hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知言語学的観点を生かした日本語教授法・教材開発研究

(1)日本語の格助詞の意味構造と習得との関係についての研究:・これまでの認知言語学理論を用いた意味構造分析の妥当性を検証するために、様々な実証的研究を行った。・日本語母語話者と日本語学習者(韓国・中国語母語話者)のカテゴリー形成の違いを多次元尺度解析を用いて実験的に明らかにした。・プロトタイプが先に習得されるとしてきた認知言語学の主張について、コーパスデータを用いて実証的に検証した。・文法と語彙の習得が、トークン頻度とタイプ頻度を区別することで説明できることを、動詞・形容詞の否定形の習得を例に明らかにした。・Langackerが提唱し、Tomeselloが母語習得においてその妥当性を明らかにしたUsage-based modelが第二言語としての日本語習得にも妥当性が高いことを確認した。・これらの研究をもとに、認知言語学の日本語教育への応用可能性を確認した。・認知言語学の観点から日本語の文法(主語と主題、テンス・アスペクト、ヴォイス、ムード、複文、視点表現など)を整理し、教材化を試みた。(3)認知言語学の観点を生かし、文化を取り入れた総合的な日本語教授法の考察:・近年日本語教育は文化を取り入れた総合性を求めているが、認知言語学はそれに合致する言語観・言語習得観を有する。認知言語学的観点から文化を取り入れた総合的日本語教授法を提案した。以上の内容は、『認知言語学から見た日本語格助詞の意味構造と習得』、『現代日本語教育の理解』などの著書、論文で発表するだけでなく、『日本語教師のための認知言語学のレッスン』などの日本語教師養成の教材に活用した。(1)英語におけるSLA・教材研究の文献調査(レビュー)日本語教育の分野においては、認知言語学的な観点からの第二言語教材開発や教授法の研究はもちろん、第二言語習得研究すらも十分であるとは言えない。従ってまずは英語教育において、どのような第二言語習得研究や教材開発研究が行われているのか、先行研究を収集して明らかにし、応用可能性を検討した。(2)英語教育における教材分析英語教育においては認知言語学的な観点が生かされた辞書や教科書がいくつかできている(例:アルク「文法マラソン」、ベネッセ「E-Gate English-Japanese Dictionary」など)ので、これを収集し、認知言語学的な観点がどこにどのような形で生かされているのかを分析し、その効果や問題点などについて考察した。(3)認知言語学的観点からの日本語・日本語教育研究の文献調査(レビュー)日本語教育の分野においては、まずは認知言語学的な観点からの日本語・日本語教育研究にはどのような先行研究があるのかを収集するところから始めた。また認知言語学のパラダイムを日本語やその習得・教育研究に応用する際の問題点を探った。(4)日本語教育における教材分析現在用いられている日本語教材(教科書・辞書)を認知言語学的観点から分析し、その問題点やどのように改善すべきかについて、検討を加えていった。以上の内容を研究するため、6月、8月、10月、11月、3月の5回の研究会を実施した。また研究発表や論文、書籍などを通じて公開した(裏面参照)。1年次の成果は来年度1年次報告書としてまとめる予定である。(1)応用認知言語学(使用基盤言語学)の検討近年、トマセロが「使用基盤言語学」を打ち出し、言語習得(第一言語)に認知言語学を積極的に応用している。定例研究会・勉強会を通じ、Tomasello(2003)について分析し、言語習得理論としての妥当性について検討した。(2)認知言語学的言語習得観の日本語教育への応用可能性についての検討認知言語学的観点の日本語教育への応用の試みとして、授受表現、「行く・来る」、受身表現など、ヴォイスや視点の関わる表現について考察し、その結果を、2006年9月の日本認知言語学会で発表し、論文集に投稿した。

またノや連体修飾節による連体修飾についても分析し、2007年2月の韓国日本学会で発表し、学会誌に投稿した(森山)。文化を取り入れた総合的日本語教育の理論的基盤としての認知言語学可能性について模索し、2006年9月に開催された北京日本学研究センターとのジョイント教育プログラム講演や日本学総合講座公開講演で発表した(森山)。また認知言語学(認知語用論)的観点から、日本語の語用論や談話の習得について研究を行い、日本言語文化学研究会の特集号に論文を掲載した(遠山)。(3)日本語教育の教材・教授法の開発開始これらの研究をもとに、『ベーシック日本語教育』(2007年4月にひつじ書房から刊行予定)のヴォイスや視点の関わる表現や日本語の言語類型論的特徴について執筆した(森山)。(4)2年次報告書の刊行以上の成果を2年次報告書として刊行した。最終年度である本年度は、主に以下の3点を行った。(1)日本語の格助詞の意味構造と習得との関係についての研究:・これまでの認知言語学理論を用いた意味構造分析の妥当性を検証するために、様々な実証的研究を行った。・日本語母語話者と日本語学習者(韓国・中国語母語話者)のカテゴリー形成の違いを多次元尺度解析を用いて実験的に明らかにした。・プロトタイプが先に習得されるとしてきた認知言語学の主張について、コーパスデータを用いて実証的に検証した。・文法と語彙の習得が、トークン頻度とタイプ頻度を区別することで説明できることを、動詞・形容詞の否定形の習得を例に明らかにした。・Langackerが提唱し、Tomeselloが母語習得においてその妥当性を明らかにしたUsage-based mode1が第二言語としての日本語習得にも妥当であるかを確認した。これらの研究をもとに、認知言語学の日本語教育への応用可能性を確認した。・認知言語学の観点から日本語の文法(主語と主題、テンス・アスペクト、ヴォイス、ムード、複文、視点表現など)を整理し、教材化を試みた。(3)認知言語学の観点を生かし、文化を取り入れた総合的な日本語教授法の考察:・近年日本語教育は文化を取り入れた総合性を求めているが、認知言語学はそれに合致する言語観・言語習得間を有している。認知言語学的観点から、文化を取り入れた総合的日本語教授法を提案した。以上の内容は、『認知言語学から見た日本語格助詞の意味構造と習得』、『現代日本語教育の理解』などの著書、論文で発表するだけでなく、『日本語教師のための認知言語学のレッスン』などの日本語教師養成の教材に活用した。
『狐物語』大写本の総合的研究

フランス中世の傑作『狐物語』を伝える写本として,ヨーロッパおよびアメリカ以外にあるものとしては唯一の写本である,広島大学所蔵のt写本(広島大学付属図書館184624番[953/R-16])を総合的に研究するために,平成9年度はまず当該写本に用いられている羊皮紙の作成年代を推定することから始めた。続いて平成10年度にはt写本に含まれている第II枝篇と第III枝篇とを採録している全ての写本との校合を行った。すなわち,t写本以外で第II枝篇と第III枝篇とを採録している写本はC,M,n,O,H,I,B,K,L,N,D,E,F,Gである。これらのテクストとt写本のテクストとを比較照合した結果は,「『狐物語』t写本の総合的研究研究成果報告書」(平成11年4月)に所収の参考資科(1)および(2)を参照。t写本が『狐物語』の写本系統分類においてはγ系統に属するものであることはすでに指摘されているが,t写本のさらに詳細な特徴の究明が必要である。そのための基礎資料として,本研究から得られた成果は大いに有効である。できれば,その他の『狐物語』写本の羊皮紙のAMS放射性炭素同位体年代測定法による年代測定を行うことが望ましいが,これらの写本がそれぞれフランス,イギリス,イタリア,アメリカの公立図書館に所蔵されていることからすれば,その実現は容易ではなかろう。フランス中世の傑作『狐物語』を伝える写本として、ヨーロッパおよびアメリカ以外にあるものとしては唯一の写本である、広島大学所蔵のt写本(広島大学付属図書館184624番[953/R-16])を総合的に研究するために、本年度はまず当該写本に用いられている羊皮紙の作成年代に推定することから始めた。そのために、AMS放射性炭素同位体年代測定法による年代測定を、広島大学文学部地理学教室の協力を得て、ニュージーランドのInstitute of Geological & Nuclear SciencesのRafter Radiocarbon Laboratoryに依頼した。その測定結果によると、当該羊皮紙の作成年代、すなわち当該動物(羊とは限らず、むしろ仔牛[犢]の可能性が高い)が死んだ年代として、95%の確率で、西暦1227年から1408年、68%の確率で言えば、西暦1280-1316年と1317-1346年であるという結果が得られた。空気中の放射性炭素の割合が変化する関係で、68%の確率の場合には二つの年代幅が出ている。言い換えれば、確率68%で、西暦1317-1346年の期間を除く、1280-1391年であると言える。これは作品の創作年代と、それが該当写本に書き写された年代との関係を知る上で非常に貴重な情報である。平成10年度にはt写本に含まれている第II枝篇と第III枝篇とを採録している全ての写本との校合を行った。すなわち,t写本以外で第II枝篇と第III枝篇とを採録している写本はC(パリ,国立図書館,20043番),M(トリノ王立図書,雑151番),n(ローマ,ヴァチカン図書館,1699番,N写本の一部),O(パリ,国立図書館,12583番),H(パリ,アルスナル図書館,3334番),I(パリ,国立図書館,12584番),B(パリ,国立図書館,371番),K(シャンティイ,コンデ美術館,472番),L(パリ,アルスナル図書館,3335番),N(ローマ,ヴァチカン図書館,1699番),D(オクスフォード,ボドレイアン図書館,ドウース写本360番),E(ロンドン,大英図書館,追加写本15229番),F(ニューヨーク,ピアポント・モーガン図書館,M932番),G(パリ,国立図書館,1580番)である。これらのテクストとt写本のテクストとを比較照合した結果は,「『狐物語』t写本の総合的研究所研究成果報告書」(平成11年4月提出予定)に所収の参考資料(1)および(2)を参照。

t写本が『狐物語』の写本系統分類においてはγ系統に属するものであることはすでに指摘されているが,t写本のさらに詳細な特徴の究明が必要である。そのための基礎資料として,本研究から得られた成果は大いに有効である。
脳卒中易発症高血圧ラットの脂質代謝異常にかかわる遺伝子の同定と脳卒中との関連

脳卒中易発症高血圧ラット(SHRSP)は遺伝的に脳卒中を起こすラットであるが、同時にいくつか脂質代謝異常を持つことが知られている。なかでも、対照ラットに比べて低コレステロール血症と脂肪負荷時の反応性高コレステロール血症を来すことは興味深い。本研究では、このようなSHRSPの脂質代謝異常にかかわる遺伝子領域を、連鎖解析を用いて同定するともに、その遺伝子領域とSHRSPの遺伝的脳卒中易発症性との関連を明らかにする事を目的とした。(a)SHRSP, WKY(SHRSPの対照ラット)を交配してF2ラット300匹を作製し、コレステロール負荷前後で、脂質代謝にかかわる形質を調べた。(b)つぎに、肝臓から抽出したF2DNAを用いて遺伝子型を解析し、脂肪負荷前後の各種形質をもとに連鎖解析を実施した。(C)連鎖解析の結果に基づいて、SHRSPの脂質代謝異常に関与する遺伝子が存在する領域のみをWKYと入れ替えたコンジェニックラットの作製を、5世代にわたる戻し交配を使ったスピードコンジェニック法を用いて試みた。これにより、SHRSPにおいて血清コレステロール値に影響を与える遺伝子座が第3,5,7,15,16染色体に、血清中性脂肪値に影響を与える遺伝子座が第8,16染色体に同定された。また、血清中性脂肪がHDLコレスレロールと逆相関する事、体脂肪量と相関することなどが明らかとなった。次に、これらの遺伝子座の脂質代謝への影響を確認し、責任遺伝子を同定する目的でコンジェニックラットの作製を試みた。本年度、完成の予定であったが、ラットが事故のため途絶えてしまい、現在再度作製を開始したところである。脳卒中易発症高血圧ラット(SHRSP)は遺伝的に脳卒中を起こすラットであるが、同時にいくつかの脂質代謝異常を持つことが知られている。本研究では、SHRSPの脂質代謝異常にかかわる遺伝子領域を連鎖解析を用いて同定するとともに、その遺伝子領域とSHRSPの遺伝的脳卒中易発症性との関連を明らかにする事を目的とした。11年度の計画に従って、(a)SHRSP,WKY(SHRSPの対照ラット)を交配してF2ラット300匹を作製し、コレステロール負荷前後で、脂質代謝にかかわる形質を調べた。その後、肝臓から抽出したF2 DNAを用いて遺伝子型を解析し、脂肪負荷前後の各種形質をもとに連鎖解析を実施中である。連鎖解析は未了だが、表現形質の解析により、以下の点が明らかとなった。1)普通食飼育下でSHRSPはWKYに比べて低コレステロール、高トリグリセリド血症を示し、また、血中アポ蛋白E低値を示した。2)SHRSPでは体脂肪量の減少がみられた。3)脂肪負荷によりSHRSPでは反応性高脂血症を認めた。4)F2においては、トリグリセリド値が体脂肪量と相関し、HDLとは逆相関した。5)脂肪負荷後、体脂肪量と血中コレステロール値との間に逆相関を認めた。これらの知見は、SHRSPにおける脂質代謝異常のメカニズムを類推する上で有用な情報となることが期待される。本研究では、SHRSPの脂質代謝異常にかかわる遺伝子領域を連鎖解析を用いて同定するともに、その遺伝子領域とSHRSPの遺伝的脳卒中易発症性との関連を明らかにする事を目的とした。12年度の計画に従って、(a)SHRSP,WKY(SHRSPの対照ラット)を交配してF2ラット300匹を作製し、コレステロール負荷前後で、脂質代謝にかかわる形質を調べた。その後、肝臓から抽出したF2DNAを用いて遺伝子型を解析し、脂肪負荷前後の各種形質をもとに連鎖解析を実施した。これにより、以下の点が明らかとなった。1)雌雄ともに連鎖がみられる領域を、第14,8,7,5染色体上に見出した。2)雌雄差のある領域が、第3,15,16染色体にみられた。

3)SHRSPにおける脂肪代謝異常の特徴から、liproprotein lipase(LPL)の関与する系の異常が推察された。ヒトーラットの比較遺伝子地図から、LPLは上記連鎖のみられた領域内にある可能性があり、現在候補遺伝子として解析中である。また、第5染色体は脳卒中関連遺伝子のある領域が見つかっており、これとの関連についても現在検討中である。ラットモデルを使用した連鎖解析により、脂質代謝異常にかかわる新たな経路、遺伝子が見出される可能性があり、この方法論の有用性が示された。脳卒中易発症高血圧ラット(SHRSP)は遺伝的に脳卒中を起こすラットであるが、同時にいくつかの脂質代謝異常を持っことが知られている。なかでも、対照ラットに比べて低コレステロール血症と脂肪負荷時の反応性孝コレステロール血症を来すことは興味深い。本研究では、このようなSHRSPの脂質代謝異常にかかわる遺伝子領域を、連鎖解析を用いて同定するともに、その遺伝子領域とSHRSPの遺伝的脳卒中易発症性との関連を明らかにする事を目的とした。(a)SHRSP, WKY(SHRSPの対照ラット)を交配してF2ラット300匹を作製し、コレステロール負荷前後で、脂質代謝にかかわる形質を調べた。(b)つぎに、肝臓から抽出したF2 DNAを用いて遺伝子型を解析し、脂肪負荷前後の各種形質をもとに連鎖解析を実施した。(c)連鎖解析の結果に基づいて、SHRSPの脂質代謝異常に関与する遺伝子が存在する領域のみをWKYと入れ替えたコンジェニックラットの作製を、5世代にわたる戻し交配を使ったスピードコンジェニック法を用いて試みた。これにより、SHRSPにおいて血清コレステロール値に影響老与える遺伝子座が第1,4,5,7,8染色体に、血清中性脂肪値に影響を与える遺伝子座が第8染色体に同定された。また、血清中性脂肪がHDLコレスレロールと逆相関する事、体脂肪量と相関することなどが明らかとなった。次に、これらの遺伝子座の脂質代謝への影響を確認し、責任遺伝子を同定する目的でコンジェニックラットの作製を試みた。本年度、完成の予定であったが、ラットが事故のため途絶えてしまい、現在再度作製を開始したところである。
半退化双曲型方程式の研究

領域の境界で半退化する双曲型方程式の初期値問題あるいは初期境界値問題について考察した。完全退化型の方程式の場合、初期値問題として適切になることがすでにわかっている。勿論、退化しない場合は、初期境界値問題として適切である。ところが半退化の場合には、一律に問題設定することができない。本研究においては、実パラメータMを含む半退化2階線型双曲型方程式について考察し、パラメータMが正のときは初期値問題として適切であり、パラメータMが負のときは初期境界値問題として適切であることが解明された。今後の研究課題は次のようである。1.非線型の場合の局所解の存在2.半退化高階方程式について同様な問題は考えられるのか?領域の境界で半退化する双曲型方程式の初期値問題あるいは初期境界値問題について考察した。1.非線型の場合の局所解の存在2.半退化高階方程式について同様な問題は考えられるのか?
高性能フレキシブル熱電変換素子実現に向けた新規熱電ナノフィラーの開発

カーボンナノチューブ(CNT)の表面をマグネシウムシリサイド(Mg2Si)でコーティングした新規熱電ナノフィラーを、(1)ゾルーゲル法によるCNTへのSiO2コーティング、(2)Mg還元法によるSiO2コーティングの還元、(3)還元されたSiとMgの反応によるMg2Siコーティングの合成という3段階からなるプロセスにより合成することに成功した。合成されたナノフィラーにおいて、CNTは厚さ約60 nmの単結晶Mg2Siにコーティングされていることが観察された。Mg2Si/CNT熱電ナノフィラーの熱電特性を測定した結果、n型の熱電特性を示すことが確認された.カーボンナノチューブ(CNT)の表面をシリサイド系熱電変換材料でコーティングした新規熱電ナノフィラーを開発し、さらにそれらをポリマー中に分散させた高効率フレキシブル熱電変換素子を実現することが本研究課題の目的である。今年度は主にCNTへのコーティング形成について研究をおこなった。当初、シリコンナノ粒子をコロイダルプロセスによりCNT表面へ付着させる予定であったが、シリコン粒子表面のゼータ電位制御について克服困難な問題が生じた。そこでCNT表面にシリカコーティングを施し、さらにそのシリカを還元することによってシリコンをCNT表面へ付着させる方法へと変更した。したがって必要となる要素技術はCNT表面へのシリカコーティングの形成、シリカのシリコンへの還元、金属とシリコンの反応によるシリサイド形成の3つに大きく分類される。それぞれの要素技術において以下の結果を得た。まずシリカコーティングについてはゾルーゲル法により厚さ約40nmの厚いコーティング層をCNT表面に形成するのに成功した。またシリカの還元については、マグネシウムとシリカ粉末を同時に1100°Cで加熱することにより還元可能であることを実験的に確認した。さらにシリサイド形成については、化学両論比に混合したマグネシウムとシリコンを700°C800°Cで加熱することによりマグネシウムシリサイドを合成することに成功した。以上のように要素技術がほぼ確立されたため、今後これらを組み合わせることにより、シリサイド系熱電変換材料でコーティングされたCNTを作製が可能であると期待される。カーボンナノチューブ(CNT)の表面をシリサイド系熱電変換材料でコーティングした新規熱電ナノフィラーを開発し,さらにそれらをポリマー中に分散させた高効率フレキシブル熱電変換素子を実現することが本研究課題の目的である.今年度は主にCNTへのコーティング形成について研究をおこなった.本研究ではCNT表面にシリサイド系熱電変換材料をコーティングするため,まずCNT表面にシリカコーティングを施し,シリカをシリコンへと還元した後,その後CNT表面においてシリコンと金属を反応させ合成を行った.シリカコーティングについては,CNTに硫酸と硝酸の混酸で表面処理を施し,さらにゾルーゲル法を用いることにより,厚さ約40nmの均一なコーティング層をCNT表面に形成する事に成功した.またこのシリカコーティングされたCNTをマグネシウムと混合し,ステンレスチューブ内にアルゴンガスとともに封入した後,700°C900°Cで加熱することにより,CNT表面のシリカをシリコンへと還元することに成功した.しかしCNT/シリコン界面には厚さ数nmのアモルファス不純物層が存在すことがTEMにより観察された.これは還元されなかったシリカコーティングであると考えられる.また800°C以上で還元することによりCNTとシリコンが反応しSiCが形成されることを明らかにした.さらにシリコンコーティングされたCNTをマグネシウムとともにアルゴン雰囲気中700°C750°Cで加熱することによりn型熱電変換材料であるマグネシウムシリサイドをCNT表面に合成することに成功した.本研究で得られたマグネシウムシリサイドはナノオーダーサイズの粒径を持ち,高いフォノン散乱効果が期待され,複合材料の熱電特性向上に有効であると考えられる.カーボンナノチューブ(CNT)の表面をシリサイド系熱電変換材料でコーティングした新規熱電ナノフィラーを開発し,さらにそれらをポリマー中に分散させた高効率フレキシブル熱電変換素子を実現することが本研究課題の目的である.昨年度までの研究において,マグネシウムシリサイドがCNTにコーティングされた新規熱電ナノフィラーの合成に成功した.そこで本年度は熱電ナノフィラーをポリマー中に分散させた熱電変換素子を作製し,熱電特性の評価を行った.熱電変換素子を作製するにあたり,まず,ポリマー中で熱電ナノフィラー同士が接触したネットワーク構造を形成していないと導電率の向上は得られないことが明らかである.そこで本研究では熱電ナノフィラーを圧粉成型後,エポキシ樹脂を含浸することにより熱電ナノフィラーがネットワーク構造を有する複合熱電変換材料を作製した.この複合材料の導電率,ゼーベック係数,熱伝導率を測定した結果,n型の熱電特性を示すことが確認された.しかし無次元性能指数は非常に低い値であった.そこで熱電ナノフィラーの微細組織を詳細に検討した結果,マグネシウムシリサイドコーティング中に不純物である酸化マグネシウムのナノ結晶が分散していることが明らかとなった.この酸化マグネシウムが熱電ナノフィラーの電子伝導を阻害するためにナノフィラーの導電率が低下し,無次元性能指数が低減したものと考えられる.コーティング形成プロセスを改善し,不純物を低減することにより,より高い性能をもつフレキシブル熱電変換素子を実現できると期待される.本研究ではカーボンナノチューブ上にマグネシウムシリサイドをコーティングした熱電変換ナノフィラーの合成に成功し,ポリマーとの複合化によりn型の熱電特性を示すことを明らかにした.さらにこれら熱電変換ナノフィラーの微細組織についても詳細に検討をしており,当初の目的を概ね達成できている.

カーボンナノチューブ(CNT)の表面をシリサイド系熱電変換材料でコーティングした新規熱電ナノフィラーを開発し,さらにそれらをポリマー中に分散させた高効率フレキシブル熱電変換素子を実現することが本研究課題の目的である.昨年度までの研究において,マグネシウムシリサイドがCNTにコーティングされた新規熱電ナノフィラーの合成に成功し,ポリマーとの複合化によりn型の熱電特性を示すことを明らかにした.しかしマグネシウムコーティング中に不純物である酸化マグネシウムが存在することにより,熱電特性が当初の予想ほど上昇しないことが明らかとなった.そこで本年度は不純物である酸化マグネシウムを低減するためにコーティング形成プロセスの改善を試みた.プロセスを改善するにあたり,まず不純物である酸化マグネシウムが生成される原因を突き止める必要がある.調査を行った結果,プロセス中に中間生成物として得られるシリコンナノ粒子の表面酸化によって生成されたシリカ,またはシリコンナノ粒子中に残存した未還元のシリカが,マグネシウムと酸化還元反応することにより,不純物である酸化マグネシウムが生成されていることがわかった.そこで,フッ化水素酸によるシリカの除去,また,シリコンへと還元する前のシリカ層の厚さを低減することによる還元の促進を試みた.この2つの方法により不純物である酸化マグネシウムを完全に除去することはできなかったものの,シリカ層の厚さを変えることによりマグネシウムシリサイドコーティングの析出形状を,厚い層状の単結晶からブロック状へと変化させられることがわかった.マグネシウムシリサイドは脆性材料であるため,コーティングが厚い層状単結晶では柔軟性に限界がある.したがって,形状制御のためのプロセスを開発したことによりフレキシブル熱電変換材料を得るための基礎技術が得られたと考えられる.カーボンナノチューブ(CNT)の表面をマグネシウムシリサイド(Mg2Si)でコーティングした新規熱電ナノフィラーを、(1)ゾルーゲル法によるCNTへのSiO2コーティング、(2)Mg還元法によるSiO2コーティングの還元、(3)還元されたSiとMgの反応によるMg2Siコーティングの合成という3段階からなるプロセスにより合成することに成功した。合成されたナノフィラーにおいて、CNTは厚さ約60 nmの単結晶Mg2Siにコーティングされていることが観察された。Mg2Si/CNT熱電ナノフィラーの熱電特性を測定した結果、n型の熱電特性を示すことが確認された.当初の計画では,シリコンナノ粒子をコロイダルプロセスによりCNT表面へ付着させる予定であったが,シリコン粒子表面のゼータ電位制御について克服困難な問題が生じたため,CNT表面にシリカコーティングを施した後に還元するプロセスへと変更することにより,CNT表面にシリコンコーティングを施すことに成功した.さらにマグネシウムとシリコンを反応させることによりCNT上にマグネシウムシリサイド熱電変換材料のコーティングを合成することができた.
歯車固体潤滑膜の性能と破壊機構に関する研究

本研究では,S45C歯車,SUS440C歯車とこれに固体潤滑膜をコーティングしたSUS440C(MoS_2)歯車およびプラスチック(ジュラコン,ナイロン)歯車に対して,試作した高真空用動力循環式歯車運転試験機を用いて,高真空(p=10^<-5> Torr)中および大気中で種々の運転条件下で運転試験を行い,これらの歯車の摩擦・摩耗特性,効率などについて検討を加えた.SUS440CおよびSUS440C(MoS_2)歯車に対しては,宇宙基地計画におけるJEM(日本実験モジュール)で現在考えられている基準ヘルツ応力(最大ヘルツ応力σ_H=735MPa)の下でも摩擦・摩耗特性を調べた.その結果,つぎの諸点が明らかになった.1.歯面の摩擦係数は,S45C,SUS440C歯車の場合には,真空中の方が大気中よりも小さいが,SUS440C(MoS_2)歯車およびジュラコン,ナイロン歯車の場合には,真空中と大気中とではほとんど変わらず,自己潤滑性能が期待できる.また,MoS_2膜より摩擦特性が大幅に改善されるため,SUS440C(MoS_2)歯車の摩擦係数は,真空,大気中のいずれにおいてもSUS440C歯車よりもかなり小さい.回転速度,ヘルツ応力の影響は,いずれの歯車においてもほとんど認められない.2.伝達効率は,S45C歯車の場合には真空中の方が大気中よりも低いが,SUS440C,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車では真空中と大気中とではあまり変わらない.3.摩耗量は,S45C,SUS440C歯車の場合には真空中の方が大気中よりも小さいが,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車の場合にはあまり変わらない.4.JEMで現在考えられている基準ヘルツ応力σ_H=735MPaの下ではSUS440C歯車は運転開始直後に焼付くが,固体潤滑膜をコーティングした場合には焼付きに対する寿命が大幅に改善され,回転数10^4程度にもなる.5.SUS440C(MoS_2)歯車の摩耗は,歯面に沿ってほぼ一様に進行し,また歯面あらさは歯面上の各位置でほぼ等しい.本研究では,S45C歯車,SUS440C歯車とこれに固体潤滑膜をコーティングしたSUS440C(MoS_2)歯車およびプラスチック(ジュラコン,ナイロン)歯車に対して,試作した高真空用動力循環式歯車運転試験機を用いて,高真空(p=10^<-5> Torr)中および大気中で種々の運転条件下で運転試験を行い,これらの歯車の摩擦・摩耗特性,効率などについて検討を加えた.SUS440CおよびSUS440C(MoS_2)歯車に対しては,宇宙基地計画におけるJEM(日本実験モジュール)で現在考えられている基準ヘルツ応力(最大ヘルツ応力σ_H=735MPa)の下でも摩擦・摩耗特性を調べた.その結果,つぎの諸点が明らかになった.1.歯面の摩擦係数は,S45C,SUS440C歯車の場合には,真空中の方が大気中よりも小さいが,SUS440C(MoS_2)歯車およびジュラコン,ナイロン歯車の場合には,真空中と大気中とではほとんど変わらず,自己潤滑性能が期待できる.また,MoS_2膜より摩擦特性が大幅に改善されるため,SUS440C(MoS_2)歯車の摩擦係数は,真空,大気中のいずれにおいてもSUS440C歯車よりもかなり小さい.回転速度,ヘルツ応力の影響は,いずれの歯車においてもほとんど認められない.2.伝達効率は,S45C歯車の場合には真空中の方が大気中よりも低いが,SUS440C,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車では真空中と大気中とではあまり変わらない.3.摩耗量は,S45C,SUS440C歯車の場合には真空中の方が大気中よりも小さいが,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車の場合にはあまり変わらない.4.JEMで現在考えられている基準ヘルツ応力σ_H=735MPaの下ではSUS440C歯車は運転開始直後に焼付くが,固体潤滑膜をコーティングした場合には焼付きに対する寿命が大幅に改善され,回転数10^4程度にもなる.5.SUS440C(MoS_2)歯車の摩耗は,歯面に沿ってほぼ一様に進行し,また歯面あらさは歯面上の各位置でほぼ等しい.本研究では,試作した真空用動力循環式歯車運転試験機を用いて,S45C歯車と固体潤滑焼成膜をコーティングしたSU440C(MoS_2)歯車およびプラスチック(ジュラコン,ナイロン)歯車に対して,大気および高真空(p=10^<-5>Torr)中で種々の運転条件下で運転試験を行い,これらの歯車の摩擦・摩耗特性,効率などについて検討を加えた.その結果つぎの諸点が明らかになった.1.歯面の摩擦係数は,S45C歯車の場合には,大気中よりも高真空中の方が大きく,また回転速度の増加,ヘルツ応力の減少につれて増大する傾向を示すが,その程度はかなり小さい.SUS440C(MoS_2)歯車およびジュラコン,ナイロン歯車の場合には,大気中と真空中ではほとんど変わらず,自己潤滑性能が期待できる.しかし回転速度,ヘルツ応力の影響はS45C歯車の場合と同様にほとんど認められない.

2.摩耗量は,S45C,ジュラコン,ナイロン歯車の場合には大気中よりも高真空中の方が小さいが,SUS440C(MoS_2)歯車の場合にはあまり変わらない.また,ジュラコン歯車の摩耗量は運転開始後しばらくの間は大気中と高真空中のいずれにおいても同一運転条件下のナイロン歯車の場合よりも大きいが,繰返し数がさらに増加すると逆に小さくなる.3.伝達効率は,S45C歯車の場合には大気中よりも摩擦係数が大きい高真空中の方が低いが,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車の場合にはほとんど変わらない.本研究では,試作した高真空用動力循環式歯車運転試験機を用いて,SUS440C歯車とこれに固体潤滑膜をコーティングしたSUS440C(MoS_2)歯車およびプラスチック(ジュラコン,ナイロン)歯車に対して,高真空(p=10^<-5>Torr)中および大気中で種々の運転条件下で運転試験を行い,これらの歯車の摩擦・摩耗特性,効率などについて検討を加えた.SUS440CおよびSUS440C(MoS_2)歯車に対しては,宇宙基地計画におけるJEM(日本実験モジュール)で現在考えられている基準ヘルツ応力(最大ヘルツ応力σ_H=735MPa)の下でも摩擦・摩耗特性を調べた.その結果,つぎの諸点が明らかになった.1.歯面の摩擦係数は,SUS440C歯車の場合には,真空中の方が大気中よりも小さいが,SUS440C(MoS_2)歯車およびジュラコン,ナイロン歯車の場合には,真空中と大気中とではほとんど変わらず,自己潤滑性能が期待できる.また,MoS_2膜により摩擦特性が大幅に改善されるため,SUS440C(MoS_2)歯車の摩擦係数は,真空,大気中のいずれにおいてもSUS440C歯車よりもかなり小さい.回転速度,ヘルツ応力の影響は,いずれの歯車においてもほとんど認められない.2.伝達効率は,SUS440C,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車のいずれにおいても真空中と大気中とではあまり変わらない.3.摩耗量は,SUS440C歯車の場合には真空中の方が大気中よりも小さいが,SUS440C(MoS_2),ジュラコン,ナイロン歯車の場合にはあまり変わらない.4.JEMで現在考えられている基準ヘルツ応力σ_H=735MPaの下ではSUS440C歯車は運転開始直後に焼付くが,固体潤滑膜をコーティングした場合には焼付きに対する寿命が大幅に改善され,回転数10^4程度にもなる.5.SUS440C(MoS_2)歯車の摩耗は,歯面に沿ってほぼ一様に進行し,また歯面あらさは歯面上の各位置でほぼ等しい.
殺虫剤抵抗性系統コナガの感受性回復過程に関与する生理的誘導多発生機構

害虫個体群が度重なる殺虫剤の淘汰を受けると抵抗性が発達するが、淘汰を止めると、数世代後に感受性の回復がみられる。抵抗性の発達に伴って何らかの生活史形質の低下が生じるためと思われるが、どのような機構で生活史形質の低下が起こっているのかは研究されていない。コナガに合成ピレスロイド、フェンバレレートを亜致死薬量で処理(殺虫剤淘汰と同義)すると、雌成虫の産卵数が増加する(生理的誘導多発生と言う)が、多産された卵のサイズは小型化する。小卵化は生活史形質の劣化と見なせる。そこでコナガに抵抗性を発達させると、同時に雌成虫の産卵数、卵サイズ及びその他の生活史形質に変化が生じるかどうかを調べた。抵抗性系統の卵サイズは小型化し、さらに、幼虫の生存率も低下した。コナガを8から10世代淘汰し、約1万倍に抵抗性レベルを高めた系統を作り、その卵サイズなどの生活史形質を感受性系統と比較した。その結果、抵抗性発達がまだ十分起こらない淘汰初期に卵サイズの小型化が生じた。抵抗性系統と感受性系統を個体飼育し、各種生活史形質を測定したところ、抵抗性系統の卵サイズの小型化は明らかに遺伝的であった。抵抗性と感受性系統間の交雑世代の感受性は雄親の影響を、また卵サイズは雌親の影響を相対的に強く受ける遺伝様式を示した。1万倍のフェンバレレート抵抗性個体群を殺虫剤淘汰のない状態で、ストレス(高温、乾燥)と好適環境下(適温、適湿)それぞれで累代飼育し、ストレスおよび好適環境系統を作り、それらの感受性と卵サイズの回復を調査した。LD50値は、全ての世代でストレス環境系統が低く、早い世代から感受性の回復が進んでいた。同時にどちらの系統も卵サイズは大型化した。害虫個体群が度重なる殺虫剤の淘汰を受けると抵抗性が発達する.一方,抵抗性が発達した害虫個体群の淘汰を止めると,数世代後に感受性の回復がみられる例が多い.コナガの合成ピレスロイド抵抗性もその例である.これは,抵抗性の発達に伴って何らかの生活史形質の低下が生じているためと思われるが,どのような機構で生活史形質の低下が起っているのかは余り研究されていない.今年度の研究で,コナガに合成ピレスロイド,フェンバレレートを亜致死薬量で処理(殺虫剤淘汰と同義)すると,雌成虫の産卵数が増加することが分かった(生理的誘導多発生と言う).ところが,多産された卵のサイズは小型化することも明らかにされた.小卵化は生活史形質の劣化と見なせる.この小卵と,無処理雌の産んだ正常サイズの卵を異なる湿度下でふ化させると,30%以下の強乾燥下で孵化率が有意に低下した.つぎに,小卵と正常卵からふ化した幼虫を異なった温度下で飼育すると25°C以上の高温下で発育が遅延し,生存率も有意に低下した.以上の結果は,コナガがフェンバレレートの淘汰を受けると卵サイズや未成熟ステージの生存力に関して劣化する可能性があることを示している.来年度は,コナガに殺虫剤淘汰を数世代かけて,感受性の低下と共に,卵サイズなどを生活史形質の劣化が生じるかを実験的に確かめる.害虫個体群が度重なる殺虫剤の淘汰を受けると抵抗性が発達する。一方、抵抗性が発達した害虫個体群が淘汰を止めると、数世代後に感受性の回復がみられる例が多い、コナガの合成ピレスロイド抵抗性もその例である。

これは、抵抗性発達に伴って何らかの生活史形質の低下が生じているためと思われるが、どのような機構で生活史形質の低下が起こっているのかは余り研究されていない。今年度の研究では、コナガを合成ピレスロイド剤フェンバレレートで淘汰して抵抗性を発達させると同時に、雌成虫の産卵数、卵サイズ及びその他の生活史形質に変化が生じるかどうかを調べた。その結果、抵抗性比が約60倍に上昇したコナガの卵サイズが小型化することが明らかになった。さらに、幼虫の生存率も低下した。産卵数や寿命、幼虫の発育期間は変化しなかった。以上より、卵サイズの小型化が抵抗性個体群の適応度を低下させると考えられた。害虫個体群が度重なる殺虫剤の淘汰を受けると抵抗性が発達する。一方、抵抗性が発達した害虫個体群に対する淘汰が中断されると、数世代で感受性が回復する例がみられる。コナガの合成ピレスロイド抵抗性もその例である。これは、抵抗性発達に伴って何らかの生活史形質の劣化が生じているためだとみられるが、その事が実証されたことはない。今年度の研究さは、コナガを合成ピレスロイド、フェンバレレート剤で8-10世代淘汰し、約1万倍に抵抗性レベルを高めた系統を作り、その卵サイズなどめ生活史形質を感受性系統と比較した。その結果、抵抗性発達がまだ十分起こらない淘汰初期の世代で、卵サイズの低下が生じた。さらに、抵抗性が十分高まった段階で個体飼育を行って、各種生活史形質を測定したところ、抵抗性系統の卵サイズは明らかに遺伝的に小型化し、適応度の低下が予測された。その他の生活史形質には有為な違いは見られなかった。抵抗性系統と感受性系統間の交雑次世代の感受性は雄親の影響を、また卵サイズは雌親の影響を相対的に強くうける遺伝様式を示し、これら2つの形質は異なった遺伝様式を持つことが分かった。一方、抵抗性が発達した害虫個体群に対する淘汰が中止すると、数世代で感受性が回復する例が見られる。これは、抵抗性発達に伴って何らかの生活史形質の劣化が生じているためだとみられるが、そのことが実証されたことはない。今年度の研究では、感受性個体群に比べて約1万倍に抵抗性を上昇させ、卵サイズが小型化したフェンバレレート抵抗性個体群を、殺虫剤淘汰の無い状態で、ストレス環境下(高温、乾燥)と好適環境下(適温、適湿)それぞれで累代飼育し、ストレス環境系統、好適環境系統をつくり、それらの感受性と卵サイズの回復を調査した。10世代経過後のLD50値は好適環境系統よりストレス環境系統でより低くなった。系統間の比較では、すべての世代でストレス環境系統で低く、早い世代から感受性の回復が進んでいた。同時にどちらの系統も卵サイズは大型化した。しかしながら、ストレス環境系統の方がより早く大型化した。最終的には、両系統とも正常な卵サイズに戻った。両系統を同じ好適環境下で個体飼育し生存率を比較したところ、ストレス環境系統の方が好適環境より有意に高く、ストレス環境下で生存力の低い個体が選択的に排除されていることが示された。これらの結果から、感受性の回復速度はストレス環境下で早く、それは卵サイズが小さく生存力が低い抵抗性個体がストレス環境下で排除され、卵サイズの大きな感受性個体が速やかに数を増やしたためと考えられた。
PSJAの誘起特性解析と極限値探索による適応遅延時間制御

プラズマシンセティックジェットアクチュエータ(PSJA)のNACA0012および0015翼に対する高迎角時剥離抑制特性を熱線風速計による計測により明らかにするとともに、極値探索手法によりPSJAのPWM変調周波数を適応制御することにより、PSJAの剥離抑制効果が堅固なものとなることを明らかにした。この手法を用いることにより、外乱により主流速度等が変動しても剥離抑制効果が維持できることが分かった。プラズマシンセティックジェットアクチュエーター(以下PSJA)とはオゾン発生装置などに使われるバリア放電現象を使った流れ誘起装置であり、機械的稼動部を持たず、耐久性・応答性が高いことから近年注目を集めているデバイスである。PSJAの作動原理は未だ完全には解明されていないが、誘電力を間欠的に作動流体に与えることにより流れを誘起するシンセティックジェットの一種であることは広く認識されるようになってきた。筆者らはPSJAによる流れ制御で剥離抑制や乱流摩擦応力低減が可能であることを実験および数値シミュレーションで示してきた。これらの研究をもとに、PSJAの幾何学的形状と流れ誘起特性の関係を解明し、流れ制御アクチュエータとしての性能を向上させることが本研究の目的である。22年度は主流の状況が変化しても追従可能な制御手法を見出すため、極値探索法(Extremum Seeking)を使った適応制御実験を行った。その結果、極値と思われる状態に自動的に制御パラメータを収束させることが可能であることが分かった。しかし、極値はパラメータ可変範囲に唯一つ存在するわけではなく、大局的最適値に収束するとは限らないことも分かった。また、極値探索には数秒の時間を要しており、それよりも早い流れ状況の変化には追従できない事も分かった。今後、応答性の改善方法に関して研究を続ける必要がある。PSJAは高電圧交流を電極に引火して流れを誘起するため、各種電子機器に対して電磁気干渉(EMI)を起こすことが懸念された。そこで、当初購入予定であった6軸力センサーの替わりに購入したスペクトラムアナライザーにより、3m遠方での電界強度測定を行った。その結果、PSJAが発する放射ノイズはパーソナルコンピュータ、携帯電話(待ち受け状態)と同程度であり、電磁レンジと比較すると十分小さい事が確認された。よって、今後PSJAを電子機器等に組み込んで実用化する際にも、既存のEMI対策技術が応用できると考えられる。フィンガー型PSJAを円弧翼上に設置し、S-S型と同様に剥離抑制効果が得られることを実験的に検証した。その結果、フィンガー型はS-S型と比べて数度程度大きな迎え角まで剥離抑制効果が維持できることが分かった。また、ダイナミックストール特性を調べるため、周期的に迎え角を変化させながら揚力・抗力を計測する実験システムを構築し、迎え角に対する揚力のヒステリシス特性を計測した。その結果、S-S型が周期ごとの失速特性がばらつくのに対し、フィンガー型は剥離抑制効果が安定しており、周期ごとのヒステリシス曲線が良く一致することがわかった。よって、フィンガー型PSJAは静的剥離抑制効果がS-S型に比較して大きく改善されるとは言えないが、動的剥離抑制効果は大きく改善されると言える。PSJAの効果を数値シミュレーションする際の誘電力モデルの精度を向上させるために、マックスウェル応力のモデル化手法を再検討した。本年度に提案するモデルは者らが従来用いていたモデルと比較して、より大きな体積力を与えることが分かった。つまり、従来は数値シミュレーションの結果と実験結果はオーダー的に同じであったが、新モデルでは1以下のモデル定数を導入しないとシミュレーション結果と実験結果が一致しないこととなった。このモデルの定量的妥当性の検証は次年度の課である。このモデルを使って極値探索による遅延フィードバックによる適応剥離制御シミュレーションを行った結果、昨年度実験的に有効性を検証した結果と同等の効果が得られた。フィンガー型PSJAとS-S型と剥離抑制効果比較実験を条件を変え手複数回行い、その再現性を検証した。しかし、低迎角ではS-Sがたの方が抗力が小さい領域が存在することが分かった。また、揚力は全般的にフィンガーたが高い値を示すことがわかった。ダイナミックストール特性を調べるため、周期的に迎え角を変化させながら揚力・抗力を計測する実験システムを構築し、迎え角に対する揚力のヒステリシス特性を計測した。新モデルは筆者らが従来用いていたモデルと比較して、より大きな体積力を与えることが分かった。

このモデルを使ってNACA0012翼、およびNACA0015翼まわりの流れを幾つかの迎角について流れシミュレーションを行った。その結果、いずれの翼に対してもシミュレーション結果は実験結果と定性的に良く一致し、定量的にも抗力のオーダーは一致することが分かった。尚、NACA0015翼まわりの熱線流速計による流れ計測は本研究で新たに行ったものである。このモデルを使って極値探索による遅延フィードバックによる適応剥離制御シミュレーションを行った結果、実機実験と同様に所期の効果が得られることがわかった。実証実験および数値シミュレーションで、PSJAを用いた極値探索による適応制御に成功している。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの成果を確かなものとするため、より多くの設定条件化での実験およびシミュレーションを行う。
グリーンフラッシュ現象が起きる気象状況の研究

【研究目的】グリーンフラッシュは、太陽が水平線に沈む時に見られる緑色の閃光です。この現象は光線のプリズム効果によって起こりますが、国内の観測例はきわめて珍しく、気象データ等も不明であり、観測記録の集積が求められています。本研究は国内(日本海沿岸部)において、グリーンフラッシュ現象はどのような気象状況の下に起こるのかを調査することを目的とします。【研究方法】水平線に沈む太陽を年間観測し、グリーンフラッシュの有無、気象データ等を集積する・観測地;山形県鶴岡市堅苔沢(鶴岡市立小堅小学校)付近から日本海をのぞむ・観測方法;太陽の写真画像を記録し、太陽像の変化や気圧配置等の気象データを収集する【観測結果】1年間でグリーンフラッシュを観測できた延べ日数・H23は2日、H24は4日、H25は6日すべて6月9月に集中している2グリーンフラッシュを観測できたときの共通の気象状況(1)日本海に高気圧が張り出し、等圧線の間隔が広く安定した夏型の気圧配置(2)空気が澄んで透明度が高く、大気中の水滴や塵等による霞や霧や雲の発生が少ない(3)水平線上に上暖下冷の大気の逆転層があり、太陽像が上位蜃気楼で上方にゆらめいて分離3グリーンフラッシュの表れ方に2つのタイプ(1)太陽面の上縁辺が水平線上に沈む一瞬、グリーンフラッシュ像が表れる(2)太陽面が水平線に接する時からその上縁が緑色に光る【研究目的】グリーンフラッシュは、太陽が水平線に沈む時に見られる緑色の閃光です。【研究方法】水平線に沈む太陽を年間観測し、グリーンフラッシュの有無、気象データ等を集積する・観測地;山形県鶴岡市堅苔沢(鶴岡市立小堅小学校)付近から日本海をのぞむ・観測方法;太陽の写真画像を記録し、太陽像の変化や気圧配置等の気象データを収集する【観測結果】1年間でグリーンフラッシュを観測できた延べ日数・H23は2日、H24は4日、H25は6日すべて6月9月に集中している2グリーンフラッシュを観測できたときの共通の気象状況(1)日本海に高気圧が張り出し、等圧線の間隔が広く安定した夏型の気圧配置(2)空気が澄んで透明度が高く、大気中の水滴や塵等による霞や霧や雲の発生が少ない(3)水平線上に上暖下冷の大気の逆転層があり、太陽像が上位蜃気楼で上方にゆらめいて分離3グリーンフラッシュの表れ方に2つのタイプ(1)太陽面の上縁辺が水平線上に沈む一瞬、グリーンフラッシュ像が表れる(2)太陽面が水平線に接する時からその上縁が緑色に光る
サプライチェーンにおけるタイミングコントローラー：市場適応方法の比較研究

平成30年度は最終年度であり、以下の3つに集中して行った。ひとつは、平成29年度までに行ってきた素材企業を起点として完成品企業にまで至る材の流れに関する調査研究をブラッシュアップすることで、雑誌論文9件、学会発表8件、書籍2件(単著1件、分担執筆1件)を成果として発表することができた。二つ目としては、これらの研究成果を取りまとめた書籍を執筆すべく、産業間・サプライチェーン間の比較を行うとともに、タイミング・コントローラーの存在がサプライチェーン全体のコスト低減につながることについて理論的な解明を試みた。簡潔にまとめれば、(1)素材から完成品に至るサプライチェーンにタイミング・コントローラーとでもいうべき企業が存在し、(2)サプライチェーンの多様性に応じてタイミング・コントローラーは商業者から専門業者まで業種業態が多様であるが、(3)いずれにせよ、彼らが存在することによって全体のコストが低減しており、(4)タイミング・コントローラーは、生産と消費の懸隔、特に時間懸隔の仲介機構であり、先行研究が想定するよりもはるかに精緻な仕組み(Fine Tuning System)を提供している。以上のことから、タイミング・コントローラーの意義は、素材企業、完成品企業のコスト削減であり、それは完成品企業の在庫コストのみならず、素材企業の生産コストの削減に大きく寄与するものであり、Bucklinモデルをサプライチェーンの総コストに拡張して補強するものであると整理できる。また、関連分野(流通論、物流論、中小企業論)において「タイミング・コントローラー」をどのように位置付けるかについて、ディスカッションを重ねた。これらを行うことによって、当初計画では平成30年度内に書籍出版を行う予定であったが、細かな調整を残しており、それらを着実に行い早期の出版を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は大きく分けて4つのことがらについて、研究活動を行った。第1に、理論構築に向けた本研究に関連する先行研究の整理を行った。研究メンバーが依拠する専門分野(生産管理論、商社論、倉庫論、物流論、中小企業論、事業システム論、リレーションマーケティング論)に基づいて、タイミングコントローラーの概念を固めた。第2に、最終製品製造企業の生産計画策定プロセスに関する正確な実態把握である。そのためフィールドリサーチを行った。具体的には、日本企業の国内外にある拠点を訪問し、関係部署(生産・販売・購買の各部門)への聞き取り調査及び工場訪問(生産現場の観察)を行った。建設企業、自動車メーカー、二輪車メーカー、自転車メーカー、エレクトロニクス企業(AV家電メーカー、白物家電メーカー)、調味料メーカー、製氷企業、衣料メーカーに対するヒアリング調査を実施した。第3に、そうして得られた一次情報を順次整理しケーススタディとして文書化した。その成果として、田中彰「総合商社のグローバル戦略ー資源ブーム終焉の衝撃ー」『京都大学大学院経済学研究科ディスカッションペーパーシリーズ』No.Jー16ー001、2016年4月がある。第4に、研究成果を共有するため3度の研究会(京都、高知、愛媛)を開催した。特に、タイミングコントローラーという概念を精緻化すること、各産業分野の事例を共有することを中心に行った。タイミングコントローラーの概念を精緻化するとともに、各産業における実態調査が進んでおり、順調に研究が進捗していると言える。平成28年度はの取り組みは4つに分けることができる。第1に、最終製品製造企業が取引を行う供給企業と需要企業(買い手)との間に介在しているタイミングコントローラーへのフィールドリサーチを行った。調査対象とし、具体的な姿が明らかになった産業は、建設業における建設資材、造船業における厚板、自動車産業における薄板、印刷業における洋紙、食品産業における梱包材である。この調査によって最終製品製造企業が市場動向への適応を図るために策定した生産計画を、タイミングコントローラーが実現するためにどのような活動を展開しているのかについて明らかにした。第2に、調査から得られた事例分析を行った。具体的には、建設業における建設資材、造船業における厚板、自動車産業における薄板、印刷業における洋紙の取引実態について論文執筆をそれぞれ進めた。第3に、学会発表を通じて、実証の甘さや理論的課題を洗い出した。第4にフィールドワーク終了時や学会発表、論文執筆に取り組む過程、計画的に研究会を開催し、産業間比較を行うとともに理論構築を開始した。タイミングコントローラーの存在とその意義を複数の産業で明らかにすることができている。加えて、理論的位置づけに関するディスカッションが研究メンバーで進んでおり、翌年度に取り組み課題が明確になっているため、順調に進展していると言える。簡潔にまとめれば、(1)素材から完成品に至るサプライチェーンにタイミング・コントローラーとでもいうべき企業が存在し、(2)サプライチェーンの多様性に応じてタイミング

・コントローラーは商業者から専門業者まで業種業態が多様であるが、(3)いずれにせよ、彼らが存在することによって全体のコストが低減しており、(4)タイミング・コントローラーは、生産と消費の懸隔、特に時間懸隔の仲介機構であり、先行研究が想定するよりもはるかに精緻な仕組み(Fine Tuning System)を提供している。以上のことから、タイミング・コントローラーの意義は、素材企業、完成品企業のコスト削減であり、それは完成品企業の在庫コストのみならず、素材企業の生産コストの削減に大きく寄与するものであり、Bucklinモデルをサプライチェーンの総コストに拡張して補強するものであると整理できる。また、関連分野(流通論、物流論、中小企業論)において「タイミング・コントローラー」をどのように位置付けるかについて、ディスカッションを重ねた。これらを行うことによって、当初計画では平成30年度内に書籍出版を行う予定であったが、細かな調整を残しており、それらを着実に行い早期の出版を目指す。平成29年度の取り組みは3つに分けることができる。ひとつは、主要部材の供給企業(製紙企業、鉄鋼企業、セメント企業、製氷企業、化学企業、光学素材企業など)に対して市場動向への適応方法について、生産計画策定プロセスを軸に聞き取り調査を実施し、昨年度までに行ってきた完成品企業(印刷企業、自動車企業、電機企業、造船企業、建設企業、氷雪販売業者など)や材の取引に媒介する企業(商社、卸商、コイルセンター、中継基地、ファブリゲーター、生コン企業、鉄筋加工業企業など)へのヒアリング調査と合わせてサプライチェーンの全体像を明らかにできた。ふたつ目として、これらの成果に基づいて、産業間・サプライチェーン間の比較を行うとともに、タイミング・コントローラーの存在がサプライチェーン全体のコスト低減につながることについて、理論的に解明すべく本研究のメンバーに加え、関連分野の研究者とのディスカッションを深めた。最後に、これらの研究成果として、論文7件、学会発表9件、図書(分担執筆)2件を残すことができたが、上記に示した理論化についてはディスカッションが当初の予定より多角的に活発に行うことができたこともあり、投稿論文や学会発表などで問う段階には至らなかった。「研究実績の概要」で示したように、タイミング・コントローラーの存在がサプライチェーン全体のコスト低減につながることについて、理論的に解明すべく本研究のメンバーに加え、関連分野の研究者とのディスカッションを深めたが、当初の予定していたよりも活発かつ多角的に行うことができたため、平成29年度内に理論化し投稿論文や学会発表などで問う段階には至らなかった。この点は平成30年度にフォローしたい。研究計画調書に基づき平成28年度は以下のことを行う。第1に、最終製品製造企業が取引を行う供給企業と需要企業(買い手)との間に介在しているタイミングコントローラーへのフィールドリサーチを行う。最終製品製造企業が市場動向への適応を図るために策定した生産計画をタイミングコントローラーはどのように展開しているのかについて、聞き取り調査及び作業現場の観察を行う。