hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛋白質重合体の水溶液の溶液理論による研究

主に二点について研究を行った。第一のトピックは、アクチン分子間に働く排除体積起因の平均力の計算であり、第二のトピックは、2状態モデルを用いた球状蛋白質の熱容量の計算である。第一のトピックは、蛋白質の会合に関連している。アクチンは高塩濃度の溶液中で、会合によりフィラメントを自発的に形成する。近接したアクチン2分子間に働く高分子込み合い効果起因の平均力を、5種類の2分子相対配置について、溶液理論の一つである拡張scaled particle theory(XSPT)を用いて計算した。その結果、溶液中のダイマーがとる2分子相対配置が最も安定となった。また、高濃度では安定化される2分子の相対配置が低濃度と異なる結果になった。高分子込み合い効果により、排除体積が比較的大きな相対配置におけるアクチン2分子が強く安定化された。これは高濃度では排除体積の大小のみで高分子込み合い効果を議論できないことを示している。フィラメントでの軸に沿った配置での2分子の形状には窪んだ部分があり、高濃度ではパッキングを高くする必要があるため、窪んだ部分に遊離している高分子を取り込む形で安定化したと推測される。第二のトピックは、蛋白質の水和と関係している。熱変性での天然状態から変性状態への熱容量変化、ΔCp、では水和の寄与が支配的であると言われている。球状蛋白質BPTIの熱容量への水和の寄与を計算するため、第一のトピックでも用いたXSPTを用いて計算した。計算の結果、天然状態では水和に起因する熱容量には温度依存性がほとんどなかった。非天然構造を延びた構造としてモデル化した。計算されたΔCpは実験値と比べ大きな値になったが、温度上昇に伴って小さくなるという実験で得られている傾向は再現できた。また、水和エントロピーの計算値は、外挿すると摂氏120度付近で蛋白質の立体構造によらず同じ値をとった。これは、熱測定で知られている知見と一致する。最近注目されている排除体積効果による溶液中(細胞内を模した高濃度溶液)の蛋白質分子の会合の促進(macromolecular crowding)、生体にとって重要な蛋白質分子間相互作用、およびそれらの結果としての重合を溶液理論の立場から解明する。その際、溶液理論の一つである拡張scaled particle theory (XSPT)を応用する。蛋白質分子形状の会合および重合への影響の計算に溶液理論と情報理論における計算幾何学手法を組み合わせる手法を確立する。1.溶液中の蛋白質分子間の相互作用へのXSPTの応用。アクチンのダイマーについて、相対的な配置を変えて排除体積効果起因の平均力を計算した。その結果、実験で予想されている配置(会合したアクチンフィラメント内での螺旋の道筋に沿った配置)が、この平均力では最も安定であることがわかった。また、アクチンフィラメントを安定化させる(そのために動的な会合乖離を阻害する)ファロイジン分子が同時に会合する場合、ダイマー状態がより安定化されることがわかった。また、遊離したアクチンの濃度が濃いほど、ダイマーが安定化することがわかった。2.水中の蛋白質にXSPTを応用し、PPTおよびBPTIでの熱容量を計算した。その際、具体的には水和自由エネルギーの温度依存性を計算した。その結果、実験から知られているように、計算した天然状態および非天然状態での熱容量は温度によらずほぼ一定の値となった。また天然構造での計算値は定量的にも実験値とほぼ一致した。一方、コンピューターで作成した非天然状態でのモデル構造の熱容量は、熱測定での経験的計算手法で用いられる伸びきった構造よりも、ある程度コンパクトな構造の方が実験値に近づくことを示した。
幼少年期の「こころと体の調整力」を育む心理社会的要因の解明

本研究の主たる目的は,「幼少年期の『こころと体の調整力』を育む心理社会的要因の解明」である.この主目的を解決するため,子どもの身体活動の規定因子解明,子どもの調整力とその発達に関わる要因の解明,及び子どもの調整力を育む心理社会的環境要因の解明,から成る3つの下位課題を設定し,本研究題目の全体像を理解するための検討を試みた.本研究による一連の検討結果を踏まえると,幼児の「こころ」と体の調整力育成には,心身の発達を促す物的・時間的・空間的・人的な要素含む遊び環境の体系的・系統的整備が大きな役割を果たすことが示唆され,子どもの心身の健全育成の実現のために家庭,学校(園),教職員,運動(遊び)指導者との効果的な連携・協力が今後さらに発展することが期待される.本研究の主たる目的は,「幼少年期の『こころと体の調整力』を育む心理社会的要因の解明」である.この主目的を解決するため,子どもの身体活動の規定因子解明,子どもの調整力とその発達に関わる要因の解明,及び子どもの調整力を育む心理社会的環境要因の解明,から成る3つの下位課題を設定し,本研究題目の全体像を理解するための検討を試みた.本研究による一連の検討結果を踏まえると,幼児の「こころ」と体の調整力育成には,心身の発達を促す物的・時間的・空間的・人的な要素含む遊び環境の体系的・系統的整備が大きな役割を果たすことが示唆され,子どもの心身の健全育成の実現のために家庭,学校(園),教職員,運動(遊び)指導者との効果的な連携・協力が今後さらに発展することが期待される.本研究では,幼少年の身体活動を支える心理社会的要因に関する研究動向を概観するとともに,今後の幼少年期における体力向上施策を展望した,子どもの身体活動量及び体力の両面における低下は先進諸国に共通した問題であり,欧米を中心にその対策が講じられている.我が国においても,中教審答申を始めに,学習指導要領改訂,日本学術会議提言,日本体育協会プロジェクト等の施策が実施されている.子どもの身体活動と心理社会的要因に関わる最近の総説を概観したところ,幼児期・児童期には保護者を中心とする意識向上と参加促進,周辺環境の整備,生徒期においては部活動・クラブ等の活動の受け皿等の環境整備,仲間・指導者・家族といった重要な他者の理解と支援,が重要な貢献要因である.特に活動量の低下が顕著となる思春期の女児・女生徒に対しては,参加障壁を緩和させる独自の対応策が求められる。次代を担う青少年の健全育成,そして生涯にわたる健康保持と医療・社会保障費等への負担削減には,幼少年期からの身体活動への積極的な関わりが肝要であるが,国民全体から個々人の各水準で実施主体と到達目標を明確にしながら計画を策定・実施していくことが今後の在り方として期待される.3年間の研究計画の2年目においては,幼少年期の身体活動や生活習慣等がこころと体の「調整力」に及ぼす影響について,調査研究に基づき解明を進めた.第1に,児童の運動意欲に関わる心理社会的要因を明らかにするため児童585名を対象に検討を試みた.分析の結果,(1)食事・睡眠を始めとする生活習慣,そして座位中心の生活が少ないこと,(2)運動への心理社会的要因,体育授業,及び家庭環境への肯定的かつ積極的評価,(3)日常生活全体における身体活動量の高さ,が週間全体の身体活動量に正の貢献を示すととともに,上述の主たる3側面が「活力サイクル」の如く好循環し,結果的に学校体育への運動意欲を促進すると示唆された.第2に,子どもを取りまく環境の変化の中で,子どもの身体活動量と自制心の育成に関わる心理社会的要因について明らかにするため,自動223名を対象に検討を試みた,学校生活を核とした児童の自制心育成に関連する要因として,1)食事・睡眠などの生活習慣の安定化,2)友人との良好な関係,家庭の運動への肯定的な態度,3)メディアとの適切な関わりが背景要因となり,4)学校内外での身体活動量の向上をもたらすことで,5)社会性の欠如(浅薄な関係性,批判的耐性,現実体験軽視,感覚志向)及び攻撃性の抑止をもたらし,引いては6)自制心の向上に貢献する,と示唆された.以上の結果から,幼少年期のこころと体の調整力を育む心理社会的要因が明らかにされると同時に,家及び初等教育における効果的な実践方策のあり方について検討が進むことが期待される.特にこころと体の「調整力」育成について,生活環境,学習環境,社会環境,及び学びの系統性と適時性等について,具体的な実践方策の考案が求められる.3年間の研究計画の3年目においては,子どもを取りまく環境の変化の中で,子どもの身体活動量と身体的有能感の育成に関わる心理社会的要因について検討を試みた.以下に主たる結果をまとめる.(1)児童の生活環境(朝食摂取,友人数,短いTV視聴),そして運動意欲を支える心理社会的要因(体力,家庭,仲間,指導者)が相互に関連し合い身体有能感及び身体活動量を高めること,そして上述の要因に個々人の努力への肯定的な姿勢が伴うことで,学校生活での社会性(自制心,規律心,向社会性)と学習有能感の両面における向上という好循環を生み出す可能性が期待されること,が示唆された.

(2)親のかかわり方と子どもの運動有能感及びレジリンスとの関連を分析した結果,子どもの運動(遊び)に関してその過程に目を向け,子どもの努力を認め,子どもの必要としている時に支援をする課題指向のかかわり方が子どもの運動有能及びレジリエンスの向上に肯定的な影響を与えることが示唆された.以上の研究結果より,子どもの運動有能感の形成及び身体活動量の向上には,(1)運動に対する子ども及び親双方の重要性の認識の高さ,(2)適切な生活環境や生活習慣,(3)子どもの運動に対する親の肯定的なかかわりが関連していること,さらに(4)運動有能感と身体活動量の向上が,学校生活への適応感(協調性,規律心,自制心,向社会性),そして困難な状況が生じてもそこから逃げ出さず,受け止め,乗り越えていこうとする力であるレジリエンスの向上に貢献すること,が示唆された.「幼少年期の『こころと体の調整力』を育む心理社会的要因の解明」という主たる研究目的を掲げ,3年間の研究計画を遂行する中で,本研究成果により幼児を取りまく重層的な生育環境と遊び環境がその調整力の形成に密接に関わり大きな役割を果たしていることが解明された.
バリューシステム上の知識の移転が戦略実行に与える影響に関する研究

生産部門から販売部門への知識移転のプロセスについて、自動車製造業と自動車販売業を対象に分析を行い、以下の点があきらかになった。(1)生産部門での知識確立から、販売部門への移転まで数十年のギャップがあること(2)環境条件および社内の人的ネットワークが移転の契機となっていること(3)販売部門の中でも移転しやすい部分から選択的に移転していること(4)特に、販売部門での組織や人工物のシステムのあり方が移転のプロセスに影響を与えていること日本の優れた生産部門のシステムや知識のうち、移転可能なものについては他部門に移転することは、非常に重要だと考えられる。本研究は、その移転促進への示唆を与えるものである。本年度は研究期間の初年度であり、主に参与観察に基づくデータ収集を行った。神奈川県に所在する自動車ディーラーK社の2店舗について、その販売プロセスおよび各販売員の業務内容を把握したのが主なデータ収集の成果である。K社では、商品の提供を受けるメーカーの営業部門から効率的な販売手法についての改善提案を受けている。K社は、それを導入しているのだが、メーカー側の提案をそのまま受け入れるのではなく、自社のプロセスに適合するように改変を加えている。しかし、それでもなお店舗への定着には問題を抱えていることが参与観察の結果明らかになった。その大きな原因としては、まず既存の販売プロセスとの適合性が挙げられる。実際、多くの販売員が、自分たちのノウハウが結実した「個人的」なシステムを維持しており、結果としてシステムが二重化している。そして、重要な情報であるほど、新しいシステムではなく、旧来の個人的なシステムで管理していることがわかった。さらにインタビュー調査で問題の掘り下げていくと、こうした個人的なシステムが維持されているのは、新しいシステムが「機能的に不十分」であるというより、販売員の知識体系や信念との整合性が取れていないためであることが示唆された。次年度以降は、こうしたデータ収集を続ける共に、こうしたデータを知識と技術のマネジメントの観点から理論的に説明を加え、外部からの知識移転がどのように改変され、受け入れられていくのかについて論文としてまとめる予定である。本年度は、研究期間の2年度にあたり、初年度に引き続きデータ収集を行うとともに、いくつかの成果を公表を試みた。データ収集については、主要なサイトである神奈川県の自動車ディーラーにおける参与観察を続けた。特に、本年度は販売現場での知識がどのように蓄積され、共有されるのかについて、実際の自動車販売の商談の観察や、営業スタッフの教育機会であるロールプレイの観察を行った。その結果自動車メーカーの意図は、製品レベル、メーカーの推奨する販売方式ともに、十全に販売現場に反映されているとは言えず、むしろ既存の営業スタッフの知識や経験との矛盾を抱えていることがわかった。その後、インタビューを中心に、こうした状況に関するスタッフ自身の理解についてデータを収集した。また、主たる研究と同様に自動車メーカーを発信源としながらもバリューシステム上の関連の薄い業界への知識移転についての調査も行った。たとえば、郵政公社やスーパーマーケットである。本年度は、予備的な公表として、主たる研究対象となる自動車ディーラーを比較対象であるバリューシステム上の関連性の薄い業界における知識移転についての調査結果を公表することができた。次年度は、最終年度であり、こうしたデータに基づいて、比較分析を試みる予定である。
移動体面上に発生するせん断応力の高精度計測に向けた画像計測技術の新展開

感温液晶と画像計測を用いた壁面せん断応力計測の可能性と実用性を実験的調査した。この方法は、ワイヤレスによる回転翼面上や移動物体面上の壁面せん断応力計測の可能性を実現する。感温液晶は電気的に加熱され、流れにより冷却される壁面の温度を表現する。感温液晶の画像は色相(Hue)に変換され、温度と関係づけられる。強制対流による壁面からの熱伝達は運動量の輸送と関係する壁面せん断応力に比例する。壁に接した流れは壁面せん断応力を生成し、熱伝達により壁面温度を低下させる。感温液晶を用いて計測した壁面温度は壁面せん断応力に相関づけられる。乱流チャネルによる実験は、本提案が有効であることを実証した。感温液晶と画像計測を使用することにより壁面せん断応力の非接触計測技術の開発が本研究の目的である。この技術は風車翼面などの従来の計測技術では困難とされる計測を実現するものである。計測技術の開発は二次元乱流チャネル流を用いて行われている。まず、標準となる二次元チャネル乱流を作成し、流れ場の発達を確認する。確認は対数速度分布の成立と局所壁面摩擦抵抗係数のレイノルズ数に対する依存に基づき行う。十分に発達した流れ場の壁面に感温液晶とヒーターを設置し、浮力が発生しない程度に加熱を行う。流れにより感温液晶表面の温度変化が生じ、それをCCDカメラで撮影し、Hue値に変換する。変換されたHue値と圧力勾配から決定された壁面せん断応力とのキャリブレーション曲線を求め、計測に応用する。計測原理は、伝熱現象により変化した壁面温度を感温液晶と色相技術を用いて計測し、その原因である壁面せん断応力に関係づけるものである。研究においては、感度を向上させる手法と計測のレンジ幅を大きくする方法とを試みた。感度を向上させるため、微小プレートによる流れ場の撹乱を導入した。一方、計測レンジの拡大のため、ニクロム薄膜を加熱要素として採用した。キャリブレーション曲線の一般性の向上のため、熱と運動量の輸送のアナロジーを利用することを計画していた。従来から、このアナロジーに基づくと、壁面温度変化は壁面せん断応力の1/3乗に比例することが指摘されており、その現象の確認を行った。標準となる流れ場の確認、感温液晶を設置したセンサの製作と配置、液晶表面の色計測とHue値への返還による温度との関係の決定は早期に完了した。平均速度および乱れ強さ分布、および局所壁面摩擦抵抗係数の計測に基づき、標準的な流れ場であることを確認した。熱電対を用いて加熱した液晶表面温度を計測し、CCDカメラで撮影した画像のHue変換値との対応付けを行い、画像計測により液晶表面温度の計測が可能であることを確認した。2種類の計測センサーユニットを製作し、流れ場に設置し、実験を行った。一つは比較的大きな要素に感温液晶を張り付け、その上に微小な板を置いたものである。これは本研究室で開発したサブレイヤープレートにヒントを得たものであり、はく離現象を利用した感度増幅を狙ったものである。もう一方は、ニクロム薄膜に感温液晶を張り付けたもので、比較的広い範囲、つまりダイナミックレンジの拡大を狙ったものである。これらを二次元チャネル乱流の流れ場が発達した部分に設置し、加熱を行い、表面温度を画像計測した。得られた表面温度と圧力勾配から決定された壁面せん断応力の関係をグラフ化し、その依存性の吟味と解釈を行った。両方法ともに、輸送のアナロジーに基づいて指摘されている1/3乗則に従った変化を行うことが確認された。また、それぞれの方法は目的に応じて角度検知向上と計測範囲拡大とをほぼ満足する結果を示した。角度検知向上を目指した微小板を張り付けたセンサはレイノルズ数の低い範囲でレイノルズ数の依存を示し、温度境界層の発達の影響が議論された。結果は当初の計画以上のものであり、国際会議と国内会議の2つの学会において報告している。本研究は、感温液晶と画像計測技術により壁面せん断応力の計測技術を開発することである。この技術は風車翼面上などの回転機械などにおいて、ワイヤレスにより流れの特性量を計測する技術を提供する。はく離防止、抵抗低減や騒音抑制技術に対する寄与が期待される。初年度の研究は予想以上に進展し、適切な較正に基づき壁面せん断応力の値を計測できること、物理法則に基づく相似性の可能性が示唆された。壁面せん断流の壁近傍における輸送現象においてみられる1/3乗法則の成立が確認された。それらにより、実用性および汎用性の可能性が得られた。2年目においては、関係する物理法則の確認のため、伝熱現象との関係が実験的に調査された。加熱した壁面における伝熱量と感温液晶による壁温度の計測を同時に行い、既知の壁面せん断応力との関係を調査した。物理現象に基づく解釈を加えることで条件に依存しない壁温度-壁面せん断応力の関係を導くためである。壁温度の壁面せん断応力との較正曲線において、伝熱量を加えた議論を行い、強制対流に基づく議論を行うことで周囲温度に依存しない結果を得ることに成功した。空気温度と壁温度との差に基づく伝熱における熱伝達率と運動量の輸送と解釈される壁面せん断応力とのアナロジーがあることを確認できた。また、実用性を考慮して初年度に得られた障害物を利用した手法を展開させた。

具体的には障害物形状を円形とし、それを感温液晶の上に置いた。感温液晶表面には流れの方向を示す温度の分布と壁面せん断応力とのアナロジーに基づく較正曲線を得るための温度変化が生じ、CCDカメラで撮影可能であった。それにより、流れの方向と壁面せん断応力の大きさとを同時に計測することに成功した。感温液晶と画像計測を用いた壁面せん断応力計測の可能性と実用性を実験的調査した。この方法は、ワイヤレスによる回転翼面上や移動物体面上の壁面せん断応力計測の可能性を実現する。感温液晶は電気的に加熱され、流れにより冷却される壁面の温度を表現する。感温液晶の画像は色相(Hue)に変換され、温度と関係づけられる。強制対流による壁面からの熱伝達は運動量の輸送と関係する壁面せん断応力に比例する。壁に接した流れは壁面せん断応力を生成し、熱伝達により壁面温度を低下させる。感温液晶を用いて計測した壁面温度は壁面せん断応力に相関づけられる。乱流チャネルによる実験は、本提案が有効であることを実証した。2年目においてセンサ性能の向上と研究のまとめを行う予定である。主には2つの項目を調査する。1.レイノルズ数依存性の確認レイノルズ数が低い場合、壁面温度と壁面せん断応力との関係がレイノルズ数が高い場合のキャリブレーション結果から逸脱している。より広いレイノルズ数範囲に用いるためにはこの依存性の原因を解明し、補正を行う必要がある。この原因として、感度向上を図ったセンサははく離再付着現象、計測範囲拡大を図ったセンサは温度境界層厚さの増加を予想している。前者においては、はく離点、再付着点の位置を流れの可視化から確認し、レイノルズ数推移への依存を解明する予定である。後者については温度境界層の発達の予測を行い、速度境界層との比率を確認する予定である。2.角度分解能の向上この研究の基となったサブレイヤープレートは壁面せん断応力の方向検知について、極めて高い性能を持つことが分かっている。この感温液晶を用いた非接触計測においても、異なる形状を持つ微小板を用いて、壁面せん断応力の方向検知の可能性とその向上を試みる。志向性のある形状としてサブレイヤープレートで用いられている長方形、無志向性の形状として円形を計画している。円形は360°どの方向からの流れの検知を同じ条件で行うことができ、風車翼面上などの3次元流場の計測が可能となる。流体工学主なものとして、調査研究および成果報告のための旅費が予定よりも少額となった。旅費が予定を下回った理由は成果報告のために参加した学会が比較的近い愛媛大学で開催され、交通手段が船舶や在来線の利用により安価であったためである。比較的少額であるため、物品費(消耗品費)として液晶シートおよびアクリル部材の購入に使用する計画である。
ボロン中性子捕捉療法のための癌細胞内送達リポソームの開発とその実用化

中性子捕捉療法(BNCT)は、ホウ素の安定同位体(^<10>B)に熱中性子を照射することで生じるα線によって、癌細胞のみを殺傷することを狙った癌放射線療法の1つである。この治療法において必須なことは、^<10>B化合物を癌細胞内及びその近傍に局在化させることである。そこで我々は、平成13と14年度で得られた結果をもとに、^<10>Bの高い癌細胞内濃度レベル(約20ppm)を達成させることを目的として、ボロン化合物封入トランスフェリン(TF)修飾リポソーム製剤の設計を行い、担癌マウスで、投与量と癌集積濃度との関係、照射のタイミングなどを調べた。【方法】^<10>B化合物封入TF-PEG-イムノリポソームの体内動態とBNCTの照射タイミングの決定に関する検討を、Colon26担癌マウスについて、尾静注投与により行った。腫瘍組織への集積性について検討し、投与量を決定する。中性子線を照射し、細胞障害効果と癌縮小効果を調べた。【結果・考察】TF-PEG-リポソームは、PEG-リポソームと同様の体内動態特性を示した。つまり、長時間血中滞留性を示し、肝臓への分布は少なく経時的に癌組織に集積した。^<10>BSHについて35mg/kg相当量をTF-PEG-リポソームでcolon26担癌マウスに投与した場合、6時間後から癌組織中の^<10>B濃度は20ppmに達し、この濃度は96時間以上維持した。この間に、血中濃度は経時的に低下し、^<10>BのTumor/Blood濃度比は6以上を維持した。この効果は、TF-PEG-リポソームでのみ見られ、TFによる細胞内導入の結果と考察された。PEG-リポソームでは、癌組織にまで送達できるが細胞内に送達できない。一方、TF-PEG-リポソームでは、TFがレセプターに結合してリポソームごと細胞内に取り込まれたと考察された。この結果は非常に重要で、TF-PEG-リポソームでのみ細胞内^<10>B濃度を20ppm以上に達成させることが可能となった。中性子の照射のタイミングは72時間以上120時間以内とわかった。以上の結果をもとに、京都大学原子炉実験施設で中性子照射を行い.抗癌効果について検討した結果、TF-PEG-リポソームでのみで、著しい抗癌効果が発揮された。今後のヒトへの応用については、TFのリコンビナント化が必要で、この点が解決できれば実用化が可能であると言える。是非、検討してみたい。

中性子捕捉療法(BNCT)は、ホウ素の安定同位体(^<10>B)に熱中性子を照射することで生じるα線によって、癌細胞のみを殺傷することを狙った癌放射線療法の1つである。この治療法において必須なことは、^<10>B化合物を癌細胞内及びその近傍に局在化させることである。そこで我々は、高い腫瘍集積性を示すPEG-リポソームにトランスフェリン(TF)を結合させたTF-PEG-リポソームを用いて、in vitroにおいてレセプターを介したエンドサイトーシスによって内在化させ、より効果的にBNCTを行えるか否か検討した。【結果・考察】Colon26細胞への取り込み実験の結果、TF-PEGリポソームはトランスフェリン非結合型リポソームと比較して、5倍以上の集積を認めた。この取り込みは過剰のトランスフェリン処理で抑制された。また、プロナーゼ処理によって経時的な細胞内取り込みが認められた。以上のことから、TF-PEGリポソームはトランスフェリンレセプターを介したエンドサイトーシスによって、細胞内に内在化していることが示唆された。In vitroにおけるBNCTの検討においては、Colon26細胞及びAsPC-1細胞において、TF-PEGリポソームがその他のリポソーム及びBSH水溶液に対して有意な殺細胞効果を示した。細胞外の^<10>Bを除去することにより、TF-PEGリポソームのみが殺細胞効果を示したことから、^<10>Bの内在化がリポソームを用いたBNCTにおいて重要であることが明らかとなった。そこで我々は、高い腫瘍集積性を示すPEG-リポソームにトランスフェリン(TF)を結合させたTF-PEG-リポソームを用いて、in vitro及び担癌マクスにおいて癌組織さらには癌細胞内に内在化させ、より効果的なBNCTについて検討した。【方法】BSH封入リポソームの調製:TF-PEGリポソーム(^<10>B-TF-PEG-LP)は、DSPC/Chol=1:1(m/m)にDSPE-PEG、DSPE-PEG-COOHをそれぞれ5及び1mol%添加し、REV法及びEXTRUSION法にて、平均粒子径を約100nmに調製した。TFの付与はEDC法にて行った。^<10>B濃度は中性子即発γ線分析にて定量した。マウスに対する癌集積性とBNCTの検討:Colon26担癌マウスに対して、BSH水溶液またはBSH封入PEG, Bare, TF-PEGリポソーム尾静注し、経時的な体内分布と癌集積特性を調べた。癌集積^<10>B量と血中濃度の関係を調べ、BNCTのタイミングを調べた。2×10^<12>n/cm^2の熱中性子の照射を行い、癌縮小と延命効果を検討した。【結果・考察】Colon26担癌マウスにおける体内分布:TF-PEGリポソームはPEG-リポソーム同様の血中滞留性とRES回避特性を示し、静注24時間までに固形癌に集積した。それ以降120分にかけてTF-PEGリポソームの場合のみ、高い癌組織中^<10>Bを維持させることが可能であった。
デザインされた人工物に対するナラティブ評価手法の確立―二重過程理論に基づく検討―

本研究は、人工物のデザインに対する人間の感性評価について新たな評価方法を開発するための実証的検討を行うものである。第1に人工物に対し、受け手である個人が形成するナラティブ評価と呼ばれる質的データの利用について。第2に二重過程理論と呼ばれる認知理論を人工物評価の研究に導入することである。実施された4つの実験研究の結果、人工物評価におけるナラティブ評価のうち、審美的情報は比較的評価に寄与するのに対し、経験などのエピソード的な情報を含む内省的情報は評価に活用されにくいこと(実験1・2)。同様に審美的情報のような直観的情報はシステム1の処理と相関があることが示された。今年度実施した研究は以下のとおりである。(1)人工物の評価における情報の質口コミサイトに代表される人工物のレビューを用い,人工物の評価に対して情報の選択のパターンがどのようなものかについて検討した。検討する評価情報はNormanの指摘する本能的デザインに関連する審美的価値の情報と,内省的デザインに関する内省的価値に関連する情報を用いた。結果として評価者が文章に対して参考になったとした評価度は,レビュー文のタイプによって有意に異なり,審美的価値に焦点があてられた文章がもっとも参考になると評価され,続いて審美的価値と内省的価値が混合された文,つづいて内省的価値に焦点があてられた文章となった。文章の魅力度については参考度と同様の結果となった。このことから,デザインされた人工物の評価については,審美的な観点の情報が特に選択されること,これに対して内省的な観点の情報は影響を及ぼしにくいことが示された。(2)デザイン評価のレベルと二重過程理論の関係研究計画で示した,人間の情報処理タイプの個人差である二重過程理論と,評価の関係を検討した。実験は,情報処理タイプ尺度によって直観的処理タイプと合理的処理タイプに分けられた参加者に(1)と同様人工物のレビュー(本能的価値,行動的価値,内省的価値)の評価を行わせた。結果としてプロダクトの評価においては,行動,本能,内省の順番で重みがつけられていると示唆された。次に、情報処理スタイルと口コミ評価の相関係数を算出した結果、直観性と本能レベル,直観性と行動レベルの間に有意な相関がみられ,本能レベルと行動レベルの評価は直観的な評価が行われていることが示唆された。ただし、合理性との相関は低く、直観性と合理性が相反する性質は確認されず,この不一致については今後の検討が必要となった。また、内省レベルとは、直観性、合理性ともに有意な相関はみられなかった。27年度に予定していた研究は当初の通り進行した。ただし,結果に関しては当初の予想と異なる結果が得られ,この結果が示唆する認知プロセスにについては,改めて検討を行う必要がある。これについては,調査の追加などが必要になるものと思われる。しかし,この検討によって,28年度以降の研究計画に遅延は生じない見込みである。このため,進捗状況としては概ね順調であると評価できる。さらに新たな検討課題が発生したことは,当初の予定より研究計画を拡大する必要はある。これについてはむしろ積極的にとらえ,研究を遂行することにしたい。今年度実施した研究は以下の通りである。(1)人工物の評価における情報の質前年度実施した人工物のレビューに関する研究では,ユーザーによって利用価値が高いとされる情報について,質的カテゴリによる差異があることが示された。その中で,利用価値が高くないと評価された内省的カテゴリの情報について,利用可能性が情報に対する共感性と関連があると仮説を立て,共感性との関連を検討した。結果として,共感性との若干の関連があるものの,利用可能性をコントロールする働きは弱いことが示された。この結果から,内省的情報の利用可能性の弱さが指摘できるとともに,共感性の操作に問題がある可能性も残された。本研究についてはさらに検討を続けるとともに,デザインされた人工物の評価について,審美性を始めとした直観的な情報を中心としたモデル作成が必要かについて検討を行うものとする。(2)デザイン評価の分類と二重過程理論デザイン評価のカテゴリにおける本能レベルの評価,行動レベルの評価,内省レベルの評価が,二重過程理論におけるシステム1とシステム2の認知プロセスにいずれに対応するかどうかについての検討を行い,本能レベル・行動レベルでは直観性と高い相関があり,システム1の処理に依存するという可能性が強く示唆された。これに対して,内省レベルがシステム2の処理に対応するという結果は示されなかった。これらの研究成果の発表については27年度のに実施された研究を学会において発表した(2件)。28年度に予定していた研究は当初の通り進行したが,結果に関しては当初の仮説を支持するものとは必ずしも言えないことが示された。27年度の研究と合わせて,仮定してた人工物の評価モデルについては再検討の必要がある。これについては29年度に検討を行うが,研究計画に遅延は生じないものと思われる。また,研究成果の公開についても順調に行われており,これについては現在のところ問題は特に発生していない。本研究では,デザインされた人工物に対してわれわれが認知する魅力や価値の評価について,一つはNorman(2004)が提唱する本能レベル・行動レベル・内省レベルの処理が影響するかを,もう一つはそれらの処理が二重過程理論とよばれる情報処理プロセスによって説明できるかについて検討を行った。

研究の結果,本能レベルと内省レベルの価値について,それらの情報が人工物のデザイン評価にどの程度影響を与えるかについての研究では,主に審美性に関わる本能レベルの評価がユーザーにとって重要な情報であることが示されたが,内省レベルの評価は重要な情報と認識されにくいという結果が示された(荷方,2016)。この結果について,人工物の提示する情報について,評価者が受ける共感的情報を操作し,共感性が評価に与える影響についても検討が行われたが,共感性が人工物の評価に影響を与えるという一貫した結果についても得ることができなかった(荷方,2018)。また二重過程理論に関する検討については,行動レベルと呼ばれる評価について直観的処理との相関が高いとの結果が得られたものの,その他のレベルでは関連が低いことが明らかになった(島田・森下・荷方,2016)。これらの結果は,近年ユーザ・エクスペリエンスなどの概念でその役割が注目されている人工物の内省的情報が,人工物の評価において必ずしも強い影響を持つとはいえないことを示唆している。あるいは,影響を持つためにはそれが機能するための条件が必要である可能性を示唆している。今後の研究課題として,人工物に対してわれわれが付与する意味的情報をより精緻に分析し,これらが評価に対して影響を与える条件についての解明があると思われる。本研究は、人工物のデザインに対する人間の感性評価について新たな評価方法を開発するための実証的検討を行うものである。第1に人工物に対し、受け手である個人が形成するナラティブ評価と呼ばれる質的データの利用について。第2に二重過程理論と呼ばれる認知理論を人工物評価の研究に導入することである。実施された4つの実験研究の結果、人工物評価におけるナラティブ評価のうち、審美的情報は比較的評価に寄与するのに対し、経験などのエピソード的な情報を含む内省的情報は評価に活用されにくいこと(実験1・2)。同様に審美的情報のような直観的情報はシステム1の処理と相関があることが示された。27年度に行った2つの研究では,結果に関して当初の予想と異なる結果が得られ,この結果が示唆する認知プロセスにについて,さらに研究を拡大する必要が生じた。このことは,研究の開始段階より研究対象が複雑,ないしは多くの検討課題を含んでいることを意味するものと思われる。そこで,当初の予定より研究を拡大することとした。また,これまで得られた結果については28年度に学会などで発表を行う準備が進んでいるほか,書籍において発表を行うことも予定されている。研究の公開については,概ね順調な進捗状況であることも合わせて報告する。また,29年度に予定している運用と実証についても,必要なツールの検討や開発を予定しており,研究の完遂に向けさらに推進していきたいと考える。28年度に行った研究については,人工物のデザインに関する評価において,当初の仮説を積極的には支持しない結果が得られた。これについては,研究の方法について修正が必要であること,そしてモデルの修正に向けた再検討がい必要であることを示唆している。これは最終的なモデルの完成の遅延を含むものではない。さらに,評価の結果得られた知見を使った支援ツールの作成と運用については,予定通り行われるものとなっている。
^<237>Npメスバウアー分光法によるネプツニウム錯体の構造化学的研究

本研究では窒素系配位子を含む錯体の^<237>Npメスバウアー分光から,アクチノイド化合物の結合についての知見を得ることを目的に行なった。五方両錐7配位NpO_6N型の錯体[Np^<VI>O_2(acac)_2py]をNpO_7型のシュウ酸ネプツニル(VI)三水和物NpO_2C_2O_4・3H_2Oのメスバウアーパラメータと比較した。異性体シフト(δ)は窒素配位錯体の方が大きく,窒素原子の方が酸素原子よりNpの5f軌道に電子を供与していることがわかった.次に六方両錐8配位NpO_6N_2型の[NpO_2(NO_3)_2(2,2'-bpy)]を[NpO_2(acac)_2py]と比較した.δが大きくなっており,配位数の増加により7s電子の寄与が減少したためとして理解できた.結論として,ピリジン系配位子からの電子は,7sではなくむしろ5fに供与されることが示唆された.並行してウラニルを用いた物質開発をおこなった.[U^<VI>O_2(acac)_2(R-py)](R=Me,Et,^tBu,CN,Cl,NMe_2)やN_6型大環状Schiff塩基を配位子とする錯体,非環状Schiff塩基錯体など,含窒素配位子を含むウラニル(VI)錯体の開発を行ない,14錯体の結晶構造を決定した.本研究では窒素系配位子を含む錯体の^<237>Npメスバウアー分光から,アクチノイド化合物の結合についての知見を得ることを目的に行なった。異性体シフト(δ)は窒素配位錯体の方が大きく,窒素原子の方が酸素原子よりNpの5f軌道に電子を供与していることがわかった.次に六方両錐8配位NpO_6N_2型の[NpO_2(NO_3)_2(2,2'-bpy)]を[NpO_2(acac)_2py]と比較した.δが大きくなっており,配位数の増加により7s電子の寄与が減少したためとして理解できた.結論として,ピリジン系配位子からの電子は,7sではなくむしろ5fに供与されることが示唆された.並行してウラニルを用いた物質開発をおこなった.[U^<VI>O_2(acac)_2(R-py)](R=Me,Et,^tBu,CN,Cl,NMe_2)やN_6型大環状Schiff塩基を配位子とする錯体,非環状Schiff塩基錯体など,含窒素配位子を含むウラニル(VI)錯体の開発を行ない,14錯体の結晶構造を決定した.錯体に着目し、七配位の窒素を配位原子として持つNpO_2(acac)_2pyを合成し、その^<237>Npメスバウアースペクトルを11K,20K,30Kおよび40Kで測定した。δの値はNpの酸化数がNp(VI)である事を示す。また得られたδの値はδをネプツニウム化合物のネプツニル基のNp-O結合距離に対してプロットした直線上にほぼ乗っている。本研究の窒素配位錯体の-40mms^<-1>というδの値はNpO_2C_2O_4.3H_2O(-47mms^<-1>)のような酸素七配位化合物より、より正である。これは窒素原子からネプツニウムの5f軌道に、酸素原子に比べより多くの電子が供与され、その結果6s電子への遮蔽効果が増大し、従ってNp核上のs電子密度が減少したとして説明される。NpO_2^<2+>錯体について,異性体シフトδ_<Np>とNp=O距離およびNp-L距離の関係を示して見る、Np=Oがエクアトリアル面のNp-L結合の影響を受けていることがわかる.窒素原子が配位すると,Np-L距離は長くなり同時にNp=Oは短くなり,δ_<Np>は増加する。^<237>NpでもΔR/R<0なので,Gd^<III>錯体のときとは逆に,窒素が配位すると7s電子密度が減少することを示している。これは5f軌道へ電子が供給されて,遮へい効果によりδ_<Np>が減少していることを示唆している.M-Lの相互作用が,Gd^<III>錯体とNpO_2^<2+>錯体では,異なっていることは面白い.窒素配位のネプツニル錯体の電子状態の研究のために,化合物の開発をウラニル(VI)を用いておこなった.[UO_2(acac)(py)]のピリジンの4位に置換基を持つ錯体[UO_2(acac)(4-R-py)]を合成し,構造解析を行なった.置換基としては,既に行なったMeのほかに,Et, NMe_2,CNの単結晶をこの研究で新たに得た.これらの分子構造には基本的な違いは見られなかった.

しかし,U-Nの距離がMe(261.4pm)>Et(259,260.3pm)>NMe_2(2.515pm)の順に減少した.この順序は置換基の電子供与能の順に一致しており,ウラニルとピリジン間に共有結合的な相互作用があることを示している.一方U-O(acac)は,234.5(Et)236.6pm(NMe_2)で大きな違いは見られなかった.U=0についても,177.8(Me),177.4,173.6(Et),178.0(NMe_2)で有意の違いは見られなかった.これらの^<237>Npメスバウアー測定のためにNp錯体の合成に取りかかっているが,Np(VI)の還元性のために溶媒と反応することがわかった.現在反応条件を検討している.本研究をとおして,窒素配位錯体のメスバウアーパラメータが酸素配位錯体と異なることが明らかになってきたので,多くの窒素原子を配位した錯体を得る目的で,2,5-ピロールジカルバルデヒドもしくは2,6-ピリジンジカルバルデヒドとジアミンからなる大環状シッフ塩基錯体の開発を行なった.反応は鋳型反応で行なったが,多くの場合難溶性の錯体が得られた.2,5-ピロールジカルバルデヒドと1,3-ジアミノプロパンを用いた錯体については,構造解析を行なうことができた.錯体は窒素6原子がエクアトリアル位を占める8配位錯体であったが,エクアトリアル面はruffle的な変形をしており,平面性が悪かった.U-N(pyr)は245.1pmと[UO_2(acac)(4-NMe_2-py)]よりも短かった.いっぽうU-N(Schiff base)=266.9pmとかなり長くなっていた.U=0は178.3pmで,[UO_2(acac)(4-NMe_2-py)]と違わなかった.
遺伝子診断の導入による新しい乳癌診療体系の確立

乳癌診療に遺伝子診断を導入することによって、従来の画像診断や病理診断では知り得ない癌の悪性度、進行度、化学療法感受性等に関する情報を獲得することができ、癌の個性に基づいたより的確な治療(tailored medicine)を実践することが可能になると期待される。以下に現在までの研究成果を要約する。(1)乳腺疾患の良性悪性の鑑別診断:乳腺疾患の穿刺細胞診検体(n=176)を用いて、1、11、17番染色体の数的異常をFISH法で解析したところ、FISH法の良性悪性の正診率は91.5%で通常の細胞診(86.4%)と同等であり、かつ、細胞診では悪性と判定し得なかった乳癌15中13例がFISH法では悪性と診断し得ることを見出した。(3)家族性乳癌の遺伝子診断:家族性乳癌・卵巣癌家系(n=120)の解析によってBRCA1の変異を15家系、BRCA2の変異を10家系に同定した。また、BRCA1乳癌は悪性度の高い乳癌であり、散発性乳癌よりも予後が不良であることが判明した。遺伝子診断を種々の乳癌診療領域に導入すべく研究を進めている。以下に、現在までの研究成果を要約する。(1)穿刺細胞診検体を用いたFISH解析による乳腺腫瘍の良性悪性の鑑別診断:乳腺腫瘍の穿刺細胞診検体(n=176)を用いて、1、11、17番染色体の数的異常をFISH法で解析したところ、FISH法の良性悪性の正診率は91.5%で通常の細胞診(86.4%)と同等であり、かつ、細胞診では悪性と判定し得なかった乳癌15中13例がFISH法では悪性と診断し得ることを見出した。(2)定量的cytokeratin(CK)19mRNA RT-PCRを用いた乳癌の微小骨髄転移の診断:CK19 mRNAをターゲットとした定量的RT-PCR(Taq-Man法)を用いて、原発乳癌117例を対象として乳癌の微小骨髄転移の検出を試みた。その結果、40例(34.2%)に微小転移が検出され、かつ、微小骨髄転移陽性例の予後は陰性例に比して有意に不良であった。(3)家族性乳癌の遺伝子診断:家族性乳癌・卵巣癌家系(n=120)の解析によってBRCA1の変異が15例、BRCA2の変異が10例に同定された。乳癌と卵巣癌が集積する家系(46.7%)、両側性乳癌患者(40%)または若年発症患者(35.7%)が存在する家系ではBRCA1またはBRCA2の変異が高頻度であった。BRCA1乳癌は悪性度の高い乳癌であることが分かった。(4)乳癌罹患リスクの診断(CYP17、CYP19):CYP17、CYP19のSNPと乳癌罹患リスクの関係を明らかにするために散発性乳癌(n=203)と健常女性(n=199)を対象としてcase-control studyを行った。CYP17の5'非翻訳領域に存在するSNPについては、variant alleleをhomoで持つ女性はそれ以外の女性に比して閉経後の乳癌に1.6倍罹患し易く(p<0.05)、また、CYP19のexon 2のSNPについてはvariant alleleをhomoあるいはheteroで持つ女性はそれ以外の女性に比して乳癌に罹患しにくい(罹患リスク=0.55、p<0.05)という結果を得た。更に、CYP19のintron 4に存在するtetranucleotide(TTTA)repeatについては、repeat数が8以上のalleleをhomoで持つ女性はそれ以外の女性に比して乳癌罹患リスクが1.7倍高い(p=0.06)という結果を得た。遺伝子診断の乳癌診療への応用を目指して研究を進めている。(1)FISH法(1、11、17番染色体の数的異常の検出)による乳癌の鑑別診断:穿刺細胞診検体(n=176)を用いたFISH

法による乳腺腫瘍の良悪性の鑑別診断法が、通常の細胞診(86.4%)と同等の正診率(91.5%で)を有すること、また、chromosomal instability(CIN)とリンパ節転移が有意の相関を示し、CINが乳癌の新しい悪性度の指標となる得ることを明らかとした。(2)Cytokeratin(CK)19mRNA RT-PCRによる乳癌の微小骨髄転移の診断:CK19mRNAをターゲットとした定量的RT-PCR(Taq-Man法)によって検出される骨髄微小転移が乳癌の独立した予後因子であることを明らかとした。また、mammaglobinあるいはCEAのmRNAをターゲットとしたRT-PCRも、骨髄・リンパ節の微小転移の検出に有用であることを示した。(3)家族性乳癌の遺伝子診断:乳癌家系(n=113)の発端者より採血してBRCA1およびBRCA2を解析した結果、BRCA1の変異が15家系、BRCA2の変異が21家系に同定された。卵巣癌患者が存在する家系。第一度近親者に三人以上乳癌患者が存在する家系、両側性乳癌患者が存在する家系、若年発症患者(40歳以下)が存在する家系ではBRCA1またはBRCA2に変異を有する頻度がそれぞれ58.3%、36%,40%、38%と高率であった。(4)抗癌剤感受性の診断:進行・再発乳癌を対象として、[99m]Tc-MIBIシンチグラフィーの抗癌剤感受性診断における有用性を検討したところ、docetaxel(DOC)およびcyclophosphamide+epirubicin(CE)に対する乳癌の感受性診断に有用であることを明らかにした(正診率=89.1%)。また、collagen gel droplet embedded culture-drug sensitivity test(CD-DST)についても同様の検討を行った結果、高い正診率(91.8%)を得ることができた。
メソ気象モデルを用いた洋上風力資源量調査

本研究は、我が国おける洋上風力資源開発に資するため、メソ気象モデルをベースとした高精度な海上風推定手法の開発を試みるものである.当該年度は、和歌山県田辺湾沖の白浜海洋鉄塔における現場観測値を用いてメソ気象モデルWRFの海上風計算精度の検証,誤差要因の検討及びその改善を行った.精度検証の結果,WRFによる海上風計算値には,観測年平均風速比でバイアス+10%以上,RMS誤差40%以上の大きな誤差が含まれることが明らかとなった.加えて,計算値に含まれる正のバイアスが最終的な洋上風力資源賦存量を試算する際に致命的な誤差を引き起こすことが示された.誤差要因を検討した結果,正のバイアスを引き起こす要因の一つとして,WRFの下面境界条件の一つとして与える海面水温データの精度がWRFの海面近傍における風速計算値に大きく影響を与えることが明らかとなってきた.そこで,海面水温データの精度に起因する誤差を改善するため,JAXAの提供する海面水温データを元にして,日本周辺海域における高空間解像度且つ高精度な海面水温データセットを新たに開発した.従来から用いられてきた海面水温データと新たに開発したデータをそれぞれ境界条件として与えたWRFの計算結果を比較した結果,風速計算値に含まれる誤差の全てが海面水温データの誤差で説明できる訳ではないものの,信頼性の高い洋上風力資源量調査を行うためには,高精度な海面水温データを与えることがキーファクターであることが明らかとなった.さらには,気象庁ウィンドプロファイラ観測値を用いたWRFの風速鉛直プロファイルの比較より,海面近傍で確認された大きな正のバイアスは大気境界層下部全体で見られることが明らかとなり,この結果から,メソ気象モデルによる海上風計算の精度改善の今後の方向性として,メソ気象モデルに実装されている大気境界層スキームの見直しが必要不可欠であることが示された.本研究は、我が国おける洋上風力資源開発に資するため、メソ気象モデルをベースとした高精度な海上風推定手法(目標精度:バイアス±5%)の開発を試みるものである。平成21年度は、1.現場観測値の整理、2.それを用いたメソ気象モデルの計算精度検証及び3.誤差要因の検討を行った。1.については、京都大学白浜海象観測所の海洋鉄塔における過去14ヶ年分の気象・海象データを解析し、対象海域における海上風況特性(年平均風速、月平均風速、風速出現頻度、風配図、風向別平均風速、風向別風力エネルギー密度、風向別大気安定度、月平均気温及び海面水温、乱れ強度)を整理した。これらの結果より、対象海域の風況特性として、(1)年間平均風速は5.0m/s、年々の標準偏差は0.4m/s、(2)年間風力エネルギーの6割以上は冬季に卓越する北西風に起因し、夏季に卓越する海陸風循環による寄与は僅かであること、(3)大気安定度は8割以上が不安定であること及び(4)乱れ強度は陸上からの風に比べて、海上からの風の方が僅かに小さいことが示された。また2.については、海洋鉄塔の観測値を用いてメソ気象モデルWRFの計算精度検証を行ったところ、WRFの海上風計算精度は年間のバイアスは0.8m/s(平均風速比15.2%)、RMS誤差は2.5m/s(46.0%)であり、大きな誤差を含むことが明らかとなった。更に、3.としてこの誤差要因を検討結果、大きな正のバイアスは下面境界条件として与える海面温度の精度、RMS誤差は初期値・境界値として与える客観解析値の精度に関連することが示された。次年度の研究課題として、北海に建設された気象マストFINO1の観測値を用いて、メソ気象モデルの海上での風速鉛直プロファイルの精度検証及びそれの高精度化に取り組む。本研究は、我が国おける洋上風力資源開発に資するため、メソ気象モデルをベースとした高精度な海上風推定手法の開発を試みるものである.当該年度は、和歌山県田辺湾沖の白浜海洋鉄塔における現場観測値を用いてメソ気象モデルWRFの海上風計算精度の検証,誤差要因の検討及びその改善を行った.精度検証の結果,WRFによる海上風計算値には,観測年平均風速比でバイアス+10%以上,RMS誤差40%以上の大きな誤差が含まれることが明らかとなった.加えて,計算値に含まれる正のバイアスが最終的な洋上風力資源賦存量を試算する際に致命的な誤差を引き起こすことが示された.誤差要因を検討した結果,正のバイアスを引き起こす要因の一つとして,WRFの下面境界条件の一つとして与える海面水温データの精度がWRFの海面近傍における風速計算値に大きく影響を与えることが明らかとなってきた.そこで,海面水温データの精度に起因する誤差を改善するため,JAXAの提供する海面水温データを元にして,日本周辺海域における高空間解像度且つ高精度な海面水温データセットを新たに開発した.従来から用いられてきた海面水温データと新たに開発したデータをそれぞれ境界条件として与えたWRFの計算結果を比較した結果,風速計算値に含まれる誤差の全てが海面水温データの誤差で説明できる訳ではないものの,信頼性の高い洋上風力資源量調査を行うためには,高精度な海面水温データを与えることがキーファクターであることが明らかとなった.さらには,気象庁ウィンドプロファイラ観測値を用いたWRFの風速

鉛直プロファイルの比較より,海面近傍で確認された大きな正のバイアスは大気境界層下部全体で見られることが明らかとなり,この結果から,メソ気象モデルによる海上風計算の精度改善の今後の方向性として,メソ気象モデルに実装されている大気境界層スキームの見直しが必要不可欠であることが示された.