hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近現代ロシアにおけるスポーツ表象の諸相と系譜

なお、3年の研究期間を通じて研究会を2回、国際学会でのパネル報告を1回実施した他、関連する研究会やセミナーに各年度1回ずつ計3回参加した(2016年度は北海道大学で開催された「スポーツ・ビジネスの国際比較」研究会において大平がサッカースタジアムの理念の変化について報告し、岩本がコメンテーターを担当した)。近現代ロシアにおけるスポーツ表象の系譜について、文学、映画、美術の3領域について検討した。文学領域や映画領域の研究では、帝政期に「運命との対決」として理解されていたスポーツが、スターリン期に国防の基盤として、「雪どけ」期には日常的かつ個人的な喜怒哀楽の場として把握されるようになったことを明らかにした。美術の領域では現代ロシアの作品を分析し、そこでスポーツが不毛な反復として理解されながらも、その不毛さを覆す根源的なエネルギーが身体のうちに認められていることを明らかにした。また、モスクワとソチというかつての五輪会場を視察し、それぞれの都市のイメージとスポーツ施設の関わりについて考察した。交付申請書に記載した計画(資料の調査・購入、セミナーの開催、成果の発表、海外調査)は全て実施され、ロシアのスポーツ文学の系譜やそこで語られているスポーツの意味づけが明らかにされた。それらについては、雑誌やシンポジウムにおける成果報告もなされている。また、ソチの現地調査においては、当初は予期されていなかった都市の意味の重層性、すなわちスターリン期からポスト・ソ連期にかけての歴史的な変化の連なりを現在も観察できること、都市の各地区がさまざまな時代の特徴を示していること、が明らかにされた。これらのことを踏まえるならば、「おおむね順調に進展している」と判断できる。申請時の計画では、2016年度は映画領域におけるスポーツ表象を対象に研究を行うこととなっている。インターネットなどのメディア環境を最大限利用する他、ロシア人研究者との交流を通じて、ひろく情報収集に努める。ロシア東欧文学2014年度は文学を対象に研究を行ったが、2015年度以降は美術、映画といった視覚表象の領域にも対象を拡大し、ロシア文化におけるスポーツ・イメージについての総合的な理解を目指す。また、2014年度は冬季オリンピックの開催地ソチについての現地調査を行ったが、1980年のオリンピック開催地であるモスクワのスポーツ施設やメモリアル施設の在り方についても調査を行い、ソチの場合と比較する。2015年にはICCEES(国際中東欧研究学会)の世界大会が幕張で開催されるが、そこにロシア人研究者(アイテン・イグナトヴァ氏を予定)を招聘し、国際的な学術交流をはかる。海外に発注を予定していた資料の納品が遅れたため。研究分担者が骨折、入院とリハビリが必要となり、予定していた海外現地調査への参加が困難になったため。2016年度に発注を行う。2015年度以降に改めて海外現地調査を実施する。
次世代シーケンサーを用いた新規パーキンソン病原因遺伝子の単離

次世代シーケンサーをすでに施行した1家系について解析を行っている.同一家系内に発症者が4名おり,3名についてDNAを回収することができた.既知の遺伝子,SNCA, LRRK2, PINK1, DJ1は存在しないことをSanger sequencingで証明した.次世代シーサーの解析後,CLC Genomics worbnechを用いて,11万程度のSNPSやindelを同定し,この中から,nonsynonymous exonic variants, frequency<0.01, heterozygous variantsの条件で絞り込みをかけたところ,46遺伝子まで候補原因遺伝子変異を絞り込んだ.次に,これら46遺伝子に対して,primerを作成しSanger sequencingを施行した.これにより46変異が実在することを証明した.現在この46遺伝子について,pubmed上,既報の論文の解析,The human protein atlas, GTEx datasetを用いて,脳内に高発現しているもの,神経疾患と関連のあるもの,またまったく既報の報告がないものに振り分け,16遺伝子まで候補遺伝子を絞り込んでいる.今後これらについて,ion PGMを用いたhigh-throughput解析を行い,さらなる新規原因遺伝子の同定を行っていく.進捗状況は概ね良好である.上記の内容で研究を進めている.現在のところとくに大きく躓くことなく,順調に推移している.上記の内容で研究を進めている。現在のところ比較的順調に推移している。原因遺伝子を同定した後は,細胞培養実験や動物モデルにて解析を行い,病的なものかどうかの確認,細胞内での発現動向,コードする蛋白質の機能解析を行っていく.原因遺伝子を同定した後は、細胞培養実験や動物モデルにて解析を行い、病的なものかどうかの確認、細胞内での発現動向、コードする蛋白質の機能解析を行っていく。
漏斗胸術後金属バーを体内留置して学校生活を送る子どもの遊び・運動プログラムの開発

漏斗胸(Nuss法)手術後に金属バーを留置したまま学校生活を送る子ども77人を対象に、学校生活管理指導表の体育活動の項目を基に作成した無記名自記式調査票を用いて、手術後6時点の運動・遊びの実態について縦断的に調査した。結果、各項目の運動・遊びの実施率は低かった。それを受けて、手術後の活動制限を守りながらも手術後の運動が促進できるために、「漏斗胸運動プログラム」を作成した。さらに、同一の対象者に対して、術前術後のQOLについて調査し、術後のQOLが上昇していることを明らかにした。平成25年度は,遊び・運動の実態に関する調査を継続すると同時に,ここまでの調査で解明できたデータを整理して学会発表及び論文投稿を行い,成果の公表に努めた.1.漏斗胸に対するNuss法施行後の小・中・高校生の遊び・運動の実態本年度は,手術後2年間の6時点(手術後1ヶ月・2ヶ月・3か月・6ヶ月・1年・2年)のうち,術後3カ月までの運動・遊びの実態を整理できた.小学生では,(1)「とぶ」は,1ヶ月で5%,2ヶ月で33%,3ヵ月で43%の実施であった.(2)「ブランコ」「すべり台」は,1ヶ月の実施が29%,19%,2ヶ月では,43%,38%,3ヵ月では57%,48%であった.(3)「立ち幅跳び」「高跳び」「ドッチボール」「サッカー」「自転車」は,術後1ヶ月は全員が未実施,2ヶ月での実施割合は各項目5%14%,3ヵ月は5%29%であった.(4)「歌を歌う」「楽器の演奏」は,1ヶ月でそれぞれ86%,62%,3ヵ月になると96%,81%の実施であった.(5)「跳び箱」「マット運動」「鉄棒」は,1・2・3ヵ月の3時点において全員が未実施であった.中・高校生の結果においても同様の結果であり,活動制限が解かれている時期における運動の実施の少なさを研究グループにおいて検討した.2.学校における胸郭異常のある子どもの学校保健管理に関する調査「学校健診における胸郭異常のスクリーニングとNuss手術を受けた患者の受診動機」では,学校健診はスクリーニングをするにとどまり,専門医の受診にまでは結びつけられていないことを明らかにした.また,養護教諭を対象に実施した「A県小中学校における胸郭異常のスクリーニングの実態と課題」では,学校健診において胸郭異常のスクリーニングの精度は高いと言えないこと、6人に1人の養護教諭が,ナス法手術を受けた子どもと出会っており関わりの頻度が高いことがわかった.本研究は、漏斗胸治療のために胸郭挙上手術(Nuss法)を受け、金属バーを胸郭下に体内留置したまま学校生活を送る子どもに対して、安全で楽しい学校生活を支援することを目的とした遊び・運動プログラムの開発を目指すものである。平成24年度は、以下の2つの調査研究と同時に手術を受けた子どものQOLに関する文献検討を行った。1.漏斗胸に対するNuss法施行後の小・中・高校生の遊び・運動の実態に関する前向き研究平成24年8月より共同研究者植村の勤務病院の小児外科において調査を開始した。質問紙は、文献検討と情報収集から小学生低・中・高学年、中高校生別の4種類の調査票を作成し、手術後2年間の6時点(手術後1ヶ月・2ヶ月・3か月・6ヶ月・1年・2年)において、患児が、調査票に、実際に行っている遊びや運動に○印をつけることによって、実態を把握することとした。調査票の運動に関する項目は日本学校保健会作成の学校生活管理指導表の記載から抽出した。この実態を明らかにすることは、今後の遊び・運動のプログラム開発の基礎資料となり、患児・家族および学校関係者の具体的な遊び・運動の判断に極めて有益であり、子どもたちのQOL向上に寄与できる点に大きな意義がある。2.養護教諭への質問紙調査:胸郭異常のある子どもの学校保健管理に関するアンケートの実施目的は、先の調査で対象となった子どもの学校生活におけるQOL向上をめざして、遊び・運動のプログラム開発に反映させることを前提に、胸郭異常をかかえる子どもに対する学校での保健管理や漏斗胸手術後の学校生活管理の現状及び学校関係者の困難感の基礎的資料を得ることである。対象は、学校保健の中核を担う養護教諭とし、質問内容は、学校における胸郭異常の把握方法と事後措置に関する項目、術後の学校生活における子ども・担任・養護教諭・保護者の困難感や対応・支援に関する項目とした。1.平成26年度は、運動・遊びの6時点での実態について引き続きデータ収集に勤めた。同時に平成25年度から追加調査している術後QOLについてもデータ収集した。倫理委員会には中間報告を行った。2.術後6か月までの運動・遊びの実態を15thCWIG Meeting(韓国)で発表し、また、全世界の情報を聴講しデスカッションに参加することによって、日本の運動・遊びの実施が非常に遅れていることが明らかになった。3.2の結果を受けて、今後の運動・プログラムについて検討し「早期から運動を勧める」ことが必要であることを確認した。それを具現化するために、対象児が入院する病棟スタッフの参集を求め勉強会を開催、今後の方向性について説明(平成26年8月)、実践への協力を依頼した。実践の概要は(1)子どもと母親・家族に不安なく運動・遊びの進め方を指導するために、退院後の困難事項を把握する(個人用情報シートの新規作成)

(2)運動を促進させる退院指導への変更(退院指導リーフレットの新規作成)(3)手術直後からの積極的な運動開始(漏斗胸運動プログラムの新規作成)の3点であった。4.3.の実践は、本研究の重要な成果として、至急に他の医療施設に公表することが科研費研究の使命と判断し、平成26年9月に開かれたNUSS法手術手技研究会で報告し、直ちに川崎医療福祉学会に論説として投稿、平成27年3月に採択・公表された。本情報はインターネットにて入手可能である。また、「学校における胸郭異常のある子どもの学校保健管理に関する調査」についても学会発表し、養護教諭が本疾患対象児の問題に気づくことに寄与できた。5.平成27年度に実施予定としていた「試作版プログラムの公開勉強会」については、「知っていますか、漏斗胸術後の運動・遊びについて」として、勉強会を日本学校保健学会・学術集会(開催地:岡山市)で行うべく準備している。香港)にて報告し、日本における術後QOLが高いことを示すことができた。2.運動・遊びの実態については引き続きデータ収集に努めた。平成27年度は2年間の継続調査の最終年であったが、対象者からの郵送による返信が伸びなかったため研究者が再度電話をかけて回収を依頼した。その結果については、第62回日本学校保健学術大会において「漏斗胸Nuss法術後に金属バーを体内留置した子どもの24カ月間の運動・遊びの実態」として報告し学校関係者に実態を周知できた。3.学校関係者を対象として「知っていますか、漏斗胸術後の運動・遊びについて」をテーマに交流集会を企画していたが、平成27年第62回日本学校保健学会学術集会(岡山、11月)では交流集会は実施しないとの連絡があり、今年度の開催は断念した。4.運動・遊びの実態調査の分析を進める中で、「学校健康診断における胸郭異常スクリーニングの課題」が示唆され、この内容を学会誌(川崎医療福祉学会誌)に投稿した。また、「漏斗胸手術(Nuss法)の前に母親が担任教員へ行った説明」の実態が明らかになり、早期に情報提供する必要性が示唆されたため、論文の作成を行い小児保健研究に投稿した。平成28年5月号に掲載される予定である。これらの論文の公表によってNuss法の手術を受ける子どもたちの学校生活での困難感が明らかになり、子どもたちへの理解と様々な支援が実施されることが期待できるといえる。本研究の目的は、漏斗胸Nuss法手術後金属バーを胸郭下に体内領地したまま学校生活を送る学童期の子どもに対して、安全で楽しい学校生活を支援することを目指した、遊び・運動プログラム「なにして遊ぼうナス法手術後の遊びと運動」の開発である。1.2年間の継続したデータ収集が終了し、最終の分析に着手できる準備ができている。また、小学生においては24カ月のデータ分析が終了している。2.2年間の継続したデータであるため回収率が悪いことに対して電話連絡などを行って努力したが、手術後1年経過するとほとんど困難を感じていないことが明らかになった。これらのことから回収率に関して大きな問題にならないと判断ができた。3.「入院中の早期からの運動プログラム」についてはすでに平成26年度に公表し、川崎医科大学附属病院小児科病棟において使用を開始し、また論文はインターネット上で入手できる状態になっている。1.手術後の子どものQOLについての母親の認識について、17th Chest Wall Interest Croup Study(米国・ノーホーク、2016.6.10)にて報告した。
唾液を用いた歯周病検査の開発

唾液を用いた歯周病検査の開発について多角的に検討した.侵襲性歯周炎患者においてPorphyromonas gingivalis(P.g)に対するfgA抗体産生がみられ,唾液中の特異的IgA抗体測定によってP.g感染を検出できる可能性を示した.PCR(polymerase chain reaction)法での唾液を使った歯周病原性細胞検査が可能であることを明らかにした.血清とActinobacillus actinomycelemcomltans(A.a)の外膜タンパク(Omp)が強く反応した歯周病患者の唾液を使って,A.aのOmpを抗原としたfgAレベルでのA.a感染の同定を行う有効な手段を示した.Streptococcus-anginasus(S.a)をPCR法で特異的に検出する技術を確立し,上皮組織の抗菌ペプチド(hBD-2)とS.aの関連によって,S.aが病原性を示す際に必要な分子メカニズムの一端を解明した.歯周治療によりインスリン抵抗性や血糖コントロールを改善した糖尿病患者モデルを使うことで,唾液を用いた歯周病検査の開発に利用できることを明らかにした.糖尿病患者の唾液を検体とした生化学検査によって歯周疾患群と歯周疾患なし群とで有意差をは認めず,糖尿病と歯周疾患の関連性を明らかにすることはできなかった.唾液中の好中球のエラスターゼ活性や活性酸素産性能は歯周疾患の病態やリスク判定に有用である可能性を明らかにした.唾液中のMMP-8量の測定から,その活性型の値によって歯周疾患活動性の高い患者を特定できることを明らかにした.健常者に比べ歯周病患者では唾液中の酸化ストレス産物(8-OhdG)が有意に高く,歯周病診断の検査項目として有用なことを明らかにした.歯槽骨代謝マーカーとして有用性の示唆されている硫酸化グリコサミノグリカン(S-GAG)について,唾液での測定を行ったが測定できなかった.唾液を用いた歯周病検査の開発について多角的に検討した.侵襲性歯周炎患者においてPorphyromonas gingivalis(P.g)に対するfgA抗体産生がみられ,唾液中の特異的IgA抗体測定によってP.g感染を検出できる可能性を示した.PCR(polymerase chain reaction)法での唾液を使った歯周病原性細胞検査が可能であることを明らかにした.血清とActinobacillus actinomycelemcomltans(A.a)の外膜タンパク(Omp)が強く反応した歯周病患者の唾液を使って,A.aのOmpを抗原としたfgAレベルでのA.a感染の同定を行う有効な手段を示した.Streptococcus-anginasus(S.a)をPCR法で特異的に検出する技術を確立し,上皮組織の抗菌ペプチド(hBD-2)とS.aの関連によって,S.aが病原性を示す際に必要な分子メカニズムの一端を解明した.歯周治療によりインスリン抵抗性や血糖コントロールを改善した糖尿病患者モデルを使うことで,唾液を用いた歯周病検査の開発に利用できることを明らかにした.糖尿病患者の唾液を検体とした生化学検査によって歯周疾患群と歯周疾患なし群とで有意差をは認めず,糖尿病と歯周疾患の関連性を明らかにすることはできなかった.唾液中の好中球のエラスターゼ活性や活性酸素産性能は歯周疾患の病態やリスク判定に有用である可能性を明らかにした.唾液中のMMP-8量の測定から,その活性型の値によって歯周疾患活動性の高い患者を特定できることを明らかにした.健常者に比べ歯周病患者では唾液中の酸化ストレス産物(8-OhdG)が有意に高く,歯周病診断の検査項目として有用なことを明らかにした.歯槽骨代謝マーカーとして有用性の示唆されている硫酸化グリコサミノグリカン(S-GAG)について,唾液での測定を行ったが測定できなかった.1.歯周病のリスクファクターに関わる検査:歯周病患者の唾液および歯周ポケット内プラーク中のActinobacillus actinomycetemcomitans(A.a)およびPorphyromonas gingivalis(P.g)の検出をPCR法を用いて行ったところ,唾液では,A.a(36.6%),P.g(65.9%),プラークではA.a(48.8%),P.g(73.2%)の陽性率であった。また,リアルタイムPCR法を用いることによって,唾液中の歯周病原性細菌を迅速かつ定量的に検出した。Streptococcusan ginosusに対するモノクローナル抗体の作製とPCR法で用いるプライマーの設計を行った。A.aの外膜タンパク質のクローニングおよび組換え型タンパク質の精製を行った。唾液からの好中球の分離方法およびフローサイトメトリーを用いた好中球内のエステラーゼ,コラゲナーゼなどの各酵素の分析法を確立した。歯周病患者群の唾液中のLDH活性は対照群に比べて高値であった。唾液緩衝能の低い患者群では,高い患者群に比べ,唾液におけるLactobacillus数は増加していたが,調べた限りにおいては他の細菌叢の違いはなかった。2.歯周組織破壊の進行に関わる検査:ELISA法によって唾液中の8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)を検出し,健常者に比べ歯周炎患者の唾液中の8-OHdGは高いこと,さらに初期治療によって,8-OHdGは減少することを示した。歯肉炎患者の歯肉溝滲出液中の硫酸化グリコサミノグリカン量と唾液のそれとの間には有意の相関は認められなかった。

唾液中のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-8,MMP-9を測定し,初診患者27名の測定値の平均は,MMP-8が428±687ng/mlであり,MMP-9は1024±1020ng/mlであった。唾液を用いた歯周病検査の開発について多角的に検討した。侵襲性歯周災患者においてPorphyromonas gingivalis (P.g)に対するIgA抗体産生がみられ、唾液中の特異的IgA抗体測定によってP.g感染を検出できる可能性を示した。PCR(Polymerase chain reaction)法での唾液を使った歯周病原性細菌検査が可能であることを明らかにした。血清とActinobacillns actinomycetemcomitans (A.a)の外膜タンパク(Omp)が強く反応した歯周病患者の唾液を使って、A.aのOmpを抗原としたIgAレベルでのA.a感染の同定を行う有効な手段を示した。Streptococcus anginosus (S.a)をPCR法で特異的に検出する技術を確立し、上皮細織の抗菌ペプチド(hBD-2)とS.aの関連によって、S.aが病原性を示す際に必要な分子メカニズムの一端を解明した。歯周治療によりインスリン抵抗性や血糖コントロールを改善した糖尿病患者モデルを使うことで、唾液を用いた歯周病検査の開発に利用できることを明らかにした。糖尿病患者の唾液を検体とした生化学検査によって歯周疾患群と歯周疾患なし群とで有意差を認めず、糖尿病と歯周疾患の関連性を明らかにすることはできなかった。唾液中の好中球のエラスターゼ活性酸素産性能は歯周疾患の病態やリスク判定に有用である可能性を明らかにした。唾液中のMMP-8量の測定から、その活性型の値によって歯周疾患活動性の高い患者を特定できることを明らかにした。健常者に比べ歯周病患者では唾液中の酸化ストレス産物(8-OhdG)が有意に高く、歯周病診断の検査項目として有用なことを明らかにした。歯槽骨代謝マーカーとして有用性の示唆されている硫酸化グリコサミノグリカン(S-GAG)について、唾液での測定を行ったが、測定できなかった。
肺線維症患者の急性増悪関連遺伝子のプロファイルとその制御

特発性肺線維症の患者肺の外科的肺生検および急性増悪発症後の剖検肺の病理所見の比較を検討した結果、以下のことを見出した。(1)特発性肺線維症患者肺の線維化は小葉隔壁および胸膜下にすすみ、その中にあるリンパ管内皮細胞は外科的肺生検の時点ですでにアポトーシスにおちいって、その多くが破壊される。(2)線維化病変を囲む肺胞壁には毛細血管が増殖し、VEGFも増えて漏出しやすい状態になっている。(3)さらにこの増殖した肺胞毛細血管では血液凝固阻害作用のあるトロンボモジュリン産生能が低下して、毛細血管内凝固が促進している。(4)急性増悪病変はこのような肺組織の病的リモデリングを背景としておこり、わずかなサイトカインの変化がおきても肺胞クリアランスが不十分であるために肺の炎症が遅延し、HMGB1およびMCP-1が肺内に蓄積する。(5)HMGB1阻害作用のあるトロンボモジュリンの産生低下によってHMGB1による組織障害が高まり、さらにMCP-1が増加する原因となっている。(6)線維芽細胞は筋線維芽細胞に分化後血管増殖とリンパ管増殖療法を阻害する作用をもつvasohibinを産生することを、in vitroとin vivoで検証した。こうした肺線維症における筋線維芽細胞を中心とした病態を抑制する治療法としてサイクロスポリンの免疫抑制作用以外のはたらきに注目した。線維芽細胞をTGF-betaで筋線維芽細胞に分化させた前後、およびそれにサイクロスポリンの投与に対する反応をマイクロアレイを用いて解析した。結果としてサイクロスポリンが免疫抑制効果ばなりでなく、筋線維芽細胞から産生される線維化関連遺伝子産物も抑制することをしめした。さらに実際の肺線維症患者肺の急性増悪発症前後のマイクロアレイによる遺伝子産物の変化を比較した。これらの結果からサイクロスポリンによる抗線維化作用を始めて示し、また早期急性増悪病態に対する好中球エラスターゼ阻害療法の妥当性を示した。特発性肺線維症の病態は、進行性の線維化形成に加えて突然に発症する急性増悪と呼ばれる肺損傷があり、予後の悪さを決定づけることが知られている。私たちは肺がん摘出術によって得られた肺組織のなかから、肺線維症を合併している患者肺組織からRNAの抽出に加えて線維芽細胞の培養を行った。さらに線維芽細胞を筋線維芽細胞に分化させてその遺伝子発現の変化を観察した。その結果、線維化病変における多くの線維芽細胞はすでに筋線維芽細胞に分化しており、増殖抑制段階にあることが判明した。現在は線維芽細胞の細胞株をもちいた実験を進行している。さらに組織検体を含めてマイクロアレイ解析の準備を進めている。一方急性増悪患者肺の病態解析としては、急性増悪後の患者における複数回の気管支肺洗浄液中の18種のサイトカイン、および急性肺障害の発症と関連の深いHMGB1の濃度変化を測定した。この結果、急性増悪発症後に大量ステロイド療法を開始することによってほとんどのサイトカインは減少し始めるのに対し、HMGB1は逆に濃度が上昇することが確かめられ、急性増悪病変の原因となりうることが示された(投稿準備中)。これらの傷害性物質の肺胞内からのクリアランスの遅れの原因として、リンパ管の分布異常の可能性に関して免疫組織染色によって検討した結果、肺線維症患者肺においては表層リンパ管系が破壊されていることを見出し、この構造異常もまた急性増悪の原因であることを推察した(投稿準備中)。

また、急性増悪様の肺病変を来たす烏インフルエンザ感染に関して、その受容体を肺組織に検索したところ気道にはほとんど分布していないものの肺胞上皮細胞には密に分布し、急性肺損傷となる原因を明らかにした(Nature,2006)。米国の研究施設との共同研究も大学院生を派遣し、積極的に進めている。特発性肺線維症の病態は、進行性の線維化形成に加えて突然に発症する急性増悪と呼ばれる肺損傷があり、予後の悪さを決定づけることが知られている。急性増悪の病態を理解するために急性増悪患者の気管支肺胞洗浄液を集積し、含まれるサイトカインおよびHMGB1の濃度を測定してHMGB1、MCP-1,およびKL6が増加していることを示した。これらの生体物質はいずれも炎症および線維化を促進することが知られていることから、急性増悪による病態悪化を説明するものと考えられる。ステロイドパルスによる治療によってもこれらの物質が肺内に増加をする機序としては、肺胞クリアランスをするリンパ管が消失することによることを見出した。これは線維化病変によってリンパ管が圧排されて消失するものと考えられる(投稿中)。特発性肺線維症患者肺組織における線維化病変には毛細血管が消失する傾向があることを以前示したが(Ebina M, Am J Respir Crit Care Med.2004 169:1203-8)リンパ管も同様に消失する機序として、線維芽細胞から血管あるいはリンパ管新生を抑制する物質が出されていることが推定される。このため線維芽細胞細胞株を用いてTGF-bを反応させて筋線維芽細胞に分化させ、マイクロアレイによってvasohibinをはじめとする血管・リンパ管新生に関連する物質の上昇を確認した。現在はさらに定量化している。また特発性肺線維症患者の生検肺を対象としてこうした物質の肺内の分布を観察し、確かに線維化病態に産生が見られることを確認した。こうしたリンパ管の変化は難治性気管支喘息の気道病変でも同様であり、窒息死した患者肺でもまたリンパ管は消失し、気道上皮細胞の浮腫を継続させる原因となっていることを示した(投稿中)。マイクロアレイを用いた検討はさらに対象をfNSIP患者肺に拡げて検討を行う。特発性肺線維症の患者肺の外科的肺生検および急性増悪発症後の剖検肺の病理所見の比較を検討した結果、以下のことを見出した。(1)特発性肺線維症患者肺の線維化は小葉隔壁および胸膜下にすすみ、その中にあるリンパ管内皮細胞は外科的肺生検の時点ですでにアポトーシスにおちいって、その多くが破壊される。(2)線維化病変を囲む肺胞壁には毛細血管が増殖し、VEGFも増えて漏出しやすい状態になっている。(3)さらにこの増殖した肺胞毛細血管では血液凝固阻害作用のあるトロンボモジュリン産生能が低下して、毛細血管内凝固が促進している。(4)急性増悪病変はこのような肺組織の病的リモデリングを背景としておこり、わずかなサイトカインの変化がおきても肺胞クリアランスが不十分であるために肺の炎症が遅延し、HMGB1およびMCP-1が肺内に蓄積する。(5)HMGB1阻害作用のあるトロンボモジュリンの産生低下によってHMGB1による組織
セレンのインターエレメント飽和結合

高周期ヘテロ元素が関与する飽和結合及び微弱結合(非結合性相互作用)の性質と機構を解明し,これを高選択的合成反応の設計や反応選択性理論へと応用することを目的として研究を展開している。本年度は,高周期ヘテロ元素が関与する弱い相互作用機構の解明において,研究成果が得られた。我々はNMRを相互作用プローブとして用いることにより,立体的な拘束がほとんど無い系を用いて,溶液中における相互作用エネルギーを定量評価する手法の確立を目指している。セレンと窒素との相互作用(Se...N相互作用)については以前,^<77>Se核と^<15>N核との間に観測されたスピン結合定数(J_<SeN>=1359Hz)の解析などから,ジクロロメタン中におけるSe...N相互作用エネルギーは520kcalであり,作用機構としては窒素原子からセレン原子への電子の非局在化が重要であることを報告した。今回はSe...F相互作用及びSe...O相互作用について詳細に検討した。モデル化合物におけるスピン結合定数(J_<SeF>)の温度変化の解析から,Se...F相互作用のエネルギーはジクロロメタン中においては約1kcalであり,これは極性溶媒であるアセトニトリル中においてもほとんど変化しないことがわかった。このことは,Se...F相互作用においてさえ静電的な安定化の機構が重要でないこと示しており,化学の常識に反する大変興味深い結果である。Se...O相互作用においても軌道相互作用が重要であることが見出された。
学校と地域の組織的連携・協働による家庭教育支援の推進体制づくりに関する研究

本研究は、乳幼児期から主に学齢期までの子どもの成長を継続的に支援できる学校・家庭・地域の連携組織のしくみについて考察することを目的としており、その核として全国で活動している家庭教育支援チームの有効性とその課題について、(第一段階)政策的な経緯の分析、(第二段階)全国悉皆調査による実態分析、の2つのアプローチから検討をおこなった。第一段階の政策史的分析の結果、「家庭教育学級」から「家庭教育支援チーム」までの政策の展開を整理すると、家庭教育支援の取組は,家庭教育に関する学習機会の提供から情報の提供へ,さらに家庭教育に関する相談事業から身近な地域における交流の場へ,今日に至っては,地域の人材を活用した身近な支援のネットワークづくりを促進する方法を親や保護者に対して提供しようとする事業へと裾野を広げ発展してきたことを明らかにした。親や保護者を家庭教育の主体として自立させる取組と,地域住民を地域づくりの主体として成熟を促す取り組みとの一体化が今後はかられようとしていることも明らかとなった。第二段階の分析は、登録されている全国237チームの実態を市町村担当部局を通じて行い、167チームから回答を得ることができた(回収率70.4%)。分析の結果、地域学校協働活動の具体的な方策としては保護者交流の支援等が多く、学校支援活動に関与している割合はいずれも5%にも満たないことが明らかになっており、地域・学校・家庭の連携協働の地域ネットワークの核として家庭教育支援チームが機能している実践はきわめて少ないないことが明らかとなった。ただし、家庭教育支援チームは主任児童員や民生児童委員を兼務するメンバーが約3割にも達しており、こうした側面から地域学校協働活動へとアプローチできる可能性があることを明らかにすることができた。本研究は、家庭教育支援チーム(名称は事例によって異なる)を核とした、乳幼児期から主に学齢期までの子どもの成長を継続的に支援できる学校・家庭・地域の連携組織の体制について、先駆的な事例に対する質的な調査をもとに考察することを目的としている。かねてより、学校・家庭・地域の連携協働の取り組みでは保護者の協力が乏しいことが問題視されており、保護者の「親」としての育ちをも視野に入れた家庭教育支援活動を、どのように推進していくかが問われている。また、家庭教育支援の場合、本当に支援を必要としている家庭に参加を促すことが特に難しく、こうした子育てをめぐる地域のネットワークに取り込みにくい保護者層への支援を考えていくうえでも、非常に重要な視点であるともいえる。本年度は、地域の実情や特性を考慮しながら多様な形態で運営されている「家庭教育支援チーム(名称は事例によって異なる)」の実態を把握する視点を抽出することを中心に研究をおこなった。こうした視点に関する研究成果はほとんど蓄積されていない。そこで、これまで本研究チームがおこなってきた「学校・家庭・地域の連携協働事業」に関する研究活動の中で、「学校支援地域本部」の取り組みに着目した学校・家庭・地域の連携協力を推進する組織の運営に関する4類型モデルを応用し、事例の類型化シミレーションをおこなった。軸としては、行政中心および民間団体中心の軸、子育てに関する専門家による指導・相談中心および子育て仲間づくり中心の軸、あるいはコーディネータの有無の軸等、これら軸を組み合わせていくことで家庭教育支援チームの実態を把握する枠組みとしてふさわしいものを検討できるよう、アンケート項目を工夫し、開発した。全国の家庭教育支援チームは、地域社会の実情に応じて独自の運営体制を構築しており、その運営は、行政職員が中心となった事例もあれば、保護者による子育てサークルやNPO等の地域団体が中心となったもの等、多岐にわたる。こうした地域性を理解するための枠組み作りを行うことから始めた。その際、学校・家庭・地域の連携・協力の枠組みのどこに家庭教育支援事業が位置付いているかを把握するために、先駆的な活動を積み重ねていることが想定されるチームについての情報収集を行った。具体的には、平成25年12月に文部科学省の呼びかけに応じ、家庭教育支援チームとして登録した団体98チームである。ホームページ上で確認できる情報のみならず、学校支援地域本部事業に関する調査で収集している情報網を活用し、市町村全体で学校・家庭・地域の連携協働を積極的に実施している自治体を絞り込み、枠組みの検討を行った。こうした研究成果を踏まえ、家庭教育支援チームの実態を把握するための全国アンケート調査を実施することを計画していた。アンケート項目については既に完成しているが、発送・回収作業が年度末にまでずれ込んでしまった。担当者の異動や変更等によってアンケート票が紛失するなどの恐れがあるため、新年度での発送に向けて準備をしている。地域学校協働活動における教育基本法の全面改正によって社会的に重視されるようになった家庭教育支援をめぐる課題について,法令や先行研究の分析およびヒアリング調査に基づき,検討を重ねてきた。「家庭教育学級」から「家庭教育支援チーム」までの政策の展開を整理することで,家庭教育支援の取組は,家庭教育に関する学習機会の提供から情報の提供へ,さらに家庭教育に関する相談事業から身近な地域における交流の場へ,今日に至っては,地域の人材を活用した身近な支援のネットワークづくりを促進する方法を親や保護者に対して提供しようとする事業へと裾野を広げて展開してきたことを明らかにした。このような展開をしてきた家庭教育支援の今日的課題として,学校・家庭・地域の連携協働による家庭教育支援体制は,親や保護者を家庭教育の主体として自立させる支援の取組と,地域住民を地域づくりの主体として成熟させる活動とを,ポジティブ・フィードバックな関係で取り結ぶことがあることを分析することができた。

ただし,親を家庭教育の主体として自立させようとするそうした取組が家庭教育の責任を親に,とりわけ母親に帰してしまう前提を伏在させることも十分考えられるため,家庭教育支援の取組は,「子ども・子育て支援」がそうであるように,今ある社会制度をジェンダーの視点やワーク・ライフ・バランスの考え方,次世代を担う子供・若者に対する社会保障の観点から広範に見直し,家庭教育をめぐる環境そのものを組み換え,再構築していこうとする志向を併せ持つことの重要性について,明らかにした。当初,早い段階で実態調査を実施し,その結果から課題を分析する予定であった。しかし,文部科学省による委託研究によって大規模な実態調査が平成28年度はじめに公表されたことや,事業の枠組みの変更が繰り返されてきたことによることでの課題も大きいことから,家庭教育支援が抱える課題を法令や文献等で分析したうえで,実態調査を含む調査を実施することとした。そのため,調査自体が2018年度にずれ込んでいる。本研究は、乳幼児期から主に学齢期までの子どもの成長を継続的に支援できる学校・家庭・地域の連携組織のしくみについて考察することを目的としており、その核として全国で活動している家庭教育支援チームの有効性とその課題について、(第一段階)政策的な経緯の分析、(第二段階)全国悉皆調査による実態分析、の2つのアプローチから検討をおこなった。第一段階の政策史的分析の結果、「家庭教育学級」から「家庭教育支援チーム」までの政策の展開を整理すると、家庭教育支援の取組は,家庭教育に関する学習機会の提供から情報の提供へ,さらに家庭教育に関する相談事業から身近な地域における交流の場へ,今日に至っては,地域の人材を活用した身近な支援のネットワークづくりを促進する方法を親や保護者に対して提供しようとする事業へと裾野を広げ発展してきたことを明らかにした。親や保護者を家庭教育の主体として自立させる取組と,地域住民を地域づくりの主体として成熟を促す取り組みとの一体化が今後はかられようとしていることも明らかとなった。第二段階の分析は、登録されている全国237チームの実態を市町村担当部局を通じて行い、167チームから回答を得ることができた(回収率70.4%)。分析の結果、地域学校協働活動の具体的な方策としては保護者交流の支援等が多く、学校支援活動に関与している割合はいずれも5%にも満たないことが明らかになっており、地域・学校・家庭の連携協働の地域ネットワークの核として家庭教育支援チームが機能している実践はきわめて少ないないことが明らかとなった。ただし、家庭教育支援チームは主任児童員や民生児童委員を兼務するメンバーが約3割にも達しており、こうした側面から地域学校協働活動へとアプローチできる可能性があることを明らかにすることができた。アンケート票の発送、回収、集計作業を行い、家庭教育支援を中核とした学校・家庭・地域の連携・協働を推進している取り組みの先進事例を抽出していくことから始める。このような先進事例の収集についてアンケート調査の結果からだけでは困難が予想されるため、都道府県教育委員会の担当部局に電話により補足的に情報提供を受けながら、先進事例の抽出を行っていく。
肝細胞増殖因子が有する癌細胞増殖抑制作用のシグナル伝達の分子機構

HGFによる肝癌細胞株HepG2の増殖抑制の鍵となるErkの強活性化には、HGF受容体c-Metにアダプター因子Grb2とGab1が結合することが必要であることを明らかにした。また、HGF刺激により転写制御因子Id1の発現量が減少し、それにより癌抑制因子p16が発現上昇することを見出した。Id1とp16は不可逆的細胞変化である細胞老化に係わることから、HGF刺激が不可逆的増殖停止を誘導する可能性を検討した結果、48時間以上のHGF刺激によりHepG2細胞の増殖停止が不可逆的になることを見出した。この結果は、HGF刺激により癌細胞が癌細胞でなくなることを示す重大な発見となった。肝細胞増殖因子(HGF)は、正常肝細胞及び一部の癌細胞株の増殖を促進する一方、他多数の癌細胞株に対しては増殖を抑制する。HGFの受容体c-Metは共通である為、これら相反する作用は細胞内シグナルの違いに由来すると考えられる。HGFによる細胞増殖制御の分子機構解明は、癌の増殖を抑制する手法の開発に直接つながる重要な課題である。本研究は、肝癌細胞株HepG2をモデルとして用い、HGFによる癌細胞増殖抑制の分子機構解明を目的としている。平成19年度は、鍵となる癌抑制因子p16の発現上昇に着目し、p16の発現制御に直接係わる転写因子Etsの活性調節機構の解析に取り組んだ。その結果、以下のことを新たに見出した。1.Ets活性を抑制する制御因子Id1の発現量が、HGF刺激によりmRNA及び蛋白質レベルで急激に減少すること、2.Id1蛋白質は常にubiquitin-proteasome系による分解を受けているが、その分解速度はHGF刺激で変化しないこと、3.HGF刺激によるld1の減少は、細胞内シグナル因子であるERKに依存的、及びERKに非依存的な経路により制御を受けるが、一方で、PI3K経路による制御は受けないこと、4.Id1の過剰発現は、HGFによるp16の発現上昇を抑制すること、5.Id1の過剰発現は、Etsにより制御されるp16遺伝子プロモーターの活性を抑制すること、6.Id1ノックダウンによる発現抑制は、ERK活性と協調的にp16遺伝子プロモーターを活性化させること。これらの結果により、HGF刺激によるId1の減少が、HGFによるHepG2細胞の増殖抑制において重要な役割を持つことを明らかにした。HGF刺激によりp16の発現量が変化することから、今後、HGF刺激が癌細胞に与える分子変化を老化との関連からさらに明らかにする計画である。HGFによる細胞増殖制御の細胞内シグナルを解明することにより、癌の増殖を抑制する方法の開発に直接つながることが期待できる。平成19年度の研究の結果、肝癌細胞株HepG2をHGF刺激することにより転写制御因子Id1の発現量が減少し、それに伴い癌抑制因子p16が発現上昇することを見出した。近年、Id1によるp16の発現制御が細胞老化と関係すること、また、不可逆的細胞変化である細胞老化が、細胞の癌化を抑制する生体防御機構の1つであることが示されていることから、平成20年度は、HGF刺激がHepG2細胞に与える影響が細胞老化である可能性の詳細な検討を行った。その結果、HGFによるHepG2細胞の増殖停止は、HGF刺激後に培地からHGFを除去しても戻ることはなく不可逆的であること、また、この不可逆的増殖停止に至るために必要なHGF刺激の継続時間は48時間であることを明らかにした。これらの事実は、肝癌細胞株HepG2をHGFにより48時間処理することで癌細胞ではなくすることが可能であるという重大な発見を意味した。一方、各種細胞老化マーカーの発現の様子からは、HGFにより細胞老化が誘導された明確な証拠は得られなかった為、HGFによるHepG2細胞の不可逆的増殖停止は細胞老化以外の現象である可能性が残された。HGFによる不可逆的細胞増殖停止の分子機構解明は、HGFによる癌の増殖抑制方法の開発につながる可能性が高いことからさらなる解析が必要である。
WTO体制下における自由貿易と公正貿易の相剋

平成22年度は、主に博士論文の執筆に打ち込んでいました。研究内容は、次の通りです。今現在の世界貿易体制において、公正貿易の理念が歪んだ形で運用されつつある傾向があります。貿易と労働基準をリンクすべきかどうかを巡る議論を例にすれば、途上国のチープレーバーは不公正貿易だから、世界範囲でレベル・プレイング・フィールドを構築すべきだというのは、貿易と労働のリンクを支持する理由となります。労働基準と貿易のリンクを支持するもう一つの理由は、「底辺への競争」論です。本研究は綿密な調査と様々な観点に対する分析を経て、上記の論理のいずれも成り立たない部分があるという結論になりました。したがって、貿易と労働基準をリンクして、WTOへ「社会条項」を盛り込むことによって、貿易制裁の方法で発展途上国の労働問題を解決することには限界があります。また、貿易制裁にとって代わる様々なオルタナティブアプローチについても検討をしました。例えば、現在よく議論されている労働CSRの本質、欧米諸国におけるフェアトレード運動と倫理貿易の関係も視野に入れています。フェアトレードは、美しい理念かのように見えますが、実際にフェアトレードの認証・ラベルのコスト問題、ビジネス型フェアトレードにおける労働価値の不均等性などの課題を抱えるので、やはりすべての発展途上国の貧困問題を解決する最適な策ではない。結論としては、労働問題を専門的な国際機関であるILOに帰属させるべきです。多くの実証研究の成果が表明したとおり、発展途上国の経済発展こそ途上国の労働基準を改善させる最善の策となります。したがって、WTO体制下における真の公正を追求するためには、「機会的平等」と「配分の正義」の原則を改めて徹する必要があると思われます。こういう意味で、先進国が発展途.上国に対して一層市場を開放することが非常に肝心であります。博士一年目では、単位取得以外に、しっかりとした埋論基礎を築くために、研究計画書に例示した参考文献のほかに、オックスファム・インターナショナル著渡辺龍也訳「貧富・公正貿易・NGO-WTOに挑む国際NGOオックスファムの戦略」新評論・2006年出版、ジョン・カバナジェリーマンダー著「ポストグローバル社会の可能性」緑風出版、2004年出版などの文献を中心に購読しました。自由な貿易によって各国・各人の比較優位が活かされ、全ての国々と人が豊かになる、という単純なバラ色論が主に先進国及びWTOで推進されています。しかし、一方、発展途上国の利益や公衆衛生、環境に配慮しつつ、単なる自由貿易ではなく、公正貿易への追求と実現の重要性もNGO側によって提唱されています。一体WTO体制の下では、自由貿易と公正貿易が如何に相剋しているのか、世界に最適な経済貿易体制は何なのかを問うのは、本研究の主な目的の所在であります。国際知的財産権法制度の在り方への探求は、世界貿易体制を研究する上で、不可欠な一環だと思われるので、2008年1月17日に行われた中・日・瑞間音楽著作権・営業秘密に対する国際的保護という学会に参加しました。先進国と発展途上国は知的財産権制度に対する認識上の根本的な相違について、主に発展途上国たる中国法の視点から法的分析を加える旨の論文を作成し、近々と刊行する予定です。今年度4月から6月までの短期間においては、主に博士論文の執筆に同けて、資料の収集・整理作業を行いました。具体的にいえば、不公正貿易論の具体的発見パターンであるダンピング行為の成立及びGATT6条における根本的な問題性、GATS協定の成立経緯に現れたマーケット・アクセス概念と「不公正貿易論」との相剋関係などを巡る先行研究文献をできるだけ網羅するように力を入れました。一方では、WTO体制下における自由貿易の在り方を論じる際に「非貿易的関心事項」の観点も不可欠と思われるゆえ、それについても関連資料を調べました。製品安全・食品安全、環境の保護、労働基準、文化、農業などのような社会的価値は、必ずしもWTO体制の自由貿易・効率性と合致するわけではないが、如何に両者の関係を調整すべきか、博士論文の関心を持っている論点の一つとなっています。より実証的に論証するために、上記な貿易外の関心事項に関わるガソリン事件、アスベスト事件、エビ・亀事件、牛肉ホルモン事件、バナナ事件、ブラジル・再生タイヤの輸入に関連する措置事件等のパネル・上訴審報告を素材として、分析を展開していくつもりです。ご周知の如く、1995年にWTO体制が発足してから、世界範囲においては、貿易自由化一辺倒の流れが急速的に進行しつつあり、国内範囲の議論においても、「規制緩和」・「規制撤廃」のムードが相当濃厚的である。新古典派経済学の主張が、だんだん世界中を制覇しつつあるようになる。もちろん、19世紀イギリスのアダム・スミスが当時隆盛していた「重商主義」を批判したうえで、有力的に主張された「自由貿易」は、世界中の資源の効率的配分をもたらしたとは疑問がなかろう。しかし、WTO体制は、従来のガット体制に比べて、まるであらゆる方面が貿易の論理で、論じられているようで、物の貿易だけではなく、サービス、知的財産権もWTOの枠組みに取り入れられたことは問題がないではない。本研究は、「貿易はすべてではないはずだ」という素朴な出発点から、WTO体制における「非貿易的関心事項」に関する議論を考察した上で、現在の通商体制の理想像を探求することを目的とした。

具体的に言えば、「貿易と労働」、「貿易と環境」、「貿易と知的財産権」をめぐる内外にわたるさまざまな議論、大量の論文を集めたうえで考察した結果、「労働基準問題」や、知的財産権保護のハーモナイゼーション問題は、国際的公共財を維持する観点から、WTO体制の中に持ち込むことに、反対する。なお、近年特に活発化する貿易と環境をめぐる議論をも視野に入れつつ、ドーハラウンド交渉の動向を注視している。GATTでは、あまり自由貿易と環境保護の関係が明確化されていなかったため、WTO体制下においては、環境保護を目的に、貿易を制限するケースがすでに多数発生している。この背景の下では、どこまで貿易制限措置を設けることができるかという問題をはっきりさせる必要がある。従って、本研究は、上記の問題意識を常に念頭に置いて、博士論文執筆を機会に、WTO体制下における自由貿易と公正貿易の相剋関係を究明したい。平成22年度は、主に博士論文の執筆に打ち込んでいました。研究内容は、次の通りです。今現在の世界貿易体制において、公正貿易の理念が歪んだ形で運用されつつある傾向があります。貿易と労働基準をリンクすべきかどうかを巡る議論を例にすれば、途上国のチープレーバーは不公正貿易だから、世界範囲でレベル・プレイング・フィールドを構築すべきだというのは、貿易と労働のリンクを支持する理由となります。労働基準と貿易のリンクを支持するもう一つの理由は、「底辺への競争」論です。本研究は綿密な調査と様々な観点に対する分析を経て、上記の論理のいずれも成り立たない部分があるという結論になりました。したがって、貿易と労働基準をリンクして、WTOへ「社会条項」を盛り込むことによって、貿易制裁の方法で発展途上国の労働問題を解決することには限界があります。また、貿易制裁にとって代わる様々なオルタナティブアプローチについても検討をしました。例えば、現在よく議論されている労働CSRの本質、欧米諸国におけるフェアトレード運動と倫理貿易の関係も視野に入れています。フェアトレードは、美しい理念かのように見えますが、実際にフェアトレードの認証・ラベルのコスト問題、ビジネス型フェアトレードにおける労働価値の不均等性などの課題を抱えるので、やはりすべての発展途上国の貧困問題を解決する最適な策ではない。結論としては、労働問題を専門的な国際機関であるILOに帰属させるべきです。多くの実証研究の成果が表明したとおり、発展途上国の経済発展こそ途上国の労働基準を改善させる最善の策となります。したがって、WTO体制下における真の公正を追求するためには、「機会的平等」と「配分の正義」の原則を改めて徹する必要があると思われます。こういう意味で、先進国が発展途.上国に対して一層市場を開放することが非常に肝心であります。
中心体複製開始の分子制御機構を利用した新たな抗癌剤開発

細胞内小器官の一つである中心体は、細胞分裂期において双極性の紡錘体極として微小管重合ネットワークを制御することにより染色体の均等分配に本質的な役割を担っている。中心体数の異常は染色体の不均等分配(染色体の異数性、欠失、転座など)を惹起し、発癌および癌の悪性度を高める要因となることが知られている。このため中心体複製は細胞周期を通して厳密に制御されており、その結果中心体数はG1期には1つ、S期に複製されて2つになる様に保持されている。しかし中心体複製の分子制御機構に関しては不明な点が多く残されている。中心体複製にはリン酸化酵素Polo-like kinase 4(PLK4)が中心的役割を担っている。中心体複製の鍵分子PLK4はG1/S期に母中心小体の基底部に移行することにより新規中心小体(娘中心小体)の複製を開始することが知られる。中心小体複製においてPLK4は極めて重要な役割を担うが、翻訳された細胞質のPLK4が(中心小体複製の場となる)母中心小体の基底部に輸送される分子機構に関しては未だに不明な点が多い。我々は中心体複製期に先行して起こる中心体複製の鍵分子PLK4の中心体移行機構の解明を試みた。まずPLK4の系統的欠損変異体を作成してその細胞内局在を免疫染色により観察した結果、PLK4分子の中心体移行領域を特定した。更にこの中心体移行領域に特異的に結合する分子を質量分析を用いた網羅的探索によって同定することに成功した。中心体複製の鍵分子PLK4と特異的に結合する分子を網羅的スクリーニングによって探索した結果、PLK4の中心体移行に関わる分子を同定することに成功した。更に同分子によって制御されるPLK4の中心体移行の分子制御機構に関しても解析を進めている。上記の実験結果を基にPLK4の中心体輸送機構に関する数理モデルを構築してシミュレーションを行い、PLK4の中心体移行に関する時空間制御に関して統合的に理解を深める。また得られた知見を利用して新たな抗癌剤開発も行う予定です。
枯草菌グルコン酸オペロンのリプレッサ-蛋白質の構造と機能

枯草菌グルコン酸オペロンのリプレッサ-蛋白質の機能構造を解析するにあたって採用した手法は、リプレッサ-蛋白質を結晶化しそのX線解析を行うことと蛋白工学的手法により本蛋白質の機能構造を解析することである。リプレッサ-蛋白質の結晶化はBrennan博士(Oregon Health Sciences University)との共同研究で50ミクロン以下の針状結晶を成長させることに成功したが、さらにX線解析に耐える結晶を得るベく努力をしている。蛋白工学的手法によるリプレッサ-蛋白質の解析による成果を次に箇次書にする。1.リプレッサ-蛋白質のDNA結合ドメインと推定されている箇所にあるPro^<113>をleuにオゴヌクレオチド指令変異誘起法で変換させたが、本蛋白質のDNA結合能に変化はなかった。2.リプレッサ-遺伝子にC末からフレ-ムを合わせた欠失を導入するとタンパク質が極度に不安定になるが、C末から8アミノ酸の欠失の場合弱いながらDNA結合能をを保持しているようである。3.リプレッサ-蛋白質のDNA結合能を失った変異をランダムに導入しその解析をするための系を開発した。この系は、レポ-タ-遺伝子としては<cat>___ーを使用しその発見を<gnt>___ーオペレ-タ支配下におきレプレッサ-のDNA結合能をモニタ-する系であり、変異誘起剤処理したリプレッサ-遺伝子を有するプラスミドをもつ大腸菌をスクリ-ニングすることができ今後の本蛋白質の機能構造の解析に寄与すると思われる。