hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性腎不全進行における核内受容体PPARの病態生理的意義

(1)糸球体構成細胞レベルにおけるPeroxisome Proliferator Activated Receptor(PPAR)の腎疾患発症・進展における役割:培養メサンギウム細胞の系で、高血糖と血糖変動が血管内皮増殖因子(VEGF)発現亢進と細胞増殖を惹起し、PPARγリガンドであるthiazolidine系薬剤で抑制され、PPARの関与が示唆された。初期糖尿病性腎症患者の腎組織でのVEGF発現と細小血管新生、糸球体硬化がよく相関した。一方、VEGFの血中濃度と糖尿病性腎症の有無と血中濃度には有意の差を認めず、血中VEGF高値を示す糖尿病合併POEMS症候群の患者の剖検では腎症の病理学的所見は認めなかった。すなわち、PPARγ・VEGF系は全身作用ではなく腎の局所で、腎症発症・進展への関与が示唆された。(2)アデノウィルスによる遺伝子導入系の確立と腎疾患に対する効果:PPARα、γ及び酸化リン脂質分解酵素であるPAF-acethyl-hydrolase(PAF-AH)に関して、mRNAのRT-real time PCR (light cycler)による定量法、PPARα、γを組み込んだplasmidとAdhDNAを293細胞にco-transfectionし、相同組換法を用いてAdhPPARα、γ及びAdhPAF-AHを作成、各培養細胞でのmRNA、蛋白の発現を確認した。まず、腎硬化症のモデルであるSHCラットにAdhPAF-AHによってPAF-AH遺伝子導入を行い、腎硬化症の発症抑制(遺伝子治療)に成功した。これよって、AdhPAF-AH及びAdhPPARα、γの糖尿病性腎症、IgA腎症などの腎疾患モデルへの適用が可能となった。3)腎疾患モデルにおけるPPAR関連因子の病態における意義:IgA腎症モデル動物(HIGAマウス)に対するPPARリガンドである不飽和脂肪酸のうち、ω3系のαリノレン酸とω6系のリノール酸の投与による腎組織、腎機能への効果を検討し、前者の蛋白尿、腎機能、腎組織の改善作用を証明した(桜井薫日腎総会、投稿準備中)。脂肪酸由来の局所ホルモンプロスタグランジン(PG)受容体のノックアウトマウスにて、虚血性急性腎不全と食塩感受性に対するPG作用を検討し、後者のみ陽性の結果を得た。また、自然発症高血圧ラット(SHR)の腎への1型アンジオテンシン受容体(AT1)アンチセンスの直接投与によって、血圧を変化させることなく、蛋白尿、腎硬化の改善を認めた。すなわち、AT1を介する腎局所作用を証明した。(4)慢性腎疾患(CKD)患者の心血管イベントに関する臨床的検討:関連多施設の末期腎不全患者の臨床データベースを構築し、横断的な解析にて、CRP、糖尿病が強い予後決定因子で、レニンアンジオテンシン阻害薬の使用が予後改善因子であった。PPARリガンドであるω3系脂肪酸に富むエゴマ摂取によって健常者ではCRPを改善するも、末期腎不全患者では改善しなかった(H.Suzuki et al.投稿準備中)。保存期IgA腎症患者の高血圧は、インスリン抵抗性に強く依存しており、PPARリガンドの治療的な可能性を示唆した。

また、自然発症高血圧ラット(SHR)の腎への1型アンジオテンシン受容体(AT1)アンチセンスの直接投与によって、血圧を変化させることなく、蛋白尿、腎硬化の改善を認めた。すなわち、AT1を介する腎局所作用を証明した。(4)慢性腎疾患(CKD)患者の心血管イベントに関する臨床的検討:関連多施設の末期腎不全患者の臨床データベースを構築し、横断的な解析にて、CRP、糖尿病が強い予後決定因子で、レニンアンジオテンシン阻害薬の使用が予後改善因子であった。PPARリガンドであるω3系脂肪酸に富むエゴマ摂取によって健常者ではCRPを改善するも、末期腎不全患者では改善しなかった(H.Suzuki et al.投稿準備中)。保存期IgA腎症患者の高血圧は、インスリン抵抗性に強く依存しており、PPARリガンドの治療的な可能性を示唆した。本年度の研究実施計画(1)臨床的検討:糖尿病性腎症及びIgA腎症患者の登録と後ろ向き研究:糖尿病患者では病態診断として、空腹時血糖、HBA1c、グルカゴン負荷試験、Steady State Plasma Glucose値(SSPG)の測定した。IgA腎症患者では、腎生検により組織学的病型を分類する。他の臨床データ(性、年齢、履病期間、治療法、喫煙、血清BUN、Cr、総コレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪、尿中蛋白またはアルブミン量、収縮期及び拡張期血圧,身長、体重,BMI、網膜症、末梢神経症、心電図異常の有無)を各患者で入力、データベースを構築した。登録患者の中で、thiazolidine系及びfibrate系薬剤で治療した患者と他の治療法の患者について、主として1/s-Crのslopeと他の臨床データの影響を考慮し比較検討した。その経過で、thiazolidine系薬剤の糖尿病患者への使用で、血中の線溶系の異常が改善すること、また、血中VEGFが増加することを発見した(文献1,2)。また、糖尿病性腎症、IgA腎症患者の蛋白尿及びレニン・アルドステロン系の腎機能予後への役割について発表した(文献3,4)。(2)アデノウィルスによるPPAR発現の基礎的検討:(1)腎不全進行と血管イベントに関する臨床的検討:関連多施設の慢性腎不全患者の臨床データ(性、年齢、履病期間、治療法、喫煙、血清BUN、Cr、総コレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪、hsCRP、ホモシスチン、尿中蛋白(アルブミン量)、収縮期及び拡張期血圧,身長、体重,BMI、心電図異常の有無)を入力、糖尿病患者では病態診断として、空腹時血糖、HBA1c、グルカゴン負荷試験、Steady State Plasma Glucose値(SSPG)も測定し、データベースを構築した。今後、thiazolidine系、fibrate系薬剤やPPARリガンドである脂肪酸の種類による1/s-Crのslope及び心血管イベント発症率に対する影響を検討する。(3)培養メサンギウム、血管平滑筋・内皮細胞の形質転換におけるPPARの役割:高血糖やstretch刺激によって、培養メサンギウム細胞のVEGF、TGFβ、PAI-1、1型collagenn、lamininなどの発現亢進が起こり、thiazolidine系薬剤で抑制された。
半導体微細構造中の1光子禁制励起子のフェムト秒ダイナミックスとその波動関数の制御

2つのフェムト秒光パルスの相対位相を調整することにより、半導体中の光学遷移を自由に制御する方法であるコヒーレント制御法を1光子禁制状態の研究に適用するために2光子共鳴分光法である共鳴ハイパーレイリー散乱法と組み合わせた新しい分光法を開発した。この方法は2光子過程を用いているにもかかわらず、共鳴効果を利用しているために通常の方法では微弱すぎて検出不可能な信号でも検出できる方法である。したがって、時間分解測定を行うと信号強度が極度に弱くなることが予想される1光子禁制状態の研究を行う際の最適な方法となる。この方法をGaAs基板上のZnSe薄膜中の1光子禁制状態である2p励起子状態のコヒーレント制御に適用した。その結果、この方法により2p励起子分極は入射パルス間の相対位相を制御することにより自由に制御できることが分かった。また、2p励起子状態の位相緩和時間も2psであることが判明した。さらに、得られる信号に量子ビート信号が重畳していることにより、この系の励起子状態はZnSeとGaAsと格子定数の違いによる歪のために、価電子帯はヘビーホール、ライトホールバンドの2つに分離していることも判明した。その分離量は量子ビートの周期より約2meVであることも分かった。次に、2つのパルスの偏光状態を変えることにより、ZnSe中の分離した2p励起子状態の対称性を調べた。その結果ヘビーホール、ライトホール2p励起子状態は異なった対称性に属していることが判明した。スペクトル変化の情報を加味することにより、ヘビーホール2p励起子はs関数的、ライトホール2p励起子はd関数的であることが分かった。また、2p励起子状態を中間状態とする共鳴ハイパーレイリー散乱過程の選択則はSHG過程のそれとは異なることも判明した。新たに開発したフェーズロックされたフェムト秒パルス対を用いた2パルス干渉法と共鳴2光子散乱法を組み合わせることにより、半導体中の1光子禁制励起状態の緩和過程を調べるための新しい分光法を開発した。この方法を用いて、半導体薄膜ZnSe中の1光子禁制励起子である2P励起子の電子状態、およびその動的挙動を調べた。その結果、2P励起子分極もフェムト秒レーザー光によってコヒーレント制御が可能であることが判明した。また、コヒーレント制御が可能な時間より、2P励起子状態の位相緩和時間は2ps程度であることが判明した。また、パルス対により作られた2P励起子分極間の干渉形状の減衰部分には振動構造(量子ビート)が乗っていることが分かった。このことは、この系では、GaAs基板とZnSc薄膜との格子不整合により、励起子準位はエネルギーが接近した2つの(ヘビーホール、ライトホール)準位に分裂しており、振動の周期によりこの2つの励起子のエネルギー差は2meVであることを示している。また、パルス対の2つのパルス光の偏光を選んで相対角をつけることにより、2P励起子状態の波動関数の形状に関する情報を得ることができた。実験結果を理論的考察するにより、2P励起子状態の波動関数にはd関数的、s関数的なものが存在し、ヘビーホール励起子はs的、ライトホール励起子はd的と互いに異なる対称性の波動関数に属していることが判明した。2つのフェムト秒光パルスの相対位相を調整することにより、半導体中の光学遷移を自由に制御する方法であるコヒーレント制御法を1光子禁制状態の研究に適用するために2光子共鳴分光法である共鳴

ハイパーレイリー散乱法と組み合わせた新しい分光法を開発した。この方法は2光子過程を用いているにもかかわらず、共鳴効果を利用しているために時間分解測定を行うと信号強度が弱くなることが予想される場合に最適な方法となる。この方法をGaAs基板上のZuSe薄膜中の1光子禁制状態である2p励起子状態のコヒーレント制御に適用した。その結果、この方法により2p励起子分極は入射パルス間の相対位相を制御することにより自由に制御できることが分かり、2p励起子状態の位相緩和時間も2psであることが判明した。さらに、得られる信号に量子ビート信号が重畳していることにより、この系の励起子状態はZnSeとGaAsと格子定数の違いによる歪のために、価電子帯はヘビーホール、ライトホールバンドの2つに分離していることも判明した。その分離量は量子ビートの周期より約2meVであることも分かった。次に、2つのパルスの偏光状態を変えることにより、ZnSe中の分離した2p励起子状態の対称性を調べた。その結果ヘビーホール、ライトホール2p励起子状態は異なった対称性に属していることが判明した。スペクトル変化の情報を加味することにより、ヘビーホール2p励起子はs関数的、ライトホール2p励起子はd関数的であることが分かった。また、2p励起子状態を中間状態とする共鳴ハイパーレイリー散乱過程の選択則はSHG過程のそれとは異なることも判明した。
化合物半導体固有欠陥の光物性的研究

両年度を通じて、半絶縁性GaAs結晶をはじめ、Er活性化中赤外発光蛍光体光通信用Erド-プファイバなど特に物理的・工学的に関心の高い材料について光物性方法による研究を系統的に実施した。半絶縁性GaAs結晶の光学的評価については、客観情勢の変化もあり研究活動の長期化を余儀なくされているが、深い準位欠陥の2次元的分布の新しい検出方法についての基礎的検討を継続して行っている。赤外発光蛍光体に対する研究例は従来ほとんど見られないが、今回Erをはじめとする希土類イオンで活性化された蛍光体について系統的な研究を行ない、その特性と有用性を明らかにした。Er活性化蛍光体のもつ2.62.8μmの発光は、水蒸気のOーHの伸縮基本振動に起因する吸収帯と波長的に一致しているため、応用面からも関心が持たれる。実験結果によって、フッ化物結晶を母体とし高濃度のErを含有する蛍光体において強い発光が見られることを明らかにした。GaAs:Si発光ダイオ-ドおよびPbS光検出器と組み合わせて、簡単な構造をもつ水蒸気検出器を得た。さらに長波長部に発光をもつ蛍光体についての検討とガス検出へ応用可能性の検討を継続して行っている。光増幅器への期待から関心の高いErド-プファイバについて、Arレ-ザ励起下における発光特性の研究を行った。かかるファイバにおける複雑な波長変換過程を理解し最適化への方向づけを知ることは重要である。これまで判明した結果は、Ar5145A線の励起下で390nmから900nmにいたる波長範囲で増幅自然光と思われる明瞭な発光を示すことが見出された。このような研究結果から、励起光から光増幅の準位にいたる過程は、従来考えられていたように非輻射遷移だけでなく、中間輻射遷移が関係していることが明らかにされた。さらに詳細な波長変換機構について研究を進めている。昭和63年度においては、半絶縁性GaAs結晶の深い準位に関する光物性的研究を中心に研究活動を推進し、特に低温でのブリーチング関連特性の解明と今後の欠陥空間的分布測定の準備に注力した。これと併せてMBE成長ZnSe結晶の光物性的評価、希土類活性化蛍光体およびレーザ材料に関する調査と計算機シミュレーションによる予備的検討に着手した。GaAs結晶に固有な欠陥(通常EL2と呼ばれる)の性状、特に空間的不均一性の解明のため、パソコン(PC9801F3)を中心とする自動計測制御システムの開発を行った。この目的のため画像測定処理装置(Siビジコン・スーパーフレーム2とアナログCRTを周辺機器として使用)の製作を行い、従来から行っている分光・温度特性の自動測定と合わせて、結晶内吸収の2次元的分布の測定を可能ならしめた。本期間中においては、低温で光照射しブリーチングを行った結晶の吸収帯の温度による回復特性、特に波長依存性について実験的検討を行ない、吸収端付近におけるコントラスト逆転特性などについて研究を行った。これまでに得られた結果の一部は昭和63年秋応用物理学会において報告した。現在C言語とRAMディスクを利用して測定を高速化し、画像処理技術の採用によって微細でしかも照射ムラによって影響を受けやすい不均一性について詳細な知見を得、これによって未だ不明の点の多い欠陥の成因と性状についてさらに解明を進める方針である。これと並行し引き続いて、MBE成長のZnSe結晶のPL特性の測定など光物性的性質について検討を行ったほか有用な新規性ある超格子構造について提言を行った。

さらに希土類元素含有蛍光体およびレーザ材料(特に中赤外波長域に発光を有するもの)の特性について定量的計算を行うとともに予備的な測定結果を得、これら蛍光体の特定ガス検出装置への応用可能性を検討した。本年度においては、研究的タイミングの関係から、Er活性化中赤外発光蛍光体と光通信用Erド-プファイバに関する研究を中心に行い、併せて半絶縁性GaAs結晶の光学的評価の基礎的検討を継続して行った。赤外発光蛍光体に対する研究例は従来ほとんど見られないが、今回Erで活性化された蛍光体について系統的な研究を行ない、その特性と有用性を明らかにした。この蛍光体の波長2.62.8μmにおける発光は、水蒸気のもつO-Hの伸縮基本振動に起因する吸収帯と波長的に一致しているため、応用面からも関心が持たれる。多くの蛍光体についての実験結果は、フッ化物結晶を母体とし高濃度のErを含有する蛍光体において効率的な発光が観察されることを明らかにした。励起源にGaAs:Si発光ダイオ-ドを採用し、PbS光検出器と組み合わせることによって、簡単な構造をもち常温動作の定量的水蒸気検出器が作成可能であることを示した。かかる検出装置は水蒸気の濃度を直接検知し得てしかも加熱部分、可動部分がなく小型化が可能であるなどの特徴を有している。さらに長波長部に発光をもつ蛍光体についての検討とガス検出へ応用可能性の検討を行っている。最近光増幅への期待から関心の高まっているErド-プファイバについて、Arレ-ザ励起下における発光特性の研究を行った。かかるファイバは、光通信の応用上の観点から研究されているが、複雑な波長変換過程を理解し最適化への方向づけを知ることは重要である。これまで判明した結果は、光ファイバはAr5145A線の励起下で390nmから900nmにいたる波長範囲で増幅自然光と思われる明瞭な発光を示すことが見出された。このような研究結果から、励起光から光増幅の準位にいたる過程は、従来考えられていたように非輻射遷移だけでなく、中間輻射遷移が関係していることが明らかにされた。さらに詳細な波長変換機構について研究を進めている。
特徴次元統合における視覚的顕著性の神経加算様式の解明

ニホンザルに視覚探索課題を遂行させ、後頭頂葉から単一ニューロン活動を記録した。その結果、目標刺激の位置に関係なく、視覚探索で必要とされる注意レベルの強弱に依存して活動強度を変化させるニューロン群が見出された。これらのニューロン群は神経活動全体を底上げする効果が有り、視覚的顕著性の相対的強度を適応的に変化させている可能性がある。さらに目標刺激を規定する特徴次元に選択的に視覚的顕著性を表現するニューロン群と、特徴次元に依らずに表現するニューロン群が混在していた。この結果は、LIP野が視覚的顕著性の次元統合過程において中間段階に位置することを示唆する単独、または複数の特徴次元で目立つ刺激を目標とする視覚探索課題をサルに遂行させ、後頭頂連合野内の3領野(LIPd野、LIPv野、7a野)からニューロン活動を記録した。得られたニューロン活動を解析したところ、従来報告されていなかった活動パターンを示すニューロン群を新たに見出した。新たに見出したニューロン群の機能的役割を概念的な神経回路モデルを用いて考察した。1「視覚的顕著性強度とニューロン活動の関係を明らかにした」目標刺激の視覚的顕著性が高ければ反応時間(サッカード潜時)は短くなり、顕著性が低ければ潜時は長くなる。単独、または複数の特徴次元で目立つ目標の顕著性強度を行動データ(サッカード潜時分布)から定量的に推定し、それが後頭頂連合野のニューロン活動においてどのように表現されているかを調べた。その結果、従来のsaliency-map仮説で予想されるニューロン活動(視覚的顕著性に依存した活動変化)だけではなく、目標刺激の位置に関係なく、視覚探索で必要とされる注意レベルの強弱に依存して活動強度を変化させるニューロン群が見出された。2「特徴次元統合による顕著性の加算様式をニューロン活動レベルで明らかにした」単独、または複数の特徴次元で目立つ目標刺激へのニューロン活動を比較することにより、視覚的顕著性の次元統合過程における神経計算様式を調べ、顕著性がニューロン活動強度のどのような関係があるかを定量的に明らかにした。また、1で見出されたニューロン群は頭頂連合野における神経活動全体を底上げする効果が有り、目標位置に向かうサッカードが生じるときのニューロン活動の閾値を実質的には引き下げる効果があることが示唆された。【本研究の目的】視覚探索において目標とする物体が基本的な特徴次元(例:色や形)で周囲刺激と異なる場合は、視覚的に顕著になる。例えば、多数の赤リンゴがある中で、1つだけ周囲と色が異なる青リンゴは視覚的に顕著になり、注意を自動的に惹きつける(ボトムアップ型注意)。しかしながら、色と形の両方が異なる黄色バナナも存在すると、注意は視覚的顕著性がより強いバナナの方に惹きつけられる。このような特徴次元の統合による顕著性の増強は注意モデル(saliency map仮説)によって古くから指摘されていたが、それを直接的に調べた神経生理学的研究はない。本研究では、視覚的顕著性が多重次元で重ね合わせられるときの後頭頂連合野内での階層的処理構造を、ニューロン活動記録実験、一過性機能脱落実験、及び神経回路モデル構築によって明らかにする。【研究実績の概要】2頭のニホンザルに、多重次元の視覚的顕著性をもつ目標刺激を眼球運動で探す視覚探索課題を訓練し、課題を遂行中のサルから眼球運動とニューロン活動を記録した。ニューロン活動は、頭頂間溝後壁外側部にあるLIPd野、LIPv野から記録し、100個以上のシングルニューロンからデータを取得した。成功試行となった眼球運動データを解析したところ、目標刺激の視覚的顕著性が高ければ目標に向かう眼球運動(サッカード)の反応時間は短くなり、顕著性が低ければ潜時は長くなることから、刺激により視覚的顕著性の強さが適切に調整されていることが示された。単独、及び複数の特徴次元で目立つ目標とする試行でのニューロン活動を比較したところ、ニューロンの受容野内により目立つ目標(複数の特徴次元で目立つ目標)の場合は、活動強度がより増強されていた。これらのニューロン活動データは、視覚的顕著性の強さをLIP野のニューロン活動強度として表現していることを示す。【進捗状況】2頭のニホンザルに、多重次元の視覚的顕著性をもつ目標刺激を眼球運動で探す視覚探索課題を訓練し、課題を遂行中のサルから眼球運動とニューロン活動を記録した。当初予想していたニューロンタイプを記録することができたが、予想されなかった活動を示すニューロン群も少なからず記録された。各ニューロンタイプで十分なデータを得るため、当初の計画よりもより多くの記録データを取る必要があり、解析には予定よりも多くの時間を割く必要が生じた。記録実験は終了することが出来たため、計画は概ね順調に進行しているが、データ解析に要する時間増大のため研究成果の論文出版が計画よりも少し遅れている。【本研究の目的】眼球運動で目標とする物体を探すとき、目標物体が周囲の物体と色や形で大きく異なる場合、目標物体は視覚的に顕著になる。例えば、多数の赤リンゴがあるなかで1つだけある色の異なる青リンゴがあると、視覚的に顕著になり注意を自動的に惹きつける(ボトムアップ型注意という)。さらに色だけでなく形も異なる黄色バナナが存在すると、注意はより目立つ黄色バナナに方に強く惹きつけられる。

このように視覚的な顕著性は、色や形の特徴次元での顕著性を重ね合わせることが可能な加算性を示す。視覚的顕著性が複数の特徴次元にわたって加算性を持つことは、注意モデル(saliency map仮説)によって古くから指摘されていたが、その性質を実際に示した神経生理学的研究はない。本研究では、視覚的顕著性が色や形などの異なる特徴次元で重ね合わせられるときの神経演算過程を、視覚的顕著性を演算していると考えられている後頭頂連合野からニューロン活動を記録し、その演算過程を神経回路モデルでシミュレーションすることにより明らかにする。【研究実績の概要】2頭のニホンザルに、複数物体の中で1つだけ異なる物体を目標物体として眼球運動で探す視覚探索課題を訓練する。目標物体は色のみ、形のみ、色と形の両方で周囲物体と異なる場合がある。このような視覚探索課題を遂行しているサルの後頭頂連合野(頭頂間溝の後壁外側部)にあるLIP野から、ニューロン活動を記録した。記録されたニューロン活動データに対して、スパイク波形によるソート解析を行い、単一ニューロン活動データにすることにより200以上のニューロンからデータを得ることができた。一方、視覚的顕著性の強さを「刺激呈示から目標に向かう眼球運が生じるまでの反応時間」を用いて行動学的に定量化した。ニューロン活動強度と行動データから推測された目標刺激の顕著性強度の関係性を明らかにした。複数の特徴次元に由来する視覚的顕著性信号の生起様式色や形といった基本的な特徴次元が周囲の視覚刺激と異なる刺激は目立ち(visual salient)、我々の注意を引きつける。視覚皮質に入った視覚情報は、特徴次元ごとに異なるニューロン集団で処理されたのち眼球運動系に送られるが、異なる特徴次元で生起された視覚的顕著性信号が独立して送られるのか(race model)、それとも顕著性信号は統合されてから送られるのか(co-activation model)は、まだ明らかにされていない。この問題について考察するために、(1)形のみ、(2)色のみ、(3)形と色の両方で目標刺激が目立つ3種類の刺激条件で眼球運動の潜時分布を比較した。もし顕著性信号が特徴次元ごとに独立して送られるのであれば、条件(3)の潜時は条件(1) (2)の潜時からrace modelを用いて予測される値と同程度になると予想されるが、実際にはrace modelでの予測値より短くなった。この結果は、顕著性信号が統合されるco-activation modelを支持する。【本研究の目的】多数の赤リンゴがあるなかで1つだけある色の異なる青リンゴがあると、視覚的に顕著になり注意を自動的に惹きつける。さらに色だけでなく形も異なる黄色バナナが存在すると、注意はより目立つ黄色バナナに方に強く惹きつけられる。すなわち、視覚的な顕著性は、色や形の特徴次元での重ね合わせること可能である。このような加算性は、注意モデル(saliency map仮説)によって古くから指摘されていたが、そのメカニズムを実際に調べた神経生理学的研究はない。本研究では、視覚的顕著性が色や形などの異なる特徴次元で重ね合わせられるときの神経演算過程を明らかにすることを目的とする。【研究実績の概要】
陽明学の伝播と書院祠廟祭祀――嘉靖年間を中心とする考察――

明の嘉靖九年に王守仁の祭祀の中心となる施設として天真精舎が浙江省杭州に建立されて以降、王守仁を祭る祠廟が各地に広がっていった状況を、関連する文献資料の分析を通して考察した。そして、王守仁の逝去後に各地に設立された祠廟のうち、嘉靖年間に、王守仁の直弟子が建立したものに関して、名称、所在地、設立に関与した門人の一覧、及び残存する記録資料について整理した。また、浙江省、安徽省、福建省において、王守仁の祭祀に関連する史跡の現地調査を行った。これらの調査を通して、現地に残存する石刻の写真データほか種々の関連資料と様々な有意義な知見が得られた。今年度の研究では、明の嘉靖九年(1530)五月に王守仁の祭祀の中心となる施設として天真精舎が浙江省杭州に建立されて以降、嘉靖十年代に、王守仁を祭る書院・祠廟が各地に広がっていった様子を主に考察した。文献研究の方面では、『王陽明全集』各種、「陽明後学文献叢書」ほかを精読して、王守仁を祀る書院・祠廟建立に関わる記録を探し出す作業を行った。なお、「陽明後学文献叢書」については、本研究を遂行中に、新たに出版された『黄綰集』『胡直集』『張元ベン集』『王時槐集』を入手したので、次年度以降、その内容について詳細に分析を行う予定である。また、文献調査の過程で、『勲賢祠志』(内閣文庫蔵)の「勲賢祠総図」に、勲賢祠の本となった天真精舎とは別の、陽明精舎なる精舎の記載を発見したことから、今後の研究においては、明清時代の古地図や地方志所収の図版も、有益な研究資料になるのではないかと気付くに至った。現地調査については、7月に、紹興市の陽明書院、嘉興市の文湖書院、衢州市の衢麓講舎、永康市の寿巌書院等の遺址の調査を行った。これら浙江省内の書院と祠廟の調査では、石刻等の資料を直接探し出すことはできなかったが、調査の前後に行った地方志等の調査で、王守仁を祀った書院と祠廟に関する新たな知見が得られた。また、3月には、安徽省池州市九華山で調査を行った。嘉靖十四年に王守仁を祀る仰止祠が建立されたとされる化城寺の周辺には、その遺址は残っていなかったが、化城寺に保存されていた石刻資料群の中に、万暦末期の王守仁の祭祀に関する記録を発見することができた。計画した文献調査が順調に進んでいる。また、現地調査についても、おおむね予定通りに進展している。今年度は、文献研究の方面では、「地方志」所収の資料の調査を中心に行った。電子版の「地方志」を利用して王守仁を祀った書院・祠廟の記録を検索する一方で、影印本等の「地方志」で記載内容の確認を行った。稀覯本を除けば、浙江省、江西省、安徽省、江蘇省については、ほぼ調査を終了した。その結果、様々な知見を得ることができたが、中でも『寧国府志』『涇県志』からは、水西精舎における王守仁の祭祀の変遷に関わる興味深い資料を集めることができた。また、前年度に新たに入手した「陽明後学文献叢書」の『黄綰集』『胡直集』『張元ベン集』『王時槐集』等の内容についても調査を行い、書院・祠廟関係資料を中心に精読・分析を行った。さらに、これまでに気づいていない新たな資料の探索のために、上海図書館、内閣文庫をはじめとする国内外の諸機関で文献資料調査を行った。一方、現地調査については、明代の南直隷寧国府一帯(安徽省宣城市、涇県、広徳県)を訪れ、志学書院遺址、水西精舎遺址、涇県儒学遺址、広徳州儒学遺址ほか、王守仁とその後学に関係する史跡調査を行った。また、湖南省懐化市(ゲン陵)の虎渓精舎の調査を行い、現地に残存する明清期の石刻資料等を撮影し分析した。その他、2016年10月末に湖南大学嶽麓書院で開かれた、「儒学的歴史演進与伝播ー紀念嶽麓書院建院1040周年国際学術論壇」に参加し、「水西精舎的歴史」という題目で研究発表を行うとともに、海外の書院研究の研究者と意見交換を行った。文献調査、現地調査ともに、おおむね所期の成果が得られていると考える。本年度は、文献研究の方面では、まずは前年度に引き続き「地方志」の分析を行った。特に、前年度調査が及ばなかった地域(福建省、湖南省、広東省、広西省、貴州省)の調査を集中的に行った。さらに、書院志や明人文集を対象とする調査も継続して行った。一方、現地調査については、2017年7月に、福建省武夷山地区に所在の書院・精舎遺址を訪れ、王守仁とその後学に関係する史跡や石刻資料等の調査を行った。さらに、2018年3月には安徽省ジョ州の紫微泉陽明書院遺址、浙江省余姚の陽明書院遺址、王守仁故居ほかを訪れ、現地に残存する明清期の石刻資料等を撮影し調査した。

本年度は、研究計画の最終年度であったことから、研究総括のための作業も同時進行で行った。具体的な作業内容としては、まず、王守仁の逝去後に各地に建立された書院と祠廟のうち嘉靖年間に王守仁の直弟子が建立したものについて、名称、所在地(明代の行政区画、現在の行政区画)、設立に関与した門人の一覧(字号、生卒年、出身地、師事時期、登第年ほか簡単な履歴)、残存する書院記・祠廟記等(文献名、巻数)を整理した。これらについては、現地調査によって得られた資料(建築物、扁額、楹聯、石刻、その他関連の文物の写真データ)と合わせて、今後少しずつ公開していくための整理作業を現在も進めている。なお、今年度の主な研究成果は、「万暦元年浙江郷試の策題についてー王守仁の孔廟従祀と浙江王門ー」(『東洋古典學研究』第45集)をはじめ、学術論文のかたちで公開している。明の嘉靖九年に王守仁の祭祀の中心となる施設として天真精舎が浙江省杭州に建立されて以降、王守仁を祭る祠廟が各地に広がっていった状況を、関連する文献資料の分析を通して考察した。そして、王守仁の逝去後に各地に設立された祠廟のうち、嘉靖年間に、王守仁の直弟子が建立したものに関して、名称、所在地、設立に関与した門人の一覧、及び残存する記録資料について整理した。また、浙江省、安徽省、福建省において、王守仁の祭祀に関連する史跡の現地調査を行った。これらの調査を通して、現地に残存する石刻の写真データほか種々の関連資料と様々な有意義な知見が得られた。文献調査については、地図資料にも調査の手を広げる。また、現地調査については、地点を絞り、調査地点ごとの滞在時間を長くすることで、書院・祠廟の遺址のみではなく、現地の博物館や孔子廟などの調査も精力的に行うこととする。文献調査関係は、当初の計画の通りに進める予定である。一方、現地調査については、事前調査をより精密に行い、調査地点を精査して行う予定である。中国哲学本研究に有用な物品を購入するには些少であることから、敢えて執行しなかった。日程の問題で、年度末に行う予定であった文献調査1件が実施できなかった。次年度の物品費に加えて使用する予定である。今年度に実施できなかった調査を、次年度中に実施する。
ブロモプロパン類の精子形成における精原細胞へのDNA損傷と機能障害の評価方法

コメットアッセイ(single gel electrophoresis)による毒性評価は細胞DNAの障害性をとらえることができ、様々な臓器や動物種に応用されている。本研究では労働衛生の現場で利用される化学物質でも損傷をとらえることができるのか、またどのような損傷をとらえることができるかを明らかにするという研究を計画するに至った。まず化学物質による健康被害の報告が有り、その化学物質に特異的な臓器の障害が明らかである物質として、ブロモプロパンに注目して実験研究を行うこととした。ラット(Wistar系)精巣から取り出した精祖細胞、精母細胞に短時間のブロモプロパンを曝露させると、濃度依存的、時間依存的にコメットアッセイによるDNA損傷がおきた。また、ブロモプロパン類のなかでもBr基を多く持つ化合物の方がDNA障害を起こすことがわかった。産業現場で用途が似ているトリクロロエチレンとの同時曝露を行うと、ブロモプロパンによるDNA障害は軽減された。この機序については今後詳細に検討する必要が有る。DNAの加水分解を起さない条件下でコメットアッセイを行ったところ、コメットの形成は明らかではなかった。また精巣から抽出したDNAを用いた実験では、アポトーシスを起すと報告されているzealarenoneと比べて、ラダー形成は顕著なものではなかった。酸化的ストレスの指標である80HdGを測定したところ、初代培養細胞および組織のDNAにおいてブロモプロパン高濃度曝露で80HdGが上昇していた。これらの結果は、コメットアッセイでDNA障害性を検知することができるとともに、コメットアッセイを行う条件を変えることでアポトーシスによる損傷と区別することができることを意味する。コメットアッセイの実験方法を工夫することにより簡便な毒性の評価方法、スクリーニング方法となりえるという知見を得た。本年度の研究は、コメットアッセイ(single gel electrophoresis)で損傷程度の差を比較できるかどうかをあきらにした。そのためブロモプロパンの種類によるDNA障害と培養温度による障害程度を観察した。生後14日のラットから、精巣を取りだし、コラゲナーゼ、トリプシン処理を行って、単離を行い、2日後に実験に供している。Single gelelectrophoresisでは、DNAの損傷により断片となったDNAを加水分解した後、電気泳動を行う。DNAの損傷があると断片化したDNAがより遠く泳動されるため、DNAを染めたときコメットcometの形をしたDNAを観察することができる。ブロモプロパン(1-,2-,1.3-)による障害程度を解析したところ、1-ブロモプロパン、2-ボロモプロパン、1-3ジブロモプロパンの順で、DNA障害が強いことがわかった。またブロモプロパンはなしに、培養細胞を32.5°Cのインキュベータに入れておくところsingle gel electrophoresisに用いる5分から48時間前に37.0°Cインキュベータに移して実験を行ったところ、5分で障害の程度が増し、24時間以上ではそれ以上の損傷が強くなる様子はなかった。また、温度上昇ではアポトーシスと考えるが、ブロモプロパンでの損傷パターンと大きな違いはないようであった。今回、Syber Greenで染色したDNAを画像解析ソフトウェア(東洋紡RBS-101)を持ちいて解析し、主観的判断の入る余地を少なくした。それでも個々のばらつきがあった。本年度の研究は、ブロモプロパンによる精原細胞DNA障害が、ブロモプロパン特有のものであるのかを検討するために、職場でブロモプロパンのように金属洗浄に用いるトリクロロエチレンに投与による損傷を検討した。また、ブロモプロパンによる精原細胞DNA損傷は、アポトーシスによるのか、アポトーシス以外の損傷であるかを検討した。

前者の検討のために、生後14日のラット取りだした精巣から分散した初代培養精原細胞にブロモプロパンとトリクロロエチレンを暴露し、コメットアッセイ(single gel electrophoresis)を行った。トリクロロエチレンでは、ブロモプロパンのようなDNA損傷は観察できなかった。物質によって、結果が違うことは、この手法を毒性評価のスクリーニング手法として用いることができると考える。後者の検討のために、生後5、12日のラットに連続5日間ブロモプロパンを皮下投与し、取りだした精巣のDNAの損傷を8-OHdG(hydroxy-deoxy-guanodine)のELISA定量とラダー形成で測定した。ブロモプロパンの暴露により、DNAの8-OHdGは増加していた。対象としたオリーブ油では8-OHdGの増加はなかった。また、ラダー形成はほとんどなかった。今回の結果では、ブロモプロパンによる精巣障害は、アポトーシスよりも何らかの経路でDNAに酸化的ストレスを生じさせるものと考える。コメットアッセイでは、生じるテールの形状がアポトーシスでおこるのではないかと考えられるような扇状の形状をしいることもあり、今後アポトーシスを生じることがあきらかな物質との比較が必要である。コメットアッセイ(single gel electrophoresis)による毒性評価は細胞DNAの障害性をとらえることができる。多種の臓器に応用されているが、労働衛生の現場で利用される化学物質でも損傷をとらえることができるのか、またどのような損傷をとらえることができるかを明らかにしてきた。精巣から取り出した精祖細胞、精母細胞に短時間のブロモプロパンを曝露させると、濃度依存的、時間依存的にコメットアッセイによるDNA損傷がおきていることがわかった。コメットアッセイではアルカリ下での障害は、DNA付加体等による損傷のしやすさか、アポトーシスによる切断であるのかを区別するのは困難である。DNAの加水分解を起さない程度のpHでコメットアッセイを行ったところ、コメットの形成は明らかでなかった。DNAの切断をとらえるには、電気泳動によるラダー形成かTUNEL法がよいが、TUNEL法ではアポトーシスとネクローシスの区別が困難なこともある。DNA損傷を起すのは種々あるが、酸化的ストレスと考え80HdGを測定した。精巣から分離した精祖細胞、精母細胞に初代培養し曝露させ細胞DNAを抽出したもの、あるいは生体に皮下投与して曝露させ、精巣を取り出し組織DNAを中止したものを検体とした。アプトシースを起すと報告されているzealarenoneと比べて、ラダー形成はなく、高濃度曝露のブロモプロパンで80HdGが上昇していた。これらの結果は、コメットアッセイでDNA障害性を検知することができるとともに、コメットアッセイを行う条件を変えることでアポトーシスによる損傷と区別することができることを意味する。しかし今回の実験系ではアポトーシスによるDNA切断を否定するものではない。
神経細胞の増殖.分化に関与するmyc遺伝子とアポトーシス、神経難病

細胞死は細胞増殖、細胞分化とともに遺伝子支配された細胞にとって極めて重要な生命現象である。免疫系などに顕著な細胞死アポトーシスが報告され研究されてきたが、近年神経細胞を含む多くの細胞でその重要性が報告され初めている。我々は1987年にc-mycの過剰発現により細胞が細胞死アポトーシスを起こすことを報告した。当時はほとんど注目を集めなかったが1992年に入り相次いでc-mycによるアポトーシスが報告された。アポトーシスは染色体DNAの断片化が一つの基準となっている。我々はこの染色体断片化を起こすDNaseの性状とmycとの関連を解析した。ヒトHL60細胞にアクチノマイシンD(ActD)を作用させると短時間に染色体DNAの断片化を伴った典型的なアポトーシスが生じる。c-mycはDNAの断片化に際だって急激な発現減少が生じ、これがアポトーシスの引き金と考えられる。この時作用するDNaseはCa,Mgなどの二価イオン非依存性の新規なDNaseであった。このDNaseの部分精製に成功した。また最近はDNAの断片化が必ずしもアポトーシスと関連しないという報告も存在する。我々の1987年の論文においてマウスNS-1またはそれ由来のハイブリドーマ細胞では細胞死の兆候を示さずにDNA断片化が常に生じていた。そこでNS-1由来の他の2種のハイブリドーマ細胞でこの現象を確認した後、ここ1、2年で次々に報告されてきたアポトーシス関連遺伝子の発現を検討したところ、アポトーシスを抑制すると報告された癌遺伝子Pim-1の発現上昇が観察された。このことはこれらの細胞ではアポトーシスに関与するDNaseは既に活性化されており、その後のアポトーシスのステップを少なくてもPim-1が抑制している可能性が示唆された。
再生能力を規定する遺伝子群の網羅的解析

無尾両生類アフリカツメガエルにおける不完全四肢再生の原因をパターン形成の面と組織分化の面から、それに関わる遺伝子を網羅的に獲得・解析することを目的として実験を行った。アフリカツメガエルの四肢再生は、完全な神経依存性を見せる。まず、この過程と神経因子の影響を詳細に調べた。BrdUの取り込み実験による細胞増殖状態の解析・TUNEL法による細胞死の状態の解析に加え、Tbx5,Msx1,Prx1遺伝子の発現状態を調べた。この解析により除神経の効果を詳細に明らかにすることができたとともに、神経因子に依存的に起こるイベントと非依存的に起こるイベントがあることを見出した。その一部は論文として発表し、残りは現在、論文作成中である。この解析結果を元に、未切断の四肢と切断後の再生過程の組織、そして除神経後の組織からそれぞれRNAを抽出し、HiCEP法と呼ばれる改変Ordered Differential Display法を用いて、四肢再生過程に特異的に発現する遺伝子を網羅的に獲得する実験を行った。現在、得られたデータの解析を行っている。100個以上の遺伝子(断片の配列)を獲得することを目標に解析を進めている。このためにはツメガエルにおいて得られている豊富なゲノム情報を積極的に利用している。これにより、四肢再生の初期段階でどのような遺伝子がどのようなタイミングと発現量の変化として機能しているかが明らかになると期待される。これとは別に、四肢切断後12時間から24時間という短い時間内に起こるイベントについても解析を行っている。成体の分化した組織から未分化様の細胞が形成される初期段階について、Dermolなどいくつかの転写因子の発現などを指標に解析を行った。
2つの金融危機における経済政策の効果と負担

本研究では,金融危機などの経済ショックに対する財政政策は,景気浮揚の効果が期待される一方で,政府債務を増大させてしてしまうことに着目し,金融危機と財政・財政政策の効果及び負担の関係を分析した。特に低金利と低いインフレ率に着目して,これらが政府債務の利払い負担を軽減する一方でその破綻リスクが存在するにもかかわらずそれを隠してしまうことを示した。インフレとの関係では,物価変化が政府債務負担へどのような影響を与えるのかを分析した。本研究では1990年代以降の日本に関する実証分析を中心に行っている。平成22年度においては,低い国債金利における財政破綻のリスクプレミアムについて分析した。通常,政府債務の増加によって財源確保が困難になると,政府はインフレによってその財源を得ざるを得なくなる。そのため,ハイパーインフレは政府の破綻によって生じる。財政の物価理論はそのような考えに基づくものだが,日本では実際にはそのような事態は生じてこなかった。しかしながら,本分析ではこれらの理由について再考するとともに,金融面での原因を考える。まず,平成22年度で分析するのは,デフレ気味ではあったが物価が安定した2002年以降の状況が国債利子率の低位推移に与えた影響である。具体的な分析方法は,理論分析として物価の期待値と利子率の関係を示すフィッシャー方程式の拡張を考えた。特に,物価の期待値のみならずその変動から生じる不確実性をこの式に導入した。将来の物価変動に不確実性が存在すれば,,当然,その分のリスクを考慮して,長期の名目利子率は高めに設定される。一方で,安定的であればリスクプレミアムは小さくなる。物価変動のリスクプレミアムが低まれば,翻って国債の名目負担は減少するから,乗数的な効果で債務負担の軽減が実現する。国債の金利にかかるリスクプレミアムは債務残高にかかるが,日本では債務残高の増大にもかかわらず国債金利は低い。本研究では,その点を政府が借入れ制約に直面するまではリスクプレミアムが小さく,制約に直面する時点で非線形的に増大することを示した。次に,このような理論的考察から得られる債務水準と実際の水準とを比較した。具体的には,2002年以降の物価変動が現在の状況と異なっていた場合や,プライマリーバランスの2011年度までの黒字化政策が行われなかった場合,あるいは経済成長率が高かったり低かったりした場合の債務残高をシミュレーションによって求め,実際の値と比較した。政府の借入れ制約を導入してモデル分析を行ったが,借り入れ制約は経済状況に応じて変化する。経済状況が悪い場合にプライマリーバランスの赤字が大きいと,リスクがより強く生じることになることが示された。本研究は世界金融危機後の経済政策,特に財政政策にかんする効果と負担を分析するものである。平成23年度では,日本の政府債務がさらに積み重なると共に低金利が継続するという状況で,政府債務が物価変化率からどのような影響を受けるかを主に研究した。なお,日本においては東日本大震災,海外に於いてはEUの債務危機等,当研究が当初想定しなかった状況も生じた。本研究とこれらの事象についての関係については研究を進めているところである。これまでの研究で,低い国債金利における財政破綻のリスクプレミアムについて分析している。ハイパーインフレは政府の破綻によって生じる。将来の物価変動に不確実性が存在すれば,その分のリスクを考慮して,長期の名目利子率は高めに設定される。本年度はさらに物価変化の政府負担への影響を分析した。すなわち,通常は上記のようなリスクプレミアムはフィッシャー方程式においてごく小さいものとして,近似化の課程で省略される。本研究ではその近似化が適切でない場合に,経済政策の負担としての実質債務残高がどのような影響を受けるかを分析した。その結果,ハイパーインフレを除くと,高いインフレ率によって実質債務が必ずしも軽減されないことが確認できた。また,シミュレーション分析も行っているところである。一方で,デフレはその程度が大きくなるほど実質債務が大きくなる。物価変化率がゼロを境にして非対称性を持つことも示された。平成24年度では当初の予想を超えて,ギリシャ,スペインなどのEU債務危機が深刻化し,日本の国債金利を引き下げる状況が生じた。また,それとともに特に夏期に円高が進行した。そのため,日本の政府債務残高はさらに積み重なると共にさらに低金利が継続するという状況となった。一方で,政権の交代に伴いインフレ期待を高める金融政策が採用さらえた。本研究では政府債務が物価変化率からどのような影響を受けるかを研究しており,その適用を行った。

ただし,年度を超えた変化となったため,本研究とこれらの事象についての関係については研究を進めているところである。インフレとの関係では本研究ではこれまで,物価変化の政府負担への影響を分析した。そこで,これを応用して大規模な金融緩和が財政ファイナンスとなるのかどうかの分析に応用した。通常はリスクプレミアムはフィッシャー方程式においてごく小さいものとして,近似化の課程で省略される。本研究ではその近似化が適切でない場合に,経済政策の負担としての実質債務残高がどのような影響を受けるかを示した。その結果,ハイパーインフレを除くと,高いインフレ率によって実質債務が必ずしも軽減されないことが確認できた。また,本年度はシミュレーション分析を行い,デフレはその程度が大きくなるほど実質債務が大きくなることが示され,物価変化率がゼロを境にして非対称性を持つことも示された。国債の金利にかかるリスクプレミアムは債務残高にかかるが,日本では債務残高の増大にもかかわらず国債金利は低い。これは現状では上記から外的な要因も含まれる。しかしながら,本研究では,政府が借入れ制約に直面するまではリスクプレミアムが小さく,制約に直面する時点で非線形的に増大することを示しており,現状の低金利が必ずしも債務破綻のリスクが小さいことを意味しないことを示した。東日本大震災に対する復興予算が計上され,日本の政府債務はさらに増大することになった。これは契機循環に対する経済対策とは正確が異なるため,通常の政策効果や負担増大とは区別して考える必要がある。また,EUではギリシャをはじめとする国がデフォルトの危機に直面した。EUでは金融政策が同一のため本研究においても注意が必要である。これらの状況把握と分析方法の模索により研究がやや遅れる結果となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在,シミュレーション分析の再計算を行っているところで,近日中にまとまる。今後は,日本の政府債務分析を参考に,世界金融危機後の各国政府財政状況をまとめる。
桜島の噴火・噴煙活動と酸性雨現象との関連およびその水文環境への影響

表記の研究課題についての研究計画は今年3月で終了する。計画の開始から終了まで3カ年を費したのであるが、この間に得られた資料はかなりの量になる。それらの内容は、桜島周辺数地点での雨水のpH値と水質、同じく湧水・河川水の水質、及び若干の土壌に関する情報に大別できる。以上の内容について、研究計画書の手順に沿うよう実施し、ほぼ予定通りに遂行できたので、以下に本研究によって得られた成果、知見等について概要を報告する。1、鹿児島大学屋上に設置した簡易採水器及びデポジットゲ-ジによる一降水と2週間毎の積算降水のpH値の月別平均値は平成元・2年度ともほぼ4.05.0の範囲で推移した。また、寒候期(92月)と暖候期(38月)の比較でみると前者が若干高く現れる傾向を示した。しかしながら、平成3年度は、月別平均値でみると5.0以上を示す月が目立って増加したことが特徴である。これは、この年の気象条件(特に風向)と火山活動との関連によるところが大きいためである。2、雨水の溶存成分との関連でみると、調査地域で測定された成分量は噴煙・噴火活動に対応して上下し、(従って降灰量との関連)、火山活動が水文環境に及ぼしている影響は顕著である。酸性化物質の含有比率を調べてみると、SO^<2->_4とCl^-の比率が大きい時に低pHとなっていて、北米、北欧の場合のSO^<2->_4とNO^-_3の構成比とは異っているのが特徴的である。これら物質の成分化やフッ素イオンの量によって酸性雨の起源を特定できる。3、酸性雨の水文環境(土壌・植生も含む)への影響は若干認められるものの、これらが長期的な蓄積過程にあるのかあるいは緩衝能により現状維持か可能なのかについては明きらかになっていない。今後の研究課題である。上記の詳細なデ-タは4月末頃印刷公表の予定である。表記の研究課題のもとで、研究計画書に記した実施手順に基づき、各種の調査研究を遂行してきた。以下に、それらの実績について、計画順に報告する。詳細に関しては第2年度中に中間まとめとして公表の予定。1.気象条件、桜島の諸活動および降灰に関する資料収集は、従来のものに加えて、今年度の新たな史料が加わり順調に行われた。これらの資料は特定の地点のものであり,必ずしも本研究の観測地点のものとは一致しないため、独自に観測を行い、それらのデ-タも今後の検討に利用できるものと思われる。2.観測地点におけるPH値、電気伝動度等のデ-タは順調に集積されている。これらに加えて、採雨ごとに主要無機イオン8項目と硝酸イオン、アンモニアイオン、フッ素イオン等の定量を行い、これによる新たな知見も加わった。3.桜島の火口から10kmの地点3か所に、デポジットゲ-ジを設置し、採水と各種測定を行い、一定期間の方位ごとのPH、水質の相異を明きらかにしようと試みた。今年度のデ-タ数は多くはないが、上記の目的は達成できたと思われる。また、不特定多数地点での水文環境(土壌、植生、農作物などを含む)への影響調査を今年度は2回行ったが、現在のところ、水質分析を続行中であり、顕著な特徴など充分に把握できていない。4.以上のような実施結果から総合的に、若干の新たな知見が指摘できる。まず、従来のデ-タによれば、鹿児島市では暖候期の低PH雨が観測される傾向があったが、今年はそれが変ったこと、その理由が桜島火山の活動形態と関連があるということ、また、火山活動と酸性雨との関連を特定する際にフッ素イオンの定量が有効であること等々である。表記の研究課題を研究計画書に記した実施計画に基づいて遂行してきて、今年度、第2年次が終る。今年度の遂行状況について総合評価をするならば、火山活動に関する諸資料の収集、雨水の採取と測定・分析など順調に遂行できた点は満足できるものであった。しかし、昨年度のこの時点で、一応の中間まとめを公表予定と考えていたが、最終年度に延びてしまったのは残念である。以下、今年度の実績について記す。1)、昨年度に続き、今年度も採雨とPH、電導度等の測定,水質分析等を行った。得られたサンプル数は計120(一降雨ごとに採水したもの:95回,デポジットゲ-ジによるもの:26回)であり、それらの各々について、12項目の無機イオンの定量を行った。2)不特定多数の地点での、酸性雨が水文環境に及ぼす影響を知るために行う一斉調査は、昨年度と同様、2度行われた。主として河川水と湧水について行ったが、この調査で得られたサンプル数は2回で約100サンプルであった。今年3月に行ったものは、現在分析中である。3)以上1).2)に記したことが、今年度の主な実施実績であり、得られた全てのデ-タは、次年度に整理し、他の気象・火山活動の資料などと一諸に印刷公表する予定である。4)、PH値(雨水)のみの測定については、1985年9月以来、現在と同じ方法でモニタリングを続行して来たが、それらのデ-タの経時変化を概観すると、'89年を境に月平均値は5.0を上回ることが殆んどなくなったことが指摘できる。

即ち、それ以前は、桜島の火山活動や気象条件などとの関わりで、月平均値は大きく上下したのであるが、現在では、一年を通して近い値が続くようである。この理由は、この時収来急激に増加した自動車の台数など人為的な事象が大きく関与しているためと考えられる。表記の研究課題についての研究計画は今年3月で終了する。計画の開始から終了まで3カ年を費したのであるが、この間に得られた資料はかなりの量になる。それらの内容は、桜島周辺数地点での雨水のpH値と水質、同じく湧水・河川水の水質、及び若干の土壌に関する情報に大別できる。以上の内容について、研究計画書の手順に沿うよう実施し、ほぼ予定通りに遂行できたので、以下に本研究によって得られた成果、知見等について概要を報告する。1、鹿児島大学屋上に設置した簡易採水器及びデポジットゲ-ジによる一降水と2週間毎の積算降水のpH値の月別平均値は平成元・2年度ともほぼ4.05.0の範囲で推移した。また、寒候期(92月)と暖候期(38月)の比較でみると前者が若干高く現れる傾向を示した。しかしながら、平成3年度は、月別平均値でみると5.0以上を示す月が目立って増加したことが特徴である。これは、この年の気象条件(特に風向)と火山活動との関連によるところが大きいためである。2、雨水の溶存成分との関連でみると、調査地域で測定された成分量は噴煙・噴火活動に対応して上下し、(従って降灰量との関連)、火山活動が水文環境に及ぼしている影響は顕著である。酸性化物質の含有比率を調べてみると、SO^<2->_4とCl^-の比率が大きい時に低pHとなっていて、北米、北欧の場合のSO^<2->_4とNO^-_3の構成比とは異っているのが特徴的である。これら物質の成分化やフッ素イオンの量によって酸性雨の起源を特定できる。3、酸性雨の水文環境(土壌・植生も含む)への影響は若干認められるものの、これらが長期的な蓄積過程にあるのかあるいは緩衝能により現状維持か可能なのかについては明きらかになっていない。今後の研究課題である。上記の詳細なデ-タは4月末頃印刷公表の予定である。