hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軟X線分光による微小空間中の水の電子状態研究

水の水素結合状態に敏感な軟X線発光分光法を用い、微小空間に閉じ込められた水の水素結合状態の観測を行った。その結果、細胞膜のモデルに近い逆ミセル中に閉じ込められた水は、直径2nm程度までそのサイズを小さくすると水分子間の水素結合の強い成分(氷の結晶に近いIce-like構造)のピーク強度が減少する様子が観測された。これは室温においてもナノメートルサイズの空間に閉じ込められた水は水分子間の結合力が弱まっていることを示唆している。26年度は研究計画のうちの安定送液のためのセットアップの構築と逆ミセル中・多層膜中の水の水素結合状態研究のための軟X線発光分光測定を行った。用いる窓材の酸化物からのバックグラウンド信号を正確に取り除くことで信頼性の高い、ナノ空間中の水の水素結合状態変化に伴う発光ピークの強度変化を観測することに成功した。1.逆ミセル中の水BHDC/水/トルエンにより構成される逆にセルについて測定を行い、ミセルサイズが小さくなるに連れてミセル中に閉じ込められている水の水素結合状態が変化している様子を観測することに成功した。微小空間中の水分子数が少ないことによる信号強度の弱さのため、定量的な解析が行える程度のSN比を得るための追加測定が必要であることが分かった。次年度はこの測定とCTAB/水/CHCl3から構成される逆ミセル中の水の水素結合状態測定を行うことにより、閉じ込めサイズとIce-like状態の存在割合の関係を明らかにしていく。2.多層膜中の水3MP/D2O/NaBPh4の混合系で形成される多層膜中の水の電子状態観測を行った。送液ポンプを通った試料を測定にかけない流路作製により、これまで問題となっていた流動場がかかることによる多層膜構造の崩壊を防いだ状態での電子状態測定を行うことができた。その結果、45°C以上で無秩序構造になった状態でも混合系中の水は完全にバルク水と同じ状態に戻る訳ではなく多少のIce-like構造の減少があることが分かった。27年度は逆ミセル中の水の電子状態研究の追加測定と、圧力変化における水の水素結合状態研究を行った。1.逆ミセル中の水これまでの研究では分解能低下を気にしてビームラインから入射される光のスリットサイズを100μmまでしか開けずに実験を行っていたが、今年度3倍の300μmまで開けてみたところ、液体分子の非共鳴励起による発光スペクトルに関してはこの分解能低下によるスペクトル形状変化がほとんど起こらないことが確認された。そこでSN比を重視した実験を行い、26年度のものより格段にSN比の高い成分分析の可能なBHDC/水/トルエンの系のデータを得るとともに、CTAB/水/CHCl3から構成される逆ミセル中の水の水素結合状態測定も行うことができた。後者の系の場合、ミセルのサイズ変化に対する水の発光スペクトル形状変化が顕著に起こり、別に行われた中性子散乱測定結果との比較から、CTAB/水/CHCl3の系は割と綺麗な球状ミセルを、BHDC/水/トルエンの系は円柱形に近いミセルを形成していることが予想された。2.圧力変化における水の水素結合状態水の送液流路を改良し、流路内を0.09MPaゲージ圧まで負圧に下げることに成功した。低圧になった場合の問題点であった、流路内の水が送液できなくなる点も解決し常温低圧の下、安定な水の発光分光測定を行うことができた。しかし、改良前に見られていた水の1b1ピークの強度変化が見られなくなり現時点では再現性が得られていない。この課題については引き続き追求していく必要がある。「研究実績の概要」に示したように、平成26年度は初年度実施予定であった「安定に送液できるセットアップの構築と逆ミセル中・多層膜中の水の水素結合状態研究」について計画通りの内容を進めることができており、本年度までの研究内容は研究目的を達成する上でおおむね順調に進展している。軟X線分光27年度は逆ミセル中の水の電子状態研究の追加測定と取得データのまとめを行う。また次年度の研究計画である圧力変化における水の水素結合状態研究を進める。急な出産に伴い、初年度に計画していた低圧セル作製(20万)が1年後ろ倒しになったことと予定していた国際会議への参加(20万)を見送ったために初年度の使用予定額とのずれが生じた。次年度は所属が山口大学へと異動となったため、研究推進のために毎回SPring-8まで出張して実験を行うことになった。卒論研究生もこの実験に参加するため、次年度では低圧セル作製費(20万円)と兵庫、山口間の旅費に充てたいと考えている。
共生微生物を介した食物アレルギー発症メカニズムの究明

食性とアレルギー発症の因果関係を明らかにするために当該年度は、アレルギー性皮膚炎から採取した皮膚スワブおよび糞便を用いて網羅的16S細菌叢解析を行った。皮膚細菌叢はStaphylococcaceaeなどが多く、糞便細菌叢はLachnospiraceae、Clostridiaceae、Enterobacteriaceaeなどが多く存在した。トイプードルの症例8頭と健常5頭の皮膚細菌叢では、主成分分析において異なるクラスターから構成された。シャノンの種の多様性指数は症例において低値となる傾向にあり、種数は有意に減少していた。トイプードルの症例8頭と健常5頭の糞便細菌叢では、主成分分析において症例犬は広く分布するのに対して健常犬のクラスターは中心部に多く存在した。シャノンの種の多様性指数と種数は、症例および健常犬において有意な差は認められなかった。犬種の異なるアレルギー性皮膚炎の症例犬に加熱鹿肉の高蛋白食を給餌前、給餌中と給餌後に、痒みスコアと消化器症状を聴取したうえで、皮膚スワブおよび糞便を採取し、網羅的16S細菌叢解析を行った。4頭では痒みスコアが改善あるいは変化がなく、3頭では痒みスコアが悪化あるいは消化器症状を発症した。皮膚細菌叢、糞便細菌叢ともに症例毎に異なるクラスターを形成した。悪化した症例犬は前述のトイプードルの症例犬と類似した多様性の傾向を悪化時に示した。加熱鹿肉の高蛋白食を給餌することにより、既報と類似した傾向を示す症例も一部存在したが、明確に有意となる細菌叢を明らかにすることはできなかった。アレルギー性皮膚炎の症例2頭について、加熱鹿肉の高蛋白食を給餌前、給餌中と給餌後に採血を行い、網羅的に代謝物をメタボローム解析した。その結果、加熱鹿肉の高蛋白食を給餌中に上昇する成分が存在し、加熱鹿肉に豊富な成分であると推定できた。食性とアレルギー発症との因果関係を明らかにするため、当該年度は、症例の皮膚スワブおよび糞便からの細菌叢を採取した。アトピー性皮膚炎と健常のイヌより採材を行い、1犬種10頭ずつの採取を完了した。また、食物アレルギーのイヌからアレルゲンを除去時と負荷時に採取を行い、1犬種について5症例以上の採取が完了した。これら検体から細菌叢ゲノムの抽出を完了した。アレルギー性皮膚炎の既往歴のあるイヌ5頭に、加熱鹿肉を高蛋白となるように与え、与える前と与えた後の細菌叢を採取した。うち、2頭について、網羅的16S細菌叢解析を実施した。糞便細菌叢はこれまでの報告と同様に、個体間で異なり、また、加熱鹿肉を与えることで菌叢に変化が生じることが示唆された。細菌叢の免疫に関わり、ヒトにおいてアレルギーとの関係性が報告されているイヌCD14遺伝子のクローニングを行った。そして、犬種における一塩基多型(SNP)の存在を解析した。ヨークシャーテリアにおいて転写開始点の上流にSNPが存在することを明らかとした。このSNPの遺伝子型とアレルギー皮膚炎の罹患率との関係性を調査したところ、有意差は認められなかった。このSNPの存在部位が転写因子の結合配列上に存在していたことから、このSNPを含む配列をルシフェラーゼ遺伝子に結合したプラスミドを作成してリポーターアッセイを行った。SNPの遺伝子型の違いからルシフェラーゼ活性に顕著な違いは生じなかった。しかし、この転写因子結合配列を変異させたコントロールプラスミドの導入細胞では活性を認めず、したがって、この配列はイヌCD14遺伝子の調節部位であることが初めて示唆された。チーターにスエヒロタケの日和見感染を生じたアレルギー性真菌症を報告した。猫科の動物で初めて認めた稀な報告である。常在菌叢のひとつマラセチア菌による皮膚炎を緩和する源泉を明らかとした。当該年度の計画通りに順調に検体収集が行えている。網羅的16S細菌叢解析を効率的に行うべく、本学設置の次世代シークエンサーを用いずに解析を外部委託することとした。費用を抑えるために検体をある程度集めて解析を行う必要がある。その分、解析に遅れが生じている。次年度にまとめて解析を行う予定である。

皮膚細菌叢、糞便細菌叢ともに症例毎に異なるクラスターを形成した。悪化した症例犬は前述のトイプードルの症例犬と類似した多様性の傾向を悪化時に示した。加熱鹿肉の高蛋白食を給餌することにより、既報と類似した傾向を示す症例も一部存在したが、明確に有意となる細菌叢を明らかにすることはできなかった。アレルギー性皮膚炎の症例2頭について、加熱鹿肉の高蛋白食を給餌前、給餌中と給餌後に採血を行い、網羅的に代謝物をメタボローム解析した。その結果、加熱鹿肉の高蛋白食を給餌中に上昇する成分が存在し、加熱鹿肉に豊富な成分であると推定できた。当該年度を継続して、検体の収集を行っていく。抽出した細菌叢ゲノムDNAが一定数収集できた時点で、網羅的16S細菌叢解析を行う。アトピー性皮膚炎のイヌ、健常イヌ、食事アレルギーを発症している時としていない時、そして加熱鹿肉による高蛋白摂取時と市販フード摂取時の細菌叢を比較して、アレルギー発症に関わる菌叢を選別する。見つかった菌叢から菌種を培養して、マウスに移植することで、リンパ球の構成比に変化が生じるかを解析する。菌叢が明確にならなかった場合、動物園展示肉食猫科動物の糞便細菌叢と比較する。有用な細菌叢が見つからなかった場合、皮膚の常在酵母菌叢であるマラセチア菌を対象に検討する。当該年度は検体収集を優先して行った。次世代シークエンサーを用いた網羅的16S解析を効率化するため、本学設置ではなく外部のより優れた機器を用いて行うこととした。このため、実施にあたり、多数の検体をまとめて行うことが必要であった。当該年度に行わずに、次年度に行うこととしたため、使用額が生じた。細菌叢解析だけではなく、次年度はメタボローム解析も行うことを計画している。
農作業を構成要素とした雑草種子動態の数理生態モデルの開発

本研究成果は第1編,第2編および第3編の3部構成となっている。第1編では,雑草群落の生活値モデルを雑草種子数を状態変数とする力学系として定式化した。このモデルでは農作業が構成要素として取り込まれており,除草作業・耕耘作業などを記述することができる。雑草の発生,成長,結実から秋耕,越冬,春耕にいたる1年間のプロセスが統一的にモデル化されている。雑草群落の発芽率・成長速度・繁殖率などの生理・生態学的パラメータと,耕耘による雑草種子移動のパラメータが全く対等に取り扱われている点が特徴である。これによって,包括的な雑草管理の戦略が指示された。第2編では,第1編で提示した雑草群落の生活史モデルを高次元の力学系モデルに拡張し,実際の耕耘作業をモデル化できるようにした。さらに,耕耘試験によって種子の移動に関するパラメータを同定した。これらを基に,パラメータスタディを行い,プラウ耕の耕深を毎年同一で作業するのではなく,異なる深さを組み合わせることによって,経年的にほ場の雑草種子数を減少させ得ることを示した。第3編では,雑草群落における発生・成長・種子生産を定式化して,年間の種子生産モデルを構築した。サブモデルである発生・成長・種子生産パターンを実験的に同定した。これらを基にパラメータスタディを行い,除草時期を最適化することにより,大幅に生産種子数を低減できることを示した。本研究では申請時の研究目的と研究実施計画は達成できた。開発されたモデルの入力パラメータデータベースのさらなる蓄積と,実際の多様な作業体系を想定した広範なパラメータスタディによって,雑草管理を目的とする農作業の最適化設計に使用できる。1.農作業及び雑草種子生産の密度依存性を考慮に入れた雑草生活史モデルを提案し、その非線形挙動については、数理科学3月号(1995)に掲載した。雑草生活史モデルを構成する雑草生育モデル、種子生産モデル、プラウ変換道程等のサブモデルを実験的に同定するための、13場試験を行った。得られた雑草生育モデル、種子生産モデルによって、北海道畑作の夏雑草について、シュミレーションスタディを行い、最近除草法についての知見を得た。得られたプラウ変換行列によって、シュミレーションスタディを行い、埋土種子動態と表層種子動態に、プラウ変換や生存率などのパラメータの影響を調べた。昨年度までに,雑草群落の生活値モデルを雑草種子数を状態変数とする力学系として定式化した.本年度には,このモデルを高次元の力学系モデルに拡張し,実際の耕耘作業をモデル化できるようにした.このモデルでは農作業が構成要素として取り込まれており,除草作業・耕耘作業などを記述することができる.雑草の発生,成長,結実から秋耕,越冬,春耕にいたる1年間のプロセスが統一的にモデル化されている.本モデルでは,雑草群落の発芽率・成長速度・繁殖率などの生理・生態学的パラメータと,耕耘による雑草種子移動のパラメータが全く対等に取り扱われている点が特徴である.これによって,包括的な雑草管理の戦略が提示された.さらに,耕耘試験によって種子の移動に関するパラメータを同定した.これらを基に,パラメータスタディを行い,プラウ耕の耕深を毎年同一で作業するのではなく,異なる深さを組み合わせることによって,経年的にほ場の雑草種子数を減少させ得ることを示した.また,ロータリ変換も実験的に決定した.また,昨年度作成した種子生産モデルについても,広範なパラメータスタディを行い,除草時期を最適化することにより,大幅に生産種子数を低減できることを示した.また,密度依存性を考慮した非線形力学系モデルの構築もこころみ,今後の研究発展方向を明示した.本研究では申請時の研究目的と研究実施計画は達成できた.開発されたモデルの入力
生物活性を指向した植物由来多環状含窒素化合物の探索

多様な植物資源からの植物抽出ライブラリーを用いて、新しい創薬シードの創製を目指す。指向する生物活性としては、抗原虫活性(抗マラリア),オートファジーの制御,脂肪細胞の分化抑制,破骨細胞の分化抑制活性試験を実施する。さらに、既に候補化合物として見出している多環性アルカロイドは、作用機序の解析を行う。
レーザフォーミングとデジタル技術利用によるぎょう鉄因子の解明

金属の板を加熱して無駄なく正確に目的の曲面に成形する技術を、(1)全工程の加工計画、(2)目的の収縮を正確に得るための加熱方法、(3)成形した形の検査と修正の計画の各項目について、問題となる因子を抽出し、解決に導いた。コンピュータ上で曲面に、幾何学でいうところの測地線を描くプログラムは、工程の(1)と(3)において有効に働いた。これは本工程が、数学的に正しい方法で構成されていることの証である。レーザフォーミングと購入した装置を利用して,「目的トーラス形状を得るための,板材初期曲率決定方法の有効性を,実証した.」すなわち,目的とする曲面(現在は目的曲面をトーラスとしている)を得るには,適正な初期曲率と正しい面内ひずみが必要である.そのためには,正しくひずみを加える技術の他に,適正な初期曲率を定める考え方が必要である.今回の実験的検証の範囲内では,与えた面内ひずみと最終形状の関係を,本研究で推奨する初期曲率で整理できることが示された.次に,有限要素法を使用した「デジタル技術利用」では,以下の3項目について,検討した.(1)曲面成形に必要な面内ひずみ分布の再構成方法幾何学的に求める面内ひずみは,伸びと縮みが存在しており,必ずしも,縮みのみで作られるぎょう鉄加工に適切なひずみ量とならない.このような場合には,板全体に均一な伸びまたは縮みを与えることにより,目的曲面を得る事が出来る縮みのみによる面内ひずみ分布を再構成できることを示した.(2)ぎょう鉄加工可能な板寸法の決定指針曲面成形加工方法にぎょう鉄を用いる場合,無制限な大きさの面内ひずみを与えることは不可能である.そのため,一度に加工できる板材の大きさには限界が現れるはずである.この限界寸法は,曲面成形に要する面内ひずみの大きさにも依存する.本研究では,数値実験の範囲内で,加工可能な面内ひずみ量と目的曲面形状から,加工可能な板材寸法を簡便に決定する指針を示した.(3)展開図の詳細な輪郭線の決定指針曲面成形に必要な面内ひずみの算出には,測地線を基準にしたひずみ測定を行っている.この場合,加工すべき板材の輪郭線と,ひずみ測定に要した測地線は必ずしも同一ではない.実際の加工作業では,板材の輪郭線が重要となる場合がある.このような状況を想定し,測地線で描いた展開面上に,輪郭線を精密に描く方法を提案した.成型する曲面を、主曲率の特性からa)椀型曲面、b)鞍型曲面、c)ねじり曲面の3つに分類し、それぞれの分類において曲面成型プロセスを、(1)幾何学的特性(曲率と面内ひずみ)の抽出、(2)曲率と面内ひずみの付与に伴う問題解決、(3)ひずみ等付与後の変形に伴う問題解決の3段階に分けて研究を進めている。a)椀型曲面では(2)変形に必要な収縮を得るための加熱長、速度変化の数を有限要素法と実験で明らかにした。収縮に及ぼす初期曲率の影響が小さいことを計算と実験で示した。(3)ひずみ等付与後の変形に伴う問題解決を行った。板端部と中央部の変形の違いが、板長さの影響として観察されていた。b)鞍型曲面では(2)曲率と面内ひずみの付与に伴う問題解決を行った。鞍型曲面成型では、所定の収縮を与えるための加熱過程に、椀型とは異なり、問題点のあることが明らかになった。すなわち、入熱条件を一定に保てば、初期曲率や加熱位置が異なっても、椀型では収縮量がほとんど一定であるのに対し、鞍型では一定にならないことが明らかとなった。c)ねじり曲面では(3)ひずみ等付与後の変形に伴う問題解決のうち、変形に及ぼす境界条件の影響を取り扱った。ねじり曲面と鞍型曲面の類似性を示すことができたが、有限要素シミュレーションでは、板材周囲の自由境界面の影響で、ねじれ軸の方向が回転する現象が予想されている。当初の研究計画に従い、以下の2点を検討した。1.椀形におけるひずみ投与後の変形の問題解決では、同一のひずみ分布を与えた場合でも、(1)板長が長いほど変形の精度が高いこと、(2)板の長さの違いによる精度の向上はほとんどが弾性変形でまかなわれていることが明らかになった。そのため、本来短い形状の板に長い端部を追加して成形し、その後端部を切除する方法は効果が期待できないこと、同一面積の部品であれば、加熱工程の制約が許す範囲でアスペクト比を大きくした方が高い成形精度が見込めることがわかった。他方、レーザ加熱加工範囲外の端部近傍には、塑性変形を伴う湾曲が形成される。この点は、長い試験材から短い完成品を切り出すことの利点として挙げることができる。

2.鞍型での投与ひずみに掛る初期曲率の問題解決では、加熱の入熱条件を同じにしても冷却後の収縮量が初期曲率によって異なることに対し、(1)板端部の拘束に違いが生じていること、(2)板端部までの距離と熱源の大きさの両方が拘束に影響を与えていること、(3)熱源サイズが小さいほど板端部まで十分な収縮を与えることができることを明らかにした。初期曲率が投与ひずみに影響を与えるということは、同じ入熱の加熱でも目的とする形状によって生じるひずみが異なってしまうということで、厄介な問題であった。しかし、初期曲率がひずみに影響を与えるメカニズムが、曲率の違いによる変形能と加熱部の拘束の大きさ関係であることが分かったので、あらかじめ対策を打つことが可能になる。また、端部に近い部分の過熱では得意な収縮が表れていたが、熱源のサイズを小さく変更することで、得意な現象が起こる範囲を制限できることが分かったので、広い範囲で理想に近い加熱と収縮が行えるようになる。最終年度の今年度は、適正量と異なる収縮を与えてしまうケースを考えている。前年度まで、収縮量の実測を行っているが、実測している収縮と、曲面形成に必要な面内ひずみとは必ずしも直接対応をしない。したがって、実際に生じた面内ひずみの分布が如何なるものであっても、共通の変形様式に規格化した場合のひずみ分布で表現しなおす必要があり、さらにその分布はレーザフォーミングで付与が可能な分布でなくてはならない。そこで、理論的観点と技術的な観点から、以下の2点について検討した。得られた結論を以下に要約する。1)曲面成形に関る面内ひずみの到達量の測定標点間の距離変化から面内ひずみを求める方法は、曲面成形の達成度を測る指標に成り難いことを示した。これに代わる方法として、曲面の形を表す3次元座標データから制作途中の曲面を数式化し、測地線を描くことで得られる面内ひずみ値は、目的曲面を作るに必要な面内ひずみの蓄積量を示しており、達成度を示す指標に成ることを示した。2)投入面内ひずみ量を乱す因子板端部での収縮不足は、加熱の方向の影響も受けることを示した。これにより、板端部では、高温域寸法を小さくかつ大きさを揃えた状態で、加熱条件の決定を行えば、加熱場所を気にせず採用できる加熱条件を決定することができることが分かった。
日・韓の平和教育を軸としたグローバルな協働ネットワークの構築

1、日本や韓国で育まれてきた「多文化共生」や「いのち」の思想についての根源的な考察韓国の伝統的な思想の中で、「多文化共生」と「いのち」の視点とをつなぐ考え方がどのように位置づけられているかを、「ハン思想」を取り上げて検討した。そして、その考え方が韓国の民話や伝説の中にどのように表出しているのかを、登場する「異人」を対象にして、日本の代表的な「異人論」を参照しながら日本の場合との比較考察を行った。韓国民話の独特のモチーフとして描かれてきた虎は、憧れの存在であると同時に、異民族との交渉に苦慮し一生懸命知恵をしぼる自分たちの姿であること、つまり、バルバロスという他者の中に自己を見出す境地が、民話の中に表出していると筆者は考えた。他者と自己を同一の虎に投影しながら出会い、交わるという動的な多文化共生の考えが民話の中にも現れていた。この点が韓国における多文化共生社会のあり方の基底となることを明らかにした。2、協働ネットワークのもとでの「多文化共生」と「いのち」の視点をつなぐ教育プログラムの開発学校教員、NGOスタッフ、大学生たちと協働して、日本の中学校で実践研究を進めてきた。また、本年度はハワイでフィールドワークを行い、ホリスティック教育の観点から日本の中学校のプログラムに応用できる内容について協議を行うことができた。そして、現地小・中学校の教員と連携して、日本の中学校との地域学習を基盤にした交流プログラムが進展した。上記と並行して、全国各地で行われていた「いのち」の視点を取り入れた先進的なプログラムやワークショップに参加し、具体的な方法論について多くの情報収集を行うことができた。以上の調査内容を勘案し、多文化共生教育の深化学習段階を充実させるための3つのいのちの視点と具体的なテーマや実践例を精査し、プログラムの最終整理を行った。昨年度の研究課題3点について、次の通り進展があった。1、韓国の伝統的な思想の中で、「多文化共生」と「いのち」の視点とをつなぐ考え方がどのように位置づけられているかを、「バン思想」を取り上げて検討した。そして、韓国の民話や伝説の中にどのように表出しているのかを、登場する「異人」を対象にして、日本の代表的な「異人論」を参照しながら日本の場合との比較考察を行った。2、ハワイへのフィールドワークを行い、プログラムへ応用できる内容について協議できた。また、小・中学校との交流が進展した。3、これまで開発してきたプログラムの最終整理を行うことができた。本研究の課題としては、1日本と韓国の島嶼部や日本各地域の民話が考察対象に含まれていないこと、2教育プログラムのモデル案を基礎にして更なる実践研究や検証が必要なこと、が挙げられる。今後の推進方策については、1沖縄諸島や済州島などの島嶼部の民話を分析し、日本本島や朝鮮半島における異民族への視座を明らかにする、2協働する各主体間で実践研究や検証を積み重ね、発達年齢に応じた詳細な内容を再検討し、論文としてまとめていく予定である。1、多文化共生をテーマにしたプログラムと、いのちという観点をつなぐための理論的な考察多文化共生といのちというテーマのプログラムを有機的につなぐための理論的背景を整理した。日本の中学校において、筆者が関わっている実践に照らし合わせながら考察し、その実践を通して子どもたちの意識にどのような変容があったかを分析した。研究成果は、2012年6月のホリスティック教育研究大会(大阪府立大学)で発表し、論文として『ホリスティック教育研究第16号』に掲載された、2、多文化共生といのちの視点をつなぐ教育プログラムの開発と実践学校教員、NGOスタッフ、大学生たちと協働して、日本の中学校で開発、実践した。本年度は、タイの文化といのちの視点を中心にしたプログラムを協働実践した。また、学校教員を対象に、「多文化共生といのちの視点をつなぐ人権学習」というテーマで参加型研修を行った。実践を通した子どもたちや教職員の意識の変容について分析を進めてきた。また、本年度は、いのちというテーマの中から身体性に着目した先進的なプログラムのワークショップに多く参加し、プログラムへの応用について検討することができた。3、新たな協働ネットワークの創出日本の中学校で新たにNGOや大学生たちと協働する多文化共生教育を実施し、その成果の一部について第6回多文化社会実践研究・全国フォーラム(東京外国語大学)で発表することができた。論文として投稿準備も行った。また、韓国の昌原大学の学生たちとのメッセージ交流を通した中学校の人権学習フログラムが定着し、作品展示など地域への発信を行えるように学校教員やNGOスタッフと準備を行った,その他、国際交流協会などとも連絡をとり、今後の実践交流について意見交換を行った。1、韓国における伝統的な思想に関する先行研究の整理韓国の伝統的な思想の中で、多文化共生といのちの視点とをつなぐ考え方がどのように位置づけられるかを、ハン思想に関する先行研究の整理を中心に行った。ハン思想では、一人ひとりのいのちをいかすことを前提に、多元的な世界の中で自己と他者との間をつなぎ、いかしあい、平和な世界を実現していくという、多文化共生への動的なあり方が示されていることがわかった。2、多文化共生といのちの視点をつなぐ教育プログラムの実践と検討本年度は、学校教員、NGOスタッフ、大学生たちと協働して、「多文化に生きる豊かさ」というテーマで実践授業を行い、事後評価のため生徒の感想分析を行った。そして、プログラムの一環として検討するため、沖縄における平和学習のあり方についてフィールドワークを行い、その成果の一部を学校に提案することができた。

また、教員を対象に、「多文化共生といのちの視点をつなぐ人権学習」という内容を入れた参加型研修やそこでの教員の意識変容にっいて分析を進め、研究ノートをまとめた。3、国内外での協働ネットワークの拡充日本の中学校で新たに実施した、NGOや大学生たちと協働する多文化共生教育について、その内容を分析し、論文としてまとめた。また、日本の中学生と韓国の大学生たちとの平和や共生をテーマにしたメッセージ交流に、新たに京都教育大学の学生たちも参加することができた。そして、京都市地域・多文化交流ネットワークサロンにおいてメッセージの展示を行い、地域住民へ発信することもできた。3月には、ハワイ島でフィールドワークを行い、ホリスティック教育の観点から日本の中学校のプログラムで応用できる内容についてアドバイスを得ることができた。また、今後の交流について・現地の小中学校の教員と情報交換することができた。1、日本や韓国で育まれてきた「多文化共生」や「いのち」の思想についての根源的な考察韓国の伝統的な思想の中で、「多文化共生」と「いのち」の視点とをつなぐ考え方がどのように位置づけられているかを、「ハン思想」を取り上げて検討した。そして、その考え方が韓国の民話や伝説の中にどのように表出しているのかを、登場する「異人」を対象にして、日本の代表的な「異人論」を参照しながら日本の場合との比較考察を行った。韓国民話の独特のモチーフとして描かれてきた虎は、憧れの存在であると同時に、異民族との交渉に苦慮し一生懸命知恵をしぼる自分たちの姿であること、つまり、バルバロスという他者の中に自己を見出す境地が、民話の中に表出していると筆者は考えた。他者と自己を同一の虎に投影しながら出会い、交わるという動的な多文化共生の考えが民話の中にも現れていた。この点が韓国における多文化共生社会のあり方の基底となることを明らかにした。2、協働ネットワークのもとでの「多文化共生」と「いのち」の視点をつなぐ教育プログラムの開発学校教員、NGOスタッフ、大学生たちと協働して、日本の中学校で実践研究を進めてきた。また、本年度はハワイでフィールドワークを行い、ホリスティック教育の観点から日本の中学校のプログラムに応用できる内容について協議を行うことができた。そして、現地小・中学校の教員と連携して、日本の中学校との地域学習を基盤にした交流プログラムが進展した。上記と並行して、全国各地で行われていた「いのち」の視点を取り入れた先進的なプログラムやワークショップに参加し、具体的な方法論について多くの情報収集を行うことができた。以上の調査内容を勘案し、多文化共生教育の深化学習段階を充実させるための3つのいのちの視点と具体的なテーマや実践例を精査し、プログラムの最終整理を行った。昨年度の研究課題3点について、次の通り進展があった。1、韓国の伝統的な思想の中で、「多文化共生」と「いのち」の視点とをつなぐ考え方がどのように位置づけられているかを、「バン思想」を取り上げて検討した。
リーダーシップとデイゲーション能力が大卒看護師の「仕事のやりがい」に及ぼす影響

調査の結果、学部でリーダーシップやデリゲーションについての教育を行っている大学は半数程で、教員は看護師の臨床における仕事のやりがいとリーダー能力は関連していると感じていた。また、学部におけるデリゲーション能力の育成の必要性も感じていた。臨床では自己のリーダー能力の評価が高く、自信があると答えた者はリーダー能力が仕事のやりがいに支配的であり、デリゲーション能力をうまく使うことで、病棟運営も良くなると考える者が多かった。米国の2つの看護学部(ペンシルバニア州立大学およびカリフォルニア大学)の教員インタビューでは、リーダーシップ、デリゲーションの学部での教育の実際と重要性が確認された。リーダーシップやデリゲーション能力(以下,リーダー能力)について受けた教育が看護師の「仕事のやりがい」にどのように関連しているかを臨床看護師に調査した。調査対象は医療センターに勤める看護師のうち,看護系大卒(四大卒群)とそれ以外の役職看護師(役職者群)である。質問紙は看護師288名に送付し,有効回答の264名について解析を行った。リーダー能力についての教育を受けた経験がある者を「受講歴あり」,ない者を「受講歴なし」とし,仕事のやりがいがリーダー能力に関係すると思うか,の質問についての回答を解析した結果,受講歴あるなしで有意差はなかったが,回答からリーダー能力への評価が高い群と低い群,自分のリーダー能力に自信力がない群とある群に分けて,解析をしたところ有意な差が見られ,特に「評価が高く自信がある」ことは「仕事のやりがい」についての考えに支配的であった。役職者群では受講歴のある群で「評価が高く自信がある」者が有意に多かった。また,「仕事のやりがい」とリーダー能力は関係しているとする者は、臨床におけるデリゲーションをうまく使えば病棟運営も良くなるとする者に多く,役職者群では師長以上や臨床経験20年以上でこの傾向が強かった。他にリーダーシップをうまく使うことが臨床におけるデリゲーショとの評価を高くする要因となるという結果もあった。米国でのインダビューからは臨床でのリーダーシップにデリゲーションが不可欠であるということ,リーダーシップ育成のカリキュラムが必修科目であることが分かった。今回の調査から臨床経験や自信が「仕事のやりがい」とリーダー能力との関係への考え方に正の影響を及ぼしていることが分かった。このことから。経験のない学生へのリーダー能力についての教育はこれらの能力を自信を持って活用できるような実践的なものである必要性が高いと考えられる。看護基礎教育で獲得されたリーダーシップやデリゲーション能力が看護師の仕事のやりがいにどのように影響しているのかを明らかにすることを目的とした。方法及び結果:無作為に選んだ61看護系大学の教授・准教授、臨床看護師(4大卒156名、役職108名)に質問票を送付した。前者は臨床経験315年、教育歴5年の教授からの回答が最も多かったが、リーダーシップやデリゲーションについての教育を行っているところは、半数程であったが、回答した教員は看護師の臨床におけるリーダー能力の必要性、仕事のやりがいとリーダー能力は関連していると感じていた。また、デリゲーション能力の育成の必要性も感じていた。これは、リーダー能力と仕事のやりがいが臨床経験によって違いがあるからだと言える。大学での教育には有意差はなかったが、自己のリーダー能力の評価が高く、自信があると答えた者はリーダー能力が仕事のやりがいに支配的であり、デリゲーション能力をうまく使うことで、病棟運営も良くなると考える者が多かった。米国のペンシルバニア州立大学、カリフォルニア大学の教員へのインタビューでは、リーダーシップ、デリゲーションの学部の教育の実際と必要性が確認できた。考察及び結論:臨床看護能力の一つとして重要視されているデリゲーション能力は近年医療費削減、質の保障、入院日数の短縮化の政策体制の中、継続教育だけでは成しきれない状況である。ケアチームのスキルミックス化は看護に変革を求めてくると推察され、デリゲーション能力はどのレベルでも問われてくる。今回の調査で、臨床経験の長い教授職にその必要性が感じられながら、学部での教育がされていない状況が浮き彫りにされた。また、デリゲーション能力は病棟運営をスムーズに行うための要素であるという認識が臨床看護師にあり、臨床経験の少ない大卒の看護師も自分のデリゲーション能力に自信がもてれば、仕事のやりがいを感じることができると推測された。医歯薬学
高齢者糖尿病へのチアゾリジン、インクレチンの認知症発症抑制効果に関する縦断研究

糖尿病ではアルツハイマー型認知症(AD)が多く、血管障害、高インスリン血症、血糖異常が関連する。高齢者では特に低血糖が重要で、DPP4阻害薬は単剤で使用する限り低血糖リスクが低い。本研究では、1高齢2型糖尿病でDPP4阻害薬の脳機能への作用を検討する、2糖尿病にADを合併した例の病態を解析する。軽度認知障害を有する高齢者糖尿病36例で、脳機能の変化を前向き観察したが、DPP4阻害薬群で有意な変化はなかった。ADを合併した糖尿病で、血糖不良群は血管合併症、インスリン抵抗性、行動心理症状(過食)、ビタミンD低下が多く、血糖良好群ではアポタンパクE4、脳血流シンチのADパターンが少なかった。目的:高齢者糖尿病においてインスリン抵抗性改善薬(チアゾリジン誘導体)とインクレチン関連薬(DDP-IV阻害薬)を併用し、これらの薬剤の神経、脳血管への複合的な保護作用から、高齢者の脳機能が賦活・保持され、認知症の発症が抑制されることを明らかにすること。デザイン:高齢の2型糖尿病患者を対象にした、ピオグリタゾン、シダグリプチンの投与による、脳機能への影響を比較するオープンラベル、ランダム化並行群間比較試験(RCT)である。平成22年度の成果:認知機能障害を有する高齢者の2型糖尿病患者の150名のスクリーニングを行い、51名の本研究への登録該当者であった。これらの患者で以下の項目を測定している。(1)身体計測:身長、体重(BMI)、腹囲、血圧、眼科受診(2)病歴聴取:年齢、性、教育年数、喫煙歴、アルコール歴、家族、要介護状態、既往症、使用薬剤(3)血液検査:血算、一般生化学、高感度CRP、糖代謝検査(空腹時インスリン、HbA1c)、尿中微量アルブミン/尿クレアチニン、特殊検査(アポ蛋白Eサブタイプ.、高分子アディポネクチン、TNFα)(4)頭部MRI(脳萎縮、血管病変の評価)、可能な限り脳血流シンチ(IMP-SPECT)(6)アンケート調査(うつスケール(GDS15)、老研式活動能力指標、ADL、低血糖の頻度)を行い、介入群、対照群の振り分けを行い、観察を始めている。目的:高齢者糖尿病においてインスリン抵抗性改善薬(チアゾリジン誘導体)とインクレチン関連薬(DDP-IV阻害薬)を使用し、これらの薬剤の神経、脳血管への複合的な保護作用から、高齢者の脳機能が賦活・保持され、認知症の発症が抑制されることを明らかにすること。デザイン:高齢の2型糖尿病患者を対象にした、ピオグリタゾン、シダグリプチンの投与による、脳機能への影響を比較する試験。平成23年度の成果:認知機能障害を有する高齢者の2型糖尿病愚者のスクリーニングを行い、研究への登録、フォローを行っている。(1)身体計測:身長、体重(BMI)、腹囲、血圧、眼科受診、(2)病歴聴取:年齢、性、教育年数、喫煙歴、アルコール歴、家族、要介護状態、既往症、使用薬剤、(3)血液検査:血算、一般生化学、高感度CRP、糖代謝検査(空腹時インスリン、HbA1c)、尿中微量アルブミン/尿クレアチニン、特殊検査(アポ蛋白Eサブタィプ、高分子アディポネクチン)、(4)頭部MRI(脳萎縮、血管病変の評価)、可能な限り脳血流シンチ(IMP-SPECT)、(5)心理検査(ADAS、レーブン、MMSE、数唱、FAB,WMSの論理記憶IとII)、(6)アンケート調査(うつスケール(GDS15)、老研式活動能力指標、ADL、低血糖の頻度)に関する情報を得ている。糖尿病は認知症の危険因子である。糖尿病に認知症の合併が多い機序として、脳血管障害、高インスリン血症、高血糖、低血糖、血糖変動、脂質異常の関与が考えられている。高齢者では特に低血糖への配慮が重要である。糖尿病治療薬の中でも、インクレチン関連薬/GLP-1受容体作動薬は単剤で使用するかぎり、低血糖リスクが低く、認知症を合併した例には、もっとも適した薬剤と考えられる。そこで本研究の第一の目的は、高齢の2型糖尿病患者を対象とした、インクレチン関連薬による、脳機能への影響を比較する前向き観察試験を行うことである。軽度認知機能障害を有する70歳-85歳の高齢者の2型糖尿病(HbA1c 6.48.4%)を登録し、脳機能の変化を観察した。全体で36例での経過観察を継続したが、DPP4阻害薬使用群で有意な改善を認めなかった。第2の目的として、2型糖尿病患者に認知症を合併した例の管理方法を検討した。認知症を合併した糖尿病治療は困難な場合が多い。

アルツハイマー型認知症(AD)を合併した糖尿病の治療の問題点を調査した。その結果、両疾患を合併した患者で、血糖管理の悪い群では、血管合併症が進行しており、インスリン抵抗性が高く、認知症の行動心理症状(過食)が強く、ビタミンDが低下していた。一方、血糖管理の良好な群では、アポタンパクE4の頻度が低く、脳血流シンチのADパターンの比率が少なかった。つまり、血糖管理が良好な群と不良な群では、認知症の症状、病態から異なっていることが示された。さらに高齢者糖尿病での低血糖の実態調査を行っている。つまり認知症のない高齢者糖尿病40名とアルツハイマー型認知症(AD)を合併した糖尿病40名を抽出し、夜間早朝に低血糖がどのくらいの頻度で生じているかを検討している。糖尿病は認知症の危険因子である。糖尿病に認知症の合併が多い機序として、脳血管障害、高インスリン血症、高血糖、低血糖、血糖変動、脂質異常の関与が考えられている。特に高齢者において低血糖の意義は大きい。しかし軽度の低血糖を繰り返すことが、脳機能にどのような影響を及ぼすかは不明である。糖尿病治療薬の中でも、インクレチン関連薬は低血糖リスクが低く、また血糖変動も狭まる為、認知症を合併した例では、第一選択薬となりえる。本研究の目的は、高齢者糖尿病においてインクレチン関連薬を中心とした治療を行う事で、高齢者の脳機能が保持され、認知症が抑制されることを検証することである。本試験は高齢の2型糖尿病患者を対象とした、インクレチン関連薬による、脳機能への影響を比較する前向き観察試験である。軽度認知機能障害を有する70歳-85歳の高齢者の2型糖尿病(HbA1c 6.48.4%)を登録し、以下の情報を収集する。1BMI、腹囲、網膜症、2教育年数、要介護状態、薬剤、3一般生化学、高感度CRP、アポ蛋白Eサブタイプ、高分子アディポネクチン、4頭部MRI、脳血流シンチ、5心理検査、6うつ、ADL、睡眠、過食、低血糖の頻度である。本研究では、2型糖尿病患者に認知症を合併した例の管理方法についても検討する。認知症を合併した糖尿病の治療はたいへん難渋する。アルツハイマー型認知症があると、どうして糖尿病管理が困難となるかについて、その要因を明らかにする。更に高齢者糖尿病での低血糖の及ぼす影響についても検証する。つまり認知症のない高齢者糖尿病30名とアルツハイマー型認知症(AD)を合併した糖尿病30名を上記患者集団から抽出し、血糖日内変動の差(4時-7時-9時-12時-14時-18時-20時)を検討する。血糖の測定にはSMBGを用いる。低血糖を回避した穏やかな血糖管理の脳機能との関連を明らかにしたい。研究開始時点において研究代表者の所属変更があり、対象となる患者ベースを新たに作成しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。初年度に主任研究者の所属変更があったため、対象となる候補患者を診療し、蓄積することから開始しています。このため本研究の対象の登録は遅れていました。しかし対象の確保は確実に進行しており、今後とも継続して進めていきたく考えております。対象を蓄積していく過程で、本研究の前段階として検討すべき課題について解析を進めています。平成24年度は、2型糖尿病患者に認知症を合併した時の管理方法について解析を行い、結果をえることができました。つまりアルツハイマー型認知症で糖尿病と合併した105名、268名の非糖尿病において、様々な臨床指標を比較し、血糖高値、認知症の周辺症状(過食と睡眠障害)、うつが治療困難となる要因であることが示されました(本年度糖尿病学会で発表)。
芸術表現における触覚的教育に関する研究

本研究は可塑性のある造形素材を用いて触覚による表現の可能性を考察した。対象は生徒児童及びその保護者とし、研究期間内に5回のワークショップを行った。そこで明らかになったことは可塑材や泥素材に働きかけた自己を素材に写し取られた自己として鑑賞の対象とすることである。このことは自らの行為を客観的な対象として捉え直し認識することを可能にし、新たな自己の形成に関わるものであると考えられる。また、意思を直接写し取った触覚による表現を純粋に芸術表現活動と捉えることを可能にした。平成25年度における研究実績は、データの収集と実践準備が中心となった。その他研究計画調書にあるように、可塑材として用いる塑造用粘土と陶土及び造形用焼石膏を主な素材研究の対象とした。26年度実施のプロジェクトでは、信楽粘土を日干し煉瓦の制作で行われる叩き込み技法を用いて行うことにした。そのため粘土乾燥時の収縮データや素焼き後の収縮データさらには焼成後の収縮データをそれぞれまとめ、叩き込みに使用する升のサイズと必要な粘土量を決定しサンプルを作成した。焼き上がりが乳白色の信楽土に専用顔料を練り込み54色のカラーチャートを作成した。カラーチャートは素焼き、本焼き(設釉・無釉)の3種類を作成した。陶土によるデータ収集については12歳児42名にヘラ等の用具を用いず触覚のみ(手や指先)による造形を行ってもらいサンプルを作成した。続いて6歳児から12歳児218名の同様のサンプルを作成した。同時に50名強の保護者によるサンプルを収集した。触覚における造形サンプル収集の結果現在把握したことは、生徒児童と大人との表出又は表現に関わる概念形成に差異があることが挙げられる。現在の概要を述べると成人の造形表現においては視覚の働きが重視され、触覚による造形が自由さを失っているというものである。このことは作られるものに視覚によって把握されるシンボルや記号等が多く表れることや、制作時に何かしらの意味を求め外界世界への働きかけを躊躇する姿勢が窺われたことからから推察できる。児童においては、視覚によって外界世界への働きかけが弱まることは少なく、触覚による外界世界への働きかけを通してさらなる働きかけを行う姿勢が見受けられた。このことは素材や表出されたものによって外界世界を体感し、さらなる働きかけを繰り返す循環作用といえる。可塑材の特性を生かした内的世界と外界世界の触覚による循環と捉えることができた。平成26年度における研究業績は、ワークショップによる実践が中心となった。主に扱う素材としては信楽粘土とテラコッタ粘土を用いた。信楽粘土によるプロジェクトは25年度より収集しているデータに基づき、日干し煉瓦制作で用いられる叩き込み技法による陶板制作を行った。ワークショップでは、6歳児27名、保護者及び教員約30名による陶板制作を行い、25年度に収集した陶板と合わせて約600枚の陶板を制作した。制作された陶板は平成26年10月8日より関係小学校中庭にモニュメントとして設置し一般に公開するこができた。テラコッタ粘土によるワークショップは平成26年9月13日に行った。参加人数36組児童生徒とその保護者。ワークショップは「親子動物園」と題し親子でそれぞれ同じ動物をテーマに立体造形を行った。信楽粘土でのワークショップでは加工用具を用いず手や指先による触覚を写し取ることを目的としたが、テラコッタ粘土でのワークショップでは多少の加工道具を用いて制作を行った。現段階での研究実績として推測できたことは、児童の造形は可塑材(テラコッタ粘土)を用いることで誘発される触覚による自由な造形表現をスムーズに可能にすることに対して成人は視覚化され概念化されたシンボリックな造形表現が顕著に表れた。このことは触覚によって得ることのできる素材の可能性、もしくは自己表現の可能性よりもすでに思い描いたものや想像していたものを視覚対象物に置き換える事が目的化されていると考えられる。同時に触覚による外界世界の内化、内的世界の外化が児童と成人では差異があり可塑材に写し取ることが可能であることが分かった。本研究において触覚的教育は芸術表現と教育を繋ぐものであるものとして実践を通した研究を行った。研究全体を通して実施した研究は可塑性素材として陶土や石膏、泥素材として漆喰を用いたワークショップを複数回行った。各活動において加工素材に印された痕跡を触覚による外界世界への自己の働きかけと捉え、行為そのものを芸術表現として提示することができた。本研究では造形活動を外界世界への働きかけと捉え、触覚による自己表現と位置づけた。陶土を用いたワークショップでは対象とした児童及び保護者、教職員合計約330名による叩き込み技法を用いた陶板制作を行いモニュメント作品として対象小学校中庭に設置した。さらに泥素材として漆喰を用いたレリーフ制作やそれを踏まえた照明作品の制作を通して、触覚により施された凹凸は陰影によって鑑賞され、触覚的働きかけは視覚的認識に換算され鑑賞されることが可能となった。身体的活動の痕跡として素材に残された凹凸を表出した者が活動過程において自己の再認識として鑑賞することで更なる行為へと連続性を生み出すことになった。このことは素材や表出または表現されたものによって外界世界を体感し、さらなる外界世界への働きかけを繰り返す循環作用といえる。可塑材や泥素材の特徴を生かした内的世界と外界世界の触覚による循環と捉えることができた。

本研究課題は芸術表現における一般的な意図的作品制作とは異なり、可塑材や泥素材に働きかけた自己を素材に写し取られた自己として鑑賞の対象とすることである。また可塑性素材は素材から行為が触発され、外界世界へ働きかける欲求と重層化した痕跡を残すものである。このことは触覚による表現を純粋に芸術表現活動と捉えることを可能にした。本研究は可塑性のある造形素材を用いて触覚による表現の可能性を考察した。対象は生徒児童及びその保護者とし、研究期間内に5回のワークショップを行った。そこで明らかになったことは可塑材や泥素材に働きかけた自己を素材に写し取られた自己として鑑賞の対象とすることである。このことは自らの行為を客観的な対象として捉え直し認識することを可能にし、新たな自己の形成に関わるものであると考えられる。また、意思を直接写し取った触覚による表現を純粋に芸術表現活動と捉えることを可能にした。研究計画書にある我が国における可塑材を用いた造形の調査研究は予定よりも遅れているが、その他の実践は順調に遂行している。調査研究が遅れた原因として、当初計画していた我が国における可塑材として考えていた古典塑像以外に加えて漆喰による造形の研究を始めたことが原因としてあげられる。彫刻平成26年度まで取組んでいた実践プロジェクトにおける研究成果の検証を中心に行う。さらにそこから導き出された改善点を考慮し、新たなプロジェクトととして我が国における可塑材として漆喰によるワークショップを考案し実施する。漆喰素材による造形は平成26年度に2回ワークショップを行った。一回目のワークショップでは我国において漆喰の主な用途は建築材として考えられることから「塗り」の体験を中心に行った。また造形表現としての可能性を探り、塗り加工によって施される凹凸の変化を陰影によって鑑賞する事をおこなった。二回目は身近な生活環境と漆喰の関係に注目し、生活において実用性のあるランプシェードの制作を行った。どちらのワークショップでも漆喰素材の可塑性を生かし表現が行えたこと、微妙な触覚の変化を写し取ることが可能であることが分かったため、27年度においては漆喰素材の研究とワークショップの実施を目指している。27年度計画は11月までにワークショップを行えるように計画準備を行うとともに、26年度までのワークショップの検証とまとめを行う予定である。さらには本科研の研究のまとめを行う予定である。我国における可塑性素材を用いた造形の調査研究は予定より遅れているが,その他実践準備やワークショップに関してはおおむね順調に遂行している。調査研究が遅れた原因は、実践準備が計画より早く進行したことと、当初計画していたワークショップよりも多くの機会を得ることができ、取組んだ結果である。当初計画よりも現地調査回数が少なかったため、次年度使用額が生じた。現在進行している陶板プロジェクトの最終段階として6月下旬に6歳児(小学校1年生25名)及び保護者の陶板制作を行う予定である。さらに陶土の乾燥焼成後加工修正を行いレイアウト構成及び設置する。予定としては8月下旬にモニュメントの完成を目指す。完成したモニュメントは制作に携わった生徒児童を含めた広くに公開すると共にプロジェクトに関する研究報告をまとめる。
フットケアとふまねっと運動を併用した高齢精神障害者への転倒予防プログラムの検討

高齢精神障害者は、開眼片足立ち15秒未満、TUG11秒以上の「運動不安定症」の基準を示し、転倒の危険性が高まっていた。ふまねっと運動の実施により値が改善したことで運動の効果が実証された。週1回の運動で歩くことに意識が向き足を上げて注意しながら歩くことで改善になる。高齢精神病患者には定期的にフットケアとふまねっと運動とを併用した介入プログラムの実施で歩行への意識が高まり、歩き方が安定し転倒予防につながる。欧米ではpodiatry(足治療学)という分野で足や履物に関する問題に対し、医師、セラピスト、看護師ら多職種によるメディカルフットケアが提供されている。本研究は、研究代表者(関井愛紀子)が日本のメディカルフットケア先駆者「宮川晴妃」が設立した「爪切り屋」メディカルフットケアJF協会主催の研修(3級1級:48日間)を受講し、メディカルフットケアの知識・技術を修得、高齢精神障害者を対象にフットケアとふまねっと運動を併用した転倒予防につながるプログラムを検討することである。平成26年度はメディカルフットケア3級(16日間)を受講し資格を取得した。内容は足浴・拭き取り・消毒・ゾンデの使い方(角質除去)・爪切り(ニッパーの持ち方・指の支え方、爪の切り方)・爪やすり(持ち方、かけ方)・ケアトリートメントの理論と実技・ケアトリートメントの後の拭き方である。研究者分担者(清野由美子)は、ふまねっと運動の研修に参加しふまねっと運動インストラクター3級を取得した。メディカルフットケアやふまねっと運動という名称を用いて研究を行うために最低限の資格習得が行えた。次年度に向けて研究準備を整え、県内の単科精神病院で実施するために研究計画を検討し、研究対象者の条件と人数、比較検討するための測定項目を検討し次の様に決定した。対象者:1過去に転倒した経験がなく、足・爪の疾患に罹患していない者50名(1群)、2過去に転倒経験があり爪の疾患に罹患していない者方50名(2群)。実態調査の観察項目:足指と爪の観察とアセスメント、開眼片足立ち、立位時の傾き、履物、測定項目:Timed Up and Goの測定、その他に足・爪・歩行に関する主観を調査する。フットケアとふまねっと運動の介入方法および介入後の観察を行い比較検討することとして研究計画書を作成、平成27年4月倫理審査委員会に提出した。目的は、日常生活行動が自立している65歳以上の高齢精神病患者に対し、転倒予防につなげるプログラムの検討を最終目的に掲げ、歩く力に関連した調査とフットケアを実施することで転倒予防介入のための基礎資料を検討することである。方法は、現在入院している65歳以上の精神障害者の転倒の有無、疾患名、入院年月日、CP換算を調査、その後フットケア介入前に次の15を測定し、対象者を分類。(1Timed Up and Go(以下TUGと略す)、2足指力、3開眼片足立ち、4フットプリント、5足・爪の状態を写真撮影で記録)、その後介入を実施。転倒経験と軽い運動(今後転倒予防のプログラムとして作業療法士と実施するふまねっと運動)への参加可能性を考慮し対象者を4群に分類。A群:転倒有でフットケアのみ、B群:転倒未でフットケアのみ、C群:転倒未で軽い運動とフットケア、D群:転倒未で軽い運動と爪切りのみ。調査項目毎に4群間で比較検討した。結果、対象者は30名(男性17名、女性13名)、転倒経験者7名(23.%)で男性6名女性1名であった。精神疾患は統合失調症が19名(63.3%)と最も多く、次に双極性感情障害6名(20%)であった。4群間で歩く力に差があったものは、CP換算のみでC群(転倒未経験で軽い運動を予定)とD群(転倒未経験で爪切りのみ)に差があった。(P<0.00)一方、転倒経験の有無で直接歩き力に関わるTUG、足指力、開眼片足立で差はなかった。歩く力に関わる足指間圧(足指力)の基準値が男性3kg女性2.5kg、開眼片足立ち(基準値15秒)TMG(11秒)であり、今回の対象者(AD群)の平均値は全てにおいてこの基準値よりも低くなっていた。フットケア前の足指の観察から、拇指を中心とした肥厚爪12名(40%)が最も多く次に足底部や足側面の胼胝7名(23%)であった。研究責任者が「爪切り屋」メディカルフットケアJF協会でフットケアワーカーの資格(1級)取得までに1.5年を費やし、研究対象者に対してフットケア介入が可能になるまで研究を進められず、平成27年12月までは計画よりも遅れていた。しかし、その間、研究計画を作成し所属施設および対象となる施設での倫理審査を受け許可を得ることができた。平成28年年1月にフットケアワーカの資格を修得した後、研究協力者を募り7名の参加を得て対象者の選定を行った、その結果、50名以上のリストがあり強制力を排除するために研究者が直接説明した事で辞退者が20名あった。3月に33名の対象者に対し介入前の測定を実施した際、測定不能および拒否が3名おり最終的に30名の対象者から介入前のデータを得た。