hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半順序集合とチェビシェフ多項式に関する組合せ論的研究

本研究は弱ブリュア順序に纏わる組合せ論的に興味深い対象を考察することを中心に行われた。得られた成果としては次の2件があげられる。即ち1.変形された非交叉分割におけるメビウス関数の計算および2.123-132-213パターンおよび321パターンを排する弱ブリュア順序における部分束達に対するNBB基底の具体的記述である。1に関して自然な意味での非交叉分割は対称群におけるアブソリュート順序から定義することができ、結果一般コクセタ一群にまで拡張することができる。つまり非交叉分割とコクセタ一群を交えた議論が期待できる対象である。Armstrongは一般コクセター群に拡張された非交叉分割をさらに自然数でパラメトライズされた一般非交叉分割を定義して組合せ論的表示およびメビウス関数、ゼータ関数の計算を行いフス・カタラン数で数え上げられることを示した。私はArmstrongの論文において予想として述べられていたトランケート型におけるメビウス関数の値をELラベリングの手法を用いて肯定的に解決した。本結果は現在投稿中であり、プレプリントに関しては備考欄(1)を参照のこと。次に2に関して述べる。ある種のパターンを排する置換の数え上げが現在Mansourらにより活発に研究されている。とくに弱ブリュア順序を入れたときタマリ束など自然な対象が現れる点から非常に興味深い対象であると思われる。一方束のアトムに対してNBB基底を定義することができとくにメビウス関数を始めとする組合せ論的量の計算に非常に有効であることが知られている。私は123-213-132パターンを排するときおよび321パターンを排する場合に対してそれぞれ束になるという点に着目してNBB基底を記述した。そしてメビウス関数の計算を行いq-フィボナッチ多項式の特殊化として与えられることを示した。本結果は現在投稿中であり、プレプリントに関しては備考欄(2)を参照のこと。本年度は組合せHopf代数及びnoncrossing partition上のMobius関数について研究を行った。研究計画にあるposet上の組合せ論からChebyshev多項式が現れる過程においてQuasi Symmetric Functionが大きな役割を果たす.故にこのプロセスをより一般的な見地から眺める事は価値のある事であるとの判断より組合せHopf代数の勉強、研究を行った.成果としては典型的な例であるLoday-Ronco Hopf代数の背後にひそむ2分木に対してある種のcoalgebra mapに関連するposet mapに対してこのfiberを組合せ的に記述することができた.現在他の例についても組合せ的な考察を行っている.noncrossing partitionについては確率論.cluster代数.有限型coveter群など.様々な分野において自然に現れるものである.とくにその数え上げに関してはFoss-Catalan数という.Catalan数を自然に一般化したものがあらわれ大変に興味深い近年ArmstrongらによりCoxeter群とβ-divisable noncrossing partitionの間により深い対応があることが発見され同論文において氏は多くの予想と共にこの研究の重要性を説いた.私の成果としては氏の予想の一つ「modifyしたβ-divisable noncrossing partitionのMobius関数はpositive Fuss Catalan数で記述できるか?」との問いに対てκ=2かつA,B型の場合について肯定的に解決したこの成果に関しては現在論文執筆中である.さらにnoncrossing partitionにおけるmaxinal chainはparking functionと1対1対応をもつことが知られており.一方組合せHopf代数においてもparking functionをパラメーターにもつ例が存在する.将来これらのつながりを示すことができれはよいと考えている.本研究は弱ブリュア順序に纏わる組合せ論的に興味深い対象を考察することを中心に行われた。
糖鎖結合性抗生物質の糖鎖構造識別機構の解析とその応用

本研究では、我々がこれまでの研究で全く新しい概念の糖鎖結合性抗生物質であることを明らかにした、抗HIV作用や抗真菌作用を示す非蛋白質性の有機化合物Pradimicin Aおよびその誘導体BMY-28864をリードコンパウンドとして、より有効な糖鎖結合性抗HIV剤を開発するとともに、糖鎖に着目した細菌感染やウイルス感染の防御・治療法を確立するためのドラッグデザイン情報を得る目的で、構造は明らかであるが糖鎖結合性も抗HIV作用も不明な17種のPradimicin A誘導体について、糖鎖結合性、結合糖鎖特異性、結合の親和性などを、HIVのウイルス糖蛋白質gp120や様々な天然糖蛋白質、人工糖蛋白質、人工糖脂質を用いて詳細に調べた。その結果、調べた17種類のPradimicin A誘導体のうちの4種類の誘導体がPradimicin AやBMY-28864と同様の糖鎖結合性を示し、しかもそのうちの3種類はそれらよりも強い結合親和性を有していることを見いだした。これらの知見は、この物質が糖鎖結合性物質であるとともに、抗HIV剤としても大変有望であることを意味している。また、糖鎖結合能を有するこれら4種類の構造の明らかな誘導体のうち、一つが抗真菌作用を有していなかったため、今後は、これらの物質の構造と糖鎖結合能および生理作用の関係を詳細に調べるとともに、HIVのgp120糖鎖分子内の識別部位を詳細に調べることにより、抗HIV剤のドラッグデザインに必要な分子内部位に関するより精密な情報が得られるものと思われる。さらに本研究では、真空系という限られた条件下での計算ではあるが、糖鎖結合物質Pradimicin Aの安定なコンフォメーションを求めることができた。そのため、今後は、本研究で得られた知見が、より強力で有効な糖鎖結合性抗HIV剤の開発のために重要なドラッグデザイン情報となるものと思われる。本研究では、我々が最近開発した糖蛋白質糖鎖の糖脂質化技術を駆使して様々な糖蛋白質糖鎖を導入した人工糖脂質を作製し、これを糖鎖プローブライブラリーとして用いて坑真菌剤であるPradimic in Aおよびその誘導体の糖鎖構造識別機構を明らかにし作用機構を解明すること、また、この物質がもつ糖鎖識別機構を利用して細菌やウイルスの宿主への接着過程等における細胞表面糖鎖の生理機能を解析するとともに、糖鎖に着目した細菌感染やウイルス感染の防御・治療法を確立することを目指して研究を実施した。まず、その糖鎖構造がすでに明らかにされている、卵白アルブミン、リボヌクレアーゼ、IgG、フィブリノーゲン、フェツイン、α1酸性糖蛋白質といった高マンノース型や混成型、複合型の各種糖鎖を有する6種類の糖蛋白質よりヒドラジン分解法を用いて糖鎖を遊離した後、最近我々が開発に成功した新しいセルロースカラムクロマトグラフィの手法を用いて様々な糖鎖構造を有するオリゴ糖鎖を高純度大量調製した。次に、糖蛋白質糖鎖の糖脂質化技術を駆使して、それら糖鎖を導入した人工糖脂質を大量に作製するとともに、それら糖鎖にp-アミノ安息香酸エチルエステル(ABEE)を還元アミノ化反応を利用して結合させて種々の糖鎖構造を有するABEE化糖鎖を作製し、様々な糖鎖構造を有する糖鎖プローブライブラリーを大量に作成した。これらの糖鎖プローブライブラリーや各種単糖をBSAに結合させた人工糖蛋白質、各種単糖などを用いてPradimic in A誘導体の複合糖質に対する結合実験とその結合阻害試験を詳細に行った。その結果、Pradimic in A誘導体との結合に関与している糖鎖側分子内の特定の水酸基をほぼ明らかにすることができ、今後、全く新しい概念の糖鎖結合性抗生物質のドラッグデザインを行う上での重要な知見を得ることができた。

本研究では、我々が最近開発した糖蛋白質糖鎖の糖脂質化技術を駆使して様々な糖蛋白質糖鎖を導入した人工糖脂質を作製し、これを用いて抗真菌剤であるPrdimicin Aおよびその誘導体の糖鎖構造識別機構とその作用機構を解明し、糖鎖に着目した細菌感染やウイルス感染の防御・治療法を確立することを目指して研究を実施した。本年度の研究では、抗真菌作用や抗HIV作用とともに糖鎖結合性を示すPradimicin Aおよびその誘導体であるBMY-28864に加えて、その構造は明らかであるが糖鎖結合性も抗HIV作用も不明な8種類の1)Pradimicin A誘導体について、糖鎖結合性、結合糖鎖特異性、結合の親和性などを、各種天然糖蛋白質、種々の糖を含む人工糖蛋白質、昨年度の研究で作製した様々な糖鎖を導入した種々の人工糖脂質を用いて調べた。、その結果、糖鎖結合性を有するPradimicin AおよびBMY-28864以外でも、調べた8種の誘導体の内の二つが、HlV表面糖蛋白質gp120や人工糖蛋白質であるマンノース-BSA、高マンノース型糖鎖を導入した人工糖脂質に結合し、その結合はマンノースによって阻害されることが判明した。また、これらの物質は他の天然糖蛋白質や人工糖蛋白質、人工糖脂質には全く結合しなかった。また、この誘導体が糖鎖部分のマンノースと反応していることは、この物質の吸収極大波長がマンノースの存在によってシフトすることからも確認された。さらに、その結合親和性はBMY-28864と同等かそれより強いことが判明した。また、糖鎖結合性と抗真菌活性の関係を詳細に検討した結果、糖鎖結合性を示した二つの誘導体の一方だけが抗真菌作用を示した。これらの結果は、糖鎖結合性抗生物質が抗真菌作用を示すためには、糖鎖に結合する部位だけでなく、抗真菌性を示す未知の分子内部位が関与している可能性を示唆している。
光誘起電子移動をへる小員環化合物の環開裂反応

(1)芳香族ニトリルによる2,2ージアリールオキセタンの光増感環開裂反応。2,2ージアリールオキセタンの開裂反応は電子受容体存在下での光照射によって効率よく起こる事を見い出した。反応効率はアリール基上の置換基が電子供与性になるにしたがい向上し、メチル基やメトキシ基が置換した時、反応が連鎖機構で進行する事を明らかにした。マススペクトロメトリによるオキセタン化合物のフラグメンテーションの解析によって、連鎖機構にはジアリールケトンカチオンラジカルが重要な働きをしている事を明らかにした。(2)電子供与体存在下での2,2ージアリールオキセタンの光環開裂反応。2,2ージアリールオキセタンは直接光照射では環開裂反応を起こさないが、電子供与体依在下での光照射では開裂反応が進行し、1,1ージアリールエチレンを生成した。この開裂の位置選択性は電子受容体存在下での光環開裂反応とは異なることも明らかになった。(3)1,2ージアリールシクロブタン類の環開裂反応。1,2ージアリールシクロブタンの光反応における反応性はシクロブタン環上の置換基に大きく依存している事を明らかにした。X線結晶構造解析などの研究によって、シクロブタン環上の2つのアリール基がシクロブタン環のCーCシグマ結合を介してお互いにThrough-Bond相互作用をする時、その反応性が大きくなる事を明らかにした。この様な構造と反応性の関係は熱反応についても見られた。また分子軌道法による考察も行った。(4)チエタン類の光化学的環開裂反応。2,2ージアリールー3ーシアノチエタンの直接および電子受容体存在下での光反応を検討した。いずれの場合も2,2ージフェニルアクリロニトリルが生成する事が明らかになった。小員環化合物の環開裂反応の研究は機構的・合成的観点から興味が持たれている.本研究では(1)オキセタン化合物の光化学的環開裂反応と(2)シクロブタン化合物の光反応および熱反応による環開裂の2つの反応系について検討を行った.(1)2.2-ジアリールオキセタンの開裂反応は電子受容性光増感剤による電子移動光増感反応によって効率よく起こることを既に明らかにしている.本研究において,アリール基上の置換基が電子供与性になるにしたがい,反応効率が向上しメチル基やメトキシ基が置換したとき反応が連鎖機構で進行することを見い出した.マススペクトロメトリによるオキセタン化合物のフラグメンテーションの解析によって連鎖機構にはジアリールケトンカチオンラジカルが重要な働きをしていることが分かった.また電子供与体存在下での光反応ではその開裂様式が電子受容体の場合とは異なる事が明らかになった.(2)1.2-ジアリールシクロブタンの光反応における反応性はシクロブタン環上の置換基に大きく依存している事が分かった.X線結晶構造解析などの研究によって, 1.2-ジアリールシクロブタンの二つのアリール基がお互いに,その間にあるシクロブタン環のC-Cシグマ結合を介して起こすTrough Bond相互作用の効果が大きい時,その反応活性が高くなることが明らかになった.この様な構造と反応性の関係は熱反応においても見られ,活性なシクロブタンでは開裂反応の活性化エネルギーは40kcal/mol程度になるのに対して,不活性なシクロブタンでは50-70kcal/mol程度になる事が分かった.(1)芳香族ニトリルによる2,2ージアリールオキセタンの光増感環開裂反応。(1)電子供与体存在下での2,2-ジアリールオキセタン類の光環開裂反応。

2,2-ジアリールオキセタンは直接光照射を行っても環開裂反応が進行しない。ところが、電子供与体存在下で光照射を行うと開裂反応が進行し、1,1-ジアリールエチレンを生成する。種々の電子供与体について光環開裂反応を検討した結果、トリエチルアミンが電子供与体として、最も適している事がわかった。反応溶媒には低極性溶媒のヘキサンが適当であった。これらの反応機構は励起された2,2-ジアリールオキセタンがトリエチルアミンとエキシプレックス中間体を形成し、引き続きプロトン移動を起こす事でオキセタン環の開裂が進行していると考えられる。(2)1,2-ジアリールシクロブタン類の環開裂反応。1,2-ジアリールシクロブタン化合物の熱および光による環開裂反応では、2つのアリール基のπ軌道とシクロブタン環のσ軌道間のπ-σ相互作用が関与している事が明らかになった。そこで本年度はπ-σ相互作用の大きさを支配する因子を分子軌道法によって考察を加えた。(3)チエタン類の光化学的環開裂反応。2,2-ジアリール-3-シアノチエタンの直接光照射による環開裂反応からは、2,2-ジフェニルアクリロニトリルを生成した。また、1,4-ジシアノナフタレンを増感剤として用いるチエタンの光環開裂反応からも、2,2-ジフェニルアクリロニトリルが生成した。どちらの光反応も対応するオキセタン誘導体の開裂様式とは異なっており興味がもたれる。今後の研究が期待される。
肥大型心筋症におけるリアノジン受容体安定化による新しい分子標的療法の開発

家族性肥大型心筋症でみられる点変異を模した肥大型心筋症(HCM)型TnTトランスジェニックマウス(HCM-TG)は、既にヒトのHCM患者で見られる錯綜配列を有することが判明しているモデルマウスである。単離心筋細胞において、コントロールの状態で細胞内カルシウム(Ca2+)動態異常を反映したCa2+transientの異常、リアノジン受容体(RyR2)機能異常により生じるCa2+ spark頻度の増加、催不整脈性の指標であるspontaneousCa2+ transient(sCaT)の頻度増加がみられ、強心薬負荷でその傾向はさらに顕在化した。また、RyR2安定化薬のダントロレンの投与ではそれらの異常が著明に改善した。また、HCM-TGでは、RyR2におけるカルシウム依存性カルモジュリンキナーゼII(CaMKII)のリン酸化部位のタンパク発現が上昇し、RyR2のチャネル機能異常に寄与していることがわかった。一方、CaMKII過剰発現マウス(CaMKII-TG)では、RyR2でのCaMKIIリン酸化が著明に増加し、心エコーでは計時的に左室駆出率が低下することがわかった。また、単離心筋細胞では、心筋細胞短縮率の低下と細胞内Ca2+動態異常がみられた。単離心筋細胞へのダントロレンの急性投与では心筋細胞内Ca2+動態異常が改善した。現在、ダントロレンの慢性投与を開始し検討を進めている。HCM型TnTトランスジェニックマウスにおいて、リアノジン受容体安定化により心筋細胞内カルシウム動態が改善することを見出して論文掲載された。CaMKII過剰発現マウスについてもおおむね計画通り順調に進んでいる。肥大型心筋症におけるリアノジン受容体安定化による分子標的療法の開発に向け、最新の知見をもりこみつつ、計画の実行に向けて努力する。(理由)データ解析のために新規のコンピュータ購入を予定していたが、新年度以降に性能の上がったコンピュータが発売される見込みであるため、今回は購入を見送った。そのため、当初の予算を消費できなかった。(使用計画)研究計画に沿って有効かつ適正に使用する予定である。
農業分野における知的障害者就労の労働の質向上と就労環境整備条件の解明

本研究は、農業分野における知的障害者雇用のための有効な農業経営モデルの提示を試みる。方法として、まず予備調査として、文献調査・現地調査を行い、1福祉分野の視点、2農作業の視点、3他産業の視点から、知的障害者の雇用現場で求められる就労環境整備要件を抽出し、障害者雇用の現場を評価するための「チェックリスト」を作成する。次に、作成した「チェックリスト」を用い、複数の先進事例を対象に事例分析を行い、どのような就労環境で、どのような経営成果が上がっているかを明らかにする。最後に、事例分析の結果を基に、事業収益の向上に資する障害者雇用の条件、就労環境を含めた有効な農業経営モデルの提示を試みる。
地域密着型教育における学生アシスタント活用に関わる定量的研究

2年目は、初年度に設計した授業で収集した質的データの分析と定量分析に向けたアンケート調査を行った。本研究で設計した授業は、受講学生間に強い相互作用を促し、汎用的技能向上につながっていた。学生アシスタント(SA)として2タイプを設け、それぞれが受講学生にどのように影響しているかを分析した。2つのタイプは、SAについて事前に研究しその人材像について仮説を立てて授業に臨んだ「タイプA」と通常のSAとしての業務説明を受講した「タイプB」である。参与観察から、タイプAは、Bよりも主体的に行動していることがわかった。また、受講学生のレポートの内容分析から、タイプAのSAはBよりも受講学生に強い影響を与えていたこともわかった。SAの効果をさらに詳しく調べるために、SAと受講学生に対して新たに設計したアンケートにて調査を行った。調査項目は大きく次の4つである。(1)授業内外での学習支援経験の有無(SAが、これまでに下級生や後輩の学習を支援する活動を授業中や授業以外で経験したことがあるかどうかの調査)、(2)大学時代の学習態度(ベネッセ総合教育研究所の尺度を参考にして、学生アシスタントが大学時代に授業に対してどのように学習したかを明らかにする調査)、(3)大学生活の過ごし方(SAが大学入学後にどのようなことに積極的に取り組んできたかを明らかにするための調査)、(4)プログラムにおける受講生支援内容(受講生がプログラムの中でSAからどのような支援をうけたかを明らかにするための調査)。以上のアンケートは、授業で実施したフィールドワーク開始前と授業が全て終了した後に行った。予定していた調査は2018年度までに概ね終了した。2018年度に熊本県立大学で開講したサービスラーニング型授業「もやいすと(地域)育成プログラム」は受講生267名(学部1年生)および学生アシスタント(SA)18名を対象として実施した。このプログラムでは、地域社会が抱える課題とその解決方法を考えることを主題として、5月に初回オリエンテーションがあり、その後授業が進行していった。受講生全員を学部混合の5名一組とするチームに振り分け(合計52チーム)、夏季休業前まで続く一連のオリエンテーションを通してチームビルディングが行われた。9月中旬、52チームは3地域(17,17,18チーム)に別れ、それぞれが対象とする地域でフィールドワークを行った。9月下旬に、事前学習とフィールドワーク活動等で得た知見をふまえ,地域課題とその解決方法についてチームのアイデアを発表する最終成果報告会が行われた。2018年度は、この授業実践を対象にして、SAの効果測定に向けた測定尺度開発を行い、授業前後において受講学生及びSAに対しアンケート調査を終えた。現在は、その分析を進めている。データ解析が少々遅れているが、概ね順調に研究は進んでいる。2017度に収集した質的データと量的データ、および2018年度に学生アシスタント(SA)の効果測定尺度に基づき設計したアンケートによって収集したデータを用いて、SAの効果的活用についての知見を整理する。2019年度は、整理した知見を踏まえ、SAを活用して地域密着型教育の効果を高めていくための方法について体系的な理論構築を共同研究者と共に行う。本研究は地域密着型教育を受講する初年次生の教育補助としての学生アシスタント(SA)の教育効果の検討を目的としたものである。研究初年度は、授業設計の段階で、本研究の調査をどのように組み込んでいくかについての検討を行った。授業は、受講生250人を約50チームに編成し、50チームを3グループに分けて、グループごとに異なる地域をフィールドに活動する地域密着型のプロジェクト学習として設計されている。学内外での授業となるが、その際にSAや受講生をどう観察していくかを事前に検討を行った。その検討を踏まえ、本授業を担当する複数教員に協力を依頼し、観察体制を構築した。具体的には、授業にはビデオカメラ4台を配置し、さらに大学院生の参与観察者を配置し、受講生とSAの相互作用を外側から観察すると共に、授業が全て終わった後、SAへのインタビューを行った。SAにはファシリテーションスキル等の修得のための事前学習を実施した。ところで、SAは単なる知識提供者ではなく初年次学生にとって模倣すべきモデルとなることが重要な教育効果を与えるものと予想される。このため、SAには地域密着型授業がどういった意図をもつものかを相互に議論してもらい、この点をSAに明確化させておくとともに、初年次生にとって目指すべきモデルとはどういったものであるべきかもSA自身に考えさせた。それぞれ構築したSAのモデル像のもとで、SAは地域密着型授業の教育補助を担当した。授業は、様子をビデオカメラで映像記録し、その他、SAのインタビュー記録、さらに受講した初年次生50チームからのSAに対するコメントも収集した。収集した膨大な記録データからSAの教育効果についての定性的な検討を進めているが、ひとつ得られたのは、SAは初年次生が大学という専門知識を修得していく実践共同体への周辺参加を促すというポジションにいるのではないかということであった。当初の計画に従い、受講生250名の地域密着型授業について、12名の学生アシスタント(SA)を雇用し、平成29年度の授業を実施した。SAには本研究の趣旨を説明した後、被験者としての協力依頼を行い、受諾してもらった。また250名の受講学生にも研究の一環で授業中にビデオカメラを回すことの了承を得て、授業中のSAの行動について4台のカメラでビデオ収録を行った。

ビデオでの撮影と同時に参与観察も随時実施し、SAの動きの観察を行った。外的観察の他、SAには、授業終了後、インタビュー調査を行う共に、自己の行動を振り返ったレポートを提出してもらい、アシスタントの内面についての調査を行った。さらに、受講生250名は50チームに分けたが、その50チームからもSAについてのコメントを収集し、受講生からSAがどのように見えていたのかの調査も行った。当初の予定通りの調査を行うことが出来た。ただし、調査を終えて膨大な量のビデオデータ(4日x4台分)とドキュメントも膨大となったため、現在は、これらの読解を総合的に進めている。2年目は、初年度に設計した授業で収集した質的データの分析と定量分析に向けたアンケート調査を行った。本研究で設計した授業は、受講学生間に強い相互作用を促し、汎用的技能向上につながっていた。学生アシスタント(SA)として2タイプを設け、それぞれが受講学生にどのように影響しているかを分析した。2つのタイプは、SAについて事前に研究しその人材像について仮説を立てて授業に臨んだ「タイプA」と通常のSAとしての業務説明を受講した「タイプB」である。参与観察から、タイプAは、Bよりも主体的に行動していることがわかった。また、受講学生のレポートの内容分析から、タイプAのSAはBよりも受講学生に強い影響を与えていたこともわかった。SAの効果をさらに詳しく調べるために、SAと受講学生に対して新たに設計したアンケートにて調査を行った。調査項目は大きく次の4つである。(1)授業内外での学習支援経験の有無(SAが、これまでに下級生や後輩の学習を支援する活動を授業中や授業以外で経験したことがあるかどうかの調査)、(2)大学時代の学習態度(ベネッセ総合教育研究所の尺度を参考にして、学生アシスタントが大学時代に授業に対してどのように学習したかを明らかにする調査)、(3)大学生活の過ごし方(SAが大学入学後にどのようなことに積極的に取り組んできたかを明らかにするための調査)、(4)プログラムにおける受講生支援内容(受講生がプログラムの中でSAからどのような支援をうけたかを明らかにするための調査)。以上のアンケートは、授業で実施したフィールドワーク開始前と授業が全て終了した後に行った。予定していた調査は2018年度までに概ね終了した。2018年度に熊本県立大学で開講したサービスラーニング型授業「もやいすと(地域)育成プログラム」は受講生267名(学部1年生)および学生アシスタント(SA)18名を対象として実施した。このプログラムでは、地域社会が抱える課題とその解決方法を考えることを主題として、5月に初回オリエンテーションがあり、その後授業が進行していった。受講生全員を学部混合の5名一組とするチームに振り分け(合計52チーム)、夏季休業前まで続く一連のオリエンテーションを通してチームビルディングが行われた。9月中旬、52チームは3地域(17,17,18チーム)に別れ、それぞれが対象とする地域でフィールドワークを行った。
染色体6p21に胃潰瘍の原因遺伝子の一つが存在するか?

本研究は、多因子性遺伝疾患と考えられる消化性潰瘍に対して、種々の遺伝子マーカーを用い、その遺伝的背景因子を検討した。胃体部潰瘍において、染色体6番短腕に位置するペプシノーゲンC(PGC)遺伝子およびHLA-DQA遺伝子の多型性と相関が認められた。PGC遺伝子は第7エクソンと第8エクソンとの間のイントロンでpolymerase chain reaction(PCR)で480bp(allele 1),450bp(allele 2),400bp(allele 3),310bp(allele 4)の4つの対立遺伝子型が認められ、allele 4有しallele 3を持たない者の胃体部潰瘍の相対危険率は13.69であった。一方、HLA-DQAの対立遺伝子型1*0101を有する者の胃体部潰瘍である相対危険率は2.81であった。本研究の結果より、胃潰瘍は潰瘍の部位により、胃体部潰瘍と胃角部および胃前庭部潰瘍とでは異なった遺伝的背景因子が考えられ、胃体部潰瘍の関連遺伝子の一つが染色体6番の短腕に位置する可能性が考えられた。また、胃十二指腸併存潰瘍においても胃潰瘍同様な潰瘍部位による遺伝的背景因子の違いが認められた。PGC遺伝子は染色体6p21に位置しており、HLA-DQA遺伝子とは11センチモルガン離れており、今後、染色体6番短腕の局在をさらに詳しく検討することが必要であると考えられた。我々は、多因子性遺伝疾患である消化性潰瘍の、遺伝的素因の遺伝子マーカーを検索することを目的とし、これまで、種々の候補遺伝子を用い検討してきたが、染色体6p21に位置するペプシノーゲンC(PGC)遺伝子の、制限酵素断片長の多型性(RFLP)が、胃潰瘍、特に胃体部潰瘍に関連することを認め報告してきた。本研究では、PGC遺伝子を手がかりに、染色体6番短腕上の、未知の胃潰瘍原因遺伝子の解明を目的とし、染色体6番上の多型性遺伝子マーカーと胃潰瘍との関連性の解析を検討した。平成5年度は、高多型性を示す、染色体6p21.3に位置するHLAHLA-DQA1遺伝子について解析したところ、対立遺伝子HLA-DQA^*0101の頻度が、胃体部潰瘍で0.22と、胃角部又は胃前庭部潰瘍の0.08、対照群の0.10に比ベ有意に高く、対立遺伝子HLA-DQA^*0101を持つ者の胃体部潰瘍である相対危険度は2.80であることを認めた。このことは、胃潰瘍は疾患自身に異質性を示し、潰瘍のある部位により、胃体部潰瘍と胃角または胃前庭部潰瘍とで、その背景遺伝的素因において異なることが考えられ、胃体部潰瘍に対して、染色体6番短腕に関連遺伝子が存在する可能性が考えられた。また、胃十二指腸併存潰瘍においても同様の検討を行い、併存潰瘍においても、胃体部に潰瘍を持つものの背景遺伝的素因は、胃潰瘍の胃体部潰瘍と同様であることが考えられた。今後、さらに、染色体6番短腕の多型性マーカーを用い検討することを計画している。PGC遺伝子は第7エクソンと第8エクソンとの間のイントロンでpolymerase chain reaction(PCR)で480bp(allele1),450bp(allele2),400bp(allele3),310bp(allele4)の4つの対立

遺伝子型が認められ、allele4を有しallele3を持たない者の胃体部潰瘍の相対危険率は13.69であった。一方、HLA-DQAの対立遺伝子型1^*0101を有する者の胃体部潰瘍である相対危険率は2.81であった。本研究の結果より、胃潰瘍は潰瘍の部位により、胃体部潰瘍と胃角部および胃前庭部潰瘍とでは異なった遺伝的背景因子が考えられ、胃体部潰瘍の関連遺伝子の一つが染色体6番の短腕に位置する可能性が考えられた。また、胃十二指腸併存潰瘍においても胃潰瘍同様な潰瘍部位による遺伝的背景因子の違いが認められた。PGC遺伝子は染色体6p21に位置しており、HLA-DQA遺伝子とは11センチモルガン離れており、今後、染色体6番短腕の局在をさらに詳しく検討することが必要であると考えられた。
子宮頸癌におけるイトラコナゾールの抗腫瘍効果解析及びレスポンダーの同定

子宮頸癌由来CaSki細胞(PIK3CA及びsonic hedgehog遺伝子変異)の増殖抑制効果はAkt、Hedgehog、Wnt/β-cateninの複数のシグナル伝達系の抑制を介していることを確認した(Ueda, Tsubamoto, Inoue, Anticancer Res. 2017)。子宮頸癌細胞株を用いた基礎検討で、イトラコナゾールにより細胞内脂質輸送障害が生じること、細胞膜lipid raftの抽出により細胞膜上のRTKが変動することを確認した(Unpublished)。臨床研究は、2015年よりイトラコナゾールを主治療開始前の短期間(window period)内服投与しバイオマーカーや作用機序を探索するwindow of opportunity試験(UMIN000018388)を実施し、2019/4特定臨床研究jRCTs051190006へ移行した。2019年3月までにイトラコナゾールが投与された子宮頸癌患者において投与1週間後に性器出血が減少し、内診による視診あるいは経腟超音波検査などの画像所見で腫瘍縮小を認めた。稀症例である腟悪性黒色腫については組織mRNAマイクロアレイ解析により新規治療ターゲット候補4分子を報告した(Inoue, BMC Cancer, 2018)。これまで多様な抗腫瘍効果が報告されてきたがイトラコナゾールの作用機序はまだ解明されておらず、バイオマーカーも同定されていなかったが、これらの研究により、リポジショニングを応用した新規薬剤開発やコンパニオン診断開発による治療薬開発が進むと考えられる。申請時の計画通り、基礎研究及び臨床研究は進んでおり、後者は2019/4月から特定臨床研究jRCTs051190006へ移行した。2019/4月から特定臨床研究jRCTs051190006へ移行した、頸癌患者から経時的に得られた末梢血(DNA及びRNA抽出保存)及び腫瘍組織(病理検体提出及びRNAse処理後凍結保存)を試料として用いて、IHC、cDNA microarray、リン酸化蛋白解析、脂質メディエーター解析など研究予定である。イトラコナゾールのヒトにおける有効性と分子生物学的な作用機序を検討し、新規標的分子を探索するトランスレーショナルリサーチ試験(window of opportunity trial)を2015年から実施しており、イトラコナゾール投与前後の組織凍結保存及び末梢血DNA, RNAを抽出保存している。これまでの研究成果を、下記に論文化した。また、2015年よりイトラコナゾールを用いたwindow of opportunity臨床試験(UMIN000018388)を実施しており、複数の頸癌患者で早期responseが見られ、イトラコナゾール投与前後の組織及び末梢血RNA,DNAが採取されている。2015年から実施しているヒトにおけるトランスレーショナルリサーチ試験(window of opportunity trial)により、有効性と分子生物学的な作用機序を検討し、新規標的分子を探索する。今年度行った実験に対する物品費が予定よりも安価であったため、次年度において実験に必要な消耗品の購入に使用する。予定より試薬が安価であったため、次年度に継続使用予定である。
有機物一金属錯体複合系の空間配列及び電子的相互作用の制御による超伝導体の設計

ビス(エチレンジチオ)テトラチアフルバレン(BEDTーTTF)の部分酸化ラジカル塩は、二次元有機超伝導体となることで知られている。本研究では、i)アニオン層も導電性をもつ、ii)アニオンとカチオンの相互作用がある、より高次の新しい導電性金属複合体を構築する為に、種々のアニオン性金属錯体とBEDTーTTFとのラジカル塩結晶の作製を行った。アニオン錯体として、一次元性金属となるテトラシアノン白金酸イオンを用いて、通常の電解結晶化法により、黒色金属光沢を持つ(BEDTーTTF)_4[Pt(CN)_4]を得た。このラジカル塩には、同一組成に対してさまざまな結晶相が存在し、新たに二種の結晶構造をX線解析により明らかにした。その結果、BEDTーTTF二次元層の配列を大きく異なることがわかった。第一の相は、BEDTーTTFの積層したカラムが、隣接するカラムと約45゚傾いて並んだ構造を持つ。分子間のS...S原子の接触はカラム方向ではなく、カラム間に密接にあることが認められた。第二の相は、BEDTーTTFのカラム状の積層はなく、分子面がほぼ水平に並んだシ-ト状構造をとっている。[Pt(CN)_4]^<2ー>は、両相ともBEDTーTTF層間に配位平面がBEDTーTTF分子面に対してほぼ垂直な状態で配向している。また、ビス{(Z)1,2ージシアノエチレンー1,2ージチオラト}ニッケル(III),[Ni(mnt)_2]^ーをアニオン錯体として用いることにより、1:1組成を持つラジカル塩(BEDTーTTF)[Ni(mnt)_2]を得た。現在、X線構造解析中である。これらは、常温では数S cm^<ー1>の金属的な伝導性を示すが、低温で絶緑体転移を起こすことがわかった。さらに、類似の平面四配位型錯体の配位子の修飾、芳香環を含む配位子の導入等により、電荷の調節、アニオンの積層化、あるいは、アニオン間およびBEDTーTTF層との相互作用を発現させる試みを行っている。また、モリブデンースルフィドクラスタ-とのラジカル塩作製の試みも進行中である。
不整形基盤構造が激震時の表層地盤の破壊メカニズムに与える影響

本研究では、不整形基盤構造が地震時の表層地盤の破壊メカニズムに与える影響と被害予測の可能性を検討することを目的に、(1)不整形地盤構造に起因する地盤災害事例の収集、(2)当該地点の多次元S波速度構造の把握、(3)不整形地盤構造が表層地盤の応答および地盤内の各種地盤ひずみに与える影響についての数値解析的検討、(4)地震のアレイ観測にもとづく不整形地盤の地震動特性の把握を行い、不整形基盤構造が地震時の表層地盤の破壊メカニズムに与える影響と被害予測に関する研究の今後の可能性について検討している。まず、過去の地震調査報告から、不整形地盤構造に起因すると考えられる地盤災害が発生した釧路市とその近郊で被害実態の詳細調査を実施するとともに、当該地点で、微動のアレイ観測および移動一点観測を行って、被害地区を横切る地盤の多次元S波速度構造断面を把握し、この地区の直下に溺れ谷構造が存在すること、地盤災害が溺れ谷の肩の部分に集中する傾向を示した。次に、SH波入射による面外振動を評価できる2次元有限要素法を開発するとともに、溺れ谷を横切る断面の面内場、面外場の応答解析を行った。その結果、1993年釧路沖地震では、面内場、面外場いずれも、地表加速度の最大値、地表付近のせん断ひずみがともに被害地域で大きくなっていること、この現象は地盤の1次元応答として説明できない点のあることを示した。さらに、地震のアレイ観測記録から、溺れ谷を横切る断面の地震動が、入力地震動特性により大幅に変化することを確認した。
Crkアダプター分子を用いた幹細胞・EMTヘテロジェナイティーモデルの作製

組織多様性(ヘテロジェナイティー)を伴うがんは、治療標的が絞りにくく治療に難渋する。治療成績の向上には、腫瘍ヘテロジェナイティ獲得機序を解明し、それを解除する戦略が有用である。本研究では、ヒト膀胱癌細胞株においてCrkの発現が亢進していること、Crkはエクソソーム内でのErbB2の発現量を増加させること、筋層浸潤性膀胱癌のエクソソームで処理したレシピエント細胞(血管内皮細胞、非浸潤性膀胱癌細胞株)ではErbB2の発現量が増加し増殖能や浸潤能が亢進すること、Crkはエクソソームを介して腫瘍原発巣のみならず転移先臓器のヘテロジェナイティを創出し、癌の浸潤・転移を亢進させることを明らかにした。組織多様性(ヘテロジェナイティー)を伴うがんは、治療標的が絞りにくく難治性である。治療効果の向上には、ヘテロジェナイティー獲得機序の解明およびその解除が不可欠である。近年、我々はシグナル伝達アダプター分子CrkI/CrkIIが、下流シグナル分子を巧妙に使い分け、がん幹細胞と上皮間葉移行(EMT)の2つの異なる細胞動態、つまりヘテロジェナイティーを創出することを見出した。本研究の目的は、CrkI/CrkIIの機能の相違に基づくがんのヘテロジェナイティー創出メカニズムを明らかにし、それを解除する治療薬を探索するモデルシステムを構築することである。これにより、これまで全く未知であったアダプター分子によるがんのヘテロジェナイティー形成機序を解明すると共に、Crkによるがん幹細胞誘導を抑制する薬剤のスクリーニングシステムを独自に開発し、がんの治療反応性を画期的に向上させるシーズ分子の同定に挑戦する。当該年度は、昨今、腫瘍の転移・浸潤との関連性が注目されているエクソソームに着目し、Crkがエクソソームの形成、内包物の組成、マウスxenograftにおける腫瘍の浸潤(EMT)やヘテロジェナイティー、および転移能力に及ぼす影響を解析した。近年、バイオマーカーや細胞間コミュニケーションツールとしてエクソソームが注目されている。エクソソームは細胞から分泌された脂質二重膜で形成される微小な細胞外小胞である。内部には様々なタンパク質や核酸物質が含有されており、細胞間の情報伝達や癌の転移先の微小環境の調整など、癌の浸潤・転移において重要な役割を担っている。当該年度は、エクソソームが制御する膀胱癌の浸潤・転移機構において、Crkがエクソソームの形成、内包物の組成、マウスxenograftにおける腫瘍の浸潤(EMT)やヘテロジェナイティ、および転移巣形成能力に及ぼす影響を解析した。ヒト浸潤性膀胱癌細胞株(UM-UC-3)を用いて、shRNAによりCrkノックダウン細胞株を樹立した。親株のUM-UC-3細胞と比較して、Crkノックダウン細胞は、細胞・エクソソームレベルともにErbB2のタンパク量が低下した。さらに、親株のエクソソームをレシピエント細胞(血管内皮細胞、非浸潤性膀胱癌細胞株)に投与すると、レシピエント細胞内のErbB2の発現量が増加し、増殖能や浸潤能が亢進した。一方、Crkノックダウン細胞由来のエクソソームを投与するとそれらの上昇は認められなかった。これらの結果から、Crkはエクソソーム内でのErbB2の発現量を増加させ、転移先臓器においてレシピエント細胞(血管内皮細胞)に取り込まれ、組織を予め教育(education)することにより、腫瘍の浸潤や転移が促進されることが示唆された。治療成績の向上には、腫瘍ヘテロジェナイティー獲得機序を解明し、それを解除する戦略が有用である。我々は先行研究により、シグナル伝達アダプター分子Crkが下流シグナル分子を時空間的に制御することにより、がん幹細胞性と上皮間葉移行(EMT)の2つの異なる細胞動態、即ちヘテロジェナイティーを創出することを見出した。本研究の目的は、Crkによるがんのヘテロジェナイティー創出メカニズムを明らかにし、それを解除する治療薬あるいは治療方法を構築することである。近年、エクソソームが細胞間情報伝達や癌の転移先の微小環境の調整など、癌の浸潤・転移において重要な役割を担っていることが報告されている。我々はこれまで、(1)ヒト膀胱癌細胞株においてCrkの発現が亢進していること、(2)Crkはエクソソーム内でのErbB2の発現量を増加させること、(3)筋層浸潤性膀胱癌(MIBCs)のエクソソームをレシピエント細胞(血管内皮細胞、非浸潤性膀胱癌細胞株)に処理すると、レシピエント細胞内のErbB2の発現量が増加し、増殖能や浸潤能が亢進することを見出した。当該年度は、マウスモデルを用いて、MIBCs由来のエクソソームが癌の転移先臓器を予め教育(education)することにより、腫瘍の浸潤や転移が促進されるかを検討した。MIBCs由来エクソソームを免疫不全マウスの尾静脈から投与後、MIBCs細胞を投与すると肺に腫瘍巣を形成した。一方、Crkノックダウン細胞由来エクソソームは、肺での腫瘍形成能を抑制した。このことから、Crkはエクソソームを介して腫瘍原発巣のみならず転移先臓器のヘテロジェナイティーを創出し、癌の浸潤・転移を亢進させることが明らかとなった。

治療成績の向上には、腫瘍ヘテロジェナイティ獲得機序を解明し、それを解除する戦略が有用である。本研究では、ヒト膀胱癌細胞株においてCrkの発現が亢進していること、Crkはエクソソーム内でのErbB2の発現量を増加させること、筋層浸潤性膀胱癌のエクソソームで処理したレシピエント細胞(血管内皮細胞、非浸潤性膀胱癌細胞株)ではErbB2の発現量が増加し増殖能や浸潤能が亢進すること、Crkはエクソソームを介して腫瘍原発巣のみならず転移先臓器のヘテロジェナイティを創出し、癌の浸潤・転移を亢進させることを明らかにした。【1. Crkによる幹細胞誘導を解除する治療薬剤リード化合物の探索】:Crkによって制御されるがん幹細胞誘導およびヘテロジェナイティーを解除する治療薬を創出するため、治療薬剤リード化合物の探索を行う。1) 1分子特異的シグナル阻害剤のスクリーニング:当該スクリーニングには、我々が独自に開発した1遺伝子発現に由来する特異的シグナルの抑制効果評価系を用いる。CrkI-tdTomato、CrkII-GFPを過剰発現させた腫瘍細胞に薬剤を添加し、蛍光が消失する化合物を選択する。その後、不死化正常細胞にホタルルシフェラーゼを、CrkI-tdTomatoおよびCrkII-GFP過剰発現細胞にウミシイタケルシフェラーゼを導入、薬剤添加下で共培養し、両者のルシフェラーゼ活性を測定することにより、CrkI/CrkII過剰発現細胞に対する抗腫瘍効果が高く且つ副作用が低い薬剤を選択する。選択された候補薬剤に対しては、Sox2発現やヘテロジェナイティーが消失するかも検討する。2)分子構造に基づくin silico分子設計法:上記1)による候補薬剤は、in silico分子設計によりCrkI/CrkIIとの結合領域を確定する。【2.腫瘍ヘテロジェナイティーの解除から治療耐性能の解除へ】上記で得られた候補薬剤については、細胞レベルでその効果を検証すると共に、マウスxenograft腫瘍において、がん幹細胞およびヘテロジェナイティーが解除され、治療感受性が回復するかを検討する。接種細胞は予めtdTomatotd-Luc2で標識しておき、IVISspectrumを用いて腫瘍増大・転移を経時的にモニタリングする。組織学的・病理学的解析は、分担研究者の谷野が遂行する。実験病理学
ソーシャルマッチを援用した認知行動療法支援アプリケーションの研究

本研究はインターネット経由の低強度認知行動療法アプリケーションの人間関係改善寄与の確認が最終成果となった.低強度認知行動療法は必要とする者が専門家の手を借りることなく手法の自習と自身の実施によって,言葉の認知構成を変え,心理状態を改善する手法である.実施した研究は,低強度認知行動療法e-learningコンテンツの制作,認知行動記録システムによる効果確認実験である.その結果,うつ傾向が強い大学生に改善の効果が見られ,提案手法の有効性を確認できた.本研究は、高度化した「つながり」社会の力を「メンタルヘルス」の指導過程に還元しうるかの実効性検証を目的とした研究である。平成25年度はその初年度として、「認知行動支援アプリケーションの構築」を目的とした。当初計画では共同開発者を選任予定であったが、費用面で折り合わず初年度の任用は見送ることになった。アプリケーションの構築には仕様確定が肝要であるが、共同研究者による会議を2回実施し、最終的に仕様を確定した。アプリケーションのうち、クライアントアプリは、(1)行動心理のアセスメント(K6方式)(2)心拍数のモニタによるリラクゼーション。この実装の一部は後述する日本情報経営学会関西支部第230回例会において紹介し、ディスカッションを行った。(3)行動自己チェック入力(4)再アセスメント、以上の4要件を実装し、サーバアプリはデータ収集と指導者へのフィードバックを実装する。動作プラットフォームは、クライアントアプリについてはApple社のスマートフォンもしくはタブレット、サーバアプリについてはLinuxもしくはOSXサーバに実装する予定である。開発用の機材は順調に調達ができ、開発の環境は十分に整えられている。反面、予算面で折り合いがつかなかったため、開発協力者を選定できずアプリケーションの構築は遅れている。現在、研究代表者の責任で、鋭意クライアントアプリの開発構築を急いでいる。基礎技術の基本テストが現在終了して、ユーザインターフェイスのモジュールや使用するオープンソースのパッケージ選定は終了している。選定理由はデバッグの簡便さを重視した。本研究は、ネットワークによる「つながり」の力を「メンタルヘルス」の指導過程に還元する実効性検証を目的としている.平成26年度は完成度が進んでいなかった「認知行動支援アプリケーションの構築」を目的としたが,昨年度に引き続き共同開発者の選任は費用面で不調に終わった。今年度は特にアプリケーションの実装に注力し,共同研究者との会議では、実装済みのアプリケーションのクライアントアプリの機能変更の方向性確定を重視した.(1)行動心理のアセスメント(K6方式)(2)心拍数のモニタによるリラクゼーション(3)行動自己チェック入力(4)再アセスメント,以上4要件を現状の実装が適切であるか確認し,特に心拍モニタに関しては接触センサを用いたBluetooth通信型腕時計を導入し,正確性と記録性を重視する仕様に変更した.このようにアプリケーション構築の進度を取り戻すべく努力を重ねているが,プラットフォームのメーカが心拍モニタBluetooth通信型腕時計の販売を告知し,ヘルスケアアプリの構築手法やBluetoothの通信仕様を大きく変更したため,開発進度が大きく影響を受けた.併せて当該年度内のBluetooth通信型腕時計販売時期も次年度に持ち越し,機材の調達が遅れたことも進度に影響を与えた.現在,研究代表者の責任で再度クライアントアプリの機材調達と開発を急いでいる.本研究は、ネットワークによる「つながり」の力を「メンタルヘルス」の指導過程に還元する実効性検証を目的としている.平成26年度構築予定であった「認知行動支援アプリケーションの構築」を目的とし,十分ではないもののシステムとして稼働ができた.本研究での低強度認知行動療法システムは,Moodleを基盤として実装されている.Moodleの基本機能をベースに,本研究で必要な,ユーザ登録・ユーザとのコンタクト機能・後述のe-learningコンテンツと行動記録等の全機能もMoodleで実装した.このe-learningコンテンツの主要なパートは二つからなる.第一のパートは認知行動療法を学習可能なe-learningコンテンツである.とりわけ,認知行動療法の「認知再構成技法」である「コラム法」の習得がこのコンテンツの主たる目標である.コンテンツは,全5回の認知行動療法に関する考え方の学びと,実際のコラム法の解説,記録方法の自習pdfコンテンツから構成されている.各回には既読確認ボタンがつけられており,システムの管理者はユーザの学習進捗が管理できる.第二のパートは,ユーザの実際の行動記録である.緊張緩和を測る呼吸法の実践と脈拍チェックによるストレスコントロールに併せて,コラム法による心理状態の推移の記録を,5週間にわたって実践し,認知再構成の技法を自主学習する.この基盤システム「認知行動支援システム」の他に,モバイル側からアクセスするアプリケーションも実装している.市販されている活動量計の心拍数を自動的にシステムに送り,脈拍チェックに役立てている.このようにシステムは完成したが,実証実験に至っていない.平成26年度に構築予定の「認知行動支援アプリケーションの構築」完成が,研究代表者の多忙と機関異動が重なり,研究実施が断続された結果,システムの完成が約1年ずれ込んでしまった.システムそのものは昨年の秋頃には完成していたが,自主学習用のe-learningコンテンツの完成度を向上させるため,変更と調整に時間が必要であった.併せて,研究実施機関内の研究倫理申請審査を含む実験手続きが遅れ,実験環境が整った段階ではあるが,実験を開始できない状態である.現在,再度研究倫理審査を申請し審査の開始と結果を待っている段階である.研究実施の承認がされ次第,実験に取りかかり有効性の検証を進めたい.

平成27年度に構築した「認知行動支援アプリケーション」の実効性検証を本年度実施した.年度当初,実験実施に当たって,北海道情報大学生命倫理委員会へ実験計画を申請をし,承認(承認番号2016-01)を経て,研究協力者への文書と口頭説明での同意の下で,20歳以上7名の大学生男女に,平成28年8月から平成29年3月までの期間で実験を実施した.その結果,全実験を終了した「達成率」は3名42.9%であり,当該研究の目的であるITによるシステム援用の難しさを示す結果となった.未達成の理由は研究協力者の時間的余裕がないこと,認知行動支援アプリケーションコンテンツに含まれる自習内容が研究協力者には難易度が高かったとされた.一方,「達成群」の学生の心理的変化は様々な結果を示した.抑うつ心理尺度のK6スコアが元来低い学生は,実験実施にかかわらずスコアの変動はあまり見られなかった.しかしながらK6スコアの高い学生は,「認知行動支援アプリケーション」の学習および本研究実験実施後,スコアがいずれも下がる傾向を示した.また研究協力者に向けての振り返りのインタビューの中で,感情の整理による悩みの持続の解消や,他者との会話に起因する対人・家族に対する自責が減り,他者との関係において派生する悩みが軽減され,就職活動のプレッシャーからも解放されているという内省を得ている.このように最終年度において本研究の目標とした「認知行動療法アプリケーション」の効果検証については不十分ながら一定の結果を得た.本研究においては重要なテーマであった「ソーシャルマッチ援用」の実装検証が十分出来ず課題として残された.今後もこの点については研究を継続したい.本研究はインターネット経由の低強度認知行動療法アプリケーションの人間関係改善寄与の確認が最終成果となった.低強度認知行動療法は必要とする者が専門家の手を借りることなく手法の自習と自身の実施によって,言葉の認知構成を変え,心理状態を改善する手法である.実施した研究は,低強度認知行動療法e-learningコンテンツの制作,認知行動記録システムによる効果確認実験である.その結果,うつ傾向が強い大学生に改善の効果が見られ,提案手法の有効性を確認できた.当該年度で構築が終了する予定であった「認知行動支援アプリケーションの構築」の達成度が引き続き低い状態となっている.不足している機材の調達とソフトウエア技術の選定を粛々と進め、一日も早く実証実験に供したい。現在残されている研究課題はシステムの有効性の実験とソーシャルマッチ援用の手法の確定である.システム有効性の実験は先述したとおり,現在研究倫理審査の開始と結果を待っている.研究実施の承認がされ次第,実験に取りかかり有効性の検証を進めたい.ソーシャルマッチ援用の手法は,学習システム上で一定のコントロール下で「励まし」や「記録の振り返り」をまずは実験の中で展開し手法
アルツハイマー病原因遺伝子のヒト組織における発現制御

アルツハイマー病(Alzheimer′s disease:AD)は初老から老年期にかけて発症する進行性の痴呆である。ADの大部分は家族歴を持たないが、常染色体優性遺伝する家系が知られている。最近、第14および第1染色体上に存在するADの原因遺伝子が明らかになり、それぞれPresenilin(PS)1、PS2と名づけられた。ADの研究で重要なことは、塩基レベルでの点突然変異が両遺伝子間で保存されているアミノ酸で起こると、その変異を持つ者は100%ADになる点である。本研究ではPS2遺伝子とAD病変形成との関係を明らかにするため、ヒト組織でのPS2遺伝子発現をmRNAレベルより調べ、その結果をもとにモデルマウス確立を試みた。PS2 mRNAは調べた限りの胎児、成人組織で広く発現していた。最も高い発現は胎児脳で、次がadrenal glandであった。PS2の発現レベルは、PS1遺伝子に比べて低く、1/5-1/10程度であった。すでに生化学的及び神経病理学的に解析した老人脳を用い、PS2遺伝子発現レベルとADに特徴的な二つの病変、β-amyloidとPHFの形成との関係を調べたが、明確な相関は認められなかった。このことはPS2 mRNA発現レベルより、アミノ酸変異がAD発症に重要な役割を果たすことを示唆している。以上の結果をもとにモデルマウスの確立を試みた。常染色体優性遺伝する家系(Volga-German family)で見い出されたPS2遺伝子の変異(N141I)を有するcDNA、および変異を有さない(wild type)PS2 cDNAをβ-actin promoterの下流にそれぞれつなぎ、マウス受精卵に注入した。導入DNAを解析することで、ファウンダーを選別し、交配を行った。その結果wildおよびmutantともそれぞれ2系統ずつ確立することが出来た。これらのトランスジェニックマウスではいずれも、組み込んだ遺伝子が蛋白質に翻訳されることを確認している。今後、分子細胞生物学的手法を用いAD病変形成機構について詳細に検討する予定である。