hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光を用いた中央アナトリア出土鉄器に対する生産地同定法の開発

さらにマッピング測定を行ったところ、これらの元素の製品内部での分布挙動が必ずしも一致しないことがわかった。これは、製作段階あるいは埋蔵環境での製品への混入過程が異なる可能性を示唆している。また、放射光X線マイクロCT測定もあわせて行い、非破壊での製品内部状態の観察の可能性を検討したところ、鍛冶技術の推定に役立つ非金属介在物分布についても十分な情報を得ることが出来た。平成28年度以降は、放射光蛍光X線分析による組成分析に着手し、微量組成をもとに鉄製品、半製品等の組成比較を行い、地域性の特定に努める。すでに得られている実験室系での組成分析結果とも比較しながら、本分析方法の利点を明確にしていく。最終年度にあたる平成29年度は、前年度までに示唆された化学種に関する可能性をさらに検証するべく、製品内での濃度分布を観察するための放射光蛍光X線分析によるマッピングの実施、元素ヒプロット作成のための分析データの詳細な解析等を進め、国際学会等での発表を通じその成果を社会へ向けて公開していく予定である。文化財科学、科学技術史平成27年度に実施した放射光実験は予備的測定であり、実験補助者を必要としなかった。そのため、当初予定していた実験補助者への謝金や旅費等が発生しなかったことが、次年度使用額が生じた理由としてあげられる。平成28年度は、研究に関わる旅費や実験経費にやむ終えぬ変更が生じたため、前倒し支払い請求を行った。請求の際、変更金額がまだ確定していなかったため、請求金額に少し余裕を持たせて試算しため、次年度使用額が生じることとなった。平成28年度には、春と秋の2回、放射光施設での測定を実施し、前年度の未使用分をこの測定に係わる経費として効率的に利用する。次年度使用額はもともと前倒し請求の一部に当たるため、原則的に最終年度の計画通りに研究を進めれば、使いきれると考えている。
大動脈瘤形成におけるヘパリンコファクターⅡの臨床的意義および病態分子機構の解明

大動脈瘤はしばしば破裂や解離など致死性イベントを引き起こす。HCIIは粥状硬化を含む血管リモデリング抑制因子として、大きな役割を果たしていることが考えられる。心血管病の危険因子を有する患者を対象として血漿HCII活性を測定し、大動脈瘤の有無と血中HCII活性との関係を検証することを目的とした。結果、血漿HCII活性が低いほど動脈瘤、末梢血管疾患、脳血管障害、冠血管を含めた血管障害の合併をより多く認めていることが分かった。現在、症例を増やし検討を行い、また観察期間も伸ばし大動脈瘤破裂や大動脈解離などのイベントとの相関に関してもを検証する。大動脈瘤は、破裂や、解離に至るとその多くが致命的であるため、根治には侵襲的な手術治療を要する。しかしながら、近年多重リスクを抱えた手術治療が困難な高齢患者が増加しており、早期発見と瘤増大の抑制が重要課題となっているが、大動脈瘤形成・進展の機序は十分に解明されておらず、また予防につながる効果的な治療はまだ開発されていない。我々は組織内におけるトロンビン活性(組織トロンビン系)を特異的に阻害する作用を有するヘパリンコファクターII(HCII)が、動脈硬化性疾患や高血圧心などにおいて多面的な心血管保護作用を発揮することが報告されている。そこで本研究において、我々は大動脈瘤におけるHCIIの関与を検証する事により、HCIIの大動脈瘤病態発症予知および病態進展抑制因子としての可能性を探索する。高血圧、脂質異常症、糖尿病、喫煙、年齢等の粥状動脈硬化の危険因子を有する患者を対象として血漿HCII活性を測定し、大動脈瘤の有無と血中HCII活性との関係を検証する。また、大動脈瘤で通院している症例についても、HCII活性を測定し、経時的な大動脈瘤径の増大との関係を検討する。本年の研究目標は「大動脈瘤形成・進展と血漿HCII活性の相関および臨床的意義についての検討」とし、大動脈瘤の患者の瘤径の増大とともに、破裂・解離などのイベントと血漿HCII活性との間に相関がみられるか否かを検討する。徳島大学病院の倫理員会の承認を得て、大動脈瘤患者の血液サンプルを採取し、凍結保存を行っている。大動脈瘤の有無ならびに瘤径の増大の評価は、CT画像を用いている。症例数が十分に集まり次第サンプルのHCII活性を測定し、血漿HCII活性および一般的な動脈硬化リスクを変数に組み入れた多変量解析を行い、血漿HCII活性が、大動脈瘤の存在や瘤径増大に独立して寄与しているか否かを明らかにする。大動脈瘤は、破裂や、解離に至ると致死的になることも少なくない。しかし大動脈瘤形成・進展の機序は十分に解明されておらず、また予防につながる効果的な治療はまだ開発されていない。我々は組織内におけるトロンビン活性(組織トロンビン系)を特異的に阻害する作用を有するヘパリンコファクターIIが、動脈硬化性疾患や高血圧心などにおいて多面的な心血管保護作用を発揮することを報告してきた。本研究の目的は大動脈瘤におけるヘパリンコファクターIIの関わりを明らかにし、トランスレーショナルリサーチへの展開を図り、大動脈瘤進展予防薬としての可能性を見出すことである。現在臨床サンプルから、大動脈瘤の形成や拡大にヘパリンコファクターIIが関与するかデータ解析中である。我々は組織内におけるトロンビン活性(組織トロンビン系)を特異的に阻害する作用を有するヘパリンコファクターII(HCII)が、動脈硬化性疾患や高血圧心などにおいて多面的な心血管保護作用を発揮することを報告してきた。現在、高血圧、脂質異常症、糖尿病、喫煙、年齢等の粥状動脈硬化の危険因子を有する患者を対象として血漿HCII活性を測定し、大動脈瘤の有無と血中HCII活性との関係を検証を行っている。また小動物(HCII欠損マウス)を用いて大動脈瘤モデルを作製し、分子生物学的手法によって大動脈瘤の病態形成におけるHCIIの意義について検証する。また、同時にHCII投与による大動脈瘤形成抑制作用の有無を検証し、その作用機序の検討を行っている。徳島大学病院の倫理委員会での承認から、研究実施まで時間を要した。倫理委員会での承認後あ臨床サンプルを採取を行っているが、同意が得られない患者が想定以上に多く、臨床サンプルの収集が予定より遅延している。

循環器高血圧、脂質異常症、糖尿病、喫煙、年齢等の粥状動脈硬化の危険因子を有する患者を対象として血中へパリンコファクターII活性を測定し、大動脈瘤の有無と血中ヘパリンコファクターII活性との関係を検討する。また、大動脈瘤で通院している症例についても、血中ヘパリンコファクターII活性を測定し、経時的な大動脈瘤径の増大との関係を検討する。大動脈瘤の有無ならびに瘤径の増大の評価は、信頼性および再現性が高いCTを用いる。大動脈瘤の患者には6か月毎にCTを行い、瘤径の増大とともに、破裂・解離などのイベントと血中ヘパリンコファクターII活性に相関がみられるかを検討する。一般的な動脈硬化リスクとの多変量解析を行い、血中ヘパリンコファクターII活性が、大動脈瘤の存在や瘤径増大の独立した危険因子であることを明らかにする。また、ヘパリンコファクターII投与による腹部大動脈瘤進展予防効果を明らかにし、トランスレーショナルリサーチとしての展開を図る。遺伝子組み換えヘパリンコファクターIIを作成し、動物モデルを用いた投与量並びに安全性の検討を行う徳島大学病院の倫理委員会承認から、研究実施まで時間を要した。倫理委員会承認後、臨床サンプルの採取は問題なく始まっている。また、動物モデルを用いた大動脈瘤の形成・進展におけるHCIIの抑制効果とその作用機序ついても倫理委員会の承認を得られ、現在実験開始のための準備を行っている。小動物(HCII欠損マウス)を用いて大動脈瘤モデルを作製し、分子生物学的手法によって大動脈瘤の病態形成におけるHCIIの意義について検証する。また、同時にHCII投与による大動脈瘤形成抑制作用の有無を検証し、その作用機序の検討を行う。また摘出した動脈瘤を用い血管局所での組織変化に関する検討を行い、HCIIの作用機序に関する検討を行う。特にこの大動脈瘤形成マウスモデルでは、大動脈瘤の形成に酸化ストレス増大の関与が大きいことが知られていることから、DHE染色による大動脈組織での活性酸素の産生についても検討する。さらにアンジオテンシンIIによる血管壁での主な活性酸素産生源であるNADPHoxidaseについて、それぞれのコンポーネントの発現をreal time quantitive PCRで評価するとともに、活性酸素産生において最も重要と考えられているRac-1活性をpull-down assayにより評価し、これらに対するHCIIの効果について検討する。これらの研究手法で、HCIIが組織トロンビン系を抑制を介して、組織レニン・アンジオテンシン系活性化による血管組織での活性酸素産生を抑制によって、大動脈瘤の形成・進展を抑制することを明らかにする。研究計画に変更が生じたため必要な実験試薬の購入
フォノン誘起状態におけるミュオンスピン緩和測定系の開発

加速器から出されるチェレンコフ・トリガに同期させる形で高周波ロングパルスを出力する高周波系を構築し、さらに、大型の試料(Φ6×20 mm)を固定して超音波を励起し、試料部分にのみミュオンビームを当てるための高周波実験に対応した特殊なプローブを完成させた。次のステップとして、試料をプローブにセットした状態でヘリウム冷凍機で冷却試験を行い、ヘリウム温度での超音波印加を確認し、実際の測定を試験的に行った。崩壊ミュオンを効率的に試料内部に入れてS/N比の高い測定が可能であることを実証した。本研究の目的は、超音波によって固体中に低エネルギーフォノンを誘起した状態でミュオンスピン緩和(mSR)実験を行うための測定系を開発し、超音波mSRの手法と有効性を確率することである。そのうち今年度の目標は、測定系を立ち上げて来年度前半に実際のテスト実験に向けた準備を整えることである。具体的には以下の作業を完了させた。1.ヘリウム冷凍機用のプローブの製作大型の試料(φ6×20mm)を固定して超音波を励起し、試料部分にのみミュオンビームを当てる必要があり、スペクトロメータに設置された冷凍機用の汎用のプローブでは困難である。設計、加工、組み上げを全て自前で行い、高周波実験に対応した特殊なプローブを完成させた。2.超音波発生用の高周波回路の製作以下に今回作製した超音波測定系の概略を示す。まず、試料中に超音波を励起する際にはチェレンコフ信号をトリガーとしてミュオンビームと同期させる必要がある。その上で、パルス幅を可変にするゲート信号を作り、パルススイッチを用いてRFパルスを発生させる。最後に高周波アンプで増幅し±60V程度のパルスを振動子に入力して超音波を試料中に励起する。これらを行う回路と測定系を自作で立ち上げた。3.測定に用いるLa系高温超伝導体の大型単結晶の育成TSFZ法を用いて、La_<2-χ>Sr_χCuO_4(χ=0.12)の大型単結晶を育成し、超音波実験が可能な形状に切り出し、酸素中での高温アニールを施して試料の均一性を高めて実験準備を終えた。4.英国にあるRIKEN-RALミュオン施設における各装置系の動作チェック以上に述べた測定系を英国のRIKEN-RALミュオン施設に搬送して、現地の実験ポートに設置して動作確認を行い、来年度に予定しているミュオン実験への準備を全て完了した。本研究の目的は、超音波によって固体中に低エネルギーフォノンを誘起した状態でミュオンスピン緩和(μSR)実験を行うための測定系を開発し、超音波μSRの手法と有効性を確立することである。そのために必要な作業として、以下の事柄をおこなった。まずは、超音波を励起させるためのパルス発生回路の構築である。加速器から出されるチェレンコフ・トリガに同期させる形で高周波ロングパルスを出力する高周波系を構築した。さらに、大型の試料(φ6×20mm)を固定して超音波を励起し、試料部分にのみミュオンビームを当てるための高周波実験に対応した特殊なプローブを完成させた。次のステップとして、試料をプローブにセットした状態でヘリウム冷凍機で冷却試験を行い、ヘリウム温度での超音波印加を確執し、実際の測定を試験的に行った。超音波は、長波長極限の低エネルギーフォノンであるが、別の見方をすると、モードセレクティブな一軸圧力の発生と同義である。したがって、超音波μSRの予備実験として通常の静水圧下でのμSR実験を行い、圧力効果の程度を把握することは極めて重要である。そこで、スピンギャップをもった量子スピン系Tl(Cu_<1-x>Mg_x)Cl_3における圧力下実験を行い、不純物置換により誘起された短距離秩序状態から静水圧力印加によりスピンギャップが潰れたときに出現する長距離磁気秩序状態への変化が連続的なクロスオーバーであることを見出した。モードセレクティブな一軸圧力下でのミュオン実験に際しての明確な方針が一つ構築された。
戦後日本農政の展開過程と地域農業構造

A)別紙研究分担者の各自の研究分担課題にもとづく研究をすすめ、その総括の作業をすすめており、近い将来、各分野ごとの日本農政と地域農業構造の変貌についての著書(『戦後日本農政の展開と農業構造』〔〓題〕)を刊行すべく準備中である。B)昭和5961年度において、日本の代表的稲作地域、畜産、果樹、林業について実態調査をおこない、構造的不況と貿易黒字・摩擦の累積のもとで農産物市場開放の内外圧が強まるなかで展開されるさまざまな農政が、日本農業の構造にどのような変化をもたらしつつあるか。それらの農政は日本の農村と農民によってどのように受容され、あるいは反揆されているか、どういう農政上の要求を農民はもっているか、などをあきらかにしようとした。こんにちの日本農業をめぐるきびしい情勢とそのもとで展開される農政は1面で、1部の上層・専業的市民経営をいわばゴールなる規模拡大にかりたてつつあり、そのなかで必死に生きのころうとする農民の対応を生みつつある。しかし、他面では、そのもとで借金累積、生態系の破壊などによってこれら上層経営が危機的状況におちいり、発展の展望を失うといったケースもきわめて多い。彼らの間には、こんにちの農政に対する不安と反揆もつよく、農業保護政策採用についてのつよい希望がみられる。注目すべきは、農政によって促進される規模拡大のコースをひた走らず、あまり多額の借金も背負うことなく、兼業農家とも一緒になって各種生産組織をつくりながら、複合的経営の構築をめざしている農民経営のあいだに、かえってこんにちのきびしい風雪に耐えて生きているケースがみられることであるA)別紙研究分担者の各自の研究分担課題にもとづく研究をすすめ、その総括の作業をすすめており、近い将来、各分野ごとの日本農政と地域農業構造の変貌についての著書(『戦後日本農政の展開と農業構造』〔〓題〕)を刊行すべく準備中である。注目すべきは、農政によって促進される規模拡大のコースをひた走らず、あまり多額の借金も背負うことなく、兼業農家とも一緒になって各種生産組織をつくりながら、複合的経営の構築をめざしている農民経営のあいだに、かえってこんにちのきびしい風雪に耐えて生きているケースがみられることであるA)本年度は、本土における中心的酪農県帯である栃木県黒磯市青木地区の実態調査をおこなった。ここは戦後の開拓をへて、1部は稲作中心経営に転換したが、他の多くの農家が酪農専業化の方向を辿ったところである。階層分解がはげしく進行し、これまで10戸以上が離農、のこる農家も酪農専業的農家33戸、米と乳牛または和牛の複合経営農家12戸、農産物販売金額50万円以下の兼業農家12戸、その他3戸に分化している。こうした階層分解は、労働力の保有状態、昭和40年代後半以降の新技術導入(自然流下式;スタンチョン畜舎;通年サイレージ方式;ミルカーとクーラー導入など)と密接に関連している。これらを保有・導入したもののみが酪農専業化しえた。こんにち酪農経営にとって後継者の有無は決定的で、45才以下の若手グループのいるところでは乳牛検定、飼料成分分析等により乳量水準別給与をおこなっているが、乳牛管理方.働力が50才以上のばあいは牛の状態をみての「目勘」にたよる経営になっていて、両者のあいだに1頭当たり乳量に大きな差異が生じており、科学技術をわがものとしうる経営しかこんご生きのこれそうもないきびしい状況にある。B)さらに、本研究参加者の各研究分担課題による研究を本年度さらにおしすすめ、全体研究会を2回にわたりもった。実態調査による研究成果をとりいれつつ、数年後には、『戦後日本農政の展開過程』(假題)に関する総括的研究を一書の形にとりまとめ、公刊する予定にしている。
テクスト理解と学習-テクストの言語の特徴が理解と記憶に与える効果について-

テクストの理解と学習に関わる言語の役割について、日本語と英語のテクストの言語および母語話者・第二言語学習者の言語に焦点をあて、言語運用及び言語理論の観点からアプローチし、理論的・実証的研究として特筆すべき成果を得た。1.言語運用の観点からは、読み手の言語知識(能力)とテクストの情報構造に焦点をあて、テクスト理解とそれに伴う記憶形成のメカニズムを解明するのに有用な研究結果を得た。具体的には、(1)言語知識と読解の関係を探る研究では、母語背景の異なる学習者の語彙・文法知識の特徴(堀場他2003,2004)、読解におけるテクスト一貫性と語彙・文法知識の影響(堀場2005)、読解に関わる語彙知識の広さと深さ(堀場他2005)、読解におけるワーキングメモリと語彙・文法能力の役割(Harrington2003)、語彙知識の自動化と言語習熟度との相関(Harrington2005)について検証し、(2)言語テストに関する研究では、読解テストで用いるテクストの情報構造とテスト問題項目の関係の分析(小林2005)、語彙知識の広さと深さを測定するテストの開発(堀場他2005)を行った。2.言語理論の観点からは、文文法としての文法研究に留まらず実際のテキスト環境における言語現象を、言語使用と認知といった観点から精査し、その理論的基盤に関して先駆的な提案を行った。具体的には、(1)テキスト環境下で特徴的に観察される言語現象に関する理論研究では、右方移動現象(Hasegawa & Watanuki2003)、削除現象(長谷川2004,2005;Okura2003)、条件節(Inoue2004)を取り上げ、(2)テキスト理解とその表出に関わる言語表象に関する研究では、新旧情報構造と統語構造の関係(Inoue2003)、ディスコースの結束性にかかわる統語の役割(Inoue2005)を扱った。テクスト理解と学習に関わる言語の役割を解明するにあたり、今年度は、言語運用と言語理論の観点から以下のような研究を行った。言語運用の観点からは、第二言語読解研究分野の先行研究を調査し、特に日本語によるテクスト理解における言語(テクストの言語および読み手の言語知識)の役割に関する先行研究を研究方法および結果について分析・考察を行い、本研究テーマの位置づけを明確化した。さらに、日本語母語話者と第二言語学習者を対象に、説明文の読解にかかわるテクストの言語的特徴(テクストの中の旧情報を統合・要約する文の有無)と読み手の言語知識(全体的言語習熟度および語彙・文法能力)の効果について、実験的手法を用いた調査を行った。言語知識の測定に際し、日本語コーパスを基に作成された日本語能力試験を参考に、より妥当性の高い語彙・文法テストを開発した。収集したデータは、言語テスト結果について分析を行い、全体的習熟度と語彙・文法能力の関係について考察した(堀場)。また、因果関係を含むテクスト文の理解に関わるワーキングメモリーと語彙・文法能力の効果について第二言語としての英語の学習者を対象に実験を行い、その結果を考察した(Harrington)。言語理論の観点からは、ディスコース(テクスト環境)で特徴的に観察される言語現象を考察した。具体的には、ディスコースの情報構造で重要な役割を果たす「新情報」「旧情報」「既知情報」の観点から日英の様々な文タイプを考察し、テクスト理解における情報構造の役割に関する仮説を提示した(井上)。

日本語のディスコースに見られる、二つの現象(述語と関わる要素が、述語の後に「付け足し」のように現れる構文の構造、および質疑応答文に見られる終助詞、語尾のあり方と省略)の統語分析と意味解釈を扱い、言語理論とディスコースの関わりを追求した(長谷川)。テクスト理解と学習に関わる言語の役割を解明するにあたり、今年度は、前年度からの研究の続きを行うと共に、新しいトピックや方法も取り入れて研究活動を進めた。言語運用の観点からは、日本語の説明文読解におけるテクストの一貫性と文法・語彙の知織の効果について、中国語話者と英語話者および日本語母語話者を対象に実証研究を行った。また、日本語文法テストに用いる文脈文の複雑さに焦点をあてて、特定の言語項目の理解に及ぼすインプットの効果について検証した。英語・日本語の読解におけるタスク指示の効果を検証した研究については、その結果を発表した。(堀場)英語テストの妥当性に関する研究では、読解テストの問題の特徴をテストに用いるテクストとの関連から調べてその結果を発表した。また、スピーキングテストにおける発話量と成績との関係について検証した。(小林)文理解における言語処理と概念処理の関係を作業記憶と語彙・文法知識の効果に焦点をあてて検証した研究については、その結果を発表し、オンライン研究に発展させるため計画をたて言語テスト・作業記憶テスト・読解テストをプログラム化した。(ハリントン・堀場)言語理論の観点からは、日本語の話し言葉・書き言葉の間で相違が見られる文法プロセスとして、右方移動現象(動詞の後ろに動詞と関わる要素が出現する現象)と省略現象に焦点をあてて研究を進めた。省略については、1人称の省略プロセスが「状況から復元可能な情報」という会話機能の観点では説明のつかない文構造のあり方と深く関わるものであることを明らかにした。右方移動現象は、主題(トピック)提示機能を持つ文の左に現れる「主題化」や、語順変換をもたらす「かき混ぜ現象」との比較で昨年度からの考察を更に深めた。(長谷川)主題については、右方移動だけでなく省略とも関わり、特定の条件節のみに主題の提示や変換の機能があることを明らかにした。(井上)テクスト理解と学習に関わる言語の役割を解明するにあたり、今年度は前年度の研究の続きを行うとともに、これまでの研究結果や関連分野における最新の動向を考慮し、新しいトピックや方法も取り入れた形で活動を進めた。言語運用の観点からは、説明文読解に関する概念処理と言語処理の関係を調べる研究(堀場)では、母語背景によってテクスト一貫性や語彙・文法といった言語知識の関わり方が異なることを検証した。また、読解力評価に関する研究(小林)では、テクスト内容構造理論をもとに、英文読解テストで用いられるテクストの特性と読解問題項目の関連性について分析し考察した。テクスト理解における語彙に焦点をあてた研究(堀場他)では、語彙研究分野における理論や知見をもとに日本語の語彙知識の広さと深さをそれぞれ測定するテストを新しく開発して第二言語学習者を対象に実施し、母語話者との比較を通して、第二言語学習者の語彙知識の特性と読解にかかわる語彙知識の要素について考察した。また、語彙力と言語習熟度との相関を調べた研究(Harrington)では、英語学習者の語彙の広さを測るテストをコンピュータ上で行い、反応速度(語彙知識の自動化)が全体的な言語発達の程度を示すのに有効であることを検証した。
ゼオライト系窒素酸化物除去触媒における脱アルミニウム挙動の解析

NOx除去触媒の一つとして検討されている金属イオン交換ZSM-5ゼオライト触媒においては、ゼオライト骨格構造からの脱アルミニウムにともなう活性劣化が重要な問題となっている。そこで、本研究では種々の水蒸気分圧下でのスチ-ミング処理にともなうHZSM-5ゼオライトの脱アルミニウム挙動を固体高分解能NMRを用いて詳細に検討した。まず、脱アルミニウム処理後のゼオライト骨格構造中のアルミニウム量を精度よく測定するために、脱アルミニウム処理前の種々のAl/(Si+Al)比のゼオライトの^<27>AlMASNMRスペクトルを測定し、骨格構造中の四配位アルミニウムに帰属される53ppm付近のピークの積分値とAl/(Si+Al)比の関係について調べた。次に得られた検量線(y=-7.73×10^4x^2+9.98x10^3x+7.49,x:Ai/(Si+Al)比、y:ゼオライト1g当りの53ppmピークの積分値)を用いて脱アルミニウム処理後のゼオライト骨格構造中のアルミニウム量を算出した。骨格構造中のアルミニウム量はスチ-ミング初期において急激に減少し、その後処理時間とともに徐々に減少した。また、脱アルミニウムは水蒸気分圧が高いほど激しく進行した。なお、水蒸気分圧0kg/cm^2の窒素雰囲気下での熱処理の場合には、脱アルミニウムは進行しなかった。これらのことよりのHZSM-5ゼオライトの脱アルミニウムは水蒸気分圧に著しく影響されることが明らかになったので、脱アルミニウム速度に及ぼす水蒸気分圧の影響について定量的な検討を加えた。その結果、水蒸気分圧0.11kg/cm^2の本実験条件下ではスチ-ミング処理によるHZSM-5ゼオライトの脱アルミニウム速度は、見かけ上骨格構造中のアルミニウム量の三次に比例することが明かとなった。また、脱アルミニウムの見かけの速度定数と水蒸気分圧の関係から求めた脱アルミニウム速度の水蒸気分圧依存性は約1.5次であることを明かとなった。なお、得られた結果を基に脱アルミニウム機構を提案した。
断層近傍観測による大地震時の断層の不均質運動の再現

主として行ったのは、1993年2月に行った、フィリピン・ルソン地震(1990年)の目撃調査から、この地震に伴なう様々な断層の動的挙動を明らかにしたことにある。この調査の第1の成果は地震時に断層の動きを直接に目撃した人を30人以上も捜し出したことである。これまでの報告ではそのような例は数件しかないので、この調査結果だけでも特筆すべきものである。さて、これらの調査を詳しくまとめてみると従来までの間接的にしか推定できなかった断層運動とは著しく異なっていることが明らかになってきた。この地震の大きさからすると、従来の推定ではある地点の断層運動の開始から終了までは、10秒近くかかるはずである。ところが、大半の目撃者はこれが1秒程度、数人は0.1秒近くという驚くほど短かい間に断層のすべりが完了したことを観察した。また断層のすべりはほぼ等速で行われたようであり、ある研究者が提示しているような、それに続くゆっくりした断層運動を観察した者は一例もなかった。これは、Haskellの古典的断層モデルが大よそ正しく、また応力降下が従来考えたものより、ひとけた以上大きい1キロバ-ルを超えるものであることを示し、高周波地震波の発生に重要な制約を与えるものである。1985年メキシコ地震についてはフーリエ変換に代わる新しいデータ解析法として最近注目を集めているウェーブレット変換を用いてその近地地震記録の解析を行ない一般に考えられていた断層運動の他に、10秒程遅れて非常に応力降下の大きくしかも横ずれ成分に富んだ断層運動の存在を示した。
歯の形成パターンと四肢骨の成長について

・新生児から5才くらいまでの未成人現代人骨標本のうち、年齢、性別の記録のある個体、下顎骨と四肢骨に大きな破損のない個体、そして顕著な病変などのない個体を選び出して歯の発達段階のデータと四肢骨の計測データを基礎データとして収集した。・歯の形成パターンは下顎骨のX-ray写真から個々の歯の石灰化の程度を読みとった。同時により簡便な方法として用いられている歯の萌出程度も記録した。四肢骨の成長程度は、骨端を除いた骨幹部分の長さと骨体中央部の周径を計測し、データとした。・データの解析、相関等。まず、現代日本人幼児骨から得た基礎データから記録上の実際の死亡年齢と歯の萌出段階、形成段階との関係を調べたが、かなりのずれ(変異)が認められた。古人骨の年齢推定には歯の萌出段階や形成段階のデータが用いられることが多いが、今までいくらかの指摘があるのと同様に、かなりのvariationがあることを示している。・つぎに、上肢骨、下肢骨の長さデータと歯の萌出、形成段階データとの相関程度をみた。四肢骨の長さデータは歯の萌出段階といちばん良く相関し、実際の死亡年齢と四肢骨長さの関係よりは有意であった。また、歯の形成段階データよりも萌出段階のデータの方がより高い相関値を示したが、これは有意ではなく、歯の形成段階のデータ数がかなり少ないことが影響しているかも知れない。このデータでは上肢骨より下肢骨の方がより歯の成長段階データに良く相関を示した。・現時点で、全体のデータ数と歯のX-rayのデータを増やすことができたので、上記の関係をもう一度確かめる必要があると考えている。また、先史時代幼児骨データ、ネアンデルタール人幼児骨のデータなども得られたので、合わせて解析を試みる予定である。
大腸菌全シグマ因子の制御標的全プロモーター同定の完成を目指して

現在までに数万種類を越える微生物のゲノム配列が決定され、1つの生物を構築する遺伝子の全体像が明らかとなってきているが、ゲノムに存在する全遺伝子が利用される仕組みは不明な点が多い。本研究では、1つの生物としてはもっとも遺伝情報が蓄積している大腸菌をモデル生物として、生物が遺伝子を利用する仕組みを分子レベルかつゲノムワイドに理解する事を目指す。ゲノムからの遺伝子発現は、転写装置であるRNAポリメラーゼに7種類あるシグマ因子のいずれかが相互作用してプロモーターを認識することにより行われるため、全シグマ因子の全標的プロモーターを同定する事で、ゲノム転写包括制御機構の全体像の理解を目指す。
肺癌の浸潤・転移機構の解析-特にプロテアーゼ・プロテアーゼインヒビターの役割-

手術により切除された肺癌組織を用い、各種増殖因子の発現とその生物学的意義についての検討を行った。非小細胞肺癌における肝細胞増殖因子(HGF)の発現を、新しく開発されたenzyme-immunoassayにて測定するとともに、免疫組織染色にて解析した。腺癌の亜型である細気管支肺胞型腺癌(BAC)のdiffuse-typeのHGF濃度は265.0±110.2(ng/100mg protein)であり、これはsolitary-type BAC(13.9±15.9)、通常型腺癌(13.8±14.9)、扁平上皮癌(13.2±14.4)、大細胞癌(11.2±6.5)に比し、有意に高濃度であった。また、免疫組織染色においても、diffuse-type BACは癌細胞にHGFの強発現を認めた。diffuse-type BACは予後不良であることが知られているが、HGFの発現がその一因をなしていると推測された。次に肺癌組織の血小板由来血管内皮細胞増殖因子(PD-ECGF/thymidine phosphorylase)濃度を測定した。非小細胞肺癌のPD-ECGF濃度は、腺癌組織73例が30.7±22.9(U/mg protein)、扁平上皮癌組織49例が32.0±19.8であり、両群間に有意差はみられなかった。一方、小細胞肺癌組織17例のPD-ECGF濃度は3.65±2.01であり、非小細胞肺癌に比し有意かつ著明に低濃度であることが判明した。癌組織における血管新生は癌の浸潤・転移に極めて重要な役割を果たしていると考えられる。今回の結果から、小細胞肺癌と非小細胞肺癌は異なる血管新生のメカニズムを有していることが推測された。また、近年血管新生因子のインヒビターを用いた癌治療が試みられているが、PD-ECGFに対するインヒビターは小細胞肺癌に対しては有効性を期待できないことが示唆された。手術により切除された肺癌組織を用い、各種増殖因子の発現とその生物学的意義についての検討を続行中である。平成10年度は、非小細胞肺癌における肝細胞増殖因子(HGF)の発現を、新しく開発されたenzyme-immunoassayにて測定するとともに、免疫組織染色にて解析した。その結果、腺癌の亜型である細気管支肺胞型腺癌(BAC)のdiffuse-typeのHGF濃度は265.0±110.2(ng/100mg protein)であり、これはsolitary-typc BAC(13.9±15.9)、通常型腺癌(13.8±14.9)、扁平上皮癌(13.2±14.4)、大細胞癌(11.2±6.5)に比し、有意に高濃度であった。このことは、diffuse-type BACは、他の非小細胞肺癌とは異なる疾患単位と見なすべきであることを示唆している。また、diffuse-type BACは予後不良であることが知られているが、HGFの発現がその一因をなしていると推測された。

平成11年度は、外科的に切除された非小細胞肺癌および小細胞肺癌組織から抽出液を作製し、新しく開発されたenzyme-immunoassayを用いて、血小板由来血管内皮細胞増殖因子(PD-ECGF/thymidine phosphorylase)濃度を測定した。非小細胞肺癌のPD-ECGF濃度は、腺癌組織73例が30.7±22.9(U/mg protein)、扁平上皮癌組織49例が32.0±19.8であり、両群間に有意差はみられなかった。一方、小細胞肺癌組織17例のPD-ECGF濃度は3.65±2.01であり、非小細胞肺癌に比し有意かつ著明に低濃度であることが判明した。癌組織における血管新生は癌の浸潤・転移に極めて重要な役割を果たしていると考えられる。今回の結果から、小細胞肺癌と非小細胞肺癌は異なる血管新生のメカニズムを有していることが推測された。また、近年血管新生因子のインヒビターを用いた癌治療が試みられているが、PD-ECGFに対するインヒビターは小細胞肺癌に対しては有効性を期待できないことを本研究の結果は示唆している。
廃墟保護の思想と手法:その歴史的変遷および原爆ドームを日本の具体例として

・2006年9月、日本建築学会全国大会において「戦災を受けたシティの教会の扱いに関する二つの論文について」を口頭発表した。・「19世紀から20世紀前半の英国における廃墟保護:その技術・法・理念の形成に関する研究」が『日本建築学会計画系論文集』2006年10月号に掲載された。・同論文のもととなった論文「20世紀英国における廃墟保護の技術と意義の模索」日本建築学会関東支部研究会2006年3月10日が日本建築学会関東支部2005年度「審査付き研究報告」に採用された。・第二次世界大戦期、英国における戦災建物の扱いに関する建築家の考察-H.S.グッドハート-レンデルについて」が『建築史学』に採用決定した。・「近現代における廃嘘保護の建築・都市史的研究」を学位請求論文として提出し、2007年3月22日、博士(工学)を授与された。・2005年9月、日本建築学会全国大会において「広島平和記念公園および記念館設計競技における原爆ドームの建つ敷地および原爆ドームの扱いについて」を口頭発表した。・この発表をもとにした論文、「原爆ドーム保存の過程に関する考察1945年-1952年」が審査付論文集『日本建築学会計画系論文集』2005年10月号に掲載された。・上記審査付論文は2005年3月日本建築学会関東支部研究会での研究発表ももとにしたものであったが、この発表梗概は、発表の中で注目された研究を集めた関東支部「研究選集14」にも採択された。・2006年3月、英国における調査資料収集をもとに、「20世紀英国における廃墟保護の技術と意義の模索」を日本建築学会関東支部研究会で発表した。この発表は、内容を増補のうえ、審査付論文集にも応募し、現在査読中である。
大小摺物（絵暦）の美術史及び文化史に関する総合的研究

浮世絵版画では、大小(摺物・暦)制作及びその交換で、明和二年の交換会の隆盛により、錦絵と呼ばれる木板多色摺が完成することは定説である。だが、錦絵誕生期以外の大小に関して研究されたことは少なく、これは、まとまった大小を見ることが困難であったことに起因する。本研究では、国内最大の貼込帖である東京国立博物館蔵「大小暦類聚」の大小個々のデータを採取し、作品名(含仮題付与)・翻刻・関係者情報採取・分類・大小の特定、本研究進行中に生じた新知見、情報も適宜加えた目録をまとめ、この有用性を発信することを目的としたデータベースを研究者及び一般に公開する準備ができた。これにより、研究に不足していた情報が簡便に提供可能となり、今まで少なかった大小の活用が図られることとなる。作業での主要採取データは1摺・筆の判別:摺(版画)か、筆写も含む肉筆か、混合かを判別。2作品名:文字のある場合は、あるがままで採取し翻刻、ない場合は仮題付与。3画題特定:明確なもののみとし、推定はメモ程度にとどめた。4関係者情報:作者あるいは注文主の特定、絵師(作画)の特定、いずれも落款、記名、印章、を記録。画派などはメモに止めた。5印章等判読:4で採取するべき以外の印章等も可能な範囲で判読。6干支情報:干支に関する記述を採取。7採寸確認:過去の採寸の錯誤等なきよう確認。採寸は通常縦×横(cm)を記録。8大小の探索:大の月・小の月がどのように配されているか確認、含貼込帖表記年代との齟齬の確認。以上の1から8を完了することができた。現在、「大小暦類聚」のデータを、東京国立博物館研究情報アーカイブスのデータベースとして公開用に整理しつつ確認作業を行なって、一部テスト運行段階に至っている。今後も、作業を進めつつ、本科研の共同研究者を中心に、内容確認を加えて、より精度を高め一般公開に至る予定で進行中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。浮世絵版画では、大小(摺物・暦)制作及びその交換で、明和二年の交換会により、錦絵と称される多色摺が完成することは定説である。だが、錦絵誕生期以外の大小に関して研究されたことはごく少ない。これは、まとまった大小の作品を見る機会を得ることが困難だったことに原因がある。本研究は、国内最大の貼込帖である東博蔵「大小類聚」の大小のデータ採取し、作品名(仮題は付与)・解読・翻刻・分析・分類・大小の特定などをまとめた目録とし、加えて本研究進行中に生じた新知見、情報も適宜加えたその有用性を発信することを目的としたデータベースを研究者に公開する。これにより研究者に不足してた情報が提供可能となり、大小の活用が図られる。現在までに完了した作業での主要データ採取項目は、1摺・写の判別:摺物(版画)が筆写を含む肉筆か、またはその混合かを判別。2作品名:文字のある場合はあるがままで採取、ない場合は課題付与。3画題特定:明確なもののみとし、推定はメモ程度にとどめる。4注文主特定:記名・印章などから判定。5絵師特定:落款・記名で判定、画派などの推定はメモ程度にとどめる。6印章等判読:印章や花王など、作品に何らか関係する人物のもののみ判読、7採寸確認:以前採寸したものと、異なるような場合再度採寸する(通常、縦×横cm)。8大小の探索:大の月、小の月がどのように配されているか確認、貼込帖の表題年代との錯誤確認。9文字の翻刻:配された文字をあるがまま採取し翻刻。現在、全冊の仮データベースの入力をしつつ、データ内容の確認作業を行っている。早期にこの作業を継続終了させ、撮影された画像と合わせて、逐次共同研究者の手元に送信し、内容の確認と合わせ、各分野の専門的視点を加えた検証を加えていく。東京国立博物館蔵「大小類聚」に関して、研究代表者岩崎は、東京国立博物館の客員研究員の立場で、本研究の研究分担者田沢裕賀(調査研究部長)氏とともに、行なっていた公開に向けたデータベースの構築及び同目録刊行のためのデータ採取と項目を限った調査を、継続して行っていた。当初、平成30年度四半期までは、本研究の骨幹要素であり作業に時間がかかると予測されたが、29年度中に大きく進展し、全冊の調査を終了させることができた。並行して、上記調査の情報を元にデータ入力も行なっているが、その進展も半数を超え、ほぼ、全体の七割割程度までは完了した。連携分担者、研究協力者らとの研究会も関西方面で開催することができ、周辺の大小関係資料収集や調査等も行うことができた。

本研究は、国内最大の貼込帖である東博蔵「大小類聚」の大小のデータ採取し、作品名(仮題は付与)・解読・翻刻・分析・分類・大小の特定などをまとめた目録とし、加えて本研究進行中に生じた新知見、情報も適宜加えたその有用性を発信することを目的としたデータベースを研究者に公開する。これにより研究者に不足していた情報が提供可能となり、大小の活用が図られる。現在までに完了した作業での主要データ採取項目は、1摺・写の判別:摺物(版画)が筆写を含む肉筆か、またはその混合かを判別。2作品名:文字のある場合はあるがままで採取、ない場合は課題付与。3画題特定:明確なもののみとし、推定はメモ程度にとどめる。4注文主特定:記名・印章などから判定。5絵師特定:落款・記名で判定、画派などの推定はメモ程度にとどめる。6印章等判読:印章や花王など、作品に何らか関係する人物のもののみ判読、7採寸確認:以前採寸したものと、異なるような場合再度採寸する(通常、縦×横cm)。8大小の探索:大の月、小の月がどのように配されているか確認、貼込帖の表題年代との錯誤確認。9文字の翻刻:配された文字をあるがまま採取し翻刻。現在、全冊の仮データベースの入力をしつつ、データ内容の確認作業を行っている。早期にこの作業を継続終了させ、撮影された画像と合わせて、逐次共同研究者の手元に送信し、内容の確認と合わせ、各分野の専門的視点を加えた検証を加えていく。東京国立博物館蔵「大小類聚」に関して、研究代表者岩崎は、東京国立博物館の客員研究員の立場で、本研究の研究分担者田沢裕賀(調査研究部長)氏とともに、行なっていた公開に向けたデータベースの構築及び同目録刊行のためのデータ採取と項目を限った調査を、継続して行っていた。当初、平成30年度四半期までは、本研究の骨幹要素であり作業に時間がかかると予測されたが、29年度中に大きく進展し、全冊の調査を終了させることができた。並行して、上記調査の情報を元にデータ入力も行なっているが、その進展も半数を超え、ほぼ、全体の七割割程度までは完了した。連携分担者、研究協力者らとの研究会も関西方面で開催することができ、周辺の大小関係資料収集や調査等も行うことができた。浮世絵版画では、大小(摺物・暦)制作及びその交換で、明和二年の交換会の隆盛により、錦絵と呼ばれる木板多色摺が完成することは定説である。だが、錦絵誕生期以外の大小に関して研究されたことは少なく、これは、まとまった大小を見ることが困難であったことに起因する。本研究では、国内最大の貼込帖である東京国立博物館蔵「大小暦類聚」の大小個々のデータを採取し、作品名(含仮題付与)・翻刻・関係者情報採取・分類・大小の特定、本研究進行中に生じた新知見、情報も適宜加えた目録をまとめ、この有用性を発信することを目的としたデータベースを研究者及び一般に公開する準備ができた。これにより、研究に不足していた情報が簡便に提供可能となり、今まで少なかった大小の活用が図られることとなる。作業での主要採取データは1摺・筆の判別:摺(版画)か、筆写も含む肉筆か、混合かを判別。2作品名:文字のある場合は、あるがままで採取し翻刻、ない場合は仮題付与。3画題特定:明確なもののみとし、推定はメモ程度にとどめた。4関係者情報:作者あるいは注文主の特定、絵師(作画)の特定、いずれも落款、記名、印章、を記録。画派などはメモに止めた。5印章等判読:4で採取するべき以外の印章等も可能な範囲で判読。6干支情報:干支に関する記述を採取。7採寸確認:過去の採寸の錯誤等なきよう確認。採寸は通常縦×横(cm)を記録。8大小の探索:大の月・小の月がどのように配されているか確認、含貼込帖表記年代との齟齬の確認。
重力崩壊過程の最終状態の決定とその物理的性質の解明

重力崩壊過程の最終状態の決定と、その際に生じる時空特異点の性質の解明が本研究課題の主題である。特に、宇宙検閲仮説において禁止されている裸の特異点の出現可能性と、その一般性に関する問題を解明することが目的である。このような目的に対して、本年度は、素粒子理論から予言される高次元時空との関連に着目し研究を行った。特異点が生じるような時空領域では、古典理論である一般相対論は破綻し、何らかの量子重力理論が必要となると考えられている。このような量子重力理論では4次元より大きな高次元時空が必要とされており、時空特異点の問題を考える上で高次元時空の効果を考慮することは必要不可欠である。このような動機付けの下に、本研究では、5次元Kaluza-Klein理論におけるブラックホール解の解析を試みた。近年の5次元Kaluza-Klein理論におけるブラックホールの探求では、E.Wittenにより発見されたKaluza-Kleinバブルとブラックホールとの共存系が注目を集めている。これまでのところ、これらの解は静的なものしか知られていなかった。そこで、本研究では、これまでに我々が用いてきたソリトン的解生成法を使い、バブル上に2つのブラックホールが存在する場合の定常解の導出を行った。今回の解析では、回転方向としてKaluza-Klein次元方向と4次元Minkowski時空での対称軸周りという2種類の解を導出することができた。さらに、これらの解に関する質量、角運動量、時空構造などの物理的性質について詳細な解析を行った。特に、2つのブラックホールそれぞれが持つ角運動量と時空全体の角運動量との関係など非常に興味深い知見を得ることができた。また、ブラックストリング解との比較により、Kaluze-Klein理論における重力崩壊の最終過程に関する考察を行った。近年、素粒子理論等に関する研究の進展により、高次元時空での一般相対論に対する研究の重要性が指摘されている。また、次世代の加速器実験では、高次元ブラックホールの生成などが期待され、実験的側面からも高次元一般相対論の研究の重要性が増している。このような状況を考慮して、本研究では、高次元一般相対論での重力崩壊における最終状態を考察するため、高次元時空での厳密解に対する研究を行った。特に注目した解は、5次元の漸近的平坦な軸対称真空解である。このような解としてはEmaparanとReallによるブラックリング解が知られている。この解は、事象地平線のトポロジーがS1×S2であり、したがって、5次元時空では4次元時空のように単純な唯一性定理が成立しないことを示唆している。この解の発見に触発され、これまでに、可能な5次元の厳密解の探求が多くの研究者により精力的に行われてきている。このような厳密解の探求を行ううえで、4次元時空において試みられたように、系統的手法に基づいて探索することはきわめて有用であり、また、非常に重要である。そこで、われわれはこのような系統的な解の生成法として、ソリトン的手法を用いて5次元一般相対論の厳密解の導出を行った。具体的には、次のような解析を行った。まず、5次元Einstein方程式を、軸対称性と1つの回転成分を持つという仮定の元に書き下し,この場合は4次元の問題と同等の方程式に帰着されることを示した。このことは、ここで考えている状況では4次元の場合とほぼ同等な手順で解を得ることができることを示している。そこで、この手順に従い新しい解の導出を行った。本年度の研究では、系統的解生成の第一段階として、もっとも単純な場合であるMinkouski時空をシード解とする解析を行った。この結果、5次元の厳密解として、事象地平線のトポロジーはEmparanとReallの解と同等であるが、その回転方向が異なる解を導出することに成功した。本研究の中心課題は、時空特異点およびそれらが現れる時空の性質を解き明かすことにある。このような時空特異点近傍では、従来の古典相対論は破綻し量子重力理論が必要だと考えられている。現在のところ量子重力理論は完成していないが、その有力な理論に従えば、高次元時空を考えることが必要になってくる。そこで、高次元時空における時空特異点とその解消や、高次元一般相対論における厳密解の解析が重要になってくる。これらのことを踏まえ、今年度は前年までに開発したソリトン的厳密解生成法をいくつかの場合に応用し、複数の有用な厳密解の生成を行った。まず初めに、前年度中に導出に成功したS2回転ブラックリング解について、その性質を詳細に解析した。この結果、S1回転リングとは違い、S2回転リングでは自己重力と回転の効果はつりあわず、リングを支えるための支柱構造が必要であることが解明された。また、この解にっいて、質量、角運動量、位相欠損角などの導出を行うとともに、裸の特異点の存在する可能性について検証を行った。次に、S1回転ブラックリング解のわれわれの解生成方による導出を行った。ここで得られた解は、いくつかのパラメタに条件を課すことでS1回転リング解に一致するという点で、S1回転リング解の拡張になっている。また、S1回転リング解の導出に成功したことは、ソリトン的手法により、双回転ブラックリング解の導出の可能性に道を開くことになったという点で非常に重要な結果である。また、この手法を用いることで、同心円状にS1回転リングをならべた多重ブラックリング解の導出にも成功した。

特に、2重リング解について解析を行った結果、この解は、連続的非唯一性を持っことが示された。さらに、われわれの手法と逆散乱法を用いた解生成法との比較を行い、単回転解の生成におけるこの二つの手法の同等性について考察した。重力崩壊過程の最終状態の決定と、その際に生じる時空特異点の性質の解明が本研究課題の主題である。特に、宇宙検閲仮説において禁止されている裸の特異点の出現可能性と、その一般性に関する問題を解明することが目的である。このような目的に対して、本年度は、素粒子理論から予言される高次元時空との関連に着目し研究を行った。特異点が生じるような時空領域では、古典理論である一般相対論は破綻し、何らかの量子重力理論が必要となると考えられている。このような量子重力理論では4次元より大きな高次元時空が必要とされており、時空特異点の問題を考える上で高次元時空の効果を考慮することは必要不可欠である。このような動機付けの下に、本研究では、5次元Kaluza-Klein理論におけるブラックホール解の解析を試みた。近年の5次元Kaluza-Klein理論におけるブラックホールの探求では、E.Wittenにより発見されたKaluza-Kleinバブルとブラックホールとの共存系が注目を集めている。これまでのところ、これらの解は静的なものしか知られていなかった。そこで、本研究では、これまでに我々が用いてきたソリトン的解生成法を使い、バブル上に2つのブラックホールが存在する場合の定常解の導出を行った。今回の解析では、回転方向としてKaluza-Klein次元方向と4次元Minkowski時空での対称軸周りという2種類の解を導出することができた。さらに、これらの解に関する質量、角運動量、時空構造などの物理的性質について詳細な解析を行った。特に、2つのブラックホールそれぞれが持つ角運動量と時空全体の角運動量との関係など非常に興味深い知見を得ることができた。また、ブラックストリング解との比較により、Kaluze-Klein理論における重力崩壊の最終過程に関する考察を行った。
高圧下量子振動の測定によるパリティ揺らぎ超伝導体のフェルミ面の同定

本研究では電子系のパリティ揺らぎに由来する超伝導発現機構をもつと予想されるパイロクロア酸化物Cd2Re2O7に注目した。この物質は自発的に空間反転対称性を破る構造相転移を示し、低温では常圧下でTc = 1 Kの超伝導を示す。この構造相転移は強いスピン軌道相互作用による電子系の不安定性に駆動されたネマティック相転移と考えられ、このゆらぎを媒介としたp波超伝導の発現が高圧下で予想されている。高圧下では対称性の異なる複数の構造相をもち、それぞれの相で超伝導相転移温度が異なることから、電子状態と超伝導の関係性を理解する上で絶好の舞台である。そこで、高圧下の電子状態を量子振動の測定で明らかにすることが最終的な目的である。高圧下の電子状態を理解するためには、そのベースとなる常圧下の電子状態を理解する必要があり、初年度は常圧下の量子振動の測定に注力した。構造相転移にともない3種類の正方晶ドメインが形成されるため、それぞれのドメインに由来する量子振動の総和を解析しなければならない。そのため、量子振動は物性値の種類によって観測されやすい振動数が異なることを利用して、観測される振動数の数をかせぐことで解析の信頼性を確保した。測定はNIMSの20T超伝導磁石をもつ希釈冷凍機と米国NHMFLの水冷銅磁石をもつ3He冷凍機を用いて行い、磁気トルク、電気抵抗、交流磁化の3種類の物性値の量子振動を観測した。第一原理計算による電子状態を参考に解析した結果、主要なバンドに由来するフェルミ面のサイズを概ね明らかにすることに成功した。さらに、ホールバンドのスピン分裂にともなうエネルギー利得が構造相転移の駆動力となりうることを確認した。これは構造相転移が強いスピン軌道相互作用に由来する電子系の不安定性によって駆動される理論予想を裏付けるものであり、この物質の電子状態を理解する上で非常に重要な情報である。当初の想定よりも電子の有効質量が重く、より高い精度での測定が必要となった。通常の銀ペーストを用いた端子付けの方法では良質な電気的な接触が得られず、有効な方法を確立するために時間を要した。実験結果と第一原理計算で得られる電子状態の差が大きいため、常圧相の電子状態を理解するのに時間がかかってしまった。常圧の量子振動測定で培った技術や得られた結果を踏まえ、高圧下の量子振動測定を行う。異なる計算条件や構造最適化を試み、実験結果にできる限り近い電子状態を得られる計算方法を探す。