hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張内視鏡イメージング－構造・力学特性を反映した三次元画像と実世界の融合

本研究では、術野の狭さや臓器変形が処置に影響を与える高難易度の手術を対象として、術者に手術プロセスと臓器の内部構造,周辺の血管や神経等の透視イメージを提供する拡張内視鏡イメージング法を開発した。提案方法は術野映像をストリーミング処理し、術前に撮像された患者の三次元画像を手術プロセスに応じて補正して融合することで、術中の臓器に対する変形操作や骨組織に対する切削を反映した手術支援情報の提示を可能とする。手術支援システムの試作を通して、肝臓がん切除術や内視鏡下脊椎後方手術を想定した検証を行い、手術プロセスの進展に伴って出現する脈管構造や,切削予定量の変化の重畳可視化が達成されることを確認した。本研究では、術野の狭さや臓器変形が処置に影響を与える高難易度の手術を対象として、術者に臓器の内部構造や軟組織の裏に隠れた血管や神経の透視イメージを提供する拡張内視鏡イメージング法の開発を目的とする。本研究課題は拡張内視鏡像の生成、内視鏡・術具の位置・姿勢計測、手術プロセスに合わせた三次元画像の補正と可視化に大別できる。初年度はこれらの基礎理論を構築し、C/C++によるアルゴリズムの実装を行った。(1)撮像対象の三次元構造を反映した拡張内視鏡像生成法の開発拡張像の生成時に三次元画像に含まれる構造情報を用いて実画像とレンダリング像を混合可視化する方式について研究を行った。神経や血管等、複雑な生体構造を含む内視鏡画像・医用画像に対応した拡張像生成法を開発した。(2)内視鏡及び術具の三次元位置・姿勢を反映した可視化システムの開発手術時には内視鏡の角度や挿入量を頻繁に変更しつつ処置が行われる。この操作に同期して、術者が観察する内視鏡視野に対応した可視化結果を提示することで効果的なナビゲーションが可能となる。内視鏡の位置・姿勢情報をリアルタイムに計測し、可視化プログラム内のカメラを同期制御することによって手術対象の臓器を可視化するシステムを設計した。(3)臓器変形・加工に対応した手術プロセス可視化法の開発手術時に臓器に生じる変形や硬組織に対する切削などの一連の手術プロセスをシミュレートし、内視鏡のレンズ特性を反映してレンダリングする可視化アルゴリズムを開発した。臓器変形・加工シミュレーションには独自開発の医用グラフィクスライブラリを拡張した。平成25年度は昨年度に引き続き、これらの基礎理論の構築、C/C++によるアルゴリズムの実装を通してテーマごとに検証を行った。(4)撮像対象の構造・力学特性を反映した拡張内視鏡像生成法の開発-初年度に開発する拡張内視鏡像生成アルゴリズムを拡張し、手術時の臓器に対する変形・加工操作によって生じる力学的な変化に対応して拡張内視鏡像を生成するアルゴリズムを開発した。(5)内視鏡映像のストリーミング画像処理法の開発-内視鏡から随時得られる術野映像に対し、位置合わせされた三次元画像が持つ構造情報を参照することで深さ情報をバックグラウンドで重畳する。GPU(Graphics Processing Unit)上での並列演算により動的に内視鏡画像をフィルタリングし、撮像対象の構造・位置関係を反映した拡張像を生成する方法を考案した。(6)術中支援のためのジェスチャ入力インターフェースの開発-従来の接触型のポインティングデバイスや音声入力では手術中に術者がナビゲーション機器を効率的に操作することが難しかった。本研究ではジェスチャ入力に着目し、指や腕等の動作によって、拡張像を任意に操作・生成可能とするインターフェースを開発した。本研究では,術野の狭さや臓器変形が処置に影響を与える高難易度の手術を対象として,術者に臓器の内部構造や軟組織の裏に隠れた血管や神経の透視イメージを提供する拡張内視鏡イメージング法を開発を目的としている.最終年度では,これまでに取り組んできた術前計画,拡張内視鏡画像生成アルゴリズムを実装し,拡張内視鏡手術支援システムを試作した.また,症例データを複数適用して臨床現場への導入を想定した検証を行った.研究実施計画における各項目に対する成果は以下の通りである.(7)拡張内視鏡手術支援システムの試作:術

具と内視鏡先端の位置及び姿勢をリアルタイムに計測し,その履歴情報に合わせて三次元画像を更新することによって,術中の臓器に対する変形操作や骨組織に対する切削を反映した手術支援情報の提示を可能とする試作システムを構築した.拡張内視鏡画像の生成過程において,内視鏡画像の画素値の局所的シフトを用いることによって,内視鏡画像の劣化を抑えた手術支援情報の提示を可能とした.(8)試作システムの術中支援における試用試験:胆管膵・移植外科における肝臓がん切除術の計画及びナビゲーションを想定した検証を行い,三次元CT画像を用いて臓器変形を伴う術中の切離プロセスの進展に伴って出現する脈管構造の可視化を実現した.また、実験協力者の参加の下,整形外科における脊柱管狭窄症や椎間板ヘルニアに対する内視鏡下脊椎後方手術を想定した検証を行った.開発システムを通した切削完了までの残りの切削量の重畳可視化によって,従来の支援方法と比較して,切削に要する時間が短縮され,より正確な切削に繋がることが確認された.26年度が最終年度であるため、記入しない。情報学26年度が最終年度であるため、記入しない。複数の医療機関・診療科との医工連携体制の下、CT/MRIによって撮像された患者の三次元像上で手術プロセスの入力、カメラ画像とレンダリング像の同時可視化、術具先端の位置のリアルタイム計測及び可視化を達成する基本アルゴリズムを構築した。これら機能のライブラリ化を進めており、本研究は概ね順調に進展したと考える。複数の医療機関・診療科との医工連携体制の下、撮像対象の構造・力学特性を反映した拡張内視鏡像生成法の開発に取り組んだ。また、内視鏡映像のストリーミング画像処理法の開発に着手した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、当初の研究実施計画に基づいて、A)撮像対象の構造・力学特性を反映した拡張内視鏡像生成法の開発,B)内視鏡映像のストリーミング画像処理法の開発,C)術中支援のためのジェスチャ入力インタフェースの開発を目指す。平成26年度は、当初の研究実施計画に基づいて、A)拡張内視鏡手術支援システムの試作, B)試作システムの術中支援を想定した検証を目指す。次年度の研究費は研究遂行に必要となる画像処理ソフトウェアやアルゴリズム開発用計算機などの購入に充てる。平成24年度末に投稿した論文の投稿費や、年度末に新規に販売が開始された装置の購入費として使用予定である。当初購入を予定していた画像処理・解析ソフトウェアは同年度に実施していた他の競争的資金によって購入し、本課題においても活用できることとなった。これによって生じた研究計画時の使用計画との差額については、最終年度の試作システムの開発に充て、より詳細に評価実験を行うことが妥当と考えた。最終年度の研究費は評価実験用の可視化ソフトウェアや試作システム開発用の計算機及び周辺機器の購入に充てる。平成25年度末に投稿し、採択された論文の投稿・印刷費や、国際学会における研究成果の発表、本年度に新たに販売が開始されたソフトウェアの購入費等として使用予定である。
熟達した心理士が初回面接で用いる認知的方略の解明

熟達の程度に差がある実験参加者に,頭に思い浮かんだことをそのまま口頭で報告してもらう方法(発話思考法)を用いた実験課題を行ってもらい,予備的なデータを得た。音声データのテキスト化が必要な実験において,必要な音声認識ソフトウェアを使用してその有効性を検討した。音声の呈示と反応の収集のためのシステムを開発した(新OSに対応させるための作業は継続中)。聴覚刺激の呈示と発話思考の遂行が干渉し合う可能性が出てきたため,実験方法の改善策を検討した。年度途中の追加採択であったのに加え,研究分担者として予定していた者が都合により分担を外れることになったため,今年度は,当初の計画の遂行順序を変えるとともに,次年度の本格調査に向けた準備作業に当てることとした。具体的には,1)実験システムの構築と2)熟達した心理士が用いる方略の調査へ向けた準備,の2点を目標として挙げた。このうち,1については,実際の実験に使用するノートパソコン2台を購入し,実験システムの構築に着手した。今年度も引き続きこの作業を行い,年度前半での完成を目指す。また2については,実務経験の豊富な心理士から実際に話を伺う機会を得て,示唆に富んだ貴重な意見をいただいた。この方は大学院博士課程で認知心理学を専攻する立場にもあり,大変有用なご意見をいただけたと思っている。特に,聴覚刺激を提示しつつの発話思考法は実験参加者にとっては困難な課題となるのではないか,という指摘は,実験計画を再検討を迫るものであった。この点に関しては,予備的な実験を行って早急に方向性を確定したい。また,何度かの打ち合わせで,発話思考法に用いる刺激に俳優ではなく実際のクライアントを用いるのはどうだろうかというアイデアが出された。人為的な演出の影響を最小限にとどめることができるという点で,検討に値するアイデアではあるが,一方で条件統制が難しくなることが予想される。ただ,刺激内容の妥当性を担保する上でそのような方々にご意見を伺うことは出来るのではないかと思われる。今後は,倫理面を慎重に勘案したうえで,その可否を決めてゆきたい。平成23年度は,(1)実験システムの構築と(2)発話思考法で用いられる模擬クライアント(俳優)を使った音声刺激の作成を目標とした。このうち,(1)についてはほぼ完成し,実験で使用するパソコン上でも概ね目的とした振る舞いをすることが確認された。一方,(2)については,当初(a)台本の作成,(b)演出上の準備,および(c)発話刺激の録音,の三段階に分けた作業を想定していた。しかし,作成された音声刺激を聴覚呈示しての発話思考が実験参加者に過度な認知的負荷を与え,その結果,目的とするデータが収集できなくなる事態の生じる可能性が出てきた。そのため,(a)の作業を完了した段階で刺激呈示方法を再検討することとした。いくつかの予備実験の結果,台本テキストのみを文あるいは語句ごとに視覚呈示する方法,あるいは音声刺激とテキストを併せて呈示する方法,の二つが有効であることがわかった。今後はどちらの方法を採用するか早急に詰めてゆきたい。なお,当初の目標には含めていなかったが,実験参加者の発話思考データの文字化において利用する予定の音声認識ソフトも試用してみたところ,期待したレベルの結果を得るのは難しいことがわかった。この種のソフトを有効に活用するには,やはり,発話者が多少なりとも音声認識を意識した発話をしなければならず,発話思考法によって記録された音声データに関しては,ほとんど正しい認識がなされなかった。ただし,このソフトの利用価値がまったくないわけではなく,録音された音声を聞きつつ,改めて認識に適した形で発話し直すという作業を経れば,文字を打ち込んでゆくという従来の方法よりも格段に効率良く文字化できることも確認できた。実験で得られる発話思考データの文字化にはこの手法を用いたい。前年度までに実験システムの構築は完了していたが,今年度は新しいOSに対応するよう若干の変更を加えた。これまでの検討で,音声刺激を用いた発話思考法実施の可否について懸念が生じていたが,今年度,予備的な音声刺激を作成し試行してみたところ,やはり実験協力者にとっては極めて難しい認知的課題となることが確認された。これを受けて,研究グループ内で改善の方策を検討した結果,1)音声刺激の呈示を実験参加者自らが任意の箇所で一時停止・再生再開できるようにした上で,一時停止の最中に反応を求める,2)実験参加者の自然な思考の流れをできるだけ乱さないために,テキストを呈示するこれまでの方法に回帰する,という二つの方策が定まり,当面はこの両者を併用して研究を進めることとした。発話データのテキスト化については,特定の個人が発話データを聴取しつつそれを追唱する方法で,既存の音声認識ソフトを最大限活用できることがわかった。

データ公開用のサーバについては,学内に新たに設置された機器にその機能を実装することが可能となったため,サーバ用OSのセットアップや必要となる各種ツール・アプリケーションの設定を行った。本研究課題の遂行によって副次的に得られたいくつかの成果を利用してまとめられた実験結果が,河内・齊藤・河内・近藤「クライエントに対する臨床実践家の臨床判断の特徴」として臨床発達心理実践研究に投稿され,審査中である。当初計画していた刺激呈示方法が有する問題が明らかとなり,それに変わる方法の検討およびその有効性の確認に時間を要したのと,音声認識ソフトの機能上の限界から,発話思考データの文字化の手法を再検討したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は発話思考プロトコルデータの収集とそれの文字化,およびテキストデータとしての整備を行う。当初採用予定であった音声刺激のみを聴覚呈示する方法を改め,同じ内容のテキスト刺激を単独で視覚呈示する方法か,あるいはテキスト刺激と音声刺激を併用する方法のいずれかを使って実験を行いたい。発話思考データの文字化については,音声記録された実験協力者の発話を聞きつつ,それを音声認識に適した形で改めて発話し,この発話に対して音声認識処理を施す,という方法を用いて進めてゆく。
フェニトインによる歯肉増殖における歯肉切除後の再増殖予防プログラムの作成

本研究は,てんかん患者などにおける歯肉切除後の再増殖の予防を目的とし,歯肉切除後の経過を観察し,切除後の経過期間と再増殖の程度,歯肉縁の経過,清掃状態,フェニトイン投与量などの諸因子との関わりについて検討した。年齢,抗痙攣剤の投与量,投与期間等を問診により調査し,術前,切除1週間後,1ヶ月後,2ヶ月後に全顎歯肉を対象とし,精密診査を行った。歯肉増殖の程度の判定に関しては,Sternの分類を参考にし,質的,量的変化を5段階に分類し,判定した。口腔内写真,石膏模型も判定の参考資料とした。患者は1727歳の男性10名で,抗痙攣剤は全員が35歳時より投与されており,投与期間は,平均18.4年間であった。フェニトインの投与量は,200mgで全員共通であった。その他,バルプロ酸ナトリウム1200mgを4名,カルバマゼピン600mgを4名が併用していた。口腔内診査の結果,被験者全員からほぼ共通した所見が得られた。すなわち,術前の全顎歯肉には発赤,腫脹等の炎症症状が認められ,ポケットは平均4.7mmであった。増殖部位は,6名が全顎,4名が前歯部のみであり,増殖の程度はSternの分類でClassIIIが6名,ClassII,ClassIVが2名ずつであった。切除1週間後の歯肉組織は,びらん状態となっており,ポケットは平均2.5mmとなっていた。口腔清掃状態は1週間後が最も悪く,これは出血,疼痛等によりブラッシングが不徹底であったためと思われた。切除1ヶ月後では創面はほぼ治癒していたが,歯肉組織に発赤がみられ,Sternの分類で全員がClassIであった。切除2ヶ月後には全員がClassIIであり,軽度の量的変化があり,歯肉縁や歯間乳頭部での増殖が認められた。フェニトイン1日投与量200mgを服用し,歯肉切除後の清掃状態が不良な者においては,すべての者に歯肉切除後1ヶ月で再増殖傾向が認められ,2ヶ月後では歯間乳頭部に明らかな増殖が認められた。
オセアニアにおける先史モンゴロイド集団の拡散と適応

本研究は先史モンゴロイド集団のオセアニアへの拡散適応を解明するため、入手し得る限りの発掘情報をデ-タベ-ス化することを当初2年間の目的とし、シミュレ-ションモデルの構築を最終目標としている。本年はまず、オセアニア各地域の考古学的発掘調査の資料収集を図って文献デ-タベ-スを作製するのと平行して、ミクロネシアの年代測定値を中心とした発掘情報のデ-タベ-ス化を行った。具体的には、文献情報および発掘情報を入力するための入力ソフトを設計し、収集した情報の入力体制を整えた。入力した文献数は約1500点、ミクロネシアの遺跡デ-タ数は約150点にのぼる。デ-タベ-スに入力された情報項目は、遺跡名、緯度、経度、高度、島名、諸島名、地域区分、グリッド、層位、14C年代、年代測定番号、年代測定物質、遺跡の種類・環境、判出人工遺物、判出自然遺物、資料掲載報告書の16種類である。ミクロネシアの発掘調査状況は、近年の開発に伴って資料が豊富な西方の島々と、まだほとんど考古学情報の得られていない東方の島々との格差が大きいのが特徴である。また、発掘報告書が出版されることは少なく、文化財保護委員会等への未公刊レポ-トにとどまるものも多い。そのため、全ミクロネシアの年代情報を網羅することはかなり困難であるが、約80%以上は今回作成したデ-タベ-スに納めることができた。ミクロネシア以外では、ハワイやニュ-ジ-ランド、チャタム島の遺跡は既にデ-タベ-ス化されたものを一部入手し、メラネシアの一部デ-タ(ラピタ遺跡関係)もデ-タベ-ス化を始めている。来年度は、引き続きオセアニアの残りの地域、およびオ-ストラリアの資料をデ-タベ-ス化することを計画している。
先天性胆道疾患の発生機序ならびに胆嚢癌増殖・進展形態調節機構に関する研究

癌細胞の増殖と形態はその分化度と密接に関連している。その調節機序を解明するべく、胆嚢癌をモデルに正常胆嚢上皮細胞と胆嚢癌株細胞を用いて、立体培養により増殖・形態調節因子を検討した。その結果、正常上皮細胞は細胞間接着機構の確立により極性を獲得し、正常の形態が形成されるが、細胞間接着の確立過程において種々の成長因子が様々なタイミングで働くことにより、その形態を変えうることが判明した。ゲル内培養下に異なった形態を示す4つの胆嚢癌株細胞の解析から正常に近い分化度の高い形態形成に最も重要な役割を演じている分子はE-cadherinであることを明らかにし、臨床例において、これら接着分子の発現を解析し、E-cadherinとαカテニンの発現は強く予後と相関することを見いだした。この成果は後述の2報のCell Tissue Res.と日本消化器外科学会雑誌に発表した。1.胆嚢癌株細胞に対するペプチド成長因子の形態形成作用.我々が樹立した胆嚢癌株細胞GB-d1と,先に分与を受けたKMG-C(久留米大学第1病理学),GBK-1(熊本大学第2外科),G-415(筑波大学内科)それぞれについてコラーゲンゲル内浮遊培養を行い,各種ペプチド成長因子(HGF,EGF,TGF-β1)の形態形成作用について観察した.GB-d1は主として球状嚢胞形態を,KMG-Cは充実性球状細胞塊形態を示し,いずれも非浸潤性膨張性発育形態を示した.対してGBK-1は放射状分枝形態で,G-415は細胞質が樹枝状に伸展した形でゲル内に浸潤性に発育した.EGF,HGFはGB-d1,GBK-1の分枝状管状形態形成,G-415の細胞質の樹枝状伸展を促進したが,KMG-Cでは細胞塊構造の形態そのものには作用が乏しく細胞のゲル表面への遊出傾向を促進するのみであった.TGF-β1は形態形成抑作用を示す傾向にあり,特にGB-d1とGBK-1細胞はその生育が妨げられた.2.胆嚢癌株細胞の接着因子発現と形態形成.1で明きらかにしたペプチド成長因子の作用の株細胞種による差異にはその接着因子(E-カドヘリン-カテニン複合体,インテグリンなど)の発現,機能が関与している可能性を考えた.各株細胞よりタンパクを抽出し,ウェスタン・ブロット法でE-カドヘリン,α-カテニンの発現を観察した.その結果,非浸潤性発育を示したGB-d1とKMG-Cでは両者の発現が確認され,浸潤性発育を示したGBK-1とG-415ではα-カテニンの発現は見られたが,E-カドヘリンの発現は見られなかった.3.以上により株細胞のゲル内における浸潤性形態にはE-カドヘリンの機能低下や欠失が関与している可能性が示唆された.さらに,EGF,HGFが促進する管状・樹枝状形態との関連も考えられた.平成9年度報告書で概述したコラーゲンゲル内で異なった形態を示す胆嚢癌株細胞4株について細胞接着因子解析を行った結果、嚢胞状発育を示すGB-d1とsheroid状発育を示すKMG-CにおいてE-カドヘリンとα-カテニンが正発現しており、樹枝状発育を示すGBK-1と細胞間が1点でのみ接し、ロゼット状に並ぶG-415においてはE-カドヘリンの発現が認められなかった。ゲルを浮遊培養下に置くと、GB-d1では嚢胞形成が促進されるのに対し、他の株では変化は見られず、GB-d1ではE-カドヘリンの発現が増強されることが判明した。ゲルの浮遊化による収縮が細胞間接着を強固にし、このE-カドヘリン発現の増強がさらにゲルの収縮を増大させるものと推測される。さらに上記4株免疫染色においても同様の結果を得たが、GB-d1と異なりGBK-1ではsheroid辺縁のみに発現し、その分布に差異があることが判った。これらの電顕解析においてもGB-d1では細胞間に接着因子の獲得が観察され、この再獲得状況が大きく4者間に違いがあることも明らかとなった。一方、外科切除標本を用いてこのE-カドヘリンとα-カテニンの正発現の意義を検討したところ、両者の正発現は予後と大きく相関していることが判明した。

胆嚢癌の増殖・形態調節機構を調べるために、コラーゲンゲル内三次元培養下で異なった増殖形態を示す4種類の低分化腺癌由来胆嚢癌株細胞(GB-d1,KMG-C,GBK-1,G-415)を用いた。立体培養することにより、GB-d1はゲル内で腺管様の嚢胞形成を示し、KMG-Cはスフェロイド様の集塊を形成し、それぞれ高分化腺癌、中分化腺癌と類似した。一方、GBK-1は分枝状の形態をとり、G-415はロゼット状の偽腺管構造を示し、由来の低分化癌と類似した。ここでrimming操作により、ゲルを遊離、浮遊させると、GB-d1のみ嚢胞形成が促進される形態変化が観察されたが、他の株細胞では形態変化を認めない。E-cadherinとα-cateninの発現をみると、GB-d1,KMG-Cのみに発現されており、免疫組織染色において、浮遊ゲル培養のGB-d1では嚢胞形成細胞に均一に発現されているが、KMG-Cではスフェロイドの辺縁細胞にのみ発現されている。電子顕微鏡観察でも前者にのみ成熟したinterdigitationやjunctional complexの再形成を確認した。Westernblottingによる両蛋白の定量ではα-cateninは2つの株細胞および培養法による差異を認めなかったが、E-cadherinはGB-d1の浮遊ゲル培養においては通常ゲル培養の2倍の発現増強が認められた。また、ヒトE-cadherin抗体によりGB-d1の嚢胞形成は完全に抑制された。以上本研究により、胆嚢癌の分化度は周囲環境のextracellular matrixによってE-cadherinの発現を通して調節されていることが示唆された。
ハンセン病の感染様式に関る分子機構の解明とそれを標的とした感染防御ワクチンの開発

Neglected tropical diseases(NTDs)は、熱帯地域の公衆衛生に対する深刻な脅威である。ハンセン病は、らい菌の感染により、皮膚、末梢神経が侵される慢性感染症で、代表的なNTDsであり、有効な感染防御ワクチンの開発が望まれている。我々はこれまでらい菌の細胞侵入に関わる分子機構につき解析を行い、らい菌がmce1蛋白を用いて鼻粘膜上皮細胞を標的として感染する事を明らかにしてきた。本研究は、らい菌の体内への侵入経路である鼻粘膜細胞とリザーバーである血管内皮細胞への侵入に関わる分子機構をターゲットとして、菌の侵入自体を阻止しようとする極めて斬新な試みである。
人工湖近傍の地震発生予測に関する基礎的研究

1.浅部地殻の速度及びQ構造の研究微小地震発生場の性質を考察するため山形県中部の寒河江ダム、月山ダムでの砕石発破を両ダムを結ぶ18kmの測線上で観測し、浅部地殻の地震波速度及びQ構造を求めた。初動走時解析の結果、基盤層のP波速度は5.63km/s、表層は、速度2.5km/s及び4.2km/sの2層からなり、基盤層までの深さは月山ダム近傍で0.5km、測線中央部で1km、寒河江ダム近傍で約2kmと求められた。これは、表層地質調査の結果と調和的である。また、P波初動スペクトル振幅の解析から、基盤層内でのP波のQ値は530Hzの周波数の0.8乗に比例して増大し、S波と同様にP波に対してもQ値は周波数に強く依存することが明らかになった。2.微小地震活動度の研究寒河ダムでは、平成元年秋に試験湛水が始まり1度満水になったのち最低水位まで放水し、再び湛水を開始し平成3年3月には満水位に達する。ダム湖の水位変動の激しい時期に周辺地域での微小地震活動に変化が見られるかを調査するため、新たに開発した観測システムを用いて平成元年12月に開始した微小地震観測を継続して行なった。本年度の観測期間中地震活動は全般的に低かったが、寒河江ダムの南方約17kmの地域で、平成2年12月にマグニチュ-ド4以上の有感地震を含む顕著な活動があった。これらの地震群のスペクトルを解析した結果、P波のQ値は周波数に依存することが確かめられた。また、地震断層の長さは30110mと推定された。この地域では平成元年12月にもマグニチュ-ド3の地震を含む活動が見いだされており、ダム湖が満水状態に達した直後に地震活動が活発化したことはたいへん興味ある事実で、地震のトリガ-機構の解明のために、今後もダム湖の水位変化と地震活当の推移を注視してその諸特性を究明してゆくことが必要である。
循環的電子伝達によるハッチ・スラック型光合成へのエネルギーチャージ機構の解明

葉緑体NDH複合体の未知サブユニットを同定する目的で、Arabidopsis共発現解析データベース等を利用して新規NDH遺伝子の選抜をした。その結果、5個の遺伝子の同定と解析をライバルに先駆けて、または同時に発表することができた。C_4種、C_3種およびintermediateのフラベリアを材料とし、4個のNDHサブユニットに対する抗体を用いてイムノブロット解析を行った。また、C_4フラベリア(F. bidenti)から、シロイヌナズナで同定された核ゲノムコードのNDHサブユニット遺伝子ndhNと本研究にて単離したndf4, ndf6のホモログをクローニングした。単離した遺伝子配列を利用してその遺伝子の発現抑制を引き起こすためのRNAiベクターを作成し、形質転換を行った。[NDH抑制変異株の作成]まず、C4植物のフラベリア(F. bidentis)から、シロイヌナズナで3つ同定された核ゲノムコードのNDHサブユニット遺伝子ndhNのホモログの単離を試みた。単離した遺伝子配列を利用してその遺伝子の発現抑制を引き起こすためのベクターとして37bpRNAiベクター(pGWB2)を作成し、アグロバクテリウム(LBA4404)に形質転換した。Flaveria bidentisの胚軸を用いた形質転換を試みたが、これまでのところ、形質転換植物は得られていない。早急に、形質転換体を得るため、オーストラリア国立大学のCaemmerer教授との緊密な共同研究のもとで形質転換実験を行う。[NDH欠損変異株の単離]トウモロコシのNDH欠損変異株を単離するため、Maize Targeted Mutagenesis Database(http://chloroplast.uoregon.edu/)のスクリーニングサービスおよびRescueMu libraryを利用して、単離したndh遺伝子にトランスポゾンが挿入された変異株が存在するかどうかを探索した。ndh0については該当変異株がなく、現在ndhNについては依頼中。今後、in silico解析によって当研究グループで同定した6つの新規ndh候補遺伝子についても同様にスクリーニングする。[シロイヌナズナ葉緑体NDH複合体の構造解析]シロイヌナズナ葉緑体NDH複合体の未知サブユニットを同定する目的で、インターネット上で公開さいれているマクロアレイデータの共発現解析データベース等を利用して新規NDH遺伝子の選抜をした。その結果、ndf1,2,4,5,6と命名した5個の遺伝子の同定と解析をライバルに先駆けて、または同時に発表することができた。[フラベリアNDHの発現解析]C4種のフラベリアF. bidentisとF. trinervia、C3種としてF.pringlei、C3-C4intermediate種としてF. ramosissimaを材料とし、葉緑体コードのNDHサブユニットNDH-Hと核コードのサブユニットNDF1,2,6に対する抗体を用いてイムノブロット解析を行った。[NDH抑制変異株の作成]まず、C4植物のフラベリア(F. bidentis)から、シロイヌナズナで同定された核ゲノムコードのNDHサブユニット遺伝子ndhNと本研究にて単離したndf4, ndf6のホモログをクローニングした。F. bidentisの胚軸を用いた形質転換を試みたが、これまでのところ、形質転換植物は得られていない。早急に、形質転換体を得るため、オーストラリア国立大学のCaemmerer教授との共同研究のもとで形質転換実験を行っている。
白血病細胞上表面坑原Mac-1を介する凝固開始機構の検討

1.目的白血病は高率に播種性血管内凝固(DIC)を合併し、その凝固活性開始機序として組織因子(TF)/活性化凝固第VII因子(FVIIa)の関与が重要とされているが、その他の凝固開始機序として、白血球表面坑原であるMac-1(CD11)による凝固第X因子の活性化の関与も指摘されている。今回、まず、TF/FVIIaのDIC発病における役割を検討する目的で、基礎疾患として白血病を含むDIC例において、血中のTF坑原量、FVIIa値、そしてTF/FVIIaの阻止物質であるtissue factor-pathwayinhibitor(TFPI)坑原量を測定した。2.対象対象はDIC27例で、その基礎疾患の内訳は急性前骨髄球性白血病2例、急性骨髄性白血病6例、慢性骨髄性白血病急性転化3例、非ホジキンリンパ腫2例、固形癌7例、敗血症4例、劇症肝炎1例、アナフイラキシ-ショック1例、膵炎1例である。なお、健常人20例をコントロールとして用いた。3.結果DIC例でのTF値は330.9±103.7pg/mlでコントロールの96.5±19.3pg/mlに比較して推計学的に有意に高値を示した(p=0.0001)。一方、FVIIa値はDIC例では47.3±30.0mU/ml、コントロールで47.4±18.5mU/mlと両群に有意な差を認めなかった。TFPI坑原量はDIC例で186.2±89.9ng/ml、コントロールで110.1±21.1ng/mlとDIC例で有意に高値を示した。(p=0.001)。4.考案今回の検討では血中TF坑原量はDIC例で高値を示したが、FVIIa値がDIC例で正常値を示したことについてはFVIIの活性化がDICで生じていない、TF/FVIIaの生成が局所で起こっているためFCIIa血中への流出が少ない、またFVIIaがTFPIにより即座に阻害されるなどの可能性が考えられた。(p=0.001)。
日本説話文学データベース化のための基礎的研究

(平成10年度)(1)各図書館に所蔵される原本書籍の調査、複写等の収集(特に説話文学関係の文献資料)、また資料館やオンラインデータベース等を使った情報収集。(2)日本文学のデータ入力として、これまで公開の報告がなされていない『今昔物語集』本朝世俗部の一部、『宝物集(第二種七巻本)』、『平家物語(八坂本)』等を暫定入力し、データ分析を行った。(3)ここ数年継続している説話文学作品の注釈読解、人名索引他のデータベース化について、継続して進行した。(平成11年度)(1)アメリカコロンビア大学の在外研究期間を利用した、アメリカの日本文学研究に於けるコンピュータ・インターネット環境の、日本の大学に於けるインターネット環境との比較の形で体験、考究した。また、研究発表の形での、研究成果の発表。(2)国文学研究資料館が、旧岩波日本古典文学大系のテキストデータの、期限付き試験版の公開に踏み切ったことを受け、順次、資料館データの入手をダウンロードした。さらに、特に説話文学関係資料を中心に、テキストの整形(タグをはずし、プレーテキストデータに修正)と、検討、解析を行い、論文執筆の資とした。(3)(2)を受け、今年度は対象を絞り、特に『沙石集』の資料収集に重点をおき、現在知られている多くの写本類の複写を収集した。さらに上記国文学研究資料館のデータを利用し、『沙石集』本文テキストデータの作成に着手。内閣文庫本と阿岸本についてその完成を目指している。本年度は、二カ年計画の研究の第一年目であるため、当初の計画通り、基礎的なデータ蓄積を中心に行った。(1)各図書館に所蔵される原本書籍の調査、複写等の収集、また資料館やオンラインデータベース等を使った情報収集を行った。(2)日本文学のデータ入力として、これまで公開の報告がなされていない『今昔物語集』本朝世俗部の一部、『宝物集(第一種七巻本)』、『平家物語(八坂本)』等を暫定入力した。(3)インターネットを利用して、日本文学や、東洋文学、仏教文献などの今日的研究状況、データ入力状況について情報を収集した。(4)さらに、そこからテキスト関連の電子テキストをダウンロードし、その方式を分析し、また、データベース化のために必要なタグ付けの方向性などについて分析を行った。『徒然草』、『宇治拾遺物語』、『撰集抄』他。それらデータを踏まえての本文整定、データベース化については、来年度の計画として、最新のコンピュータ、ソフトを購入し、それらを使って研究の進展をはかる予定である。一方、これまでの研究成果の展開として、(4)作品の注釈読解作業をここ数年継続している中計初期の貴重な言談資料集であり説話集である『古事談』及び、『続古事談』について、その電子テキストとしての整定作業、又校本化の作業を継続して行った。人名索引他のデータベース化も現在整形中である。(5)研究成果の発表としては、昨年度以来の説話文学データベース化研究の公開として、論文「説話データベース化についての課題と展望」他を発表した。本年度は、二年計画の二年目にあたり、前年度の継続と発展を基本とするが、研究環境に大きな変革が生じたため、若干の軌道修正を施して、研究を遂行した。それは、個人的環境と、公的環境の二点に渡る。個人的な変化とは、在外研究の短期に選ばれ、米コロンビア大学に客員研究員として滞在したことである。当地において、アカウントを得、当大学のLANを経験した事は、直接的にというわけではないが、本研究遂行上の重要な知見となった。しかし、より重要な点は、後者の公的研究環境の変化である。それは国文学研究資料館が、旧岩波日本古典文学大系のテキストデータの、期限付き試験版の公開に踏み切ったことである。同データ公開に伴い、当初予定していた、今昔物語集の本朝部全巻の入力、検討などは、基本的に、資料館データの入手と、検討、解析へと転ずることになった。

結果、データの入力・入手の重要なソースとして、資料館のデータをダウンロードし、日本霊異記、今昔物語集、古今著聞集、沙石集など、基本的な説話文学関係データを解析する機会を得た。これが大きな研究計画の変更と進展である。同データの公開がなければ、データの分析は、数分の一に終わったかもしれないほど、日本文学研究において大きな状況変革である。さて、本研究の本来の計画の一部としては、各図書館に所蔵される原本書籍の調査、複写等の収集、を行ったが、本年は、特に沙石集の資料収集に重点をおき、現在知られている多くの写本類の複写を収集し、演習等を通じてその資料性の分析を行った。上記国文学研究資料館のデータを利用し、収集したデータを付き合わせることで、沙石集本文テキストデータの作成に着手した。現在、内閣文庫本と阿岸本という現在までに翻刻等がなされていない重要伝本のテキストデータ作成にいたっている。来年度初頭の、一応の完成を目指している。
単一量子テレポーテーション素子を用いたスケーラブルなハイブリッド型多段階量子操作

ハイブリッド技術の実用化に向け,量子エラー訂正研究への第一歩を踏み出した。具体的には、光を用いた量子情報処理の最大の弱点である光子ロスを克服する第一歩として、2光子の重ね合わせ状態(時間2モード量子トリット)の生成と量子テレポーテーションを平成27年に行った。この成果を平成28年に博士論文としてまとめた。今後は,再現性を確認したのちに、国際誌の論文と国際学会にて発表したい。平成28年10月から平成29年3月までドイツ、エアランゲンにある光科学のためのマックスプランク研究所(Max-Planck-Institut fuer die Physik des Lichts, MPL)を訪問した。ここでは、上記の研究テーマで用いた連続量量子情報技術を高出力光ファイバーレーザーという産業応用へとつなげる架け橋の一つとなりうる研究に携わる機会を得た。kWオーダーの出力を可能とする高出力光ファイバーレーザーは、そのレーザーカッターによるレーザー加工などの産業応用や、高出力レーザーを用いて物質の内部構造を探求する学術的な応用から注目を浴びている。このように高出力レーザーの需要が増す時代背景はある一方で、その出力パワーは頭打ちに差し掛かっている。その原因として、(i)ブリルアン散乱によるファイバー内部の反射、(ii)コヒーレント結合における位相ロックの不完全性とがある。いずれも量子力学的な効果である。このような量子光学的な問題は、連続量量子情報処理や重力は干渉計で用いられている技術を適応することで解決出来る事が期待される。このような、高出力レーザーの量子力学的な効果に焦点を当てた研究は、世界で初めての試みである。この中で、申請者は、とりわけ(ii)の課題を担当した。平成28年11月末から実験準備を始め、同年の12月に光学系の立ち上げを完了した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,ハイブリッド技術を用いて大規模量子計算機である量子コンピュータを実現するに当たって問題となる実験系の肥大化・複雑化を解決するために,同一量子素子を繰り返し使用することで,系の合理化・小型化を図ることであった.しかし,実際には「光子が失われることに対する量子エラーコレクション」が最重要課題であることが浮き彫りになった.そこで本研究では,光子数を増やすことで量子ビットの情報に重複を与え,量子エラー訂正を実現することを目指す.本年度では,その第一歩を踏み出した(成果3).以下,「ハイブリッド量子情報処理の実用化に向けた研究」の実績を示す.(1)条件付けによる量子テレポーションの高精度化に成功し,成果をPhys. Rev. Lett.に掲載:無限のエネルギーの必要性によって,ハイブリッド量子テレポーテーションの精度が制限されてしまう問題がある.これを,確率的な事前選択による条件付け機構を導入することで解決する方法を共同研究で開発し,単一光子状態に対して実験的に実証した.(2)ハイブリッド技術で学術的に意義のある物理現象を検証し,成果をNature Communicationsに掲載:本研究の目標は,単一光子の非局所性検証(単一光子をある場所で測定した測定結果が,空間的に離れた他の場所へ影響を及ぼすか否かを検証すること)である.この課題は,100年近く量子力学の基礎の観点から多くの注目を集めてきた.ハイブリッド技術ならではの手法を用いて,これを実験的に実現した.(3)上記の実験を発展させ,量子エラー訂正の研究の第一歩を踏み出した:量子エラーに向けて,平成26年4月より,二光子の重ね合わせ状態(時間2モード量子トリット)の量子テレポーテーションの実現方法の検討を始め,10月より実験システムの構築を始めた.平成26年12月には実験システムが一通り完成し,狙った二光子の重ね合わせ状態を生成できていることを確認した.ハイブリッド技術の実用化に向け、量子エラー訂正研究への第一歩を踏み出した。具体的には、光を用いた量子情報処理の最大の弱点である光子ロスを克服する第一歩として、2光子の重ね合わせ状態(時間2モード量子とリット)の生成と量子テレポーテーションを平成27年に行った。平成28年100月からヘイセイ29年月まで、ドイツ、エアランゲンにある光科学のためのマックスプランク研究所(Max-Planck-Institut fuer die Physik des Lichts, MPL)を訪問した。ここでは、上記の研究テーマで用いた連続量量子情報技術を高出力光ファイバーレーザーという産業応用へとつなげる架け橋となる研究に携わる機会をいた。kWオーダーの出力を可能とする高出力光ファイバーレーザーは、そのレーゼーカッターによるレーザー加工などの産業応用や、高出力レーザーを用いた物質の内部構造を探求する学術的な応用から注目を浴びている。このような高出力レーザーの需要が増す時代背景になる一方で、その出力パワーは頭打ちに差し掛かっている。その原因として、(i)ブリルアン産卵によるファイバー内部の反射、(ii)コヒーレント結合における位相ロックの不完全性とがある。このような量子光学的な問題は、連続量量子情報処理や重力波干渉計で用いたれている技術を適応することで解決できることが期待される。

これまでは,光の離散的な量子状態に対して連続量量子情報処理の手法を適応することで,双方の弱点を克服する「ハイブリッド技術」には,高効率かつ高精度な量子操作を実現するポテンシャルがあることを示してきた。しかし,このハイブリッド手法において,実験系の不完全性によっておこるすべてのエラーは,光子へのロスに帰着されてしまう。そのため,光子が失われて情報が消去されてしまうことが,この技術を用いて大規模量子計算機である量子コンピュータを実現する際の障壁となっていた。ゆえに,ハイブリッド手法を用いて量子コンピュータを実現するためには,光子ロスを量子エラー訂正する必要がある。そのためには,(i)単一光子に情報をエンコードする自由度(モード数)を増やす,(ii)光子数を増やすことで,情報を重複してエンコードする必要がある。本研究では,(i)と(ii)を組み合わせ,自由度と光子数を少しずつ増加させることで,実験的に実現可能な量子エラー訂正を行う。その第一歩として,まずは2光子の重ね合わせ状態(時間2モード量子トリット)の生成と量子テレポーテーションを行った。平成26年4月より,2光子の重ね合わせ状態(時間2モード量子トリット)の量子テレポーテーションの実現方法の検討を始め,10月より実験システムの構築を始めた。平成26年12月には実験システムが一通り完成し,狙った2光子の重ね合わせ状態を生成できていることを確認した。その結果,連続量の手法を用いることで量子状態を完全把握することに生成し,離散量の手法のみを用いている場合より高精度に生成できたことが分かった。その後,平成27年間1年かけて量子トリットの量子テレポーテーションを7つの状態,3つの異なる条件で検証した。ハイブリッド技術の実用化に向け,量子エラー訂正研究への第一歩を踏み出した。具体的には、光を用いた量子情報処理の最大の弱点である光子ロスを克服する第一歩として、2光子の重ね合わせ状態(時間2モード量子トリット)の生成と量子テレポーテーションを平成27年に行った。この成果を平成28年に博士論文としてまとめた。今後は,再現性を確認したのちに、国際誌の論文と国際学会にて発表したい。平成28年10月から平成29年3月までドイツ、エアランゲンにある光科学のためのマックスプランク研究所(Max-Planck-Institut fuer die Physik des Lichts, MPL)を訪問した。ここでは、上記の研究テーマで用いた連続量量子情報技術を高出力光ファイバーレーザーという産業応用へとつなげる架け橋の一つとなりうる研究に携わる機会を得た。kWオーダーの出力を可能とする高出力光ファイバーレーザーは、そのレーザーカッターによるレーザー加工などの産業応用や、高出力レーザーを用いて物質の内部構造を探求する学術的な応用から注目を浴びている。このように高出力レーザーの需要が増す時代背景はある一方で、その出力パワーは頭打ちに差し掛かっている。その原因として、(i)ブリルアン
中国・上海における都市ヒートアイランド現象の実態解明に関する研究

本研究は、日本で蓄積された研究成果を有効利用し、途上国の実情に鑑み、観測およびシステム保守のコストを抑えながら、中国・上海において高密度自動観測システムを初めて構築し、長期間にわたって37箇所で気象観測を実施して得られたデータに基づいて、上海におけるUHI(Urban Heat Island)の実態を解明することを目的としている。観測によると、上海の月平均気温が上昇し、特に2005年の最高気温38°Cを超える日数が10日以上、最高気温の最大値は39.8°Cであり、世界的に見ても異常な高温化が顕著化していることが確認された。また、季節別の気温上昇については、春季(3-5月)と夏季(6-8月)の気温の上昇率が大きかった。1985-2005年の20年間に上海の気温上昇は、春季の気温の上昇が約2.53°C/20年でもっとも大きく、冬季(12月3月)の気温上昇は1.43°C/20年でもっとも小さかった。上海では風の弱い晴天夜間にUHIが年間を通してはっきり存在している。7月のUHI強度の最大値(月平均値)は4.3°Cで、8月の場合には3.4°Cであった。UHI強度は日没後急速に増加し、その後は同じような状態が日の出頃まで続くことが明らかになった。また、UHI強度の時間変化と風向とは密接な関連があり、各地域のUHI強度のピーク値の出現は風速と関連があることも確認された。さらに、UHI強度のピーク値は、20-22時と0-3時に現れると同時に、公園緑地のUHI緩和効果も同一時間帯に最大になることが判明した。7月には、夜間は市中心部にある公園緑地のUHI強度の最大値は旧密集型住宅地よりも約1.3°C低かった。8月には、夜間は市中心部にある旧密集型住宅地のUHI強度の最大値の方が約1.4°C高かった。現在、先進国のみならず、途上国においても、都市ヒートアイランド現象(Urban Heat Island、以下UHIと略記)が顕著になり、都市の熱環境が悪化している。特に、中国・上海をはじめとする途上国の大都市では、産業や人口等の一極集中化に伴い、人口密度が過度に高くなっているため、UHI現象が頻繁に発生し、さらに夏期の日中の最高気温が40°Cを超える日も出現している。本研究の目的は、上海において高密度自動観測システムを初めて構築し、長期間にわたって気象観測を実施して得られたデータに基づいて、上海におけるUHIの実態を解明することである。さらに、観測データと数値モデルを用いたシミュレーション計算結果の比較検討を行い、精度の高い予測モデルを確立し、そのモデルによりUHI現象の再現や緩和策効果を予測する。そして、これらの成果を用いてUHI緩和のための有効な上海の都市区画整備・開発計画を提案する。平成16年度は、現地調査を実施するとともに、途上国の実情に鑑み、観測およびシステム保守のコストを抑えながら、上海で高密度自動観測システムの構築を行った。2005年3月現在では、上海市をカバーする29箇所の公用緑地で簡易自動観測網(百葉箱内の小型自動記録式温度・湿度ロガー)を設置した。10分間隔で記録したデータを約50日ごとに回収すると同時に、得られた観測記録のデータベース化を進めている。観測によると、上海では風の弱い晴天夜間にUHIが発生している状況である。

また、夏期の上海市内における詳細な気温分布図の作成、上海におけるUHIの把握に向けて、2005年5月末までには市の中心部にある公用住宅地で10箇所を追加設置する予定である。今後、観測データを気象学的に検討・分析することによって、上海におけるUHIの実態を解明する。さらに、観測データと数値モデルを用いたシミュレーション計算結果の比較検討を行う計画である。本研究の目的は、第一に、途上国の実情に鑑み、日本で蓄積された研究成果を有効利用しつつ、観測およびシステム保守のコストを抑えながら、中国・上海において高密度自動観測システムを初めて構築することである。第二に、長期間にわたって37箇所で気象観測を実施して得られたデータに基づいて、上海におけるヒートアイランド(UHI : Urban Heat Island)の実態を解明することである。そして、これらの成果を用いてUHI緩和のための有効な上海の都市区画整備・開発計画を提案する。観測によると、上海の月平均気温の上昇が見られ、特に2005年においては、最高気温38°Cを超える日数が10日以上、最高気温の最大値は39.8°Cであり、世界的に見ても異常な高温化が顕著となっていることが確認された。また、2005年4月と5月にも真夏日が現れ(4月に6日、5月に5日)、市の中心部においては、真夏日が7月に28日で、8月に24日であった。さらに、日最高気温35°Cを超える日数が7月に17日、8月に14日であり、日最低気温25°Cを超える日数が7月に25日以上、8月に15日以上であった。上海では、風の弱い晴天夜間にUHIが年間を通してはっきり存在している。7月のUHI強度の最大値は4.3°Cで、8月の場合には3.4°Cであった。UHI強度は日没後急速に増加し、その後は同じような状態が日の出頃まで続くことが明らかになった。また、市の中心部にある公園緑地の暑熱緩和効果が明確にされた。7月の場合、住宅地内の公用緑地より公園緑地のUHI強度の最大値が約1.3°C低かった。さらに、夏季の日中においては、冷たい海風(東南東南)の進入のため、市の東部で高温域が緩和され、都心部と市の南西部が高温域になった。しかし、都心、市の東部とも海風の影響を受けているが、海風の風速が5.0m/s以上になっても、南西部での気温低下は認められず、明瞭なヒートアイランドが見られた。一方、陸風(南西西西北)の夜においては、市の東部を中心とする発達したヒートアイランドが見られた。
減災に資する「共同性」の構築に向けて:課題解決を目指す社会学的研究の試み

「共助」の中身は、支援者-受援者が取り結ぶ関係も含めて、単純に分解できるものではなく、現場の活動実践で重視されている価値観を尊重しながら、そこから汲みだされた概念をうまく活動実践に組み込んでいくことで、無理のない自然な関係に基づく支援関係が形成されることが分かった。また、将来志向の社会学的研究の方法論の提案として、活動実績データの分析という手法の標準化を試み、次のように整理した。(1)災害社会学の時間軸と社会的単位の枠組の設定、(2)個人のレベルと事業のレベルに分けて活動実績を整理、(3)それぞれのアウトプットと相互の関係性を分析する。本申請研究は、被災地から被災地への「助け合いの連鎖」、支援者と受援者が相互に入れ替わりうること等を念頭におきながら、以下の(1)(2)の課題に取り組むものであるが、本年度は、当初掲げた計画をほぼ実行でき、かつ計画では想定していなかった成果を出すことができた。特に、研究を進めていく過程で、活動実践者(災害NPO等)との対話の場を設け、研究者が構築した概念を現場の視点から批判的に検討してもらえたこと、また実務家(市民事業を実施するNPO)が主催する市民事業の作品展・交流会の企画運営に参画し、研究の成果を実践につなげる実務にも関わることを通じて、研究と活動実践を往復しながら成果を出していくプロセスを経験できたこと、等は意義深かった。以下、それぞれの課題ごとに成果を記す。(1)新たな解釈枠組みの構築:「共同性」概念による「共助」概念の再検討文献レビューを通じて、災害ボランティア活動が成立し、繰り返されていく論理を「相互性の論理」という概念で説明することを試みた。さらに研究者・実務家・実践者らと「円卓会議」を開催し、こうした災害ボランティアに関する論文を持ち寄り、それぞれの著作や現場での課題について意見交換を行い、この分野で創り出してきた概念の検討等も行った。(2)将来の課題解決に資する手法の提案:市民事業の分析を通じて調査協力団体と定期的に勉強会を開催し、平成19年度に実施した市民事業従事者の活動実績データの収集・分析を進めている(来年度も継続)。今年度はその中間的な報告を学会発表等で行った。さらに調査協力団体が主催する市民事業作品の展示・交流会の企画・運営に研究成果を活用してもらい、従事者と直接接し、この事業の意義や見えていなかった課題を確認することもできた。本年度も昨年度に引き続き、積極的に活動実践者(災害NPO等)との対話の場を持ちながら研究活動を進めた。研究者が構築した概念を現場の視点から批判的に検討してもらう一方、学術的な活動と社会的な活動との連携についても、踏み込んだ試みを行うことができた(→学会発表)。以下、本研究の柱となる課題(1)(2)の実績概要を記す。(1)新たな解釈枠組みの構築:「共同性」概念による「共助」概念の再検討研究者・実務家・実践者らと特定のテーマ(災害ボランティアの文化、専門職との連携)について不定期に勉強会を持ち、ここでの議論を研究につなぐことを試みた。まず「災害ボランティア文化」に関しては、勉強会を通じてこの分野で創り出してきた概念の検討を行ないながら、阪神・淡路大震災から15年間の総括と展望を行なった(→備考)。さらにここから「受援力」「回復力」という概念を見出すことができたので、来年度以降、掘り下げていく予定である。また「専門家と市民ボランティアの連携」についても、実務家・実践者の協力を得ながら、中越沖地震後の応急復旧に関わる活動実績データの分析を行い、連携による効果的な活動の可能性と今後の課題を指摘した(→学会発表)。(2)将来の課題決に資する手法の提案:市民事業の分析を通じて今年度は、昨年度の中間報告を発展させる方向で、市民事業の需要サイドに注目し、被災からの日常化の中で生じるニーズをターゲットに事業を組み立ててきた神戸の市民団体の協力を得、その4つの事業の活動実績データを収集・分析し、事業を支える中軸となるコンセプトを見出すことができた(家庭の市場化・公益化、もう一つの社会システムの構築など)。来年度も調査協力団体との勉強会を継続し、この分析を進めていく予定である。助成最終年度となる本年度は、研究課題に関する現段階の総括となる総説論文を幾つかまとめた(→雑誌論文)。また昨年度に引き続き、活動実践者(災害NPO等)・実務家(ジャーナリスト等)との対話の場にも積極的に参加し、この場で扱った問題解決志向の活動実践にも取組んだ。当初の計画は、ほぼ遂行できたと考えているが、フィールドワークの過程で発見した事象・課題にも取組んだことで、想定していなかった成果も得られた。本研究の柱となる2つの課題の実績概要を以下に記す。(1)新たな解釈枠組みの構築:

「共同性」概念による「共助」概念の再検討年度初めに(1)地域の共同性から公共性を紡いでいく可能性(田中2010)、(2)受援者との関係性に焦点を当てた支援活動(原田2010)に関する理論的な研究成果が出されたので、成果のまとめに際しこれらを参照することができた。また実践者・実務家との意見交換の場(今年度は巨大災害に向けた防災訓練企画会議)に参加し、具体的な活動現場をイメージしながら「受援力」「回復力」の概念を検討し、訓練後の活動評価の場で設定したコンセプト(概念)が、訓練の実践で具体的に議論されたことで問題の見落としを減らしたり、配慮すべき問題の発見につながっていたことを確認できた。(2)将来の課題解決に資する手法の提案:市民事業の分析を通じて災害復興期の市民事業に関する需要サイドの活動実績データの分析から、中軸となる事業コンセプトを見出すことはできたが、元々この事業は供給側の理由で始められるケースが多く、事業の成功の鍵となるのは供給側の条件整備であることが分かった。また、活動実績データの分析手法をまとめると、(1)災害社会学の時間軸と社会的単位の枠組の設定、(2)個人のレベルと事業のレベルに分けて活動実績を整理、(3)それぞれのアウトプットと相互の関係性の分析するという流れで整理できる。