマ-との共同作業によるコンピュ-タ・プログラミングの作成・整備が急務であることを実感した。地球温暖化現象、土地価格高騰、住宅問題などに見られるように、経済と経済を取り巻く自然・社会・生活環境をも含めた計量モデルによる社会経済環境政策構造の理論的構築と実証分析を課題として検討したい。
室内ラドン曝露と肺がんリスクとの関連についての病例対照研究

肺がんと室内ラドン曝露との関連を検討するために、三朝町において病例対照研究を実施した。1976年1月1日における満40歳以上の鳥取県三朝町全住民4,331名を対象集団とした。1976年1月1日より1996年5月31日までの肺がん死亡例63例を死亡票より把握し、51例について三朝町内在住の遺族を確認した。このうち、30例より室内ラドン測定の同意を得た。上記対象集団より、病例と性・年齢をマッチし、対応する病例の肺がん死亡日に生存していた者を肺がん病例1例につき5例ずつ選択し、36例の対照より室内ラドン測定の同意を得た。室内ラドンは、「ラドトラック(長瀬ランダウア社)」による測定を1年間(半年間を2回)行った。調整オッズ比の推定にはMantel-Haenszel法を用いた。室内ラドン測定を1年間完了できた病例28例(2例は1回目半年間の測定後拒否)、対照36例についての平均室内ラドン濃度は、それぞれ、45.6Bq/m^3、50.6Bp/m^3であった。男(病例26例、対照32例)について、年齢および喫煙状況を調整し、室内ラドン濃度0-24Bq/m^3を1とした場合の、25-49Bq/m^3、50-99Bq/m^3、100Bq/m^3以上の肺がんオッズ比は、0.93(95%信頼区間0.21-4.04)、1.33(0.06-32.6)、0.43(0.04-4.82)となった。室内ラドンと肺がんについての病例対照研究は、欧米諸国および中国においてこれまで実施されている。それらを総括したメタアナリシスの結果、室内ラドン濃度150Bq/m^3でのオッズ比は1.14と推定され、この程度の大きさのリスクでも社会的影響が大きいため今後とも検討する必要があるとしている。本研究の結果は、病例数が少ないために推定オッズ比の信頼区間が広く、これを肯定も否定もできなかった。肺がんと室内ラドン曝露との関連を検討するために、三朝町において症例対照研究を計画した。平成9年度は、(1)昭和51年1月1日において40歳以上であった三朝町住民4,399人中で、昭和51年1月1日から平成8年5月31日までの肺がん死亡例63例を、人口動態統計死亡票より把握した。このうち52例について三朝町内に居住する遺族を確認した。(2)性・年齢をマッチして、症例の肺がん死亡日に生存していた人を対照として、上記4,399人の固定集団からランダムに選択した。(3)症例の遺族、および、対照本人あるいは遺族に対し、郵送調査および訪問調査にて、室内ラドン実測の同意の確認を行った。その結果、肺がん死亡例30例、対照36例から同意を得た。(4)同意の得られた症例の遺族、および、対照本人あるいは遺族に対し、症例および対照の喫煙歴、職歴、居住歴に関する質問票調査を行った。

(4)平成9年4月11月より、ラドン測定器によるラドン測定を開始した。室内ラドン測定は、Passive型Cup方式Radon Monitor(ラドトラック,長瀬ランダウア社)を用いた。測定期間は1年間とし、半年毎に測定器を交換することとした。平成10年2月末までに、症例29例、対照30例について、前半6カ月間の室内ラドン濃度測定を完了した。平成10年度は、引き続き室内ラドン測定を継続し、全例について1年間の測定が完了した上で、症例と対照との間で、ラドン濃度を比較する。その際、喫煙歴、職歴、居住歴により調整を行う。肺がんと室内ラドン曝露との関連を検討するために、三朝町において症例対照研究を実施した。1976年1月1日における満40歳以上の鳥取県三朝町全住民4,331名を対象集団とした。1976年1月1日より1996年5月31日までの肺がん死亡例63例を死亡票より把握し、51例について三朝町内在住の遺族を確認した。このうち、30例より室内ラドン測定の同意を得た。上記対象集団より、症例と性・年齢をマッチし、対応する症例の肺がん死亡日に生存していた者を肺がん症例1例につき5例ずつ選択し、36例の対照より室内ラドン測定の同意を得た。室内ラドンは、「ラドトラック(長瀬ランダウア社)」による測定を1年間(半年間を2回)行った。調整オッズ比の推定にはMantel-Haenszel法を用いた。室内ラドン測定を1年間完了できた例28例(2例は1回目半年間の測定後拒否)、対照36例についての平均室内ラドン濃度は、それそれ、45.6Bq/m^3、50.6Bq/m^3であった。男(症例26例、対照32例)について、年齢および喫煙状況を調整し、室内ラドン濃度0.24Bq/m^3を1とした場合の、25.49Bq/m^3、50.99Bq/m^3、100Bqlm^3以上の肺がんオッズ比は、0.93(95%信頼区間0.21.4.04)、1.33(0.06-32.6)、0.43(0.04.4.82)となった。室内ラドンと肺がんについての症例対照研究は、欧米諸国および中国においてこれまで実施されている。それらを総括したメタアナリシスの結果、室内ラドン濃度150Bq/m^3でのオッズ比は1.14と推定され、この程度の大きさのリスクでも社会的影響が大きいため今後とも検討する必要があるとしている。本研究の結果は、症例数が少ないために推定オッズ比の信頼区間が広く、これを肯定も否定もできなかった。
入華宣教師の中国語医学書の研究

中国の医療伝道は、1834年美国公理会より派遣されたパーカーParker, Peter(中国名、伯駕)によって開始された。彼は1835年広東眼科病院を創設したが、毎日、非常に多くの患者を診察しなければならなかった為に、キリスト教を宣教する時間的余裕が殆んどなかった。これは彼にとっては大きな悩みであった。1838年、パーカーはカレッジCollege, T.ヤブリッジマンBridgman, E. C.との協力のもとに中国医療伝道会を設立した。この会の目的は、キリスト教伝道と密接な関連のもとに医療事業の発展を計ることであった。1839年、ホブソンHobson, B. (合信)が中国に到着した。彼は日常の医療活動を熱心におこなったが、やがて中国にとって、可能な限り早く、中国語医学書を刊行することが必要であると考えるようになった。これは非常に困難なしごとであったが、苦心を重ねた末に、4種の中国語医学書を執筆した。1854年にカ-(嘉約翰)が中国に到着した。彼は非常な努力の末に、近代薬学に関する中国語著作を刊行した。この後、彼は多くの中国語医学書を執筆した。これらの中国語医学書が、幕末明治期の日本に船載されたことは注目すべきことである。日本の知識人は中国文を比較的容易に読むことができるので、これらの書物は、日本人が西洋近代医学を摂取する上において、非常に有効であった。第1に中国の初期医療伝道の概況について考察した。中国における本格的な医療伝道の開拓は1830年代からであり、1838年に創設された中国医療伝道会は、中国医療伝道の漸進的発展における基礎となったものである。医療伝道は、宣教師のおかれていた環境によってさまざまな展開を示していたが、中でもホブソンHobson,B(中国名合信)は、中国の医学水準を高めることに重大な使命を感じ、中国人医師の養成や、中国語医学書の著作などに努力した。本年度は、ホブソンの中国語医学書の内容および特色について、従来の研究の上に新しい知見を加えてまとめ、同時にこれらの中国語医学書が幕末期のわが国に及ぼした影響についても考察した。第2に入華プロテスタント宣教師が、中国人の間におけるアヘン禍の蔓延防止を目的として著作した中国語著作について考察した。清朝のアヘン対策は、民衆に対しては厳刑・峻法をもって威圧することが主眼であったと思われるが、宣教師の中国語著作に見えているアヘン対策は、第一は、アヘン禍の恐ろしさを認識させること、第二はキリスト教の信仰を持たせることによって、アヘン吸飲の誘惑より身を護らせることを徹底させることであり、第三には、アヘン中毒患者に対する治療・更生の法にも及んでいる。それぞれの宣教師がさまざまな試行錯誤のもとに最も効果的なアヘン対策書に作成しようとしていた努力のあとを良く示している。アヘン戦争後における中国医療伝道の発展は局地的であるとはいっても、中国人に欧米の近代医学を紹介し、これによって、キリスト教伝道によりよき地盤を形成したことは重要である。しかしながら近代医学の恩恵をより広い地域に及ぼし、それによって医療伝導の漸進的な発展をはかっていくためには、地域的な病院の開設だけでは十分ではないことは当然であった。ここにおいて考えられたことは、中国人に対する医学教育を拡充することであり、その一環として、中国語医学書を刊行することを考慮するに至った。初期の中国語医学書としては、ホブソンHobson,B(中国名、合信)が刊行した『全体新論』『西医略論』『婦嬰新設』『内科新設』の四著が重要であり、またカ-Kerr,J.G.(中国名嘉約翰)が刊行した『西薬略釈』『皮膚新編』等の諸著も注目すべきものである。本年度においては、中国プロテスタント医療伝道開拓期における入華宣教師の諸活動を概観しつつ、特にホブソンおよびカ-の中国語・医学書・薬物書の内容および特色について、昨年度に引き続いて考察し、研究を深めた。

次にこれらの中国語医学書がわが国におよぼした影響についても、研究をより深化し、特にホブソンの中国語医学書が、わが国に及ぼした影響については、さまざまな視点から考察した。なお入華プロテスタント宣教師が出版した欧文および中国語の定期刊行誌の記事についても検討し、中国医療伝道の展開先がどのようであったかについて、具体的に明らかにした。
IL-5依存性B細胞分化に関与する転写因子の機能解析

IL5はCD38刺激マウス脾臓B細胞に作用し、顕著な増殖とIgM産生を誘導するのみならず、クラススイッチ組み換えを惹起しIgG1産生を誘導する。IL-4はCD38刺激B細胞を分化させることはできないが、CD38とIL-5により刺激されたB細胞に作用しIgG1産生を著明に亢進する。本研究はIL-5がクラススイッチ組み換えを惹起する機構を遺伝子レベルで明らかにするとともに、IL-5の標的遺伝子を同定することを研究目的とした。C57BL/6マウス脾臓B細胞を抗CD38刺激、抗CD38とIL-4あるいは抗CD38とIL-5で共刺激し、3日後にそれぞれの細胞群よりmRNAを精製してGeneChip解析に使用した。IL-5あるいはIL-4刺激で発現誘導あるいは発現抑制の認められる遺伝子の網羅的な解析を行い、その機能についてもレトロウイルスの発現系を用いて解析した。【結果と考察】約39,000遺伝子を解析した結果、抗CD38刺激B細胞をIL-4あるいはIL-5刺激するとそれぞれ約450、300遺伝子の発現増強が誘導されることが分かった。IL-5刺激とIL-4刺激で共通して誘導される遺伝子を約80同定した。IL-5により特異的に発現が誘導される約200の遺伝子に注目し検索した結果、クラススイッチ組み換えに必須であるAID、B細胞の終末分化に関与するBlimp-1遺伝子が含まれていた。さらに、ケモカインレセプターCCR10の発現もIL-5刺激により発現が誘導されたが、そのB細胞分化における役割について今後解析したい。
内的報酬付与が脳卒中患者の運動学習効果に及ぼす影響と神経メカニズムに関する研究

本研究では健常成人および脳卒中患者の運動学習向上のために,異なる報酬による動機づけ効果を検証した.その結果,健常成人および脳卒中患者において,目標提示による有能感への動機づけといった内的報酬,あるいは自身と他者の結果を比較することによる他者との関わりが社会的報酬を高めることにより,金銭付与による外的な報酬と比較して,運動学習向上とそのモチベーション向上と維持に効果的であることが示唆された.平成25年度は脳卒中患者を対象に,上肢運動学習における外的および内的報酬による効果の違いを脳活動を踏まえ検証した.外的報酬としては学習向上に応じた金銭付与による動機づけ,内的報酬は目標提示(他者の結果)による有能感への動機づけとした.さらに,これらの違いによるモチベーションへの影響も検証した.被験者をコントロール群,金銭付与群,目標提示群に分類し,一定時間の練習後に休憩を挟みながら学習課題を3試行実施した.コントロール群では自身の結果をフィードバックしながら実施した.金銭付与群では1試行後に休憩をはさみ,2試行目にて学習が向上すれば金銭を与えると指示し,その後2回目の休憩をはさみ,3試行目には学習向上に関わらず金銭を与えないよう指示した.目標提示群では1試行後に自身の結果をフィードバックすると同時に,同年代の結果を比較提示し3試行まで実施した.3群ともに各試行間の休憩時間は自由とし,練習しても良いことを伝えた.分析は各試行における運動学習成績を比較すると同時に,モチベーションとして休憩時間の各被験者の自主的な練習量を測定し比較した.その結果,目標提示群のみ各試行において有意な学習向上を示し,金銭付与群では2試行目のみ有意な向上を認めたものの,金銭付与がなくなる3試行目では学習効果が認められなかった.また,休憩時間における自主的練習量においても,いずれの休憩時間においても目標提示群がもっとも多く,モチベーションの高さを示した.今回の結果から,他者の結果を目標として提示することは,金銭付与による外的報酬と比較して学習効果とモチベーションの維持において良好な結果をもたらすことが示唆された.しかしながら,学習課題実施中の脳活動については,安静時と比較して前頭前野背外側領域および高次運動野を中心とした活性化が認められたものの,報酬の違いによる明確な差は認められなかった.本研究では健常成人および脳卒中患者の運動学習向上のために,異なる報酬による動機づけ効果を検証した.その結果,健常成人および脳卒中患者において,目標提示による有能感への動機づけといった内的報酬,あるいは自身と他者の結果を比較することによる他者との関わりが社会的報酬を高めることにより,金銭付与による外的な報酬と比較して,運動学習向上とそのモチベーション向上と維持に効果的であることが示唆された.平成24年度は運動パフォーマンスにおいて,外的報酬あるいは内的報酬のどちらが効果的な学習をもたらすかを健常若年者および成人を対象に検証した。1つ目の実験では,健常若年者(平均年齢20歳)を対象に,連続反応学習課題において異なる報酬付与の違いを検証した。用いた報酬は,外的報酬として金銭付与,内的報酬として自身の結果のフィードバックおよび他者の結果の提示(目標設定)とした。その結果,金銭を報酬として与えられた群と比較して,自身の結果と他者の結果を与えられた群において即時的に高い学習効果が得られる傾向が示された。2つ目の実験では,健常成人(平均年齢69歳)を対象に,バランス課題において内的報酬として異なる目標設定の与え方による影響を検証した。用いた目標設定の与え方は,自身の結果よりも20%高い目標設定(High target;HT)または自身の結果よりも20%低い目標設定(Low target;LT)とした。HTでは高い目標設定に対して自身の能力を伸すことによる有能感(報酬)を得ようとする動機づけが生じると考えられ,LTでは自身の結果が目標を上回っていることによる有能感(報酬)が得られている状況と考えられる。これらの目標設定の前後でのバランス能力を比較した結果,HTによって高いバランス能力の向上が認められた(Hiyamizu M,et al. J Novel Physiotherapies. 2012)。これら2つの実験結果から,健常成人における運動パフォーマンスの効果的な学習には金銭付与による外的報酬ではなく,自身の結果のフィードバックさらには目標設定とその目標に対する有能感などによる内的報酬の付与が重要であることが示唆された。当初の研究計画どおり,健常若年者を対象とした外的報酬と内的報酬の効果の違いを検証した。また,若年者だけでなく健常成人(高齢者)を対象にして内的報酬としての目標設定による羽フォーマス効果を明らかにした。なお,当初の計画において脳機能イメージング装置を用いて課題実施中の脳活動を計測予定にしていたが,現段階で計測結果の処理及び分析中である。平成24年度の結果を踏まえ,外的報酬と内的報酬による運動学習における違いを脳卒中患者を対象に検証し,さらには内的報酬の具体的な与え方による効果の違い等について検討していく。また,脳機能イメージング計測によってその学習神経メカニズムを明らかにしていく。さらに,学習した運動パフォーマンス結果と脳活動の関係性を検証し,単なる報酬による運動学習効果の有無だけでなく,症例による効果の違いを科学的に捉える。今年度購入予定であった上肢機能システムおよびシステムに付随するソフトウェアについては,運動学習課題をバランス課題としたため購入に至らなかった。また,研究成果に関する国際発表は次年度に予定している。従って,次年度は上肢運動学習課題として用いる上肢機能システムおよびその附属ソフトウェアを整備し,今年度および次年度の研究成果に関する国際発表にて研究費を使用する計画にしている。
CP,CPT対称性の破れの研究(φファクトリーでの実用的検出器システムの開発)

K中間子放崩の精密測定を通して、自然界の時空反転CP,CPT対称性の破れを検出し、その機構解明をめざす。具体的には,500MeV×500MeVe^+e^-衝突型加速器施設であるφファクトリーを建設し,実験を行うことである。本研究では,そのための実用的検出器システムの具体案を検討した。また,φファクトリー特有の運動学的制約を大いに活用する。つまり,バックグラウンドの除去と共に,放崩K粒子の種類を確定するのにtagging法に用いる。検出器性能の精度高い較正並びにバックグラウンド事象の差し引きに,多くの事象の中から必要とする種類の粒子を純度高く抽出するのに活用する。これらの手法を提案した。上記の方法とシステムにより,最も測定が困難視されていたK→ππでのdirect CP violationも,ΔRe(ε′/ε)=±1×10^<-4>の統計・系統誤差(従来の固定標的実験よりも1桁向上した精度)で,測定可能と結論する。同時に,荷電K中間子でのCP対称性の破れを始めとして,大変興味多い反応過程を本システムで検出・研究出来ることを指摘した。φファクトリーでの実験のため,測定器に要求される性能とその実現可能性の検討を続けている。具体的には,最も厳しい条件を課すK^○→pipi過程でのCP対称性の破れ(いわゆる,Re(ε ́/ε))を現在の実験精度を1桁上回る1×10^<-4>で検出する測定に焦点を合す。検出器系に次の2点の思想の実現を図ることを暗に想定している。(1)数KHzのφ放崩事象を全て収集する。これは可能な物理研究を全て測定しようとするのみならず,検出器の校正に大いに役立つデータを得るためである。高頻度のデータ収集を可能とするため,検出器を極力シンプルなものとし不可欠でない情報量の収集を行なわない。これは同時に,数10^<10>事象/年のデータを短期間に解析し,物理結果を得るためにも重要である。(2)R&Dを必要とする支端技術の導入をさけ,確実に稼動する検出器系を用いる。具体的には,荷電粒子飛跡検出器としては円筒型ドリフトチェンバーを,光子検出器としては(鉛+チェンバー+シンチレータ)で構成するファインサンプリング・カロリメータを考える。上記過程に対しては、K゚→3π゚、π^+π^-π゚、π^±l^±ν(l=μore)のバックグラウンドを10^<-5>10^<-6>倍抑制する必要がある。φファクトリーの特長としての運動学的制約を用いれば、2π゚あるいは3π゚の放崩位置を高精度で知らなくとも、3π゚事象を除去可能。光子に対するエネルギー分解能=9%/√<E>のもとでも10^<-6>の除去因子を得られることが分かった。一方、π^+π^-π゚、π^±l^±νに対しては、運動量分解能=3%のもとでも除去因子は10^<-3>。それは、光子検出器がレンジ・カウンターとしても稼動し、除去因子10^<-2>を得られることが判明した。今後、より詳細なシミュレーションを繰り返し、上記検出器と実現確度を高めるつもりである。前年度の続き、検出器の予想される性能をシュミレーションした。具体的には、fine-sampling typeshower counterを粒子識別に飛程測定器として、あるいは光子の入射位置並びにエネルギー測定のための光子検出器として用いた場合の性能を、特に入射角が大きい粒子に対して検討した。また、この結果を踏まえてK→pipi信号に対するバックグラウンドの除去能力を判定した。特に、pi^0pi^0に対するpi^0pi^0pi^0の除去に重点を置いた。結果として、比較的容易に得られる性能を要求するのみで、tracking chamberと上記shower counterから成る非常にシンプルな検出器系でもって、目的とする下記の物理研究が従来よりも1桁から数桁改良された感度で実行可能であることが判明した。(2)K^0〓〓系でのT violationの研究、詳しくは成果報告冊子にまとめた。
咀嚼・嚥下機能を最適化する全部床義歯形態のイノベーション

かみ合わせの高さを標準よりも前歯で4mm高くすることによって、食物を咀嚼して柔らかくする機能が低下し、また、舌が上顎にあたる圧力が低下し、唾液や水を喉の奥に送り込む力が低下した。一方、上の奥歯を標準より3mm狭くすることによって、唾液を喉の奥に送り込む力が低下したが、咀嚼には影響がなかった。以上のことから、義歯の形は咀嚼や嚥下に影響を与え、特に舌の機能が低下した後期高齢者では不適切な義歯によって食物を喉に送り込む力が低下し、誤嚥性肺炎のリスクが大きくなると考えられる。義歯を作成する時には、見た目や咀嚼だけでなく嚥下も考慮して義歯を設計することが重要である。義歯製作においては咀嚼機能や審美性を優先するあまり、嚥下機能は軽視されがちである。舌の機能は加齢と共に低下し、それに伴い嚥下機能も低下する。義歯装着時に問題がないようでも、義歯を長期間使用することで、義歯が不潔になるうえに嚥下機能が低下すると、誤嚥性肺炎のリスクが大きくなる。そこで、咀嚼・嚥下機能を考慮した義歯形態の指標を得ることを目的として、咬合高径と臼歯人工歯の頬舌的排列位置が食塊形成能、口腔期・咽頭期の嚥下動態に与える影響を調査し、嚥下機能に最適な舌接触圧分布と患者の舌機能に調和した咬合高径、口蓋形態について検討することとした。平成24年度には、口腔期と咽頭期の嚥下動態を一連のものとして接触・嚥下機能を総合的に評価するための新しいシステムを構築した。また、嚥下機能に障害のない若年者5名を被験者として、若年者の摂食・嚥下動態を評価する予定であったが、実験において嚥下内視鏡を用いることに対する恐怖心から、若年者の被験者を見つけることが非常に困難であった。平成25年度は、嚥下内視鏡の操作トレーニングを繰り返し行い、安全で確実に操作できるように研鑽を積んだ。加えて、被験者の同意を得る際には、安全であることを実際に見せて、研究に協力してもらえる若年被験者を確保した。これらの被験者において、咬合高径と口蓋形態を変化させ、これが若年者の最大舌接触圧、食塊形成能、嚥下機能に与える影響を総合的に評価した(被験者3名)また、被験者として嚥下障害のない全部床義歯装着者20名を予定している。若年者での被験者確保が困難であったことから、上下全部床義歯患者を確保するために、研究の概要・主旨と得られる成果などを繰り返し説明しながら、全部床義歯の作製、調整を行い、被験者候補者を確保した(現在の候補者7名)。超高齢社会の我が国では嚥下障害を持つ高齢者が急増しているにもかかわらず、義歯製作においては咀嚼機能や審美性を優先するあまり、嚥下機能は軽視されがちである。自覚症状はないものの、専門的な検査では嚥下に障害がある患者やその予備軍は少なくない。平成24年度の計画は、口腔期から咽頭期の嚥下機能を総合的に評価するためのシステムを構築することであった。舌接触圧分布から口腔期嚥下動態を観察するための舌接触圧測定装置(スワロースキャン現有)と喉頭運動から咽頭期嚥下動態を観察するための自作の嚥下運動記録・分析システム(Nd-Fe-B磁石と高感度交流磁場検知センサを用いたもの)を同期させた。これによって、口腔期と咽頭期の嚥下動態を一連のものとして接触・嚥下機能を総合的に評価するための新しいシステムを構築することができた。舌の機能は加齢と共に低下し、嚥下機能が低下することによって、誤嚥性肺炎のリスクが大きくなる。

そこで、咀嚼、嚥下機能を考慮した義歯形態の指標を得ることを目的として、咬合高径と臼歯人工歯の頬舌的排列位置が食塊形成能と嚥下動態に与える影響を調査し、患者の舌機能に調和した咬合高径、口蓋形態について検討することとした。平成24、25年度には、口腔期と咽頭期の嚥下動態を一連のものとして摂食嚥下機能を総合的に評価するための新しいシステムを構築した。若年有歯顎者において、咬合高径を挙上した実験用口蓋床と臼歯口蓋側部の厚みを変えた口蓋床を作製し、嚥下内視鏡を用いて、各口蓋床装着時および未装着時の食塊形成能を評価した。また、嚥下評価システムを用いて、各実験用口蓋床装着時および未装着時の嚥下を評価した。以上より、咬合高径と口蓋形態が若年者の舌接触圧、食塊形成能、嚥下機能に与える影響を総合的に評価した。ただし、嚥下内視鏡を用いることに対する恐怖心から、被験者の獲得が困難であった。平成26年度は、被験者となる全部床義歯装着者を確保する上で、嚥下内視鏡を用いることに同意を得ることが非常に困難であったため、食塊形成の評価はクリープメーターを用いたテクスチャープロファイル分析によって行うよう実験計画を変更した。この変更に伴い、若年有歯顎者においてもテクスチャープロファイル分析を追加した。若年者においては、咀嚼、嚥下機能の予備力が大きいため、咬合高径や口蓋形態が咀嚼、嚥下機能に与える影響は少なかった。一方、無歯顎被験者では実験用上下全部床義歯を新たに作製することを条件に、現在までに4名の無歯顎被験者の同意を得て、義歯を作製している。今後は、無歯顎被験者を対象に、咬合高径と口蓋形態が全部床義歯装着者の最大舌接触圧、食塊形成能、嚥下機能に与える影響を総合的に評価する予定である(目標被験者数10名)。医歯薬学平成25年度の計画(24年度の進捗状況から計画を修正)では、若年者の摂食・嚥下動態を評価するために、嚥下内視鏡を安全かつ確実に操作するためのトレーニングを行った後に、嚥下機能に障害のない若年者5名を被験者として、以下のような研究を予定していた。まず、咬合高径を第1大臼歯部で2mm挙上した実験用口蓋床と咬合高径は変化させず、臼歯口蓋側部の厚みを3mmに設定し口蓋形態を変えた口蓋床を製作し、JMS舌圧測定器を用いて、各口蓋床装着時および未装着時の最大舌接触圧を測定する。次に、嚥下内視鏡を用いたAbeらの方法(J Prosthodont Res.55(3):171-8 2011)で、各口蓋床装着時および未装着時の食塊形成能を測定、評価する。嚥下評価システムを用いて、各口蓋床装着時および未装着時の嚥下(空嚥下、2ml水嚥下、ゼリー嚥下)を評価する。以上より、咬合高径と口蓋形態が若年者の最大舌接触圧、食塊形成能、嚥下機能に与える影響を総合的に評価する予定であった。しかし、嚥下内視鏡トレーニングに時間を要した。また、嚥下内視鏡の安全性を実際に見せて実験方法を説明したが、嚥下内視鏡を用いることに対する恐怖心から、若年者の被験者は3名(平成26年3月31日現在)に留まっている。全部床義歯装着者を被験者とする場合には、これ以上に被験者の確保が難しいと思われることから、上下無歯顎患者に対して、研究の概要・主旨と得られる成果などを繰り返し説明しながら、全部床義歯の作製と調整を行い、被験者候補者を確保している。当初の計画では、口腔期から咽頭期の嚥下機能を総合的に評価するためのシステムを構築することに加えて、若年者の摂食・嚥下動態を評価するために、嚥下機能に障害のない若年者5名を被験者として、以下のような研究を予定していた。
組織への酸素供給システム成熟化の分子機構の解明

組織への酸素供給システム成熟化は、創傷治癒時や、微少循環における血管閉塞や再灌流後の側副枝の血管新生においても、組織への酸素供給という観点から重要な問題であることは論をまたない。スフィンゴシン1リン酸(Sphingosine 1-Phosphate、S1P)は血小板に由来する脂質成長因子であり、血管内皮細胞のG蛋白結合型受容体であるSIP1(EDG-1)を介して、血管新生・成熟を促す。申請者達は現在、活性酸素(Reactive Oxygen Species、ROS)が内皮細胞におけるS1P1の発現レベルにどのような影響を与えるか検討した。結論から言うと活性酸素はS1P1の発現を亢進させた。具体的にはウシ大動脈由来の内皮細胞(BAEC)においてROSの一種である過酸化水素を細胞外から投与すると、用量依存的にかつ極めて急性な(15分で)S1P1蛋白質発現レベルの増加が観察される。過酸化水素によって前処置され、S1P1を多量に発現したBAECでは、S1Pに対する反応性が有意に亢進していた。申請者達は高血糖の環境では活性酸素の産生が増加していることを明らかにした。更に高血圧のモデルラットではNADPHオキシダーゼの発現が亢進して活性酸素の産生が増加していること、NO合成酵素の基質アルギニンの投与ではNOの生成が増加して、この活性酸素の増加を打ち消すように作用することを明らかにした。NADPHオキシダーゼの発現が亢進しているような条件下では、内皮細胞のS1P1受容体蛋白質発現増加を介して血管新生を促進させる可能性が示唆され、シンドロームXとの関わりも視野にいれながら、さらに研究を進展させていきたい。スフィンゴシン1リン酸(Sphingosine 1-Phosphate、S1P)は血小板に由来する脂質成長因子であり、血管内皮細胞のG蛋白結合型受容体であるS1P1 (EDG-1)を介して、血管新生・成熟を促す。創傷治癒時や、微少循環における血管閉塞や再灌流後の側副枝の血管新生においても、組織への酸素供給という観点からも重要な問題である。申請者達は現在、活性酸素(Reactive Oxygen Species、ROS)が内皮細胞におけるS1P1の発現レベルにどのような影響を与えるか検討中である。結論から言うと活性酸素はS1P1の発現を亢進させる。これが血管新生を促すことに繋がっていくかという下流の話しは、これからの課題である。過酸化水素はS1P1のmRNA発現レベルには有意な変化を与えなかった。それではどうような機序でS1P1蛋白質が急激にふえるかというのは今後の課題である。動脈硬化、高血圧、虚血再灌流等、炎症などが進行している血管床ではROSの産生が亢進していることが知られているが、これらの結果はそのような条件下では、内皮細胞のS1P1受容体蛋白質発現増加を介して血管新生を促進させる可能性を示唆するかもしれない。

スフィンゴシン1リン酸(Sphingosine 1-Phosphate、S1P)は血小板に由来する脂質成長因子であり、血管内皮細胞のG蛋白結合型受容体であるS1P1(EDG-1)を介して、血管新生・成熟を促す。申請者達は、活性酸素(Reactive Oxygen Species、ROS)が内皮細胞におけるS1P1の発現レベルにどのような影響を与えるのか検討した。結論から言うと活性酸素はS1P1の発現を亢進させた。具体的にはウシ大動脈由来の内皮細胞(BAEC)においてROSの一種である過酸化水素を細胞外から投与すると、用量依存的にかつ極めて急性な(15分で)S1P1蛋白質発現レベルの増加が観察される。過酸化水素によって前処置され、S1P1を多量に発現したBAECでは、S1Pに対する反応性が有意に亢進していた。申請者達は高血糖の環境では活性酸素の産生が増加していることを明らかにした。更に高血圧のモデルラットではNADPHオキシダーゼの発現が亢進して活性酸素の産生が増加していること、NO合成酵素の基質アルギニンの投与ではNOの生成が増加して、この活性酸素の増加を打ち消すように作用することを明らかにした。NADPHオキシダーゼの発現が亢進しているような条件下では、内皮細胞のS1P1受容体蛋白質発現増加を介して血管新生を促進させる可能性が示唆され、シンドロームXとの関わりも視野にいれながら、さらに研究を進展させてゆきたい。
計量書誌学的アプローチによる戦前の日本の地理学界の研究動向の解明

本研究の目的は、戦前の日本地理学界の研究動向を解明する一つの手段として、計量書誌学的方法を用いてみることにあった。具体的には、主要な地理学関連の学会誌に掲載された論文と、その論文中に引用されている論文をデータとし、それらの共引用・連鎖結合・書誌結合の頻度を測度として学界の研究動向の把握を試みようとしたものである。前年度選定した5誌(「地理学評論」・「地学雑誌」ほか)について、戦前から終戦までに発行された巻に掲載されている論文を対象にして、書誌事項・引用文献データ等を含む日本版Science Citation Index(SCI)に相当するデータベースを作成した。斯学における戦前の文献は、同じ学会誌の同じ号であっても文献引用の際の形態の統一が必ずしもとれておらず、データベース作成の前作業に当たるコーディングが非常に困難であった。また、コーディングの終了したものを、スキャナーで読み取りデータとして取り込む作業を予定し、作業も一部行なっていたが、対象雑誌が古く文字が不鮮明なためか、一度コピーをとってからスキャナーを用いたにもかかわらず、読み取り精度が極めて悪く、最終的には手作業で入力する部分がかなり多かった。データベースは現在も内容のチェックを続けている状態ではあるが、入力データを一部解析した結果では、日本地理学界が制度化される初期の段階において、例えば地形学における地形計測の流れのようないくつかのコアとなる研究がみられることがわかった。したがって斯学の研究動向解明においても、定量的な手法すなわち計量書誌学的方法を援用することが、一つの有用な方法であることがわかった。本研究の目的である戦前の日本地理学界の研究動向を探るために、研究成果発表手段として重要である学会誌への論文掲載に着目した。すなわち、主要な地理学関連の学会誌に掲載された論文と、その論文中に引用されている論文をデータとし、それらを計量書誌学的手法を用い、例えば共引用・連鎖結合・書誌結合をみることで、学界の研究動向の把握を試みるのが本研究の目的である。そのためには、日本版Science Citation Index(SCI)にあたるものが必要となるが、周知のように、既存のデータベースにはそのようなものがないので、今年度は研究の前段階として、データベース作りから始めた。具体的な作業としては、(1)入力対象雑誌の選定を行ない、「地理学評論」・「地学雑誌」・「地理教育」・「地球」・「地理論叢」の5誌を入力対象とすることにした。対象時期は、(発行されていたものは)終戦までとした。次に、(2)書誌データ他、入力項目を選定すると同時にデータベースのフォーマットの設計を行なった。さらに、(3)上記(1)に記載した対象雑誌の入力データ相当部分を複写し、(2)で決定したフォーマットに従ったコーディングを行なってからそれをスキャナーで読み込み、データとして取り込んだ。データ入力の精度を上げるためには、コーディングが不可欠であり、原本にはコーディング結果の書き込みができないこと、対象雑誌が戦前のものであることから、紙質の劣化に伴い、読みとり精度が悪くなってしまうこと、で複写作業が余計に加わっている。現在、(4)入力データのチェックを行ないつつあるが、今年度はまだ完了していない。上記(1)(4)の作業と並行して、関連文献にあたり、文献研究も行なった。