hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線照射後グリオーマ幹細胞の細胞間クロストークによる治療抵抗性の解析

さらにセネッセンスに陥った細胞の培養上清で確認された放射線抵抗性がリコンビナントIGFBP3を添加することでキャンセルされるかどうかをコロニー形成法で確認したところ、確かにセネッセンスに陥った細胞の培養上清IGFBP3添加することで通常培養と同等の放射線感受性を示すことが確認された。研究代表者の体調不良による実験の遅延が主たる理由である。セネッセンスに陥ることによるIGF1/2とIGFBP3の液性因子分泌のバランスの変化をELISA法により調査している。これにより同様の環境をリコンビナントのIGF1/2とIGFBP3を用いて作成した環境で放射線抵抗性が惹起されるかどうか、また極端にIGFBP3が多い状況で放射線感受性が上昇するかを確認する。さらにマウスの同所移植モデルを用いて治療実験と生存解析を行いin vitroの結果に矛盾しないデータが得られるかを検証する。In vitroでの作業仮説の証明は概ね得られたと考える。今年度はin vivoでの検証実験がメインとなるが、同時進行でIGFシグナルの下流において主に作用する生存シグナルが如何にして放射線照射後の生存に寄与しているか、主だったシグナル経路を押さえるために免疫ブロット法により確認する予定である。実験の遅延によりサイトカインアレイと質量分析による代謝基質の解析が未実施なため予定されていた資金計画に比べて余剰が生じた。一方でマイクロアレイを前倒しで実施したがベンダーのキャンペーンで通常よりもチップが安価に入手できたためこの分を含めて資金に余裕が生じている。余剰分は未実施の実験と本年度に実施する予定の動物実験に充当する予定である。研究の遅れに伴い動物実験に関わる費用が繰り越されている。
膵炎および膵癌における炭酸脱水酵素の病因的意義

上記の結果をふまえ、自己兔疫性膵炎(autoimmune pancreatiti ; AIP)患者においてCA II, IV, IX, XIIに対する血中抗体を測定した。その結果の抗CA IXおよび抗CA XII抗体は患者および健常人で全く認められなかったのに対し、抗CA IIおよび抗CA IV抗体が特発性慢性膵炎80人中24人(30%)と4人(5%)、健常人30人中3人(10%)と1人(3%)で認められた。CA IIはほとんどすべての臓器で発現がみられるのに対し、CA IVは膵臓をはじめとする外分泌腺組織の導管細胞で特異的に発現されている。AIPやこれに合併するシェーグレン症候群や原発性硬化性胆管炎は病理学的には導管炎を示すことより、CA IVに対する免疫応答が特発性慢性膵炎、特に自己免疫性膵炎の病因に何らかの役割を担うことが示唆された。ヒト膵臓においてCAIV/VIのmessage発現を確認した。また、新しいCAアイソザイムの遺伝子クローニングを行い、下記のごとく生化学的特徴、細胞内局在、組織分布、染色体座について検討を行った。CAVB:ミトコンドリアCAVAと最も高い相同性を示し、317アミノ酸をコードする1182塩基対のcDNAをクローニングした。COS-7細胞のミトコンドリア分画に遺伝子組み換え蛋白の発現が確認され、得られたクローンは新しいミトコンドリアCAと考えられた。CAVB蛋白はN末端に33アミノ酸残基のシグナル配列をもち、Western blot法による検討で前駆蛋白および成熟蛋白の分子量は各々36kDa、32kDaであった。弱いCA活性が認められた。遺伝子座はXp22.1であった。mRNAの発現検討ではCAVAが肝臓でのみ発現されるのに対し、CAVBは肝臓以外の主要臓器での発現がみられた。CA-RPXI:328アミノ酸をコードする1475塩基対のcDNAをクローニングした。予想分子量は36.2kDaであり、既報のCAアイソザイムと42-53%の相同性を示した。しかし、亜鉛結合部位である3つのHis残基を決失していることより、活性のないCAと考えられた。Northern blot法では1.5kbのmessageがヒト脳に認められたが、膵臓での発現は認められなかった。一方、RT-PCR法では膵臓をはじめ主要臓器でのmessage発現が認められた。遺伝子座は19q13.2-3であった。CAXIV:膜貫通I型蛋白であるCAXIIと最も高い相同性を示し、337アミノ酸をコードする1757塩基対のcDNAをクローニングした。予想分子量は37.6kDaであった。CAXIIと同様、CAXIV蛋白はN末端にシグナル配列、C末端側に膜貫通ドメインを有していた。CAXIV蛋白には弱いCA活性が認められた。Northern blot法で1.7kbのmessageがヒト心、脳、肝、骨格筋において認められたが、膵臓での発現は認められなかった。一方、RT-PCR法では膵臓でCAXIIの発現が認められ、CAXII/XIVは各臓器で相補的に発現している事が示された。遣伝子座は1q21であった。現在、部分cDNA配列のみ報告されているCAXをクローニングしている。また、膵臓における蛋白発現の検討を行うため、各アイソザイムに対する特異抗体を作製中である。膵臓におけるCA-RP XのmRNA発現はRT-PCR法では確認されたが、Northern blot法では確認されなかったことより、膵臓ではminorな種類の細胞において発現しているものと考えられた。一方、脳および腎臓においてCA-RP Xのmessage(約2.8kbp)がみられた。CA-RP VIII,X,XIに対するマウスモノクローナル抗体を作製した。これらの3種類のCA-RPは脳において強いmRNA発現がみられたことより、まずヒト脳における局在を免疫組織染色にて検討した。その結果、CA-RP VIIIは脳の全域にわたり、神経細胞の細胞体および軸索に発現がみられた。CA-RP Xは大脳髄質のミエリンに発現が確認された。CA-RP XIは脳の比較的ひろい範囲にわたり、神経細胞と星状膠細胞に発現がみられた。現在、膵臓をはじめとする末梢臓器での発現を検討中である。一方、慢性膵炎患者78人においてCA IおよびCA IIに対する血中抗体を測定した。

その結果、慢性膵炎では各々27%、28%が陽性であったのに対し、健常人では26人中2人(8%)のみ陽性であった(P<0.05)。また、慢性膵炎患者において両抗体価は有為な相関を示した。以上の結果より、CA IおよびCA IIに対する免疫応答が慢性膵炎の病因に何らかの役割を担うことが示唆された。昨年度に作製した炭酸脱水酵素-関連蛋白(carbonic anhydrase-related protein ; CA-RP)VIII, X, XIに対するマウスモノクローナル抗体を用い、膵臓を含む各臓器にて免疫組織染色を行った。その結果、CA-RP XおよびXIは脳以外の末梢組織での発現は見られなかったが、CA-RP VIIIは末梢組織でひろく発現がみられ、膵臓では導管細胞と腺房細胞での発現が確認された。また、心筋細胞、骨細胞、腎尿細管上皮細胞、胃底腺上皮細胞、乳腺細胞で発現がみられた。膵癌での染色性もみられたが、用いた抗体の希釈倍率では正常導管細胞との有意差は認められなかった。一方、肺癌および大腸癌では正常上皮細胞と比較し、著明なCA-RP VIIIの発現増強が確認された。特に、大腸癌では腫瘍の浸潤先端部での発現が強くみられ、腫瘍細胞の浸潤能との関連が示唆された。上記の結果を含め、本研究での検討を総合すると、膵臓に発現のみられるCAアイソザイムはCA I(既報),II, IV, VB, VI(mRNAのみ),IX, XIIおよびCA-RP VIIIであることが明らかとなった。一方、自己免疫性膵炎(autoimmune pancreatitis ; AIP)の病因におけるCAアイソザイムの役割を検討するため、既報のCA IIに加え、CA IV, IX, XIIに対する血中抗体を測定した。すなわち、CA IV, IX, XIIとGSTとの融合遺伝子組み換え蛋白を作製し、特発性慢性膵炎患者80人と健常人30人において血中抗体をWestern blot法により検討した。その結果、CA IXおよびCA XIIに対する血中抗体は患者および健常人で全く認められなかったが、CA IIおよびCA IVに対する血中抗体が特発性慢性膵炎80人中24人(30%)と4人(5%)、健常人30人中3人(10%)と1人(3%)で認められた。坑CA IV抗体の陽性率に患者と健常者で有意差はなかったが、CA IVはCA IIに比し膵臓をはじめとする外分泌腺組織導管細胞での発現に特異性があることより(昨年度までの検討で報告)、CA IVに対する免疫応答が特発性慢性膵炎、特に自己免疫性膵炎の病因に何らかの役割を担うことが示唆された。今回血中抗体の測定に用いたWestern blot法は感度が低いため、今後はELISA法を用いた検討が必要と考えられる。
低騒音打抜きプレスの開発

プレス加工における振動や騒音の低減に関する研究は、社会的にも極めて意義深いものであり,そのうちでも材料破壊を伴うせん断(打抜き)加工時の振動,騒音は特に大きいため,その低減のための研究は急務とされている.打抜き加工において発生する騒音は,いわゆるブレークスルー時に発生すること,またこのときのプレスフレームなどに貯えられた弾性エネルギーの解放速度と打抜き最大音圧レベルとは定性的に密接な関係にあることなどは、従来の研究により定性的に理解できる.しかしブレークスルーそのものの厳密な定量的定義は未だ明確にされておらず,その解明に基づく有効な振動,騒音低減技術も見い出されていないのが現状である.そこで本研究では、まずブレークスルー現象の定量的定義を明確にすすめるための実験研究を行なった.具体的には,打抜き途中の材料内部のクラックの発生成長の様子の観察や,打抜き時の荷重および荷重の減少率の測定,プレスラムの実速度および加速度の測定,および各種条件下での打抜き時の騒音測定などを行なった.その結果,ブレークスルー開始点の確定が定量的に行なえるようになり,同点における,理論上弾性エネルギー解放速度とリニアな関係にある荷重の減少率やプレスラムの実速度と,打抜き最大音圧レベルとは極めて密接な関係にあることなどが定量的に検証できるようになった.つぎに上記研究により得られた知見を基に,騒音低減のための2つの具体的低減策の検討を行なった.まず第1に行なった低減策の検討は,2行程打抜き法の提案である.この打抜き法は第1行程目に所定の工具食い込みを与え,第2行程目で材料分離を行なう加工法である.すなわち第1行程と第2行程の間で第1行程の半抜き加工で蓄積された弾性エネルギーを長い時間をかけて解放し,その後の第2行程においては実質的な材料の厚みが減少することにより,ブレークスルー時の弾性エネルギーが減少する(弾性エネルギー解放速度が低下する)ため打抜き騒音が低減できるという考え方に基づいた加工法である.実際にこの提案した加工法で打抜き実験を行なったところ,慣用打抜きに比べ,78dB打抜き時の最大音圧レベルが低減できることがわかった.しかしこの方法で打抜かれた製品の切口面には停留クラックが残存することから,この2行程打抜き法は切口面精度がそれほど要求されない打抜きにのみ有効である.第2に検討した低減策は,新しい構造の油圧式慣性ダンパーを備えた低騒音打抜きプレスの開発である.従来の油圧式ダンパーは,作動タンミングの設定が煩雑であったり,油温の上昇などにより作動タイミングが変化するなどの問題があり,またメカ式ダンパーの場合においても構造が複雑であったり,広い設定スペースが必要であるなどの問題がある.さらに上記従来ダンパーを備えたプレスによる打抜きにおいてはいずれの場合においても慣用打抜き(ダンパーが無い場合)に比べ5dB程度しか騒音低減効果が得られない.従って,これらダンパーはほとんど利用されていないという現状である.そこで本研究では上記問題をすべて解決し,さらにより大幅な騒音低減効果が基体できる油圧式慣性ダンパーを備えた低騒音打抜きプレスの開発を行なった.実際にこのプレスによる打抜き騒音実験を行なった結果,上述したような従来ダンパーを使用時の問題点は発生せず,慣用打抜きに比べて10dB以上の最大騒音レベルの減少効果が認められた.なおこの油圧式慣性ダンパーを備えた低騒音打抜きプレスにより加工された打抜き品切口面は慣用打抜き品とほぼ同様な高精度切口面であることも確認された.プレス加工における振動や騒音の低減に関する研究は、社会的にも極めて意義深いものであり,そのうちでも材料破壊を伴うせん断(打抜き)加工時の振動,騒音は特に大きいため,その低減のための研究は急務とされている.打抜き加工において発生する騒音は,いわゆるブレークスルー時に発生すること,またこのときのプレスフレームなどに貯えられた弾性エネルギーの解放速度と打抜き最大音圧レベルとは定性的に密接な関係にあることなどは、従来の研究により定性的に理解できる.しかしブレークスルーそのものの厳密な定量的定義は未だ明確にされておらず,その解明に基づく有効な振動,騒音低減技術も見い出されていないのが現状である.そこで本研究では、まずブレークスルー現象の定量的定義を明確にすすめるための実験研究を行なった.具体的には,打抜き途中の材料内部のクラックの発生成長の様子の観察や,打抜き時の荷重および荷重の減少率の測定,プレスラムの実速度および加速度の測定,および各種条件下での打抜き時の騒音測定などを行なった.その結果,ブレークスルー開始点の確定が定量的に行なえるようになり,同点における,理論上弾性エネルギー解放速度とリニアな関係にある荷重の減少率やプレスラムの実速度と,打抜き最大音圧レベルとは極めて密接な関係にあることなどが定量的に検証できるようになった.つぎに上記研究により得られた知見を基に,騒音低減のための2つの具体的低減策の検討を行なった.まず第1に行なった低減策の検討は,2行程打抜き法の提案である.この打抜き法は第1行程目に所定の工具食い込みを与え,第2行程目で材料分離を行なう加工法である.すなわち第1行程と第2行程の間で第1行程の半抜き加工で蓄積された弾性エネルギーを長い時間をかけて解放し,その後の第2行程においては実質的な材料の厚みが減少することにより,ブレークスルー時の弾性エネルギーが減少する(弾性エネルギー解放速度が低下する)ため打抜き騒音が低減できるという考え方に基づいた加工法である.

実際にこの提案した加工法で打抜き実験を行なったところ,慣用打抜きに比べ,78dB打抜き時の最大音圧レベルが低減できることがわかった.しかしこの方法で打抜かれた製品の切口面には停留クラックが残存することから,この2行程打抜き法は切口面精度がそれほど要求されない打抜きにのみ有効である.第2に検討した低減策は,新しい構造の油圧式慣性ダンパーを備えた低騒音打抜きプレスの開発である.従来の油圧式ダンパーは,作動タンミングの設定が煩雑であったり,油温の上昇などにより作動タイミングが変化するなどの問題があり,またメカ式ダンパーの場合においても構造が複雑であったり,広い設定スペースが必要であるなどの問題がある.さらに上記従来ダンパーを備えたプレスによる打抜きにおいてはいずれの場合においても慣用打抜き(ダンパーが無い場合)に比べ5dB程度しか騒音低減効果が得られない.従って,これらダンパーはほとんど利用されていないという現状である.そこで本研究では上記問題をすべて解決し,さらにより大幅な騒音低減効果が基体できる油圧式慣性ダンパーを備えた低騒音打抜きプレスの開発を行なった.実際にこのプレスによる打抜き騒音実験を行なった結果,上述したような従来ダンパーを使用時の問題点は発生せず,慣用打抜きに比べて10dB以上の最大騒音レベルの減少効果が認められた.なおこの油圧式慣性ダンパーを備えた低騒音打抜きプレスにより加工された打抜き品切口面は慣用打抜き品とほぼ同様な高精度切口面であることも確認された.まず、打抜き加工における騒音発生のメカニズムを解明するため、打抜き速度や工具クリアランスなどの打抜き条件が広範囲に設定可能な自作のせん断試験機による打抜き騒音測定実験を行った。その結果、打抜き騒音レベルの大小は、材料分離時すなわちブレークスルー開始時の、それまでの加工により型や工具に蓄積された弾性エネルギーの開放速度の大小によって決定されるという知見が得られた。さらにこの知見に基づき騒音レベルと弾性エネルギ開放速度の関係を表す式を提案し、この式を用いれば上記騒音測定実験の結果がより合理的に解釈できるようになった。つぎに、本研究において低騒音打抜きが行える2工程抜き法を提案し、実際に同法による打抜き騒音測定実験を行った。その結果、同法により打抜き加工を行えば従来の慣用打抜きに比べ78dB最大音圧レベルが低減できることがわかり、2工程打抜き法による騒音低騒の可能性を確認した。また上記式を活用し、2工程打抜きにおける騒音低減の原因を明らかにし、最大騒音レベルが極小となる最適加工条件を見い出した。平成7年度は、上記平成6年度に実施した実験により得られた結果を踏まえ、慣用クランクプレスの一部を改良する方法で慣用のプレスを用いた場合に比べ、10dB程度打抜き騒音が低減できる低騒音打抜きプレスを設計、製作する。
HTLVーI感染が滑膜炎の発症・進展に果たす役割

関節炎患者より得た滑膜細胞をHTLVーI感染T細胞株であるMTー2やHCTー1と混合培養を行うと、滑膜細胞の^3HーチミジンのDNAへの取込みが増加し、細胞数の増加もみられた。この滑膜細胞の増殖は細胞同志の接着が必要であった。混合培養した滑膜細胞をgag蛋白に対するGIN14抗体で染色すると、一部の滑膜細胞は染色され、HTLVーIの感染が示唆された。混合培養した滑膜細胞の培養上清にはGMーCSFが多量に検出され、GINー14陽性細胞にのみGMーCSFの産生が認められた。以上より、抗HTLVーI抗体陽性関節炎の滑膜細胞増殖の機序として滑膜細胞へのHTLVーI感染によるGMーCSFの産生が関与していることが示唆された。II HTLVーI pX遺伝子を単核球細胞に導入し、どのような遺伝子転写活性を生じているのか?HTLVーI pX発現プラスミドをDEAEデキストラン法/高張液処理にてU932(ヒト単核球細胞)に導入した。導入細胞においてノザン法でpX遺伝子mRNA、ウェスタン法でp40^<tax>の発現を確認した。MT2ではILー2RαのmRNAの発現があるが導入細胞においてはILー2Rαの発現は見られなかった。pX遺伝子の発現に伴い、分化した単核球細胞に特異的に発現するtyrosine kinase activityをもつプロト癌遺伝子cーfgr mRNA、p58^<cーfgr>の発現が認められた。この事実より単核球細胞におけるpX遺伝子による転写活性化はT細胞と異なっていることが示唆された。HTLVーI envelope蛋白中immunodominant siteをコンピュ-タ-・アルゴリズムで推定し、ペプタイドを7種類合成した。抗HTLVーI抗体陽性関節炎患者血清はE1,E2,E8に反応した。HAMやATL血清もE1,E2,E8に反応し、HAM患者血清のみE9にも反応した。1.抗HTLVーI抗体腸性関節炎患者からの滑液及び滑膜細胞のHTLVーI感染の有無。慢性関節リウマチ患者中抗HTLVーI腸性者は25.4%で長崎市内の40歳以上成人抗体腸性率(11%)に比較し有意に高く,臨床的にも特徴が認められた。滑膜細胞のHTLVーI感染はウイルス抗原に対するモノクロナ-ル抗体(Gin14)に反応する滑膜細胞が検出され,確認のためin situ hybridizationで検討している。2.抗HTLVーI抗体陽性関節炎患者滑液からのHTLVーI感染T細胞株の樹立とその機能解析。関節炎患者滑液リンパ球からHTLVーI感染T細胞を樹立した。このT細胞から抽出したDNAでATL由来のHTLVーI遺伝子クロ-ンをプロ-ブとしてsouthern blot hybridizationを行った。滑液T細胞由来HTLVーIプロウイルスDNAはATLやHAM由来のプロウイルスDNAと非常に類似性の高い構造を有していた。このT細胞株は腫瘍壊死因子やインタ-ロイキン6を産生し,helperT細胞機能を有していた。3.HTLVーIが血管内皮細胞や滑膜細胞に感染するのか?感染した細胞の機能は変化するのか?HTLVーI感染

T細胞株と血管内皮細胞や滑膜細胞と培養すると,血管内皮細胞や滑膜細胞は増殖する。増殖機構を解明するため,HTLVーI tax遺伝子を細胞にトランスフェクションして解析中である。4.抗HTLVーI抗体陽性関節炎患者の抗HTLVーI抗体の抗原認識部位について。HTLVーI envelope蛋白中のimmunodominant siteをコンピュ-タ-・アルゴリズムで推定し,ペプタイドを7種類合成した。抗HTLVーI抗体陽性関節炎患者血清はE1,E2,E8に反応した。HAMやATL患者血清もE1,E2,E8に反応し,HAM患者血清のみE9にも反応することができた。
植物の自他認識シグナルにおけるCa^<2+>オシレーションの機能と役割

植物の自他認識反応のひとつである自家不和合性は、受粉時に、雌蕊側因子と花粉側因子との認識反応により、自己花粉との受精が抑制される現象である。本研究では、アブラナ科植物の受粉時における乳頭細胞と花粉でのCa^<2+>の動態を明らかにするために、Ca^<2+>センサータンパク質であるyellow cameleon (yc)遺伝子を導入した形質転換体を作製し、Ca^<2+>の動態をモニターする系を構築することを目的とした。一番目に、形質転換が容易なアブラナ科植物の一種Arabidopsis thalianaへのyc遺伝子導入を行った。まず、生殖器官で強く発現する遺伝子のひとつであるact1遺伝子のプロモーターの下流にyc3遺伝子を繋いだベクターを構築し、花粉でyellow cameleonを強く発現する形質転換体を得た。次に、乳頭細胞でyellow cameleonを強く発現させるために、SLG遺伝子プロモーターとyc遺伝子からなるベクターを構築して形質転換体を作出した。これらの植物体を用いて、マイクロマニピュレーターによりin vivoで花粉を乳頭細胞に付着させた後の、花粉と乳頭細胞のCa^<2+>の変動をリアルタイムでモニターする系を構築することができた。その結果、花粉の吸水、花粉管の発芽時の乳頭細胞と花粉管でのCa^<2+>の動態をモニターすることができた。二番目に、Brasica rapaへのyc3遺伝子の導入を行った。Arabidopsis thalianaで発現を確認した遺伝子(act1-yc遺伝子とSLG-yc遺伝子)を導入し、それぞれ3個体、20個体の形質転換体を得た。yc発現花粉を用いて和合・不和合受粉時の花粉内Ca^<2+>の変動を調べたところ、和合受粉時にのみCa^<2+>の周期的な変動が見られた。植物の自他認識反応のひとつである自家不和合性は、受粉時に、雌蕊側因子と花粉側因子との認識反応により、自己の花粉との受精が抑制される現象である。申請者はこの認識反応の下流にCa^<2+>を介した情報伝達系があることを示唆する結果を得ている。本研究では、アブラナ科植物の受粉時における雌蕊の乳頭細胞と花粉の細胞内でのCa^<2+>濃度の動態を明らかにするために、センサータンパク質であるyellow cameleon(YC)遺伝子を導入した形質転換体を作製し、リアルタイムでCa^<2+>の動態をモニターする系を構築することを目的としている。本年度は、アブラナ科植物の一種であるArabidopsis thalianaを用いてYC遺伝子を発現する植物体を作製し、YCの発現について調べた。yellow cameleonには、Ca^<2+>親和性の異なるいくつかの種類が開発されているが、本研究では、Ca^<2+>スパイク、振動などの動的変化をより定量的に観察するのに適した中程度のCa^<2+>親和性をもつYC3を選択した。そして、プロモーターとして植物の花組織で恒常的に強く発現するとされるアクチン遺伝子のひとつであact1遺伝子のプロモーターを用いた。構築したベクターをA.thalianaに導入し、35個の形質転換植物を得た。次に、450490nmの励起フィルターを用いて、花器官、特に花粉の蛍光を観察し、蛍光強度の高い植物体3個体を選択した。人工培地で発芽させた花粉管の多重蛍光顕微鏡による観察により、YFP(535nm)とCFP(490nm)の蛍光像を取得し、この形質転換体でYCが強く発現していることが確認できた。

一方、乳頭細胞では、YCの発現量が低かったため、乳頭細胞で強く発現するプロモーターが必要であることが明らかになった。そこで、この細胞で高発現のSLG遺伝子のプロモーターを用いたベクターを構築し、A. thalianaに導入し、形質転換体の作製を行っている。植物の自他認識反応のひとつである自家不和合性は、受粉時に、雌蕊側因子と花粉側因子との認識反応により、自己花粉との受精が抑制される現象である。申請者はこの認識反応の下流にCa^<2+>を介した情報伝達系があることを示唆する結果を得ている。本研究では、アブラナ科植物の受粉時における乳頭細胞と花粉でのCa^<2+>濃度の動態を明らかにするために、Ca^<2+>センサータンパク質であるyellow cameleon(yc)遺伝子を導入した形質転換体を作製し、Ca^<2+>の動態をモニターする系を構築することを目的としている。昨年度は、アクチン遺伝子のひとつであるact1遺伝子のプロモーターの下流にyc3遺伝子を繋いだベクターを構築し、花粉、花柱、胚珠でycを強く発現する形質転換体を得た。今年度、この植物体を用いてin vitro或いはsemi-in vivoの系で、花粉管のCa^<2+>の変動をリアルタイムでモニターした結果、花粉管伸長時には、715秒の周期でCa^<2+>の変動が観察された。一方、in vivoで花粉を乳頭細胞に付着させた場合には、これよりも短い周期でCa^<2+>の変動が起きた。さらに、SLG遺伝子プロモーターとyc遺伝子からなるベクターを構築して形質転換体を作出した結果、乳頭細胞でycを発現する植物体を得ることが出来た。Arabidopsis thalianaで発現を確認した遺伝子(act1-yc遺伝子とSLG-yc遺伝子)をBrasica rapaに導入し、それぞれ3個体、20個体の形質転換体を得た。yc発現花粉を用いて和合・不和合受粉時の花粉内Ca^<2+>の変動を調べたところ、和合受粉時にのみCa^<2+>の周期的な変動が見られた。
カエル水晶体のρ-クリスタリンのクローニングと人工変異の導入-グルコース還元酵素活性の放棄と復元-

ρ-クリスタリン(RHO)のクローニングと蛋白質の発現系を確立し、発現RHO蛋白質の蛋白質化学的及び酵素化学的性質の解析を目標とし、当該年度においてその目的は予定どおり達成された。1.RHOのクローニングの完了:カエル水晶体より常法によりmRNAよりcDNAを調製し、1-1.5KbpのcDNA画分をλzapベクターを用いてcDNAライブラリーとした。2つのプライマー(GAGAGATCTCTGAGGGATGTTGGA及びATGGGGAAGGTGCTACTCATGACT)を合成しPCRにて675bpのプローブを調製してからcDNAライブラリーより全長をコードするcDNAをスクリーニングした。陽性のクローンを単離しサブクローニングの後、開始コドンATGから975bpの翻訳領域を含む全長1203bpの塩基配列を決定した。2.大腸菌からのRHO蛋白質の発現系の確立:pUC18のβ-galactosidaseの開始コドンATGにRHOの翻訳領域を連結した発現ベクターを調製し、大腸菌HB101を形質転換してRHOのN末端アミノ酸Thrより始まる完全な蛋白質の発現に成功した。3.発現RHOの酵素活性の欠落の確認:大腸菌HB101より発現したRHOのN末端アミノ酸はフリーで存在しているのでカエル水晶体RHOのII型(RHO-II)に相当することが判明した。発現RHOの精製は水晶体RHOと基本的に同じであり、Red-Sepharose,Sephadex G-100並びにDEAE-Toyopear,hydroxyappatide,Octyl Sepharoseクロマトにより電気泳動上単一に精製した。この発現RHOの酵素活性は水晶体RHOと同様検出できなかった。よってRHOはもともと酵素活性が欠落しているアルド・ケト還元酵素型蛋白質であると確認した。現在プロスタグランジンF合成酵素とのキメラを調製しその酵素学的な検討を行っています。
日系国際児のバイリテラシー形成過程の質的探究とその展開

本研究の目的は、ドイツ居住の独日国際家族を対象に、幼児期・児童期のバイリテラシー形成過程の更なる解明を進めることである。具体的な課題は、以下の通り。【課題1】独日国際家族における多様なバイリテラシー実践に通底する基本原理を抽出すること。【課題2】継承語としての日本語リテラシー形成過程の特徴を解明すること。上記課題を明らかにするために、最終年度である平成30年度は、(A)と(B)の調査・研究を行った。(A)【課題1】に関わる調査・研究:[調査1]日誌法による対象児の行動観察調査、[調査2]対象児の通学校(現地校と日本語補習授業校(以下、補習校))等でのフィールド調査、[調査3]対象児の二言語力(ドイツ語力と日本語力)調査の5年次調査を行った。また、5年間にわたって収集してきたデータの分析を行い、その成果を3編の論文としてまとめた(このうち1編は公刊済みで、1編は掲載が確定している)。(B)【課題2】に関わる調査・研究:前年度の作業を踏まえて、本年度は2つの作業を行った。(1)日本語作文力の指標の完成:1年次(平成26年度)から取り組んできた、児童期の作文力を総合的に評価するための「作文評価法」を完成させた。(2)国際児の日本語作文データの収集と分析:本年度は、これまで小4時と小6時に作文を書いてもらった同じ生徒集団(2018年度補習校中学部2年生)を対象に、3回目の日本語作文(物語文課題作文と説明文課題作文)調査を行った。中2の作文データについては、(1)で述べた「作文評価法」を使って、年度末までに小6→中2の変化過程に着目してデータ分析を行い、レポートにまとめた。また、調査協力校の補習校講師および保護者に対して、特に小4→小6における日本語作文力の変化過程に見られる特徴を中心に研究成果を還元した(2018年10月12日にドイツで成果報告会を開催した)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、独日国際家族を対象に、幼児期・児童期のバイリテラシー形成過程の更なる解明を進めることである。具体的な課題は、次の通り。【課題1】家族の多様性に通底するバイリテラシー実践の基本原理の抽出:母親のドイツ語力が低い家族のバイリテラシー実践とバイリテラシー形成の道筋を明らかにし、さらに第I期研究の対象家族(母親のドイツ語力が高い家族)との比較検討を通して、母親の条件を超えた家族間協働の多様性に通底する基本原理を取り出す。/【課題2】継承語としての日本語リテラシー(特に日本語作文力)の発達過程の特徴の解明:参照すべき言語能力の指標の整備(特に作文課題に関する日本語母語児の基準データと作文評価法の用意)を行うことにより、海外居住の国際児(日本語を継承語として習得する児童)の作文力の発達過程が日本で日本語を母語として習得するモノリンガル児とどのように異なるのかを解明する。上記課題を明らかにするために、平成26年度は(A)と(B)の調査研究を行った。(A)【課題1】に関わる調査研究:[調査1]日誌法による対象児の行動観察調査、[調査2]対象児の通学校(現地校と日本語補習授業校)でのフィールド調査、[調査3]対象児の二言語力調査(会話力、作文力、語彙・文法・読解力の測定)の1年次調査を行い、各調査で得たデータについては、調査ごとに年度末までにデータの整理を行った。(B)【課題2】に関わる調査研究:日本語母語児の基準データを用意するために、国内の公立小学校に通う児童(小2・小4・小6)を対象に作文調査を行い、作文データの整理とデータベースを作成した。さらに児童期の作文力を包括的に評価し得る指標を整備し、作文評価法の開発を試みた。また、国際児の日本語作文データを補強するために、対象児が通う日本語補習授業校(児童生徒の7割強が国際児)小4クラスで、集団方式で作文調査も行った。【課題1】家族の多様性に通底するバイリテラシー実践の基本原理の抽出:母親のドイツ語力が低い場合のバイリテラシー実践やバイリテラシー形成の道筋を明らかにし、さらに第I期研究の対象家族(母親のドイツ語力が高い家族)との比較検討を通して、母親の条件を超えた家族間協働の多様性に通底する基本原理を取り出す。/【課題2】継承語としての日本語リテラシー形成過程の特徴の解明:参照すべき言語能力の指標の整備を行うことにより、独日国際児の作文力の発達過程がモノリンガル児とどう異なるのかを解明する。上記課題を明らかにするために、2年目である平成27年度は、(A)と(B)の研究調査を行った。(A)【課題1】に関わる調査研究:

[調査1]日誌法による対象児の行動観察調査、[調査2]対象児の通学校(現地校と日本語補習授業校)等でのフィールド調査、[調査3]対象児の二言語力(ドイツ語力と日本語力)調査(会話力、作文力、語彙・文法・読解力の測定)の2年次調査を行った。各調査で得られたデータについては、調査ごとに年度末までに大方のデータの整理を行った。(B)【課題2】に関わる調査研究:前年度の作業を踏まえて、本年度は2つの作業を行った。(1)日本語母語児の作文力の指標(作文評価法)の精緻化:平成26年度に開発した「作文評価法」のうち、「談話レベル」の評価指標となる「ルーブリック」の小4児用の改訂を行った。(2)国際児の日本語作文データの収集と分析:平成26年度に実施した補習校小4児(ほとんどが国際児)の日本語作文の分析結果を報告書としてまとめ、口頭説明を加えながら補習校側にフィードバックした。また、同補習校小6児を対象に、小4児と同様の日本語作文調査も実施した。9に記した2つの調査研究に対応させると以下の通りである。(A)【課題1】に関わる調査研究:当初の計画通り、[調査1]から[調査3]までの3つの調査の2年次調査を行い、調査ごとに、データの整理をほぼ終えることができた。(B)【課題2】に関わる調査研究:(1)日本語母語児の作文力の指標(作文評価法)の精緻化、(2)国際児の日本語作文データの収集と分析、を課題として設定した。(1)については、「談話レベル」の分析指標である「ルーブリック」の改訂作業を進め、小4児用のルーブリックの改訂を終えることができた。(2)については、当初の計画通り、1年次に実施した補習校小4児の作文データを上述の「作文評価法」を用いて分析する一方で、口頭説明と報告書の提出により、補習校にも分析結果をフィードバックすることができた。さらに、「作文評価法」を開発する際に基準にした母語児の学年(小2・小4・小6)を鑑みて、新規に補習校小6児の作文データ(「物語文」課題作文と「説明文」課題作文)も収集することができた。以上の理由から、「おおむね順調に進展している」と自己評価した。本研究の目的は、ドイツ居住の独日国際家族を対象に幼児期・児童期のバイリテラシー形成過程の更なる解明を進めることである。具体的な課題は以下の通り。【課題1】家族の多様性に通底するバイリテラシー実践の基本原理の抽出:対象家族のバイリテラシー実践の特徴を明らかにし、第I期研究の対象家族との比較を通して家族間協働の多様性に通底する基本原理を取り出す。【課題2】継承語としての日本語リテラシー形成過程の特徴の解明:作文力評価の指標を整備することにより、独日国際児の作文力の発達過程がモノリンガル児とどう異なるのかを解明する。上記課題を明らかにするために、平成28年度は(A)と(B)の研究調査を行った。(A)【課題1】に関わる調査研究:[調査1]日誌法による対象児の行動観察調査、[調査2]対象児の通学校(現地校と日本語補習授業校)等でのフィールド調査、[調査3]対象児の二言語力(ドイツ語力と日本語力)調査(会話力、作文力、語彙・文法・読解力の測定)の3年次調査を行い、調査ごとに年度末までに大方のデータの整理を行った。さらに第I期研究の対象家族と本研究の対象家族の一部のデータを用いて、独日国際家族のバイリテラシー実践の特徴を論文としてまとめた。(B)【課題2】に関わる調査研究:前年度の作業を踏まえて本年度は2つの作業を行った。(1)日本語母語児の「作文評価法」の精緻化:「談話レベル」の評価指標となる「ルーブリック」の小4児用の改訂作業を続け、年度末に改訂版を作成した。
有機高温強磁性体の開拓のための基礎研究

初年度にSQUID磁束計を導入し、標準試料によってその性能をテストした。その後、室温で強磁性を示すことが報告されているいくつかのTCNQ錯体(Cs_2(TCNQ)_3、[(CH_3)_4N]_2(TCNQ)_3など)を取り上げ、その磁性を調べた。確かに普通に合成した錯体では奇妙な磁性が観測されるが、原料の精製を行い、アルゴン中で注意深く合成した試料では、強磁性の痕跡も示さないことが分かった。2年次には磁気シールド付き低磁場ユニットを導入し、測定精度の向上をはかった。一方、有機フェリ磁性体を目指して、ニトロニルニトロキシドを母体とするいくつかの安定なビラジカル(奇数個および偶数個のメチレン鎖の両端にラジカルをもつもの5種(C_n-BNN)、中央にピリジン環をもつビラジカル、2,2'-ビピリジルの4、4'位など)を合成し、その磁性を調べた。そのうちC_3-BNNやピリジン環のビラジカルなどの結晶で興味ある磁性を示すものが見いだされたが、フェリ磁性体を得るには至っていない。高温に転移点をもつ有機磁性体をつくるには、伝導性の付与がもう一つの鍵になると予想されるので、磁束計の優れた温度制御機構を利用して有機結晶の伝導性や磁気抵抗の温度依存性を測定する準備を進め、良好な結果を得ている。今後、本研究で得られた知識を基にして、初期の目標を目指す研究をさらに進めることが必要であり、その際には同じ装置で伝導度と磁性を測定することが有効になる。その他、本装置は、磁性ナノ粒子(高密度磁気記憶用として注目)、ポリピロールの新規材料の磁性の研究などに活用された。年度当初から標準試料およびTCNQ錯体の精密合成を行った。原料の精製、溶媒の精製等一切の金属器具を排し、金属的な不純物の混入を可能な限り排除して注意深く合成を行った。幸いに本研究課題が採用されたので、直ちに磁気特性測定装置を発注し、購入、標準試料の測定などテストを行い、11月には稼動できるようにした。早速Cs_2(TCNQ)_3,[N(CH_3)_4]_2(TCNQ)_3について磁化の磁場依存性を低温で測定したところ、強磁性成分は見られなかったが、奇妙な磁性が観測された。すなわち、酸素が固化する温度付近で有限の磁場が存在すると、磁場の向きによって極低温での磁性が変化する現象が見出された。したがって、合成する段階で金属の混入を防ぐと強磁性成分が減少することが分かった。今回は、酸素の混入を避けるために、合成したCs_2(TCNQ)_3の試料を無酸素(真空及び窒素、アルゴン雰囲気)下で再結晶して、磁気測定することを試みた。その結果、低温から室温付近までほとんど反磁性であることが分かった。この試料に空気を触れさせて測定すると、改めて強い常磁性が観測されるようになる。しかし、強磁性成分は観測されなかった。すなわち、従来室温でも弱い強磁性を示すとされてきたCs_2(TCNQ)_3錯体の磁性は、空気中の酸素による何らかの影響によることが明らかになった。[N(CH_3)_4]_2(TCNQ)_3錯体についても同様の実験を行ったが、Cs_2(TCNQ)_3錯体に空気を触れさせたときと同様の結果が得られ、精製または試料装填処理中に空気に触れた可能性が高く、[N(CH_3)_4]_2(TCNQ)_3錯体については、さらに精密な実験を行う必要がある。

磁気シールド付き超低磁場ユニットを発注、購入、検収し、所定の性能を確認したのち、昨年調べたCs_2(TCNQ)_3および[(CH_3)_4N](TCNQ)_3の極低温、超低磁場の磁性を調べ、強磁性成分が存在しないことを確認した。ついで、今年度は有機強磁性体の1種であるフェリ磁性体を開発する準備として、種々のビラジカルの磁性研究に力を注いだ。従来のモノラジカルの場合には、分子間の相互作用のみに注目していればよいが、ビラジカルになると分子内での不対電子間の相互作用にも注意し、両者の干渉現象を調べなければならなくなるので、かなり複雑になる。合成の面では、前駆体のジアルデヒドがアルドール縮合を起こしやすいので、合成条件を決めるのにかなりの時間を費やした。まだ最適の条件を決めるに至っていないが、いくつかのビラジカルを合成することに成功した。それらについて測定した結果では、2種の物質で低温部に特徴ある磁気挙動を見い出している。これらは、上記の分子内および分子間磁気相互作用の干渉現象と考えられ、現在いくつかのモデルでの解析をすすめている段階である。過去2年間に導入した磁気特性測定システムを活用して、昨年度に引き続きフェリ磁性体を念頭に置いたビラジカルの磁性を調べている。昨年度興味ある磁性を示したトリメチレンピスニトロニルニトロキシドおよび2,6-ピリヂンビスニトロニルニトロキシドの純度の高い結晶を得ることができ、その磁性を測定し、結果を解析している。一方で、適当なモデルの分子内、分子間磁気相互作用をパラメーターとした磁化率の温度変化解析用プログラムを開発している。上記2種のラジカルに適用したところ、大まかな解析はできているが、なおこれらの単純なモデルだけでは解決できない問題があるようで、さらに精度をあげた解析が必要であることが分かった。なお、今年度は新しい試みとして、磁性、非磁性金属イオンに後者の化合物を配位させた物質についても磁性を調べ比較検討した。また、転移温度が高い磁性体の開発には電気伝導度の導入が欠かせないことを考慮して、伝導度測定にも応用できるように、この測定システムに手を加えている。現在、金属一絶縁体転移を示す物質や磁気抵抗の振動現象(シュブニコフード・ハース効果)を示す物質に対して適用し、測定法を検討している。前者では、通常転移と同時に結晶が割れて測定しにくいのであるが、本装置の優れた温度制御機構が効いて良好な結果が得られている。また、後者でもほぼ文献と一致する振動現象が観測されている。伝導性を付与した磁性体の開発には至っていないが、今後そのような物質を研究する手段はほぼ完成した。
長周期地震動を受ける超高層建物の接合部破断を考慮した耐震性能評価手法の提案

本研究課題では,長周期地震動を受ける超高層建物の終局状態を評価するために,まず,数値解析により梁端接合部の累積変形性能について分析し,定量的な評価手法を提案した。また,H形断面梁端部に同評価手法を適用するために必要となる,繰返し荷重下の横補剛条件について,実験および数値解析より検証した。次に,同評価手法を拡張させるため,円形鋼管同士の分岐継手接合部を対象とした繰返し載荷実験を行った。最後に,申請者が提案してきたブレースおよび接合部破断の評価手法を組み込んだ時刻歴応答解析プログラムにより,建物の周期帯を考慮した地震動を用い,極大地震を受けた際の建物の耐震性能やフラジリティ曲線について分析した。本年度は,昨年度まで得られた知見を基に,より多様な構造物における梁端部の累積変形性能を把握することを目的とした。具体的には,円形鋼管同士の接合部が曲げを受けた場合における,耐力,累積変形性能について,試験体の寸法を変化させた4種類の試験体を対象に検証し,以下の知見を得た。1)繰返し塑性曲げ実験より,破壊形態は部材の断面寸法より主管管壁の変形,支管の局部座屈で決定され,亀裂発生箇所は主管側溶接部,支管側溶接部,局部座屈部に分類される。2)有限要素法による実験の再現解析を実施し,歪集中部の材軸方向歪履歴を用いて算出した累積塑性歪および平均塑性歪振幅は鋼素材の疲労性能式と概ね対応する。3)継手の部材断面寸法を変数としたパラメトリックスタディにより,継手の降伏耐力と支管の降伏耐力,継手の最大耐力と支管の局部座屈耐力が等しくなる支管板厚を閾値として,3通りの亀裂発生箇所が推定できる。4)支管側溶接部および局部座屈部における局部の歪集中率を定式化し,支管端部の部材回転角から塑性歪集中箇所の局部歪の評価する手法を提案した。同手法より,繰返し塑性曲げを受ける円形鋼管T形分岐継手の累積塑性変形性能を評価し得る。次年度以降は,これまで取り組んだブレースおよび累積変形性能を考慮した骨組の耐震性能評価手法の有効性について,縮小架構実験を実施することで検証することを目指す。実験を実現するため,必要となる汎用慣性質量装置の開発に重点的に取り組む予定である。また,本年度は,カナダにおいて研究題目と深く関連する国外発表を行い,昨年度までの成果に関して国外研究者と議論を交わすなどの交流を図った。国内では,本研究課題において用いている数値解析手法の基となる論文にて,日本建築学会奨励賞を受賞し,研究成果が有意義であると認められた。本年度は,長周期地震動を受ける超高層建物の応答性状について,基礎的な検討を行った。具体的には,米国において汎用的に用いられつつあるIncrement Dynamic Analysis (IDA)により,ブレースの部材破断も含めた接合部破断が建物の応答性状に与える影響について,長周期地震動を含めた10種程度の地震波を用いて検証し,以下の成果を得た。1)梁降伏型のブレース付骨組では,円形鋼管ブレースを有するモデルにおいて部材破断が最大変形に着目したIDAカーブに与える影響は微小である。一方,累積吸収エネルギーの点からは部材破断により主架構の累積損傷度が増大することが確認され,部材破断考慮/非考慮の影響を受ける。2)制振構造においてより小さな層間変形角から制振部材を塑性化させたとしても,想定を超えた大地震動に対して主架構の最大塑性率が抑制されるとは限らない。しかし主架構の累積損傷度を抑制する上では,高い入力地震動倍率までその優位性を維持できることが確認された。この検討とは別に,繰返し荷重下におけるH形断面梁の部材耐力を決定する要因の一つであり,超高層建物の性能を評価する上でも重要である横座屈挙動について実験的に調査,かつ解析的に分析し,諸設計指針における規定と比較検証した。これより,H形断面梁の横座屈耐力に,繰返し荷重の与える影響が確認され,得られた知見については次年度の学会大会等において発表予定である。また,これまでの研究成果について国内会議にて発表し, H形鋼梁の梁端接合部における破断挙動について以前よりも多い既往の実験結果を参照し,研究代表者が提案してきた同接合部の精度について検証し,以前と同等であることを確認したことについて報告している。本年度では現行の建築基準法における必要保有水平耐力を満たした7層,15層,21層のラーメン骨組を対象として,ブレースおよび梁端部の部材破断の非考慮/考慮が地震応答特性に与える影響について,時刻歴応答解析より以下の要領に基づき検証した。

1入力地震動には,7層,15層,21層の骨組の固有周期帯において設計用速度応答スペクトルに規準化させた14波の観測地震波を用いた。2漸増動的解析により,二次設計と同等のレベルから極大地震動までにおける,各骨組の最大変位,残留変位およびエネルギー吸収量の推移を確認した。3既往研究で検討されている入力地震動の速度スペクトルとエネルギー量の速度換算値の比率REを導入し,REと各骨組の応答との関係性について分析した。4得られた各骨組の地震応答解析結果よりフラジリティ曲線を評価し,入力地震動の強さと被害の関係について検討した。これより以下の結論を得た。1)梁先行降伏型の鋼構造建物では,ブレースや梁端部が破断した場合,部材が破断した層において破断非考慮とした場合と比較して層間変形が増大することが確認された。2)柱先行降伏型の鋼構造建物では,部材破断を考慮した場合,ブレースの破断により他層への損傷配分機能が低下するが,非考慮の場合では。部材が破断した層に変形が集中することで,層崩壊に至る傾向がある。3)概ね入力地震動倍率が2.5以上の場合に部材破断を考慮した場合の最大層間変形角が非考慮の場合を上回る傾向が見られた。4)部材破断考慮の場合における非考慮に対する応答増大は最大層間変形角が1/50radを上回る領域で顕著となり,この程度の被害を検証する際には,部材破断を考慮した検討を行う必要性が示唆される。今後は,本年度までに得た検討結果をもとに,1スパンのブレース付ラーメン骨組の崩壊挙動について実験的に検証する予定である。耐震構造本年度の目標としていた円形鋼管同士の接合部の一形式について,実験,数値解析を通して繰返し荷重下における耐力および累積変形性能を検証することができたことは大変に有益であった。また,同接合部の累積変形性能を簡易に評価できる手法を提案しており,同手法を用いることで,計算量の多い有限要素法などの数値解析を行うことなく円形鋼管同士の接合部を設計することが可能と考えられる。これより,本研究課題において本年度に設定した目標をほぼ達成していると考えられるため。建物主架構やブレースを変化させたモデルを用意し,崩壊系が梁降伏型の場合において,建物の変位応答については,接合部破断の考慮/非考慮に差異は見られないが,エネルギー吸収性能については有意な差が見られることを確認している等,本研究課題において本年度に設定した目標をほぼ達成していると考えられるため。次年度においては,数値解析手法の有効性について検証するため,縮小架構実験を実施することを目標とし,実験にて必要となる汎用慣性質量装置の開発を進める。載荷の試験フレームとしては,本年度と同様に21世紀COEプログラム「都市地震工学の展開と体系化」の予算により導入された500kN載荷試験機を使用する。開発された汎用慣性質量装置を用い,縮小架構に繰返し荷重を与え,本研究で用いた数値解析手法の妥当性について検証する。また,梁端接合部に関する知見のみならず,研究代表者がこれまでに提案してきたブレース部材等に関する知見も併せ,長周期地震動を受ける超高層建物の終局耐震性能について分析を行う。更に,超高層建物ではなく崩壊系が柱降伏型の鋼構造物においても,本研究において提案した評価手法を応用し,その適用性について検証する。本年度では,梁がH形断面の場合における梁端接合部破断の実験結果について照査し,研究代表者がこれまで提案してきた,繰返し軸力下において梁端接合部の破断時期予測手法の精度が概ね妥当であることを確認した。
X線異常散乱法による誘起共析合金メッキ浴中の金属イオンの局所構造

モリブデンやタングステンは水溶液から単独では電析しないが、Fe、Ni、Coなどの遷移金属イオンが溶液中に存在すると合金を形成し電析する。このような合金めっきの機構を誘起共析型めっきと呼ぶが、その機構についてはよく分かっていない。本研究では、Moイオン、Niイオンの周りの錯体構造をAXS法とEXAFS法により決定し、共存するイオン種による錯体構造の変化から誘起共析型めっき機構について考察してきた。そして、さらに本年度はこれらの実験手法に加え、X線小角散乱測定法、吸光スペクトル分析法を適用し、本系のめっき機構の詳細をさらに明らかにした。複数の実験手法によって得られた結果を総合して、Ni-Mo合金めっき浴中の錯体構造の変化は以下のようにまとめることができる。まずクエン酸イオンが存在しない状況では、Moイオンは単体ではかなり大きなポリモリブデン酸イオンを形成しており、Niイオンが共存する場合には、それをモリブデン酸イオン中に取り込みヘテロモリブデン酸イオンを形成する。Niを含むヘテロモリブデン酸イオンにクエン酸イオンを添加すると、ヘテロモリブデン酸イオン中のNiイオンは優先的にクエン酸錯体を形成し、その結果小さなモリブデン酸イオンに分解する。このような小さなモリブデン酸イオンになった状態ではじめてMoイオンはクエン酸と錯体を形成すると考えられる。そしてこのような複雑な溶液中の構造変化を経て錯体を形成することにより、Moの電析が可能になるのではないかと考えられる。
都市における商業形態の変容に関する地域計画学的研究

本研究は、都市における商業形態の変容に関して、消費者意識構造分析及びGIS(地理情報システム:Geograpbical Information System)による消費者購買行動分析の2つの側面から分析を行った。また特に、地域計画的な分析を行うために、商業形態の分布だけでなく商業集積としての地域的な相互比較を中心にして分析を行った。本研究により、以下のような成果を得ることができた。1.消費者意識構造分析近年における商業環境の変化にともない、商業形態に対する消費者の意識や購買行動も大きく変化している。また、それらを把握することは非常に困難となっている。そこで、本研究では様々な手法を用いて分析を試行してきた。最終的には、本研究における意識構造分析において最も有効な手法であったAHP(Analytic Hierarchy Process:階層分析法)により分析を行った。また分析を行うにあたっては、住民(被験者)に対して効率的かつ有効な分析を行うため、AHPの改良を行った意味論的評価法、相対位置評価法を新たに提案し、その有効性の検証も行った。本研究の分析により、北海道と埼玉県における意識構造の相違性を明らかにすることができた。2.GISによる消費者購買行動分析実際の商業施設の立地(分布)とそれら施設に対する消費者の購買行動ODをGISによって地図上に可視化を行い、面的に分析を行った。具体的には、地理的データベース、商業施設データベース、購買行動のデータベースを重ねた形でのデータベースを使用し、品目(食料品・日用雑貨・高級衣料品・電化製品・書籍・贈答品)別に購買行動のODの相違性について分析を行った。この分析により、品目別の購買行動の特性や相違性を明らかにすることができた。平成10年度の研究により、以下のような成果を得ることができた。1.消費者意識調査・意識構造分析(1)埼玉県飯能市・入間市、北海道札幌市の両地域において、商業地の実態調査を行った。具体的には、大型および中型商業施設(小売店舗)、商店街についての特性の調査を行い、空間的に商業形態がどのような変容を遂げているかの分析を行った。来年度はコンビニエンスストア等の小型の小売店舗にも調査を拡大し、併せて分析を行う予定である。(2)上記の両地域においてブレーンストーミングを実施しKJ法、FSMを用いて意見の集約を行ったことによりAHPに用いる5つの評価項目の抽出を行うことができた。(3)上記の両地域において(2)において抽出された評価項目に基づきアンケート調査を行った。また、併せて各種商業地(形態)に対するイメージ調査も行った。なお、札幌市においては、冬季の積雪時の調査を行った。(4) (3)の調査により得られたデータを用い、AHP分析を行い、両市の構造の比較分析を行った。2. GISによるデータベース化と分析平成11年度の研究計画に示した分析に備えて運用・分析実験を行った。具体的には、ある地域の地図情報をデジタイザーにより、ワークステーション(GISアプリケーション)にデジタル的に入力を行い、それを編集し、地図データとして完成させる等の分析実験を行った。入力法により、その後に可能となる分析が変わることから、平成11年度においてもプロトタイプの作成により、引き続き入力方法、分析方法の検討を行う予定でいる。平成11年度の研究により、以下のような成果を得ることができた。1.消費者意識調査・意識構造分析(1)昨年度、埼玉県飯能市・入間市、北海道札幌市において行った消費者意識調査のイメージ調査部分のデータを使用し、対応分析、多次元尺度法、多変量解析等によりイメージ構造分析を行った。それにより、埼玉県と北海道における商業施設に対するイメージの相違性が明らかとなった。(2)一般に購買行動は年齢層や性別によりその特徴があると考えられる。