hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国内トップアスリートの脳機能と遺伝子との関係

本研究では、国内エリート競泳選手を対象に、心理的因子に関わる遺伝子・内分泌基盤の解析を実施することで、スポーツ競技能力を規定する生物学的因子、ひいてはその神経学的基盤の解明に取り組んだ。その結果、ドパミン神経系に関わる遺伝子一塩基多型が競技力と関連することを見出した。さらに、競泳選手と一般成人との間で、神経栄養因子の遺伝子多型分布が異なる可能性を見出した。以上の結果は、エリートスポーツ選手の競技力の一端が、遺伝的に規定されていることを示唆している。本研究では、レスリング、柔道、水泳、サッカーの様々な競技レベル(オリンピック級、日本代表級、学生チャンピオン級)の選手、及び、選手と年齢・性別をマッチングさせた一般健常者を対象として、1行動・腦機能計測2遺伝子多型解析、3内分泌機能計測を実施し、競技レベルを規定する心理的能力を解明する。平成25年度は、様々競技レベルの女子競泳選手30名、シンクロナイズドスイミング選手30名、女性サッカー選手、女性柔道選手30名を対象に、遺伝子多型解析内分泌機能解析、及び心理尺度計測を実施した。さらに、胎生期性腺ホルモン暴露レベル指標となる2d:4d digit ratio顔形態解析を実施した。柔道選手についても、男女合計l30名のI)NAサンプルを採取済みである。また、今年度は、男性レスリング選手、男女サッカー選手100名についてのサンプリングを終え、空手などの国際級の選手のサンプリングも実施中である。収集済みの女性水泳選手のデータを予分析した結果、男性同様に試合当日の唾液中テストステロンレペルと競技成績との間に正の相関が見出されたさらに、男性同様競技レベルの高い女子選手ほど、心理尺度の一つであるEQ得点が高くなる傾向が見出された。先行研究から、EQ得点と前頭前野能との関連性が明らかにされていることから、これらのデータは「前頭前野・実行機能系、及び、内分泌機能が選手の酸技レベルに影響を与える」との申請者らの仮説を支持するものであると考えられる。今年度中に性差、競技特性につき解析を進める予定である。本研究では、レスリング、柔道、水泳、サッカーの様々な競技レベル(オリンピック級、日本代表級、学生チャンピオン級)の選手、及び、選手と年齢・性別をマッチングさせた一般健常者を対象として、1行動・脳機能計測、2遺伝子多型解析、3内分泌機能計測を実施し、競技レベルを規定する心理的能力を解明する。平成24年度は、様々な競技レベルの男子水泳選手120名を対象に、遺伝子多型解析、内分泌機能解析、及び心理尺度計測を実施した。さらに、胎生期性腺ホルモン曝露レベル指標となる2d:4d digit ratio,顔形態解析を実施した。柔道選手についても、男女合計130名のDNAサンプルを採取済みである。収集済みの水泳選手のデータを予備分析した結果、試合当日の唾液中テストステロンレベルと競技成績との間に正の相関が見出された。さらに、競技レベルの高い選手ほど、心理尺度の一つであるEQ得点が高くなる傾向が見出された。先行研究から、EQ得点と前頭前野機能との関連性が明らかにされていることから、これらのデータは、「前頭前野・実行機能系、及び、内分泌機能が選手の競技レベルに影響を与える」との申請者らの仮説を支持するものであると考えられる。スポーツ選手の心理的能力に関する研究は、主にスポーツ心理学分野によって担われてきた。その長年の研究成果によりスポーツ選手の競技力を左右する心理的能力として、動機付け、ストレス耐性の重要性が確認されているしかし、その大部分が現象記述レベルにとどまっており、アスリートの心理的能力を規定する生物学的基盤を明らかにした研究はほとんど存在しない。この点を明らかにするため、今年度は、研究2年次までに収集したアスリートの生体試料解析を実施し、アスリートの競技力を規定する生物学的因子に関して、アスリートの競技レベルが、神経伝達物質・内分泌機能と密接に関与する可能性を見出した。具体的には、競泳選手の遺伝子多型と競技力の指標となるFINA得点の関連性解析により、自己制御能力(Self-control)・動機付けに関わるドパミン神経系活動を規定する遺伝子多型・ホルモン分泌レベルが、競泳選手の競技力と関連性することを明らかにした。以上の知見は、自己制御能力・動機付け・ストレス耐性を生み出す脳機能活動の個人差が、スポーツ選手の競技力を規定する可能性を示唆していると考えられる。第二に、神経栄養因子の分泌量に影響を与える遺伝子多型分布が、柔道トップ選手と一般成人とで異なることを見出した。過去の研究から、柔道選手に多くみられる遺伝子型は、精密な運動制御にかかわる小脳体積を増大させることが明らかにされている。以上を踏まえると、遺伝的に規定された運動制御能力が、柔道競技への適性を決定している可能性がある。スポーツ科学(理由)現在、男女競泳選手のデータ解析が進行中であること。トップアスリートの試合当日の唾液中テストステロンレペルと競技成績との間に正の相関が見出され、さらに、男性同様競技レベルの高い女子選手ほど、心理尺度の一つであるEQ得点が高くなる傾向が見出された。

以上から競技力と、唾液ホルモン、脳機能との関係性に一定の結論合られる方向にある。また、昨年度父祖臆していたサッカーやレスリング選手ののサンプリングを終え同様の解析を行っており、その傾向から更なる結果の確証となるものと考えている。男子水泳選手は、解析に必要な人数のデータを確保することが出来た。また、水泳以外の競技の選手に関しても現在データ収集中である。研究対象者確保はスムーズに進んでいることから、研究は概ね順調に進展しており、研究期間内での目的達成は十分可能であると見込まれる。平成26年度は、仕上げの年として、採取したサンプルすべての解析を進めていく。解析内容も、従来通りの脳の遺伝子多型に加え、社会性ネットワーク、報酬系機能活動に関与する遺伝子型をさらに解析して、トップアスリートの脳に関する遺伝子多型の特徴を明らかにしていく。また、性差や種目特性についても検討していく。その中で、競技成績を規定する生物学的的基盤(性ホルモン・遺伝子多型)の解明に尽力する。また、東京オリンピックの開催がきまり、更にオリンピアンの特性についての研究を進めていく。平成25年度以降は、男子水泳選手、及び、水泳以外の競技の選手についてもデータ収集を行い、随時データ解析を実施する。遺伝子多型解析に関しては、現在、前頭前野・実行機能系との関わりが深いCOMT, BDNFの解析を行っている。今後は、社会性ネットワーク・報酬系機能活動に直接的に関与する他の遺伝子多型に関しても、解析を行う予定である。各競技の選手を対象としたデータ解析の結果、競技成績を規定する生物学的基盤(性ホルモン・遺伝子多型)が同定されると予想される。競技成績とこれら生物学的基盤との関連を媒介する神経学的メカニズムを明らかにするため、現在進行中のデータ収集・解析が終了し次第、その結果を踏まえて脳波計・NIRSによる脳機能活動計測を実施する。柔道選手、一部国際級の選手に対してサンプリングが周章していないために、謝金支払の必要があること。遺伝子解析、唾液ホルモンの解析途中であること。研究者の詳細な打ち合わせと最終年度報告書作成のため、また、学会発表に関するの旅費を要すること。年度前半までに、サンプリング並びに解析を終了する予定である。秋に研究者間の会合により報告書の作成、学会報告についての最終的な打ち合わせなどを行う予定である。平成24年度までに水泳選手、柔道選手の検体採取がほぼ終わり順調に謝金の消化がなされたが、、レスリング選手の検体採取が遅れたため、謝金の支出に残額を生じている。この残額は、すでに支出予定としていたもので、すでに検体採取を開始している最中であり、次年度早期に消費される予定である。
近代日本における機密費の運用実態に関する実証研究

国家予算中の費目である機密費(報償費)の制度の運用実態について、これまで本格的な通史的考察は存在しなかった。そこで本研究では、主として近代を対象に、同制度の運用実態の解明を中心に、制度の形成、流用統制の試み、所管省庁ごとの使途の特色、戦後への部分的継承などについて、史料に基づき明らかにした。またその過程で、近代史上の機密費関係史料を捜索し、その一部を『近代機密費史料集成Iー外交機密費編』(ゆまに書房、2014ー2015、全7巻)として刊行する成果を得た。当該年度は研究計画に基づいて、従来すでに公開されている関係史料の精査を実施するとともに、新規史料の捜索についての情報収集を進めた。その結果、特筆すべき成果として二点挙げることができた。第一は、機密費制度の形成期において、その複雑な経緯を解明する手がかりとなる文書群を、当時の公文書類から抽出したことである。第二は、日露戦後期のものと見られる陸軍機密費関係文書を発見したことである。第一点について、機密費が公的な予算書上に位置づけられるのは明治中期頃であるが、機密費制度の萌芽は、すでに維新期から現われていた。とくに最も早い時期の動きとして、地方警察の捜査費用を補填する機密費の形成過程が注目されるが、具体的な史料に欠けていた。そこで京都・札幌・新潟などの地方公文書館を中心に、当該テーマに関連する史料の捜索を進めた。これらの作業のなかで、改めて史料の欠落状況に直面することになったが、文書上にあらわれた中央と地方官庁の往復通信、および地方議会の議論などを抽出することで、一定の枠組みが浮かび上がってきた。第二点について、機密費の交付および管理について、会計担当者の手による証書類のまとめや報告が行われていたことは、すでに知られていた。だが具体的な史料については、まだ多くは知られていない。そこで本年度は新規史料調査にも力点を置いていたところ、陸軍機密費に関係する一群の未紹介史料を入手できた。その中には機密費の支出に関して異例の取扱が行われた事例も見出すことができ、本研究テーマにおける史料価値はたいへん高いものと考えている。これら関係史料の本格的な分析は、次年度以降に実施する予定である。当該年度は研究計画に基づいて、発見した新規史料の分析を進めるとともに、本研究課題における探究点の主眼である「各省庁の機密費運用の特色」を明らかにするための考察に重点を置いて、研究活動を行なった。具体的には、主として1内閣機密費の支出先調査・分類、および関連史料の調査、2警察機密費の創設・運用に関わる法令・布達類の調査、および諸議会での議論、3海軍機密費に関する当局者の認識を示す関連文書の発見、4陸軍機密費の運用に関する変遷や議論、および具体的使途の調査分析、5外交機密費に関する史料分析、および在外公館における機密費使途の分類と背景事情の調査、などである。特に当該年度には、上記5について、研究計画に明示した「各省庁内の使途報告書など」の史料の一部を「ゆまに書房」より公刊を開始する機会に恵まれた(『近代機密費史料集成Iー外交機密費編』全7巻中5巻既刊)。本刊行物には、19321936年までの「満州事件費」より支出された外交機密費の使途報告書として、現存するもの全てのリスト(支出元・支出先・金額・使途などの記載)を編纂・掲載した。さらに機密費支出の背景事情や、使途の体系化・分類、外交官の役割、外務省機密費全体の特色などについて、包括的に考察した解説を付した。以上のことより、研究計画に掲げた「各省庁の機密費運用の特色を明らかに」するとの研究目標に関して、当該年度に一定の研究成果を出すことができたと考える。最終年度にあたる本年度は、各省庁の機密費使途に関する特色を考察するとともに、補足的調査として機密費制度の設立期にあたる明治前半期の史料を集中的に収集した。三年間の研究によって、本研究課題の目的である、「近代日本における機密費運用の歴史的経緯と実態」についての実証的な検証、および監査体制の具体的な提言の見通しについては、ほぼ達成された。すなわち、(1)制度創設期における警察機密費と議会制導入との関係、(2)内閣制度設立後の藩閥政治家による機密費統制の試み、(3)政党政治の進展と機密費制度の変質、(4)疑獄の多発と機密費統制の制度化、(5)各省庁における機密費使途の特色、(6)敗戦後における機密費の廃止と復活、などの点を中心に検討を進めた。これまで断片的な言及のみに留まっていた近代日本の機密費とその制度について、全体的な概略を描けたこと、および制度の具体的課題を明らかにできたことの意義は大きい。また昨年度に引き続き『近代機密費史料集成Iー外交機密費編』をゆまに書房より刊行し、当該年度中に全巻(全6巻+別巻)の完結をみた。機密費に関係する原資料を影印で出版した書籍は本邦初のことであり、本研究課題が重視する、機密費の具体的な残存史料による考察を今後とも可能とする意味で重要な試みであった。本史料集は続編の刊行準備も進行中である。なお本研究の全体を通した成果についても、史料集とは別途の書籍として刊行を準備している。

そこで本研究では、主として近代を対象に、同制度の運用実態の解明を中心に、制度の形成、流用統制の試み、所管省庁ごとの使途の特色、戦後への部分的継承などについて、史料に基づき明らかにした。またその過程で、近代史上の機密費関係史料を捜索し、その一部を『近代機密費史料集成Iー外交機密費編』(ゆまに書房、2014ー2015、全7巻)として刊行する成果を得た。本年度の計画のうち、各収集史料の整理・分析作業は、当初の予定通りに進捗している。また、史料刊行および解説の執筆は年度当初の計画予定になかったが、急きょ準備を進め、年度内に刊行を開始した。その結果として、研究進展の状況も予定したものより進捗した。近代日本政治史最終年度となる次年度では、当初の研究計画で示した通り、機密費の具体的な支出項目を分類・整理した上で、各省庁の機密費使途に関する特色をまとめた包括的分析を行ないたい。そのために、「機密」活動としての適合性の判断や、通常の予算化および将来的な情報公開の是非について、判断の材料となるデータの作成を行う予定である。また、代表者が収集した史料のうち、刊行可能なものについては、随時出版にむけた働きかけを行なっていく予定である。本年度の計画のうち、公開史料の収集、および新規史料の発掘について、大部分が順調に進展している。また、各史料の整理・分析作業も、当初の予定通りに進捗している。ただし、研究期間中の調査によって新たな重要史料群の存在が明らかになったため、今後の調査期間および分析手法、公表手段などについて検討中である。次年度は、当初の研究計画の通り、史料によって明らかにされた具体的使徒や、制度的な運用方法の各種情報をもとに、時期や省庁ごとの背景事情をふまえて分析を行う。その際、本研究課題に関する新規発見事項などを、できるだけ早い段階で論文として執筆し、成果を公表することをめざす。また、より幅広い情報提供を呼びかけるため、適切な史料の公開方法などについて検討を進める。
婦人科腫瘍の発生メカニズムの分子生物的解析

婦人科腫瘍の発生メカニズムを解明する目的で、婦人科腫瘍細胞株(卵巣癌、子宮頚癌、子宮体癌、絨毛癌)や実際の婦人科腫瘍組織を用いて、癌抑制遺伝子p53,RbさらにCDK4inhibitorであるp16^<INK4>についての分子生物学的検討を行っている。平成6年度は特に絨毛癌細胞株についての癌抑制遺伝子p53の解析を行った。実際に用いた絨毛癌細胞株はBewo,GOH-1,GCH-2,SCH,JAR,JEG-3,NUC-1,HCCM-5の8株を用いた。各々の細胞株より抽出したgenomicDNAをHindIII,PvuII,BamHIにて消化後のSouthern blot.ではcontrolの胎盤に比べて異常は認められなかった。また各々の細胞株よりtotalRNAを抽出し発現レベルをNorthem blot.にて解析したところ。GCH-2,JAR,NUC-1細胞株においてcontrolの胎盤に比べて発現低下がみられた。さらにp53遺伝子の構造異常をDNAの塩基配列を調べることにより検討するとSCH株ではコドン249-250間にAGGつまりArg.の挿入という異常がみられ、JEG-3株ではコドン167がCAGからCATへの点突然変異が見られ、アミノ酸レベルではGlnからHisへの置換がみられた。またNUC-1株ではコドン17にGAAからGATへの、コドン24にAAAからAATへの点突然変異が見られ、各々アミノ酸ではGlnからAsp、LysからAsnへの置換が見られた。異常のように絨毛癌においても癌抑制遺伝子p53の不活性化がその発癌に関与していることを世界で初めて明らかにした。
多様な光・電気融合システムに対応可能な高速・低電力・小面積光受信回路の設計手法

本年度の主要な成果は光通信アンプ(TIA)の低雑音化に関する設計手法の確立である。前年度試作した65-nm CMOSでのチップにおいて、インダクタを用いた超高速動作(45 Gbps)、および25 Gbps並列実装時の雑音低減回路を提案した。平成30年度は提案した雑音低減回路の設計手法を検討し、180-nm CMOSでの動作実証を行なった。提案回路は抵抗とコンデンサからなるフィルタによって電源からのノイズを低減する回路であるが、フィルタの設計手法が明確ではなかった。フィルタの時定数を大きく(コンデンサの容量を小さく)すれば雑音の除去能力が小さく、逆に容量を大きくしすぎれば面積の増加を招く。また、検討により容量を大きくすることで電源のノイズがグラウンドに回り込み、性能を低下させることが分かった。そのため雑音除去能力を最大化する設計が必要となる。この問題について設計手法を検討し、180-nm CMOSでのチップ試作・実証を行なった。前年度に比べて低速でフィルタに大きな容量が必要となる5Gbpsでの動作検証により、提案手法は雑音除去性能を最大化し、対策をとらない場合に比べて38%、一般的な手法であるデカップリングコンデンサに比べて同面積で30%以上のノイズ低減を実現した。また、インダクタの設計については小面積化に主眼を置いて検討を進めた。インダクタとアンプをスタックした際の電磁的な結合について、前年度にシミュレーションによって検討した電源・グラウンド構造を180-nm CMOSで試作し、実測によって雑音が50%以上変化することを確認した。低雑音回路およびインダクタに関して2件の国際会議発表を行ない、インダクタについては英文論文誌への掲載が決定している。また、高速化回路および雑音フィルタの設計についてそれぞれ国際会議に投稿中である。平成28年度の研究目標は,トランスインピーダンスアンプ(TIA)の速度性能の向上とそのためのインダクタのモデル化を実測に基づいて検討することであった.実施段階においてチップ試作のプロセスを変更したため,本年度は回路シミュレーションおよび理論による研究の部分を先行させた.そのため,平成28年度の主な成果としては解析的モデルによる電力効率最大化,および並列実装時のノイズ対策回路の提案となった.まず,多段INV型TIAの電力効率を最大化するための解析的性能モデルの提案を行なった.ここで言う電力効率とは,1ビットを伝送するのに必要なエネルギー(energy/bit)を指す.多段型TIAは一般的なバッファ回路などとは異なり,単純にMOSトランジスタのサイズをテーパーで変化させていくと言った方法では性能を最適化できず,また性能を解析的にモデル化するにも厳密解は極めて複雑なものとなる.これを,初段とそれ以外に分けてモデル化することで電力-帯域トレードオフを解析的にモデル化することに成功し,TIAの段数も含めた性能最適化を可能とした.本成果は現在国際会議に投稿中である.また,本研究の一つの課題として並列実装におけるノイズの問題がある.本年度は電源・グラウンド電位の変動(バウンス)について主に検討し,バウンスがあっても影響を受けにくい回路,およびバウンス発生の要因となる電流変動を抑制する回路を提案した.両回路とも,入力信号や電源電位の変動を検出し,その影響を抑制する回路を付加することでノイズの影響軽減・発生抑制を実現している.一般にこのような回路は帯域の低下などのデメリットを伴うことが多いが,提案回路はそのようなデメリットの少ない回路構成となっており,高速動作を要求されるTIAに適した手法である.本成果についても国際会議への投稿を検討している.平成28年度は,研究費用および効果の観点から当初計画していた安価な180nmプロセスでの試作を行なうのを中止し,すでにあるチップに搭載されている素子・回路の測定によって代替した.これは,インダクタは構造が製造プロセスに強く依存するため,新規にチップ試作を行なうよりはメインターゲットとなる65nmプロセスでの測定を行なう方が費用対効果が高いと判断したためである.一方で,新規に設計したチップではないためモデル化のためのデータとしてはやや不足しており,モデル化の点では遅れている.ただし,その分回路シミュレーションによる検討は前倒しで進んでおり,回路の速度-電力トレードオフの解析モデルの提案や,並列時の電源ノイズへの対策の検討を先行させた.解析モデルは国際会議に投稿中であり,ノイズ低減回路についても投稿準備中である.これらの内容は当初計画では平成29年度に検討する予定だった内容を含んでおり,この点は当初計画よりも進んでいると言える.以上の状況から,検討順序の変更はあったものの全体としては研究目標達成に向けておおむね順調に進展していると言える.今年度の実績として,計画書で目標に掲げていた高速化をほぼ達成したことが挙げられる.本研究は高密度実装に向けた小面積で高速なアンプの実現を目標とし,1チャネルで50 Gbpsを数値目標として掲げていた.CMOS 65nmで試作したチップは実測で45 Gbpsの動作を確認し,消費電力は約4mWを実現した.目標の50 Gbpsには届かなかったものの,電力効率(1ビット伝送に必要なエネルギー)が0.1pJ/bitを下回るという世界最高クラスの電力効率を達成した.また,独自設計のインダクタを最適化することにより幅200um以下での実装を実現しており,高速・低電力・小面積の全てを満たす回路設計を実現させた.本成果は現在国際会議への投稿を準備中である.さらなる小面積化のため,インダクタの設計方法にも改良を加えており,シミュレーションベースの検討結果が国際会議に採択されている.

多様な性能への対応という面では,速度を25Gbpsに設定した場合についても検討が進んでおり,インダクタなしでの帯域延伸・低ノイズ化設計を提案した.CMOSプロセスにおいてインダクタなしでの25Gbpsはこれまでにほとんど例がなく,世界最小クラスの面積を達成している.本成果についても実測での効果が確認されており,国際会議への投稿を準備している.多並列実装時のノイズ対策についても検討を行なっているが,提案したノイズ抑制回路の効果が実測で明確に確認できていない.ノイズのモデル化に誤差があり,回路設計が適切に行なわれていないと推測しており,現在検討中である.ただし当初計画では予定していないノイズ抑制回路の提案を行なっており,致命的な遅れにはなっていない.研究計画に掲げた「超高速化(50Gbps動作)」,「並列実装用設計(25Gbps)」を実測で確認しており,それぞれ電力効率,面積で世界最高クラスの性能を達成している.また,平成28年度に遅れていたインダクタ設計についても検討が進み,小面積設計およびモデル化に関する成果が国際会議に採録されている.ノイズ問題について,提案したノイズ抑制回路が想定した性能を発揮できなかったという課題は残っているが,研究計画では平成29年度のノイズ対策は実測による基礎データの収集である.実測および問題点の洗い出しは進んでいるため,ノイズ抑制回路の提案に関しては軽微な遅れであると考えている.以上より,研究計画に掲げた目標にはほぼ到達したと考えている.本年度の主要な成果は光通信アンプ(TIA)の低雑音化に関する設計手法の確立である。前年度試作した65-nm CMOSでのチップにおいて、インダクタを用いた超高速動作(45 Gbps)、および25 Gbps並列実装時の雑音低減回路を提案した。平成30年度は提案した雑音低減回路の設計手法を検討し、180-nm CMOSでの動作実証を行なった。提案回路は抵抗とコンデンサからなるフィルタによって電源からのノイズを低減する回路であるが、フィルタの設計手法が明確ではなかった。フィルタの時定数を大きく(コンデンサの容量を小さく)すれば雑音の除去能力が小さく、逆に容量を大きくしすぎれば面積の増加を招く。また、検討により容量を大きくすることで電源のノイズがグラウンドに回り込み、性能を低下させることが分かった。そのため雑音除去能力を最大化する設計が必要となる。この問題について設計手法を検討し、180-nm CMOSでのチップ試作・実証を行なった。前年度に比べて低速でフィルタに大きな容量が必要となる5Gbpsでの動作検証により、提案手法は雑音除去性能を最大化し、対策をとらない場合に比べて38%、一般的な手法であるデカップリングコンデンサに比べて同面積で30%以上のノイズ低減を実現した。また、インダクタの設計については小面積化に主眼を置いて検討を進めた。インダクタとアンプをスタックした際の電磁的な結合について、前年度にシミュレーションによって検討した電源・グラウンド構造を180-nm CMOSで試作し、実測によって雑音が50%以上変化することを確認した。
低拘束圧時における陸成粘性土のせん断特性に関する研究

2年間にわたる低拘束圧を受けている陸成粘性土の飽和、不飽和土の静的・動的せん断試験を行い、それぞれの条件におけるせん断特性の把握を行ってきた。その結果を要約すると以下のとおりである。1.低拘束圧領域で求めた飽和粘性土の非排水せん断強さは高拘束圧領域で得られた強度増加率より算出された非排水せん断強さより50%程度大きな値を示す。2.飽和粘性土の強度異方性は拘束圧力、過圧密にはほとんど影響を受けずほぼ一定である。3.不飽和土のせん断強さは乾燥密度が低く、含水比の高いほど低下の割合が大きくなる。また、先行応力比(P_o/σ_o)が大きいほどせん断時の降状点は明白に表われ、降伏応力は先行応力比、拘束圧力、含水比の大きさによって変化する。4.45°面上のτ_fとσ_fは直線関係にあり、その直線の勾配φより求めたsinφは先行応じ力比が8以下ではlog(P_o/σ_o)と直線関係にあり、(P_o/σ_o)が8以上になると次第に1に漸近する。5.任意の含水比(w)、先行応力比(P_o/σ_o)=nでのsin^<-1>(τ_f/σ_f)であるφ_<wn>は次式で表わされる。軸差応力q_dを繰り返して受けたときの残留ひずみは載荷回数が100回程度ならば、静的にq_dに相当する軸差応力を受けたときの軸ひずみとほとんど同じである。7.土が破壊しない限り、載荷時の軸ひずみε_oと除荷時の軸ひずみε_oの比は載荷回数とともに1に漸近し、不飽和土では繰り返し応力載荷により次第に弾性的な性質が卓越する。一般に、陸成堆積粘性土は10m以浅の比較的浅い部分で崩壊している場合が多くみられる。しかしながら、このような低拘束圧力条件下における粘性土のせん断特性に関する研究例はあまり見当らない。また、陸上堆積粘性土層の載荷時、掘削時におけるせん断特性の変化及び地震や交通荷重に代表されるような動的繰り返し1荷重を受けた場合の過剰間隙水圧発生メカニズムとせん断特性の関係などについては、いまだ未解明な部分が多い。本研究は上記の点に着目し、異なる応力履歴を受けた陸成飽和粘性土に対して、低拘束圧力条件下において非排水静的・動的せん断試験を行うことにより,陸成飽和粘性土の静的・動的せん断特性を総合的に解明することを目的としている。以下に本研究より得られた主要な結論を列記する。i)底拘束圧領域で求めた非排水せん断強さは、高拘束圧領域において得られた強度増加率より算出した非排水せん断強さより50%程度大きな値を示す。よって、工学的な設計を考えた場合十分な検討が必要である。ii)変形係数は、圧密条件、せん断条件によらず拘束圧力の増加に伴って直線的に増加する。また強度異方性は、拘束圧力、過圧密履歴にはほとんど影響を受けない。iii)不飽和土の内的条件(含水比、乾燥密度、飽和度)は動的強度特性に影響を与え、同一含水比条件では乾燥密度が低いほど、また同一乾燥密度条件では含水比が高いほど、静的強度に対する動的強度の低下割合は大きくなる。iV)初期せん断力を受けている不飽和粘性土は繰返し載荷による過剰間隙水圧の発生が抑制され、土自体の軟化が生じない。また、初期せん断力の大きさによって動的変形特性は異なる。

一般に,陸成粘性土は10m以深の比較的浅い部分に堆積している場合が多く、地下水位の条件によって飽和している場合と不飽和の場合がある。したがって、低拘束圧を受ける条件となっている。このような状態にある土を考慮して、本年度は応力履歴を受けた不飽和陸生粘性土について拘束圧力を50,100,200kpaとして静的・動的非排水せん断試験を行った。以下に本研究で得られた主な結果について記述する。1.応力履歴を受けた不飽和土は軸ひずみε〓12%で降伏し、ε>5%では応力に比例してひずみが増大する。特に、先行応力比が大きいほど降伏点は明確に現れる。また、降伏応力は先行応力比、拘束圧力、含水比の大きさによって変化している。2.45°面上のτ_fとσ_fは直線関係にあり、その直線の勾配φより求めたsinφは先行応力比(p_c/σ_c)の対数と直線関係にあり、(p_c/σ_c)が8以上では次第に1に漸近する。4.軸差応力q_dを繰り返して受けたときの残留ひずみは載荷回数が100回程度ならば、静的にq_dに相当する軸差応力を受けたときの軸ひずみとほとんど同じである。5.土が破壊しない限り、載荷時の軸ひずみε_cと除荷時の軸ひずみε_cの比は載荷回数とともに1に漸近し、不飽和土では繰り返し応力載荷により次第に弾性的な性質が卓越する。
ガーネットフォトニクスを用いた光非相反素子集積型半導体レーザの開発

半導体レーザの発振安定化のため、光アイソレータなどの光非相反素子は必要不可欠である。半導体レーザと光非相反素子の集積化のため、ガーネット基板上に半導体導波層を有する光非相反素子を構成し、感光性接着剤を用いた貼り合わせにより半導体レーザと集積化する方法について検討した。光通信システムでは、光源に用いられる半導体レーザの発振安定化のため、光非相反素子である光アイソレータは必要不可欠である。近赤外領域では、光アイソレータを構成するとき、磁気光学効果の大きな磁性ガーネットが用いられる。本研究は、ガーネット基板上に半導体導波層を有する光非相反素子を構成した後に半導体レーザを集積化させるガーネットフォトニクスにより、光非相反素子集積型半導体レーザを開発することを目的としている。ガーネット基板上にrfスパッタリングによりSiを成膜して、Si膜の特性を評価した。また、ガーネット基板上に成膜された磁性ガーネット膜の上にSiを成膜して特性を評価したところ、ガーネット基板上に直接成膜したSi膜と同等の特性を有することが確認された。測定により得られたSi膜の屈折率をもとに、磁気光学導波路で得られる波長1.55μmにおける非相反移相効果の大きさを計算した。空気/Si/磁性ガーネット構造の磁気光学導波路における非相反移相効果の大きさは、導波層であるSi層の厚さが0.19μmの時に最大となり、波長1.55μmで約8.2rad/mmであり、極めて大きな非相反移相効果が得られることが分かった。実際に製作される磁気光学導波路は空気/Si/磁性ガーネット/ガーネット基板となるので、ガーネット基板上に成膜される磁性ガーネット膜の厚さに対する非相反移相効果の大きさを計算したところ、磁性ガーネット膜厚が0.3μm以上で非相反移相効果の大きさは一定となることが明らかとなった。光非相反素子の一つとして、非相反移相効果を利用した光アイソレータについて検討した。この素子は、ガーネット基板上に磁性ガーネット膜を成膜し、その上に導波層となるSiを成膜することで得られる磁気光学導波路を利用する。光アイソレータは、光分岐結合器、非相反移相器、相反移相器により構成されるマッハツェンダ干渉計を有する。これまでの測定により得られた材料定数をもとに、磁気光学導波路を伝搬するTMモードに生じる波長1.55μmにおける非相反移相効果の大きさを計算し、非相反移相器を設計した。また、光分岐結合器として1×2型MMIカプラを設計した。導波路の等価屈折率を計算し、得られた値から相反移相器を設計し、光アイソレータ全体の設計を完了した。半導体レーザと光非相反素子を集積化させるための基礎実験として、異なる材料同士の貼り合わせを試み、Siとガーネット結晶等の組み合わせで、再現良く貼り合わせが実現されることを確認した。光分岐結合器として採用したMMIカプラを試作し、その導波特性を評価した。1ポートから入射された光波が、等しい光強度で分岐されることを確認した。半導体レーザから磁気光学導波路への光結合効率を計算し、半導体レーザと光アイソレータの集積化のための導波路構造の最適化を行った。素子の集積化のため、感光性接着剤を用いた貼り合わせを試みた。二枚の平滑な基板を用いた貼り合わせを実現する方法を確立した後に、三次元加工が施された基板を用いた貼り合わせを試み、感光性接着剤を用いた貼り合わせが実現できることを明らかにした。交付申請書において、今年度の研究実施計画として、非相反移相効果を利用した光アイソレータの設計、光分岐結合器の試作及び評価、Siと化合物半導体のウェハボンディングを実施することとしていた。

この中で、光アイソレータの設計、光分岐結合器の試作、ウェハボンディングの基礎実験は完了しており、光分岐結合器の評価のみ、今後の検討課題として残っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。まずは試作した光分岐結合器の光学的な評価を実施する必要がある。光分岐結合器の評価の後に、光アイソレータ全体を試作し、光学的な特性を評価する。半導体レーザと光非相反素子の集積化のために、各構成要素の最適設計を完了するとともに、並行して異種材料の貼り合わせの実験を推進する。
生体の光イメージングの研究-生体の平均光路長マップの作製-

近赤外光利用生体診断装置は酸素化ヘモグロビンと脱酸素ヘモグロビンの吸収スペクトル差を利用して無侵襲で簡便に生体の酸素飽和度等の生理情報を得られるところから、医療現場のみならず、脳科学、スポーツ工学など広い分野で酸素代謝のモニタリングが出来る装置として利用が広まっている。しかし、光は生体組織により強く散乱されるため、その実効光路長は光源-検出器間距離よりもかなり長いものとなる。従来の近赤外光利用生体診断装置は連続光源と検出器からなるため、この実効光路長を測定することはできず、酸素飽和度の変化率といった定性的なデータしか得られなかった。一方、時間的なパルス幅が極短いパルス光源と高速検出器からなる時間分解測定により、この実効光路長は測定可能である。この実効光路長データをもとに、生体の各部位における平均的な光路長がわかれば、従来の連続光利用診断装置により定量的な測定が可能となる。本研究では、時間分解測定が可能な光イメージング装置を用い、最大16chの同時測定を行い、生体の各部位における平均光路長を計測し、マップを作製する。平成15年度は成人男子頭部右側の前額部、側頭部、後頭部の3領域の平均光路長測定データの妥当性を検討するため、反射型測定を対象とした断層イメージングアルゴリズムを開発、測定データから頭部各層の光学特性値を推定した。さらにその値をもとに生体頭部の光伝播シミュレーションを行い、平均光路長を求め、測定結果との比較を行った。また、平均光路長データの検討を行い、年齢差、肌色などの個人差の影響を明らかにした。また、上腕、下肢については、筋肉や血管などの影響が見られたため、測定箇所と同じ場所のMRI画像を取得し、血管や骨、筋肉あるいは脂肪などの位置を確認し、光イメージとの比較を行ない、各組織による光イメージへの影響を明らかにした。これらの結果を各種会議等で発表し、特に臨床応用の観点におけるデータの有用性について高い評価を受けた。近赤外光利用生体診断装置は酸化ヘモグロビンと脱酸素ヘモグロビンの吸収スペクトル差を利用して無侵襲で簡便に生体の酸素飽和度等の生理情報を得られるところから、医療現場で広く利用され、健康器具としての利用も広まりつつある。平成14年度はマップ作製を目的とした、光イメージング装置の送受光用光ファイバプローブ用フォルダ開発ならびに数名の健常な被験者を対象とした平均光路長マップの作成を行い、フォルダの改良やマッピングのアルゴリズムの検討や、測定データの比較から個人差の検討など、基礎的な点について検討を行った。ヒト頭部の平均光路長については、変動が比較的少ないといわれる成人男子頭部右側の前額部、側頭部、後頭部の3領域について、20歳台から50歳台までを対象として行った十数例の平均光路長データをもとに、データの比較検討を行い、年齢差や頭髪の状態、肌色等の個人差の影響について検討した。また、上腕、下肢については、透過型測定用フォルダを作製、数名の健常な被験者を対象とした測定を行い、フォルダや測定法の検討を行った。

また、上腕、下肢については、筋肉や血管などの影響が見られたため、測定箇所と同じ場所のMRI画像を取得し、血管や骨、筋肉あるいは脂肪などの位置を確認し、光イメージとの比較を行ない、各組織による光イメージへの影響を明らかにした。これらの結果を各種会議等で発表し、特に臨床応用の観点におけるデータの有用性について高い評価を受けた。
ヒトジラミ嗅覚受容体の匂い応答特性の網羅的解明を通じた体臭検出センサ素子の開発

平成27年度に5種類のPhORの混合臭に対する応答をアフリカツメガエル卵母細胞発現系により測定し,PhOR2がアルコール系,アルデヒド系,ベンゼン系,テルペン系,バニリン系,大環状ケトン系の匂い物質に,PhOR3がカルボン酸系,アルコール系,アルデヒド系の匂い物質に対して応答を示すことを明らかとしており、今年度はPhOR2およびPhOR3の匂い物質に対する応答特性を明らかとするため,これらの混合臭に含まれる各匂い物質,およびヒトの体臭成分を含む匂い物質に対する応答測定をアフリカツメガエル卵母細胞発現系により実施した.これらの結果から,PhOR2およびPhOR3は、ヒトの体臭成分中の100種類の匂い物質のうち複数種の匂い物質に対して応答を示す嗅覚受容体であることが示された.本研究において,ヒトの体臭を選択的に検出する匂いセンサ素子となるSf21細胞の系統樹立までは至ってはいないが,アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いることにより,5種類のPhOR,特にPhOR2およびPhOR3のヒトの体臭成分を含む匂い物質に対する応答特性解析を達成した.それぞれヒトの体臭成分の匂い物質に対して異なる応答性を示したことから,ヒトジラミも他の昆虫と同様に複数の嗅覚受容体により匂い物質を認識している可能性がある.本研究において施行していない匂い物質に対するPhOR2およびPhOR3の応答特性の解明,機能解明に至っていない嗅覚受容体PhOR5, 6, 7の応答特性を明らかにすることは,将来的にはヒトジラミが宿主の特定,配偶行動などに利用している匂い物質の同定やその嗅覚機能の解明,そしてヒトの体臭を選択的に検出するセンサ素子の開発へと発展することが期待される.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画時には,匂いセンサのセンサ素子として利用可能となるPhORおよびPhOrcoを発現したセンサ細胞を構築し,それを用いてヒトの体臭成分を含む100種類の匂い物質に対する応答特性を解析する予定であったが,構築したセンサ細胞は対象とした匂い物質に対して有意な蛍光強度の増加を示さなかった.そこで,アフリカツメガエル卵母細胞発現系により各PhORおよびPhOrcoを発現したアフリカツメガエル卵母細胞を用いてヒトの体臭成分を含む100種類の匂い物質のうち92種類の匂い物質に対する応答測定を実施し,ヒトジラミ生体で機能する5種類のPhORの応答特性を明らかにした.これらの結果から,ヒトジラミが検出可能な匂い物質を特定することができ,ヒトの体臭成分中の100種類の匂い物質の中から,ヒトジラミが宿主特定に使用している可能性がある匂い物質が示された.ヒトの体臭を選択的に検出する匂いセンサ素子の開発のため,コロモジラミの嗅覚機能に着目し,その嗅覚受容体の機能解析に取り組んでいた.当初予定していたSf21細胞において,嗅覚受容体の応答を取得できないという問題にもアフリカツメガエル卵母細胞発現系と別の手法を用いることで対応し,コロモジラミ生体で機能している5種類の嗅覚受容体の92種類の匂い物質に対する応答特性解析を達成している.さらに試行する匂い物質数を増やすことで応答特性情報の拡充,および嗅覚受容体の機能解明への発展が期待される.またコロモジラミ生体の匂い物質に対する行動解析により,嗅覚受容体の生体機能の知見を得ており,今後の検証により生体における嗅覚受容体の機能解明に繋がることも期待される.また,ヒトジラミが検出可能な匂い物質を特定するため行動試験を実施する予定であったが,アフリカツメガエル卵母細胞発現系により各PhORの応答特性が明らかになったことから,ヒトジラミが検出可能な匂い物質に関する知見を得ることができた.そこで,PhORの応答が生体においてどのような嗅覚行動を解発するのか検証するため,PhOR2またはPhOR3が応答を示す匂い物質に対する行動試験を実施した.その際,行動試験手法の改良を行い,個体のヒトジラミの匂い物質に対する行動を画像解析により評価する手法を確立した(Iwamatsu T., et al., 2016).その手法により,PhORが応答を示す複数の匂い物質がヒトジラミに対して忌避行動を解発することを明らかとした.これらのことから,本年度の研究は研究計画に従い順調に進展している.平成27年度に5種類のPhORの混合臭に対する応答をアフリカツメガエル卵母細胞発現系により測定し,PhOR2がアルコール系,アルデヒド系,ベンゼン系,テルペン系,バニリン系,大環状ケトン系の匂い物質に,PhOR3がカルボン酸系,アルコール系,アルデヒド系の匂い物質に対して応答を示すことを明らかとしており、今年度はPhOR2およびPhOR3の匂い物質に対する応答特性を明らかとするため,これらの混合臭に含まれる各匂い物質,およびヒトの体臭成分を含む匂い物質に対する応答測定をアフリカツメガエル卵母細胞発現系により実施した.これらの結果から,PhOR2およびPhOR3は、ヒトの体臭成分中の100種類の匂い物質のうち複数種の匂い物質に対して応答を示す嗅覚受容体であることが示された.本研究において,ヒトの体臭を選択的に検出する匂いセンサ素子となるSf21細胞の系統樹立までは至ってはいないが,アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いることにより,5種類のPhOR,特にPhOR2およびPhOR3のヒトの体臭成分を含む匂い物質に対する応答特性解析を達成した.それぞれヒトの体臭成分の匂い物質に対して異なる応答性を示したことから,ヒトジラミも他の昆虫と同様に複数の嗅覚受容体により匂い物質を認識している可能性がある.

本研究において施行していない匂い物質に対するPhOR2およびPhOR3の応答特性の解明,機能解明に至っていない嗅覚受容体PhOR5, 6, 7の応答特性を明らかにすることは,将来的にはヒトジラミが宿主の特定,配偶行動などに利用している匂い物質の同定やその嗅覚機能の解明,そしてヒトの体臭を選択的に検出するセンサ素子の開発へと発展することが期待される.初年度はヒト体臭成分中のうち92種類の匂い物質に対する応答特性を解明したが,残る8種類の匂い物質に対する応答測定は実施されていない.これらの匂い物質は一般的に市販されていない匂い物質であり,別途合成委託等の必要性があるため,入手が非常に困難である.そのため,次年度は5種類のPhORのうち,92種類の匂い物質に対して応答を示さなかったPhORに注目して研究を推進する予定である.この応答を示さなかった3種類のPhORは92種類の匂い物質に対して応答を示さなかったがアフリカツメガエル卵母細胞発現系において,応答を示した2種類のPhORと同程度のタンパク質量が発現していることをウェスタンブロッティングにより明らかにしている.そのため,初年度に試行した匂い物質以外のヒト体臭成分あるいはその他の環境中の匂い物質に対して応答を示す可能性が想定される.ヒトジラミはその糞中のアンモニウム塩に対して集合する性質をもつことから,次年度は応答を示さなかった3種類のPhORのアンモニウム塩を含む他の匂い物質に対する応答測定を実施することで,これらのPhORの応答特性を明らかにする予定である.これによりヒトジラミが匂い物質の検出に利用しているPhORの応答特性,応答パターンの網羅的な解明が可能となり,各PhORの生体における機能解明にまで発展することが期待される.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
「永続的ソジョナー」中国人によるトランスナショナルな社会的統合の研究

本研究は、本研究は、留学を契機として来日する中国人のアイデンティティや日本社会への統合についての考察を通して、日本社会および国際関係の変容を展望したものである。日本国内および中国(黒龍江省、北京市等)において聞き取り調査等を行い、中国人移住者の「国際移民システム」および「永続的ソジョナー」アイデンティティについて、とりわけ近年増加が顕著である(1)1980年代以降の出生者および(2)中国東北部出身者という新たな層の中国人移住者の広がりについて明らかにした。本研究は、留学を契機として来日する中国人のアイデンティティや日本社会への統合についての考察を通して、日本社会および国際関係の変容を展望するものである。日本に滞在する中国人は増加の一途をたどり、韓国・朝鮮人につぐ大規模な外国人人口をなしている。また中国人の移民プロセスの特徴は、留学・留学から日本企業や研究機関等への就職という長期滞在パターンが成立している点で、他のニューカマー外国人にはみられない、日本の高等教育、社会、経済と深いつながりを持つ集団を形成している。近年では日本国籍や永住資格を持つ中国人も急増する一方で、常に帰国が意識され強いナショナル・アイデンティティを保持している。本研究では、(1)「国際移民システム」仮説の精緻化、(2)「永続的ソジョナー中国人」の日本的特質および社会的統合に焦点を絞り、中国人によるトランスナショナルな移民システムの展開とそのインパクトを明確する予定である。本研究は,留学を契機として来日する中国人のアイデンティティや日本社会への統合についての考察を通して,日本社会および国際関係の変容を展望するものである。日本に滞在する中国人は増加の一途をたどり,韓国・朝鮮人につぐ大規模な外国人人口をなしている。また中国人の移民プロセスの特徴は,留学・留学から日本企業や研究機関等への就職という長期滞在パターンが成立している点で,他のニューカマー外国人にはみられない,日本の高等教育,社会,経済と深いつながりを持つ集団を形成している。近年では日本国籍や永住資格を持つ中国人も急増する一方で,常に帰国が意識され強いナショナル・アイデンティティを保持している点に申請者は以前より注目してきた。本研究では,(1)「国際移民システム」仮説の精緻化,(2)「永続的ソジョナー中国人」の日本的特質および社会的統合に焦点を絞り,中国人によるトランスナショナルな移民システムの展開とそのインパクトを明確にした。とくに日本永住資格を取得するニューカマー中国人が急増しており,日本政府としても従来のオールドカマー在日韓国・朝鮮人や在日華僑をメンバーとしていた「永住者モデル」を変更しなくてはならない段階に達している。こうした成果により横浜市財団法人横浜学術教育振興財団の研究論文刊行費助成を受け,単著『「永続的ソジョナー」中国人のアイデンティティ』として発表した。今年度はとくに日本におけるニューカマー中国人の子どもの教育、とりわけ高校進学を果たした生徒たちが抱える問題と高校でのサポートについて考察した。近年では中国で中学を卒業もしくは高校に進学後に来日し、日本の高校への入学を希望する者の増加も顕著であるが、ニューカマー中国人の子どもたちの間にも、日本での教育について抱えている困難さが多様化していることは事実である。かれらが入学後に抱えるさまざまな問題のなかでは、第一に新来の生徒たちは自分が日本の高校で学ぶ意味が客観視できていないことが大きかった。第二に母国の中国と日本の学校文化の違いから、日本での進学を望みながらもうまく高校での学習を進める動機づけを持てずにいる生徒が少なくないことも明らかになった。一方でかれらは、母国での高校生活や進学・就職にも大きな期待を持ててはおらず、日本の高校生のとくに服装や行動といった部分への「過度な」同化や「逃避」に向かうこともある。なかには、学校に通うことに価値を見出さない学外の仲間(日本人もしくはエスニック・グループ)の文化に「埋没」しがちな者もみられた。こうした中国人も含め外国につながる生徒を受け入れる教育現場においては、生徒が置かれている状況および問題を自覚し、高校生活や卒業後に役立つ力をつけることがいかに必要なのかということが少しずつではあるが認識されるようになっている。ことさら日本語指導や学校適応のみを強調する見方から、生徒らの声を聞くことや「重要な他者」との出会いの重要性が見直されている。このほか、かれらのへの支援のために、外部の援助者が学校現場に関わることの意義や地域社会におけるサポート・ネットワーク構築の可能性についても考察を行った。今年度は1年間、学内の「海外及び長期国内出張」制度を利用し、中国東北三省から日本中国人移住者が増加していることに着目し調査・研究活動を行った。研究テーマとしては2つの大きなテーマにもとづき、調査活動を実施した。第1に、中国人留学生によるトランスナショナルな移民システムの展開と地元社会インパクト、第2に中国残留孤児帰国者家族や中国人の子どもたちの日本の学校教育不適応問題についての中国の教育状況との比較研究である。日本留学に関しては、新たな層の中国人留学生の広がりが目立っている。

とくに、「80後」「90後」などと呼ばれる、80年代以降に生まれた、いわゆる「一人っ子政策」実施以降に生まれた物質的な豊かさを享受してきた世代、またこうした集団に共通する「富二代」と呼ばれる父母や家庭が裕福な家庭で育った若者たちにとっては、前の世代の留学とはまったく異なる意味合いを持つようだ。中国の経済発展にともない、留学も教育の市場化、留学産業により留学自体が一般化・大衆化し、旅行も含めると海外移動がさまざまな層に浸透しつつあることが明らかになった。在日中国人の子どもの教育の問題に関しては、中国では激烈な受験競争のほかにも、進学校入学や転入のための現金授受などが広がっており、教育的格差からの逃避として日本の学校を捉えるのも無理はない。かれらを受け入れる日本の学校の教員も研修などを通して、こうした学校制度や教育事情を知る必要があるのかもしれない。中国の経済発展に伴い、立ち遅れていた社会学の分野の研究の発展は目覚しく、こちらの研究者との交流および共同研究は非常に有意義なものであった。上記の2テーマ以外にも、中国残留孤児家族の帰国者、日本人と結婚のために渡日する女性やその子どもたち、日本企業就職などの入国ルートも看過できない規模になりつつあることがわかった。本研究は、日本における中国人移住者たちのアイデンティティの変容や送り出し社会に与える影響の考察を通して、日本の「多文化」化や東アジアにおける社会変容を展望するものである。本年度はとくに、中国人移住者の「国際移民システム」および「永続的ソジョナー」アイデンティティについて、とりわけ近年増加が顕著である(1)80年代以降の出生者および(2)中国東北部出身者という新たな層の中国人移住者の広がりに着目して研究を行った。(1)「一人っ子政策」実施以降に生まれた世代にとっての渡日・滞日の意味づけ「一人っ子政策」以降に生まれた若者に関しては、中国ではやや差別的に「80後」「90後」などと呼ばれているが、中国の大学教育の急速な拡大により就職難が深刻となり、代替的に海外留学を選択する現象が見受けられる。さらにかれらは西欧や先進国へのコンプレックスがより薄れ、強い自信ややや形式的な愛国心を持ちながら海外に留まっていることが顕著である。(2)中国東北部からの中国人移住者の増加現在では東北三省(遼寧省・吉林省・黒龍江省)の出身者が在日中国人の3割以上を占められている。朝鮮族、IT産業及びコールセンターなど外部業務委託関連の日系企業の進出など、日本語人材をめぐる環境としては中国の他地域とは大きく異なっており、東北部からの移民送り出しのプロセスと、それによる家族や地元へインパクトも看過できない。東北部においては、移民送出に必要な斡旋業者や親族ネットワーク、また日本からの送金、親族の扶養など家族や世帯レベルでのネットワーク、地元への投資や起業等、日本への移住をめぐってトランスナショナルな社会空間が形成されている。