hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個別畜産経営体による家畜衛生管理選択行動と経済性の評価

飼養衛生管理基準の実施程度の違いは,個々人のリスクを認知する過程に違いがあることが一因であると仮定し,情報処理過程に分析型と直観型の2つが存在するという二重プロセス理論を用いて分析を行った.結果から,分析型傾向にある畜産農家の方が感染症に対するリスク認知が高く,飼養衛生管理もより的確に実行されていた.また,これらは乳質の向上にもつながっていることが明らかとなった.飼養衛生管理基準の実施程度の違いは,個々人のリスクを認知する過程に違いがあることが一因であると仮定し,情報処理過程に分析型と直観型の2つが存在するという二重プロセス理論を用いて分析を行った.結果から,分析型傾向にある畜産農家の方が感染症に対するリスク認知が高く,飼養衛生管理もより的確に実行されていた.また,これらは乳質の向上にもつながっていることが明らかとなった.本研究は,施行から5年が経過した「飼養衛生管理基準」を取り上げ,畜産農家の家畜衛生行動を決定づける要因と,個別経営体に与える影響を明らかにすることを目的としている.飼養衛生管理基準は,畜産農家が遵守すべき最低限の衛生管理として位置付けられているが,その実施程度は様々である.これは,リスクを認知する過程に違いが生じていることが一因として考えられる.そこで,リスクを認知するための情報処理の過程で直観型と分析型が存在する,という二重プロセス理論を,飼養衛生管理行動の要因の一つとして評価分析に加えた.二重プロセス理論では,分析型にある場合多くの認知資源と時間を要するが,直観型にある場合よりも論理的な判断を持つことができるとされている.北海道の北部に位置する酪農地帯2地域を選択し,当該分析を行うためのアンケート調査を行った.一方の地域では農協の支援が厚く,消毒などの農協が主体となって行っている対策は実施程度が高い.他方では,農協が広域合併をしており個々の畜産農家に対する支援はないが,畜産農家の自主性が見られた.二重プロセス理論をあてはめてみると,前者は直観型のプロセスを採用している農家が多く,後者は分析型のプロセスを採用している農家が多くみられた.また,分析結果から,分析型傾向にある畜産農家の方が感染症に対するリスク認知が高く,飼養衛生管理もより的確に実行されており,乳質にもつながっていることが明らかとなった.以上は,畜産農家を対象としたワークショップという形で情報の共有を行っている.地域性,農家の特徴などを踏まえた上でさらに分析を重ねることで,個々の経営体に有効な家畜衛生支援方策を検討できるものと考える.また,このような情報処理プロセスは,大きな事故の発生や社会的背景によって変化することも推察され,今後は時間的変化にも注目する必要があると思われる.酪農経営体による衛生管理の実施程度の違いは,個々人のリスクを認知する過程に違いがあることが一因であると仮定し,情報処理過程に分析型と直観型の2つが存在するという二重プロセス理論を用いて分析を進めてきた.直観型を採用する農家の感染症に対するリスク認知は,分析型に比べて低いにも関わらず,家畜の農場外への移動等,対外的な衛生管理に対しては実施率が高いことが明らかにされた.以上の結果は,「2011年日本農業経済学会論文集」に掲載された.また,分析型および直観型の農家特徴を分析した結果を,ベトナムで開催された7th ASAE International Conference(2011年10月)にて報告している.さらに,時間的変化とリスク認知の関係を考察するために酪農家を対象としたアンケート調査を実施した.時間的変化を考察する場合,長期的な調査が不可欠であるため,その予備調査として時間選好率を用いて酪農家の経営視点を明らかにすることを本調査の目的においた.加えて,衛生管理行動を変化させる要因を探ることにより,どの要因を起点として考察すべきかを把握している.アンケート対象地域は,北海道でも酪農家の衛生管理の実施程度が高い地域であり,当該地域における衛生管理行動の変化は農協の指導が起因となっていた.また,自農場での家畜疾病の発生,他農場での重篤な感染症発生も行動変化の要因として挙げられていた.特に,自農場での疾病発生は長期的な視点との関連性も見られている.以上の結果に基づき,当該地域での衛生管理ワークショップの開催,学会での報告を予定している.
糖尿病性腎症発症機序の解明 : ウィルムス腫瘍抑制蛋白(WT1)およびFocal Adhesion Kinase (p125FAK)の関与に関する解析

進行性腎障害患者の糸球体上皮細胞(GEC)は、予備実験同様に進行性腎障害例において減少していたが、このGECの減少を考慮するとp125FAKおよびWT1の発現は、正常腎との有意差は認めなかった。透析導入直後の糖尿病による腎不全患者27人の末梢血より抽出したgenomic DNAにおけるwt1の変異は、統計学的有意差を認めなかった。そのため患者尿沈渣からnested-RT-PCR法にてWT1mRNAを同定する新たな方法を開発し、糖尿病性腎症患者において有意にWT1を検出し(投稿中)、その変異を解析している。ストレプトゾトシン腎症およびlprマウス腎組織において、FAK、Cas、などの発現ならびにチロシンリン酸化(Ty-P)の明らかな亢進を認め、MAPK経路の活性化も伴っていた(投稿中)。また腎に発現の多いFAK family kinaseであるCakβの機能をFAKの非存在下で検討した(Ueki,Mimura,et al FEBS letter,1998)。伸展刺激によって培養GEC株FAKのTy-Pは上昇したがその分布はin vivoとは異なり、in vivoにおけるGECと株化GECの違いと考えられた(準備中)。そこでGECの新たな培養法を試み、ある種の薬物(公表前のため、名前は伏せる)をラット新鮮糸球体培養に加えたところ、不可能といわれていたGECの継代培養が可能となった。II型糖尿病自然発症ラット(OLETF)において腎糸球体で当初低下しているFAKの発現とそのTy-Pが蛋白尿出現前に増加してくるが、これは、糸球体過濾過による物理的ストレスの結果と考えられる。アンギオテンシン変換酵素阻害剤(ACE-I)高濃度投与群のみにおいてFAKの発現とTy-Pの亢進は抑えられ、尿中蛋白濃度も減少した。ACE-Iの糸球体における効果を分子生物学的に証明する新たな現象である(投稿中)。1.慢性原発性糸球体腎炎患者(微小変化型、巣状分節状糸球体硬化、IgA腎症)および糖尿病患者の同意に基づき腎生検を施行し、新規に採取し得た23例の腎組織を、抗pp125FAK抗体にて間接蛍光染色(IF)を行った。全例においてFAKは、腎尿細管の一部を特異的に染色した。この部位に関しては、現在詳細な検討を行っているが、現在のところ確定していない。一方、腎糸球体においてはFAKを染色は弱く、その染色部位は同定できていない。これは一つには、IFによる感度が十分でないことが考えられ、また、共焦点レーザー顕微鏡を用いても十分ではなかった。現在電子顕微鏡を用いた検討のための準備中である。2.糖尿病性腎症によると考えられる腎不全患者6名の末梢血単核球からgenomic DNAを分離し、WT1の各エクソンに対するprimerを用いて、SSCP法にてmutationを解析している。エクソン14に関しては終了しており、5カ所に塩基の置換を認めたためシークエンスを試みたが、アミノ酸レベルでの置換は起きないことがわかりnon-sense mutationと考えられた。今後エクソン近傍のイントロンに対してもSSCPが必要かどうか検討する。3.自然発症NIDDNラット(OLETF)を飼育中で経時的に糸球体、髄質などを腎臓から分離し、蛋白およびmRNAを蓄積している。4.正常ラット腎糸球体より糸球体上皮細胞(GEC)の培養を行っている。継代培養は困難であるが、短期間の培養は可能になってきた。

また、GECはin vitroにおいても細胞増殖能が少ないと思われるが、この増殖能とWT1の関係に着目し現在WT1の機能を抑制した場合のGECの増殖能の変化を検討している。進行性腎障害患者の糸球体上皮細胞(GEC)は、予備実験同様に進行性腎障害例において減少していたが、このGECの減少を考慮するとp125FAKおよびWTlの発現は、正常腎との有意差は認めなかった。透析導入直後の糖尿病による腎不全患者27人の末梢血より抽出したgenomicDNAにおけるwtlの変異は、統計学的有意差を認めなかった。そのため患者尿沈渣からnested-RT-PCR法にてWTlmRNAを同定する新たな方法を開発し、糖尿病性腎症患者において有意にWTlを検出し(投稿中)、その変異を解析している。ストレプトゾトシン腎症およびlprマウス腎組織において、FAK、Cas、などの発現ならびにチロシンリン酸化(Ty-P)の明らかな亢進を認め、MARK経路の活性化も伴っていた(投稿中)。また腎に発現の多いFAK family kinaseであるCakβの機能をFAKの非存在下で検討した(Ueki,Mimura,et al FEBS letter,1998)。伸展刺激によって培養GEC株FAKのTy-Pは上昇したがその分布はin vivoとは異なり、in vivoにおけるGECと株化GECの違いと考えられた(準備中)。そこでGECの新たな培養法を試み、ある種の薬物(公表前のため、名前は伏せる)をラット新鮮糸球体培養に加えたところ、不可能といわれていたGECの継代培養が可能となった。II型糖尿病自然発症ラット(OLETF)において腎糸球体で当初低下しているFAKの発現とそのTy-Rが蛋白尿出現前に増加してくるが、これは、糸球体過濾過による物理的ストレスの結果と考えられる。アンギオテンシン変換酵素阻害剤(ACE-I)高濃度投与群のみにおいてFAKの発現とTy-Pの亢進は抑えられ、尿中蛋白濃度も減少した。ACE-Iの糸球体における効果を分子生物学的に証明する新たな現象である(投稿中)。
中枢神経定量解析及び画像データベース作成のための基本システムの開発

本研究では、1)通常の光学顕微鏡あるいは、共焦点レーザー顕微鏡による光学的切片を用いたステレオロジーによる定量解析、特に、disector法、2)免疫細胞組織化学における反応強度の定量解析法を検討し、中枢神経系における基本的な定量解析法の確立をめざした。1)光学的切片を用いたdisector法disector法を適用するために必要なサンプルの条件、例えば、染色の切片内への浸透の程度の評価、プロセッシングでの面積、厚さの変化等を詳細に検討し、DAB発色標本の通常の光学顕微鏡による解析、蛍光染色切片の共焦点レーザー顕微鏡での解析法がほぼ確立でき、この方法を、海馬及び嗅球の介在ニューロン群の解析に適用した。2)免疫細胞組織化学における反応強度の定量解析法反応強度の定量解析法を適用するためのサンプルの条件を検討し、DAB発色標本の通常の光学顕微鏡像、蛍光染色切片の共焦点レーザー顕微鏡像をパーソナルコンピューターに取り込み、画像解析ソフトNIH imageを使用して、グレイレベルを測定する事で、反応強度の定量解析法が可能になった。この方法を用いて、海馬のGABAニューロンサブポピュレーションにおけるGABA合成酵素GADの2つのアイソザイムGAD67とGAD65の個々の細胞体、及び、シナプス終末での分布の差異を明らかにすることができた。本年度は、まず、中枢神経系の定量解析の方法として現時点においてなにが最も有用かを検討した。我々の現在までの定量解析、文献的検討から現在定量解析の方法として最もバイアスがなく、ほとんどなんらの前提も必要とせず、理論的にもすぐれているdisector法が定量解析法として最適であるとの結論に達し、このdisector法を実施するためのシステムについてハードウェア、ソフトウェアの両面から検討した。disector法を実施することが可能な中枢神経系のデータベースを作成するには、少なくとも、次の3つを組み合わせることが必要である。1)定量解析(stereology)一般に重要な体系的無作為標本抽出(systematic random sampling)法、2)disector法に固有の少なくとも2平面でプロファイルを対応させる方法、及び、3)サンプリングした領域が全中枢神経系のどの部位であるかを示すためのマップ的極低倍像。1)に関しては光学顕微鏡にモーター駆動自動X-Yステージを取り付けコンピューターでコントロールすることで可能になりつつある。特に、中枢神経系では方向が重要なのでX-Y軸とは独立に組織の方向が変えられるようにステージを加工し検討している。2)に関しては物理的切片と光学的切片の両方について検討を進めた。特に、共焦点レーザー顕微鏡が使用可能になったので、モーター駆動Z軸コントローラーと組み合わすことで一定距離離れた蛍光染色(propidium iodide)連続光学的切片での解析についての検討を開始した。3)についてはTVカメラからビデオとして画像をコンピューターに取り込む方法と、写真をフォトCDとして取り込む方法とについて各々の長所短所を具体的に検討しはじめた。本年度は共焦点レーザー顕微鏡による光学的切片を用いたstereolgyのdisector法を検討し、photo CDを利用した画像データーベースの試作に進めた。光学的切片を用いたdisector法は、核酸特異的蛍光色素propidium iodide染色切片を共焦点レーザー顕微鏡で、解析することで確立できた。開口数1.4のX60100の液浸系対物レンズを用い、Z軸方向に0.5-1.0μmステップで10-20枚画像を取り込み、取り込んだ画像を大型モニター上にタイル状に並べ、モニター上でdisector用のframeを各画像に載せることで効率良く解析できた。現在、スキャニングステージと組み合わせてdisector用の画像群を自動的に取り込むためのプログラムを検討中である。更に、中枢神経系で特定細胞グループの分布、密度が解析できる画像データーベースについても検討を進めた。50μm厚の切片を用い、蛍光免疫細胞化学によって特定の細胞グループを染色し、共焦点レーザー顕微鏡観察で、切片表面と切片中心部で陽性の細胞体の密度に差があるかどうかを検討し、両部位で差がない免疫細胞化学の条件を確立した。更に、蛍光免疫細胞化学後にABC法を適用し、蛍光抗体法で観察されていた全ての陽性細胞体が明視野で観察できる方法を確立した。

免疫細胞化学で最も大きな問題となる抗体の厚い切片への不均一な浸透の問題が、このような厳密な検討で解決でき、目的であった特定の細胞グループの分布、密度が解析できる画像データベースのための標本が作成可能になった。現在、このような標本を写真撮影しスライドからphoto CDを作成したモニター上で定量解析を進め、顕微鏡下での標本からの直接解析と比較することで精度を検討している。
放射線治療の高精度化に向けた革新的デュアルソースコーンビームＣＴの開発

(A)デュアルソース4D-CBCTを利用したマーカーレス動体追尾照射法の開発照射中の標的位置を検出することに着目した.動体追尾照射をする際、照射中の三次元標的位置確認を行うためには画像を用いた三角測量にて行われるが、照射野形状やガントリ角度によっては画像上で標的が認識できない。そこで体外に置いた標的のサロゲートの動きから標的の三次元位置を推定する必要がある。本研究ではサロゲートの位置と速度の2次多項式から標的位置を解析的に求めるモデル(推定式)を構築した。提案法では、推定式を構築するために既知の標的位置とサロゲートの位置及び速度の相関を計測する必要がある。これをモデリングセッションと呼ぶ。モデリングセッションで構築された推定式を検証するセッションを検証セッションと呼ぶ。臨床データを用いた検証の結果、モデリング時間及び補正時間は10秒程度で他の推定方法と同等の誤差で標的位置を推定できることが示された。(B)臓器位置照合(患者セットアップ)の高精度化を目指したデュアルエナジーCBCTの開発臨床で用いられている放射線治療装置の機械的な制限の下で実現可能なデュアルエナジーCBCT撮像法を考案した。本研究では既存の撮像システムでもデュアルエナジーデータを取得する方法を提案した。それは2種類の金属を用い、1つの連続X線スペクトルを高エネルギー、低エネルギーにフィルタする方法である。金属はスズ、タングステンを採用した。提案法の検証には5×5 cm2の平面検出器及び一様な直径3 cmの円柱アクリルファントムとそのアクリルファントムにチタン棒を4本挿入したファントムを用いた。それぞれのファントムを提案法、及び管電圧80、140 kVpを用いる方法(従来法)で撮像した。その結果提案法は従来法よりもメタルアーチファクトの影響を低減することができることを定量的に示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、デュアルソースコーンビームCT(CBCT)を用いて、1四次元CBCTのマーカーレス間接型動体追尾照射への応用、2デュアルエナジーCBCTによる臓器位置照合の高精度化を行う。1登録症例18例に対し1-3回の4D-CBCT撮像を行い、同時に腹壁の上に置いた赤外線反射マーカにより体外の呼吸信号を得た。各透視画像上で金マーカを検出するアルゴリズムを開発・実装した。腫瘍に最も近い金マーカの動きを体内の呼吸信号とし、その金マーカと最も動きの相関が悪い金マーカを標的とした。体内及び体外の呼吸信号を、その強度及び周期を位相分けし、(体内,強度)、(体内,周期)、(体外,強度)の組み合わせによる4D-CBCT画像を作り、各位相で「真の3次元位置」と「再構成された3次元位置」の最大絶対誤差(MaxE)を求めた。頭尾方向ではMaxEの中央値の中央値で(体内,強度)が他の2つの再構成法に比べ有意に精度良く標的の三次元位置を再構成できていることが分かった。この結果を英文雑誌に投稿し受理されている2実効原子番号測定法の開発を5×5 cm2の平面検出器を用いて実験を行った。測定物質は人体組織等価物質11種類を用い、その結果2%以内で実効原子番号を測定することができた。また2種類のエネルギーで撮像し再構成した画像を重みをつけて加算する仮想単色X線画像作成法も開発し、メタルアーチファクトの低減が可能か評価した。測定物質は直径2 cmのアクリル円柱に2本のチタン棒が挿入されているファントムで、エネルギーの組み合わせとして60-140を用いた。真値との相対誤差がゼロになる評価とコントラスト評価を組み合わせたFigure-of-merit(FoM)を提唱した。提案したFoMを用いて各エネルギーの組み合わせを評価したところ、(60,100)の組み合わせが最も適していることが分かった。デュアルエナジーCBCTによる実効原子番号測定法、仮想単色X線画像作成法は基礎実験を行い放射線治療における評価指標の提案まで行っているため。

提案法の検証には5×5 cm2の平面検出器及び一様な直径3 cmの円柱アクリルファントムとそのアクリルファントムにチタン棒を4本挿入したファントムを用いた。それぞれのファントムを提案法、及び管電圧80、140 kVpを用いる方法(従来法)で撮像した。その結果提案法は従来法よりもメタルアーチファクトの影響を低減することができることを定量的に示した。14D-CBCTからは8つの位置から得られないが、透視画像からは標的位置をより細かく知ることができる。透視画像上で標的位置を検出するアルゴリズムはすでに開発・実装しているが、角度によって標的が見えない場合標的位置を腹壁の動きから推定する必要があるため、推定アルゴリズム開発を行う。2実効原子番号測定、及び仮想単色X線画像作成を人体用である30x40 cm2の検出器を用いて行う。現在のデータ取得法は臨床現場では実現が難しいため、現場に即したデータ取得法の開発も並行して行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
エネルギーハーベスト技術を利用するコグニティブ無線の安定性解析と安定化手法の設計

今年度は,エネルギーハーベスト技術を利用したコグニティブ無線ネットワーク(CRN+EH)における2次的ユーザのデータ・パケット転送プロトコルとして,携帯電話システムの発呼信号チャネル(RACH),RFIDシステム,衛星通信システムなどで利用されているスロット付アロハ方式を想定し,エネルギー・パケットの到着過程が2次的ユーザの性能に与える影響を解析した.解析に際しては,2次的ユーザは,データ・パケットを1個,エネルギー・パケットをE個保持できるバッファを有しているものとした.また,次の順に確率事象が発生するものとした.(1)データ・パケットが確率λで発生する,(2)エネルギー・パケットが平均値εのポアソン分布で到着する,(3)データ・パケットと,送信に十分なエネルギー・パケットを有する端末は,確率pで送信する(e個のエネルギー・パケットを消費),(4)送信を行う端末が1個であれば,データ・パケットの送信は成功し,一方,複数端末が同時に送信した場合,最大L回の再送する,(5)送信成功あるいは再送回数制限に達したデータ・パケットを消去する.これらの仮定の下では,2次的ユーザは,保持しているデータ・パケットの送信失敗回数とエネルギー・パケット数を要素とする2次元マルコフ連鎖としてモデル化することができる.以上のモデル化により,時間スロット内でデータ・パケットを送信している2次的ユーザ割合に関する不動点方程式を立てることができる.この不動点方程式は,数値的に解くことが可能であり,スループット,平均伝送遅延時間,データ・パケットの廃棄確率を十分な精度で算出することができることを確認した.今年度は,エネルギーハーベスト技術を組み合わせたコグニティブ無線ネットワーク(CRN+EH)の2次的ユーザーにおけるアクセス・プロトコルとして,スロット付アロハを想定し,情報パケットにタイマーによる遅延制限(Dスロット時間)が課され,各スロット時間におけるパケット送信下記率が幾何分布(初期値p,係数α)に従う仮定の下で,スロット付アロハの安定性をカタストロフィ理論を用いて解析した.解析に当たっては,端末状態に関するMarkovモデルを構築した.ただし,各端末は高々1個の情報パケットを保持することができ,Dスロット時間が経過しても伝送に成功しない場合,パケットは廃棄されるものとした.解析の結果,パケット送信確率の係数αが与えられた場合,遅延制限Dとパケット送信確率の初期値pの間には,スロット付アロハが単安定で動作する領域と双安定で動作する可能性がある領域の間に明確な境界が存在し,その境界は,遅延制限Dスロット内のパケット送信確率の和が,概ね8.30と等しくなる曲線で近似できることを明らかにした.今回は,パケット送信確率が幾何分布に従うと仮定したが,一般の分布に従う場合であっても,遅延制限Dスロット内のパケット送信確率の和が,概ね8.30と等しくなる曲線(曲面)により,単安定・双安定の境界を近似できることを予想することができる.この予想に対する証明は,次年度以降の課題として残された.また,エネルギーハーベスト技術の導入を,正確にMarkovモデルに反映した場合,Markovモデルの次元数が急増し,解析における計算量が膨大となることが明らかになった.当初予定では,エネルギーハーベスト技術を含むモデルまでを構築する予定であったが,現時点では,当該モデルまでの拡張性を持たせるところまで至っていない.これは,解析に用いているMarkovモデルの次元数が膨大になることが明らかになったためである.今年度は,エネルギーハーベスト技術を利用したコグニティブ無線ネットワーク(CRN+EH)における中継端末のデータ・パケット転送プロトコルとして,無線LANにおいて普及しているIEEE 802.11 DCFを想定し,データ・パケット転送時に発生する衝突を軽減するために規定されているパラメータである競合ウィンドウ値を,転送すべきデータ・パケットを送信した端末からの距離あるいは受信電力に応じて変更する方式を提案した.提案方式の性能(データ・パケットの転送が完了するまでの平均時間など),計算機シミュレーションにより評価した.その結果,選択可能な競合ウィンドウ値を7種設け,{8, 16, 32, 64, 128, 256, 512}とした場合が,中継端末数への依存度が少なく,最も安定した性能を示すことを明らかにした.また,IEEE 802.11 DCFでは,データ・パケットの衝突確率を軽減するために利用されている2進指数バックオフ・アルゴリズムは,CRN+EHにおけるデータ・パケット転送では,必ずしも有効ではないことを示した.次に,CRN+EH端末に到着するエネルギー・パケットが,端末間で独立一様なベルヌーイ試行としてモデル化できるものと仮定した上で,離散時間マルコフ連鎖によるモデル化を行い,定常状態における性能(スループット,平均パケット伝送遅延時間など)を解析的に求めた.数値計算の結果より,スループットに対して,エネルギー・パケット到着率とデータ・パケット到着率は,対称的な結果を示すこと,エネルギー・パケット到着率が極端に小さい場合は,平均パケット伝送遅延時間が急激に劣化することなどを明らかにした.コグニティブ無線ネットワーク(CRN)およびエネルギーハーベスト技術(EH)に対し,個別の数理モデル化をすることができた.これを統合し,安定化の解析,設計に着手することが可能となったため.今年度は,エネルギーハーベスト技術を利用したコグニティブ無線ネットワーク(CRN+EH)における2次的ユーザのデータ・パケット転送プロトコルとして,携帯電話システムの発呼信号チャネル(RACH),RFIDシステム,衛星通信システムなどで利用されているスロット付アロハ方式を想定し,エネルギー・パケットの到着過程が2次的ユーザの性能に与える影響を解析した.解析に際しては,2次的ユーザは,データ・パケットを1個,エネルギー・パケットをE個保持できるバッファを有しているものとした.また,次の順に確率事象が発生するものとした.

(1)データ・パケットが確率λで発生する,(2)エネルギー・パケットが平均値εのポアソン分布で到着する,(3)データ・パケットと,送信に十分なエネルギー・パケットを有する端末は,確率pで送信する(e個のエネルギー・パケットを消費),(4)送信を行う端末が1個であれば,データ・パケットの送信は成功し,一方,複数端末が同時に送信した場合,最大L回の再送する,(5)送信成功あるいは再送回数制限に達したデータ・パケットを消去する.これらの仮定の下では,2次的ユーザは,保持しているデータ・パケットの送信失敗回数とエネルギー・パケット数を要素とする2次元マルコフ連鎖としてモデル化することができる.以上のモデル化により,時間スロット内でデータ・パケットを送信している2次的ユーザ割合に関する不動点方程式を立てることができる.この不動点方程式は,数値的に解くことが可能であり,スループット,平均伝送遅延時間,データ・パケットの廃棄確率を十分な精度で算出することができることを確認した.エネルギーハーベスト技術を組み込んだ数理モデルを構築し,Markovモデルを利用したカタストロフィ理論の枠組みで解析を行う.この場合,Markovモデルの次元数が急増するため,何らかの近似手法を適応する必要があるものと考えられる.また,計算機シミュレーションにより,近似精度の検証を行う.平成29年度までに個別に構築したコグニティブ無線ネットワーク(CRN)およびエネルギーハーベスト技術(EH)に対する数理モデルを統合した数理モデルへの拡張する.その後,カタストロフィ理論などに基づく安定性解析を行い,安定化手法の設計を行う.そして,計算機シミュレーションおよび実装実験による検証への進む予定である.予想される課題としては,統合した数理モデル(離散時間マルコフ連鎖モデル)における次元数の極端な増加と,それに対する近似手法の精度の検証が考えられる.
前翼式地面効果翼機の実海域飛行性能に関する研究

地面効果翼機とは、翼が地面近傍を飛行した場合に揚抗比(揚力と抗力との比)が増大しすることを利用した特殊航空機・船舶であり、次世代高速大量海上輸送機器として期待されている。本研究では、その地面効果翼の空気力学的特性について理論的、実験的に探究するとともに、波浪中での耐航性能を高めることができる機体として前翼式地面効果翼機を提案しその特性を調べている。研究を通して理論計算法および風洞、水槽実験法を確立している。地面効果翼機とは翼の揚抗比が地面近傍で大幅に向上することを利用して、高速大量輸送を実現する新しい輸送機器として期待されている乗り物である。本研究では、離水性を高める機体として新たに提案する前翼式地面効果翼機の実海域飛行性能について探究するものであり、2mクラスの模型による空力データおよび飛行データ取得と飛行シミュレーション法の開発を通して模型レベルでの実海域飛行性能実証を最終目的として実施している。今年度は下記の内容を遂行している。(1)地面効果翼機の流体力計測法の開発実海面上を飛行する機体に作用する非定常な流体力を計測する方法として曳航水槽を利用した方法を適用した。既存の曳航水槽に翼模型を配置し、平板上もしくは波浪に見立てた固定波板上を高速曳航することにより、非定常空力特性を実験的に把握できるようになった。一方、境界層影響を小さくできる地面床を2次元CFDを用いて設計し、風洞試験にて境界層の影響を小さくできていることを確認した。この地面床を用いてNC切削主翼単独模型の風洞試験を実施し、高精度に地面効果内の空力性能を計測できることを確認した。風洞のブロッケージ影響についても数値計算を用いて調査している。基本的な空力性能については風洞試験にて取得できることが確認できた。(2)推進器と機体との干渉流体力推定法の開発推進器としてダクテッドファンを想定し、この模型を用いて(1)による風洞試験を実施した。これにより推進器の推力および効率のデータを取得することができたと同時に、前翼式全機模型の巡航時の必要推力3kgfを2万RPMで出せることが分かった。また、全機模型に推進器をマウントしてパワー付き風洞試験を実施することにより、推進器と機体との空力干渉影響についてデータを構築することができた。推進器を主翼上部にマウントすることにより推力は5%程度向上し、圧力中心の移動は微小量であることが分かった。本年度は、地面効果翼機の耐空・耐航性能理論推定法の推定精度改善と飛行シミュレーションにおける推進器影響の考慮の方法に関して研究を遂行した。これまでに、地面効果翼に作用する定常・非定常空力を推定する方法として境界要素法をベースとした方法を構築している。風洞試験の結果との比較を通じて、抗力の推定精度がやや低いことが考察されたので2次元CFDを導入してその改善に取り組んだ。まず、2次元翼断面形に対して2次元CFDコードを適用し、色んなレイノルズ数および揚力係数に対して摩擦抗力を算出してデータベースを作成する。次に3次元翼の各断面の翼素に対する揚力係数を境界要素法で算出し、得られた揚力係数と翼素のレイノルズ数に対してデータベースから摩擦抗力を内挿的に求める。最後に得られた断面ごとの摩擦抗力を翼全体で積分して全体の摩擦抗力を得る。この手法により、翼に作用する抗力は風洞試験の結果と極めて良好な精度で合致するようになった。時間領域境界要素法を用いた、翼後流のロールアップなど幾何学的な形状変化が空力に及ぼす影響推定についても精度の向上を図った。後流面上の流速計算の参照点として、計算上の特異性を有しない点を選択することで、これまでより長時間の後流シミュレーションが行えるようになり、一連の計算から、前翼の翼端渦により主翼後流がロールアップ影響を強く受けること、しかしながらその空力への影響は極めて小さいことが判明した。色々な飛行高度に対して前翼に装備されたエレベーターの角度と機体トリム角度を変化させながら風洞試験を行い、空力データベースを構築した。また、巡航時の飛行シミュレーションに関連し、空力と推進器との干渉影響について考察し、空力干渉影響としては主翼後方の流速を10%程高く設定することで干渉を考慮したシミュレーションが行えることが分かった。本年度の研究は、全機模型のパワー付き風洞試験と、実海面上飛行時の耐空・耐航性能推定法の開発に関して各々下記のような内容で遂行した。(1)全機模型のパワー付き風洞試験:計測精度を向上させるために、胴体、前翼、垂直尾翼を含んだ全機模型をNC切削で製作し、その全機空力試験と推進器を稼働させながらのパワー付き風洞試験を実施した。垂直尾翼に関しては、平成23年度の試験結果を受け、縦の静的安定性を向上させる目的でT字翼に変更している。両試験から、全機の圧力中心が推進器の稼働によってどのような影響を受けるかについて調べ、それを理論数値計算結果と比較し数値計算の妥当性を検証した。

前翼取り付け角を9度にすることにより、縦の静的安定性を確保できることが分かった。また、2器の推進器同士にも空力干渉があり、その影響で推力が向上すること、および推進器と機体との干渉影響により揚力が4%向上することが分かった。以上の結果を踏まえ、全機の主要目を確定することができた。(2)実海面上飛行時の耐空・耐航性能推定法の開発:地面効果翼機が平水面上や規則波面上を飛行する場合の耐空・耐航性能推定法については既に周波数領域のポテンシャル理論をベースとした推定法を確立している。今年度は、実海面上を飛行した場合の推定法として時間領域解法を新たに開発した。これにより時々刻々変化する翼後流面の発達の様子等を考慮しながら、斜め波上や不規則な波面上を飛行する場合の問題が解析できるようになり、実際に即した機体の耐空・耐航性能の推定が可能となった。翼単独の時間領域での解析を行い、翼後流面の幾何学的な変形が空力に及ぼす影響は小さいこと、また自由表面との干渉影響も無視できるオーダーであることが確認された。全機への適用を行い、翼間の干渉についても後流面の幾何学的な変形影響は小さいことが分かった。採択直後から準備に取りかかり、風洞試験模型の製作、装置の製作等、予定通りに進行したため、特に遅れ等を生じることなく進展している。理論解析関連の進捗も概ね予定通りである。現在、成果の一部について論文執筆中であり、この点は予定よりも若干早めの進行である。25年度が最終年度であるため、記入しない。概ね順調に進行していると自己評価している。今年度行った風洞試験において、計測値に与えるブロッケージ影響が大きいことが判明した。風洞管路を閉じた状態計測すると、模型に作用する揚力値で20%も高めの値が計測される。管路を開いてブロッケージ影響を排除して計測することにより、理論推定値と計測値が非常に良い合致を示すことが確認された。また、NC切削された精度の高い境界層板を用いて計測することで、板上の境界層もCFDでの予測値と極めて良い合致をすることが確認されている。これらは、当初予想していた成果とは別に付随的に得られた貴重な知見であり、今後の研究遂行に対してプラスの要因となる。今後の計画としては、当初計画通り、実海面上飛行時の耐空・耐航性能推定法の開発を遂行していく。地面効果翼機が平水面上や規則波面上を飛行する場合の耐空・耐航性能推定法については既に周波数領域のポテンシャル理論をベースとした推定法を確立している。それを進展させた方法として、実海面上を飛行した場合の推定法として時間領域解法を新たに開発する。これにより時々刻々変化する翼後流面の発達の様子等を考慮しながら、斜め波上や不規則な波面上を飛行する場合の問題が解析できるようになり、実際に即した機体の耐空・耐航性能の推定が可能となる。まず翼単独の時間領域での解析を行い、翼後流面の発達とその海面との干渉影響について検討する予定である。これまでの計画が概ね予定通りに進行していることから、大きな計画変更を行うことなく進めていく方針である。
陰イオンガス検出器による暗黒物質直接探索実験

未知の素粒子「暗黒物質」と原子核との弾性散乱による反跳原子核を検出する手法は「直接探索」と呼ばれ、ここ数年で大質量検出器による制限が大きく進んだ一方で、14サイクルの季節変動を報告しているDAMAの結果も依然として残っている。到来方向に有感な手法など、確度の高い手法によるDAMA領域やその先の探索は急務である。本研究では、大型陰イオンガスTPCを製作・地下実験を行い、方向感度実験で暗黒物質の世界最高制限を1桁以上更新を目指す。平成30年度は、地下実験・MPGDの性能評価・TPC製作・IC性能評価を計画し、以下に記すとおり順調に研究が進んだ。<地下実験>暗黒物質探索のバックグラウンドとなる環境中性子の測定に関する論文を出版した。小型のチェンバーで方向に感度のある暗黒物質探索実験を開始した。<検出器製作>ドリフト距離の測定を可能としながらも、ガスゲインを得にくいSF6ガスを用いるためのキーデバイスが、MPGD(微細加工技術を用いたガス検出器)である。平成30年度は、陰イオンガス中でのMPGDの動作を測定、シミュレーションによる再現を進め、SF6ガス中でのMPGDの動作の理解を進めた。また、低BG TPC製作のキーデバイスとなる面抵抗を持つ素材を用いたTPCケージの試作を行い、実用的であることを確認、論文とした。<IC試作>陰イオンガスの読出し回路は通常のガスTPCよりも時定数が100倍遅い。KEKと共同で、液体アルゴン用ICを元にしたICの開発を進めている。平成30年度には、2016年度製作のIC「LTARS2016」の試験結果を論文として出版するとともに、改良型IC「LTARS2019」を製作した。<理論的研究>方向に感度を持つ検出器による暗黒物質の性質や、銀河内での運動に対する感度の評価を進めた。暗黒物質候補として、アクシオンなどに関する理論的研究も進めた研究実績の概要に記載した通り、おおむね順調に進展している。検出器開発については分担者の高田、理論的展開に関しては濱口・長尾・波場との連携を密にして研究を進める。地下実験に関しては身内が責任をもって遂行、予定通りの物理結果を得るべく研究を推進する。研究代表者の身内はこれまでに方向に感度を持つ暗黒物質「NEWAGE」を立ち上げ、ガスTPCを用いた実験により方向感度実験で最高の結果を更新して来た。平成28年度は、GEM製作・真空容器製作・IC試作を計画し、以下に記すとおり順調に研究が進んだ。<GEM製作>ドリフト距離の測定を可能としながらも、ガスゲインを得にくいSF6ガスを用いるためのキーデバイスが、MPGD(微細加工技術を用いたガス検出器)である。本研究では、低BG材料で製作されていることが確認済みであるGEMを製作する。平成28年度は、電場構造を均一化しながら、実装作業も容易にする電極構造を持つGEMを設計、製作を行った。<真空容器製作>内容積1.6m×1.6m×1mの容器を設計、製作した。深刻なバックグラウンド源となりうるラドン発生を低減するために容器内部をバフ研磨した。KEKで開発が進められている、時定数が比較的近い液体アルゴン用ICを元にしたICの開発を開始した。時定数及びダイナミックレンジを最適化したICを設計し、チップを試作した。研究実績の概要に記載したとおり、おおむね順調に進展している。平成29年度は、GEMの性能評価・TPC製作・IC性能評価を計画し、以下に記すとおり順調に研究が進んだ。平成29年度は、陰イオンガス中でのGEMの動作パラメータを測定、SF6ガス中でのMPGDの動作の理解を進めた。また、ドリフト距離の測定に関して定量的に評価を行い、実用的な性能を得られることを確認した。<真空容器製作>本研究では、内容積1.6m×1.6m×1mの容器を使用する。

平成29年度は真空容器の真空試験を行い、TPC容器として使用可能であることを確認した。また、TPCに電場を形成するTPCケージを製作した。<IC試作>陰イオンガスの読出し回路は通常のガスTPCよりも時定数が100倍遅い。KEK共同で、液体アルゴン用ICを元にしたICの開発を行っている。平成29年度には時定数及びダイナミックレンジを改良ICチップの試験を行い、実機製作の準備を整えた。<理論的研究>方向に感度を持つ検出器による暗黒物質の性質や、銀河内での運動に対する感度の評価を進めた。研究実績の概要に記載した通り、おおむね順調に進展している。未知の素粒子「暗黒物質」と原子核との弾性散乱による反跳原子核を検出する手法は「直接探索」と呼ばれ、ここ数年で大質量検出器による制限が大きく進んだ一方で、14サイクルの季節変動を報告しているDAMAの結果も依然として残っている。到来方向に有感な手法など、確度の高い手法によるDAMA領域やその先の探索は急務である。本研究では、大型陰イオンガスTPCを製作・地下実験を行い、方向感度実験で暗黒物質の世界最高制限を1桁以上更新を目指す。平成30年度は、地下実験・MPGDの性能評価・TPC製作・IC性能評価を計画し、以下に記すとおり順調に研究が進んだ。<地下実験>暗黒物質探索のバックグラウンドとなる環境中性子の測定に関する論文を出版した。小型のチェンバーで方向に感度のある暗黒物質探索実験を開始した。<検出器製作>ドリフト距離の測定を可能としながらも、ガスゲインを得にくいSF6ガスを用いるためのキーデバイスが、MPGD(微細加工技術を用いたガス検出器)である。平成30年度は、陰イオンガス中でのMPGDの動作を測定、シミュレーションによる再現を進め、SF6ガス中でのMPGDの動作の理解を進めた。また、低BG TPC製作のキーデバイスとなる面抵抗を持つ素材を用いたTPCケージの試作を行い、実用的であることを確認、論文とした。KEKと共同で、液体アルゴン用ICを元にしたICの開発を進めている。平成30年度には、2016年度製作のIC「LTARS2016」の試験結果を論文として出版するとともに、改良型IC「LTARS2019」を製作した。暗黒物質候補として、アクシオンなどに関する理論的研究も進めた研究実績の概要に記載した通り、おおむね順調に進展している。検出器開発については分担者の高田、理論的展開に関しては、濱口・長尾・波場との連携を密にして研究を進める。検出器開発については分担者の高田、理論的展開に関しては濱口・長尾・波場との連携を密にして研究を進める。地下実験に関しては身内が責任をもって遂行、予定通りの物理結果を得るべく研究を推進する。
任意形状三次元物体による電磁波散乱の数値解析ならびに測定に関する研究

散乱体内部に微小電流素片であるダイポールを多数配置し、その散乱界の線形和で散乱体内外の散乱電磁界を表現する等価ダイポール法を用いて3次元電磁波散乱問題の解析を行なった。まず、本法の3次元問題に対する有用性を検証するために解析の容易な軸対称形状の有限長円筒導体ならびに誘導体を取り上げ、その散乱断面積および散乱波パターンを求めた。解析に際しては、円筒面エッジが解析精度に与える影響についても詳細に検討し、導体の場合、曲率半径が0.2波長より小さくなるとエッジの影響が現れはじめ、解析精度が低下することが明かとなった。一方、誘導体の場合には、そのような傾向は顕著でなかった。また、散乱断面積についてはXバンドで実験を行ない、理論値と測定値がよく一致することを確かめた。次に、円筒形状が偏平あるいは細長くなると計算効率の低下が見られたので、その改善のために2つの方法を提案した。1つは円筒の径が波長に比して大きい場合に有効な対称座標法に基づく多相多方向入射法、他の1つは細長い円筒形状に有効な2次元的近似法であり、いずれの方法についても数値計算により、その有用性を確かめた。特に、後者の方法は有限径を有する線条アンテナの解析に容易に適用できることから、給電ギャップを持つ有限径半波長アンテナの特性を本法により詳細に検討した。その結果、給電ギャップ間隔やアンテナ径が波長の100分の1程度のオーダーになれば、入力インピーダンスやギャップ間の開放電圧値にそれらの影響が現れることを明かにした。最後に任意形状3次元物体の一例として導体エッジを多数含み解析が困難と見られる角柱導体(立方体)を取り上げ、その散乱断面積および散乱波パターンを求めた。散乱断面積についてはXバンドで実験を行ない、理論値と測定値のよい一致を確め、等価ダイポール法が任意形状3次元物体にも十分に適用可能であることを検証した。本年度は、まず3次元物体として軸対称有限長円筒導体ならびに誘電体をとりあげ、等価ダイポール法を用いてその散乱断面積を求めた。散乱体の大きさが波長程度の場合には等価ダイポールを100個程度配置すれば、十分に精度の良い結果が得られ、円筒の直径と高さの比が1に近い場合のみ解析精度が期待できるモード整合法との比較においても、比が1に近い形状においては導体、誘電体どちらの場合も両者の値は一致した。このとき、解くべき方程式の未知数の数について検討すると、同じ程度の精度を得るために必要な等価ダイポール法の未知数の数はモード整合法のそれのおおよそ半分ですむことがわかり、任意形状に適用可能な有用性を持つばかりでなく、軸対称構造の物体の解析にも非常に有用な方法であることが明かとなった。また、10GHz帯において種々の導体、誘電体の散乱物体を製作し、その散乱断面積の測定を行った。測定値は本法による理論値と一致し、実験面からも本法の有効性が検証できた。次に、散乱体が波長に比べて十分に大きな場合について本法の有効性を検討した。その結果、通常の解析手順ではダイポールを非常に多数配量することが必要となり、記憶容量、計算時間の面から計算精度を上げるのが困難なことがわかった。そこで、対称座標法に基づく多相多方向入射法を用いてダイポール数の低減化を試みたところ、散乱体の大きさにより、入射波の相数に最適値が存在し、最適値近傍では十分な精度が得られることが判明した。従って、この入射法を用いれば、散乱体の大きさに関係なく、等価ダイポール法が有力な解法になることが明かとなった。最後に本法の有用性を示す一例として、半波長アンテナに代表される線条アンテナが有限な径を持つ場合を解析し、径が波長の100分の1程度であっても、それがアンテナ特性に与える影響が求められることを確かめた。その特性については次年度に詳細に検討する。最後に任意形状

3次元物体の一例として導体エッジを多数含み解析が困難と見られる角柱導体(立方体)を取り上げ、その散乱断面積および散乱波パターンを求めた。散乱断面積についてはXバンドで実験を行ない、理論値と測定値のよい一致を確め、等価ダイポール法が任意形状3次元物体にも十分に適用可能であることを検証した。本年度は、まず前年度からの検討課題であった有限な径を有する線条アンテナの諸特性の詳細な検討を等価ダイポール法を用いて行った。初めに半波長アンテナの励振問題を取りあげ、アンテナの給電ギャップ部分に強制電圧源による一様電界を印加した場合のアンテナ上の電流分布および入力インピーダンスを求めた。その結果、入力インピーダンスはギャップ間隔がlambda/50以下では一定値をとり、アンテナ径を細くするとその値は実数部、虚数部ともに増加する傾向にあることがわかった。次に受信問題を取りあげ、無給電素子と給電ギャップをもつ場合の双方について特性の検討を行った。無給電素子については、平面波が入射したときに素子表面に誘起される電流分布を求めた。その際、径方向に配置するダイポール数は素子半径がlambda/20以下では4個考慮すれば十分であることが確かめられた。また、電流分布は径が有限になると平面波の照射部分との陰の部分では差異が現れ、径が太くなるほど、差異が顕著になり、細くすると正弦波に近づき、lambda/200以下ではほぼ正弦波になり、線条素子と見なせることがわかった。しかしながら、給電ギャップを設け、受信アンテナとしたときにはギャップ間隔が僅かlambda/400存在しても電流分布は正弦波から大きく崩れることが明らかとなった。また、ギャップ間の開放電圧値はギャップ間隔よりもアンテナ径に大きく依存することも見い出した。最後にこれまで解析を行ってきた軸対称形状でない3次元角柱導体(立方体)を散乱体に取りあげ、その散乱断面積および散乱波パターンを求めた。散乱断面積については、Xバンドで実験を行い、測定値と理論値の良い一致を確かめた。このことは、等価ダイポール法が軸対称形状のみならず、任意形状の3次元物体の散乱問題にも十分適用可能であることを示すものであり、今後は形状に応じたダイポールの最適配置などの検討が必要になってくると思われる。
モンゴル東部新発見の突厥碑文調査と遺跡保護に関する考古学・歴史学的研究

本研究ではモンゴル歴史・考古学研究所との国際共同プロジェクトとして、モンゴル東部のスフバートル県テブシンシレー郡のドンゴインシレー碑文遺跡について、碑文解読と遺跡の発掘調査を行なった。その結果、全長46m前後の碑文14本を発掘し、遺跡マウンド中央からは、遺跡を方形に取りかこんでいた碑文の根元や、それを取り巻く方形の周溝を発掘した。その周辺からは各時代に当時の遊牧民から備えられた供犠用の動物骨(羊や山羊、馬や牛など)や薄手焼きの土器断片を採取し、C14炭素年代分析を実施した。碑文解読からは、本碑文は突厥第二可汗国のビルゲ可汗(716734年)以降の東部王侯に関わる碑文遺跡と見なせよう。本年度ではモンゴル科学アカデミー考古学研究所との共同調査を行うための学術協定書を締結した.但し,今年度にはまだ発掘調査を実施するための備品や装備を現地で購入する必要があり,5月末にウランバートルを訪れ,発掘調査に必要な備品をそろえ,また今年の調査計画を作成した.その結果,今年はモンゴル高原における突厥時代の遺跡・碑文について,表面調査を実施することを取り決めた.その上で,8月824日に西モンゴルの突厥・古代ウイグル時代の遺跡や碑文を調査した.その中では,これまで解読が不明であったボルガン県ヒシッグ・オラーン郡のアルハナン碑文を調査し,新たな読みを提起することができた.また,フブスゴル県テス川源流のアブドラント平原では,古代ウイグル時代の碑文が発見された場所の関係遺跡や草原で石人やバルバル遺跡を調査した,またバヤンオルギー県では,ダヤンノール湖畔に近い草原ではキリスト教徒とおぼしき十字架を胸につり下げた突厥戦士の石人を調査し,またホブド県のムンフハイルハン郡ではオラーン・トルゴイでは2つのシリア文字シリア語碑文,漢文の調査を行い,新たな解読成果を発表した.さらに9月521日には東モンゴルのヘンテイ県,ドルノド県,スフバートル県の突厥や契丹時代などの遺跡・碑文,石人やモンゴル時代の石人を中心に表面調査を実施した.その中ではスフバートル県のテブシンシレー郡のドンゴインシレーの上空からの写真撮影を行った.また,12月20日には,大阪大学中之島センターで大阪大学大学院言語文化研究科の主催でモンゴル考古学の現在と題した国際シンポジウムを実施し,本年度の研究成果や今後の展望について参加者と積極的な議論を重ねた.本年度では,モンゴル国科学アカデミー歴史研究所の考古学研究センターと締結した学術協定に基づき,上記研究機関のモンゴル人研究員の協力を得て、東部モンゴルでの2箇所の遺跡について,日本・モンゴル共同の発掘調査を実施することができた。まず5月に東モンゴル国のヘンテイ県にある突厥時代のアグイト遺跡を発掘し,動物骨の一部や炭などの遺物を発掘した。その際には地中探索機械による遺物の埋葬状況をあらかじめ記録しながら発掘を実施し、ドローンを用いて遺跡全体の空中撮影を行い、歴史景観の復元を行うためのデータを集積することができた。また出土遺物の一部を放射性炭素年代方法によって分析することができた。また9月には東モンゴル国スフバートル県ドンゴインシレー遺跡でその一部について,発掘調査を実施した。古代テュルク・ルーン文字が刻まれた碑文断片については拓本や写真をとって,新たな歴史事実の掘り起こしに努める材料を得た。また遺跡のマウンドの一部からは炭や動物骨の出土をみた。また本遺跡でもドローンによる遺跡の空中撮影を行い、遺跡の歴史景観を再考するためのデータの集積に努めた。これらは先の碑文データと照らしあわせて、本遺跡からの出土遺物の埋葬年代や遺跡の作成年代を明らかにするための根本資料となる。但し、碑文については,板石上の文字自体が摩滅や損傷によって解読困難な箇所が多く含まれており、確実な読みを提示するまでには更なる調査の継続が必要なこともたしかである。当初の予定では,平成26年度からモンゴル東部の新発見のドンゴインシレー碑文遺跡の発掘を行う予定であったが、モンゴル側の事情もあり、平成26年度ではモンゴル国の西部及び東部で、古代テュルク関連の遺跡や碑文について表面調査を実施し、従来の碑文の読みについて検討を加える機会を得,また本課題に関連して私が国際シンポジウムを主催し、新たな成果を一般市民の前で発表できた。また東部モンゴルの表面調査では,偶然とはいえ,東モンゴルのヘンテイ県デルゲルハーン郡の谷間でおそらくは,突厥時代の石囲い遺跡を複数横に並べた群集遺跡を発見した。平成27年度に入って,この群集墓については5月に実施し,動物骨や炭などの出土をみた遺物の一部を分析にかけ,演題測定を実施し作成年代や歴史背景を探るデータを得ている。またドンゴインシレー遺跡については、その一部ではあるが、9月に発掘を行い、文字やタムガを含む碑文断片や、動物骨などの遺物の出土を見た。現在,この出土も物については整理分析中であり、現時点では本研究課題は概ね順調に進捗しているものと判断される。本年度は、2017年9月2日から24日まで、モンゴル東部のスフバートル県テブシンシレー郡にあるドンゴインシレー遺跡・碑文を現地のモンゴル科学アカデミー歴史学研究所考古学センターの研究員たちと共同で発掘調査した。本発掘調査では、昨年行った遺跡調の南北方向のトレンチ溝の発掘の継続と、東西方向のトレンチ溝の発掘を行い、遺跡をとりまく周溝の構造復元を行うための試掘作業をおこなった。