hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コメ消費水準による消費者の価値意識および購買行動に関する国際比較研究

コメの消費は,経済成長とともに縮小していく傾向にある。本研究では,「消費行動が変化する背後には,価値意識の変化がある」と考え,アジア各国におけるコメ消費行動と価値意識との関係を明らかにした。調査対象とした国・地域の,1人あたりコメ消費量は多い順にベトナム,タイ,韓国,日本,台湾であった。日本や韓国では「安全・安心」,台湾では「健康」,タイやベトナムでは「節約」が,より重視される傾向にあった。近年,あらゆる分野においてグローバル化が進んでいるが,アジアにおいて歴史的にも文化的にも重要な位置を占めるコメに関する分野も例外ではない。本研究における目的は,コメ消費主要国の年代別のコメ消費水準を把握し,各国における消費者のコメの購買行動およびその背後にある価値意識の相違点を明らかにすることにある。これは,フードシステムのグローバル化に伴う価値意識の変化に加えて発展段階的な価値意識の変化を解明することも含んでおり,先進国にとっても開発途上国にとっても非常に意義深い研究となることが期待される。1.文献整理年度の前半部分に,本研究完了時の整合性と論理性を強固にするために,既往研究の整理を行った。具体的には,消費論,販売戦略論,統計分析,コメの需要/消費分析に関しての文献,著作物をレビューし,本研究の位置づけをより明確にすることができた。また,海外での調査のために調査票を作成した。2.現地調査上記と合わせて,現地調査を行った。これは,クラスター分析によるコメ消費水準の分類の現実との整合性を高めるため,また,アンケート調査の調査票を作成するための実態調査・面接調査であった。文献等のレビューの結果,日本における実態の把握が不十分であることが明らかになってきたため,平成21年度の海外調査に向けた国内調査を中心に,主に九州地域におけるコメ農家,野菜農家,加工業者に対する調査を実施した。そこで,本年度は対象品目を日本産のイチゴとし,国外の消費者の消費行動について明らかにすることを目的として研究を同時に進めてきた。これは,当初目的と同様,経済の発展段階による消費水準および消費行動を明らかにすることで,先進国にとっても開発途上国にとっても非常に意義深い研究となることが期待される発展的な研究である。具体的には,台湾の消費者を対象として,日本産イチゴの価格に対する反応を明らかにするために,価格感度分析を実施し,その消費行動を明らかにした。また,このような研究成果は国内外で公表することが必要であることから,日本フードシステム学会およびISSAAS(東南アジア農学会)にて報告を行った。国際的な比較までを行う予定であったが,時間的制約から実行が困難であったため,今後,他の国の消費者を対象に同様の調査・研究を行い,さらにコメ消費ついて明らかにした部分と合わせて体系的に整理していく予定である。
カイコのW染色体の太古の状態を解明する

カイコの雌から雌に伝わるW染色体の構造を分子生物学的に解析した。カイコのW染色体は動く遺伝子である多くの「転移因子」が複雑に入りこんだ複雑な入れ子構造をしていた。これらの転移因子は取り除かれることはなく挿入が続けられていた。W染色体は構成と進化(退化)の歴史が他の染色体に比べ、よく保存されていると考えられた。近年、昆虫を含む多くの生物でゲノム解析が盛んに行われているが、ほとんどの場合、性染色体の解析は避けて通られているのが実情である。それは繰り返し配列があまりにも多く、解析そのものが困難だからである。しかし本研究では、その性染色体の解析をカイコで行おうとするものである。カイコの性染色体である「W染色体」は、数多くのいわゆる「動く遺伝子」が複雑に入り込むことで構成されている極めて特異な染色体である。常染色体やZ染色体と組み換えることがないため、理論上、永遠に孤立した染色体で、完全に独立して進化してきた。本研究の目的は、カイコのW染色体のDNA塩基配列情報から、後から侵入し、蓄積された数多くの動く遺伝子を取り除くことによって姿を現してくる「太古のW染色体」をDNA塩基配列レベルで明らかにすることである。本年度はカイコの野生種と考えられているクワコを採集し、そのW染色体を戻し交雑によりカイコに導入した系統を作製した。以前、東京都の田無、東大和より採集したクワコの雌に、カイコのゲノム解析用系統のp50系統の雄を繰り返し交配し、カイコのW染色体をクワコのW染色体に置き換えた系統を作製した。また、中国の江蘇省の野外よりクワコを採集し、そのW染色体をカイコp50系統に導入した系統も作製した。これらのW染色体の一部分を分子生物学的に解析したところ、日本のクワコのW染色体は、明らかにカイコのW染色体とは異なっていた。これに対して驚いたことに、中国のクワコのW染色体は基本的に「カイコのW染色体」と同一であった。これは中国の野外に生息するクワコは、カイコのW染色体を保有していることを意味している。過去に人間の飼育していたカイコから野外のクワコにW染色体が広がって行ったと考えられる。また本年度はW染色体をさらに解析するためにフォスミドライブラリーを新たに作製した。それは繰り返し配列が多く、解析そのものが困難だからである。本研究の目的は、カイコW染色体のDNA塩基配列情報から、後から侵入し蓄積された数多くの動く遺伝子を取り除くことによって姿を現してくる「太古のW染色体」をDNA塩基配列レベルで明らかにすることである。前年度までに日本に保存されているカイコのW染色体は基本的にどれも同じであることが明らかとなっていた。このことからカイコだけでの比較はできないことが判明していたので、本年度はまず、日本のいくつかの地域より「雌」のクワコを採集し、カイコの雄と交配を続けることによりW染色体置換系統を新たに作製した。またカイコのW染色体中の雌決定遺伝子存在領域を、フォスミドライブラリーを使用して解析した。これまでに得られているBACクローンのデータを起点に、まだ解析が行われていない領域のフォスミドクローンをライブラリー中から選び出し、そのDNA塩基配列を解析した。その結果、これまでの転移因子の分類基準に適合しない新たな転移因子がいくつか同定された。これらの配列は以前まで意味不明のジャンクと考えられていたが、転移因子と同定されたことにより、W染色体構成の歴史、さらに詳細に明らかとなった。すなわちW染色体は多くの転移因子が複雑に入り込む「入れ子状態」で構成されているが、その太古の入れ子状態にさらに近づくことができた。その理由は、性染色体は転移因子などの繰り返し配列が非常に多く、通常の分子生物学的実験方法では解析そのものが困難だからである。本研究の目的は、カイコW染色体のDNA塩基配列情報から、後から侵入し蓄積された数多くの動く遺伝子(転移因子)の配列を取り除くことによって姿を現してくる「太古のW染色体」をDNA塩基配列レベルで明らかにすることである。前年度までに日本で保存されている蚕品種のW染色体は基本的にどれも同じであることが明らかとなっていた。このことからカイコ間のみではW染色体の比較はできないことが判明したので、日本のいくつかの地域より「雌」の「クワコ」を採集し、カイコの雄と交配を続けることによりW染色体置換系統を作製した。そしてカイコのW染色体上の、転移因子が入れ子状態になった領域を、クワコのW染色体と比較した。

その結果、入れ子の状態から、カイコでは、かなり古い時代に構成されたと考えられる部位が、クワコのW染色体上にも残っていた。このことからカイコのW染色体とクワコのW染色体は共通の起源を有していたと考えられた。さらに、まだ解析が行われていないW染色体領域を含むフォスミドクローンをライブラリー中から選び出し、そのDNA塩基配列を解析した。その結果、これまでの分類基準に適合しない転移因子がいくつか同定された。これによりW染色体構成の歴史が、さらに詳細に明らかとなった。すなわちW染色体は多くの転移因子が複雑に入り込む「入れ子状態」で構成されているが、その太古の入れ子状態に、さらに近づくことができた。
小児外来でのファミリーパートナーシップモデルに基づく多職種による育児支援の有効性

小児科外来での看護職によるファミリーパートナーシップモデル(FPM)に基づく育児相談の有効性を明らかにした。看護職は、小児科外来で週1回の育児相談に10か月間従事した後、FPM講習会を受け、引き続き育児相談に従事した。FPM講習会の受講前の育児相談利用者17人と受講後の育児相談利用者27人による相談内容の評価を比較した結果、受講前は88.2%、受講後は96.3%が「この相談は役に立った」および「サポートされたと感じた」と回答した。また、受講前は70.6%、受講後は96.3%が「育児相談で得た情報は役立った」と回答した。これらの結果から、小児科外来でのFPMに基づく育児相談の有効性が示唆された。平成26年度は、育児支援相談を開設するために以下の準備を行った。1.ファミリーパートナーシップモデル(FPM)に基づく育児支援の講習会準備平成26年9月に共同研究者および連携研究者とともにFPMを開発したクリスピン・デイ博士が主催する講習Family Partnership Foundation Courseを受講し、再度、FPMに基づく育児支援のあり方を学習した。この講習内容を踏まえ、日本の現状に応じたFPM育児支援講習会の内容を検討した。脳科学の最新知識やパートナーシップモデルに関する抽象度の高い内容を、育児支援担当の実務者に講習するためには、カリキュラムの作成や事前の綿密な準備が必要であった。そのため、まずFPM育児支援講習会の講師を務める予定の研究分担者、連携研究者が集まり、打ち合わせ会議を行うとともに、文献学習を実施した。平成27年度は、FPM育児支援講習会の内容を精選させるために、複数回のトライアル講習会を開催することとなった。また、平成27年度内に講習会の内容について、クリスピン・デイ博士より助言を受ける予定である。2.小児科外来で育児支援を行うための諸準備研究代表者が所属する機関の倫理審査委員会および病院内の倫理審査委員会で、本研究の倫理審査を申請し、承認を得た。また、看護部、小児科外来担当看護師および育児支援実務予定者に本研究の主旨を説明し、次年度から育児支援を実施する承認を得た。さらに、使用予定の場所の確認、記録要旨、効果を判定するための各種の質問紙、検査用紙、検査キッドなどを購入し、育児相談開始のための準備を行った。本研究の目的は、小児科外来における育児支援相談を実施してその有効性を検討することである。前年度の準備期間を経て、平成27年6月から、小児科外来における育児支援相談を開始した。育児相談を担当する支援者は、保健師および助産師の資格を持ち、新生児訪問指導等で育児支援の経験を有している。平成27年6月から12月まで週1回実施した育児支援相談の実績は、以下のとおりである。1)利用者は全員母親で、計72名であった。1回あたりの利用者は平均3.0名、所要時間は平均18.2分であり、子どもの年齢は平均2歳1ヶ月であった。2)主な相談内容をみたところ、授乳や栄養に関すること(25名)、言語などの発達(19名)、湿疹など皮膚の手入れや清潔に関すること(10名)の順に多かった。3)相談を受けた母親のうち12名から、有効性評価のための調査に協力が得られた。その結果、全員が「この育児相談は自分と子どもにとって役立った」と回答した。これらの結果から、小児科外来における育児相談の希望者は、幼児期前半の子どもを持つ母親が多く、相談内容は、発達段階の特徴を反映したものが主であることがわかった。相談を受けた母親の評価は高く、小児科外来で看護職が育児支援を行う意義があることが示唆された。平成26育児相談を年度後半に開始予定だった育児相談について、数ヶ月遅れてしまったものの平成27年6月には開始できた。開始後、おおむね週1回の育児相談を継続できている。また、育児支援担当者を対象としたファミリーパートナーシップの講習会や母子相互作用の講習会もH27年度内に実施できた。本研究課題の進捗上で課題となっていることは、育児相談を受けた母親のうち、評価のための調査に協力が得られる割合が低いことである。2015年度に引き続き、小児科外来において週1回の育児相談を継続実施した。2016年4月から2017年3月までに計31回、計87人(1回当たり2.8人)の母親が育児相談を利用した。また、育児相談を担当する看護職は、2016年2月から3月にかけて、ファミリーパートナーシップモデルに基づく育児支援の講習会を受講した。この講習会の受講によって、育児相談の利用者による支援内容の評価が受講前と比べて変化したかを明らかにすることを計画していたものの、調査に協力が得られた育児相談の利用者は、87人中9人にとどまり、変化を明らかにするには、データの蓄積が不十分であった。調査協力者が少ない理由として、質問紙の分量が多いため回答に時間がかかり、育児中の母親にとって負担が大きいことが考えられた。そのため、支援内容の評価のための質問紙の内容を見直した。2017年度から、見直した質問紙に基づく調査の実施を予定している。なお、2015年度の実績をもとに、小児科外来における育児相談の実態と利用者による評価をまとめたところ、育児相談の所要時間は平均18.2分で、相談内容は、栄養・発達・清潔に関することが多かった。

育児相談の利用者の支援の評価は高く、育児相談が母親の心理面に良い影響を及ぼしたことが推察され、短時間であっても、小児科外来で看護職が母親の心配事を傾聴し、育児支援を行う意義があると考えられた。これらの内容は、学会発表するとともに論文に投稿した。ほぼ当初の計画通りに進捗している。小児科外来において、ほぼ毎週1回の育児相談を継続実施し、2016年度の育児相談の利用者は、87人であった。平成29年度は,前年度に続き,小児科外来における育児相談を継続した.また,本研究の育児相談を担当する看護職者(以下,育児相談担当者と略す)を対象に開催したファミリーパートナーシップモデル講習会(以下,FPM講習会と略す)の受講前後で,相談を利用した母親による支援内容の評価に差がみられるかどうかを検証するための分析を行った.分析の対象者は,FPM講習会を受講する前の育児相談担当者による育児相談を受けた母親17人と,受講後の育児相談担当者による育児相談を受けた母親20名の計37人である.分析の結果,37人の母親のうち,「大変そう思う」および「そう思う」と回答した割合は,「この相談は役に立った」で94.6%,「自分や子どもを尊重してくれた」で89.2%,「サポートされたと感じた」で94.6%,「気分よく話せた」で97.3%,「この相談で得た情報が役に立った」で86.4%であった.カイ2乗検定により,母親の回答の割合をFPM講習会の受講前後で比較したところ,「この相談は役に立った」,「自分や子どもを尊重してくれた」,「サポートされたと感じた」,「気分よく話せた」では,受講前後で有意差はみられなかったが,「この相談で得た情報が役に立った」では,受講後の育児相談担当者による育児相談を受けた母親の評価が有意に高かった(p=.032).これらの結果から,育児相談担当者がFPM講習会を受講する前から,本研究で実施した育児相談を受けた母親の評価は高いことが明らかになった.また,FPM講習会を受講することで,育児相談担当者が母親の立場を尊重することの重要性を学び,母親に必要な情報を厳選して提供できたことが受講後の「この相談で得た情報が役に立った」という回答の評価の改善につながったことが示唆された.小児科外来での看護職によるファミリーパートナーシップモデル(FPM)に基づく育児相談の有効性を明らかにした。看護職は、小児科外来で週1回の育児相談に10か月間従事した後、FPM講習会を受け、引き続き育児相談に従事した。FPM講習会の受講前の育児相談利用者17人と受講後の育児相談利用者27人による相談内容の評価を比較した結果、受講前は88.2%、受講後は96.3%が「この相談は役に立った」および「サポートされたと感じた」と回答した。また、受講前は70.6%、受講後は96.3%が「育児相談で得た情報は役立った」と回答した。これらの結果から、小児科外来でのFPMに基づく育児相談の有効性が示唆された。平成26年度の当初の計画では、育児相談を実施する看護職にファミリーパートナーシップ(FPM)に基づく育児支援の講習を実施する予定であった。しかし、FPMの開発者であるクリスピン・デイ博士の提唱する講習内容を吟味したところ、脳科学の最新知識に基づく高度な内容が多く、講習を実施するには、かなりの文献学習とトライアルが必要であることが判明した。そのため、年度内にFPMに基づく育児支援の講習会の開催ができなかった。育児支援担当者に講習会を受講した後、相談のスキル等に変化があったか、聞き取り調査を行う。
ユビキタスセンサに基づく対話行動認識プラットフォーム

本研究では,ロボットの周囲の人々の基本的対話行動認識技術の確立を最終的な目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行った.まず,基本的対話行動を表すデータをどのような計測領域においても,また計測領域を拡張・移動させても,瞬時に取得できるユビキタスセンシングシステム構築技術を確立した.次に,実際の小学校に設置したユビキタスセンシングシステムから計測されるデータを蓄積し,小学生の理科の授業における音源アクティビティの分析,笑いイベントの分析などの,学びの様子に関する情報を抽出できることを確認した.本研究では,ロボットの周囲の人々の基本的対話行動認識技術の確立を最終的な目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行った.まず,基本的対話行動を表すデータをどのような計測領域においても,また計測領域を拡張・移動させても,瞬時に取得できるユビキタスセンシングシステム構築技術を確立した.次に,実際の小学校に設置したユビキタスセンシングシステムから計測されるデータを蓄積し,小学生の理科の授業における音源アクティビティの分析,笑いイベントの分析などの,学びの様子に関する情報を抽出できることを確認した.本年度は,人間社会で人と共生するロボットを実現するために必要となる,ロボットの周囲の人々の位置や注視行動などの基本的対話行動認識技術の確立を目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行った.具体的には,以下の二つの項目に関する研究開発を行った.さらに,基本的対話行動を認識するために必要な要素技術に関する研究開発を行い,複数の論文が採録された.A:無線センサモジュールのハードウェア開発基本的対話行動認識のためのユビキタスセンシングシステムを構成する無線センサモジュールのプロトタイプを開発した.開発したセンサモジュールは,基本的対話行動データを取得するために必要となる,画像・音声・距離情報を取得することが可能である.さらに,計測・センサ情報処理用PC,電源,無線通信ユニットを全て搭載しているため,実験環境への設置作業が容易で利用しやすい。この基本的対話行動認識用無線センサモジュールを利用し、距離情報と音声情報などのマルチモーダルな情報を統合することで、どこで対話が行われているか、などの、人ロボット共生のための新しい環境情報を取得することができるようになった。B:無線センサモジュールのソフトウェア開発各無線センサモジュールがネットワークを通じてセンサデータを送信するための,基礎的なソフトウェアの開発を行った.さらに,各無線センサモジュールが近隣のセンサモジュールとの無線通信を確立し,安定した通信経路を自己組織化するためのソフトウェアを開発した.このソフトウェアを利用することで,複数のセンサモジュールを利用した場合でも安定した通信が可能となり,頑健なユビキタスセンサネットワークを構築することが可能になった本研究では,人間社会で人と共生するロボットを実現するために必要となる,ロボットの周囲の人々の位置や注視行動などの基本的対話行動認識技術の確立を目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行っている.具体的には,まず,(A)基本的対話行動を表すデータとなる人々の位置,顔の向き,視線,音声などを,どのような計測領域においても,また計測領域を拡張・移動させても,瞬時に取得できるユビキタスセンシングシステム構築技術を確立する.次に,(B)ユビキタスセンシングシステムによって計測されるデータを蓄積し,データ間および人の基本的対話行動モデルとの相関を解析することにより,人々が何処で,何に注目してどのように対話しているのか,あるいはしようとしているのかといった,様々な基本的対話行動をモデル化する.以上の2点について今年度は以下の研究開発を実施した。A.無線センサモジュールの自動キャリブレーション技術の開発初年度に開発される無線センサモジュールを利用し,自動キャリブレーション技術を実現した.具体的には,センサユニットの一つであるレーザレンジファインダで取得される距離の時系列データを蓄積し,他のレーザレンジファインダから得られるデータとの相関関係から自己の位置および姿勢を推定するアルゴリズムを提案し、無線センサモジュールに実装して有効性の検証を実施した。本技術により、高速かつ簡易なキャリブレーションが可能になった。B.基本的対話行動モデル構築のための予備実験無線センサモジュールにおけるレーザレンジファインダとマイクロホンアレイを組合せ、対話行動計測として、実験環境内での話者が誰で(話者の個人同定)、どこで話しをしているのか(話者の位置推定)を推定するアルゴリズムを提案し、実験環境での予備実験により有効性の検証を実施した。本研究では,ロボットの周囲の人々の基本的対話行動認識技術の確立を最終的な目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行う.具体的には,まず,基本的対話行動を表すデータを,どのような計測領域においても,また計測領域を拡張・移動させても,瞬時に取得できるユビキタスセンシングシステム構築技術を確立する.次に,ユビキタスセンシングシステムによって計測されるデータを蓄積し,人々が何処で,何に注目してどのように対話しているのか,あるいはしようとしているのかといった,様々な基本的対話行動をモデル化する.このモデルと実環境で取得されるデータに基づき,共生型ロボットが実環境で行動する際に参照する基本的対話行動に基づく環境表現を構築する技術を確立する.この目的を達成するため,平成23年度は以下の項目を実施した.A:基本的対話行動データ取得のためのユビキタスセンシングシステム構築技術平成22年度に開発した無線センサモジュールに関する自動キャリブレーション技術をベースとして、他の計画研究でも利用しやすいように、無線センサモジュールの設置手順を簡易化した。無線センサモジュールを接続してデータを蓄積するソフトウェアに自動キャリブレーション技術を実装し、キャリブレーション手順を削減した。B:基本的対話行動モデル構築実験レーザ距離計とマイクロホンアレイを組み合わせたセンサモジュールによる発話者の位置推定アルゴリズムを提案した。

教室内での6名程度が参加する小規模なミーティングを対象として、センサモジュールを利用して人々の位置と音声の計測を行い、誰が、何処で、発話しているのか、といった情報を抽出できることを確認した。本研究では,ロボットの周囲の人々の基本的対話行動認識技術の確立を最終的な目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行う.具体的には,まず,基本的対話行動を表すデータを,どのような計測領域においても,また計測領域を拡張・移動させても,瞬時に取得できるユビキタスセンシングシステム構築技術を確立する.次に,ユビキタスセンシングシステムによって計測されるデータを蓄積し,人々が何処で,何に注目してどのように対話しているのか,あるいはしようとしているのかといった,様々な基本的対話行動をモデル化する.このモデルと実環境で取得されるデータに基づき,共生型ロボットが実環境で行動する際に参照する基本的対話行動に基づく環境表現を構築する技術を確立する.この目的を達成するため,平成25年度は以下の項目を実施した.A:小学校へのユビキタスセンシングシステム構築.これまでに開発したユビキタスセンシングシステムを京都府精華町立東光小学校の理科室に導入し,小学生の理科の授業における学びの様子を2ヶ月にわたって計測する実験を行った.また,ユビキタスセンシングシステムと連動して動作するロボットシステムを構築し,小学生の理科室で子どもたちとクイズなどのやり取りを通して学習支援を行う実験を行った.B:基本的対話行動モデル構築.3次元測距センサ・カメラ・マイクロホンアレイを組み合わせたユビキタスセンシングシステムを用いて,小学生の理科の授業における音源アクティビティの分析,笑いイベントの分析などの,学びの様子に関する情報を抽出できることを確認した.本研究では,ロボットの周囲の人々の基本的対話行動認識技術の確立を最終的な目的として,ハードウェア・ソフトウェアの両面から研究開発を行う.具体的には,まず,基本的対話行動を表すデータを,どのような計測領域においても,また計測領域を拡張・移動させても,瞬時に取得できるユビキタスセンシングシステム構築技術を確立する.次に,ユビキタスセンシングシステムによって計測されるデータを蓄積し,人々が何処で,何に注目してどのように対話しているのか,あるいはしようとしているのかといった,様々な基本的対話行動をモデル化する.このモデルと実環境で取得されるデータに基づき,共生型ロボットが実環境で行動する際に参照する基本的対話行動に基づく環境表現を構築する技術を確立する.この目的を達成するため,平成24年度は以下の項目を実施した.A:小学校へのユビキタスセンシングシステム構築
サッケード発現・抑制に関るサル上丘吻尾方向の機能分化と前頭眼野抑制野との神経回路

動物が正確な眼球運動を行うためには、眼球運動のパラメータの計算を正確に行うmetrics制御系と、眼球運動発現のon-offを行うトリガ制御系が必須の役割を果たす。この両制御系の信号は独立したものと考えられているが、両者は互いに協調して最終的に外眼筋運動細胞に作用する必要がある。本研究は、サルの前頭眼野抑制野とサッケード野のそれぞれが、上丘の吻側部及び尾側部にどのような影響を及ぼすか、その神経制御様式を調べることによって、上丘吻側部の固視領域と尾側部のサッケード領域が機能的に独立して存在するのか否かを決定し、それによってサッケードの発現と抑制(注視)の制御機構の神経回路を明らかにしようとするものである。平成21年度は、前頭眼野の抑制野において単一神経活動記録を行い、注視中に強い持続発火を示す注視ニューロンの発火様式を解析した。特に、注視ニューロンの発火と視覚運動性ニューロンおよび運動性ニューロンの発火との時間関係を同一のサルにおいて比較検討した結果、サッケード開始に伴う注視ニューロンの活動の減少は、視覚運動性ニューロンおよび運動性ニューロンの活動の増加とほぼ同時あるいは先行して起こることがわかった(Izawa et al.,2009)。従って、前頭眼野の注視ニューロンの活動の減少による脱抑制と視覚運動性ニューロンおよび運動性ニューロンの活動の増加による興奮の両者が、最終的に脳幹バーストジェネレータのレベルで起こりサッケードの開始につながると考えられる。本研究は、サルの前頭眼野抑制野とサッケード野のそれぞれが、上丘の吻側部及び尾側部にどのような影響を及ぼすか、その神経制御様式を調べることによって、上丘吻側部の固視領域と尾側部のサッケード領域が機能的に独立して存在するのか否かを決定し、それによってサッケードの発現と抑制(固視)の制御機構の神経回路を明らかにしようとするものである。今年度はまず、訓練したサルにおいて上丘の吻尾側方向で系統的に微小電流刺激を行い、サッケード誘発部位をmapした。この上丘に再現されているmotormapに従って、単一神経活動記録を行い上丘細胞の活動パターンを解析して、これまでに記録した前頭眼野の細胞活動と比較検討した。特に、上丘吻側部において固視期間中に持続発火を示す固視ニューロンが見い出されたので、視覚性ニューロン、サッケードニューロンの性質との関係を調べた。また、サッケードの開始・停止と固視ニューロンの発火の開始・停止との時間関係を、振幅2°以下の小さなサッケードも含めて1標本Kolmogorov-Smirnov検定を用いて解析した。
CTCLにおけるB細胞のサイトカイン産生プロファイルの解析

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚T細胞リンパ腫(Cutaneous T cell lymphoma: CTCL)の腫瘍環境におけるB細胞の役割はいまだ明らかになっておらず、本研究の目的はCTCLにおいてB細胞がサイトカイン産生やT細胞との相互作用を介して腫瘍環境の構築または腫瘍免疫抑制に寄与していることを明らかにすることで、CTCLに対する新規治療法に結び付けることであった。当科のCTCL専門外来に通院中の患者から採血により回収した末梢血から単核球を分離し、抑制系のサイトカインであるIL-10に着目してその発現を調べた。CTCL患者では健常人と比較して有意にIL-10産生B細胞の割合が低下していた。また、IL-10産生B細胞を豊富に含むと言われているCD24hiCD27陽性B細胞の割合およびCD24hiCD38hiのB細胞の割合も同様に低下していた。CTCLの病勢マーカーである可溶性IL-2受容体の値とIL-10産生B細胞の割合は逆相関しており、IL-10産生B細胞が少ないことがCTCLの腫瘍環境の構築に寄与していると考えられた。今後もまずはCTCL患者の検体を用いた実験を続ける予定である。IL-10同様にIL-35、TGF-betaなどの抑制系サイトカイン、IL-4、IL-6などのTh2サイトカイン、GM-CSFやIL-1beta、IFN-gammaなどの炎症性サイトカインの発現を健常人と比較する。引き続きCTCLの腫瘍構築に関与している分子やサイトカインが明らかになれば、それをターゲットとした新規治療の開発につながると考えられる。平成29年度中にCTCL患者の末梢血中のB細胞におけるGM-CSFやIL-1beta、IFN-gammaなどの炎症性サイトカイン、IL-10やIL-35、TGF-betaなどの抑制性サイトカイン、IL-4、IL-6などのTh2サイトカインの発現を全て見る予定にしていたが、まずはIL-10の発現のみを確認した。今後は全てのサイトカインの発現を同時に見ることで、一気に結果を出すことができると考えられる。今後は上記のサイトカインの発現を同時に見ることで、一気に結果を出すことができると考えられる。その次のステップとして所有しているリンパ腫細胞株を用いて、リンパ腫細胞株とサイトカイン産生B細胞を共培養する系でin vitroにおけるB細胞の腫瘍細胞への直接の影響を検討する。次に、CCL17遺伝子導入マウス、CCL27遺伝子導入マウスを用いてin vivoにおけるB細胞の腫瘍環境への関与を検討する。これらのマウスではTh2の反応が増強しているので、Th2にシフトしたCTCL患者の病態に近い状態でのサイトカイン産生B細胞の役割を明確にできると考えられる。
制御性T細胞に着目した頭頸部癌における抗腫瘍免疫の解析と免疫治療への応用

頭頸部癌に浸潤する制御性T細胞の特徴を解明するという目的のもと、サンプルの収集、フローサイトメトリーによる解析、またRNAシークエンスによる遺伝子発現解析を行い、データのまとめを行った。サンプル収集は順調に行われ、頭頸部癌の症例20例、比較対象として乳癌の症例6例のサンプルを収集し、解析を行った。主に手術で摘出された腫瘍もしくはリンパ節からリンパ球を採取し、フローサイトメトリーやRNAシークエンスにより解析を行った。その結果、頭頸部癌の原発腫瘍や頭頸部癌の転移のあるリンパ節においてFOXP3陽性の制御性T細胞の割合が多いことが確認できた。また、制御性T細胞において発現している様々な分子についても同時に解析を進め、特徴的な分子発現を確認できている。特に、細胞表面にCTLA-4という免疫抑制にかかわる分子を発現している制御性T細胞が頭頸部癌に多く浸潤していることを見出した。その他にも、PD-1や4-1BBといった免疫抑制、抗原特異性に関わる分子や、Ki-67という細胞増殖に関わる分子を発現しているものも多いことを発見した。また、RNAシークエンスを行うことで、制御性T細胞と、conventional T細胞との遺伝子発現の差を見出すことができた。遺伝子解析を行った4例についてはいずれも似通った遺伝子発現パターンを示しており、再現性の高い信頼できるデータであるといえる。さらに細胞表面にCTLA-4を発現している制御性T細胞は、細胞増殖に関係する遺伝子が高発現していることも見出した。以上のデータをまとめ、論文化した。また学会においても発表を行った。今後はさらにサンプルの収集を続け、同様の解析を行って結果の信頼性を高めるとともに、他の免疫担当細胞に着目した解析も進めていくよう準備をしている。耳鼻咽喉・頭頸部外科に所属し頭頸部癌の手術に携わっているため、サンプルの収集に関しては新鮮な状態で収集することができ、数としてもおおむね順調に集まっている。頭頸部癌の症例や、その対象となるリンパ節腫脹の症例につき、今までのところ23例のサンプルを収集できている。主に手術で摘出された腫瘍もしくはリンパ節からリンパ球を採取し、フローサイトメトリーやRNAシークエンスにより解析を行っている。免疫学教室においてノウハウを教わりながら行うことができるため、現在までのところ、フローサイトメトリーは22例、RNAシークエンスは4例に対して解析を行うことができている。また、RNAシークエンスを行うことで、制御性T細胞と、通常型T細胞との遺伝子発現の差を見出すことができた。現在までである程度まとまったデータを得ることができたので、それらをまとめて論文化し、また学会発表などもできるように準備を進めている。また、マウスを用いてヒトの頭頸部腫瘍の増殖にリンパ球が影響するかどうかを確認するという実験も計画中である。自身は名古屋市立大学病院の耳鼻咽喉科に属しており、なかでも頭頸部外科を専門としているため、頭頸部癌の手術の日程を把握し、時には手術に参加をすることが可能である。そういった立場から、順調に頭頸部癌やリンパ節腫脹のある症例において同意を得て新鮮なサンプルを入手することができている。また、同大学の免疫学教室において研究を行っているため、制御性T細胞の研究に精通した研究者から意見やノウハウを聞くことができる。フローサイトメトリーについては、抗体の量や組み合わせに関して今までの経験から至適な組み合わせなどを教えていただくことができるため、何度も予備実験などをして条件を決めていく過程をかなり短縮することができている。染色時間や緩衝液の種類などについても同様である。そのためフローサイトメトリーの結果は非常に安定した結果が得られており、信頼できるデータを出すことができている。さらに、大阪大学からも解析機器を使用させていただくなどの協力を得ており、多くの分子発現を同時に解析するなど、貴重なサンプルに対して無駄のない効率的な解析をすすめることができている。RNAシークエンスに関しても、大阪大学では遺伝子解析の専門家に指導をうけながら解析を進めることができるため、再現性のある信頼性の高いデータを出すことができている。およそ月に1回のペースで大阪大学へ出張して研究をすすめており、制御性T細胞のフローサイトメトリーやRNAシークエンスに関してはある程度まとまったデータを集めることができている。

特に、細胞表面にCTLA-4という免疫抑制にかかわる分子を発現している制御性T細胞が頭頸部癌に多く浸潤していることを見出した。その他にも、PD-1や4-1BBといった免疫抑制、抗原特異性に関わる分子や、Ki-67という細胞増殖に関わる分子を発現しているものも多いことを発見した。また、RNAシークエンスを行うことで、制御性T細胞と、conventional T細胞との遺伝子発現の差を見出すことができた。遺伝子解析を行った4例についてはいずれも似通った遺伝子発現パターンを示しており、再現性の高い信頼できるデータであるといえる。さらに細胞表面にCTLA-4を発現している制御性T細胞は、細胞増殖に関係する遺伝子が高発現していることも見出した。以上のデータをまとめ、論文化した。また学会においても発表を行った。今後はさらにサンプルの収集を続け、同様の解析を行って結果の信頼性を高めるとともに、他の免疫担当細胞に着目した解析も進めていくよう準備をしている。現在までに、頭頸部癌や比較となるサンプルの収集はおおむね順調にできており、そこからリンパ球を採取することも問題なくできている。また、主に制御性T細胞に関してはフローサイトメトリーによる解析も順調に進んでおり、データが蓄積されてきている。今後も引き続きサンプルの収集を続け、解析数を増やしていく。さらに、制御性T細胞のみではなく、他の免疫担当細胞についてもフローサイトメトリーで解析を行い、制御性T細胞との関連を見出すことができるのではないかと考えている。また、サンプルの種類を増やし、様々な癌腫や治療介入の違いによって免疫担当細胞の表現型に違いがでるかどうかを比較していくことも検討している。遺伝子解析については、今までのところ4例についてRNAシークエンスを行っており、再現性の高い遺伝子発現のデータが得られている。これらのデータについて色々な角度から解析を進め、いくつか制御性T細胞に特徴的な遺伝子発現パターンを見出しているが、さらに解析を進めるとともにタンパク発現においても確認を行ったり、フローサイトメトリーの結果と照らし合わせて特徴を決定づけていく必要がある。今後集めるサンプルについても同じように解析をすすめるか、あるいは他の免疫担当細胞に着目した遺伝子発現解析を行っていくかを検討中である。その他にマウスを用いた実験も進める予定である。マウスにヒトの頭頸部腫瘍を移植し、同一症例から採取したリンパ球も移植することで腫瘍の増殖に変化がみられるかどうかを確認することで、腫瘍増殖に対するリンパ球、特に制御性T細胞の影響を確認することが可能である。耳鼻咽喉科にはマウスにヒトの頭頸部癌を移植している研究者がおり、また免疫学教室にもマウスの実験に精通した研究者がいるため、協力を得ながら実験を進める予定である。
知識抽出とモデリングのための3次元データマイニングシステム

本研究の目的は異なった三次元形状クラスを識別する特徴の埋めこみと理解する知識を抽出する3次元データのためのデータマイニングシステムを開発することである。この研究の特徴は、効果的な三次元モデル検索システムの開発に利用できる点にある。研究の第一ステップにおいて、われわれは三次元データ、形状、クラス推論(含蓄)から普遍な特徴を抽出する問題に焦点を絞った。まず、三次元モデルは類似した変形に不変という特徴で記述するべきである。われわれは球面ウェーブレット解析を基礎とする新しい方法を提案し、開発した記述子が高レベルの性能を達成し、コンパクトで回転に不変であることを示した。また、ユーザが3次元形状を選んで最も近い候補を見つけることができる検索システムも実装した。さらに、オンライン化することも試みている。つぎに、3次元モデルアーカイブ検索システムの評価手法を研究し、ヨーロピアンネットワーク((http://www.aimatshape.net/event/SHREC)がオーガナイズした第一回形状検索評価コンテスト(SHREC3D)に参加した。このコンテストには17グループが参加し、われわれのアイデアは、同じデータベース、質問、評価ツールのもとで、強力な3次元モデル検索アルゴリズムであると評価された。この期間、3次元モデル検索システムの効率を改良するのに効果的と考えられる機械学習における芸術的技術を導入するために、国際機械学習セミナー(MLSS2006,Taipei)に参加した。究極のゴールは、ユーザの類似という観念と形状の特徴との間の関係、例えば、3次元形状の意味論的な記述子、を学習することである。これらの研究結果は、国際会議論文1篇、国際技術レポート1篇、出版物リストに掲載した国際学術雑誌論文1篇としてまとめた。また、IEEEの形状モデリングとその応用に関する国際会議(SMI2006、2006年6月開催)でベスト論文賞を受賞した。
ショウジョウバエのパターン形成遺伝子

ショウジョウバエの複眼は約750の個眼からなり、個眼は8種(R1-R8)の光受容細胞から構成されている。R1・R6の光受容細胞はlaminaとよばれる脳の視葉の神経節に軸索を投射し、R7-8はlaminaを通り抜け、さらに奥のmedullaに投射する。視覚系形成の要件は、眼における視細胞の配列を視葉に正確に反映することにある。これを制御すなパターニングメカニズムを明らかにする。このためにエンハンサートラップ法およびRNA干渉法をもとにした新規遺伝子の探索を行い次の結果を得た。1.Notchシグナルを伝達する様々な因子の解析により、このシグナルはlamina神経の分化のタイミングを決めていることが解った。2.laminaではJAK/STATシグナルのリガンドが特異的に発現している。構成因子群の変異を解析することにより、このシグナルもlamina神経の分化のタイミングを決めていることを明らかにした。上述のNotchシグナルと表現型が似ていることから、この2つのシグナル系のクロストークが伺える。3.laminaに発現するbHLH-PAS転写因子の変異では視神経とlamina神経の規則的な対応関係が形成されず、この転写因子はlamina神経の正確な配置に必要であることがわかった。4.RNA結合タンパク質(CPSF)がlaminaの発生に必要であることを明らかにした。その必要性が背腹軸に沿って違いがあることも明らかにした。5.Igドメインを持つ新規タンパク質がグリアの形成び重要であることを明らかにした。6.POUドメインを持つ新規タンパク質が視葉のパターン形成に重要な役割を持つことを明らかにした。7.新規Kinaseが視葉におけるグリア細胞の配置に必要であることを明らかにした。
しきい光電子分光法による金属陰イオンクラスターの電子親和力の決定

本研究では粒子数が10ヶ100ヶ程度の金属や半導体クラスターをレーザー蒸発法により高密度に作製し,単一粒子数の陰イオンクラスターを質量分析法により単離したのち,レーザー光脱離実験でクラスターの電子親和力を決定すると同時に電子構造を明らかにすることを目的とする.この目的遂行のためには実験を次の3段階に分けることができる. 1)陰イオンのクラスター発生源の開発.2)〓集効率にすぐれ,空間的収束度の高い陰イオンクラスター粒子数分別法の開発. 3)高感度光脱離しきい光電子エネルギー分析法の開発.1)に関し,本年度Nd-YAGレーザー第2高調波とパルスノズル源から構成される陰イオンクラスター発生装置を完成させた.直径40cm,高さ40cmの真空容器中にクラスター発生部は置かれ, 2700l/s, 1500l/sの2本の油拡散ポンプにより排気される. Nd-YAGレーザー光は真空外部より焦点距離50cmのレンズにより直進,回転運動する金属ロッドに集光され,高温プラズマガスを発生させる.プラズマガスはレーザー光に同期した冷却ガスの導入により瞬時に冷され,クラスターを完成させる.2)の目的のため2重加速場型飛行時間分析管を製作した.第1加速場にはパルス電場を用い,第2加速場には静電場を用いている.製作した分析管は50cm下流で時間的,空間的に集束するように設計されている.現在, Alや炭素ロッドを試料として,最的条件を見い出す実験を行なっている.3)の目的のため,しきい光電子エネルギー分析器を製作した.本エネルギー分析器は電子加速板,偏向板,チャネルトロンからなり,入射方向は陰イオン運動エネルギー(約1KeV)を補正する方向を向いている.現在,強度の強い陰イオン原子による光脱離実験で予備的研究を進めている.本研究では粒子数が10ヶ100ヶ程度の金属や半導体クラスターをレーザー蒸発法により高密度に作製し,単一粒子数の陰イオンクラスターを質量分析法により単離したのち,レーザー光脱離実験でクラスターの電子親和力を決定すると同時に電子構造を明らかにすることを目的とする.この目的遂行のためには実験を次の3段階に分けることができる. 1)陰イオンのクラスター発生源の開発.2)〓集効率にすぐれ,空間的収束度の高い陰イオンクラスター粒子数分別法の開発. 3)高感度光脱離しきい光電子エネルギー分析法の開発.1)に関し,本年度Nd-YAGレーザー第2高調波とパルスノズル源から構成される陰イオンクラスター発生装置を完成させた.直径40cm,高さ40cmの真空容器中にクラスター発生部は置かれ, 2700l/s, 1500l/sの2本の油拡散ポンプにより排気される. Nd-YAGレーザー光は真空外部より焦点距離50cmのレンズにより直進,回転運動する金属ロッドに集光され,高温プラズマガスを発生させる.プラズマガスはレーザー光に同期した冷却ガスの導入により瞬時に冷され,クラスターを完成させる.2)の目的のため2重加速場型飛行時間分析管を製作した.第1加速場にはパルス電場を用い,第2加速場には静電場を用いている.製作した分析管は50cm下流で時間的,空間的に集束するように設計されている.現在, Alや炭素ロッドを試料として,最的条件を見い出す実験を行なっている.3)の目的のため,しきい光電子エネルギー分析器を製作した.本エネルギー分析器は電子加速板,偏向板,チャネルトロンからなり,入射方向は陰イオン運動エネルギー(約1KeV)を補正する方向を向いている.現在,強度の強い陰イオン原子による光脱離実験で予備的研究を進めている.
細菌P. FPU-7によるキチン分解機構の解明と細胞表層タンパク質提示の利用

本研究では、生物資源である多糖キチンの有効利用を目指し、「細菌P. FPU-7による難分解性キチン分解機構の解明とその応用」を行っている。本年度は、下記の研究を実施した。(1) P. FPU-7細胞表層に発現するタンパク質の網羅的解析法の確立。P. FPU-7細胞表層に含まれるタンパク質の解析方法の確立を行った。対数増殖期にある細菌を回収後、トリプシンによる部分消化および質量分析装置にて試料中に含まれるタンパク質を同定した。その際、懸濁溶液として、炭酸アンモニウムを含む溶液、スクロースを含む溶液、トレハロースを含む溶液の3種類を用いた。いずれも細胞質内由来のタンパク質が混入していたため、ネガティブコントロールを作製し、細胞表層由来と考えられるタンパク質を検出した。本方法にて、数十種のタンパク質が同定され、細胞表層提示機構の解明が期待される。(2) ChiW細胞表層提示ドメイン融合タンパク質の解析。ChiWの細胞表層提示ドメインと他のタンパク質や酵素(緑色蛍光タンパク質および細菌分泌型アミラーゼ)を連結したタンパク質発現ベクターを作製した。このベクターによりBrevibacillus菌を形質転換し、目的のタンパク質が表層に発現することを確認した。今後、P. FPU-7細胞表層提示法の汎用性を評価する。(3)細胞表層ChiW提示に関わるP. FPU-7タンパク質の機能解析。前年度までにキチンオリゴ糖結合タンパク質候補を見出し、大腸菌による組換えタンパク質を得た。本年度は、本タンパク質がキチンオリゴ糖と結合することを示差走査蛍光定量法により明らかにした。本年度は、主に「立体構造に基づくChiWのキチン分解方法の解明」を行った。(1) ChiW触媒ドメインのキチンに対する反応様式の解析: ChiWには触媒ドメインが2つ存在し(Cat1、Cat2)、それらはリンカードメイン(Ig2)を挟み、触媒領域(Cat1-Ig2-Cat2)を形成している。触媒領域、各々の触媒ドメインのみの組換えタンパク質、および、触媒ドメインを入れ替えたタンパク質(Cat2-Ig2-Cat1)を調製した。Cat1、Cat2、Cat1-Ig2-Cat2、Cat2-Ig2-Cat1の合成基質pNP-(GlcNAc)2に対する比活性は、それぞれ、0.46、0.15、1.8、0.37 U/mgであった。各触媒ドメイン単独で存在するよりも、ドメイン構造を形成することで、効率的にキチンを分解することが示唆された。また、Cat1、Cat2の4糖を基質にした際の反応産物をHPLCで追跡したところ、同様の反応挙動を示し、Cat1、Cat2ともに単独のドメインで糖転移活性を有していた。(2)クレフトを形成するアミノ酸残基に対する変異体の解析:触媒残基、基質を認識するアミノ酸残基を中心に変異体を作製したところ、120-130%オリゴ糖合成活性が上昇した変異体が取得された。(3)立体構造と活性の相関解析: ChiWの立体構造を決定し、活性との相関解析を行った。キチンを基質とした際の反応産物の還元末端を定量すると4.9 U/mgであったが、遊離する2糖を定量すると2.1 U/mgであり、ChiWは低プロセッシブ型であることを示した。クレフトの形状がプロセッシブ度に影響を与えていることが示唆された。本年度は、「立体構造に基づくChiWのキチン分解方法の解明研究」を進め、下記の成果を得た。おおむね当初の研究計画のとおりである。(1)ChiW触媒ドメインのキチンに対する反応様式の解析: ChiWの個別のドメインタンパク質が調製でき、それらの諸性質を明らかにすることができた。(2)ChiWクレフトを形成するアミノ酸残基に対する変異体の解析:クレフト中の変異体の解析ができ、糖転移活性の上昇した変異体を取得することができた。(3)立体構造と活性の相関解析: ChiWの立体構造を決定することができ、ChiWの特徴である低プロセッシブ度を立体構造に基づいて解明することができた。また、本成果は、論文として掲載することができた。本年度は、主に「キチン分解とChiWの細胞表層提示に関わるP. FPU-7タンパク質の解析」を行った。(1)「P. FPU-7培養液に含まれるタンパク質の網羅的解析」P. FPU-7培養液中に含まれるタンパク質を電気泳動、質量分析装置、P. FPU-7のドラフトゲノムおよびアミノ酸配列データベースを用いて、網羅的に解析した。本方法にて、100種類以上のタンパク質が同定された。また、P. FPU-7のキチン分解には、これまで見出されていたキチナーゼ以外にも5種類のGH18キチナーゼ、1種類のGH19キチナーゼ、4種類の多糖分解オキシゲナーゼも関与していた。これらほとんどの酵素は、キチンが培地に存在していなくても発現していた。細胞表層発現型キチナーゼChiWはキチンによって発現が誘導されていた。(2)「キチンオリゴ糖結合タンパク質とキチンオリゴ糖加水分解酵素の機能解析」

キチン添加時に発現していたタンパク質群の中にキチナーゼChiWの発現制御に関わるキチンオリゴ糖結合タンパク質候補を見出した。その組換えタンパク質を大腸菌発現系により調製した。そして、示差走査蛍光測定法により、キチンオリゴ糖の結合能を確認し、このタンパク質をキチンオリゴ糖結合タンパク質と同定した。さらに、近傍の遺伝子から、キチンオリゴ糖加水分解酵素候補を見出した。(3)「新規タンパク質の機能解析」2つのキチナーゼと遺伝子上で並ぶ機能未知遺伝子を検出し、多糖分解に関与するタンパク質候補として見出した。そして、その組換えタンパク質を大腸菌発現系により調製した。本年度は、「キチン分解とChiWの細胞表層提示に関わるP. FPU-7タンパク質の解析」を進め、下記の成果を得た。おおむね当初の研究計画のとおりである。(1)「P. FPU-7培養液に含まれるタンパク質の網羅的解析」P. FPU-7培養液に含まれるタンパク質の網羅的解析によって、P. FPU-7のキチン分解には、これまで見出されていたキチナーゼ以外にも5種類のGH18キチナーゼ、1種類のGH19キチナーゼ、4種類の多糖分解オキシゲナーゼも関与していることを明らかにした。(2)「キチンオリゴ糖結合タンパク質とキチンオリゴ糖加水分解酵素の機能解析」キチン添加時に発現していたタンパク質群の中にキチナーゼChiWの細胞表層発現に関わるキチンオリゴ糖結合タンパク質候補を見出した。そして、そのキチンオリゴ糖結合能を確認した。さらに、近傍の遺伝子から、シグナル伝達の下流に位置するキチンオリゴ糖加水分解酵素候補を見出し、現在、本タンパク質の機能解析を行っている。(3)新規タンパク質の機能解析2つのキチナーゼと遺伝子上で並ぶ機能未知遺伝子が検出された。現在、その組換えタンパク質を調製し、機能解析を行っている。本研究では、生物資源である多糖キチンの有効利用を目指し、「細菌P. FPU-7による難分解性キチン分解機構の解明とその応用」を行っている。本年度は、下記の研究を実施した。(1) P. FPU-7細胞表層に発現するタンパク質の網羅的解析法の確立。P. FPU-7細胞表層に含まれるタンパク質の解析方法の確立を行った。対数増殖期にある細菌を回収後、トリプシンによる部分消化および質量分析装置にて試料中に含まれるタンパク質を同定した。その際、懸濁溶液として、炭酸アンモニウムを含む溶液、スクロースを含む溶液、トレハロースを含む溶液の3種類を用いた。いずれも細胞質内由来のタンパク質が混入していたため、ネガティブコントロールを作製し、細胞表層由来と考えられるタンパク質を検出した。本方法にて、数十種のタンパク質が同定され、細胞表層提示機構の解明が期待される。(2) ChiW細胞表層提示ドメイン融合タンパク質の解析。ChiWの細胞表層提示ドメインと他のタンパク質や酵素(緑色蛍光タンパク質および細菌分泌型アミラーゼ)を連結したタンパク質発現ベクターを作製した。このベクターによりBrevibacillus菌を形質転換し、目的のタンパク質が表層に発現することを確認した。