hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲルロボットの自己複製に関する研究

正と負に帯電した2種類のゲル部品を水中に分散させ,水中撹拌下で確率的に出会わせ,静電相互作用により自動的に組み上げる自己組織化の実験的研究を行い,ゲルロボットの自己複製の見通しを得た.まず,ゲル表面にシリカ微粒子を塗布することにより接着性能が向上することを確認するとともに,pHによって接着を制御できることを確認した.次に,ゲル部品の組み立てでは特に,1)接着方向に選択性を持たせるために,特定の面のみ接着させること.および,2)部品同士を正確な位置で接着させるために,接着面に幾何学形状を導入し,凹凸を利用して噛み合わせることを検討し,部品の選択的接着による自己組み立てに成功した.ゲルを身体とする化学ロボットを実現することが本研究の目的である.そのために,ゲルに移動などの機能を持たせると同時に,異なる部品ゲルの組み合わせによる自己組み立てを実現するためのゲルの接着と位置合わせの方法を検討した.移動機能に関しては,前年度にpH応答性の管状ゲルを作製し,酸触媒反応である臭素酸ー亜硫酸反応(BS反応)とのカップリングによる収縮波の生成に成功している.これにより,中空内で蠕動運動によって物体運搬するゲルアクチュエータも実現した.今年度は,無水オレイン酸を含む油滴が塩基性水溶液中で自走する化学反応系を,三重ノズルを用いたアルギン酸ゲル化手法により包みこんだ球状のゲルカプセルを作製し,無水オレイン酸の加水分解エネルギーのカプセルの回転運動エネルギーへ変換できることを確認した.また,新たな油滴の自走現象も見出すことができた.一方,高分子ゲル部品の自動組立の実現に向けては,前年度までに表面にシリカの微粒子を塗布することによって接着性能が向上することを力学測定により検証し,接着力がpHによって制御できることも見出している.また,ゲル部品を複数用意してこれらを水中撹拌下で確率的に出会わせ,部品間の静電相互作用により組み立てることに成功した.今年度はさらに,部品形状の工夫により、部品の接着方向の制御及び部品間の位置合わせに成功した.また、フォトパターニング手法を用いたゲル部品の作製を試みた.この手法により,ゲル部品を均一に大量に作製することができるが、このとき問題となる透析時のゲルの膨潤について,ゲル組成の吟味により,これまで体積比で約6倍だった膨潤度を1.5倍まで下げることに成功した.以上により,ゲル部品による自己複製型ロボットの実現の見通しを得ることができた.今後はさらに機能を付加すること,および自己組み立ての歩留まり向上などの課題に取り組んで行きたい。正と負に帯電した2種類のゲル部品を水中に分散させ,水中撹拌下で確率的に出会わせ,静電相互作用により自動的に組み上げる自己組織化の実験的研究を行い,ゲルロボットの自己複製の見通しを得た.まず,ゲル表面にシリカ微粒子を塗布することにより接着性能が向上することを確認するとともに,pHによって接着を制御できることを確認した.次に,ゲル部品の組み立てでは特に,1)接着方向に選択性を持たせるために,特定の面のみ接着させること.および,2)部品同士を正確な位置で接着させるために,接着面に幾何学形状を導入し,凹凸を利用して噛み合わせることを検討し,部品の選択的接着による自己組み立てに成功した.イオン間相互作用による高分子ゲルの組立てについて研究を実施した.本研究では特に,正と負に帯電した2種類のゲル部品を複数用意し,これらを水中攪拌下で確率的に衝突させ,部品間のイオン間相互作用により組立てる方法を提案した.正負に帯電した2種類のゲル部品は,イオン性モノマーをラジカル重合によってゲル化することで作製した.高分子ゲルを攪拌した水溶液下に置く.具体的にはゲル部品と水が入ったシャーレを振動台の上に置く.部品は2種類の正負に帯電したゲルを使用する.したがって,部品同士はイオン間相互作用により接着する.また、複雑な構造物を組立てるために,接着の方向性に選択性持たせるために,特定面のみ接着の可能性について検討した.2つめとして,位置合わせについて制御するために幾何学形状を導入することについて検討した.アニオン性ゲルとしてPAAcゲル,カチオン性ゲルとしてPDMAPAAゲルを使用した.第1段階として,半楕円状のゲルを合成した.これらのゲルをシャーレの中に浸漬し,攪拌することでゲル体同士の接着が可能であることを示した.第2段階として,卍型のゲルを合成した.この幾何的形状により位置合わせが可能になった.現時点では,ゲルの形状は裁断することで形状を制御している.しかしながら,大量にゲル体を合成することを考えると,フォトマスクによる光重合を用いることが望ましい.したがって,次年度以降はフォトマスクで合成するためのゲルの調整などが必要になると考えられる.機器費として,ゲルの光重合用のUVランプを購入する必要がある.物品費として,ゲルのモノマー,溶媒,ガラス器具などが必要である.また,これらの成果を発表するための学会発表のための旅費,論文掲載費等が必要となる.
質量欠損分光を用いた弱束縛核の圧縮性の測定

弱束縛核の圧縮性は中性子星や超新星爆発を理解するためにとても重要なパラメータである。本研究ではアイソスカラー双極子共鳴を逆運動学の質量欠損分光を用いて測定し、圧縮率を導き出す方法論が確立された。この測定には大強度不安定核ビーム、高分解能スペクトロメータおよび位置感応型高エネルギーγ線検出器が必要であり、これらの性能評価がなされた。本研究の目的は逆運動学の質量欠損分光を用いて弱束縛核の圧縮性を測定することである。密度振動状態として知られているアイソスカラー双極子状態を選択的に測定し、その強度分布から圧縮率の議論を行う。弱束縛核の圧縮性測定はこれまでに例がなく、核構造だけでなく中性子星や超新星爆発の解明に関連するため非常に重要である。実験手法としては不安定核ビームを液体ヘリウム標的に照射し、アイソスカラー双極子状態からのγ線直接崩壊チャンネルのみを選択的に測定し、質量欠損分光を用いて励起スペクトルを求める。粒子閾値以上の高励起状態になると、ほとんどの場合粒子崩壊を起こすが、1/1000程度の割合でγ線を放出し基底状態に直接崩壊する。崩壊率が少ないため大強度不安定核ビームが必要となるが、2007年より稼働し始めた理化学研究所RIBFを用いれば十分なビーム量が得られる。励起エネルギーは高分解能スペクトロメータを用いて求められるが、粒子が崩壊γ線の反跳をうけるため、実際のエネルギーより10MeVも違って計測される場合がある。これを補正するためにγ線放出角度を知る必要があり、位置感応型高エネルギーγ線検出器が必須となる。平成19年度はこの位置感応型高エネルギーγ線検出器の設計、開発を行った。具体的には2x2x20cm角柱のBGO検出器の光を、両端からアバランシェフォトダイオードで読出し、その波高比から位置を特定するものである。位置感応型高エネルギーγ線検出器は世界的にも珍しく、独創的なものである。本研究の目的は弱束縛核の圧縮性を測定することである。堅く束縛された安定核の圧縮性はこれまでに報告がなされているが、不安定核であるため実験の困難さから弱束縛核の圧縮性は調べられてこなかった。弱束縛核の圧縮性は中性子星や超新星爆発に関連するため、その測定が求められている。本研究では密度振動状態であるアイソスカラー双極子共鳴を選択的に測定し、逆運動学の質量欠損分光を用いて強度分布を得る。これは大強度不安定核ビームおよび高分解能スペクトロメータが必要となるので、世界のうちでも2007年より稼働し始めた理化学研究所RIBFでしかこの研究は遂行できない。励起エネルギーは高分解能スペクトロメータを用いて求められるが、粒子が崩壊γ線の反跳をうけるためγ線放出角度をイベント毎に測定する必要がある。アイソスカラー双極子状態からのγ線は1030MeVのエネルギーを持っており、このような高エネルギーγ線の位置情報を取得できるものは現存しない。そのため本研究では(X,Y,Z)=2x2x20cmのBGO検出器の両端にアバランシェフォトダイオードを接続しその光量比からZ方向の位置を得る検出器を開発した。フォトマルチプライアと違いアバランシェフォトダイオードは2x2cm以内に収まるため、検出器をすき間なく並べることが可能である。この検出器を多数使用することでXY平面は検出器の位置から、Z方向は光量比から位置情報が得られるので、三次元的にγ線入射位置を特定することが可能である。これにより崩壊γ線による反跳エネルギーを十分精度良く補正することができる。本研究の目的は弱束縛核の圧縮性を研究することである。弱束縛核の圧縮性は中性子星や超新星爆発を理解するために必要不可欠なパラメータである。固く束縛された安定核の圧縮性はこれまでに報告がなされているが、弱束縛核については対象となる核が不安定であるため実験の困難さから測定は行われていない。本研究では密度振動状態であるアイソスカラー双極子共鳴を選択的に測定し逆運動学の質量欠損分光を用いて強度分布を得る。これは大強度不安定核ビームおよび高分解能スペクトロメータが必要となり、現状では世界のうちでも理化学研究所RIBFでしかこの研究を遂行することはできない。また、粒子がアイソスカラー双極子状態からの崩壊高エネルギーγ線による反跳をうけるためγ線放出角度を高効率で測定する必要があり、位置感応型高エネルギーγ線検出器が必要となる。本年度は高分解能スペクトロメータであるSHARAQスペクトロメータの性能評価および平成19、20年度に本課題で開発した位置感応型高エネルギーγ線検出器の性能評価を行った。質量欠損分光ではスペクトロメータ自体の分解能が最終的に得られるエネルギー分解能を決めるため、その性能評価は非常に重要である。14Nビームを用いた試験実験においてアイソスカラー双極子

共鳴状態を同定するのに十分な分解能が得られると確認された。また崩壊γ線からうける反跳を補正するために位置感応型高エネルギーγ線検出器の位置分解能および十分な効率が得られるかの評価実験を行い、その結果必要十分な性能が得られると確認することができた。これにより大強度不安定核ビーム・高分解能スペクトロメータ・位置感応型高エネルギーγ線検出器がそろったことになり、弱束縛核の圧縮性を研究する方法論を確立することができた。
粒子分散液の乾燥特性推算シミュレーションに基づく乾燥欠陥の課題解決

微粒子分散液の塗布・乾燥により,電池電極や光学薄膜など様々な機能材料が作製されている.材料性能は乾燥の過程で形成される粒子系構造に左右されるため,乾燥において液の除去に加えて材料性能の制御がなされる必要があり,それらを阻害するスキン層や偏析などの乾燥欠陥(構造欠陥)の発生防止が課題となる.本研究では,乾燥特性を計算可能な粒子スケールの数理モデルを構築し,それを用いて,乾燥欠陥を防止するための操作条件(恒率乾燥速度)および分散液性状(分散・凝集)の設計指針を体系化する.微粒子分散液の塗布・乾燥により,電池電極や光学薄膜など様々な機能材料が作製されている.材料性能は乾燥の過程で形成される粒子系構造に左右されるため,乾燥において液の除去に加えて材料性能の制御がなされる必要があり,それらを阻害するスキン層や偏析などの乾燥欠陥(構造欠陥)の発生防止が課題となる.本研究では,乾燥特性を計算可能な粒子スケールの数理モデルを構築し,それを用いて,乾燥欠陥を防止するための操作条件(恒率乾燥速度)および分散液性状(分散・凝集)の設計指針を体系化する.
集中審理に対応した刑事公判弁護の研究

本研究を通じて、アメリカの刑事訴訟における「証言録取手続」(depositions)に関して次のことを明らかにした。(1)連邦法域においては、刑事訴訟規則第15条が採用する証拠保全目的の証言録取制度の背景と改正の経緯および主要な論点を解明し、同手続が、公判において証人が利用不可能である場合に、合衆国憲法修正第6条の採用する証人対面条項を保障しつつ、証言を保全するための重要な役割を果たしていることを確認できた。これに対し、日本の場合、刑事訴訟法321条1項1号前段及び2号前段において証人が公判で供述不能である場合に、被告人の証人審問権への配慮することなく作成された以前の供述調書に対し、無条件に証拠能力を付与している。このことが集中審理に対応した弁護人の準備活動を妨げるひとつの要因になっており、アメリカの連邦刑事訴訟規則15条と同様の制度の採用が必要であることが確認できた。次に、(2)州法域においては、証拠保全目的の証言録取手続に加えて、証拠開示目的の証言録取手続の利用を認めている州があることから、これらの州における証拠開示目的の証言録取手続の概要を比較検討することができた。その結果、証拠開示目的の証言録取手続は、公判における証人尋問の準備手段として非常に有効であるだけでなく、早期の証言予定内容の確認を通じて、事件の早期解決にも結び付いていることが判明した。他方、そこで作成した証言録取書を公判で証拠使用することを予定しているわけではないことから、憲法の保障する証人対面条項の制約を受けず、とりわけ、予定証人を保護する必要から、被告人の立会い等については制限を課している州もあることを確認できた。証拠開示目的の証言録取手続は国内にはない制度であるが、とりわけ被告人にとって、集中審理のもとでの証言尋問に向けた準備活動を行う上では、重要な手段となり得ることから、日本においても同様の制度の導入を検討する必要があるとの結論を得た。本年度研究計画に従い以下の研究成果を得た。(1)2008年5月17日に神戸国際会議場で開催された日本刑法学会第2分科会裁判員制度実施に向けた課題と展望」の共同報告者として、「連日的開廷、被害者参加と公判活性化の条件」と題する、本研究テーマに関する研究報告を行った。本報告は刑法雑誌48巻3号に掲載予定である。(2)2008年6月18日に福岡県弁護士会において開催されたアメリカ刑事司法制度視察のための勉強会に参加し、本研究の基礎となった過去の研究成果「裁判員制度と伝聞証拠」(季刊刑事弁護54号)、「冒頭陳述と予断排除」(季刊刑事弁護51号)に基づき、視察ポイントの助言を行った。(3)2008年8月20日から30日にかけて京都府けいはんなプラザで開催された近畿弁護士連合会主催の『公判前整理手績』に関する研修プログラム準備合宿にコメンテーターとして参加し、本テーマと関連する、類型証拠の開示請求、予定主張の明示、連日開廷と弁護活動の問題につきコメントを行った。(4)2008年9月19日に韓国蔚山大学において開催された蔚山大-九州大法政シンポジウムに参加し「日本における裁判員制度の意義と課題」と題する、本研究テーマに関連する報告を行った。(5)2008年12月18日に福岡高等裁判所において開催された判例研究会において、本研究に関連する公判における主張制限の是非が争点となった広島高裁岡山支部の判例研究報告を行った。

(6)2008年12月21日に法政大学で開催された第10回刑事司法研究会において、『裁判員制度下における大型否認事件の審理のあり方』の検討」と題する、本研究に関する研究報告を行った。本研究報告の内容は、法律時報81巻1号において「大型否認事件の審理上の課題-部分判決制度を含む」と題して公表した。(7)その他、判例評釈や法と心理学会(名古屋・南山大学)、日弁連主催シンポジウム(東京・日弁連)、刑法学会関西部会(京都)に参加して本研究テーマに関する情報収集及び意見交換を行った。大型否認事件の公判と連日開廷の原則の関係につき、連日開廷の原則の意義を確認した上で、例外的な公判の延期・中断事由の検討を行い、考慮すべき事情を提言した論稿として、「大型否認事件の審理と連日開廷の原則」(単著)季刊刑事弁護59号2025頁を公表した。また、事前準備型の弁護活動が行われているアメリカ法における公判準備手段と日本の類似制度との比較法研究の視点から、未だ日本においては研究の蓄積が乏しい、証言録取手続の研究に着手しており、今年度は、連邦法における証言録取手続の概要につき考察を行い、比較法的観点から、第一回公判期日前における証拠保全目的の証人尋問手続の在り方につき一定の示唆を行った論稿として、「米国連邦刑事訴訟における証言録取手続」法政研究76巻4号627666頁を公表した。その他、刑法学会、法と心理学会等の学会や、福岡において定期的に開催されている実務家との合同研究会に参加し、裁判員制度の運用に関する意見交換及び情報収集を行うことができた。また、集中審理に対応した刑事公判弁護の研究課題に関連する国内外の文献収集を継続的に行った。集中審理に対応した刑事弁護の実態を知るため、福岡市内及び全国における弁護士との共同研究会に参加し、裁判員事件の弁護体制につき情報収集及び意見交換を継続した。また、裁判所の共同研究会に参加し、捜査手続の違法や証拠能力を争う場合の公判前整理手続及び公判審理の在り方につき、情報収集及び意見交換を継続した。これらの研究会を通じて、現在、実務においては複数弁護人による共同受任や、ある程度の審理期間の設定により、困難ながらも集中審理に対応できていることが分かった。他方、公判前整理手続における証拠開示の範囲をめぐる紛争から同手続が長期化してしまう場合があることや、分かりやすい公判審理という観点からの検察側と弁護側の実力差が表れる場合があることが課題として残っていることが判明した。理論研究としては、アメリカ法における公判準備手段と日本の類似制度との比較法研究の視点から、国内にはない証言録取手続の研究を継続した。今年度は、証拠開示目的の証言録取手続を導入している州法の資料収集と分析を継続してきたが、予定以上にとりまとめに時間を要しており、研究成果としての公表は平成23年度中に行うことにする。集中審理のための弁護体制と関連する問題として、取調べの可視化による、無用な自白の任意性の争いの回避と分かりやすい立証が課題であることから、法律雑誌において「取調べの可視化と捜査構造の転換」という特集を企画し、公表した。また、「裁判員裁判をめぐる刑事訴訟法学の動向」を概説するとともに、裁判員裁判における集中審理の実現においてやはり課題となる科学的証拠の信頼性が問題となった、足利事件再審無罪判決の各判例評釈を公表した。さらに、捜査過程の違法を立証するための弁護入が行った捜査官の証人尋問請求を却下したことを違法とした判例評釈を判例データベースWeb上で公表した。
低未利用地の暫定利用による津波避難安全性向上手法のモデル構築に関する研究

本研究は、過疎化・人口減少が進み市街地内の低未利用地が増加傾向にある中、津波災害が想定される沿岸部市街地において実在する低未利用地の活用を前提とし、まずはケーススタディ対象地区において、1)低未利用地の実態把握に基づくその暫定利用による避難安全性向上方策の立案、2)同方策による避難安全性向上効果の検証、3)低未利用地の避難路としての暫定利用の仕組みの構築とその実現可能性に関する検証を行い、当該結果を基に4)低未利用地の暫定利用による避難安全性向上のためのまちづくり手法のモデル化(一般化)を行うものである。
睡眠関連食行動障害の疫学と臨床的特徴に関する研究

睡眠関連摂食障害(Sleep-related eating disorder: SRED)は、夜間睡眠中もしくは半覚醒状態で、無意識に食物の摂取や飲水を繰り返す病態である。本研究では、SREDの背景要因ならびに有病率について統合的な探索を行った。まず、SREDをスクリーニングしうるミュンヘン・パラソムニア・スクリーニング日本語版を作成した。本調査票を用いて横断研究を実施した結果、若年者でのSRED有病率は5.5%であった。また臨床連続例研究の結果、1次性ならびに2次性でSREDの臨床的特徴が異なることが示唆された。睡眠関連食行動障害(Sleep related eating disorder : SRED)は、睡眠障害国際診断分類(ICSD)第一版が作成された1990年前後に確立された比較的新しい診断概念である。ICSD二版においては、SREDは睡眠時随伴症に分類され、夜間睡眠中もしくは半覚醒状態で、無意識に食物の摂取や飲水を繰り返すことが基本的特徴とされる。しかしながら、SREDの病態は明らかでなく、誘発因子に関する研究は少ない。本研究では、睡眠専門クリニックを受診し、SREDと確定診断を受けた45名の患者を対象として、カルテや検査所見を後方視的に調査した。SRED患者の平均年齢[標準偏差]は32.2[6.8]歳、発症年齢は26.5[7.0]歳で、男性が14名に対して女性は31名(68.9%)と女性の割合が高かった。BMIは22.4[3.5]kg/m^2、初診時のESS得点は11.7[5.4]点、発症後の体重増加は7.3[5.9]kgであった。SRED症状の発現時間帯は32例(71.1%)が睡眠前期に集中していた。発現頻度については、23例(51.1%)がほぼ毎日、6例(13.3%)が週2回以上4回以下であった。小児期に睡眠時遊行症の既往のあった症例が15例(33.3%)、夜間摂食症候群(Nocturnal eating syndrome : NES)との合併例は27例(60.0%, SRED先行17名、NES先行8名、不明2名)、概日リズム睡眠障害の症状が認められた症例が8例(14.8%)存在した。普段の睡眠時間は、6:05±1:37(range : 3:30-10:00)で、7時間未満の者が73.0%を占めていた。以上より、SREDは若年成人で発症し、女性の割合が高く、多くは症状が睡眠の前半に集中していること、NESを高頻度に合併することが明らかになった。SRED患者では一般的なNREM期のパラソムニアと同様の、睡眠中の不完全覚醒を生じやすい素因が関与している可能性があるが、これだけでなく、総じて睡眠時間が短めで睡眠負債が蓄積しており、しかも一部に概日リズムの乱れが存在する症例があることから、治療・予防にあたって、睡眠衛生にも十分配慮すべきと考えられた。睡眠関連摂食障害(Sleep related eating disorder:SRED)は、睡眠障害国際診断分類(ICSD)第一版が作成された1990年前後に確立された比較的新しい診断概念である。ICSD第二版においては、SREDは睡眠時随伴症に分類され、夜間睡眠中もしくは半覚醒状態で、無意識に食物の摂取や飲水を繰り返すことが基本的特徴である。海外での疫学研究によると、一般大学生での有病率は4.6%で、若年人口においては稀な疾患でないことが示唆されている。このように有病率については海外で小規模ながら若干の報告があるが、わが国においてはSRED有病率に関する研究は行われていない。本研究では、海外で開発された睡眠時随伴症のスクリーニング調査であるミュンヘン・パラソムニア・スクリーニング(Munich Parasomnia Screening:MUPS)日本語版を作成した。原著者の許可を得た上で、一次翻訳、逆翻訳、専門家審査、パイロットテスト、校正の手順を経て、翻訳作業ならびに原版と翻訳版の言語上の意味や概念についての検証を行い、MUPS日本語版を完成させた。その後、19-25歳の若年者3600名を対象としてインターネット調査を実施し、MUPS日本語版、睡眠の質を総合的に評価するピッツバーグ睡眠質問票、QOLを評価するSF8(Medial Outcome Study Short-Form 8-Item Health Survey)、抑うつ尺度であるCES-D(center for epidemilogic studies depression scale)、基本情報(年齢、所属、性別、身長、体重、喫煙飲酒習慣、家族構成、治療中の病気の有無)に回答させた。その結果、眠ったまま料理をしたり何かを食べたりすることが月に1回以上あると答えた者は1.1%、生涯有病率(調査時点まで症状の経験があった者の割合)は7.0%であった。今後さらに、疾患の背景要因について統合的な探索を進める予定である。

睡眠関連摂食障害(Sleep-related eating disorder: SRED)は、夜間睡眠中、無意識に食物の摂取を繰り返す病態で、パラソムニアに分類される。しかし、睡眠薬服用や他の睡眠障害に伴い2次的に生じる症例も少なくない。本研究は、1次性と2次性の臨床的特徴の差異を明らかにすることを目的とした。睡眠専門外来でSREDと確定診断を受けた60名を後方視的に調査し、1次性SRED群(n=32)、睡眠薬契機のMed-SRED群(n=10)、睡眠相後退症候群(DSPS)契機のDSPS-SRED群(n=10)に分類した。Med-SRED群は他の群に比べて発症年齢が有意に高かった(1次性SRED群25.7±7.4歳, Med-SRED群39.6±19.0歳, DSPS-SRED群29.3±6.3歳)。摂食の記憶がない症例の割合は、Med-SRED群(75%)で有意に高く、DSPS-SRED群(0%)で低かった(1次性SRED群33%)。夜間前半に症状が発現する割合は、1次性SRED群(90%)で有意に高く、DSPS-SRED群(50%)では低かった(Med-SRED群80%)。小児期睡眠時遊行の既往は、Med-SRED群(10.0%)、DSPS-SRED群(22.2%)に比して1次性SRED群(46.9%)で高い傾向にあった(p=0.07)。以上より、1次性SREDは症状が夜間前半に発現し、睡眠時遊行の既往が高いといったパラソムニアの特徴を示すのに対し、DSPSによるSREDでは症状発現時間帯の遅延した症例が多かった。睡眠薬によるSREDは発症年齢が高く、症状の記憶が欠落している症例が多いことから、1次性ならびに2次性でSREDの臨床的特徴が異なることが示唆された。申請段階において、本研究の目的として(1)SREDをスクリーニングするための日本語版調査票の開発、(2)睡眠専門外来受診者を対象とした前向きコホート研究、(3)一般大学生を対象とした横断調査(SRED有病率ならびに抑うつ・QOLとの関係の解明)を掲げており、いずれも最終年度に向けて論文執筆の段階に入っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に翻訳し、言語的妥当性を評価した調査票「ミュンヘン・パラソムニア・スクリーニング(Munich Parasomnia Screening:MUPS)」について、計量心理学的検討を行う予定である。Fulda etal(2008)の手法に準じて、睡眠障害患者20名をランダム抽出し、医師による問診を行い、MUPS各項目の感受性・特異性を確認する。また、インターネット調査で取得したデータに関しては、多重ロジスティック回帰分析を用いて、夜間摂食行動の関連要因を明らかにする。特に、睡眠習慣悪化の影響や他のパラソムニアとの関連、SREDリスクを上昇させる薬剤量を検討する。さらに、日中機能・抑うつ・QOLへの影響についても明らかにしたい。これらの結果は学術誌に公表し、疾患の存在、特徴の普及に役立てたいと考えている。
Ce化合物における磁場誘起相転移の研究

希地類セリウムと銅の化合物CeCu_2は、しわゆる重い伝導電子を持つ重フェルミオン化合物でありT_N=3.5Kに反強磁性磁気秩序転移を持っている。この化合物の単結晶の各結晶軸方向に磁場を加えて比熱測定を行い、磁気相図を決定した。さらに単結晶帯磁率の測定デ-タを解析し、斜方晶系の五個の結晶場方数を決定した。1)磁場中比熱の測定aー軸:反強磁性のλピ-クの位置は磁場を増加するにつれ、温度は3.5Kから急速に低温側にシフトし、およびそのピ-ク値は減少し、遂には2.0Tの磁場で消失する。この変化はaー軸の磁化測定で既に測定されているメタ磁性転移と一致している。2T以上でλ比熱はショットキ-型に変わり、そのピ-クは磁場の増加と共に高温側に移動する。bー軸:3.5Kのλピ-クは6Tまでその形、位置は変わらない。cー軸:反強磁性のλピ-クの位置は磁場が増加するにつれ、3.5Kからやや低温側にシフトするが、そのピ-ク値は約2Tの磁場まで変わらない。さらに予想されなかった新たな相転移のピ-クを2T以上で観測した。この新たな比熱のピ-クは磁場の増加とともに逆に高温側のシフトし、ピ-ク値も増大し、約6Tにおいては、低温側にシフトしてきたλピ-クと重なり鋭い単ピ-クとなる。2)結晶場の解析0.6Kから300KまでのCeCu_2単結晶の帯磁率の測定デ-タに合うように、斜方晶系の五個の結晶場変数を決定した。それらは、B^0_2=-4K,B^2_2=-32K,B^0_4=-0.2K,B^2_4=0.2K,B^4_4=-0.9Kである。この結晶場変数から求めた結晶場エネルギ-は、第一励起状態は135K,第二励起状態は274Kと中性子散乱の結果よりもやや大きい結果を得た。これらの結晶場変数を用いて液体ヘリウム温度付近における異方的磁化の磁場依存性を計算し実験結果と比較した。その結果、計算値は測定値よりも大きく、a,b,cの三軸方向とも、それの約80%とすると一致することとがわかった。我々はさらに、CeCu_2の反強磁性相における異方的磁化の磁場変化をも計算し、重フェルミオン系における近藤効果とスピン相関との関わりについて考察する。
DNAメチル化を基盤とする幹細胞のエピジェネティクス

本研究では、胚性幹細胞(ES細胞)、栄養膜幹細胞(TS細胞)および胚性生殖幹細胞(EG細胞)といったマウス初期胚由来幹細胞などのDNAメチル化パターン解析から、各種幹細胞に普遍的な、あるいは、それぞれを特徴づけるエピジェネティック機構を明らかにすることを目的とした。RLGS法により得ていた各幹細胞のDNAメチル化プロファイルと、コンピユータ上でRLGSを擬似的に行って得られるバーチャルRLGS像との比較解析により各幹細胞間でメチル化状態の異なる領域の候補となるゲノム部位データベースを得、さらにこのデータベースに基づき、各幹細胞で互いにメチル化状態の異なるメチル化可変部位(T-DMR)を複数同定した。これらのうち、TS細胞では高度にメチル化されているが、他の幹細胞、および、成体組織ではほとんどメチル化されていないゲノム領域の1つであるPRISMタンパク質をコードする遺伝子に注目し、そのエピジェネティック制御に関する解析を進めた。本領域が低メチル化状態にあるES細胞においてもPRISMはほとんど発現していなかったが、TS・ES細胞のいずれでもピストン脱アセチル化酵素阻害剤であるトリコスタチンA処理によってPRISM遺伝子の発現が誘導された。未分化幹細胞ではヒストンアセチル化修飾によりPRISM遺伝子の発現を抑制する機構が働いているようである。さらに本研究では、DNAメチル化酵素の1つをコードするDnmt1遺伝子座の調節領域もまたDNAメチル化による制御を受け、その領域のメチル化が初期胚発生過程では各発生段階特異的なパターンを形成していることを明らかにするとともに、TS細胞の分化に伴って発現が誘導されるDdah2遺伝子のエンハンサー領域のDNAメチル化が、未分化状態における発現抑制に重要であることも明らかにした。本研究は、胚性幹細胞(ES細胞)、栄養膜幹細胞(TS細胞)および胚性生殖幹細胞(EG細胞)といったマウス初期胚由来幹細胞に加え、骨髄幹細胞(BMS細胞)や神経幹細胞(NS細胞)といった成体組織から単離された幹細胞に焦点を絞り、幹細胞DNAメチル化パターン解析から各種幹細胞普遍的な、あるいは、各幹細胞の性質を特徴づけるエピジェネティック機構をゲノムワイドに明らかにすることを目的としている。そのため、ゲノムDNAの数千箇所を対象にしたメチル化解析法であるRLGS法によるDNAメチル化パターン解析を主たる方法としている。本年度は、申請者らが既に保有するES、TSおよびEG細胞のRLGS解析データをもとに作成したDNAメチル化パターンプロファイルと、コンピュータ上でRLGSを擬似的に行って得られるバーチャルRLGS像との比較解析により候補ゲノム部位データベースを作成した。さらにバーチャルRLGSにより推定した候補ゲノム部位について、PCRプライマーを設計し、メチル化感受性酵素処理・未処理のゲノムDNAをテンプレートとしたリアルタイムPCRにより、メチル化状態定量解析を行い、各初期胚由来幹細胞の候補ゲノム部位のメチル化状態を明らかにした。それによりTS、ESおよびEG細胞に特異的なメチル化可変部位を複数同定した。また、成体組織由来の幹細胞におけるRLGSプロファイルに関しては、分離したBMS細胞の分化能の解析、および、未分化状態のBMS細胞についてRLGS解析を行い、未分化状態のBMS細胞のDNAメチル化パターンを同定した。本研究は、胚性幹細胞(ES細胞)、栄養膜幹細胞(TS細胞)および胚性生殖幹細胞(EG細胞)といったマウス初期胚由来幹細胞などに焦点を絞り、幹細胞DNAメチル化パターン解析から各種幹細胞に普遍的な、あるいは、各幹細胞の性質を特徴づけるエピジェネティック機構をゲノムワイドに明らかにすることを目指している。本年度は、EG、ESおよびTS細胞に特異的なメチル化可変部位の同定を継続して行った。また、TS細胞におけるDNAメチル基転移酵素や各種のヒストン修飾酵素の発現阻害実験のために、テトラサイクリン応答性にshRNAを発現するTS細胞安定形質転換株の作製に着手した。

TS細胞は通常のリポフェクション法による外来DNAの取り込み効率が非常に低く(1%以下)、外来DNA導入効率向上のための条件探索が必要であったが、トリプシン処理により培養ディッシュからはがし、浮遊状態でリポフェクションを行うことでおよそ60%の取り込み効率を達成することができた。この手法を用いることで、目的とするTS細胞安定形質転換株の樹立が可能となった。さらに本年度は、TS細胞の分化に伴って発現が誘導されるDimethylarginine dimethylaminohydrolase 2(Ddah2)遺伝子に着目し、その上流域のDNAメチル化状態およびヒストンの修飾状態を解析した。その結果、未分化状態におけるDdah2遺伝子の発現抑制に、エンハンサー領域のDNAメチル化が重要であることを明らかにした。本研究は、胚性幹細胞(ES細胞)、栄養膜幹細胞(TS細胞)および胚性生殖幹細胞(EG細胞)といったマウス初期胚由来幹細胞などに焦点を絞り、幹細胞DNAメチル化パターン解析から各種幹細胞に普遍的な、あるいは、各幹細胞の性質を特徴づけるエピジェネティック機構をゲノムワイドに明らかにすることを目指している。本年度は、TS細胞およびその分化誘導後の細胞では高度にメチル化されているが、ESおよびEG細胞、あるいは肝臓や腎臓などの成体組織ではほとんどメチル化されていないゲノム領域の1つである、PRISMタンパク質をコードする遺伝子のエピジェネティック制御に関する解析を進めた。PRISMタンパク質はPR/SETドメインと4つのジンクフィンガーを有し、ヒストンメチル化酵素との相互作用を介してヒストンを修飾することで転写を抑制する。PRISM遺伝子のDNAメチル化による抑制が栄養膜細胞への分化に必要な遺伝子セットの発現を保障していることが期待されたが、PRISMの発現がDNAメチル化の低いES細胞においてもほとんど無いことが判明した。TS細胞、および、ES細胞をヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるトリコスタチンAで処理することで、それぞれでPRISM遺伝子の発現が誘導されたことから、ヒストンアセチル化修飾がPRISM遺伝子の発現抑制により直接的に作用していることが示唆された。本年度はまた、昨年度確立したTS細胞への外来遺伝子導入法を用いて、Tetリプレッサーを恒常的に発現するTS細胞形質転換株の樹立に成功した。これより、TS細胞においてもTet-offシステムによる外来遺伝子の発現制御を行うことが可能になった。
カルシニューリンの脳内における特徴的局在-大脳基底核疾患との関係

カルシニューリン(CaN)は最初カルモデュリン(CaM)結合蛋白質として脳内に見出され, CaM活性化酵素阻害因子として同定された.ついで,本蛋白質はCaM依存性プロテインホスファターゼ活性を保持する酵素であることが明らかになった.臓器分布を調べると,脳にもっとも高濃度に存在した.脳内の細胞局在では,ニューロンのみに存在し,グリアには存在していなかった.本研究ではラット脳よりCaNを精製し,家兎に免疫してポリクローン抗体を作製し,以下の知見を得た.1)免疫組織化学法により,ラット脳の脳内分布,細胞内局在を調べた.2)脳内分布を調べると,大脳皮質,海馬,大脳基底核,黒質に免疫反応性が認められた.大脳皮質では特にIIIV層の神経細胞,海馬では錐体層,放射状層,線条体では尾状核-被殻,黒質では網状部に染色性を認めた.また,グリア系細胞は免疫反応性を示さなかった.3)酵素免疫測定法を確立した.本法は1ngCaNを測定可能であった.本法による定量で,脳内分布は免疫組織化学法の知見と一致していた.4)線条体(尾状核)部位を免疫電顕法で調べると,樹状突起,細胞質,神経棘,軸索,神経終末に広く反応性を認めたが,中でも,樹状突起の後シナプス肥厚部,微小管上に豊富に認められた.5)黒質を含めた大脳基底核での免疫活性を調べると,線条体神経細胞およずその遠心性線維(線条体-淡蒼球路,線条体-黒質路)に特異的に存在していた.淡蒼球,黒質(網状部)のCaN免疫活性は線条体細胞の遠心線維に由来するものであり,同部に存在している神経細胞はまったく免疫活性を有していない.6)ヒト死後脳の線条体におけるCaN免疫反応性を調べると,正常対照と比較してハンチントン病では著明に減少し,パーキンソン病では有意の差を認めなかった.以上の結果は, CaNが大脳基底核の遠心性ニューロン機能に重要な役割を演じていることを示唆している.カルシニューリン(CaN)は最初カルモデュリン(CaM)結合蛋白質として脳内に見出され, CaM活性化酵素阻害因子として同定された.ついで,本蛋白質はCaM依存性プロテインホスファターゼ活性を保持する酵素であることが明らかになった.臓器分布を調べると,脳にもっとも高濃度に存在した.脳内の細胞局在では,ニューロンのみに存在し,グリアには存在していなかった.本研究ではラット脳よりCaNを精製し,家兎に免疫してポリクローン抗体を作製し,以下の知見を得た.1)免疫組織化学法により,ラット脳の脳内分布,細胞内局在を調べた.2)脳内分布を調べると,大脳皮質,海馬,大脳基底核,黒質に免疫反応性が認められた.大脳皮質では特にIIIV層の神経細胞,海馬では錐体層,放射状層,線条体では尾状核-被殻,黒質では網状部に染色性を認めた.また,グリア系細胞は免疫反応性を示さなかった.3)酵素免疫測定法を確立した.本法は1ngCaNを測定可能であった.本法による定量で,脳内分布は免疫組織化学法の知見と一致していた.4)線条体(尾状核)部位を免疫電顕法で調べると,樹状突起,細胞質,神経棘,軸索,神経終末に広く反応性を認めたが,中でも,樹状突起の後シナプス肥厚部,微小管上に豊富に認められた.5)黒質を含めた大脳基底核での免疫活性を調べると,線条体神経細胞およずその遠心性線維(線条体-淡蒼球路,線条体-黒質路)に特異的に存在していた.淡蒼球,黒質(網状部)のCaN免疫活性は線条体細胞の遠心線維に由来するものであり,同部に存在している神経細胞はまったく免疫活性を有していない.6)ヒト死後脳の線条体におけるCaN免疫反応性を調べると,正常対照と比較してハンチントン病では著明に減少し,パーキンソン病では有意の差を認めなかった.以上の結果は, CaNが大脳基底核の遠心性ニューロン機能に重要な役割を演じていることを示唆している.
黄色に光発色するフォトクロミック分子の開発と光および熱安定性の制御

1-アリール-2-ビニルシクロペンテン誘導体はジアリールエテン誘導体と分子骨格が類似しており、適切な分子修飾を行うことでそのフォトクロミック反応性および熱安定性の制御が可能と考えられる。本研究では、新たな黄色に発色するフォトクロミック化合物を開発するために、これら種々の誘導体の合成を行い、溶液およびや固体状態でのフォトクロミック挙動の検討を目的に、光安定性を持つフォトクロミック分子の提示を目指した。ビニル部位にフェニル基を導入した誘導体1aおよび2aを数段階で合成しそのフォトクロミック挙動を検討した。1aおよび2aのトルエン溶液に紫外光313nmを照射すると無色から黄色に着色し、極大吸収波長はそれぞれ424nmと419nmであった。また、いずれの誘導体も紫外、可視光照射により可逆なフォトクロミズムを示し、1aおよび2aの光転換率はそれぞれ95%と83%であった。また、黄色に発色するフォトクロミック誘導体のなかでも大きなモル吸光係数(17100と16900M^<-1>cm^<-1>)を示すことがわかった。さらに、化合物1bと2bの光開環反応量子収率はいずれも10^<-3>オーダであり、室内光では容易に光退色しにくいことがわかった。光着色体は熱的に安定であり、80°Cにおいて100時間後も変化は認められなかった。本実施期間では、アリール部位にオキサゾリル基を導入した誘導体を合成したが、可逆なフォトクロミック反応は確認されなかった。しかし、(1)適切な分子修飾を行うと可逆なフォトクロミズムが起こることを見出し、(2)ビニル部位に導入する置換基がフォトクロミック挙動に影響を与えることがわかった。また、(3)着色体は熱的に安定であることがわかった。黄色に発色する光安定なフォトクロミック化合物は、フルカラー表示材料への応用が期待される。これまでに、チアゾール基を有する誘導体1aのフォトクロミック挙動を検討すると、光着色体のモル吸光係数は大きく、光開環反応量子収率も10^<-3>と室内光で容易に光退色しにくいことを確認した。そこで、ビニル部位にフェニル基を導入した誘導体2aを合成しそのフォトクロミック挙動を検討した。誘導体2aは5段階で合成した。2aはセンター設備の^1H NMR、MSおよび元素分析より構造決定を行った。2aのヘキサン溶液に紫外光313nmを照射すると無色から黄色に着色し、その時の可視領域での極大吸収波長は417nmであった。1bの極大吸収波長(409nm)と比較して光着色体2bの最大吸収波長は8nmの長波長シフトを示した。また、光着色体の溶液に可視光を照射すると元に戻る可逆なフォトクロミズムを示した。ヘキサン溶液中での2aの光転換率は88%であり、1a(94%)と比較するとわずかに低下したが類似する吸収スペクトル変化を示した。また、光着色体化および2bのモル吸光係数は、17100と16900 M^<-1>cm^<-1>とそれぞれ高い値を示し、黄色に発色する色素としては高いモル吸光係数であることを確認した。2bの熱安定性をデカリン溶媒に溶かして80°Cで行った。100時間後も熱耐色は認められずジアリールエテン誘導体同様に高い熱安定性を有することが明らかとなった。
HIV-1 nef蛋白質のHIV感染・非感染T細胞に対する作用の解析

HIV-1アクセサリー遺伝子nefはウイルス遺伝子複製を抑制する遺伝子として報告されてきたが、しかし、近年では逆にHIV産生を助長する遺伝子という議論がなされ、統一したnefの役割はいまだ明らかではない。一方、サル免疫不全ウイルス(SIV)による感染実験により、nef遺伝子がAIDS発症に必要不可決であることが報告された。筆者は、平成2-4年本補助金により、大腸菌、昆虫細胞系を用いてnef遺伝子産物の発現を行い、精製蛋白を抗原として、抗Nefウサギ抗体及びマウスモノクローナル抗体を作成し、HIV感染者血清中より抗Nef抗体、更にNef抗原を検出してきた。加えて、Nef抗原がヒト末梢リンパ球CD4陽性細胞の増殖を抑制することを示してきた。これらの結果は、Nef抗原が免疫異常を惹起する誘因の一つである可能性を示唆している。今年度は、Nef抗原の非感染細胞、感染細胞への作用機序をより明瞭とするため、精製Nef蛋白とモノクローナル抗体を用い、Nef抗原の感染細胞表面への発現と、非感染細胞表面との結合を検討した結果、Nef蛋白の一部がLAV-1、HTLV-IIIB持続感染T細胞株Molt4、H9、M10表面に発現すること、また、Nef蛋白が非感染CD4溶性T細胞表面に結合することを示した。現在、Nef抗原の細胞表面発現および結合ドメインを確定するため、ペプチドマップを含めた実験を進めている。
突然変異誘導因子AIDによる発がん機構

免疫に関わる抗体の遺伝子に変異を入れて多様な抗体を作る酵素AIDが偶発的に抗体以外の遺伝子に変異を導入することにより発がんに至るという仮説を支持する以下の結果が得られた。(1)肝炎ウイルスによる肝がんやピロリ菌による胃がんにAIDが存在している、(2)肝臓でAIDが作られるマウスを遺伝子工学により作製すると肝臓がんが発症した。(3) AIDのないマウスでは実験的皮膚がんが起こりにくかった。発がんにおける突然変異の原因として外的な化学的・物理的要因が従来重視されてきたが、これらが生体で実際にがんに導く突然変異を誘発しているのか、最近の報告からは疑問視されている。逆に内在的な突然変異因子と外的因子の相互作用が注目を浴びはじめてきた。その内的因子のひとつであるAIDのトランスジェニックマウスではTリンパ腫と肺がんが生じるが、それらのため早期に死亡し、他の組織での発がんが検討できない。この問題を解決するため、AIDの発現を時間空間的に制御可能なトランスジェニックモデルを作成した。Creリコンビナーゼの働きによりAID発現のスイッチが恒久的に入るコンディショナルトランスジェニックマウス(AID cTg)を作成した。(1)AID cTgとBリンパ球特異的にCreを発現するCD19-Creマウスとを交配させた結果、生まれたマウスにおいてはBリンパ球でのみAIDが構成的に過剰発現していたが、そのようなマウス12匹を20ヵ月にわたって観察したが、Bリンパ球腫瘍の発症は認められなかった。Tリンパ球と異なり、Bリンパ球ではAIDの活性が何らかの機構により抑制されている可能性が示唆された。(2)全身でモザイク的にCreを発現するTNAP-Creマウスと交配することにより種々の組織で中程度のAIDの過剰発現をみるマウスを作成した。このマウスを60週間観察すると肺や肝臓などで腫瘍の発生を認める個体が観察された。今後、匹数を増やして観察を継続することにより、AIDがどのような臓器にがんを生じせしめうるのか、どのような遺伝子に変異を誘導するのかについて解析を進めてゆく。発がん過程における突然変異の原因はよくわかっていない。ヒトゲノムに存在する唯一の遺伝子変異誘導酵素であるAIDのトランスジェニックマウスではTリンパ腫と肺がんが生じたことから、発がんにおける遺伝子変異にAIDが関与する可能性が示唆された。AIDがTリンパ球や肺以外の組織でがんを誘導するか否かはTリンパ腫による早期死亡のため検討するのが難しい。そこでAIDの発現がCreリコンビナーゼの発現に依存するコンディショナルトランスジェニックマウス(AID cTg)を平成17年度に作成した。全身でモザイク的にCreを発現するTNAP-CreマウスとAID cTgとの問に生まれたマウスでは60週間観察すると肝臓腫瘍を発症する個体が頻発することを平成18年度に見いだした。AIDの発現を種々の臓器でウェスタンブロットにより調べると、肝臓での発現がもっとも高かった。そこで、AIDの発現がヒト肝臓癌の原因になる可能性を検討した。ヒトの肝臓腫瘍におけるAIDの発現を検索した結果、C型肝炎ウイルスあるいはB型肝炎ウイルスによる慢性肝炎、肝硬変,肝癌組織においてAIDの発現が充進していることが認められた。また肝臓細胞株にAIDを遺伝子導入するとp53遺伝子の変異が誘導されることを見いだした。このことは慢性肝炎から肝癌が生じる過程に必要な遺伝子変異の一部はAIDを介して誘導される可能性を示唆するものと考えられる。今後、AIDトランスジェニックマウスにおける肝癌の発症頻度や遺伝子変異の解析、ヒト肝臓細胞におけるAID発現誘導機構について検討を進めていく必要がある。発がん過呈における突然変異の原因はよわかっていない。ヒトゲノムに存在する唯一の遺伝子変異誘導酵素であるAIDのトランスジェニックマウスではTリンパ腫と肺がんが生じたことから,発がんにおける遺伝子変異にAIDが関与する可能性が示唆された。本研究のなかでCreリコンビナーゼにより発現制御できるAIDコンディショナルトランスジェニックマウスを開発し,これとTNAP-Creマウスを交配して生まれたマウスはTリンパ腫による早期死亡がなく,そのほとんどは90週令以上生存した。その約2割に多発性の肝臓腫瘍を認め,腫瘍細胞はαフェトプロテインを発現し,p53遺伝子に変異を蓄積していた。このマウスはAIDによる肝臓発がんの良いモデルであることが分かった。しかし,当初予想していた精巣や卵巣の腫瘍は発生せず,AIDの生理的発現が認められる組織にはAIDによるゲノム損傷を保護する仕組みが存在する可能性が考えられた。また、ヘリコバクターピロリ菌が胃上皮細胞に感染するとAIDの発現が誘導されることを見いだした。このAIDの発現誘導には炎症性サイトカインとその受容体からのNF-kBを介したシグナル伝達経路が関与することを見いだした。AIDを導入した胃上皮細胞株においてp53の変異が誘導されることを示した。

さらにヘリコバクターピロリ菌陽性の慢性胃炎並びに胃癌の組織にAIDタンパクを検出した。これらのことから,AIDはヘリコバクターピロリ菌による胃発癌に関与している可能性が示唆された。発がん過程における突然変異の原因はよくわかっていない。ヒトゲノムに存在する唯一の遺伝子変異誘導酵素であるAIDのトランスジェニックマウスではTリンパ腫と肺癌、肝臓癌、胃癌が生じたことから、発がんにおける遺伝子変異にAIDが関与する可能性が示唆された。また、肝炎ウイルスやヘリコバクターピロリ菌により誘発される慢性肝炎や慢性胃炎といったヒトの前がん状態においてAIDの発現が認められたことからヒト発がんにAIDが関与していることが示唆された。AIDはApobec核酸編集酵素ファミリーに属する酵素であり、DNAを基質とするかRNAを基質とするかについて議論されている。AIDを発現する細胞に紫外線を照射しタンパクと核酸を架橋した直後にmRNAを分離し、AIDタンパクがともに回収されたか検討する実験により、AIDとmRNAの結合が確認された。この結合にはAIDのカルボキシル末端の抗体遺伝子クラススイッチ組換え誘導活性に必須の領域を必要とし、別の分子を介した間接的なものであることが明らかになった。このような間接的なRNA結合活性はRNA編集酵素であるApobec-1にも認められるものであり、AIDが未知のmRNAへの結合と編集活性により、クラススイッチを誘導している可能性が示唆された。同様の機構により発がんにおける遺伝子変異を誘導しているものと考えられた。また、潰瘍性大腸炎より発症したヒト大腸癌においてAIDの発現が認められることを報告し、慢性炎症を背景とした消化器系のがんにおけるAIDの関与をより証拠づける結果となった。抗体遺伝子に変異を加え、抗原認識の多様化に必須のタンパクとして同定されたactivation-induced cytidine deaminase(AID)は活性化されたBリンパ球に発現する酵素である。AIDを全身に発現するトランスジェニックマウスではリンパ球の腫瘍のみならず、肺腫瘍も頻発し、一部には肝臓や胃の腫瘍を発症する個体も観察された。このことからAIDが上皮腫瘍の発症に関与している可能性が考えられた。今年度は発がんにおけるAIDの作用機序をマウス皮膚化学発がん実験により検討した。野生型マウスでは皮膚腫瘍の発生には腫瘍イニシエーターであるDNAアルキル化剤DMBAおよび腫瘍プロモーターであるTPAの両方の投与が必要であることが知られている。AIDトランスジェニックマウスにおいてはDMBA+TPAによる腫瘍の発生は野生型の約2倍であり、TPAのみでも腫瘍の形成が観察された。このことはAIDには突然変異誘導能にもとつくイニシエーター活性があると考えられた。また、薬剤を塗布しない場合でも腫瘍形成が観察された。このことはAIDがプロモーションにおいても関与している可能性を示唆している。AIDノックアウトマウスと野生型マウスを比較したところ、前者はDMBA+TPAあるいはTPAのみの投与による腫瘍発生頻度が低かった。このことは内在性AIDの発現が皮膚発がんに関与する事を示している。