hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
応力解放を受けた斜面の地質構造の違いによる変形のしやすさの定量化の試み

人工的な切土や自然現象としての崩壊などは応力解放の範疇で捉えることができると考えた。応力解放は残留斜面の弱化の原因となることを示し、それがもとで新たな災害の原因となる崩落や斜面異常などの発生につながるので、その予知・予測のための研究を地質構造や土質の観点をも加えて現地調査と実験をもとに行ってきた。人工的な切土の現地としては採石場や道路建設によるものを、自然的なものとしては地震や豪雨による崩壊発生地を対象とした。その結果、二次的な崩落や斜面異常の発生の有無には地質構造の特殊性やその後の降雨などの誘因の加わり方が大きく影響し、応力解放の影響が必ずしも同様に出現するわけではないことがわかってきた。特に、粘土細脈を主とした地質構造は斜面地盤中への浸透水のたまり方等に影響を持っており、間隙水圧の発生と消散に強く関わっていることが示唆された。また、粘土細脈の内部構造の閉塞状況等が風化の度合いと関わっていることが示唆された。一方、土質試験により応力解放の影響の出現の仕方が含水比の状況とも密接に関わっており、応力解放後の斜面異常の発生までの時間遅れなどの原因となっていることが示唆された。したがって、応力解放の影響は、その後に含水比が上昇するような条件があるときに、より顕著に現れることがわかった。また、雨水や地中水などの浸透水への対策や排水対策が道路建設などの小規模な切土に対しては非常に重要であることが確認された。花崗岩類地帯の事例として、広島県内の採石場と道路開設工事現場における亀裂や小崩落発生箇所を現地調査し、応力解放の量や雨と斜面上に発生する異常の量との関わりについて検討した。採石場のデータからは切土斜面上に出現した亀裂の長さの累計量が切土の深さに応じた量だけ比例的に発生していることが指摘できた。一方で、降雨によって出現した地すべり的挙動については、挙動の進行が単純に水位だけによらず、粘土細脈の方向や粘土鉱物の種類など地質構造と応力解放の方向性をあわせて検討する必要があることがわかった。また、道路工事現場のデータからは、切土による応力解放の影響に加えて、水みちの推定と湧水量の把握、また、それに基づく排水対策が斜面異常発生とその対策の効果との関係を説明する上で必要であることがわかった。堆積岩類地帯の事例として、徳島県内の地すべり地における局所的な人工改変や切土にともなう異常の発生をトータルステーション測量により明らかにすることを試みた。その結果、測量にともなう誤差を考慮しても斜面脚部において特に大きな異常として出現しやすい傾向があることが認められた。応力解放量との関係として次年度以降に定量化していきたい。上陸した10個の台風のうち4つが大きな土砂災害の発生につながった四国・中国地方において、雨量と土砂移動現象の発生、ならびに、土砂移動を一種の応力解放とみなしての地盤の異常挙動の拡大について調査した。その結果、豪雨にともなう土砂移動の発生しやすさの地質による違いは明瞭であること、過去の豪雨の頻度や程度と土砂移動発生の閾値とに関係が認められる可能性があること、崩壊等の土砂移動が拡大する現象が応力解放の観点で解析できるものと思われること等がわかった。詳細について次年度以降も引き続き検討していきたい。崩壊や地すべりは残留斜面に対して一種の応力解放の作用を及ぼす。この傾向は花崗岩類地質の分布する地域においても、また、層構造の発達した堆積岩・変成岩地質の分布する地域においても同様に見られるが、その結果として新たな弱面の生成をへて、次の崩壊や地すべりの発生につながっていくようである。豪雨や地震動によって崩壊が発生する場がそのような応力解放の影響をかつて直接的にも間接的にも受けていて、結果的に粘土鉱物を生成・蓄積させ弱部となっている場合があることを現地調査と電子顕微鏡を使った詳細な解析により指摘することができた。

また、2004年以前に大規模に崩壊したいくつかの現地(1999年に集集地震により大規模崩壊の発生した台湾の草嶺地区、九分二山地区や加走寮渓沿いの斜面のほか、2004年の台風により大規模な崩壊が発生した徳島県那賀川上流地域、愛媛県や香川県の瀬戸内沿岸地域、また、徳島県や鳥取県のいくつかの地すべり地など)において、崩壊面と崩壊周縁部に不安定化と崩れなどが拡大する傾向が引き続き生じていることを確認した。これらは必ずしも新たな粘土鉱物の生成と結びついているわけではなく、一種の応力解放の影響による不安定化であるとの見方で整理しつつある。また、道路工事に伴う切土は採石揚における切土などと同様、現地に応力解放を引き起こす。大規模な切土でない場合でも斜面の不安定化・張出し・崩壊が生じうる。2005年度中にも広島県内の数箇所で発生したこの種の現地を視察し、これについても現在、事例を増やしつつまとめの作業に入っている。最終年度となる18年度には、応力解放の度合いとその後の崩れやすさ・不安定化の起きやすさとについて、地質や地質構造の違いを考慮に入れたまとめにつなげていく予定である。もと採石場であった斜面、あるいは、何らかの原因での崩壊などの発生により表層土層が失われた斜面、あるいは、人工的な切土等により形成された斜面はいずれも応力解放の状態にあり、解放量に応じたリバウンドが生じる可能性がある。このような見方で今年度も広島県や鳥取県、徳島県の採石場やその跡地、崩壊発生地、道路工事現場などでの事例をもとに現地踏査をし、関係資料を収集し、応力解放事象とその後の斜面異常との関係について考察した。しかし、その後の斜面異常の多くは豪雨などのイベントの際に発生しており、必ずしも、その前の応力解放事象との直接的な関係が定かになったわけではない。今年度、奈良県の切土斜面において無降雨で地震動の影響もない環境でも崩壊が発生し道路を閉塞させた災害も発生したように、今後は時間の概念を取り込んだ弱化機構の解析が必要であることが示唆された。そのためには経時的な変化の追跡が重要であり、その観点から、広島県内のある採石場斜面を含む一帯でレーザー測量を行い、表面に現れた異常な変状を見出し、その発生メカニズムの推定を行った。今回用いた空中からの三次元レーザー測量は現在数センチオーダーの精度で行うことができるとされているが、今年度末に1回だけ試行してみたもので、経時的な変化の解析は今後に委ねたいと考えている。一方、ひび割れ等に沿って地衣類等による生物学的風化作用もより進みやすくなると考えられ、これによるひび割れ等の拡大についても調べておくことが必要であると思われた。この生物学的風化の要因を識別するために、瓦を使った分析を行い、単なる化学的風化の影響ではない生物学的な要因を分離して観察し、その風化現象を明らかにした。
マイクロマシン創製用超塑性材料のナノ成形加工特性に関する研究

寸法1mm^3以下の微小電子機械システム,通称マイクロマシンのためのマイクロ機構部品,センサ,アクチュエータなどの創成のための材料とその評価法,とくに微細成形特性の評価方法の確立を行い,これを用いて,超塑性材料の微細成形特性を明かにすることを目的とした.その結果,1.電子ビーム・リソグラフィー法と異方性エッチングにより作成した溝幅120μmの(100)SiV溝ダイに材料を押しつけ,V溝に流入する材料挙動を観察,流入材料の形状計測を行って,材料のナノ・メートル・オーダーの微細成形特性の評価を行う方法を確立した.2.微細結晶粒および動的超塑性材料,非晶質合金の過冷却液体域での粘性流動特性とナノ成形加工特性を調べ,変形メカニズムから考察を加えて,微細成形加工性の可能限界を明らかにした.微細結晶粒超塑性材料では,多結晶体における粒界すべりと粒の回転が主な変形機構であって,そのために結晶粒径分布によりナノ成形特性に限界があることを明らかにした.純鉄の動的超塑性ならびに過冷却液体域を有するアモルファス合金では,ナノ・メートル・オーダーの成形が可能であることを明らかにした.とくに,アモルファス合金では長範囲規則性がなく,粒界が存在しないことから,極めて良好な微細・成形加工特性が明らかになった.以上の研究結果は,マイクロマシン用材料の成形加工,ならびに材料開発への指針を与えるものである.寸法1mm^3以下の微小電子機械システム,通称マイクロマシンのためのマイクロ機構部品,センサ,アクチュエータなどの創成のための材料とその評価法,とくに微細成形特性の評価方法の確立を行い,これを用いて,超塑性材料の微細成形特性を明かにすることを目的とした.その結果,1.電子ビーム・リソグラフィー法と異方性エッチングにより作成した溝幅120μmの(100)SiV溝ダイに材料を押しつけ,V溝に流入する材料挙動を観察,流入材料の形状計測を行って,材料のナノ・メートル・オーダーの微細成形特性の評価を行う方法を確立した.2.微細結晶粒および動的超塑性材料,非晶質合金の過冷却液体域での粘性流動特性とナノ成形加工特性を調べ,変形メカニズムから考察を加えて,微細成形加工性の可能限界を明らかにした.微細結晶粒超塑性材料では,多結晶体における粒界すべりと粒の回転が主な変形機構であって,そのために結晶粒径分布によりナノ成形特性に限界があることを明らかにした.純鉄の動的超塑性ならびに過冷却液体域を有するアモルファス合金では,ナノ・メートル・オーダーの成形が可能であることを明らかにした.とくに,アモルファス合金では長範囲規則性がなく,粒界が存在しないことから,極めて良好な微細・成形加工特性が明らかになった.以上の研究結果は,マイクロマシン用材料の成形加工,ならびに材料開発への指針を与えるものである.
自己組織化によるナノ微粒子の３次元集積体の構築とその光電変換素子への応用

ベータシート形成能を有するペプチドと、スペーサであるメルカプトエタノルで表面被覆した金ナノ微粒子を調製し、吸着法により基板表面にナノ微粒子集積体を構築した。得られた集積体は、TEM観察及びプラズモン吸収から、個々の微粒子が孤立化した状態で集積されたことが明らかとなった。その電気化学特性をSTSより評価したところ、200mV以上の印加電圧下でのみ電流応答を示す半導体的性質が観察された。そこで、被覆ペプチド側鎖にルテニウム錯体を導入したところ、光照射による酸化により、低電位印加時おいても高い電流応答を示す導体的性質へと変化することが明らかとなり、光電変換材料として有望であることが示唆された。昨年度合成したS-(Leu-Lys-Leu-Glu)4Pheと、2-メルカプトエタノール存在下で金イオンを還元し、透析により精製した金ナノ微粒子分散液を直接用い、基板表面に吸着させることで、ナノ微粒子集積体の構築を行った。得られた金ナノ微粒子の直径は3.6nmで、表面のS-(Leu-Lys-Leu-Glu)4Pheと、2-メルカプトエタノールのモル比は、1:5.5であった。単純に基板表面にキャストして構築した場合に比べ、表面ペプチドはベータ-シート構造を取り(91%、キャストの場合57%)そのプラズモン吸収ピークは、462nmと大きくブルーシフトした(キャストの場合620nm)。このことは、吸着により、基板表面で、個々の粒子が、分散固定化していることを示しており、TEM観察からも、その分散状態を確認した。得られた、ナノ微粒子集積体の電気化学特性をSTSを用いて評価したところ、200mV以下の印加電圧では電流応答が見られない、トランジスター的特性が認められたのに対し、キャストにより構築した物では、単純な線形的な電流-電圧応答が見られた。また、光電変換機能の発現を目的に、ルテニュウム錯体を導入したペプチド被覆金ナノ微粒子を調製するとともに、犠牲試薬であるヨウ素を集積体表面に形成するシリカ層に包埋することを目的に、ペプチドをテンプレートとするシリカのミネラリゼーションに関し検討した。金ナノ微粒子表面に導入するベータ-シートペプチドは、ベータ-シート構造を形成する親水性・疎水性アミノ酸の交互シーケンスを有し、且つ、酸性及び塩基性側鎖を併せ持つロイシン(Leu)-リジン(Lys)-ロイシン(Leu)-グルタミン酸(Glu)の繰り返しよりなり、そのN末端に金との結合点として機能するリポ酸を配した、S-(Leu-Lys-Leu-Glu)4を固相法により合成する。得られるS-(Leu-Lys-Leu-Glu)4と、表面ペプチド鎖の密度制御のためのスペーサとして機能する、2-メルカプトエタノール(HO-(CH2)2-SH)を種々のモル比で含む水溶液中で、金イオンを還元することにより、目的の、種々の表面密度を有するベータ-シートペプチド被覆金ナノ微粒子を得る。得られるベータ-シートペプチド被覆金ナノ微粒子コアの金ナノ粒子の平均粒径はTEM観察より求める。また、ベータ-シートペプチドの被覆率(1粒子あたりの導入量)は、熱重量分析及び元素分析により求める。上記課題で得られるベータ-シートペプチド被覆金ナノ微粒子分散液中に基板を浸漬し、同ナノ微粒子を自己組織化的に基板表面に吸着・固定化させる。この吸着・固定化過程は、初期に基板表面に吸着したベータ-シートペプチドが核となり自己組織化的に大きな集合体に成長することを既に見出している。本研究では、欠陥の少ない3次元集積体の構築を一つの目的としているために、系統的にベータ-シートペプチドの表面被覆率を変化させた金ナノ微粒子を用い、その基板への吸着・固定化過程の動力学及び、その飽和結合量と表面ペプチド被覆率との関係を詳細に検討する。この測定には、要求備品である、水晶発信子形吸着量測定装置を用いて行う。これまでの知見をもとに、3次元集積が可能な、両性ペプチド,S-(Leu-Lys-Leu-Glu)4Phe,と、2-メルカプトエタノールで表面被覆した金ナノ微粒子の対照として、2次元集積体を形成する酸性ペプチド, S-(Leu- Glu)8Phe,を用いた金ナノ微粒子を調製し、吸着法により、金ナノ微粒子集積体を構築した。いずれの、集積体においても、表面ペプチドはベータシート構造を取り、集積体のプラズモン吸収ピークは極端に短波長シフトし、個々の微粒子が孤立化して存在していることが明らかとなった。この結果は、TEM観察からも支持された。得られた集積体の電気化学特性を評価したところ、両性ペプチド,S-(Leu

-Lys-Leu-Glu)4Phe,で被覆された3次元微粒子集合体のほうが、その半導体的性質が強く現れ、200mV以下の印加電圧では電流応答が見られなかった。そこで、側鎖にルテニウム錯体を有する両性ペプチドを合成し、同様に金ナノ微粒子を調製し、吸着法により光応答性金ナノ微粒子集生体の構築を行った。得られた集積体は暗中では、半導体的性質、即ち、低電位印加時(200mV以下)では、電流応答が認められないものの、光照射によるルテニウム錯体の光酸化により、応答電流が印加電圧に対し比例する導体的性質へと変化した。しかしながら、光照射を続けることにより、その応答電流の減少が認められた。そこで、一般的な犠牲試薬であるヨウ素を集積体中に包埋することを目的に、シリカ相を集積体中に形成することを検討した。具体的には、微粒子表面のペプチドを触媒とする、シリカミネラリゼーションについて、ペプチドの側鎖官能基及び、ペプチドの二次構造と、シリカミネラリゼーションの相関に関して、検討を行った。結果、ベータ-シート構造を取る両性ペプチドは高いシリカミネラリゼーション活性を有することが明らかとなった。高分子化学昨年度、得られたペプチド被覆金ナノ微粒子の分散安定性が低い原因として、透析により精製したナノ微粒子を凍結乾燥したためと考え、精製した分散液をそのまま用い、基板に吸着することで、個々の微粒子が孤立化状態で集積した集合体を得られることを明らかとし、特異な電流電圧特性を有する集積体の構築に成功した。また、平成26年度では、ルテニュウム錯体を導入ペプチドで被覆した金ナノ微粒子の集積体を用いた、光電変換能の発現を予定しており、そのための、金ナノ微粒子の調製を行った。また、色素増感太陽電池の電極材料への応用を念頭に、集積体表面に、犠牲試薬であるヨウ素を包埋した、シリカ層の形成のために、ペプチドをテンプレートとした、シリカのミネラリゼーションに関して検討した。合成したS-(Leu-Lys-Leu-Glu)4と、その表面密度制御のためのスペーサとして用いた2-メルカプトエタノール(HO-(CH2)2-SH)を種々のモル比で含む水溶液中で、金イオンを還元することにより、種々の表面密度を有するベータ-シートペプチド被覆金ナノ微粒子を得た。しかしながら、その分散安定性が低く、3次元構造体形成のための分散媒の最適化が必要となった。また、25年度に予定していた、錯体を有するペプチドの分子設計合成を行い、そのペプチド集合体を介する電子伝達特性に関し検討を行い、ペプチド集合体が、有効な電子伝達経路として機能することを見出した。これまでの知見をもとに、ルテニュウム錯体を有するペプチドで被覆された金ナノ微粒子集積体の構築を行う。得られる集積体の微細構造をTEMおよび、STMにより観察を行い、電気化学特性、特に光電変換能に関し、STSにより、その微細構造と機能との相関を同時測定することにより、詳細に検討する。得られる知見をもとに、ITO電極等透明電極上に、上記、ルテニュウム錯体を有するペプチド被覆金ナノ微粒子の3次元集積体を構築し、さらに、その表面で、表面ペプチドをテンプレートとするシリカのミネラリゼーションを、ヨウ素存在下で行い、犠牲試薬であるヨウ素を、集積体表面に固定化する。得られた、複合化ナノ微粒子集積体の光電変換能を詳細に検討し、色素太陽電池の電極材料としての有効性を評価する。
新奇縮環ホスホールπ電子系の迅速合成と機能発現

生命現象を解明するための強力なツールとなる優れた蛍光プローブの開発は、依然重要課題の一つである。特に、大きなストークスシフトや極性溶媒中での強い発光といった特異な発光特性を実現するには、新たな蛍光性分子骨格の創出が求められる。本研究では、リンを含む5員環共役ジエンであるホスホール環の特徴的な電子構造と高い安定性に着目し、生体イメージングへの応用を指向した蛍光性ホスホールの合成,および構造物性相関の解明を行った。具体的には、ドナー・アクセプター型分子の蛍光波長が溶媒によって大きく変化することに着目し、電子供与性アリール基を電子受容性に富んだベンゾホスホールオキシドの2位に導入した分子を設計・合成した。ベンゾホスホールオキシドの光物性について検討したところ、非極性溶媒のトルエンから極性溶媒のDMSOへと溶媒の極性を変化させると、青緑色から赤橙色へと劇的に発光色が変化し、さらには極性溶媒やプロトン性溶媒中でも高い蛍光量子収率が保持されることを見出した。多くの環境応答性プローブがこれらの溶媒中では著しく消光する事実と対照的な結果である。また、プロトン性溶媒を含む様々な溶媒中での値を用いLippert-Matagaプロットを行ったところ、ストークスシフトと溶媒の極性はよい比例関係を示した。分極したホスホリル基が存在するにもかかわらず、プロトン性溶媒中でも特別な相互作用を形成せず、蛍光色をもとに周囲の環境の極性を見積もることが可能なことを示す結果である。動物細胞の染色実験を行ったところ、この蛍光色素は高い光安定性と極めて低い細胞毒性をもち、染色された細胞組織の極性環境に依存して発光色が異なることを明らかにした。ベンゾホスホールオキシド誘導体の環境応答性蛍光色素としての有用性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,ホスフィンオキシドの高い電子受容性を生かしたドナー・アクセプター型共役化合物を合成し,種々の溶媒中で蛍光特性について検討した.ドナー・アクセプター型分子の蛍光波長が溶媒によって大きく変化することに着目し,効率的なπ拡張と高い蛍光量子収率の実現を目指して, 2位に電子供与性アリール基をもっベンゾボスホールオキシドを設計・合成した.まず, 2-プロモ-2-[(4-クロロフェニル)エチニル]ベンゼンを原料とし,アミノホスフィンを中間体とするワンポット分子内環化および続くリン上の酸化により, 3-ブロモ-2-(4-クロロフェニル)ベンゾホスホールオキシドを鍵前駆体として得た^<[1]>.次いで,鈴木一宮浦カップリング反応およびアミノ化反応により,標的化合物2-[4-(N,N-ジフェニルアミノ)フェニル-1,3-ジフェニルベンゾホスホールオキシドを得た.ベンゾボスホールオキシドの光物性について検討したところ,化合物はプロトン性溶媒中でも高い蛍光量子収率を保持することを見出した.多くの環境応答性プローブがプロトン性溶媒中で消光する事実とは対照的な結果である,また,モル吸光係数と蛍光量子収率の積で定義される明るさは1.7x10^4M^<1->cm^<-1>(シノクロヘキサン中)と良好な値を示した.プロトン性溶媒を含む様々な溶媒中でのストークスシフトを算出し, Lippert-Matagaプロットをおこなったところ,ストークスシフトと溶媒の配向極性は直線的な比例関係になり,化合物と蛍光分子に特異な相互作用がほとんどないことがわかった.化合物の蛍光を測定することで媒質の極性を定量化できる可能性が示唆される.現在,この化合物を用いた動物細胞の染色実験をおこない,染色された細胞組織の極性環境に依存して発光色が異なることを予備的な知見として得ている.生命現象を解明するための強力なツールとなる優れた蛍光プローブの開発は、依然重要課題の一つである。

ベンゾホスホールオキシド誘導体の環境応答性蛍光色素としての有用性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。得られた結果は,既存の環境応答性プローブの多くがプロトン性溶媒中で消光が起こることとは対照的である.また,化合物の蛍光を測定することで媒質の極性を定量化できる可能性が示唆されたから.今後,どの細胞組織がどのような極性をもつのか明らかにするため,共染色実験をおこなっていくと同時に,実践に即した蛍光プローブの開発を目的に,水溶性の向上や蛍光のon/offを制御するべく,ベンゾボスホールオキシドのリン上および2,3位の置換基の検討をおこなっていく.
SOR光利用表面X線吸収分光法による電極/溶液界面のその場構造解析

本研究は、in situ SXAS測定により、金属・半導体単結晶電極/溶液界面の構造および電極上に構築した有機単分子層の構造を原子・分子レベルで評価し、既存のSTM/AFMやFT-IR、SHG測定結果との比較検討から、界面構造を詳細に解析することを目的としている。主な測定対象は、1)金単結晶電極表面の酸化物形成/還元課程の金原子間距離および金原子の電子状態変化の追跡、2)半導体電極(Si、GaAsなど)上に形成される金属層の構造の解析と制御、3)機能性有機単分子層修飾電極上の単分子層の吸着構造の決定と電極電位に依存した単分子層の配向追跡、4)UPD過程における析出金属の構造決定と基板原子構造変化の追跡などである。本年度の研究実績を以下に記す。表面X線吸収分光測定用in-situ電気化学セルの設計・作製単結晶電極の表面に視斜角数ミリラジアンでSOR光を入射可能なダイフロン製in-situ電気化学セルを設計・製作した。原子レベルで表面構造を評価可能な程度に調製された単結晶電極を電気化学セルに装着し、電極電位を酸化膜が形成しないような電位に保持しながら、溶存酸素を取り除いた電解質溶液ですばやくセルを満たし、ポリエチレン製の薄膜(厚さ3.0μm)で電解質溶液を覆い、SXAS測定を行った。in-situ SXAS測定・結果解析高エネルギー物理学研究所放射光実験施設のBL13C(管理責任者:大柳宏之氏(電子技術総合研究所基礎物質研究室長))にて、電極を装着済みの上で作製したin-situ電気化学セルをゴニオメーター上に取り付け、電極構成原子および吸着原子の吸収端付近の吸収スペクトルを蛍光X線収量法により測定した。具体的な対象として、p-GaAs(100)上へ電析したCuの構造について解析した。その結果、単原子層以下の電析量ではCu-Cu結合距離の短い(2.1Å)ナノクラスターを形成し、電析量の増加に伴いバルクCu-Cu結合距離(2.5Å)をもつマイクロクラスターを形成していく過程を実測した。本研究は、in situ表面X線吸収分光(Surface X-ray Absorption Spectroscopy,SXAS)測定により、金属・半導体単結晶電極/溶液界面の構造および電極上に構築した機能性有機単分子層の構造を原子・分子レベルで評価し、既存のSTM/AFMやFT-IR、SHG測定結果との比較検討から、界面構造を詳細に解析することを目的としている。主な研究対象として、1)金単結晶電極表面の酸化物形成/還元過程の金原子間距離および金原子の電子状態変化の追跡、2)半導体電極(Si、GaAsなど)上に形成される金属層の構造の解析と制御、3)機能性有機単分子層修飾電極上の有機分子の吸着構造の決定と電極電位に依存した配向の追跡、4)UPD過程における析出金属の構造決定と基板原子構造変化の追跡などである。今年度の研究成果を下に記す。単結晶電極の表面に視斜角数ミリラジアンでSOR光を入射可能なダイフロン製のin situ電気化学セルを設計・作製した。原子レベルで平坦なp型GaAs(100)単結晶電極を作製した電気化学セルにセットし、高エネルギー物理学研究所放射光実験施設のBL13C(管理責任者:大柳宏之氏(電子技術総合研究所基礎物質研究室長))にて、セルをゴニオメーター上に取り付け、Cuの析出過程にともなう構造変化を蛍光X線収量法でSXAS測定した。X線吸収端スペクトル(XANES)から、吸着量にかかわらず、電析したCuはCuイオンではなく金属Cuとして吸着していることがわかった。X線吸収微細構造スペクトル(EXAFS)から、吸着量が1単原子層以下の場合Cu-Cu間の距離が通常の原子間距離(2.56Å)より短い2.1Å程度で配位数12のナノクラスター(つまりダイマーまたはトリマ-)を形成していることがわかった。またこの低吸着量の場合にはCu原子に配位している水分子の存在も確認され、その原子間距離は1.9Åであった。また、表面X線回折実験により、塩酸溶液中のp型GaAs(100)表面の電気化学的エッチング過程を追跡し、表面とは異なる方位(111方向)にエッチングされていくことがわかった。この結果はAFM測定においてもピラミッド型の表面構造が観察されたことにより確認された。

原子レベルで表面構造を評価可能な程度に調製された単結晶電極を電気化学セルに装着し、電極電位を酸化膜が形成しないような電位に保持しながら、溶存酸素を取り除いた電解質溶液ですばやくセルを満たし、ポリエチレン製の薄膜(厚さ3.0μm)で電解質溶液を覆い、SXAS測定を行った。in-situ SXAS測定・結果解析高エネルギー物理学研究所放射光実験施設のBL13C(管理責任者:大柳宏之氏(電子技術総合研究所基礎物質研究室長))にて、電極を装着済みの上で作製したin-situ電気化学セルをゴニオメーター上に取り付け、電極構成原子および吸着原子の吸収端付近の吸収スペクトルを蛍光X線収量法により測定した。具体的な対象として、p-GaAs(100)上へ電析したCuの構造について解析した。その結果、単原子層以下の電析量ではCu-Cu結合距離の短い(2.1Å)ナノクラスターを形成し、電析量の増加に伴いバルクCu-Cu結合距離(2.5Å)をもつマイクロクラスターを形成していく過程を実測した。
フィリピン財政改革のガバナンス研究

最終年度には次の4つのことを実施した。(1)文献調査:前年度に引き続き、フィリピンの一般紙、経済紙等、さらには政治・経済関連の文献を基に、今回の財政危機と改革の全体像を明らかにした。(2)フィールドワーク:前年度に引き続き、有力政治家、経済テクノクラート、財界人、マスメディア関係者などに聴き取り調査を実施し、フィリピンの財政改革を阻むものが一体何であるかを可能な限り明らかにした。(3)モデル(仮説)構築:今回の危機は、かつて一部シンクタンクが予測したような国家破綻といった深刻な事態には立ち至らず、フィリピン国家財政はある程度の「弾力性」を示した。もし、そうであるとするならば、フィリピン財政にはどのようなスタビライザーが内包されているかが明らかにされねばならない。それはおそらくフィリピン社会がもっているある種のガバナンス能力としか、とりあえずは表現できない。そうしたフィリピンの財政危機におけるガバナンス能力とは何か仮説的モデルを構築した。(4)報告書の作成:以上の内容を盛り込んだペーパーを英文で書き上げた。これは今後数カ月かけてブラッシュアップし、神戸大学のジャーナルに公表する予定である。次の3つの期間にわたってマニラでの現地調査を行った。(1)5月17日(木)-24日(木)、(2)7月20日(木)-8月3日(木)、(3)10月27日(金)-10月30日(月)この3つの現地調査のうち、(3)では、ミンダナオ島サンボアンガ市で開催されたフィリピン政治学会に参加し、意見交換を行った。前2者で行った調査は下のとおりである。(1)文献調査:フィリピンの一般紙、経済紙等中で、過去の記事がデータベース化されているのは、Philippine Daily InquirerとBusiness Worldであるが、本報告者は前者については、本社資料室に出向き、そこでのみ利用可能なデータベースの検索を実施し、必要な記事をダウンロードし、コピーした。また、後者については、利用契約を行い、前者と同様の作業を行った。これ以外にも、有力分析誌NewsBreakを購読、関連記事を検索した。(2)分析:今回の財政危機と財政改革がこれまでのそれとどのように異なるのか問題点の整理を行うと同時に2004年6月から2年間の財政危機と財政改革のクロノロジーを作成し、誰が主要なアクターであったかを明らかにした。(3)関係者への面接:アキノ政権下での国家経済開発庁長官パデランガ氏(フィリピン大学経済学部教授)およびアロヨ政権政権の閣僚であったに聞き取り調査を行い、とくに、再選前後からの大統領(及びその周辺)による「課題設定」で、誰がどのような役割を果たしたかについて分析した。これ以外にも日本国内で、データの整理分析を行うとともに、「ガバナンス」概念についての文献調査を行った。
ドイツ宗教改革期における裸体画の意味と機能-クラーナハを中心に

平成13年度は、前年度のドイツにおける調査の成果の分析、取りまとめを行なったのに加え、10月にケルン、ニュルンベルクを中心としたドイツ中部の諸都市において、クラーナハ作品を主とした調査研究および文献史料の調査・収集を行なった。また今年度は、前年度に取りかかったルクレティア図像についての研究の過程で得られた新たな知見を応用しながら、ルクレティア以外の裸体図像、とりわけパリスの審判(三美神)およびウェヌス(ヴィーナス)図像についての図像資料および文献史料による調査研究を進めた。これらの調査により得られた知見として、ドイツにおいては宗教改革の展開がむしろ裸体画の流布を促した傾向が顕著に認められることがわかった。宗教的に重要な主題に比べて、裸体が描かれがちな主題は非キリスト教的なものが多く、制約から比較的自由であったためと思われる。少なくとも16世紀半ばまでは裸体画がかなり自由に展開している。これにはさらにイタリア・ルネサンスの影響としての人体への興味、男性鑑賞者を対象とした好色性、寓意的な教訓性などが関わりあっているようだが、さらに人文主義者たちの「誤りを経て真実へ」というモットーもこの傾向を促進したものと考えられる。そして一点の絵画の中に、同時に教訓画でも、好色画でも、歴史画でもあるという重層性が存在し、そのために一義的に排斥されることもなく、新旧教両陣営においても好まれ得たと推測できる。加えてクラーナハによる異なる主題作品間で、共通の形態やモティーフが度々用いられていることが気にかかり、その実態を明らかにすべく主題と形態の相関性を確認するデータ処理を手がけた。なおこれらの成果については、近く口頭ないし論文発表する予定である。平成12年度はまずドイツ宗教改革期における裸体図像およびその受容の諸相を明らかにする作業の手始めとして、クラーナハを中心としつつ周辺諸画家の関連作品を分類整理し、設備費により購入したパソコンにデータを入力した。並行して行なった具体的図像の調査研究では、特にルクレティア図像に重点を置き、図像資料および文献史料の調査を進めたところ、以下のような新たな知見が得られた。クラーナハをはじめドイツ宗教改革期の画家たちの多くが古代ローマの伝説的婦人ルクレティアを好んで描いている。貞女の鑑とみなされ、その自殺がローマ共和政誕生の契機とされるルクレティアの図像は教訓画と捉えられがちだが、それにしては全裸もしくは半裸による自殺という明らかにテクストから乖離した表現が多数認められる。中でも殊に興味深いのはヒューストン美術館所蔵のルクレティア像であり、この作品においては従来看過されてきたが、実は後景の山岳が明らかにファロスの形状をなしている。つまり苦しげに自殺する半裸のルクレティアの背景に、その自殺の原因が明瞭に示されていることになる。このような知的にして淫靡な作品にはどのような背景が考えられるのかを明らかにすべく、人文主義者関連の文献やイタリアの作例を探索したところ、この時期のいわゆる教訓画が好色画と表裏一体となっていたことを裏付ける史料が多々認められた。これによりこの時期の裸体画は、時と場合によって教訓にもまたポルノグラフィーにもなりうる二元性を与えられていた可能性が高いことが指摘できた。その具体的な論証は東京学芸大学造形芸術学・演劇学研究室紀要上の論文において行なった。またミュンヘンを中心とした南ドイツ地方において関連作品および文献史料の調査も行なった。
産業地域の革新と風土文化の深化

平成17年度は,本研究の最終年度として「産業地域の革新風土文化の深化」を先端産業地域と伝統的産業地域に加え,その革新構造の構築について大きな役割を果す政策・計画の役割に着目し,韓国情報通信大学でのUNESCO-WTA会議で「Locus : Regional Planning and Regional Renaissance-Evolution of Science City on the Global Scene-」と題して報告し,併せて産業地域の地域革新と風土文化の深化を探究した。これを踏まえて,比較社会文化で風土文化の深化と産業地域の革新に関する「風土文化の深化と産業地域の革新-地場の変動と時空の変遷-」をその場所・時流の変化に留意して論究した。産業地域は、産業が地域の形成、構造、機能、編制を主導し、地域が産業の革新、変革、集積、分散の時空を包摂し、革新場所、革新基盤を包含し、革新資源、革新環境、革新文化と深く関係する。時空は、時間における時流、空間における場所の4次元的統合空間を意味し、相互関連のなかで変動する。時空における技術、人材、資財、資本の革新資源の中でも、技術開発、革新、改善、更新を制御し、技術を利用、活用、重用、応用する上でも生産、生活様式を規定する文化は、文化を体現する人材と共に産業、地域革新の両輪をなす。革新人材だけでなく、人材組織としての革新社会の母体をなす産業地域社会は、革新環境をなす革新精神、革新気風、革新囲況、革新風土を醸成し、励起し、キ還し、深化する客体でもある。革新主体と革新客体を結ぶ紐帯をなし、経路を流動する文化は、厚生・環境を両輪に、人間、自然、生命、生態、倫理、摂理に留意した現代産業革命の開闢と共に、政治、経済、社会、自然との関連を深めた。このような研究の成果は、本研究の最終結果としての総合的・体系的研究報告書の一助とした。産業地域の革新は、現代産業革命期では産業を構成する企業の革新に加え、地域の総体をなす地球の革新とも関連する(拙論『平和の海廊と地球の再生』1997、大明堂)。また、風土文化の深化も、企業、産業、地域に、基層をなす地球の風土文化とのキ環関係に留意して掌握することが、不可欠となってきた(Globalization and Localization of the Orbitin Geography Geo-Journal 45 1998)。まず、この動態的研究に最も適した「伝統工芸の革新と風土文化の深化」(比較社会文化10、2004)を論及し、伝統と革新、工芸と文化、風土と深化の関連を地場に固着した陶磁器と産業揺藍の母体をなした繊維を対象に論及し、産業地域の革新と風土文化の深化における場所の意義と主体の作用を存続、復興の両面から検証した。次いで、伝統工芸と対峙する科学・技術に留意し、産業地域と風土文化の媒体をなす大学を対象に場所の意義と主体の作用を現代産業革命開闢の4半世紀と地球・地域の体系と関連付けて論及した(Locus ; Regional Renaissance and Civilization Science Report 52,2004)。Locus,場所に作動する流動の範囲、Orbitと流動を制御する主体の力量、Iconographyの関連、作動の機構を究明した。

ワールドメガロポリスの自律が顕著となった現代で、そのイコンをなす国際連合大學とそのオービット内で再編制され、4類型化される国立大学法人の分析を通し、革新・深化に深く係る接遇環境の意義と次元の転換、場所の変換を惹起する空間的、構造的フロンティアの意味を考え、中心と縁辺、中核と辺境の関係を北海道の道東と沖縄の先島を事例に掌握し、両者の動態的関連を捉えた(Expansion of Frontier and City of Freedom, Ekistics 2004).今後は、両者の関係を国内外の事例産業地域の実態調査を更に深め、対象地域、産業を絞りつつ、風土文化の深化を考察したい。平成16年度は,前年度につづいて,「産業地域の革新風土文化の深化」を近代的自動車工業地域と伝統的産業地域に加え,その革新環境,革新資源として大きな役割を果す大学に着目し,ドルトムント大学での革新的大学連合世界学長会議で「Regional Renaissance and Role of Revitalized University」と題して報告し,併せて産業地域,EUの中核地,世界都市パリの地域革新と風土文化の深化を探究した。これを踏まえて,人文地理学会例会で絞り産業を中心に「産業地域の革新と風土文化の深化」をその革新機構に留意して論究した。近代工業地域の革新における技術と伝統工業地域革新における技能の意義に留意し,事例地域調査を踏まえ,韓国清州での国際地域革新会議で「Regional Renaissance and Commercialization of Technology」と題してまとめた。自動車を中心にした近代工業地域の革新に果す風土文化の意味については,韓国蔚山での世界自動車工業地域革新会議で,「Locus : Regional Renaissance and Evolution of Automobile Industry」として報告し,国際比較研究を深めた。主体的・構造的分析に加え,運動論敵分析を農美運動と民芸運動と題してまとめ,次年度の総合的・体系的研究の一助とした。平成17年度は,本研究の最終年度として「産業地域の革新風土文化の深化」を先端産業地域と伝統的産業地域に加え,その革新構造の構築について大きな役割を果す政策・計画の役割に着目し,韓国情報通信大学でのUNESCO-WTA会議で「Locus : Regional Planning and Regional Renaissance-Evolution of Science City on the Global Scene-」と題して報告し,併せて産業地域の地域革新と風土文化の深化を探究した。これを踏まえて,比較社会文化で風土文化の深化と産業地域の革新に関する「風土文化の深化と産業地域の革新-地場の変動と時空の変遷-」をその場所・時流の変化に留意して論究した。産業地域は、産業が地域の形成、構造、機能、編制を主導し、地域が産業の革新、変革、集積、分散の時空を包摂し、革新場所、革新基盤を包含し、革新資源、革新環境、革新文化と深く関係する。時空は、時間における時流、空間における場所の4次元的統合空間を意味し、相互関連のなかで変動する。時空における技術、人材、資財、資本の革新資源の中でも、技術開発、革新、改善、更新を制御し、技術を利用、活用、重用、応用する上でも生産、生活様式を規定する文化は、文化を体現する人材と共に産業、地域革新の両輪をなす。革新人材だけでなく、人材組織としての革新社会の母体をなす産業地域社会は、革新環境をなす革新精神、革新気風、革新囲況、革新風土を醸成し、励起し、キ還し、深化する客体でもある。
関節症の発症におけるガスメディエーターの役割

本研究の第一の目標として,軟骨破壊におけるパーオキシナイトライトの意義を検討することとした。パーオキシナイトライトは活性酸素と一酸化窒素が反応することにより生成されるガスメディエーターである.我々はすでに軟骨細胞をinterleukin-1(IL-1)処理することにより,この二つのガスメディエーターが生成されることを報告している.合成化合物SIN-1は活性酸素と一酸化窒素の両者を同時に発生させる.SIN-1を軟骨細胞に作用させるとプロテオグリカン(PG)合成が濃度依存性に抑制された.活性酸素・一酸化窒素の中和剤はSIN-1によるPG合成抑制を回復させた.パーオキシナイトライトはチロシンをニトロ化する性質があるが,これを利用してIL-1処理関節軟骨での抗ニトロチロシン抗体陽性顆粒の存在を証明した.これは一酸化窒素・活性酸素の中和剤で消失することより,この両ガスメディエーターの発生が必要であることが示唆された.さらに,IL-1によっておこるプロテオグリカン合成抑制は一酸化窒素・活性酸素の中和剤で回復された.また精製バーオキシナイトライトは濃度依存性にプロテオグリカン合成を抑制した.これらのことより,IL-1によるプロテオグリカン合成抑制はバーオキシナイトライトにより調節されていることが示された.本研究の第二の目標は,関節症の将来的治療法として期待される軟骨移植におけるガスメディエーターの意義の検討である.家兎の膝関節軟骨に軟骨欠損を作製し,肋軟骨より採取した軟骨膜を移植した.非移植群では欠損部周辺に移植群では見られない軟骨変性を示した.また周辺軟骨の活性酸素と一酸化窒素量が,移植群に比較して有意に高く,これらのガスメディエーターが軟骨移植の成否を決定する因子である可能性が示唆された.以上の結果は,軟骨破壊の病態やその治療を考える上で,ガスメディエーターが重要な働きをすることを示している.本研究の第一の目標として,軟骨破壊におけるパーオキシナイトライトの意義を検討することとした。パーオキシナイトライトは活性酸素と一酸化窒素が反応することにより生成されるガスメディエーターである.我々はすでに軟骨細胞をinterleukin-1(IL-1)処理することにより,この二つのガスメディエーターが生成されることを報告している.合成化合物SIN-1は活性酸素と一酸化窒素の両者を同時に発生させる.SIN-1を軟骨細胞に作用させるとプロテオグリカン(PG)合成が濃度依存性に抑制された.活性酸素・一酸化窒素の中和剤はSIN-1によるPG合成抑制を回復させた.パーオキシナイトライトはチロシンをニトロ化する性質があるが,これを利用してIL-1処理関節軟骨での抗ニトロチロシン抗体陽性顆粒の存在を証明した.これは一酸化窒素・活性酸素の中和剤で消失することより,この両ガスメディエーターの発生が必要であることが示唆された.さらに,IL-1によっておこるプロテオグリカン合成抑制は一酸化窒素・活性酸素の中和剤で回復された.また精製バーオキシナイトライトは濃度依存性にプロテオグリカン合成を抑制した.これらのことより,IL-1によるプロテオグリカン合成抑制はバーオキシナイトライトにより調節されていることが示された.本研究の第二の目標は,関節症の将来的治療法として期待される軟骨移植におけるガスメディエーターの意義の検討である.家兎の膝関節軟骨に軟骨欠損を作製し,肋軟骨より採取した軟骨膜を移植した.非移植群では欠損部周辺に移植群では見られない軟骨変性を示した.また周辺軟骨の活性酸素と一酸化窒素量が,移植群に比較して有意に高く,これらのガスメディエーターが軟骨移植の成否を決定する因子である可能性が示唆された.以上の結果は,軟骨破壊の病態やその治療を考える上で,ガスメディエーターが重要な働きをすることを示している.田中は一貫して関節症の検討を行ってきた.一連の検討より得られた結果は,活性酸素や一酸化窒素(NO)に代表されるガスメディエーターが関節症の発症に関与し,その調節により病態の進行を予防できる可能性を示唆するものであった.本研究ではガスメディエーターの中でも活性酸素とNOが反応することによって合成されるパーオキシナイトライトに注目した.平成9年度の目標として,変性関節軟骨におけるその発現と意義を検討することとした.軟骨変性のモデルはInterleukin-1(IL-1)処理を行った軟骨を使用した.パーオキシナイトライトの発現はこの分子がチロシンをニトロ化する性質を利用して,免疫組織学的手法により検討した.この結果,IL-1処理12時間後に軟骨細胞周囲に陽性顆粒が観察された.これは抗体の吸収試験などで消失することより,パーオキシナイトライトそのものであることが確認された.さらに精製パーオキシナイトライトは濃度依存性に軟骨細胞のプロテオグリカン合成抑制を惹起することも明らかにされた.次にパーオキシナイトライトの定量に移行した.当初画像解析装置をバ-ジョンアップして定量する予定としていたが,各種研究助成金により共焦点レーザー顕微鏡が導入可能となった.本研究の助成金の一部もこの費用にあて,定量のみならずin situにおける観察も可能となった.我々はすでにIL-1処理の軟骨において,パーオキシナイトライトの産生を観察するとともにその定量に成功している.以上の結果より,本研究は当初の予定どうり進捗しているものと考える.本研究の第一の目標として,軟骨破壊におけるパーオキシナイトライトの意義を検討することとした.パーオキシナイトライトは活性酸素と一酸化窒素が反応することにより生成されるガスメディエーターである.我々はすでに軟骨細胞をinterleukin-1(IL-1)処理することにより,この二つのガスメディエーターが生成されることを報告している.

合成化合物SIN-1は活性酸素と一酸化窒素の両者を同時に発生させる.SIN-1を軟骨細胞に作用させるとプロテオグリカン(PG)合成が濃度依存性に抑制された.活性酸素・一酸化窒素の中和剤はSIN-1によるPG合成抑制を回復させた,パーオキシナイトライトはチロシンをニトロ化する性質があるが,これを利用してIL-1処理関節軟骨での抗二トロチロシン抗体陽性顆粒の存在を証明した.これは一酸化窒素・活性酸素の中和剤で消失することより,この両ガスメディエーターの発生が必要であることが示唆された.さらに,IL-1によっておこるプロテオグリカン合成抑制は一酸化窒素・活性酸素の中和剤で回復された.また精製パーオキシナイトライトは濃度依存性にプロテオグリカン合成を抑制した.これらのことより,IL-1によるプロテオグリカン合成抑制はパーオキシナイトライトにより調節されていることが示された.本研究の第二の目標は,関節症の将来的治療法として期待される軟骨移植におけるガスメディエーターの意義の検討である.家兎の膝関節軟骨に軟骨欠損を作製し,肋軟骨より採取した軟骨膜を移植した.非移植群では欠損部周辺に移植群では見られない軟骨変性を示した.また周辺軟骨の活性酸素と一酸化窒素量が,移植群に比較して有意に高く,これらのガスメディエーターが軟骨移植の成否を決定する因子である可能性が示唆された.以上の結果は,軟骨破壊の病態やその治療を考える上で,ガスメディエーターが重要な働きをすることを示している.
ナノ秒インコヒ-レントレ-ザ-を用いた溶液中の分子の超高速緩和の研究

本研究は溶液中の化学反応をミクロな視点から捉えるために、溶液中の分子イオンの動的挙動を超高速領域で測定することを目的とする。スペクトル幅が広く時間的にインコヒ-レントなレ-ザ-光を用いて、透明液体中の光カ-効果の動力学を測定した。二硫化炭素及び四塩化炭素の単一成分液体を用いた測定により、インコヒ-レント光を用いることで、これまでの短パルスを用いた測定よりも高い時間分解能で光カ-効果の動力学が測定できることを示した。次に、二硫化炭素と光カ-効果を示さない分子液体との混合溶液における光カ-効果の動力学を測定し、速い成分は相互作用誘起、遅い成分は配向緩和によるとして解析を行なった。その結果、ヘキサンなどの粘性が小さく分子量の小さい分子液体中では、二硫化炭素を希釈するにしたがって、相互作用誘起成分の強度が次第に大きくなり、また同時に時間応答は遅くなった。この結果は、ヘキサン中では希釈の割合が小さい時は二硫化炭素分子相互の多体相関のために実効的な相互作用誘起感受率変化が相殺されていたものが、希釈していくにつれて局所的な対象性が崩れて、多体相関による相殺が小さくなるために、その寄与が顕著になってきたものと解釈できる。それに対して、ブタノ-ルやクロロホルムといった粘性の大きな、あるいは分子量の大きな分子からなる液体中では、希釈による光カ-効果の動力学の変化を見られなかった。これは希釈の割合にかからわず二硫化炭素分子の運動が阻害される状況に変化がないことを意味する。このように本研究によって、時間領域における相互作用誘起の感受率揺らぎをプロ-ブとして、液体中の分子の局所的な運動状態に関する知見が得られることが示された。
リゾホスファチジン酸の血管生物学的意義の解明とその測定の臨床検査医学的応用

本研究では,LPAの血管生物学における意義をさらに深め,それと表裏一体の形でその測定の臨床検査医学的応用を目指し,以下の成果をおさめることができた.1.血小板・血管内皮細胞におけるLPA受容体の情報伝達機構の解明最近,リゾホスフォリパーゼDとしてのオートタキシン(autotaxin ; ATX)が同定され,この酵素による基質LPCからLPAへの変換が,血中LPAレベルを規定する最も重要な因子であることが明らかになった.我々は,血漿LPAを酵素サイクリング法により自動測定する系を立ち上げ,抗血小板カクテル(CTAD)の使用,厳密な冷蔵操作等を行うことにより,LPA測定のための最適血漿採取条件を確立した.その方法に従い,血漿LPAの基準値を決定した.また,lysoPLD測定により,生体におけるLPAレベルを解析することが可能と考えられ,臨床検査項目としてのLPAの有用性が示唆された.3.血中におけるLPAの代謝血中LPAは,非常にダイナミックな代謝変換を受けていることが明らかになった.血中においては,lysoPLD/ATXによる産生,LPPによる分解で,LPAレベルのバランスが保たれていると想定された.また,LPAが惹起する細胞応答は,標的細胞上のLPAxとLPPのバランスで決まることが想定された.4.種々の細胞上のATX, LPA受容体発現の解析血液細胞におけるATX並びにLPAx発現を,RT-PCR(mRNA)とフローサイトメーター(蛋白質)を用いた解析した.各種血球系さらにはその分化段階で,これらの発現が大きく変化することが確認され,今後の研究の進展が待たれる.5.慢性肝疾患患者におけるLPA濃度とlysoPLD活性の解析慢性肝疾患患者では,血漿LPA濃度ならびに血清lysoPLD活性が健常者に比して有意に上昇しており,この両者の相関は良好であった.さらにlysoPLD活性はヒアルロン酸濃度と相関し,血小板数とは逆相関を示した.lysoPLD/ATXは慢性肝疾患の進行を反映するマーカーになる可能性が想定されるとともに,その病因への関与も想定された.本研究では,LPAの血管生物学における意義をさらに深め,それと表裏一体の形でその測定の臨床検査医学的応用を目指し,以下の成果をおさめることができた.1.血小板・血管内皮細胞におけるLPA受容体の情報伝達機構の解明最近,リゾホスフォリパーゼDとしてのオートタキシン(autotaxin ; ATX)が同定され,この酵素による基質LPCからLPAへの変換が,血中LPAレベルを規定する最も重要な因子であることが明らかになった.我々は,血漿LPAを酵素サイクリング法により自動測定する系を立ち上げ,抗血小板カクテル(CTAD)の使用,厳密な冷蔵操作等を行うことにより,LPA測定のための最適血漿採取条件を確立した.その方法に従い,血漿LPAの基準値を決定した.また,lysoPLD測定により,生体におけるLPAレベルを解析することが可能と考えられ,臨床検査項目としてのLPAの有用性が示唆された.3.血中におけるLPAの代謝血中LPAは,非常にダイナミックな代謝変換を受けていることが明らかになった.血中においては,lysoPLD/ATXによる産生,LPPによる分解で,LPAレベルのバランスが保たれていると想定された.また,LPAが惹起する細胞応答は,標的細胞上のLPAxとLPPのバランスで決まることが想定された.4.種々の細胞上のATX, LPA受容体発現の解析血液細胞におけるATX並びにLPAx発現を,RT-PCR(mRNA)とフローサイトメーター(蛋白質)を用いた解析した.各種血球系さらにはその分化段階で,これらの発現が大きく変化することが確認され,今後の研究の進展が待たれる.5.慢性肝疾患患者におけるLPA濃度とlysoPLD活性の解析慢性肝疾患患者では,血漿LPA濃度ならびに血清lysoPLD活性が健常者に比して有意に上昇しており,この両者の相関は良好であった.さらにlysoPLD活性はヒアルロン酸濃度と相関し,血小板数とは逆相関を示した.lysoPLD/ATXは慢性肝疾患の進行を反映するマーカーになる可能性が想定されるとともに,その病因への関与も想定された.リゾホスファチジン酸(lysophosphatidic acid ; LPA)の血管生物学的意義に関して基礎・臨床両面から迫るべく研究を行い、以下の成果を上げた.1)血管内皮細胞におけるLPAの機能的役割少なくともヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用いた検討では,血管内皮細胞はLPAに対する受容体LPA1とLPA2を発現しているものの,LPAに対して増殖・遊走等の機能的応答を示さなかった.また,種々の刺激を負荷した場合に,LPA受容体の発現の変化を検知できなかった.しかし,HUVEC培養上清にLPAを添加すると,急速に代謝されるという興味深い現象が観察できた.おそらくエクト酵素であるlipid phosphate phosphatase(LPP)の関与によると考えられる.2)血漿LPA濃度を測定する方法の確立とその臨床検査への応用最近報告されたenzymatic cycling法によりLPAを測定し,基礎検討を行った.