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有毒・有害プランクトンにおける遊離脂肪酸の生成機構

赤潮形成プランクトンや他の微細藻が産生する遊離脂肪酸(FFA)は魚介類へい死の原因物質の一つとされているが、その生成機構は不明である。本研究では、赤潮プランクトンの代表的な一種であるHeterosigma akashiwoと珪藻Phaeodactylum tricornutumの産生するFFAとFFA産生に密接に関わると考えられるリパーゼまたはホスホリパーゼA活性との関連を明らかにすることを目的とした。得られた知見は以下の通りである。1.H.AkashiwoとP.tricornutumをf/2培地を用いてバッチ培養し、増殖期と定常期前後期の試料から脂質を抽出し、FFAを定量するとともに脂質のクラス別組成を求めた。その結果、FFAは増殖期よりも定常期に多く存在し、逆に、極性脂質(リン脂質、糖脂質)は定常期に減少した。2.FFAの構造をGLC/MS分析により決定した。その結果、エイコサペンタエン酸(EPA)が両プランクトンの主要な遊離ポリエン酸成分であることを認めた。また、5位に二重結合を有する特異なポリエン酸(Δ5酸)を微細藻より初めて見いだし、その構造を決定した。3.EPAなどの高度不飽和脂肪酸は低温(5-10°C)で顕著に増加した。4.H.akashiwoのEPAは主要な極性脂質であるモノガラクトシルジグリセリド(MGDG)では主にsn-1位に、ホスファチジルコリン(PC)ではsn-1位とsn-2位の両位置に存在することを明らかにした。5.リパーゼ活性と基質特異性を同時に求める簡便なHPLC法を開発した。6.両プランクトンから調製したアセトン粉末に、ホスホリパーゼA1とA2活性を認めたが、リパーゼ活性は認められなかった。7.46の結果から、H.akashiwoと珪藻の産生するFFA、特に遊離EPAはホスホリパーゼA1とA2の両酵素によってMGDGやPCなどの極性脂質から生成することが明らかとなった。今後これら酵素の精製を試みる予定である。赤潮形成プランクトンが産生する遊離脂肪酸は魚介類へい死の原因物質の一つとされているが、その生成機構は不明である。本研究の目的は、代表的な赤潮プランクトン(Heterosigma及びChattonella)を培養し、遊離脂肪酸の産生とリパーゼまたはホスホリパーゼA活性との関連を明らかにすることである。本年度は、Heterosigma akashiwoをf/2培地を用いて静置培養し、増殖期と定常期の試料から脂質を抽出し、遊離脂肪酸を定量するとともにトリグリセリドと極性脂質のクラス別組成を求めた。また、各脂質クラスの脂肪酸の詳細をキャピラリーGLCと逆相HPLCで求める方法を確立した。さらに、キラルHPLCを用いて、リパーゼ活性と基質特異性を同時に求める簡便な方法を開発した。その結果、以下の新たな知見を得た。1.遊離脂肪酸は定常期に多く存在し、極性脂質(リン脂質、糖脂質)とともに主要な脂質成分であった。2.脂肪酸をピコリニルエステル誘導体に変換し、構造をGLC/MS分析により決定した。その結果、エイコサペンタエン酸(EPA)が主成分であることを認めた。

また、モノエン酸(C16及びC18)が数種の位置異性体(△13,11,9,7,5)の混合物であることを明らかにした。3.EPAはトリグリセリドや極性脂質よりも遊離脂肪酸に多く存在した。ドコサヘキサエン酸(DHA)も少量検出された(全脂肪酸中2%)。4.EPAなどの高度不飽和脂肪酸は低温(5-10°C)で顕著に増加した。この傾向は、すでに報告した海産珪藻Phaeodactylum tricornutumの場合と同様であった。今後、遊離脂肪酸産生に密接に関わると考えられる藻体中のリパーゼ及びホスホリパーゼA活性と基質の構造との関連を本年度確立した方法を用いて明らかにする予定である。赤潮形成プランクトンや他の微細藻が産生する遊離脂肪酸(FFA)は魚介類へい死の原因物質の一つとされているが、その生成機構は不明である。本研究では、赤潮プランクトンの代表的な一種であるHeterosigma akashiwoと珪藻Phaeodactylum tricornutumの産生するFFAとFFA産生に密接に関わると考えられるリパーゼまたはホスホリパーゼA活性との関連を明らかにすることを目的とした。得られた知見は以下の通りである。1.H.akashiwoとP.tricornutumをf/2培地を用いてバッチ培養し、増殖期と定常期前後期の試料から脂質を抽出し、FFAを定量するとともに脂質のクラス別組成を求めた。その結果、FFAは増殖期よりも定常期に多く存在し、逆に、極性脂質(リン脂質、糖脂質)は定常期に減少した。2.FFAの構造をGLC/MS分析により決定した。その結果、エイコサペンタエン酸(EPA)が両プランクトンの主要な遊離ポリエン酸成分であることを認めた。また、5位に二重結合を有する特異な非メチレンインターラプテッド型ポリエン酸を微細藻より初めて見いだし、その構造を決定した。3.EPAなどの高度不飽和脂肪酸は低温(5-10°C)で顕著に増加した。4.H.akashiwoのEPAは主要な極性脂質であるモノガラクトシルジグリセリド(MGDG)では主にsn-1位に、ホスファチジルコリン(PC)ではsn-1位とsn-2位の両位置に存在することを明らかにした。5.リパーゼ活性と基質特異性を同時に求める簡便なHPLC法を開発した。6.両プランクトンから調製したアセトン粉末に、ホスホリパーゼA1とA2活性を認めたが、リパーゼ活性は認められなかった。7.46の結果から、H.akashiwoと珪藻の産生するFFA、特に遊離EPAはホスホリパーゼA1とA2の両酵素によってMGDGやPCなどの極性脂質から生成することが明らかとなった。今後、これら酵素の精製を試みる予定である。
動学的計量モデルの推定におけるバイアス修正とその効果

本研究は、多変量時系列モデルにおける最小二乗推定量のバイアス修正の方法とそれに伴うワルド検定における経験的サイズの改善を取り上げた。単位根や共和分を含むVAR(ベクトル自己回帰)モデルにおける簡便な推定法として最近ラグ追加法が提唱された.しかしその推定結果を用いた係数制約のワルド検定はサイズに歪みのあることが知られている.本研究ではその歪みの原因は最小二乗推定量の小標本におけるバイアス(すなわち1/Tに比例するバイアス)にあると考え,簡単なジャクナイフ形式のバイアス修正方式を提案した。ここで,下は標本数である.まずこの修正法の漸近理論的根拠を導出した,バイアスは定常な部分と非定常な部分に分けられることが示されている.次に簡単なVARモデルを用いた数多くのシミュレーション実績により,このバイアス修正法の小標本における効果を調べた,推定量の比較をするとバイアス修正は極めて有効に行われていることが分かった.また修正された係数推定値に基づいて作られた係数制約のワルド検定統計量は,そのサイズの歪みが改善されていることが確認された.検出力は逆に多少減少しているが,これはバイアス修正に伴う当然の結果であり許容範囲内であると考えられる.またバイアス修正された推定量は,VARモデルの次数選択に用いることも出来るので,その理論的根拠とシミュレーション実験による結果を求めた.バイアス修正は次数選択にも有用であることが確認された。以上のように.本研究で提案されたバイアス修正の方法は,理論ならびに実験により,小標本における統計的推論において有効であることが示された.本研究は、多変量時系列モデルにおける最小二乗推定量のバイアス修正の方法とそれに伴うワルド検定における経験的サイズの改善を取り上げた。以上のように.本研究で提案されたバイアス修正の方法は,理論ならびに実験により,小標本における統計的推論において有効であることが示された.
胚乳の植物体再生系を利用した新規倍数性育種法の開発

ハスカップの胚乳を供試して組織培養をすることにより、胚乳の倍数性を保持した植物体が再生されることを明らかにした。この培養系を利用した倍数性育種を展開するために、胚乳から植物体が再生する機構について解析を進めた。胚乳で特異的に発現するfertilization independent endosperm (FIE)遺伝子ホモログのクローニングをハスカップで行い、全長をシークエンスした。さらに、胚乳形成過程と胚乳培養過程におけるFIE遺伝子の発現解析を行い、発現パターンの差異について考察を行った。被子植物は重複受精により胚乳を形成し、2倍体の植物体であれば二つの極核と一つの精細胞が融合し、3倍性の胚乳を作る。2倍体の植物の中で形成される、この“胚乳の倍数性(3倍性)"に着目した。ハスカップの胚乳を供試し、組織培養することにより胚乳から胚乳の倍数性を保持した植物体が再生されることをこれまでの研究で示してきた。この培養系を利用し、さらに研究の展開を図った。接合子と遺伝的に同一な胚乳組織の特異性が受精後のどの時点で決定されるのかという疑問に答えるひとつの手段として、胚乳培養の可能性について検討した。胚乳から植物体が再生させることができたことは、従来、栄養貯蔵器官のみにしか分化しないと考えられていた胚乳が遺伝的な可塑性を持ち、胚と同様に植物体になる能力を保持していることを明らかにしたものである。この現象の解明のために、胚乳分化のメカニズムの解明を試みている。近年、胚乳はゲノムインプリンティングの制御を受けることが明らかになってきた。花粉由来のゲノムと胚珠由来のゲノムが異なる遺伝子発現の制御を受けており、おそらくこの事象は胚乳を特徴づける重要な鍵になっていると予想される。そこで本研究では、これまでに確立した胚乳からの植物体再生系と、ゲノムインプリンティングの解析を組み合わせ、胚乳分化のメカニズムを明らかにする研究を展開した。ハスカップからfertilization independent endosperm (FIE)遺伝子ホモログのクローニングを行い、全長をシークエンスすることができた。さらに、胚乳培養過程におけるFIE遺伝子の発現解析を行った。胚乳は、重複受精によって二つの極核と一つの精細胞が融合して形成される。このとき、2倍体の植物であれば3倍性の胚乳が、4倍性の植物であれば6倍性の胚乳が作られる。4倍体のハスカップを供試し、胚乳培養によって6倍体を再生させた。この培養系を利用し、新規倍数性育種のため基盤研究の展開を図った。ゲノムインプリンティングが、胚乳の発達・分化において重要な鍵になっていると仮定した。これまでに確立した胚乳からの植物体再生系と、ゲノムインプリンティングの解析を組み合わせ、胚乳分化のメカニズムを明らかにする研究を進めた。ハスカップからゲノムインプリンティング遺伝子の一つであるfertilization independent endosperm (FIE)遺伝子ホモログのクローニングを行い、全長をシークエンスした。ハスカップのFIEホモログを用いて、胚乳培養過程におけるFIE遺伝子の発現解析を行った。受粉後0、1、3、5、7、14、21、28日の胚乳(胚乳形成過程)および受粉後21日または28日後の胚乳を培養し18週後の胚乳由来カルス(胚乳培養過程)からRNA抽出を行い、cDNAを合成してreal-time PCRを用いて発現解析を行った。アクチンの発現量を標準として比較定量を行ったところ、受粉後21日の胚乳では培養1週目と比べ3週目にFIEの発現は約5倍に増加した後、56週目で徐々に減少し、78週目には増加前の値と同等の発現で一定となった。受粉後28日の胚乳では培養3週目までは発現に変動がないが、4週目に2倍に増加した後、56週目に再び増加前の発現量となり、7週目に再び2倍に増加した。受粉後21日および28日由来の胚乳において、培養後34週間でFIEの発現が一過的に上昇することが示唆された。植物の受精・胚発生の仕組みを明らかにするための手法として、単離した生殖細胞を融合させる試験管内受精の研究に取り組み、生殖細胞を操作する技術を開発してきた。高等植物の重複受精の産物である胚乳は栄養貯蔵のために機能分化し、その役割を果たすと植物体になることなく崩壊する運命にあるユニークな組織である。極核を擁する中央細胞は、卵細胞と同じ大胞子母細胞に起源を持ち、減数分裂後に残存する単一細胞に由来することから遺伝的背景は同一である。しかしながら、配偶子形成の過程で、二つの核(極核)を持つことから倍数性が異なる。

接合子と遺伝的に同一な胚乳組織の特異性が受精後のどの時点で決定されるのかという疑問に答えるひとつの手段としてハスカップの発生初期の胚乳を培養し、その分化全能性、すなわち植物体再生能力について調査した。これまでの研究で開発した生殖細胞の操作技術を応用し、微小な胚乳のみを摘出して培養を行ったところ、カルスを経由して植物体に再生させることができた。この結果は、従来、栄養貯蔵器官のみにしか分化しないと考えられていた胚乳が遺伝的な可塑性を持ち、胚と同様に植物体になる能力を保持していることを明らかにしたものであり、胚乳が分化能を持たないという概念を改めるものである。この現象の解明のために、胚乳分化のメカニズムの解明を試みている。近年、胚乳はゲノムインプリンティングの制御を受けることが明らかになってきた。花粉由来のゲノムと胚珠由来のゲノムが異なる遺伝子発現の制御を受けており、おそらくこの事象は胚乳を特徴づける重要な鍵になっていると予想される。そこで本研究では、これまでに確立した胚乳からの植物体再生系と、ゲノムインプリンティングの解析を組み合わせ、胚乳分化のメカニズムを明らかにする。本年度はFIE遺伝子に着目し、ハスカップの胚乳培養過程における発現パターンについて基礎的な解析を進めた。胚乳形成、胚乳培養時におけるFIE遺伝子のク発現解析について重点的に解析を進める予定である。すでにクローニングしたハスカップのFIE遺伝子を用いて、胚乳形成時および胚乳培養時およびFIE遺伝子の発現解析をリアルタイムPCRを用いて行う。in vivoにおける胚乳発達過程と胚乳培養時におけるFIE遺伝子の発現パターンの比較を行う。発現パターンの比較から、培養時における胚乳の脱分化のタイミングと再生時におけるインプリント遺伝子の関与について解析を進める予定である。ハスカップの胚乳形成に関与するインプリント遺伝子のクローニングと発現解析について重点的に解析を進める。植物では胚乳のみでゲノムインプリンティングの現象が見つかっており、インプリント遺伝子としてシロイヌナズナからFWA、MEDEA、FIS2(fertilization independent seed 2)、FIE(fertilization independent endosperm)が単離されている。これらの遺伝子は、母親由来のゲノムのみで活性化され、胚乳形成に深く関わっていると考えられる。平成24年度はハスカップにおけるこれらの遺伝子のクローニングを進める。RACE法により、既知のインプリント遺伝子を参考にdegenerate primersを作成し、ホモログの単離を試みる。単離した遺伝子を用いて、胚乳培養時のインプリント遺伝子の発現解析をリアルタイムPCRを用いて行う。in vivoにおける胚乳発達過程と胚乳培養時におけるインプリント遺伝子の発現解析を行い、発現パターンの比較を行う。当初の予定通り、物品費は研究に使用する消耗品費として用いる予定である。旅費については、国内の学会において研究成果を発表するために使用する。また、研究打ち合わせ、情報収集のための国内旅費としても使用予定である。ほか、研究補助のための謝金、論文投稿のための英文校正、分析依頼費等を見込んでいる。
戦後ドイツ文学と詩学：言説制度としての詩学講義および詩論的テクストの文芸的契機

第二次世界大戦後のドイツにおいて「詩学」という概念は、文化制度的な枠内で復権を果たしたものの、伝統的には普遍性を志向する「施策のための規範」出会ったものが個別の作家名と結びついたことによって、その本来的な意味を失うと同時に、それ自体がひとつの文芸的実践と見なされるべき状況が生まれた。本研究はこれを〈ポスト詩学〉の状況と独自に言い表し、「詩学講義」をはじめとする言説制度を手がかりに、当時の「詩学」の位置づけにかんする調査を行う。本年度は戦後オーストリアの作家トーマス・ベルンハルトを中心的な研究対象にし、歴史批判版全集をはじめとする一次文献および関連二次文献を購入し、研究環境を整えた。初期の散文作品における断片性の詩学を最初の課題に設定し、第74回日本独文学会春季研究発表会でのシンポジウム「フラグメントの諸相:文化的実践としての」にエントリーした。当該テーマについては他の登壇者とともに隔月のペースで研究会を行っている。また、以上の研究の一環として、2019年1月に出版されたベルンハルトのデビュー長編『凍』の日本語訳(池田信雄訳、河出書房新社)の書評を図書新聞2019年4月13日号に掲載した。他の戦後ドイツ作家研究としてはウーヴェ・ヨーンゾンの詩学における固有名の問題に取り組み、その成果は共著書『固有名の詩学』(前田佳一著、法政大学出版局)として2019年2月に出版された。また、ヨーンゾンをはじめとする近現代ドイツ作家における「暦の詩学」をテーマにシンポジウムを主催し(2018年5月、於:日本独文学会春季研究発表会)、目下その成果を論集として発表する準備を進めている。さらには、2018年10月に小説『背後の世界』(河出書房新社)を申請者の単独訳で出版した現代ドイツ作家トーマス・メレを早稲田大学戸山キャンパスに招き、ワークショップ「病と創作:トーマス・メレ来日記念『背後の世界』ワークショップ」を主催した(2018年11月22日)。同ワークショップの成果については、早稲田ドイツ語学・文学会の機関誌『ワセダ・ブレッター』第26号にて報告を行った。初期ベルンハルトの詩学というテーマについては一通り関連文献の収集を終え、研究観点に従った整理も進んでいる。また、5人のメンバーによるシンポジウムの準備会を通して多くの生産的なフィードバックを得られ、2019年6月開催の日本独文学会のエントリーも通過したことにより、その最初の成果発表の場はすでに整っている。対象作家の重要作が翻訳出版され、かつその書評の依頼を受けたことは研究をさらに推進した。トーマス・メレを招いてワークショップを主催したことは、本研究の中心的な課題である「言説制度としての詩学講義および詩論的テクストの文芸的契機」について実地で調査を行うことができ、研究の出発点となった仮説を検証できた。直近の成果発表の場としては、2019年6月の日本独文学会春季研究発表会でのシンポジウムがすでに決定しており、ベルンハルトの初期散文作品における断片性の詩学について口頭発表を行う。また、2019年6月にはヨーンゾン協会が主催する国際学会(於ロストック)、7月にはマールバッハ文学資料館が主催する国際学会に発表者として招待されており、前者ではヨーンゾンにおけるアレゴリーとコレスポンダンスの問題、後者では1961年のベルリンの壁建設が戦後ドイツ作家の詩学にもたらした影響について発表を行う予定である。以上の成果は加筆・訂正を経た上で、『日本独文学会研究叢書』、『日本独文学会誌』、『ヨーンゾン年報』などの媒体で、日本語ないしドイツ語論文として発表することを予定している。年度の下半期において複数の論文執筆作業を並行して行うことになるため、さらなる研究環境の充実化に努める必要がある。その一環として、6月から7月にかけての渡独の際には、集中して文献の調査・収集活動を行うことになる。

また、ヨーンゾンをはじめとする近現代ドイツ作家における「暦の詩学」をテーマにシンポジウムを主催し(2018年5月、於:日本独文学会春季研究発表会)、目下その成果を論集として発表する準備を進めている。さらには、2018年10月に小説『背後の世界』(河出書房新社)を申請者の単独訳で出版した現代ドイツ作家トーマス・メレを早稲田大学戸山キャンパスに招き、ワークショップ「病と創作:トーマス・メレ来日記念『背後の世界』ワークショップ」を主催した(2018年11月22日)。同ワークショップの成果については、早稲田ドイツ語学・文学会の機関誌『ワセダ・ブレッター』第26号にて報告を行った。初期ベルンハルトの詩学というテーマについては一通り関連文献の収集を終え、研究観点に従った整理も進んでいる。また、5人のメンバーによるシンポジウムの準備会を通して多くの生産的なフィードバックを得られ、2019年6月開催の日本独文学会のエントリーも通過したことにより、その最初の成果発表の場はすでに整っている。対象作家の重要作が翻訳出版され、かつその書評の依頼を受けたことは研究をさらに推進した。トーマス・メレを招いてワークショップを主催したことは、本研究の中心的な課題である「言説制度としての詩学講義および詩論的テクストの文芸的契機」について実地で調査を行うことができ、研究の出発点となった仮説を検証できた。直近の成果発表の場としては、2019年6月の日本独文学会春季研究発表会でのシンポジウムがすでに決定しており、ベルンハルトの初期散文作品における断片性の詩学について口頭発表を行う。また、2019年6月にはヨーンゾン協会が主催する国際学会(於ロストック)、7月にはマールバッハ文学資料館が主催する国際学会に発表者として招待されており、前者ではヨーンゾンにおけるアレゴリーとコレスポンダンスの問題、後者では1961年のベルリンの壁建設が戦後ドイツ作家の詩学にもたらした影響について発表を行う予定である。以上の成果は加筆・訂正を経た上で、『日本独文学会研究叢書』、『日本独文学会誌』、『ヨーンゾン年報』などの媒体で、日本語ないしドイツ語論文として発表することを予定している。年度の下半期において複数の論文執筆作業を並行して行うことになるため、さらなる研究環境の充実化に努める必要がある。その一環として、6月から7月にかけての渡独の際には、集中して文献の調査・収集活動を行うことになる。
環境汚染化学物質の次世代影響評価法構築

本研究は、内分泌撹乱化学物質の新規生体影響評価法開発に加え、人工胎盤様膜を構築する研究を融合させ、その胎盤様膜を透過した内分泌撹乱化学物質の濃度で次世代影響の評価を試みるものである。新規評価法に関しては、培養細胞を用いて内分泌攪乱化学物質のアポトーシスへの影響評価系、および細胞の分化に及ぼす影響評価系、また、LTPに対する応答および神経スパインを用いた脳機能に対する影響評価系等を確立した。ヒト胎盤細胞を用いた疑似人工膜形成では胎盤の通過能と同様の性質を示すこと、および内分泌撹乱化学物質等が膜の細胞に蓄積し、かつ影響ある濃度が膜を通過することを示した。本結果から模擬人工膜と新影響評価系を組み合わせることで次世代影響評価を行なえることを示した。本研究において、内分泌撹乱化学物質の生体影響評価法開発の研究に加え、人工胎盤様膜を構築する研究を融合させさらに発展させる。つまり、人工胎盤様膜を改良し、その膜を用いて内分泌撹乱化学物質の胎盤膜透過性を調べ、その胎盤様膜を透過した内分泌撹乱化学物質の濃度が生体にどのような影響を及ぼすかということをすでに確立した培養細胞系のシステムを用いて評価する。そのため、本年度は、ヒト胎盤細胞を人工膜に培養し胎盤様の膜を構築することを模索した。膜透過性は既に確立している胎盤透過性薬剤およびデキストランを用いて評価する。その結果、基底膜としては三次元膜を用いた方が平面膜を用いるより35倍の透過性を示すことが判明した。また素材の検討としては、格子状膜の方がBewo細胞の2層構造ぶより明確に構築されることが明らかになった。現在材質の検討を行っている。また内分泌撹乱化学物質のアポトーシスへの影響、および神経細胞への分化の影響をPC12細胞を用いて検討しているが、本研究着手以前の知見に加え、caspase活性に及ぼす影響やMekのリン酸化に及ぼす影響等を研究費によって購入できた発光分析システムより定量化することに成功した。今後、各内分泌かく乱化学物質に対する応答を調べていく予定である。同時に、内分泌撹乱化学物質の新しい評価法に開発として脳機能に対する評価方法の構築を試みている。現在のところまだ明確な系の構築はできていないが化学物質のLTPに対する応答および神経スパインに対する応答に可能性を見出し、次年度に向けてさらに詳細な検討を進めていくつもりである。本年度は、昨年度構築したヒト胎盤細胞を用いた模擬人工膜を胎盤透過性薬剤およびデキストランを用いて評価した。その結果、基底膜としては三次元膜を用い、格子状膜を用いた模擬人工膜が良好な成績を修めた。また内分泌攪乱化学物質のアポトーシスへの影響、および神経細胞への分化の影響をPC12細胞を用いて検討しているが、caspase活性に及ぼす影響やMap kinaseのリン酸化に及ぼす影響等を解析し、ビスフェノールを暴露した際にはErkおよび、Mekのリン酸化が阻害され、またcaspase活性はノニルフェノールでCaspase 3および9の活性上昇、トリブチルスズで活性阻害が確認された。今後、さらに各内分泌かく乱化学物質に対する応答機構を詳細に調べていく予定である。次年度には論文作成に向けさらにデータを蓄積する予定である。さらに、内分泌撹乱化学物質の新しい評価法に開発として脳機能に対する評価方法において、トリブチルスズのLTPに対する応答減少および神経スパインの減少が見出され、その再現性確認を現在行っている。つまり、人工胎盤様膜を改良し、その膜を用いて内分泌撹乱化学物質の胎盤膜透過性を調べ、その胎盤様膜を透過した内分泌撹乱化学物質の濃度が生体にどのような影響を及ぼすかということを培養細胞系のシステムを用いて評価するものである。本年度は、胎盤透過性薬剤およびデキストランを用いて良好な成績を修めた条件下でヒト胎盤細胞を用いた模擬人工膜の内分泌かく乱化学物質を含む化学物質の透過性を評価した。重金属等の透過性は低く胎盤関門様のものが存在している可能性が考えられた。

しかし、ノニルフェノールおよびビスフェノールAなどは膜の細胞に多量に蓄積もするが一定濃度以上が膜を通過していることが確認できた。一方、内分泌攪乱化学物質のアポトーシスへの影響、および神経細胞への分化の影響評価に関しては、ビスフェノールを暴露した際にはErkおよび、Mekのリン酸化が阻害され、またノニルフェノール曝露でCaspase 3および9の活性上昇、トリブチルスズ曝露で活性阻害が確認され、これらの影響評価系への応用が可能であることが示された。また内分泌撹乱化学物質の新しい評価法として、トリブチルスズのHPに対する応答減少および神経スパインの減少が見出され脳機能に対する評価方法も確立された。以上の成果をもとに本年3月に投稿論文を作成し投稿した。本結果からヒト胎盤細胞を用いた模擬人工膜とPC12細胞を用いた影響評価系を組み合わせることで次世代影響評価が可能であることが示されたが、今後実用化に向けてさらに詳細な検討が必要である。
位相差強調画像化法（PADRE）の標準化脳作成とそれを用いたてんかん焦点検索

位相差強調画像化法(Phase Difference Enhanced Imaging:PADRE)は、位相画像と呼ばれるMRI画像データに重点を置いた撮像技術である。本研究では健常者の脳MRIからPADREにおける標準化脳を作成することで、患者の脳MRI画像における統計学的に有意な異常を計算し画像化し、より客観的な画像診断を可能にするものと考える。そしてPADRE標準化脳を用い、難治性てんかん症例に対してんかんの焦点診断精度を向上させ、根治可能な外科的治療の適応となる症例を増やすことができるものと期待される。術前のMRIにて異常を指摘できない、いわゆるMRI陰性のてんかん患者は未だに多く存在する。MRIにて焦点が確認できなかった場合は、できた場合と比べ外科的切除後の治療成績が良くないことが知られている。本研究は難治性てんかん症例に対し、焦点診断精度を向上させ、根治可能な外科的治療の適応となる症例を増やすことを目的とする。まずは健常ボランティアを募集し、得られた脳MRIからPADRE標準化脳を作成する。健常者の脳MRIからPADREにおける標準化脳を作成し、それをもとに難治性てんかん症例に対してんかんの焦点診断精度の向上につながるかどうかを確認する研究を行う。その方法は、てんかん患者の術前MRIにおいてPADREを撮影し、上記の標準化脳を用い、解析を行う。得られた結果から病変の範囲を推定し、手術症例においては病理像との比較を行う。当初の計画通りに健常ボランティアの撮影を引き続き行っており、脳MRIのデータが蓄積されている。引き続き、健常ボランティアを募集し、脳MRIの撮影を継続する。得られた脳MRIからPADRE標準化脳を作成し、データベースを構築する。当初の計画通りに健常ボランティアが集まっており、脳MRIのデータが蓄積されている。MRIデータ集積が中心であったため、当初の計画より少ない予算執行となり、次年度使用額が生じた。
シナプス分子輸送の2光子吸収を用いた光標識による解析

シナプスの可塑変化は"電気活動の履歴"が"蛋白質と構造の変化"として記憶される現象として考えることができる。シナプスに構成する分子は能動的輸送と他の分子との結合特性により自立的に局在性と分布の特性をもつが、この"記憶"に伴う、分子の挙動は不明である。本研究ではシナプス可塑性の発現に重要な役割をもつリン酸化酵素の動態を光活性化タンパク質のキメラとして解析を行った。その結果、スパインに局在するCaMKIIの挙動は遅く、同様に局在するAMPA受容体より、安定にシナプス後部に存在する事を明らかにした。これは、活性化されてリン酸化酵素が持続的にシナプスへ導入されるAMPA受容体を活性化することを示唆している。シナプスの可塑性は"電気活動の履歴"が"蛋白質と構造の変化"として記憶される現象である。このシナプスを構成する蛋白質分子は自身の輸送と結合等の特質により自立的に集積、解離するが、この"記憶"に伴う、分子の挙動は不明である。シナプスには多種の蛋白質分子があるが、本研究ではシナプス可塑性の発現に重要な役割をもつリン酸化酵素(CaM K II、PKC、PKA)に注目する。今年度は、シナプスにおいて代表的なリン酸化酵素であるCa MK IIに光活性化GFP、光スイッチインク可能なタンパク質Dronpa、また、光にて色変換可能タンパク質Dendra2とのキメラタンパク質を作成し、神経細胞での発現、光標識の条件を検討するとともに、光学的分解能の確認調整を行った。2光子吸収によって限られた領域にあるタンパク質を光標識できることを確認し、また、これらの蛍光タンパク質の中で、2光子吸収での光標識が困難な標識タンパク質も判明した。もう一つの課題である任意のシナプス終末の刺激方法として、Channe1Rhodpsin2をもちいた方法を検討した。光刺激用に長波長(800nm程度)とイメージング用に488nm。543nm、さらにChanne1Rhodpsin2の刺激用に477nmの光を導入し、制御する系の構築を行った。未だ簡便に研究をすすめるシステムの構築に至っていないが、実現可能であることを明らかにした。次年度からは、単一シナプス前終末の光活性化の有無とそれに伴うシナプス後細胞におけるリン酸化酵素の動態の関係を明らかにしていく。このシナプスを構成する蛋白質分子は能動的輸送と他の分子との結合特性により自立的に局在性と分布の特性をもつが、この"記憶"に伴う、分子の挙動は不明である。シナプスには多種の蛋白質分子があるが、本研究ではシナプス可塑性の発現に重要な役割をもつリン酸化酵素(CaMKII、PKC、PKA)に注目する。今年度は、昨年度作成した光活性化タンパク質とのキメラタンパク質をもちい、神経細胞で長期間安定発現するシステムを構築した。これによって標的タンパク質を発現した神経細胞での動態を計測することに成功した。現在、複数のリン酸化分子の動態の比較を進めており、分子によって差があることが明らかになってきた。来年度は特定のスパインの活動によって、そのスパインと近傍のスパインでの動態の検討を予定している。シナプスには多種の蛋白質分子があるが、本研究ではシナプス可塑性の発現に重要な役割をもつリン酸化酵素(CaMKII、PKC、PKA)の動態を光活性化タンパク質のキメラとして解析を行った。酵素の様な機能性蛋白質の一過的過剰発現は、神経機能の状態を大きく変化させる危険性があったが、長期間安定発現するシステムを導入することにより従来より安定した挙動を示す系を確立した。解析により、スパインに局在するCaMKIIの挙動は遅く、同様に局在するAMPA受容体より、安定にシナプス後部に存在する事を明らかにした。また、AMPA受容体でみられるシナプス間の移動は観察されなかった。この成果は論文投稿準備中である。
体内時計中枢ゲート機構の探求―位相特異的光照射情報遮断の仕組みに迫るー

網膜において、光暴露によってもcFosの誘導が生じない、光入力がゲートされた位相の存在を確認した。さらに網膜神経節細胞のうちメラノプシンを含有する神経細胞(視交叉上核に投射する。)のみを観察し、cFosの発現に位相依存性があることが明らかになった。これは視交叉上核への光情報が網膜レベルで制御されていることを示唆する。また、マウスの明暗の日周変動をシフトさせ時差ぼけ状態を作り出し、ゲーティング位相のシフト様式を明らかにした。ゲートの位相シフト速度は視交叉上核背内側部(DMSCN)の概日リズムの位相シフトとよく一致した。この発見は、DMSCNがゲートの位相を決定することを示唆している。1.明確なDead zone位相の確定、および視交叉上核遺伝子発現によるDead zoneにおける視交叉上核当初計画:明確なDead zone位相を確定し、視交叉上核においても、Dead zoneにおける遺伝子発現が完全に阻害されているかどうかについての検討を進める。概要:マウスの自発行動を教室に設置しているセンサーにて記録し、光照射によって、位相変位が生じる時間帯と生じない時間帯すなわちDead zoneの位相を把握した。さらに行動リズムで検索された光応答位相と、光不応答位相での視交叉上核での遺伝子発現を比較した。現在、最早期遺伝子cfos, Per1, Per2遺伝子の誘導によってDead zoneを判別できることをin situ hybridization法を用いて明らかにすることができた。2.網膜の光反応性についての検索当初計画:網膜における光入力マーカー分子の探索から時刻依存性の情報入力の有無を検討する。さらにメラノプシン含有細胞を抗体にてラベルし、二重染色免疫組織化学法を用いて、cFosタンパクおよび時計遺伝子PER1, PER2タンパク発現を観察する。概要:網膜のRNA量が僅少であり、なおかつ眼球摘出から網膜を採取することに困難があった。特にアルビノ系のマウス、ラットにおいては網膜のみを剥離することが困難であったために、RNA抽出に困難があった。しかし眼球から網膜を単離する方法を開発したため、網膜からのRNA抽出に成功した。これを用いてメラノプシンの遺伝子をPCRによって増幅することができ、当初より予定していた網膜におけるin situ hybridization法のtemplateとすることができた。また、市販の抗メラノプシン抗体を用いた免疫組織化学法を用いてメラノプシンの網膜神経節細胞への局在を確認した。網膜の光反応性についての検索当初計画:網膜における光入力マーカー分子の探索から時刻依存性の情報入力の有無を検討する。さらにメラノプシン含有細胞を抗体にてラベルし、二重染色免疫組織化学法を用いて、cFosタンパクを観察した。これによって網膜における光照射後の網膜神経節細胞におけるcFOS発現に位相依存性があることが発見された。cFOSの発現におけるDead zoneの存在も確認できた。この細胞は視交叉上核に投射する細胞であり、網膜のレベルで光入力が概日リズム位相依存性に制御されていることを示している。(しかし、視交叉上核におけるゲート機構の存在を否定するものではない。ゲート機構が視交叉上核と網膜の両者に併存する可能性がある。)現在までに視交叉上核において、明瞭にDead zoneをとらえそれをマーカー遺伝子、マーカー蛋白発現レベルで検出できた。マーカーとしては再早期遺伝子であるcFOSやPer1, Per2遺伝子、PER1, PER2蛋白を用いた。最近我々の教室でPER1、PER2抗体を用いて視交叉上核におけるこれらの時計関連蛋白の発現を検出することに成功した。現在までに、PER1, PER2蛋白については免疫組織化学法に好適な抗体を入手することが難しかったが、これを用いてPER1, PER2の共存についても検討を進めることが可能となった。視交叉上核における光感受性をこのような多様なマーカー蛋白を用いて検討できる素地が作成できた。本年度、網膜の光照射による応答の検索について大きな進歩があった。網膜に対するメラノプシンなどの光応答関連遺伝子発現の局在をin situ hybridization法や免疫組織化学法を用いて検討する系を確立した。)光応答のマーカー遺伝子としてcfosがDead zoneの検出においては有効であることを確認した。cfosの網膜内局在をin situ hybridizationやその翻訳産物であるcFOSを免疫組織化学法で検出することによって、概日リズムがいかにして網膜や視交叉上核の応答を制御しているかについての知見を得ることができた。体内時計中枢である視交叉上核への光情報の入力を遮断して、光照射後の位相シフトを抑制している仕組みはゲート機構とよばれてその位相は。網膜から視交叉上核への光情報伝達のおのおののステップをたどることによってゲート機構のなりたちを明らかにしようと試みた。ここで主に神経細胞の反応を検出するために用いられたのは神経興奮のマーカーであるcFosである。まず体内時計中枢である視交叉上核の検索を行った。

明期のほとんどでcFosの反応が低下しておりゲートの存在がSCNにおいて検出できることを確認した。次に網膜の検索を行った。C57BL/6マウスの網膜で光パルス後のcFos遺伝子の発現誘導を検索したところ、網膜神経節細胞(RGC)に限局して明期に低く暗期に高い発現のリズムが認められた。これによって光照射後の網膜神経節細胞におけるcFos発現に位相依存性がありゲートが存在することが確認できた。ここで光受容分子メラノプシン(Opn4)やOpn5を介してcFosの神経節細胞への発現にいたるのかを検索した。そのためにOpn4およびOpn5含有細胞を抗体にてラベルし二重染色免疫組織化学法を用いてOpn4およびOpn5陽性RGCにおけるcFOSの局在を観察した。するとOpn4およびOpn5陽性RGCにおいてcFOSが誘導されていた。さらに視細胞の欠損した網膜変性(Rd)C3Hマウスを用いて検討を行った。同様にRGCにおけるcFos誘導は暗期に高く明期には低下する概日リズムを示した。網膜はOpn4とOpn5を介して光同調や瞳孔反射などの非イメージ性視覚情報の受容や伝達をすることが報告されている。よって今回の観察は、非イメージ性の視覚情報の受容や伝達がRGCにおいてゲートされることを示唆するものである。(それより遠位におけるゲート機構存在を否定するものではない。)網膜において、光暴露によってもcFosの誘導が生じない、光入力がゲートされた位相の存在を確認した。さらに網膜神経節細胞のうちメラノプシンを含有する神経細胞(視交叉上核に投射する。)のみを観察し、cFosの発現に位相依存性があることが明らかになった。これは視交叉上核への光情報が網膜レベルで制御されていることを示唆する。また、マウスの明暗の日周変動をシフトさせ時差ぼけ状態を作り出し、ゲーティング位相のシフト様式を明らかにした。ゲートの位相シフト速度は視交叉上核背内側部(DMSCN)の概日リズムの位相シフトとよく一致した。この発見は、DMSCNがゲートの位相を決定することを示唆している。視交叉上核における遺伝子発現によってdead zoneの検出およびその時間帯おけるマーカー遺伝子の選択については当初の予定通りに進行できている。視交叉上核の解析については、今後、細胞内情報伝達機構の解析に重点を移す。一方で現在、遅延していると考えられるのは網膜の光照射による反応の検索である。RNAが微量であること、網膜を単離することが困難であったことから質の良い十分量のRNA採取に複数回の予備実験を要した。既知のimmediate early geneの解析およびGene chipによる網羅的解析に早急に着手する必要がある。質の高いRNAを網膜から採取し、その後の解析に供することが可能な最低限の動物数を明らかにすることができたので今後は網膜レベルでの反応を速やかに解析できると思われる。
齲蝕および根管治療へのウォータージェット技法の応用

歯の保存治療においては,齲蝕歯質の除去や感染した根管内内にあるガッタパーチャなどの根管充填材の除去が必要とされる.現在,保存治療の分野ではMinimal Interventionに基づく処置が推奨されており,患歯の切削量を必要最小限にするためエアーアブレイシブ法やレーザーの使用など,様々な方法が検討されている.本研究では,齲蝕象牙質や根管充填材を選択的に削除する方法として,ウォータージェット技法の応用の可能性を検討した.これまでに人工齲蝕象牙質や劣化した根管充填材の硬さを測定し,さらに工業用の小型高圧ポンプを用いてウォータージェット噴射装置の試作を行った.本年度はそれらをもとに,齲蝕象牙質および劣化した根管充填材の除去の可能性について検討を行った.歯の保存治療においては,齲蝕歯質の除去や感染した根管内内にあるガッタパーチャなどの根管充填材の除去が必要とされる.現在,保存治療の分野ではMinimal Interventionに基づく処置が推奨されており,患歯の切削量を必要最小限にするためエアーアブレイシブ法やレーザーの使用など,様々な方法が検討されている.本研究では,齲蝕象牙質や根管充填材を選択的に削除する方法として,ウォータージェット技法の応用の可能性を検討した.これまでに人工齲蝕象牙質や劣化した根管充填材の硬さを測定し,さらに工業用の小型高圧ポンプを用いてウォータージェット噴射装置の試作を行った.本年度はそれらをもとに,齲蝕象牙質および劣化した根管充填材の除去の可能性について検討を行った.本研究の目的は、ウォータージェット技法による齲蝕罹患歯質および根管充填材の除去の可能性を検討することにある。初年度は、齲蝕のあるヒト抜去歯の罹患部歯質の硬さ、根管充填の既往のあるヒト抜去歯の根管充填材の硬さおよび各種根管充填材の硬さについての基礎的データの採取に着手した。ヒト新鮮抜去歯の収集に関して、上記のような条件にある歯牙の入手が非常に困難な状況であったため、現時点での試料数としては不十分であることから、次年度以降も継続してデータ採取を行うこととした。また、ヒト抜去歯と合わせて、牛歯による人工齲蝕歯質の作製と硬さの測定を予定していたが、平成14年に牛海綿状脳症対策特別措置法が制定されて以降、当教室において牛歯(牛の特定部位)を用いた研究は行っていなかったため、牛歯の購入に先立ち、試料保存用の冷凍庫の設置や使用済み試料の処分法を確立し、研究室内の実験環境を整えた。平成20年10月に、牛歯の購入先である横浜市健康福祉局食肉衛対生検査所より牛の特定部位の使用許可を得たのち、順次、試料を作製しデータ採取を開始した.その他、次年度に購入・使用予定のウォータージェット機器の検討を行った。従来、ウォータージェット技法は鉱工業の分野での使用が多く、噴射機器は大型のものがほとんどである。歯科を含む医療での使用は数少ないため、小型の磯器は種類が限られている。現存する小型機器のうち、スギノマシン社の機種を試験的に使用し、水圧の程度や仕様等の検討を行った。歯科疾患の処置には病的部位の除去操作を伴うことが多く、特に歯の保存治療では齲蝕罹患歯質の除去や根管内容物の除去などが必要とされる。現在行われている罹患歯質の除去法は、エアータービンやエンジン用回転切削器具を用いる方法が最も一般的であるが、近年では削除量を最小限にするため様々な技法が検討されている。そこで本研究は、齲蝕罹患歯質や再根管治療時の根管内容物の除去操作に対するウォータージェット技法の応用の可能性について検討することを目的とした。本年度は、主に実験に必要となる小型ウォータージェット噴射機の試作を行った。医科の分野において外科手術時に使用するウォータージェットメスや、管状構造の器具の洗浄などに用いる高圧水流装置を製造しているスギノマシン社に依頼し、既存の機械を本実験用に噴射出力等の仕様を変更して使用することを検討したが、困難であることがわかった。また、その他に歯科器材を取り扱う業者とも種々の検討を行ったが、使用可能な器材、もしくは仕様の変更が可能な装置はなかった。そのため、工業用の小型高圧ポンプを用いて新規に設計し、独自の試作機を作成した。その他、基礎的実験としてヒト抜去歯を用いて人工的に齲蝕象牙質を作成する方法について検討し、その硬さについてデータを採取した。また、根管充填材の劣化方法について検討すると同時に、その硬さについてデータを採取した。歯の保存治療においては,齲蝕歯質の除去や感染した根管内内にあるガッタパーチャなどの根管充填材の除去が必要とされる.現在,保存治療の分野ではMinimal Interventionに基づく処置が推奨されており,患歯の切削量を必要最小限にするためエアーアブレイシブ法やレーザーの使用など,様々な方法が検討されている.本研究では,齲蝕象牙質や根管充填材を選択的に削除する方法として,ウォータージェット技法の応用の可能性を検討した.これまでに人工軟化象牙質や劣化した根管充填材の硬さを測定し,さらに工業用の小型高圧ポンプを用いてウォータージェット噴射装置の試作を行った.本年度はそれらをもとに,軟化象牙質および劣化した根管充填材の除去の可能性について検討を行った.

その結果,試作実験用高圧ポンプユニットを用いて人工軟化象牙質の除去および劣化ガッタパーチャポイントに510MPaのジェット水流を噴射することで,それらの表面性状に変化が生じることが判った.今後は,噴射圧の検討や,表面性状の変形に影響を及ぼす因子について検討が必要である.
再建型倒産手続における労働法規範の構造

近年、大幅な法整備がなされた再建型倒産手続において、実際の事業活動に従事する労働者の取扱いは極めて重要な位置づけを占める。それにもかかわらず、これまで、再建型倒産手続の特殊性に着目した労働法研究は十分になされていない。そこで、本研究は、(a)労働関係の取扱い、(b)労働債権の取扱い、(c)労働者代表の手続的関与という観点から、比較法的見地を踏まえつつ、わが国の再建型倒産手続における労働法規範の構造を分析したものである。本研究は、再建型倒産手続において労働者の取扱いが極めて重要な位置づけを占めるにもかかわらず、これまで再建型倒産手続の特殊性に着目した労働法研究が十分になされていない現状に鑑み、比較法的考察の手法を用いながら、再建型倒産手続における労働者の取扱いを分析するものである。そこで、研究初年度の成果を受けた研究二年目の今年度は、研究実施計画に沿って、以下の通り研究を実施した。まず、初年度から一部の研究を前倒しで開始したことによって、既に比較法的考察の前提条件が整えられつつあったアメリカ法について、今年度は、より掘り下げた包括的な研究・分析を試み、比較法的知見を獲得することに注力した。また、他方で、初年度に研究を行い、既に相当な成果を上げている日本法についても、会社更生法の適用下でなされた整理解雇の有効性を争う下級審裁判例が2件相次いで登場したことを受けて、本研究課題との関連性に社会的な関心が集まるとともに、新たな論点も提供されたため、更に研究を深める必要が生じた。そのため、今年度は、日本法に関しても、追加的な調査・研究を外国法研究に並行して行った。また、今年度は、初年度以上に研究成果の公表にも積極的に取り組み、公表できる程度に取りまとめができた論点を中心に、日本法・アメリカ法を問わず、多数の論文を公表したほか、本研究課題に関して第123回日本労働法学会大会での個別報告も行った。これらは、日本法・アメリカ法を問わず、これまでに研究されたことのない領域を取り扱う研究であったため、予想通り、成果の公表あるいは報告によって、労働法・倒産法双方の領域から、学説・実務を問わず高い関心と多くの反響を呼ぶに至ったため、次年度に向けて研究のさらなる進展・取りまとめの促進が期待されている。本研究最終年である平成25年度には、前年度までの2年間に獲得された日本法及び外国法にかかる研究成果を元に、本研究課題にかかる研究成果の取りまとめ作業を行った。まず、再建型倒産手続における労働法規範の構造に関し、比較法的手法を交えつつ、日本法の状況を分析するとともに、本研究課題を通して残された課題の析出を行った。ここでは、とりわけ倒産手続下での労働力調整という観点から検討を行い、解雇や労働条件変更にかかる課題につき、解釈論としての課題と立法論としての課題を峻別しつつ検討するよう留意した。加えて、平成25年度には、本研究課題にかかる研究成果を広く社会に還元する作業として、講演会における報告も行った。このほか、平成25年度には、再建型倒産手続における労働法規範の構造を分析するには不可欠であるにもかかわらず、前年度までの2年間に実施し得なかった周辺的な課題にかかる研究に対しても意欲的に取り組んだ。その結果、研究成果の一環として、倒産手続下における労働者代表の手続的関与に関する基礎的な考察結果も提供することができた。また、このような平成25年度における研究成果に関する取りまとめ作業を通じて、本研究課題に関連してなお考察が不十分あるいは深く立ち入った考察が必要となる課題も析出されることになったため、次年度以降の研究にかかる課題設定に向けた準備的な研究としての意味合いも持たせることができた。そこで、研究初年度である今年度は、研究実施計画に沿って、日本法の現状分析および比較法研究の足がかりとなる準備的作業を行った。第一に、日本において、再建型倒産手続の特殊性に着目した本格的な学術研究が行われていないため、日本における再建型倒産手続および労働法規範の構造を、沿革的な見地を踏まえながら研究した。その上で、研究課題にかかる日本の現状を分析したことで、比較法的考察に向けての分析軸を獲得することができた。そして、日本法については、適宜研究成果の公表を行った。第二に、次年度以降に予定している比較法的考察のうち、とりわけ入念な考察を要するアメリカ法について、今年度にも一部前倒しして調査研究を開始する予定であったところ、予定通り研究を開始することができ、一部を成果として公表することができた。

具体的には、アメリカにおける再建型倒産手続および労働法規範の構造をそれぞれ分析し、日本との比較法的考察を行うための前提条件を整えた。また、再建型倒産手続における労働法の適用関係を、判例・学説や立法に照らして考察することで、再建型倒産手続の再建目的と労働法の労働者保護目的との緊張関係をめぐるアメリカ法の分析を、一定程度進めることができた。これらは、日本法・アメリカ法を問わず、これまでに研究されたことのない領域を取り扱う研究であり、一部の成果を公表したことで、今後の学術研究に当たって有意義な基礎的考察を提供できたものと思われる。実際にも、学説はもちろん、実務からも高い関心を呼んでおり、今後の研究のさらなる進展が期待されている。本研究は、比較法的見地を踏まえながら、わが国の再建型倒産手続における労働法の規範構造を分析し、解釈論・立法論両面から、課題の析出及び解決に向けた試論を提示することを目的としている。研究二年目である今年度は、初年度に行われた日本法の現状分析及び比較法研究の準備的考察を前提に、本格的な比較法研究に取りかかることができた。もっとも、当初の研究計画にはなかったが、日本法において新たに出された裁判例に対応した論考を早急に公表する必要が生じた関係で、比較法研究に関する成果の公表までは必ずしも十分に行うことができなかった。しかしながら、研究最終年度である次年度の取りまとめに向けて、比較法研究を進展させ、日本法に関する研究も深めることができたため、研究実施計画に基づいて予定されていた今年度の研究目標はほぼ達成することができた。そのため、今年度の研究成果を受けて、次年度は、比較法研究の成果から比較法的見地を獲得しつつ、研究成果を取りまとめるという当初の計画を、予定通り実施することができる見込みである。研究初年度である今年度は、日本法の現状分析および比較法研究の準備的考察を行うことで、来年度の本格的な比較法研究に向けた足がかりとする予定であったところ、当初予定していた一次資料の収集などの調査方法について、必ずしも十分に行うことができなかった側面も否定しがたい。しかしながら、結果として、それに伴う研究の遅れは最小限度にとどまり、研究実施計画に基づいて予定されていた今年度の研究計画は、ほぼ達成することができたと考えられる。すなわち、問題状況を把握するために日本法の現状を分析することはほぼ完了し、次年度の比較法研究で最も重要なアメリカ法の準備的考察も行うことができた。そのため、次年度は、日本法で把握した問題状況に照らして比較法研究を行うという当初の計画を、予定通り実施することができる見込みである。本研究最終年である次年度には、今年度までに得られた、日本法に関する研究成果及び比較法的知見を活用して、本研究の取りまとめ作業を行う。第一に、日本における再建型倒産手続の構造を、事業譲渡による再建手法も念頭に置きつつ分析し、解釈論・立法論両面から課題の析出を行う。その際には、解釈論としての課題なのか、立法論としての課題なのか、的確に峻別して検討する必要がある。