hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光白色Ｘ線による単結晶延性損傷評価法の開発

これは測定領域の違いも原因の一つと考えられたが、白色X線法では転位セルサイズが大きく評価されることがわかった。転位密度については、白色X線法により得られた結果は、ノッチ近傍から離れるに従って増加傾向となりピーク(約3.5×10^14/m^2)を示した後は減少傾向を示した。一方、高倍率のTEM像からHAMの関係式により算出した転位密度も増加、減少の傾向を示した。しかし、最大で約1.0×10^14/m^2と白色X線法に比べ1/3程度になった。TEMによる転位密度評価においては、サンプル作製過程で転位が減少する影響が考えられた。平成29年度は、平成28年度に放射光施設SPring-8で行う予定だった実験も含めて実施したため、当初実験予定のシリコン単結晶については測定していないが、アルミニウム単結晶の測定からシリコン単結晶を用いなくても装置関数の検討も可能であったため、今年度に予定していた検討項目である1)測定装置や測定方法に依存する装置関数の評価法の検討、2)放射光白色X線の透過回折X線プロファイルから装置関数を分離する方法の検討、3)アルミニウム単結晶の転位セルサイズ、転位密度の評価、については実施できている。しかし、最密六方晶HCPであるマグネシウム単結晶試料については実施できていない。そのため、全体としては当初の予定よりやや遅れていると判断する。H30年度は、最密六方晶HCPとしてマグネシウム単結晶試料を用いた延性損傷評価を行った。まず、結晶方位が明らかなマグネシウム単結晶に4点曲げ負荷し塑性変形させた。除荷後の試験片にSPring-8において白色X線を照射し透過した回折X線プロファイルから延性損傷状況を評価した。測定の結果、0002面(底面)における白色X線の透過回折X線積分強度分布が圧縮側で高い分布を示し、引張り側ではほとんど見られなかった。この原因として、双晶の発生が考えられたが、実際にTEMで観察したところ、双晶の発生が確認できた。また、透過回折X線積分強度からマグネシウム単結晶内部における非底面すべりの発生などが推測できることが明らかとなった。これまでの研究成果をまとめ、単結晶内部の延性損傷進展に関する放射光白色X線による評価手法としての有用性を検証した。本研究では、放射光白色X線によるプロファイル解析手法を基に、単結晶内部の特定された結晶方位から得られる単一の回折X線プロファイルから、延性損傷を評価する手法を検討した。平成28年度30年度において、1)測定装置や測定方法に依存する装置関数の評価法の検討、2)放射光白色X線の透過回折X線プロファイルから装置関数を分離する方法の検討、3)転位セルサイズ、転位密度の評価法の構築などを行った。実際にアルミニウム単結晶に引張り負荷による延性損傷を導入した場合の転位セルサイズや転位密度について、放射光施設SPring-8で行った白色X線法とTEM観察による結果を比較検討した。その結果、白色X線法では転位セルサイズが大きく評価されること、転位密度については、TEMによる測定結果に比べ高い値を示したが分布については定性的に一致することが明らかとなった。単結晶内部の延性損傷評価において本手法の有用性が確認できた。
岩盤河川の風化侵食と地形変化の相互作用

一般的に岩盤は乾湿風化を受けると、ヒビの多い構造になり、その強度と侵食耐性が低下する。また、岩盤の砂礫による被覆率は、給砂量と飽和流砂量の比でモデル化されているが、岩床粗度が被覆率に与える影響については未解明な部分が多い。本研究では、乾湿風化による強度低下率と侵食速度増加率について室内実験により明らかとし、これを定式化した。また、水路実験により被覆率、給砂量、岩床粗度の関係を分析した。最後に、上記検討を考慮した物理ベースの解析モデルを開発し、給砂量と粗度が岩床上の砂礫被覆割合に与える影響について感度分析を行った。近年,岩盤河川の急激な河床低下により,橋脚や護岸の安定性が低下し,被災する事例が増加している.これらの岩盤河川は,乾湿により風化しやすいこと,固結度が低いため流砂により侵食されやすいことなど共通の特徴を持っている.しかし,風化ー侵食のプロセスは未解明な部分が多く,これが岩盤河川の侵食地形を予測する上での課題となっている.そこで,本研究は,1.実験による風化ー侵食プロセスの定式化,2.風化ー侵食プロセスを考慮した河床変動モデルの開発,3.風化ー侵食により形成される地形と形成条件の解明を目的としている.1.に対する本年度成果:実際の岩盤河川から岩盤ディスクを採取し,これに人工的な風化処理(乾湿繰り返し)を加え,風化度合ごとの侵食速度と物性値(強度など)を実験的に調査した.実験の結果,(1)岩盤の侵食速度は、岩質に関係なく一軸圧縮強度の-2乗に依存すること,(2)一軸圧縮強度は,乾湿サイクル数の増加に伴い,低下すること,(3)乾湿1サイクルにおける一軸圧縮強度の低下量は,岩質によって異なることが確認された.2.に対する本年度成果:次年度に乾湿風化プロセスを導入するために,地形変動モデルの改良も行った.改良点は以下の3点である.(1)空間的な岩盤強度の違いの考慮できるようにした,(2)流量規模によって異なる流砂の移動形態(掃流砂・浮遊砂)とそれに伴う侵食プロセスの違いを考慮できるようにした.3.に対する本年度成果:侵食のみを考慮したモデルを用いて,土砂供給と侵食地形の関係を数値実験により分析した.分析の結果,(1)供給土砂量が多い場合,砂礫は交互砂州の様に岩盤上に堆積し,露岩部のみ侵食されるため1つの深い澪筋が形成された.(2)供給土砂量が少ない場合,砂礫は殆ど堆積せず複数の澪筋が形成された.近年,岩盤河川の急激な河床低下により,橋脚や護岸の安定性が低下し,被災する事例が増加している.これらの岩盤河川は,乾湿により風化しやすいこと,固結度が低いため流砂により侵食されやすいことなど共通の特徴を持っている.本研究は,様々な岩床侵食地形の形成条件の分析を目的としている.本研究の最終年度は,1風化ー侵食プロセスの定式化,2岩床粗度と被覆率の関係の分析を行った.1に対する成果:岩盤河川から岩盤ディスクを採取し,これに人工的な乾湿風化処理を加え,風化度合ごとの侵食速度と物性値を実験的に調査した.この結果,(1)侵食速度が引張強度の-2乗,流砂量の1乗,粒径の0.5乗に依存することを確認した,(2)一軸圧縮強度は,乾湿サイクル数の増加に伴い,低下することを確認した,(3)本実験および既往実験を基に,乾湿風化を考慮した流砂による岩床侵食式を提案した.2に対する成果:砂礫により被覆されていると岩床は侵食されない.このため,岩床侵食地形を解析するためには,砂礫被覆箇所の予測が重要となる.そこで,砂礫被覆と岩床粗度,給砂量の関係を理論的に分析した.研究機関全体の成果:実験による風化ー侵食メカニズムの定式化,岩床の砂礫による被覆面積と粗度,土砂供給の関係の理論的な分析,上記検討を踏まえた数値解析モデルの構築し,土砂供給量と侵食地形の関係を数値実験により分析した.分析の結果,(1)供給土砂量が多い場合,砂礫は交互砂州の様に岩盤上に堆積し,露岩部のみ侵食されるため1つの深い澪筋が形成された.(2)供給土砂量が少ない場合,砂礫は殆ど堆積せず複数の澪筋が形成された.

工学当初計画通り,風化度合ごとの侵食速度と物性値(強度など)を実験的に調査し,乾湿風化プロセスを導入するためのモデル改良も進んでおり概ね順調と言える.次年度は風化ー侵食プロセスを定式化し,これを組み込むことにより河床変動解析モデルの精度向上を図る.また,岩盤の風化作用に影響する流量変動(洪水流量と渇水流量の比,サイクル数),岩盤の侵食に影響する供給土砂量を変化パラメータとした数値実験を行い,風化ー侵食により形成される地形と形成条件の解明を行う予定である.
要支援高齢者における生活活動能力指標の確立

対象者は、全国の通所介護サービスを受給する要介護認定高齢者であり、平成24年度実施した調査データをベースラインとした縦断データの構築を行った。集計の際には、ベースライン検査結果が要支援1,2のみにかぎらず、要介護認定を受けて同意が得られた人に対し、介護認定情報の変移を確認した。分析対象者数は当初計画より増え10582名であり、13ヶ月間の介護認定情報の変化を追跡した。目的変数は要介護認定とした。13ヶ月間で1ヶ月度の認定情報を確認し、介護認定状況が悪化した群と維持・改善した群に分け、その関連要因を調べた。説明変数としては、年齢、性別、併存疾患、ベースライン時の介護認定状況とNCGG-FATとした。分析の結果、介護認定状況が悪化した群は年齢が高く、呼吸器疾患や認知症の人が多く見られた。また、ベースライン時の介護認定状況が軽度である人や、NCGG-FATによる生活機能が低かった。多変量分析を用いた結果、要介護認定のリスクに関連していたのは、年齢が高い、治療中の疾病あり、服薬数多い、NCGG-FATによる生活機能が低いこと、でった。本研究により、NCGG-FATによる予測妥当性が確認され、要介護認定変移との関連がみとめられた。今後15年間で後期高齢者の人口は日本全国で現在の1.5倍以上になり、要介護状態に陥る高齢者が急増するものと考えられる。年齢階級別要介護認定率を一定と仮定すると、2009年における認定率16.2%に対して、2035年には23.6%(2009年の1.5倍)に達すると推定されている(厚生労働省老健局)。介護保険制度が持続可能性ある制度として確立するためには、今後数十年間の要介護認定者数の伸びをどこまで縮小できるかが重要となろう。このような背景から、平成18年度の介護保険制度改正においては、「予防重視型システムへの転換」がなされた。要支援や要介護1の認定者が急増している一方、要介護状態の軽減や悪化防止の軽減のためには、生活機能の保持が重要な側面を持ち、とくにIADLの低下予防が、その後に生じる機能障害を予防するために重要である。そこで、我々の研究チームは平成24年度、要支援高齢者に適切なIADL指標を作成した。この調査の実施によって、要支援高齢者のIADL能力の実態を把握することが可能となったが、開発したIADL評価指標(NCGG-FAT)が予測妥当性、構成概念妥当性を有するかどうかは明らかとされなかった。本研究の目的は、要支援認定者の日常生活能力の低下と要介護認定の推移との関係を明らかにするために、要支援認定を受けた高齢者3,000名を対象とした要介護認定の追跡調査を実施して、要介護認定の悪化がNCGG-FATにより予測可能か検討する。また、生活機能状況とNCGG-FATとの比較・検討を行うことにより、構成概念妥当性を検討する。本調査の調査対象者は、全国に通所介護サービス事業所を有する株式会社ツクイの施設利用者を対象として本研究の実施体制に関する折衝を行った。ツクイは全国に約353カ所の事業所を運営しており、要支援1、2の施設利用者は3,800名程度(2012年現在)存在している。また、平成24年度でも協力を得ており、予測妥当性を検証するために、24年度の対象者における追跡調査が必須と考えた。これらの調査の意義を説明し折衝の結果、平成24年度からの対象者に関して、追跡の介護認定情報に関する提供に承諾を得た。中間報告や分析の結果に関しては、打合せを通じ、共有することとした。調査内容としては、IADL指標(NCGG-FAT)を用いた。また、要介護認定における情報収集として、平成24年度のIADL指標(NCGG-FAT)による調査をベースラインとし、年度内に2回、調査対象者の介護認定データ、サービス提供内容における情報(回数、時間等)を調査する。その他としては、性、年齢、既往歴、介護保険サービス利用日数および内容等を用いた。今後の研究の推進方策に関して、計画書とおり、実施する。

当研究の計画は、26年度内に3回、調査対象者の要介護認定における情報を調査・追跡する予定である。そのために、調査実施機関との打合せを重ねる。本研究を進行することにあたり、最も課題となるのは調査対象者の個人情報である要介護認定データの提供である。また、エンドポイントとする要介護認定データは個人の認定申請状況により時期が変更するため予測ができず、発生するたびの収集は不可能である。そのため、委託先と共同研究体制を整えるとともに、本研究で連結不可能匿名化データのみを管理することを明確にして情報収集を行う。また、通所介護事業所との連携を密にし、情報提供時期における柔軟性をもてるように努力する。また、データセットの構築のために、データクリーニングと前年度のデータの確認を実施する。データ構築の後は、分析・報告書作成のための分析を行う。研究の結果は、順次国内外での学術大会で発表・投稿するとともに、本調査の協力機関に結果のフィードバックをする。次年度使用額が生じた理由として、2年間の計画であるため、本調査を実施するに当たり、実査を充実するためには調査データ構築のための人件費の施行は次年度のほうが効率的と判断したためである。なお、研究成果発表や打合せの頻度においても同様に次年度においても充実させることが、本調査で必要と判断したためである。本調査を実施するに当たり、調査データ構築のための人件費の施行を次年度に実施する。なお、研究成果発表や調査実施団体との打合せの頻度においても同様に次年度においても充実させて効率よく使用する予定である。
外国人留学生の来日前の基礎科学教育の実態調査に基づく留学生教育の改善に関する研究

【目的】各国の基礎科学教育での事項のとりあげかたの粗密を知ることにより留学生に対する我が国の科学教育をきめ細かやかなものにすることと、各国の基礎科学教育の優れている点を知ることにより我が国を含む各国の基礎科学教育の改善に資すること。【方法】我が国への留学生が多いアジア諸国と我が国の高等学校レベルの数学と理科の教科書について調査した。各国の教科書は国内では殆ど収集されていないので現地から取り寄せ、留学生の協力を得てそれらの教科書を解読し、我が国の教科書と比較検討した。【結果】〔国別〕授業時間数および教科書の分量は我が国と比べて、韓国は同程度、中国は1.52倍程度、インドネシア・タイ・マレーシアは23倍程度である。特にこれら東南アジア諸国の教科書は例も豊富で丁寧に記述されており学習者の主体的活動を重視した構成である。〔数学〕中国では線形近似として微分の概念の提示、数値計算の重視、行列式の導入などに工夫が見られる。〔物理学〕各国ともほぼ同様な内容である。インドネシアではニュートンの3法則の内的関連を説明するなど意欲的である。〔化学〕中国では酸性雨など環境問題に触れている。高分子化合物の記述はない。インドネシアでは化学史にも言及し質量ともに充実している。〔生物学〕インドネシアでは我が国のものと比べ、内容は分類が詳しいほかは似ているが、分量は2倍ある。〔地学〕いずれの国も程度が高い。特にインドネシアやマレーシアでは、広い範囲をカバーし興味ある主題に力点を置きレイアウトも魅力的である。中国も内容は優れているが副数材に思考力より記憶力を試す問題が多い。〔総括〕各国とも優れた教材を用いており我が国が学ぶべき点は多い。今後の課題は、この教科書調査をさらに細部にまで亙って実施することと、これらの教材を用いて実際にどのような教育がなされているかを現地に赴いて調査することである。
ゲノム多型情報を基盤とした摂食障害罹患感受性遺伝子検索―罹患同胞対解析を用いて―

本年度は、検体の収集を第一に目的とする年度である。結果:平成14年度3月末までに摂食障害罹患回胞対の試料は17組収集した(内、トリプルは1組)。また、弧発例は各病型別では大まかに分けて、おおよそAnorexia Nervosa(拒食症)100検体(むちゃ食いの既往なしが65検体ほど、既往ありが35検体ほど)、またBulimia Nervosa(過食症)が37検体(拒食症の既往あり17検体ほど、既往なしが20検体ほど)を収集した。全国各地の約65施設の研究協力者に対し、実際の患者・罹患同胞・家族への説明方法やその実際の手順、インフォームドコンセントの取得手続き方法、試料の送付および管理について直接説明し、周知徹底した。また、摂食障害遺伝子研究協力者会議を開催し、罹患同胞対連鎖解析の講演会を2回開催(講師:笹月健彦国立国際医療センター研究所長)全国から計30名以上の研究協力者が参加した。さらに、同胞例を対象とするEating Disorder Examination 12.0 (EDE 12.0)構造化面接の実践講習会を医師、心理士を対象に3回開催した。また、新聞に本研究の解説を行い、広報活動も実施した。患者/家族の人権および利益保護の為に作成された本研究についての「説明書および同意書」を各施設で検討もしくは利用し、各施設で患者および家族に対する人権擁護の下に問題なく試料および情報収集が迅速に遂行出来る様に準備を進めた。
一卵性双生児統合失調症不一致例及び健常一致例の遺伝子発現解析

統合失調症は生物学的な病態の解明が急務である。もし生物学的な違いが統合失調症不一致例双生児間に存在すれば、その差異は疾患に関わる手がかりとなる可能性があると考えられる。本研究では、一卵性双生児統合失調症不一致例のリンパ芽球における網羅的遺伝子発現解析を行い、mRNA発現レベルでは不一致例双生児間に差異が存在する可能性があること、さらにDPYD及びIGHMが統合失調症病態解明のための候補遺伝子であることを示した。申請者らはかつて統合失調症一卵性双生児不一致例リンパ芽球を用いた研究から、分子生物学的差異が存在する可能性を示唆した。もし違いが存在すれば、疾患に関わる有力な候補を示しうると考えられるが、そもそも不一致例内に分子生物学的差異が存在するのか、あるのならその差は何か、は未だ明瞭ではない。本研究は、新たに見出した一卵性双生児統合失調症不一致例3組及び健常双生児例3組のリンパ芽球の網羅的mRNA発現解析により、不一致例間に発現の差異はあるのか、を検討した上で、候補遺伝子の同定を試みるものである。平成27年度は、新規に見出した統合失調症不一致例3組(42歳女性、42歳女性、25歳女性)および健常双生児一致例3組(いずれも女性)を対象とし、採血後にリンパ球のみを分離後、Epstein-Barrウイルスを用いて芽球化した細胞を用いた。各双生児内において統計学的に変動している遺伝子を抽出するため、それぞれの双生児について一組あたり3回の独立した培養を行った。それぞれの双生児はセットで培養を行い、双生児ペア一回あたりの条件を可能なそろえることにより、培養による影響が生じないようにした。培養は終了し、Total RNAを抽出し、その後のエクソンアレイによる実験を順次すすめていている。なお、エクソンアレイはSurePrint G3 Human Exonマイクロアレイキット2x400Kを用いており、Total RNA 50ngからCy3標識されたターゲットRNAを作成し断片化、ハイブリダイゼーションを行い、DNAマイクロアレイスキャナ(Agilent DNA Microarray Scanner (G2565CA))を用いて画像の取得を行っている。統合失調症一卵性双生児不一致例リンパ芽球の双生児内で可能な限り条件を揃えて行う培養について順調に施行でき、抽出したmRNAについて順次エクソンアレイによる網羅的mRNA発現解析に供することができている。おおむね順調に進展していると考えられる。もし違いが存在すれば、疾患に関わる有力な候補を示しうると考えられるが、そもそも不一致例内に分子生物学的差異が存在するのかも明瞭ではない。本研究では、新たに見出した一卵性双生児統合失調症不一致例3組及び健常双生児例3組のリンパ芽球の網羅的mRNA発現解析により、不一致例間に発現の差異はあるのか、を検討した上で、候補遺伝子の同定を試みるものである。不一致例3組および健常一致例3組を対象とし、リンパ球をEBウイルスで芽球化した細胞を実験に供した。各双生児内において、統計学的に変動している遺伝子を抽出するため、一組あたり3回の独立した培養を、双生児ペア一回あたりの条件を可能な限りそろえて行った。リンパ芽球よりTotal RNAを抽出し、エクソンアレイ(SurePrint G3 Human Exonマイクロアレイキット2x400K)による実験を行った。Total RNA 50ngからCy3標識されたターゲットRNAを作成し断片化、ハイブリダイゼーションを行い、DNAマイクロアレイスキャナ(Agilent DNA Microarray Scanner (G2565CA))を用いて画像の取得を行い、その画像から、Feature Extractionを用いて、QC Report、データを取得、agilent社のGeneSpringを用いて解析を行っている。なお、アレイには一度に2サンプルのハイブリダイゼーションを行うことができるが、位置の影響を除外するため、同一サンプルに対し、場所を交換して2回行っており、データの階層線形モデルの枠組みで双生児間におけるmRNA発現量の違いについての検定を行っている。統合失調症一卵性双生児不一致例3組および健常双生児例3組のリンパ芽球由来mRNAについて、同一サンプルのハイブリダイゼーション位置を交換してのデータも含め、mRNAデータ取得を終了している。また、並行して双生児不一致例解析より得られた候補遺伝子についての検討を行うための非血縁の患者、健常者由来のリンパ芽球の培養も開始しており、おおむね順調に進展していると考えられる。本研究では、新たに見出した一卵性双生児統合失調症不一致例3組及び健常双生児例3組のリンパ芽球の網羅的mRNA発現解析により、不一致例間に発現の差異はあるのか、を検討した上で、候補遺伝子の同定を試みた。

不一致例3組および健常一致例3組を対象とし、リンパ球をEBウイルスで芽球化した細胞を実験に供した。各双生児内において、一組あたり3回の独立した培養を、双生児ペア一回あたりの条件を可能な限り揃えて行った。リンパ芽球よりTotal RNAを抽出し、エクソンアレイ(SurePrint G3 Human Exonマイクロアレイキット2x400K)による実験を行い、データはagilent社のGeneSpringを用いて解析した。なお、アレイには一度に2サンプルのハイブリダイゼーションを行うことができるが、位置の影響を除外するため、同一サンプルに対し、場所を交換して2回行い、データの階層線形モデルの枠組みで双生児間におけるmRNA発現量の違いについての検定を行った。その結果、変動している遺伝子数及びプローブ数は不一致例では健常一致例に比して多い傾向であり、なおかつ、不一致例で共通して変動しているプローブの分布はランダムでなく、疾患の有無と発現の増減が有意に関連していたことから、不一致例リンパ芽球においてmRNA発現レベルにおいて差異が存在する可能性が示された。さらに統合失調症罹患双生児においてはDPYD及びIGHMの発現低下を認め、これらは病態に関わりうる候補遺伝子と考えられた。統合失調症は生物学的な病態の解明が急務である。もし生物学的な違いが統合失調症不一致例双生児間に存在すれば、その差異は疾患に関わる手がかりとなる可能性があると考えられる。本研究では、一卵性双生児統合失調症不一致例のリンパ芽球における網羅的遺伝子発現解析を行い、mRNA発現レベルでは不一致例双生児間に差異が存在する可能性があること、さらにDPYD及びIGHMが統合失調症病態解明のための候補遺伝子であることを示した。今後、引き続きエクソンアレイを用いた網羅的mRNA発現解析を勧め、そもそも一卵性双生児統合失調症不一致例リンパ芽球にmRNA発現レベルで差異が存在するのか、存在する場合は、どの遺伝子の発現が変動しているのか、を明らかにし、差がみられたものについては病態への意義を検討していく。引き続き、取得したmRNA発現量データの解析をすすめ、一卵性双生児統合失調症不一致例リンパ芽球においてmRNA発現の差異が存在するのか、存在する場合の候補遺伝子を抽出を行い、非血縁の患者、健常者由来のリンパ芽球での検討も含め、統合失調症病態への意義を検討していく。精神神経科学本研究の中心課題である一卵性双生児統合失調症不一致例のリンパ芽球の網羅的mRNA発現解析について、まずはリンパ芽球の培養を行った。比較的順調に進行したものの、独立しての培養など慎重に行う必要があり、その後の発現解析についての当該年度内に終了できなかったものがあったため、次年度使用額が生じた。一卵性双生児統合失調症不一致例の解析は比較的順調に進行しているものの、非血縁の患者、健常者由来のリンパ芽球の培養は、サンプルの選択、培養を慎重に行う必要があり、その後の実験に供するまでにはいたらず、次年度使用額が生じた。引き続きの網羅的mRNA発現解析を順次施行していくとともに、一卵性双生児統合失調症不一致例内に差異の有無を検証する。解析より候補遺伝子が判明すれば、その病態への関与についての検討を、翌年度の助成金とあわせすすめていく。
自由航走模型船の新しい非接触制御計測システムの開発

従来の無線式模型船操縦装置では困難な多様な自由航走試験に対応できる新しい非接触式の制御計測システムを開発した。この方法は、模型船内にマイクロコンピュ-タを塔載して、陸上のパ-ソナルコンピュ-タとワイヤレスモデムを介して9600BPSのディジタル通信を行うとともに、船内のマイクロコンピュ-タシステム上のA/D、D/A、DIO交換ボ-ドを陸上のパ-ソナルコンピュ-タからの無線指令により作動させて、プロペラや舵を動かしたり、各種の状態量を計測するものである。さらに、位置計測に関しては、2台のビデオカメラで模型船上の輝点を光学的に追跡し、画像処理と座標交換により二次元もしくは三次元の位置を割り出す方法も開発した。この方法では、模型船の排水量が小さくて船内に計測器類を塔載できない場合にも適用できる利点があり、また、船内に塔載したジャイロ信号との併用により、波浪中等の6自由度計測も可能である。開発したシステムを以下のような実験に適用して、その有効性を確認した。1)長水槽内での規則波追波中の転覆実験(ハッチカバ-をとりつけて完全水密で転覆等の衝撃にも耐えること、ビデオカメラとジャイロを併用した6自由度位置計測が可能なことを確認)2)屋外の角水槽での規則波・不規波追波中転覆実験(屋外での通信に障害がないことを確認、ビデオカメラによる位置計測は行わず)3)屋外の角水槽での静水中操縦運動実験(屋外でのビデオカメラによる位置計測システムの性能確認とさらにジャイロ信号を併用した運動計測(特に横流れ速度)への拡張)本研究の成果については順次公表する予定である。自由航走模型船に種々の形態の新しい実験を適用するための非接触式の制御及び計測のためのシステムを二年度にわたり開発するのが本研究の目的であるが、その初年度として主に次のような研究を行なった。(1)自由航走模型船を制御するための装置として16ビットのマイクロコンピュ-タを模型船内に搭載し、陸上のパ-ソナルコンピュ-タとFM波を使った無線のディジタル回線で交信することにより陸上から模型船のメインモ-タ、舵などを制御するシステムを設計し製作した。(2)この装置を用いて平水中の操縦性試験及び追波中の転覆実験を実施し、システムの基本動作の確認を行なった。(3)波浪中に緩係留された浮体の長周期運動を水槽実験により行なう際従来式の位置計測(例えば、ピアノ線、プ-リ-を介したポテンショメ-タ)では、わずかの摩擦力のために正確な計測ができない。そこでビデオカメラを用いて模型上の1つの輝点を光学的に追跡することによって計測する方法を適用した。(4)肥大船の波浪中抵抗増加の理論的推定の精度を向上させるためには船首付近のdiffraction waveを精度よく計測する必要がある。そのためには非接触計測が有効であるが、それを写真解析により求めるための基礎的な検討を行なった。(5)実海面において得られた写真よりその海面の波高の時系列デ-タを推定する方法について理論的な検討を加えた。平成元年度に製作した模型船の非接触制御システムの改良を行うとともに、それを用いて船舶技術研究所の運動性能水槽(80×60m)において規則波及び不規則斜め追波中の転覆実験を行った。その結果、本システムが屋外においてもまた過酷な追波中の転覆実験においても有効であることがわかった。さらに、大阪大学の操縦性能実験池(約100×60m)において、ビデオカメラ2台による非接触位置計測システムを開発し、模型船の自由航走試験に適用して位置の計測を行い、従来の超音波式位置計測システムと同等の計測精度を得た。また、屋外で本システムを適用するための検討を同時に行い、固体素子カメラ、フィルタの選定や設置場所、模型船にとりつける発光体の選定について考察を行った。

一方、計測された位置情報をもとにして、通常の計測方法では計測が難しいとされる船の横流れ速度を抽出する計算方法も開発し、十分な精度が確保できる見込みを得た(検証するための計測器がないため、定量的な検定は行っていない)。また、こうして観測された誤差を含む横流れ速度や旋回角速度から真値を推定するシステム同定法についても研究を行い、横流れ速度が精度良く計測できるシステムを持った神戸商船大学の練習船深江丸III世号を用いた実船実験結果に適用してその有効性を確認した。最後に、本システムの総合的な評価を行うため、追波中の転覆実験結果をもとに、実験時に撮影したビデオ映像を再現するコンピュ-タ・アニメ-ションシステムにより計測結果が十分な精度であることを確認した。本研究の成果については順次公表する予定で準備中である。
金属元素を配位子として活用する新触媒・新反応の開発

本研究の目的は,独自の錯体設計に基づき「後周期遷移金属でありながら極めて高いイオン結合性・求核性を持つ遷移金属錯体」を開発し,それを活性種とする単純炭化水素分子の高難度分子変換を実現することである。本年度は昨年度までの,6,6"-bis(phosphino)terpyridineをN,P-多座配位子とするパラジウム錯体に関する検討に加え,13族金属ーイリジウム錯体の合成と反応性について検討を行った。その結果,N,P-多座配位子上のカチオン性ガリウムに対して一価イリジウムを作用させることで,中性一価のガリウム(ガリレン)をピンサー型配位子とする三価イリジウム錯体が合成できることを見出した。本錯体の構造はX線結晶構造解析により決定した。本錯体は,ガリレンを持つピンサー型錯体の初めての合成例である。本錯体はそのピンサー型構造に起因し、ガリレン部位を保ったまま様々な錯体反応を起こすことを明らかとした。例えば,カリウムグラファイトによる2電子還元により,ガリレン配位子と塩化ガリウムをZ型配位子として持つ珍しい一価イリジウム錯体を合成することができた。またこの錯体は,一酸化炭素の配位や,シランの酸化的付加を起こし,新たなイリジウム錯体へと変換することができた。これらの構造解析,反応性の解析から,ガリレン配位子が極めて強力な電子供与性配位子として働いていることが明らかとなった。これらの結果は,13族金属を配位子とする遷移金属錯体の反応性について新たな知見を与えるものであり,本研究をさらに推進するものとして重要である。これまで進めてきた6,6"-bis(phosphino)terpyridineをN,P-多座配位子とする二核金属錯体合成法に従い,初めてのガリレン配位子を持つピンサー型イリジウム錯体の合成に成功し,そのユニークな反応性を明らかにすることができた。また,これらの結果について論文投稿することができた。そのほかの13族金属配位子についての検討や,ロジウム錯体に関する検討,他の多座配位子を用いた検討も進めており,概ね順調に進展していると判断できる。ガリウム以外の13族金属を配位子とするイリジウム錯体の合成,構造,触媒反応への利用について検討を行う。また,対応するロジウム錯体の合成と反応性の調査を行う。また,6,6"-bis(phosphino)terpyridine以外の多座配位子の開発と錯体合成について検討する。従来の有機元素配位子に代わり,アルミニウムやその他の典型・遷移金属を配位子として活用することで,後周期遷移金属錯体としての反応性と,典型金属反応剤に匹敵する求核性を兼ね備えた革新的遷移金属錯体を創り出し,単純炭化水素化合物と二酸化炭素や窒素分子など不活性小分子の効率的分子変換を実現する。本年度はまず,6,6"-bis(phosphino)terpyridineをN,P-多座配位子として合成したAl配位子を持つPd錯体の反応性について検討を進めた。その結果,本錯体を触媒とすることで,二酸化炭素や様々なカルボニル化合物のヒドロシリル化反応が極めて効率的に進行することを明らかとした。また,構造解析とDFT計算の結果から,支持配位子をアルミニウムとすることで,そのトランス位にある結合が大きく伸長することや,極めて高いイオン結合性を持つことを見いだし,これが本錯体の高い求核性の起源となっているものと考えることができた。また,Al以外の金属配位子の導入について検討し,8族,9族金属をもつterpyridine配位子の合成経路について,備的知見を得ることができた。これについては,他の後周期遷移金属との錯体化と構造解析を今後検討する予定である。さらにterpyridine以外のN,P-多座配位子の設計と開発にも着手し,有望な知見を得ることにも成功した。Al-Pd錯体の特異な触媒機能について論文発表し,またその起源についても解明できつつあるから。さらにAl以外の金属配位子を持つ二核錯体の合成経路についても知見が得られたから。

例えば,カリウムグラファイトによる2電子還元により,ガリレン配位子と塩化ガリウムをZ型配位子として持つ珍しい一価イリジウム錯体を合成することができた。またこの錯体は,一酸化炭素の配位や,シランの酸化的付加を起こし,新たなイリジウム錯体へと変換することができた。これらの構造解析,反応性の解析から,ガリレン配位子が極めて強力な電子供与性配位子として働いていることが明らかとなった。これらの結果は,13族金属を配位子とする遷移金属錯体の反応性について新たな知見を与えるものであり,本研究をさらに推進するものとして重要である。これまで進めてきた6,6"-bis(phosphino)terpyridineをN,P-多座配位子とする二核金属錯体合成法に従い,初めてのガリレン配位子を持つピンサー型イリジウム錯体の合成に成功し,そのユニークな反応性を明らかにすることができた。また,これらの結果について論文投稿することができた。そのほかの13族金属配位子についての検討や,ロジウム錯体に関する検討,他の多座配位子を用いた検討も進めており,概ね順調に進展していると判断できる。Al-Pd錯体の触媒機能について,より詳細に検討を進める。また,Al, Pd以外の金属の組み合わせを持つ二核錯体の合成と反応性について検討を行う。ガリウム以外の13族金属を配位子とするイリジウム錯体の合成,構造,触媒反応への利用について検討を行う。また,対応するロジウム錯体の合成と反応性の調査を行う。また,6,6"-bis(phosphino)terpyridine以外の多座配位子の開発と錯体合成について検討する。
二次元無機ナノ凝集体による機能性空間の創成

二次元無機ナノ凝集体は,厚さ約1ナノメートルで,数十ナノメートルからミクロンオーダーまで二次元的な広がりを持って配列するシート状の平面凝集体である。本研究では,二次元構造に起因する特異な電子状態,及び局所構造に着目し,化学的活性性,優れた物質捕獲能を有する新規機能性ナノ空間を創成する。ナノ空間はナノシートを任意幾何学的に空間配列させることによって構築する。まず,ナノシートの空間配列を精密制御するため,ナノシートに対して並進移動,回転,細分化,湾曲を4つの基本操作として導入・確立する。さらに,上記基本操作を用いて構築した多様なナノ空間について,吸着特性,分子ふるい,物質貯蔵の観点から評価する。とりわけ,二酸化炭素分子の吸着に関しては,未だ実現されていない,常温・常圧環境下で物理吸着と化学吸着の両方を発現するナノ空間の創成を目指す。初年度にあたる平成30年度は,ナノシートに対する基本操作として,シートの並進移動,回転,切断による細分化,湾曲に着目した。シートの並進移動については,シートが自己集積化により緻密化する過程で,シート面内方向に並進移動することを確認した。さらに,層間のカチオンがナトリウムからセシウムに置換することにより,並進移動が大きく変化することがわかった。ナノシートの回転に関しては,マイクロ波や超音波照射によるエネルギー付与により実現することがわかった。シート切断による細分化に関しては,メカノケミカルミリング処理によって細分化できることがわかった。ナノシートの湾曲に関しては,比較的大きい面積を持つナノシートは既に湾曲していることが,電界放出型走査電子顕微鏡観察により確認された。以上により,ナノシートを任意幾何学的に空間配列させるために不可欠な4つの基本操作は,全て実現可能であることが示された。ナノ空間構築のために,ナノシートの並進移動,回転,細分化,湾曲に着目し,ナノシートを任意幾何学的に空間配列させる。初年度にあたる平成30年度は,4つの基本操作であるナノシートの並進移動,回転,細分化,湾曲を個別に調査し,実現可能性について調べた。ナノシートの並進移動については,凝集体が水和する際にシート表面に物理吸着する水分子が誘起する自己集積化現象を利用した。シート表面の水分子が潤滑剤的な役割をし,並進移動の駆動力となること,そのために,絶対乾燥状態からわずかな水和によって制御可能であることが確認された。加えて,層間のカチオン種など,様々な環境要因で並進移動が変化することもわかった。ナノシートの回転に関しては,自己集積化前には多数のナノシートが回転した状態になっていることが確認できた。さらに,マイクロ波や超音波照射によるエネルギー付与により実現することがわかった。シート切断による細分化に関しては,メカノケミカルミリング処理によって細分化できることをX線回折により確認した。とりわけ,湿式よりも乾式でのミリング処理が有効であることがわかった。ナノシートの湾曲に関しては,比較的大きい面積を持つナノシートは既に湾曲していることを,電界放出型走査電子顕微鏡観察により見出した。ナノシートの湾曲は,分子動力学計算によっても確認された。以上により,ナノシートを任意幾何学的に空間配列させるために不可欠な4つの基本操作が全て実現可能であることが初年度に確認できたことは,今後のナノ空間構築に向けて意義がある。現在までの達成度はおおむね順調と判断する。当初の予定通り,ナノシートを任意幾何学的に空間配列させるために不可欠な基本操作として,並進移動,回転,細分化,湾曲が実現可能であることを初年度に確認できたことは意義がある。平成31年度は,上で述べたナノシートの基本操作を推進し,以下に示す三つのナノ空間構築を試みる。一つ目として,内部にエッジ構造を持つナノ空間の構築から着手する。このナノ空間は,ナノシートの並進移動を適用することにより推進する。ナノ空間のサイズは,シート切断で微細化することによって制御する。二つ目は,内部のエッジ構造を制御することにより,ステップ,階段,キンク構造を持つナノ空間である。このナノ空間は,ナノシートの並進移動を適用する。内部にエッジ構造を持つナノ空間と同様に,ナノ空間サイズは,シート切断微細化により制御する。三つ目は,物質捕獲サイトを持つナノ空間である。このナノ空間は,ナノシートの並進移動を適用することにより,シート表面に位置する酸素六員環などのくぼみを,上下に組み合わせる。これにより,物質捕獲サイトをナノ空間内部に構築する。例えば,サポナイトシート表面の酸素六員環は,半径約1.2オングストロームであるため,様々なサイズの物質の捕獲に適している。ナノ空間のサイズは,シート切断による微細化で,精密に制御する。上記で構築されたナノ空間を評価するために,一連のポジトロニウム分光実験を推進する。ナノ空間の検出,サイズと量の評価は,ポジトロニウム寿命測定法を用いて行う。ナノ空間内壁は陽電子寿命ー運動量相関計測により調べる。一連のポジトロニウム分光実験に加えて,分子動力学計算,電界放出形走査電子顕微鏡観察を併用する。併せて,窒素ガス吸着実験を用いた空隙の調査も行う。

本研究では,二次元構造に起因する特異な電子状態,及び局所構造に着目し,化学的活性性,優れた物質捕獲能を有する新規機能性ナノ空間を創成する。ナノ空間はナノシートを任意幾何学的に空間配列させることによって構築する。まず,ナノシートの空間配列を精密制御するため,ナノシートに対して並進移動,回転,細分化,湾曲を4つの基本操作として導入・確立する。さらに,上記基本操作を用いて構築した多様なナノ空間について,吸着特性,分子ふるい,物質貯蔵の観点から評価する。とりわけ,二酸化炭素分子の吸着に関しては,未だ実現されていない,常温・常圧環境下で物理吸着と化学吸着の両方を発現するナノ空間の創成を目指す。初年度にあたる平成30年度は,ナノシートに対する基本操作として,シートの並進移動,回転,切断による細分化,湾曲に着目した。シートの並進移動については,シートが自己集積化により緻密化する過程で,シート面内方向に並進移動することを確認した。さらに,層間のカチオンがナトリウムからセシウムに置換することにより,並進移動が大きく変化することがわかった。ナノシートの回転に関しては,マイクロ波や超音波照射によるエネルギー付与により実現することがわかった。シート切断による細分化に関しては,メカノケミカルミリング処理によって細分化できることがわかった。ナノシートの湾曲に関しては,比較的大きい面積を持つナノシートは既に湾曲していることが,電界放出型走査電子顕微鏡観察により確認された。以上により,ナノシートを任意幾何学的に空間配列させるために不可欠な4つの基本操作は,全て実現可能であることが示された。ナノ空間構築のために,ナノシートの並進移動,回転,細分化,湾曲に着目し,ナノシートを任意幾何学的に空間配列させる。初年度にあたる平成30年度は,4つの基本操作であるナノシートの並進移動,回転,細分化,湾曲を個別に調査し,実現可能性について調べた。ナノシートの並進移動については,凝集体が水和する際にシート表面に物理吸着する水分子が誘起する自己集積化現象を利用した。シート表面の水分子が潤滑剤的な役割をし,並進移動の駆動力となること,そのために,絶対乾燥状態からわずかな水和によって制御可能であることが確認された。加えて,層間のカチオン種など,様々な環境要因で並進移動が変化することもわかった。ナノシートの回転に関しては,自己集積化前には多数のナノシートが回転した状態になっていることが確認できた。さらに,マイクロ波や超音波照射によるエネルギー付与により実現することがわかった。シート切断による細分化に関しては,メカノケミカルミリング処理によって細分化できることをX線回折により確認した。とりわけ,湿式よりも乾式でのミリング処理が有効であることがわかった。ナノシートの湾曲に関しては,比較的大きい面積を持つナノシートは既に湾曲していることを,電界放出型走査電子顕微鏡観察により見出した。ナノシートの湾曲は,分子動力学計算によっても確認された。
ブレインマシーンインターフェースの開発に寄与する表面筋電図情報の基礎的研究

脳梗塞や神経難病の患者において、リハビリテーションは機能回復・維持のための重要な治療法であるが、リハビリ療法士の数は不足しており、すべての患者が充分なリハビリを行うことができない状況である。このため患者が自宅で使用できるようなリハビリ支援装置の開発が望まれる。我々は麻痺などで機能低下を起こした上肢の表面筋電位情報から運動を推定して補助する、出力型筋電義手の開発を行っているが、脳梗塞や神経難病患者の四肢における筋電位情報が不足しており、開発が難航していた。このため本研究ではこうした疾患患者の表面筋電位情報の特徴を明らかにすることを目的とし、今年度は脳梗塞患者1名、筋萎縮性側索硬化症患者1名に対して、上肢動作時の表面筋電位測定を行った。脳梗塞患者では、全体的に筋電位活動が弱く、また動作時に本来の主動筋とは異なる筋が強く活動する様子がみられた。こうした特徴のため、筋電位からの動作推定が困難になっていると考えられた。筋萎縮性側索硬化症の患者では、各筋の活動パターンはおおむね正常と類似しており、運動推定が可能と考えられた。今後は、特に脳卒中患者の麻痺重症度と表面筋電位パターンの特徴をはっきりさせるため、データの蓄積が必要である。
口腔内悪性腫瘍株における14-3-3sigma発現制御状況とその機構に関する研究

前年度までに,口腔癌の放射線感受性における14-3-3σの役割を検討し,検討した口腔癌細胞株6株はすべて,放射線によるDNA障害後,G_2M期に停止するが,14-3-3σの低発現株では,同高発現株に比較してそのG_2M期の停止からより早く回復することを明らかにした。しかしながら,14-3-3σ発現と放射線感受性との関連性を示すことはできなかった。今年度は,14-3-3σ遺伝子に生じるメチル化を検索し,転写制御への関与につて検討を行った。14-3-3σ低発現株は,メチル化を多く持つとの予想に反し,低発現株3株のうち2株のみに数か所のメチル化を認めたのみであった。一方,14-3-3σ高発現株ではメチル化を全く認めなかった。このことは14-3-3σの転写抑制において,メチル化はあまり関与していない可能性を示唆していた。また,p53に変異のある14-3-3σ高発現株では放射線照射によって14-3-3σの誘導が認められたが,14-3-3σ低発現株ではp53に変異のない細胞株においてでさえ14-3-3σ誘導は少なかった。このことは,口腔癌においてはp53のステータスにかかわらず,14-3-3σが放射線照射によっての誘導されることを示していた。今回の研究により14-3-3σ発現はCpGのメチル化やp53の状態によっても影響されるもののその発現は複合的であり,さらなる研究が必要と考えられた。今回の,研究はまとめて英文誌に投稿中である。口腔癌において放射線治療は,審美的あるいは機能保存の面から考えて重要な治療法である。それゆえ,放射線治療に対する感受性を予測できると,口腔癌患者にとって治療選択において助けとなる。近年,分子マーカーが放射線治療の結果を予測するのに使われるようになってきた。14-3-3σは,本来上皮特異性マーカーHME1として知られており,ある乳癌細胞株において抑制されることが報告されている。最近,頭頸部扁平上皮癌でもこの14-3-3σが抑制されることが報告されている。14-3-3σはDNA障害後G_2停止を起こし,それによってDNA修復を行う。今回の研究では,口腔癌における放射線照射によって誘導される放射線感受性とG2停止に対する14-3-3σの役割を検討した。9口腔癌細胞株において14-3-3σの発現をWestern blottingにて調べ,14-3-3σの低発現が3株,高発現が6株であった。DNA histogramはflowcytometryを使って検討し,放射線によるDNA障害後G_2M期に停止するが,14-3-3σの低発現株では,高発現株に比較して放射線によるDNA障害後のG_2M期に停止からより早く回復することがわかった。さらに,cdc2 kinase活性が上がると,M期に入るため,この停止がM期かG_2期かを区別するためにphospho Tyr15-cdc2 antibodyを使ったwestern blottingによってcdc2 kinase活性を検討した。14-3-3σ低発現株においてもcdc2 phosphorylationのレベルは上昇しており,14-3-3σはcdc2 phosphorylation活性にはあまり関与していなかった。今回の結果は,14-3-3σがG_2停止を維持するのに重要であることが示唆されたが,放射線感受性との明らかな関連を見いだせなかった。
金融業の環境変化と企業内労働市場

金融機関といっても、機関によって特性の異なることも確認された。本研究では、(1)銀行、(2)保険、(3)証券、(4)外資系、と4つに分けた。金融全体で見ると私たちがすでにおこなった化学・エネルギ-大企業の本社事務職男子に比べて、総じて仕事の満足度が高いことがわかった。とくに、昇進、能力発揮、給与について満足しているが、労働時間や心身疲労では化学・エネルギ-より不満が多かった。定着性向、つまり定年までいるかという問いに、化学・エネルギ-は、59%がイエスであった。金融平均はそれより低いが、銀行は64%、外資系は11%という開きがあり、機関別に大きな差があることがわかる。HRMの重要な成果たる帰属意識についても、興味深い結果がえられた。内部化ともっとも関係の深いと思われる「運命共同体型」と「安定志向型」は、銀行がもっとも多く、次いで保険であった。反対に「希薄型」は、外資系と証券に多い。しかし、証券には「モ-レツ型」も多いし、外資系は「安定型」と「運命共同体」も多いというように、二分化の傾向が見られるから、単純に1つのモノサシで4つの機関の色分けはできないだろう。製造業を対象とした他の研究と比べると、革新型の帰属意識は見られず、金融機関の伝統的な意識構造の傾向が見られる。金融機関の給与が高いことも、従業員の定着や帰属意識に作用しているが、これは「支払能力」にあずかるところが大きい。しかしそれは、長期勤続者に大きく傾斜した高給与が多いから、利潤分配の性格があるだろう。さらにまた、銀行、証金、保険の各社は、1社のみ突出するのをきらうから、企業間のバランスという「相場」要因も重要である。この「相場」というのは、企業の「格」と言いかえることができる。このような所得配分メカニズムは、金融の特徴ではなく日本の大企業における中核的労働力に共通なものと思われる。62年度は,大手金融業および在日外国金融業の人事担当者のインタビューを中心に調査を行なった.訪問企業は以下のとおりである.・三井銀行人事部・三菱銀行人事部・採用グループ・三菱信託銀行業務総本部・住友信託銀行人事部・採用・研修グループ・三井信託銀行人事部人事第一課・第四銀行人事部・群馬銀行人事部・三洋証券株式会社国際営業企画部・モルガンスタンレー証券会社東京支店・クレディ・スイス東京支店人事部・エゴン・ゼンダーインターナショナル株式会社・ヴィカース・ダ・コスタース人事部各社の企業内労働市場の構造は,さまざまである.比較的共通性のあるのは,日本の都市銀行および信託銀行のグループである.国際証券部を中心に,エキスパートの中途採用をおこなっている.これに対して,地方銀行は伝統的な日本型である.他方,証券会社は成長企業であること,国際化が急速であること,金融自由化に向っていることからして,日本型脱皮路線である.外資系企業の場合は,アメリカ系とヨーロッパ系で人事慣行が大きく異なる.またアメリカ系においても,証券と銀行ではニュアンスが異なる.特にスイス系企業は,保守,安定型という印象を受けた.本年度も引き続いて、証券・金融企業のインテンシブ・インタビューをおこなった。外資系企業も後発的国内企業も、活発な業務の展開にあわせて人材の調達・開発・育成がおこなわれている。外資系の証券会社は常々、業界の景気変動に応じてアクティブに人事政策をおこなっている。

すなわち、ブームの時期には玉石混交でも、良好な人材の取り逃しを避けるために積極的に採用をおこなう。そして満杯になると採用を停止する。つまり、きわめて短期間に人材調達活動をおこなうのである。これに比べると、日本の金融・証券企業はおおむね長期的な視野に立っている。中企業はもちろんのこと、小規模で成長率の高い企業の場合でも、採用は比較的慎重である。そして採用基準として、定着可能性や企業への忠誠度を考慮する。そのためには、給与や労働条件で折り合うばかりでなく、組織との相性のようなものを重視するようである。本年度実施予定の従業員質問紙調査は、調査対象企業の都合により、本年度の始めに延期された。調査表は、調査の枠組に沿って作成し、印刷まで終了した。調査項目はつぎのとおりである。1給与、仕事内容、勤め先、人間関係にかんする満足度2就業継続意思、とくにディーラーの場合、何才まで続けたいか。3定年まであるいは定年後の就業予定4転職希望、転職チャネル、転職先の給与、同業他社の情報5海外勤務の関心度6企業文化(社風や組織風土)7仕事上のストレス要因とその影響8終身雇用や年功序列に対する意見9キャリアデベロップメントの計画金融関係の従業員意識調査は、予想以上に企業側の協力を得るのが困難であった。これは、都市銀行に限らず、保険会社も証券会社も同様である。紆余曲折の経過を経て、つぎの4つのグル-プのサンプルを得るに至った。1.A証券会社社員284名2.B外資系銀行社員45名3.慶大商学部卒業生の金融関係入職者60名4.慶大大学院経営管理研究科修了者の金融関係入職者117名主要なファインデイングはつぎのとおりである。1.会社を選択する理由は、「金融」であることのほか、「社風」と「安定性」が重要で、給与や休日は二の次である。2.給与や職務についての満足度は高いが、労働時間や職務負担については不満度が高い。3.給与やボ-ナスを評価するのに、社内の人より社外の人と比較する方が圧倒的に多い。4.製造業などに比べると、定年まで働こうとする者は少い。しかし、転職しようと考える者も少い。5.職務の企業特殊性は1割くらいと考える者が多く、企業間の共通性は高いと思われる。6.勤続年数が長くなるほど、労働生活の満足度は高く、移動性向は低まる。7.会社への帰属意識は一般に高いが、それは会社から得るものがあるからであり、運命共同体的指向ではない。以上、一般に、製造業などに比べると、労働生活の満足度は高いようだが、能力発揮など、従業員の要求水準はかなり高いと思われる。