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多変数モジュラー形式の数論的, 幾何学的及びp進的応用

L関数と数論的不変量の関係をp進的視点から考えることが岩澤理論である. p進理論の新しい側面として複素数体上離散的なパラメータがp進体上連続的になり,多くの変形やL関数が考えられる点がある.円分p進L関数の他,反円分指標で捻った反円分p進L関数,肥田族のp進L関数も考えられる. p進L関数の一般論の枠組みは, CoatesとPerrin Riouにより正確に予想され様々なモジュラー形式のp進L関数が構成されている.特にGL(2)のp進L関数は,モジュラー表象や積分表示, Euler系など様々な角度から構成されている.しかし,高次p進L関数の研究は非常に限られている.この原因の一つにp進L関数の構成の難しさがある.楕円モジュラー形式の三重積L関数は1987年にPaul Garrettにその積分表示が発見されて以来,その解析的研究や算術的研究が多くの研究者により蓄積されていた.そのp進的性質に関しても市野公式を用いて,肥田変数の非バランス型3変数中心値p進L関数がDarmon-Rotgerらにより構成され,楕円曲線の研究に応用された.現在,バランス型やColemann族,非分裂型など様々な角度から活発な研究が進められていたが,全て肥田変数に関する中心値p進L関数ばかりであり,円分p進L関数の研究は発展途上であった.筆者と台湾国立大学のMing-LunHsieh教授は, Garrettの積分表示をp進化することで, 3つの肥田族の分裂バランス型4変数3重積p進L関数を積分表示により構成した.筆者とMing-Lun Hsieh教授は, 4変数p進Eisenstein級数を構成し,全てのバランス臨界値補間公式を得た.さらに三重積L関数の中心微分値と対角サイクルの高さを関連付けるGross-Kudla予想のp進類似を定式化した.筆者らの構成した円分変数を含む4変数p進L関数では, (p上も含めて)若干の分岐も許容している.導手が平方因子を持たない楕円曲線のモジュラー形式に適用して得られる3つの楕円曲線の円分三重積p進L関数が興味深いと考えられる.このp進L関数の持つ算術的情報を探ることは今後の重要な課題である.岩澤理論の主題は, p進L関数とセルマー群という異質な対象を結び付けるもので,岩澤主予想と呼ばれる.現在筆者とMing-Lun Hsiehは, 3重積p進L関数の円分微分値と志村曲線の3重積の対角サイクルのp進高さの関係を研究している.高さとはサイクルの算術的情報を測る目盛であり,算術多様体での交点数と関係している. GrossとZagierが証明した楕円曲線のHeegner点の高さとGL(2)のL関数の中心微分値の等式は現代数論に重大な影響を及ぼしている.筆者とMing-Lun Hsiehの研究はPerrin RiouらによるGross-Zagier公式のp進類似の高次元化にあたる公式を定式化した.筆者らが構成したp進Eisenstein級数のp進微分(解析サイド)と対角サイクルのp進高さ生成関数(幾何サイド)の等式を導くことで,この公式が証明できると考えられる. Gross-Keatingのモジュラー曲面の交点数とEisenstein級数のフーリエ係数の関係を用いて,筆者は両辺の分解が幾何サイドの悪い因子とpでの因子を無視すれば,一致することを証明した.三重積L関数は現在活発に研究が進展している分野であり,筆者が構成した4変数p進三重積p進L関数は今後の重要な研究素材である.その算術的情報を調べるには,幾何的にも岩澤理論的にも大きな困難が控えているが,それらは織り込み済みであり, p進理論や表現論に派生する問題を研究しつつ,長期的視点で研究を推進しきたい.筆者とMing-Lun Hsiehの予想を証明するには,分岐素点やp上で幾何的項と解析的項を比較しなければならない.高次元では志村多様体の整モデルの特異点が複雑になり,分岐素点で退化した交わりが発生する.Gross-Zagier公式の証明では, Heegner条件を課すことで,分岐素点での交わりを回避することができたが、高次元での退化した交わりの発生を抑えることは難しい.安定モデルを上手く構成して交点数を計算するか,悪い因子とpでの因子がある状況で無視できることを示すことが今後の課題である. p進Gross-Zagier公式のp上での解析には, KolyvaginがHeegner点に関して考えたEuler系が背後にあると思われる.本研究では,対角サイクルに関してEuler系を探してみたい. pでも分岐素点でも高次元では多くの困難がある.これらの問題点をより深く探るために非分裂型でも三重積p進L関数を構成し, Gross-Zagier公式に当たるものを探求することを検討している.

この研究計画のために2019年度には,交点理論などの必要な幾何的知識を増やすとともに,岩澤理論の研究集会に出席講演して人脈を広げつつ,保型形式の研究集会を組織して人を集め,両分野の数学者の交流を深めたい.L関数と数論的不変量の関係をp進的視点から考えることが岩澤理論である. p進理論の新しい側面として複素数体上離散的なパラメータがp進体上連続的になり,多くの変形やL関数が考えられる点がある.円分p進L関数の他,反円分指標で捻った反円分p進L関数,肥田族のp進L関数も考えられる. p進L関数の一般論の枠組みは, CoatesとPerrin Riouにより正確に予想され様々なモジュラー形式のp進L関数が構成されている.特にGL(2)のp進L関数は,モジュラー表象や積分表示, Euler系など様々な角度から構成されている.しかし,高次p進L関数の研究は非常に限られている.この原因の一つにp進L関数の構成の難しさがある.楕円モジュラー形式の三重積L関数は1987年にPaul Garrettにその積分表示が発見されて以来,その解析的研究や算術的研究が多くの研究者により蓄積されていた.そのp進的性質に関しても市野公式を用いて,肥田変数の非バランス型3変数中心値p進L関数がDarmon-Rotgerらにより構成され,楕円曲線の研究に応用された.現在,バランス型やColemann族,非分裂型など様々な角度から活発な研究が進められていたが,全て肥田変数に関する中心値p進L関数ばかりであり,円分p進L関数の研究は発展途上であった.筆者と台湾国立大学のMing-LunHsieh教授は, Garrettの積分表示をp進化することで, 3つの肥田族の分裂バランス型4変数3重積p進L関数を積分表示により構成した.筆者とMing-Lun Hsieh教授は, 4変数p進Eisenstein級数を構成し,全てのバランス臨界値補間公式を得た.さらに三重積L関数の中心微分値と対角サイクルの高さを関連付けるGross-Kudla予想のp進類似を定式化した.筆者らの構成した円分変数を含む4変数p進L関数では, (p上も含めて)若干の分岐も許容している.導手が平方因子を持たない楕円曲線のモジュラー形式に適用して得られる3つの楕円曲線の円分三重積p進L関数が興味深いと考えられる.このp進L関数の持つ算術的情報を探ることは今後の重要な課題である.岩澤理論の主題は, p進L関数とセルマー群という異質な対象を結び付けるもので,岩澤主予想と呼ばれる.現在筆者とMing-Lun Hsiehは, 3重積p進L関数の円分微分値と志村曲線の3重積の対角サイクルのp進高さの関係を研究している.高さとはサイクルの算術的情報を測る目盛であり,算術多様体での交点数と関係している. GrossとZagierが証明した楕円曲線のHeegner点の高さとGL(2)のL関数の中心微分値の等式は現代数論に重大な影響を及ぼしている.筆者とMing-Lun Hsiehの研究はPerrin RiouらによるGross-Zagier公式のp進類似の高次元化にあたる公式を定式化した.筆者らが構成したp進Eisenstein級数のp進微分(解析サイド)と対角サイクルのp進高さ生成関数(幾何サイド)の等式を導くことで,この公式が証明できると考えられる. Gross-Keatingのモジュラー曲面の交点数とEisenstein級数のフーリエ係数の関係を用いて,筆者は両辺の分解が幾何サイドの悪い因子とpでの因子を無視すれば,一致することを証明した.三重積L関数は現在活発に研究が進展している分野であり,筆者が構成した4変数p進三重積p進L関数は今後の重要な研究素材である.その算術的情報を調べるには,幾何的にも岩澤理論的にも大きな困難が控えているが,それらは織り込み済みであり, p進理論や表現論に派生する問題を研究しつつ,長期的視点で研究を推進しきたい.筆者とMing-Lun Hsiehの予想を証明するには,分岐素点やp上で幾何的項と解析的項を比較しなければならない.高次元では志村多様体の整モデルの特異点が複雑になり,分岐素点で退化した交わりが発生する.
生物の進化速度の環境適応性に基づく大規模複雑情報ネットワークの設計制御手法

本研究では、まずSDI環境において適応性を向上するゆらぎ型VN制御手法を開発した。次に、生物学実験結果にもとづき、SDI環境における進化可能性を高める物理NW基盤設計手法を確立した。SDI環境における進化可能性とは、ゆらぎ型VN制御手法で用いる制御行列が、その変異を伴って新しいVN配置を発見できる能力である。これにより、ある時刻にゆらぎ型制御手法が有する制御行列では適応困難な環境変動が生じた際にも、制御行列の再構成によって新たな環境に適した制御行列への進化が可能となる。評価により、資源増強によりVN候補の多様性が増し、より多様な環境変動への適応可能性を持つことを明らかにした。本年度は、まず物理NW基盤を既知とし、その上の仮想NW構成手法に取り組んだ。環境情報として、時間オーダーのトラヒック需要を取得可能であるものとし、その情報にもとづいて環境適応度が高い固体を仮想NW候補群として準備する手法を考案し、計算機シミュレーションにより解発見までの時間が短縮されることを示した。また、光通信基盤を対象としてこれまで検討を進めてきた制御機構であるゆらぎ制御を発展させ、近年マーケットへの導入が進められているSDI環境に適用した。すなわち、SDI環境において、ユーザの需要に応じて仮想ネットワークと物理的なリソースの割り当てを制御する、ゆらぎ制御にもとづく仮想NW制御手法を考案した。計算機シミュレーションによる評価により、提案手法における仮想ネットワークの移行回数が、既存の発見的手法と比較して、約45%削減されることが明らかとなった。次に、課題2において、代表的なモデル単細胞生物である大腸菌を用いて、DNA変異修復遺伝子が欠損した複数の変異体を作製した。DNAの変異修復に携わる遺伝子は複数あり、その役割も多様かつ重複している場合があるため、様々な遺伝子欠損を組み合わせた変異体ライブラリーをいったん作製し、その中から目的に合致した高変異性大腸菌をスクリーニングした。その結果、修復遺伝子に不足のない野生株に比べ101000倍の高い変異率を示す高変異性大腸菌を作製することに成功した。作製した変異体は、今後、持続的な進化が生じる検証実験の材料として用いる。平成27年度中に予定していた要素技術の検討と評価を終えており、順調に進捗している。ただし課題1の評価の一部は、計算機シミュレーション環境が整っている光通信基盤を対象としたものとなっており、今後は一般の通信ネットワークを対象とした評価に取り組む。仮想NW構成手法に取り組む課題1では、遺伝型の変異においてランダム性を導入し、より大きい環境変動を受容可能な多様な遺伝型(仮想NW候補群)を残す仮想NW群の選出方法の評価に取り組んだ。計算機シミュレーションによって、トラヒック変動が時間的かつ空間的に大きい場合に、多様な遺伝型を残すことによる制御収束率の改善を確認した。課題2の生物システムにおける環境変動の大きさに対する進化適応機構(進化可能性の進化: Evolution of Evolvability)に関する研究では、昨年度までにDNA修復遺伝子が欠損した複数の大腸菌変異体の変異率を測定した。その結果、野生型大腸菌に対して変異率が1001000倍の範囲で増加してることが確認できた。これらの高変異性変異体を、栄養条件が異なる複数の培養条件で培養し、その増殖速度を計測した。その結果、ある閾値となる変異率を超えた際に、増殖速度が低下することが分かった。また、増殖速度の低下具合が、栄養条件に依存していることが分かった。すなわち、高い変異率を持つことでより不利に作用する環境条件が明らかとなり、持続的な進化が生じる検証実験の培養条件を定めることができている。課題3の「進化可能性の進化」能力を有するネットワーク基盤構築に向けた検討として、課題1の知見をもとに、物理資源を計算機上のシミュレーションによって一時的に増大させ、それによってどの程度制御収束率が向上するか確認した。6ノード規模のネットワークトポロジーであるものの、多様な遺伝型を残す場合に追加すべき物理資源の場所を決定し、大きな環境変動を考慮せずに遺伝型を定めて物理資源の場所を決定した場合と比較して、制御収束率が向上することを確認している。課題13の課題それぞれで順調な成果が得られている。これまでの研究成果をもとに、本年度はSDI環境における物理ネットワーク基盤の資源を投じる位置や量を決定する物理NW基盤設計手法の開発に取り組んだ。生物学実験によって遺伝型の変異がもたらす表現型の多様性によって未知なる環境変動に対する進化適応性を高めるという知見が得られている。そこで、生物システムにおける進化可能性の解釈をもとに、SDI環境における進化可能性を「制御行列の変異を伴うゆらぎ型VNE制御が、新しいVN配置を発見できる能力。また、解探索の阻害にならぬよう物理資源が備わっていること」と解釈し、ある時刻にゆらぎ型制御手法が有する制御行列では適応困難な環境変動が生じた際にも、制御行列の再構成によって新たな環境に適した制御行列への進化可能性を高めることを物理NW基盤設計手法の指針とした。提案した物理NW基盤設計手法では、まず遺伝型変異に係る表現型の多様性指標として、エントロピーによる多様性指標H(G)を導入し、H(G)をオフラインシミュレーションにより試算し、それらが大きくなる箇所に資源を追加する。H(G)を大きくしておくことで、制御行列の軽微な更新に関わらず、より多種類のVN配置それぞれの使われる機会が増し、新たな環境に適した制御行列を構築しやすくなる。

これにより、1)増強箇所を決定する際に正確なデマンド予測を必要とせず、2)制御行列の微小な修正で多種類の解候補へのアクセスが可能であり、適解の探索が促進され素早く適応を図ることができ、3) VN候補の多様性が増すため、より多様な環境変動への適応可能性を持つ、ことが期待される。計算機評価により、SDIの物理ノードのメモリ資源を増強した上で当該VNのデマンド変動を与え、ゆらぎ型VNE制御手法により一定の制御ステップ数でより多くのデマンド変動パターンに適応できることを示した。本研究では、まずSDI環境において適応性を向上するゆらぎ型VN制御手法を開発した。次に、生物学実験結果にもとづき、SDI環境における進化可能性を高める物理NW基盤設計手法を確立した。SDI環境における進化可能性とは、ゆらぎ型VN制御手法で用いる制御行列が、その変異を伴って新しいVN配置を発見できる能力である。これにより、ある時刻にゆらぎ型制御手法が有する制御行列では適応困難な環境変動が生じた際にも、制御行列の再構成によって新たな環境に適した制御行列への進化が可能となる。評価により、資源増強によりVN候補の多様性が増し、より多様な環境変動への適応可能性を持つことを明らかにした。生物学実験による知見が得られつつある。引き続き研究者間の連絡・打ち合わせを密にし、相互の成果の理解と応用の議論を深める。生物システムにおける環境変動の大きさに対する変異率について、生物実験により得られた数値が得られており、まずは生物システムにおける数値を情報ネットワーク基盤の構築に用いることを試みる。ただし、生物実験により得られた数値がそのまま適正値であるとは限らないため、計算機シミュレーションを用いて検証し、情報ネットワーク基盤の構築に適した変異率を求めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。情報ネットワーク29年度が最終年度であるため、記入しない。
基板表面の多光子吸収による原子・ラジカルの発生機構

本研究では基板表面に吸着したトリメチルガリウム(TMGa)のレーザ光分解の機構について光電子分光法(XPS)を用いて調べた。温度が77KのSi(111)面上にTMGaを吸着させた。C(Is)とGa(3d)のXPSの信号相対強度とTMGaの露出量の関係から、TMGaはSi上に均一に二次元層成長して物理吸着による多層膜を形成していると思われる。この吸着後、真空中で昇温したときのXPSスペクトルの変化によると、120K付近のC(IS)、Ga(3d)のピークのシフトおよび減少は多層物理吸着の一部が脱離したことを示してしる。さらに、270K以上になると両方の信号の半値幅は広くなって物理・化学吸着の両方がみられる。また、Ga(3d)は470Kあたりで低エネルギーへのシフトがみられる。このことはTMGaがSi表面上で分解しGa(CH_3)_2、GaCH_3、Gaなどが生成していることを示唆している。その一方、C(Is)の変化は顕著ではないが、半値幅が1.5eV(170Kの値)から2eV(270Kの値)に増加している。CH_2、CH、Cが一部生成しているのであろう。次に、光照射効果を調べた。77Kおよび室温でNd:YAGレーザーの第三高調波(355nm)を照射したところGaの強度の減少はみられたが、位置はそれほどシフトしなかった。一方、第四高調波(266nm)を室温のSi基板に照射したところ、信号強度の減少とピーク位置の低エネルギー側へのシフトがみられた。Ga(CH_3)_2または、GaCH_3を生成したと考えられる。266nm照射によるC(Is)位置のシフトがみられないのは光分解ではCH_2、CH、Cが生成せず炭素はCH_3のままで存在しているからである。
カイコ卵巣におけるエクジステロイド結合型の代謝活性

カイコの卵巣はエクジステロイドの遊離型および結合型を蓄積している。私たちは、エクジステロイド結合型の分離・精製方法を確立し、6種の主要結合型を単離した。種々の機器分析の結果、これらはエクジソンー22ー燐酸、20ーヒドロキシエクジソンー22ー燐酸、2ーデオキシエクジソンー22ー燐酸、2ーデオキシー20ーヒドロキシエクジソンー22ー燐酸、2,22ージヒドロキシー20ーヒドロキシエクジソンー3ー燐酸、およびボンビコスチロールー3ー燐酸であると確定した。私たちは、カイコの卵巣のホモジェネート系に放射性アイソトープでγPをラベルしたATPを加えて保温し、遊離のエクジステロイドから結合型が生成するかどうかを調べたところ、高性能薄層クロマトグラフィーによって、天然のエクジステロイド結合型と全く同じ反応生成物を与えることを、オートラジオグラフィーによって確認した。高速遠心法によって細胞分画をしたところ、この酵素活性は主としてCytosol分画にあった。また、脂肪体のホモジェネートにも同様な酵素活性が認められた。反応生成物はフォスファターゼ処理によって元のエクジステロイドと無機燐酸を与えることから、天然物と同じ結合型を生じているものと思われるが、尚機器分析によりその構造の確定を行ないつつある。カイコの卵巣には2種の酸性フォスファターゼが存在している。部分精製を行なった標品とエクジステロイド結合型を保温することにより、結合型の分解をみた。しかしながら一般にカイコ卵巣に存在する結合型は分解され難く、僅かに2,22ージデオキシー20ーヒドロキシエクジソンー3ー燐酸が若干分解されたのみで、ボンビコステロール・3・燐酸は全く分解されなかった。以上の結果から、エクジステロイド結分型の合成にはATPの燐酸がキナーゼによって渡されている可能性が高いが、その分解にフォスファターゼが関与しているかどうかは、尚検討を要すると思われる。
外国人科学・技術研究者に対する短期集中日本語教育コ-スの運営に関する実証的研究

近年、先端科学・技術分野の研究者に対する効率的な日本語教育(以下「科学日本語」教育と呼ぶ)が求められている。本研究は、「科学日本語」教育の実践に際して、どの様な教育方法がより適切、かつ効率的であるかを研究、実証し、「科学日本語」短期集中コ-スを運営するための一つのモデルを探求することを目的とするものである。平成元年度3年度に検討、実施された主なものは次のようである。(1)科学・技術研究者のための短期集中型の「科学日本語」教育コ-スのモデルの提案。(2)短期集中「科学日本語」教育コ-スの実施。(3)同コ-スのあるべき姿の提案。(4)コ-ス期間の適否、教授法、日本語学習環境の改善策の提案。(5)同コ-スのためのシラバス、テキスト、CAI教材、ビデオ教材、自習教材の開発。(6)コ-ス終了半年、及び1年後の追跡調査の実施、及び日本語能力の伸びの評価。(7)フォロ-アップ・コ-スの可能性の検討。(1)(5)はコ-スの運営・実施に関するもので、平成元年より3年間にわたり、科学・技術研究者に対する4週間の集中日本語教育を行った。コ-ス参加者の殆どが日本語学習経験のない人たちであり、日本語教育期間が短期であることを考えると、コ-ス中は日常生活に必要な一般日本語の教育に比重を置くほうが現実的と考えられた。また、(6)の結果、コ-ス修了者の日本語力の伸びは緩慢であることがわかった。彼らの環境が日本語なしでも済まされるということがその第一の原因であるが、一方で、日本語のジャ-ナルが読みたい、日本人と日本語で議論したいという要望もあった。短期日本語教育で培われた日本語力をそれ以後の研究活動、及び日常生活に生かすためには、(7)の検討、実施が不可欠である。研究者にとってコンピュ-タの使用が日常化していることを考えると、パソコン通信やLANシステムを利用したフォロ-アップ語教育の実施が適当である。また、時期を選んでスク-リングを行い、日本語そのものだけでなく、日本事情の問題点を一緒に解決・指導していく必要もあろう。平成元年8月1日から8月29日までの4週間、アメリカ人の科学・技術研究者に対する短期集中日本語コ-スを実施した。参加者は、全部で7名で、うち5名は、日本語の知識がまったく無いもの、2名は、初歩的な日本語の知識を有するものであった。したがってクラスは、2クラスとし、1日正味5時間、1週間に月曜から金曜の5日間で、全体で100時間の集中コ-スとした。一般的に初級の日本語を終えるには300時間程度が必要とされるので、4週間で達成できる日本語能力は完全なものではなく、したがってコ-スの目標を将来日本語の自習するための基礎となる文法力の養成と、日本社会への適応をの2点においた。教材は、科学研究費補助金をえて開発した『New Situational Functional Japanese』の試用版のうち、学生にとって必要性の高い場面、機能、文法事項の含まれる課を適宜選択して使用した。1.コ-スの長さは、1名をのぞいて、4週間が適当である。それ以上長ければ、自分の研究が遅れるので参加しないだろう。1名は6週間程度が適当とした。2.日本での生活の仕方についての知識を与える必要がある。例えば、電話の買い方自動車の購入法等ごく日常的な交渉の仕方、食べながら道を歩いてはいけない等の生活上の日米間の違い。3.受け入れ先によって、必要とされる日本語や日本についての知識は、非常に違う。しかしどこでも共通していることは、専門についての日本語は必要としない点である。4.京都大学の1名の教官は、4週間といわずに、3カ月程度日本語を勉強してもいいものではないかという意見をもっていた。しかし、これは、1.で述べた学習者の希望とは異なるものである。しかし、日本語のできる研究者を養成することを目的とするこのコ-スの主旨から考えると貴重な意見である。先端科学・技術者に対する効率的な日本語教育(以下「科学日本語」教育)を行ない、どのような教育方法がより適切、かつ効率的であるかを研究、実証し、科学日本語短期集中コ-スの運営のための一つのモデルを提案した。平成2年8月、アメリカ人科学・技術研究者2名に対し4週間の初級日本語教育を実施した。今年度は、前年度の反省に基づき、科学・技術研究者といえども一般的日本語は初級段階では不可欠のものであるという観点から日常生活に必要な日本語の定着を目標に、コ-スシラバスを決定した。専門の語彙の導入は、クラスの中で行わず、授業の中で話題として触れるということにとどめた。伝達能力を定着するために、教室外で、日本語を使ってある課題を達成するという方法をとった。コ-ス修了後のアンケ-トでは、日本語を使って行動できたという満足感があり、非常に有効だったとの意見があった。半年後に行われた追跡調査の結果、聴解能力が著しく伸びているのに比べ、書く力は退行しているという結果がでた。このことは、実験研究が中心となる研究生活では、書くことはほとんどないということに起因している。短期集中研修コ-スにおいて4技能すべてを教えるかどうかということは、今後の科学日本語教育について考える際、必要なことである。

又、指導教官にインタビュ-した結果、化学薬品や危険な薬品の日本語読みなどについては、徹底して日本語を教えておいてほしいという意見があった。フォロ-・アップコ-スについては、研究者や指導教官からも実施の希望がでており、LANを使ったCAI日本語教育を検討することが必要である。今回は、科学日本語という観点からの日本語教育は行わなかったが、学生の専門領域が多様であり、先端化している学生にとって科学日本語教育を一般日本語とどのように関連付けるかは今後の課題となった。平成3年度に検討、実施された主なものは次のようである。これらは、元年度、及び2年度の提案、及びコ-ス実施の結果にもとづきなされたものである。(1)科学・技術研究者のための4週間の初級日本語短期集中コ-スの実施。(2)同コ-スのあるべき姿の提案。(3)同コ-スのためのシラバス、テキスト、CAI教材、ビデオ教材の開発、補充。(4)コ-ス終了1年後の追跡調査の実施、及び日本語能力の伸びの評価。(5)フォロ-アップ・コ-スの可能性の検討。(6)テキストの他国語教材の開発。(1)(3)はコ-スの運営・実施に関するもので、平成3年8月に中国人及びトルコ人(英国滞在)研究者に対する4週間の集中日本語教育を行った。特に中国人研究者は専門資料を判読する日本語力は持ちながら会話力が全くないという状態で、会話に重点を置いた当日本語コ-スが成功した良い例であった。日本語教育期間が短期であることを考えると、コ-ス中は日常生活に必要な一般日本語の教育に比重を置くほうが現実的と考えられる。(4)の結果、コ-ス修了者の日本語力の伸びは緩慢であることがわかった。彼らの環境が日本語なしでも済まされるということがその第一の原因であるが、一方で、日本語のジャ-ナルが読みたい、日本人と日本語で議論したいという要望もあった。短期日本語教育で培われた日本語力をそれ以後の研究活動、及び日常生活に生かすためには、(5)の検討、実施が不可欠である。研究者にとってコンピュ-タの使用が日常化していることを考えると、パソコン通信やLANシステムを利用したフォロ-アップ語教育の実施が適当である。また、時期を選んでスク-リングを行い、日本語そのものだけでなく、日本事情の問題点を一緒に解決・指導していく必要もあろう。(6)はコ-ス中、及び(5)のための自習教材開発の一環としてなされたものである。近年、先端科学・技術分野の研究者に対する効率的な日本語教育(以下「科学日本語」教育と呼ぶ)が求められている。本研究は、「科学日本語」教育の実践に際して、どの様な教育方法がより適切、かつ効率的であるかを研究、実証し、「科学日本語」短期集中コ-スを運営するための一つのモデルを探求することを目的とするものである。平成元年度3年度に検討、実施された主なものは次のようである。(1)科学・技術研究者のための短期集中型の「科学日本語」教育コ-スのモデルの提案。(2)短期集中「科学日本語」教育コ-スの実施。(3)同コ-スのあるべき姿の提案。(4)コ-ス期間の適否、教授法、日本語学習環境の改善策の提案。(5)同コ-スのためのシラバス、テキスト、CAI教材、ビデオ教材、自習教材の開発。(6)コ-ス終了半年、及び1年後の追跡調査の実施、及び日本語能力の伸びの評価。(7)フォロ-アップ・コ-スの可能性の検討。
動脈硬化疾患における単球膜上トールライクレセプター発現量の検討

TLR2(トール様レセプター2)高値が、周知の危険因子(喫煙習慣、糖尿病、高血圧、高脂血症)とは独立して、動脈硬化形成の一つのリスクファクターとみなすことができるか否かの検討を行った。結果、動脈硬化性疾患群では、単球膜上TLR2レベルは、そのコントロール群に比べて、有意に高かった。更なる解析の結果、TLR2レベルはその他の危険因子とは独立しており、新たな動脈硬化危険因子の一つであることが示唆された。同意が得られた動脈硬化性疾患(狭心症、心筋梗塞、胸/腹部大動脈瘤、閉塞性動脈硬化症)を有する患者からの末梢静脈採血10ml、ヘパリン採血管を用いて採取する。いずれも造影検査施行し、診断が確実になった症例を対象とした。患者検体より単核球を分離し、上記方法に従って、単球上TLR2(Toll-like receptor2)の発現量を測定し、並行して健常者ボランティア群からの採血も行い、患者および健常者間での比較検討を行った。結果、動脈硬化性疾患を有する患者では、動脈硬化性疾患を有しない患者に比べて統計学的に有意に末梢血単球膜上に発現したTLR2量は高値を示した。動脈硬化モデルマウス(アポEノックアウトマウス)においてTLR2ノックアウトすると、動脈硬化病変が減少するとの報告を受け、我々は、単球膜上のTLR2は、従来の動脈硬化発生の危険因子(高血圧、高脂血症、糖尿病、喫煙習慣)とは独立したかたちで、動脈硬化発生機序の危険因子になっているかもしれないとの仮説の下、動脈硬化性疾患を有する108名とボランティア70名を合わせて、ロジスティック解析を行った。その結果、従来の危険因子に勝るとも劣らぬかたちで、末梢循環単球膜上TLR2が動脈硬化発生に独立したかたちで寄与していることを明らかにした。患者検体より単核球を分離し、上記方法に従って、単球上TLR2(Toll-like receptor 2)の発現量を測定し、並行して健常者ボランティア群からの採血も行い、患者および健常者間での比較検討を行った。トール様レセプター群(TLRs)は、分子のパターンを認識し、自己・非自己(病原体)の識別を行い、その後の自然免疫応答の誘導に重要な因子である。われわれは、以前、冠動脈の有意狭窄を有した患者の末梢単球膜上に発現しているTLR2レベルは、健常者のそれに比べて高いことを報告している。今回の研究の目的は、このTLR2高値が、周知であるところの危険因子(喫煙習慣、糖尿病、高血圧、高脂血症)とは独立して、動脈硬化形成の一つのリスクファクターとみなすことができるか否かを検討することであった。末梢循環血中単球膜上のTLR2レベルに関しては、標準検量線を作成し、算出される数値に普遍性をもたせたフローサイトメトリー測定系(以前、われわれが開発した測定系)を用いて測定され、108名の動脈硬化性疾患(狭心症、大動脈瘤、閉塞性動脈硬化症)を有する患者(動脈硬化性疾患群)、および、性、年齢でマッチングされた70名の動脈硬化性疾患をもたない患者(コントロール群)において解析を行った。結果、動脈硬化性疾患群では、単球膜上のTLR2レベルは、そのコントロール群に比べて、有意に高かった。更なる解析の結果、TLR2レベルはその他の危険因子とは独立しており、順序ロジスティック回帰分析によれば、動脈硬化性疾患に対して有意に寄与しているものであった。単球膜上でのTLR2高値は、新たな動脈硬化危険因子の一つであることが示唆された。生体におけるTLR2高値の制御に関しての検討では、in vitoro研究において、Th1サイトカインの一つであるTNF-αが生理的濃度範囲の刺激でTLR2レベルを上昇させる作用をもち、Th2サイトカインのIL-4、IL-5がその発現量を半減させる能力を有することが認められた。
地域住民を対象とした血中活性型ビタミンD濃度と血管内皮機能障害に関する疫学研究

ビタミンDは食物から摂取され、または日光や紫外線によって皮膚から合成され、肝臓で活性型ビタミンDとなる。近年、ビタミンDの動脈硬化抑制作用が注目され、心血管疾患の予防への期待が高まっている。しかしながら、これらの知見は欧米での研究によるものであり、乳製品の摂取量が欧米に比べて非常に少なく、ビタミンDの摂取量も多くない日本人に置いて、ビタミンDの代謝と動脈硬化との関連を検討した疫学研究は殆ど見られない。そこで、本研究は、日本の地域一般住民を対象に、血中活性型ビタミンD濃度と早期動脈硬化指標である血管内皮機能障害との関連を明らかにすることを目的とする。本研究は、日本の地域住民において、血中ビタミンD濃度と早期動脈硬化指標である血管内皮機能障害との関連を明らかにすることを目的とする。血流依存性血管拡張反応(FMD)検査による%FMD(拡張率)は、動脈硬化の初期病変とされる血管内皮機能障害を評価する非侵襲的な指標であり、循環器疾患の発症との有意な関連性が報告されている。本研究では、2014年2017年循環器健診参加者の中で、FMD検査に参加した3079歳男女約450名を対象とした。健診時に凍結保存した血清から電気化学発光免疫測定法(ECLIA法)を用いて血中活性型ビタミンD濃度を測定する。H30年度に2014年2015年循環器健診参加者の既存血清からビタミンD濃度を測定していて、2016年2017年循環器健診参加者のビタミンD濃度はH31年度に測定する。循環器健診の健診結果を基に、本研究に必要な項目を選びデータセットを作成し、測定した血中活性型ビタミンD濃度をデータセットに追加した。ビタミンD欠乏症と血管内皮機能障害との関連について検討するため、文献収集を通じて先行研究のビタミンD欠乏症の判断基準をまとめた。骨粗鬆症予防におけるビタミンD欠乏症の判断基準と心血管疾患の関連を検討した欧米の先行研究での判断基準は異なる。日本人を対象に、血管内皮機能障害をアウトカムとする本研究でどの判断基準を用いてビタミンD欠乏症と定義するかを検討する。1、当初は11月までに倫理審査委員会の承認を得て、既存血清からビタミンD濃度を測定する予定だったが、倫理審査に予想外に時間が掛かったため、ビタミンD濃度測定が遅れた。2、文献収集と既存血清のピックアップが必要となり、適任学生をアルバイトとして雇用したため、H30年度にすべての対象者の既存血清からビタミンD濃度を測定する事が出来なくなった。よって、H31年度に残りの血清検体からビタミンD濃度を測定し、研究を進める予定である。3、対象者の循環器健診結果から本研究に必要な項目を選び、データセットを作成した。また、測定済みのビタミンD濃度もデータセットに追加した。1、H30年度に測定できなかった血清検体からビタミンD濃度を測定し、H30年度に測定が終わったデータと併せて解析を進める。2、研究対象者における平均ビタミンD濃度とビタミンD欠乏症の頻度を求める。3、ビタミンD濃度によって、欠乏症と正常群に分け、各グループの%FMDを比較する。4、ビタミンD欠乏群と正常群の血管内皮機能障害リスクのオッズ比を明らかにする。

1、当初は11月までに倫理審査委員会の承認を得て、既存血清からビタミンD濃度を測定する予定だったが、倫理審査に予想外に時間が掛かったため、ビタミンD濃度測定が遅れた。2、文献収集と既存血清のピックアップが必要となり、適任学生をアルバイトとして雇用したため、H30年度にすべての対象者の既存血清からビタミンD濃度を測定する事が出来なくなった。よって、H31年度に残りの血清検体からビタミンD濃度を測定し、研究を進める予定である。3、対象者の循環器健診結果から本研究に必要な項目を選び、データセットを作成した。また、測定済みのビタミンD濃度もデータセットに追加した。1、H30年度に測定できなかった血清検体からビタミンD濃度を測定し、H30年度に測定が終わったデータと併せて解析を進める。2、研究対象者における平均ビタミンD濃度とビタミンD欠乏症の頻度を求める。3、ビタミンD濃度によって、欠乏症と正常群に分け、各グループの%FMDを比較する。4、ビタミンD欠乏群と正常群の血管内皮機能障害リスクのオッズ比を明らかにする。
イスラム圏における交通システムの歴史的変容に関する総合的研究

本調査の主たる目的は、イスラム圏における統合と多様性のメカニズムを理解する-助として、当地における交通システムの歴史的変容を解明することであった。この目的を達成すべく、1988年度から2000年度にかけて-連の現地調査と文献調査を実施した結果、以下のような重要な研究成果を得ることができた。1.1988年度から2000年度にかけて行った南イラン・ザグロス山脈越えの古いキャラバン道調査では、バーチューン、アーザーディガーン、ローハーニーなどの地で、これまで記録のなかったキャラバンサライ(隊商宿)、水場、拝火神殿、石碑、城塞等の新たな歴史的遺跡群を発見した。この調査によって初めて、シーラーズ・シーラーフ間の正確なルートが明らかになった。2.2000年初頭に行ったエジプト南部のクース/エドフー(ナイル渓谷)アイザーブ(紅海岸)を結ぶキャラバン道調査では、イブン・ジュバイル、アブー・カースィム・アル=トゥジービー、イブン・バットゥータといったアラビア語メッカ巡礼書に登場する地名の同定に成功するとともに、新たな歴史遺跡数か所を発見。時代と場所を確定し、GPSを用いて図面に記録した。また、アバーブダー部族のベドウィンから当地の聖者廟に関する情報を得た。3.2001年初めに行ったホルムズ海峡からオマーンにかけての現地調査では、カルハート、ミルバート、スハールなどの港市遺跡を訪れるとともに、外国人労働者ネットワークの最近の動向について調査を行った。その結果、港湾における諸活動や人間移動の構造と機能は過去も現在もそう変わっていないことが明らかになった。この地域ではまた、最近のダウ船による貿易とダウ造船業の現況に関する調査も実施した。以上の成果を総合した結果、イスラム圏における共生と接触のダイナミズムをより深く理解するためには、交通システムに関する調査が今後も必要不可欠であることが確認された。第1年度である本年は、イラン、シリア、レバノン、エジプトとブルガリアにおける歴史的交通システムに関する調査を実施した。イランでは、これまでに未踏査のペルシャ湾岸とイラン高原を結ぶザグロス山脈越えのキャラバン道、とくにシーラーフシーラーズ道に沿ったキャラバン・サライ、宗教施設(モスク、マドラサ、拝火神殿、墓地)、貯水施設、橋梁などの遺跡調査を行った。また、ザグロス山脈を生活圏とするカシュカウィー遊牧民の言語・民俗調査を行った。これによって、シーラーフシーラーズ道の全貌がほぼ明らかとなった。またブルガリアでは、アラウィ一派ムスリム社会の現状調査と黒海沿岸の港市遺跡および内陸部に通じる交通ルートの調査を行い、バルカン半島のイスラム化と交通システムの関わりに関する重要な知見を得た。シリアでは、北部の中核都市アレッポを中心に広がる交通路の調査に従事した。18・19世紀の古地図と現代の地図とを対照させながら、ユーフラテス川流域から地中海沿岸までの範囲で、古代ローマ時代から残る石畳の道や、歴史的に通商路として利用されてきた道について、聞き取り調査も交えつつ踏査した。また、首都ダマスクス所在の歴史資料センター、アサド図書館、フランス研究所での文献調査に従事した。レバノンでも地中海沿岸の歴史的交通路に関する文献調査を行った。エジプトでは、カイロとナイル・デルタ間の交通はもとより、タンター、デスーク、マンスーラなどナイル・デルタ内の都市の間を相互に結ぶ交通ルートの現況調査と、当該地域で毎年行われるイスラム神秘主義教団の聖者生誕祭に関する聞き取り調査を行った。また、マンスーラ近郊のビルカース市では、今も主要な交通手段である乗合馬車(ハントゥール)の経営について調査した。イギリスでは近代エジプトの経済発展に関する文献調査を行った。本年度は、昨年から継続しているイラン、シリア、ブルガリアでの調査に加え、エジプトのナイル河畔と紅海とを結ぶ

歴史的交通システムに関する実地調査を行った。イランでは今回、ザグロス山脈間の平原部をたどるキャラバン道を重点的に調査した結果、ファールス州においては山越えルート同様、平原部のルートが歴史的に極めて重要な意義を持っていたことを確認した。さらにこれまでの調査報告では、単独かつ自立的に存在したかのように記述され続けてきた隊商宿や拝火神殿などが、実はその機能を支える複数の建造物のコンプレックスの中に建造されていた事実を明らかにした。一方、シリアではオスマン朝期の交通事情に関する文書調査および補充的な現地調査を行ったのに加え、英国国立公文書館所蔵の在アレッポ英国領事報告を分析し、19世紀前半の英国調査団によるユーフラテス水系交通事情の実態調査に関する情報を収集した。またブルガリアでは、バルカン半島のイスラム化に果たした交通システムの役割に焦点を絞った現地調査を行った。エジプトでは、古代エジプト以来の歴史を持ちイスラム期にはメッカ巡礼やインド洋交易とも関わる国際交通システムの一環として栄えた、いわゆる東部砂漠越えのキャラバン道を踏査し、その歴史的変遷を確認するとともに、道の拠点としての水場・ハーン(宿泊施設)・砦・聖者廟・墓地などの形態と機能に関する考古学的サーベイを行った。さらに東部砂漠およびスーダン国境の遊牧民社会や聖者崇拝の実態に関する民族学的調査を行い、特に遊牧民が歴史的な交通システムの中で果たしてきた役割に関する重要な知見を得た。本年度は、昨年度から継続しているイラン、シリア、エジプトでの調査に加え、クリミア半島と中央アジアの歴史的交通システムに関する資料調査、また、オマーンとアラブ首長国連邦における実地調査を行った。イランでは、シーラーズ周辺の歴史的街道に関する補足調査を実施したほか、カスピ海沿岸のギーラーン州において週市に関わる交通システムの補足調査を行い、主に近郊農村の農産物や日常必需品を扱う週市が不況の中ですら活況を呈している事実を確認した。またシリアについては、ダマスクス歴史資料センターおよびロンドンの国立公文書館において、19世紀シリアにおける交通システムとヨーロッパ諸国の進出過程についての資料調査を行い、エジプトについても18世紀エジプト域内およびエジプト・イタリア間の交通システム変容過程に関する資料調査をカイロのアラブ写本研究所、イタリアのヴァティカン図書館等において実施した。さらにモスクワの中央国立文書館、ペテルブルクの東洋学研究所等において、1316世紀のクリミア半島と中央アジアにおける交通システムに関する資料調査を行っている。一方、インド洋・ペルシャ湾と地中海を結ぶ歴史的交通システムを解明すべく現地調査に臨んだアラビア半島南東部、特にオマーンでは、スール地方・パーティナ地方とイエメン国境に近いズファール地方に残る港市遺跡を踏査し、遺跡の規模・形態・出土遺物、港市発達の自然地理学的条件(入り江、背後の山、ワーディーなど)、港市機能を支える聖者廟・墓地・砦・周壁や内陸ルートとの関連、いまに残る伝統的なダウ船などに関する綿密な調査を行った。
加工誘起ナノクラスターによるアルミニウム合金の環境脆化の抑制

本研究では、加工誘起ナノクラスターにより強化したアルミニウム合金を対象として、従来法で強化した際に問題となる環境脆化を抑制するための研究を行う。本年度は、従来の市販合金であるAl-Zn-Mg-Cu系の7075合金、7075合金よりもZn添加量を増加させたAl-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金、また7075合金とは合金系が異なるAl-Cu-Mg系の2024合金を用いて、強度特性を調査した。7075合金に関しては、すでに90%冷間圧延材が環境脆化を示さないことが分かっているため、機械的特性に及ぼす冷間加工率の影響と異方性について検討を行った。冷間加工率を20, 60, 80, 90%と4水準に変化させて、環境脆化挙動を調べたところ、いずれの加工率においても環境税化が生じないことを明らかにした。また、従来は、圧延方向と平行方向の機械的特性を検討していたが、圧延方向と垂直方向の機械的特性も検討したところ、従来の結果と同様、圧延材が環境脆化を生じないことを確認した。Al-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金に関しては、冷間圧延材の機械的特性が不明であったため、圧延率を65%および90%とした冷間圧延材を作製し、機械的特性の評価を実施した。90%圧延材は高強度であるものの、乾燥窒素中でもほとんど延性を示さなかった。これに対し、65%圧延材は700MPa程度の高い引張強さを有するとともに、7%以上の破断伸びを有していた。また、このような機械的特性は、試験環境によらず認められ、環境脆化が生じないことを明らかにした。2024合金に関しても、冷間圧延材の機械的特性が不明であったため、圧延率を60%および90%とした冷間圧延材を作製し、機械的特性の評価を実施した。この合金も90%圧延材はほとんど延性を示さなかったため、現在60%圧延材を対象として検討を継続している。平成29年度は、高強度化に及ほす試料組成およひプロセス条件の影響について広い範囲で検討することが当初の目的であり、これはほぼ予定通りに推進することができた。加工前の合金元素の固溶量の影響を検討するため、焼入れ温度を変化させた溶体化処理も実施する予定であったが、Al-Zn-Mg系合金に関しては、Zn添加量の異なる試料を用いることにより、固溶量が大きいほど高強度となることを確認した。また、加工による組織形成に関しては、加工による結晶粒組織の変化しか検討しておらず、転位密度の変化、動的回復・再結晶等の挙動については、評価を平成30年度以降に実施予定である。微視組織変化の解析については、若干遅れ気味ではあるが、Al-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金65%圧延材に関しては、700MPa程度の高い引張強さを有するとともに、7%以上の破断伸びを有していること、また環境脆化が生じないことを明らかにすることができた。今後、この高強度化挙動と圧延により形成される組織の解析を重点的に実施することにより、本研究の目的を達成できるものと考えている。また、本年度は、Al-Zn-Mg-Cu系の7075合金、Al-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金、Al-Cu-Mg系の2024合金を用いた調査結果を、国内学会の講演大会において発表した(口頭発表3件、ポスター発表2件)。平成29年度の結果に基づき、圧延加工により環境脆化を生じることなく高強度化が認められる条件を絞り込み、その挙動を詳細検討する上で必要な比較材の選定を行う。具体的には、加工により顕著な強度上昇が認められたり、圧延加工中に割れの発生しにくい試料およびプロセス条件を選択する。合金元素や加工条件の影響を明瞭にするために、Zn, Mg, Cu添加量の異なる比較材を新たに外注により作製し、前年度と同様の手順で試料を準備する。合金元素の添加量を増加させると圧延加工中に割れが発生し、試料作製が困難となることも予想されるため、段階的に少しづつ組成を変化させるなどの工夫を行う。高強度化が認められた試料を用いて、ナノ組織解析を実施する。具体的には、高強度化への寄与が示唆されているナノクラスターの生成の有無、生成していればそのサイズ、構成元素、濃度等の情報を得るための解析を、X線小角散乱や中性子線小角散乱により検討する。微視組織と、強化機構、環境脆化機構との関係についても検討する。まず、加工による結晶組織の変化、転位密度の変化、動的回復、動的再結晶等の構造変化に加え、加工中に同時進行する合金元素の拡散も加味した組織形成過程を検証する。ここでの拡散には、通常の体拡散、高速拡散(転位芯拡散、粒界拡散)の他、塑性変形起因の拡散についても考慮して検討を実施する。これには、圧延過程において1パスの圧延率を10%に固定せず、様々に変化させた実験を行うことで検証可能である。次に、そのように形成された微視組織と機械的特性との関係について包括的な検討を行い、高強度化および環境脆化の抑制に必要な金属組織の条件を明らかにする。

本研究では、加工誘起ナノクラスターにより強化したアルミニウム合金を対象として、従来法で強化した際に問題となる環境脆化を抑制するための研究を行う。本年度は、従来の市販合金であるAl-Zn-Mg-Cu系の7075合金、7075合金よりもZn添加量を増加させたAl-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金、また7075合金とは合金系が異なるAl-Cu-Mg系の2024合金を用いて、強度特性を調査した。7075合金に関しては、すでに90%冷間圧延材が環境脆化を示さないことが分かっているため、機械的特性に及ぼす冷間加工率の影響と異方性について検討を行った。冷間加工率を20, 60, 80, 90%と4水準に変化させて、環境脆化挙動を調べたところ、いずれの加工率においても環境税化が生じないことを明らかにした。また、従来は、圧延方向と平行方向の機械的特性を検討していたが、圧延方向と垂直方向の機械的特性も検討したところ、従来の結果と同様、圧延材が環境脆化を生じないことを確認した。Al-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金に関しては、冷間圧延材の機械的特性が不明であったため、圧延率を65%および90%とした冷間圧延材を作製し、機械的特性の評価を実施した。90%圧延材は高強度であるものの、乾燥窒素中でもほとんど延性を示さなかった。これに対し、65%圧延材は700MPa程度の高い引張強さを有するとともに、7%以上の破断伸びを有していた。また、このような機械的特性は、試験環境によらず認められ、環境脆化が生じないことを明らかにした。2024合金に関しても、冷間圧延材の機械的特性が不明であったため、圧延率を60%および90%とした冷間圧延材を作製し、機械的特性の評価を実施した。この合金も90%圧延材はほとんど延性を示さなかったため、現在60%圧延材を対象として検討を継続している。平成29年度は、高強度化に及ほす試料組成およひプロセス条件の影響について広い範囲で検討することが当初の目的であり、これはほぼ予定通りに推進することができた。加工前の合金元素の固溶量の影響を検討するため、焼入れ温度を変化させた溶体化処理も実施する予定であったが、Al-Zn-Mg系合金に関しては、Zn添加量の異なる試料を用いることにより、固溶量が大きいほど高強度となることを確認した。また、加工による組織形成に関しては、加工による結晶粒組織の変化しか検討しておらず、転位密度の変化、動的回復・再結晶等の挙動については、評価を平成30年度以降に実施予定である。微視組織変化の解析については、若干遅れ気味ではあるが、Al-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金65%圧延材に関しては、700MPa程度の高い引張強さを有するとともに、7%以上の破断伸びを有していること、また環境脆化が生じないことを明らかにすることができた。今後、この高強度化挙動と圧延により形成される組織の解析を重点的に実施することにより、本研究の目的を達成できるものと考えている。また、本年度は、Al-Zn-Mg-Cu系の7075合金、Al-8%Zn-2%Mg-2%Cu-0.15%Zr合金、Al-Cu-Mg系の2024合金を用いた調査結果を、国内学会の講演大会において発表した(口頭発表3件、ポスター発表2件)。平成29年度の結果に基づき、圧延加工により環境脆化を生じることなく高強度化が認められる条件を絞り込み、その挙動を詳細検討する上で必要な比較材の選定を行う。具体的には、加工により顕著な強度上昇が認められたり、圧延加工中に割れの発生しにくい試料およびプロセス条件を選択する。合金元素や加工条件の影響を明瞭にするために、Zn, Mg, Cu添加量の異なる比較材を新たに外注により作製し、前年度と同様の手順で試料を準備する。
発育に伴うラットヒラメ筋ミオシン重鎖分子種の変化

生後、約3週齢時のラットヒラメ筋では、遅筋線維と速筋線維はほぼ60%と40%の割合で筋を構成している。その割合は、発育に伴い遅筋線維の比率が増加し、成熟期以降はその割合は90%以上をしめるようになる。速筋線維と遅筋線維はそれぞれ速筋型・遅筋型のミオシン重鎖から特異的に構成されていることから、発育期の筋線維のタイプ変化は、速筋型から遅筋型へのミオシン重鎖分子種の変換によるものと推察される。そこで本研究は、ラットヒラメ筋ミオシン重鎖分子種の発育・老化変化について検討することを目的とした。実験には生後3、12、21、50週齢のウイスター系雄性ラットを各5匹用いた。各週齢到達時に左右ヒラメ筋を摘出し、一方を組織化学的分析に、もう一方をミオシン重鎖分子種の分析に用いた。組織学的分析の結果、生後3、12、21、50週齢のラットヒラメ筋の遅筋線維(type I)の割合は、52.2%、82.6%、86.8%、90.9%に増加した。同様に、遅筋型ミオシン重鎖の割合は、66.5%、70.0%、89.1%、98.0%に増加した。組織学的な変化は、遅筋型ミオシン重鎖の増加を反映したものと考えられ、ラットの体重と活動量の増加によって引き起こされることが示唆される。さらに本研究では、Heat Shock Proteinと組織・タンパク変化との関連について現在検討中である。Heat Shock Proteinは、熱処理を加えた細胞・組織に発現し、骨格筋では遅筋線維に多く含まれている。発育中に見られるような遅筋線維の増加とHeat Shock Protein量がどのように関連するのか興味深い。