hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性虚血ラット脳中で発現変化する新規単離因子の生理機能・発現制御機構の解明

慢性脳血流低下によって生ずる老年痴呆の分子発症機構の解明を目指して、モデル動物としての両側総頸動脈永久結紮(2VO)ラットの脳中での遺伝子発現変化を検討し、幾つかの因子の単離を行った。そのうちで、新規かつ発現変化の著しい2つの因子について、さらに詳細に検討した。虚血後4日において発現増大する因子として単離したvof-21は、全長は4,885ntであり、転写されるアミノ酸は265残基と推定された。発現のピークは虚血後7日であり、その後ほぼ対照群レベルに戻った。脳、肺に発現が多く、次いで胸腺での発現が多かった。またin situ hybridizationでの結果より、青班核や海馬での発現が顕著であった。一方、虚血後4ケ月において発現の増大していた因子としてvof-16を単離した。全長は2,098nt翻訳蛋白は73残基と推定された。脳中での発現はPCRでの結果では、海馬、皮質の多く検出され、in situ hybridizationの結果では、海馬の他に、梨状葉、大動脈周囲やtenia tectaに多く分布していることが検出された。これら2種の新規配列は、培養細胞NG108-15中に存在することがPCR法により確認された。そこで、この細胞での発現を抑制することを目的として、細胞内へのアンチセンスの導入条件を検討した。その結果、pH感受性のリポソームを用いると、効率良くアンチセンスを導入できることが明かとなった。その手法を用いた単離因子の生理機能については、現在Ca2+チャネルをはじめとしたイオンチャネルとの関連性の観点から検討を続けている。本研究課題を遂行するに際し、いくつかの新たな手法の開拓も行うことができた。5'RACE法の改良(未発表)ならびに、PCR法に基づくsense鎖の簡便な決定法である。また、神経分化とセロトニン2Cサプタイプ受容体との関連性に関する知見もNG108-15細胞を用いて得られた。慢性的脳血流量低下によって生ずる老年性痴呆の分子的発症機構の解明を目ざしてモデル動物としての両側総頚動脈永久結紮(2VO)ラットの脳中での遺伝子発現変化を検討し、これまでに幾つかの因子の単離・同定を行なった。本研究ではそのうちで、新規かつ発現変化の著しい2つの因子について、その機能解析を目指した研究を行なった。2VO処置後4日時点で増大する因子vof-21および2VO処置4カ月時点で増大している因子vof-16は、現在までにそれぞれ1,600bpおよび780bpの配列を明らかにした。しかし何れも、蛋白をコードする部分の全配列の解明には至っていない。また両配列とも現在まで、いずれの既知配列とも有意な相同性は得られていない。vof-21について、その発現の時間経過を半定量的PCR法に基づき検討したところ、2VO処置後7日でピークとなり、14日で元のレベルにまで戻った。両因子の生理機能を解明するために、この因子を内在する細胞系の検討を行ないその結果両因子ともNG108-15細胞中に存在することをPCR法により確認した。そこで、細胞中の発現量を制御する目的で、S-oligo antisense DNAの細胞内導入を行なうこととし、その効率的な導入法を検討し、pH感受性のリポソームを用いることが有効であることを見い出した。現在その方法を用いて、細胞内イオン動態やpHの変化を中心とした生理機能の解明、さらに因子の脳内存在部位の詳細な解明を行なっている。また、引き続き蛋白翻訳部位の全配列の解明を目指した解析も継続している。5'RACE法の改良(未発表)

ならびに、PCR法に基づくsense鎖の簡便な決定法である。また、神経分化とセロトニン2Cサプタイプ受容体との関連性に関する知見もNG108-15細胞を用いて得られた。慢性脳血流低下によって生ずる老年性痴呆の分子発症機構の解明をめざして、モデル動物としての両側総頸動脈永久結紮(2VO)ラットの脳中での遺伝子発現変化を検討し、昨年まで2VO4日後と4ヶ月後に著しく発現量が増大する因子としてvof-21とvof-16をそれぞれ単離し、その部分配列と発現の時間的経過等について検討した。本年度はその全長等を明らかにした。Vof-21は、ノーザンブロット解析より全長が約4.5kbpであるものと推定されたため、その長さを目的として、5'RACE法ならびにライブラリーのPCR法を用いた検索によって、全配列4,885ntを明らかにした。転写部位は1089から1889で、265残基のアミノ酸に変換されると推定された。蛋白は膜貫通部位を1箇所有していた。また、その脳内分布をin situ hybridization法により検討し、全脳に広く分布するものの、青班核に特に多く、海馬や皮質にも多いことが見い出された。このことより、vof-21はノルアドレナリン神経系との関連性が想像された。Vof-16についても同様に検討し、ノーザンブロットで2.1kbpにバンドを検出、全長解析を行なって2098ntの配列を明らかにした。翻訳部位は212から434であり、73残基の膜貫通部位1箇所の蛋白が推定されたが、vof-16については、その全長はさらに長い可能性も否定できない。、Vof-16については既に組織分布を明らかにしているが、液性部分と脳の実質部分との境になる領域に分布が多いことより、ポンプ/トランスポーターあるいは脳関門との関連性を考えている。慢性脳血流低下によって生ずる老年性痴呆の分子発症機構の解明をめざして、モデル動物としての両側総頸動脈永久結紮(2VO)ラットの脳中での遺伝子発現変化を検討し、昨年までに2VO4日後と4ヶ月後に著しく発現量が増大する因子としてvof-21、とvof-16を単離し、その全長や、脳組織内分布、細胞内分布等について明らかにした。本年はそれら新規因子の機能解析のための検討をおこなって、以下に示す知見を得た。単離vof-16、vof-21は培養NG108-15細胞系にも存在することをRT/PCR法により確認した。そこで、両因子の細胞内での生理機能を検討する目的で、アンチセンス法を行うこととし、そのためアンチセンスを効率的に細胞内に導入するための検討を行い、pH感受性リポソームが有用であることを見い出した。同方法によりFITC標識したアンチセンスS-oligoは細胞に効率良く取り込まれた。その細胞を用いて、増殖、神経分化、細胞内Ca2+動態への影響を引き続き検討している。また、vof-21およびvof-16は共にヒト海馬cDNAライブラリー中に存在することも確認し、その配列の解析を行っている。ゲノム上流域の配列についても解析をすすめている。なお、本研究費を用いた研究ではこの他に、センス鎖を決定するRT/PCR法を用いた簡便な手法の開発や、RNA editingに関する研究、神経分化とセロトニン受容体mRNA発現との関連性についての研究も行った。
線維芽細胞、間葉系幹細胞を用いた真皮再構築による表皮水疱症の新規治療戦略

本研究は、VII型コラーゲン遺伝子異常である栄養障害型表皮水疱症を、患者由来の細胞を使い外力耐性コラーゲンスポンジを病変部で再構築する新規治療法を確立することが目的である。本研究では以下の研究項目を行った。1.毛包周囲線維芽細胞の創傷時における筋線維芽細胞としての機能の分析。2.脂肪組織由来間葉系幹細胞の多分化能の確認、およびサイトカイン・アディポカイン分泌能の検討。3.間葉系幹細胞由来サイトカインの線維芽細胞へ与える影響の分析。4.毛包周囲線維芽細胞、間葉系幹細胞によって再構築されたコラーゲンスポンジが、表皮水疱症マウスの症状を軽症化するか確認。a.毛包周囲線維芽細胞の特徴創傷治癒における毛包周囲線維芽細胞の働きを確認する。1C57BL/6マウスの髭、体毛から、実体顕微鏡を用い結合組織性毛包を分離、培養。2筋線維芽細胞で発現がみられるα-SMA、ビメンチンの発現、血管増生に関わるVEGFの発現をRT-PCR、ウエスタンブロット、ELISAで定量的に確認した。b.脂肪組織由来間葉系幹細胞の採取、機能解析脂肪組織に存在する間葉系幹細胞を回収し、脂肪細胞、線維芽細胞への分化やサイトカイン・アディポカイン産生能力を解析する。1C57BL/6マウス鼠径より脂肪を採取、コラゲナーゼ処理後細胞を回収、培養。2FCM・ソーティングでCD31、CD45陰性、CD90、CD105、Sca1陽性の細胞を回収、脂肪組織由来間葉系幹細胞として培養した。3脂肪細胞誘導培地に切り替え、脂肪細胞への分化能があることを確認した。4培養中の培養液を用い、サイトカイン・アディポカイン産生をELISA解析した。栄養障害型表皮水疱症は、VII型コラーゲンがないため一生涯水疱が生じる遺伝性疾患である。本研究の目的は、患者由来の細胞を使い外力に強い人工的な真皮・脂肪組織を再構築する新規治療法を確立することである。頭皮など有毛部位が重症化しないのは、表皮下に存在する豊富な細胞外マトリックスと脂肪組織が外力分散に重要な役割を果たしているからである。有毛部位に豊富にある毛包周囲線維芽細胞、多分化能を有しアディポカイン・サイトカインを産生する脂肪組織由来間葉系幹細胞を用いた真皮ー脂肪組織の再構築は、手足の水疱形成を抑制し瘢痕の予防になると考える。患者本人の細胞であり、拒絶反応もなく安全に行える治療である。現時点での研究成果は下記の通りである。I.脂肪組織由来間葉系幹細胞の採取、機能解析1C57BL/6マウス鼠径より脂肪を採取、コラゲナーゼ処理後細胞を回収、培養した。3脂肪細胞誘導培地に切り替え、脂肪細胞への分化能があるか確認した。II.VII型コラーゲンKOマウス皮膚の移植1生後1日のGFP(+)VII型コラーゲンKOマウス背部皮膚を免疫不全マウス背部に移植。2植皮片下に毛包周囲線維芽細胞、脂肪組織由来間葉系幹細胞をそれぞれ1×106個投与。3植皮後のGFP(+)皮膚の形状を、in vivo imagingシステムを用い経時的に観察。4組織学的に真皮・脂肪組織の再構築について比較検討。1C57BL/6マウスの髭、体毛から、実体顕微鏡を用い結合組織性毛包を分離、培養した。3C57BL/6マウス鼠径より脂肪を採取、コラゲナーゼ処理後細胞を回収、培養、FCM・ソーティングでCD31、CD45陰性、CD90、CD105、Sca1陽性の細胞を回収できた。4脂肪細胞誘導培地に切り替え、脂肪細胞への分化能があるか確認した。5培養中の培養液を用い、サイトカイン・アディポカイン産生をELISA解析している。1.VII型コラーゲンKOマウス皮膚の移植:表皮水疱症の仔マウスに直接細胞を投与することは困難である。そこで、発症したマウス皮膚を免疫不全マウスに移植、その下床に細胞を投与し、水疱・びらん形成の軽減化を確認。1生後1日のGFP(+)VII型コラーゲンKOマウス背部皮膚を免疫不全マウス背部に移植。4組織学的に真皮・脂肪組織の再構築について比較検討する。また、GFP(+)表皮下に線維芽細胞、間葉系幹細胞からのVII型コラーゲンの発現があるか確認した。2.表皮水疱症発症マウスの真皮・皮下組織再構築:申請者らは、すでにタモキシフェン誘導性のコンディショナルVII型コラーゲンKOマウスを作成し所有している。

成人発症させた表皮水疱症をそのマウス由来、つまり正常なVII型コラーゲンを発現できない自分自身の細胞を使い、外力耐性な真皮・皮下組織を再構築できるかを調べた。発症させる前に毛包周囲線維芽細胞、脂肪組織由来間葉系幹細胞を採取、培養し、その後タモキシフェンを添加、VII型コラーゲン遺伝子をKO。タモキシフェン誘導で発症した表皮水疱症マウスの患部に線維芽細胞、間葉系幹細胞を1×106個ずつ局所投与した。皮下組織の再構築による症状の軽減化を経時的に観察し、適宜皮膚生検し、真皮・皮下組織の形態を組織学的に検討した。本研究は、VII型コラーゲン遺伝子異常である栄養障害型表皮水疱症を、患者由来の細胞を使い外力耐性コラーゲンスポンジを病変部で再構築する新規治療法を確立することが目的である。本研究では以下の研究項目を行った。1.毛包周囲線維芽細胞の創傷時における筋線維芽細胞としての機能の分析。2.脂肪組織由来間葉系幹細胞の多分化能の確認、およびサイトカイン・アディポカイン分泌能の検討。3.間葉系幹細胞由来サイトカインの線維芽細胞へ与える影響の分析。4.毛包周囲線維芽細胞、間葉系幹細胞によって再構築されたコラーゲンスポンジが、表皮水疱症マウスの症状を軽症化するか確認。本研究の目的は、表皮水疱症患者由来の細胞を使い外力に強い人工的な真皮・脂肪組織を再構築する新規治療法を確立することである。現在まで、毛包周囲線維芽細胞、脂肪組織由来間葉系幹細胞をマウスから回収、培養し、その特徴を下記のように解析している。筋線維芽細胞で発現がみられるα-SMA、ビメンチンの発現、血管増生に関わるVEGFの発現をRT-PCR、ウエスタンブロット、ELISAで定量的に確認した。FCM・ソーティングでCD31、CD45陰性、CD90、CD105、Sca1陽性の細胞を回収、脂肪組織由来間葉系幹細胞として培養、脂肪細胞誘導培地に切り替え、脂肪細胞への分化能があることを確認した。表皮水疱症発症マウスの真皮・皮下組織再構築申請者らは、すでにタモキシフェン誘導性のコンディショナルVII型コラーゲンKOマウスを作成し所有している。成人発症させた表皮水疱症をそのマウス由来、つまり正常なVII型コラーゲンを発現できない自分自身の細胞を使い、外力耐性な真皮・皮下組織を再構築できるかを調べる。皮膚科学1.毛包周囲線維芽細胞の真皮、表皮に与える影響の検討:病変部への間葉系幹細胞投与によって生じるサイトカイン・アディポカイン刺激による線維芽細胞の影響を確認する。a.毛包周囲線維芽細胞の細胞外マトリックス産生アディポカインに対する受容体の発現を確認後、アディポカインを添加し、ヒアルロン酸、コラーゲン、VEGF発現を経時的にRT-PCR、ウエスタンで定量的に確認。b.毛包周囲線維芽細胞を下床とした3次元培養皮膚を作成、アディポカイン添加し3次元培養皮膚の作成表皮、真皮の形態学的変化を検討する。2.VII型コラーゲンKOマウス皮膚の移植:表皮水疱症の仔マウスに直接細胞を投与することは困難である。そこで、発症したマウス皮膚を免疫不全マウスに移植、その下床に細胞を投与し、水疱・びらん形成の軽減化を確認。1生後1日のGFP(+)VII型コラーゲンKOマウス背部
北大西洋における家族の比較史的研究

北大西洋に関わる国であるアイルランド、イギリス、ノルウェー、アメリカにおける家族構造をセンサス個票、原簿をデータにして比較史のアプローチで明らかにすることが目的である。1.北大西洋家族システム地域における家族を比較史的に捉える理論的枠組構築のために、まずイギリスで先駆的研究をしている「人口史・社会構造史に関するケンブリッジ・グループ」の歴史を1963年から追跡する作業をおこなった。そのためにケンブリッジ大学のTony Wrigley名誉教授、Richard Smith教授、およびエセックス大学のRichard Wall上級研究員にヒアリングを行い、ある程度そのグループのアウトラインを理解することができた。2.ノルウェーの人口センサスに関しては、トロムセ大学のGunar Thorvaldsen教授およびベルゲン大学のArne Solli准教授から1801年、1861年、1900年のデータベースを入手したが、とくにNAPPデータに欠けている世帯構成の変数を得ることができたことは本研究にとって貴重であるといえる。3.アイスランドの人口センサスに関しては、アイスランド統計局のOlof Gardarsdottir博士からアイスランド・センサスの情報を得たが、1870年にほぼデータベース化が完了しているが、1901年のデータは未だ行われていないことがわかった。4.当初定していなかったスウェーデンの家族研究史に関して、ウメオ大学人口センターのAnders Bxandstrom教授とSoren Edvinsoon准教授から北部スウェデンの家族、人口史研究情報を、またルンド大学経済人口センターのTommy Bengtsson教授およびMartin Dribe准教授から南部スウェーデンの家族、人口史研究情報をそれぞれ得ることができた。5.アメリカではミネソタ人口センターでSteven Ruggles教授の協力でIPUMUSデータの情報およびデータベースをある程度入手することができた。1.本年度は北大西洋家族システム地域における家族を比較史的研究する資料収集及びそれに関するヒアリングを主にした。アメリカのミネソタ人口センターでは更新されたIPUMS USA (Integrated Public Use Microdata Series)の1850年から2000年までのデーターベースを入手し、Steven Ruggles教授から資料の説明を得ることができた。2.イギリスでは「人口史・社会構造史に関するケンブリッジ・グループ」のライブラリーで人口・家族史に関する論文およびそれらの学会報告の原稿を入手することができた。それらはケンブリッジ・グループのRichard Smith教授とRichard Wall氏の協力によるものである。3.ノルウエーのベルゲン大学のArne Solli准教授からアメリカの1880年センサスで欠落していたハメル=ラスレットの世帯分類(比較家族史研究では特に重要な変数)の変数のプログラミングを教授していただき、入力することができた。これは本研究には最も貴重な変数である。4.アメリカ、ボストン・カレッジのアイルランド移民センターでKevin O' Neill教授とKevin Kenny教授にアメリカにおけるアイルランド移民研究の情報を得ることができた。また、Kevin O'Neill教授の講義受講生に「アイルランドの家族史」の講演をした。1.E・トッドが『移民の運命』で提起した同化と隔離の移民理論と彼の世帯類型論を関係づけることにより、移民社会での移民家族構造の理論的枠組みを構築した。2.アメリカのミネソタ人口センターで最新のIPUMUS(Integrated Public Use Microdata Series)のデータを入手し、Steven Ruggles教授おけびセンターのスタッフの協力をえて、19世紀中期から20世紀中期までのデータを分析することができた。とくに1880年(100%)データと1860、1870、1890、1900年のサンプルデータとのリンケージデータは家族史研究には有効なデータであるといえる。3.ノルウェーとアイルランドにおいて19世紀初期から20世紀初期における家族の比較史を追究したが、ノルウェーでは19世紀初期には直系家族システムが支配的であったが、その後核家族システムへの変化がみられるのに対して、アイルランドでは核家族システムから直系家族システムへ変化するという大きな相違した変化を明確にすることができた。4.イギリスでは「人口史・社会構造史に関するケンブリッジ・グループ」のライブラリーで研究対象国における先行研究を継続して収集することができた。それはケンブリッジ・グループのRichard Smith教授の協力によるものである。はた、同時に1960年以降のケンブリッジ・グループの40年間における軌跡の追究を関係者に対するヒアリングにより行った。5.研究代表者が構築した移民家族の理論的枠組に基づき、アイルランド移民を事例にしてイギリス、アメリカ社会では、アイルランドの家族は本国の直系家族ではなく、移民先の家族である核家族に同化しながらも、アイルランド移民のアイデンティティをそこに内包させるという家族戦略を採用していることを明らかにした。そしてその結果をアメリカのSocial Science History学会で報告した。
理科授業を通して学び続ける教師教育プログラムの開発に関する実証的研究

本研究はPLCとDBSの理論に基づいて、教師の資質・能力形成のプロセスを明らかにし、理科授業を通して学び続ける新たな教師教育プログラムを開発することである。研究の成果として、理科授業の「問題解決の過程」をコアにした授業カンファレンス、リフレクションのプログラムが、「集団としての一般化」、「課題解決の連動性・適応性」を高めることが明らかとなった。理科授業をVTR録画し資料収集した。収集した理科授業は全国に及ぶものとなり、これらの授業は新任者と熟達者の授業に分類できた。さらに、収集したすべての理科授業のプロトコルを起こし記録した。収集した授業は、「同一の授業者が同一校の同一学年で何度も繰り返し授業を行い授業を深化させていく過程」であったり、「同じ学習内容・観察・実験の授業を新任者と熟達者がそれぞれ行った授業」であったり、「授業者が自ら授業を実践するために他校の授業(新任者及び熟達者)を参観した後に授業を展開するプログラム」であったりした。収集した授業は、まさに理科授業を通して学び続ける教師教育プログラムの開発について基礎的な資料となりうるものとなった。研究はこれらの授業分析へと発展させた。同時に、教員のライフステージから教師教育プログラムを検討する研究を並行して行い、「教育実習における指導案の改善プロセス」や「デザイン実験アプローチを援用した教員養成系学部の理科指導法の改善についての実証的研究」、「熟達した授業者の支援的な介入研究」としてもその成果をあげることができた。特に、熟達者の支援的な介入としてコーチングに着目し、机間指導中の教師の支援としてのコーチングの出現とその有効性を自己調整学習の観点から検証し学会論文に掲載決定することができた。机間指導中の熟達者の支援にはコーチングに基づく支援が存在した。その支援によって子どもは自己の学習をメタ認知的にモニタリングし、自らの考えをより精緻に表現することができるようになることが明らかとなった。初年度に収集した全国の理科授業からプログラム開発につながる知見を研究組織の総力をあげて中間まとめとして発表した。日本理科教育学会第64回全国大会(愛媛大会2014)において、研究代表者が企画者となり課題タイトル「理科授業を通して学び続ける教師教育プログラムの開発に関する実証的研究」として課題研究発表を行った。会場は満席となり活発な議論が交わされた。研究分担者・協力者5名による連続した発表は、教員のライフステージを追ってそれぞれに必要とされる資質・能力・力量を抽出することを目的とした。そこで、理科授業を通して学び続ける教師教育プログラムを開発する上で重要となる行政の立場から、子どもに身につけさせたい確かな学力とは具体的にどのような理科授業と結びつくのかを検討するために、学力調査官を研究分担者に迎えて、研究の幅を広げることとした。プログラム開発がめざすべき方向性を研究者と行政官が互いに検討し合い研究の中間まとめとしての成果を残すことができた。さらに後半は、先行の諸研究の知見として、ショーンの「省察」および「専門的な学習共同体論」とデザインベース研究を融合させ理科授業と教師の力量形成の関係を検証する授業を実施した。研究組織全体での発表論文は、年間に5報、学会発表件数は7報という実績となった。これまで収集した理科授業からプログラム開発にかかわる知見を組織を挙げて発表した。特に、日本理科教育学会第65回全国大会において研究代表者が企画(課題研究名:転移可能な資質・能力と理科授業のデザインベース)として、研究分担者および研究協力者による5件(全国学力・学習状況調査に込めたメッセージ1・2、理科における指導の実態、デザインベース構造化シートによる教師の汎用的な資質・能力の形成、自ら成長する理科教員の育成)とし、今日求められる教員の資質・能力の検討からそのプログラムまでを検討した。いわば、研究成果を集約するための課題研究成果発表を展開した。つまり、全国学力・学習状況調査で示された「問題解決の過程」を教師の授業の文脈と切り離さず効果的に協議する手法を開発すること等についてパネルディスカッション形式での公開協議を行い、研究推進についての知見を深めることができた。一方、研究論文では、教員養成段階にある学生の授業力に関わる資質・能力の形成や熟達者の関わりなどを合計で5本の研究論文として発表することができた。特に、教員養成系大学で学ぶ学生が、模擬授業の実施とその後の授業検討会によるアクティブラーニングを繰り返すことを通して、資質・能力をいかに育成できたのか、あるいはその要因がどのような点にあったのかを明らかにすることができた。本年度の研究論文の成果は、特に教員のライフステージとしての養成段階の資質・能力を明確にできたことにある。本研究は教育改革の柱である「教員の資質能力」の向上に焦点を当て、理科授業を通して学び続ける教師像を確立することが目的である。平成27年度には8件の学会発表を行い、おおむね順調に進行している。研究代表・分担者が積極的に介入しながら、文脈と切り離さず「問題解決の過程」を効果的に協議するため、研究の推進に時間がかかる側面がある。大学の授業で展開される中学校理科指導法と教育実習を通して、課題解決の過程の「構造化」を指標として学生が理科授業を評価する能力に変容が現れるか検証した。学生は教育実習の経験を経ても、前述の観点において授業を評価する能力に変容が無いことが明らかとなった。これは、理科指導法で獲得した能力を基盤として、教育実習における自らの授業を評価しているためであった。

さらに、本プログラム受講の学生は、児童・生徒に導入で提示する自然の事物・現象と観察・実験で扱う自然の事物・現象との関係を再構築し、授業を評価する能力をさらに伸張させていたことが明らかとなった。次に、本研究では新任教師による理科授業の変容とその契機を検証した。新任教師が行った教職1年目、3年目の理科授業を対象として、「問題解決の過程」の成立とその「構造化」の観点からプログラムの検証を行った。その結果、教職3年目になる新任教師は、各局面を関連付けた「構造化」を図ることはできていなかった。また「問題解決の過程」やその「構造化」の認識はキャリアステージとは関係がないことも明らかとなった。「問題解決の過程」の「構造化」は、いわば研修等をはじめとする外的な働きかけを契機として、身に付けるべき資質・能力として考えられ、特に、養成及び教職の導入期に身に付けるべき資質・能力と考えられる。さらに、アクティブラーニングとしての講義である「中学校理科指導法」による教師教育プログラムの開発を行った。模擬授業の構想、模擬授業の実施、授業カンファレンス、リフレクションの各段階で批判的思考のプロセスを踏むことで、学生の授業力向上を実証した。プログラム中のカンファレンスが、批判的思考のプロセスである「明確化」を行い、課題解決のサイクルの構築に寄与し、メンターの支援が「証拠重視の態度」の育成に重要であることが明らかになった。本研究はPLCとDBSの理論に基づいて、教師の資質・能力形成のプロセスを明らかにし、理科授業を通して学び続ける新たな教師教育プログラムを開発することである。研究の成果として、理科授業の「問題解決の過程」をコアにした授業カンファレンス、リフレクションのプログラムが、「集団としての一般化」、「課題解決の連動性・適応性」を高めることが明らかとなった。本研究は、教育改革の柱である「教員の資質能力の向上」に焦点をあて、「理科授業を通して学び続ける教師像」を確立することにある。先行の諸研究の知見として、教師教育学からショーンの「省察」および「専門的な学習共同体論」と、学習科学の知見からデザインベース研究を融合させて研究を展開している。研究は理科授業のデザインベースとなる「問題解決の過程」(2011.3文科省)を検討し合うことで力量形成を促すプログラムとして焦点化できつつある。日本理科教育学会第64回全国大会(愛媛大会)における課題研究発表で中間研究成果を披瀝できるなど研究はおおむね順調に進展している。今後は、教師が身につけた資質・能力を教室の文脈の中でいかに授業改善につなげたのか、力量形成に転移するプロセスを重点的に明らかにする。新たに形成された資質・能力が授業実践にどのように結びついたのか。あるいは結びつけるためにいかなる課題が残ったのかを明確にする。さらに、これらの検証過程を通して、「問題解決の過程」に基づく授業づくりのための、「教師個人の対象となる教育現場を背景とした学びの形成」、「集団としての一般化」、「課題解決の連動性・適応性」も具体化する。効果的な授業協議を開発し、教師の資質・能力・力量形成のプロセスを実証し、これをプログラムとして体系化する。得られた研究成果をまとめ全国に広める。
拘束効果を考慮した表面き裂の破壊条件に関する研究

1アルミニウム合金による破壊試験結果初期き裂長さを3通りに変化させた三点曲げ試験片を用いて破壊靱性試験を行った。その結果、見かけの破壊靱性値は初期き裂長さに大きく影響を受けること、すなわち拘束効果の存在が実験的に確認できた。ついで破面観察を行い、ディンプル径を計測し、破壊時のボイド率を求めると、この値はき裂長さに拘わらず一定となっていることが確かめられた。すなわちミクロなレベルでの破壊条件には拘束効果の影響はないことがわかった。ついで、有限要素法によりボイド材の破壊解析を実施した。き裂先端の応力場をHRR解と比較し、き裂長さが短くなるほど応力場がHRR解から離れて行くことが示された。これは拘束効果の影響であり、その影響の強さを表わすにはQファクタが適切なパラメータとなり得ることが示された。またボイドの成長にはこのQファクタが密接に関連しており、ディンプル破壊が拘束効果に大きな影響を受けることが確かめられた。2表面き裂材の破壊試験表面き裂の形状を変えた試験片を6種類作成し、安定き裂進展試験を行った。き裂形状によりき裂縁に沿ったき裂進展両派変化することがわかった。これらの分布はJ積分の分布とほぼ一致する。しかし、三次元有限要素法による弾塑性解析を行うと、き裂先端応力場はき裂底であっても必ずしもHRR解と一致しないことが示された。そこで抵抗曲線を調べると、CT試験片のそれとは異なることが明らかとなった。すなわち多くの表面き裂材では、破壊条件としてJ積分が単一のパラメータとはなり得ないことが確かめられた。またQファクタはここでも有益なパラメータとなりうることが示された。
現代インドの英語文学：インド社会の変容とグローバル化のはざまで

2017年度の研究事業を2018年度に繰り延べ、2年分を合わせて実施した。2017年度分の事業として、10月にDevalina Mookerjee氏、2018年度の事業として11月から12月にかけてAlpana Mishra氏を招聘し、研究交流並びに一般向け講演会を行った。招聘の準備として、2017年度事業費により9月に訪印し、招聘者2名との打ち合わせを行った。2名の招聘の目的は、「現代インドの英語文学」を理解するために、インドの出版状況や文学に対する考え方、ネイティブ言語による文学の状況を知ることである。また、インドの文学について、日本での理解を進めることも目指した。Mookerjee氏は10月21日茨木市にて「インド社会と村上春樹」、24日に横浜市にて「タゴールから村上春樹へ」というタイトルで一般向け講演を行った。インドの出版状況や文学について、理解が得られたと考える。併せて、研究者との交流も行い、現代インドの文学について理解を深めた。Mishra氏は11月24日に茨木市で「今、インドで女性として書くこと」と題した講演、11月28日に東京で「現代インドで女性として書くことアルパナー・ミシュラさんとの対話」と題して講演と中村和恵氏・都甲幸治氏との文学をめぐるワークショップを行った。最後に12月1日、熊本で伊藤比呂美氏と「現代インドの文学を語る」というイベントを行った。これらの講演会を通じて、ヒンディー語文学についての知見を紹介できたと考える。このことは、インドの文学としての英語文学を考える参考となる。また、一般向けの公開講演以外でも文学研究者との交流を行い、日本におけるインド文学の理解を勧めたと考える。招聘者との交流を通じた現代インドの文学に対する理解を進めると同時に、引き続きインドの英語文学の収集を進め、英語文学の多様化を中心に分析を行った。2018年度においては、2017年度分と合わせて招へい事業を実施した。一般向けの講演会では好意的な評価を得たのみならず、南アジア研究者や、日本の作家・批評家とも交流を行い、インドの文学に理解に資することができた。資料収集も進んでおり、現地調査等を通じて出版状況に対する理解も進んだ。しかし、2018年度には招へい事業に多くの時間を取られ、必ずしもインドの英語文学の現状について、作品に即した理解・分析が進められたとは言えない。今後も英語文学の多様化と深化について考察を進めていく。2018年度に行った研究事業の成果により、出版状況やネイティブ言語との関係性について、明らかになった部分がある。今後は、これまでの成果を踏まえ、現代インドの英語文学の置かれた状況と作品についての理解を深めていく。2019年度には、英語文学の背景として、インドにおける英語文学教育の歴史と現状について理解し、現代インドにおいて英語文学のもつ意義や認識を検討していきたい。かつてインドでは英文学教育はイギリス文学史を中心としたものであったと考えられているが、近年では、それだけではなく、インドの英語文学の重要性も理解され、教えられているとされる。その変化がどのように起こり、現代の多様な英語文学が大学教育の中で位置づけられているかを知ることは、日本の英文学教育との比較からも興味深い点であろう。2019年10月に開催される日本英文学会九州支部大会において、インドにおいて英文学教育に携わる研究者を招き、日本の英文学研究者との対話を通じて、インドの英語文学教育の現状を考える。この交流を通じて、イギリス文学の周辺領域としてではない、インドの英語文学の姿を明らかにする。引き続き、資料収集を行い、インドの英語文学の実像の理解に努める。

招聘者との交流を通じた現代インドの文学に対する理解を進めると同時に、引き続きインドの英語文学の収集を進め、英語文学の多様化を中心に分析を行った。2018年度においては、2017年度分と合わせて招へい事業を実施した。一般向けの講演会では好意的な評価を得たのみならず、南アジア研究者や、日本の作家・批評家とも交流を行い、インドの文学に理解に資することができた。資料収集も進んでおり、現地調査等を通じて出版状況に対する理解も進んだ。しかし、2018年度には招へい事業に多くの時間を取られ、必ずしもインドの英語文学の現状について、作品に即した理解・分析が進められたとは言えない。今後も英語文学の多様化と深化について考察を進めていく。2017年度には、資料収集が予定通りに進まなかったことがきっかけとなり、その後の研究計画が停滞した。資料取集と並行して招聘者との来日交渉、講演会の準備などを行う予定であったが、予算が確定してからの年度内の来日準備は困難となり、次年度に繰り延べることとなった。年度後半に共同研究メンバーと相談を行い、2017年度の招聘者を2018年度に迎え、同一年度に2件の招聘と講演事業を行うことを決定した。2017年度末(2018年3月)にインド(デリー)において、招聘予定者Devalina Mookerjee氏に来日講演の依頼を行い、2018年度の研究計画を具体的に進めた。2018年5月に研究メンバーによる打ち合わせを行い、両年度分の予定を確認、講演会開催の準備を開始した。9月の訪印調査において、資料取集並びにMookerjee氏との打ち合わせを行った。併せて2018年度事業における招聘予定者との打ち合わせも行っている。Mookerjee氏により本研究グループはインドにおける出版事情、特に英語出版物について有意義な情報提供を得た。コルカタを中心とするベンガル語圏においては、伝統的にベンガル語文学の需要が高いが、英語も出版物の柱となっている。Mookerjee氏は10月21日の本科研グループと追手門学院大学・茨木市との共催による「インド社会と村上春樹」、10月24日に本科研グループと大倉山記念先進文化研究所との共催による「タゴールから村上春樹へ」のいずれも一般向け講演会を行い、その間に南アジア研究者ほかとの研究交流を行った。Mookerjee氏の来日講演を契機として、インドにおける文学の状況についての知識を社会に提供することができた。2017年度から2018年度に延期した事業(招聘者による講演)は順調に実施された。これにより、現代インドの文学状況の理解とその中における英語文学への認識が研究グループ内で深化した。それにとどまらず、一般向け講演会を通じて、インドの文学を紹介することができた。これは、現代インドの英語文学について、日本での理解を進めるだけでなく、広くインドの文化に関する日本の理解を広げることにも役立ったと考える。講演会は期待以上の成果を上げている。一方で、2017年度から引き続き行っている資料収集については、かなり進展しているが、個々の作品に関する分析には不十分な点があり、今後の課題となっている。その中では、インドの英語文化の多様化を表すものとして、サイエンス・フィクションあるいはファンタジー領域への展開に注目し、資料収集をおこなった。
中枢神経損傷後におけるニューロン・グリア相互作用の解明

脳損傷後の修復メカニズムには未だ不明な点が多い。本研究では、プロテオグリカン産生に関わる転写調節因子OASISはアストロサイトでの発現し、神経伸長に関与する可能性が示唆された。また、転写調節因子Oligファミリーの発現解析を行った。Olig1/2共に脳損傷周囲のオリゴデンドロサイト前駆細胞やアストロサイトでの発現し、神経幹細胞からの分化誘導を司る可能性が示唆された。脂質代謝酵素DGKファミリーに属するDGKζは、脳損傷などのストレス環境で、神経細胞における“ストレスセンサー"の役割を果たすと考えられる。このため上記事象をDGK-KOマウスを用いて解析を行ったが、変化は認められなかった。中枢神経損傷後には軸索再生が妨げられ、神経回路の再形成が妨げられる。その原因の一つとして、中枢神経系では損傷部位にグリア細胞の増殖、すなわち『グリオーシス』と呼ばれる現象が起こる。このグリオーシスでは、アストロサイトやミクログリアなどが活性化され、軸索反発因子が大量に産生される。正常ではニューロンとグリア細胞は互いに連携し『Neuron-glia interaction』により制御されるが、『中枢神経損傷後のNeuron-glia interaction』については、詳細なメカニズムの解明はなされていない。今回の研究では凍結脳損傷モデルを用いてこれらの一連のメカニズムを解明し、神経再生を図るものである。昨年度は、脳損傷領域において転写因子OASISが反応性アストロサイトに発現増加していること、またこれらの細胞には、NG2プロテオグリカン、バーシカン、ブレビカン、ニューロカン、フォスファカンなどのコンドロイチン硫酸の発現も増加していることを明らかにした。本年度は、早期のグリアマーカーであるolig1、olig2の遺伝子変化をin situ hybridizationを用いて検討した。両遺伝子の発現は、損傷2日目より損傷周囲に認められ、7日目には最も強い発現を示した。さらに各種グリア細胞のマーカーとの二重染色により、遺伝子発現細胞はオリゴデンドロサイト前駆細胞のマーカーであるNG2やアストロサイトのマーカーのGFAPと共陽性を示すことが明らかとなった。頭部外傷を含む中枢神経系の損傷では、神経回路の再形成が阻害される。中枢神経系では、損傷部位にグリア細胞の増殖、すなわち『グリオーシス』と呼ばれる現象が起こる。また、中枢神経系では側脳室周囲の神経幹細胞は損傷が起点となって増殖後、損傷部周囲へと移動し、やがてニューロンやグリア細胞へと分化する。正常ではニューロンとグリア細胞は互いに連携し『Neuron-glia interaction』により制御されるが、『中枢神経損傷後のNeuron-glia interaction』は、詳細なメカニズムの解明はなされていない。上記の点を踏まえ、『中枢神経損傷後のNeuron-glia interaction』のメカニズムを解析することにより、神経軸索伸長の阻害要因の軽減ならびに神経回路再生を目的とする。本年度は、申請者らがこれまで解析を行って来た転写因子OASISが脳損傷後のグリオーシスにどのような役割を果たすか検討した。OASISは脳損傷後に増加することが明らかになっているが詳細は発現解析を未だ行われていない。この点を追求するために、マウス頭蓋に液体窒素で凍結させた鉛を1分間圧着し、凍結脳損傷モデルを作製した。その後、経時的にマウスを固定し、脳損傷領域をin situハイブリダイゼーション法および免疫組織化学法を用いた二重染色法にて解析した。その結果、脳損傷領域においてOASISは反応性アストロサイトに発現増加していることが明らかとなった。さらにこの反応性アストロサイトには、NG2プロテオグリカン、バーシカン、ブレビカン、ニューロカン、フォスファカンなどのコンドロイチン硫酸の発現も増加していることが明らかとなった。我々はこれまでの研究により、中大脳動脈閉鎖による脳梗塞モデルや凍結脳損傷モデルにおいて、正常では神経細胞に発現するDGKζが脳損傷部位ではミクログリアに発現誘導されることを報告してきた。また一方では、脳損傷部位にはグリオーシスに関連する種々のプロテオグリカン類が発現されることも明らかにした。さらに、DGKζが低酸素暴露後に神経細胞の細胞質から核内に移動する現象を見出し、この現象が脳保護に関与する可能性を見出した。このような背景の下、本研究ではDGKファミリーと脳損傷部位に発現する転写調節因子やプロテオグリカン類との関係を検討した。本研究ではDGKファミリーであるDGKα、β、ζ、εノックアウト(KO)マウスにおいて凍結脳損傷を作製し、アストロサイトのマーカーであるGFAP、ミクログリアのIba-1等の抗体を用いて免疫染色を施行し、その形態学的検討を行った。

しかし、DGKα、β、ζ、εのKOマウスでは脳損傷後のグリア細胞の発現や形態に変化は認められず、これらアイソザイムとグリオーシスの関連は低いと考えられた。そこで中枢神経以外の他の臓器において、組織障害後の再生過程におけるDGKファミリーの役割を検討した。これまでの実験により、正常肝臓ではDGKα、ζ、εのアイソザイムの発現が認められ、このうち肝切除後の再生過程においてはDGKζの発現が増加することが明らかになっている。そこで四塩化炭素投与による肝障害モデルを作製し、上記DGK-KOマウスを用いた実験を行った。その結果、野生型マウスと比較し、DGKα-KOマウスにおいて肝線維化マーカーが著しく亢進し、肝障害後の線維化過程にはDGKαの関与が示唆された。神経解剖学頭部外傷を含む中枢神経系の損傷では後遺症が問題となるが、その原因は、損傷部位における神経軸索の再生が妨げられ、神経回路の再形成が阻害されることに起因する。これまでの研究により、中枢神経系では、受傷後の急性期炎症反応の消退に引き続き、損傷部位にグリア細胞の増殖、すなわち『グリオーシス』と呼ばれる現象が起こるとされている。前年度の研究では、グリオーシスにおいてプロテオグリカン類の産生を制御すると考えられている転写調節因子OASISを用いて明らかにしたが、今年度は、早期のグリアマーカーであるolig1、olig2の遺伝子変化を解析した。さらに、これらの遺伝子発現細胞をオリゴデンドロサイト前駆細胞のマーカーであるNG2やアストロサイトのマーカーのGFAPを用いて同定することができたので、研究はおおむね順調に進展していると評価される。頭部外傷を含む中枢神経系の損傷では後遺症が問題となるが、その原因は、損傷部位における神経軸索の再生が妨げられ、神経回路の再形成が阻害されることに起因する。このグリオーシスでは、アストロサイトやミクログリアなどが活性化され、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンなどの軸索反発因子が大量に産生され、「立ち入り禁止区域」が指定される。今年度は、凍結脳損傷モデルを用いて、脳損傷に何らかの役割を果たすと考えられている転写因子OASISと、いくつかのコンドロイチン硫酸プロテオグリカンが同一の細胞、すなわち反応性アストロサイトに発現することを、in situハイブリダイゼーション法および免疫組織化学法を用いた二重染色にて明らかにすることができたので、おおむね順調に進展していると評価される。中枢神経損傷後のグリオーシスにおいて、これまで我々が着目してきたリン酸化酵素DGキナーゼ(DGK)の働きを解明するため、DGKζやDGKεのノックマウスにおいてプロテオグリカン類の発現解析を行う。さらに細胞培養を用いて神経伸張に関わる役割を検討していきたいと考えている。これまで得られた結果をもとに、発現増加が認められた転写因子OASISといくつかのコンドロイチン硫酸プロテオグリカンの関連性を検討する。
オフグリッド実践に伴う感覚・行為の変容と創造性をめぐる人類学的研究

採用初年度となる本年度は、修士論文の内容を発展・展開させながら、現代日本におけるエネルギー自給・消費に伴う従事者の身体感覚・行為の変容、暮らし方の探求の過程で表出する創造性について方法論的・理論的枠組みの構築を行った。また、短期、長期と2種類の現地調査を実施することで、現状の分析を進展させることができた。現地調査は5月に福井県大野市にて、6月に栃木県那須町「非電化工房」にて短期で実施、9月中旬頃からは福井県大野市にて長期住み込みでのフィールドワークを開始している。上記の研究・調査の具体的な内容とその成果・意義は以下のとおりである。1.研究発表とその成果:4月に開催された東アジア人類学研究会では、修士論文の内容を精査・発展させた上で栃木県那須町における「非電化」技術をめぐる発表を行った。筆者の発表に対しては「未来の学としての人類学の可能性」が指摘され、今後の研究の方法論の進展につながる有用な議論・意見交換を行うことができた。2.現地調査の開始:福井県大野市にて早期に住み込みの現地調査を開始することで、厚い記述のための参与観察を可能とする人間関係の基盤づくりを行うことができた。また、大野市における水道インフラからのオフグリッド的状況(地下水の利用)に関しては、天候や積雪量、ダムの建設と里山の変容など複数の要素との関連性が明らかになった。3.他機関・他分野との共同研究:調査地での出会いから総合地球環境学研究所が主催する国際シンポジウム等に参加して意見交換、議論を行い、地球規模の環境変動やエネルギー利用の変容と日常的経験の関連性をめぐる考察を深化させてきた。また、家庭生活や住まいという観点からの調査は、関西大学建築学科建築環境デザイン研究室との共同研究(現在進行中)へと発展している。計画していた文化人類学会での修士論文の内容に関する発表は前年度内に終了させ、採用初年となる今年度は当初の予定よりも早く長期間のフィールド調査を開始している。文献調査を通した論文執筆に関しては比較的進展が少なかったが、本年度より現地調査を開始したことで本格的な調査に向けての人脈の形成をスムーズに行うことができた。加えて、調査対象者らの住まう環境と生の経験は、想定していた「オフグリッド実践」の枠組を超えて多様に広がり得ることが明らかになってきている。国際学会等での発表や文献調査を通した理論構築という当初の計画とは異なる形になったが、現地調査へと踏み切ることで「変容する自然・社会環境や異常気象、エネルギー資源の変動を人々はいかに経験し、備えているのか」というフィールドの現実に則した課題設定が可能となったと言える。本研究課題の2年目となる2019年度は、住み込みでの現地調査を継続して実施する。具体的には、福井県大野市での「オフグリッド的状況」における自然経験をめぐって地域内で実施されている様々な活動の参与観察をすると同時に、写真・映像の撮影を通して記録・分析を行う。研究遂行においては、以下の2点について研究計画を変更する。(1)当初計画していた栃木県那須町「非電化工房」での調査は平成30年度中に縮小して実施、岡山県西粟倉村での木材・熱をめぐる調査は省略して、住民の約80%が地下水で生活を営む福井県大野市での住み込み調査を重点的に行う。これは、表面的なテーマを優先してデータを収集する地域を分散させるのではなく、特定の地域を中心とした内外への広がり、またテーマ同士の絡まり合いを明らかにする必要が自覚されたためである。1年目の調査で築くことのできた大野市における地域住民との付き合いをいかし、日々の生活の現場に調査者自身が身をおくことで、環境資源となる燃料や水、植物や野生動物等、個別具体的な自然環境との付き合い方やふるまいを内側から理解することを目指す。(2)フィールド調査に集中して研究の遂行を目指すと同時に、昨年度達成できなかった研究成果の論文化と学会誌への投稿、および国際学会での発表を行う。最終年度である2020年度には、これまでフィールドで得たデータを整理し、適宜追加調査を行いながら、福井県大野市における巨大なインフラストラクチャーへの接続と切断の経験、自然経験の変容と生の実相に関する論文を執筆する。これを学会で発表し、本研究のまとめを行う。

また、大野市における水道インフラからのオフグリッド的状況(地下水の利用)に関しては、天候や積雪量、ダムの建設と里山の変容など複数の要素との関連性が明らかになった。3.他機関・他分野との共同研究:調査地での出会いから総合地球環境学研究所が主催する国際シンポジウム等に参加して意見交換、議論を行い、地球規模の環境変動やエネルギー利用の変容と日常的経験の関連性をめぐる考察を深化させてきた。また、家庭生活や住まいという観点からの調査は、関西大学建築学科建築環境デザイン研究室との共同研究(現在進行中)へと発展している。計画していた文化人類学会での修士論文の内容に関する発表は前年度内に終了させ、採用初年となる今年度は当初の予定よりも早く長期間のフィールド調査を開始している。文献調査を通した論文執筆に関しては比較的進展が少なかったが、本年度より現地調査を開始したことで本格的な調査に向けての人脈の形成をスムーズに行うことができた。加えて、調査対象者らの住まう環境と生の経験は、想定していた「オフグリッド実践」の枠組を超えて多様に広がり得ることが明らかになってきている。国際学会等での発表や文献調査を通した理論構築という当初の計画とは異なる形になったが、現地調査へと踏み切ることで「変容する自然・社会環境や異常気象、エネルギー資源の変動を人々はいかに経験し、備えているのか」というフィールドの現実に則した課題設定が可能となったと言える。本研究課題の2年目となる2019年度は、住み込みでの現地調査を継続して実施する。具体的には、福井県大野市での「オフグリッド的状況」における自然経験をめぐって地域内で実施されている様々な活動の参与観察をすると同時に、写真・映像の撮影を通して記録・分析を行う。研究遂行においては、以下の2点について研究計画を変更する。(1)当初計画していた栃木県那須町「非電化工房」での調査は平成30年度中に縮小して実施、岡山県西粟倉村での木材・熱をめぐる調査は省略して、住民の約80%が地下水で生活を営む福井県大野市での住み込み調査を重点的に行う。これは、表面的なテーマを優先してデータを収集する地域を分散させるのではなく、特定の地域を中心とした内外への広がり、またテーマ同士の絡まり合いを明らかにする必要が自覚されたためである。1年目の調査で築くことのできた大野市における地域住民との付き合いをいかし、日々の生活の現場に調査者自身が身をおくことで、環境資源となる燃料や水、植物や野生動物等、個別具体的な自然環境との付き合い方やふるまいを内側から理解することを目指す。(2)フィールド調査に集中して研究の遂行を目指すと同時に、昨年度達成できなかった研究成果の論文化と学会誌への投稿、および国際学会での発表を行う。最終年度である2020年度には、これまでフィールドで得たデータを整理し、適宜追加調査を行いながら、福井県大野市における巨大なインフラストラクチャーへの接続と切断の経験、自然経験の変容と生の実相に関する論文を執筆する。これを学会で発表し、本研究のまとめを行う。