hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガン温熱化学療法に有効なナノキャリアの開発（国際共同研究強化）

主たる渡航機関モントリオール大学への渡航期間:2016年4月17日2016年5月15日、2015年5月27日2016年9月10日、2016年9月16日2016年11月11日主たる外国機関以外に渡航した機関等:マギル大学(カナダ)2016年5月16日2016年5月26日D.Maysinger教授、ヘルシンキ大学(フィンランド)2016年9月11日2016年9月15日H.Tenhu教授バイオマテリアル
がんの骨転移機序の解明とその防止に関する研究

1.骨転移の成立機序を解明にするための動物モデル骨転移成立の過程を解析するための単純な動物実験系を確立する目的で、C57BL/6マウス背部皮下組織内に骨を移植した後に、B-16メラノーマ腫瘍細胞を心臓内に注入し移植骨に骨転移を起こすことを試みた。この結果、70-80%以上の確立で移植した骨に転移が成立する、極めて独創的で利便性の高い異所性骨転移モデルを確立した。この系を用いて転移の成立過程を組織学的に観察し、以下の結果を得た。1)まず最初に移植骨へ新生血管が侵入し、それに伴い腫瘍細胞が移植骨表面に到達する。2)その後に骨膜表面および骨髄内に骨転移が成立する。3)時間の経過に伴って個々の腫瘍は増大し転移巣の数も増加する。2.骨転移の抑制研究骨転移を抑制する物質の開発研究を上記の異所性骨転移動物モデルを使用して行った。細胞増殖に関与するポリアミンの合成阻害剤(Methylglyoxal-bis-cyclopentylamioinohyoirazone,MGBCP)の腹腔内投与(20mg/kg/日の28日間の連日投与)によって異所性骨への転移形成は著明に抑制された。この作用機序は新生血管の形成抑制が大きく関与していることが示唆された。体重減少を認めず、その他にも重篤な副作用をみなかった。副作用の無い骨転移抑制剤としての臨床応用の可能性が示された。3.局所温熱療法による骨転移の治療骨セメントに強磁性体であるマグネタイトを混入し外部より強力な磁場を加えることにより材料そのものをを発熱させる新しい温熱治療法を開発した。このシステムは50度以上の温度を容易に獲得でき、繰り返し加温でき、さらに材料そのものが力学的強度を有することが示された。皮下や骨内に移植した腫瘍でこの温熱システムは著明な腫瘍増大の抑制効果を示した。骨転移治療の臨床応用の可能性を明らかにした。1)骨転移動物モデルの確立B-16メラノーマ細胞をC57BL/6マウスの心臓内に注入することにより高率に下肢骨に転移を成立させることに成功した。さらに、骨転移成立の過程を解析するより単純な系の獲得のため、マウス背部皮下組織内に同種骨を移植した後に腫瘍細胞を心臓内に注入し移植骨に骨転移を起こすことを試みた。この結果、70-80%以上の確立で移植骨に転移が成立する異所性骨転移モデルを確立した。この系での転移の成立過程を組織学的に観察すると、まず移植骨に新生血管が侵入し、それに伴い腫瘍細胞が移植骨表面に到達し、骨膜面および骨髄に骨転移が成立するのが観察された。その後時間の経過に伴って個々の腫瘍は増大し転移巣の数も増加した。2)骨転移の抑制研究異所性骨転移動物モデルを使用して骨転移を抑制する薬剤の開発研究が行われた。細胞増殖に関与するポリアミンの合成阻害剤(Methylglyoxal-bis-cyclopentylamidinohydrazone,MGBCP)の腹腔内投与(20mg/kg/日の28日間の連日投与)は異所性骨への転移形成を著明に抑制した。MGBCP投与群では骨転移は14%のみにみられたが、非投与群では87%に異所性骨に転移がみられた。

副作用の無い骨転移抑制剤としての臨床応用の可能性が示唆された。3)局所温熱療法による骨転移の治療骨セメントに強磁性体であるマグネタイトを混入し外部より強力な磁場を加えることにより材科を発熱させる新しい温熱治療法を開発した。このシステムは必要な温度を容易に獲得でき、繰り返し加温でき、さらに材料そのものが力学的強度を有するため骨転移治療の臨床応用の可能性を明らかにした。1.骨転移の成立機序を解明にするための動物モデル骨転移成立の過程を解析するための単純な動物実験系を確立する目的で、C57BL/6マウス背部皮下組織内に骨を移植した後に、B-16メラノーマ腫瘍細胞を心臓内に注入し移植骨に骨転移を起こすことを試みた。この結果、70-80%以上の確立で移植した骨に転移が成立する、極めて独創的で利便性の高い異所性骨転移モデルを確立した。この系を用いて転移の成立過程を組織学的に観察し、以下の結果を得た。1)まず最初に移植骨へ新生血管が侵入し、それに伴い腫瘍細胞が移植骨表面に到達する。2)その後に骨膜表面および骨髄内に骨転移が成立する。3)時間の経過に伴って個々の腫瘍は増大し転移巣の数も増加する。2.骨転移の抑制研究骨転移を抑制する物質の開発研究を上記の異所性骨転移動物モデルを使用して行った。細胞増殖に関与するポリアミンの合成阻害剤(Methylglyoxal-bis-cyclopentylamidinohydrazone,MGBCP)の腹腔内投与(20mg/kg/日の28日間の連日投与)によって異所性骨への転移形成は著明に抑制された。この作用機序は新生血管の形成抑制が大きく関与していることが示唆された。体重減少を認めず、その他にも重篤な副作用をみなかった。副作用の無い骨転移抑制剤としての臨床応用の可能性が示された。3.局所温熱療法による骨転移の治療骨セメントに強磁性体であるマグネタイトを混入し外部より強力な磁場を加えることにより材料そのものをを発熱させる新しい温熱治療法を開発した。このシステムは50度以上の温度を容易に獲得でき、繰り返し加温でき、さらに材料そのものが力学的強度を有することが示された。皮下や骨肉に移植した腫瘍でこの温熱システムは著明な腫瘍増大の抑制効果を示した。骨転移治療の臨床応用の可能性を明らかにした。
A_2BX_4型ハロゲン化合物の物質探索とその経験則の研究

1)強誘電体Tl_2ZnI_4(下司により強誘電性が見い出された)に続いて、本研究課題の初期の段階でTl_2CoI_4を合成し、強誘電性を示すことを見いだした。3)この系統の物質では、λ型の誘電率の異常(T_c)の下に、肩状の異常(T_s)を伴うことが分かっている。置換効果としては、一般式A_2BX_4で表した場合、強誘電体K_2ZnI_4とK_2CoI_4のAサイトを、それぞれKイオンよりも大きくて重いTlイオンに置換することによって、転移点(T_c,T_s)が低温側にシフトすることを明らかにできた。2)Rb_2CoI_4ではT_cが30Kと低いため、T_sに対応する異常は確認されていなかったが、今回上記の混晶系において、仕込み組成x=0.35で明瞭にT_sが現れることを明らかにした。3)AサイトのRbイオンをそれよりも小さくて軽いKイオンに置換していくと、転移点(T_c,T_s)が高温側へシフトしていくことが分かった。この傾向は、混晶系(Rb_<1-x>K_x)_2ZnI_4においても既に確認している。1)高温側に、α-β転移を持つRb_2CoI_4と、我々が強誘電性を発見したK_2CoI_4との混晶系(Rb_<1-x>K_x)_2CoI_4の結晶育成を行い、DTAにより、K_2CoI_4にはα-β転移が存在しないことを明らかにした。
水文環境からみた法定アマゾンにおける天水及び灌漑農地の持続可能性評価

地球の気候や水資源への影響が大きいアマゾンの熱帯林伐採は、少しずつ緩やかになってきているが、未だ留まるには至っていない。近年、森林伐採跡地での大規模及び小規模の両農地にて灌漑が少しずつ増えている。しかし、これらは地下水を多く使用したものであり且つ統計上では全く報告されていないため実態が不明瞭である。そこで本研究では、以下の二項目を目的とする。1)天水/灌漑農地データベースを構築し、その立地・拡大条件を明らかにする。2)得られた農地データから天水/灌漑農地拡大シナリオを作成し、最新の水資源モデルを用いて水需給シミュレーションを行い、水ストレスが増大する地域などの水文環境影響評価からその持続可能性について明らかにする。本年度は、小規模農地の中でも土地なし農民占有地域での天水/灌漑農地データベースを作成するための解析を主に行った。最新の高解像度衛星データを用いて分光反射特性のみならずクナリティ指標などの分布構造特性から土地利用分類を行った。さらに分布構造特性を用いた分類の際、ボックスカウンティング法を採用し、複数パターンでの計算を行った。また、現地の土地なし農民占有地域にて聞き取り調査を行った結果を用いて、本分類の精度評価を行った。結果として、従来の分光反射特性のみを用いた分類よりも分光反射特性と分布構造特性を組み合わせて行った分類の方が精度よく土地利用分類することができることが分かった。広大な法定アマゾンを一斉に解析する前に、代表者が今まで着手してきたマットグロッソ州とパラ州の農地拡大状況の把握を行った。そこで、2005年頃まで法定アマゾン内の最大森林伐採量があったマットグロッソ州の大規模農牧地と衛星データを用いて作成した植生変化量との関連性を明らかにした。これについては、論文投稿済みであり査読審査中である。また、2005年以降法定アマゾン内最大の森林伐採量となり、農地の拡大が進むパラ州にて、最新の高解像度衛星データを用いて土地利用分類を行った。現地調査の結果を用いて、各分類手法の精度評価を行った。これらの成果については、次年度以降に論文や学会などで発表していく予定である。パラ州の土地利用分類に時間を要しているが、全体として研究計画はおおむね順調に進んでいると考えられる。昨年度問題のあった点に関しては、最新の高解像度衛星データと分光反射特性と分布構造特性を組み合わせた分類手法を提案することで解決の目処がたった。パラ州の土地利用分類に目処がつけば、農地拡大条件のモデル化等に取り組む予定である。本年度は、1)の法定アマゾン内にある現在までの大規模農地と小規模農地を特定し、天水農地と灌漑農地を区分することを試みた。その際、農地区分には大規模農場と小規模農場で異なる手法をとった。大規模農地分布は既存のものを使用した。統計データ・衛星データなど手法は様々であるが近年までの大規模農地分布データは、全球及び領域スケール共に存在するため、それらの特徴を把握・整理し、使用する農地データを決定した。一方で、森林域から新たに農地となった場所を特定するため、ブラジル宇宙研究所の森林伐採量調査(PRODES)を用いて非森林域を特定した。全球農地データに加えて新たに農地になった地域と小規模農地は、PRODESでは森林域となっていることが多いため、最新の高解像度衛星データを用いて分光反射特性のみならずラクナリティ指標などの分布構造特性から分類を行った。また、精度評価のため現地の土地なし農民占有地域にて聞き取り調査を行った。調査の際、灌漑の有無に加えて、農地面積、作付け品種、灌漑の時期、灌漑水のために使用している水源、灌漑水利用量、灌漑水散布方法の確認なども行った。広大な法定アマゾンを一斉に解析する前に、初年度は代表者が長年着手してきたマットグロッソ州とパラ州の農地拡大状況の把握を行った。これについては、論文投稿済みであり査読対応中である。また、2005年以降法定アマゾン内最大の森林伐採量となり、農地の拡大が進むパラ州にて非森林域の特定を行い、いくつかの全球スケール天水及び灌漑農地データベースとの整合を確認した後、最新の高解像度衛星データを用いて土地利用分類を試みた。これについては聞き取り調査を行った地域での分類が進んでおり、原稿準備中である。分布構造特性の分類に時間を要しているため少し遅れているが、全体として研究計画はおおむね順調に進んでいると考えられる。

しかし、これらは地下水を多く使用したものであり且つ統計上では全く報告されていないため実態が不明瞭である。そこで本研究では、以下の二項目を目的とする。1)天水/灌漑農地データベースを構築し、その立地・拡大条件を明らかにする。2)得られた農地データから天水/灌漑農地拡大シナリオを作成し、最新の水資源モデルを用いて水需給シミュレーションを行い、水ストレスが増大する地域などの水文環境影響評価からその持続可能性について明らかにする。本年度は、小規模農地の中でも土地なし農民占有地域での天水/灌漑農地データベースを作成するための解析を主に行った。最新の高解像度衛星データを用いて分光反射特性のみならずクナリティ指標などの分布構造特性から土地利用分類を行った。さらに分布構造特性を用いた分類の際、ボックスカウンティング法を採用し、複数パターンでの計算を行った。また、現地の土地なし農民占有地域にて聞き取り調査を行った結果を用いて、本分類の精度評価を行った。結果として、従来の分光反射特性のみを用いた分類よりも分光反射特性と分布構造特性を組み合わせて行った分類の方が精度よく土地利用分類することができることが分かった。広大な法定アマゾンを一斉に解析する前に、代表者が今まで着手してきたマットグロッソ州とパラ州の農地拡大状況の把握を行った。そこで、2005年頃まで法定アマゾン内の最大森林伐採量があったマットグロッソ州の大規模農牧地と衛星データを用いて作成した植生変化量との関連性を明らかにした。これについては、論文投稿済みであり査読審査中である。また、2005年以降法定アマゾン内最大の森林伐採量となり、農地の拡大が進むパラ州にて、最新の高解像度衛星データを用いて土地利用分類を行った。現地調査の結果を用いて、各分類手法の精度評価を行った。これらの成果については、次年度以降に論文や学会などで発表していく予定である。パラ州の土地利用分類に時間を要しているが、全体として研究計画はおおむね順調に進んでいると考えられる。高解像度衛星データを用いた土地利用分類において、小規模農地では果樹を栽培していることが多く森林域との区分がうまくいかない地域があった。今後は、分布構造特性の調査をより詳しく行い、より詳細な区分を行う予定である。また、区分が難しいと分かった地域の現地調査もできる限りで行う予定である。パラ州の土地利用分類に目処がつけば、農地拡大条件のモデル化に取り組む予定である。昨年度問題のあった点に関しては、最新の高解像度衛星データと分光反射特性と分布構造特性を組み合わせた分類手法を提案することで解決の目処がたった。パラ州の土地利用分類に目処がつけば、農地拡大条件のモデル化等に取り組む予定である。体調不良に伴い、現地調査を中止したため。現地調査員への謝金や調査員用の備品購入にあてる予定である。査読対応に時間がかかり論文投稿費を使用しなかったことに加えて、予定していた海外出張をしなかったため、次年度使用額が生じた。次年度に論文投稿費・学会発表のための旅費として使用する予定である。
MRIの磁化移動効果を応用した咀嚼筋疲労の新しい定量評価法の確立

咀嚼筋にクレンチングなどの過剰な負荷を与えると、筋肉に炎症性変化が起こり、疲労感や疼痛が生じるとされているが、咀嚼筋の病態変化を非侵襲的に定量評価する方法はなかった。そこで、MRI撮像法のMagnetization Transfer Contrast(MTC)法を用いた評価法の開発を試みた。(1)実験的負荷による咬筋部の炎症性変化の観察対象は正常咬合を呈する成人男女20名(平均年齢24.7歳)。安静時にMTC画像撮影を行い、次に、10%MVC(maximal voluntary clenching)で10分間噛締めを行わせ、負荷直後と3、6、9時間後に撮影を行った。各画像から咬筋部のMT ratio〈(Mo-Ms)/Mo,Mo:MTCパルス印加前の信号強度、Ms:MTCパルス印加後の信号強度〉を求めた。また、撮影と同時期に、咬筋硬度の測定とvisual analog scales(VAS)による自覚症状の評価を行い、MT ratioと比較した。左右咬筋部のMT ratioは男女とも負荷直後に有意に減少し、36時間後に回復した。また、咬筋硬度は負荷直後に有意に増加し、36時間後に回復し、MT ratioの変化と同期する傾向が認められた。VAS値は個人差が大きかった。以上から、MT ratioの減少は咬筋内の炎症性変化(浮腫)を表していると考えられた。(2)顎関節症患者における咬筋部の炎症性変化の観察顎関節部や咀嚼筋部の疼痛およびクリッキングを呈する顎関節症患者50名(平均年齢23.3歳、1381歳)に対し、安静時のMTC画像撮影を行い、咬筋部のMT ratioを求めた。患者のうち、咬筋部の疼痛を呈する群では、MT ratioが正常咬合者より有意に低かったが、クリッキングのみの群では正常咬合者と差がなかった。以上から、MTC法は咀嚼筋の炎症性変化の評価に有効であることが示唆された。目的:MRIの磁化移動効果を応用し、咀噛筋の疲労を評価する非侵襲的な定量評価法を確立するために、咀嚼筋に活動負荷を与える前後で信号強度(MTR値)の変化を調べ、筋の疲労や回復の過程を調べる。対象と方法:顎口腔機能および咀嚼筋に異常がなく、第三大臼歯以外の欠損歯がなく、個性正常咬合を示す成人男性10名。1)MRI撮影とMTR値の分析まず、安静時に、通常のMRI(GRE画像)の撮影と、MTCパルス印加後のMRI(MTC-GRE画像)の撮影を行った。次に、咀囑筋に負荷をかけるために、最大噛みしめ時の筋電位の10%で10分間噛み締めを行わせた。負荷直後と3時間後、6時間後に、それぞれGRE画像とMTC-GRE画像を撮影し、MTR値の変化を調べた。また、MTR値の精度を検討するため、2名を対象に、MTR値の日内および日間変動、左右差を調べた。2)咀嚼筋症状および随伴症状の自己評価運動負荷前(安静時)と負荷後に、咀嚼筋の筋痛や顎関節症状と、頭痛などの随伴症状の程度について、visual analogue scale(VAS)で評価した。3)咬筋の硬さの分析咀嚼筋の疲労を評価するための別の手法として、咬筋の硬さの変化を調べ、MTR値の変化と比較した。結果:1)MTR値は、運動負荷直後に有意に低下し、3時間後から6時間後までにもとのレベルに回復した。また、MTR値は右側が左側より低いことが示された。2)咀嚼筋の症状(筋痛やだるさ)は、運動負荷直後に見られたが、3時間後までには回復した。3)咬筋硬度は、負荷直後に有意に低下し、3時間後までにはもとの硬度に回復した。考察と今後の予定:今後、MTR値の左右差や経時的変化を検討するために、筋血流計を用いた分析を追加する。また、性差を調べるために、女性10名を対象に、同様の実験を行う。

また、咬筋硬度は負荷直後に有意に増加し、36時間後に回復し、MT ratioの変化と同期する傾向が認められた。VAS値は個人差が大きかった。以上から、MT ratioの減少は咬筋内の炎症性変化(浮腫)を表していると考えられた。(2)顎関節症患者における咬筋部の炎症性変化の観察顎関節部や咀嚼筋部の疼痛およびクリッキングを呈する顎関節症患者50名(平均年齢23.3歳、1381歳)に対し、安静時のMTC画像撮影を行い、咬筋部のMT ratioを求めた。患者のうち、咬筋部の疼痛を呈する群では、MT ratioが正常咬合者より有意に低かったが、クリッキングのみの群では正常咬合者と差がなかった。以上から、MTC法は咀嚼筋の炎症性変化の評価に有効であることが示唆された。
魚類慢性毒性予測手法の提案：化学物質構造や他生物の毒性値データの活用

化学物質規制において魚類等への有害性(毒性)評価が実施されており、毒性予測手法の研究や活用も進んでいる。平成29年度の研究では、ミジンコ急性毒性値を用いて、魚類慢性毒性試験である魚類初期生活段階(ELS)試験で得られる毒性値を予測する手法(モデル)を提案してきた。しかしながら、予測モデルを構築するTraining setの大半が農薬に分類され、化学物質審査規制法の対象となる一般工業化学物質の毒性予測を目的とするにはデータの偏りがあった。平成30年度は、一般工業化学物質の毒性データを中心として用いた予測モデルを開発し、モデルの適用範囲を評価した。毒性モデルのTraining setに用いるデータはOECDテストガイドライン210の淡水魚の奨励種のELS試験データを文献やデータベースから収集した。平成29年度に提案した予測モデルでは、魚類などの水生生物の毒性を表現する上で重要な記述子である水溶解度の考慮がなされていなかった。よって、前年度のELS毒性予測モデル構築で用いた記述子に水溶解度を追加し、遺伝的アルゴリズムによる記述子選択を行い、新たな予測モデルを提案した。外部バリデーションに用いるTest setは、前年度と同じ環境省が実施したヒメダカのELS試験の結果を用いた。モデルを構築した結果、ミジンコ急性毒性値を記述子として含み、当てはまりが良い頑健なモデルを提案できた。モデル開発をするうえで、予測したい化学物質の特性を考量することや、水溶解度を指標として考慮した適用範囲の定義を行うことも重要であった。平成29、30年度に構築した魚類初期生活段階試験で得られる毒性値を予測するモデルでは、化学物質の特性や物理化学的性状に加えてミジンコ急性毒性も記述子(説明変数)として考慮することが重要性になる結果となった。同時に利用できる魚類初期生活段階試験結果が限られており、予測モデルTraining setが少なく、農薬など特殊作用を持つデータを適切にモデルへ組み込むための検討が必要になった。一方で水溶解度を記述子として考慮することで、モデルの適用範囲の指標の提案が可能になった。平成29、30年度に収集した魚類初期生活段階試験による慢性毒性データと説明変数(記述子)を活用して、Nest構造の線形階層モデルや線形回帰以外の機械学習などによるモデルを提案する。慢性毒性を説明付けられる要因解明やモデル適用範囲の明確化を目指す。また、1つの試験で複数のエンドポイント(試験終了時の成長[Weight, Length]、卵の孵化率・平均孵化日数[Hatching]、異常孵化仔魚・稚魚発生率[Abnormal appearance, Abnormal behavior]、仔稚魚の生存率[Survival])が報告されている場合にはOECDテストガイドライン210で該当するエンドポイントで無影響濃度NOEC [mg/L]の低い値を採用して、同じ物質で複数の試験結果が報告されている場合には幾何平均を算出してモデル構築に用いる目的変数log (1/NOEC [mM])を算出する方法で毒性値を算出するように統一を図る。生態系への影響が懸念される化学物質の有害性を評価し、環境汚染を防ぐことは重要である。定量的構造活性相関(QSAR)を活用すれば、時間と費用を抑えて化学物質の有害性を評価できる。更にQSARの概念を発展させた化学物質の毒性値から別の毒性値を予測する定量的構造活性-活性相関(QSAAR)を用いると、予測の効率化と向上が期待できる。本申請では、動物愛護の観点から試験の削減が進んでいる脊椎動物(魚類)の慢性毒性値を無脊椎動物の毒性値から予測するQSAARモデルを開発する。特に、魚類慢性毒性を決定する要因やこのモデルでは慢性影響を評価できない物質の化学的な特徴を提案する。得られた成果は、有害性評価の効率化に貢献することを目指すものである。今年度は、魚類初期生活段階毒性試験(ELS)で得られる慢性毒性値を予測するQSAARモデル構築と予備検証を行った。ELS試験は魚の胚から稚魚期への影響を評価する試験であり、試験結果の報告数は少ない。そこで、環境省が実施した生態影響試験結果と共に、米国環境保護庁のデータベースECOTOXから毒性データを収集した。まず、ECOTOXで収集した毒性データを整理する方向性を固めた。これまでにモデル構築実績がある無脊椎動物オオミジンコの繁殖試験データをECOTOXで収集し、毒性値が1物質に対し複数個存在する場合、最小濃度と複数個の幾何平均値を選択するべきかを、既存のQSAARモデルで検証した。結果、後者での予測結果が妥当であり、検証結果を論文にした。また、データ数の都合から、ECOTOXで収集した魚類ファットヘッドミノーのELS試験の無影響濃度値を目的変数とし、オオミジンコ急性毒性値、化学物質情報を説明変数としてQSAARモデルを構築した。QSAARモデルの主な説明変数はミジンコ毒性値であるが魚類慢性毒性を決定する目的変数が複雑であることがわかった。米国環境保護庁のECOTOXデータベースで収集した魚類初期生活段階毒性試験結果は特殊な作用機序を有する物質がほとんどであり、平成30年度に実施予定であった特殊な影響を考慮に入れた毒性予測モデルの構築と評価を平成29年度から開始することになった。また、魚種依存性や農薬を中心としたモデルの評価と補正法について平成30年度以降に実施する。

平成29年度の研究では、ミジンコ急性毒性値を用いて、魚類慢性毒性試験である魚類初期生活段階(ELS)試験で得られる毒性値を予測する手法(モデル)を提案してきた。しかしながら、予測モデルを構築するTraining setの大半が農薬に分類され、化学物質審査規制法の対象となる一般工業化学物質の毒性予測を目的とするにはデータの偏りがあった。平成30年度は、一般工業化学物質の毒性データを中心として用いた予測モデルを開発し、モデルの適用範囲を評価した。毒性モデルのTraining setに用いるデータはOECDテストガイドライン210の淡水魚の奨励種のELS試験データを文献やデータベースから収集した。平成29年度に提案した予測モデルでは、魚類などの水生生物の毒性を表現する上で重要な記述子である水溶解度の考慮がなされていなかった。よって、前年度のELS毒性予測モデル構築で用いた記述子に水溶解度を追加し、遺伝的アルゴリズムによる記述子選択を行い、新たな予測モデルを提案した。外部バリデーションに用いるTest setは、前年度と同じ環境省が実施したヒメダカのELS試験の結果を用いた。モデルを構築した結果、ミジンコ急性毒性値を記述子として含み、当てはまりが良い頑健なモデルを提案できた。モデル開発をするうえで、予測したい化学物質の特性を考量することや、水溶解度を指標として考慮した適用範囲の定義を行うことも重要であった。平成29、30年度に構築した魚類初期生活段階試験で得られる毒性値を予測するモデルでは、化学物質の特性や物理化学的性状に加えてミジンコ急性毒性も記述子(説明変数)として考慮することが重要性になる結果となった。同時に利用できる魚類初期生活段階試験結果が限られており、予測モデルTraining setが少なく、農薬など特殊作用を持つデータを適切にモデルへ組み込むための検討が必要になった。一方で水溶解度を記述子として考慮することで、モデルの適用範囲の指標の提案が可能になった。平成29年度に構築した魚類ファットヘッドミノーELSの無影響濃度予測するQSAARモデルを環境省が実施したELSデータセット(36物質)で検証する。モデル構築に使用したELSデータは77物質であり、うち67物質は米国環境保護庁のPesticide Assessment Guidelinesに基づき、特定の要件でELS試験が要求された農薬での試験結果に該当する。一方、環境省の36物質のELSデータは一般工業化学物質を主としており、化学物質群の特徴が異なる。そのため、昨年度構築を試みたQSAARモデルのうち、リンや硫黄、塩素原子の個数・有無といった説明変数の必要性について個別に検証し、農薬の毒性を特徴づける記述子や一般化学物質の予測では重要性にならない記述子を精査する。また、農薬のように特殊作用をもつデータ群で構築したQSAARモデルを化学物質審査規制法などで対象となる一般化学物質に適用する際にどのような手順が必要になるのかを提案する。その上で、QSAARモデル適用範囲を判断するフローチャートを作成する。また、ECOTOXデータベースの魚類ニジマスのデータセットが、構築したQSAARモデルでどのような予測結果と傾向を示すのかを検証し、魚種依存性を明らかにする。
硝酸・硫酸両イオンの山地渓流への流出に及ぼす土壌中の水みちと塩類分布の影響

筆者らは1985年4月より愛媛県の石手川源流部で二つの小集水域(伐採跡地と造林地)を選び、10日に一度ずつ渓流水の水質分析を行うとともに、6月からは量水堰と雨量計を設置して、水収支を測定してきた。また、集水域に多数のテンショメーターを埋設して、1週間に一度の割合で土壌の水分状態を検討してきた。本研究費の補助のもとに、本年度は、この調査を続行することに加えて、前年のテンショメーターの測定結果から見出された水みちに、簡単な取水設備をほどこし、6月の梅雨期から、渓流水の分析に合わせて水質分析を行った。以上の調査より次の結果が得られた。1.降水量と渓流水の流量に著しい季節的変化がみられ、それに対応して渓流水の成分濃度にも季節的変化が認められた。特に、流量(対数)と成分濃度(対数)に直線関係がみられ、その勾配が季節的に正と負の逆転を示した。この直線関係は最も高濃度で流出するカルシウムイオンで顕著に認められたが、硝酸イオンでは伐採跡地でのみ認められ、造林地では冬季を除くとみられなかった。硫酸イオンにおいては、濃度変化が小さいことにより、有意な直線関係が認められなかった。2.上記の直線関係の中でも、特に夏季の大量の地下水流出に際してカルシウムイオンと硝酸イオンとで勾配が逆転する現象に着目して、その原因の検討を試みた。即ち、水みち近傍の土壌及び離れた地点の土壌を採取して、実験室内で渓流水と接触させて土壌と水の平衡状態を検討するとともに、そこに炭酸ガスを吹き込んだ場合の影響を検討した。その結果、カルシウム・硝酸両イオンの流出時の挙動の違いに、両イオンが土壌粒子と土壌間隙水との間で分配されるにあたって、炭酸ガスが影響する程度に差異のあることが関与すると推定された。その差異は水みち近傍の土壌において顕著であり、今後の検討課題である。
メタボ時代の夜間頻尿対策：膀胱C線維遮断は夜間多尿を改善する？

抗コリン薬は膀胱知覚C線維を抑制し夜間多尿を改善することを発見した。他の抗コリン薬やC線維を抑制する他剤ではどうか、交感神経が関与するかについて研究を実施した。腹腔内に15mlの生理食塩水を注入した利尿ラットにαブロッカーを投与すると用量依存性に尿産生を抑制が認められ、C線維を介していることが解明された。また食塩感受性高血圧ラットを高食塩食で飼育すると高血圧と非活動期に多尿が認められた。心毒性を持つ抗癌剤を用いて心不全モデルを作成すると尿産生リズムが崩壊していた。臨床的には長時間作用型と短時間作用型抗コリン薬の夜間頻尿に及ぼす影響を治験データを基にサブ解析すると後者に抗利尿効果がみられた。われわれは、これまでに短時間作用型抗コリン薬が夜間多尿を改善することを報告してきた。尿量減少は短時間作用型抗コリン薬だけの効果なのか。患者の服薬コンプライアンスを高めるため今日の薬剤は長時間作用型が主流であるが、短時間作用型のメリットがここにあるのかもしれない。臨床的に長時間作用型抗コリン薬(オキシブチニンテープ)と短時間作用型抗コリン薬(プロピベリン)の夜間頻尿に及ぼす影響を臨床治験のデータを基にサブ解析した。また、抗コリン薬は血漿中濃度が高濃度になるとアドレナリン受容体拮抗作用が出現することが報告されている(World J Urol 29:149, 2011 )。したがってアドレナリン受容体拮抗作用を有するnaftopidilを用いて、腹腔内に生食を注入した利尿ラットに抗利尿効果が発揮されるか検討した。また、抗利尿効果が脊髄上行性経路を介するのかについても検討した。1)長時間作用型抗コリン薬(オキシブチニンテープ)は1回排尿量を有意に増加させたが、抗利尿効果はみられなかった。一方、短時間作用型抗コリン薬(プロピベリン)を高血圧患者に投与する1回排尿量を有意に増加しなかったが、抗利尿効果がみられた。非高血圧患者においては有意でなかった。2)αブロッカーのnaftopidilは膀胱あるいは尿道の知覚C線維尿量を減少させることが解明された。3)抗コリン薬の抗利尿効果が脊髄上行性経路を介しているか、脊髄損傷ラットを用いて尿量減少効果の評価を行った。腹腔内に生理食塩水を15ml注入して利尿期を観察したが、正常ラットのような利尿が観察されなかった。夜間多尿を改善し、尿産生の日内リズムを正常に戻すにはどうしたらよいのか。われわれは膀胱の知覚C線維を抑制することでそのリズムを回復することができることを発見した。ではなぜ膀胱知覚が関与しているのか。この疑問を解き明かすことを目的として、本研究を実施した。1)長時間作用型抗コリン薬(オキシブチニンテープ)と短時間作用型抗コリン薬(プロピベリン)の夜間頻尿に及ぼす影響を臨床治験のデータを基にサブ解析した。オキシブチニンテープは1回排尿量を有意に増加させたが、抗利尿効果はみられなかった。一方、プロピベリンを高血圧患者に投与する1回排尿量を有意に増加しなかったが、抗利尿効果がみられた。2)腹腔内に15mlの生理食塩水を注入したラットには2時間後にピークを有する尿産生リズムが認められるが、αブロッカーのnaftopidilを静脈内投与することで用量依存性に尿産生を抑制することが解明された。またこの効果は、あらかじめレジニフェラトキシン(RTX)でC線維を脱感作しておくと認められなかった。すなわち、naftopidilの抗利尿効果は膀胱知覚C線維を遮断すること起因することが示唆された。3)食塩感受性高血圧ラットを高食塩食で飼育すると著明な高血圧が持続的に認められるようになる。それとともに非活動期、すなわち昼間の睡眠時に多尿と排尿回数の増加が認められるようになる。一方、食塩抵抗性ラットでは高食塩食で飼育しても高血圧はみられず、また夜間尿量の増加は軽度であった。この動物モデルについてはすでに論文化された。4)高血圧、心肥大で分泌が亢進する心筋由来のナトリウム利尿ペプチドは夜間多尿をもたらす。心不全モデルモデルを作成すると尿産生日内リズムが崩壊していることが確かめられた。長時間作用型抗コリン薬では抗利尿効果が発揮されないこと、短時間作用型抗コリン薬には抗利尿作用があることが臨床的に解明された。

したがって、当初計画していた「薬剤一時投与と持続投与の尿量産生に対する効果の差の解析」は施行する必要がないと判断された。「尿量調節に腎交感神経は関与するのか」については、臨床データのサブ解析により高血圧患者にのみ抗利尿効果がみられたことより、腎交感神経の関与が示唆された。動物モデルでの検討が待たれる。難治性高血圧には腎交感神経の活動亢進が関与している。αブロッカーのnaftopidilが尿量減少をもたらしたことより、腎交感神経活動の亢進が傍糸球体装置のアドレナリン受容体を介してレニン分泌を促進する可能性が示唆された。以上より、研究課題はほぼ順調に進展していると判断された。医歯薬学1)交感神経の緊張状態である高血圧には夜間多尿が存在する。これを動物モデルで再現するために、食塩感受性高血圧ラットを高食塩食で飼育し、非活動時に尿量増加があるか否かを検討する。2)高血圧ラットになぜ、尿量増加が存在するのか、膀胱の知覚C線維が関与している可能性が示唆されたが、本年度は膀胱C線維を特異的に刺激して、尿量増加が再現できるか動物モデルを用いて検討する。そのためには膀胱瘻を作成したラット膀胱をカプサイシンで刺激し、尿量の経時的変化を観察する。3)尿量調節に腎交感神経は関与するのか難治性高血圧には腎交感神経の活動亢進が関与している。腎交感神経活動の亢進が傍糸球体装置のβ1アドレナリン受容体を介してレニン分泌を促進すると考えられているがここに交感神経を介した尿量調節機構がどのように関与しているのか。腎動脈交感神経アブレーションを行って、交感神経焼灼すると抗コリン薬やα1受容体遮断薬の尿量減少効果がどのように修飾されるのか検討する。
歯プレセメント質の歯周組織自己再生促進効果を利用した歯周院治療薬の開発

1.歯周組織再生における理想的な再生療法は,歯周靭帯と歯槽骨の再生がほぼ同時におこることである。従来GTR法などの実際の治療では骨再生が優先し,靭帯の再生はなかなか起こらないのが現状である。我々は,歯プレセメント質に歯周靭帯と歯槽骨をほぼ同時に再生する効果のあることを発見しその有効成分を単離した。DEAE吸着画分をBSA除去後SDS-PAGEにて分離,バンドを切り出し,TOF-MASS分析をおこなった結果トランスフェリン(69kDa)とαプロコラーゲンと同定された。市販品のトランスフェリンを用いてヒト歯周靭帯細胞(hPDL)の走化活性を調べたところアポ体が活性を示した。歯肉線維芽細胞に対してはアポ,ホロ両方に対して走化活性を示したが増殖活性はなかった。2.γ線照射セメント質による骨性癒着の原因は,hPDL細胞が未照射に高い走化活性を示すのに対し骨芽細胞はγ照射セメント質に高い走化活性を示すことが一因であった。また骨芽細胞のOPG発現抑制を消失することも骨形成バランスを崩し骨再生が優先する原因であると推定された。3.歯周組織再生因子の徐放化担体,細胞の増殖分化の足場,また手術の際にできた空間のスペース代わりとして,ウシ皮由来ゼラチンスポンジを使用してきたが,BSE問題で使用不可となった。代替物として人獣感染症の報告がない鮭皮コラーゲンの利用について検討を行った。鮭皮コラーゲンは変性温度が19°Cと低く,ヒト体温ではゼラチンとなり再生治療用バイオマテリアルとして使用できないが,線維化と化学架橋を同時に行う方法を開発し,架橋後の架橋剤の成分が残らないEDCを用いて変性温度55°Cのコラーゲン線維を作成することに成功した。本線維は牛,豚由来のコラーゲン線維に比べ平均太さ70nmと極細で均一であり,さらに強度は豚コラーゲン線維ゲルの5倍あった。歯周組織再生に関与する歯周靭帯細胞,歯槽骨細胞,線維芽細胞すべてに対して豚コラーゲンの1.5倍の増殖性と分化促進活性を有していた。歯周病に罹患し炎症を起こし傷んだ歯肉を手術で切除し,歯根膜や歯槽骨,セメント質といった歯周組織の再生を目的とした組織誘導再生療法が試みられるようになったが,根面に近接する未分化間葉系細胞がセメント芽細胞に分化しないため歯根膜や歯槽骨が完全に再生することができない。筆者らは歯プレセメント質に歯周組織再生能力があることを見い出したので,再生活性物質を単離精製し歯周病治療薬に開発することを目的に研究を行った。抜歯したウシ歯500本から軟組織を除去後,プレセメント質をキュレットを用いて掻爬し,Tris-HCl緩衝液に分散した。ポルテックスミキサーを用いて4°Cにて10分間抽出を行った。12000rpm,15分間遠心分離後,上清を限外濾過膜を用いて濃縮し,DEAEイオン交換クロマトグラフィーを行い非吸着画分を得た。

吸着画分は,00.5M-NaClグラジエント(Tris-HCl緩衝液)で溶出し,hGF(ヒト歯肉線維芽細胞)に対する走化活性(ボイデンチャンバー法)を指標に測定し,0.25M-NaCl溶出分画に走化活性を認めた。この分画をさらにゲル濾過HPLC,ハイドロキシアパタイトHPLC,逆相HPLCにて単離精製し,SDS-PAGEにて66kDaの単一バンドを示す本研究の目的タンパク質を得て,N末端シーケンスを行った。一方,DEAEイオン交換クロマトグラフィーの非吸着画分にも吸着画分と同程度の走化活性が認められたので,透析後コラーゲナーゼ処理により含有していたコラーゲンを除去し,細胞走化活性を指標に,CMイオン交換クロマトグラフィー吸着,プロテイン-G-HPLC,ゲル濾過HPLC等により単離精製を行い,SDS-PAGEで46kDaを示すタンパク質を得た。N末端シーケンスから新規タンパク質であることを確認した。またチェッカーボード法により細胞移動について検討したところ,濃度勾配に対応して細胞移動が増加したことから走化性物質であることを確認した。歯周組織再生における理想的な再生療法は、歯周靭帯と歯槽骨の再生がほぼ同時に起こることである。しかるにGTR法などの実際の治療では骨再生が優先し、靭帯の再生はなかなか起こらないのが現状である。我々は、歯セメント質に靭帯と歯槽骨を同時に再生する効果があることを発見し、その有効成分を単離・精製した。有効成分のうち、歯周靭帯前駆細胞を歯根面に走化させる物質として66kDa,46kDaのタンパクを得た。66kDaは新規コラーゲンと考えられ、部分分解ペプチドからアミノ酸シーケンスを検討した。46kDaについては、N末端シーケンスから新規タンパクの可能性を得た。プローブを作成、cDNAライブラリーをPDL細胞から作成し、クローン化条件等を検討した。実際の治療では、再生因子のほかに、細胞が増殖・分化する場として、さらには損傷部位を外科的切除したあとの空間に細胞が増殖するまで組織補強をする場(スペーサー)、また増殖・分化因子に徐放性を与える場としての生分解性scaffoldが重要である。従来、牛コラーゲン由来のゼラチン多孔性膜を用いていたが、BSE問題で使用が困難な状況にあり、牛コラーゲンに代わり、さらに優れた物性のコラーゲン膜材料として鮭皮由来コラーゲンを検討した。鮭は牛、豚、鶏など家畜由来と異なりヒト感染性のウイルスがいないことから安全といえるが融点が19°Cと低く、ヒトに使用する場合常にゲル状であるという欠点がある。我々は、アテロ化鮭コラーゲンゲルに色々な架橋法、架橋剤を検討した。その結果、フィブリル化したのちEDCで架橋するとPDL細胞の増殖性が牛、豚由来のコラーゲンより良好でしかも融点が47°Cとヒトに使用可能なコラーゲン膜を作成することに成功した。歯周組織再生に於ける理想的な再生療法は,歯周靱帯と歯槽骨の再生がほぼ同時に起ることである。しかし,歯槽骨芽細胞の方が歯靱帯細胞より増殖分化が早く,現在用いられているGTR法において骨性癒着が進行する場合が多い。我々は,ヒト及びウシの歯プレセメント質に歯周靱帯と歯槽骨の再生をすみわける効果があることを発見した。既知物質としてPDGF-BB, IGF-I, TGF-β, BSPを見い出し,歯根面へ走化活性がある新規物質としてCDCFを単離し,N末端アミノ酸配列からプローブを作成し遺伝子クローニングを行った。最近,CDCF以外にトランスフェリン関連物質についても走化活性を認め検討を開始した。実際の治療では,再生分化因子の他に,因子を徐放させる担体兼細胞の増殖分化の場としてのスキャフォールドが重要である。BSE問題でウシ皮コラーゲンが使用できなくなったため,鮭皮コラーゲン(人感染ウイルスの報告なし)を選んだ。
色素性乾皮症モデルマウスにおける紫外線炎症及び紫外線免疫抑制に関する研究

1.紫外線急性皮膚炎症に関する実験中波長紫外線(UVB)照射による耳介浮腫を経時的に測定した。XPマウスでは、照射24時間後より野生株マウスに比較して著明な浮腫がみられ、照射5日後まで増強し続けた。組織的にも、XPマウスでは、著明な表皮の壊死およびsunburn cell形成、真皮の浮腫および炎症細胞浸潤、赤血球漏出がみられた。また、psoralen塗布後の長波長紫外線(PUVA)処置による耳介腫脹もXPマウスでは著明に増強されていた。以上の所見は、XP患者の臨床皮膚症状と一致する。2.接触過敏反応の感作性に関する実験DNFBをハプテンとした経皮感作能を検討したところ、野生株マウスと同程度の接触過敏反応が誘導された。XP患者での接触過敏反応は、報告者により正常或いは低下と、定説はない。3.紫外線免疫抑制に関する実験XPマウスでは、UVB照射によるADP陽性ランゲルハンス細胞数の減少が著明で、その回復も遅延していた。UVB照射部位、非照射部位のいずれにDNFBを塗布して感作した場合にも、接触過敏反応の誘導が低下していた。この局所性および全身性紫外線免疫抑制の増強は、XP患者の高頻度皮膚発癌および内臓発癌の病態形成機序に関与する可能性がある。
環形動物貧毛網ミミズの遺伝子発現を指標とする土壌環境汚染解析法の開発

奥多摩及び本学内の二ヶ所の調査地点でミミズの採集を行ない、生態と生殖器の発達について検討した。最も高頻度に観察されるフトミミズ科ヒトツモンミミズでは雄性生殖器の不完全個体が90%以上を占めた。1950年代に同様の観察が報告されており、これが種の特性であり、単為生殖(または特異な有性生殖)により種が維持されている可能性がある。しかし、環境汚染の影響も否定しきれず、引き続き定量的な検討が必要と示唆された。シマミミズは内分泌腺を持たないが、合成エストロゲンDES添加により成長が有意に阻害され、他の多くの動物と共通のステロイドホルモンの影響を受けることが示唆された。シマミミズは繁殖が容易だが、遺伝情報は限られている。土壌動物は寄生生物の存在や自己融解性のためDNA/RNA抽出法の改良など遺伝子解析の基盤を整備した。さらに、線虫から哺乳類まで保存された生殖器の形態形成に関与する転写因子DMRTの相同遺伝子をシマミミズからクローニングするため、線虫、ショウジョウバエ、ヒトからDMRTをPCR法により増幅し、それをプローブに解析を進めた。ヤマトヒメミミズは体長1cmの小型ミミズで、寒天上でオートミールを餌として成長する。これは成熟すると砕片分離と呼ばれる無性生殖を行なう。成熟個体は約10片に分かれ、それぞれから頭部と尾部が再生され、約10日で成体へ成熟する。飼育密度を下げると、有性生殖の可能性を示す卵巣の成熟が見られ卵包を形成する。卵包からは通常23匹の幼体が孵化する。ヤマトヒメミミズに対しDESは強い毒性を示し、17βEstradiolは濃度依存的に成熟を抑制した。しかし、いずれの場合も卵包の形成は観察されない。BrdUの取込みと抗BrdU抗体を用い砕片分離に伴う細胞増殖を検出する方法、チロシンリン酸化と抗リン酸化チロシン抗体により増殖と分化の情報伝達を検出する方法を確立した。環境汚染物質、特に環境ホルモンは転写因子活性を持つ細胞内レセプターを介して、生体の恒常性や形態形成に影響を及ぼす。これらのレセプターはほぼすべての動物種に分布し、環境ホルモンの影響は生態系を構成する全ての動物に及ぶと予測できる。本研究では環境汚染物質の拡散と蓄積の過程を検討するため、土壌性環形動物ミミズを指標として用いる可能性について検討する。特に、貧毛類の生態調査及び形態形成の解析と、ミミズの各種遺伝子の発現を定量的RT-PCR法で測定し土壌中の環境ホルモンを簡便かつ鋭敏に分析する方法を開発する。本年度は環境汚染が懸念される本学周辺地域及び対照として奥多摩での貧毛類の野外調査を行った。またシマミミズEisenia foetidaをオガクズと糠(または粉ミルク)のみを用いた清浄環境下で飼育繁殖する系を確立した。飼育系ではオガクズ/糠(10%)中では約30日で体長10cm体重約1gに達する。その後、新たな飼料中に移すと、複数の卵を含む卵包を活発に産生する。幼体は卵包中で孵化し、約30日で体長1cm数十mgに達し出包する。また、寒天と糠(または粉ミルク)を用いた飼育基中では卵包からの幼体の出包が観察される。さらに成体直前まで発育させることが可能である。

現在、これらの飼育環境に土壌標品(または抽出物)はじめ各種の環境汚染物質を取り入れる方法の検討、またRT-PCR法による遺伝子発現解析の準備を進めている。二ヶ所の調査地点でミミズの採集を行ない、生態と生殖器の発達について検討した。最も高頻度に観察されるフトミミズ科ヒトツモシミミズでは雌性生殖器に障害は見られないが、雄性生殖器の不完全個体が90%以上を占めた。同様の観察が1950年代に報告されており、原因が種の特性であり、単為生殖(または特異な有性生殖)により種が維持されている可能性がある。しかし、環境汚染の影響も否定しきれず、引き続き定量的な検討が必要と示唆された。シマミミズは内分泌腺を持たないが、合成エストロゲンDES添加により成長が有意に阻害され、他の多くの動物と共通のステロイドホルモンの影響を受けることが示唆された。シマミミズは繁殖が容易だが、遺伝情報が限られている。土壌環境を最もよく反映するミミズの性分化の分子機構を明らかにすることは、土壌環境評価のみならず生物学的にも興味深い。1999年発見され、線虫から哺乳類まで保存された生殖器の形態形成に関与する転写因子DMRTの相同遺伝子をシマミミズからグローニングするため、各種動物からDMRTをPCR法により増幅し、それをプローブに解析を進めた。ヤマトヒメミミズは体長1cmの小型ミミズで、寒天上でオートミールを餌として成長する。これは砕片分離と呼ばれる無性生殖様式をとり、成熟すると約10片に分断され、それぞれが約10日で成体へ成熟する。飼育密度を下げると、卵巣の成熟が見られ卵包を形成し、通常23匹の幼体が艀化し、有性生殖の可能性を示す。ヤマトヒメミミズに対し、DESは強い毒性を示し、17βEstradiolは濃度依存的な成熟の抑制を示した。しかし、いずれの場合も卵包の形成は観察されない。砕片分離の際の細胞増殖の指標としてBrdUの取込みと抗BrdU抗体での検出、増殖と分化の情報伝達の指標としてチロシンリン酸化と抗リン酸化チロシン抗体による検出法を確立した。
災害公営住宅の集会所を活用した生活再建プログラムが生活課題に及ぼす影響

前年度までに,被災高齢者を対象に生活再建を促す作業療法プログラムを実施し,データ収集を行った.今年度はデータを基にプログラムの効果検証を行った.結果,作業療法プログラムへの参加者は,プログラムへの参加によって日々の生活で感じる困りごと(以下,生活課題)を解決する傾向が認められた.また,生活課題と生活の質(QOL;Quality Of Life)に有意な関連が認められ,生活課題の解決はQOL向上に寄与することも明らかになった.作業療法プログラムは,被災高齢者の生活再建および被災高齢者のQOL向上に有用であることが示された.論文の執筆および投稿が遅れている.執筆中の1編は海外誌に投稿予定であるため,英訳に時間を要している.今年度は,研究成果の報告を予定している.現在,2編の論文を国内誌に投稿中であり,1編は海外誌に投稿するため執筆中である.執筆中の論文は6月に投稿を予定している.平成29年度は,福島県南相馬市小高区で新聞広告によって広報し,参加者を募集した.21名の応募者を実験群と対照群に振り分け,分析対象は実験群7名(男性3名,女性4名),対照群12名(男性3名,女性9名)の計19名であった.対象者の平均年齢は,実験群75.3±6.8歳,対照群76.4±6.5歳で,有意差は認められなかった.プログラムは6月から11月の5カ月間で全14回を実施した.プログラムへの参加状況は,実験群では一人平均13回,対照群では一人平均12回であった.プログラムの効果判定には,生活課題の有無を測定する評価を1つ(29項目から成る),心身機能を測定する評価を5つ用いた(SF-36,WHーQOL26,GDS,GSES,身体機能測定).実験群では,生活課題の評価が29項目中2項目で有意な改善が認められた.心身機能の評価では,5つのうち,QOL26の身体的領域,心理的領域,環境的領域,身体機能測定の5m歩行で有意な向上が認められ,GDSで有意な低下が認められた.その他の評価で変化は認められなかった.対照群は,生活課題の評価29項目中2項目で有意な改善が認められた.心身機能の評価ではSF36の全体的健康感,身体機能測定の5m歩行,time up and goで有意な向上が認められ,その他の評価で変化は認められなかった.第51回日本作業療法学会で,これまでの研究成果の一部を発表した(演題名:応急仮設住宅を退去した地域在住高齢者の健康増進に対する作業療法プログラムの効果).当初の予定では,各群20名ずつの参加を予定していたが,参加者の応募状況から約半数の参加となった.平成29年度に予定していたプログラムは,予定通り完遂することができ必要なデータを収集した.また,研究成果の一部を日本作業慮法学会で発表することができた.前年度までに,被災高齢者を対象に生活再建を促す作業療法プログラムを実施し,データ収集を行った.今年度はデータを基にプログラムの効果検証を行った.結果,作業療法プログラムへの参加者は,プログラムへの参加によって日々の生活で感じる困りごと(以下,生活課題)を解決する傾向が認められた.また,生活課題と生活の質(QOL;Quality Of Life)に有意な関連が認められ,生活課題の解決はQOL向上に寄与することも明らかになった.作業療法プログラムは,被災高齢者の生活再建および被災高齢者のQOL向上に有用であることが示された.論文の執筆および投稿が遅れている.執筆中の1編は海外誌に投稿予定であるため,英訳に時間を要している.本研究プログラムのフォローアップを6月に実施予定である.フォローアップが終了次第,データの統合,解析作業を行う予定である.結果は,雑誌「作業療法」などで発表予定である.また,WFOT Congress 2018および第51回日本作業療法学会で研究成果の一部を発表予定である.今年度は,研究成果の報告を予定している.現在,2編の論文を国内誌に投稿中であり,1編は海外誌に投稿するため執筆中である.執筆中の論文は6月に投稿を予定している.平成29年度実施プログラムの協力者への交通費未払いが1名分あるため,平成30年度に支払い予定である.平成30年度は,フォローアップのための交通費および,データの統合と分析作業における備品に使用する.また,成果発表のための学会等への参加費や交通費,および成果を関連雑誌へ投稿する際の投稿費にも使用予定である.研究の成果報告として海外誌への投稿を予定している.次年度使用額は掲載料に当てたいと考えている.