hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住民による地域高齢者見守り支援評価指標の国際的標準化に関する研究

本研究の目的は、日本で開発した住民による地域高齢者見守り支援の評価指標について、国外での適用可能性を明らかにすることである。具体的には、評価指標の韓国語版を作成し、韓国において高齢者見守り支援を行っている住民ボランティア326名に調査を行い、評価指標の適用可能性について、検証した。その結果、内的整合性うあ基準関連妥当性についてはほぼ確保されたと考えられた。また、住民ボランティアの地域へのコミットメントが高いことが地域高齢者の見守りを行うことに対する自己効力感に良い影響をもたらす可能性が示された。以上より、地域高齢者の見守り支援の評価指標については韓国においても適用可能であると考えられた。本研究の目的はわが国で開発してきた住民による地域高齢者見守り支援の評価指標について、海外調査を行い、その信頼性と妥当性を検証し、国際的な標準化と発信を行うことである。なお、本研究では地域高齢者見守り支援の評価指標として、地域コミットメント尺度と地域高齢者見守り自己効力感尺度を位置づけている。平成25年度は韓国ソウル地区の住民ボランティア335名(女性82.8%、65歳以上の者50.9%)に対して地域高齢者見守り支援の評価指標に関する自記式調質問紙査を行い、データ収集を行った。調査にあたっては、質問紙について日本語と韓国語に流ちょうな研究者とともに逆翻訳と検討を重ね、韓国語版尺度を作成した。現在第一段階の分析を終えたところである。分析対象者329名のデータに関する統計的解析の結果、地域コミットメント尺度の平均得点は17.4点、標準偏差は3.9、信頼性係数は0.68、地域高齢者見守り自己効力感尺度の平均得点は15.4点、標準偏差は4.7、信頼性係数は0.84であった。また、構成概念妥当性を検討するために、因子分析を行ったが、地域コミットメント尺度については日本人への調査結果と同様に「つきあい」と「帰属感」の因子構造がみられ、寄与率も0.57と高かった。しかし、地域高齢者見守り自己効力感尺度については、寄与率は0.60と高かったが、因子構造は日本人調査結果と異なっていた。また、韓国住民ボランティアに面接調査を実施したが、質的分析を今後行うことを予定している。以上より、韓国における地域高齢者見守り支援の評価指標については一定の信頼性は確認できたが、構成概念妥当性についてはまだ評価できず、詳細な解析が必要と考える。本研究では、地域高齢者見守り支援の評価指標として、地域コミットメント尺度と地域高齢者見守り自己効力感尺度を検討することにしている。平成26年度は、平成25年度に実施した韓国ソウル住民ボランティア335名への質問紙調査結果の解析を進めたこと、韓国ソウル市にあるDobong Silver Centerにおける住民ボランティア2名とセンター長へのインタビュー内容について質的にまとめた。質問紙調査に関する分析については、欠損値データ等を除いた326名のデータから、各尺度の基準関連妥当性を検討した。地域コミットメント尺度については、Brief Sense of Community Indexとの関連を検討した結果、その相関係数は0.40(p<0.0001)であった。地域高齢者見守り自己効力感尺度については、改訂版Loyola Generativity Scaleとの関連を検討した結果、その相関係数は0.72(p<0.0001)であり、いずれの評価指標についても一定の基準関連妥当性を満たすことが明らかになった。韓国ソウルの住民ボランティア2名へのインタビューの逐語録から、わが国と同様、近隣同士でお互い関心をもって気遣う見守り的活動が行われていることが示された。また、その行動の背景には「奉仕をすることは幸せなことである」という価値観を明確に示す発言がみられた。本研究の目的は,わが国で開発した地域高齢者見守り支援の評価指標について,海外調査を行い,その信頼性と妥当性を検証し,国際的な標準化と発信を行うことである。本研究では地域高齢者見守り支援の評価指標として,地域コミットメント尺度と地域高齢者見守り自己効力感尺度を検討することとしている。平成27年度は,平成25年度に実施した韓国(ソウル)で暮らす住民ボランティア326名への質問紙調査結果とわが国の住民ボランティアに対する調査結果を比較検討し,解析を進め,国際学会等で発表を行った。韓国の住民ボランティアのデータセット326名にマッチングさせるために,日本の住民ボランティアのデータセット859名から無作為に326名を抽出し,統計解析を行った。その結果,韓国の住民ボランティアは日本の住民ボランティアに比べ,女性であること,一人暮らしであること,在住期間が短いこと,教育背景が多様であることなどの傾向がみられた。また,韓国の住民ボランティアの方が地域高齢者見守り自己効力感が有意に高かった一方,地域コミットメントに違いはみられなかった。地域高齢者見守り自己効力感を従属変数とした重回帰分析を行った結果,もっとも説明力が高かったのは地域コミットメント(ベータ0.35)であり,年齢(ベータ0.24)や国の違い(ベータ0.17)を超えて,住民ボランティアにおいては地域へのコミットメントが高いことが地域高齢者の見守りを行うことへの自己効力感に良い影響をもたらすことが明らかになった。

以上より,わが国で開発してきた地域高齢者見守り支援の評価指標については韓国においても活用可能であり,有用性があることが示された。本研究の目的は、日本で開発した住民による地域高齢者見守り支援の評価指標について、国外での適用可能性を明らかにすることである。具体的には、評価指標の韓国語版を作成し、韓国において高齢者見守り支援を行っている住民ボランティア326名に調査を行い、評価指標の適用可能性について、検証した。その結果、内的整合性うあ基準関連妥当性についてはほぼ確保されたと考えられた。また、住民ボランティアの地域へのコミットメントが高いことが地域高齢者の見守りを行うことに対する自己効力感に良い影響をもたらす可能性が示された。以上より、地域高齢者の見守り支援の評価指標については韓国においても適用可能であると考えられた。韓国での調査結果の分析について、当初予想していた仮説にほぼしたがって解析が進んでいる。しかし、米国での調査交渉が進んでいないことから上記区分にて評価を行った。地域看護学今後は引き続き、地域高齢者見守り支援の評価指標について、国際的標準化を図るため韓国での調査結果と日本での調査結果について比較検討を詳細に行う。米国での調査交渉に努める一方、英文による学会発表や英文誌への投稿を積極的に推進し、調査ができる素地をつくる。当初の予定通り、韓国での調査を実施することができ、解析も順調に進み、一定の成果がみられていることから、上記の区分内容について評価を行った。米国での調査交渉が順調に進んでおらず、論文化などがやや遅れているため次年度使用額が生じた。今後は、平成25年度に得られた韓国での調査結果と過去に実施した日本での調査結果と比較検討を行うこと、韓国住民ボランティアへの面接内容について質的分析と行うことから比較検討を行うことを予定している。また、海外での学会発表と国際誌への論文発表等を進め、指標の国際化を図る。また、米国での調査交渉を進める予定であるが、順調に進まない場合、それ以外の国での調査も検討したい。次年度に米国での調査交渉を進め、研究成果について、海外学会での発表や英文誌への投稿を進める。
星間空間における対称性の高い多環式芳香族炭化水素の分布の研究

星間空間に広く観測される一連の赤外線輝線バンド(以下UIRバンド)は、多環式芳香族炭化水素(以下PAH)の構造を持つ物質に起因するものと考えられているが、具体的な物質については、今日に至るまで明確な同定がなされていない。UIRバンドは遠方銀河でも検出されており、キャリアは宇宙の炭素原子の10-20%を担い、星間ガスの加熱を通じ、星間空間の物理・化学過程に大きく影響を与えていると考えられている。従って、その正体を明確につきとめることは、宇宙空間における炭素質物質の進化を理解する上で、現在の天文学の主要課題の一つである。またUIRバンドは複数からなり、プロファイルは複雑な構造を示す。バンドの強度比、中心波長の値は、キャリアの構造・物理状態を反映していると考えられるため、キャリアを明確に規定できれば、UIRバンドを放射している遠方の天体の性質の研究にも大きな寄与が期待される。このような背景のもと、星間空間におけるPAHの形態の分布、その環境による変化を明らかにすることを目的とし、特にAKARI衛星により取得された大量の銀河面および系外銀河の近赤外線分光データの詳細な解析を進めた。昨年度は、AKARIにより取得された近赤外線スペクトルの解析を行い、PAHの構造と密接に関係する3.3ミクロンバンドが少なくとも3.28ミクロンと3.30ミクロンの2成分で説明できることを示した。今年度はこの解析を拡張し、3.4-3.5ミクロン帯の構造を調べ、4つの成分で観測をよく説明できることを明らかにした。これらの成分はそれぞれメチル基、メチレン基の対称、非対称振動に対応すると解釈される。また、3.28ミクロンと3.41ミクロンの強度に良い相関があることが分かった。この結果はベイサイトとメチレン基との相関を示唆し、星間空間に存在するPAHの構造、生成についての知見を得る手がかりが得られた27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。星間空間に広く観測される一連の赤外線輝線バンド(以下UIRバンド)は、多環式芳香族炭化水素(以下PAH)の構造を持つ物質に起因するものと考えられているが、具体的にどのような物質であるかは、様々な仮説が提案されており、今日に至るまで明確な同定がなされていない。UIRバンドは、遠方銀河でも検出されており、キャリアは宇宙の炭素原子の10-20%を担い、星間ガスの加熱を通じ、星間空間の物理・化学過程に大きく影響を与えていると考えられている。本研究はこのような背景のもと、最新のUIRバンドの観測データとPAHの理論計算を比較し、星間空間におけるPAHの形態の分布、その環境による変化を明らかにすることを目的とする。特にAKARI衛星により取得された大量の銀河面および系外銀河の近赤外線分光データと、中間赤外線の撮像データを最新の理論計算による様々な形態のPAHのスペクトルと比較する。またすばる望遠鏡により取得された銀河系内天体の高空間分解能中間赤外線スペクトルとの比較も行い、これらを総合して、星間空間に存在するPAHの形態を解明とキャリア物質の同定を目指す。本年度は、AKARIにより取得された近赤外線スペクトルの解析を行い、PAHの構造と密接に関係する3.3μmバンドが少なくとも2成分で説明できることを明らかにした。本研究はこのような背景のもと、最新のUIRバンドの観測データとPAHの理論計算を比較し、星間空間におけるPAHの形態の分布、その環境による変化を明らかにすることを目的とし、特にAKARI衛星により取得された大量の銀河面および系外銀河の近赤外線分光データの詳細な解析を進めた。本年度は、AKARIにより取得された近赤外線スペクトルの解析を行い、PAHの構造と密接に関係する3.3ミクロンバンドが少なくとも2成分で説明できることを示し、その間の相関関係を調べたが、非常に強い関係は得られなかった。これと並行して3.4-3.5ミクロン帯の構造も詳細に調べている。

星間空間に広く観測される一連の赤外線輝線バンド(以下UIRバンド)は、多環式芳香族炭化水素(以下PAH)の構造を持つ物質に起因するものと考えられているが、具体的な物質については、今日に至るまで明確な同定がなされていない。UIRバンドは遠方銀河でも検出されており、キャリアは宇宙の炭素原子の10-20%を担い、星間ガスの加熱を通じ、星間空間の物理・化学過程に大きく影響を与えていると考えられている。従って、その正体を明確につきとめることは、宇宙空間における炭素質物質の進化を理解する上で、現在の天文学の主要課題の一つである。またUIRバンドは複数からなり、プロファイルは複雑な構造を示す。バンドの強度比、中心波長の値は、キャリアの構造・物理状態を反映していると考えられるため、キャリアを明確に規定できれば、UIRバンドを放射している遠方の天体の性質の研究にも大きな寄与が期待される。このような背景のもと、星間空間におけるPAHの形態の分布、その環境による変化を明らかにすることを目的とし、特にAKARI衛星により取得された大量の銀河面および系外銀河の近赤外線分光データの詳細な解析を進めた。昨年度は、AKARIにより取得された近赤外線スペクトルの解析を行い、PAHの構造と密接に関係する3.3ミクロンバンドが少なくとも3.28ミクロンと3.30ミクロンの2成分で説明できることを示した。今年度はこの解析を拡張し、3.4-3.5ミクロン帯の構造を調べ、4つの成分で観測をよく説明できることを明らかにした。これらの成分はそれぞれメチル基、メチレン基の対称、非対称振動に対応すると解釈される。また、3.28ミクロンと3.41ミクロンの強度に良い相関があることが分かった。この結果はベイサイトとメチレン基との相関を示唆し、星間空間に存在するPAHの構造、生成についての知見を得る手がかりが得られた3.3ミクロンバンドの成分について、ガウシアン、ローレンチアン、ホクトの3つのケースについて、詳細な検討を行い、2成分ホクト(ガウシアンとローレンチアンを合わせたもの)が統計的にも一番よく観測されたプロファイルを説明することが確認できた。また3.3ミクロンだけでなく3.4-3.5ミクロン帯のバンド構造についても4つのホクトプロファイルを用いたモデルが最もよくプロファイルを再現する結果を得た。このモデルが統計的にどの程度の有為であるかについて現在詳細に検討を進めている。またこれらのフィットにより分解されたそれぞれの成分間の相関も詳細に検討し、成分の起源の同定の議論を進めているところである。またこれらの成果をすでに5つの国際研究集会および学会で発表し、よい評価を得ている。ほぼ当初予定していたデータ解析は一段落し、ほぼ順調に研究計画が進められている。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初目標としていたバンドの強度比、中心波長のからキャリアの構造・物理状態の環境による変化を明らかにすることを目的とし、特にAKARI衛星により取得された大量の銀河面および系外銀河の近赤外線分光データの詳細な解析を進めた結果、3.3, 3.4-3.5ミクロンバンドがそれぞれ複数の成分であることが示唆される結果がえられた。本年度は最終年度にあたり、これらの結果を統計的に議論し、当初の目的の達成を目指すとともに、成果を査読論文としてまとめる準備を進める予定である。
自然免疫刺激に伴うTxnipの発現抑制とRedox制御の生理的意義の解明

炎症性の刺激によりサイトカインやケモカインなど多くの遺伝子が活性化する一方で、細胞内の酸化還元環境を制御するTxnip遺伝子の発現が、免疫細胞だけでなくほとんどの細胞種に於いて炎症性の刺激に応答して発現が急激に低下していることを見いだした。この発現抑制は、細胞内のグルコース濃度低下に応答しており、炎症と代謝が非常に密接に関係していることを示唆している。実際に、刺激時にTxnip遺伝子を強制発現すると自然免疫応答が抑制されることからも、近年炎症との関係が注目されている生活習慣病治療の分子標的としての可能性を示した。LPS刺激に伴うTxnip発現抑制制御の生理学的な意義を明らかにするために、Txnip遺伝子強制発現細胞株を作成し、LPS刺激後の主なサイトカイン、ケモカイン遺伝子の発現への影響を確認した。しかし、これらの遺伝子の発現に大きな変化は見られなかった。また、Conditional Txnip Transgenic mouseを作成し、現在実験に向けて交配中であり、今後は、Transgenic mouseより調整した骨髄由来マクロファージを用い、影響を受ける遺伝子発現を網羅的に解析する。Txnip遺伝子の発現制御を明らかにするために、レポーター解析を行ったが、Txnip遺伝子プロモーター領域を導入したレポーター遺伝子では、発現の抑制を検出できなかった。これは、Txnip遺伝子の発現がLPS刺激後の急激な抑制のあと、短時間で回復するので、Luc遺伝子産物の分解がTxnip遺伝子の発現制御に追随できないことが原因と考えられる。今後は、mini geneを用いて導入したTxnip mRNAを直接検出する実験系を構築するとともに、Nuclear Run On AssayでTxnip遺伝子の転写を直接的に解析する。同時にTxnip遺伝子の機能を明らかにするために、Yeast two hybrid法によりTxnip遺伝子産物に結合するタンパク質の同定を試みた。その結果、6つの候補遺伝子を同定し、HEK293細胞内での結合を確認した。今後は、遺伝子ノックダウンの系を用いて、その結合の意義を明らかにする。LPS刺激により発現が急激に減少するTxnip遺伝子の発現抑制メカニズムを明らかにするために、Txnipプロモーター領域を上流に挿入したTxnipρレポーター遺伝子を作成し、Txnip遺伝子の発現抑制に必要な転写因子結合部位の同定を試みた己その結果、転写開始点より176塩基上流までに存在する2つのChoRE、CCAAT配列、1つのFoxo結合部位にからなるグルコース応答領域が必須であることがわかった。この領域にはグルコース応答転写因子であるMlx-MondoAが無刺激の状態で結合しているが、ChIP解析によりMlx-MondoAがLPS刺激に応答して、Txnip遺伝子のプロモーター部位から乖離していることがわかった。そして、MondoAのTxnip遺伝子プロモーター部位への結合の調節には、LPS刺激で活性化される既知のシグナル経路は関与していないこと、解糖系の阻害によりTxnip遺伝子の発現抑制が回復することなどから、LPS刺激によるTxnip遺伝子の発現抑制は、解糖系の活性化が引き起こす細胞内のグルコース代謝産物の濃度の低下を反映した現象であることがわかった。この結果は、近年指摘されている炎症と代謝の関連性を支持するものであり、Txnip遺伝子が、生活習慣病や炎症性疾患の予防、治療の有力な分子標的候補であることを示している。また、Txnip遺伝子の発現制御機構の解明による培養条件の改善により、Txnip遺伝子過剰発現細胞の作成と維持が可能となり、LPS刺激依存的な勧ウ遺伝子発現抑制のもつ生理学的が意義を、サイトカインやケモカインの産生を指標に個体レベルと細胞レベルで詳細な解析を進めている。その結果、自然免疫刺激時の代謝の変化は、その後のサイトカインやケモカインの産生に大きな影響を与えていることを示唆する予備的な実験結果を得ており、更なる解析を行っている.昨年度は、LPS刺激により発現が急激に減少するTxnip遺伝子の発現抑制がTxnip転写開始点より176塩基上流までに存在するグルコース応答領域が必須であることを明らかにし、LPS刺激に応答して、細胞は解糖系を活性化する可能性を示した。最終年度である本年度は、その検証と分子メカニズムにアプローチすることを中心に研究を進めた。MondoAのTxnip遺伝子プロモーター部位への結合の調節にはLPS刺激で活性化される既知のシグナル経路は関与していないこと、解糖系の阻害によりTxnip遺伝子の発現抑制が回復することなどから、LPS刺激によるTxnip遺伝子の発現抑制は、解糖系の活性化が引き起こす細胞内のグルコース代謝産物の濃度の低下を反映した現象であることがわかった。実際にTxnip遺伝子を強制発現した場合、LPS刺激時の遺伝子発現誘導が大きく影響を受けることからも、この結果は、近年指摘されている炎症と代謝の関連性を支持するものであり、Txnip遺伝子が、生活習慣病や炎症性疾患の予防、治療の有力な分子標的候補であることを示している(Kanari et al., PlosOne 8(3) e59026 2013)。

Txnip遺伝子の発現制御機構の解明による培養条件の改善により、Txnip遺伝子過剰発現細胞の作成と維持が可能となり、LPS刺激依存的なTxnip遺伝子発現抑制のもつ生理学的が意義をサイトカインやケモカインの産生を指標に詳細な解析を進めた。自然免疫刺激時のTxnip遺伝子の発現抑制の解除は、自然免疫刺激時に見られる解糖系への代謝切り替えを抑制し、その後のサイトカインやケモカインの産生に大きな影響を与えていることを示唆する結果を得た。今後はTLRから代謝の切り替えへ至るシグナル経路とその分子機序の解明を目指して継続して研究を進める。昨年度までに予定しているLPS刺激に伴うTxnip遺伝子の発現抑制の分子メカニズムを解明し、現在、欧文専門誌に投稿中であるとともに、来年度予定しているTxnip遺伝子の過剰発現の細胞レベルでの解析は準備ができている。個体レベルでもトランスジェニックマウスの作成が完了し、現在、導入遺伝子の発現の確認と系統の選別を行っており、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画は順調に進展しており、現状通り研究を進めていく予定である。
放射線適応応答への放射線誘発バイスタンダー効果の寄与

1.低線量照射あるいは低線量率緩照射による放射線感受性の変化正常型p53細胞(A172細胞)に低線量照射(0.02Gy)あるいは低線量率緩照射(0.01Gy/min,1.5Gy)を行った後に急照射を行うと,単に急照射を行う場合より放射線抵抗性を示した.これは低線量照射あるいは低線量率緩照射により適応応答が誘導されていることを示している.この適応応答の誘導はiNOS阻害剤あるいはNO消去剤により抑制された.2.低線量率緩照射によるp53とHdm2の蓄積誘導変化正常型p53細胞(A172細胞)に低線量率緩照射(0.01Gy/min,1.5Gy)を行った後に急照射を行うと,p53蓄積量の衰退およびp53のリン酸化の減弱が認められた.一方,p53の分解を促進するHdm2の蓄積誘導およびHdm2のセリン166のリン酸化が認められた。このことから,低線量率緩照射されるとHdm2が活性化され,p53の分解が促進されていることが、p53の不感の原因であることが示唆された.3.低線量照射あるいは低線量率緩照射後の高線量率急照射によるiNOSの蓄積誘導正常型p53細胞(A172細胞)に低線量照射(0.02Gy)あるいは低線量率緩照射(0.01Gy/min,1.5Gy)を行った後に急照射を行うと明らかなiNOSの蓄積誘導が認められた.またiNOSの蓄積誘導動態と一致して,正常型p53細胞の培養液中にコントロールレベルの2倍以上の亜硝酸塩の蓄積が認められた.これらのことから,低線量率緩照射されるとHdm2が活性化され,p53の分解が促進されて不感となることによりiNOSの転写誘導を抑制することができないため,後の高線量率急照射によってiNOSが蓄積誘導されて,NOが放出され,培養液中に亜硝酸塩が蓄積されたものと示唆された.4.NO発生剤処理による放射線感受性の変化正常型p53細胞(A172細胞)にNO発生剤(硝酸イソソルピド)処理を行った後に急照射を行うと,単に急照射を行う場合より放射線抵抗性を示した.これはNOラジカルにより適応応答が誘導されていることを示している.この適応応答の誘導はNO消去剤により抑制された.申請者は「放射線誘発バイスタンダー効果」の発現に内因性の一酸化窒素(NO)ラジカルが関与し、被曝細胞から放出されるNOラジカルを介した「放射線誘発バイスタンダー効果」により非被曝細胞が放射線抵抗性を獲得することを見出した(Int J Radiat Biol,76:1649-1657,2000;Radiat Res,155:387-396,2001;Methods Enzymol,359:280-286,2002)。本研究は、「放射線適応応答」への内因性NOラジカルの関与を明らかにし、「放射線適応応答」への「放射線誘発バイスタンダー効果」の寄与を明らかにすることを目的とした。(1)正常型p53導入ヒト非小細胞肺癌H1299細胞におけるiNOSの蓄積誘導(1)高線量率(1Gy/min、総線量1.5 or 3.0Gy)および低線量率(0.001Gy/min、総線量1.5Gy)放射線照射によるiNOSの蓄積誘導は認められなかった。(2)低線量率放射線照射(0.001Gy/min、総線量1.5Gy)後直ちに高線量率放射線照射(1Gy/min、総線量1.5Gy)を行うと、ヒト神経膠芽腫細胞の場合と同様にiNOSの蓄積誘導が認められ、培養液中のnitrite濃度も上昇した。(2)正常型p53導入ヒト非小細胞肺癌H1299細胞における放射線適応応答へのNOをメディエーターとする放射線誘発バイスタンダー効果の寄与(1)予めの低線量率(0.001Gy/min、総線量1.5Gy)放射線照射により高線量率(1Gy/min)放射線照射に対する感受性の低下が認められ、生存率を指標とした放射線適応応答が認められた。(2)NO特異的スカベンジャーであるcarboxy-PTIOの培地への添加により、正常型p53細胞における生存率を指標とした放射線適応応答はほぼ完全に抑制された。1.低線量率緩照射によるp53とHdm2の蓄積誘導変化正常型p53細胞(A172細胞)に予めp53を蓄積誘導させた後、低線量率緩線照射を行った場合、p53蓄積量の衰退およびp53のリン酸化の減弱が認められた。一方、p53の分解を促進するHdm2の蓄積誘導およびHdm2のセリン166のリン酸化が認められた。このことから、低線量率緩照射されるとHdm2が活性化され、p53の分解が促進されていることが、p53の不感の原因であることが示唆された。2.予めの低線量率緩照射後の高線量率急照射によるiNOSの蓄積誘導

高線量率急照射では線量依存的に変異型p53細胞においてiNOSが蓄積誘導されるが、正常型p53細胞(A172細胞)では蓄積誘導が見られない。同様に、低線量率緩照射でも正常型p53細胞においてはiNOSの蓄積誘導が見られない。一方、予めの低線量率緩照射の後直ちに高線量率急照射した場合には正常型p53細胞でも明らかなiNOSの蓄積誘導が認められた。またiNOSの蓄積誘導動態と一致して、正常型p53細胞の培養液中にコントロールレベルの2倍以上の亜硝酸塩の蓄積が認められた。これらのことから、低線量率緩照射されるとHdm2が活性化され、p53の分解が促進されて不感となることによりiNOSの転写誘導を抑制することができないため、後の高線量率急照射によってiNOSが蓄積誘導されて、NOが放出され、培養液中に亜硝酸塩が蓄積されたものと示唆された。3.予めの低線量率緩照射後の高線量率急照射による生存率正常型p53細胞(H1299/wtp53)に予めの低線量率緩照射の後直ちに高線量率急照射した場合、高線量率の単一照射と比べて明らかに放射線抵抗性を示し、放射線適応応答が認められた。一方、NOの消去剤であるc-PTIO存在下で高線量率急照射すると、この放射線適応応答が抑制されることが明らかになった。1.低線量照射あるいは低線量率緩照射による放射線感受性の変化正常型p53細胞(A172細胞)に低線量照射(0.02Gy)あるいは低線量率緩照射(0.01Gy/min,1.5Gy)を行った後に急照射を行うと,単に急照射を行う場合より放射線抵抗性を示した.これは低線量照射あるいは低線量率緩照射により適応応答が誘導されていることを示している.この適応応答の誘導はiNOS阻害剤あるいはNO消去剤により抑制された.2.低線量率緩照射によるp53とHdm2の蓄積誘導変化正常型p53細胞(A172細胞)に低線量率緩照射(0.01Gy/min,1.5Gy)を行った後に急照射を行うと,p53蓄積量の衰退およびp53のリン酸化の減弱が認められた.一方,p53の分解を促進するHdm2の蓄積誘導およびHdm2のセリン166のリン酸化が認められた。このことから,低線量率緩照射されるとHdm2が活性化され,p53の分解が促進されていることが、p53の不感の原因であることが示唆された.3.低線量照射あるいは低線量率緩照射後の高線量率急照射によるiNOSの蓄積誘導正常型p53細胞(A172細胞)に低線量照射(0.02Gy)あるいは低線量率緩照射(0.01Gy/min,1.5Gy)を行った後に急照射を行うと明らかなiNOSの蓄積誘導が認められた.またiNOSの蓄積誘導動態と一致して,正常型p53細胞の培養液中にコントロールレベルの2倍以上の亜硝酸塩の蓄積が認められた.これらのことから,低線量率緩照射されるとHdm2が活性化され,p53の分解が促進されて不感となることによりiNOSの転写誘導を抑制することができないため,後の高線量率急照射によってiNOSが蓄積誘導されて,NOが放出され,培養液中に亜硝酸塩が蓄積されたものと示唆された.4.NO発生剤処理による放射線感受性の変化正常型p53細胞(A172細胞)にNO発生剤(硝酸イソソルピド)処理を行った後に急照射を行うと,単に急照射を行う場合より放射線抵抗性を示した.これはNOラジカルにより適応応答が誘導されていることを示している.この適応応答の誘導はNO消去剤により抑制された.
蛍光標識胎盤蛋白アネキシンVを用いた血小板活性化のリアルタイム解析

1、目的:血管内血栓形成過程は血管内皮細胞の障害部位における内皮下組織への血小板の粘着により開始される。粘着血小板は形態変化とともに細胞内カルシウム濃度([Ca^<2+>]i)の上昇がトリガーとなりフィブリノーゲンを分子糊として血小板凝集塊を形成する(血小板血栓)。この血小板凝集塊を足場として血液凝固反応が惹起されフィブリノーゲンはフィブリンとなり、血小板血栓はより強固な凝固血栓に至る。凝固反応の開始には、血小板内[Ca^<2+>]iの持続的上昇よるPhosphatidylserineの細胞内膜から外膜への露出が必須でありPhosphatidylserineの細胞膜表面への露出を血小板活性化のマーカーに応用する。妊娠高血圧症候群の病因に血小板の活性化が上げられているが、正常妊娠においても血小板の活性化は起こっている。妊娠マウスを使用し血小板のアゴニストによる血小板内[Ca^<2+>]i変化パターンとPhosphatidylserine発現パターンを解析した。3、結果:血小板[Ca^<2+>]iパターンはトロンビン付加前はoscillationを示し、付加後三つのパターンを認めた。パターン(1):付加直後[Ca^<2+>]iは直ぐに上昇しそのままsustain、パターン(2):タイムラグを持ってsustain、パターン(3):oscillationのまま。Phosphatidylserine発現はパターン(1)と(2)のみsustain後に認められた。非妊、妊娠9日、妊娠18日とパターン(1)、(2)の割合は増加していった。産後4週間ではその割合は減少した。4、結論:妊娠日数とともに血小板はPhosphatidylserine発現という面からみて活性化しやすい状態と言える。
森林山地域における積雪・融雪管理に向けた実験水文学的研究

本研究は、森林山地域における融雪水の移動過程や融雪流出機構を明らかにして、適切な積雪・融雪管理モデルの構築に向けた水文情報の抽出と診断を目的にしている。最終年度に当たる本年度は、初年度からの作業計画を踏襲しつつ、これまでの成果を総合して、適切な積雪・融雪管理モデル確立のための水文情報を整理することに眼目を置いている。得られた成果は、次のとおりである。(1)試験流域(A=19.45km^2)における寒候期(125月)の降水量の割増係数としては、試験流域の近傍に位置するアメダスデータの1.5倍が妥当である。(3)試験流域での算定最大流域積雪水量は,900990mmほどであって、各年とも2月下旬3月上旬に生起している。(4)高度当りの積雪水量の増加割合は、2mm/mほどであって、日本の山岳地域における平均値(1mm/m)よりも大きい。(5)最大日融雪量は5565(mm/d)であって、豪雨出水に匹敵する。(6)融雪の早期化は渇水時期を早めている。なお、「Forest influences on seasonal snowpack dynamics and runoff」と題したワシントン大学とカリフォルニア大学のセミナーで、成果の一部が披露された。本研究は、森林山地域における融雪水の移動過程や融雪流出機構を明らかにして、適切な積雪・融雪管理モデルを構築することに眼目を置いている。本年度の検討課題は、1,積雪山地域の既設試験流域(A=19.45km^2)内に雪ライシメータを3基設置して、2,浸透融雪量、表面融雪量、流出量、アルベド、積雪深及び積雪密度を測定すること、3,さらには、既設試験流域内の上・中・下流域で積雪量調査を実施することである。本年度の計画進捗状況と成果は次の通りである。1,小斜面域(A=1.23m^2)を3セット連結させた雪ライシメータを3基、既設試験流域内に設置して、水文諸量を測定しデータロガーに収録している。収録状況は上首尾である。2,試験流域の下流域で積雪量調査を23週間ごとに実施している。資料不足は否めないが、それでも積雪水量は積雪水深の一次関数で表現されうることが明らかにされた。なお、上流域周辺部での積雪量調査とそれに伴う、積雪水量と標高との関連性については次年度の検討課題とした。3,既設試験流域における既往の水文諸量を用いて水文特性を抽出して吟味・検討した結果、水面蒸発量の推定にはマッキンク式が有用であること、当該流域での蒸発散比としては0.740.86が妥当であること、1水年の流出率が0.8程度であること等を明らかにした。なお、本年度の研究成果を以下の国際会議で発表することにしている。本研究は、森林山地域における融雪水の移動過程や融雪流出機構を明らかにして、適切な積雪・融雪管理モデルを構築することを目的にしている。本年度の主な検討課題は、試験流域(A=19.45km^2)における寒候期(12月5月)での水文特性を評価することであって、得られた成果は次の通りである。(1)融雪最盛期における流出量と河川水温の各水文量には24時間周期に類似した成分が含まれている。(2)寒候期の流出量には、持続性の強い流出成分の割合が暖候期のそれよりも卓越している。(3)融雪期における流量ハイドログラフ逓減部は、逓減係数0.018d^<-1>を有する融雪流出成分に、より早い逓減特性(逓減係数0.015h^<-1>)を有する晴天日の日融雪流出が出現し上乗せされて流出している。(4)積雪環境の相違が融雪期直前の積雪水量の多寡に影響を与えている。(5)融雪期における総流出量が年間総流出量に占める割合は、約40%程であって、その比率は積雪寒冷地での60%に較べてかなり低い。それでも融雪流出が河川酒養に果たす役割の大きさが理解できる。
超好熱始原菌における分泌関連因子の遺伝子破壊と形質評価

大腸菌シグナルペプチドペプチダーゼ(SPP)のC末端領域と27%の相同性を示す遺伝子(TK1164)がT. kodakaraensisゲノム上から同定された。その翻訳産物(SppA)はペプチダーゼ活性を示し、酸性アミノ酸を認識せず、P-1には側鎖の短いアミノ酸、P-3には疎水性・芳香族アミノ酸を認識することが分かった。これらの結果からSppAはシグナルペプチド中央部の疎水領域の切断に寄与すると考えられた。様々な変異型酵素を解析した結果、SppAはSer162及びLys214からなるSer/Lys catalytic dyadを利用していることが判明した。S128A、Y165A酵素は活性の増大や基質特異性の拡大が観察された。これらの残基はSPPが細胞内でシグナルペプチド以外のタンパク質を切断しないようにあえて活性を抑え、特異性を限定しているのではないかと考えられた。さらにSppAと類似した構造を示すTK0130が同定された。その翻訳産物(SppB)はSppAと18%の相同性を示し、実際に膜結合型タンパク質で性あることが分かった。SppBも酸性アミノ酸残基を含むペプチドを切断しなかったが、P-1/P-3は疎水性アミノ酸を、P-2は塩基性アミノ酸を強く認識した。これらの結果から、SppBはシグナルペプチドのN末端領域を認識し得ることが明らかとなり、SppAとSppBが協同してシグナルペプチドの分解に関与することが示唆された。SppBはSer/His/Aspからなるcatalytic triadを活性中心にもつことがわかった。また様々な遺伝学的解析を行ったところ、T. kodakaraensis内でマルトオリゴ糖の輸送に関与する唯一のtransporterも同定でき、薬剤耐性に基づいた超好熱菌遺伝子破壊系も構築できた。高温環境下でも利用可能な薬剤及びその薬剤耐性遺伝子を用いた遺伝子破壊系の構築を行った。一般的に細菌などに対して用いられている薬剤耐性遺伝子の発現産物は耐熱性を示さないため超好熱菌に対しては利用できない。そこで抗生物質として競争阻害効果のあるものに注目し、シンバスタチンの利用を検討した。HMG-CoA redactaseは細菌や始原菌において、酢酸から多種多様な骨格をもつイソプレノイド化合物を合成するのに必要な鍵酵素であるが、特に始原菌においてイソプレノイドの合成は細胞膜脂質の構築に必要であることから生命維持に必須である。一方、シンバスタチンはHMG-CoA redactaseの強い競争阻害剤であることが知られている。そこで、85°Cにおける最小生育阻止濃度を調べたところ4マイクロMシンバスタチンでThermococcus kodakaraensisの生育が完全に阻害されることが確認され、本薬剤が高温環境で利用可能であることが判明した。次にPromoterとして本菌由来glutamate dehydrogenase遺伝子の上流領域を用いたHMG-CoA reductase遺伝子の大量発現カセットを設計した。このDNAカセットを選択マーカーとし遺伝子破壊用プラスミドを構築した。アミロプルラナーゼ遺伝子(apuTk)及びsugar transporter遺伝子群(malTk)の破壊を試みた。形質転換を行い、4マイクロMシンバスタチン存在下で薬剤耐性を示す株を選択することにより目的の遺伝子破壊株が取得できた。さらにそれぞれの破壊株のさまざまな糖における増殖特性を調べた。アミノ酸培地及び、あるいはピルビン酸培地では野生株と同等の生育を示したのに対し、malTk破壊株はマルトオリゴ糖及び多糖で増殖が認められなかった。apuTk破壊株はプルランでは生育出来なかっただけでなく、アミロースにおいても生育速度が低下し、apuTkは本菌株における主要な多糖分解酵素であると考えられた。

さらに興味深いことに、ほとんどのマルトオリゴ糖に対してapuTk破壊株は増殖を示したものの、特により短い糖鎖で増殖が低下した。このことはapuTkが細胞表層で糖の取込みに関与している可能性が示唆される。大腸菌シグナルペプチドペプチダーゼ(SPP)のC末端領域と27%の相同性を示す遺伝子(TK1164)がT.kodakaraensisゲノム上から同定された。本遺伝子産物(SppA)は大腸菌SPPと同様N末端領域に膜貫通ドメインを有した。SppAはペプチダーゼ活性を示し、FRET基質に対する作用から本酵素は酸性アミノ酸を認識せず、P-1には側鎖の短いアミノ酸、P-3には疎水性・芳香族アミノ酸を認識することが分かった。これらの結果からSppAはシグナルペプチド中央部の疎水領域の切断に寄与すると考えられた。SppAとそのホモログ間で保存性の高い残基をアラニンに置換し活性測定した結果、SppAの活性にはSer162及びLys214が必須であり、本酵素はSer/Lyscatalytic dyadを利用していることが判明した。S128A、Y165A酵素は活性の増大や基質特異性の拡大が観察された。これらの残基はSPPが細胞内でシグナルペプチド以外のタンパク質を切断しないようにあえて活性を抑え、特異性を限定しているのではないかと考えられた。さらにSppAと類似した構造を示すTK0130が同定された。その翻訳産物(SppB)はSppAと18%の相同性を示し、N末端付近に推定膜貫通領域を有し、実際に膜結合型タンパク質であることが分かった。SppBも酸性アミノ酸残基を含むペプチドを切断しなかったが、SppAと異なり、P-1/P-3は疎水性アミノ酸を、P-2は塩基性アミノ酸を強く認識した。これらの結果から、SppBはシグナルペプチドのN末端領域を認識し得ることが明らかとなり、SppAとSppBが協同してシグナルペプチドの分解に関与することが示唆された。SppAと同様な部位特異的変異を導入した結果、SppBはSppAとは異なるSer/His/Asp酸からなるcatalytic triadを活性中心にもつことがわかった。また様々な遺伝学的解析を行ったところ、T.kodakaraensis内でマルトオリゴ糖の輸送に関与する唯一のtransporterも同定できた。
非排水単純せん断時の砂の大変形特性

地盤の一般的な変形ひずみ状態は単純せん断である。そこで本研究では中空ねじり単純せん断試験を用いて土の密度、拘束圧、土の種類などの要因が大変形時の間隙水圧およびせん断強度に与える影響を調べた。まず現有の試験装置の改良を行った。土の軟化過程を含む大変形領域での単純せん断試験を行うために、電動パルスモーターによる変位制御式のねじり載荷装置を製作して現有の中空ねじりせん断装置に搭載した。また、パーソナルコンピューターを用いた実験装置の自動制御・自動計測のシステムを開発し、実験の時間短縮と省力化を図った。実験では、豊浦砂を用いて乾燥堆積方により、外径10cm、内径6cm、高さ10cmの中空供試体を作製した。中空供試体の高さ変化・内径変化・体積変化を拘束すると供試体の形や寸法は全く変化しない。この条件下で定速ねじり変位を加えることにより単純せん断試験を実施した。4種類の密度の供試体について、それぞれ初期等方拘束圧50、100、200、300kPaのもとで単純せん断試験を行った。これらの試験条件下で供試体は圧縮的挙動を示し応力の極小点(準定常状態、QSS)が現れた。試験結果を検討し、つぎの結果を得た。1)せん断摩擦角の変化:砂の密度によらず、ピーク強度における摩擦角は20-22度、QSSで33-35度、以降の大変形状態では35-37度である。2)主応力軸の回転:最大主応力が鉛直方向からなす角度は始めは0度であるがせん断開始と共に急激に増加し45度となる。その後QSSまで減少し、QSSをすぎると再び45度に向かって増加してゆく。3)中間主応力係数bの変化:せん断初期はb=0.5であるがピーク強度直前で減少しはじめてQSSにおいてb=0.25となり、以後ほぼ一定が保たれる。密度の影響:e-log p'平面上で、準定状態線(QSSL)は各初期圧密線(ICL)ごとに決まる。密度が大きいほど間隙水圧の発生が小さくなってQSSLとICLは接近するが、間隙比の差が0.005程度であればせん断挙動に大差ない。
細菌広宿主域ベクタ-を用いる植物への遺伝子導入

対象とする植物としてトマトを選び,その野生株(Lycopersicon peruvianum)を取りあげた。しかしながら植物成体そのものを取扱うことは繁雑で,長期間を要し,また栽培施設の管理などの問題を必ず解決せねばならない。1.トマト培養細胞の形質転換系の確立すでによく基礎的知見の得られている野性株トマト(L.Perurianum)のプロトプラストを酵素混液を用いて作成,エレクトロポレ-ション法で検討した。マ-カ-遺伝子としてカナマイシン耐性化遺伝子(npt II)を持つpUC18HS(最終濃度50μg/ml)を導入することから始めた。環状のままのプラスミドをキャリア-DNA(最終濃度50μg/ml)とともに導入する。エレクトロポレ-ションはパルス巾を30μsに固定し,02.5KV/cmの電界強度の短形波パルスを1回かける。プロトプラストをエレクトロポレ-ション用緩衝液に懸〓して,種々のパラメ-タを変化させて形質転換頻度の比較を行った。その結果,エレクトロポレ-ション用緩衝液としてカルシウム緩衝液を使用して熱ショック処理(45°C,5分)を与えた後,PEG溶液(18%PEG6000,6mM MgCl_2,0.1%MES,0.4Mマニト-ル,pH5.8)を8%となるよう混合した場合,1.5KV/cmの電界強度で供試プロトプラスト当り,最大4.5×10^<-4>の形質転換頻度が得られ,他の植物の系と比較しても高頻度で形質転換体を得ることが可能となった。2.シクロヘキシミド耐性化遺伝子をマ-カ-とする形質転換一般に真核細胞の分子遺伝学で用いる遺伝子マ-カ-は有効なものが少い。シクロヘキシミド耐性化遺伝子をマ-カ-としてトマト培養細胞系に用いる試みを進めた。今のところ遺伝子発現のレベルでの障害を取除くことはできていない。
Poverty, resilience and vulnerability: Evidence from Leyte after Typhoon Haiyan

2018年度の主な活動は,フィリピンレイテ島のハイヤン台風後の災害復興とそれに伴う復興や地域開発,貧困対策などを調査するためのマニラやレイテ島で「人的な研究ネットワークづくり」と「復興関係者・被災者等への聞き取り調査」が活動の中心であった。特に災害後の公的政策と住民の自助・共助体制を調査するために,フィリピンでフィールドワークを実施した。マニラでは,フィリピン大学やアジア開発銀行(ADB)等で,復興に関わる様々な政策についての情報収集と関係者への聞き取り調査を行った。フィリピン大学では,社会福祉関連データベースの内容と利用条件を調べた。データベースは主に社会健康保険の効果を分析するために作られており,利用する際フィリピン大学経済学部の教員・学生との共同研究行うことが必要条件であると分かった。ADBでは「貧困削減日本基金(JFPR)」に関わる多くの復興プロジェクトについて,その内容と課題について聞き取り調査ができた。レイテ島では,現地のNPO団体の尽力により,ハイヤン台風による大災害にみまわれたタンアウアン市の市長・タクロバン市の副市長・バルーゴ町の町長・トゥンガ町の副町長並びにそれぞれの行政関係者に聞き取り調査をすることができた。これらの自治体の協力で,地域住民への聞き取り調査も円滑に行うことができた。さらに,事例研究の対象としていきたいNPO団体の多くの復興活動の視察が行えた。具体的には,「貧困世帯の子ども達への放課後教育支援や,学校施設の復旧支援など教育活動に対する活動」,「女性の経済的エンパワーメント支援や農家への支援など雇用創出に対する活動」などの視察ができた。一方で,調査過程を通じて,調査内容への課題も生じてきている。例えば,レイテ島は災害が発生する以前から経済的・社会的に格差が大きい地域であり,貧困問題を抱えている世帯の災害に関するリスク認識とそれへの準備行動を分析するには,「貧困状態の現状」と「今後住民が安定した生活を送るための生活設計」に関連した調査も必要であることを認識させられた。さらに,地域の多面的な実態を知り,「被災地のレジリエンス」と「より良い復興プロセス」についての定義の再確認を行う必要があることも分かったので,研究メンバーと議論を進め,これらの再確認を行うことや上記の追加調査など研究計画を微修正しながら進めていきたい。2019年度のフィールドワークの内容は,「生活設計の中で災害に対するリスク認識や準備行動の位置づけ」と「住民が安定した生活を送るための生活設計」についてフィールドワーク調査を実施する。また,研究ポイントは以下の3点に絞る。1地域コミュニティーで実施している防災・減災活動,2官民パートナシップとして自治体と市民団体(農業協同組合,NPOなど)の復興活動の取組,3公的機関の(復興)支援活動における中央政府と自治体の役割分担と住民の自助・共助の活動について分析・まとめを行うために以下の2点を実施する。1データベース作り(インタビューやサーベイのコーディングなど),2混合研究法(mixed methods research)のアプローチを用いたフィールドワークのデータの分析(特に事例・ケーススタディー分析作成)。最後に,2019年度は,セミナー・ワークショップ・学会等で,研究成果のまとめとして「よりよい復旧・復興(Build Back Better)」と「レジリエンス」に関する発表を行い,これまでの研究結果を国際学術誌に投稿し,受理を目指す。

2019年度のフィールドワークの内容は,「生活設計の中で災害に対するリスク認識や準備行動の位置づけ」と「住民が安定した生活を送るための生活設計」についてフィールドワーク調査を実施する。また,研究ポイントは以下の3点に絞る。1地域コミュニティーで実施している防災・減災活動,2官民パートナシップとして自治体と市民団体(農業協同組合,NPOなど)の復興活動の取組,3公的機関の(復興)支援活動における中央政府と自治体の役割分担と住民の自助・共助の活動について分析・まとめを行うために以下の2点を実施する。1データベース作り(インタビューやサーベイのコーディングなど),2混合研究法(mixed methods research)のアプローチを用いたフィールドワークのデータの分析(特に事例・ケーススタディー分析作成)。最後に,2019年度は,セミナー・ワークショップ・学会等で,研究成果のまとめとして「よりよい復旧・復興(Build Back Better)」と「レジリエンス」に関する発表を行い,これまでの研究結果を国際学術誌に投稿し,受理を目指す。調査初年(2018)度に計画していたフィールドワークチーム(4名)で行うため計上していたが,2018年9月西日本豪雨および台風21号の影響で,一人のメンバーが行けなくなったため,2018年度の研究費に未使用額が生した。2019年度に計画しているフィールドワーク調査で発生する謝金と旅費などに計上する。また,国内外の学会参加費と旅費も支出予定である。
CTガイド下屍体ガス、造影剤注入法による腹膜外筋膜解剖の画像解析

解剖実習用の屍体の種々の腹膜外腔へCTガイド下で種々の量のガス(空気)を段階的に注入し、あるものはさらに色素を混入した造影剤を注入した後、これらをX線CTで全腹部および全骨盤部を撮像し、その画像を分析して、腹膜外腔内のガスの広がる経路を検討した。注入部位と使用した屍体は腎周囲腔2体、前腎傍腔3体、膀胱前腔2体、直腸傍腔2体、膀胱周囲腔1体で、注入ガス量は150ml3,000mlであった。CT像を撮像した後、いずれも剖検して、CTー解剖的相関を行った。その結果、腹部腹膜外腔と骨盤部腹膜外腔とは容易に腎筋膜下腔にて自由にガスの交通がみられた。一側の腎周囲腔のガスは上腹部の腹部大動脈と下大動脈の前縁に沿う狭い経路を通って、他側の腎周囲腔に入り得ることが確認された。また腎周囲腔のガスは一旦前腎傍腔に出て腸間膜内い侵入することもあった。前腎傍腔と後腎傍腔は腎筋膜の下方の腎筋膜下腔、すなわち下部腰椎、上部仙椎の前面の腹膜外腔で互いに交通し、そこから対側に自由に移行し、左右の側腹部腹膜外腔を上行したり、さらに腰三角部から腹壁に移行することがみられた。この腎筋膜下腔は腹膜外腔の交通の要所であることが判明したが、これまでの文献に記載が乏しい。上方は横隔膜直下の腹膜外腔へ、あるいは縦隔へ、下方は尿性殖隔膜、前方は鼠径部から皮下へ、さらに陰嚢腔へ、前方は腸間膜内、側腹部は左右の腹膜外腔からさらに前腹壁の腹膜外腔へ交通が確認された。腹膜外腔は腹膜と腹横筋膜との潜在空間で、下腹部では腎筋膜下腔を介して上下左右に、上腹部では前腎傍腔で左右に、さらに腸間膜内にひろがり得る潜在空間と定義できる。これらの腹膜外腔の潜在経路の検討は方法論的に解剖実習用の屍体を用いたことが、生体とやや異なるが、腹膜外腔の炎症、出血、腹膜外腔への消化管穿孔、縦隔気腫などの腹膜外腔病変の広がりを理解する上で重要な臨床解剖学的知見を付加し得たと考えられる。現在までに、CTガイド下屍体ガス注入実験は直腸周囲腔2例(ガス注入量、700ml、3、000ml)および左腎前傍腔3例(ガス注入量、770ml、1、500ml、2、000ml)、右腎前傍腔1例(ガス注入量、800ml)行った。方法はガス注入前の腹部CTを撮像後、CTガイド下で19G針を用いて屍体の直腸傍腔へ所定の量のガスを注入し、その後CTを撮像して、注入したガスの経路を水平断、および冠状断、矢状断再構成画像で検討した。直腸傍腔から注入したガスはやや上行して、1)1部は膀胱上縁に沿って左右に広がり、膀胱前腔(Rezius腔)に達した。2)1部左右の内腸骨血管に沿って腸骨筋の内縁を前方に移動し、鼠径部に出て、大腿血管に沿って下肢の方向へ広がった。3)また、左右の大腰筋に沿って上行し、腎筋膜下縁に達して、ガスは前腎傍腔と後腎傍腔に分かれて上行し、前腎傍腔は上方は肝下縁で終わった。後腎傍腔は右は肝のbare areaまで達し、左では左横隔膜下に達した。5)左右交通路は下方では膀胱上部の腎下腔と腎上部の膵臓のレベルの2ヵ所に認められた。6)左右の側腹部の腹膜の腹横筋膜との間の腹膜外腔(後腎傍腔の延長)に容易に広がった。7)また、左腸骨稜外方から腹筋内および皮下にも広がる経路もみられた。8)ただし、腎筋膜下極から腎周囲腔へのガス侵入は認められなかった。この実験で明らかにされたことは腎筋膜下縁から膀胱上部までの広い範囲のいわゆる腎下腔は左右腰筋の前縁から椎体の血管の前を通り、さらに、側腹部の腹膜外腔に連なる広大な左右交通路であることが証明された。屍体であるためか、腎周囲腔には全くガスが侵入しなかった。また、CTガイド下で腎周囲腔へ穿刺針を挿入することを何回か試みたが、成功しなかった。今後の課題である。

また腎周囲腔のガスは一旦前腎傍腔に出て腸間膜内い侵入することもあった。前腎傍腔と後腎傍腔は腎筋膜の下方の腎筋膜下腔、すなわち下部腰椎、上部仙椎の前面の腹膜外腔で互いに交通し、そこから対側に自由に移行し、左右の側腹部腹膜外腔を上行したり、さらに腰三角部から腹壁に移行することがみられた。この腎筋膜下腔は腹膜外腔の交通の要所であることが判明したが、これまでの文献に記載が乏しい。上方は横隔膜直下の腹膜外腔へ、あるいは縦隔へ、下方は尿性殖隔膜、前方は鼠径部から皮下へ、さらに陰嚢腔へ、前方は腸間膜内、側腹部は左右の腹膜外腔からさらに前腹壁の腹膜外腔へ交通が確認された。腹膜外腔は腹膜と腹横筋膜との潜在空間で、下腹部では腎筋膜下腔を介して上下左右に、上腹部では前腎傍腔で左右に、さらに腸間膜内にひろがり得る潜在空間と定義できる。これらの腹膜外腔の潜在経路の検討は方法論的に解剖実習用の屍体を用いたことが、生体とやや異なるが、腹膜外腔の炎症、出血、腹膜外腔への消化管穿孔、縦隔気腫などの腹膜外腔病変の広がりを理解する上で重要な臨床解剖学的知見を付加し得たと考えられる。