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南蛮美術及び初期洋風画の図像学的研究-風俗(とくに服飾)描写の視点から-

今回特に「泰西王侯騎馬図」所収、神聖ローマ帝国皇帝、ルドルフII世と考定されている騎馬人物を中心に、広義の図像学乃至は図像解釈的視点より研究を進めた。最も基本と考えられる文献学的考察を機軸に、あわせて西欧の宗教画、肖像画に並行、類似の諸要素を検索、復元考察することにより、恐らくは吉利支丹であったろう画工の、ルネサンス絵画習得の痕跡を跡付け、さらに南蛮画といわれる洋風画の背景、見方についても考察を進めた。例えば神戸本の神聖ローマ帝国皇帝図では、16世紀甲胄の典型である喉当ての描写が無く、16世紀甲鎧にローマ時代の大外套、胴鎧thoraxを着用させたため、通常存在すべき“ひだ襟"が割愛されている(原図とされるブラウの地図上縁図像には描写されている)。その他肩甲に見られる獣面は、ローマ皇帝愛用の胴鎧、ヘラクレスの「ネメアの獅子」の図文に考定すべきもので格別の意味を有していたものと考えられる。ここには16世紀とローマ時代が複合されたハイブリドな形状が描出されていることになろう。同時代の宗教画にしばしば行なわれる様式に等しい。「レパントの戦い」に於いて確認される。但し、騎馬人物の単体が結合体である例は、南蛮美術の他には見られないであろう。初期洋風画、南蛮画の図像構成は“何を規範としたか"について興味尽きないところであるが、伝統の基本的図像構成の踏襲の実態は、単に形態にとどまるものではなく、画像の象徴性、宗教的意味合いを深く追求するすることによってはじめて真の史料的価値に肉迫するものと改めて確信した。
変形性膝関節症における滑膜を標的とした病態解明とその応用による疾患制御

変形性膝関節症(膝OA)の研究は、その主たる病変である関節軟骨に焦点を当てられてきたが、本研究では従来重視されてこなかった骨棘とその形成の基となる滑膜に焦点を当てた。そして臨床研究では、膝OAの痛みを中心とした症状は滑膜炎と関連すること、重症化した際の滑膜炎はMRI上の軟骨病変の程度よりも軟骨下骨病変と関連することを明らかにした。また、基礎研究では、骨棘の形成機序となる、滑膜の間葉系細胞が軟骨分化して骨へと変化するその初期変化の分子生物学的機序について、ヘパラン硫酸プロテオグリカンであるパールカンによる軟骨分化に必須の転写因子の制御についての新知見を得た。本研究は、変形性膝関節症(膝OA)の病態解析を、我々の過去の研究成果をふまえ、関節軟骨のみを主眼とせず、主に滑膜に焦点をあて、この観点にて基礎及び臨床の両面から行うものである。我々は、末期膝OAによる疼痛と日常生活動作(ADL)障害のため人工膝関節置換術(TKA)を受けた患者の臨床症状が、単純X線による膝OAの重症度や関節可動域などとは関連せず、関節内の滑膜炎の程度と相関することを示した(Liu, Ishijima, et al, Clin Rheumatol, 29, 1185-90, 2010)。しかし、この臨床症状と相関する滑膜炎が、膝OAのどのような病態と関連するかは不明であった。そこで平成27年度は、末期膝OAにてTKAを受けた40名を対象に、膝関節内の滑膜炎の程度と、MRIによる膝OA関節内病変の半定量法であるwhole organ magnetic resonance imaging score (WORMS)法に従い、1軟骨病変,2軟骨下骨の骨髄異常陰影(BML),3軟骨下骨陥凹(SBA),4骨嚢腫(SBC),5骨棘,6半月板病変,7靭帯,8滑膜炎の8病変について、その重症度を半定量化することで、滑膜炎と関連する膝OAの病態を検討した。対象者の手術を受ける際の患者立脚型機能評価尺度であるJKOMスコアには、100点満点中約30点から95点まで幅があるが、WORMSで評価した関節軟骨損傷須スコアや半月板、そして骨棘などはJKOMスコアとの間に関連を認めなかった。しかし、軟骨下骨の病変であるBML,SBAそしてSBCがそれぞれJKOMスコアと相関を認めた。以上より、末期膝OAの臨床症状と関連する滑膜炎の程度は、軟骨下骨病変の程度と相関することが明らかとなった。上記の如く、H27年度に、本研究課題の大きなテーマの一つである、臨床研究において膝OAの疼痛を主とした臨床症状は,関節内の滑膜炎に相関し、特に末期膝OAでは,MRIにて検出される骨髄異常陰影(BMLs)が疼痛を含めた臨床症状に関連する、という仮説を証明できたことから、順調に進展していると考えている。さらに、BMLsのみではなく、MRIにて認められるSBAやSBCも滑膜炎と相関するということが明らかとなったことは、関節外病変と滑膜炎という関節内病変がどのような機序で関連するのかという新たな疑問が生じるに至った。次年度以降、これらについても、わずかずつではあるものの、検討を重ねていきたいと考えている。平成28年度も、変形性膝関節症(膝OA)についての[1]基礎及び[2]臨床研究を平行して進めた。基礎研究では、関節軟骨辺縁の滑膜に存在する間葉系幹細胞が軟骨細胞に分化し形成される「骨棘」の病態解析を進めた。臨床研究では、先行研究の末期膝OAにおける手術適応のリスク因子の解析を進めた。[1]膝関節内では滑膜でヘパラン硫酸プロテオグリカン・パールカンが発現しないマウスを用い、その滑膜をマイクロマス法にて軟骨分化誘導した。パールカンを発現する対象群では、軟骨分化のマスター遺伝子のSox9と2型コラーゲンの発現を認め、豊富な軟骨基質に富む軟骨様組織ができる。一方、パールカン欠損にてSox9と2型コラーゲンの発現が抑制され、軟骨様組織の形成が阻害された。さらに、これにパールカンを添加することで軟骨様組織形成が再現された。以上から、膝OAの骨棘形成に似た過程をin vitroで再現したモデルにおいて、滑膜のパールカンが必須の役割を担うこと、そしてパールカンを用いることによるその制御の可能性を示した(JOR 2017)。膝OAの骨棘は、従来病態の二次性変化として、臨床的意義に乏しいと考えられてきたが、近年病態に重要な役割を担うことが明らかとなってきた。さらに病態解明を進めるとともに、その制御も視野に入れながらさらに検討を進めていく。H27年度に、本研究課題の大きなテーマの一つである、臨床研究において膝OAの疼痛を主とした臨床症状は,関節内の滑膜炎に相関し、特に末期膝OAでは,MRIにて検出される骨髄異常陰影(BMLs)が疼痛を含めた臨床症状に関連する、という仮説を証明できた。さらに、H28年度に、基礎研究において、滑膜に発現するパールカンによる滑膜間葉系細胞からの軟骨分化制御の可能性を示す研究を論文化できた。以上のように、H29年度を残し計画の中の大きなテーマの2つをまとめ上がることができたことから、当初の計画以上に進展していると考えている。平成29年度も、変形性膝関節症(膝OA)の[1]基礎研究及び[2]臨床研究を平行して進めた。

基礎研究では、骨棘の形成過程早期の病態について、臨床研究では膝OAにおける疼痛とうつ状態と血清IL-6との関連について解析を進めた。[1]我々は、ヘパラン硫酸プロテオグリカン・パールカンという分子を通じて膝OAの病態解析を進めている。過去にパールカンが膝関節内では軟骨のみ発現し滑膜にて発現しないマウスに膝OAを誘導すると、骨棘形成が抑制されることを示した。本年度もその機序についての解析を進めた。このマウスの膝OAモデル早期において、滑膜パールカン欠損により将来的に骨棘となる軟骨近傍の滑膜の肥厚43が減少し、関節内の滑膜炎は増悪していることが明らかとなった。今後さらに解析を進め、骨棘形成における滑膜炎が与える影響について検討していく。[2]我々は、膝OAの疼痛を主とした臨床症状と滑膜炎が関連すること、しかし、膝OAの初期と末期では滑膜炎と関連する病態が異なると明らかにしてきた。滑膜炎の指標の一つである血清IL-6が初期膝OAでは疼痛と関連するが、進行期以降では関連しないこともそれを示唆する所見の一つであった(Osteoarthritis Cartilage 2011)。今回、疼痛を有する初期から末期の膝OA患者の「うつ状態」の程度を検討し、初期では疼痛とうつ状態の程度が相関したのに対し、進行期以降はこの関連が認められなかった。一方で、血清IL-6は初期から末期膝OA患者のうつ状態と相関した(Clin Rheum 2017)。IL-6は、膝OAの滑膜炎で発現が認められるが、炎症のある膝関節以外には脳幹からも様々な刺激で発現が亢進することが知られている。今回血清IL-6と膝OA患者のうつ状態の関連という、血清IL-6の膝OAにおける新たな機能が示唆された。変形性膝関節症(膝OA)の研究は、その主たる病変である関節軟骨に焦点を当てられてきたが、本研究では従来重視されてこなかった骨棘とその形成の基となる滑膜に焦点を当てた。そして臨床研究では、膝OAの痛みを中心とした症状は滑膜炎と関連すること、重症化した際の滑膜炎はMRI上の軟骨病変の程度よりも軟骨下骨病変と関連することを明らかにした。また、基礎研究では、骨棘の形成機序となる、滑膜の間葉系細胞が軟骨分化して骨へと変化するその初期変化の分子生物学的機序について、ヘパラン硫酸プロテオグリカンであるパールカンによる軟骨分化に必須の転写因子の制御についての新知見を得た。本研究課題は、変形性膝関節症について、大きく2つの柱から成り立っている。ひとつは、前述のような、臨床研究であり、もう一つは、変形性膝関節症の初期変化としての骨棘の形成過程についての基礎研究である。臨床研究では、末期変形性膝関節症の臨床症状と関連する滑膜炎がどのような病態と関連するのかを明らかにすることが大きな目標であったが、これを、上述の如く、H27年度に明らかにすることができた。この結果から、これも上述の如く、関節外病変と関節内病変の関連がどのような機序で起こり得るのかという新たな疑問が生じた。今後はこの新たな課題についても検討を進めていく。一方の基礎研究については、滑膜間葉系細胞(mSMCs)における軟骨分化誘導直後のSox9をはじめとした軟骨分化のマスター遺伝子の発現制御におけるヘパラン硫酸プロテオグリカンのパールカンの機能解析を進めている。H28年度はこちらについても解析を進めていく本研究課題は、変形性膝関節症について、基礎研究と臨床研究の2つから成り立っている。
γδT細胞による間質性肺障害の新たな治療戦略の構築

本研究では、全身性強皮症に合併した間質性肺障害病態に対するγδNKT細胞の機能解析を行った。間質性肺障害合併全身性強皮症患者では、末梢血中γδNKT細胞の割合は有意に低下しており、これらの細胞割合は血中KL-6値と有意な負の相関関係を示した。全身性強皮症患者由来γδNKT細胞では、線維化関連因子発現(IFN-γ、CCL3)が健常人と比べて異なっており、肺線維芽細胞増殖を促進することが分かった。全身性強皮症患者においてγδNKT細胞がIFN-γやCCL3の産生を介して、間質性肺障害病態へ関与が示唆された。今年度は、1健常人(HC)と全身性強皮症(SSc)患者由来Vδ1陽性γδNKT細胞のphenotype解析、2HCとSSc患者末梢血由来Vδ1陽性γδNKT細胞株の作製、線維化関連因子の産生解析・肺線維芽細胞株増殖能への影響を検討した。1HCおよびSSc患者末梢血由来Vδ1陽性γδNKT細胞上には、NK受容体の一つであるNKG2Dの高発現を認めた。また、HCおよびSSc患者末梢血由来Vδ1陽性γδNKT細胞はポリクローナルなT細胞受容体(TCR)レパトワを有していた。2Vδ1陽性γδNKT細胞のin vitroでの機能解析を目的に、HCおよびSSc患者より細胞株の樹立を行い、TCR刺激後の産生因子を解析した。SSc患者由来Vδ1陽性γδNKT細胞株では、HC由来Vδ1陽性γδNKT細胞に比べて、線維化関連因子として知られるCCL3産生の亢進、IFN-γ産生の減弱が認められた。さらに、これらの培養上清を用いて肺線維芽細胞株増殖能を検討したところ、SSc患者由来細胞株はHC由来細胞株に比べて、肺線維芽細胞株増殖能を亢進した。また、in vitroでの検討より、CCL3およびIFN-γの両者の濃度バランスは肺線維芽細胞株増殖能に重要であることが明らかとなった。一方で以上の結果は、肺障害合併SSc患者由来細胞株と肺障害非合併SSc患者由来細胞株との間に著名な違いは認めなかった。これらの結果より、SSc患者では、Vδ1陽性γδNKT細胞から産生されるIFN-γやCCL3等の線維化関連因子発現異常により、肺線維芽細胞増殖能への影響を介して肺障害病態に影響を与えることが推察された。今年度は、間質性肺障害モデルマウスにおけるγδT細胞の解析を行い、以下の結果を得た。1本検討では、ヒトの間質性肺障害の病態に近いとされる、ブレオマイシンによって誘導される間質性肺障害モデルマウスを使用した。野生型マウスへブレオマイイン投与後、3、7、14日後の肺組織リンパ球をフローサイトメトリーで解析したところ、γδT細胞の著明な増加を認めた。さらにγδT細胞からのサイトカイン産生能をフローサイトメトリーを用いて解析したところ、IL-17A産生が著明に亢進していた。2間質性肺障害におけるγδT細胞の役割を解析するために、野生型マウスおよびγδT細胞欠損マウスを用いた解析を行った。γδT細胞欠損マウスでは、ブレオマイシン投与後の著名な体重減少を認めた。組織学的な解析の結果、γδT細胞欠損マウスではブレオマイシン投与後の肺胞壁肥厚、炎症細胞浸潤増加を認めた。さらに、γδT細胞欠損マウスでは、肺組織中および気管支肺胞洗浄液中におけるコラーゲン産生量が著明に亢進しており、病態増悪を認めた。3Th17細胞は、ブレオマイシン誘発間質性肺障害において、病態増悪因子の一つとして知られている。γδT細胞欠損マウスでは、野生型マウスに比べてブレオマイシン誘導後の肺組織中Th17細胞数が著明に増加していた。以上の結果より、間質性肺障害においてγδT細胞はTh17細胞の抑制を介して、病態抑制的に働いていることが推察された。膠原病学今年度は、1HCおよびSSc患者由来Vδ1陽性γδNKT細胞のphenotype解析、2Vδ1陽性γδNKT細胞株の作製、3細胞表面分子刺激に対するサイトカイン・ケモカイン産生の解析、4サイトカイン・ケモカイン産生機構の解析、の4項目の解析を予定していた。上記1、2、3の項目については、順調に進展してきた。4つめに予定していた、Vδ1陽性γδ

NKT細胞株からのケモカイン産生機構の解析については、現在条件検討を行っている。今後は、間質性肺障害モデルマウスを用いた検討を中心に進めていく。当初の予定では、IL-2+IL-18によって誘導される間質性肺炎モデルマウスを使用する予定であったが、ヒトの間質性肺障害の病態に近いとされる、ブレオマイシンによって誘導される間質性肺障害モデルマウスを使用する。ヒト検体で得られたγδNKT細胞に関する知見を元に、ブレオマイシン誘導間質性肺障害モデルマウス病態におけるこれらの細胞の役割を詳しく検討していく。
可視光励起によるグラファイト・ダイヤモンド構造相転移に関する研究

本研究の目的は、共有結合結晶に於ける2大結合様式(sp^2とsp^3)を光励起によって巨視的スケールで変換・制御し、可視光励起によるグラファイト・ダイヤモンド相転移を実現する事であった。その為、1)グラファイト表面をフェムト秒の超短光パルスで制御的に励起し、誘起される新構造相を走査型トンネル顕微鏡によって原子レベルで構造決定する、2)フェムト秒レーザー励起後の励起状態の非線形緩和過程を、反射分光・非線形分光を用いて実験的に解明し、相転移を誘起する励起条件を明確にする、事を主目的とした研究を展開する予定であった。早期の研究着手を目指し、上記1)の研究を本格的に開始すると共に、2)のための超高真空光学測定用精密チャンバー試作を早い段階から設計し、研究経費が使用可能となる時期を待って発注・購入した。その直後、幸いなことに、本課題の代表者が研究代表者として申請していた特別推進研究「光誘起構造相転移動力学の研究」が採択され、本萌芽研究の内容を完全にその中に包含し、かつ、遥かに高度かつ先進的な研究が展開できる条件が整備された。本研究で着手していた諸準備は、完全にこの特別推進研究に引き継ぎ、今後、特別推進研究の一主題として大きく進展させる。
バナナ型分子におけるキラル強誘電液晶の自然分晶とキラリティの起源

本年度の研究においては、バナナ型液晶分子が形成するバナナ液晶相(B相)の常温固定化を目指して新規バナナ型液晶分子、並びに液晶高分子の合成を行うと共に、キラル強誘電液晶相の発現要因の特定について検討を行った。また、ヘテロ環の誘電特性を生かした有機デバイスの作製も行った。以下にその主な結果を示す。・オキサジアゾールおよびチオフェン環を含むバナナ型液晶分子の合成および構造決定ヘテロ環をベントコアに含むバナナ型液晶分子を合成し、それらの液晶分子が形成する液晶相の構造をDSC測定、X線回折法、固体NMR法等により決定した。オキサジアゾール環をベントコアにもつバナナ型分子は約180度以上の高温度領域においてスメクチック相を示し、このスメクチック相はキラルならせん構造を液晶相内に含むB4相であることを円二色性スペクトル並びに偏光顕微鏡観察において確認した。また、固体NMR法により、キラリティーが発生する要因は分子のねじれコンフォメーションに依存しないことを確かめた。・全エステル結合型バナナ型分子の合成ならびに相構造決定ヘテロ環ならびにベンゼン環を全てエステル結合で連結し、さらに非対称な構造をもたせたバナナ型液晶分子を合成し、物性評価を行った。これらの非対称バナナ型分子は比較的低温度領域においてスメクチック相を示した。また、これらのスメクチック相は三角波印加によって液晶ドメインの反転を示したことから、強誘電性を示す液晶相であることを確認した。この強誘電を示すスメクチック相においてはバナナ型分子がチルトしており、液晶相内においてキラリティーを生み出していることを偏光顕微鏡観察ならびにX線回折法により確認した。・オキサジアゾールおよびチオフェン環を含む液晶高分子の合成および構造決定オキサジアゾール環をベントコアに含む主鎖型液晶高分子を融解重縮合法、ポリチオフェンを即鎖にもつ側鎖型液晶高分子を開環重合法により合成し、構造決定ならびに物性評価を行った。これらのヘテロ環を含む液晶高分子においてB相は確認されなかったが、共に良好な電子または正孔移動度を示し有機デバイスへの応用に有用であることを確認した。本年度の研究では、主にバナナ型液晶分子の合成を中心に行い、バナナ相の発現に必要な分子構造についての検討を行った。新規バナナ型分子の設計として折れ曲がり構造を有するヘテロ環化号物を選び、様々液晶分子を合成した。これら新規バナナ型分子液晶相の同定を行うことで得られた知見は以下の通りである。・ヘテロ環を中心コアにもつバナナ型分子の合成ヘテロ環化合物として、オキサジアゾール環およびチアジアゾール環を用いて折れ曲がり構造を有する液晶分子を合成した。これらの液晶相挙動を偏光顕微鏡、X線回折等により検討した結果、オキサジアゾール環を有する分子のみにバナナ相を発現することがわかった。オキサジアゾール環とチアジアゾールの環の主な違いはその折れ曲がり角であり、より大きな折れ曲がり角を有するチアジアゾール環を有する分子では通常の棒状液晶分子と同様に振舞うことから、バナナ相を形成させるためには適度な折れ曲がり角が必要であることがわかった。・オキサジアゾール環を中心コアにもつバナナ型分子が形成するキラル液晶相オキサジアゾール環を中心コアにもつ液晶分子は高温領域においては通常の棒状液晶分子と同様のネマチック相やスメクチック相を形成するが、低温領域においては高次のスメクチック相を形成する。偏光顕微鏡観察において、この高次スメクチック相はキラルなドメインが観察され、また円二色性スペクトルにおいては明確なピークが観測された。これらの結果により、オキサジアゾール環を折れ曲がり構造にもつバナナ型分子が形成する液晶相において、らせん構造を有するキラルな構造が自発的に誘起されていることがわかった。本年度の研究においては、数種類のバナナ型構造をもつ新規液晶分子を合成すると共に基礎物性測定をおこない、バナナ型液晶分子が形成するバナナ相の発生要因について検討した。・オキサジアゾール環をベントコアに含むバナナ型液晶分子の合成ならびに相構造決定前年度に引き続き、オキサジアゾール誘導体がベント構造を形成する液晶分子を合成し、形成する液晶相の相構造の決定ならびに物性評価をおこなった。合成したバナナ型分子の液晶温度領域は比較的高く、主に200度以上の領域において通常の液晶分子に見られるようなネマチック相ならびにスメクチック相を示した。その低温領域、約150200度付近においては典型的なバナナ型分子において観測されるバナナ相が観測された。このオキサジアゾールを含む液晶分子で観測されたバナナ相は、典型的なバナナ型液晶分子で観測されるB4相と偏光顕微鏡観察における構造が類似しており、また円二色性スペクトルから確認できるようにキラルならせん構造を含む相であることがわかった。また、固体NMR測定により、このバナナ相における分子構造について検討したところ、このオキサジアゾールを中心コアにもつバナナ型分子では通常のバナナ型分子と異なり、分子がねじれたキラルな構造をとっておらず、キラル相の発現要因は分子のコンフォメーションに依存しないことがわかった。しかしながら、広角ならびに小角X線回折の結果は複雑な回折像をあたえ、このオキサジアゾール環のベント構造に起因される液晶相構造の完全解明にはいたっていない。・非対称エステル結合型バナナ型液晶分子の設計と合成液晶相の構造解明に不可欠な物性測定、ならびに液晶相における不斉合成の実現にはバナナ相は室温付近における発現が望ましい。

このため、ベンゼン環を中心ベントコアにもつ非対称バナナ型液晶分子の合成をおこない、液晶相発現温度領域の低温化を検討した。この非対称バナナ型液晶分子は100度以下の比較的低温領域においてバナナ相を示し、観測されたバナナ相における液晶ドメインは三角波印加によって分極反転を示すことより、強誘電特性を示すことがわかった。本年度の研究においては、バナナ型液晶分子が形成するバナナ液晶相(B相)の常温固定化を目指して新規バナナ型液晶分子、並びに液晶高分子の合成を行うと共に、キラル強誘電液晶相の発現要因の特定について検討を行った。また、ヘテロ環の誘電特性を生かした有機デバイスの作製も行った。以下にその主な結果を示す。・オキサジアゾールおよびチオフェン環を含むバナナ型液晶分子の合成および構造決定ヘテロ環をベントコアに含むバナナ型液晶分子を合成し、それらの液晶分子が形成する液晶相の構造をDSC測定、X線回折法、固体NMR法等により決定した。オキサジアゾール環をベントコアにもつバナナ型分子は約180度以上の高温度領域においてスメクチック相を示し、このスメクチック相はキラルならせん構造を液晶相内に含むB4相であることを円二色性スペクトル並びに偏光顕微鏡観察において確認した。また、固体NMR法により、キラリティーが発生する要因は分子のねじれコンフォメーションに依存しないことを確かめた。・全エステル結合型バナナ型分子の合成ならびに相構造決定ヘテロ環ならびにベンゼン環を全てエステル結合で連結し、さらに非対称な構造をもたせたバナナ型液晶分子を合成し、物性評価を行った。これらの非対称バナナ型分子は比較的低温度領域においてスメクチック相を示した。また、これらのスメクチック相は三角波印加によって液晶ドメインの反転を示したことから、強誘電性を示す液晶相であることを確認した。この強誘電を示すスメクチック相においてはバナナ型分子がチルトしており、液晶相内においてキラリティーを生み出していることを偏光顕微鏡観察ならびにX線回折法により確認した。・オキサジアゾールおよびチオフェン環を含む液晶高分子の合成および構造決定オキサジアゾール環をベントコアに含む主鎖型液晶高分子を融解重縮合法、ポリチオフェンを即鎖にもつ側鎖型液晶高分子を開環重合法により合成し、構造決定ならびに物性評価を行った。これらのヘテロ環を含む液晶高分子においてB相は確認されなかったが、共に良好な電子または正孔移動度を示し有機デバイスへの応用に有用であることを確認した。
ネコ歯根膜神経と上皮遺残の発生と相互関係

歯根膜神経とマラッセの上皮遺残マラッセの上皮遺残は、歯根膜の中で歯根を網目状に取り囲む上皮細胞集団であり、これら上皮細胞は、通常では休止期にある細胞集団とみなされている。しかし、本研究者は、歯根膜神経以外にも神経特異的マーカーを発現する細胞が上皮遺残にも存在し、歯根膜神経と密接な関係にあることを報告した。本研究では、1)マラッセの上皮遺残が単なる上皮細胞の集まりではなく、皮膚と同様に様々な細胞から成り立っている組織である、2)豊富に存在する歯根膜神経と上皮細胞集団は、複合体を形成している、という二つの仮説を立て、立証を試みた。実験動物としてネコを用いた。その結果、マラッセの上皮遺残には、メルケル様細胞が存在することが微細形態学的に明らかとなった。また、一部のメルケル様細胞が、歯根膜神経と複合体を形成していることも明らかとなった。従って、2種類のメルケル様細胞がマラッセの上皮遺残に存在していた。以上の結果は、未だ明らかとされていないマラッセの上皮遺残と、メルケル細胞の生理機能に対して新たな形態学的根拠を与えるものである。さらに、マラッセの上皮遺残には明調性、暗調性を示す細胞も含まれていることも明らかとなった。今後はマラッセの上皮遺残をheterogenousな細胞集団として見直す必要がある。マラッセの上皮遺残に含まれるメルケル様細胞の起源メルケル様細胞の発生学的由来を明らかにするため、マラッセの上皮遺残の起源とされているヘルトビッヒ上皮鞘の経過を観察した。ヘルトビッヒ上皮鞘形成初期には神経特異的マーカーに陽性を示す細胞が認められたものの、その後の歯根形成期には神経のみ免疫陽性反応を示し、同時に免疫陽性を示す思われたメルケル様細胞は、ヘルトビッヒ上皮鞘において認められなかった。今後はサンプル数をさらに確保し、より優れたマーカー存用いて詳細に検討を加える必要がある。平成13年11月に補助金交付を受け、現在平成14年3月までに得られた実績概要を報告する。1実験動物(ネコ成体と仔体)、免疫組織染色に必要な薬品を準備した。(一部については、現在も実験動物を収集中。)(一部については、現在も実験動物を収集中。)2現在まで得られたサンプルを元にして、ネコの歯根の形成状態を便宜的に4期に分類した。3各時期の歯根形成の変化を形態的に把握している。(現在進行中。)3-1)歯根形成初期では、神経の発生は認められるものの、メルケル様細胞の出現は認められなかった。従って、歯根形成中期(断裂期)以降に注目して研究を進めて行く必要がある。今後の研究展開について1歯根形成中期以降の歯胚を、観察の中心として進めて行く。2メルケル様細胞内に含まれる神経伝達物質の同定を進めるため、各種抗体による免疫組織化学染色を行う。3上皮細胞との関係、特に基底膜を介した相互関与について電子顕微鏡で明らかにする。4引き続き、歯胚周囲に侵入してくる神経と上皮細胞との関係を追求する。
近世後期における地域ネットワークの形成と展開 日田広瀬家を中心に

天領豊後日田の広瀬家に伝わる未整理の史料群(大分県日田市・広瀬資料館所蔵「広瀬先賢文庫」)について文書構造を検討して目録を作成し、研究・教育に活用可能な状況を創り出した。また、同史料に基づく共同研究を実施し、近世後期から幕末維新期にかけての広瀬家を中心とする地域ネットワークの実態を、政治情報・経済情報・思想言説という、三つの視角から究明し、報告書にまとめた。今年度は、調査初年度にあたるので、九州大学、日田関係者、東京大学が行なった既存調査結果(目録)の摺りあわせと、現状把握から開始した。(1)その結果、九州大学九州文化史研究施設『広瀬家文庫仮目録1-3』分と日田関係者整理分が目録として作成されている(約15000件分)ことが明らかとなった。その後、本研究にとって前提となる未目録史料の整理目録化と、必要な史料の撮影を行なった。整理数約2000件である。撮影は主として風聞とそれを伝えた書状を中心に行った。(2)その結果、広瀬家に入る風説としては、大分府内藩経由のものが中心であることがわかった。特に、長州戦争期には、出兵先の探索方から直接広瀬久兵衛のところへ、書状に同封された風聞が届けられている。久兵衛はこれを日田へ転送し、源兵衛や林外のための有力な情報源となったと考えられる。既存書簡集(『広瀬淡窓旭窓書簡集』)の人名索引作りを行った。(3)この結果、旭荘関係書状は、羽倉外記との人脈からか、天保弘化期のいわゆる幕府「開明派」の動静に関わって、貴重な情報を提供していることがわかった。また、これらの調査にあわせて、研究会を催した。そこでの報告は以下のとおり。井上敏幸「勘定奉行兼海防掛川路聖謨と広瀬家の人々」高野信治「広瀬家と宗対馬藩田代領鳥栖市史からみた広瀬家文書」梶嶋政司「九州文化史研究所と広瀬家文書」杉本史子「広瀬整理表」2007年度は,2006年度に引き続き,(1)目録番号10000台の目録データベース化と同30000台の未整理史料の整理と目録化(2)先賢文庫中の重要書翰(家宝)の撮影(3)先賢文庫中の政治情報関係史料の撮影と読解を行った。その結果,(1)目録化については,データ化を終了した。これにより,2006年度のデータ化分とあわせ,広瀬先賢文庫の目録化終了分の史料については,一部を残し,データ化された。未整理史料の整理については,全体の3分の2を終え,これにより,2008年度に未整理分全体の整理目録化の展望を開くことができた。(2)広瀬旭荘手柬を中心に,重要書翰をほぼ撮影することができた。これら書翰を翻刻した『広瀬淡窓,旭荘書翰集』は,誤読がまま見られ,そのままでは研究に引用しにくい書翰集であったが,これにより原典による史料批判が可能となった。(3)広瀬久兵衛,林外などに届く,主として大分府内藩経由の政治情報について,撮影と読解を行った。その結果,大分藩役人の書翰に同封されて送られる風説,という広瀬家の政治情報入手の原型を示す史料がかなりあることがわかった。現在は,『和粛堂叢書』の整理された風説や久兵衛日記と対照することにより,3者の関係性について検討を進めている。また,夏の調査に際して,先賢文庫をめぐって研究会を開催した。その概要は,宮崎修多氏「広瀬青邨文庫蔵『遠思楼詩鈔』の書入れについて」横山伊徳氏「『広瀬淡窓旭荘書翰集』人名索引を作成して」吉田洋一氏「筑前亀井家と広瀬淡窓」古賀康士氏「日田銀札関係史料よりみた広瀬家文書における経済情報」である。本研究は、豊後日田の掛屋広瀬家の先賢文庫(大分県日田市広瀬資料館)に所蔵される数万点の史料の調査・研究を通じて、近世後期の日田豪商がもつ、政治的、経済的、文化的ネットワークの形成と展開を明らかにし、近世後期から幕末維新期に至る地域的ネットワークの歴史的位置づけを試みるものである。本年度は、前年度からの継続として、広瀬先賢文庫所蔵の目録番号30000台未整理史料の目録化を中心に作業を展開させるとともに、研究参加者各自の問題関心にあわせた史料収集・分析を行なった。この結果、目録データは、広瀬先賢文庫内のスチールキャビネットに収められている史料に関してはほぼ目録化(番号付与、整理、目録作成、データ入力)の作業が終了した。また、2008年8月、日田市において研究会を開催しだほか、本年度は研究期間の最終年度となるため、2009年3月、研究編と目録編(別冊、535頁)からなる研究成果報告書を『東京大学史料編纂所研究成果報告書2008-2』として刊行した。

研究成果報告書の研究編には、広瀬家関係史料を素材に本研究課題に関連するテーマについて考察した9編の論文とともに、付録として、『広瀬淡窓旭荘書翰集』旭荘書翰部分人名索引(暫定版).・『広瀬淡窓旭荘書翰集』旭荘部分書翰年譜、史料紹介・史料翻刻(広瀬先賢文庫蔵書目録、諸国風説留)を収録した。
近代英語演劇におけるステージ・アイリッシュマン表象の政治・文化史的研究

本研究では、英語演劇における<ステージ・アイリッシュマン>という紋切り型のアイルランド人表象の系譜(特にアングロ=アイリッシュ系の劇作家によるもの)を調査・研究した。これにより、本来はイングランド側の視点から差別的にはたらいていたアイルランド人表象が意味をずらされ、秩序転覆的に機能していたことが分かった。これは、女性表象など他のサバルタン表象を分析する際のモデルになる可能性がある。研究計画の初年度にあたる当該年度は、「17世紀以来の英語演劇のコンヴェンションの一つ〈ステージ・アイリッシュマン〉を網羅的に分析し、近代イングランドにおいてこの記号的なアイルランド人表象が有していた政治・文化的な意味の重層性を明らかにする」という本研究の目的に適う資料の収集を中心に、研究活動を行った。具体的には、2007年8月26日-9月10日にロンドンへ渡航し、大英図書館所蔵のトマス・シェリダン及びR・B・シェリダンに関する文献調査を行ったほか、Eureka Pressなどの学術出版社による復刻版の近代演劇の回想録集などを購入した。また同時に、初年度よりこまめな成果発表を心がけ、二度の学会発表を行うとともに、本研究者が編者の一人を務めた研究論文集の中で、「一八世紀の英国演劇におけるアイルランド人表象」というタイトルの論文を発表した。その概略と意義は、以下の通りである。当該論文は英国演劇と人種・言語の問題を議論の中心に据え、一八世紀英国の英語改革運動とそれに伴う「標準英語」確立の動きを扱っている。こうした運動は必然的に、標準英語を喋れない者を「文明化された社会」から疎外するはたらきを持っていたが、「ステージ・アイリッシュマン」をその一例と位置づけた上で、こうした記号が差別主義的な英国人作家の筆によってのみ産出された訳ではなく、トマス・シェリダンら、アイルランド人作家自身も、ステージ・アイリッシュマンを自らの芝居に登場させていることを、本論文は指摘している。当時のロンドンで活動していたアイルランド人作家たちが、言語的に自分たちを疎外する社会の中で、どのような戦略を用いて生き残りを図ったかを考察しただけでなく、英文学分野のみならず言語哲学の世界においても有名な、言語使用上の誤りの一つの型として知られる「マラプロピズム」(間違い語法)が生まれた背景には、こうしたアイルランド人表象の伝統があったという本論文の分析は、文学・言語学と政治・文化研究との間をつなぐ意義を持つものである。本研究の2年目にあたる当該年度は、引き続き資料の調査・研究を行うとともに、初年度に得られた知見を成果として発表することにも力を入れた。この具体的な例としては、2008年4月に投稿した論文'Records and Recollections in Krapp's Last Tape'や、2008年9月7日に日本イェイツ協会で行ったイェイツの戯曲に関する学会発表が挙げられる。こうした成果発表では、20世紀のアイルランド演劇において、伝統的な<アイリッシュネス>の表象がどのように継承されているかが考察されている。また、2008年8月にはロンドンの大英図書館へ調査・研究に赴き、そこで新たに得た資料や知見をもとに、当該年度の後半には「シェイクスピア以来、イングランド人によって作られた<ステージ・アイリッシュマン>という概念表象に対し、18世紀アングロ・アイリッシュ系の演劇人はどのような態度を示したのか」という、本研究の根幹的な問題の考察に入った。この成果の一端は、2008年11月24日に東北英文学会で行われた研究発表および、2009年3月発行の論文、'The Stage-Irishman's Stratagem : George Farquharand and the Emergence of the Smock Alley School'である。前掲論文において、本研究者はまず、ステージ・アイリッシュマン表象とは、英国コロニアリズムの落とし子であることを確認し、王政復古期にはその内在的転覆性が消去され、無害な笑われ者と変化してゆくことを指摘した上で、ジョージ・ファーカーの戯曲に登場するアイルランド人たちの特徴を論じた。そこに描かれるアイルランド人たちは皆放浪者であり、彼は自らの作品を通じて、アイルランド人の持つ転覆性を復活させるとともに、現実のアイルランド人が置かれていた不安定な立場を表現していたのである,本研究者は17世紀から18世紀前半までのステージ・アイリッシュマン表象の政治・文化的な変遷を追うことで、これまで個別にしか研究されていなかったハワードやファーカーの作品に通底する大きな流れを探り当てたといえる。本研究の最終年度にあたる当該年度は、初年度および昨年度に得られた知見を成果として発表することに主に力を入れた。この具体的な例として、2009年5月に行われた日本英文学会シンポジウム第一部門に講師として参加した口頭発表や、2009年9月に発表された論文「The Lady's Tragedyの家政学」などが挙げられる。

前者においては、「『西国の伊達男』における語りの喜び」というタイトルで発表を行い、初演の際に暴動を巻き起こしたことで知られる作品、J.M.Synge, The Playboy of the Western World(1907)が、ステージ・アイリッシュマン表象を継承したステレオタイプ的なアイルランド表象を複雑に援用していることを指摘し、シングの戦略と観客の受容の間に存在した戦略知のギャップが暴動を引き起こしたことを検証した。この研究は、シンポジウムでの議論を経て、現在論文執筆中である。後者においては、演劇におけるステレオタイプ表象の問題を<女性>の表象へと発展させ、Thomas Middleton, The Lady's Tragedy(1611)の新しい解釈を模索した。The Lady's Tragedyにおける女性表象は、William Shakespeare, The Winter's Tale(1610)を模しているようでありながら、実はヒロインを徹底した<他者>として描き出しているようで対照的である。この点で、Middletonの女性表象は、本研究者が昨年度発表した論文"The Stage-Irishman's Stratagem : George Farquhar and the Emergence of the Smock Alley School"で論じたGeorge Farquharの劇作品におけるステージ・アイリッシュマンに通底する要素を持っている。Farquharもまた、アイルランド人という<他者>を馴致する意図を持った一般的なステージ・アイリッシュマン表象を転覆させ、その他者性を逆照射したからである。なお、女性のステレオタイプ的表象の問題は、2009年10月に筑波大学で開催された日本シェイクスピア協会での口頭発表にも続いており、本研究者の今後の研究発展の方向性を示すものとなっている。
広域時空間パターン電気刺激による下側頭葉皮質における物体認識メカニズムの研究

下側頭葉皮質は物体認識に不可欠な脳領域であり、下側頭葉ニューロンの活動は物体を同定するために必要な情報を符号化している。本研究では視覚認知課題を遂行中のサルに、皮質脳波法を適用して、下側頭葉皮質全域にわたる時空間パターンを同定すること、大脳皮質広域電気刺激を行い、皮質内に分散して表現された物体情報がどのようにして読み出されるのか明らかにすることを目的とした。多チャンネル広域電気記録・刺激システムを構築した。サルの大脳側頭葉皮質において、視覚記憶の形成を担う広域脳活動パターンを同定した。さらにこれらの活動パターンを情報流として解析することによって階層的な情報処理の実体が明らかになった。広域にわたり分散して符号化された情報がどのように読み出されるのか?本研究では階層的視覚カテゴリー弁別課題を遂行中のサルに、下側頭葉皮質全域にわたる時空間パターン電気刺激を行い、皮質内に分散して表現された物体情報がどのようにして読み出されるのか明らかにすることを目的として実験を進めている。本年度は12頭のサルを用いて、視覚認知課題の訓練を遂行し、2頭とも視覚カテゴリー弁別課題を習得した。2電気刺激の時空間パターンを決定するためには皮質脳波の活動時空間パターンためには皮質脳波の時空間パターンを定量化(マップ化)する必要がある。本研究では、皮質活動のカテゴリ選択性を指標にしたマップ(選択性マップ)、サポートベクターマシンを用いて皮質活動からのカテゴリ情報がどれだけよく読み取れるか、その効率を指標にしたマップ(デコードマップ)、順列局所エントロピー法を用いて情報の流れを指標にしたマップ(情報流マップ)の3つを検討した。その結果、刺激のカテゴリー階層レベルによって選択的に活動する皮質マップが異なることが明らかになった。選択性マップとデコードマップの様態から、個々の刺激を弁別する際には、側頭葉の後部の活動パターンが重要で、刺激のカテゴリーの弁別をする際には側頭葉の中央部の活動パターンが重要であることが示唆された。情報流マップからは選択性マップとデコードマップとは異なるカテゴリ弁別時空間マップが存在することが示唆された。最近、申請者らは下側頭葉皮質全域から記録可能なサル皮質脳波実験系を確立し、活動の時空間パターンを高い時空間分解能で可視化することに成功した。活動が伝搬し、刺激選択的なパターンが立ち現れる様子を捉えることができた。では広域にわたり分散して符号化された情報がどのように読み出されるのか?読み出し方法に関する仮説の一つは広域に分散した情報すべてを読み出しているとする“分散読み出し仮説"である。対極の仮説はごく一部のニューロン集団の情報のみを読み出しているとする“局所読み出し仮説"である。脳刺激法は読み出し方法を実験的に検証するために非常に有力な方法である。これまでによく用いられてきた微小電気刺激法は、特に“局所読み出し仮説"を検証する際には決定的な証拠を提供することができた。MT野等の皮質領野では様々な視覚属性に対して電気刺激の効果が検証され、詳細な読み出し方法が検討されている。しかし、側頭葉皮質では電気刺激の効果の報告例は少ない。この理由は行動課題が側頭葉機能をうまく捉えていない可能性の他に、微小電気刺激法では分散読み出し仮説をうまく検証できていない可能性がある。本研究では視覚認知課題遂行中のサルに、下側頭葉皮質全域にわたる時空間パターン電気刺激を行い、皮質内に分散して表現された物体情報がどのようにして読み出されるのか明らかにすることを目的とする。本研究期間では、多チャンネル刺激電極および、多チャンネル刺激装置の確立に取り組んだ。また刺激パターンを決定するための皮質応答パターンの解析において、情報量の流れをもとにした方法で全記録部位のごく一部、しかし、空間的には広がった数点が、視覚刺激において情報のやり取りを活発に行うことが見出された。下側頭葉皮質は視覚による物体認識に不可欠な脳領域であり、下側頭葉ニューロンの活動は物体を同定するために必要な情報を符号化している。これまで微小電極法を用いて下側頭葉内の局所領域から単一細胞の活動を記録することによって、多数の重要な知見が蓄積されてきた。しかし広範囲の領域を高い時間、空間分解能で計測する方法が存在しなかったため下側頭葉皮質の応答様式の全貌は不明であった。申請者らは近年、大脳皮質の広い領域から長期間にわたり高時空間分解能で記録が可能なサル皮質脳波(Electrocorticogram (ECoG))法を確立した。この方法を下側頭葉皮質全域に適用し、視覚応答の伝搬様式や刺激特異的な活動時空間パターンを可視化することに成功した。しかし、物体を正しく認識するためには、皮質の広域にわたり分散して符号化された情報が適切に読み出される必要がある。読み出し方法に関する仮説の一つは広域に分散した情報すべてを読み出しているとする“分散読み出し仮説"である。本研究では広域ECoG電極を用いて、認知課題遂行中のサルに時空間パターン電気刺激を行い、分散読み出し仮説の可能性を直接的に検証することを目的とした。

今年度はサルに学習によって記憶させた視覚図形が広域脳活動の空間パターンに表現されるか検証した実験結果をまとめた。その結果、シータ帯域(4ー8Hz)の周波数を持つ脳活動の空間パターンが図形の記憶をコードすることが分かった。この空間パターンは36野からTE野、海馬傍皮質の一部にまで広がっていたことから、広域の空間活動パターンが視覚記憶の形成に重要であることが示唆された。これらの報告はオープンアクセス国際科学雑誌Nature Communicationsに受理され公表準備中である。下側頭葉皮質は物体認識に不可欠な脳領域であり、下側頭葉ニューロンの活動は物体を同定するために必要な情報を符号化している。本研究では視覚認知課題を遂行中のサルに、皮質脳波法を適用して、下側頭葉皮質全域にわたる時空間パターンを同定すること、大脳皮質広域電気刺激を行い、皮質内に分散して表現された物体情報がどのようにして読み出されるのか明らかにすることを目的とした。多チャンネル広域電気記録・刺激システムを構築した。サルの大脳側頭葉皮質において、視覚記憶の形成を担う広域脳活動パターンを同定した。さらにこれらの活動パターンを情報流として解析することによって階層的な情報処理の実体が明らかになった。本研究では視覚認知課題遂行中のサルに、下側頭葉皮質全域にわたる時空間パターン電気刺激を行い、皮質内に分散して表現された物体情報がどのようにして読み出されるのか明らかにすることを目的とする。サルにカテゴリ判別課題を習得させるための訓練、多チャンネル刺激記録システムの構築は順調に進んだ。多チャンネル刺激電極の作成についてはデザインの決定、制作工程の最適化に時間がかかり、当初の計画より進展が遅れた、安定性テストののち早急に電極の留置をおこなう予定である。一方、多点刺激パターンを検討するためのカテゴリ判別課題中の皮質応答パターンの解析において、情報量の流れをもとにした方法で全記録部位のごく一部、しかし、空間的には広がった数点が、視覚刺激において情報のやり取りを活発に行うことが見出された。これは多点刺激法によって検証を行なうべき重要な仮説を見出すことができたと考えられる。全体としてはほぼ順調に進展していると考える。カテゴリ判別課題を習得させるための個体の訓練、および多チャンネル刺激記録システムの構築、刺激電極の作成は目標のレベルに達したので、今後、下側頭葉皮質に皮質脳波電極を留置して、多点パターン刺激をおこなったときの行動変化を検討していく。情報流の解析により見出された分散した特異点(全記録部位のごく一部、しかし、空間的には広がった数点が、視覚刺激において情報のやり取りを活発に行う)、が他の点のパターン刺激に比べて効果が大きいかという点を中心に検証していく。サルの訓練については、2頭の個体にカテゴリ弁別課題を訓練することができ、順調にすすんだ。
EPAによる貿易・投資自由化のグローバルCGEモデル分析

21世紀初頭の世界では、貿易自由化に向けた協定が数多く締結された。しかし、2016年の米国大統領選挙以降、保護貿易主義への政策転換が強まり、2018年には米国による鉄鋼・アルミ輸入関税が相手国による報復関税を招き、さらには米中貿易紛争がエスカレートするに至った。一方で、米国の環太平洋経済連携協定(TPP)からの撤退表明にもかかわらず、2018年には米国抜きの11カ国がCPTPP協定(TPP11)に署名し同年末に発効した。協定の経済効果分析のためCGE (Computable General Equilibrium)モデルが頻繁に利用されてきたが、貿易自由化効果に加えて投資自由化効果を同時に一般均衡の枠組みで分析した研究は少ない。本研究の目的は、貿易・投資自由化の経済効果を同時に分析可能とするグローバルCGEモデルを開発し、政策シミュレーションを実施することである。分析対象として、TPP、TPP11、東アジア地域包括的経済連携(RCEP)を想定した。研究成果として、次の点を挙げることができる。(1)投資動学を組み込んだGTAPモデルを利用して、2011-2035年の政策シナリオを構築し、TPP11やRCEPの経済効果の分析を実施した。分析に於いては海外直接投資受け入れと2国間投資協定との実証モデルから得られた推計値を応用し、投資環境整備の効果を組み込んだ。(2)世界中で利用されている標準的なCGEモデルであるGTAPモデルを拡張して、Armington-Krugman-Melitzを整合的に包含した国際貿易モジュールを組み込んだ。(3)拡張したモデルの応用による研究成果を国際学会で報告し学術論文として発表した。世界中で多くのFTA/EPAが締結されてきた。我が国でも、環太平洋経済連携協定(TPP)や東アジア地域包括的経済連携(RCEP)等のEPAに向けた議論が進んでいる。EPAの経済効果に関するCGE (Computable General Equilibrium)モデル分析が数多く行われてきたが、貿易自由化効果に加えて投資自由化効果を同時に一般均衡の枠組みで分析した研究は少ない。本研究の目的は、貿易・投資自由化の経済効果を同時に分析可能とするグローバルCGEモデルを開発し、EPAを対象とした政策シミュレーションを実施することである。モデル開発上の特色は、生産性に関する企業の異質性を導入することで、EPAによる貿易と投資への効果を同時に分析する枠組みを実用化する点にある。CGEモデルにFDIを導入する場合、ベースとなる理論モデルとして考慮すべき現時点で有力なモでルは、Melitzモデル(Melitz (2003))を拡張したものであると考えられる。我々も数年前より実用化に向けた作業を開始したが、上記のモデルでさえも本格的に実用化されているとは言いがたい状況である。研究開発の端緒として、MelitzモデルをCGEモデルに導入し実用化することだけでも学界への貢献が期待できること、また複雑な構造をモデルに導入する際の適切な作業手順を踏むことになると考え、この導入作業を進めてきた。これまでの成果として、小型プロトタイプCGEモデルを「GAMS」及び「GEMPACK」という二つの開発言語で構築し、地域と部門を極度に集計したGTAPデータベースを応用してモデルの挙動を検討し、国内外の研究者との議論を通じて開発上の課題解決への手がかりを得たことが挙げられる。Melitzモデルを拡張した小規模なプロトタイプCGEモデルを「GAMS」及び「GEMPACK」という二つの開発言語で構築した。Melitzタイプの生産・販売システムを考慮したグローバルCGEモデルに変更を加えるべき部分を特定化する作業を「GAMS」で行った。この作業結果を元に既存のGTAPタイプのCGEモデルに組み込むモジュールとしての設計方針を立てた。設計方針に従い、追加モジュールのコーディング・動作確認・運用実験など一連の作業を継続している。仮想データによる小規模なモデルとしてプログラミングし、言語は数値計算ソフトウェア「GAMS」と「GEMPACK」を利用している。モデルの性質を明らかにするため、いくつかのシミュレーション実験を実施している。世界中でFTA/EPAが数多く締結されてきたが、2016年の米国大統領選挙以降、保護主義台頭への懸念が強まっている。米国の環太平洋経済連携協定(TPP)締結からの撤退表明があったものの、我が国では米国抜きのTPPや東アジア地域包括的経済連携(RCEP)等のEPAに向けた議論が進んでいる。EPAの経済効果分析のためCGE(Computable General Equilibrium)モデルが頻繁に利用されてきたが、貿易自由化効果に加えて投資自由化効果を同時に一般均衡の枠組みで分析した研究は少ない。モデル開発上の特色は、生産性に関する企業の異質性を導入すること、そしてEPAによる貿易と投資への効果を同時に分析する枠組みを実用化する点にある。これまでの成果として、次の2点を挙げることができる。(1) recursiveな投資動学を組み込んだGTAPモデルを利用して、2011-2035年の政策シナリオを構築し、TPP11やRCEPの経済効果の分析を実施した。分析に於いては政策シナリオを工夫し、海外直接投資受け入れと2国間投資協定との実証モデルから得られた推計値を応用し、投資環境整備の効果を組み込んだ。(2)世界中で利用されている標準的なCGEモデルであるGTAPモデルを拡張して、Armington-Krugman-Melitzを整合的に包含するフレキシブルな国際貿易モジュールを組み込んだCGEモデルを開発した。これまでの進捗状況として、次の2点を挙げることができる。

(1) recursiveな投資動学を組み込んだGTAPモデルを利用して、2011-2035年の政策シナリオを構築し、TPP11やRCEPの経済効果の分析を実施した。分析に於いては政策シナリオを工夫し、海外直接投資受け入れと2国間投資協定との実証モデルから得られた推計値を応用し、投資環境整備の効果を組み込んだ。分析で使用した最新のDynamic GTAP Database version 9について、Purdue大学国際貿易分析センターのAngel Aguiar氏から有益な助言を得た。また、Dynamic GTAPモデルの特性について、同センターのDirectorであるDominique van der Mensbrugghe教授より有益な助言を得た。21世紀初頭から世界で数多くの自由貿易地域や経済連携協定が締結されてきたが、2016年の米国大統領選挙以降、保護貿易主義への政策転換があった。米国の環太平洋経済連携協定(TPP)からの撤退表明があったものの、2017年11月のベトナム・ダナンでの合意を経て、2018年3月にはチリ・サンティアゴで米国抜きの11カ国がCPTPP協定(TPP11)に署名した。協定の経済効果分析のためCGE(Computable General Equilibrium)モデルが利用されてきたが、貿易自由化効果に加えて投資自由化効果を同時に一般均衡の枠組みで分析した研究は少ない。本研究の目的は、貿易・投資自由化の経済効果を同時に分析可能とするグローバルCGEモデルを開発し、EPAを対象とした政策シミュレーションを実施することである。モデル開発上の特色は、生産性に関する企業の異質性を導入すること、そしてEPAによる貿易と投資への効果を同時に分析する枠組みを実用化する点にある。これまでの成果として、次の点を挙げることができる。(1)投資動学を組み込んだGTAPモデルを利用して、2011-2035年の政策シナリオを構築し、TPP11、RCEP、AECの経済効果の分析を実施した。分析に於いては海外直接投資受け入れと2国間投資協定との実証モデルから得られた推計値を応用し、投資環境整備の効果を組み込んだ。(2)世界中で利用されている標準的なCGEモデルであるGTAPモデルを拡張して、Armington-Krugman-Melitzを整合的に包含するフレキシブルな国際貿易モジュールを組み込んだ。(3)拡張したモデル応用による研究成果を国際学会で報告した。国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)による海外派遣先の米国パデュー大学国際貿易分析センターから2017年7月に帰国した。帰国直後に発生した両親の看病・看護のため、補助事業期間延長を申請し、承認された。21世紀初頭の世界では、貿易自由化に向けた協定が数多く締結された。