hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
意思決定の状況依存性と行動変化に着目した動的な経路選択モデルの開発

本年度は,(1)前年度構築した意思決定時点を内生化した経路選択モデルの改良,(2)動的交通流シミュレータの開発,ならびに,(3)開発した経路選択モデルの動的交通流シミュレータへの実装,を行った.(1)については,ドライバーの経路選択意思決定をより忠実に再現するために,まず経路選択行動特性の精査を行った.その結果,認知所要時間は出発時間帯ごとに異なり,特にピーク時間帯ほど細かい時間帯幅で所要時間を認知していること,また,出発時点と経路途上での意思決定が有意に異なることを確認した.次いで,それらを反映した動的な経路選択モデルを構築し,研究代表者が保有するプローブカーデータを用いてモデル推定を行った.(2)については,経路選択モデルとの整合性を考慮し,プローブカーデータに基づく動的交通流シミュレータを開発した.都市圏レベルの道路ネットワークへ適用するため,開発したシミュレータはメソシミュレータであるが,リンクコスト関数をプローブカーデータに基づいて推定し,また,プローブカーデータから動的OD交通量が推定可能なエンジンを開発・実装している点に特長がある.開発したシミュレータの性能を吉祥寺ベンチマークデータを用いて検証した結果,十分な現況再現性があることを確認した.(3)については,(1)で構築した経路選択モデルを,(2)で開発したシミュレータに実装し,静的なモデルを実装した場合との比較を行った.その結果,静的なモデルを実装した場合に見受けられる頻繁な右左折が回避されると同時に,リンク交通量の現況再現性が向上することを確認した.今後は,どのような場合に情報検索が行われるのかについて実車実験などを実施し,収集したデータから情報探索モデルを構築し,それを実装したシミュレータにより情報提供効果の分析を行う予定である.本研究では,ドライバーに対する所要時間情報の提供効果を分析するために,道路交通シミュレータへの組み込みを前提とした動的な経路選択モデルを開発することを目的としている.そこで,本年度は,(1)経路選択モデルの根幹をなす行動仮説とそのモデル化に関する検討,(2)経路選択モデル構築に必要な道路ネットワークデータおよび時刻別リンク所要時間テーブルの作成,(3)動的な経路選択モデルのプロトタイプの開発,の3点に注力して研究を実施した.まず(1)について,経路選択行動は不確実性を伴う膨大な数の経路集合からの選択であることから,意思決定に際して認知負荷の少ない修正辞書編纂型意思決定過程に着目し,主にそのモデル化について検討を行った.その結果,離散選択モデルの枠組みでモデル化を行った場合,重要度の低い属性の推定精度が悪く,一方,データマイニング手法では,推定精度は離散選択モデルより若干劣るものの,推定が容易であり,特に属性の重要度の順位を特定するのに有用であることが判明した.(2)については,平成14年より名古屋都市圏で実施されたプローブカー実証実験から得られたタクシー1500台のデータを用いて作成した.プローブカーから得られた位置情報をデジタルロードマップにマッチングし,最大で5分刻みのリンク所要時間テーブルを作成した.(3)について,情報提供効果の分析においては,ドライバーがどのようなタイミングで経路変更の意思決定を行うのか明示的に考慮することが不可欠であるとの認識から,上位に経路途上の各ノードにおける意思決定の有無,下位に各ノードから目的地までの経路選択を持っ動的な経路選択モデルを,潜在クラスモデルの枠組みで構築した.(2)で作成したデータを用いてモデルの推定を行った結果,ドライバーは平均走行速度が低下した場合などに意思決定を行う傾向があるなど,意思決定の発生は交通状況や走行履歴に依存することが確認された.本年度は,(1)前年度構築した意思決定時点を内生化した経路選択モデルの改良,(2)動的交通流シミュレータの開発,ならびに,(3)開発した経路選択モデルの動的交通流シミュレータへの実装,を行った.(1)については,ドライバーの経路選択意思決定をより忠実に再現するために,まず経路選択行動特性の精査を行った.その結果,認知所要時間は出発時間帯ごとに異なり,特にピーク時間帯ほど細かい時間帯幅で所要時間を認知していること,また,出発時点と経路途上での意思決定が有意に異なることを確認した.次いで,それらを反映した動的な経路選択モデルを構築し,研究代表者が保有するプローブカーデータを用いてモデル推定を行った.(2)については,経路選択モデルとの整合性を考慮し,プローブカーデータに基づく動的交通流シミュレータを開発した.都市圏レベルの道路ネットワークへ適用するため,開発したシミュレータはメソシミュレータであるが,リンクコスト関数をプローブカーデータに基づいて推定し,また,プローブカーデータから動的OD交通量が推定可能なエンジンを開発・実装している点に特長がある.開発したシミュレータの性能を吉祥寺ベンチマークデータを用いて検証した結果,十分な現況再現性があることを確認した.(3)については,(1)で構築した経路選択モデルを,(2)で開発したシミュレータに実装し,静的なモデルを実装した場合との比較を行った.その結果,静的なモデルを実装した場合に見受けられる頻繁な右左折が回避されると同時に,リンク交通量の現況再現性が向上することを確認した.今後は,どのような場合に情報検索が行われるのかについて実車実験などを実施し,収集したデータから情報探索モデルを構築し,それを実装したシミュレータにより情報提供効果の分析を行う予定である.
におい強度に着目した唾液流量測定法の開発

高齢者の口腔機能管理に重要な口腔乾燥(唾液分泌量)の評価法に関して、我々の独創的なアイデア「水溶性のにおい物質を口に含んだ後、そのにおいの消失過程を定量的に測ることで、患者の唾液量を推定できる」を証明することにあった。本年度は、適切なにおい物質を探索したところ、におい強度を簡単にかつ安全に測れる物質としてエチルアルコールに注目した。におい物質を口腔内に与える方法として、エチルアルコール入りの噴霧型口中清涼剤を口腔内に噴霧する方法を考案した。ベンチサイドテストとして、このエチルアルコール入りの口中清涼剤を口腔内舌上に1回噴霧した後の呼気中アルコール強度の経時的変化を2種類の半導体センサで計測した。あわせて将来のチェアーサイドでの計測を考慮し、汎用で安価なアルコールセンサでもにおい強度の計測を行った。その後、チェアサイドテストとして、被験者を若年健常者と患者を対象に、以下の臨床実験を行った。エチルアルコール入りの口中清涼剤を口腔内舌上に1回噴霧したのち、アルコールセンサで噴霧直後、1分後,2分後、3分後のアルコールにおい強度を計測した。外的基準として口腔湿潤度(口腔水分計ムーカスで測定)で、サクソン法に準じた安静時唾液分泌量、カーゼ咀嚼による刺激時唾液分泌量、および口腔乾燥聞き取り調査を行った。結果、アルコール刺激後にそのにおい強度は時間とともに減少することが示された。また、高価な半導体センサを使わずとも,汎用のアルコールセンサで対応できることも示された。臨床試験では、本試験の直後ー1分後におい強度の差が刺激時唾液分泌量と相関があることが示され、隔日間の計測の級内相関による信頼性も他の外的基準の計測よりも高いことが示された。以上のことより、我々の仮説による唾液分泌量測定の可能性が示された。高齢者やCompromised hostの口腔機能維持・改善およびQOL維持・改善に非常に重要な問題である口腔乾燥とその評価法に関して、我々の独創的な仮説「水溶性のにおい物質を口に含んだ後、そのにおいの消失過程を定量的に測ることで、患者の唾液量を推定できる」を証明することである。本年度は、まずコントロール(外的基準)として,4つの唾液量の推定法の確立を行った。1サクソン法に準じた刺激唾液量の測定と安静時唾液量の測定法のプロトコルを決定した。2近赤外光計測(唾液分泌量に相関する血液量変化を顔側面部(耳下腺近辺)に設置した近赤外光計測装置での測定)による唾液量の測定が可能かどうかを検討した。3口腔湿潤度をモイスチャーチェッカー(口腔水分計・ムーカス)で測定するプロトコルを決定した。4口腔乾燥の臨床的所見の取り方のプロトコルを決定した。次に、水溶性のにおい物質を口に含んだ後、そのにおいの消失過程を定量的に測る方法においては、におい物質含有の被験食品の選定に関する検討を行った。若年者の被験者を選定し、におい物質を口に含ませたあとのにおい量の変化についての時系列解析においては、対数近似における予測を検討した。におい検出の半導体センサには、インジウム系半導体センサ、酸化スズ系半導体センサ、酸化亜鉛系半導体センサを検討した。さらに、研究プロトコルを作成し、徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会への書類を提出し、承認を待っているところである。以下の理由のため、研究が少し遅れている。1臨床研究法が制定されたため、本研究はそこに抵触するかどうか等の判定もあり、倫理委員会の承認に時間がかかっていること。2購入物品である近赤外光による唾液量測定装置の納入が遅れたこと。3特許出願を検討していたこと。

倫理審査が終了し、承認され次第すぐに、若年者20名において、1サクソン法に準じた刺激唾液量と安静時唾液の測定2口腔湿潤状態の測定、3口腔乾燥の臨床的肉眼的評価、4近赤外光計測装置による唾液量の計測、5におい物質含有後のにおい量の変化と近赤外光計測装置による唾液量の同時計測を行う。以上のデータから、時系列解析および多変量解析によって、においによる唾液流量予測値と関連する因子のパスを分析し、におい強度による適切な唾液流量推定方法を決定する。さらに、唾液流量の効率のよい半導体センサとにおい物質の組み合わせが決定されたのちに、唾液流量を適切に反映される食品の形態と口への適用方法を決定する。におい物質をコーティングしたタブレット型で口に含むタイプ、におい物質をコーティングしたグミゼリータイプで咀嚼するタイプ、におい物質を内部に均等にしみこませたグミゼリータイプで咀嚼するタイプ。最終的に、適切な唾液流量を予測しやすいにおい物質含有の食品の適用方法を決定する。徳島大学病院歯科に来院している患者100名を対象に、1決定した条件で唾液流量の推定、2サクソン法に準じた刺激唾液量と安静時唾液量の測定、3モイスチャーチェッカーによる口腔湿潤状態の測定、4口腔乾燥の臨床的所見を測定し、「水溶性のにおい物質を口に含んだ後、そのにおいの消失過程を定量的に測ることで、患者の唾液量を推定できる」かどうかを検討する。購入物品の近赤外光計測装置の納入価格が交渉の末、若干安くなったことと、におい検出の半導体センサの購入において、インジウム系半導体センサ、酸化スズ系半導体センサ、酸化亜鉛系半導体センサを検討したまでで、購入に至っていないこと、倫理委員会承認が遅れているため実験を開始できなかったことが次年度使用額が生じた理由である。次年度は本年度未購入の半導体センサを購入する予定である。
胸腺外分化T細胞の免疫制御と寛容の分子機構について

研究目的:これまで、T細胞は胸腺のみで分化、成熟するものと考えられてきたが、1990年に入ってから筆者らが肝類洞で、また他の研究者により腸間上皮で胸腺外T細胞分化が起こることが明らかにされた。特に肝類洞で分化するT細胞(intermediate TCR細胞)は若いマウスやヒトではほとんど活性化されないが、加齢、細胞内寄生性微生物感染、担癌状態で活性化される。胸腺外T細胞分化の特徴は、自己応答性の禁止T細胞クローンが消去されず、かなりのものが、そのまま含まれていることがある。また、胸腺外分化が活性化するときには例外なく胸腺皮質が萎縮し、通常のT細胞分化が抑制される。本研究では、免疫寛容の破綻は胸腺外T細胞の活性化とその末梢でのクローンの拡大としてとらえなければならないという可能性を検討するのを目的としている。研究成果:マウスの肝のみならず、少数ながらintermediate TCR細胞は脾や胸腺にも存在することが明らかとなった。そして、MlsとVβ^+細胞のシステムを使用して、どの臓器でも自己応答性の禁止クローンはintermediate TCR細胞に限局して存在した。特に胸腺にはTCR^-→TCR-dull→TCR-brightのステージがあるが、いずれの分画にも禁止クローンはほとんど存在しなかった。つまり、禁止クローンは、胸腺の主要分化経路ではつくられず、intermediate TCR細胞の分化経路のみでつくられていた。考察と展望:長い間、自己免疫性の禁止クローンは、胸腺内のT細胞分化経路の破綻によって生じるものと考えられてきた。しかし、本研究によりintermediate TCR細胞の分化経路でのみつくられていることが明らかとなった。この現象は、多くの自己免疫疾患や自己免疫様状態を呈してくる慢性GVH病の病因と深く関連しているものと考えられる。本実験では正常マウスを用いたが、免疫抑制剤使用時あるいはX線照射後にも同様のことが言えるかどうかを検討する必要がある。
技術体系変革下における果樹農業構造再編の展開方向の解明

担い手の減少により,園地流動化が進展し,園地集積による大規模経営の形成が徐々に進展している。大規模経営は,園地基盤整備とSSなどの積極的利用,雇用労働力の活用などにより,技術および収益性において,優位性を高めている。しかし,栽培面積7ha程度以上になると,栽培管理の粗放化などにより,優位性が失われており,従来と比べて最適規模水準は上昇しているが,依然,労働集約的な性格は維持されているため,規模の限界も存在している。1.わが国の柑橘産地の中で規模拡大が最も進んでいる静岡県三ヶ日地区において農協販売データに基づき,200109年の経営面積変動と経営規模別面積シェアおよび経営規模階層別の単位面積当たり販売額を分析した。この間,階層変動が進み,大規模農家が増加し,面積シェアでみると,果樹園面積2ha以上が6割以上を占め,4ha以上でも3割弱に達していることが明らかになった。また単位面積当たり販売額は規模階層間で有意な差は確認できなかった。2.三ヶ日地区で規模階層別に抽出した農家調査を実施し,果樹園流動化と大規模経営形成の実態と階層間技術構造を分析した。2000年代以降の果樹園流動化では,既存園地の賃貸借が太宗を占めており,借地率が8割に達する借地型大規模果樹経営が出現していることが明らかになった。3.三重県南部の熊野地域の柑橘産地においても農協データにより,経営面積規模別特徴と単位面積別販売金額について分析した。大規模経営では,柑橘品目内での複合化が進んでおり,多角化による労働配分の平準化が進んでいること,経営規模階層間で単位面積当たり販売金額に明確な格差が確認できないことなどが明らかになった。4.青森県における最大規模階層である10ha規模のリンゴ作経営を調査した結果,リンゴ作大規模経営の成立条件として,(1)リンゴ作業のピークを形成する摘花・摘果作業および着色管理・収穫作業の省力化による年間旬別作業時間の平準化,(2)技能労働者である剪定労働力の育成・確保,(3)省力技術の導入に伴う外観品質の低下を補完しうる販売戦略、特に独自のチャネル戦略の構築という3点が重要であるという仮説的知見を得た。1)わが国で最も規模拡大が進んでいる柑橘産地である静岡県浜松市三ヶ日地区で昨年度実施した農家実態調査を基に,柑橘作における規模階層別生産性格差について分析した。その結果,三ヶ日地区では,従来指摘されてきた大規模層の生産性の低下は6ha規模まで確認できなかった。その要因は,大規模層で園地基盤整備がスピードスプレーヤーの導入など,生産性向上のための資本投資が積極的になされていることが明らかになった。ただし,7ha以上層では生産性の低下がみられ,その要因については次年度の検討課題である。2)昨年度実施した三ヶ日地区と比較分析するため,熊本市および三重県南部(御浜町,紀宝町)で柑橘農家の実態調査を実施した。熊本市では生産者部会役員を中心とした専業農家層を対象として調査したが,三ヶ日地区と同じように大規模層で積極的な園地整備が進められていることが核に出来た。三重県南部では,生産者の高齢化が深刻化している中で,新規参入者が新たな園地の引き受け手となっている実態が明らかになった。3)リンゴでは,わが国で最も平均リンゴ作規模の大きい青森県弘前市相馬地区において,生産力構造の農家階層間格差を分析することを目的に,農家調査を実施した。調査農家は,1ha未満から5ha以上まで1haきざみで分類した階層ごとに34戸ずつ抽出した。合計で21戸である。今後,規模階層間の経営構造,技術構造の違いおよび関連組織との関係を分析する予定である。4)果樹農業構造再編のための必須条件となる樹園地流動化の実態と,そのための樹園地流動化調整システムについて,主要な果樹産地でヒヤリング調査を行った。その結果,従来,流動化が難しいため,ほとんど取り組まれていなかった樹園地流動化調整システムを構築しようとしている産地が多いことが明らかになった。昨年度に行った2箇所の柑橘産地での実態調査の分析から産地条件の異なる地域での園地流動化の特徴と産地への影響について検討した。担い手の高齢化・ぜい弱化が深刻化し,その対策として新規参入者の受け入れを積極的に進めている三重県熊野地域では,新規参入者が流動化した園地の主要な受け手の一つとなっており,園地流動化の進展が新規参入者定着の主要な条件ともなっている。しかし,新規参入者の園地集積では,希望した品種の園地が確保しにくいこと,貸借が必ずしも安定していないことなどの課題も指摘できる。中壮年の担い手が比較的確保されている熊本市河内地区では,近年園地の流動化が進展し,中核的担い手の規模拡大につながっている。

園地流動化の特徴として,現在でも売買の比率が比較的高いこと,拡大した園地での改植が進んでいることが指摘でき,園地流動化は樹体更新の促進にもつながっていることが指摘できる。同一の販売条件の下での、リンゴ生産力構造の規模階層間格差の分析を目的として,共販率が100%に近い相馬村農協管内で実施した規模階層抽出調査を分析した。その結果、生産資源の調達に関する階層間格差はあまり見られない中で,機械の所有・利用及び技術体系については階層間格差が見られた。ただし、格差が見られたのは下層(リンゴ作付2.5ha未満)から中層(同2.5ha5ha)に移行するまでで、中層と上層(同5ha以上)にほとんど差はなかった。このような構造的条件を背景に,下層から中層にかけて生産性及び収益性は向上していくが,それ以上はむしろ低下するという特徴が示された。当初計画していた果樹農家実態調査は,すべての地区でほぼ計画通り実施できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)今年度までに実施した農家実態調査の分析を進め,現段階の果樹農業における階層間の生産性・収益性格差の発現形態とその要因について明らかにし,学会誌などで公表する。(2)樹園地面積10haを超えるような超大規模経営の経営管理の特質について,実態調査などから分析を進め,その経営経済的特質と今後の発展可能性について検討する。
電子化コーパスを利用した現代日本語の機能表現の実証的分析研究

本研究の主要な成果について記す。1.現代日本語の文法研究に欠かすことのできない良質の用例を大量に得るために、電子化コーパスを利用する方法を開発・改良した。当研究代表者はすでに前年度、『朝日新聞記事データベースCD-HIASK』(紀伊国屋書店・日外アソシエ-ツ)の特定の年次の版から語句を検索するためのソフトウェアを試作し成功を収めていたが、本研究においては、それに改良を加え、同データベースの任意の年次の版から語句をより高速に検索できるようにした。日本語研究における電子化コーパスの利用は世界的に見てはなはだしく立ち遅れており、本研究の成果はそうした状況に対する大きな貢献を意味するものである。2.上記の手段を利用して、現代日本語の述語否定形の用法の実態について詳細な調査・分析を行った。一般の文法書では、「です」の否定形を「ではありません」とすることが慣例化しているが、現実には「ではないです」の形もしばしば用いられる。記述的な文法が現実の用法を見もしないで結論を下すべきでないことは言うまでもない。本研究では、上記のデータベースから否定刑の用例数万例を採取し、形式の使い分けに関わる諸要因を種々の角度から解明した。
中性子スピンエコー法による水の低エネルギー非弾性散乱測定と精密な群定数の構築

本研究では、比較的短いフーリエ時間での水の準および非弾性散乱を測定し水の2重微分断面積を求め、これに基づいて重水に関する精密な群定数の構築を目的とする。その中性子散乱データの取得に、日本原子力研究所改造3号炉に設置されているチョッパー型非弾性散乱測定装置であるAGNESによる結果を利用した。初年度に行った測定ではバックグラウンドが高くピークの裾野の傾向がはっきりしなかったが、AGNESのアップグレード後に行った測定ではこの部分がよりはっきり観察でき、モデル計算との比較がより精密に行え、その妥当性を確かめられた。このモデル計算によって再構成した断面積を用いて、特に低エネルギー中性子に対する重水および軽水の散乱を記述する群定数を構成した。これらの群定数は他の減速材となりうる物質についての群定数とあわせて、CRESというデータセットとして公開された。Mieze法による実験については、現在Mieze分光器が設置されてるビームポートでは、Mieze法開発のために波長0.8nm以上の中性子に特化した中性子が出てくるようになっているが、波長が長いため、S/N比が小さくAGNESによるものほどの精度の結果は得られなかった。これについては、よりビーム強度の大きなJ-PARCなどのビーム孔へのMieze分光器の設置が望まれる。本年度は、国際会議にも出席し、これらの結果について欧米の研究者と情報の交換を行った。本研究では、日本原子力研究所改造3号炉の極冷中性子を用いたフーリエ時間の短いMieze型中性子スピンエコー法を利用し、比較的短い時間での水の中間相関関数を測定し水の2重微分断面積を求め、これに基づいて水に関する精密な群定数の構築を目的とする。この目的のために、本年度は以下の項目について研究を実施した。1.東京大学物性研究所の中性子非弾性散乱装置であるAGNESを用い、重水の準・非弾性散乱を試料温度を4°C70°Cの範囲で変化させて測定した。この結果は、Mieze型中性子スピンエコー測定の基礎データとなるばかりでなく、重水に関してはこのような広い温度範囲にわたる中性子散乱測定結果はこれまで報告されていないため、新たな知見が得られた。2.Mieze型スピンエコー装置では、2次元位置感度型光電子増倍管を導入し、新しい高周波中性子スピンフリッパーの試作を行うなど整備および基礎的データの取得が行われた。しかしながら現状ではビーム強度が弱く散乱実験ができないため、散乱実験を行うために必要なビーム強度を得るための改造を検討した。3.Mieze型スピンエコー装置で試料の温度を変化させる温度調節機の選定・設計を行い、必要な部品を購入した。これらはこれから製作されるスピンエコー装置の試料台にあわせて設置される予定である。4.群定数の構築に関しては、現状の計算模型を使って求めるための方法が構築された。しかしながら、この計算模型ではAGNESで得られた実験結果に完全には一致しない。実験結果がよりよく再現できるように現在計算模型の検討を行っている。この目的のために、昨年度に引き続き、本年度は以下の研究を行った。1.昨年度AGNESにて取得した中性子による重水の2重微分断面積の実験データについて詳細な解析を行い、一定の遷移運動量に対する非弾性・準弾性散乱ピークは、特に遷移運動量の大きな領域で重水温度が室温より高い場合には、現在のモデルとの一致は悪いものの、遷移運動量および遷移エネルギーについて積分した全断面積は、従来の実験データおよび我々のモデルによる計算結果とも一致した。不一致の原因の一つとして、統計データが悪いことが挙げられるが、これについては、昨年度改良されたAGNESを用いた実験を計画中である。また、詳細な2重微分断面積の不一致については、さらによく実験値を再現すべくモデルの検討を行っている。2.引き続き、Mieze型中性子スピンエコー分光器の整備を行った。

特に、試料である重水の温度を氷点(約3°C)から70°Cまで変化させられるペルチエ素子とヒーターを用いた温度調節機を整備した。また、Mieze型中性子スピンエコー分光器の性能確認実験を行い、中性子強度のエコーを2次元の位置感度型検出器で確認した。今後準備が整い次第、中性子の準・非弾性散乱実験を行う予定である。本研究では、比較的短いフーリエ時間での水の準および非弾性散乱を測定し水の2重微分断面積を求め、これに基づいて重水に関する精密な群定数の構築を目的とする。その中性子散乱データの取得に、日本原子力研究所改造3号炉に設置されているチョッパー型非弾性散乱測定装置であるAGNESによる結果を利用した。初年度に行った測定ではバックグラウンドが高くピークの裾野の傾向がはっきりしなかったが、AGNESのアップグレード後に行った測定ではこの部分がよりはっきり観察でき、モデル計算との比較がより精密に行え、その妥当性を確かめられた。このモデル計算によって再構成した断面積を用いて、特に低エネルギー中性子に対する重水および軽水の散乱を記述する群定数を構成した。これらの群定数は他の減速材となりうる物質についての群定数とあわせて、CRESというデータセットとして公開された。Mieze法による実験については、現在Mieze分光器が設置されてるビームポートでは、Mieze法開発のために波長0.8nm以上の中性子に特化した中性子が出てくるようになっているが、波長が長いため、S/N比が小さくAGNESによるものほどの精度の結果は得られなかった。これについては、よりビーム強度の大きなJ-PARCなどのビーム孔へのMieze分光器の設置が望まれる。本年度は、国際会議にも出席し、これらの結果について欧米の研究者と情報の交換を行った。
電子エネルギー損失分光法を用いた原子層CVDにおける反応メカニズムの研究

本研究では、高分解能電子エネルギー損失分光(HREELS)法および反射高速電子線回折(RHEED)を用いて、シリコン初期酸化過程および酸化膜局所構造に与える水素の効果と、Si_2H_6およびGeH_4を用いたガスソース分子線エピタキシー(MBE)法によるSiGe混晶膜の成長初期過程における水素の役割について調べた。主な結果を以下に示す。一次元連鎖モデルを用いてシリコン初期酸化過程を解析し、水素終端Si(100)-1xl表面、水素終端Si(100)-2xl表面とも、表面シリコン原子のバックボンドの一方に、優先的に酸素が吸着することを明らかにした。この選択性はシリコン清浄表面では現れない現象であり、水素原子による酸化制御の一端を示すものである。さらに、表面一層までは、酸化が層状に進行することも見出し、酸化膜/シリコン界面の急峻性にも有効であることを示した。水素終端Si(111)-1xl表面の初期酸化は水素終端Si(100)表面同様層状に進行するものの、上記のような優先吸着は起こらず、酸素原子がランダムに吸着することを見出した。また2ML以上では、酸化膜局所構造は、面指数や吸着水素の影響はほとんど受けないことを明らかにした。Si(100)およびSi(111)基板上のSiGe膜の成長において、Si_2H_6およびGeH_4の解離吸着速度が、基板の面指数および吸着サイトとなる表面元素の種類に大きく依存することを見出した。これらは、Si_2H_6およびGeH_4ガスの解離吸着反応が基板表面の電子状態に大きく依存することを示唆している。さらに、SiGeエピタキシャル成長に与える水素の効果として、Si_2H_6およびGeH_4の吸着サイトを低減する効果と、Ge原子の表面原石を抑制する効果があることを明示した。これらの結果は、水素による表面反応制御の可能性を支持するものである。本研究の目的は、高分解電子エネルギー損失分光法(HREELS)を用いて薄膜成長初期における表面吸着子の振動を調べることにより、化学気相成長(CVD)などの表面反応を利用した薄膜成長の反応過程および薄膜の局所構造を明らかにすることである。特に、成長機構および膜の局所構造に与える表面吸着水素の役割に関する知見を得ることに主眼を置いている。平成8年度は、水素終端シリコン基板の酸素ガスによる酸化過程および吸着構造について明らかにした。具体的には、水素終端Si(111)表面を室温で原子状酸素に露出することにより、水素終端Si(111)表面の初期酸化過程について調べ、Si(100)面の酸化過程との比較を行った。水素終端Si(111)表面では、表面第一層-第二層シリコン間に酸素がランダムに吸着し、吸着する際にはSi-O-Si構造の緩和を伴うことが見出された。この酸化過程は、水素終端Si(100)面よりむしろSi(100)清浄表面の酸化過程に類似していた。また、水素終端Si(100)面の酸化初期においてはSi-H結合の存在によるSi-O-Si構造の緩和の促進が明確に観察されたのに対して、Si(111)面においては、Si-O-Si構造の緩和に与える水素の影響は、Si(100)面ほど大きくないことが示唆された。さらに、表面シリコン原子が2個以上の酸素と結合すると、Si-O-Si構造はSi(100)表面におけるSi-O-Si構造とほとんど変わらなくなり、吸着水素の影響もほとんど見られないことが明らかになった。以上の結果は、極薄酸化膜を用いた次世代半導体デバイスのプロセス技術の基礎データとして、非常に有効である。

本研究の目的は、高分解能電子エネルギー損失分光法(HREELS)を用いて薄膜成長初期における表面吸着子の振動を調べることにより、化学気相成長(CVD)などの表面反応を利用した薄膜成長の反応過程及び薄膜の局所構造を明らかにすることである。特に、成長機構及び膜の局所構造に与える表面吸着水素の役割に関する知見を得ることに主眼を置いている。平成9年度は、原子層CVDにおける表面反応メカニズムを解明する第一段階として、Si_2H_6及びGeH_4を原料としたガスソース分子線エピタキシ-法(GSMBE)によるSi基板上へのSi_<1-x>Ge_x膜のエピタキシャル成長初期過程における原子レベルでの反応速度を、反射高速電子線回折(RHEED)の回折スポットの強度振動により調べた。主な結果を以下に示す。Si(100)及びSi(111)基板上のSi_<1-x>Ge_x膜の成長において、Si_2H_6及びGeH_4の解離吸着速度が、基板の面指数及び吸着サイトとなる表面元素の種類に強く依存する次の現象を見出した。すなわち、Si_2H_6及びGeH_4の吸着速度は、(100)表面上の方が(111)表面上より大きいことが明らかになった。また、(111)表面におけるGeH_4の吸着速度は、吸着サイトがGe原子の場合にはSi原子の場合に比べて4分の1程度であった。これらの結果は、Si_2H_6及びGeH_4ガスの解離吸着反応が基板表面の電子状態に大きく依存することを示唆している。さらに、原子状水素を同時照射した場合のSi_<1-x>Ge_x膜の各原子層の成長速度の結果から、Si_<1-x>Ge_xエピタキシャル成長過程に与える水素の効果は二つあることがわかった。一つはSi_2H_6及びGeH_4ガスの吸着サイトを低減する効果であり、もう一つはGe原子の表面偏析を抑制する効果である。以上の結果に基づき、平成10年度はHREELS及び走査トンネル分光(STS)によりSi_2H_6及びGeH_4の表面反応メカニズムを解明し、次世代CVD技術の開発のための基礎を確立する。本研究の目的は、高分解能電子エネルギー損失分光法(HREELS)を用いて薄膜成長初期における表面吸着原子の振動を調べることにより、化学気相成長(CVD)などの表面反応を利用した薄膜成長の反応過程および薄膜の局所構造を明らかにすることである。特に、成長機構および膜の局所構造に与える表面吸着水素の役割に関する知見を得ることに主眼を置いている。平成10年度は、水素終端シリコンの酸化過程に与える表面構造の影響を明らかにした。具体的には、水素終端Si(100)-1x1および水素終端Si(100)-2xl表面の室温酸化について調べた。HEELSスペクトルにおける吸着水素および吸着酸素のピーク強度の変化を、一次元連鎖モデルを適応することにより解析した。その結果、水素終端Si(100)-1xl表面、水素終端Si(100)-2x1表面とも、表面シリコン原子のバックボンドの一方に、優先的に酸素が吸着することを明らかにした。また、その選択性は1x1面の方がより顕著であった。この選択性はシリコン清浄表面では現れない現象であり、水素原子による酸化制御の一端を示すものである。さらに、表面一層までは、酸化が層状に進行することも見出し、酸化膜/シリコン界面の急峻性にも有効であることを示した。
児童臨床場面におけるフィンランド式キッズスキル導入のための効果測定研究

本研究では,フィンランドでも代表的なカウンセリング・心理教育モデルであるキッズスキルの効果測定研究、効果機序研究を行い,具体的技法イメージの提供と効果・課題を検討することを目的として計画された。キッズスキルのプログラムには15のステップが用意されており,段階的に実施することで問題解決につながるスキル学習が楽しく行えるように工夫されている。本研究の結果,我が国で実施したカウンセリング、心理教育としての一定の改善効果が示された。拡大-構築理論に示される通り,ポジティブ感情を利用した介入により,クライエントの自尊心の回復,そして自己効力感の向上などの認知的改善要因が見られ,肯定的な変化を生じさせたと考えられる。本研究は,フィンランド国内の児童臨床場面で普及している,キッズスキルと呼ばれる新たなカウンセリング技法の効果測定ならびに,心理教育技法としての効果測定を行なうことで,我が国の教育現場,福祉現場における心理的問題を抱える子どもへの適用可能性の検討を目的としている。平成22年度は、(1)キッズスキルのカウンセリングモデルに従ったカウンセリングを行なった場合,クライエントの症状や問題に対して一定の有効性が見られるのか、(2)キッズスキルを教員や保護者といった施行者対象の講演会等で心理教育として提示、学習の機会を与えた場合,学習者にどのような影響を与えるか、という以上2点について検討を行った。(1)に関しては、個別のカウンセリング事例を積み重ね、効果測定のための研究データを収集している段階にある。カウンセリングは短期的に解決につながる事例も存在するが、半年年単位での治療期間を要するものも存在することから、この効果測定は複数年度(可能であれば平成23年度末まで)に渡り実施する予定でいる。一定のデータが収集され、統計的分析が可能となった時点で分析を開始し、学会発表(日本ブリーフサイコセラピー学会)、学会誌への論文投稿を予定している。(2)に関しては、すでに教員対象の講演会を実施し、その場で効果測定を行った。平成22年度、学会でこの効果測定結果について発表し、すでに査読付き論文1本、紀要論文1本が執筆され、学会誌に掲載、掲載予定(印刷中)となっている(この成果については、裏面を参照のこと)本研究は,フィンランド国内の児童臨床場面で普及している,キッズスキルと呼ばれる新たなカウンセリング技法の効果測定ならびに,心理教育技法としての効果測定を行なうことで,我が国の教育現場,福祉現場における心理的問題を抱える子どもへの適用可能性の検討を目的としている。平成23年度は、平成22年度で研究・調査目的の前倒しが図れた(申請書に記載の研究目的(1)カウンセリングとしての有効性の検証、(2)心理教育としての有効性がおおむね検証され、仮説が立証できた)ため、キッズスキルの効果そのものに関する議論をさらに深化させ、効果をもたらすメカニズムについての研究を中心に行った。これを行うことにより、単純に効果があるというエビデンスを示すだけではなく、今後この技法を発展・応用する際に核となるスキルやコミュニケーションのポイントがどのようなものであるかを明らかにすることが目的であった。上記目的を達成するために、(1)複数事例をTEM(Trajectory Equifinality Model)と呼ばれる手法によってまとめ、キッズスキルやソリューション・フォーカスト・アプローチ(キッズスキルの理論的基盤となっている手法)の効果の多様性を示し、その効果機序を予想する質的研究を行い、さらに(2)そこから得られた仮説をもとに、効果機序を検証するための社会心理学的手法を用いた実験研究を行った。(1)では、キッズスキルが経験者に対して生活上のポジティブな行動変容をもたらす可能性が示された。また、この変容は、Fredriksonらの提唱する「拡大-構築理論」によって説明できると考え、同様の現象を確認するために(2)では、キッズスキルやソリューション・フォーカスト・アプローチが継続的な肯定的行動変容を引き起こす可能性が実験から明らかとなった。以上のように、キッズスキルは実際にカウンセリングや心理教育として効果的であり、さらにその効果は拡大-構築理論に基づくポジティブ感情の意図的喚起やリフレーミングから生じることが分かった。本年度は研究成果のまとめと公表を主として実施した。研究成果は、1キッズスキルの効果測定研究に関する研究、2キッズスキルの効果機序に関する研究、3キッズスキルの使用事例に関する研究、以上3つにまとめられる。1では、わが国でもフィンランド同様の治療効果、教育効果がみられることが明らかとなった。キッズスキルを直接経験した児童・生徒は、自身の潜在的なリソースへの気づきが促され、問題対応に関する自己効力感が上昇するということが明らかとなった。また、キッズスキルを心理教育として採用した場合、学習者は課題対応への自己効力感を増加させ、課題に対して積極的に取り組む態度が醸成されることが明らかとなった。キッズスキルは上記のような認知や動機づけの変容をもたらすと同時に、コミュニケーションの量や質についてもポジティブな影響をもたらすことが示されている。2では、キッズスキルの効果を説明する原理として、ポジティブ感情の拡大・構築理論をベースとしたモデルを提案することができることを示した。

3では、キッズスキルを取り入れたスクールカウンセリングを実施し、実際に効果のあった事例の検証を行うことで具体的な技法イメージの提供を行うことができた。以上の研究成果について、研究論文、学会発表を通しての公表も同時に行われた。日本ブリーフサイコセラピー学会をはじめとする全国規模の学会、雑誌への投稿を含め、年度をまたぐものも数件存在するものの、形としての研究成果を残した。以上、計画提出時に予定したものよりも多くの研究成果、発表がなされた。申請書に記載した研究目的の(1)、(2)はおおむね仮説どおりであることが初年度と今年度前半でほぼ明らかにされたため。また、この進展を受けて、さらに効果測定を推し進めた効果機序の解明について研究が進んでおり、学術論文としての執筆作業が進められているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた研究よりも進捗状況が早まり、執筆に使用するデータはほぼ集積されたと言える。そこで、今後はこれまで集積されたデータを学術論文として作成し、論文投稿を行う。また並行して、学術論文として投稿する内容について、心理臨床関係の学会において発表を行う。予定よりも多くの研究成果が見込める状況のため、当面は申請書類に記載された目的を優先し、それらの成果をまとめることを目標とする。本年度中にすべての業績をアウトプットすることが目標となる。
魚介類の非破壊的鮮度測定法の開発に関する研究

現在、魚介類の鮮度判定に用いられている官能的方法に替わるものとして、機器による非破壊分析的鮮度測定法を開発することを目的とし、主として電気的および光学的方法について検討し、併せて比較対照のためにK値による測定ならびに官能的方法についても検討を加えた。インピーダンスアナライザによって貯蔵(氷蔵)中における魚介類のもつ電気的特性値の変化を計測し、鮮度を明確に表現し得る指標を見いだす目的で、マタイ、ヒラメ、コイ、ヤリイカなどを用いて異なる周波数における抵抗差、抵抗比やコールの円弧半径などの変化を調べた。その結果、これらは数時間間隔での鮮度変化を検出できる鮮度指標として適切であり、さらに、これらの指標のうち正規化された指標がセンサの接触状態や温度の影響を受け難いことがわかった。光学的手法による鮮度測定に際しては、マダイ、ハマチおよびヤリイカを用いそれらの氷蔵にともなう眼、鰓、筋肉などの色彩変化を測色計によって調べた。その結果、魚類では両種類ともに鰓のa*値が(マダイではb*値も)貯蔵に伴う明瞭な減少を示した。また、ハマチの筋肉ではb*値が、ヤリイカではL*値が徐々に増加する傾向を示した。このように種や組織による特性があることがわかった。これら非破壊法と比較するため上記の魚種を材料に用いてK値を測定した。マダイ、ハマチ及びヒラメを氷蔵し、筋肉(普通肉)中の核酸関連物質含量より算出したK値は、ハマチを除いてマダイ、ヒラメではその変化速度が著しく低く、外観、触感、臭気発生の状況などから見た評価(官能評価)と一致しないことが明らかになった。活魚として入手したマダイおよびコイを即殺後氷蔵しつつ、分光測光計(ミノルタカメラCM-3500d)で色彩変化を調べたところ、測定の対象となった魚体の各部位(頭部、腹部、眼球、鰓など)のうち鰓のみが貯蔵の比較的早期にL^*a^*b^*値の変化を示した。同様の傾向は並行して行ったハマチの場合にも観察された。マダイおよびコイ(筋肉)を11日間氷蔵し、この間におけるそれらの電気特性値の変化を針状電極と接触電極を用いて、インピーダンスアナライザー(YHP 4192A)により周波数範囲10Hz-13MHzにおいて掃引測定した。その結果、両魚種ともに異なる周波数における抵抗比、低抗差、Cole-cole円弧の半径、中心緩和周波数などが、鮮度の指標となり得ることがわかった。臭気センサー(新コスモス電気XP-329)によって、臭いの相対的強度を測定したところ、開始後56日までは速やかに増加するが、以後ほとんど変化しないことがわかり、試料となる魚種によっては一定時期に指標として活用できない場合があることがわかった。外観の変化についてマダイとハマチを用いて調べたところ、眼球や体色は氷蔵開始後3-4時間後にはその変化が観察され、5時間後には顕著なものとなった。さらに、触感によって調べた筋肉の弾力性は貯蔵の早期に低下した。氷蔵中における核酸酸関連物質の変化を調べたところ、貯蔵の初期からIMPが増加し、10時間後には最大値を示した。その後徐々に減少し、同時にイノシシが増加した。その速度(したがってK値の増加)は前者よりも後者が速やかであることが明らかとなった。ハマチおよびマダイを供試魚として用い、即殺後9日間にわたって氷蔵し、その間における外観(肉眼観察)、HPLCによる拡散関連物質含量の変化を調べた。その結果、いずれの魚種においても貯蔵の比較的初期に体色、眼球などに明らかな変化が観察された。この変化は筋肉中のヌクレオチドATPのIMPへの変化と平行して進むことがわかった。

IMPのイノシン(HxR)たヒポキサンチン(Hx)への分解は比較的緩やかで、とくにマダイでは氷蔵開始後、9日目においてもHxRとHxの生成は著しく少量であった。分光測色計を用いてハマチおよびマサバの体色、鰓、眼球などの色彩変化を測定した。ハマチでは鰓のa*、b*値を除いて他の部位にほとんど変化が認められなかった。マサバでは、貯蔵の初期に腹部、頭中部のa*、b*値、鰓のb*値に顕著な変化が観察された。肉眼的には明瞭な変化が認められても、本計を用いて測定したこれらの値には有意な差が検出できない場合も認められた。ハマチおよびマサバを用いて臭気センサによる臭いの強度の変化を調べたところ、両魚種ともに貯蔵開始後5-6日後までは急激な変化を示したが、以後は緩やかであった。腐敗はこの期間よりも後に顕著となるので、この初期的な臭いの強度の増加は腐敗によるものではないことを示している。ハマチおよびヒラメを試料として即殺後75時間氷蔵し、その間の電気的特性値(電気抵抗、電気容量、インピーダンス、位相角など)の変化を10kHz1MHzの周波数範囲でインピーダンスアナライザによって掃引測定した。その結果、異なる周波数における抵抗比抵抗差、広い周波数範囲から計算されるCole-Cole円弧の半径などが、両魚種ともに数時間から1日の間隔で検出可能であることが明らかとなり、これらは鮮度指標として適当であることが判明した。非破壊法と比較するためマダイ、ハマチ、ヒラメなどを実験材料に用いてK値を測定した。マダイ、ハマチ及びヒラメを氷蔵し、筋肉(普通肉)中の核酸関連物質含量より算出したK値は、9日目にハマチは26.8%であったが、マダイ、ヒラメはいずれも20%以下と非常に低い値であった。K値からみると、ハマチの9日目以外は全て刺身としてたべることができる値だが、官能評価では非常に早い時期から変化が認められた。マダイ、ハマチ、ヒラメ、シマアジなどを氷蔵し、外観の観察、触覚、臭気発生の状態について官能評価を行ったところヒラメ以外は23時間目で外観に微妙な変化が認められた。死直後は金色の輪のフレームの中に黒く透明な眼球がみられたが、46時間目にはいくぶん透明感が薄れることがわかった。貯蔵中の魚介類の電気特性値の変化を計測し、鮮度を明確に表し得る電気的な指標を見いだすための実験を行った。その結果、異なる周波数における抵抗差、抵抗比やコールの円弧半径などが、数時間間隔での鮮度変化を検出できる鮮度指標として適切であり、さらに、これらの指標のうち正規化された指標がセンサの接触状態や温度の影響を受け難いことが明らかとなった。光学的手法による鮮度測定に際しては、マダイ、ハマチおよびヤリイカを実験材料として用い、それらの氷蔵にともなう眼、鰓、筋肉などの色彩変化を測色計(ミノルタ2次元測色システム)によって調べた。その結果、魚類では両種類ともに鰓のa*値が(マダイではb*値も)貯蔵にともなう明瞭な減少を示した。また、ハマチの筋肉ではb*値が、ヤリイカではL*値が徐々に増加する傾向を示した。このように種や組織による特性の差が見られ、今後は本法を鮮度測定に応用するためには、これらの点をさらに精査する必要が認められた。
イチイに含まれるタキサンジテルペノイド類の分析と生物活性評価

筆者らは、日本産および中国産イチイに含まれる新規タキサンジテルペノイド類の単離と構造解析を行うと共に、イチイから比較的に豊富に得られるタキサンジテルペノイド類からタキソール関連物質へ変換のための化学反応を検討した。さらに、単離物質について生物活性の評価を行った。1)中国産イチイ(Taxus maireおよびTaxus yunnanensis)の針葉、樹皮および種子をメタノール抽出、濃縮、クロマトグラフ、TLC分取により2環式タキサンジテルペノイド類(3,8-secotaxanes)29種、A縮環式化合物[11(15→1)abeotaxane類]8種、B環転位化合物[2(3→20)abeotaxane類]5種およびnormal型taxane類13種の計55種の新規物質を単離し機器分析により化学構造を解明した。今回、単離したnormal型の中、4,5-位に2重結合の転位した新規α,β-不飽和アリルアルコール体は2環式taxane類とともに生合成経路上で鍵化合物と考えられる物質であった。2)日本産イチイ(Taxus cuspidata)からも同様にして新規タキサンジテルペノイド類として2環式化合物3種、A縮環式化合物2種、B環転位化合物1種、normal型taxane類2種の計8種を単離、構造解明を行った。新規のnormal型taxane類としてA環のエポキシ化物と4,20-位エポキシ化物が単離された。3)日本産イチイから分離された5-cinnamoyl triacetyltaxicin Iを脱シンナモイル化の後、エポキシ化した物質を(iPrO)_3TiCl処理して種々の新規エポキシ環開環物を分離し構造解明した。さらに、taxinineおよびtaxusinの脱シンナモイル化物をDMDO酸化を行い、生成物の化学構造を解明した。さらに、癌培養細胞を用いる生物活性試験により二環式タキサンジテルペノイドとイチイ抽出水溶性区分にも活性があることを見いだした。西洋イチイ樹皮から微量の抗腫瘍性物質タキソ-ルが発見されて以来、世界的にタキソ-ル類縁体資源の探索研究が行われている。新たな生物資源の探索のために中国産南方イチイTaxus mairei(中国江西省産)の樹皮及び針葉のタキサンジテルペノイド類の探索を行った。メタノール抽出物について成分検索を行いカラムクロマトグラフィー、分取TLC,分取TLCなどによりタキソ-ルの外に40種のタキサンジテルペノイド類を同定した。1D及び2D-NMRによる構造解析により新規物質としてA環が5員環に縮環した2α,7β-diacetoxy-9α-benzoyloxy-4α,20-epoxy-11(15-1)-abeotax-1-ene-5α,10β,15-tetraolを単離し構造を決定した。さらに,3及び4環性タキサンジテルペノイド類の生合成前駆体と予測される2環性タキサンジテルペノイド類としてcanadensene,5-deacetyltaxachitriene B,taxachitriene A,Bおよび新規物質として5-(2'-hydroxy-3'-N,N-dimethylphenylpropionyl)taxachitriene Aを単離、同定した。第一次生物活性評価法として抗腫瘍活性とパラレルな関係にあるブラインシュリンプ活性試験を試みたが、これらの新規物質はいずれも活性を示さなかった。

活性発現のためには13-位にphenylisoserine側鎖の導入が必要と推定された。西洋イチイTaxusbrevifoliaの樹皮から難治癌に有効なタキソール、タキサンジテルペノイドの一種、が見い出されて以来、世界的にイチイ樹木に含まれる新規タキサンジテルペノイド類の産策研究が展開されている。我々は中国産および日本産イチイに含まれる新規タキサンジテルペノイド類の単離と構造解析を行った。1)中国産イチイに含まれる新規タキサンジテルペノイド類南方紅豆杉Taxusmaireiは中国、江西省に生育する高木性イチイである。針葉および樹皮をメタノール抽出し、抽出物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー及びTLC分取により単離した化合物を機器分析に供し構造を開明した。針葉からは2環式の新規タキサンジテルペノイド類として7β,9,10β,13α,20-pentaacetoxy-3,8,11-secotaxatriene-2α,3α-diolと2α,10β-diacetoxy-5a,13α,20-trihydroxy-3,8-secotaxa-3,7,11-tien-9-oneを単離した。樹皮からはA環が5員環に縮環した2α,7β,13α-triacetoxy-9β-benzoyloxy-11(15-1)abeotaxa-4(20),ll-diene-5α,10β,15-triolその4,20-epoxy体、5β,20-epoxy体を単離した。2)日本産イチイに含まれる新規タキサンジテルペノイド類日本産イチイTaxus cuspidataの針葉のメタノール抽出物をクロマトグラフィーにより分離し、新規タキサンジテルペノイド類として3-11位架橋した1-hydroxy-taxuspineC,10位脱アセチル化した10-deacetyltaxinine,2α,5α,9α,10β,13α-pentaacetoxy-taxa-4(20)dien-5-olとその5α-cinnamate体を単離し、それらの化学構造を明らかにした。昨年度に引き続き、我々は中国産および日本産イチイに含まれる新規タキサンジテルペノイド類の単離と構造解析を行うと共に、イチイから比較的に豊富に得られるタキサンジテルペノイド類からタキソール関連物質へ変換のための化学反応を検討した。1)中国産イチイ(Taxus maireおよびTaxus yunnanensis)の針葉、樹皮および種子をメタノール抽出、濃縮、クロマトグラフ、TLC分取により2環式タキサンジテルベノイド類(3,8-secotaxanes)29種、A縮環式化合物[11(15→1)abeotaxane類]8種、B環転位化合物[2(3→20)abeotaxane類]5種およびnormal型taxane類13種の計55種の新規物質を単離し機器分析により化学構造を解明した。今回、単離したnormal型の中、4,5-位に2重結合の転位した新規α,β-不飽和アリルアルコール体は2環式taxane類とともに生合成経路上で鍵化合物と考えられる物質であった。2)日本産イチイ(Taxus cuspidata)からも同様にして新規タキサンジテルペノイド類として2環式化合物3種、A縮環式化合物2種、B環転位化合物1種、normal型taxane類2種の計8種を単離、構造解明を行った。新規のnormal型taxane類としてA環のエポキシ化物と4,20-位エポキシ化物が単離された。