hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長寿命核分裂生成物に関連した安定同位体の高速中性子捕獲断面積の系統的研究

本研究では、1既設のガンマ線検出器の一部を更新して感度を2倍に向上させ、2長寿命核分裂生成物Zr-93試料の不純物同位体Zr-90,91,92,94及び同じく長寿命核分裂生成物Sn-126の不純物同位体Sn-117,118,119,120,122,124について高速中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルを精度良く系統的に測定して核データを供給し、3測定されたデータを統一的に理論解析することによりZr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構を解明して理論予測精度を向上させ、4長寿命核分裂生成物であるZr-93及びSn-126の高速中性子捕獲断面積の精度良い評価値を与える、ことを主な目的としている。各項目の成果概要は以下の通りである。1更新する高感度ガンマ線検出装置の主ガンマ線検出器として、直径15.2cm、長さ30.4cmの大型NaI(Tl)ガンマ線検出器を設計・製作した。また、中性子捕獲実験データ解析に必要な検出器の応答関数及び重み関数を求めた。2 Zr-90,91,92,94及びSn-116,117,118,119,120,122,124に対して測定を行った。そして、Zr-90,91,92,94及びSn-117,118,119についてはデータ処理を完了し、捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルの核データを供給した。3 Zr-90,91,92,94及びSn-117,118,119の測定で得られた中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルについて、原子核反応における統計模型を用いて理論解析を行い、Zr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構に関する知見を得た。4 Zr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構に関する知見を基に、長寿命核分裂生成物であるZr-93及びSn-126の高速中性子捕獲断面積の暫定評価値を得た。本研究では、1既設のガンマ線検出器の一部を更新して感度を2倍に向上させ、2長寿命核分裂生成物Zr-93試料の不純物同位体Zr-90,91,92,94及び同じく長寿命核分裂生成物Sn-126の不純物同位体Sn-117,118,119,120,122,124について高速中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルを精度良く系統的に測定して核データを供給し、3測定されたデータを統一的に理論解析することによりZr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構を解明して理論予測精度を向上させ、4長寿命核分裂生成物であるZr-93及びSn-126の高速中性子捕獲断面積の精度良い評価値を与える、ことを目的としている。初年度である本年度は、上記項目の1と2について研究を遂行し以下の成果を得た。1更新する主ガンマ線検出器として直径15.2cm、長さ30.4cmの大型NaI(Tl)ガンマ線検出器を設計・製作し、基準ガンマ線源を用いた基本特製試験を行った。その結果、エネルギー分解能が7.9%(662keVガンマ線に対する半値幅)、時間分解能が3.0ns(511keVガンマ線に対する半値幅)であり、設計通りの高性能検出器であることを確認した。

2 Zr-90,91,92,94及びSn-116,118,119,120の各同位体試料を準備した。また、他の同位体に比べて比較的測定が容易と予想されたZr-91,92に対して、東京工業大学・原子炉工学研究所に設置されている3UH-HC型ペレトロン加速器、高感度ガンマ線検出装置、及びデータ収集・処理装置を用いて、高速中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルの測定を行った。また、測定で得られたデータの処理を行った。本研究では、1既設のガンマ線検出器の一部を更新して感度を2倍に向上させ、2長寿命核分裂生成物Zr-93試料の不純物同位体Zr-90,91,92,94及び同じく長寿命核分裂生成物Sn-126の不純物同位体Sn-117,118,119,120,122,124について高速中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルを精度良く系統的に測定して核データを供給し、3測定されたデータを統一的に理論解析することによりZr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構を解明して理論予測精度を向上させ、4長寿命核分裂生成物であるZr-93及びSn-126の高速中性子捕獲断面積の精度良い評価値を与える、ことを目的としている。2年目である本年度は、上記項目の1から3について研究を遂行し以下の成果を得た。1更新した高感度ガンマ線検出器の総合特性試験を行い、設計通りの高性能検出器であることを確認した。また、中性子捕獲実験データ解析に必要な検出器の応答関数及び重み関数を求めた。2 Sn-117,122,124の各同位体試料を準備した。また、Zr-90,91,92,94及びSn-117,119に対して、東京工業大学・原子炉工学研究所に設置されている3UH-HC型ペレトロン加速器、更新前及び更新後の高感度ガンマ線検出装置、及びデータ収集・処理装置を用いて、高速中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルの測定を行った。3 Sn-119の測定で得られた中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルについて、原子核反応における統計模型を用いて理論解析を行った。本研究では、1既設のガンマ線検出器の一部を更新して感度を2倍に向上させ、2長寿命核分裂生成物Zr-93試料の不純物同位体Zr-90,91,92,94及び同じく長寿命核分裂生成物Sn-126の不純物同位体Sn-117,118,119,120,122,124について高速中性子捕獲断画積及び捕獲ガンマ線スペクトルを精度良く系統的に測定して核データを供給し、3測定されたデータを統一的に理論解析することによりZr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構を解明して理論予測精度を向上させ、4長寿命核分裂生成物であるZr-93及びSn-126の高速中性子捕獲断面積の精度良い評価値を与える、ことを目的としている。最終年である本年度は、上記項目の2から4について研究を遂行し以下の成果を得た。2 Sn-117,118,119,120,122,124に対して、東京工業大学・原子炉工学研究所に設置されている3UH-HC型ペレトロン加速器、上記1で更新した高感度ガンマ線検出装置、及びデータ収集・処理装置を用いて、高速中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルの測定を行った。また、Sn-117,118,119については、測定で得られたデータの処理を行い、捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルの核データを供給した。3 Zr-90,91,92,94及びSn-117,118,119の測定で得られた中性子捕獲断面積及び捕獲ガンマ線スペクトルについて、原子核反応における統計模型を用いて理論解析を行い、Zr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構に関する知見を得た。4 Zr及びSn同位体の高速中性子捕獲反応機構に関する知見を基に、長寿命核分裂生成物であるZr-93及びSn-126の高速中性子捕獲断面積の評価値を得た。
「ならず者国家」の行動に対する強制と誘導：威嚇・約束の説得力と国際合意を巡る相克

安全保障上の脅威をもたらす存在に対していかに対処すればよいか。この問題に対しては従来,たとえば「威嚇か約束か」「強制か誘導か」「制裁か宥和か」「対話か圧力か」といった形で,とりうる政策の選択肢を二項対立的にモデル化することが自明視されてきた。このような前提は,現場の政策論争のみならず,強制外交論や対外政策論,安全保障論といった学術研究にも共有されてきたものと言ってよいだろう。まさしく本研究課題も,当初の構想においてはその枠組を外れるものではなかった。しかしながら,現実の政治においては,ある脅威に対してある時期に実行されている政策的立場を,必ずしも「対話か圧力か」といった枠組みの一方の側に,疑問の余地なく分類できるわけではない。コミットメントの説得力を支えるのは,その背後にある国内合意や国際合意であると考えられるが,そうした合意が国際政治学の研究対象となってきたのは,そもそもなぜなのか。それは,安全保障上の政策争点に関する立場をめぐって,関係者が一枚岩であること(合意が存在すること)は到底自明視できるものではないからである。以上で指摘した,通念的な認識枠組みと現実との間の齟齬は,学術研究における問いの立て方,実証のなされ方,さらに現場における政策論争のあり方まで,従来とは異なった角度から捉え直す必要を示唆するものと推測される。なお,雑誌『国際政治』への研究成果の投稿は,年度内には間に合わなかった。しかし,原稿は現時点において作成の最終段階にあり,本報告書の提出と前後して投稿される予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究計画は,(1)先行研究のレビュー,(2)仮説構築,(3)イラクに関する事例研究を柱としていた。一次資料の調査を行う予定のConflict Records Research Centerが2015年6月19日に一時閉所となった後,今日まで再開していない。このため,米国の国立公文書館・議会図書館で調査を行った。湾岸戦争・イラク戦争につき,オンラインで特定した文書を請求したが,有用な未公刊の文書は少ないことが判明した。議会図書館では,安全保障論や国際秩序論につき,Hans J. Morgenthauによる未公刊文書のコレクションや二次資料を利用した。この国外での調査に加えて,もっぱら二次資料(文献)を用いて研究を行った。(3)上記の経緯により,イラクに関する事例研究は,やや資料が手薄な状況で,主に湾岸戦争とイラク戦争について行うことになった。(2)その中で得られた暫定的な仮説は,国家の適切な行動の範囲に関して,国際社会において共有される認識が,威嚇の説得力を左右しているというものである。(1)「ならず者国家」をめぐる国際社会の対応とは,異質な主体を抱える中でのグローバル・ガバナンスの一形態と表現することもできよう。特に,そこで大国の果たしうる役割に注目するならば,例えばウィーン体制の成立過程と機能などは,歴史上の事例として示唆に富むと期待できる。このように,国際秩序論の観点から問題を位置付けることができそうだという感触はあるが,関連する問題群の範囲を明確化してはっきりと定位できたと言える段階には達していない。イラクの事例の一般性(あるいは特殊性)についても同様である。これらの点は今後さらに検討を重ねる余地がある。(1)先行研究のレビューについては,「ならず者国家」に対する強制外交が,二つの点で国際秩序と関係していることを明らかにした。国際社会において許容される適切な行動と,国際社会において存続を認められるべき正統な構成員としての資格の二点である。(2)仮説構築については,説得力ある威嚇をめぐってのトレードオフが予想される。大きな不利益を予告するほど,多国間の合意が難しく,信頼性が乏しくなるというものである。約束の説得力についても,国内あるいは国際的な合意の観点から仮説が構築できる。(3)イラクに関する事例研究については,一次資料の公開状況の制約が強い。しかし,これは予期されていたことであり,この制約下でも,期待していた程度には政治学的な含意を引き出すことはできたと言える。本年度は(1)問題の定位,(2)事例の範囲の特定,(3)仮説の精緻化と検証を計画に挙げた。(1)および(2)は,研究対象の位置づけおよび外延の画定に関わる問題である。歴史的に見て,国家のある種の対外政策や,あるいは国内の政策・政情を,国際秩序との関係において評価し,そこに何らかのレッテルを付して取り扱うという現象は,何も「ならず者国家」に限られるものではない。むしろ国際政治において,そうした試みは数多く行われてきた。本研究課題も,そうした広い文脈の中に位置付けることのできる問題だと言えるだろう。したがって,(3)で挙げた仮説の精緻化・検証の前提となるべき作業が未だ残っている。すなわち,そもそも歴史的に見て,国際秩序は多様な国家の包摂・排除をめぐっていかなる課題を抱えてきたのか,またそうした国家群に対しては従来いかなる対処法が試みられてきたのか。こうした点を今一度,理論的にかつ包括的に整理しなおすことの重要性が明らかになった。そのうえで,包括的な現象群のうちのどこまでを,本研究と直接的に関連づけて考察対象に組み込むべきかについては,来年度も引き続き検討する必要が残った。

研究期間の開始後に当面閉鎖となった米国のConflict Records Research Centerは,本年度も運営を再開しなかったため,本年度は一次資料調査を行わないこととし,国内での二次資料調査を行うにとどまった。成果の公表について言えば,本年度はこれまでの研究成果の中間的なまとめとして,「武力行使の威嚇と国際合意ー湾岸戦争・イラク戦争を事例に」と題する報告を日本国際政治学会研究大会にて行った(10月)。ここでの報告内容は,(3)の仮説の,現時点で利用可能な資料に基づく暫定的な検証にとどまるものではあるが,来年度(平成29年度)中の掲載を目指して『国際政治』への投稿を準備中である。上に挙げた(1)問題の定位,(2)事例の範囲の特定,(3)仮説の精緻化と検証のいずれについても,未解明の点が残っているため,本年度分の計画がすべて完了したと言うことはできない。しかしながら,いずれについても一定の成果を得ることができ,また学会報告を経て研究内容の一層の深化,ならびに公表への見通しも立ってきたことから,このように評価できる。安全保障上の脅威をもたらす存在に対していかに対処すればよいか。この問題に対しては従来,たとえば「威嚇か約束か」「強制か誘導か」「制裁か宥和か」「対話か圧力か」といった形で,とりうる政策の選択肢を二項対立的にモデル化することが自明視されてきた。このような前提は,現場の政策論争のみならず,強制外交論や対外政策論,安全保障論といった学術研究にも共有されてきたものと言ってよいだろう。まさしく本研究課題も,当初の構想においてはその枠組を外れるものではなかった。しかしながら,現実の政治においては,ある脅威に対してある時期に実行されている政策的立場を,必ずしも「対話か圧力か」といった枠組みの一方の側に,疑問の余地なく分類できるわけではない。コミットメントの説得力を支えるのは,その背後にある国内合意や国際合意であると考えられるが,そうした合意が国際政治学の研究対象となってきたのは,そもそもなぜなのか。それは,安全保障上の政策争点に関する立場をめぐって,関係者が一枚岩であること(合意が存在すること)は到底自明視できるものではないからである。以上で指摘した,通念的な認識枠組みと現実との間の齟齬は,学術研究における問いの立て方,実証のなされ方,さらに現場における政策論争のあり方まで,従来とは異なった角度から捉え直す必要を示唆するものと推測される。なお,雑誌『国際政治』への研究成果の投稿は,年度内には間に合わなかった。しかし,原稿は現時点において作成の最終段階にあり,本報告書の提出と前後して投稿される予定である。(1)先行研究のレビューと関連して,本研究と同一の枠組みで議論するのが適当な問題群の外延が特定される段階には至っていない。これは,本格的な仮説検証にとりかかるための前提でもある。そこで,例えばウィーン体制の成立過程と機能など,国際政治学でも盛んに取り上げられてきた歴史上の事例を手掛かりに,前進を図る。(2)仮説構築については,おおよその方向性が特定できた一方,各種変数がいまだ曖昧であり,さらに厳密にする必要がある。(3)イラクに関する事例研究と関連して,仮説の検証に用いる事例の範囲を特定せねばならない。
高品質銅酸化物超伝導単結晶の育成と電荷・スピンストライプ相の強磁場コントロール

La系超伝導体La_<2-x>Sr_xCuO_4のx0.21におけるいわゆる1/4異常(T_cの低下、磁気相関の発達など)の原因を明らかにするために、27Tまでの定常強磁場下においてab面内電気抵抗率ρ_abを測定した。その結果、x0.21において、抵抗率の超伝導転移カーブが磁場の増加とともにパラレルシフト的に変化することを見出した。これは、電荷とスピンのストライプ秩序が形成されるx1/8の結果と同様であることから、x0.21においてストライプ相関が発達し、磁場によって安定化するためにパラレルシフトが観測されたと解釈できる。すなわち、1/4異常の原因はストライプ相関の発達であると結論した。2.La_<2-x>Ba_xCuO_4のx1/8におけるパルス強磁場下電気抵抗率とストライプ秩序の磁場効果La系超伝導体La_<2-x>Ba_xCuO_4におけるストライプ相関に対する強磁場の効果を明らかにするために、56Tまでのパルス強磁場下でρ_abを測定した。その結果、ゼロ磁場でストライプ相関が十分発達しているx=0.11では、56Tまでの強磁場下ではρ_abはほとんど磁場に依存しないことを見出した。一方、ゼロ磁場でストライプ相関が不安定なx=0.08では、56Tまでの強磁場下でρ_abが半導体的な温度依存性に変化することを見出した。このことから、「磁場の印加によるρ_abの増大の大きさは、ゼロ磁場での電荷ストライプ秩序の安定性と密接な関連がある」という以前の結論が56Tまでの強磁場下でも成り立つと結論した。La-214系高温超伝導体における電荷とスピンのストライプ秩序に対する磁場と不純物の効果を調べるために、La_<2-x>Ba_xCuO_4とLa_<2-x>Sr_xCu_<1-y>Zn_yO_4におけるCuO_2面内の電気抵抗率ρ_<ab>の測定を行った。様々のxとyの値を持つ試料について磁場の強さを変化させて測定した結果、(1)磁場の印加によるρ_<ab>の増大の大きさは、ゼロ磁場での電荷ストライプ秩序の安定性と密接な関連がある、また、(ii)La-214系高温超伝導体において、CuO_2面に垂直な磁場と非磁性不純物Znはともに電荷ストライプ秩序を安定化させる効果を持つ、との結論を得た。2.La_<2-x>Sr_xCuO_4における超伝導の不均質性のバルクプローブによる検証高温超伝導体における超伝導の不均質性を検証するために、La_<2-x>Sr_xCuO_4のアンダードープ領域から最適ドープ領域において、磁場中冷却下での磁化率と比熱の測定を行った。その結果、La_<2-x>Sr_xCuO_4の超伝導が出現する幅広いSr濃度領域において、試料中で超伝導領域と非超伝導領域に相分離している可能性が極めて高いと結論した。3.低次元量子スピン系Pb_2V_3O_9における熱伝導率の磁場効果低次元量子スピン系Pb_2V_3O_9の高品質単結晶を育成し、磁場中で熱伝導率を測定した。その結果、低温、強磁場で発現するマグノンのボーズ・アインシュタイン凝縮(BEC)状態において、熱伝導が増強されることを発見した。その機構についてはよく分かっておらず、それを解明することは今後の課題である。
ネルヴァルにおける視覚芸術と文学作品の関係

19世紀フランスの作家ジェラール・ド・ネルヴァルの全文学作品における視覚芸術に関する記述及びネルヴァルが作品内で言及している他の作家たちの著作の図版の検証作業を行った。その結果ネルヴァルが視覚芸術や他の作家たちの著作物の図版から影響を受けて、文学世界の構築を行ったことを立証した。1.平成21年度は視覚芸術の観点からネルヴァルの作品及びネルヴァルが参考にした書籍の図版を検討して、研究計画の再構築を行った。2.ネルヴァルが『東方紀行』を執筆する際に参考にした『ヒュプネロトマキア・ポリフィリ』(『ポリフィルの夢』)の原典、フランス語訳、英語訳、現代フランス語訳、現代英語訳の書籍、電子テキスト、CD-ROMを入手し、比較検討作業を行った。原典の電子テキストをフランス国立図書館電子テキストサイトGallicaからダウンロードして、それを検索可能なテキストに変換した。この作業により、ネルヴァルが原典ではなく、フランス語訳を参考にしたことを証明することができた。この結果を本務校の紀要に論文として発表した。また次年度に韓国・ソウルで開催される第19回国際比較文学会において研究発表を行う予定である。3.ネルヴァルが作品執筆に際して影響を受けたヴァトー「シテール島への巡礼」及びデューラー「メランコリアI」の現物を鑑賞し、絵画と文学作品との関係を考察した。またネルヴァルと関わりのある画家や音楽家の作品及び研究書を検討した。1.ネルヴァルの諸作品と『ヒュプネロトマキア・ポリフィリ』(『ポリフィルの夢』)の原典・フランス語訳との比較検討作業を継続して行った。ネルヴァルは作品内で原典を言及しているが、フランス語訳から影響を受けていることを実証した。2010年8月にソウル・中央大学校で開催された第19回国際比較文学会で研究発表を行った。学会終了後に論文にまとめ、学会事務局に送付した。2.アタナシウス・キルヒャーの『地下世界』の電子テキストを入手し、収録されている「地球の内奥」「ヴェスヴィオス山」「エトナ山」の図版とネルヴァルの作品を比較検討した結果、ネルヴァルが『地下世界』から影響を受けた可能性があるという結論に達した。研究成果を本務校の紀要に発表した。3.画家セレスタン・ナントゥイユとネルヴァルとの関係を調査した。ネルヴァルの作品及び人生に関わるナントゥイユの版画を分析した。またアリスチッド・マリの伝記に掲載されている版画も分析した。1.昨年度に引き続き画家セレスタン・ナントゥイユとネルヴァルとの関係を分析した。まずネルヴァルが私財を投じて刊行した雑誌『演劇界』に掲載されているナントゥイユの挿絵を分析した。またネルヴァルの死後ナントゥイユが撮供した版画の分析も行った。今日ではほとんど論じられることのないナントゥイユに光をあてることができたと考えている。研究成果を本務校の年報に発表した。2.画家カミーユ・ロジエとネルヴァルとの関係を分析した。ネルヴァルが創刊した雑誌『演劇界』に掲載されたロジエの挿絵、ネルヴァルが序文の下書きを書いたとされるロジエの画文集『トルコ』の挿絵を分析した。ロジエに関する新たな研究資料がないので、研究資料の収集はかなり困難であった。3.クール・ド・ジェブランの『原始世界』全巻の電子テキスト及び廉価版を入手し、収録されている挿絵がネルヴァルに与えた影響の可能性を考察した。1.ネルヴァルが評論「ディオラマ、オデオン座」で言及したクール・ド・ジェブランの『原始世界』全巻を入手した。またフランス国立図書館電子テキストサイトGallicaから電子テキストも入手した。膨大な作品である『原始世界』の図版の中でネルヴァルに影響を与えたのは第8巻の巻末に掲載されているタロットカードの17番の星の絵だけであろうという推論を立てた。2.イタリアの作家アリオストの『狂えるオルランド』がネルヴァルに与えた影響を検証した。19世紀に流通していたとされる『狂えるオルランド』のフランス語訳の書籍及び電子テキストを入手した。その中にはネルヴァルと交友関係があった挿絵画家セレスタン・ナントゥイユが描いた挿絵が多数収録されている翻訳もある。ネルヴァルが全作品において『狂えるオルランド』に関して言及した箇所を検討した。次にネルヴァルが『狂えるオルランド』と一緒に言及したコルネイユの『ポリュークト』及びヴォルテールの諸作品との関連性を検証した。検証結果を本務校の紀要に発表した。3.イタリアの作家タッソの『解放されたエルサレム』がネルヴァルに与えた影響の考察を開始した。ネルヴァルが参照した可能性のあるフランス語訳の書籍及び電子テキストを入手した。4.ネルヴァルが私財を投じて刊行した雑誌『演劇界』の中で第1巻、第2巻、第3巻の電子テキスト及び本を入手した。ネルヴァルが執筆した記事の特定は難しいが、当時の演劇状況を知ることができた。ネルヴァルが参考にしたと考えられる文献の書籍、電子テキスト、廉価版を想定していた以上に入手することができたからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。

ネルヴァルが影響を受けたと考えらえるアリオスト『狂えるオルランド』とタッソ『解放されたエルサレム』のフランス語訳の書籍、電子テキストを入手したので、本文及び挿絵を綿密に分析する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
SCC抗原遺伝子プロモーターの同定と子宮頚癌組織特異的遺伝子治療の試み

プロモーター活性測定のための適切な細胞の選択および遺伝子発現との相関を検討するためSCCA2のRNAおよび蛋白の発現を種々の細胞を用いて検討した。子宮頸癌、皮膚癌、頭頸部癌等の扁平上皮癌と子宮体癌、卵巣癌、等の腺癌および正常ケラチノサイトの計40種類の細胞株を用いた。蛋白発現は、SCCA1およびSCCA2共通の抗原測定によるELIZAを用いて行い、RNA測定にはSCCA1およびSCCA2の遺伝子配列が98%と非常にholomologyが高いため、northern blot analysisの代わりにRT-PCRを用いて行った。扁平上皮癌細胞の上清中にはSCCA蛋白が認められ子宮頸癌細胞株SKG IIIaが最も多く18ng/mlであり、正常人ケラチノサイトNHKでは1ng/ml、腺癌細胞では測定不能(<0.01ng/ml)であった。SCCA1およびSCCA2のcDNAを用いてPCRを検討したところ、このPCRは10^9コピーから10^2コピーまで高い特異性と定量性を有することが分かった。RT-PCRにおいてもELIZA成績とほぼ良好な相関を示し、腺癌細胞では認められなかった。このため、luciferase assayにはSKG IIIa、卵巣癌細胞株SKOV3、NHKを用いた。転写開始領域をsmart systemを用いて検討したところfirst codonより上流9bpのところにあった。deletion assayによりプロモーター活性は250-500bpのところに最も高いことが認められ、この活性はELIZA、RT-PCRとほぼ同様にSKG IIIaに最も高く、NHKではその10%程度であり、SKOV3には認められなかった。以上により、SCCA2のプロモーター活性は転写開始領域より上流250-500bpに最も高く扁平上皮癌に組織特異的であることが判明した。扁平上皮癌の腫瘍マーカーであるsquamous cellcarcinoma antigen(SCCA)は、子宮頸部扁平上皮癌組織より抽出された分泌蛋白であり、SCCA1およびSCCA2の2種類の蛋白からなりSCCA1は主として正常扁平上皮、SCCA2は主として扁平上皮癌で産生される。SCCA2は、390個のアミノ酸および1.7kbのcDNAからなり、子宮頸癌の0期で10%から□期で90%、さらに再発性子宮頸癌の90%、肺癌の60%、食道癌の50%、頭頸部癌の55%に陽性率を示す。SCCA2は、扁平上皮癌でのみ産生され、正常扁平上皮ではほとんど産生されず、その産生量は癌の悪性度と比例する。遺伝子治療は、新たな癌に対する治療として主としてアデノウィルスが用いられ期待されているが、そのほとんどが肝臓に集積されることが問題とされている。我々は、扁平上皮癌特異的遺伝子治療を試み、アデノウィルスの副作用を減少せしめ、さらに効果を高めるため、SCCA2の遺伝子プロモーターのクローニングを試み、その活性を確認した。exonは、8個からなっておりexon1からexon8までのintoronを含めてシークエンスを行いこれは全長6kbであり、さらにその上流5kbのところも全てシークエンスを行った。プロモーター活性を有するのは、ATG siteの上流600bpのところにあり、luciferase活性を確認したところ、SCCA2を産生する子宮頸癌細胞株、肺癌細胞株、食道癌細胞株、皮膚癌細胞株、頭頸部癌細胞株に高い活性を有することが明らかとなった。また、SCCCA2をほとんど産生しない初期培養細胞である正常ケラチノサイト、卵巣癌細胞株、子宮体癌細胞株、胃癌細胞株、大腸癌細胞株、脳腫瘍glioma細胞株ではその活性が認められなかった。今後、このプロモーターをアデノウィルスベクターに組み込み、扁平上皮癌特異的な遺伝子治療を試みたい。

プロモーター活性測定のための適切な細胞の選択および遺伝子発現との相関を検討するためSCCA2のRNAおよび蛋白の発現を種々の細胞を用いて検討した。子宮頸癌、皮膚癌、頭頸部癌等の扁平上皮癌と子宮体癌、卵巣癌、等の腺癌および正常ケラチノサイトの計40種類の細胞株を用いた。蛋白発現は、SCCA1およびSCCA2共通の抗原測定によるELIZAを用いて行い、RNA測定にはSCCA1およびSCCA2の遺伝子配列が98%と非常にholomologyが高いため、northern blot analysisの代わりにRT-PCRを用いて行った。扁平上皮癌細胞の上清中にはSCCA蛋白が認められ子宮頸癌細胞株SKG IIIaが最も多く18ng/mlであり、正常人ケラチノサイトNHKでは1ng/ml、腺癌細胞では測定不能(<0.01ng/ml)であった。SCCA1およびSCCA2のcDNAを用いてPCRを検討したところ、このPCRは10^9コピーから10^2コピーまで高い特異性と定量性を有することが分かった。RT-PCRにおいてもELIZAの成績とほぼ良好な相関を示し、腺癌細胞では認められなかった。このため、luciferase assayにはSKG IIIa、卵巣癌細胞株SKOV3、NHKを用いた。転写開始領域をsmartsystemを用いて検討したところfirst codonより上流9bpのところにあった。deletion assayによりプロモーター活性は250-500bpのところに最も高いことが認められ、この活性はELIZA、RT-PCRとほぼ同様にSKG IIIaに最も高く、NHKではその10%程度であり、SKOV3には認められなかった。以上により、SCCA2のプロモーター活性は転写開始領域より上流250-500bpに最も高く扁平上皮癌に組織特異的であることが判明した。
重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援に関する研究

本研究では、重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援に関し研究を行っており、昨年度に引き続き第2年度も「1資料の収集」、「2実態調査」及び「3検討会の開催」を行った。まず、「1資料の収集」に関しては、関連する国内外の論文や書籍等を収集し、その資料の整理・分析を行った。また、「2実態調査」に関しては、「1資料の収集」で得られた分析結果なども踏まえながら、今年度は、宮城(宮城県)の関係機関(警察本部・少年サポートセンター)において質問紙・聞き取り調査を行った。また、調査研究の進捗に従い、多機関連携を積極的に実施しているオーストラリア(とりわけ、ACT(オーストラリア首都特別地域))においても関係機関(「ファミリー・リレーションシップ・センター」、少年裁判所、家庭裁判所、少年矯正施設等)での聞き取り調査などを実施した。さらに、「3検討会の開催」に関しては、上記「1資料の収集」や「2実態調査」を行う毎に連携研究者及び研究協力者も交えて実施し、それまでの研究内容を検討するとともに、今後の方向性について協議した。これらをとおして、改めて、近時のわが国における多機関連携の進展状況とその課題が明らかになったとともに(特に、司法関係における機関連携)、諸外国における取組みとの比較を通じ多機関連携の今後の更なる発展に向けた諸条件(オフィスやデータベースの共用等)も明確化していくことができた。研究計画調書作成時においては、重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援のあり方をできるだけ効率的に検証すべく、第2年度において、第1年度の実施状況を踏まえつつ、東京からは遠方の対象地域に焦点を当て、調査研究を行うことを予定していた。これについて、宮城(宮城県)の関係機関への調査研究は遂行したが、それ以外の遠方の対象地域の調査研究は2018年度に実施せず、研究計画を修正することとなった。というのも、既に2017年度に、神奈川(神奈川県・横浜市)に加え、福岡(福岡県・北九州市・福岡市)、広島(広島県・広島市)、大阪(大阪府・大阪市・堺市)、京都(京都府・京都市)、新潟(新潟県・新潟市)といった先進的な多機関連携の取組みを実施している遠方の各地域を調査しているとともに、2017年度に前倒し支払いを請求したため2018年度の交付額が大幅に減少し遠方の対象地域を積極的に訪問するには研究費が不足していたからでもある。ただ、この2年間で、各地の多機関連携の取組みに関してデータがかなり収集できたのであり、研究期間全体を見通すならば、こうした研究計画の修正はやはり効率性に適う形で実施されたものとも言える。また、調査の進展に伴い、オーストラリアにおいても少年非行・児童虐待等に関して多機関連携の取組みを積極的に実施していることが判明したため、オーストラリア(とりわけACT(オーストラリア首都特別地域))において調査研究を実施した。こうした調査研究は、今後引き続き本研究を遂行していく上でも比較法的視座を与えるものであり、最終的に本研究の成果を結実させる際に非常に意義のあるものであると考える。これら上記事情により、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している。」と言える。最終の第3年度となる2019年度においても、第1・2年度の研究実績を踏まえつつ、基本的には、「1資料の収集」、「2実態調査」及び「3検討会の開催」を行うこととする。ただし、具体的には、対象地域の「1資料の収集」を継続して行うが、「2実態調査」に関しては、前半に第2年度までの調査で不足していた項目の補足を行うべく「補足調査」のみを行う(とりわけ、北海道(北海道・札幌市)、東京都、神奈川(川崎市・相模原市)、千葉(千葉県・千葉市)、埼玉(埼玉県・さいたま市)等)。また、第1・2年度と同様、適宜、連携研究者及び研究協力者にも出席してもらい「3検討会の開催」を行って、それまでに得られたデータを分析・検証する。第2年度の後半(11月頃以降を予定)では、「4研究成果の取りまとめ」を重点的に行う。なお、研究が当初の計画どおりに進まない場合には、データの蓄積のある北九州市・横浜市・札幌市を優先して調査研究を実施し、それらの調査で得られた新たなデータを踏まえて多機関連携が現在どのような効果を生んでいるかも含め「4研究成果の取りまとめ」を行う。本研究では、重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援に関し研究を行っており、第1年度は「1資料の収集」、「2実態調査」及び「3検討会の開催」を行った。また、「2実態調査」に関しては、「1資料の収集」で得られた分析結果なども踏まえながら、福岡(福岡県・北九州市・福岡市)、広島(広島県・広島市)、大阪(大阪府・大阪市・堺市)、京都(京都府・京都市)、神奈川(神奈川県・横浜市)の関係機関(警察本部・少年サポートセンター、学校・教育委員会、児童相談所及び民間団体)において質問紙・聞き取り調査を行った。また、その後の調査研究の進捗により、多機関連携を積極的に実施しているオランダ及びベルギーにおいても関係機関(オランダの「セイフティ・ハウス」、ベルギーの「ファミリー・ジャスティス・センター」等)での聞き取り調査などを実施した。

さらに、「3検討会の開催」に関しては、上記「1資料の収集」や「2実態調査」を行う毎に連携研究者及び研究協力者も交えて実施し、それまでの研究内容を検討するとともに、今後の方向性について協議した。また、本年度の国内での実態調査の研究結果を報告する場として、2018年1月27日(土)に早稲田大学において公開研究会「『少年を犯罪から守るための機関連携』のあり方」(主催:早稲田大学社会安全政策研究所、警察大学校警察政策研究センター)を開催し、成果を社会に発信した。これらをとおして、近時のわが国における多機関連携の進展状況とその課題が明らかになったとともに(特に、司法関係における機関連携)、諸外国における取組みとの比較を通じ多機関連携の今後の更なる発展に向けた諸条件(オフィスやデータベースの共用等)も明確化していくことができた。研究計画調書作成時においては、重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援のあり方をできるだけ効率的に検証すべく、第1年度において主に東京都及び東京近郊の対象地域に焦点を当て、調査研究を行うことを予定していた。これについて、神奈川(神奈川県・横浜市)の関係機関への調査研究は遂行したが、それ以外の東京都及び東京近郊の対象地域の調査研究は2017年度に実施せず、研究計画を修正することとなった。というのも、神奈川も含め、2017年度に調査した福岡(福岡県・北九州市・福岡市)、広島(広島県・広島市)、大阪(大阪府・大阪市・堺市)、京都(京都府・京都市)の各地域はいずれも先進的な多機関連携の取組みを実施しており、今後の調査研究にとっても重要な比較対照の基盤となり得るとともに、そうした積極的な取組み事例をできるだけ早期に紹介し社会に還元できると考えられたからである。実際、こうした調査研究の成果は、「研究実績の概要」欄に記載のとおり、公開研究会を通じて2017年度中にいち早く情報発信を行うことができた。研究期間全体を見通すならば、こうした研究計画の修正は効率性に適う形で実施されたものとも言える。また、2017年度末まで知己の研究者がオランダに在住することとなり、少年非行・児童虐待等において多機関連携の取組みを積極的に実施していることが判明したオランダ及びベルギーの調査研究を行うに当たりコーディネートをしていただける又とない機会が得られた。そのため、前倒し支払を行い、両国への調査研究を実施した。こうした調査研究は、今後引き続き本研究を遂行していく上でも比較法的視座を与えるものであり、最終的に本研究の成果を結実させる際に非常に意義のあるものであると考える。これら上記事情により、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している。」と言える。本研究では、重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援に関し研究を行っており、昨年度に引き続き第2年度も「1資料の収集」、「2実態調査」及び「3検討会の開催」を行った。まず、「1資料の収集」に関しては、関連する国内外の論文や書籍等を収集し、その資料の整理・分析を行った。また、「2実態調査」に関しては、「1資料の収集」で得られた分析結果なども踏まえながら、今年度は、宮城(宮城県)の関係機関(警察本部・少年サポートセンター)において質問紙・聞き取り調査を行った。また、調査研究の進捗に従い、多機関連携を積極的に実施しているオーストラリア(とりわけ、ACT(オーストラリア首都特別地域))においても関係機関(「ファミリー・リレーションシップ・センター」、少年裁判所、家庭裁判所、少年矯正施設等)での聞き取り調査などを実施した。
英語学習者の第2言語発達段階がフィードバックの気づきに与える影響

1.初年度から第2言語習得に対するフィードバックの効果に関する文献研究を進めている。その結果を、英語論文"The Effects of Recasts on Second Language Acquisition"(言い直しが第2言語習得に与える効果)にまとめた(発表予定)。フィードバックが与えられる条件(回数、期間、モード)や、対象となる文法形式、そしてテスト方法が異なるため、先行研究は統一した結論を見出せておらず、研究の余地があることが明らかとなった。2.研究の目的の1つである「英語学習者の発達段階の測定具の開発」に関する研究については、初年度からデータ収集等を行った。この研究成果に関して、第31回全国英語教育学会札幌大会(北海道教育大学札幌校)において「処理可能性理論に基づいたL2リスニングテストの開発」という題目で口頭発表を行った。さらに、加筆修正し、論文発表を行った(酒井,2005)。主な結果は次の通りである。Pienemann(1998)の処理可能性理論に基づくリスニングテストの開発・検討を行った。大学生62名のテスト結果に基づき、発達段階3と4、3と5、5と6の項目を用いれば発達段階が特定できること、習得の基準として意味理解が100%かつ一致に関する判断が50%以上の正答率であることが、scalabilityの高さ、不適合の人数の少なさ、正答率の順番から考えて、妥当であることなどがわかった。3.学習者の発達段階がフィードバックの気づきに及ぼす影響について、内省法の一種である回想的報告(retrospective report)という手法を用いて、データを収集し、分析の試みを行った。本研究の目的は,英語学習者の発達段階がフィードバックの気づきに与える影響を明らかにすることである。気づきを測定するために,内省法の一種である回想的報告(retrospective report)という手法を用いる。また,この目的を達成するために英語学習者の発達段階の測定具の開発もあわせて行っていく。本研究プロジェクトの初年度である平成16年度は,(1)処理可能性理論(Processability Theory)を含む第2言語習得の発達段階に関する文献と第2言語習得における気づきに関する文献の研究を行うことと、(2)日本人英語学習者の発達段階を特定する測定具を開発し、その妥当性と信頼性の検証を実施してきた。まず,文献研究に関しては,第2言語の発達段階に関する理論として提案されている処理可能性理論の文献を中心に研究を進めてきた。この理論によれば、心的処理に関わる制約が存在するために学習者は発達段階を経ると主張されている。先行研究に基づけば,処理可能性理論は英語を外国語として学ぶ日本人学習者に対しても妥当であると考えてよいと示唆される。測定具の開発に関しては,処理可能性理論に基づき,リスニングテストを作成した。このテストにおいて,受験者は英文を2回聞く。1回目のリスニングの後,英文の意味を問われる。2回目のリスニングの後,最初の英文と2回目の英文が同じであるかどうかを特定するように求められる。このテストは,英語の処理能力に焦点をあてて作成されたものである。平成17年3月現在,データを分析しているところである。
酸化ストレスから見た糖尿病性筋萎縮のメカニズムとその抑制に関する研究

(1) 2型糖尿病発症初期:インスリン抵抗性発症をしたモデルラット(OLETF、25週齢)では、骨格筋の委縮が起こり、この時、骨格筋におけるAktのリン酸化が低下した。この筋萎縮は抗酸化物質投与により抑制され、Aktのリン酸化は維持されていた。その後、52週齢では抗酸化物質投与群でも筋萎縮が進行しAktのリン酸化が低下した。(2)2型糖尿病後期: 98週齢では糖尿病発症群の体重はコントロール群に対して有意に減少していたが、抗酸化物質投与群では体重減少は認められなかった。また、抗酸化物質投与群では、糖負荷試験で血中インスリン濃度が維持されていた。本研究では糖代謝のターゲット臓器として骨格筋に注目し、2型糖尿病発症予防および合併症の軽減を達成目標とする。抗酸化物質としては赤色カロテノイドであるアスタキサンチンを採用し、2型糖尿病モデルラットとしてOLETFを用いて以下の計画で研究を行う。2型糖尿病モデルラット(OLETF)の糖尿病発症初期の臓器を用いて、酸化傷害タンパク質、リン酸化タンパク質にターゲットを絞ったプロテオーム解析の手法を用いて、筋萎縮発症に伴う細胞内シグナル伝達物質の変化に関する知見を得る。得られた知見を基にして、抗酸化物質投与によるインスリン抵抗性軽減と糖尿病に伴う筋萎縮抑制との関連について考察する。次に、糖尿病後期(約2年後)まで飼育を続け、抗酸化物質投与の糖尿病合併症に対する影響を調べる。まず、糖負荷試験・血中インスリン・コレステロール・中性脂肪・HDL量・体重・筋重量・尿タンパク量を測定した後、臓器、主に骨格筋・血管・心臓・膵臓・腎臓の組織像および酸化傷害マーカー等の生化学的知見を得る。得られた知見を基にして、抗酸化物質投与と糖尿病合併症との関連について考察する。以上の実験の結果をふまえて、ホイールを用いた自由運動負荷を与えた場合の効果についての実験を実施し、規則的な運動と抗酸化物質投与がインスリン抵抗性の改善、糖尿病に伴う骨格筋萎縮抑制に対して相乗効果を与えるかについての知見を得る。本研究では、分子生物学的なインスリン抵抗性および筋萎縮発症メカニズムの解明に寄与することを目的とし、平成20年度は以下の成果を得た。糖尿病モデルラット(OLETF)を用いて、抗酸化物質としてアスタキサンチンを投与し、糖尿病発症に伴うインスリン抵抗性、筋萎縮に対する抗酸化物質摂取の効果について検討する実験を行った。LETO群(C群)、OLETF-抗酸化物質非投与対照群(D群)、OLETF-抗酸化物質投与群(A群)との3群について6週齢、12週齢、25週齢で糖負荷試験を実施した。同時に採血を行い血中インスリン濃度の測定を行い、インスリン抵抗性の評価を行った。また25週にそれぞれ下肢骨格筋を採取し、筋重量、シグナル伝達の分析を行ったところ、以下のような結果を得た。(1)D群、A群における体重ならびに飼料摂取量には、実験期間を通して差を認めなかった。(2)25週の糖負荷試験の空腹時血糖はC群と比較しD群において有意な上昇を認めたが、A群では有意な上昇を認めな添った。また、25週の糖負荷試験30分値の血糖も同様にD群においてのみ有意な上昇を認めた。(3)25週の糖負荷試験30分値のインスリン値はC群と比較し、D群において有意な上昇を認めたが、A群では上昇を認めなかった。(4)骨格筋では、C群と比較し25週のD群において下肢骨格筋の筋重量の有意な低下を認めたが、A群では低下を認めず、骨格筋Aktのリン酸化もD群においてのみ有意な発現低下を認めた。次年度以降は、シグナル伝達系の発現解析をリアルタイム-PCR法により行う。また、酸化傷害マーカー(DNA損傷、過酸化脂質、カルボニル化およびニトロ化タンパク)および抗酸化酵素の活性および発現量を測定し、酸化ストレスに関する知見を得る本研究では、分子生物学的なインスリン抵抗性および筋萎縮発症メカニズムの解明に寄与することを目的とし、平成21年度は以下の成果を得た。[方法]昨年度に引き続き、糖尿病モデルラット(OLETF)を用いて、抗酸化物質としてアスタキサンチンを投与し、糖尿病発症に伴うインスリン抵抗性、筋萎縮に対する抗酸化物質摂取の効果について検討する実験を行った。LETO群(C群)、OLETF-抗酸化物質非投与対照群(D群)、OLETF-抗酸化物質投与群(A群)との3群について昨年度実施した6週齢、12週齢、25週齢に加えて41週齢での糖負荷試験を実施した。また41週齢でも、それぞれ下肢骨格筋を採取し、筋重量、シグナル伝達の分析を行った。[結果]

(1) D群、A群における体重ならびに飼料摂取量には、41週齢まで差を認めなかった。(2) 25週齢での糖負荷試験ではアスタキサンチン投与により、インスリン抵抗性発症が抑制される結果を得たが、41週齢では糖負荷試験、インスリン値共にA群とD群とに有意差はなく、2型糖尿病が亢進していた。(3) 25週齢でインスリン抵抗性発症と共に下肢骨格筋の筋重量の有意な低下を認めたが、アスタキサンチン投与により筋重量の低下を抑制したが、41週齢では抑制効果が低下した。次年度以降は、引き続き96週齢までの経過を観察し、糖負荷試験、インスリン値、筋重量、Aktなどのシグナル伝達系酵素の解析を実施する。また、酸化傷害マーカー(DNA損傷、過酸化脂質、カルボニル化およびニトロ化タンパク)および抗酸化酵素の活性および発現量を測定し、酸化ストレスに関する知見を得る。なお、本年度は2型糖尿病改善薬ピオグリタゾン標的酵素として新規にスクリーニングされたmitoNEETホモログの構造解析も併せて実施した。本研究では、分子生物学的なインスリン抵抗性および筋萎縮発症メカニズムの解明に寄与することを目的とし、平成22年度は以下の成果を得た。[方法]昨年度に引き続き、糖尿病モデルラット(OLETF)を用いて、抗酸化物質としてアスタキサンチンを投与し、抗酸化物質摂取の効果について検討する実験を行った。LETO群(C群)、OLETF-抗酸化物質非投与対照群(D群)、OLETF-抗酸化物質投与群(A群)との3群について昨年度実施した6週齢、12週齢、25週齢、41週齢に加えて96週齢での糖負荷試験を実施した。同時に採血を行い血中インスリン濃度の測定を行い、インスリン抵抗性の評価を行った。また52週齢および98週齢でも下肢骨格筋を採取した。本年度は52週齢までの下肢骨格筋について筋重量、シグナル伝達系の分析を行った。[結果](1)昨年度は、25週齢まではアスタキサンチン投与により、インスリン抵抗性発症が抑制され、また、筋重量の低下が抑制される結果を得た。そこで、25週齢での骨格筋におけるシグナル伝達系としてAktのリン酸化について検証した。その結果、25週齢では、インスリン抵抗性を示したD群のAktリン酸化レベルは低下していたが、A群ではC群と同様にリン酸化レベルの低下は見られなかった。52週齢ではA群のリン酸化レベルはC群に比べて低下していた。(2)98週齢ではD群の体重はC群に対して有意に減少していたが、A群では体重減少は認められなかった。また、糖負荷試験で血中インスリン濃度がA群では維持されていた。次年度は、採取された各週齢での骨格筋試料についてAktなどのシグナル伝達系酵素の詳細な解析を実施する。なお、本年度はラットを用いて、心筋における血糖値制御に関わる新規ネットワークの解析を実施した。本研究では、分子生物学的なインスリン抵抗性および筋萎縮発症メカニズムの解明に寄与することを目的とし、平成23年度は以下の成果を得た。
術後イレウスにおける漿膜中皮細胞を介した免疫・炎症応答機構の解明

術後イレウスは開腹手術時の消化管への刺激により、消化管に炎症が生じ運動機能が低下することにより生じる。消化管運動機能低下の原因となる消化管の炎症には様々なサイトカインが関与することが知られている。Th1サイトカインは消化管の運動機能を低下させることが明らかとなっている。前述のように、イレウスでは消化管運動機能が低下しており、これらサイトカインの影響も検討するべきと考えられる。消化管疾患時にはTh1のみならず、Th2、Th17タイプのサイトカインも産生されることが知られている。そのため、これらのサイトカイン委が消化管運動機能に与える影響を正しく知ることは、有益な情報であると考える。昨年度までの成果で、Th17サイトカインであるIL-17AがiNOS活性を介し消化管平滑筋の収縮を抑制していることを報告した。今年度は、この現象を動物モデルを用いて検討した。動物モデルには、Th17移入OVA誘発大腸炎マウスを使用した。腸炎モデルマウスは、特異的OVAに対するTCRをトランスジェニックしたDO11.10マウスより単離したnaive T cellをTh17に分化させたのち、BALB/cマウスに静脈注射で移入、OVA処置をすることにより作成した。本マウスはTh17に依存した腸炎を引き起こしていると考えられている。Th17移入腸炎マウスの結腸平滑筋の収縮はコントロール群に比較し、低下傾向が認められた。また、Th17移入腸炎マウスの結腸平滑筋組織においてiNOS mRNA量の増加が認められた。本研究よりin vivoにおいてもTh17が消化管収縮を低下させる可能性が示唆された。(抄録なし)(抄録なし)術後イレウスは開腹手術時の消化管への刺激により、消化管に炎症が生じ運動機能が低下することにより発生する。消化管管腔外側の漿膜を構成し、手術侵襲刺激を直接受け取る漿膜中皮細胞の術後イレウスへの関与を検討するため、漿膜中皮細胞の単離を試みた。ラット回腸にトリプシンを処理することにより、漿膜中皮細胞を単離した。単離した中皮細胞は敷石状に増殖し、RT-PCR法によりkeratin、mesothelin陽性であること、また免疫染色によりvimentin陽性であることが確認された。中皮細胞の単離は、中皮細胞の炎症応答機構を検討する上で重要である。近年Th1、Th2型とは異なるTh17サイトカインの存在が明らかとなり、これがクローン病などの炎症性消化器疾患に関与することが明らかとなってきた。術後イレウスの原因である消化管の運動機能の低下へのTh17サイトカインの関与を器官培養法を用い検討した。器官培養法を用いると、血流を介した血球細胞の影響を受けず、かつ、生理的な細胞の特性と環境を保持した状態で組織標本を扱うことができる。実験にはラット回腸から粘膜層を除去した漿膜平滑筋組織標本用いた。漿膜平滑筋組織をTh17サイトカインであるIL-17Aとともに培養すると、カルバコールによる平滑筋の収縮張力は低下した。NF-kB活性阻害剤であるBAY 11-7082およびNOの合成阻害剤であるL-NAMEにより、IL-17A処置時のカルバコールによる平滑筋収縮張力の低下はみられなくなった。これらの結果はNF-kBの活性およびNO産生を介したIL-17Aによる消化管運動機能抑制の可能性を示唆し、IL-17サイトカインが収縮に影響することを示した点で有意義である。術後イレウスの原因である消化管の運動機能の低下へのTh17サイトカインの関与を昨年に引き続き、器官培養法を用い検討した。Th17サイトカインである1レ17Aを処置し12時間漿膜平滑筋組織を培養すると、カルバコールによる平滑筋の収縮張力は低下した。この収縮抑制はL-NAMEを処置することによりなくなることが確認された。また、培養組織におけるNO合成酵素(iNOS)の発現量をRT-PCR法およびWestern blot法を用いて検討したところ、IL-17A処置により組織内のiNOSはmRNAおよび蛋白質ともにおよそ2倍に増加していることが確認された。組織内でiNOS発現量が増加している細胞をWhole mount免疫染色法を用いて確認したところ、iNOS陽性細胞は消化管内常在マクロファージのマーカーであるED2陽性細胞と一致した。このことから、IL-17Aによる消化管の収縮張力低下には漿膜中皮細胞や平滑筋細胞ではなくマクロファージを介したNO産生が関わっている可能性が示唆された。

本研究よりIL-17Aがマクロファージの活性を介して消化管運動を抑制することでイレウスに関与している可能性が示唆された。術後イレウスは開腹手術時の消化管への刺激により、消化管に炎症が生じ運動機能が低下することにより生じる。消化管運動機能低下の原因となる消化管の炎症には様々なサイトカインが関与することが知られている。Th1サイトカインは消化管の運動機能を低下させることが明らかとなっている。前述のように、イレウスでは消化管運動機能が低下しており、これらサイトカインの影響も検討するべきと考えられる。消化管疾患時にはTh1のみならず、Th2、Th17タイプのサイトカインも産生されることが知られている。そのため、これらのサイトカイン委が消化管運動機能に与える影響を正しく知ることは、有益な情報であると考える。昨年度までの成果で、Th17サイトカインであるIL-17AがiNOS活性を介し消化管平滑筋の収縮を抑制していることを報告した。今年度は、この現象を動物モデルを用いて検討した。動物モデルには、Th17移入OVA誘発大腸炎マウスを使用した。腸炎モデルマウスは、特異的OVAに対するTCRをトランスジェニックしたDO11.10マウスより単離したnaive T cellをTh17に分化させたのち、BALB/cマウスに静脈注射で移入、OVA処置をすることにより作成した。本マウスはTh17に依存した腸炎を引き起こしていると考えられている。Th17移入腸炎マウスの結腸平滑筋の収縮はコントロール群に比較し、低下傾向が認められた。また、Th17移入腸炎マウスの結腸平滑筋組織においてiNOS mRNA量の増加が認められた。本研究よりin vivoにおいてもTh17が消化管収縮を低下させる可能性が示唆された。消化管の漿膜中皮細胞の単離系を確立できた。また、IL-17が消化管の収縮制御に関与していることを明らかとできた。またその制御機構としてNF-kBおよびNOが関与する可能性を示すことができた。また、IL-17Aが消化管の収縮制御に関与していることを明らかとできた。またIL-17Aは消化管常在型マクロファージに作用している可能性が示唆された。(抄録なし)中皮細胞への伸展刺激が消化管でのIL-17A産生に関与するかを検討する。術後イレウスモデルラットを作成し、IL-17Aの産生量を確認し、術後イレウスにIL-17Aが関与するかを検討する。中皮細胞への伸展刺激が消化管でのIL-17A産生に関与するかを検討する。その他の炎症性サイトカインが消化管運動機能に与える影響を検討する。(抄録なし)