hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＩＣＵ入室長期呼吸器管理予定患者に対する口腔軟組織損傷予防手法に関する研究

今回の研究は上顎歯列を覆うように装着する軟性樹脂のマウスピース形状のスプリント(以下ソフトスプリント)を用いて術前口腔ケアの一環として周術期長期人工呼吸器管理中の患者の口腔内に発生する舌・口唇の軟組織損傷への対策として計画した。しかし対象症例に対して同意を得るのが困難であり、同意を取得し完遂できたのは術後ICU管理予定患者のソフトスプリント作製使用群1症例のみであった。結果としてはICUでのソフトスプリント使用中の口腔軟組織損傷の発生を認められなかった。当初の研究予定期間は終了したが、今後も適応となる対象症例に関しては研究を継続する。今回の研究は周術期の患者の新たな口腔ケアのプロトコールとしてソフトスプリントを用いた長期人工呼吸器管理中の患者の口腔軟組織損傷に対する予防効果を検討する目的がある。今年度は科研費研究採択後の研究計画の改善点を模索するためにさまざまな学会に参加して情報収集をおこなった。なお、昨年後半から現在までに救命救急病棟患者の口腔軟組織損傷例の対応依頼が数例あり、予備的検討としてソフトスプリントによる軟組織損傷対策をおこなった。そういった経緯から当初の計画案での予定手術症例におけるICUでの口腔管理の他にも救命救急病棟における長期人工吸器管理下の患者に対しても対象症例に含めるべく当院医学倫理委員会への申請を準備中である。本研究申請時の対象症例条件3の『被験者本人の自由意思による文書同意が得られた者』に『被験者本人が意識混濁状態にあり本人の同意取得が困難な場合は家族の同意を得る』との条項を追加し、『救命救急病棟の人工呼吸器管理開始後3日程度経過後の口腔ケア依頼患者も対象患者とする』旨も追加することとした。これらの変更点は当科口腔ケアチーム内での協議の上、当初の計画の目的から逸脱しないと判断した。倫理委員会の審査終了後、研究の途中経過について第一報として学会で発表する予定である。今回の研究は周術期の患者に対する口腔ケアの新たなプロトコールとしてソフトスプリントを用いた長期人工呼吸器管理中の患者の口腔軟組織損傷に対する予防効果を検討する目的がある。平成25年度は研究計画の改善点を模索した。(詳細は前年度報告書をご参照ください)その結果、救急救命病棟における長期人工呼吸器管理下の患者に対しても対象症例に含めるように研究計画を修正し、当院医学倫理委員会のへの申請を行い、本年度承認された。最終年度は研究の途中経過について学会発表をおこない、目標症例数に達した段階で最終評価を行う予定である。平成25年度は研究計画の改善点を模索し、平成26年度は救急救命病棟の長期人工呼吸器管理下の患者に対しても対象症例に含めるように研究計画を修正し当院医学倫理委員会への申請を行い承認された。本年度は臨床において研究対象患者の組み入れを行っているが、目標症例数を達成できずに研究期間の延長を申請した。平成26年度に修正した研究計画の倫理委員会への申請が承認され、研究を施行しているが、症例数が不足している。われわれはこれまで上顎歯列を覆うように装着する軟性樹脂のマウスピース形状のスプリント(以下ソフトスプリント)を用いてICU(集中治療室)に入室中の長期人工呼吸器管理中の患者の口腔内に発生した舌・口唇の軟組織損傷への対策としてソフトスプリントを用いてきた。(森光麗子,安田卓史,他:ソフトシーネによる口腔軟組織傷害への対応-口腔ケアプロトコールへの導入にむけての提案-.第8回日本口腔ケア学会総会・学術大会, 2011)今回の研究は周術期の口腔ケアの新たなプロトコールとしてソフトスプリントを軟組織損傷発生後に作製するのではなく、術前口腔ケアの一環として口腔ケアプロトコールへ導入する足掛かりになるべく計画した。研究デザインとしてはソフトスプリント作製使用群と非作製群のランダム化並行2群間比較試験、目標症例100例とした。対象症例は東京医大病院歯科口腔外科・矯正歯科に手術前口腔ケア依頼があった患者の各科に入院中の患者で術後に人工呼吸器管理を要する患者とした。評価項目として口腔軟組織損傷の発生の有無、軟組織損傷の部位、大きさ、人工呼吸器管理日数とした。平成25年度は救急救命病棟における長期人工呼吸器管理下の患者に対しても対象症例に含むように予備的検討をおこないつつ研究計画の修正をおこなった。平成26年度に当院医学倫理委員会の承認を得た。平成27年度、平成28年度は臨床において研究対象患者の組み入れを開始したが、対象症例に対して同意を得るのが困難であり、同意を取得し完遂できたのは術後ICU管理予定患者のソフトスプリント作製使用群1症例のみであった。当初の研究予定期間は終了したが、当外来において今後も適応となる対象症例に関しては研究を継続する予定である。

当初の研究予定期間は終了したが、今後も適応となる対象症例に関しては研究を継続する。平成25年度の予備検討をおこなった上で、研究対象の若干の修正の必要が生じた。本年度は当院倫理委員会申請への準備をおこない、その結果承認された。そのため当初の研究計画よりもやや遅延している。当科口腔ケア外来として他科からの術前口腔ケアの依頼件数を増やすべく院内での働きかけを推進する。延長した最終年度は研究の途中経過について学会発表をおこない、目標症例数に達した段階で最終評価を行う予定である。口腔粘膜疾患当院医学倫理委員会の承認を得たので、最終年度は修正した研究計画通りに研究を進めてゆく方針である。予備検討をおこなった上で研究対象の若干の修正の必要性が生じた。なお当院医学倫理委員会への審査許可準備をおこなっているため、当初の計画予定よりもやや遅延している。研究計画の遅延から各種物品の消費が少なかったことや途中経過報告の学会発表もおこなえていないために使用予定額より減じた。研究計画の修正の上、医学倫理委員会の申請準備をおこなったため、計画にやや遅れが生じ、使用予定額より減じた。研究遂行に必要な物品購入、情報収集のための学会参加費、成果報告のための学会発表参加費や論文作製・英文校閲費用などに充てる。前項までの記載の通り、研究対象の若干の条件拡大とともに当院医学倫理委員会の承認を得て研究を進めてゆく方針である。研究遂行に必要な消耗品の購入、および診療資材の購入。情報収集のための学会参加旅費、成果報告のための学会発表参加や論文作成・英文校閲費用などに充てる。研究対象条件の一部拡大に伴い研究計画に若干の遅延を来しているため。研究に必要な機材購入や学会発表等の活動費として計画している。
革新的な肺胞再生誘導剤を用いた慢性閉塞性肺疾患の再生治療用経肺システムの構築

慢性閉塞性肺疾患(COPD)は世界の死亡原因の第4位であるが、破壊された肺胞を修復する有効な根治的治療法は未だ存在していない。申請者は、COPDの根治的治療法の確立を目指して、破壊された肺胞の再生を作用点とする新規化合物の探索を行った。その結果、世界で初めて活性型ビタミンD3が肺胞再生効果を有するという新規の知見を発見した。しかし、活性型ビタミンD3がどのような分子機構によってヒト肺胞上皮幹細胞の分化を誘導するか十分な検討は出来ておらず、作用点の同定が急務であった。本研究では、上記の問題を鑑み、活性型ビタミンD3の肺胞再生効果の増大や副作用を予測するために分子機構の解明を行った。慢性閉塞性肺疾患(COPD : chronic obstructive pulmonary disease)は、世界の死因第4位であるにも関わらず、未だ根治的な治療薬の存在しない難治性肺疾患である。COPDでは、主に喫煙を原因とし、広範囲かつ不可逆的な肺胞の破壊が起こり、呼吸不全へと進行する疾患である。近年、難治性疾患の克服に向けて再生医療応用を目指す幹細胞研究が進められている。本研究では、これまでにない肺胞再生を作用点としたCOPD治療法の構築を目的に、申請者が新規に同定した肺胞幹細胞に対する強力な分化誘導剤(Compound X:特許申請中)を用いて肺胞の再生治療法の構築に取り組んでいる。現在まで、ヒト肺胞上皮幹細胞を対象とし、Compound Xによる分化誘導効果およびその分子メカニズムを明らかにした。分子メカニズムを明らかとしたことで、COPD治療標的遺伝子が明らかとなり、より治療効果が高く副作用の低い分子標的治療を可能とするsiRNAを構築することに成功した。さらに、Compound Xおよび新規に同定したsiRNAを用いて、COPDの症状を示す病態モデルマウスにおける肺胞再生効果を解明した。本研究で構築したヒト肺胞上皮幹細胞分化誘導剤は、今まで治療困難とされてきたCOPD病態時の肺胞の不可逆的な破壊病変に対し、肺胞の再生という新規作用点を持つ治療薬となることが想定され、COPDの新たな治療戦略として臨床上非常に重要な成果である。これらCOPD再生医療の基盤研究が、疾患に苦しむ多くの患者を救う治療薬へと発展することを目指し研究を継続する。その結果、世界で初めて合成レチノイドAm80がヒト肺胞上皮幹細胞を効率的に分化誘導し肺胞再生効果を有するという新規の知見を発見した。しかしながら、Am80がどのような分子機構によってヒト肺胞上皮幹細胞の分化を誘導するか十分な検討は出来ておらず、有効性を高める為の作用点の同定が急務であった。そこで、本研究では、Am80の肺胞再生効果の増大や副作用を予測するために分子機構の解明を行った。また、既に臨床で白血病の治療薬に使用されているAm80経口製剤では、レチノイン酸症候群などの全身性の副作用が報告されており、副作用の問題がない投与量では肺局所における有効治療濃度に達しないことが推定される。申請者の研究グループは、既に新規経肺投与用乾燥粉末吸入システム(72カ国で特許登録済み(2008))を開発し、タンパク質やペプチド等の生体高分子の経肺製剤を開発してきた。そこで、本研究では、肺胞再生を目指した新規慢性閉塞性肺疾患の治療薬として、肺胞幹細胞指向型Am80経肺システムを構築しCOPD治療効果を評価することで革新的なCOPD根治的治療法を構築した。具体的には、マイクロアレイ解析を用いて、Am80の肺胞再生分子機構を明らかにし、責任分子と下流のシグナル経路の解明に成功した。さらに、吸入剤の構築に関しては、肺胞への送達効率が40%を超える非常に優れた肺内分布を示す吸入剤の作成に成功した。現在は、これらの基礎研究で得られた成果をもとに、我々が見出した新規肺胞再生剤のCOPD治療効果を評価する医師主導臨床試験の実施に向けて準備を進めている。慢性閉塞性肺疾患(COPD :chronic obstructive pulmonary disease)は世界の死亡原因の第3位(患者数8000万人以上)であるが、破壊された肺胞を修復する有効な根治的治療法は未だ存在していない。その結果、世界で初めて活性型ビタミンD3がヒト肺胞上皮幹細胞を効率的に分化誘導し肺胞再生効果を有するという新規の知見を発見した(特許出願中)。さらに、活性型ビタミンD3がどのような分子機構によってヒト肺胞上皮幹細胞の分化を誘導するか明らかにした。また、既に臨床で骨粗鬆症等に使用されている活性型ビタミンD3経口製剤では、高カルシウム血漿による重篤な副作用が報告されており、副作用の問題がない投与量では肺局所における有効治療濃度に達しないことが推定される。そこで、活性型ビタミンD3を用いたCOPD再生治療法確立の為には、肺局所に存在する肺胞上皮幹細胞への効率的な薬物送達技術の構築が必要となる。

申請者の研究グループは、既に新規経肺投与用乾燥粉末吸入システム(72カ国で特許登録済み)を開発し、タンパク質やペプチド等の生体高分子の経肺製剤を開発してきた。そこで、本研究では、肺胞再生を目指した新規慢性閉塞性肺疾患の治療薬として、肺胞幹細胞指向型ビタミンD3経肺システムを構築しCOPD治療効果を評価することで革新的なCOPD根治的治療法を構築した。慢性閉塞性肺疾患(COPD)は世界の死亡原因の第4位であるが、破壊された肺胞を修復する有効な根治的治療法は未だ存在していない。申請者は、COPDの根治的治療法の確立を目指して、破壊された肺胞の再生を作用点とする新規化合物の探索を行った。その結果、世界で初めて活性型ビタミンD3が肺胞再生効果を有するという新規の知見を発見した。しかし、活性型ビタミンD3がどのような分子機構によってヒト肺胞上皮幹細胞の分化を誘導するか十分な検討は出来ておらず、作用点の同定が急務であった。本研究では、上記の問題を鑑み、活性型ビタミンD3の肺胞再生効果の増大や副作用を予測するために分子機構の解明を行った。当初は、申請者の見出した肺胞再生分子の肺胞再生分子機構の解明と肺局所に薬物をデリバリー可能な吸入製剤の開発を目指していたが、それらを完成させただけでなく、医師主導臨床試験への応用を視野に入れ研究を展開することが出来ており計画以上に研究が進展している。薬剤学肺胞再生治療の実現の為、今後は申請者が見出した新規肺胞再生分子の臨床応用を目指した研究および開発を進めていく必要がある。現在、既に医師主導臨床試験の実施に向け準備を行っているが、臨床研究を実施するための費用の確保などの問題があり、製薬企業との共同開発についても打診を続けている。また、安全性の評価については、吸入剤の試験がサルなどの大型動物で実施しなければならないため、費用面の問題があるものの、前臨床試験のプロトコール開発に関しては前臨床委託企業の協力もあり既に前臨床試験の実施が可能な状況にあり費用が確保でき次第評価を進める予定である。当初の計画では、肺胞再生効果の分子機構を明らかにすることを目的に研究を進めており、責任遺伝子の同定に成功することが出来た。さらに、責任遺伝子の発現を制御するsiRNAの構築に成功し、このsiRNAがより強力な肺胞再生効果を有し、毒性も非常に低い事を明らかにし、想定以上の成果が得られため。(特許出願中、論文作成中)また、吸入製剤化についても、肺胞への送達効率が市販薬の1030%を超えるものを作製することを目標に研究を進めていたが、有用な処方を見出し、目標値をはるかに上回る肺胞到達効率90%以上の吸入剤処方を確立したため。(特許出願中)また、COPD病態モデルを用いた評価は、次年度行う予定であったが、本年度に実施することができたため。平成26年度に、マイクロアレイ解析を行い、その結果をもとに日本薬学会年会で発表をする予定であったが、マイクロアレイ解析で同定した遺伝子の数が200種類にのぼり定量的PCR法での再現性の確認が今年度中には間に合わなかった為、計画を一部変更して定量的PCR解析を継続して進める必要性がある為、未使用額が生じた。今後は、本研究で明らかにした肺胞再生治療薬の臨床応用を目指した以下の研究を進める。1前年に引き続き、肺胞再生治療薬の製剤化を行い、臨床応用可能な高性能な製剤を作製する。2医薬品開発を行う上で必要となる前臨床試験を実施するためのCOPD病態モデル動物における呼吸機能評価系を構築する。
自伝的記憶の無意図的想起と個人特性に関する研究

日常生活のなかで,過去の出来事をふと思い出すことがある。この現象は,不随意記憶とか無意図的想起と呼ばれている。不随意記憶は,風景,音,匂いなどを受容することを契機として無意図的に生じるが,同じような状況下にあっても,不随意記憶を経験しやすい人と経験しにくい人がいる。この個人差の原因を調べるために,一定の生活空間を散歩してもらい,散歩中に生起した不随意記憶をインタビュアーに報告するフィールドインタビューを実施した。併せて,個人の特徴を調べるさまざまな検査を実施した。その結果,注意集中力,連想能力,自己内省傾向などが不随意記憶の生起頻度と関連していることが明らかにされた。本研究の目的は、日常生活のなかでふと思い浮かぶ自分自身に関わる過去の記憶(不随意記憶、あるいは無意図的記憶と呼ばれている)に個人差が見られるかどうかを調べ、その個人差がどのような要因によってもたらされるのかを検討することである。不随意記憶現象を確実にとらえるために、あらかじめ決められた生活空間内の順路を研究参加者に歩いてもらい、偶発的に想起される自伝的記憶を研究者が直接聞き取る「統制されたフィールドインタビュー法」が用いられた。本年度は、統制されたフィールドインタビューを実施するのにふさわしいフィールドを選定したのち、当初の予定よりも幾分多い45人の研究参加者に対してフィールドインタビューを実施した。研究参加者の内省志向や自我同一性といったパーソナリティ特性とワーキングメモリをあらかじめ測定しておき、パーソナリティや認知能力の個人特性の観点から不随意記憶現象の分析を行った。最も重要な知見は、ワーキングメモリの中でも「注意/集中力」が不随意記憶現象に関わっている可能性が示唆されたことである。なお、内省志向傾向を調べる適切な既存の尺度がなかったため、およそ260人の大学生に対して質問紙調査を実施し、「内省しやすさ」と「内省好み」からなる内省志向尺度を作成した。さらに、フィールドインタビューによって収集した不随意記憶と、従来の典型的な不随意記憶の収集方法である日誌法(不随意記憶が生じるたびに携帯している記録帳に記入する方法)によって得られた不随意記憶とを比較するために、一部の参加者に対して、後日、日誌法による不随意記憶の記録を依頼した。加えて、収集済みの不随意記憶データに関して分析を進めた。その結果、日常生活におけるうっかりミス(認知的失敗)と不随意記憶の生起頻度との間に興味深い関係が認められたため、学術論文にまとめて投稿した。本研究の目的は、日常生活のなかでふと思い浮かぶ自分自身に関わる過去の記憶(不随意記憶、あるいは無意図的記憶と呼ばれている)に個人差が見られるかどうかを調べ、その個人差がどのような要因によってもたらされるのかをパーソナリティ特性や認知能力特性の観点から検討することである。本年度は、前年度の研究結果を踏まえ、内省志向と認知的失敗傾向を質問紙法で測定し、言語連想課題と数唱課題によって認知能力を測定した。その後、不随意記憶現象を確実にとらえるために、あらかじめ決められた生活空間内の順路を研究参加者に歩いてもらい、偶発的に想起された自伝的記憶を直接聞き取る統制されたフィールドインタビューを実施した。主要な知見としては、自己を見つめる傾向が強い者ほど不随意記憶を経験しやすいこと、また、言語連想課題における反応が速い者ほど不随意記憶を経験しやすいことであった。さらに、上記の連想課題における遂行と不随意記憶の生起の関係を再検証するために、自由連想課題を遂行している間に偶発的に浮かんでくる個人的エピソードの有無を調べる研究を実施した。その結果、連想語が自然に連想された場合に不随意記憶現象が生起しやすいことが明らかにされた。また、連想語が自然に連想される程度と不随意記憶の想起数の間に正の相関がみられ、連想語が自動的に想起されやすい人ほど、不随意記憶現象が起こりやすかった。これらの結果は、外的刺激に対する鋭敏さ、つまり環境内の刺激の受容や処理に関する個人差が不随意記憶の生起に関与していることを示唆するものである。不随意記憶を確実にとらえるために、あらかじめ決められた生活空間内の順路を研究参加者に歩いてもらい、偶発的に想起される自伝的記憶を研究者が直接聞き取る「統制されたフィールドインタビュー法」が用いられた。平成27年度は、認知能力の観点から不随意記憶について検討するために、イメージ喚起課題、連想課題、数唱課題等を実施した。また、日常的な失敗経験を把握するために、認知的失敗尺度と解離性体験尺度を用いた。認知的失敗と解離性体験はどちらも注意散漫な傾向を反映していると考えられ、両者の間に強い相関が認められた。しかし、このような日常的な失敗経験の頻度と不随意記憶との関連は認められなかった。一方、連想能力と不随意記憶の間にはかなり強い正の相関がみられた。これらの結果から、不随意記憶現象の理論化にあたっては、エピソード記憶だけでなく、意味記憶も含める必要性が示唆された。

さらに、不随意記憶の生起の個人差の安定性を調べるために、前年度にフィールドインタビューに協力してくれた参加者に対して、1年間の間隔をあけて再度フィールドインタビューを実施し、不随意記憶の生起しやすさに安定的な個人差があることを確認した。本研究の目的は、不随意記憶現象を確実に記録できる統制されたフィールドインタビュー法を用いて、不随意記憶の個人差を生み出しているパーソナリティ特性や認知能力を同定することである。統制されたフィールドインタビューを実施するのにふさわしいフィールドを確定したのち、平成26年度には、各種のパーソナリティ・インベントリーを実施し、パーソナリティ特性の観点から不随意記憶現象の分析を試みた。平成27年度には、認知特性の観点からの不随意記憶の分析を行った。当初の研究計画通りにデータの収集は進んだ。また、フィールドインタビューで得られた不随意記憶の事例の文字化は当初の予定よりも早く順調に進んだ。データの収集に力点を置いたため、文献レビューがやや遅れ気味であるが、次年度に予定していた質的データの量的データ化作業にすでに着手できているため、4年間の研究計画からみると、研究はほぼ順調に進展していると判断できる。本研究の目的は、日常生活のなかでふと思い浮かぶ自分自身に関わる過去の記憶(不随意記憶、あるいは無意図的記憶と呼ばれている)に個人差が見られるかどうかを調べ、その個人差がどのような要因によってもたらされるのかをパーソナリティ特性や認知能力特性の観点から検討することである。不随意記憶を確実にとらえるために、あらかじめ決められた生活空間内の順路を研究参加者に歩いてもらい、偶発的に想起される自伝的記憶を研究者が直接聞き取る「統制されたフィールドインタビュー法」が用いられた。平成27年度までに、予備的試行を除いて3回の統制されたフィールドインタビューを実施した。併せて無意図的想起現象に関係すると思われる内省志向,認知的失敗傾向,解離性体験等のパーソナリティ特性とワークングメモリ,言語連想,リスニングスパン,イメージ喚起などの認知的特性に関するデータを実験室において個別に収集した。平成28年度は、統制されたフィールドインタビューによって得られたこれまでのデータの分析に力点を置いた。フィールドインタビューで録音された音声データを文字化し,不随意記憶の特性について種々の観点からカテゴリ化を進め、不随意記憶の諸特性とパーソナリティ特性や認知能力との関連について分析を行った。並行して,自伝的記憶の無意図的想起に関連する文献の整理を進めて無意図的記憶現象の最新の研究状況の把握に努めた。これまでの研究成果を発表するために学術論文の執筆に取り組むとともに、研究成果を広く一般に公開するために無意図的想起現象を平易に解説するホームページを作成した。日常生活のなかで,過去の出来事をふと思い出すことがある。この現象は,不随意記憶とか無意図的想起と呼ばれている。不随意記憶は,風景,音,匂いなどを受容することを契機として無意図的に生じるが,同じような状況下にあっても,不随意記憶を経験しやすい人と経験しにくい人がいる。この個人差の原因を調べるために,一定の生活空間を散歩してもらい,散歩中に生起した不随意記憶をインタビュアーに報告するフィールドインタビューを実施した。併せて,個人の特徴を調べるさまざまな検査を実施した。その結果,注意集中力,連想能力,自己内省傾向などが不随意記憶の生起頻度と関連していることが明らかにされた。
洞結節細胞の過駆動抑制機構の電圧固定法による解析

〈目的〉洞結節の過駆動抑制現象のイオン電流機序を解明する為、以下の実験を行った。〈方法〉ウサギ洞結節領域から0.2x0.2x0.2mmの微小標本を作製、二重微小電極法による活動電位記録と電圧固定を行った。電圧固定実験では活動電位を模した15連の腔分極パルスを高頻度(6.7Hz)と低頻度(3.3Hz)で加え、それらがイオン電流に及ぼす効果を比較した。〈結果〉自動性標本に自発興奮の20,50,100%増の頻度で15連の刺激を加えると、洞結節回復時間は基本周期の286±27から303±22msecへと順次延長したが(p<0.05,n=6).これは拡張期脱分極速度の低下に起因した。最大拡張期電位は全例で2-4mV減少し、過駆動刺激の拡張期間隔延長作用に拮抗した。こうした拡張期電位の減少は、過分極により活性化される内向き電流(ih)を3mM【Cs^+】で遮断すると消失した。電圧固定下で、反復刺激後の-70mvへのテストパルスにより脱活性化される遲延【K^+】電流(ik)を測定すると、両刺激頻度間で電流値に差は見られなかった(n=10)。次に反復刺激後種々の電位へのテストパルスを加え、ikの時定数-電位曲線と定常状態活性化曲線を作成したところ、高頻度刺激後のそれらは低頻度刺激後に比べ4-10mv過分極側へ変位していた。反復刺激後-50mvの電位で種々の間隔(20-300msec)を挟み、脱分極パルスを加えた時に生ずる緩徐な内向き電流(isi)を測定した。高頻度刺激後のisiは低頻度後のそれよりも有意に小さく(p<0.05,n=6),高頻度刺激によるisiの不活性化からの回復の遲延が示唆された。一方、3mM【Cs^+】を用いた差引き法によりihを測定したところ、高頻度刺激後の方がihは約10%大であった。〈總括〉洞結節に対する過駆動刺激は、ikチャネルのカイネティクスの過分極側変位とisiの不活性化からの回復の遲延を来す結果、拡張期脱分極を抑制し、洞結節回復時間を延長させるものと考えられた。一方過駆動中に増加するihは最大拡張期電位を減少させ、過駆動抑制に拮抗することが示唆された。
偏光と超高解像度顕微鏡でアクチン線維が張力センサーとして働くメカニズムを解明する

本研究ではアクチン線維による力学刺激受容の分子機構を調べる。コフィリンが結合したアクチン線維は捻れていることが電子顕微鏡の観察から知られている。我々は逆転的な発想により以下のような仮説を提案した。すなわち"アクチン線維は線維の長軸方向に常にねじれており、ねじれが大きい時にコフィリンの結合部位がアクチン線維の表面に現れてコフィリンの結合とアクチン線維の切断が起きるが、アクチン線維の張力が大きくなった時にはこのねじれのゆらぎは抑えられてコフィリンの結合が抑制される"と考えた。アクチン線維内の張力が増すとアクチン線維のねじれのゆらぎの振幅が小さくなることを示すことができた。しかしこの実験データからはアクチン線維全体でのねじれの変化を知ることができるが、上記の仮説を検証するために必要なデータを得ることはできない。すなわちアクチン線維においてねじれが自発的に発生する位置やタイミング、またねじれの発生した部分に実際にコフィリンが結合すること、そしてねじれの発生が張力によって抑制され、それに伴ってコフィリンの結合が抑制されることである。これまでの張力受容する分子の研究では力によって張力受容分子の形が単に歪むことが力学受容機構であると想定されてきた。本研究では分子の自発的なゆらぎの振幅などの減少(ねじれゆらぎの多様なモードの変化:後述)が力学受容の分子機構であるとする点で独創的である。これまでアクチン線維のねじれの大きさの評価は行われてきたが、ねじれのゆらぎの出現場所やゆらぎのモードの変化については研究が行われてこなかったので、学術的独自性は高い。そのためにアクチン線維を独自の偏光顕微鏡の観察面に緩やかに固定して観察する。研究の目的はアクチン線維のねじれが起きている部分を正確にイメージングし、アクチン線維の張力が高まるとねじれの自発的な形成は抑制されることを示す。球状のタンパク質分子であるGアクチンを試験管の中で“重合"させると、数μmから数十μmのアクチン線維ができた。本研究ではアクチン線維一本をガラスカバーグラスに弱く結合させて、アクチン線維のねじれの様子をアクチン線維全長に渡って詳細に分析しつつある。アクチン線維のねじれを評価するためにアクチン線維を蛍光分子ローダミンで標識した。ローダミン分子はその方向に依存した偏光を発する。この偏光の向きをそのままCCDカメラで撮影しても偏光の変化を記録することはできない。そこで偏光の向きに従って光の屈折が変化する方解石プリズムをCCDカメラの前にセットした。方解石プリズムは偏光の向きに従って画像を二組に分ける。予備実験を行った結果、これら二組の画像をCCDカメラで記録することができた。アクチン線維がねじれると二つの偏光の強さが入れ替わるように変化することが予想される。偏光の強さが時間とともに入れ替わることが観察され、アクチン線維が長軸に沿って自発的にねじれを生じていることが分かった。これらの動画の詳細分析を行うと、アクチン線維は、それぞれの場所で個々に独立にねじれ運動をしているだけではなく、興味深いねじれの協同現象が見られた。時にはねじれは同じ場所で繰り返すことが見られ、詳しく見るとひと続きのアクチン線維の一部が同時に大きくねじれる場合や、ねじれがアクチン線維に沿って数ミクロンに渡って伝播していく様子も捉えられ、多様なモードの存在が示唆された。ビーズをアクチン線維に結合し光ピンセットにより牽引することで、アクチン線維の多様なねじれのモードの内のどのモードが張力に大きく影響を受けるかを検討し、張力受容において重要な役割を持つねじれのモードを確定する準備ができた。蛍光標識したコフィリンをアクチン線維に投与して張力の発生しているアクチン線維にはコフィリンの結合が抑制されることを確認する準備を進めている。逆に張力を弱めたアクチン線維では自発的なねじれの位置にコフィリンの結合が起きることを確認する予定である。上記の結果は大変興味深いものとなる予定だが、ローダミン分子の蛍光の偏光面の変化に頼った解析になっている。ローダミン分子の周囲の疎水環境が蛍光に影響するので、アクチン分子全体の動きをローダミンの蛍光の偏光面の変化が正確に捉えていない可能性もある。研究ではローダミンと同時に発光粒子量子ドットによるアクチン線維の標識も行った。量子ドットの発光は通常偏光性を持たないが、長波長タイプの量子ドットに限っては強い偏光特性があることが判明した。アクチン線維に量子ドットを結合させると、アクチン線維のねじれに従って偏光面の変化を測定できる。ローダミンの偏光面の変化とともに近傍に結合している量子ドットの偏光面の回転を評価することでアクチン線維のねじれの測定をより確実にすることができつつあり、今後もこの方向で研究を推進する予定である。

アクチン線維内の張力が増すとアクチン線維のねじれのゆらぎの振幅が小さくなることを示すことができた。しかしこの実験データからはアクチン線維全体でのねじれの変化を知ることができるが、上記の仮説を検証するために必要なデータを得ることはできない。すなわちアクチン線維においてねじれが自発的に発生する位置やタイミング、またねじれの発生した部分に実際にコフィリンが結合すること、そしてねじれの発生が張力によって抑制され、それに伴ってコフィリンの結合が抑制されることである。これまでの張力受容する分子の研究では力によって張力受容分子の形が単に歪むことが力学受容機構であると想定されてきた。本研究では分子の自発的なゆらぎの振幅などの減少(ねじれゆらぎの多様なモードの変化:後述)が力学受容の分子機構であるとする点で独創的である。これまでアクチン線維のねじれの大きさの評価は行われてきたが、ねじれのゆらぎの出現場所やゆらぎのモードの変化については研究が行われてこなかったので、学術的独自性は高い。そのためにアクチン線維を独自の偏光顕微鏡の観察面に緩やかに固定して観察する。研究の目的はアクチン線維のねじれが起きている部分を正確にイメージングし、アクチン線維の張力が高まるとねじれの自発的な形成は抑制されることを示す。球状のタンパク質分子であるGアクチンを試験管の中で“重合"させると、数μmから数十μmのアクチン線維ができた。本研究ではアクチン線維一本をガラスカバーグラスに弱く結合させて、アクチン線維のねじれの様子をアクチン線維全長に渡って詳細に分析しつつある。アクチン線維のねじれを評価するためにアクチン線維を蛍光分子ローダミンで標識した。ローダミン分子はその方向に依存した偏光を発する。この偏光の向きをそのままCCDカメラで撮影しても偏光の変化を記録することはできない。そこで偏光の向きに従って光の屈折が変化する方解石プリズムをCCDカメラの前にセットした。方解石プリズムは偏光の向きに従って画像を二組に分ける。予備実験を行った結果、これら二組の画像をCCDカメラで記録することができた。アクチン線維がねじれると二つの偏光の強さが入れ替わるように変化することが予想される。偏光の強さが時間とともに入れ替わることが観察され、アクチン線維が長軸に沿って自発的にねじれを生じていることが分かった。これらの動画の詳細分析を行うと、アクチン線維は、それぞれの場所で個々に独立にねじれ運動をしているだけではなく、興味深いねじれの協同現象が見られた。時にはねじれは同じ場所で繰り返すことが見られ、詳しく見るとひと続きのアクチン線維の一部が同時に大きくねじれる場合や、ねじれがアクチン線維に沿って数ミクロンに渡って伝播していく様子も捉えられ、多様なモードの存在が示唆された。ビーズをアクチン線維に結合し光ピンセットにより牽引することで、アクチン線維の多様なねじれのモードの内のどのモードが張力に大きく影響を受けるかを検討し、張力受容において重要な役割を持つねじれのモードを確定する準備ができた。蛍光標識したコフィリンをアクチン線維に投与して張力の発生しているアクチン線維にはコフィリンの結合が抑制されることを確認する準備を進めている。逆に張力を弱めたアクチン線維では自発的なねじれの位置にコフィリンの結合が起きることを確認する予定である。上記の結果は大変興味深いものとなる予定だが、ローダミン分子の蛍光の偏光面の変化に頼った解析になっている。
新規な希土類活性種の発生と合成化学的利用

1.希土類-イミン錯体触媒によるアミンの脱水素シリル化反応とイミンのヒドロシリル化反応:脂肪族の1級,2級アミンおよび芳香族1級アミンは触媒量の希土類-イミン錯体,[Yb(η^2-Ph_2CNAr)(hmpa)_n]の存在下にPh_3SiHと反応し,脱水素を伴ってアミノシランを高収率で与える。シリル化剤としてPh_2SiH_2やPhSiH_3を使用するとジアミノシランが主生成物となる。さらにPhSiH_3によるイミンの触媒的ヒドロシリル化反応を検討した結果,ケチミンは反応性が劣るものの,アルジミンは非常に容易にヒドロシリル化物を与える。機構的には[Yb]-Nと[Yb]-Hを共通の活性中間体とする触媒サイクルが推定された。これらの結果は強固な希土類-アミド結合が容易にシラノリシスされヒドリド種が再生できることを示し,希土類触媒では初めてのイミノ基の触媒的変換反応となった。2.低原子価サマリウムによるアシルホスホナートと2つのカルボニル化合物との3成分カップリング反応:触媒量のSm金属やSmI_2によってアシルホスホナートとアルデヒドが反応してアシルオキシホスホナートが高収率で生成する。生成物アシルオキシホスホナートにさらに当量のSmI_2を作用させてアシルオキシ部位を還元的に脱離させると,共存する第二のアルデヒドまたはケトンと反応してオレフィン前駆体として有用なβ-ヒドロキシホスホナートが効率的に得られる。前者の反応はSm-P(O)(OR)_2を活性種とする分子間反応であり,後者の反応はラジカル機構で進行することを明らかにした。さらにこれら2つの反応を結合して,アシルホスホナートと2種類のカルボニル化合物の混合物にSmI_2を加える3成分カップリングでβ-ヒドロキシホスホナートを一段階合成する方法を開発した。低原子価サマリウム(Sm金属,Sml_2)を用いるアシルホスホナートと2つのカルボニル化合物の3成分カップリング反応でβ-ヒドロキシホスホナート1を合成する新規な方法を開発した。この変換反応は2つの単位反応より構成される。まず第一の反応では低原子価サマリウムによりアシルホスホナートのC-P結合が還元的に切断されRC(O)-Sm-P(O)(OEt)_2が発生すると同時に,この活性種がアルデヒドに付加してアシルオキシホスホナートが高収率で生成する。この反応は触媒量の低原子価Smで進行する。また異なる2種類のアシルホスホナートを使用した競争実験で全ての(4種類)ホモおよびクロスカップリング生成物が得られることにより,この反応は分子間で進行することが証明された。第2の反応はこのアシルオキシホスホナートをSml_2で還元してカルボキシラートを脱離させ,続いて共存する別のアルデヒドまたはケトンとカップリングさせβ-ヒドロキシホスホナート1を生成する。カルボキシラートの脱離によって発生する活性種は使用するSml_2の量に関わりなく,ラジカルであり,カルバニオンではないことがD化実験によって証明された。さらに反応処理前に存在している1のSm塩を直接オレフィンに変換する試みは成功しなかっが,1をNaHで処理すれば定量的にオレフィンが生成する。これら2つの反応を合成化学的に有用なone-pot反応で遂行できる条件を検討したところ,基質の組み合わせに制限があるものの,かなりの収率で反応が進行するようになった。

1.低原子価サマリウムによるアシルホスホナートと2つのカルボニル化合物との3成分カップリング反応:触媒量のSm金属やSmI_2によってアシルホスホナートとアルデヒドが反応してアシルオキシホスホナートが高収率で生成する。生成物アシルオキシホスホナートにさらに当量のSmI_2を作用させてアシルオキシ部位を還元的に脱離させると,共存する第二のアルデヒドまたはケトンと反応してオレフィン前駆体として有用なβ-ヒドロキシホスホナートが効率的に得られる。前者の反応はSm-P(O)(OR)_2を活性種とする分子間反応であり,後者の反応はラジカル機構で進行することを明らかにした。さらにこれら2つの反応を結合して,アシルホスホナートと2種類のカルボニル化合物の混合物にSmI_2を加える3成分カップリングでβ-ヒドロキシホスホナートを一段階合成する方法を開発した。2.希土類-イミン錯体によるアルキンおよび関連する炭素-炭素多重結合の触媒的分子間ヒドロホスフィン化反応:Ph_2PHによるアルキンの分子間ヒドロホスフィン化反応がYb-イミン錯体,[Yb(η^2-Ph_2CNAr)(hmpa)_n](1)を触媒に使用すると非常に短時間,高収率で進行する。この反応は一般性が高く,芳香族,脂肪族,内部および末端いずれの基質にも適用できる。位置選択性に関しては外部にPPh_2,内部にHが付加した化合物が主生成物となる。立体選択性は芳香族アルキンでは(E)体が,脂肪族の基質では(Z)体が選択的に得られる。この反応は1とPh_2PHの反応で希土類-ホスフィド活性種が発生し,これが触媒サイクルを形成するものと考えられる。この反応はアルキン以外でもジイン,末端オレフィン,ジエン,アレン等に拡張でき,対応するヒドロホシフィン化物が高収率で得られる。
時変補償器を用いた2自由度目標値追従制御系の設計法

本研究では拘束と外乱を伴う制御系に対し,時変なフィードバック補償器と時不変なフィードバック補償器を切り換え,さらに追従のための駆動信号を設計することで高い追従過渡性能を得ることを考える.それらの設計を可能とするために,本研究ではまず時変な補償器をLMIで設計する手法を与えている.さらに,駆動信号設計のための基礎として,時不変なシステムに対してではあるが目標信号に対応する状態軌道の解析手法も与えている.本研究では拘束と外乱を伴う制御系に対し,時変なフィードバック補償器と時不変なフィードバック補償器を切り換え,さらに追従のための駆動信号を設計することで高い追従過渡性能を得ることを考える.それらの設計を可能とするために,本研究ではまず時変な補償器をLMIで設計する手法を与えている.さらに,駆動信号設計のための基礎として,時不変なシステムに対してではあるが目標信号に対応する状態軌道の解析手法も与えている.本年度の目的は切替を伴う制御系のシミュレーションを容易にするためのシミュレーション環境の構築を行うことである。開発には制御系癬析・設計の業界標準ツールであるMTLAB/SIMULINKを使用する。SIMULNIK上に連続時間線形時不変システムのブロックを作成し、そのブロックには外部から状態を設定できる,状態を観測できる機能を実現した.これにより、従来、MATLABのMファイルで入り組んだプログラムを作成する必要のあった切替を伴うシステムのシミュレーションが格段に容易になった。現時点ではブロックの動作はMファイルで記述しているため、特に切替信号の検出部分の精度が十分ではない。これはブロックの動作をC言語で記述すれば解決される。これについては今後、2ヶ月程度の作業で完成する見通しである。その他、目標値追従制御に関連して、とくに非最小位相系で完全追従を行うために必要な目標状態軌道の解析も行い、そのような軌道の存在性や一意性をあきらかにすることができた。この結果とそれ以前の研究成果から、非最小位相系であっても有界な制御入力を用いて任意に設定できるある有限時刻以降において目標信号への完全追従が可能であることがあきらかとなった。ここで印加する制御入力は入力のピーク値を抑制して設計することも可能であるので、入力飽和が存在するような制御対象に対しても適用可能である。本年度は時不変補償器への橋渡しとなる時変補償器が与えられた場合において,追従区間でのゲインと切替後の外乱応答の大きさを評価する解析結果の導出を行った.問題を再度検討した結果,本質的に重要なのは補償器のゲインではなく,外乱応答の大きさであることに気がついた.その結果,基本的には有限区間でのL2ゲインの解析を行えばよいことがあきらかとなった.これについては従来より等式条件が知られていたが,本研究ではこれに対応する不等式条件を導出した.その際,従来はシステムの次数が一定の時変システムが想定されていたが,導出した不等式条件は次数が各時刻ごとに変化するシステムに対しても適用可能である.また,L2ゲインの解析が問題の本質であることが判明したことから,それに基づく設計条件の導出の見通しが開けた.そこで,シミュレーションに基づく検討は次年度に行うこととし,本年度は設計条件の導出を先行して行うこととした.その結果,橋渡しとなる時変補償器および時変補償器から時不変補償器への状態設定を定める係数行列を同時に設計するための設計条件を得ることに成功した.得られた条件はリカッチ差分方程式に対応する連立LMI条件となっており,効率的なアルゴリズムを用いて解を求めることが可能である.また,上記の研究と並行して目標値追従を行っている際の状態軌道の解析も行った.その結果,該当する状態軌道のパラメトリゼーションを与えることにも成功した.本年度は一つ目の目的である2自由度制御系の設計手法の開発と、その手法の有効性の検証を行った。開発した設計手法により数値計算によって時変補償器の設計が可能となった。この他に、切換補償の実機での有効性を検証するために磁気浮上系を用いた実験も行った。具体的には浮上制御から外乱抑制制御系への切替に対し、無限時間を仮定した手法を適用し、その有効性を示すことができた。その際、第一原理に基づくモデルと実システムのモデルの差異が大きく、また、比較的大きな外乱も存在しているために実機検証の成功に時間を要したため、有限時間での切替制御までは進まなかった。また、実機検証のための検討を行う過程で、切換前に一定周波数の正弦波が印加されたものと仮定し、その外乱の振幅に対する切替後の応答のL2ノルムの比を各周波数ごとに解析する手法を開発した。開発した手法は各周波数ごとに簡単な代数演算のみで計算可能である。また、ボード線図と同様な図示によってシステムの特性を視覚化することが可能である。一方、二つ目の目的である離散時間システムに対する目標状態軌道の解析については、連続時間システムと並行な結果を得ることができた。連続時間システムに対する結果はモデル予測制御を用いる場合には近似的なものでしかなかったが、離散時間の結果を得ることで近似することなくモデル予測制御を直接適用することが可能となった。
ミクログリアの突起伸長から遊走への運動能調節機構の解明

ミクログリアの突起伸長と遊走の調節分子機構を解明するために、我々は細胞外アデノシン三リン酸(ATP)の代謝産物であるアデノシンがアデノシンA3受容体を介してATP受容体P2Y12と協調して働き突起伸長と遊走を促進することを明らかにした。また、ラット成体脳ミクログリアにおけるA3受容体mRNAの発現を示した。これらの結果から、アデノシシグナルが神経障害反応性のミクログリアの機能変化を調節する重要な脳内シグナル分子であることが示唆された。本年度は、細胞外ATPによるミクログリアの突起伸長と遊走能を調節する分子機構の解明するために、1:アデノシンの突起伸長に対する作用の解析と2:突起伸長調節に関わるアデノシンサブタイプの解析を行った。1:トランスウェルを用いた突起伸長アッセイシステムを用いてATPに対するラット初代培養ミクログリアの突起伸長反応を調べたところ、ATPとADPには伸長活性が認められたが、P2Y12アゴニストとでADPアナログの2MeSADPには認められなかった。アデノシンと2MeSADPとで同時刺激すると伸長活性が回復し、アデノシン単独には突起伸長活性は認められなかった。また、ADPによる突起伸長はアデノシン受容体アンタゴニストにより阻害された。以上の結果から、アデノシンがP2Y12を介した突起伸長の調節に関与することが示された。2:4つのアデノシン受容体サブタイプ(A1、A2A、A2BとA3)の中で、どのサブタイプが突起伸長調節に関わるかを各受容体サブタイプに選択的なアンタゴニストとアゴニストを用いて検討した。A3アンタゴニストがADP刺激による突起伸長に対する阻害作用を示し、A3アゴニストは2MeSADP刺激時における突起伸長をアデノシンと同様に回復させた。A1とA2Aに対するアンタゴニストとアゴニストにはどちらの刺激においても影響は認められなかった。以上の結果から、A3受容体が突起伸長に関与することを明らかにした。本研究は細胞外ATPによるミクログリアの突起伸長と遊走能を調節する分子機構の解明を目的としている。我々は前年度までにATPの分解産物であるアデノシンが、ラット初代培養ミクログリアに発現しているアデノシン受容体サブタイプ(A1、A2A、A3)の中でA3を介してミクログリアの突起伸長に関与することを示した。本年度は、1:ミクログリアの細胞遊走に関わるアデノシン受容体サブタイプの解析と、2:Iba1-GFPトランスジェニック(Tg)マウス海馬組織スライスを用いてEGFP標識された組織内ミクログリアの動態をリアルタイムに観察する系の検討をおこなった。1:トランスウェルを用いた突起伸長解析系とEZ-TAXIScan細胞動態解析システムを用いて、ラット初代培養ミクログリアの突起伸長と遊走に対するアデノシ受容体サブタイプ選択的なアゴニストとアンタゴニストの影響を解析した。その結果、A3は突起伸長と遊走の両方に関わり、A1は遊走のみに関与することが判明した。2:2光子レーザー顕微鏡を用いて、Iba1-GFP Tgマウスの海馬組織スライスの深部にレーザー照射で局所的な障害を与え、近傍に存在するラミファイドミクログリアの画像を5分おきに取得し観察した。ミクログリアは障害後数分以内に障害部位に向かって突起を伸長させ、30分後には障害部位を取り囲む像が観察された。これらの観察結果は、従来報告されているラミファイドミクログリアの挙動と一致しており、ミクログリアの障害部位への突起伸長の解析が可能となった。今後はこの系を用いてアデノシンシグナルの関与についてさらに解析を進めていく予定である。前年度までに、我々はATP代謝産物であるアデノシンがアデノシン受容体サブタイプA3を介してATP受容体P2Y12刺激による突起伸長と遊走を促進することを示した。本年度は、1)アデノシン受容体A3の下流で機能する突起伸長調節シグナル系の解析と、2)組織内ミクログリアにおけるアデノシン受容体の発現パターンの解析を行った。1)MAPキナーゼファミリーの一つであるJNKの活性化をJNKのリン酸化を指標としてウェスタンブロット法により解析したところ、ADPとA3選択的アゴニストの刺激によりミクログリアにおけるJNKの活性化が認められた。また、JNK選択的阻害剤がADPによるミクログリア突起伸長を有意に抑制した。これらの結果から、JNKシグナル経路が突起伸長調節に関わることが示唆された。2)ラット成体脳から、パーコール密度勾配遠心法とCD11bとCD45の発現を指標としたFACSによりミクログリアを分取した。得られた細胞からmRNAを調製し、RT-PCR法でアデノシン受容体サブタイプの発現を解析したところ、A1とA3の発現は明らかに認められたが、A2Aは非常に弱く、A2Bについては認められなかった。

初代培養ミクログリアにおいても同様の発現パターンが認められ、LPSでミクログリアを活性化するとA2Aの発現増加が確認された。以上の結果から、A1とA3が正常成体脳ミクログリアに発現していることが強く示唆された。
光化学反応生成物(有機物)の大気から深層海水への移行に関する研究

本年度は、東シナ海堆積物(5試料)および北太平洋沿岸堆積物・日本海溝セジメントトラップ(各1試料)中に、大気中で光化学反応によって二次的に生成されるケト酸、ヒドロキシ酸、ジカルボン酸の検索を15Mbカートリッジストリーミングテープドライブ(備品として購入した)を組み込んだGC-MSを用いて行なった。ケト酸の一種であるWオキソ酸はすべての試料中に検出され、C_9に最大値を示す分布を示した。この結果は、海洋堆積物中で報告されているWオキソ酸の分布と一致しており、不飽和脂肪酸(生物起源のものはC_9位に二重結合を持つ)の酸化によって大気中で二次的に生成するWオキソ酸が海洋に落下後、堆積物まで輸送されている事を示している。これは、Wオキソ酸が海洋大気から深層海水への有機物輸送のトレーサーとして有効に使える可能性を明らかにした。これに対し、ケト酸の位置異性体(4-ケト、5-ケトなど)は堆積物中に微量検出されたが、海洋大気中で報告された分布(C_<11>、C_9に最大値を示す場合が多い)とは必ずしも一致しなかった。又ヒドロキシ酸についても同様で、堆積物中では、バクテリア起源と考えられる3-ヒドロキシ酸が主成分であり、大気中で報告のある他の位置異性体は微量であった。この結果は、大気中で二次的に生成されるケト酸、ヒドロキシ酸は、深層海水まで供給されるものの、その量は、海水中、堆積物中で微生物的に生成するものにくらべ、相対的に少ない事を意味している。一方、ジカルボン酸は、C_9に頂点を持ち分布を示し、大気中のそれに似ているが、陸上物質(土壌など)に由来する成分も含んでいた。以上の結果は、表面海水で生物生産された不飽和脂肪酸が、大気中に移行後光化学的酸化反応を受け、その生成物が、海水表面に落下し、更に深層海水にまで輸送されていることを示している。
カウンセラーの基本的技能の分析とその指導に関する研究

大学生を対象として、1回相談のカウンセリング初級実習を60事例行い、クライエントの主訴に関する主観的評価と、主訴に関する感情の質問紙法によるアセスメントを基準変数として、クライエントの認知的変容、相談のすすめ方についてのクライエントおよび相談チームからの評価を説明変数とする重回帰分析を行った。相談直後の主訴の主観的評定は、クライエントによる相談の有用性の評価が高いほど改善されていた。フォローアップ時の主訴の主観的評定は、カウンセリングによって、クライエントが主訴に関連してすでに行っていた解決行動の明確化がなされているほど、また、「クライエントとカウンセラーは同じ目標に向かっていた」と相談チームから評価されたほど、改善されていた。主訴に関連する感情尺度得点は、「目標および課題が確認された」ことが助けにならなかったとクライエントに評価されているほど、また、相談によってクライエントが希望を感じ、クライエントの防衛的思考が緩和されているほど、改善されていた。結果から、カウンセリングにおける6つの基本的技能が取り上げられ、カウンセリング実習における以下の配慮が提案された。(1)カウンセラーによる受容は必要だが、過度に重視しない。(2)クライエントがすでに行ってきた解決行動の明確化は、クライエントが見通しを持ち自信を抱けるまで行う。(3)クライエントの否定的思考修正を実習する。(4)相談目標の現実的かつ実効性のある水準での明確化と、カウンセラーの目標を押しつけない練習。(5)カウンセリング後の課題の現実水準での明確化とその合意。(6)相談の有用性・希望についてのクライエントの評価を測定する。1.カウンセリングの実施と記録淑徳大学発達臨床研究センター成人心理臨床部門の外来心理相談12事例について、のべ137回のカウンセリングを行い、記録をとるとともに、ビデオテープに収録した。さらに、社会学部の実習授業の中で、大学3年生を対象とした1回相談のカウンセリングを8事例行い、ビデオ記録を行った。2.相談効果の要因分析上記のカウンセリング事例のうち、後半の実習授業のカウンセリングについて、過去の事例と併せて、計24事例の相談効果がどのような要因によって説明されるかを重回帰分析によって検討した。用いた研究パラダイムは、相談効果の共通要因に焦点を当てるものである。その結果、カウンセラーの行動以外に、クライエントからの評価も要因に含めて検討したが、最も大きな説明要因として浮かび上がったものは、相談目標の明確化の程度であった。3.今後の研究計画の作成と実行上記の研究結果をもとにして、カウンセリングの相談効果の説明要因としてさらに詳しく分析すべき変数の絞り込みをおこなった。そして、1.の外来相談のビデオ記録を、担当カウンセラー以外のカウンセラーに見せて、これらの変数について、どのように該当するかの評定を行わせた。事例記録は多数あるため、この分析はまだ終了しておらず、次年度も引き続いてこの分析を行う予定である。さらに、こうした相談効果の説明要因が明確になったならば、日本全国の臨床心理士に対して、そうした要因をどのように扱って相談にあたっているかのアンケート調査を行う予定である。1.カウンセリングの実施と記録淑徳大学臨床心理相談センター(旧発達臨床研究センター成人心理臨床部門)の外来心理相談13事例についてのべ89回のカウンセリングを行い、記録をとるとともに、ビデオテープに収録した。また、社会学部の実習授業の中で、大学3年生を対象とした1回相談のカウンセリングを8事例行い、ビデオ記録を行った。2.他のカウンセラーによる相談記録の評価上記のカウンセリング事例と、昨年度までに記録した他のカウンセリング事例のビデオ記録を、カウンセリング歴3年以内のカウンセラーに見せ、解決行動の明確化、特定の心理療法の技法の使用、クライエントの相談目標の具体化クライエントの課題の具体化カウンセラー・クライエント関係といった要因について、質的・量的な評価を行わせた。