hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質神経回路形成(自己組織化)のin vitro的研究

視覚野の可塑性はin vivoとin vitroの手法により研究されている。In vivoの研究では視覚体験を学習する視覚野の可塑性は感受性期に限られ、多少の時間遅れを伴って発現するが、その効果は一生持続することなどが示されている。In vitroの研究は主として切片標本の長期増強(LTP)として研究されてきたが、LTPがIn vivoの研究で示された特性をもつことは確認されていない。これまでの研究でラット視覚野に2種類のLTPが発現することを見出した(Kurotani et al,1996)。fLTPは早いdynamicsをもち(ピーク時間5分以内)、成年ラットに発現し、NMDAの受容体の活性化により発現する。一方、sLTPは遅いdynamicsをもち(ピーク時間、20分-1時間)、若年ラット発現し、膜電位依存性Ca^<2+>チャンネルの活性化から,蛋白、RNA合成酵素の活性化を経て発現するなどsLTPとは異なる化学経路をもつことが明らかにされている。また光学的記録法によりsLTPが外側膝状体系の1次あるいは2次シナプスに柱状に発現し、sLTPは視覚遠心線維の軸索側枝系に水平方向に発現することも示されている。これらのことからfLTPは発達期の可塑性、fLTPは成長後の可塑性の基礎であると考えられている。さらに平成10年度の研究ではserine/threonine kinase阻害剤であるstaurosporineやprotein phosphatase 2Bの阻害剤であるFK-506,あるいはprotein phosphatase 1/2A阻害剤であるCalyculin AがfLTPの発現を用量依存的に抑制することが示された。これらの所見はserine/threonine protein kinaseがsLTPの発現に,またprotein phosphataseがfLTPの発現に関与していることを示しす.視覚野の可塑性はin vivoとin vitroの手法により研究されている。これらの所見はserine/threonine protein kinaseがsLTPの発現に,またprotein phosphataseがfLTPの発現に関与していることを示しす.視覚野の可塑性はin vitroとin vivoの手法により研究されている。In vivoの研究は主として切片標本の長期増強(LTP)として研究されてきたが、長期増強がvivoの研究で示された特性をもつことは確認されていない。これまでの研究でラット視覚野に2種類のLTPが発現することを見出した(Kurotani et al.,1996)。fLTPは早いdynamicsをもち(ピーク時間5分以内)、若年ラットに発現し、NMDAの受容体の活性化により発現する。一方、sLTPは遅いdynamicsをもち(ピーク時間、20分-1時間)、成年ラットに発現し、膜電位依存性Caチャンネルの活性化から、蛋白、RNA合成酵素の活性化を経て発現するなどfLTPとは異なる化学経路をもつことが明らかにされている。また光学的記録法によりsLTPが外側膝状体系の1次あるいは2次シナプスに柱状に発現し、fLTPは視覚遠心線維の軸索側枝系に水平方向に発現することも示されている。これらのことからsLTPは発達期の可塑性、fLTPは成長後の可塑性の基礎であると考えられている。さらに平成9年度の研究では、serine/threonine protein kinaseのsLTPへの関与を酵素阻害剤を用いて調べた。serine/threonine protein kinaseの阻害剤であるstaurosporineはsLTPの発現率を対照の40%に、また、強度を50%に低下させた。

これらの所見はserine/threonine protein kinaseがsLTPの発現に関与していることを示し、sLTPが発達期の可塑性の基礎であるという考えに一致する。視覚野の可塑性はin vivoとin vitroの手法により研究されている。In vivoの研究では視覚体験を学習する視覚野の可塑性は感受性期に限られ、多少の時間遅れを伴って発現するが、その効果は一生持続することなどが示されている。In vitroの研究は主として切片標本の長期増強(LTP)として研究されてきたが、LTPがIn vivoの研究で示された特性をもつことは確認されていない。これまでの研究でラット視覚野に2種類のLTPが発現することを見出した(Kurotani et al.,1996)。fLTPは早いdynamicsをもち(ピーク時間5分以内)、成年ラットに発現し、NMDAの受容体の活性化により発現する。一方、sLTPは遅いdynamicsをもち(ピーク時間、20分-1時間)、若年ラット発現し、膜電位依存性Ca^<2+>チャンネルの活性化から,蛋白、RNA合成酵素の活性化を経て発現するなどfLTPとは異なる化学経路をもつことが明らかにされている。また光学的記録法によりsLTPが外側膝状体系の1次あるいは2次シナプスに柱状に発現し、fLTPは視覚遠心線維の軸索側枝系に水平方向に発現することも示されている。これらのことからsLTPは発達期の可塑性、fLTPは成長後の可塑性の基礎であると考えられている。さらに平成10年度の研究ではserine/threonine kinase阻害剤であるstaurosporineやprotein phosphatase 2Bの阻害剤であるFK-506,あるいはprotein phosphatase 1/2A阻害剤であるCalyculinAがfLTPの発現を用量依存的に抑制することが示された。これらの所見はserine/threonine protein kinaseがsLTPの発現に,またprotein phosphataseがfLTPの発現に関与していることを示しす.
フォトニックネットワーク用超高速光信号処理回路の研究

波長分割多重技術を核とする次世代フォトニックネットワークの高度化には、光レイヤーにおける電気処理を介さない高度な全光ノード処理が必須である。本研究では、光導波路の位相誤差を低減した超小型位相/振幅変調回路アレイを導入することによって、高性能なフォトニックネットワーク用超高速光信号処理回路を実現することを目的とする。1.チャネル間隔12.5GHz、チャネル数30、チャネル間クロストーク-20dB以下のAWGの各チャネルに強度変調消光比>20dB、位相変調量>2πの変調器を集積した任意波形パルス発生装置を実現した。隣接モードの相対位相差が、光周波数コム発生器の変調電圧によってトリガされたサンプリングオシロスコープ上で観測されるビート信号(正弦波)の時間位置から求められることを利用して、正確に波形を発生するシステムを構築した。トランスフォームリミットのパルスを発生することが可能である。2.モノリシック分散補償回路を試作し、40Gbit/s伝送信号に対して、伝送路分散によって劣化した波形の再生に成功した。3.微小導波路内ミラーを利用してアレイ導波路を折り曲げ、従来よりも寸法を1/10程度に低減した。アローヘッド構造を、多段に利用したAWGを試作し、反射回数が3回で透過域ピーク損失7.5dB、反射回数が5回で透過域ピーク損失17dBの値を得た。これらの値から逆算すると導波路内ミラーの反射損失は、2.5dB程度である。また、チャネル数8、チャネル間隔25GHzの高分解能型、チャネル数16、チャネル間隔100GHzの広帯域型AWGを作成し、良好なチップ特性を得た。微小曲げ回路設計法を確立し、アレイ導波路回折格子の各アレイ導波路に適用して、超小型のアローヘッド型アレイ導波路回折格子を構成した。従来の回路よりも面積を1/51/10に縮小できるので、同じ大きさの基板上に分解能が5倍10倍の性能を有するアレイ導波路回折格子の構成が可能になる。実際に、チャネル数8、チャネル間隔25GHzの高分解能型、チャネル数16、チャネル間隔100GHzの広帯域型を作成し、良好なチップ特性を得た。また、同様のアレイ導波路回折格子をベースに、周波数分解面に放物型位相調整ミラーを設けた、分散補償回路を構成した。40Gbit/S-NRz、40Gbit/S-Rzの伝送信号を利用して、分散補償特性を評価し、ほぼ-120ps/nmの伝送路分散を補償し、劣化したアイ開口を再生することに成功した。また、10GHz間隔、30チャネルで、各チャネルに集積した位相/振幅変調器を有するアレイ導波路回折格子と、超広帯域位相変調器と強度変調器で構成された周波数コム発生器を用いて、ほぼトランスフォームリミットのパルスを発生する光パルスシンセサイザの構成に成功した。(1)チャネル間隔12.5GHz、チャネル数30、チャネル間クロストーク-20dB以下のAWGの各チャネルに強度変調消光比>20dB、位相変調量>2πの変調器を集積した任意波形パルス発生装置を実現した。

隣接モードの相対位相差が、光周波数コム発生器の変調電圧によってトリガされたサンプリングオシロスコープ上で観測されるビート信号(正弦波)の時間位置から求められることを利用してフィードバックするシステムを構築した。(2)モノリシック分散補償回路を試作し、40Gbit/s伝送信号に対して劣化した波形の再生に成功した。(3)微小導波路内ミラーを利用してアレイ導波路を折り曲げ、従来よりも寸法を1/10程度に低減したアローヘッド構造を、多段に利用したAWGを試作し、反射回数が3回で透過域ピーク損失7.5dB、反射回数が5回で透過域ピーク損失17dBの値を得た。これらの値から逆算すると導波路内ミラーの反射損失は、2.5dB程度であり、昨年度までの損失に比較して半減することに成功している。アレイ導波路を長尺化することによってAWGの高分解能化、時空間変換回路の高性能化が期待できる。また、位相誤差を補償するために、アレイ導波路中に溝を形成し、屈折率調整した紫外線硬化樹脂を封入することによる位相誤差補償方法を考案した。
非平衡状態下における高分子アロイの自己秩序化構造の制御

昭和63年度は、非晶/非晶の単純な高分子アロイについて、相転移の熱力学、秩序化過程の動力学に及ぼす分子パラメータ、特に分子量の効果を調査することにより、高分子系に特徴的な性質を明らかにする研究を行った。先ず融液状態にある臨界および非臨界組成の高分子混合物の、スピノーダル分解(SD)初期および後期過程における秩序化過程のダイナミックスを研究した。臨界組成近傍の混合物について、SD初期過程については線形化理論に基づく定性的解析を行い、SD後期過程についてはスケーリング解析を行った。この結果低分子混合系と同様に、(1)普遍的スケーリング関数が得られること、(2)換算波数Q_m〓q_m(t)/q_m(O)、換算散乱強度I_m(γ)と換算時間γ=1/1との間にマスターカーブが得られることが判明し、本高分子混合系も低分子混合系と同一の普遍性に従うことが判った。固-液相転移(結晶化)が存在する混合系では、二種の相転移を利用した新規な非平衡構造の制御に関する研究を行い、有意義な成果を得た。非臨界組成混合物については、SD後期過程において「ダイナミックパーコレーション-クラスター転移」および生成したクラスターの拡散停止の結果、秩序構造成長の停止が起こることを発見した。またスケーリング関数は、二次の極大を示し、これらの現象は低分子では見られない新規な現象と考えられ、高分子アロイの秩序構造制御にはきわめて重要である。また押出し成型過程等を経て成型される工業製品の構造制御についての問題の解決を図るため、外部力学場(一軸圧縮)での非平衡構造の研究を行い、本来非相溶な高分子混合系の、機械的混合均一化の機構を提唱した。
神戸市真野地区における「町づくり会社」の成立可能性に関する事例研究

本研究は、1960年後半から30有余年にわたって粘り強い町づくり活動を続けてきた神戸市長田区真野地区において、その事業主体としての「町づくり会社・NPO」の成立可能性を検討しようとするものである。真野地区は高度成長期には激烈な公害問題に直面し、低成長期になると一転して深刻なインナーシティ問題に悩まされている大都市の「最低辺地域」である。しかし、優れたリーダーやブレインの存在によって、公害問題の解決と生活環境整備を核とする持続的な町づくり運動を展開し、地区のインフラ整備と街区の居住環境改善を公共事業を通して着実に実現してきた。また、多様な高齢者福祉事業にも取り組むなどコミュニティ活動も積極的に展開している。阪神・淡路大震災は地区の住宅に多大な被害を与えたが、住民は一致して防災活動と復興活動に取り組み、神戸市の援助施策ともあいまって住宅復興は着実に進んでいる。そして全国からの義捐金を基金として、真野まちづくりを推進するための「まちづくり会社」も設立された。しかし、NPO法は成立したとはいえ、NPOに対する公共セクターからの組織的・財政的援助は皆無であり、真野地区においても現段階では「まちづくり会社・NPO」が活動できる余地はほとんどなく、従来からのまちづくり事業は全て公共事業に頼る他はないのが現状である。行政主導の公共事業システムの抜本的転換が求められる。1.平成7年度以前は、真野地区の「まちづくり会社」にふさわしい形態として、どのような会社組織が適しているかの検討を制度面および運営面から続けていた。その結果、比較的小規模で責任が限定されている「有限会社方式」が「株式会社方式」よりも適切との結論には接近しつつあった。2.しかし阪神大震災の発生以来、現地に設立された「真野地区震災復興対策本部」への支援活動が急務となり、復興対策本部の組織・運営方針および具体的な活動形態をフォローしていくことが中心的作業となった。3.平成7年8月20日に、真野小学校に設置されていた真野地区避難所が閉鎖され、また9月30日には復興対策本部が「真野地区復興・まちづくり事務所」に移行するにともない、いよいよ恒久的な「まちづくり会社」の設立が現実的課題として日程に上ってきた。4.緊急事態が続いている状況の下で十分な検討の時間がないことから、事業目的を限定し、かつ役員もごく少数の人数にとどめ、そして利益を一切追求しない覚え書きの下に、11月1日に有限会社「真野っ子」が設立された。1.神戸市真野地区では、平成7年1月の震災発生以来活動を続けていた「真野地区震災復興対策本部」が8月で解散し、9月に「真野地区復興まちづくり事務所」が開設された。この組織は、神戸市から「まちづくり協議会」として認定されてる「真野まちづくり推進会」が、復興まちづくりのために設置した常設組織であり、地区住民の総意を受けて各種事業の調整や住民関係者の合意形式あるいは運動化を支援する包括型の任意組織である。2.これと平行して、平成7年11月に真野地区まちづくり会社が「有限会社、真野っ子」として設立された。これは形式的には営利法人であるが、内規として非営利目的の活動を専ら行うことを定め、役員等関係者も無報酬を原則としている。3.平成8年現在、真野地区のまちづくり組織は「真野地区復興まちづくり事務所」と「有限会社・真野っ子」の二本立で活動しているが、実際的な活動の大半は前者によって展開されており、後者の活動は活動記録の出版など一部の分野に限定されている。これは、震災後の復旧状況が、未だ営利、非営利を問わず、まちづくり活動が多面的に展開できる条件の厳しい制約条件と化しているからである。1995年11月に『有限会社・真野っ子』として設立された「真野地区まちづくり会社」は、神戸市から「まちづくり協議会」として認定されている「真野まちづくり推進会」と二人三脚で、1996年度から本格的な復興まちづくり事業に取り組んでいる。

本研究は、以下のような真野地区まちづくりの全活動のトレースを通して、任意団体としての「真野まちづくり推進会」と営利法人としての「真野地区まちづくり会社」の協力関係のあり方を分析した。(1)96年5月:真野まちづくり推進会平成8年度総会の開催、活動方針の決定(2) 8月:コレクティブ・ハウジングについてのワークショップの開催(3)10月:立江地区共同建替え事業着工(住都公団施工、3階18戸)(4)97年1月:機関紙『真野っこガンバレ!!』100号到達、縮刷版販売(5) 8月:立江地区共同建替え事業竣工(6)10月:刈藻通地区共同建替え事業着工(3階4戸)(7)12月:地域福祉センター、オープン(8)98年2月:真野地区ふれあいの集い(ワークショップ、セミナー)開催
アリール配位子をもつサレン錯体を触媒とするシス選択的不斉シクロプロパン化の研究

最近、筆者らはイリジウムサレン錯体がtert-ブチルジアゾアセタートをカルベン源とする不斉シクロプロパン化反応で、従来法では得られない高シス、高エナンチオ選択性を示すことを見出し報告した。また、ビニルジアゾラクトンをカルベン源に用いると、トランスシクロプロパンが高エナンチオ選択的に得られることもわかった。これらの実験結果は使用するジアゾ化合物の種類によって金属カルベノイドのコンフォメーションが異なる可能性があることを示唆している。また、これらの反応は-78°Cの低温下で円滑に進行することからイリジウム錯体の反応性は極めて高く、二重結合へのカルベン移動反応だけでなく、σ結合へのカルベン挿入も触媒するものと期待された。そこで今回、炭素-水素結合へのカルベン挿入反応を検討した。炭素-水素結合の直接かつ立体選択的な官能基化は重要な課題であり、特にC-H結合に直接的にアセタート基を導入する不斉カルベン挿入反応が注目されている。既にロジウム二核錯体を触媒に用いて、Muller、Doyle、橋本、Daviesらによって高エナンチオ選択的な分子内反応が、またDaviesらによって分子間反応が報告されている。しかしながら、これらの反応では天然物合成に有用なα-ジアゾプロピオナートなどのα-アルキル-α-ジアゾエステルの利用が困難であった。そこで私は、様々なイリジウムサレン錯体を合成し反応を検討し、α-アリール-α-ジアゾエステルのみならずα-ジアゾプロピオナートを用いる高ジアステレオおよび高エナンチオ選択的分子間C-H挿入反応を初めて達成した。また、従来法では困難であったメチル基へのC-H挿入反応も、α-(o-methoxyphenyl)-α-diazo acetateの環化反応などで円滑にかつ高エナンチオ選択的に行えることを明らかにした。本研究では、所期の目的をほぼ達成することができた。最近、演者等はアピカル位にアリール配位子をもつイリジウムサレン錯体の合成に成功し、シス選択的不斉シクロプロパン化の効率的な触媒として働くことを見出し報告した。今回、さらに検討を行い、基質適用範囲は極めて広く、共役オレフィンのみならず、ヘテロ芳香環、非共役オレフィンのシクロプロパン化を高シスかつ高エナンチオ選択的に触媒することを見出した。一方、シス二置換シクロプロパン構造はシクロプロピル脂肪酸エステルやDNAポリメラーゼ阻害活性を示すリゾフォスファチジン酸(PHYLPA)などの天然物に見られる構造であり、既に全合成も報告されているが、効率的な不斉合成法の開発が望まれていた。今回、開発したシス選択的シクロプロパン化反応を鍵反応として、1-オクテンからシクロプロピル脂肪酸エステルの不斉合成を行ったところ、僅か5段階での短段階合成に成功した。また、1,4-シクロヘプタジエン骨格は天然有機化合物中に多く見られる構造でありその不斉合成法の研究が活発に行われている。Doyleらによって開発された安定なα-ビニルジアゾラクトンとイリジウムサレン錯体を用いてオレフィンのシクロプロパン化を検討したところ、高トランス選択的かつ高エナンチオ選択的に進行することが明らかとなった。本反応はスチレン誘導体や共役ジエンに対して優れた選択性で進行し、共役ジエンとの反応で得られたジビニルシクロプロパンは水酸化リチウムで処理することでコープ転位を伴い、立体保持で1,4-シクロヘプタジエン誘導体へ変換することができた。
次世代超高強度TRIP型マルテンサイト鋼の疲労強度特性の改善機構の解明

本研究では,研究代表者が世界に先駆けて開発したC-Si-Mn-Cr-Mo系次世代超高強度構造用鋼“TRIP型マルテンサイト鋼(TM鋼)"を自動車,建設機械等の駆動部品に適用することを目的として,切欠き疲労強度と遅れ破壊強度を高めることのできる組織制御技術,表面硬化処理技術を調査するとともに,それら強度特性の改善メカニズムを検討した.その結果,(1)TM鋼の切欠疲労強度を高めることのできる加工熱処理法,最適合金組成,微粒子ピーニング条件,真空浸炭処理条件を明らかにした.また,(2)それらの改善機構を明らかにした.さらに,(3)TM鋼では切欠き疲労強度への水素感受性が低くなることを明らかにした.1.残留γ特性やMA特性などの組織制御技術の確立(1)組織制御技術の確立:0.2%C-1.5%Si-1.5%Mn-1.0%Cr-0.2%Mo鋼の丸棒を試作し,γ化後にマルテンサイト変態終了温度以下のより高い温度で等温変態処理を施すことによって残留オーステナイト体積率を増加させ,かつその炭素濃度も高めることを見出した.(2) TM鋼の切欠き疲労強度の評価:上記の熱処理を施したTM鋼において,高い切欠き疲労限と低い切欠き感受性達成できた.しかし,母相組織をベイニテイックフェライトとマルテンサイトの混合組織としたTBF鋼に比較して,その切欠き感受性は少し高い傾向を示した.(3) TM鋼の低サイクル疲労挙動:TM鋼は,TBF鋼と同様に大きな疲労硬化挙動を生じた.この疲労硬化は主に,残留オーステナイトのひずみ誘起変態に起因した.なお,従来のマルテンサイト鋼は疲労軟化を生じた.2.TM鋼の表面改質技術の確立(1)微粒子ピーニングによる表面改質:残留オーステナイト量の少ないTM鋼では,TBF鋼に比較して微粒子ピーニングによる表面硬さの増加,圧縮残留応力の増加や疲労限の増加は小さかったが,従来マルテンサイト鋼に比較して効果は得られた.(2)真空浸炭・微粒子ピーニングによる表面改質:真空浸炭によってTM鋼の表面層の残留オーステナイト体積率は40vol%まで増加した.これは,従来マルテンサイト鋼に比較して15vol%多かった.微粒子ピーニング後の硬さの増加や圧縮残留応力の増加も大きく現れた.これらの増加量はアークハイトを高めるほど増加した.1.切欠き疲労強度を向上させるための最適な「表面硬化処理技術の確立」(1)真空浸炭+微粒子ピーニングの実施:10.2%C-1.5%Si-1.5%Mn-1.0%Cr-0.2%Mo鋼の平滑疲労試験片に炭素ポテンシャル0.8mass%で真空浸炭を施した後,急冷処理と180°Cでの焼き戻しを施してマルテンサイト型TRIP鋼(TM鋼)を製造した.2この後,引き続きアークハイト0.261.12 mm Nの範囲で微粒子ピーニングを施した.(2)真空浸炭+微粒子ピーニング処理TM鋼の表面硬化層特性:1真空浸炭処理後の表面層の残留γ体積率は37vol%まで増加した.2微粒子ピーニング後のTM鋼の硬さと圧縮残留応力はSNCM鋼より20%程度増加した.(3)真空浸炭+微粒子ピーニング処理TM鋼の切欠き疲労強度:1TM鋼の疲労限は微粒子ピーニング処理の場合に比較して大幅に増加した.2それらの疲労限をSNCM420鋼比較した時,SNCM420鋼と同等レベルであった.この結果は,TM鋼の場合,より低い残留γ体積率において,最適な残留γ条件が存在することを示唆した.2.TM鋼の「切欠き疲労強度の改善機構の提案」(1)ねじり疲労強度と回転曲げ疲労強度との比較:1微粒子ピーニングを施した平滑材と切欠き材のねじり疲労の場合も,TM鋼はSNCM420鋼よりも高い疲労限を示した.2ねじり疲労の疲労限と回転曲げ疲労の疲労限の関係は,平滑材では概ね「最大エネルギー説」,切欠き材では「主応力説」に従った.(2)疲労き裂の発生と伝播挙動:1ねじり疲労の場合,回転曲げ疲労と同様に,TM鋼の疲労き裂進展の応力拡大係数範囲のしきい値はSNCM420鋼より大きく,かつき裂進展速度は小さかった.2表面硬化層特性を考慮した時,TM鋼の高い切欠き疲労限は主に(a)残留γのひずみ誘起マルテンサイト変態による硬さと圧縮残留応力の増加と(b)12結晶粒内部の多量の未変態残留γによる塑性緩和に起因すると考えられた.(1)残留γ特性やMA特性などの組織制御技術の確立:1TRIP型マルテンサイト(TM)鋼において,浸炭時のカーボンポテンシャルをCP=0.70, 0.75, 0.80%に変化させたとき,CPの増加にともない残留オーステナイト(γ)体積率は増加し,その炭素濃度は減少した.2CP=0.80%において,TM鋼の平滑材と切欠き材の疲労限は最も高くなった.Cpの増加にともなう切欠き材の疲労限の増加率は平滑材に比較して大きかった.3真空浸炭後の微粒子ピーニング処理材の粒子径を増加するに伴い,TM鋼の表面硬化層の硬さと圧縮残留応力は増加した.

表面破壊型の切欠き材の疲労限はピーニング粒子の増加にともない増加したが,内部破壊を生ずる平滑材ではある条件のときに最大値を生じた.4市販の構造用鋼(SMCNCM420鋼)と比較したとき,真空浸炭処理を施したTM鋼の疲労限はSNCM420鋼と同程度であり,真空浸炭の効果は微粒子ピーニングほどには現れなかった.(2)切欠き疲労強度の水素感受性の評価と改善機構の提案:1水素吸蔵後のTM鋼の疲労強度の低下は既存の構造用鋼であるSNCM420鋼に比較して小さく,水素感受性が低いことがわかった.2これは,比較的安定な残留γが水素をトラップし,無害化させたためと考えられた.3ねじり疲労強度についての調査は時間の都合で間に合わなかった.(3)まとめ:1TM鋼は真空浸炭処理を除き,市販の構造用鋼に比較して非常に高い疲労強度を有することが明らかとなった.2今後は,自動車部品への適用研究を通して,TM鋼の有用性を学術的に明らかにしていきたい.このため,企業との共同研究を進める予定である.本研究では,研究代表者が世界に先駆けて開発したC-Si-Mn-Cr-Mo系次世代超高強度構造用鋼“TRIP型マルテンサイト鋼(TM鋼)"を自動車,建設機械等の駆動部品に適用することを目的として,切欠き疲労強度と遅れ破壊強度を高めることのできる組織制御技術,表面硬化処理技術を調査するとともに,それら強度特性の改善メカニズムを検討した.その結果,(1)TM鋼の切欠疲労強度を高めることのできる加工熱処理法,最適合金組成,微粒子ピーニング条件,真空浸炭処理条件を明らかにした.また,(2)それらの改善機構を明らかにした.さらに,(3)TM鋼では切欠き疲労強度への水素感受性が低くなることを明らかにした.(1)組織観察,残留オーステナイト特性,残留応力,疲労試験が順調に進んだため.(2)真空浸炭と微粒子ピーニングによって切欠き疲労強度が大幅に増加し,そのメカニズムがほぼ提案できたため.(3)疲労強度をさらに高めるためのアイデアが得られ,次年度の研究計画の追加課題が見つかったため.27年度が最終年度であるため、記入しない。材料加工・組織制御工学(1)残留γ特性やMA特性などの組織制御技術の確率:1TM鋼の真空浸炭処理後の残留γ体積率を変化させ,疲労限の最適残留γ体積率が存在することを明らかにする.2同時に,さらに疲労限を高めることのできる微粒子ピーニング条件も検討する.また,この場合の切欠き疲労限の改善機構についても検討する.3真空浸炭なしで40vol%の残留γ体積率が得られる5%Mn-TRIP鋼を使用して,表面硬化層特性と疲労限に及ぼす微粒子ピーニングの影響を調査し,TM鋼の特性との比較を通して,最適な微細組織を見出す.(2)切欠き疲労強度の水素感受性の評価と改善機構の提案:1吸蔵水素量の測定:既存の装置を用いてTM鋼に水素を吸蔵させ,全吸蔵量,拡散性水素量を測定する.2切欠き疲労強度の水素感受性の評価:水素を吸蔵させながら回転曲げ疲労試験を実施する装置を試作し,切欠き疲労限とき裂の進展挙動を調査する.また,その水素感受性を明らかにする.3最適組成,最適熱処理条件,最適表面処理条件の見直し:水素感受性の低い最適化学組成,最適熱処理条件,最適表面処理条件を見直し,総合的に優れた条件を提案する.この結論に従って新たに鋼を試作し,提案の真偽を確認する.(3)まとめ:13年間の成果を実績報告書にまとめて発表する.1設備備品費で購入した「小野式回転曲げ疲労試験機」と平成25年度に試作依頼した「供試鋼」の一部が予定通り納品されたため.
反陽子と分子の衝突による反陽子水素原子生成の反応動力学研究

1.反陽子とヘリウムイオンの低エネルギー衝突による反陽子捕獲断面積の波束伝搬による量子力学的計算を行った。この衝突系では断熱近似(Born Oppenheinmer separation)が大体において有効であることがわかった。しかし、非断熱遷移が全く起こらないわけではない。その断熱性のわずかな破れにより反陽子がヘリウムに捕獲される反応が起きることになる。また、この捕獲過程において、共鳴散乱が非常に重要な役割をすることがわかった。2.反陽子とリチウム原子の衝突による反陽子リチウム原子生成過程について調べた。'水素原子との衝突に比べて、生成断面積がはるかに大きくなること、また反陽子リチウム原子は非常に高い角運動量を持った状態に生成されることがわかった。後者は、特に安定な反陽子原子生成という観点から非常に重要な発見である。3.反陽子と水素分子イオンの衝突による反陽子水素原子生成過程について調べた。まず、原子イオン標的よりも断熱近似がさらに有効であることを明らかにした。分子イオン標的では断熱近似の基でも反陽子水素原子生成が可能であるため、この生成過程が従来の化学反応と同様に扱えることになる。そこで、この系の断熱ポテンシャルエネルギー曲面を計算し、古典軌道モンテカルロ法を使って反陽子水素原子生成の計算を行った。その結果、本反応は反陽子水素原子を生成する効率が非常に良いことが判明した。特に、水素原子標的の場合よりも高いエネルギーで反陽子水素原子を生成できることは重要である。さらに反応機構の物理的理解を深めるため、負のミュオンと水素分子イオンによるミュオン捕獲反応も計算した。この結果、反陽子かミュオンかで捕獲断面積が大きく違うことがわかった。このことは、水素原子による捕獲の場合で、反陽子とミュオンとでほとんど反応断面積が変わらないことと対照的である。前者は化学反応動力学によって、後者は非断熱過程によって反応が決まっているためである。4.反陽子と多原子分子イオンの衝突による反陽子原子生成の研究が可能なように、経験的にポテンシャル曲面を作る方法を検討した。1.反陽子と水素分子イオンの衝突による電離過程、反陽子水素原子(プロトニウム)生成過程について調べた。(1)まず、反陽子と陽子を共線(collinear)配置に限った衝突過程を考え、衝突の間の電子状態を詳しく調べた。この結果、反陽子と水素分子イオン系では断熱(ボルンオッペンハイマー)近似が良いことがわかった。つまり、この衝突過程は化学反応と同じように扱うことができることが判明した。これは非常に興味深い結果でる。なぜなら、反陽子は負イオンであり、負イオン反応として、断熱近似が使えることが明らかになった初めてのケースである。本研究は新しいタイプの化学反応過程の存在を例示したことになる。(2)そこで、任意の配置に対する断熱ポテンシャルエネルギー曲面の計算を行い、このポテンシャル曲面上でのプロトニウム生成反応と解離反応を古典軌道モンテカルロ法を使って調べた。そして、水素原子との衝突よりもより高エネルギーでプロトニウム生成が可能であることがわかった。(3)生成されたプロトニウムの内部状態分布も調べた。この情報は生成プロトニウムの対消滅に対する安定性を論じたり、レーザー分光等の実験で実際にプロトニウム原子を識別するときに非常に重要になる。(4)振動・回転の励起状態にある分子からの反応も計算した。その結果、回転励起も振動励起も同じように生成効率を上げること、しかし、高エネルギーになると生成効率は励起状態にあまり依らないことがわかった。

水素原子との衝突に比べて、生成断面積がはるかに大きいこと、また反陽子リチウム原子は非常に高い角運動量状態に生成されることがわかった。後者は、特に安定な反陽子原子生成という観点から非常に重要な発見である。広範な衝突エネルギーでの反陽子と水素分子イオンとの衝突反応過程について調べた。1、keV以上の衝突エネルギーでは電離が重要である。電離過程は半古典論を用いて計算した。数値的直接解法を使うことにより、電子の束縛・連続状態を共に正確に解くことができた。分子の振動回転に対しては、高エネルギー衝突であることから、瞬間近似を用いた。さらに、分子の振動運動に対してはFranck-Condon近似が有効であることがわかった。電離断面積は中性水素分子標的よりもずっと小さくなり、水素分子イオンの結合原子極限であるヘリウムイオン標的よりもかなり大きいことがわかった。2、数百eV以下の低エネルギーでは反陽子水素原子(プロトニウム)生成が重要である。この反応を調べるために、まず反陽子・水素分子イオン系の断熱ポテンシャルエネルギー曲面を計算し、この曲面上の衝突運動として反陽子水素原子生成を古典軌道モンテカルロ法で計算した。本反応系は反陽子水素原子を生成する効率が非常に良いことがわかった。特に、水素原子標的の場合よりも高いエネルギーで反陽子水素原子が生成されることは重要である。さらに高い生成効率を期待するため振動回転励起状態からの反応も調べてみたが、残念ながら生成効率は変わらなかった。反応機構の物理的理解を深めるため、負のミューオンと水素分子イオンによるミューオン捕獲反応も計算した。この結果、反陽子水素原子生成と反応断面積に大きな違いがあることがわかった。このことは、水素原子標的で反陽子とミューオンとでほとんど反応断面積が変わらないことと大きな違いを示している。多原子分子標的の研究を念頭におき、経験的にポテンシャル曲面を作ることを検討してみた。1)低い角運動量状態にある反陽子水素は、陽子と反陽子が近づいて粒子・反粒子消滅を起こしてしまう。反陽子と原子分子との衝突で反陽子水素が生成される場合、非常に高い角運動量状態ができるので、消滅に対しては実質的に安定になる。しかし、第三体による衝突がさらに起き、低い角運動量が混ざると、粒子・反粒子消滅が起きてしまう。このため、第三体衝突(密度効果)は生成反陽子水素の生存に重大な影響を及ぼすことになる。そこで、衝突過程と消滅過程を同等に扱う手法を開発し、この問題を論じた。この結果はアイルランドで開催された国際会議EGASで発表した。2)以前行った反陽子と水素原子衝突での反陽子水素原子生成過程の計算では生成反陽子水素の状態を識別することができなかった。
神経ペプチドによる脊髄損傷治療法の新戦略

PACAPは、神経細胞の保護および神経修復・再生作用を有する神経ペプチドであり、マウスの脊髄損傷モデルを用いた実験で神経細胞死を超微量で抑制することが分かった。さらにPACAPによる神経細胞死抑制の機能解析を行ったところ、PACAPは神経細胞内にCRMP2タンパク質(軸索伸長タンパク)の発現を亢進させて軸索伸長を促進させることも明らかになった。以上の研究結果により、PACAPは脊髄における神経細胞損傷領域で損傷後の軸索再生を誘導することにより運動機能の回復を促進することが明らかになった。PACAPは将来的に脊髄損傷の治療薬として使える可能性がある。我々の行ってきたプロテオミクス解析により、マウスの中大脳動脈閉塞による脳虚血後にPACAPを脳室内投与することにより、CRMP2タンパク質の発現が投与6時間後で上昇し、CRMP2陽性反応が梗塞周囲のペナンブラ領域の神経細胞に強く認められることが分かった。CRMP2は軸索形成に重要な因子であることが知られている。そこで本年度はより運動機能や軸索新生を評価し易いマウスの脊髄損傷モデルを用いた機能解析を行った。インパクターにより脊髄を損傷させたマウスにPACAPを浸み込ませた徐放性ゲルを損傷脊髄に塗布し、その後の運動機能を経時的に評価したところ、PACAP10-12 M添加群では生理的食塩水添加群と比較して損傷後14日目において有意な運動機能の回復が認められた。損傷後の脊髄においてCRMP2 mRNA発現量を定量したところ、PACAP添加群では生理的食塩水添加群と比較して7日目で増加傾向を示し、14日目で有意差が認められた。CRMP2免疫陽性反応は脊髄の大型及び小型の神経細胞と一部のオリゴデンドロサイトに重なり、さらに傷害後では傷害部と正常部の境界領域において強い陽性反応が観察された。さらに順行性トレーサー投与実験により、PACAP添加群では損傷領域近傍部における軸索が多数観察された。以上の結果より、PACAPはCRMP2発現量を上昇させ、損傷後の軸索再生を誘導することにより運動機能の回復を促進していることが示唆された。当初はOMIX解析にてPACAPが虚血細胞死を抑制するメカニズムの一端を明らかにし、さらに経時的に新規遺伝子あるいは遺伝子産物を特定することを目的として考えていたが、本研究がより進展し、CRMP2という遺伝子産物の発現をPACAPが6時間で亢進することを昨年までに見出しことができた。さらに本年度はその軸索新生機能を別の神経傷害モデルによって評価することができた。また、PACAPによる脊髄損傷モデル動物を解析していく過程で、骨髄に存在する間葉系幹細胞(MSCs)が細胞修復作用に重要な働きをしていることが分かった。またPACAPは障害を受けた部位に移植されたMSCsを刺激して炎症性サイトカインを抑制しさらに神経新生・再生因子の分泌促進することも明らかになった。運動機能修復も2週間くらいで認められることも分かってきた。我々は、プロテオミクス解析によりマウスの中大脳動脈閉塞による脳虚血後にPACAPを脳室内投与することにより、CRMP2タンパク質(軸索伸長タンパク)の発現が投与6時間後で上昇し、CRMP2陽性反応が梗塞周囲の虚血巣領域の神経細胞に強く認められることをすでに論文で報告した。本年度はより運動機能や軸索新生を評価し易いマウスの脊髄損傷モデルを用いた機能解析を行った。具体的にはカミソリを用いて脊髄を離断して損傷させたマウスにPACAPを浸み込ませた徐放性ゲルを損傷脊髄に塗布し、その後の運動機能を経時的に評価したところ、PACAP10-12 M添加群では生理的食塩水添加群と比較して損傷後2週間で有意な運動機能の回復が認められた。さらに損傷後の脊髄においてCRMP2 mRNA発現量を測定したところ、PACAP添加群では生理的食塩水添加群と比較して7日目で増加傾向を示し、14日目で有意差が認められた。CRMP2の発現は脊髄の大型及び小型の神経細胞と一部のオリゴデンドロサイトにみられ、さらに傷害後では傷害部と正常部の境界領域において強い陽性反応が観察された。これはインパクターを用いた脊髄損傷モデル動物とほぼ同じ結果であり、異なる脊髄損傷モデルにおいても軸索伸長が起きたことが分かった。順行性蛍光トレーサーを損傷部位の上位の頸髄レベルに投与を行なって軸索伸長を蛍光顕微鏡を用いて検索した結果、PACAP添加群では損傷領域より下位における軸索再生が多数観察された。以上の結果より、PACAPは損傷領域でCRMP2発現量を上昇させ、損傷後の軸索再生を誘導することにより運動機能の回復を促進することが明らかになった。これまでの研究において、PACAPの下流域にCRMP2が存在し、軸索新生・再生に関連していることが示唆されている。次年度以降はこの機構が他の神経傷害モデルについても認められるものであるか、またその詳細なメカニズムの解析を進めていく予定である。さらにCRMP2と神経細胞死抑制の分子機構との関連性についても明らかにする。

一方、新規ドラッグデリバリー法としてハイドロゲルによるPACAPの脊髄損傷モデル動物における実験が有効であることが確認されたことから、さらにこの方法の人への臨床応用をめざした研究も行っていく予定である。また、我々は脳梗塞モデル動物を用いてPACAPの点鼻投与による遅発性神経細胞死防御の研究も同時に行ってきている。そしてこのペプチドが脳の実質内に浸透する効果もしらべ論文発表を行っている。脊髄損傷モデル動物にPACAPの点鼻投与を行って細胞死抑制および運動機能回復をしらべる必要があると考えており、今後その実験研究を行いたい。また、人へのトランスレーショナルな研究としてマーモセットを使って虚血性神経細胞死抑制効果を我々はしらべている。この研究はまだ着手したばかりであり十分な成果がえられていない。ただ、脳虚血モデルや投与方法などについての予備実験はすでに行っているので、今後脊髄損傷モデルを作成してマーモセットを用いることにより効果的な実験ができると考えている。さらに、PACAPより受容体への結合性の高いPACAPアナログについても細胞死抑制効果を検索し、ヒトでの臨床応用が可能な研究へと発展させていく予定である。神経解剖学
超重元素Rf塩化物の吸着エンタルピー測定と12～15族元素の気相化学研究への応用

Rf塩化物の吸着エンタルピー測定に向けては,同族元素であるZrおよびHfを用いたオフライン実験を継続している。これまでの世界的な研究では,石英ガラスに対する吸着エンタルピーが測定されていたが,実験では常に塩素化剤を流通させているため石英ガラス表面が変質している可能性がある。そこで,石英ガラス表面をあえて塩素化して等温クロマトグラフィを行う実験を行った。その結果,塩素化していない場合よりも明らかに吸着エンタルピーの絶対値が小さくなることが分かった。また,4族元素は酸素との親和性が高いため系内に酸素が存在すると不揮発性の化学種を生成すると言われているが,詳細なことは分かっておらず検証が必要であった。そこで,Rfのオンライン実験に先立って,オフライン実験により系内にあえて酸素を導入してどのような等温クロマトグラフィ挙動をとるかの検証を始めた。12族以降の元素に対する気相化学研究については,12族元素のZnと13族元素のTlの塩化物を対象としたオフライン実験を行った。Znの塩化物は揮発させることはできてもすぐに不揮発性化合物を生成するため等温クロマトグラフィを行うことができなかった。系内の酸素の影響なのか,石英ガラス製のカラムとの親和性の影響なのかはわかっておらず,引き続き研究を行う。Tlについては入手できた放射性Tlの放射能の制限のため統計精度があまりよくなかったが,予備的ながら吸着エンタルピーの取得に成功した。ラザホージウム塩化物のオンラン実験に向けたオフライン実験による検証は順調に進んでいる。また,並行してオンライン実験のための装置作製なども順調に進んでいる。12族元素以降の気相化学研究については,Znに対する実験は失敗したものの基礎データは取得できたため継続して実験を行う。また,Tlについては統計精度の問題はあったものの実験的には成功したといえる。Rf塩化物のオンライン実験に向け,今年度中にZrおよびHf塩化物のオンライン実験を行う予定である。12族以降の元素については,Tlの吸着エンタルピーを決定する。また,Sb, Hgの塩化物のような比較的低温で揮発する化合物に対する実験手法の確立を目指す。購入した物品の金額の端数によるものである。次年度の執行で解消する予定である。
唾液腺原発MALTリンパ腫の免疫組織化学的、分子生物学的及び臨床的研究

対象は当科開設の1977年から2001年12月まで摘出術あるいは生検術を施行した唾液腺腫瘍424例である。はじめにこれらの病理報告書を再検討し、リンパ増殖性病変を選び出した。次に病理標本を見直し、MALTリンパ腫を疑う症例を抽出した。さらに補助診断として、これらの症例において悪性腫瘍としての増殖、すなわちmonoclonalityを示す目的で以下の2つの方法を用いて検討した。(1)免疫グロブリン保有細胞の各クラス別の抗体を用いて染色を行い、1つのクラスに染色の偏りがあればmonoclonalityありと判定した。(2)パラフィン包埋標本あるいは凍結保存した組織からDNAを抽出し、IgH再構成をPCR法で超可変領域の1つであるCDR3領域を増幅することにより検討した。PCR産物が単,のバンドとして検出されればmonoclonalityを示す所見と判定した。またMALTリンパ腫と診断した症例については治療法、予後などを検討した。またMALTリンパ腫発症とEB(Ebstein-Barr)virus感染の関連性を、PCR法また免疫組織化学的に検討した。見直し診断を行った結果、11症例、16検体がMALTリンパ腫と診断された。このうち過去の診断名が覆ったのは5症例、8検体であったMALTリンパ腫と診断された11症例のほとんどでシェーグレン症候群を合併し、またリウマチ因子など、自己免疫疾患を有している症例が認められ、MALTリンパ腫の発生との関連が考えられた。また性別では女性が11例中7例あり、女性の割合が高かった。また、見直し診断をみると、初回診断が変更された症例が5例あり、MALTリンパ腫の診断の難しさを示していると思われる。唾液腺MALTリンパ腫の予後についてみてみるとこれまで死亡例はなく、生命の予後は良好な傾向にあった。しかし唾液腺外にも病変部位を認めた症例では完全寛解に至った症例はなく、これまで言われていたほど唾液腺MALTリンパ腫は良好な経過を示していなかった。また本研究においてはMALTリンパ腫とEB virusとの関連は免疫組織化学的検討には証明できなかうたものの、遺伝子学的検討からは強く関連が示唆された。過去20年間の唾液腺病理標本を再検討した結果、当科で新たに唾液腺MALTリンパ腫と診断された症例7症例(10検体)(頭頸部腫瘍、25(1)、19-24.1999)につき、作成された病理標本に対して、唾液腺組織浸潤細胞の膜表面抗原・免疫グロプリン保有細胞の各クラス別の免疫組織化学的染色を行った。組織状態の違いなどにより染色性に差違があり、病理標本の作成や抗体の希釈率など、これからの検討を要すると思われる。上記7症例(10検体)のMALTリンパ腫と診断された患者以外にも、MALTリンパ腫と診断される症例があると考えられる。当科においては、過去約20年間に約400症例の唾液腺疾患で外科的切除術、或いは生剣術が施行されており、上記7症例の大部分が罹患していたシェーグレン症候群についてもその診断を行うために、口唇唾液腺生検を施行した症例も100例以上にのぼっている。

本年度はこれらの症例についてH-E染色標本の所見を再検討し、リンパ増殖性疾患と診断される標本を抽出してきた。更にこの中から免疫組織化学染色法およびPCR法により、唾液腺MALTリンパ腫症例を探し出す準備を進めている。当科における症例として、平成9年にシェーグレン症候群を合併した耳下腺MALTリンパ腫野市症例を経験したが、本症例は局所再発を繰り返し、従来予後良好と考えられていた本症例の概念とずれたものとなった。この為本年度は上記7症例(10検体)の更なる臨床経過を追跡調査・検討するとともに、MALTリンパ腫のみの診断を得た患者との比較で、治療内容および再発の有無や生命予後について調査・解析を行った。対象は当科開設の1977年から2001年12月まで摘出術あるいは生検術を施行した唾液腺腫瘍である。はじめにこれらの病理報告書を再検討し、リンパ増殖性病変を運び出した。次に病理標本を見直し、MALTリンパ腫を疑う症例を抽出した。さらに、補助診断として、これらの症例において悪性腫瘍としての増殖、すなわちmonoclonalityを示す目的で以下の2つの方法を用いて検討した。(1)免疫グロブリン保有細胞の各クラス別の抗体を用いて染色を行い、1つのクラスに染色の偏りがあればmonoclonalityありと判定した。(2)パラフィン包埋標本あるいは凍結保存した組織からDNAを抽出し、IgH再構成をPCR法で超可変領域の1つであるCDR3領域を増幅することにより検討した。PCR産物が単一のバンドとして検出されればmonoclonalityを示す所見と判定した。MALTリンパ腫と診断した症例については治療法、予後などを検討した。またMALTリンパ腫発症とEB(Ebstein-Barr)virus感染の関連性を、PCR法また免疫組織化学的に検討した。見直し診断を行った結果、11症例、16検体がMALTリンパ腫と診断された。このうち過去の診断名が覆ったのは5症例、8検体であった。MALTリンパ腫と診断された11症例のほとんどでシェーグレン症候群を合併し、またリウマチ因子など、自己免疫疾患を有している症例が認められ、MALTリンパ腫の発生との関連が考えられた。また性別では女性が11例中7例あり、女性の割合が高かった。また、見直し診断をみると、初回診断が変更された症例が5例あり、MALTリンパ腫の診断の難しさを示していると思われる。唾液腺MALTリンパ腫の予後についてみてみるとこれまで死亡例はなく、生命の予後は良好な傾向にあった。しかし唾液腺外にも病変部位を認めた症例では完全寛解に至った症例はなく、これまで言われていたほど唾液腺MALTリンパ腫は良好な経過を示していなかった。また本研究においてはMALTリンパ腫とEB virusとの関連は免疫組織化学的検討また遺伝子学的検討いずれからも有意な所見は得られなかった。
利用者と状況に適応して探索・学習を支援する情報アクセス技術

1、適応的支援情報の収集・構築方式の検討多次元ファセット検索システムの有効性を改善するために、探索における支援情報の中でも、多くの場面で活用される時間・空間情報に着目し、時間・空間情報の収集と検索における効果の多様性を明らかにした。また、対応する支援情報の範囲を広げるために、ブログの同一トピックに関する言語間における観点の分析、コミュニティQAのアーカイブの検索における良質回答について調べ、その自動分析への効果を検討した。利用者実験により、探索過程を多面的に調査し、探索的検索の有効性に影響を与える要因についてさらに検討を進めた2、語彙曖昧性解消とContext-Modelに基づく検索の改良検索有効性を向上するために、コーパスから学習した語間の距離に応じた減衰モデル基づく新たな語彙曖昧性解消の手法を提案し、その検索における有効性を検証した。そのモデルを拡張し、語単位でLDAを算出するContext Modelを用いた新たな検索モデルとして提案し、検索における有効性を検証した。1.探索において、適応的支援が必要な場面の検討適応的支援の中で、主に、探索意図の具体化、検索語提案、分野に応じた下位領域知識の提案を中心に、文献調査と利用者調査によって、支援情報の収集・構築の方策について検討した。また、提案するマルチファセット検索システムにおける利用者の探索行動データを取得するためのユーザサイドログ取得機能を開発した。2.支援情報の収集と構築方式の検討探索意図の具体化、検索語提案、分野に応じた下位領域知識、時間、空間を対象として、支援情報の収集方式を検討した。時間・空間情報について、支援情報の検索モデルへの複数の組み込み方式とその効果を検討した。また、これらの支援情報をアノテーションとして検索モデルに有効に組み込むために、提案システムの基盤モデルを言語モデルに変更した。多様なアノテーション情報を用いた多次元ファセットにおける検索は、各ファセットにおいてスパースな情報空間で、アノテーション情報と単語の出現を組み合わせた精緻な検索が求められる。そのため、スムージング手法について検討し、Kullback-Leibler法を採用し、従来、経験則に基づいて採用されてきた語義曖昧性解消のために固定ウィンドウ長を廃し、検索対象コーパスの言語モデルに基づいて学習する語間距離による減衰モデルを採用した一般化可能な語義曖昧性解消の手法を提案した。