hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英米児童文学のコーパス文体論的研究

本研究では、第一段階として英米児童文学の代表的な作品群を、時代・著者・サブジャンル・対象年代別に分類し、それぞれの包括的な言語的特徴を網羅的にレベル別に記述していくことを目標とした。その中でコーパスの活用を前提に、いろいろなサイトから今後に活用できるコーパス資料を検索し、研究のための基礎資料とした。特に英米児童文学の倫理性など主題に基づく意味タグなどの分析からサブジャンル毎に分類をしていく中で品詞の頻度などと相関的な特徴を指摘する基礎的な分析を開始した。分析としては作品ごとの品詞タグによる頻度、コロケーション、nグラムなどの特徴的な項目について精査し、英米児童文学の読みやすさを生み出す、語彙レベルの諸相を概観した。また文レベルでは修飾語句、関係詞などの埋め込み型いわゆる複文構造の多寡などの分析の視点を明らかにし、特徴的な観点について考察を加えた。実績としてはPALA(国際文体論学会)の参加でコーパス文体論の最新の研究成果に触れ、研究方法に修正を加えたほか、イギリスにおける最新の児童文学作品や批評などの文献を収集し、研究資料に加えた。また、分析ツールとしてWmatrix4などの精度の高いツールの活用をはじめ、コーパスの分析に必要な資料や手法などを先行研究からまとまている。特に英米児童文学の教材化にかかわる事例についてこれまでの文学作品の教材化にかかわる研究成果に照らして、注意点をまとめて成果発表している。児童文学の文体論の先行研究とコーパス文体論の枠組みについては、児童文学の定義の概観から始め、歴史的な背景を踏まえて文体の観点から先行研究を収集した。先行研究の批判的検討から、ジャンルの文体を探る上でのコーパスの活用、コーパス文体論の枠組みを導入して、新たな知見を得られるように試みている。コーパス文体論による分析の前提として、分析に用いる英米児童文学作品群のコーパスについて、無料で入手可能なコーパスの調査活用と学術的に利用料のかかる専門的なコーパス(Oxford Children's Corpus)の検証などコーパスの統一的なアノテーションに関わる実態調査まで行う。これまで自分で構築してきたPuffin Booksのコーパスや絵本のコーパスなどを再活用し、ジャンルや時代などのアノテーションも考えながら、分析のための素材を渉猟する。また、コーパスの分析ツールも様々なプラットフォームで開発がなされているが、freeで利用できるツール、academic licenseが必要なツールなどを軸に活用できる分析の観点を考察していった。分析としては、品詞別タグによる頻度分析を進めている。進捗状況としては国際学会での参加を通して資料収集、研究における情報交換などがある。コーパスの編集なども分析ツールの先行研究と並行して進んでいる。ただし、最新資料のコーパス化などは一部完了していない他、コーパス文体論の分析の発表が紀要論文、口頭発表に終わっている。次年度は、Wmatrix4を活用した意味タグによる頻度分析を中心に行う。作品毎のKey Words分析から意味的な分布の偏差をジャンルや歴史の観点から探る。特に感情や好悪、倫理性に関わる意味タグがどのようにジャンルや対象年齢別の作品群に特徴的に見られるかを考察する。また、文法タグによる頻度分析としては英米児童文学作品に特徴的に用いられる構文や時制、態、法などを大人の作品群と比較対照し、言語習得の順序と相関していることを明らかにする。さらに子供向けにretoldされたgraded readersと児童文学作品の言語的特徴の関係性に着目し、教材に適する言語的特徴の抽出を目指してコーパス文体論でできうることを明らかにする。

これまで自分で構築してきたPuffin Booksのコーパスや絵本のコーパスなどを再活用し、ジャンルや時代などのアノテーションも考えながら、分析のための素材を渉猟する。また、コーパスの分析ツールも様々なプラットフォームで開発がなされているが、freeで利用できるツール、academic licenseが必要なツールなどを軸に活用できる分析の観点を考察していった。分析としては、品詞別タグによる頻度分析を進めている。進捗状況としては国際学会での参加を通して資料収集、研究における情報交換などがある。コーパスの編集なども分析ツールの先行研究と並行して進んでいる。ただし、最新資料のコーパス化などは一部完了していない他、コーパス文体論の分析の発表が紀要論文、口頭発表に終わっている。次年度は、Wmatrix4を活用した意味タグによる頻度分析を中心に行う。作品毎のKey Words分析から意味的な分布の偏差をジャンルや歴史の観点から探る。特に感情や好悪、倫理性に関わる意味タグがどのようにジャンルや対象年齢別の作品群に特徴的に見られるかを考察する。また、文法タグによる頻度分析としては英米児童文学作品に特徴的に用いられる構文や時制、態、法などを大人の作品群と比較対照し、言語習得の順序と相関していることを明らかにする。さらに子供向けにretoldされたgraded readersと児童文学作品の言語的特徴の関係性に着目し、教材に適する言語的特徴の抽出を目指してコーパス文体論でできうることを明らかにする。国際学会における資料収集予定が思ったよりも少なかったため、次年度使用額が生じた。またコーパスに使用料などのクレジット決済が年度をまたいだこともあり、次年度に繰り越す額が大きくなっている。
リパーゼ触媒ドミノ型不斉合成反応の開発

近年、環境調和型反応としての期待から、加水分解酵素リパーゼを利用する有機合成反応の開発研究が盛んに行われているが、その主な利用法は、ラセミ体のカルボン酸類やアルコールの光学分割による光学活性化合物の調製であった。我々は最近、反応活性基を有する新アシル化剤エトキシビニルエステル(EVE)を調製し、それを用いてラセミ体アルコールの光学分割を行うと、本反応で導入されたアシル基部分が続いて分子内Diels-Alder反応を起こし、一挙に多環式化合物を与えるドミノ型不斉合成反応を開発した。本研究では、計画に従い、本ドミノ型合成法の拡張を検討して以下の成果を得た。1.光学分割で残る片方の光学活性アルコールを室温短時間でラセミ化し,かつ酵素反応を阻害しないルテニウム触媒を開発した。本触媒共存下に、ラセミ体の3-ビニルシクロヘキセン-1-オール類を、EVE、リパーゼと共に撹拌し、リパーゼ触媒動的光学分割と,生成するエステルのDiels-Alder反応が同時進行するドミノ型不斉合成に初めて成功した。本法によって、多置換デカリン(90-95% ee)がラセミ体アルコールから1工程、収率60-83%で合成できた。2.ドミノ型合成法を鎖状および環状のラセミ体α-ヒドロキシニトロン類に適用し、不斉エステル化と分子内双極子環化付加反応が連続進行して多置換イソキサゾリジン類を一挙に与える方法を開発した。生成物は、単一のジアステレオマーとして高光学純度(>90% ee)で得られた。さらに、本法を応用し、天然のアルカロイド、ロスマリネシンを市販のラセミ体原料から6工程で触媒的に不斉全合成した。3.上記のラセミ化を促進するルテニウム錯体の改良検討を行い、錯体のベンゼンリガンドの置換基が触媒活性に大きく影響することを見出した。近年、環境調和型反応としての期待から、天然の酵素触媒を利用する有機合成反応の開発研究が盛んに行われている。そのなかでリパーゼは、カルボン酸類やアルコールの光学分割などによる光学活性化合物の調製に最も汎用されている。我々は、リパーゼの高い分子認識能を活かして、これまで全く報告のない炭素-炭素結合形成などの幅広い分子構築反応の不斉触媒としての利用研究を行っている。既に最近、反応性部位を備えた新アシル化剤エトキシビニルエステル(EVE)を調製し、アルコールの光学分割と導入されたアシル基部分の分子内Diels-Alder反応が連続するドミノ型反応を初めて開発し、更にリパーゼがDiels-Alder反応にも触媒能を有する知見を得た。本年度は計画に従い、動的光学分割を伴うドミノ型反応の開発、この方法論の拡張、リパーゼの触媒活性の向上を検討し、以下の成果を得た。1.光学分割で残る光学活性アルコールを室温短時間でラセミ化し,かつ酵素反応を阻害しないルテニウム触媒を開発した。本触媒共存下に、ラセミ体の3-ビニルシクロヘキセン-1-オール類を、EVE、リパーゼと共に2535°Cで攪拌し、リパーゼ触媒光学分割,光学活性アルコールのラセミ化,生成するエステルのDiels-Alder反応の3つの反応が同時に進行するドミノ型動的光学分割を初めて達成することができた。本法によって、種々の生物活性天然物の合成中間化合物として有用な多置換デカリン(90-95%ee、収率69-83%)がラセミ体アルコールから1工程で合成できた。

2.ドミノ型不斉合成法の概念をニトロンの双極子環化付加反応に応用し、光学活性な含窒素多環式化合物の高効率的なone-pot合成法を見出した。3.リパーゼの触媒活性の向上を継続して検討中である。近年、環境調和型反応としての期待から、天然の加水分解酵素リパーゼを利用する有機合成反応の開発研究が盛んに行われている。しかしその利用法は、カルボン酸類やアルコールの光学分割による光学活性化合物の調製に限られていた。我々は最近、反応活性部位を備えた新アシル化剤エトキシビニルエステルを調製し、それを用いてラセミ体アルコールの光学分割を行うと、本反応で導入されたアシル基部分が続いて分子内Diels-Alder反応を起こし、一挙に多環式化合物を与えるドミノ型不斉合成反応を開発した。さらに、昨年度、光学分割で残存する光学活性アルコールを反応系中でラセミ化するルテニウム錯体を見出し、動的光学分割を伴うドミノ型反応の開発に初めて成功した。本年度は、計画に従い、本ドミノ型合成法の拡張を検討して以下の成果を得た。(1)ドミノ型不斉合成法の概念を数種の鎖状、および環状のラセミ体α-ヒドロキシニトロン類に適用した。反応条件検討の結果、不斉エステル化と分子内双極子環化付加反応を連続的に進行させることに成功し、イソキサゾリジン環を含む多環式化合物を単一のジアステレオマーとして、高光学純度(>90%ee)で合成できた。さらに、一部のα-ヒドロキシニトロン類は、ルテニウム錯体無しでも酵素反応条件下にラセミ化することを見出し、動的光学分割を伴うドミノ型反応を開発した。本法を応用し、天然のアルカロイド、ロスマリネシンを市販のラセミ体原料から短工程で触媒的に不斉全合成することに初めて成功した。(2)前年度開発したラセミ化を促進するルテニウム錯体の改良検討を行い、錯体のベンゼンリガンドの置換基の構造が触媒活性に大きく影響することを見出した。
高エネルギー光電子を用いた固体3次元バルクフェルミ面・準粒子の観測

これまでのバルク敏感角度分解光電子分光にhν制御測定も加えた軟X線角度分解光電子分光による3次元バルク電子構造/フェルミ面観測手法確立に成功した。この手法をCeRu_2Si_2に適用したところ、3次元的な電子構造とフェルミ面を観測し、それらが量子振動測定の結果と良く合うことが判明した。また、この測定と相補的な硬X線光電子分光も進め、ほぼバルク電子状態のみを反映したCe 3d内殻光電子スペクトルの測定に成功した。Ce 4f電子が局在的であり、8K以下で強磁性になるCeRu_2Ge_2の軟X線角度分解光電子分光を高輝度シンクロトロン放射光施設SPrinr8の軟X線ビームラインBL25SUにて20Kの常磁性相で行い、3次元的なバルクフェルミ面を解明した。一方で4f電子を局在したモデルに該当するLaRu_2Ge_2のバンド計算と比較したところ、バンド計算はおおむね実験スペクトルを再現するものの、あるバンドが構成するとされるフェルミ面が本質的に観測されずそのバンドが全て占有されている、あるいは他のバンドが構成するフェルミ面の形状が異なるといった定性的な違いが判明した。このような違いは強磁性相での量子振動測定では見つかっていないため、フェルミ面形状が相転移を境に定性的に変化していると結論づけた。この結果は読売新聞、朝日新聞といった一般の新聞でも取り上げられ反響をよんだ。常圧低温まで磁気オーダーのないCeRu_2Si_2について軟X線角度分解光電子分光を行い、3次元的なフェルミ面を調べた。その結果、この物質については4f電子を遍歴的に扱ったバンド計算が比較的よく結果を説明するものの、CeRu_2Ge_2と同様に一部定性的に食い違うところも見つかった。しかしこの食い違いはさらに低温で測定した量子振動の結果でも見つかっており、基本的に両方の実験は互いに矛盾なく説明できるものと考えている。最適ドープに近い高温超伝導体La_<1.84>Sr_<0.16>CuO_4のhν依存軟X線角度分解光電子分光を行い、フェルミ面の3次元性について調べた。現在詳細な解析中であるが、(0,0)-(π,0)方向についてはkz方向、すなわち伝導面に垂直な方向にもフェルミ面は変化し、この物質がわずかではあるが有限の3次元性を持っているのではないかと考えられる。典型的な重い電子系であるCeRu_2Si_2の軟X線角度分解光電子分光を行い、常磁性相20Kにおいてバルク3次元フェルミ面を調べたところ、得られた結果は理論計算の予測とおおむね良く対応するものの、計算で予言されているバンド11によるフェルミ面は観測されなかった。これは実験精度等外因的な要因ではなく、そもそもこのバンドが全て占有され、本質的にフェルミ面を形成しないことが本研究で判明した。また、この結果はドハース・ファンァルフェン効果を利用した量子振動測定の結果とも矛盾しない。また、バルク敏感性の非常に高い硬X線Ce 3d内殻光電子分光をCeRu_2Si_2と参照系でCe 4f電子がより局在的なCeRu_2Ge_2に対して行い、不純物アンダーソン模型を用いた理論解析を行った。Ce 3d内殻光電子スペクトル及びすでに測定しているCe 3d内殻X線吸収スペクトルをそれぞれの物質に対してユニークなパラメータで再現することに成功し、両者の電子状態を定量的に明らかにすることができた。Ybイオンの価数が2価と3価の中間状態をとる価数揺動物質Yb_1-xLu_xAl_3の温度可変軟X線角度積分光電子分光を行って、得られたスペクトルを不純物アンダーソン模型に基づいた計算で解析を試みた。その結果x=0では同一パラメータでスペクトルの温度変化が説明できず、周期的アンダーソン模型の重要性が明らかになった。混晶系であるx=0.4ではx=0よりも実効的な混成強度が強くなり、一見不純物模型が破綻しうる領域に向かっているにもかかわらず不純物模型でスペクトルの温度変化を説明できだ。これにより、不純物アンダーソン模型の破綻する条件としては、強い混成強度に加えて希土類格子の並進対称性も同様に重要であることが判明した。典型的な重い電子系で低温まで常磁性を保つCeRu_2Si_2の軟X線角度分解光電子分光を20-200Kの間で温度変化させて行ったところ、この温度スケールをはるかに超える数eVのスケールで電子構造が変化したかのようなスペクトル変化を観測した。この変化が重い電子系形成に伴う電子状態の本質的な温度変化に起因するかどうかを確認するために、4f電子が局在的に振る舞うとされるCeRu_2Ge_2の軟X線角度分解光電子分光も20-200Kの間で温度変化させて行った。

その結果CeRu_2Ge_2の電子構造は20-200Kの間で基本的に温度変化せず、両物質ではスペクトルの温度依存性が本質的に異なることが判明した。従来重い電子系物質の電子構造は近藤温度T_Kでスケールされ、高温での電子構造は4f電子が局在モーメント的に振る舞うことから、より局在性の強い物質の低温での電子構造に類似すると提唱されてきた。しかし我々の結果より、CeRu_2Si_2の電子状態はT_Kには全くスケールせず、高温200Kにおける電子構造はCeRu_2Ge_2の低温常磁性電子構造と定性的に異なることが判明した。層状酸化物Ca_<1.5>Sr_<0.5>RuO_4のフェルミ面は、これまでの我々の軟X線角度分解光電子分光から有限の3次元性を持つことが示唆されたが、それを直接的に検証するために、hν=665,710eV(Tetragonal構造のブリルアン域でそれぞれZ点、Γ点に対応)で高分解能測定を行ったところ、以前の結果と同じく、Z点まわりとΓ点まわりではフェルミ波数の大きさが異なり、少なくとも3つあるフェルミ面のうちの1つが顕著な3次元性を持つ事が分かった。
医師の臨床疫学的診断思考能力の評価指標の開発

医学生の臨床疫学的診断思考目的医学生の臨床診断能力を1)検査特性に関する知識、2)病歴から検査前確率を推定する能力、3)前2者から検査後確率を計算する能力(ベイズの理論の応用能力)、の3つの指標を用いて測定した。方法:4・5年次の医学生224人を対象に典型的狭心痛、非典型的狭心痛、非狭心痛(冠動脈疾患の検査前確率が90%、46%、5%)の3種類の胸痛シナリオを提示し、運動負荷心電図の検査特性、検査前確率、検査後確率を回答させた。検査前確率、検査特性、検査後確率について学生の回答値(直感的予測値)、文献から得られた値(文献予測値)、検査前確率と検査特性の回答値をベイズの公式に代入して求めた検査後確率(ベイズ予測値)、文献予測値と直感的予測値との差(文献エラー値)、ベイズ予測値と直感的予測値の検査後確率の差を求めた(ベイスエラー値)。臨床疫学講義の受講前後での各パラメータの変化を測定した。結果:3種のシナリオともエラー値は中央よりにずれる傾向が見られた。エラー値は、典型的狭心痛+運動負荷心電図陽性の組合せで最も小さく、非狭心痛シナリオで陽性側に大きく隔たっていた。講義後には、典型的狭心痛+負荷心電図陽性でエラー値の改善を認めたが、他の組合せでは有意な改善が見られなかった。考察:医学生は、典型的症状を有し検査結果陽性の症例では確定診断可能であるが、検査前確率が低いと除外診断ができない。症状からの検査前確率の推定とベイズの理論の応用能力の両者に問題があるためと推定された。この結果は、医学生の診断思考プロセスは疾患をうまく除外できずいたずらに検査を繰り返す状況に陥りやすいことを示しているが、従来の医学教育が知識の取得に重点を置き臨床疫学的診断思考に関する訓練が不十分なことに関連があると考えられる。また、講義形式の臨床疫学コースは除外診断の能力の向上には結びついておらず、今後の工夫が望まれる。医学生の臨床疫学的診断思考目的:医学生の臨床診断能力を1)検査特性に関する知識の有無、2)病歴から検査前確率を推定する能力、3)前2者に基づいて検査後確率を計算する能力(ベイズの理論を応用する能力)、の3つの指標を組合せて測定した。方法:4または5年次の医学部学生224人を対象に胸痛の仮想症例シナリオを提示し、運動負荷心電図の検査特性、検査前確率、検査後確率(陽性予測値、陰性予測値)を回答させた。シナリオはDiamondらの文献に基づいて典型的狭心痛、非典型的狭心痛、非狭心痛(冠動脈疾患の検査前確率がそれぞれ90%、46%、5%)の3種類を作成した。本人の回答した検査前確率と検査特性をベイズの公式に代入して求めた検査後確率(ベイズ予測値)と学生が回答した検査後確率(直感的予想値)との差を計算した。結果:3種のシナリオとも直感的予想値はベイズ予測値よりも中央よりにずれ、控えめな検査後確率の推定になる傾向が見られた。直感的予想値とベイズ予測値の差は、典型的狭心痛+運動負荷心電図陽性の組合せで最も小さかった。非狭心痛シナリオの直感的予想値はベイズ予測値よりも高い側に大きく隔たり、有効に除外診断ができないことを示唆した。

非典型的狭心痛シナリオの直感的予想値では、検査情報による検査前確率から検査後確率へのゲインが小さかった。考察:医学生はベイズ確率論的診断思考に習熟しておらず、典型的な症状を有し検査結果が陽性の症例では確定診断を下すことができるが、検査前確率が低い症例では除外診断がうまくできない。この結果は、医学生や研修医の診断思考プロセスが疾患をうまく除外できずいたずらに検査を繰り返す状況に陥りやすいものであることを示している。このような思考プロセスが形成される原因として、従来の医学教育プログラムでは疾患に関する知識の取得に重点が置かれ、臨床疫学的診断思考に関する教育が不十分なことに関連があると考えられる。医学生の臨床疫学的診断思考目的:医学生の臨床診断能力を1)検査特性に関する知識、2)病歴から検査前確率を推定する能力、3)前2者から検査後確率を計算する能力(ベイズの理論の応用能力)、の3つの指標を用いて測定した。方法: 4・5年次の医学生224人を対象に典型的狭心痛、非典型的狭心痛、非狭心痛(冠動脈疾患の検査前確率が90%、46%、5%)の3種類の胸痛シナリオを提示し、運動負荷心電図の検査特性、検査前確率、検査後確率を回答させた。検査前確率、検査特性、検査後確率について学生の回答値(直感的予測値)、文献から毎られた値(文献予測値)、検査前確率と検査特性の回答値をベイズの公式に代入して求めた検査後確率(ベイズ予測値)、文献予測値と直感的予測値との差(文献エラー値)、ベイズ予測値と直感的予測値の検査後確率の差を求めた(ベイスエラー値)。臨床疫学講義の受講前後での各パラメータの変化を測定した。結果: 3種のシナリオともエラー値は中央よりにずれる傾向が見られた。エラー値は、典型的狭心痛+運動負荷心電図陽性の組合せで最も小さく、非狭心痛シナリオで陽性側に大きく隔たっていた。講義後には、典型的狭心痛+負荷心電図陽性でエラー値の改善を認めたが、他の組合せでは有意な改善が見られなかった。考察:医学生は、典型的症状を有し検査結果陽性の症例では確定診断可能であるが、検査前確率が低いと除外診断ができない。症状からの検査前確率の推定とベイズの理論の応用能力の両者に問題があるためと推定された。この結果は、医学生の診断思考プロセスは疾患をうまく除外できずいたずらに検査を繰り返す状況に陥りやすいことを示しているが、従来の医学教育が知識の取得に重点を置き臨床疫学的診断思考に関する訓練が不十分なことに関連があると考えられる。また、講義形式の臨床疫学コースは除外診断の能力の向上には結びついておらず、今後の工夫が望まれる。
ハウス内土壌水分の変動予測とリアルタイム制御

本研究の目的は、ハウス内土壌水分(pF値)の変動を予測し、それをリアルタイムで最適制御するシステムを開発することである。平成89年は、土壌水分制御システムと環境監視システムの構築、土壌水分リアルタイム制御法の検討、pF値におよぼす日射量、温度、湿度の影響計測を行った。目的変数をpF値の変化量とし、説明変数を温度、湿度、日射量とした時の重回帰分析を行った結果、1時間前の温度、2時間前の日射量を説明変数に用いることで、pF値の変動を重回帰式で予測し適切な灌水量を求める方法(重回帰式制御)を確立した。平成10年度は、上記の重回帰式制御と、上記気象条件からpF値の変動をファジィ推論する方法(ファジィ制御)の2種類の制御方法を用いて自動灌水システムを構築し、これらを実際のハウス内に設置して農家の手灌水作業(慣行区)の栽培結果と比較した。特に灌水作業の頻繁なキュウリのハウス栽培について実験的に検討した。全実験期間で灌水した総灌水量は、慣行区で1,330リットルであったのに対し、重回帰式制御区で641リットル、ファジィ制御区で917リットルであった。またキュウリの品質と収量について比較した結果、全実験期間におけるA品質の割合は、慣行区で47%であったのに対し、重回帰式制御区で43%、ファジィ制御区で47%であった。同じくB品質では、それぞれ33%、36%、34%であった。また全実験期間における各区の1株当たりの収量は、慣行区で2,006gであったのに対し、重回帰式制御区で2,067g、ファジィ制御区で2,338gであった。1株あたりの収入については、それぞれ847円、885円、l,026円であった。以上、重回帰式制御区は慣行区と同等の収量で節水型制御であること、ファジィ制御区は品質と収量、収入で他の実験区と比較して良好な結果を得たことから、これらの方法は自動灌水制御に有効であることを示した。1.土壌水分制御システムの構築土壌水分値を測定できるpFセンサーと温・湿度センサーをA/Dコンバータに接続し,得られるハウス内環境データを監視制御端末機へ転送できるシステムを構築した。2.環境監視システムの構築ハウス内外の気象条件を再現し,土壌水分の変動予測システムを実験的に評価するため,分散制御型ソフトウェアおよび監視制御用端末機,灌水パイプ用電磁弁からなるシステムを構築した。3.土壌水分のリアルタイム制御法の検討各種土壌の水分変動特性を把握するため,圃場容水量からのpF値の経時変化を測定した。植物の成長阻害水分値から圃場容水量になるまでのpF値の変動特性を測定した。土壌水分の垂直分布および水分の浸透速度を測定した。4.pF値におよぼす日射量,温度,湿度の影響実用規模のハウスにおいて収集したpF値,日射量,温度,湿度を用いて,回帰分析を行った結果,日射量と土壌水分の間にR=0.532という比較的高い相関を見いだした。また,目的変数を「pF値の変化量」とし,説明変数を温度,湿度,日射量とした時の重回帰分析を行った。

その結果,1時間前の温度,2時間前の日射量を説明変数に用いた結果が,R=0.703と高い相関を示した。昨年度本課題で構築された土壌水分制御システムを実際のハウスに適用して,土壌水分の制御実験を行った。1.実験条件および方法(1)供試作物:篤農家の栽培するハウス抑制型キュウリ。(2)実験区の設定:ハウス内4畝のうち2畝にpFセンサを埋設し,1畝を制御区,他の1畝を慣行区とした。制御区は,重回帰式によるpF値の変動予測結果から必要灌水量を求め,土壌水分を自動的に制御する区である。慣行区では,篤農家の「経験と勘」による灌水方法で土壌水分を管理する区である。(3)測定項目:本システムを用いて,pF値,ハウス内の温・湿度,日射量,灌水量を測定した。(4)収量調査:平成9年10月12月の間で収量調査を行い,各実験区における重量,品質,病気の有無を調査した。本実験でいう品質とは,キュウリの「曲がり」で,その程度によりA,B,Cの3段階に分類した。2.実験結果および考察(1)pF値変化量の予測式:本システムによる測定結果から,pF値変化量を求める重回帰式を決定した。なおこの時の説明変数は,制御時刻2時間前のハウス内温度,同1時間前の相対湿度,同3時間前の日射量,定植後の経過日数とした。(2)収量の経日変化:制御区,慣行区ともほぼ同様の収量変化を示した。(3)品質とpF値の関係:実験期間を前半,後半に分けて検討した。実験前半では,制御区のpF値を最適範囲内に収めることができなかったため,慣行区よりA品率が劣った。後半では制御区のpF値変動を適切な範囲内に収めることができ,A品率も慣行区とほぼ同じ結果となった。施設園芸において土壌水分の管理は重要であるにもかかわらず、適切な制御が困難なことから農家の経験と勘に頼るところが大きいのが現状である。本研究では、土壌水分(pF値)と気温、湿度、日射量などの気象条件との関係を重回帰式で表すことでpF値の変動を予測し適切な灌水量を求める方法(重回帰式制御区)と、上記気象条件からpF値の変動をファジィ推論する方法(ファジィ制御区)の2種類の制御方法を用いて自動灌水システムを構築し、これらを実際のハウス内に設置して農家の手灌水作業(慣行区)の再現性を検討した。特に灌水作業の頻繁なキュウリのハウス栽培について実験的に検討した結果、全実験期間で灌水した総灌水量は、慣行区で1,330リットルであったのに対し、重回帰式制御区で641リットル、ファジィ制御区で917リットルであった。またキュウリの品質と収量について比較した結果、全実験期間におけるA品質の割合は、慣行区で47%であったのに対し、重回帰式制御区で43%、ファジィ制御区で47%であった。同じくB品質では、それぞれ33%、36%、34%であった。また全実験期間における各区の1株当たりの収量は、慣行区で2,006gであったのに対し、重回帰式制御区で2,067g、ファジィ制御区で2,338gであった。さらに1株あたりの収入については、それぞれ847円、885円、1,026円であった。以上、慣行区と同等の収量を挙げた重回帰式制御区は節水型の制御ができたこと、ファジィ制御区では品質と収量、収入で他の実験区と比較して良好な結果を得たことから、これら2制御方法は自動灌水制御のための有効手段となりうることを示した。
歯根膜硬組織形成in vitroシステムを用いた造骨系細胞に対する放射線の影響

平成10年度はin vitroで作らせたヒト破骨細胞様巨細胞を様々な細胞内蛋白質に対する免疫組織染色を行うことにより、放射線のこの巨細胞への影響を調べた。放射線は最大20Gyを照射した。その結果、破骨細胞様巨細胞は放射線に対しては感受性が低く、in vitro内で一度分化融合してしまうと、上記の細胞周期に係る蛋白質の量にはほとんど影響を与えないことが分かった。したがってin vitro、一方、巨細胞が分化する過程において、放射線照射を行うと、巨細胞の産生が殆ど認められなくなることから、放射線障害時にヒトおよびマウスで認められる、骨成長部の骨密度異常は、破骨細胞の分化阻害あるいは造骨系細胞の機能障害、もしくはその両方である可能性が示唆された。以上得られた結果をもとにして、歯根膜硬組織形成in vitroシステムにおいて放射線照射を行い、造骨系細胞および骨吸収系細胞の変化を調べた。現在までのところ得られた結果はこれまでに調べた結果とよく合致した。すなわち、放射線照射により骨吸収系の細胞は著しいくその数を減じている一方造骨系の細胞は放射線に対しては分化過程に影響が少なく、その数も有意には減少しなかった。今後、更に細い検討を加えていく予定である。平成9年度、まず我々は従来から行われているマウスの造骨細胞と骨髄細胞の共培養により分化培養される破骨細胞様細胞において、1)細胞周期に携わる様々な蛋白および2)cPLA_2蛋白の発現について検討を行った。その結果、この細胞はin vivo培養条件においては、(a)あるいくつかの細胞周期調節因子を発現していること、また(b)cPLA_2発現は造骨細胞系および単球系細胞には認められるものの、破骨細胞様細胞においては認められなかったことが見出された。次に造骨系ならびに骨吸収系細胞に対する放射線の影響を調べるために用いる系の確立を行った。放射線の骨代謝への影響を調べるための系を確立するにあたり、以下のことを考慮に入れた。1)造骨系の細胞の反応は、吸収系とのバランスの上に成り立っていること。2)従来から用いられている骨吸収系細胞は収率が低く、細胞内での様々な遺伝子、蛋白の変動を促えづらいこと。従って、我々は特に2)の点を改善すべく、ヒト白血病細胞株HL60を使って吸収系細胞である破骨細胞を比較的大量に産正できるin vitroでの系を確立した。この系はa)HL60をTPAで単球系細胞に分比させた後、b)1.25(OH)_2D_3で細胞の維持を行い、しかる後にc)ある特殊な方法で細胞の融合を促進させ成熟した破骨細胞を新生させるものである。今年度の研究により以下の結果が得られた。ヒト白血病細胞株HL60を用いることにより、多核の破骨細胞様巨細胞をin vitroで分化誘導することができた。この巨細胞は前述したマウスの骨髄を用いてin vitroにおいて分化誘導される破骨細胞様の巨細胞とは形態的に異なっていた。平成10年度はこのヒト破骨細胞様巨細胞の性質を、更に分子レベルで解析すると共に、骨吸収作用および造骨作用に対する放射線の影響を調べていく予定である。
内包された小分子によるフラーレンπ共役系の物性制御

フラーレンC70の内部に1個または2個の水素分子が内包された場合、フラーレンπ共役系がどのような影響を受けるかに興味がもたれる。そこで、最近当研究室で合成された水素内包C70の外側への付加反応を検討した。(H2)2@C70、H2@C70、C70の混合物(モル比,2:70:28)と0.44当量の9, 10-dimethylanthracene(DMA)をo-dichlorobenzene-d4(ODCB-d4)に溶解させ、30、40、50°Cにおける平衡混合物の1H-NMRスペクトルを測定した。その結果、DMAの付加により生成した(H2)2@1およびH2@1の内包水素がδ21.80およびδ22.22に観測され、いずれも未反応の(H2)2@C70(δ23.80)およびH2@C70(δ23.97)のものより低磁場にシグナルを与えることがわかった(化合物1は、C70とDMAの付加体)。これらの内包水素のシグナル比ならびに1H-NMRより見積もった未反応DMAの濃度から、各温度の平衡定数K1およびK2を算出し、ファントホッフの式よりΔG1およびΔG2をそれぞれ計算した(Table1)。その結果、K2はK1より約1519%小さいことがわかった。すなわち、内包水素分子の個数により反応の原系と生成系のエネルギー差が影響を受けることが明らかとなった。
急性肺損傷におけるアポトーシスの意義に関する研究

マウスのLPS惹起肺損傷モデルにおけるアポートシス及びcaspase inhibitorの影響ICRマウス(20g)にLPS(30mg/kg)を経静脈的に投与した。caspase inhibitorとしてZ-VADをLPS投与前後に計0.55mg/mouseを経静脈投与した。TUNEL染色では時間の経過とともに陽性細胞の有意な上昇を認めた。電顕では,6時間後に血管内皮にアポトーシスに矛盾しない所見を,24時間後では肺胞I型細胞及びII型細胞にもアポトーシスの所見を認めた。肺組織のcaspase活性は一過性のcaspase-1活性の上昇,時間経過に比例したcaspase-3活性の上昇を認めた。また肝臓では組織変化,caspase活性の変化は認めなかった。Z-VAD併用により,TUNEL陽性細胞の有意な減少,caspase活性の有意な低下を認め,マウスの生存はLPS単独投与群に比べ有為に延長した。LPS投与によりin vivoにおいて血管内皮,肺胞上皮にアポトーシスが引き起こされ、これが急性肺損傷の成因に関与している可能性が示唆された。アポトーシスの抑制によりこの肺損傷が軽減される可能性が示唆された。同モデルにおけるFas/FasLsystemの関与についての検討好中球急性肺損傷における好中球からのFas ligandの発現について検討した。好中球は、restingの状態でもFas ligand mRNA、および蛋白を発現しているが、PMAによる刺激によって、dose dependentにFas ligandの発現は増強し、その発現は6時間後が最大であった。Ca^<2+>,EGTA,fMLPは、その発現に影響を与えなかった。Fas ligandは、細気管支に対してアポトーシスを誘導するだけでなく、サイトカイン産生誘導など炎症の増悪に関与する可能性があり、急性肺損傷の際に集族する好中球がFas ligandを発現することは、肺損傷におけるFas ligandの重要性を示唆していると考えられた。急性肺損傷TUNEL染色では時間の経過とともに陽性細胞の有意な上昇を認めた.電顕では,血管内皮,肺胞I型細胞及びII型細胞にもアポトーシスの所見を認めた.肺組織のcaspase活性は一過性のcaspase-1活性の上昇,時間経過に比例したcaspase-3活性の上昇を認めた.Z-VAD併用により,TUNEL陽性細胞の有意な減少,caspase活性の有意な低下を認め,マウスの生存はLPS単独投与群に比べ有為に延長した.LPS投与によりin vivoにおいて血管内皮,肺胞上皮にアポトーシスが引き起こされ、これが急性肺損傷の成因に関与している可能性,アポトーシスの抑制によりこの肺損傷が軽減される可能性が示唆された。同モデルにおけるFas/FasLsystemの関与についての検討
ロマン主義福祉論の形成と社会的意義〜英国18世紀末の福祉問題とロマン主義文学

昨年度までの英国ロマン主義と慈善思想の系譜に関する研究を土台にして、本年度は英国19世紀半ばと明治殖産興業期における貧困問題・慈善思想の比較研究を試みた。帝国主義的海外進出に伴う産業・資本主義の加速度的発展の最中、19世紀前半の英国において労働者層の貧困化問題は深刻化し、それは19世紀末より深刻化する日本の労働問題・貧困問題と基本的に類似する。問題は日本の殖産興業が政府主導であることではなく、英国で産業革命に並行して国・自治体・民間全ての層でみられた福祉・慈善思想の発展が明治日本にはほとんど見られないということである。宗教的、文化的差異には違いないが、英国18世紀の消費社会の発達が感受性(sensibility)や情緒(sentimentalism)の流行と密接な関係をもち、それは中産階級の台頭、ロマン主義文学、福祉・慈善思想の発達と軌を一つにしていたのに対し、日本では中産階級の台頭および日本的「抒情」の伝統のロマン主義的興隆が福祉・慈善に関する社会思想体系の発達とは必ずしも結びついていない。明治殖産興業と労働者階級の創出をマルクス主義的に同義に捉えるのは疑問である。貧困問題は江戸時代からあり、都市・農村を問わず労働者層は打ちこわしなど大衆的政治行動に訴え、町人は救済措置を講じ、幕府も物価引下げと職人の賃金安定化に努めた。問題は明治国家独占資本主義が地域色をおさえ、福祉の思想を意図的ではないにしろ実質的に排除していたことにある。明治政府は英国の救貧院にあたる授産場、救小屋、授産邸は設立したが、貧民の救済ではなくむしろ政治的危険分子の強制収容を目的としていた。これまでの調査では中産階級による慈善活動にも目立った動きはなく、また言説にも貧民の窮状を訴えるものは存在しても、慈善・福祉を体系的に議論した思想的言説はあまりみられない。サミュエル=スマイルズの『自助論』の日本における好意的受容は、英国の自由主義経済を追随する過程で功利主義的な経済倫理資本主義の精神の偏重を示唆する。残念ながら時間的制約上全ての資料をカバーしきれていず、これを結論とすることはできず、宗教的思想背景を考証し、また大正期のプロレタリア文学作品とその受容を含めた日本の貧困に関する言説を今後読みすすめながら、日本における非体系的な形での慈善の概念を分析していく必要がある。
大規模連立一次方程式に対する反復法を用いた前処理技術の開発と科学技術計算への応用

本研究課題では、大規模連立一次方程式の高速求解アルゴリズムを開発し科学技術計算で活用することを目指し、反復法を用いた高速・高安定・高並列性を併せ持つ前処理技術の開発、科学技術計算への実用化を目指した利用性向上のための技術開発および科学技術計算への適用と性能評価を行った。本研究課題で開発した重み付き定常反復型前処理は、超新星爆発計算において従来の前処理技術では求解困難であった問題の効率的な求解を可能とし、実コードで採用され成果を上げ始めている。大規模連立一次方程式に対する反復法を用いた高性能前処理技術を開発し、科学技術計算へ応用するという本研究課題を遂行するにあたり、平成25年度は「定常反復法の高性能化及び収束性の理論解析」を中心に研究を進めた。定常反復法を反復型の前処理技術で用いる場合、使用される定常反復法には高速性・高精度・高並列性が要求される。現在の反復型の前処理技術ではJacobi法やGauss-Seidel法、SOR法などの極めて古典的な定常反復法が用いられており、前処理での使用を想定した定常反復法の高性能化及びそれによる高性能前処理技術の開発は海外においても研究段階であり、科学技術計算への適用は行われていない。本研究課題では、反復型の前処理技術での使用を想定した定常反復法の高性能化を行った。具体的には重みパラメータを用いた定常反復法の拡張法を提案した。この拡張法は適切な重みパラメータを設定することにより従来の定常反復法の演算量を増加することなく収束性を改善することができる。また、平成26年度より本格的に研究を進める「実用化を目指した利用性向上のための技術開発」の前段階として、提案法の収束性に関する理論解析を通し、重みパラメータの最適化手法を開発した。提案した重み付き定常反復法およびその最適化手法を組み合わせることで、従来の前処理では解くことが出来なかった問題を効率的に解くことができるという結果が得られた。さらに、古典的な定常反復法に代わり、前処理としての利用を考慮した新たな定常反復法として、近似係数行列および疎行列向け直接法を組み合わせた定常反復法を提案した。大規模連立一次方程式に対する反復法を用いた高性能前処理技術を開発し、科学技術計算へ応用するという本研究課題を遂行するにあたり、平成26年度は、「実用化を目指した利用性向上のための技術開発」を中心に研究を進めた。また、平成25年度から行なっている「定常反復法の高性能化及び収束性の理論解析」についても引き続き継続して行った。本研究課題では、反復型の前処理技術での使用を想定した定常反復法の高性能化を行っている。具体的には重みパラメータや近似逆行列を用いた定常反復法の拡張法の提案及び近似係数行列を用いた改良法の開発を進めている。また反復型の前処理技術には、前処理で用いる反復法の停止条件や近似係数行列生成のためのカットオフパラメータなど様々なパラメータが存在する。また、各パラメータの最適値は対象となる連立一次方程式ごとに大きく異なり、パラメータ設定により前処理の有効性が大きく左右される。各種のパラメータ設定の困難さが反復型の前処理技術の利用性の低下に繋がっている。本研究課題では、平成25年度に行った理論解析をもとに、前処理の利用性向上を目指し、これらのパラメータの自動設定法を開発している。また、連立一次方程式の求解アルゴリズムとしての信頼性の向上を目指し、収束性の事前判定技術についても併せて開発を行っている。大規模連立一次方程式に対する反復法を用いた高性能前処理技術を開発し、科学技術計算へ応用するという本研究課題を遂行するにあたり、平成27年度は、「科学技術計算への適用と性能評価」を中心に研究を進めた。また、平成25年度から行なっている「定常反復法の高性能化及び収束性の理論解析」「実用化を目指した利用性向上のための技術開発」についても引き続き継続して行った。超新星爆発計算や格子量子色力学(格子QCD)計算などの科学技術計算に対し、開発した前処理技術を適用しその性能評価を行うとともに、フィードバックしてアルゴリズムの改良につなげた。実際に行われる多くの科学技術計算では、大規模連立一次方程式の求解に膨大な計算コストを要することや、現れる連立一次方程式が悪条件となり求解が困難であるという事が、シミュレーションの大規模化・高精度化への妨げとなっているという事実がある。本研究課題で開発する前処理技術をもとに、従来避けられてきたシミュレーションの大規模化・高精度化の可能性が見いだされれば、様々な分野の科学技術計算におけるブレークスルーが期待される。本研究期間内では必ずしも多くの分野での実科学技術計算に対する貢献が成果としては現れていないものの、超新星爆発計算の分野において、本研究課題で開発した前処理手法を用いた計算が実際に進められ、日本物理学会および国際会議Nuclei in the Cosmosに採択されるなど、成果をあげている。

本研究課題では、大規模連立一次方程式の高速求解アルゴリズムを開発し科学技術計算で活用することを目指し、反復法を用いた高速・高安定・高並列性を併せ持つ前処理技術の開発、科学技術計算への実用化を目指した利用性向上のための技術開発および科学技術計算への適用と性能評価を行った。本研究課題で開発した重み付き定常反復型前処理は、超新星爆発計算において従来の前処理技術では求解困難であった問題の効率的な求解を可能とし、実コードで採用され成果を上げ始めている。平成26年度の主な研究計画は「実用化を目指した利用性向上のための技術開発」である。反復法を用いた高性能前処理技術で用いられる様々なパラメータの最適化手法の開発および自動チューニング技術の開発を計画していた。また、平成25年度からの課題である「定常反復法の高性能化及び収束性の理論解析」についても継続して研究を進めることを計画していた。現在までに平成25年度に提案した前処理手法の性能を左右するパラメータである重みパラメータや近似逆行列にたいする自動チューニング技法を開発し、超新星爆発計算から現れるモデル問題での有効性を確認した。また超新星爆発計算や格子QCD計算の研究者との連携を強化し、それらの実アプリケーションコードへの組み込み作業を進めているなど、概ね順調に進展していると言える。また、今年度は各種アプリケーションからの需要を鑑み、本研究課題で開発する前処理と組み合わせる反復法の開発も進めている。数値解析平成27年度は、「科学技術計算への適用と性能評価」を中心に研究を進める。また、平成25年度から行なっている「定常反復法の高性能化及び収束性の理論解析」「実用化を目指した利用性向上のための技術開発」についても引き続き継続して行う。超新星爆発計算や格子量子色力学(格子QCD)計算などの幅広い科学技術計算に対し、開発した前処理技術を適用しその性能評価を行うとともに、フィードバックしてアルゴリズムの改良につなげる。実際に行われる多くの科学技術計算では、大規模連立一次方程式の求解に膨大な計算コストを要することや、現れる連立一次方程式が悪条件となり求解が困難であるという事が、シミュレーションの大規模化・高精度化への妨げとなっているという事実がある。本研究課題で開発する前処理技術をもとに、従来避けられてきたシミュレーションの大規模化・高精度化の可能性が見いだされれば、様々な分野の科学技術計算におけるブレークスルーが期待される。平成25年度の主な研究計画は「定常反復法の高性能化及び収束性の理論的解析」と「実用化を目指した利用性向上のための技術開発」である。重みパラメータや近似逆行列、近似係数行列を用いた改良法の開発、重みパラメータや近似逆行列の最適化、パラメータの自動設定法の開発、収束性の事前判定技術を開発を計画していた。現在までの達成度としては、当初計画どおり反復型の前処理技術での使用を想定した定常反復法の高性能化として重みパラメータや近似係数行列を利用した改良法を開発し、数値実験から有効性を検証した。また、重みパラメータの最適化手法についても概ね順調に開発が進んでおり、各種の実問題に対しての有効性が検証されている。また、平成26年度以降に本格的に開始する実アプリケーションへの適用に向けて、超新星爆発計算や格子QCD計算の研究者との共同研究を進めている。
インド共和国サヘ-ト・マヘ-ト遺跡の研究

199193年度にわたる今次のマヘ-ト遺跡(舎衛城址)における調査は、198789年にかけてインド考古局と関西大学の共同で行ったサヘ-ト遺跡(祇園精舎址)での発掘調査の成果を受けて、両者が考古学的にどのような関係にあるのかを追求する目的で実施した。すなわち、両遺跡ともに仏陀の時代、すなわち紀元前6、5世紀に原始仏教教団と密接にかかわっていたことは仏典などの文献記録に語られるところであり、それらを生み出した当時の社会の物質的側面を検討することに主目的を設定した。調査は第1年度(1991年度)に遺跡内の踏査と発掘区の設定および次年度以降の本格的な発掘調査に備えての地形測量図の作成を行い、第2年度(1992年度)・第3年度(1993年度)に発掘調査を進めた。既往の調査成果を考慮して、調査区は未調査であった遺跡の北半部に設定し、その中でも良好な資料の遺存が期待されたス-ラジ・クンド(太陽の池)と呼ばれる直径約30mの円形の池の周囲に顕著な遺丘が集中する地域を発掘区に選択した。第2年度以降の発掘調査では、初年度に作成した測量図に基づいて発掘グリッドを設定して発掘調査を進めた。その結果、西暦1世紀以降の煉瓦積建物のほか、少なくとも紀元前8、7世紀に遡り得る時期の炉や土壙などの遺構を検出した。考古学的には黒縁赤色土器・黒色スリップがけ土器・北方黒色磨研土器といった精製土器によって特徴づけられ、歴史学的には仏陀が活躍した時期も含めた前64世紀の十六国時代、前3世紀のマウリヤ朝の時代を包括する。数多くの成果が得られたが、主なものをまとめておくと、第1に北方黒色磨研土器の出土によって、仏陀が在世していた時期にはすでに人々が恒常的に居住しており、むしろそれがマヘ-ト遺跡の中心年代であったことが判明したこと、第2に遺構の点で、その時期には焼成煉瓦の使用が本格化しておらず、柱穴の検出によって木造構築物がその中心であったこと、第3に、マヘ-ト遺跡では明らかに仏教とのかかわりを示す資料は出土しなかったものの、原始仏教の時代と紀元後の仏教が発展した時期では遺物組成に大きな相違がみられたこと、などを挙げることができる。サヘ-ト遺跡で検出し得た遺構・遺物は紀元後の時期に中心を置くものであり、その僧院は多量の煉瓦を使用して築かれたもので、汎北インド的に定型化した形態を持つ。それに比較して、マヘ-ト遺跡で検出された遺構は、もちろんそれが仏教に関わるものである証拠は得られていないものの、木造を中心としていた可能性が高く、サヘ-ト遺跡の盛期の景観とは異なったものであったと想定できる。今の段階ではこれより進んだことを断言することはできないが、仏教を支えた物質的基盤には大きな差違があったことは想像に難くない。当該時期の文献学的研究の成果を考慮に入れると、マヘ-ト遺跡の中心時期であった前63世紀という時期は、仏教教団の成立はもとより、都市の出現から国家の形成へといたる非常に大きな社会変革のうねりを経験した時期であった。こうした変革は当然のことながら社会の物質的側面としての考古学的資料にも反映されているはずであり、3ヶ年にわたるマヘ-ト遺跡の発掘調査で得られた成果と既往の他地域での調査成果を勘案すると、考古学的にも1つの大きな変化が看取できる。こうした問題は南アジア全体を内包する非常に大きな問題であるが、その解明に対して当時すでに都市として繁栄していたマヘ-ト遺跡が提供しうる潜在的可能性は非常に高い。したがって、この遺跡における本格的調査の継続が望まれる。数多くの成果が得られたが、主なものをまとめておくと、第1に北方黒色

磨研土器の出土によって、仏陀が在世していた時期にはすでに人々が恒常的に居住しており、むしろそれがマヘ-ト遺跡の中心年代であったことが判明したこと、第2に遺構の点で、その時期には焼成煉瓦の使用が本格化しておらず、柱穴の検出によって木造構築物がその中心であったこと、第3に、マヘ-ト遺跡では明らかに仏教とのかかわりを示す資料は出土しなかったものの、原始仏教の時代と紀元後の仏教が発展した時期では遺物組成に大きな相違がみられたこと、などを挙げることができる。サヘ-ト遺跡で検出し得た遺構・遺物は紀元後の時期に中心を置くものであり、その僧院は多量の煉瓦を使用して築かれたもので、汎北インド的に定型化した形態を持つ。それに比較して、マヘ-ト遺跡で検出された遺構は、もちろんそれが仏教に関わるものである証拠は得られていないものの、木造を中心としていた可能性が高く、サヘ-ト遺跡の盛期の景観とは異なったものであったと想定できる。今の段階ではこれより進んだことを断言することはできないが、仏教を支えた物質的基盤には大きな差違があったことは想像に難くない。当該時期の文献学的研究の成果を考慮に入れると、マヘ-ト遺跡の中心時期であった前63世紀という時期は、仏教教団の成立はもとより、都市の出現から国家の形成へといたる非常に大きな社会変革のうねりを経験した時期であった。こうした変革は当然のことながら社会の物質的側面としての考古学的資料にも反映されているはずであり、3ヶ年にわたるマヘ-ト遺跡の発掘調査で得られた成果と既往の他地域での調査成果を勘案すると、考古学的にも1つの大きな変化が看取できる。こうした問題は南アジア全体を内包する非常に大きな問題であるが、その解明に対して当時すでに都市として繁栄していたマヘ-ト遺跡が提供しうる潜在的可能性は非常に高い。したがって、この遺跡における本格的調査の継続が望まれる。平成3年度は考古学・文献学班が渡航し、計画案に準拠した調査・踏査を実施しました。インド共和国U.P.州に所在するマヘ-ト(舎衛城)遺跡については、インド政府考古局(A.S.I.)との協議・検討の結果、共同で遺跡北西部に位置する「太陽の池」地点を中心とした地域を主たる調査対象地に選定しました。調査は当該地域の東西約300m×南北300mの範囲について繁茂する樹木を伐採・清掃するとともに、併せて、全域について写真撮影の実施および現況地形実測図(1/200)を作成しました。さらに、平成4年度の本格的発掘調査に備えて、伐採・清掃の結果地表面に露呈した遺構・遺物について、詳細な記録を作成しました。なお、現地での協議の結果、インド政府考古局調査隊は次年度の発掘調査に備えて、文化層序の垂直的な堆積状況を把握するため、2ヶ所で小規模な発掘壙を設定し、試行的な発掘調査を実施しています。これらの概要については概要報告書としてまとめ、5月下旬にインド政府考古局および関連機関に提出送付することになっています。なお、現地調査に先行して、当該遺跡に対する既往の調査報告・記録が収蔵・保管されている大英図書館、旧インド省資料館等で資料収集を実施しました。また、既往の調査で多量に出土し、今回の調査でも出土が想定されるシ-リングについて、主としてその刻文の解釈を意図し、ネパ-ル王国、インド共和国内の類別について調査・研究しました。なお、平成4年度は今年度の調査成果を前提にインド政府考古局と共同で、11月中旬より約2ヶ月間にわたり、「太陽の池」を囲繞するかのように散在する建築遺構の本格的発掘調査を実施する予定です。平成4年度は考古学・地理学班が渡印し、計画案に準拠した調査・踏査を実施しました。