hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアのホームレス支援が創り出すもうひとつのインナーシティ再生の試み

東アジアの日本、韓国、台湾、香港を対象として、この10数年にわたって深化したホームレス支援の到達点を明らかにした。脱ホームレス支援がインナーシティの持続的な修復型再生を生み出し、残余の福祉・ハウジングと称される政策の隙間を、活動的なNPOが補完した。福祉が取り組んでこなかった居住支援や就労支援を組み込んだ、中間施設の運営や地域のセーフティネット再編に関連する事業の分析を行った。国際ワークショップを毎年開催し、政策提言もあわせて行った。先進都市に内在する社会的条件不利や、剥奪をもたらす負の地域効果により、ホームレスや住宅困窮層のさらなる拡散が社会問題として注目を浴びており、従来型のNGO主導で、ボランティアに依拠するような、一個人やグループだけの対応には限界が見えてきている。こういった問題に共鳴した各国の研究者、行政、そして民間団体等が中心となり、大阪あるいは日本という域を超え、越境的な連携に基づく、ホームレス支援を軸にした国際共助のシステムの構築を目指す調査研究と位置付けている。昨年度は、「東アジア包摂都市に向けたインクルーシブ都市ネット」の形成に向けた準備段階の年であった。具体的には、都市研究プラザ台北サブセンターの主催による第1回台北ワークショップを昨年度行い、第2回ワークショップはソウルサブセンターがホストとなり、今後開催されることが合意されている。これまで東アジア先進都市に設立された各々のプラザ海外サブセンターをベースとするこれらの活動を通し、東アジア先進都市で直面している社会的条件不利や、バルナビリティの深化に対抗できる、新たな共助システムとしての包摂都市のあり方を模索していく。台北ワークショップの結果は、日中韓の3ヶ国語でレポートシリーズとして刊行し、ネクストステップへの準備がある程度できたと評価している。一昨年度に地域NPOとはじめた居住サポート研究会による調査を継続させた簡易宿所調査、大阪市ホームレス自立支援課の協力に基づく自立支援センター入退所調査や、大阪市保護課とのあいりん地域の現状と今後に関する調査、大阪府総合福祉協会と連携した刑余者支援調査、NPO全国ホームレス支援ネットワークとともにおこなった厚労省委託調査である「広義のホームレスの可視化と支援策に関する調査」、「福祉事務所調査」、「無料低額宿泊所調査」と、実に多くの関連調査が、本研究プログラムを支えてきた。一連の都市研究プラザが本格的にかかわった調査の経験と、研究の蓄積が原動力となったことは言うまでもない。先進都市に内在する社会的不利や、剥奪をもたらす負の地域効果により、ホームレスや住宅困窮層のさらなる拡散が社会問題として注目を浴びており、従来型のNGO主導で、ボランティアに依拠するような、一個人やグループだけの対応には限界が見えてきている。昨年度は、「東アジア包摂都市に向けたインクルーシブシティネット」の形成に向けて本格的に動き出した年であった。具体的には、都市研究プラザ台北サブセンターの主催による第1回台北ワークショップを昨年度行い、第2回ワークショップはソウルサブセンターがホストとなり実施され、第3回ワークショップは日本での開催が合意されている。これまで東アジア先進都市に設立された各々の都市研究プラザ海外サブセンターをベースとするこれらの活動を通し、東アジア先進都市で直面している社会的不利や、バルナビリティの深化に対抗できる、新たな共助システムとしての包摂都市のあり方を模索していく。台北とソウルでのワークショップの結果は、日中韓の3ヶ国語でレポートシリーズとして刊行し、ネクストステップへの準備がある程度できたと評価している。3年前に地域NPOとはじめた居住サポート研究会による調査を継続させた簡易宿所調査、大阪市ホームレス自立支援課の協力に基づく自立支援センター入退所調査や、大阪市保護課とのあいりん地域の現状と今後に関する調査、大阪府総合福祉協会と連携した刑余者支援調査、NPOホームレス支援全国ネットワークとともにおこなった厚労省委託調査である「広義のホームレス支援の先進事例とあるべき仕組みに関する調査」、「伴走型生活支援士育成研究事業」、「東日本大震災復興期におけるあるべき居住セーフティネットに関する調査研究事業」と、実に多くの関連調査が、本研究プログラムを支えてきた。先進都市に内在する社会的条件不利や、剥奪をもたらす負の地域効果により、ホームレスや住宅困窮層のさらなる拡散が社会問題として注目を浴びてきた。大阪あるいは日本という域を超え、主に東アジアを中心とした越境的な連携に基づく、ホームレス支援を軸にした国際共助のシステムの構築を目指す調査研究と位置付けている。具体的には、東アジア先進都市に設立されたプラザ海外サブセンターをベースとして、東アジア先進都市で直面している社会的条件不利や、バルナビリティの深化に対抗できる、新たな共助システムとしての包摂都市のあり方を提示するために、毎年ワークショップを開催した。台北サブセンターの主催による第1回ワークショップを初年度に行い、第2回ワークショップはソウルサブセンターがホストとなり、二年度目に開催された。最終年度は、その集大成として位置付け、大阪で開催した。

いずれも日中韓の3ヶ国語でプロシーディングス化され、初年度と最終年度は都市研究プラザのレポートシリーズとして刊行した。またこのワークショップは台湾のテレビメディアにも詳細な取材を受け、2回にわたって台湾で放映され、台湾における生活困窮者のハウジング支援に大きな刺激を与えた。このハウジング支援は、局所的には、西成特区構想におけるNPOによる社会住宅の試みに焦点を当てることとなり、上述にも記したように国際的な注目を浴びるきっかけを作ったと言える。そのほかにも日本の各地域NPOと連携した、脱ホームレス支援をした人々のその後の地域生活を明らかにし、その継続的支援に関する本邦初のホームレス経験者に対するパネル調査も同時に行った。多くの関連調査が、本研究プログラムを支えてきた。一連の都市研究プラザが本格的にかかわった調査の経験と、研究の蓄積が原動力となったことは言うまでもない。主として東アジア各国・都市の調査を進めてきたものの、日韓に比べ、台湾や香港に関しては、研究アプローチや主研究テーマに関連する焦点が定まっていなかったので、台湾での調査を重点的に行った。カウンターパートもNGOを設立し、包摂的な居住支援の一端を押さえることはできた。今後、台湾・香港に比重を置きつつ、日韓との比較も視野に入れながら研究を続けていくことにしたい。その他、日韓に関しては、アクションリサーチを行いながら、両国の実践的なフィールド経験が共有できるようなプラットフォームの構築に次ぎ、交流の深化をみることができた点は、本研究を通じて得た大きな成果の一つである。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究を通じて得た知見に基づき、ホームレス状態を無くしていくための居住支援をはじめ、社会的企業等を通じた就労支援のあり方についてさらに研究を深めていきたい。なお、日韓をはじめ、台湾や香港においては、都市社会の構造や文化的に共通している点も多々あり、比較の側面にも目を配りながら研究を続け、最終年度において、書籍としてこの東アジアのハウジングセーフティネットの現状と仕組みづくりを公開していきたい。
慢性呼吸不全患者の在宅夜間非侵襲的陽圧換気の適応基準

方法:(1)対象患者について換気機能検査(%VC、FEV_<1.0>%)を施行。(2)酸素吸入により日中覚醒時のPaO_2を6090Torrに設定し、パルスオキシメータにより睡眠時動脈血酸素飽和度(SaO_2)を経時的に測定。(3)酸素吸入前後での動脈血液ガス、DST85を各疾患群で比較。(4)空気吸入下でNODが認められる例(NOD群)とNODが認められない例(non-NOD群)について、動脈血液ガス、換気機能検査を比較。結果:(1)COPD、PFでは酸素吸入により全例NODは消失した。PTBではPaO_2を80Torr以上にしてもNODが存在する例が存在した。(2)PTB例でNOD群はnon-NOD群に比べPaCO_2が高く、%VCが低い傾向にあった。結論:PTB例でPaCO_2高値例、%VC低値例では、酸素吸入によりPaO_2を改善させてもNODを合併しやすく、NIPPVの適応となる可能性がある。対象:慢性閉塞性肺疾患(COPD)53例、肺結核後遺症(PTB)47例、肺線維症(PF)12例。方法:(1)対象患者について日中覚醒時の動脈血液ガス、換気機能検査(%VC、FEV_<1.0>%)、心電図、心臓超音波検査を施行。(3)空気吸入下でNODが認められる例について酸素吸入によりPaO_2を改善させ、夜間SaO_2モニターを施行する。NODが酸素吸入でも残存する症例はNIPPVの適応となる可能性があり、これらの例について臨床的特徴を検討する。結果:(1)COPD例およびPF例では酸素吸入によりPaO_2を70Torr以上に設定すればほとんどの例でNODは消失するが、PTB例ではPaO_2を80Torr以上にしてもNODが存在する例が存在した。(2)酸素吸入下にてもNODが認められる例はPDB例、PaCO_2が高値例、%VCが低値例、肺性心がある例、右心不全の既往がある例が多かった。結論:酸素吸入下でPaO_2を改善させても特にPTB例、PaCO_2高値例、%VC低値例、肺性心がある例、右心不全の既往がある例ではNIPPVの適応となる可能性がある。
実現ボラティリティにおける長期記憶性の検証

この研究の目的は、実現ボラティリティのデータを使用して、ボラティリティのもつ長期記憶性について分析していくことである。特に、確率的なボラティリティが一般化ARFIMA過程に従うモデルを考えて、その仮定が適切かどうかを検証する。平成30年度は、平成29年度に続き、構造変化がもたらす「見せかけの長期記憶性」の問題に取り組んだ。Lee他(2003)のCUSUM検定により「見せかけの長期記憶」と判断されたデータについて、構造変化が起きていないと判断された時期だけで推定すると、長期記憶パラメータは有意となることが判明した。この原因は、CUSUM検定の検出力の低さの問題と考えられる。現段階では、実現ボラティリティに長期記憶を仮定するほうが適切と判断されるため、多項ゲーゲンバウアー過程のように複雑な長期記憶をもつ確率的ボラティリティ変動モデルを用いて実証分析をおこなった。その結果、予測力が向上することがわかったので、この成果を論文にまとめた。その他、予備的な研究として2編の論文を完成させることができた。1つは、So (1999)のシミュレーション平滑化法を拡張して、長期記憶と非対称性をもつような確率過程に応用できるようにした。これにより非対称性と長期記憶をもつ確率的ボラティリティ変動モデルについて、近似を用いずにシミュレーションができるようになった。またRealized Stochastic Volatilityモデルをカルマンフィルターで擬似最尤推定しても、その効率性はほとんど下がらないことを示し、様々なモデルを簡単に推定できることを紹介した内容を論文にまとめた。3編のうち最後の1編は学術誌に掲載され、最初の2編も学術誌に掲載が決定している。特に、確率的なボラティリティが一般化ARFIMA過程に従うモデルを考えて、その仮定が適切かどうかを検証していく。平成28年度の課題は、モデルの推定方法の確立である。研究計画に沿って、一般化ARFIMA過程として、Gegenbauer多項式を応用したGARMA過程を使って、研究を行った。まず予備的な研究として、一般化ARFIMA過程の誤差項がGARCHモデルまたは確率的なボラティリティ変動モデルに従う場合について研究を行った。誤差項がGARCHモデルに従う場合(GARMA-GARCH)について、最尤推定量の漸近分布を導出した。また、誤差項が確率的なボラティリティ変動モデルに従う場合(GARMA-SV)について、最尤推定量の有限標本におけるパフォーマンスを調べた。日本とフランス、米国のインフレ率のデータを使って分析したところ、単純なARFIMA-SVよりも、複数の周期性を考慮したGARMA-SVモデルのほうが適切であるということがわかった。この研究の成果は、Peiris and Asai (2016)として学術誌に掲載された。次に、観測値がGARMA過程とノイズの和として表現されるようなモデル(GARMA+ノイズ)について、研究計画に沿って、ベイジアン・マルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法を考案した。日経平均先物の実現ボラティリティのデータを使用して分析したところ、複数の周期性を考慮したGARMA+ノイズ過程が適切であることがわかった。この研究成果を論文にまとめたので、現在、学術誌に投稿中である。研究計画に沿って、2編の論文を執筆することが出来たため。平成29年度は、構造変化がもたらす「見せかけの長期記憶性」の問題に取り組んだ。当初は、Perron and Qu (2010)やQu (2011)の検定統計量の使用を検討していたが、Lee他(2003)のCUSUM検定を使用すれば、長期記憶の検証だけでなく、構造変化の時点も特定できることがわかった。日米英3国の株式指数の実現ボラティリティのデータを使って検証したところ、いずれも構造変化により、見せかけの長期記憶性が生じていることがわかった。その他、予備的な研究として、4本の論文を完成させることができた。まず、ボラティリティが一般化長期記憶過程(多項ゲーゲンバウアー過程)に従うケースについて、実証分析を行い、論文にまとめた。次に、日経225先物のボラティリティを予測する際に、原資産の長期記憶性を応用する方法を考案し、論文にまとめた。3番目に、長期記憶をもつ多変量非対称GARCHモデルについて、最尤推定量が漸近的に正規分布に従うことを証明し、論文にまとめた。4番目の研究では、長期記憶性と非対称性をもつような実現確率的ボラティリティ変動モデルを考案し、実証分析を行い、その研究成果を論文にまとめた。この4編の論文は、いずれも学術誌に掲載された。当初の検討していた方法よりも適切なアプローチをみつけて、実証分析を行うことができたため。また予備的な研究ではあるが、前年度の研究成果から得られた知見をもとにして、4編の論文にまとめることができたため。

平成30年度は、平成29年度に続き、構造変化がもたらす「見せかけの長期記憶性」の問題に取り組んだ。Lee他(2003)のCUSUM検定により「見せかけの長期記憶」と判断されたデータについて、構造変化が起きていないと判断された時期だけで推定すると、長期記憶パラメータは有意となることが判明した。この原因は、CUSUM検定の検出力の低さの問題と考えられる。現段階では、実現ボラティリティに長期記憶を仮定するほうが適切と判断されるため、多項ゲーゲンバウアー過程のように複雑な長期記憶をもつ確率的ボラティリティ変動モデルを用いて実証分析をおこなった。その結果、予測力が向上することがわかったので、この成果を論文にまとめた。その他、予備的な研究として2編の論文を完成させることができた。1つは、So (1999)のシミュレーション平滑化法を拡張して、長期記憶と非対称性をもつような確率過程に応用できるようにした。これにより非対称性と長期記憶をもつ確率的ボラティリティ変動モデルについて、近似を用いずにシミュレーションができるようになった。またRealized Stochastic Volatilityモデルをカルマンフィルターで擬似最尤推定しても、その効率性はほとんど下がらないことを示し、様々なモデルを簡単に推定できることを紹介した内容を論文にまとめた。3編のうち最後の1編は学術誌に掲載され、最初の2編も学術誌に掲載が決定している。研究遂行前に予想していた状況とは少し異なり、実証分析を行った結果、単なるGARMA過程よりも、複数の周期性を考慮したGARMA過程を考えるほうが適切であることがわかった。平成29年度は、研究計画に沿って見せかけの長期記憶性の問題を扱う。上述のように、実証結果から言えば、複数の周期性を考慮するほうが望ましいため、検定統計量はより複雑になると予想される。Tsai, Rachinger, and Lin (2014)では季節性を考慮したARFIMA過程を扱っているので、参考としたい。研究遂行前に予想していた状況とは少し異なり、構造変化の時点を特定することができた。まず補完的なアプローチとして、データを分割して、構造変化が起きていない期間について、長期記憶性をもつかどうか検証していく。そこで長期記憶性が示されるならば、平均のシフトが起きていると考えられる。平成30年度の後半では、確率的ボラティリティが、長期記憶性と平均のシフトを併せもつときに、両方のパラメータを同時に推定する方法を検討していく。その推定結果を予測に役立てて、単なる長期記憶モデルを用いるよりも、予測力が改善されるかどうか検証していきたい。150円に満たない金額であるが、書類整理用の備品購入で差額が生じてしまった。差額が生じないように購入していきたい。
薬物中毒時における薬用炭の吸着能に対する薬物中添加物の影響

研究目的:薬物中毒では服毒した薬物を除去するために薬用炭が頻用される。薬用炭は、一般に無極性物質の吸着に優れ、医薬品をはじめとし、農薬や種々の化学薬品の除去に用いられており、そのエビデンスについても書籍や文献などで多数報告されている。しかし、中毒起因物質中の添加物に関する知見は非常に少ない。一般に、様々な化学製品の成分表示には主成分や法で定められた薬物のみが記載されている場合も散見される。しかし、特に農薬や工業用品には有機溶媒や界面活性剤などが溶剤や添加剤として含有されており、薬用炭が投与され場合、これらの溶剤や添加物が主成分の薬用炭への吸着にどのような影響を与えているのかは明らかになっていない。また、溶剤や添加物の中には主成分の毒性以上に強い毒性を持つものもあり、重篤な症状を引き起こすこともあり、これらの薬物の薬用炭への吸着能を知ることは得るものが非常に大きい。研究方法:カルバメート系農薬であるBPMCを650μg5500μgを水に溶解し、薬用炭10mgと反応させ、その吸着の状態をHPLCを用い測定し、BPMC単独及び市販のBPMC乳剤(バッサ乳剤:住友化成製)の吸着動態を比較した。研究成果BPMC単独、乳剤ともにLangmuir型吸着を示した。BPMC単独、乳剤水溶液の平衡定数はそれぞれ0.80L/mg、0.49L/mg、飽和吸着量は329mg/L、258mg/Lとなり、平衡定数、飽和吸着量いずれも乳剤で低下した。これには乳剤に添加されているキシレンや界面活性剤などが影響していると考えられるが、添加物が直接的に活性炭とBPMCの結合を阻害しているものか、BPMCが乳化によりミセルとなって安定化し、吸着平衡が移動ものかはさらなる検討が必要と考えられる。
青年期ニコチン慢性曝露によるアルコール飲酒増加に対する分子機構と薬物治療薬の探索

喫煙者は、アルコール(EtOH)依存と診断される確率が、非喫煙者よりも大きいことが報告されている。本研究では、青年期にニコチン慢性処置した動物を用いて、EtOH誘発報酬効果形成およびEtOH自発摂取量におけるL-type Cav1channelsの関与について検討を行った。その結果、青年期にニコチン曝露歴があるとEtOH誘発報酬効果の亢進ならびにEtOH自発摂取の増加が認められ、その増加機構には側坐核領域のdopamine D1 receptor陽性神経細胞におけるL-typeCav1.2channelsの活性化が深く関与していることが示唆された。アルコール(EtOH)依存とニコチン依存は共存することが知られている。また、EtOH依存症者におけるニコチン依存は生命予後の上でも深刻な問題であり、EtOH依存症の治療においてニコチン依存への対応が必要と考えられる。しかしながら、EtOHおよびnicotine依存との科学的関連性、特に青年期におけるニコチン処置後のEtOH自発摂取量におけるL-type voltage-dependentCa2+ (Cav1)channels (L-type Cav1 channels)の関与については明らかになっていない。そこで本研究では、青年期にニコチン慢性処置した動物を用いて、EtOH自発摂取量におけるL-type Cav1 channelsの関与について行動薬理学的観点から検討を行った。ニコチン処置動物は浸透圧ポンプを用い、ニコチンを慢性皮下投与することにより作製した。また、EtOHの自発摂取量は2 bottle freechoice法により評価した。青年期にニコチン処置した動物における8% EtOHの自発摂取量を測定したところ、対照群と比較して有意なEtOHの自発摂取量の増加が認められた。このEtOHの自発摂取量の増加は、nifedipineの前処置により有意に抑制された。以上のことから、青年期にニコチン曝露歴があるとEtOH誘発報酬効果の亢進ならびにEtOH自発摂取の増加が認められること、さらにその増加機構に脳内のL-type Cav1 channelsの活性化が重要な役割を果たしていることが示唆された。平成27年度の研究目的は、青年期のニコチン曝露が成長後アルコール飲酒量に影響を及ぼすか否か、またその亢進に細胞内カルシウム動態の変化が関与するか否かを明らかにすることである。本年度の検討により、青年期のニコチン曝露がアルコールの依存形成ならびにアルコール飲酒量を増加されることが認められ、その亢進に脳の神経細胞にあるL-type voltage-dependent Ca2+ (Cav1) channelsが関与していることを示唆した。したがって、本研究における達成度は概ね順調に進んでいるものと考えられる。本研究では、青年期におけるニコチン曝露が将来アルコール(EtOH)に対してどのような影響を与えるかを検討する目的とした。本検討では青年期においてニコチンの慢性処置を行いEtOH誘発報酬効果形成およびEtOH自発摂取量におけるL-type voltage-dependent Ca2+ (Cav1) channels (L-type Cav1 channels)の関与について行動薬理学的観点から検討を行った。また、EtOH誘発報酬効果は条件づけ場所嗜好性試験法ならびにEtOHの自発摂取量は2 bottle freechoice法により評価した。ニコチン処置動物を用いて、EtOHで条件付けを行うことにより有意な報酬効果の増強が認められた。この報酬効果の増強がL-type Cav1 channelsを介しているか否かについて、L-type Cav1 channels阻害薬であるnifedipineを用いて検討したところ、EtOHによる報酬効果は、nifedipineの脳室内投与により用量依存的かつ有意に抑制された。さらに、ニコチン慢性処置後動物における8% EtOHの自発摂取量を測定したところ、対照群と比較して有意なEtOHの自発摂取量の増加が認められた。以上のことから、青年期にニコチン曝露歴があるとEtOH誘発報酬効果の亢進ならびにEtOH自発摂取の増加が認められること、さらにその増加機構に脳内のL-type Cav1 channelsの活性化が重要な役割を果たしていること可能性が考えられる。平成28年4月から現在の所属へ異動となったため、研究環境の大幅な変更があった。本申請研究内容は、前任地にて以前から実施していた研究の発展的内容のために、新任地において実験環境の条件や設備を同等レベルの状態にセットアップする必要がある。また、平成28年度は新任地にての新しい業務を履行するために、多くの時間を要することとなった。これらの理由から、当初予定していた研究進度が遅くなっている。平成29年度は可能な限り、本申請研究を遂行していく所存である。平成27年度および28年度において青年期にニコチン曝露歴があるとEtOH自発摂取の増加が認められ、さらにそれらの増加は、L-type Cav1 channels阻害薬であるnifedipineを脳室内投与することで、抑制されることを明らかにした。現在までに薬物依存は腹側被蓋野から側坐核へ投射している中脳辺縁ドパミン神経が重要な役割を果たしていることが報告されている。

そこで本研究では、ニコチン慢性処置後におけるL-type Cav1 channelsであるCav1.2のタンパク発現量について検討したところ、側坐核領域でタンパク発現量の有意な増加が認められた。次に、側坐核領域におけるCav1.2とdopamine D1 receptor (DD1R)ならびにdopamine D2 receptor (DD2R)の局在をin situ hybridization法に従い検討したところ、Cav1.2は、DD1RおよびDD2R陽性神経細胞に発現していることが確認された。そこで、ニコチンを慢性処置した後にEtOH自発摂取を行った時に側坐核領域におけるDD1RおよびDD2R陽性神経細胞の活性化が認められるか否かを、c-fosとのtriple蛍光染色をin situ hybridization法に従い検討した。その結果、ニコチン慢性処置後のEtOH自発摂取時では側坐核領域のDD1R陽性神経細胞でのc-fos発現の増加が認められた。以上のことから、青年期にニコチン曝露歴があるとEtOH誘発報酬効果の亢進ならびにEtOH自発摂取の増加が認められ、その増加機構には側坐核領域のL-type Cav1 channelsの活性化が深く関与し、特にDD1R陽性神経細胞を活性化することで調節されていることが示唆された。喫煙者は、アルコール(EtOH)依存と診断される確率が、非喫煙者よりも大きいことが報告されている。本研究では、青年期にニコチン慢性処置した動物を用いて、EtOH誘発報酬効果形成およびEtOH自発摂取量におけるL-type Cav1channelsの関与について検討を行った。その結果、青年期にニコチン曝露歴があるとEtOH誘発報酬効果の亢進ならびにEtOH自発摂取の増加が認められ、その増加機構には側坐核領域のdopamine D1 receptor陽性神経細胞におけるL-typeCav1.2channelsの活性化が深く関与していることが示唆された。平成28年度は平成27年度に得られた結果を応用し、青年期のニコチン曝露がアルコールの依存形成ならびにアルコール飲酒量を増加されることに、細胞内カルシウム動態機構を調節すると考えられているリン酸タンパク質(PKAならびにPKC)の関与について検討を行う。また、青年期のニコチン曝露がアルコールの依存形成ならびにアルコール飲酒量を増加させる脳部位の特定ならびにL-type Cav1 channelsのタンパク質量、L-typeCav1 channelsの局在についてRNAscope in situ hybridizationを用いて検討する。さらに、マイクロダイヤリシス法を用いて、脳内におけるドパミンの遊離量を測定する。これらの検討に関わる基礎的な実験は終了しているため、次年度の研究目的も達成できると考えている。1)青年期のニコチン曝露がアルコール依存形成を促進させることならびに飲酒量を増加させる細胞内情報伝達機構を検討する。
興奮性ニューロンと抑制性ニューロンが識別できる遺伝子改変ラットの開発

脳は、興奮性と抑制性のニューロンで構成される神経ネットワークの集まりからできている。しかしながら、興奮性ニューロン(神経伝達物質としてグルタミン酸を放出する)と抑制性ニューロン(神経伝達物質としてGABAあるいはグリシンを放出する)の両者とも生のスライス標本や組織切片で正確に同定することは、一般に困難である。また、ラットは生理学や解剖学で使用される実験動物であり、これまでのデータの蓄積がある。そこで、興奮性ニューロンと抑制性ニューロンが識別できる遺伝子改変ラットの開発を目指した。最初に、抑制性ニューロンを蛍光分子で標識したトランスジェニックラットの作成・解析を行った。抑制性ニューロンに特異的発現する小胞型GABAトランスポーター(VGAT)遺伝子を含む大腸菌人工染色体(BAC)クローンと蛍光蛋白質、Venusの遺伝子を利用して、トランスジェニックラット(VGAT-Venusラット)を2系統(系統Aと系統B)樹立した。大脳皮質でVenus分子の発現を観察した結果、抑制性ニューロンのGABAニューロンに特徴的な小型の細胞が散在性に認められた。さらに、大脳皮質GABAニューロン全体に対するVenus発現細胞の割合について、Venusの蛍光と抗GABA抗体による2重染色を用いて検討した。その結果、2系統ともに、GABAとVenusの発現が殆ど一致した。系統Aのヘテロ接合体ラットの大脳および小脳のGABA含量について野生型ラットと比較した結果、VGAT-Venusラット系統Aの大脳および小脳のGABA含量は、野生型ラットのGABA含量と同程度であり、有意差はなかった。VGAT-Venusラット系統A、大脳皮質のVenus陽性細胞からホールセル記録を行った結果、GABAニューロンに特徴的なfast-spiking等の発火パターンを観察した。以上の結果は、ラットの大脳皮質や小脳皮質におけるGABAニューロンの組織学的解析や電気生理学的解析にVGAT-Venusラットが有用であることを示唆する。今後は、VGAT-Venusラットを用いて、脳の他の領域の抑制性ニューロンについても解析する。
幼若脳における低酸素性虚血性脳障害でのHB−EGFの発現とその意義

我々はラットの脳組織を用いて、HB-EGF(Heparin-binding EGF-like growth factor)が胎生、新生児期の幼若な脳において発現していることを確認し、中枢神経系の器官発育、特に血管脈絡系の発達に関与している可能性を報告した。本研究では、幼若脳における低酸素性虚血性脳障害の発症とその回復期におけるHB-EGFの作用機序、発現時期などを明らかにし、神経組織の修復とHB-EGFとの関連についてのさらなる究明を行い、将来的には新生児脳障害の予防や治療に対するHB-EGFの臨床応用を目的としている。研究実績であるが、低酸素性虚血性脳障害(HIE)モデルラットを作成した。妊娠SDラットを用いて、生後7日のラットの片側頭頸動脈を結紮後、低酸素負荷(8%酸素、92%窒素)を2時間施行した。このHIEラット大脳におけるHB-EGFのmRNA、cDNAの発現を確認するため、麻酔下にて開頭後、脳を採取し、抽出したRNAに^<32>P-dCTPをラベルしたHB-EGF cDNAプローブを用いてnorthern blottingを施行し、HB-EGFのmRNAを検出し、正常対照と比較した。また、HB-EGFのexon 1のopen reading frame全域を増幅するプライマーを設定し、RT-PCRを施行し、cDNAを検出し、同様に正常対照と比較した。これまでのところ、HIEモデルラットにおいても脳室周囲の白質や脈絡叢を中心としてHB-EGFの遺伝子レベルでの発現を確認できているが、正常対照との間に明らかな有意差は認められなかった。
環境ストレスにおける脂質転換と環境順応力

1)リン欠乏時の膜脂質生合成変異体pah1pah2における凍結耐性シロイヌナズナpah1pah2変異体は、リン欠乏耐性を欠くが、低温順化処理の有無に関わらず凍結耐性が付与されていることがわかった。そこで、野生株におけるPAH1/PAH2の遺伝子発現レベルを調べたところ、凍結処理時に通常時の50%程度まで減少することがわかった。一方で、これまでに凍結耐性に寄与するとの報告があるホスホリパーゼDについては、野生株と変異体で発現量に差がなかった。これらのことから、凍結耐性の付与にはPAH1/PAH2が直接的に関与していることわかった。また、凍結時の葉の電解質漏出度を調べたところ、野生株と変異体では有意な差がみられなかった。以上のことから、植物はPAH1/PAH2を介した脂質転換により凍結ストレスに順応するが、それは膜脂質組成変化による膜の物理的な安定性向上でなく、シグナル因子であるホスファチジン酸が凍結後の細胞修復を促進している可能性が示唆された。今後は凍結後の膜脂質修復に着目して研究を進める。2)シロイヌナズナ糖脂質合成酵素過剰発現体を用いたリン欠乏応答機構の解明リン欠乏時の膜脂質転換における主要酵素であるtype Bモノガラクトシルジアシルグリセロール合成酵素の過剰発現体(MGD3_OE)を作成した。MGD3_OEでは、野生株よりも新鮮重がやや増加していることがわかった。また、MGD3_OEではリン欠乏ストレス応答の指標であるアントシアニンの蓄積も抑制されており、リン欠乏応答が低下している可能性が示唆された。植物生育培地中のスクロース含量がリン欠乏応答に影響を及ぼす報告があるため、MGD_OEにおけるスクロース含量を測定したところ、地上部におけるスクロース含量が野生株に比べて少ないことがわかった。今後は、このスクロース含量の減少が何に起因するのかに着目して解析を進める。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、下記項目1については変異体の単離に重点をおいて進めた結果、計画通りの進捗が得られた。また、項目2については本研究費により新たに導入した凍結ストレス解析用の装置を用いて、これまでにあまり報告のない凍結耐性のメカニズムが存在することを明らかにした。1.リン欠乏時における貯蔵脂質の蓄積に関わるシロイヌナズナ変異体の単離と解析(1)リン欠乏時の膜脂質転換に関わる変異体の作成とその貯蔵脂質蓄積の解析三重変異体pah1pah2npc5, pah1pah2tgd1の作成を行い、リン欠乏時の膜脂質転換と貯蔵脂質蓄積の関係をより詳細に解析することにより、リン欠乏時の葉における貯蔵脂質蓄積の生理的意義を明らかにする。平成23年度は、pah1pah2とtgd1変異体の掛け合わせを行い、スクリーニングの結果、pah1pah2tgd1変異体の単離に成功した。(2)リン欠乏時に貯蔵脂質を蓄積しないシロイヌナズナ変異体の単離と解析複数の変異体の脂質解析を行ったところ、そのうちの一つである葉緑体局在と予測されるcox19-like proteinのノックアウト変異体について、貯蔵脂質含量は微量しか変化しないが、貯蔵脂質の脂肪酸組成に変化がみられることがわかった。1.リン欠乏時の膜脂質生合成変異体pahlpah2における凍結耐性の解析上記変異体pah1pah2における凍結耐性を詳細に調べたところ、この変異体の凍結耐性は凍結時の膜の安定性の上昇によるものではなく、凍結後の細胞の損傷からの回復に寄与していることがわかった。

今後は、このスクロース含量の減少が何に起因するのかに着目して解析を進める。24年度が最終年度であるため、記入しない。凍結耐性を調べるための装置の入手と実験手法の確立に時間がかかることが懸念されていたが、当初考えていたよりも早くに再現性のある信頼できるシステムを立ち上げることができたため。平成24年度は引き続き、平成23年度で得られた変異体を用いて、リン欠乏時の表現型を詳細に解析する。変異体pah1pah2における凍結耐性については、凍結後の細胞修復に焦点をおいて解析を進める予定である。現在のところ、研究計画の変更および研究遂行上の問題点はないと考えている。
肺傷害マーカーとしての肝癌由来増殖因子の臨床医学的検討

同意の得られたびまん性肺疾患(間質性肺炎肺炎、サルコイドーシス、好酸球性肺炎その他)および疾患対照として肺野病変を有しない血痰症例の計105例からマイクロサンプリング(オリンパス社製マイクロサンプリングプローブBC-401Cを使用)によって気道被覆液(ELF)が採取した。マイクロサンプリング法採取症例では本法に由来する有害事象は観察されず本法が低侵襲性で案全に解析に充分な量の気道被覆液が得られることが確認された。検体解析の終了した57症例(間質性肺炎27例、サルコイドーシス4例、好酸球性肺炎4例、血痰4例、その他18例)ではELF総重量は30.2±15.3mgであった。生理的食塩水1mlでプローブより抽出したELF中には666.6±700.3μg/mLのタンパクが検出された。われわれが気道、肺胞上皮細胞の傷害と再生に関与することを報告してきた肝癌由来増殖因子をELISA系で定量したところ、6.7から73.5ng/mlの範囲で全例に検出可能であった。さらにMultiplex Suspension Array System27Plex (BioPlex)により2例のELF中液性因子を測定したところ、IL-1b,-5,-6等16種が検出可能であった。既存の測定系によってELF中のサイトカインや増殖因子の定量が可能で、マイクロサンプリング法は炎症性肺疾患病態解析に有用なツールと考えられた。一方、検体採取手技が測定結果に影響する可能性が示唆された。肝癌由来増殖因子(hepatoma-derived growthfactor : HDGF)はヘパリン結合性増殖因子で、ヒトや実験動物で傷害を受けた後再生した気道、肺胞上皮細胞が発現し、間質性肺炎モデル動物の気管支肺胞洗浄液(BALF)中に高濃度のHDGF発現が検出されたことを報告し、これら肺構築の破壊を誘導する疾患の病態にHDGFが深く関わることを報告してきた(Mori et.al.,Am J Respir Cell Mol Biol30:459,2004)。肺構築の改変と肺胞上皮細胞の傷害と再生を伴う呼吸器疾患(間質性肺炎、サルコイドーシス、肺がんおよび疾患対象としてびまん性肺野病変を持たない呼吸器疾患について、その病態とHDGFの関係を明らかにするため以下の検討を行った。1.マイクロサンプリング法による気道分泌液中の肝癌由来増殖因子発現の検討2.ELISA法の完成によりHDGF測定のより正確な定量を行う(兵庫医大、中村助教授との共同研究による)マイクロサンプリングプローブ先端のウレタンスポンジに気道粘液を吸着する。1症例につき3本のプローブを使用する。マイクロサンプリングプローブは清潔な鋏で先端部分のみを切り落とし、マイナス20度で保存する。HDGFの定量:プローブを秤量後、1mlの生理的食塩水に浮遊させ、ボルテックスで吸着した粘液を溶出し、ELISAによるHDGFの定量に供す。気道粘液あたりの目的タンパク量算出のため溶出後のプローブは乾燥させ再度秤量する。現在まで当院の気管支鏡施行例中の46例からマイクロサンプリング検体を採取し、うち6症例分の検体を現在は開発中のELISA法によってHDGF検出をおこなった。その結果2から10ng/mlの濃度のHDGFが気道粘液中に検出されることがわかった。今年度は100例の検体採取を目指し、症例の獲得に努める。かつELISA法による検出系の確立を目指す。気管文鎮下マイクロサンプリング法により低侵襲性に気道被覆波(ELF)が採取可能である。ELF中の総タンパク量とサイトカイン、増殖因子を測定し、本法の炎症性肺疾患病態解析への有用性と問題点を検討した。

呼吸器疾患57症例(間質性肺炎27例、サルコイドーシス4例、好酸球性肺炎4例、血痰4例、その他18例)より3本のプローブ(オリンパス社製マイクロサンプリングプローブBC-401C)を使用し、右中葉入口付近より直視下にELFを採取した。ELF総重量は30.2±15.3mgであった。生理的食塩水1mlでプローブより抽出したELF中には666.6±700.3μg/mLのタンパクが検出された。検体採取時粘膜損傷による血液混入はELF中タンパク量を増加させた。われわれが気道、肺胞上皮細胞の傷害と再生に関与することを報告してきた肝癌由来増殖因子をELISA系で定量したところ、6.7から73.5ng/mlの範囲で全例に検出可能であった。さらにMultiplex Suspension Array System 27Plex (BioPlex)により2例のELF中液性因子を測定したところ、IL-1b,-5,-6等16種が検出可能であった。既存の測定系によってELF中のサイトカインや増殖因子の定量が可能で、炎症性肺疾患病態解析に有用なツールと考えられた。一方、検体採取手技が測定結果に影響する可能性が示唆された。
不斉液晶反応場でのヘリカルポリアセチレンの合成とその電磁気的及び非線形光学的特性

導電性高分子のポリアセチレンにらせん構造を付与したヘリカルポリアセチレンを合成し、さらにその種々のキラル化合物を合成することにより、不斉液晶場でのアセチレン重合を展開した。(1)キラルネマティック液晶からなる不斉反応場でアセチレンを重合することにより、らせん構造をもつヘリカルポリアセチレンを合成した。ポリアセチレン鎖およびそれらの束であるフィブリルのらせんの向きは、左旋性と右旋性のキラルドーパントを使い分けることで自在に制御できることを見出した。(2)次に、軸性キラル化合物以外のドーパントして、不斉中心を持つフェニルシクロヘキシル化合物を合成した。軸性キラルバイナフトール誘導体よりも半分以下の旋光度をもつこの分子系からなる不斉液晶場においても、ヘリカルポリアセチレンが合成できることを示した。同時に、ヘリカルポリアセチレンのねじれの度合いは、キラルドーパントの旋光性によって制御できることを明らかにした。(3)軸性キラルバイナフトール誘導体や含不斉中心化合物をチタン錯体の配位子として用いることで、キラルドーパントのみならず、触媒能をも有する新規キラルチタン錯体を合成した。これを用いた不斉反応場においても、ヘリカルポリアセチレンが合成できることを見出した。(4)基板に対して垂直に配向するホメオトロピックなネマティック液晶に、軸性キラルバイナフトール誘導体をキラルドーパントとして加えることで、垂直に配向したキラルネマティック液晶を調製した。これを反応場とするアセチレン重合により、フィブリルがフィルムの膜面に対して垂直に配向した、垂直配向へリカルポリアセチレンを合成することができた。一次元共役系高分子のポリアセチレンにラセン構造を付与したヘリカルポリアセチレンを合成し、さらにその種々のキラル化合物を合成することにより、不斉液晶場でのアセチレン重合を展開した。(1)キラルネマティック液晶からなる不斉反応場でアセチレンを重合することにより、ラセン構造をもつヘリカルポリアセチレンを合成した。ポリアセチレン鎖およびそれらの束であるフィブリルのラセンの向きは、左旋性と右旋性のキラルドーパントを使い分けることで自在に制御できることを見出した。これを反応場とするアセチレン重合により、フィブリルがフィルムの膜面に対して垂直に配向した、垂直配向ヘリカルポリアセチレンを合成することができた。
血管構築細胞の低酸素誘導性形質転換の分子機序の解明

血管再構築過程における血管内皮細胞(EC)のHIFの役割を明らかにするために、EC特異的なHIF-2α遺伝子過剰発現マウスを作製し個体レベルでの機能解析法を確立した。まず、血管再構築モデルとして本変異マウスを用いた虚血皮弁モデルを作製しその表現型を解析した。興味深いことに変異マウスにおける虚血壊死組織領域の有意な減少とその皮弁組織でのCD31陽性血管細胞の密度は有意に高いことを見出した。このことは、ECにおけるHIFシグナルの過剰発現を介して血管形成が促進されたことを意味する。本研究課題では、血管内皮細胞(EC)のHIFシグナルがもたらす血管構築細胞の機能的・形態的変化についてその分子機構の解明を目指す。具体的には、独自開発のEC特異的HIF-1α/β遺伝子欠失およびHIF-1α/HIF-2α過剰発現マウスにおける肺高血圧症(PH)モデルを用いた血管再構築の形態学的・分子機能学的解析を進める。そのために、ECおよび血管平滑筋細胞(SMC)を可視化標識したレポーターマウスを確立して生体レベルでの細胞系譜別形態・機能の評価系を構築する。また、EC特異的HIF過剰発現マウスのPHモデルを用いて、病態モデルにおけるECのHIFシグナルネットワークの解析を通してECのHIFシグナルを介する血管再構築に必須な標的分子群を抽出してその詳細な分子機構を明らかにする。平成25年度は、引き続き前年度作製したTagを搭載したHIF過剰発現マウスの表現型解析を進めるとともに、病態モデルの血管再構築に関連するHIFシグナル標的分子群の同定を試みるために、マウス肺組織からECの単離作業を進めてきた。作製した遺伝子改変マウスの表現型について、虚血皮弁モデルを作製してECにおけるHIF-2aの役割について報告した(Morimoto et al., PRS-GO in press 2014)。現在単離したECを用いた発現解析の予備実験を行っている。本研究課題では、微小低酸素環境が引き起こす血管再構築における血管内皮細胞(EC)の役割を明確化するために、ECのHIFシグナルによるその機能的・形態的変化がどのように血管再構築の主要変化に関与する血管平滑筋(SMC)の増殖・遊走を引き起こすのか、その分子機構の解明を目指している。具体的には、ECおよびSMCの各細胞系譜特異的HIF-1遺伝子欠失マウスにおける肺高血圧症モデルあるいは大腿動脈結紮虚血モデルによる血管再構築を主な研究対象とする。確立したマウスを用いて血管再構築モデルを作製することにより、生体内でECあるいはSMCに発現するHIF分子がどのように血管再構築過程に関与するのかを形態的観点より理解する。以上の結果をもとに、ECのHIFシグナル関連分子による血管再構築の人為的制御システムを構築し、ECを標的とした血管再構築の伴う疾患の新たな治療方針を提案する。本研究課題遂行初年度終了までに、我々はEC特異的なHIF-1beta遺伝子欠失マウスを作製し、マウスにおけるモノクロタリン(MCT)誘導性肺高血圧症モデルを確立して、その表現型を検討した。その結果、肺高血圧症の病態モデルでは、ECに発現するHIF-1betaが、内皮由来血管収縮因子の一つであるendothelin-1の発現を制御して、病態形成に関わる可能性を示唆した。本変異マウスの肺高血圧症モデルでは、右心系負荷を示す右心室重量/左心室重量比率は減少し、組織学的解析による小肺動脈の血管周囲の筋層化も軽減されていた。これらを踏まえ、細胞内での分子レベルの変化について解析するために、現在、肺動脈血管内皮細胞の単離技術の確立を試みている。平成26年度は、引き続き作製したTagを搭載したHIF過剰発現マウスの表現型解析を進めるとともに、低酸素および薬剤(monocrotalineあるいはSU5416)を用いたマウス肺高血圧症モデル動物の解析を施行した。まず酸素濃度10%低酸素環境下で4週間飼育した本変異マウスの解析を行ったところ対照群に比較して右室左室心筋重量比の解析において有意な変化は認められなかった。EC機能障害を伴う薬物投与モデルも追加作製して現在施行中である。

また、長期間低酸素条件に暴露された野生型マウスより肺組織のECをソーティングにより単離して、長期低酸素環境に暴露されることによるECの形質変化について網羅的遺伝子解析を施行し現在解析中である。病態医化学一昨年7月より、新しい職場での研究活動を行っているが、研究室の立ち上げに時間がかかり、実験動物の準備を含め、実験スケジュールをスムーズに進めることが出来なかった。主要な実験に関して、トラブルなく進めることができているが、本研究課題の初年度である24年度に、申請者の異動があり、研究実施の実質的な時間は大幅に削減された。本年度は、それを挽回すべく、新しいラボの立ち上げを含め、準備万端整えて、本研究課題遂行に向けて邁進している。実験動物とモデル作製用機器も準備が進んでおり、本研究で作製した遺伝子改変動物を用いて、高速シーケンサーを利用してPHモデルにおける血管内皮細胞のHIFの標的遺伝子の発現とその意義について進めていく。今年度の研究結果より、血管内皮細胞(EC)内のHIF-1beta(ARNT)が、マウス肺高血圧症モデルの病態形成の仲介をすることが分かった。ARNTの機能的なパートナーのうち、ECに発現する主要なものは、HIF-2alphaである。平成25年度は、肺動脈血管内皮細胞の単離技術の確立と、ECでのHIF-2alphaを介する病態関連エフェクター分子の検索技術の開発を目指して下記のとおり遂行する。『EC株の培養実験系におけるHIFシグナルを介するECの細胞応答解析』生体内での低酸素環境が直接ECに作用することによりどのような血管再構築に関する細胞応答を引き起こしているのかどうかを分子レベルで調べるために、最近確立された不死化EC株を用いて、培養条件下のECのHIF-1分子の機能を解析する。EC株を低酸素の培養条件で、機能獲得型解析(HIF-1/2およびARNT遺伝子過剰発現系による)および機能欠失型解析(HIF-1/2遺伝子ノックダウンによる)を含めて下記の3点について解析を進める。(a)血管透過性変化および接着分子発現変化:形態学的解析及び各種関連因子の発現(VEGF, TNFα, IFNs, Interleukins, integrins, cadherinsなど)について網羅的に検討する。(b)活性酸素種・窒素種の測定:蛍光プローブ(Hydroxyphenyl Fluorescein (HPF)/AminophenylFluorescein(APF))を用いた蛍光イメージング解析、蛍光測定解析をする。(c)炎症関連の多認識型受容体の発現解析:関連遺伝子(scavenger receptor, TLRsなど)の網羅的発現解析を行なう。これらのECの低酸素応答変化が、HIFシグナルにおいてどのような位置付けにあるのかを検討する。今年度、安価な購入物品を入手することにより、次年度使用金(28800円)が発生した。これらは、来年度の消耗品購入に充てる予定である。
顔面神経麻痺患者のウイルス特異的免疫能－ワクチン接種による発症予防の基礎的研究－

水痘・帯状疱疹ウイルス(VZV)再活性化が原因の難治性顔面神経麻痺であるHunt症候群と特発性顔面神経麻痺のBell麻痺におけるVZV特異的細胞性免疫能を比較した。全血から単核球を分離後、VZV抗原刺激で産生されるIFN-γをELISPOT法で定量化した。その結果、Hunt症候群のELISPOT数87.3はBell麻痺の62.3に比べ有意に高値であった。Hunt症候群のELISPOT数は発症からの日数に強い正の相関を示し、発症5日以内で80.0を超える例はなかった。以上からHunt症候群の発症にVZV特異的細胞性免疫能低下の関与が示唆され、VZVワクチンでの発症予防が可能と考えられた。本研究の主たる目的は、顔面神経麻痺患者へのヘルペス属ウイルス(単純ヘルペスウイルス(以下HSV)および水痘・帯状疱疹ウイルス(以下VZV)の関与を検証すると同時に、宿主のウイルス特異的免疫能、特にVZVについては液性免疫、細胞性免疫両面から検討・評価することで、顔面神経におけるウイルス再活性化、顔面神経麻痺の発症メカニズムを解明することである。平成25年度の研究では、当大学病院を受診した顔面神経麻痺患者のうち20名のVZV関連顔面神経麻痺(Hunt症候群およびzoster sine herpete)と57名のVZV非関連顔面神経麻痺(Bell麻痺)について、VZV特異的細胞性免疫能をELISPOT法で評価した結果、VZV関連顔面神経麻痺患者において、その発症直後には細胞性免疫能が低下しており、その後急速に上昇し、その後緩やかに低下することが明らかになった。発症直後は細胞性免疫能と発症からの日数は正の相関を呈した(r=0.65)。一方、HSV関連顔面神経麻痺患者にはこのような傾向は認められなかった(r=-0.19)。これらよりVZV関連顔面神経麻痺患者におては、発症初期にはVZV特異的細胞性免疫能が低下していることが明らかになり、VZV特異的細胞性免疫能の低下がHunt症候群やzoster sine herpeteの発症に深く関与している可能性が示唆された。これらの成果を2013American Academy of Otolaryngology-Head & Neck Surgery AnnualMeetingや第23回日本耳科学会総会・学術講演会、第36回日本顔面神経研究会にて発表するとともに、Facial N Res Jpn誌に投稿した(顔面神経麻痺患者における水痘帯状疱疹ウイルス特異的細胞性免疫能. Facial N Res Jpn 33: 78-80, 2013)。また英文雑誌への投稿準備中である。平成24年度の研究では、当大学病院を受診した顔面神経麻痺患者の42%がHSV関与ならびに25%がVZV関与であることが判明した。またVZV特異的細胞性免疫能をELISPOT法で評価した結果、VZV関連顔面神経麻痺患者において、その発症直後には細胞性免疫能が低下しており、その後上昇することが明らかになった。一方、HSV関連顔面神経麻痺患者にはこのような傾向は認められなかった。これらよりVZV特異的細胞性免疫能の低下がHunt症候群やzoster sine herpeteの発症に深く関与している可能性が示唆されたと考えられる。これらの成果を第4回近畿ヘルペス研究会、第35回日本顔面神経研究会にて発表するとともに、Facial N Res Jpn誌に投稿した(顔面神経麻痺患者における水痘帯状疱疹ウイルス特異的細胞性免疫能について(第1報).Facial N Res Jpn 32: 99-101, 2012)。本研究の主たる目的は、顔面神経麻痺患者のヘルペス属ウイルス(単純ヘルペスウイルス(以下HSV)および水痘・帯状疱疹ウイルス(以下VZV)の関与を検証すると同時に、宿主のウイルス特異的免疫能、特にVZVについては液性免疫、細胞性免疫両者から検討・評価することで、顔面神経におけるウイルス再活性化、顔面神経麻痺の発症メカニズムを解明することである。平成26年度の研究では、当大学病院を受診した顔面神経麻痺患者20名のVZV関連顔面神経麻痺(Hunt症候群およびzoster sine herpete)と57名のVZV非関連顔面神経麻痺(Bell麻痺)を対象に、VZV特異的細胞性免疫能をELISPOT法で評価した。その結果、VZV関連顔面神経麻痺患者においては発症30日以内でELISPOT数は中央値87.3 SFCs、VZV非関連顔面神経麻痺では62.3 SFCsと、VZV関連顔面神経麻痺が有意に上昇していた(P=0.04)。また発症15日以内では、VZV関連顔面神経麻痺では発症からの日数とELISPOT数とに強い正の相関がみられ(r=0.65)、特に発症5日以内では80 SFCsを越える高いSPOT数の患者はいなかった。一方、VZV非関連顔面神経麻痺では、両者に関連はみられなかった(r=-0.19)。