hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雌に多型のあるアオモンイトトンボにおける雄擬態の遺伝的基盤とその進化機構

トンボ目の一部の種では、雌に雄と体色が異なる非擬態型と体色が似ている雄擬態型が存在することで、多型が成立している。この雌多型は、雄の性的ハラスメントによって維持されており、トンボ目の様々な種で見られる。しかし、どのような遺伝子が多型を制御しているかはわかっていない。本研究では雌に多型のあるアオモンイトトンボ用いて、網羅的な遺伝子の配列や発現量比較から雌多型を制御する遺伝子を明らかにする。さらに、それらの遺伝子の機能解析および相互作用の有無を確認し、雄に擬態する雌が成立する遺伝子ネットワークを明らかにする。
下顎頭の異常な運動とゴシックアーチ描記路との関係について

下顎頭の異常な運動とゴシックアーチ描記路との関係を調べる目的で、前方、側方運動時に下顎頭の異常な動きを伴わない正常者20名と下顎頭の異常な動きを伴う片側性の顎関節症患者20名におけるゴシックアーチトレーサー装着時と非装着時の前方、側方運動を記録し、両描記路を比較した。結果は、以下の通りである。1.正常者と顎関節症患者の下顎頭の運動は、6自由度計測システムにより、正常者では正常な運動を呈すること、患者では患側の運動が健側よりも制限されていることを確認できた。2.正常者におけるゴシックアーチ描記路(ゴシックアーチトレーサー装着時)とゴシックアーチ分析システムによる描記路(ゴシックアーチトレーサー非装着時)は、側方描記路と前方描記路のどちらもほぼ同じパターンを呈していた。3.顎関節症患者におけるゴシックアーチ描記路とゴシックアーチ分析システムによる側方描記路は、患側の方が健側のよりも長く、どちらもほぼ同じパターンを呈していた。一方、前方描記路は、ゴシックアーチ描記路では、いずれの被験者も患側の方へ偏位したが、ゴシックアーチ分析システムによる描記路では、患側へ偏位する被験者が多かったが、患側へ偏位しないパターンを呈する被験者もみられた。これは、歯牙誘導の影響により下顎頭の異常な動きが反映されなかったものと考えられる。4.これらのことから、ゴシックアーチ描記路は、ゴシックアーチ分析システムによる描記路(歯牙誘導による描記路)よりも生体の下顎頭の運動を正確に示すことが明らかになった。
アネキシン5による新規の卵巣機能調節機構の解析-初期卵胞活性化と黄体内分泌昨日への関与について-

申請者らは、カルシウム依存的リン脂質結合能を有する蛋白質、アネキシン5(AX5)がラット卵巣に存在し、卵巣構成細胞の機能的変化に伴い劇的に分布の変化することを免疫組織化学的に明らかにしている。本研究では、AX5の遺伝子発現とその調節、及び黄体の内分泌機能における作用について検討した。1)まず始めにラット卵巣におけるAX5遺伝子の発現をジゴキシゲニン標識プローブ(51mer)を用いたNorthern blot法で調べ、卵巣の総RNAからAX5 mRNAを検出した。そこで、未排卵の幼若ラットに性腺刺激ホルモンであるPMSGとhCGを投与して排卵とそれに引き続く偽妊娠を誘起し、卵巣のAX5mRNAを検討したところ、hCG投与以降にAX5 mRNAが検出された。この結果から少なくとも、排卵と黄体化に伴ってAX5遺伝子発現の増強されることが明らかになった。2)次にAX5の黄体内分泌機能、特にprogesterone(P)とprostaglandin(PG)産生に対する効果を検討した。成熟偽妊娠ラットを作出し、機能黄体の分散細胞初代培養系を用いて、AX5のP分泌に対する影響を調べたところ、10ng/ml以上の添加でP分泌が有意に増加した。またこの時、抗AX5血清を添加すると逆にP分泌が抑制された。同時に、黄体細胞のPG産生に対するAX5の効果を調べると、PGF2α量は影響を受けないもののPGE2はAX5 1000ng/ml添加時に有意に減少した。以上の本研究成績より、黄体を有するラット卵巣にAX5が発現し、ド-トクリン・パラクリン機序で黄体のP分泌に促進的に作用すること、またPG産生を抑制していることが明らかとなった。
表面吸着分子の電子励起状態

本研究では、吸着分子の中性励起状態および負イオン状態の分光的、動的性質を解明し、表面吸着分子の光化学反応を理解するための基盤を作ることを目的とする。この目的のためには、フェムト秒レーザーを光源とした2光子光電子分光法を発展させ、電子分光の高分解能化と電子励起状態の時間分解測定の両立を図る。本課題では特にCu(111)面に吸着したベンゼンを対象として吸着由来の電子状態の分光を行った。分子が金属表面に吸着すると結合由来の占有準位(結合準位)と非占有準位(反結合準位)とがフェルミ準位の近傍に生成されると一般的に考えられる。表面での化学反応においては、これらの準位がフロンテア軌道として働くので反応の理解にはこれらの準位の分光情報は不可欠である。しかし、従来の測定法では基板の電位状態に隠されて結合由来の電子状態を観測するのは容易ではない。ここでは、2光子光電子分光を利用してベンゼンと基板との間に生成された結合由来の結合準位と反結合準位を観測することができた。吸着ベンゼンの電子励起状態はE_Fの1.0eV上に観測された。この励起状態はエネルギー的に気相ベンゼンの最低3重項状態と近い。また、数本の微細構造が観測され分子の振動構造との関連に興味が持たれる。また、吸着由来の占有準位はE_Fの0.3eV下にが観測された。結合に関与する電子数は基板中のものに比べて遥かに少ないが、ここでは鏡像準位への共鳴によって吸着結合準位を高感度で検出できた。両準位がE_Fの上下で分離していることは理論との比較でも興味深い。光電子の角度分解測定から吸着由来の結合準位が表面上の電子の運動量に対して分散することが明らかになった。分散があることは、結合状態の波動関数が空間的規則構造を持って広がっていることを示しており、吸着分子間の長距離相互作用の原因を示唆していることは表面反応を考える上で興味深い。今年度は、再現性良い吸着表面を作る手段として、昇温脱離スペクトルの測定用の四重極マスフィルターを導入した。Cu(111)面に吸着したベンゼンでは、表面で分子が解離しないことが昇温脱離の結果確認できた。ベンゼン吸着Cu(111)は表面反応が起こらない意味では単純な系であるが、吸着相は複数あることが明らかになってきた。特に、単層以下の吸着面では表面の清浄化の程度や吸着方法により昇温脱離スペクトルは3種類のパターンを示した。それぞれの面につき2光子光電子分光を行った結果、1種類の面についてのみ励起状態が観測された。具体的にどのような面ができているのかについては今後の検討課題である。吸着ベンゼンの電子励起状態はフェルミ準位の1.0eV上に観測された。基底状態からのエネルギー差は電子エネルギー損失分光法などとの比較から妥当である。特徴的なことは励起状態を経由した

2光子光電子スペクトルに幅0.2eV以下の微細構造が0.2eV間隔で4本観測されたことである。通常の1光子での光電子スペクトルでは電子状態の幅が1eV程度に観測されるのと対照的である。今回の結果は吸着分子の電子状態の幅について従来の考え方に適切ではない面があることを示している。また、今回観測された微細構造は分子振動を反映しているように見えるが確証には至っていない。光電子分光法でこのような微細構造が観測された例はないことから興味が持たれる。本研究では、吸着分子の中性励起状態および負イオン状態の分光的、動的性質を解明し、表面吸着分子の光化学反応を理解するための基盤を作ることを目的とする。この目的のためには、フェムト秒レーザーを光源とした2光子光電子分光法を発展させ、電子分光の高分解能化と電子励起状態の時間分解測定の両立を図る。本課題では特にCu(111)面に吸着したベンゼンを対象として吸着由来の電子状態の分光を行った。分子が金属表面に吸着すると結合由来の占有準位(結合準位)と非占有準位(反結合準位)とがフェルミ準位の近傍に生成されると一般的に考えられる。表面での化学反応においては、これらの準位がフロンテア軌道として働くので反応の理解にはこれらの準位の分光情報は不可欠である。しかし、従来の測定法では基板の電位状態に隠されて結合由来の電子状態を観測するのは容易ではない。ここでは、2光子光電子分光を利用してベンゼンと基板との間に生成された結合由来の結合準位と反結合準位を観測することができた。吸着ベンゼンの電子励起状態はE_Fの1.0eV上に観測された。この励起状態はエネルギー的に気相ベンゼンの最低3重項状態と近い。また、数本の微細構造が観測され分子の振動構造との関連に興味が持たれる。また、吸着由来の占有準位はE_Fの0.3eV下にが観測された。結合に関与する電子数は基板中のものに比べて遥かに少ないが、ここでは鏡像準位への共鳴によって吸着結合準位を高感度で検出できた。両準位がE_Fの上下で分離していることは理論との比較でも興味深い。光電子の角度分解測定から吸着由来の結合準位が表面上の電子の運動量に対して分散することが明らかになった。分散があることは、結合状態の波動関数が空間的規則構造を持って広がっていることを示しており、吸着分子間の長距離相互作用の原因を示唆していることは表面反応を考える上で興味深い。
ゲル化駆動部位を結合させたオイルゲル化剤ポリマーの合成とゲル化機構の解明

われわれは、等方性溶液の放冷でゲル化をおこす低分子化合物をゲル化剤と捉え、ゲル化剤の開発とゲル化機構の解明に取り組んできた。ゲル化剤によるゲル化は静電相互作用、水素結合、ファンデアワールスカなどの非共有結合的な相互作用によって自己会合がおこり、形成された分子集合体がさらに集合して階層化することで三次元網目構造をつくり溶媒を取り込み起こる。低分子ゲル化剤の特徴は、加熱時に容易に溶け放冷時に瞬時にゲル化すること、そして形成されたゲルは熱可逆的にゾル・ゲルの相転移を繰り返すことにある。ゲル化剤の中には数年間経過後も安定なゲルを形成するものもあるが、一般に生成したゲルは低分子化合物の自己集合体を基本としているので準安定状態にあり、長期間放置すると徐々に結晶へ転移してしまう。そのため結晶へ転移しない安定なゲルを形成するゲル化剤の開発は重要である。本研究では、(1)水素結合などの2次的な相互作用を通して液体をゲル化するゲル化駆動機能と(2)ポリマーやオリゴマーは非晶性であり溶液中から結晶化しないという現象に着目し、これらの機能と現象を結合させることにより、結晶へ転移しない安定なゲルを形成するゲル化剤ポリマーの合成を行った。シロキサンオリゴマーを非晶性部位として選び、ゲル化駆動機能を有するセグメントとして二重結合を導入した種々のオイルゲル化剤を別途合成し、ヒドロシリル化反応で結合させた。ゲル化駆動部位の分子間水素結合によリシロキサンオリゴマー間で自己会合を起こし、ゲル化の原因となる三次元網目構造が形成されるが、この三次元網目構造は従来のような単一の低分子化合物によって構成されていないので極めて安定なゲルになることがわかった。
核磁気共鳴法を利用した高分子量蛋白質の定量的な動態解析法の開発

高分子量蛋白質の構造動態を明らかにするため、緩和最適化SAILアミノ酸を設計した。また、アミノ酸要求性を有する大腸菌生合成系を新たに確立し、分子量82 kDaのMSGならびに約1M DaのGroEL-GroES蛋白質複合体に緩和最適化SAILアミノ酸を導入した。各種NMR実験より、MSGのCHシグナルを帰属し、圧力可変NMR実験に供した。その結果、グリオキサル酸結合領域を含むコアドメインにおいて、動態変化を示すことが明らかとなった。一方、化学交換の定量解析やGroEL-GroES複合体については十分な感度が得られず、今後の課題が示された。蛋白質をはじめとする生体高分子の高次機能を解明するためには、その立体構造だけではなく、さまざまな時間領域で揺らぐ動態を理解することが必要となる。しかしながら、従来の溶液NMR法では、分子量40kDaを超える高分子量蛋白質および蛋白質複合体については、動的な立体構造情報を解析することは困難を極めている。本課題では、核緩和機構を最適化した立体整列安定同位体標識(Stereo-array isotope labeling; SAIL)法と高圧NMR法を駆使した、高分子量蛋白質の構造動態を解析する新規手法を開発する。平成27年度は、高分子量蛋白質の動態解析に向けて、メチル基を有するアミノ酸並びに芳香族アミノ酸について、新たに核緩和最適化SAILアミノ酸の設計・開発を行った。新規に開発したこれら緩和最適化SAILアミノ酸を大腸菌蛋白質生合成系を利用して、分子量82kDaのリンゴ酸合成酵素(MSG)および分子量900kDaのシャペロニン蛋白質複合体(GroELES複合体)に導入した。その結果、メチル基、メチレン基および芳香環CHについて、立体特異性を保持したまま、非常に高感度かつ先鋭的なNMRシグナルを観測することに成功した。また、核緩和最適化SAIL標識試料を用いたNOE解析を進め、静水圧下におけるメチル基や、メチレン基、芳香環CHシグナルの帰属や各アミノ酸残基の側鎖二面角情報を得ることに成功した。核緩和最適化SAIL標識したMSGについては、高圧NMR測定の条件検討を行い、静水圧から1500mbarにおけるシグナル変化を解析することにも成功した。平成27年度においては、Ile, Leu, Val, MetおよびPhe, Trp, Tyrといったアミノ酸残基に対して核緩和最適化SAILアミノ酸を設計し、実際にMSGやGroELESといった高分子量蛋白質でも、高感度にシグナルを観測、帰属することに成功した。また試料調製において、アミノ酸要求性大腸菌を利用して効率よく核緩和最適化SAILアミノ酸を目的蛋白質に標識する手法も確立することができた。NMR測定に関して、NOESY解析と高圧NMR測定を進めることができ、計画通りに進んでいる。蛋白質の高次生命機能を解明するためには、その立体構造だけではなく、さまざまな時間領域において生じている運動性の情報を理解することが必要となる。しかしながら、従来の溶液NMR法においては、分子量40kDaを超える高分子量蛋白質や巨大蛋白質複合体について、動的な立体構造情報を詳細に解析することは困難を極めている。本課題では、核緩和機構を最適化した立体整列安定同位体標識(Stereo-array isotope labeling; SAIL)法と高圧NMR法を駆使して、高分子量蛋白質、巨大蛋白質ー蛋白質複合体の構造動態を解析する新たな手法を開発することを目指す。平成28年度は、静水圧下において、核緩和最適化SAILアミノ酸標識したMSG及びGroELES複合体を対象にNMR測定を行い、シグナル帰属を進めた。その後、圧力・温度変化に伴うシグナル変化の解析を進めてきた。その過程において、一部の芳香環CHシグナルやメチル基CH3シグナルにおいては、シグナルの広幅化が起こり、シグナル感度が著しく低下することが分かった。このような状態では、後の定量的動態解析に支障をきたすこととなるため、新たな核緩和最適化SAILアミノ酸を設計した。この新規核緩和最適化SAILアミノ酸をMSGに導入したところ、高感度なNMRシグナルを観測することに成功した。また、蛋白質中のalanine残基のメチルシグナルを高感度に観測するために、新たなアミノ酸要求性大腸菌を利用した試料調製法について確立することに成功した。平成28年度においては、静水圧状態のMSGやGroELES複合体についてPhe, Tyr, Trp残基等の芳香環シグナル、ならびにIle, Leu, Val, Met, Alaのメチル基シグナルの帰属を進めることができた。さらに、低温・高圧状態におけるNMR測定も進めることができた。その過程において、一部のシグナルに関しては、核緩和最適化SAILアミノ酸をもってしても、NMRシグナルを高感度に観測することができない状況に遭遇したが、シグナルの低感度化の理由を分析し、安定同位体標識パターンを再検討することで、問題を解決することができた。また、Ala残基の安定同位体標識に関して、新たな試料調製法を確立することに成功した。この技術は、本課題の発展性をさらに高めることができる技術として期待できる。本課題では、従来の溶液NMR法では対象となり得なかった、高分子量蛋白質および巨大蛋白質複合体について、核緩和機構を最適化した立体整列安定同位体標識(Stereo-array isotope labeling: SAIL)アミノ酸と高圧NMR法を駆使して、動態構造を解明する新たな手法を開発する事を目指す。これまで、数種の核緩和最適化SAILアミノ酸を分子量82kDaのMSG及び分子量1MDaに及ぶGroELES複合体に導入した。

その結果、従来法では観測する事ができなかった芳香環や脂肪族のCHシグナルを高感度かつ立体特異的に観測することに成功した。また、様々なアミノ酸残基のメチル基CH3シグナルをアミノ酸特異的かつ立体特異的に、自在の組み合わせで標識する事にも成功した。この結果、シグナル同士の縮重が大幅に軽減され、シグナルの帰属さらには圧力変化に伴うシグナル変化を正確に捉えることが可能となった。実際MSGにおいては、圧力変化に伴い、一部の芳香環やメチル基のシグナルで、反転運動や回転異性体間の交換運動を捉える事に成功した。平成29年度は、交換運動解析のためのEXSY実験を進めた。また、GroEL-GroES複合体を対象に、緩和最適化SAIL標識試料の調製ならびにNMR測定を進めた。Ile, Leu, ValおよびMet残基由来のメチルCH3シグナルの観測に成功した。特にMet残基由来のメチルシグナルでは、GroEL-ES複合体形成時には、化学交換によると思われるシグナルの広幅化や分裂が確認された。一方、芳香環由来のCHシグナルの観測においては、複合体形成時には十分な感度が得られず、一部のシグナルしか観測できなかった。今後、GroEL-GroES複合体における芳香環CHシグナルを高感度に観測するためには、更なる安定同位体標識技術の改良が必要とされる。高分子量蛋白質の構造動態を明らかにするため、緩和最適化SAILアミノ酸を設計した。また、アミノ酸要求性を有する大腸菌生合成系を新たに確立し、分子量82 kDaのMSGならびに約1M DaのGroEL-GroES蛋白質複合体に緩和最適化SAILアミノ酸を導入した。各種NMR実験より、MSGのCHシグナルを帰属し、圧力可変NMR実験に供した。その結果、グリオキサル酸結合領域を含むコアドメインにおいて、動態変化を示すことが明らかとなった。一方、化学交換の定量解析やGroEL-GroES複合体については十分な感度が得られず、今後の課題が示された。平成28年度以降は、MSG単体およびMSG-リガンド複合体、GroELES複合体について静水圧下でのNMRシグナル帰属を進め、リガンド結合ならびに圧力変化に伴うNMRシグナルの変化を解析する。リガンドの添加や圧力変化に伴い過渡的複合体が形成され、各NMRシグナルには異なる構造間を揺らぐ交換運動に伴う変化が表れることが予想される。そこで、EXSY実験を行い、交換速度を定量的に解明する。さらに交換運動の圧力依存性を解析することで、各アミノ酸の活性化体積についても定量解析を進める。化学シフトの縮重等の問題でEXSY実験が困難な場合には、高圧極低温実験や常磁性金属を利用した擬コンタクトシフトを利用して、交換速度解析を進める。上記の交換速度ならびに活性化体積変化の解析から、蛋白質動態に関与するアミノ酸を特定し、変異体解析により生体機能と蛋白質動態との相関関係を明らかにしていく。
不整合格子系有機超伝導体における異常金属相と超伝導相の研究

MDT-TSFのヨウ素錯体は、有機ドナー分子と無機アニオン分子が不整合格子を組む有機超伝導体である。組成が(MDT-TSF)(I_3)_<0.422>であるため電荷移動量は通常の0.5価よりも少ない0.422価である。シュブニコフ・ドハース振動で観測されたサイクロトロン軌道は、バンド計算から予測される二つの閉軌道のみであり、不整合アニオンポテンシャルによるフェルミ面の再構成が観測された同型構造を有する(MDT-TSF)(AuI_2)_<0.436>とは大きく異なる。これは電子が不整合アニオン格子の周期ポテンシャルを摂動的に感じていない、より綺麗な電子系である、ことを意味している。超伝導転移温度(T_c)が高いほど状態密度は小さく、有効サイクロトロン質量は大きくなるという傾向が得られた。結晶構造が同型であることを考慮すると、有効質量の増大は電子間相互作用によると考えられる。しかし、T_c決定する因子としてアニオンによる周期ポテンシャルと電子間相互作用のどちらが支配的であるかは明らかではない[Phys.Rev.B73,094513(2006)]。超伝導転移温度と有効質量の関係が他の有機超伝導体でも現れているかを明らかにするために、κ型のBEDT-TTF塩とBETS塩の裸のサイクロトロン質量(バンド質量)を計算した。実験から決められた有効質量とバンド質量の比は、T_cが高いものほど大きくなる結果を得た。これはMDT-TSF系超伝導体と同じである。高いT_cを有する有機超伝導体の開発には、電子間相互作用の大きい「強相関電子系」を実現する必要があるという結論を得た[Phys.Rev.B74,212502(2006)]。MDT-TTFのセレン誘導体であるMDT-STのI_3塩は、有機ドナー分子と無機アニオン分子が不整合格子を組む有機超伝導体である。組成が(MDT-ST)(I_3)_<04.17>であるため電荷移動量は通常の0.5価よりも少ない0.417価である。シュブニコフ・ドハース振動で観測された4つの軌道のうち2つはバンド計算とよく一致するが、2つは一致しない。これらの一致しない軌道は、フェルミ面がアニオンの不整合格子ポテンシャルによって再構成されていると考えるとうまく説明できる。ただし、再構成のベクトルはI_3の周期に対応するqではなくヨウ素原子間の平均距離に対応する3qである。これはX線振動写真でqのスポットが明瞭には観測されず、3qがはっきりと写っていることから、周期ポテンシャルとしてより強い3qの周期を摂動的に電子が感じていることを意味している。また、角度依存性磁気抵抗振動は、磁場が伝導シートに垂直な方向に印加されたとき(縦磁気抵抗)にピークを示す。通常とは逆のこの振る舞いは,フェルミ面のたわみ方がビア樽型ではなく交互に波打った形状(staggered warping)の場合にのみ観測される。有機伝導体でこの型のフェルミ面が観測されたのは、これが初めてである[Phys.Rev.B73,024503(2006)]。一方、(MDT-TSF)(I_3)_<0.422>においてはバンド計算から予測される二つの閉軌道のみが観測された。これは電子が不整合アニオンの周期ポテンシャルを摂動的に感じていない、すなわちより綺麗な電子系、ことを意味している。しかし、T_cを決定する因子としてアニオンによる周期ポテンシャルと電子間相互作用のどちらが支配的であるかは明らかではない。

これはMDT-TSF系超伝導体と同じである。高いT_cを有する有機超伝導体の開発には、電子間相互作用の大きい「強相関電子系」を実現する必要があるという結論を得た[Phys.Rev.B74,212502(2006)]。
就業環境において女性ソーシャルワーカーが被るセクシャルハラスメントの実態把握

セクシュアル・ハラスメント(セクハラ)は労働者の能力発揮を阻害するゆえ、セクハラ予防はソーシャルワーカーを守り、利用者に良質な援助を提供する上で重要である。そこで、セクハラ防止のための事業主配慮義務の実施状況や被害の実態等を把握し、現任者・学生への教育・訓練プログラムや教授法を開発することを目的に実態調査を行った。日本アルコール関連問題ソーシャルワーカー協会(ASW)会員のうち、教育職を除く213名を対象に質問紙を郵送し、102名より回答を得た(回収率は47.9%)。事業主配慮義務のうち、(1)事業主の方針の明確化及びその周知・啓発、(2)相談・苦情への対応は、国公立では6割以上が実施していたが、(3)事後の迅速かつ適切な対応は約3割だった。非国公立機関では、12割程度しか実施しておらず、セクハラ予防策が未整備な職場で、低賃金で雇われる一方、人権擁護の責務が圧し掛かる、傷つきやすい(vulnerable)環境にさらされていることが明らかになった。上司、同僚・部下、利用者と、加害者の立場にかかわらず、男性より女性の方が被害に遭っていた。男女とも同僚・部下からは低かった。上司からは男女とも性差別的言動が多かった。しかし、利用者からは男女格差が顕著で、女性の半数以上が言葉による被害に加え、「不気味な視線・凝視」や「不必要な身体接触」に遭っていた。被害時の対処は、男女とも利用者には解決に向けた話し合いや、意思表示と「積極的な対処」をとった。しかし、上司や同僚・部下など継続的な関係では、「積極的対処」はしづらく、やんわりと行動を制したり、冗談ではぐらかす「消極的な対処」や無視といった「回避的対処」をとる傾向がみられた。被害による影響では、男女とも半数近くが抑うつ反応を呈し、7割以上が加害者に対する不信感を抱いていた。業務への影響は少なかったが、男女とも半数近くが勤労意欲の低下を呈していた。本調査は、クライアント(CL)から性的対象とみなされ、スタッフからの助けが得られないとの女性ソーシャルワーカー(SW)の訴えに端を発する。単にCLの行動を問題視するのではなく、SWとしてCLの逸脱行動をアセスメントし、適切に対処するための援助技術を獲得するための教育・訓練とともに、就業環境やSWを取り囲む支援体制の整備が不可欠である。セクシュアル・ハラスメント(以下セクハラ)は労働者の能力発揮を阻害する。セクハラ予防はSWを守るとともにCLよりよい援助を提供する上で重要である。平成11年4月「職場におけるセクハラ防止のための配慮義務」が事業主に課せられ、一般企業の労働者を対象とした調査は実施されているが、SWに対する調査はなされていない。そこで、SWの就労環境・セクハラの実態を把握し、労働者として当然守られるべき安全な就労環境を整備するための提言を行うとともに、今後、現職者・学生の教育・訓練プログラムの開発、対処スキルを獲得するのための教授法、教材開発をするための基礎資料とすることを目的に平成14年2月、日本アルコール関連問題ソーシャルワーカー協会(ASW)の会員を対象に質問紙票による実態調査(郵送法)を行った.Maypole(1986)の調査では男性SWの14%が被害体験していたこと、また、被害者数、内容、心身・仕事への影響などの性差を比較するためにも、両性に対して実施した。調査票は、国内のセクハラ実態調査、英・米における援助職者のセクハラ・クライエントからの暴力被害に関する調査をもとにを作成した。調査内容は、対象者の属性、現在の就労環境(事業主配慮義務の実施状況、職員の男女比、男女の対等性、職員の支援体制など)、セクハラに関する教育・訓練の経験、被害体験である。さらに、被害体験があると回答した者には、加害者との関係・対応・結果、心身、仕事への影響などについて調査した。

しかし、上司や同僚・部下など継続的な関係では、「積極的対処」はしづらく、やんわりと行動を制したり、冗談ではぐらかす「消極的な対処」や無視といった「回避的対処」をとる傾向がみられた。被害による影響では、男女とも半数近くが抑うつ反応を呈し、7割以上が加害者に対する不信感を抱いていた。業務への影響は少なかったが、男女とも半数近くが勤労意欲の低下を呈していた。
全固体リチウム－空気電池の長寿命化に向けた空気極の開発

全固体リチウムー空気電池の特性を向上させるために、触媒の検討を行った。これまで空気電池用の有望な触媒として報告されているRuO2に着目し、RuO2-CNT電極、RuO2電極の作製を行い、全固体電池用の空気極として適用を行った。RuO2-CNTの担持率やLAGPとの混合比などを変化させ、電極特性を調べた。その結果、RuO2-CNTの担持量や固体電解質との混合比によって特性が変化し、CNTのみの場合に比べ特性を改善できることがわかった。一方で、RuO2のみの場合は、CNTに比べ表面積が小さいため良好な伝導パスの形成が難しくなり、特性が低下することが分かった。これまでの検討から全固体リチウムー空気電池のサイクル劣化の原因の一つとして、CNTの劣化が示唆された。放電後には観測されなかったCNTの形状変質が充電後に観測されたことから、充電時に高電位の酸化雰囲気に曝されることが原因として考えられる。非水系電解液を用いた空気電池では触媒を用いることで、充電電圧の低減や炭素材料の保護による電池の長寿命化が報告されている。そこで今年度は、触媒担持カーボンを合成し、全固体リチウムー空気電池に応用し、その特性の評価を行った。まず本研究を行うにあたり、各電池間での比較を行うため、より再現性の高い電池作製方法の確立を行った。触媒担持カーボンはカーボンナノチューブにRuO2を担持させたものを合成した。合成したRuO2-CNTを用いた全固体リチウムー空気電池の特性を評価したところ、充電時の電圧低減およびサイクル特性にあまり効果が見られなかった。これはRuO2の担持量が適切でないため、反応場となる3相界面でうまく機能できていない可能性が考えられた。そこで、現在は担持量を変化させたRuO2-CNTの合成と適用について検討を行っている。また、次年度予定の非炭素系材料を用いた電池の開発に着手した。空気極内の電子伝導体に、炭素の代替としてITOを用いることとした。触媒としてRuを担持させたRu-ITOを用い、全固体電池を作製し、評価を行った。現在のところ電池の作動に成功し、電極作製条件の最適化に取り組んでいるところである。実験の結果から、今年度の目標である触媒担持カーボンの評価についてはさらに検討を進めることとなったが、次年度予定の研究に並行して着手できたことから、総合的に判断して順調に進んでいると考えた。これまで従来のリチウムー空気二次電池の有機電解液を無機固体電解質に置き換えた、高エネルギー密度と安全性を両立する全固体リチウムー空気電池の開発を世界に先駆けて行ってきた。現在のところ繰り返し充放電特性(サイクル特性)に問題があり、劣化メカニズムの特定が必要である。これまでの検討から、充電時の過電圧が高いため、高電位で正極(空気極)が劣化している可能性が高いことがわかってきた。そこで、本研究では充電時の過電圧を低減できる空気極の開発を行い、劣化メカニズムに関する知見を得るとともに、全固体リチウムー空気電池の長寿命化を図ることを目的とした。まず、各セル間の個体差を小さくするために、セル作製方法の検討を行った。空気極側についてはマイクロピペットを利用したドロップキャスト方法の改善を行った。Li負極側については超音波溶接法を用いることで、簡便に再現性の高い固体電解質/Li界面を作製する方法を開発した。これらの手法により、再現性の高い全固体セルを作製することができるようになった。次にこれまで空気電池用の有望な触媒として報告されているRuO2に着目し、RuO2-CNT電極、RuO2電極の作製を行い、全固体電池用の空気極として適用を行った。その結果、RuO2-CNTの担持量によって特性が変化し、CNTのみの場合に比べ特性を改善できることがわかった。これまで得られた結果をもとに、RuO2-CNTの検討をさらに進める。また、Ru-ITOを用いた電池の作動が確認できたが、固体電解質との反応等を詳細に調べ、電極作製条件の最適化をしていく必要がある。電気化学、無機化学
光レドックス反応を基盤とするタンパク質へのN-結合型糖鎖導入反応の開発

タンパク質に天然と同様の結合様式でN-結合型糖鎖を導入する有機化学的手法は未だ開発されていない。筆者は、光レドックス触媒を用いて糖鎖を導入する全く新しい手法でこの課題に取り組む。そのために、以下の事柄について研究を行う。・選択的ラベル化剤の選定・開発・光レドックス触媒による糖鎖導入反応の開発・N-結合型糖タンパク質の実用的化学合成本研究が完成すれば、任意のN-結合型糖タンパク質の合成を簡便に行うことができるため、タンパク質・糖鎖の機能解析やタンパク質製剤の開発などライフサイエンス全般に対して、極めて大きいインパクトと与えることができる。
複雑な構造を持つ高速道路JCTにおける情報案内板の設計基準に関する研究-バーチャルリアリティシミュレーションによる室内実験システムの適用-

本研究では,ドライビングシミュレータを用いた室内実験により運転挙動データを収集し,現在垂水JCTで使用されている案内標識を評価するとともに,記号,文字高,色などの案内標識の構成要素を変更した場合の効果を分析した.ここで事前に被験者の属性を調査し,対象となるJCTの利用経験という属性によって,同程度のサンプル数を持つグループを構成し,グループごとの結果を比較することで,この属性が標識判読に及ぼす影響を把握した.また,事前情報の提供によってJCTの利用経験を疑似的に向上させることができるのではないかと考え,利用経験の無い被験者に,ホームページ上でJCT進入方向の動画を提示し,その結果を他のグループと比較することで効果を検証した.さらに案内標識に対する評価構造をAHPを適用することで表現し,その結果に基づき現状の標識と,それに対する代替案の総合的な評価を試みた.得られた成果として,現状の標識と各代替案の比較および評価構造に基づく代替案の相対比較から,現状の標識には改良の余地があることが分かった.具体的には,できるだけ文字高を拡大するとともに,複雑なJCTの形状を表す矢印を付加することが有効であるとの知見を得た.また文字情報を補うピクトグラムについては,示す内容が一見して理解できるよう配慮することが重要であるという示唆を得た.また垂水JCTの利用経験が無いグループは利用経験が有るグループに対し,本研究で用いた評価指標のうち視認点と判読時間について悪い結果を示すこと,これがHPによる事前情報提供によって改善されることを確認した.この結果は,事前情報提供によって対象となるJCTの利用経験を疑似的に向上させうることの可能性を示しているが,これは今回対象とした複雑なJCTだけに限定されるものではなく,新しい道路インフラの導入を円滑にすることに対して活用することができる知見と考える.本研究ではまず,複雑な構造を持つ高速道路JCTにおいて実際に発生している問題点および現在用いられている案内標識の設置基準についての問題点を,既存の資料の整理・現地調査により明確にした.次に,複雑な構造をもつJCTとして垂水JCTをケーススタディ対象とし,その一部区間をバーチャル・リアリティ技術を応用したCGとして構築した.そしてドライビングシミュレータを用いた室内実験を通じて,運転者の案内標識に対する注視行動やそれに伴う運転挙動を調査し,この結果に基づき,まず現状における問題点を明らかにした.ここで,調査した内容は,アクセル・ブレーキの使用量,走行速度および被験者の判読行動(視点の動きや注視対象物,注視時間,標識の視認地点と判読地点)である.次に,既往の文献などから案内標識の構成要素に着目し,視認性・判読性などの改善を目指した代替案を作成した.また現状の設計要領をふまえ,その内容を生かす形で様々な角度から評価指標を設定し,これらの指標を用いて標識の評価を行った.本研究では,ドライビングシミュレータを用いた室内実験により運転挙動データを収集し,現在垂水JCTで使用されている案内標識を評価するとともに,記号,文字高,色などの案内標識の構成要素を変更した場合の効果を分析した.ここで事前に被験者の属性を調査し,対象となるJCTの利用経験という属性によって,同程度のサンプル数を持つグループを構成し,グループごとの結果を比較することで,この属性が標識判読に及ぼす影響を把握した.また,事前情報の提供によってJCTの利用経験を疑似的に向上させることができるのではないかと考え,利用経験の無い被験者に,ホームページ上でJCT進入方向の動画を提示し,その結果を他のグループと比較することで効果を検証した.さらに案内標識に対する評価構造をAHPを適用することで表現し,その結果に基づき現状の標識と,それに対する代替案の総合的な評価を試みた.得られた成果として,現状の標識と各代替案の比較および評価構造に基づく代替案の相対比較から,現状の標識には改良の余地があることが分かった.具体的には,できるだけ文字高を拡大するとともに,複雑なJCTの形状を表す矢印を付加することが有効であるとの知見を得た.また文字情報を補うピクトグラムについては,示す内容が一見して理解できるよう配慮することが重要であるという示唆を得た.また垂水JCTの利用経験が無いグループは利用経験が有るグループに対し,本研究で用いた評価指標のうち視認点と判読時間について悪い結果を示すこと,これがHPによる事前情報提供によって改善されることを確認した.この結果は,事前情報提供によって対象となるJCTの利用経験を疑似的に向上させうることの可能性を示しているが,これは今回対象とした複雑なJCTだけに限定されるものではなく,新しい道路インフラの導入を円滑にすることに対して活用することができる知見と考える.
口腔粘膜前癌病変の初期遺伝子変異の解明

広域発癌の動物モデルとしての口腔扁平上皮の多段階発癌のモデルが確立できたといえ、肉眼変化と組織変化との対応が可能であり、時期と部位差も検討できた。広域発癌における前癌病変は、隆起性の限局病変に対して、び漫性の背景病変として認められる。発がん剤の連続投与では経時的に増強し、浸潤癌の発生まで多段階の過程を経る。一方、発がん剤の投与を中断すると、上皮異形成は減弱するが、現局性隆起病変は発生し、浸潤癌も発生した。さらに、前癌病変におけるDNA二重鎖切断修復に関与する因子の高発現を見いだし、前癌病変段階では、浸潤癌とは異なる発癌過程に重要な因子であることが示唆された。1.発がんモデル動物による病変の作成:口腔癌好発ラット系統(DAラット)に4NQOを経口投与し、投与後180日までに舌癌および前癌病変を作成する事が出来た。また、病変部舌粘膜上皮を採取した。3.形態学的検索とmRNAおよびDNA抽出:病変部組織からDNA,RNAを抽出し、RT-PCRにより定量的RNA発現量解析を行った。また、組織標本を作製し、免疫組織化学により細胞増殖マーカーの発現を確認した。4. 4NQO誘発DAラット舌癌から癌細胞を分離し、細胞培養系を確立した。今後、エピジェネティック変異の検索、遺伝子変異の検索(LOH解析)、PCRダイレクトシーケンスによる変異解析等と共に、組織型と遺伝子変異との相関の検討を行う準備が整ったといえる。なお、蛍光顕微鏡による細胞内マーカーの検出、および新規に導入されたレーザー共焦点顕微鏡を用いた培養細胞による解析を、当初の計画に加える予定である。また、ヒトにおける病変へ応用するため、日常の診断標本から、問題となる前癌病変症例を抽出し、サイトケラチンと増殖マーカーの発現パタンから、高悪性度異型上皮と低悪性度異型上皮を鑑別する診断根拠となる所見について、第4回アジア口腔顎顔面学会(北京)において発表した。1.発がんモデル動物による病変の作成は、昨年度は口腔癌好発ラット系統(DAラット)に4NQOを経口投与し、投与後180日までに舌癌および前癌病変を作成したが、今年度は、それに加え、初期の変化を検索するため、投与後2週から10週までの初期病変を作成した。また、肉眼的形態変化について、毎週、麻酔下で舌粘膜を撮影、観察することにより、経時的変化と共に、組織像と肉眼変化との対応が可能となった。2.これまで、検索されてこなかった極めて初期にも舌粘膜に多くの変化が見いだされた。肉眼的には水疱形成やびらん・潰瘍などの急性の変化が第2週までに見られ、その後第4週までには自然治癒するが、組織学的変化、すなわち、角化亢進、上皮脚幅の拡大、基底細胞の核多型性、有棘細胞の核小体明瞭化が継続的に、また、進行的に認められ、炎症性あるいは反応性の変化と腫瘍性変化が混在すると考えられ、腫瘍性変化と炎症性変化の異同についての検索とともに、初期に見られる炎症が発がんに及ぼす影響についても、検討すべきであることが判明した。今後、発癌剤投与中断実験により、回復する変化と進行する変化を同定する予定である。3.さらに、GSTp陽性病巣を見いだすことが出来た。陽性病巣では基底細胞核に異型が見られ、極めて初期の腫瘍性病変であると考えられた、今後、極めて初期の微小病巣におけるDNA修復系因子、細胞周期関連因子等の遺伝子変異や遺伝子発現について、組織標本上の微小部分の摘出により検索する。4.また、舌背部粘膜の部位による発癌剤に対する反応性の差異も見いだすことが出来た。舌前方部と中央部までの舌背の糸状乳頭の組織構築と後方部の糸状乳頭の組織構築は異なっているが、この発がんモデルにおける浸潤癌の発生部位は後方部に多く見られる。今後、発癌過程の部位差を検索し、これまで不明であった発癌部位特異性因子を明らかにする。1.前癌病変のモデルの確立ができた。特に、広域発癌の動物モデルとともに、口腔扁平上皮における多段階発癌のモデルといえる。さらに、肉眼変化と組織変化との対応が可能であり、時期と部位による変化についても検討できた。2.広域発癌における前癌病変は、隆起性の限局病変に対して、び漫性の背景病変として認められる。発がん剤の連続投与では、これらの変化は経時的に増強し、浸潤癌の発生まで多段階の過程を経る。一方、発がん剤の投与を中断すると、背景病変としての上皮異形成は、その程度が減弱するものの、現局性隆起病変は発生し、頻度は少ないものの浸潤癌も発生した。

このことは、比較的初期の一定期間までの発がん剤曝露によってDNA変異が生じ発癌過程が始まること、また、連続投与によりDNA損傷が促進する事を示唆している。3.前癌病変における発癌過程に重要な遺伝子変異として、DNA損傷修復に関与する因子を検索したところ、4NQOによって生じると考えられる様々な損傷機構の内、特に二重鎖切断修復に関与する因子の高発現を見いだした。これまで、4NQOにより生じるDNA付加体による損傷が大きな役割を果たすと考えられていたが、これに関連する因子の発現は低く、また、癌抑制遺伝子の発現も低く、前癌病変段階では、浸潤癌とは異なる発癌過程に重要な因子であることが示唆された。4.これらの発癌の初期段階における因子について、遺伝子変異が生じているのか、発現制御の異常であるのか、塩基配列の変異解析等により確定を行い、また、組織形態変化との対応をより詳細に行い、前癌病変の診断に有用な形態変化を明らかにする。
重い電子系的振る舞いを示すLiV_2O_4の高圧下における電子密度解析

ダイアモンド・アンビル・セル型高圧発生装置とヘリウム圧力媒体との組み合わせて重い電子系的振舞いを示すLiV_2O_4の高圧下での室温放射光粉末回折実験を行った。その結果、本物質は室温においても約11万気圧で構造相転移をする事を見出した。この事は本物質の電子-格子-価数との相互作用が高圧力によっても制御されうる可能性を示唆している。加えて、本研究過程において粉末回折法を用いた構造解析手法を確立すべく数々の成果を得ることにも成功した。本研究は、低温で特異な物性(重い電子的振る舞い)を示すLiV_2O_4の物性起源の解明の為に温度・圧力環境場と回折実験(単結晶および多結晶)およびMEM(Maximum-Entropy Method)法との併用により、電子密度変化の追跡を行うものである。本物質では、高圧下でイオンの価数秩序化が考えられるので、圧力下での価数秩序過程も電子密度分布変化から明らかにする事を主眼とする。平成19年度では単結晶育成環境の構築と放射光を用いた室温・高圧下における予備的な粉末回折実験を試み、本系におけるより最適な圧力媒体の選択を行った。平成20年度では、平成19年度で整備した単結晶育成環境を用いてLiV_2O_4の単結晶育成を行うと共に、引き続いて、LiV_2O_4の放射光を用いた室温・高圧下における粉末回折実験を試み、本系におけるより最適な圧力媒体の選択を行うと同時にデータ収集を行った。その結果、本研究過程において量子ビームを用いた結晶構造解析技術として幾つかの派生する成果が上がった。
転写ネットワーク解析によるRunx1の造血制御メカニズムの解明

最終年度は、当該研究でこれまで特定している3種の候補標的遺伝子の転写調節がRUNX1による直接的なものか、あるいは他の転写因子群との協調の上に成立しているものなのか検討を進めた。これら3種の候補標的遺伝子それぞれのプロモーター領域にあるRUNX1結合部位に変異を施した変異型ルシフェラーゼベクターを利用し、RUNX1転写因子の候補遺伝子プロモーター領域に対する作用について解析した。まずHeLa細胞やヒト血球系培養細胞中の転写活性化能をルシフェラーゼアッセイにて検討した。その結果、3種の候補標的遺伝子の変異型ルシフェラーゼベクターのいずれもRUNX1によって正方向に活性化された。次に、RUNX1コンセンサス部位に結合しない変異型RUNX1を用いて同様にルシフェラーゼアッセイを行うと、3種とも候補標的遺伝子の転写は活性化されなかった。くわえて転写活性化ドメインを欠くRUNX1変異体を用いた同様の検討を行なったが、ここでもプロモーターの転写活性化は観察されなかった。このことから、3種のこうした転写調節はいずれもRUNX1と他の転写因子群との協調による可能性が示唆された。次に、これら3種の候補標的遺伝子発現がRUNX1により制御されているかを確認した。RUNX1を強制発現させた細胞及びsiRNAでRUNX1をノックダウンさせた細胞からRNAを精製後、リアルタイムPCRにて相対定量比較を行った。その結果、3種のうち2種の候補標的遺伝子の発現がRUNX1により変化していることを確認することができた。以上より、他の転写因子群との協調によるものであるが、RUNX1はこれら2種の候補標的遺伝子の発現を制御する可能性が示唆された。これらのことから、3種のうち2種の候補標的遺伝子はRUNX1の新規標的遺伝子であるものと考えられた。Runx1による造血幹細胞の分化プロセスの機構の解明を目的として、Runx1の新規候補標的遺伝子の機能解析を行った。ES細胞分化(胚様体形成)モデルの網羅的遺伝子解析により得られた種々のRunx1依存性分子の中で、発現変化が顕著であった3種を新規候補標的遺伝子として選定し、以下の検討を行った。(1)3種の候補標的遺伝子のプロモーター領域についてin silico解析でRunx1結合部位の存在の有無を調べた結果、それぞれに存在することが確認された。そこで、Runx1による転写活性化能をルシフェラーゼアッセイにて検討した。候補標的遺伝子のプロモーター領域とされるRunx1結合部位を含む転写開始点上流に位置するDNA断片をクローニンングし、各遺伝子プロモーター含有ルシフェラーゼアッセイベクターを作成した。次いで、24 well plateに播種したHeLa細胞に対し、リポフェクション法によりRunx1発現プラスミドと各ルシフェラーゼベクターを導入し、48時間後にルシフェラーゼアッセイを行った。Runx1により3種の候補標的遺伝子の転写は正に活性化された。(2)次に、候補標的遺伝子のプロモーター領域のRunx1結合部位付近にRunx1が結合しているかを確認するために、クロマチン免疫沈降法を行った。ヒト慢性骨髄性白血病由来のK562細胞に対し、Runx1抗体で免疫沈降させたDNA断片を鋳型にリアルタイムPCRにて相対定量比較を行った。その結果、3種のうち2種の候補標的遺伝子でコントロール領域と比較してRunx1結合部位付近で顕著なRunx1の結合を認めた。以上より、3種の候補標的遺伝子はメカニズムの一つとしてRunx1が各遺伝子のプロモーター領域に結合し、その発現を制御する可能性が示唆されたことからRunx1の新規標的遺伝子である可能性が示唆された。当初の計画通り選定したRunx1の3種の候補標的遺伝子について、クロマチン免疫沈降法とレポーターアッセイを行い、これらがRunx1の新規標的遺伝子であることが示唆される結果が得られたことから、ここまでのところ順調に計画が進行しているものと考えている。また、3種の候補標的遺伝子のうち、Runx1による発現作用を1種が正に、2種が負に制御されているものとして見出せたことは、これら候補標的遺伝子が今後Runx1による造血幹細胞の分化プロセス機構を詳細に解明していくうえで役に立つ遺伝子であると期待している。当該研究ではこれまでに3種の候補標的遺伝子群を特定している。そこで本年度はこれら3種の候補標的遺伝子の転写がどのようなメカニズムによってRUNX1による制御を受けるのか検討を進めた。コンセンサス配列に結合しない一連の変異型RUNX1の発現ベクターと、RUNX1結合部位に変異を施した変異型ルシフェラーゼベクターを利用し、RUNX1転写因子の候補遺伝子プロモーター領域に対する作用について解析した。まず3種の候補標的遺伝子それぞれのプロモーター領域の下流にルシフェラーゼ遺伝子を導入することによってレポーターコンストラクトを作製した。また、RUNX1結合配列に変異を導入してRUNX1が結合できない変異体プロモーターを作製し、これら変異型プロモーターの下流にルシフェラーゼ遺伝子を繋いだレポーターコンストラクトも作製した。これらのプラスミドと上述のRUNX1変異体とのさまざまな組み合わせを用いて、ヒト血球系培養細胞中の転写活性化能をルシフェラーゼアッセイにて検討した。その結果、3種の候補標的遺伝子のプロモーター領域はRUNX1によっていずれも正方向に活性化された。重要なことに、RUNX1コンセンサス部位に結合しない変異型RUNX1を用いて同様にルシフェラーゼアッセイを行うと、3種とも候補標的遺伝子の転写は活性化されなかった。くわえて転写活性化ドメインを欠くRUNX

1変異体をもちいて同様の検討を行なったが、ここでもプロモーターの活性化は観察されなかった。これらのことから、この3種の遺伝子群はいずれもRUNX1の転写標的であるものと考えられた。現在、これらのプロモーター配列のRUNX1コンセンサス配列変異体のコンストラクトを用いて、こうした転写調節がRUNX1による直接的なものか、あるいは他の転写因子群との協調の上に成立しているものなのか検討を進めている。これまでの探索によって特定した3種の候補標的遺伝子群について、じっさいにRUNX1による転写制御を受けているのかどうか各種RUNX1変異体を用いたレポーターアッセイを用いて解析した。その結果、いずれもRUNX1の転写標的であるものと考えられた。今後はこの作用が直接この転写作用に影響を与える因子かどうかを検討してゆく。これら候補標的遺伝子3種がどのようにRUNX1機能と係るか解析することによって、造血幹細胞制御における重要な知見が得られるものと期待している。最終年度は、当該研究でこれまで特定している3種の候補標的遺伝子の転写調節がRUNX1による直接的なものか、あるいは他の転写因子群との協調の上に成立しているものなのか検討を進めた。これら3種の候補標的遺伝子それぞれのプロモーター領域にあるRUNX1結合部位に変異を施した変異型ルシフェラーゼベクターを利用し、RUNX1転写因子の候補遺伝子プロモーター領域に対する作用について解析した。まずHeLa細胞やヒト血球系培養細胞中の転写活性化能をルシフェラーゼアッセイにて検討した。その結果、3種の候補標的遺伝子の変異型ルシフェラーゼベクターのいずれもRUNX1によって正方向に活性化された。次に、RUNX1コンセンサス部位に結合しない変異型RUNX1を用いて同様にルシフェラーゼアッセイを行うと、3種とも候補標的遺伝子の転写は活性化されなかった。くわえて転写活性化ドメインを欠くRUNX1変異体を用いた同様の検討を行なったが、ここでもプロモーターの転写活性化は観察されなかった。このことから、3種のこうした転写調節はいずれもRUNX1と他の転写因子群との協調による可能性が示唆された。次に、これら3種の候補標的遺伝子発現がRUNX1により制御されているかを確認した。RUNX1を強制発現させた細胞及びsiRNAでRUNX1をノックダウンさせた細胞からRNAを精製後、リアルタイムPCRにて相対定量比較を行った。その結果、3種のうち2種の候補標的遺伝子の発現がRUNX1により変化していることを確認することができた。以上より、他の転写因子群との協調によるものであるが、RUNX1はこれら2種の候補標的遺伝子の発現を制御する可能性が示唆された。これらのことから、3種のうち2種の候補標的遺伝子はRUNX1の新規標的遺伝子であるものと考えられた。