hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線連星の長時間変動の研究

また、Cygnus X-1のX線強度のdipにおける低いエネルギーのX線のexcessがXu達の主張する星間空間の微小な塵によるhaloではないことを証明した(Scattered X-ray halo and transit dip of Cyg X-1)。『ぎんが』衛星に搭載したオ-ルスカイモニタ-(ASM)及び大面積比例計数管(LAC)の観測によりX線連星の時間変動を研究した。この結果、ASMによりX線新星GS2023+338を発見し、その長時間変動を観測した。また、ASM、LACを用いてブラックホ-ル候補の天体であるCyg Xー1、GX339ー4を観測しその時間変動を調べた。GS2023+338は、1989年5月21日に発見し、そのX線強度変化をASMでモニタ-するとともに、LACで観測した。この天体は、5月21日から6月1日迄は、秒から日のオ-ダ-の時間スケ-ルで、強度がファクタ-500にも増減する激しい時間変動を示した。その後は、Cyg Xー1のlow stateに於ける様な短時間変動が残り、激しい長時間変動は影を潜めた。この比較的静かな時間のパワ-密度スペクトル、時間変化の遅れの構造は、Cyg Xー1によく似ていることを見いだした。CygXー1のLACによる観測デ-タを更に詳しく調べることにより、位相遅れ-フ-リエ周期相関図に於て2つ山構造を見いだした。これと観測されたパワ-密度スペクトルとを併せ検討することにより、Cyg Xー1の時間変動に約0.7秒と0.2秒の2つの特性時間が存在することを見つけた。また、これらの位相遅れの構造は、1983年の『てんま』衛星による観測の時でもほぼ同じであることを見出した。GX339ー4でvery high stateが存在することをASMの観測より見つけた。このstateでは、X線の時間遅れ-フ-リエ周期の構造が約2×10^9cmのコンプトン散乱雲によるとして説明可能である事が分かった。このことは、CygXー1のlow stateとは全く異なっている。CygXー1がhigh stateになり次第、LACで観測するというproposalが通り観測することになっているが、『ぎんが』観測中ではCygXー1はまだhigh stateになっていない。
通常学級に在籍する“気になる子ども”へのSELプログラムの実践的介入効果の検討

これまで,発達障がいの特性を持つ子どもに対する心理教育プログラムは,当該児童生徒への個別指導や同じ特性を持つ児童生徒に対する集団指導が中心であった。こうしたアプローチは,重要であるが,子どもの学校適応を考慮すると,こうしたスキルの学習によって,クラスの仲間から肯定的な評価を受ける仕組みが重要である。そこで,社会性を育成するSELプログラムの実施によって,“気になる子ども"が何らかの形でクラスの仲間との人間関係に自信が持てるような仕組みを作ることが求められる。そこで本研究では“気になる子ども"に対する個別のSELプログラムと,クラスで行うSELプログラムを連動したプログラムを構築し実施する。
ユーラシア言語地域の総合的研究-言語接触の類型-

本研究課題は、ユーラシアのアジア地域を中心に、広域にわたって生じた言語接触の研究を目指したものである。各メンバーが各々携わってきた地域にみられる言語の接触状況を把握し、当該地域における社会言語学的情報を考慮しつつ、言語地域のダイナミズムを提出することをまず第1段階とし、次に個別に研究してきた言語の関与する言語接触の様相がユーラシア各地に分布する他の地域のそれと比べてどのような類似点あるいは特異点をみせているかを考察した(第2段階)。さらに、言語接触研究において従来、提出されている諸現象及び接触前段階まででみられる諸現象がアジア地域の言語接触についても頻繁に見られるか、それら諸現象の出現を条件付ける要素は何であり、何処に起因するか、等に考察を及ぼした。その上で、言語接触のあり方を整理し、ユーラシア各地の言語地域について、各領域の言語から多角的に検討してきた。本研究課題に参加したメンバーが、研究目的にそって、研究に従事した三年間の実施期間にまとめた成果の一端をApproaches to Eurasian Linguistic Areasと題した論集にまとめ、Contribution to theStudies of Eurasian Languagesseriesの第7巻として刊行した。それぞれにユーラシア言語地域に分布する言語接触の諸相を扱った論考をあつめ提出できた。なお、本研究課題の参加メンバーは、その成果をふまえ、「言語接触のその後」を探る研究と位置づけた研究課題『ユーラシアの言語接触と新言語の形成-新言語形成のメカニズム解明に向けて-』に新たに取り組む予定である。本年度は初年度であるので、各自が当初の研究計画の担当箇所について予備的調査を含み、主に個別研究を進めた。各自が主として取り組んだのは以下の通りである。藤代:ヤクート語英雄叙事詩にみる語彙調査-固有名詞にみる言語接触-橋本:現代モンゴル語語彙研究の諸問題(研究計画に沿い、夏期にモンゴル国に出張し、現代モンゴル語方言調査を行った)庄垣内:古代チュルク語と言語接触-仏典テキストにみる接触-角道:青海省モンゴル諸言語における言語接触岸田(文):江戸時代の朝鮮語学書における朝鮮語と日本語の相互干渉岸田(泰):コーカサス諸言語にみる統語特徴-グルジア語助詞の「特異性」-菅原:中期チュルク諸語の発展におけるペルシア語の影響-サルト語-澤田:ロンウォー語語彙にみるビルマ語借用以上のように研究代表者・分担者はユーラシア諸言語を系統的にも地域的にも広範囲にカバーし、言語接触研究を行った。年度末(2003年3月16日/於・京都大学文学部羽田記念館)に「ユーラシアの言語-過去と現在-」と題した研究会を京都大学及び東京大学を受け入れ機関とする他の科研費プロジェクトと合同して公開で開催した。席上、今年度の研究内容について活発な討議を繰り広げることができた。なお、各自が研究を行う過程において当初の予定どおり、データ入力のための謝金、資料図書雑誌購入、データの電子化のためにコンピュータ、デジタルカメラ、その他、消耗品等に補助金を使用し、必要に応じて他の言語研究分野(例えば実験音声学)からの研究協力者の参加を依頼するなどもして、順調に研究を進めることができた。本研究課題は広くユーラシアに分布する諸言語について言語接触の観点からその類型をさぐることを共通の目標としながら、参加メンバーが各自専攻する言語を含む地域を対象とし、分担して研究を進めている。今年度は2年目で各自順調に調査研究を遂行し成果を刊行あるいは口頭発表するなどした。今年度、各メンバーが行った調査研究の中からテーマを一つずつ、以下に掲げる:藤代節:ヤクート語rと1の競合(ヤクート語成立時の下層言語の性質特定の試み)//橋本勝:中世モンゴル語の否定形式についての観察(中世モンゴル語から現代モンゴル語への否定を表す形態の変遷)//庄垣内正弘:ロシア所蔵ウイグル語仏典断片類に関する同定作業継続//角道正佳:Mangghuer(土族語民和方言)の音節構造の変化は漢語の影響か(東郷語と比較し、慎重に検討した)//岸田文隆:ロシア科学アカデミー東方学研究所アストン文庫

所蔵の江戸期・明治初期朝鮮語学書写本類の影印刊行について//岸田泰浩:東アルメニア語-正書法改革の忘れ物-(周辺地域に分布する諸言語からの借用語彙と正書法の関係を考察した)//澤田英夫:バガン期ビルマ文字の音節末重ね子音字(ビルマ文字の変遷を周辺の同系言語文字と比較考察した)//菅原睦:正書法と押韻から見た古典チャガタイ語(チュルク語古典文献から正書法に反映される言語の性質を明らかにした)。年度末には関連する言語学領域の他の科研費プロジェクト2件と共同で三科研合同研究会を開催した。この研究会においては本研究課題のみではカバーできない言語分布領域情報や関連言語の詳細な調査情報を各メンバーとも得ることができ、他方、本科研からの情報提供も行うことができ、有意義であった。来年度はこれまでの研究を統合しさらに総括的な視点から研究を進め、ユーラシアの言語接触を中心的課題としてきた本研究の成果を刊行することを目的にしたい。本年度は最終年度であるので、各自が当初の研究計画の担当箇所について行った個別研究を統合し、ユーラシア各地の言語地域に見られる言語接触の研究に従事した。各自がこれまでに個別に取り組んだのは以下の通りである。藤代:ヤクート語英雄叙事詩にみる語彙調査-固有名詞にみる言語接触-橋本:現代モンゴル語語彙研究の諸問題庄垣内:古代チュルク語と言語接触-仏典テキストにみる接触-角道:青海省モンゴル諸言語における言語接触岸田(文):江戸時代の朝鮮語学書における朝鮮語と日本語の相互干渉岸田(泰):コーカサス諸言語にみる統語特徴-グルジア語動詞の「特異性」-菅原:中期チュルク諸語の発展におけるペルシア語の影響-サルト語-澤田:ロンウォー語語彙にみるビルマ語借用年度末(2005年3月21日/於・京都大学文学部羽田記念館)に「ユーラシアの文献と言語」と題した研究会を京都大学及び東京大学を受け入れ機関とする他の科研費プロジェクトと合同して公開で開催し、今年度の研究内容についてより広い視野にたって関連分野の研究者等とも活発な討議を繰り広げることができた。
幕末・明治期歌舞伎研究

江戸・東京の大芝居と上方の芝居、小芝居といった多様な歌舞伎の形態の相互関係について明らかにすることを目指して研究を行った。研究の根幹となるのは上演台本の調査であるが、本年度は関西の阪急文化財団池田文庫、大阪府立中之島図書館等で閲覧・調査を行い、幕末・明治期の上方歌舞伎の作品研究を進めた。具体的な成果としては、『日本文学』第62巻第10号に論文「明治初期大阪劇壇における「東京風」」を発表した。これは、上記の調査の成果等を反映し、明治期の大阪劇壇と東京劇壇の影響関係について論じたものである。また、『明治大学・ウィーン大学第11回共同シンポジウム論文集カタストローフェ・都市・文化』(平成26年3月)所収の「幕末・明治の芝居と災害」も、幕末・明治期を対象とし、江戸・東京のみならず上方の上演作品にまで目を向けて、災害を扱った作品の演出の変遷を辿った。一方、幕末・明治期の江戸・東京劇壇を代表する作者である河竹黙阿弥の作品に関しても、作品論(「黙阿弥「東京日新聞」考ー鳥越甚内と景清ー」、『国語と国文学』第90巻第2号)を発表した。上方劇壇と江戸・東京劇壇双方の上演作品の横断的な研究は、歌舞伎史の研究に資するところが大きいと自負している。関西の機関に所蔵される上演台本の調査を行い、作品研究を行うという、本年度の計画の根幹となる部分はほぼ達成することができた。補助的な資料として番付類の調査を進めることも目指したが、こちらは東京の機関の所蔵分の閲覧・調査に止まり、大阪・京都やその周辺の興行圏の分に関しては今後の調査の余地がある。平成26年4月1日付けで白百合女子大学文学部に講師として着任するのに伴い、特別研究員(DC2)の採用を辞退するため、本研究課題は平成25年度が最終年度となる。
中枢ドパミン神経におけるカルシウム/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼの役割

中枢神経系においてCa^<2+>シグナリングは記憶・学習、情動などに重要な役割を果たしており、統合失調症の病因としてCa^<2+>ホメオスターシスに異常が報告されるなど、精神疾患の発症にも深く関与している。多機能型Ca^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼ(CaMK)にはCaMKI、II、IVが含まれ、中枢神経系に豊富に発現し、様々なタンパク質をリン酸化することでCa^<2+>シグナリングを仲介している。多機能型CaMKの中でもCaMKI及びCaMKIVは上流のキナーゼであるCaMK kinase(CaMKK)により活性化され、この経路はCaMKカスケードと呼ばれている。CaMKI及びCaMKKは精神遅滞に密接に関与するp21活性化キナーゼ結合グアニンヌクレオチド交換因子β(βPIX)と複合体を形成し、CaMKIがβPIXをリン酸化し、その活性を調節することが報告され、CaMKカスケードは精神疾患の発症機構の解明や創薬の面からも注目されている。私はCaMKカスケードの海馬発達過程における遺伝子発現をin situハイブリダイゼーション組織化学法により解析し、それぞれ時間・空間的に相違なる遺伝子発現を示すことを明らかにした。さらに、海馬初代培養細胞にCaMKカスケード分子の恒常的不活性型変異体を強制発現させることで、海馬神経細胞の樹状突起発達においてCaMKカスケード分子がそれぞれ異なる段階、CaMKIが樹状突起の伸長に、CaMKKがCaMKIVを介して樹状突起の形成に関与することを明らかにした。以上の結果を国際学会で発表した。私達の研究室ではこれまでに統合失調症や注意欠陥多動性障害の発症に深く関与するドパミンD2受容体の新たな細胞内情報伝達系路としてCaMKII及びマイトジェン活性化プロテインキナーゼを介した情報伝達経路を提唱してきた。本研究では特にCaMKIIを介した経路に着目し、チロシン水酸化酵素プロモーターによりドパミン神経特異的に恒常的活性化型CaMKII変異体を発現する変異マウスを作製した。サザンブロット法及びPCR法により変異遺伝子の導入を確認した。一方で、CaMKI、IVは上流のキナーゼであるCaMKKによりリン酸化され、活性化されるが、近年、CaMKKはcAMPKキナーゼとして働くことなど新たな機能が報告されている。私はCaMKKについて発達過程における中枢神経系での遺伝子発現をin situハイブリダイゼーション法により解析した。さらに、CaMKK及びCaMKIVが樹状突起の初期の形成段階に関与することが明らかにし、論文として発表した。
昆虫の脱皮変態を制御する幼若ホルモン拮抗阻害剤の創製とその作用発現機構の解明

幼若ホルモンは昆虫の脱皮変態など様々な生理調節機構を制御する昆虫ホルモンであり,その受容体であるMethoperen-tolerant(Met)は,新しい昆虫成育制御剤の標的分子として注目されている。本研究では,Metに直接結合することで,その機能を抑制するJHアンタゴニストの創製を目的として研究を行った。様々な化合物を有機合成し,その生理活性をカイコ幼虫に対する早熟変態誘導活性試験および,カイコMetタンパク質に対する結合活性を調べた結果,JHアンタゴニスト候補化合物NY04を新たに見出した。本研究は,近年幼若ホルモン(JH)受容体として同定されたMethoprene-tolerant(Met)を標的としたJH拮抗阻害剤の開発を目的としている。昨年度は,1)新規JH拮抗阻害剤の合成探索および,2)カイコMet(BmMet1およびBmMet2)を用いたリガンド結合試験法の構築を行ったので,それぞれの結果に関して報告する。1)これまでに抗JH拮抗阻害活性を示すことが示唆されているmethyl 4-{1-(7-benzyloxy-1,4-benzodioxan-6-yl)ethenyl}benzoate(MM-17)をリード化合物として,ベンジルオキシ基,ビニリデン基,p-メトキシカルボニル基の構造改変を行った。合成したMM-17誘導体の生物活性は,カイコ幼虫を用いた早熟変態誘導活性試験および,JH応答配列を用いたレポータージーンアッセイでそれぞれ評価した。その結果,Ethyl 4-[1-{7-(4-methylbenzyloxy)-1,4-benzodioxan-6-yl}methyl]benzoate(KM-05)がどちらの評価系においても非常に高いJH拮抗阻害活性を示すことが明らかになった。2)ウサギ網状赤血球由来の無細胞発現系であるTNT expressionsystemを用いて,BmMet1およびBmMet2のgal4DBD融合タンパク質を発現させた後,トリチウム標識したJH III(3H-JH III)との22°Cで1時間結合反応を行った。デキストラン被覆活性炭(DCC)を加えてBmMetに未結合の3H-JH IIIを吸着させた後,遠心分離を行い上澄を回収して液体シンチレーションカウンターで測定した。その結果,BmMet1およびBmMet2いずれにおいてもJH IIIとの特異的結合が確認できた。本研究は,幼若ホルモン(JH)受容体であるMethoprene-tolerant(Met)に特異的に結合するJHアンタゴニストの創製を目的としている。昨年度は,1)JHアンタゴニストの合成探索および,2)カイコMet(BmMet1)を用いたリガンド結合活性試験を行ったので,その結果について報告する。2)トリチウム化JH III([3H]-JH III)を用いて,無細胞発現系を用いて発現させたBmMet1との結合活性試験を行ったところ,解離定数(Kd)が13.7 nM,最大結合量(Bmax)が80 fmolであった。さらに,JHアゴニストであるMethooreneのBmMet1に対する親和性を[3H]-JH IIIとの競合結合試験で評価したところ,そのIC50は90.7 nMであり,MethopreneはJHと競合的にBmMet1に結合することが明らかになった。高活性なJHアンタゴニスト候補化合物の探索に関しては概ね順調に推移しているが,それらのBmMetへの結合活性の評価に関しては,昨年度までに実施予定であったが,試験法の構築に時間がかかり実施できなかった。本年度は,昨年度までに構築したカイコ幼若ホルモン(JH)受容体であるMethoprene-tolerant(BmMet1)の受容体結合試験系を用いて,これまでに合成したJHアンタゴニスト候補化合物のBmMet1に対する結合活性を検討した。カイコ3齢幼虫に対して高い早熟変態誘導活性を示すだけでなく,レポータージーンアッセイにおいても高いJHアンタゴニスト活性を示したethyl 4-(7-benzyloxy-1,4-benzodioxan-6-yl)methylbenzoate(NY-04)が,10 nMトリチウム標識化JH III([3H]-JH III)のBmMet1への結合をナノモルオーダーで特異的に阻害したことから,NY-04がBmMet1に直接結合することが確認された。現在,所有するJHアンタゴニストライブラリーを用いて,更なるJHアンタゴニストの探索および,BmMet2を用いて同様の実験を行っている。また,NY-04がJH応答遺伝子であるKruppel-homolog1(Kr-h1)の発現量に与える影響を明らかにするために,カイコ幼虫表皮を用いてリアルタイムPCRによる発現解析を行った。その結果,NY-04処理後24時間以内にKr-h1の発現量が無処理のものと比較して有意に低下することが明らかになった。このことから,NY-04がin vivoにおいてもJHアンタゴニストとして作用することが確認された。

様々な化合物を有機合成し,その生理活性をカイコ幼虫に対する早熟変態誘導活性試験および,カイコMetタンパク質に対する結合活性を調べた結果,JHアンタゴニスト候補化合物NY04を新たに見出した。高活性なJH拮抗阻害剤候補化合物の発見と,JH受容体Metを用いたリガンド結合試験法の構築は本研究の目標達成には必須である。昨年度の研究において,in vivoおよびin vitro両方で高い活性を示すJH拮抗阻害剤候補化合物NY-05が見出された。また,BmMetにJHが特異的に結合することが確認できたことから,本年度以降にリガンド結合試験によるJH拮抗阻害剤のスクリーニングを実施することが可能である。よって本研究は概ね順調に進展していると判断できる。昨年度までにリガンド試験法の構築は完了しているので,今年度は合成したJHアンタゴニスト候補化合物のBmMetへの結合活性評価を集中的に実施する予定である。生物有機化学JH拮抗阻害剤のスクリーニングでは,多くの化合物のJH結合阻害活性を評価しなければならないが,TNT expressionsystemによって発現させたBmMetを用いる系では,1サンプルあたりの費用が多くかかってしまう。今後はより小スケールでかつ迅速に活性を評価できるように,実験手法について検討する。また,研究計画の変更等は現在のところ予定をしていない。残金が非常に少額であり,試薬等の購入費用に充てることができなかったため。リガンド結合試験に使用する溶媒費用として使用する計画である。
中枢神経病変を伴うリソソーム病の治療に関する研究-モデルマウスを用いて-

Krabbe病のモデルマウスとして知られるtwitcherマウスは、リソソーム酵素であるガラクトセレブロシダーゼ(GALC)の遺伝的欠損による中枢・末梢神経の脱髄を主症状とし、寿命が6週前後と短いため、小児期死亡の単一遺伝子病に対する遺伝子治療のモデルとして優れている。本研究ではtwitcherマウス由来の骨髄細胞に対して、組換えレトロウイルスを用いてex vivoでヒトGALC cDNAを導入し、骨髄を標的細胞とした遺伝子治療を行い,その有効性を検討した。レトロウイルスベクターはヒトcDNAの2.2kb断片をG418遺伝子を含むpDL+に導入した。これを、パッケージング細胞に導入し,、6x10^5力価のウイルスを得、twitcherマウス由来の骨髄細胞にCH-296を用い感染させた。G418による選択を行い、酵素活性を測定する事により、twitcherマウス由来の骨髄細胞への遺伝子導入を確認した。遺伝子導入効率は約20%であった。これを出生前に母体内でbusulfanに暴露した生後1日目のtwitcherマウスの腹腔内に8×10^6細胞を移植した。その結果、twitcherマウスの主要病変部位である坐骨神経において、約43日でヒト遺伝子が確認され、GALC活性が約2倍に上昇した。病勢の指標となる体重曲線を、生後26日目、32日目で比較すると、遺伝子治療群は,未治療群、busulfan投与群に比し有意に体重増加が改善していることが示された。以上のことから、骨髄への遺伝子導入により、幹細胞より分化したマクロファージが罹患臓器である座骨神経に浸潤し、組織マクロファージとして長期に存在したと考えられる。しかし、この効果は寿命を延長するほどではなっかたと考えられる。クラッペ病のモデルマウスtwitcherは、リソソーム酵素ガラクトセレプロシダーゼ(GALC)の欠損により、中枢神経及び末梢神経の脱髄を来たし生後40日前後までに全部例が死亡する。本年度は、生体に対する遺伝子治療の試みとして、ドナー(twi/twi)から採取した骨髄細胞にex vivoで遺伝子導入を行った後、生後2日目のレシピエント(twi/twi)に移植するという方法で、遺伝子治療の可能性を検討した。レトロウイルス産生細胞ψCRIP-GA35の培養液を骨髄幹細胞用無血清培地StemPro^<TM>-34に交換したのち、24時間後に回収してウイルス上清とした。日齢2035日のドナー(twi/twi)10数匹に対して5-FU(150mg/kg)の腹腔内注射にて前処置を行い、5日後に大腿骨、脛骨より骨髄単核細胞を回収分離した。これを、SCF,IL-6を添加した無血清培地StemPro^<TM>-34にて48時間刺激した後、上記のウイルス上清(SCF,IL-6添加)に懸濁し、予めフィブロネクチン・フラグメントCH-296によってコーティング処理を施したディッシュ上に移し、さらに3日間培養した。レシピエントとしては出生2日前及び1日前の2回、母体に対してBusulfan(15mg/kg/dose)を皮下することで骨髄抑制し、得られた新生仔の中からPCR法でホモ接合体(twi/twi)と診断されたもの(生後2日目、雌)を用いた。これに対し、骨髄移植群:同系正常マウスから採取した骨髄細胞(+/+)、遺伝子治療群:上記方法にてヒトGALCcDNAを導入した骨髄細胞(twi/twi)、を調整し、それぞれをレシピエントの腹腔内に注射して、移植後の経過を非治療群と比較した。骨髄移植群では非治療群と比較して10日間以上の延命効果を認め、Busulfanによる出生前の母体を通しての前処置でも骨髄移植が可能なことが示された。

遺伝子治療群では、今回、有意な寿命延長を認めるには至らなかった。しかし、移植後6週のレシピエントの主要な罹患臓器である座骨神経にPCR法でprovirusの存在が確認された。また座骨神経におけるGALC活性は0.48nmol/h-mgで、骨髄移植群(0.77)と非治療群(0.36)のほぼ中間値を示した。Krabbe病のモデルマウスとして知られるtwitcherマウスは、リソソーム酵素であるガラクトセレブロシダーゼ(GALC)の遺伝的欠損による中枢・末梢神経の脱髄を主症状とし、寿命が6週前後と短いため、小児期死亡の単遺伝子病に対する遺伝子治療のモデルとして優れている。本研究ではtwitcherマウス由来の骨髄細胞に対して、組換えレトロウイルスを用いてex vivoでヒトGALCvDNAを導入し、骨髄を標的細胞とした遺伝子治療を行い、その有効性を検討した。レトロウイルスベクターはヒトcDNAの2.2kb断片をG418遺伝子を含むpLD+に導入した。これを、パッケージング細胞に導入し、6x10^5力価のウイルスを得、twitcherマウス由来の骨髄細胞にCH-296を用い感染させた。G418による選択を行い、酵素活性を測定する事により、twitcherマウス由来の骨髄細胞への遺伝子導入を確認した。遺伝子導入効率は約20%であった。これを出生前に母体内でbusulfanに暴露した生後1日目のtwitcherマウスの腹腔内に8x10^6細胞を移植した。その結果、twitcherマウスの主要病変部位である坐骨神経において、約43日でヒト遺伝子が確認され、GALC活性が約2倍に上昇した。病勢の指標となる体重曲線を、生後26日目、32日目で比較すると、遺伝子治療群は、未治治療、busulfan投与群に比し有意に体重増加が改善していることが示された。以上のことから、骨髄への遺伝子導入により、幹細胞より分化したマクロファージが羅患臓器である座骨神経に浸潤し、組織マクロファージとして長期に存在したと考えられる。しかし、この効果は寿命を延長するほどではなかったと考えられる。
社会挫折ストレスによるミクログリア活性化を担う遺伝子発現制御機構の解明

うつ病など精神疾患の発症には遺伝因子に加え環境因子が関わる。近年、組織恒常性破綻が自然免疫分子を介し炎症を惹起することが示唆されている。研究代表者らは、マウスの社会挫折ストレスを用い、反復ストレスが自然免疫分子を介して内側前頭前皮質(mPFC)のミクログリアを活性化し、炎症関連分子を介し抑うつ行動を誘導することを示した。これらの長期的な脳機能変化には転写・エピゲノム制御の関与が示唆されている。そこで、本研究では、反復ストレスによるmPFCミクログリア活性化、神経細胞の機能・形態変化、抑うつ行動を担う転写・エピゲノム制御因子を同定し、これらの因子の段階的な活性化機構を解明し、エピゲノム変化との関係も示す。以上の方法により、反復ストレスによるミクログリアの長期的な機能変化を担う遺伝子発現制御ネットワークを解明し、ストレスが関わる精神疾患の新たな創薬標的を提言する。本年度は、前年度までに同定した反復ストレス後のmPFCミクログリアと自然免疫分子刺激後の初代培養ミクログリアで共通して発現変化した転写因子を初代培養ミクログリアで過剰発現し、当該転写因子が初代培養ミクログリアでのサイトカイン・ケモカインの発現を制御することを見出した。さらに、前年度に学外研究機関との共同研究で確立した特定脳領域の少数細胞のエピゲノム解析技術を用い、反復ストレスによるmPFCのミクログリアのエピゲノム変化について網羅的データを取得し、このエピゲノム変化に濃縮する転写因子結合配列や近傍に存在する遺伝子の特性を調べた。今後は、本研究で調べてきた転写・エピゲノム制御を端緒に、反復ストレスによるmPFCのミクログリアの活性化・増強を担う分子機序をさらに解明するとともに、同様の研究手法をミクログリア以外の細胞にも適用して、反復ストレスによる神経・グリア細胞での転写・エピゲノム変化の包括的理解を目指したい。平成29年度には、mPFCと側坐核のミクログリアの網羅的遺伝子発現解析により、複数の転写因子の発現が反復ストレスにより自然免疫分子依存的に変化することを見出した。さらに、初代培養ミクログリアにおいて自然免疫分子刺激により同様に発現変化する転写因子を絞り込み、当該転写因子のレポータープラスミドや発現を制御するプラスミドの構築を始めた。さらに、学外研究機関との共同研究により、特定脳領域の少数細胞のエピゲノム解析技術と遺伝子発現変化の機能ネットワーク解析のためのin silico技術を立ち上げた。本研究の主目的である、反復社会挫折ストレスによるミクログリア活性化・プライミングを担う転写・エピゲノム制御因子について、mPFCミクログリア選択的な網羅的遺伝子発現解析で候補を同定し、初代培養ミクログリアを用いてさらなる絞り込みを行っている。さらに、これらの転写因子の一部についてはレポーターや発現制御のためのプラスミドの構築を始めている。また、転写・エピゲノム制御因子の機能を調べる上で不可欠となる、特定脳領域のミクログリアのエピゲノム解析技術やそれに付随するin silico解析技術を立ち上げた。

今後は、本研究で調べてきた転写・エピゲノム制御を端緒に、反復ストレスによるmPFCのミクログリアの活性化・増強を担う分子機序をさらに解明するとともに、同様の研究手法をミクログリア以外の細胞にも適用して、反復ストレスによる神経・グリア細胞での転写・エピゲノム変化の包括的理解を目指したい。今後は、昨年度に作成した転写因子の活性レポーターや発現制御のためのプラスミドの有用性を初代培養ミクログリアで確認し、当該転写因子が自然免疫分子による炎症関連分子の発現制御や貪食能誘導に関与するかを調べる。有望な結果が得られた場合は、マウス個体のmPFCミクログリアに適用し、反復ストレスによるミクログリア活性化、神経細胞の機能・形態変化、情動変容に当該転写因子が関与するかを調べる。並行して、反復ストレスに供したマウスのmPFCミクログリアのエピゲノム解析を行い、スーパーエンハンサー領域を同定し、当該領域への転写因子の結合や反復ストレスによる変化を調べる。またmPFCミクログリアにおける転写因子の発現を制御し、反復ストレス後のmPFCミクログリアのエピゲノム状態や遺伝子発現プロファイルに与える影響を調べる。これらの手法により、反復ストレスによるmPFCミクログリア活性化・プライミングを担う遺伝子発現制御ネットワークに迫る。当初の予定よりも少ないサンプル数で、反復ストレスによるmPFCミクログリア活性化・プライミングに伴う転写・エピゲノム制御因子を絞り込むことができた。また、平成29年度の検討によりエピゲノム解析の高感度化が実現し、次世代シーケンスに用いるサンプル数・量が減少した。これらの効率化により、より有効な経費の使用が可能となった。
直交多項式のスペクトル変換に基づく新しい直交関数系の構成

RIおよびRII有理関数は双直交関数系の一種であり,直交多項式の拡張と見なせる.RIおよびRII chainはそれぞれRI, RII有理関数のスペクトル変換を通じて導入される離散可積分系である.これらの離散系はRI, RII有理関数の極を表すパラメーターを任意関数として方程式に含む非自励系であるが,これまでの離散ソリトン方程式の研究では自励系が扱われることが多く,非自励系特有の数理構造を明らかにする上でこれらの離散系は興味深い.また,これらの離散系の数理構造を調べることにより,その結果をRIおよびRII有理関数の研究にも役立てることが期待される,以上のような観点からこれらの離散系について調べた.具体的な成果は以下の通りである.1.RII chainについて,2種類の解(分子解,ソリトン解)を構成した.さらに,RII chainが戸田格子,非自励離散戸田格子,一般化相対論的戸田格子などの戸田型可積分系のベックルンド変換と見なせることを明らかにした.2.非自励離散戸田格子のソリトン解を構成した.その結果を一般化し,非自励離散戸田格子に対するダルブー変換の行列式公式を構成した.3.新しい離散可積分系である"一般化離散戸田格子"を提出した.この離散系はその特殊な場合として,非自励離散戸田格子を含む.さらに,"一般化離散戸田格子"の解(分子解)を構成した.RI, RII双直交有理関数は多点Pade近似との関連で導入されたもので,直交多項式やLaurent双直交多項式のある拡張と見なせる.最近Spiridonov-ZhedanovはRII有理関数のスペクトル変換を考察し,それに自己相似性を課すことで楕円超幾何関数による表示をもつRII有理関数(楕円有理関数)を導出した.この楕円有理関数はもっとも重要な直交多項式の1つであるAskey-Wilson多項式のRII有理関数における対応物であり,また楕円超幾何関数自体の研究がほとんどなされていないこともあって,数学や物理の領域の研究者の関心を集めている.本研究の目的は,RI, RII有理関数のスペクトル変換とその逆変換の両立条件より得られる離散可積分系(RI, RII chain)に着目し,双線形化法を用いてその行列式構造を明らかにし,さらにその結果をもとに新しい歪直交有理関数を構成することである.本年度は研究の第1段階であるRI, RII chainの行列式構造の解明を行った.具体的な実施状況は以下の通りであった.1.行列式表示によるRI, RII有理関数の定式化2.以降のステップの準備として,RI, RII有理関数の行列式表示を,適切な基底を導入することで与えた.さらに,RI, RII有理関数のみたすさまざまな関係式をこの行列式表示に基づいて再構成した.2.タウ関数の導入およびRI, RII chainの従属変数変換の導出双線形化法におけるキーは適初な従属変数変換を見出すことである.ここでは,1.のステップで導入した基底に対応するモーメント行列の行列式としてタウ関数を導入し,発見的手法によりRI, RII chainのタウ関数による従属変数変換を導出した.この際計算機を購入しそれを用いた.2.のステップで得た従属変数変換をRI, RII chainに適用し,デカップリングの操作を行ってタウ関数のみたす双線形方程式を導出した.さらに,これらの双線形方程式が行列式の2次の恒等式に帰着することの証明を与えた.RIおよびRII有理関数は双直交関数系の一種であり,直交多項式の拡張と見なせる.RIおよびRII chainはそれぞれRI, RII有理関数のスペクトル変換を通じて導入される離散可積分系である.これらの離散系はRI, RII有理関数の極を表すパラメーターを任意関数として方程式に含む非自励系であるが,これまでの離散ソリトン方程式の研究では自励系が扱われることが多く,非自励系特有の数理構造を明らかにする上でこれらの離散系は興味深い.また,これらの離散系の数理構造を調べることにより,その結果をRIおよびRII有理関数の研究にも役立てることが期待される,以上のような観点からこれらの離散系について調べた.具体的な成果は以下の通りである.1.RII chainについて,2種類の解(分子解,ソリトン解)を構成した.さらに,RII chainが戸田格子,非自励離散戸田格子,一般化相対論的戸田格子などの戸田型可積分系のベックルンド変換と見なせることを明らかにした.2.非自励離散戸田格子のソリトン解を構成した.その結果を一般化し,非自励離散戸田格子に対するダルブー変換の行列式公式を構成した.3.新しい離散可積分系である"一般化離散戸田格子"を提出した.この離散系はその特殊な場合として,非自励離散戸田格子を含む.さらに,"一般化離散戸田格子"の解(分子解)を構成した.
ハイブリッドポリマー軸受の摩擦化学反応による自己修復発現メカニズムの解明

プラスチックおよびセラミックス部品で構成されるハイブリッド軸受の稼働中に生じる自己潤滑膜の解明を通じて,損傷を生き物の様に修復する機能をそなえた自己修復軸受の開発に挑む.摩擦化学反応を利用した損傷修復挙動を疲労テストおよび高分子分析から明らかにし,低摩擦化や高強度化など最適なトライボロジー設計に活かす.特殊環境下でのハイブリッド高分子機械要素の寿命リスクを低減できるので,海洋資源開発分野やバイオエネルギー機器,医療機器材料分野などに適用域を拡げ応用が期待できる.プラスチックおよびセラミックス部品で構成されるハイブリッド軸受の稼働中に生じる自己潤滑膜の解明を通じて,損傷を生き物の様に修復する機能をそなえた自己修復軸受の開発に挑む.摩擦化学反応を利用した損傷修復挙動を疲労テストおよび高分子分析から明らかにし,低摩擦化や高強度化など最適なトライボロジー設計に活かす.特殊環境下でのハイブリッド高分子機械要素の寿命リスクを低減できるので,海洋資源開発分野やバイオエネルギー機器,医療機器材料分野などに適用域を拡げ応用が期待できる.
ビスマス原子による黒リン構造層状物質の電子状態

本研究では、いくつかの半導体基板を用いて黒リン(BP-like)構造をもつBi(110)超薄膜を作製し、角度分解光電子分光(ARPES)と、スピン分解ARPESを用いて、電子状態を明らかにする。試料としては、(a)フラットなSi(111)√3×√3-B基板、(b) Si(111)微傾斜面に作製したSi(111)√3×√3-B基板、(c)同微傾斜面に作製したSi(111)7×7基板、(d)同微傾斜面に作製したSi(111)1×1-H基板、のそれぞれに、Bi(110)超薄膜を成長させて用いる。微傾斜基板としては、<-1-12>方向に1.5°オフのSi(111)を用いる。(a)については、29年度にARPESによる電子状態測定を行い、BP-like構造を支持する結果が得られている。Biを室温に保った基板に蒸着した場合の走査トンネル顕微鏡観察及び走査トンネル分光の結果の詳細な解析からは、偶数層高さの島はBP-likeである一方、奇数層高さの島は基板に接する2層と表面の2層のみがBP-likeになっているsandwich構造を示唆する結果が得られた。30年度にはこのほか、(d)について低速電子回折実験による構造観察を行ったが、回折スポットを与えるようなBi島の成長は観察されなかった。一方、基板にSi(111)4×1-In表面を用いてBiを蒸着してもBi(110)薄膜は得られなかったが、蒸着量、蒸着時の基板温度、蒸着後のアニール温度等の条件により、2√3×3、√3×√3、2×2、5×5、√7×√7といった表面超構造を見出し、それぞれの電子状態をARPES及びXPSで測定した。√3×√3についてはスピン偏極バンド構造を示唆する結果が得られた。30年度は、試料(a)についての電子状態と成長過程についての実験結果を詳細に解析し、成長過程については報文として出版した。電子状態については現在執筆中である。試料(d)については電子回折実験により成長過程を調べ、Bi(110)の島は成長していないことが分かった。基板にSi(111)4×1-In表面を用いたBi超薄膜成長の試みは、研究計画が予定通り進まなかった場合の方策であったが、その過程で得られたBi-In表面合金についての電子状態測定を行い、√3×√3構造についてはスピン偏極バンド構造を持つ可能性があることを見出した。試料(d)についてはBi(110)薄膜が得られなかったが、成長モードを変えるために蒸着速度を大幅に遅くする実験を行っている。Si(111)4×1-In表面を用いて作製できたBi-In表面合金については、今後さらに詳細な電子状態測定を行う予定である。また、Bi(110)薄膜成長の新たな基板としてSi(110)表面を用い、電子回折実験を用いて成長過程を調べる予定である。29年度は、まず(a)について、KEK-PF及びSAGA-LSにおいてARPES測定を行い、いくつかの平均膜厚のBi(110)超薄膜について電子状態を明らかにした。いずれの膜厚においてもM点付近にバンドギャップが開いており、BP-like構造を支持する結果が得られた。X点付近のバンド構造についても、これを支持する結果を得た。Bi蒸着時に基板を100 K程度に保った場合には、室温蒸着時に比べて膜厚が揃い、表面の被覆率も向上することを、走査トンネル顕微鏡観察で見出し、上記のARPES実験時にはそのような試料についての測定も行った。次に(C)について、低速電子回折実験による構造観察を行ったが、回転ドメインの数を減らすことはできなかった。さらに、基板にSi(111)4×1-In表面を用いたBi蒸着を試み、いくつかの新たな超構造を見出したが、Bi(110)薄膜が成長するかどうかを確認するには至らなかった。29年度は、試料(a)についての詳細な電子状態測定について、予定通り行うことができた。一方、試料(b), (c)については、電子回折やSTM観察によってBi(110)超薄膜の成長過程とBi(110)超薄膜のドメイン数や膜厚分布を少なくすることができるかどうかを調べる予定であったが、(c)については実験を行い、ドメイン数を減らすことはできないことが明らかにできたものの、(b)については進めることができなかった。

一方、研究計画が予定通り進まなかった場合の方策として申請書に記入していた、基板にSi(111)4×1-In表面を用いたBi超薄膜成長の試みを行い、BiとInが合金化したことによる新たな表面構造を見出した。本研究では、いくつかの半導体基板を用いて黒リン(BP-like)構造をもつBi(110)超薄膜を作製し、角度分解光電子分光(ARPES)と、スピン分解ARPESを用いて、電子状態を明らかにする。試料としては、(a)フラットなSi(111)√3×√3-B基板、(b) Si(111)微傾斜面に作製したSi(111)√3×√3-B基板、(c)同微傾斜面に作製したSi(111)7×7基板、(d)同微傾斜面に作製したSi(111)1×1-H基板、のそれぞれに、Bi(110)超薄膜を成長させて用いる。微傾斜基板としては、<-1-12>方向に1.5°オフのSi(111)を用いる。(a)については、29年度にARPESによる電子状態測定を行い、BP-like構造を支持する結果が得られている。Biを室温に保った基板に蒸着した場合の走査トンネル顕微鏡観察及び走査トンネル分光の結果の詳細な解析からは、偶数層高さの島はBP-likeである一方、奇数層高さの島は基板に接する2層と表面の2層のみがBP-likeになっているsandwich構造を示唆する結果が得られた。30年度にはこのほか、(d)について低速電子回折実験による構造観察を行ったが、回折スポットを与えるようなBi島の成長は観察されなかった。一方、基板にSi(111)4×1-In表面を用いてBiを蒸着してもBi(110)薄膜は得られなかったが、蒸着量、蒸着時の基板温度、蒸着後のアニール温度等の条件により、2√3×3、√3×√3、2×2、5×5、√7×√7といった表面超構造を見出し、それぞれの電子状態をARPES及びXPSで測定した。√3×√3についてはスピン偏極バンド構造を示唆する結果が得られた。30年度は、試料(a)についての電子状態と成長過程についての実験結果を詳細に解析し、成長過程については報文として出版した。電子状態については現在執筆中である。試料(d)については電子回折実験により成長過程を調べ、Bi(110)の島は成長していないことが分かった。基板にSi(111)4×1-In表面を用いたBi超薄膜成長の試みは、研究計画が予定通り進まなかった場合の方策であったが、その過程で得られたBi-In表面合金についての電子状態測定を行い、√3×√3構造についてはスピン偏極バンド構造を持つ可能性があることを見出した。試料(a)に関連して、低温蒸着時にBi(110)薄膜の膜厚分布が少なくなることが見出されたので、これについて追加実験を行うことを検討する。試料(c)についても、低温蒸着で成長過程が変化するかどうかを調べる。一方、29年度に実験を行えなかった試料(b)について、また、30年度に予定している試料(d)についての研究を進める。試料(d)についてはBi(110)薄膜が得られなかったが、成長モードを変えるために蒸着速度を大幅に遅くする実験を行っている。Si(111)4×1-In表面を用いて作製できたBi-In表面合金については、今後さらに詳細な電子状態測定を行う予定である。また、Bi(110)薄膜成長の新たな基板としてSi(110)表面を用い、電子回折実験を用いて成長過程を調べる予定である。所属機関におけるARPES測定用低温マニピュレータの設計が本年度内に完了しなかったため、実際の製作を次年度に延期したため、次年度使用額が生じた。次年度には当該助成金を用いた、ARPES測定用低温マニピュレータ製作を行う。実験に必要な超高真空物品を設計・製作する予定であったが、年度内に間に合わなかったため、次年度に製作する計画である。
き裂先端の応力・変形挙動を考慮した残留応力の疲労への影響についての基礎的研究

本年度は、本研究課題の最終研究年度として以下の研究を行った。1.溶接残留応力の検討を行うためには、溶接継手部に発生する残留応力の三次元分布を先ず第一に把握する必要がある。そこで、本研究では3次元残留応力分布の測定法として孔空け法の精度向上、及び切断法による手法の検討を行った。2.疲労強度向上手法の一つであるグラインダー処理についても、その研削状態によっては、処理表面に圧縮残留応力が導入することができる可能性があることを、高い引張応力が集中する疲労き裂の場合と比較して説明を行った。3.測定した残留応力分布を破壊力学的な手法に基づいたき裂進展解析に導入することにより、疲労き裂の進展をある程度説明することができた。ここでは、特に残留応力と外荷重応力との和の正の範囲のみ疲労き裂進展に寄与するとした非常に簡易なモデルでもある程度説明がつくことを示した。更にこの手法を用いて、ハンマーピーニング処理、低温相変態溶接棒を用いた付加溶接、グラインダー処理といった圧縮残留応力導入を主目的とした疲労強度向上法の効果の説明を行った。4.厚板の溶接継手部から、き裂進展試験体を製作し、そのき裂進展実験を行った。ここでは、X,Y,Z方向への疲労き裂の進展を別々に評価できるようにCT試験体及び3点曲げを製作した。開閉口挙動は、背面歪み法により、残留応力の再分布挙動は歪みゲージをき裂面に貼付することにより測定を行った。各方向のき裂進展速度を、残留応力の再分布と開閉口や溶接部の結晶構造の方向性から検討を行った。本年度は本研究の初年度として、現在提案されている溶接残留応力の疲労現象への影響について評価法を実際に実験により疲労実験により検討するとともに、き裂進展速度、残留応力の再分布挙動について測定し残留応力の疲労への影響メカニズムについて検討した。1.溶接継手部の疲労強度を向上させる一つの手法として、溶接により発生する引張残留応力を圧縮残留応力に転化する手法がある。ここでは、その代表的な例である、ハンマーピーニング処理と新たに開発された低温相変態溶接棒を用いた付加溶接を行った試験体の疲労強度向上効果に対して、その圧縮残留応力の効果について、提案されている溶接残留応力の評価法を用いて検討を行った。評価法を用いるに際して用いた残留応力分布は切断法により測定したものであり、その測定精度を上げる必要があるが、過去の評価法では疲労強度向上の傾向は把握することは可能であるが、精度良く評価できているとは言い難いことが分かった。圧縮残留応力の影響が小さいと言える高い応力範囲の疲労実験ではある程度精度良く評価できるが、影響の大きいといえる長寿命域の精度をより良く評価できる手法を検討する必要があることが分かった2.二次元き裂貫通き裂、及び三次元表面き裂を対象に、初期に引張残留応力が生じていた領域から疲労き裂が発生する場合、及び圧縮残留応力が生じていた領域から疲労き裂が発生する場合についてき裂進展速度、き裂開閉口、及び残留応力の再分布挙動から疲労への残留応力の影響を実験的に検討した。しかし、実験的な検討では、き裂先端に発生する繰り返し塑性域の問題、及びそれに対する繰り返し外力及び初期残留応力の影響が分離できず、次年度に解析的な検討をする必要があるといえる。
ヒトにおける薬物主代謝酵素予測のための新規in silico手法の開発

薬分子の代謝に関しては汎用される従来のドッキングによる手法では、薬物と代謝酵素の相互作用の予測において、1)有限温度における相互作用構造の予測、2)複数種の代謝酵素のうち主代謝酵素となる酵素の予測、3)薬1分子と酵素1分子の相互作用ではなく実際の濃度・発現量を考慮した相互作用予測、が困難である点が大きな課題であった。本研究では、無機・有機各種材料系への応用の実績のある独自のグランドカノニカルモンテカルロシミュレータの活用、触媒工学の分野において用いられる不均一サイトへの単成分吸着の概念の薬物動態分野への応用に基づき主代謝酵素予測ツールの開発することおよび開発手法を具体的にヒト代謝特性予測に応用することを目的とした。平成18年度において、当初予定以上の進捗が得られたため、平成19年度は、開発手法のヒト代謝特性予測への応用を平成18年度から継続して実施するとともに、当初予定にはないが、開発手法のさらなる発展に向けた研究開発を行った。具体的には、複数の薬剤が存在したときの競合的な代謝阻害に対する機能を実装した。また、開発手法に代謝反応の速度過程解析機能を追加する目的で、反応速度の解析を分子シミュレーション手法に基づき行った。さらに、高速スクリーニング手法としての展開に向けた検討を行った。平成18年度における研究成果と併せ、本研究では、新規手法の開発に成功するとともに、今後の様々な展開可能性に関する知見を得ることに成功した。薬分子の代謝に関しては汎用される従来のドッキングによる手法では、薬物と代謝酵素の相互作用の予測において、1)有限温度における相互作用構造の予測、2)複数種の代謝酵素のうち主代謝酵素となる酵素の予測、3)薬1分子と酵素1分子の相互作用ではなく実際の濃度・発現量を考慮した相互作用予測、が課題であった。本研究では、無機・有機各種材料系への応用の実績のあるグランドカノニカルモンテカルロシミュレータの活用、不均一サイトヘの単成分吸着の概念応用に基づき主代謝酵素予測ツールの開発することおよび開発手法を具体的にヒト代謝特性予測に応用することを目的とした。このうち平成18年度は、技術シーズとしたグランドカノニカルモンテカルロプログラムに、薬分子-酵素間の相互作用の効率的評価のための、1)モンテカルロの複数試行を1回で行う試行粗視化機能、2)安定配位構造探索において活性部位近傍のみを詳細に考慮する近接配位構造試行機能を追加開発した。主代謝酵素の予測の課題に関しては、定式化済みであった不均一サイトヘの単成分吸着プロセスに関して、定量的に評価可能なツールを実装し、相互作用エネルギーに基づき、酵素発現量、薬物濃度に基づき主代謝酵素の予測を可能とした。さらには、開発した上記の二つの手法を活用することで、CYP3A4とCYP2C9を薬物代謝酵素として考慮した主代謝酵素予測を複数の薬分子に対して行った。予測された主代謝酵素は、既報の主代謝酵素と一致しており、主代謝酵素の予測手法としてのプロトタイプ開発に成功したと結論づけられた。
アジア太平洋地域における多国間国際協力の制度化の条件

本研究では、冷戦後の東アジア太平洋地域の国際関係が、ヨーロッパ共同体とNATOの東方拡大と対比して、経済的相互依存関係の進展にもかかわらず政治的・軍事的対抗関係が存続している事実検証と原因解明をめざした。仮説としては、中国が経済市場化、経済開放にもかかわらず、中台、南北朝鮮が異なる政治体制-中国と北朝鮮は非民主的政体のもと-での分断国家であることが、このような政治・軍事と経済の分離の原因であると推定して、検証をすすめた。その結果、まず、中台関係では経済関係の拡大が、台湾国内で中国との政治的軍事的関係をめぐる国内対立を激化させることが確認された。更に、地域経済協定交渉や多角的貿易交渉では、前者ではASEAN諸国の地域経済協定交渉に、日中の政治的対抗関係が、貿易投資関係の飛躍的増大にもかかわらず、影響をもたらしていることが確認されたが、多角的貿易交渉ではWTOラウウンド交渉の多様な対立軸のなかではアジア太平洋内の民主国・非民主国の対立は顕著な影響をもたらしていないことが理解された。しかし、地域経済構想の経済促進要因と政治抑制要因という展開は、そもそも日米のアジア地域構想が経済援助の限定されていたものであったことを勘案すると、新展開であるといえよう。この一方で、中国の軍事的政治的台頭に関しては、日米民主国同士の同盟関係は強化され、中国に対する対抗関係が依然として継続している。その理由の一端は、貿易と安全保障を分離して貿易拡大と軍備増強を平行して進めるアメリカの国内事情があると思われる。但し、アメリカ、日本、台湾の政治的軍事的関係の強化は、台湾国内の世論の分裂のみならず、日本国内でも世論を分裂させているため、台湾海峡での武力衝突の際の日米の軍事介入は自明ではない。むしろ、そのことが経済関係の飛躍的拡大にもかかわらず、政治的・軍事的対抗関係に立脚した現状維持・固定化志向を強化させている。共同研究の初年度にあたる本年度は2度のワークショップを開催した。また、ノーブルは10月に中国への現地調査を行った。更に、毎月研究会を開き講師をお招きして、本研究と直接関係する地域の事情やその研究動向を学習した。まず、平成16年4月の研究の目的と焦点、分担に関する共同了解を形成した。そこでは、東アジアでの経済関係が進展しているにも関わらず軍事・経済的協力関係の制度化が遅れている理由として、台湾海峡や朝鮮半島などの分断国家の一方(台湾と北朝鮮)の生存問題と中国の国内政治体制への周辺国の不信に着目することにした。次いで、平成17年1月のワークショップでは海外研究協力者を含めて、中間発表となる論文・論文概要を発表し、討論の結果、成果予定本の章立てと各章の内容を下記のように確定した。1.北朝鮮の体制生存と危機外部化(ジョングリン・モー)、2.北朝鮮・中国と日米同盟(樋渡由美)、3.特定国抑止の情報外部効果(石田淳)、4.海峡問題と競争的協力(G・ノーブル)、5.米中経済関係と安全保障問題(古城佳子)、6.経済問題と安全保障問題の国内党派的連携(樋渡展洋)、7.日中の間でのアセアン経済戦略(W・ハッチ)、8.人権問題と貿易自由化の地域的連携(鈴木基史)、9.ドーハーラウンドでの日中(飯田敬輔)。更に、毎月の研究会では次の方々の報告をいただいた。酒井啓子氏(アジア経済研究所)「戦後イラクの政治動態とアラブ・イスラーム圏への影響」、五十嵐武士氏(東京大学)「東アジア国際関係の構造的変容とアメリカ」、川上高司氏(北陸大学)「米軍の前方展開と日米同盟」、鈴置高史氏(日本経済新聞)