hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子破壊によるマウスporcupine遺伝子の機能解析

1.遺伝子破壊によるMporc遺伝子の発生における機能解析我々はMporc cDNAの部分反転配列を発現する組み換えアデノウイルスベクターを構築し、さらに宿主細胞であるヒト293細胞を用いて高力価のウイルス液を調製した。得られたウイルス液を哺乳動物培養細胞や成熟マウスの各組織に注入することにより、二本鎖RNA導入による遺伝子破壊法(RNAi)を試みた。初めに対照としてGFPの部分反転配列を発現する組み換えアデノウイルスベクターを構築し、COS1-GFP細胞及びP3U1-GFP細胞に感染させた後、GFPの蛍光を観察し、遺伝子発現抑制効果を確認した。その結果P3U1-GFP細胞では顕著にGFPの蛍光強度が減少し、発現抑制効果が見られたが、COS1-GFP細胞では同様の効果は見られなかった。ショウジョウバエや線虫とは異なり、哺乳動物の培養細胞では二本鎖RNAが導入されると細胞内でインターフェロン反応が生じアポトーシスを誘導することが知られており、COS1-GFP細胞でもこれと同様な現象が生じたと考えられる。このことから遺伝子破壊の方法を見直す必要があると思われる。2.PorcのO-アシルトランスフェラーゼとしての機能解析最近ではPorcは膜結合型アシルトランスフェラーゼスーパーファミリーの一員と考えられ、このファミリーの1つであるskinny hedgehogはHedgehogのN末端のパルミトイル化を触媒するアシルトランスフェラーゼであることが報告された。そこで、初めにショウジョウバエ初期胚及びS2細胞を用い、TritonX114分画によってアシル化Wgの存在について検討した。メタロチオネインプロモーター制御下にWgを発現するpMKWg/S2細胞を分画したところ、親水性画分にはII型、III型Wgが検出されたが、TX114画分にはIII型Wgは検出されなかった。この結果は初期胚についても同様であった。このことはWgの翻訳後の修飾過程において何らかの疎水基が付加されることを示唆している。さらに[^3H]パルミチン酸を用いて野生株、poroヘミ接合型変異株の成虫原基に内在的に発現するWgのパルミトイル化について検討したところ、野生株では[^3H]パルミチン酸ラベルされたWgのバンドが検出されたがporc変異株では検出されなかった。このことからin vivoでWgがパルミトイル化され、その反応をPorcが触媒していると考えられる。
マルチスケールモデリングと非破壊評価に基づく複合材料の破壊現象に関する研究

炭素繊維強化プラスチックス(CFRP)は既に航空機等で実用化され、特にその優れた軽量特性が知られているが、その世界需要は年間10万トン程度であり、世界で年間1億台生産されている量産車を軽量化して温暖化対策に寄与したり電気自動車化を加速させるには量産性(年産10万トン→数千万トン)・低コスト性(10000円/kg→1000円/kg)・リサイクル性・複雑形状成形性など解決すべき課題が多い。研究室では長年このテーマに取り組んできて、不連続炭素繊維テープ強化熱可塑性樹脂(CTT)を一つの解決策として提案している。Peng QU博士はCTTの特性の一つであるテープ長が弾性率と強度に及ぼす影響をPD理論により説明する取り組みを行った。具体的には、研究室保有の原料と製造装置を用いてテープ長やテープ厚の異なる種々のCTTを作成して破壊試験を行い、当初の目的である弾性率・強度のテープ長依存性を明らかにするとともに、その破壊プロセスをPD理論で説明した。2017年4月に来日して着実に成果をあげ、その結果を国内と国外の学会で発表し、成果の一部は既に当該分野の著名雑誌(Composite Structures, Impact factor 4.101)に掲載され、続報も執筆中であり、2年間の滞在での成果としては優れたものと評価できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ予定通りに進捗している。予定通りに進めたい。
歩行時身体重心変動と歩行周期変動の関連性:転倒指標としての歩行揺らぎの要因を探る

人間の二足歩行は常に高い重心位置を動的に保持する必要があり、四肢の周期運動の制御だけでなく転倒を防ぐための適切な姿勢制御が必要となる。これらの制御が人間の歩行時にどの程度関連しあっているのか、あるいはどの程度独立なのかに関しては未だ不明である。本研究ではこの問題にアプローチするための第一歩として、歩行の動揺特性をとり上げる。従来、歩行の動揺特性は、歩行周期のゆらぎ解析から評価されることが多かった。しかし、姿勢制御を反映すると考えられる重心位置の変動そのものに着目した研究はまだ少なく、歩行周期変動と重心位置変動の関連性に関しても検討されていない。そこで本研究では人間の二足歩行中の歩行周期と重心の変動特性を解析し、それらが相互にどの程度関連しあっているのかを明らかにすることを目的とした。その結果、歩行時の身体重心加速度変動と歩行周期変動に関して質的特徴(時間変動特性)および量的特性(変動量)の両面から比較分析を行ったところ、両者の時間変動に有意な相関がみられないこと、状況に応じてそれぞれが独立に調整されうることが明らかとなった。これらの結果は必ずしも歩行周期変動が重心動揺特性や転倒危険性と関連がないことを意味しないが、少なくとも歩行周期変動が重心加速度変動とは異なるメカニズムを反映していることを示唆している。したがって、2つの変動をそれぞれ詳細に解析することで、どの要因が歩行の不安定性や転倒の危険性に関連するのかをより詳細に検討することが可能であると考えられる。今後の課題は、今回歩行時の姿勢制御を反映する変数として用いられた身体重心加速度変動がどの程度転倒の危険性に関連するかを、より直接的な手法を用いて明らかにしていくことである。それによって、転倒危険性をより適切に判定しうる測定指標の確立に近づくことが期待される。人間の二足歩行には下肢の運動パターン生成と直立姿勢維持の2つの制御系が関与していると考えられるが、これらの系がどの程度関連しあっているのか、あるいはどの程度独立なのかに関しては未だ不明である。実験には10名の健常若年被検者が参加し、床反力計内蔵型トレッドミル上で20分間の歩行試技を行った。被験者は至適歩行試技に加え、各自の平均至適リズムで鳴るメトロノーム音に歩行周期をあわせて歩くメトロノーム歩行試技を行った。試技中、トレッドミル内蔵の床反力計から水平方向の床反力を記録し、身体重心位置加速度に変換した。また、被験者の靴内にフットスイッチを設置し、一歩毎の着地時間を記録した。これらのデータはいずれもAD変換器を介して1000Hzでコンピュータに保存された。身体重心加速度変動に関しては一歩毎の平均振幅を歩行周期時間変動との比較に用いた。解析の結果、至適歩行試技において被験者は身体重心加速度、歩行周期ともに複雑な揺らぎを示し、過去に増大(減少)していれば未来には減少(増大)するという傾向があらゆる時間スケールにおいて成立するという時間特性(反持続性)を有していた。一方で、メトロノーム歩行試技においては、歩行周期の変動が低周波数成分の減退によって白色ノイズ様になるのに対し、身体重心加速度の変動は至適歩行試技と同様の揺らぎを示し、時間特性も類似していた。さらに、2つのパラメータ変動間の相互相関はいずれの試技においても低かった。これらの結果は、歩行周期変動と身体重心加速度変動は必ずしも同じ要因によって生じているわけではなく、また課題に応じて独立的に変化しうることを示唆した。

人間の二足歩行は常に高い重心位置を動的に保持する必要があり、四肢の周期運動の制御だけでなく転倒を防ぐための適切な姿勢制御が必要となる。これらの制御が人間の歩行時にどの程度関連しあっているのか、あるいはどの程度独立なのかに関しては未だ不明である。本研究ではこの問題にアプローチするための第一歩として、歩行の動揺特性をとり上げる。従来、歩行の動揺特性は、歩行周期のゆらぎ解析から評価されることが多かった。しかし、姿勢制御を反映すると考えられる重心位置の変動そのものに着目した研究はまだ少なく、歩行周期変動と重心位置変動の関連性に関しても検討されていない。そこで本研究では人間の二足歩行中の歩行周期と重心の変動特性を解析し、それらが相互にどの程度関連しあっているのかを明らかにすることを目的とした。その結果、歩行時の身体重心加速度変動と歩行周期変動に関して質的特徴(時間変動特性)およ量的特性(変動量)の両面から比較分析を行ったところ、両者の時間変動に有意な相関がみられないこと、状況に応じてそれぞれが独立に調整されうることが明らかとなった。これらの結果は必ずしも歩行周期変動が重心動揺特性や転倒危険性と関連がないことを意味しないが、少なくとも歩行周期変動が重心加速度変動とは異なるメカニズムを反映していることを示唆している。したがって、2つの変動をそれぞれ詳細に解析することで、どの要因が歩行の不安定性や転倒の危険性に関連するのかをより詳細に検討することが可能であると考えられる。今後の課題は、今回歩行時の姿勢制御を反映する変数として用いられた身体重心加速度変動がどの程度転倒の危険1生に関連するかを、より直接的な手法を用いて明らかにしていくことである。それによって、転倒危険性をより適切に判定しうる測定指標の確立に近づくことが期待される。
親密圏における個の再発見と保護法理の抜本的見直し－家族法における家族解体の試みー

これまでの研究のとりまとめを中心に,個人の尊厳に立脚した家族法における新たな基本原理の可能性を考察した。家族の実態やニーズに法は対応できておらず,規範的に作用する「家族モデル」が,ジェンダーに起因する様々な差別を再生産し,また,子の権利の実現を阻止してきた。法はそれを容認し,時に加担してきたといえる。多様な家族の実態と埋没しがちな個人を真正面から受け止め,家族法のあり方を根本的に問うと,ネガティブに作用する家族規範を排除し「個人の尊厳」に立脚した法を実現する必要性が認められる。そのようなことから,規範の中の公序を問いただし,家族法が規律すべき事柄を抜本的に見直すことが求められ,これまでの内容を考察すると,家族のニーズにあわせて親密な関係を広くカバーし,家族という集団の中で埋没しがちな個人である弱者を保護することが,法の役割の中心になるべきであろう。本研究で明らかにした以上の内容を,各研究メンバーのそれぞれの研究領域においてとりまとめ,学会や研究会,論文にて発表した。本研究の直接の成果として,高田恭子「「家族」の法的境界と新しい家族法原理の可能性ー英国における家族司法制度改革の分析からー」(『ジェンダー法研究5号』信山社)がある。本研究の最終成果を社会還元することを目的として,家族社会学の牟田和恵(大阪大学)および子ども支援を行うNPO法人ウィーズの光本歩をゲストに迎え,公開研究会「非規範的家族と子どもー家族の繋がりと法のあり方を考えるー」を開催した(大阪工業大学,2019年1月)。本公開研究会では,多様な家族形成における子どもの出自を知る権利や,子どもを巡り多層的に関わるひとびとの調整について,子どもの権利の観点から考察される必要性があることを明らかにした。また,ゲストからのコメントや他分野および実務家の参加者の意見から,今後の検討課題を明らかにすることができた。2016年度は,本研究が出発点とする「家族規範」について,法制度を分析するとともに他分野からの批判を取り入れて考察し,現行法における家族モデルとそこから作出される当該規範の問題点を明らかにした。そこでは,民法家族法は,個人間の法律関係として規律しているが,実際には一定の「家族モデル」を基準とし,離婚や相続など,そこから逸脱する家族形態に対して十分に対応できていない。他の社会保障をはじめとする補完制度においても,当該家族モデルを基準に適用がなされるため,モデルに該当しない非規範的家族の保護のあり方に問題が生じていること,婚姻家族に該当しない事実婚や未婚,同性婚をはじめとする法律婚ができない家族関係を包含することができない問題点を確認することができた。また,さまざまな問題点を分析すると,ジェンダーに起因する原理的課題があることも明らかである。そのようなことから,家族の形態にとらわれず,現代社会にある問題となる家族規範をも克服可能な新たな法原理が求められていることが明らかとなった。主な研究成果のアウトプットは次の通りである。立法過程,判例動向の分析についての研究成果報告として,日本女性学会学術大会の個別報告「判例にみる家族規範と女性差別平成27年大法廷判決(女性再婚禁止期間,夫婦同姓)から」で発表した(高田恭子個別報告,2016年6月於:明治大学)。他分野の学問領域におけるフェミニズムからの批判を検討するために,岡野八代(同志社大学)をゲストとして公開研究会「家族はなぜ必要か?『家族規範』の批判的再考」(2016年8月於:同志社大学)を開催した。2016年度の研究成果の総括として,ジェンダー法学会学術大会において,ワークショップ「『変わる家族』に家族法は対応できているか離婚後に生じる問題を中心に」を開催し,「家族モデル」およびそれが作り出す規範の問題点を明らかにした。2016年度の研究課題は,立法過程や判例の動向を分析し,親密圏領域における家族規範を家族法領域の中から明らかにすることをその内容とした。とくに,他分野からの批判的視点を取り入れるために開催した公開研究会では,政治学者である岡野八代氏を招いて,「家族」における歴史的分析をフェミニズムからの批判を加えて発表していただいた。研究会に参加した社会学や文学分野の研究者からは,いかに法規範が,実社会の認識とズレがあり,保護の需要に対応できていないかの指摘を受けた。ゲイやレズビアン,事実婚を選択するカップルや,恋愛を基礎としない連帯関係を包含しない状況にあるのかなどについて確認することができ,家族モデルの問題点と家族規範から排除されてしまう課題としていた内容を検討することができた。また,各自が分担した検討領域について,その研究成果を,ジェンダー法学会のワークショップおよび個別報告にて発表し,その進捗状況を確認するとともに,現行家族法が想定する家族モデルの課題を再確認することができた。とりわけて前記ワークショップでは,他の社会保障をはじめとするセーフティネットの基準ともなり,家族生活の様々な領域において働き,そこから排除されている多様な家族関係や親密な関係をカバーできず,法制度として問題があることを確認することができた。そのようなことから,おおむね順調に研究が進展していると評価した。一方で,当初最終年度に予定していたフィンランドにおける公開研究会を,予算の関係から中止したため,それに変わる最終研究成果の出し方について検討中である。その限りにおいて,研究を進展させるためのさらなる計画とその実施が必要であると考えている。

2017年度は,2016年度の研究で取り扱った非規範的家族の法的保護の問題を規範的に分析するために,現行家族法における「家族」として保護される境界を,非規範的家族の法的家族への包摂のあり方を分析することにより明らかにした。日本の判例を詳細に検討すると,非規範的家族の家族法への包摂の限界が「公序」として発現し,その背景に社会の中の「家族規範」が深く影響を与えていることが分かった。さらに,ニュージーランドにおける多様なカップル形態が認める中での親子関係設立の法的枠組みや英国における多様な家族形態のあり方から,法的境界の設定における多様な包摂の手法を学び,提示することができた。特に,社会学や政治学の視点から提示されている包摂の問題点,すなわち,多様な家族形態を婚姻制度あるいはパートナーシップ制度で包摂していこうとする動きの背景に,LGBT主流化として推し進める新自由主義下における政治があり,特権付与装置としての婚姻制度自体への批判やさらなる排除などの問題について,規範の側面から捉えなおして考察した。新たな法原理の可能性を探る試みとして,英国における子ども法の展開を同国の司法制度改革の一連の流れを踏まえたうえで分析した。研究成果の主なアウトプットは次の通りである。日本女性学術大会にてワークショップ「法的保護を受けない「家族」を考えるー多様な家族の保護を目指してー」を開催した(企画者:高田恭子,2017年6月於:中京大学)。本ワークショップには,ゲストとして社会学の青山薫(神戸大学),実務家の山崎新(弁護士),法哲学の井上匡子(神奈川大学)を招き,法的境界のあり方を多角的に議論した。また,ジェンダー法学会個別報告「「家族」の法的境界と新しい家族法原理の可能性ー英国における家族司法制度改革の分析からー」(報告:高田恭子,2017年12月於:東北学園大学)にて研究成果を発表した。2017年度の研究計画は,社会学や政治学など,他分野からの家族法に対する痛烈な批判を組み入れて2016年度の研究で明らかにした現行家族法の問題点を踏まえ,家族法における「家族」を再検討するために,判例分析や他国における立法過程を分析することであった。2016年度の研究で,離婚をテーマにして,家族法が夫婦と子どもという近代家族を前提にしていることから,適切な法的保護をすることができていない問題が発生していることや,とりわけて女性に不利益をもたらす結果となっており,離婚後に生じている諸問題が,ジェンダーに起因するものであること,多くの場面で法が白地規定となっていることからジェンダー問題を拡大させていることの問題点が挙げられていた。今年度は,そこで明かとなった諸問題を,各研究メンバーの研究領域において掘り下げるとともに,法が与えうる保護の境界(限界)を,判例を分析することによって実証的に明らかにすることができた。また,2016年度に引き続き,他分野の研究者との意見交換や議論を行うことによって,規範のあり方を多角的な視座において深く考察することができた。研究の当初計画であるフィンランド研究は,ニュージーランドおよび英国など,各研究担当者の専門地域をターゲットにして比較検討を行うこととして変更されているが,それに基づく2017年度の計画内容は,すべて実施することができた。
球構造を用いた比熱容量・熱伝導率測定法の新提案および測定装置の開発

断熱法は、信頼性が高い比熱容量測定法のひとつとして知られているが、室温以上では、熱放射による熱損失の影響が問題となり、高精度な測定は難しいと考えられてきた。本研究では、球構造の熱量計を開発し、測定中の熱損失量を正確に見積もることにより、断熱法の高度化を目指す。さらに、球構造を用いた新しい熱伝導率測定法を提案し、長い間解決できなかった、熱伝導率測定法における「試料側面からの熱損失」の課題に取り組む。
観光・交流スポット来訪車両の滞在時間に関する一般数理モデルの構築

今回調査・研究を行った,三遠南信地方の3カ所の日帰り型温泉施設は,愛知県や静岡県の都市部から日帰りで余暇を楽しむことのできる位置にある.これらの施設において,2002年10月から2003年12月まで,原則として毎月第2金曜日と第3日曜日の1日ずつ,開館時刻から17時まで1時間おきに,それらの施設への来訪車のナンバーを計測した.計測は3カ所合計で,81日間行われた.そのデータから計測時刻間隔の1時間の間に来訪した車の滞在時間分布を作るためには,計測にかからなかった来訪車台数の補正を行わなければならない.その際,来訪した車が駐車場から出て行く過程を確率過程(純消滅過程)としてとらえ,滞在時間を表すために適当な関数を推定し,計測にかからなかった台数を補正すると共に,平均滞在時間を求めた.データ解析の結果,補正した滞在時間分布はワイブル(Weibull)分布の積分形,でよく記述できることが分かった.補正した来訪車の滞在時間分布から,平均来訪車台数と平均滞在時間を求め,それらの時間依存性,季節依存性を求め,3カ所の施設の特性を分析した.平均来訪車台数の補正値は実測値よりも1割前後大きくなる.この点を除くと,実測値から,各施設へのナンバー別平均来訪車台数の季節変動,時間変動なども求めることがでる.これらのデータを用いても,各施設の特性を分析した.今回調査・研究を行った,三遠南信地方の3カ所の日帰り型温泉施設は,愛知県や静岡県の都市部から日帰りで余暇を楽しむことのできる位置にある.これらの施設において,2002年10月から2003年12月まで,原則として毎月第2金曜日と第3日曜日の1日ずつ,開館時刻から17時まで1時間おきに,それらの施設への来訪車のナンバーを計測した.計測は3カ所合計で,81日間行われた.そのデータから計測時刻間隔の1時間の間に来訪した車の滞在時間分布を作るためには,計測にかからなかった来訪車台数の補正を行わなければならない.その際,来訪した車が駐車場から出て行く過程を確率過程(純消滅過程)としてとらえ,滞在時間を表すために適当な関数を推定し,計測にかからなかった台数を補正すると共に,平均滞在時間を求めた.データ解析の結果,補正した滞在時間分布はワイブル(Weibull)分布の積分形,でよく記述できることが分かった.補正した来訪車の滞在時間分布から,平均来訪車台数と平均滞在時間を求め,それらの時間依存性,季節依存性を求め,3カ所の施設の特性を分析した.平均来訪車台数の補正値は実測値よりも1割前後大きくなる.この点を除くと,実測値から,各施設へのナンバー別平均来訪車台数の季節変動,時間変動なども求めることがでる.これらのデータを用いても,各施設の特性を分析した.本研究は、中山間地の観光スポットヘの来訪車両の駐車場滞在時間について、タイムサンプリングによるデータ収集により、この来訪車両の滞在時間について一般数理モデルを構築することを目的としている。また、このモデルは、観光スポット間の相違、季節性についてもパラメーターの設定が考慮されるので、この点を含めて滞在時間の一般数理モデルを構築することを目標としている。平成14年度、観光スポット来訪車両についての一般数理モデルを構築するため、以下の調査を行った。観光スポット来訪車両の悉皆滞在時間調査:従来福井らが調査してきた愛知県奥三河地方の観光スポット3箇所(こまどりの湯、ゆうランドパルとよね、東栄温泉)を選び、毎月第3金曜日と第4日曜日に、VTR設置による全日にわたっての全滞在車両の記録をとった。このデータを分析して、訪問客と滞在時間についての分析を行いつつある。本研究は、中山間地域の観光スポットである日帰り温泉3箇所について、タイムサンプリングによるデータ収集を行う。そして、来訪車両の地域的特性や来訪時間、滞在時問などの特徴を抽出すること、更に、来訪車両の来訪時間について一般数理モデルを構築することを目的としている。また、比較のために同種の日帰り温泉との比較を試みることも副次的な目的としている。本年度は、来訪車両調査の主要な年度であった。すなわち、愛知県東栄町の東栄温泉、愛知県豊根村のユーランドバル豊根、そして、長野県売木村のこまどりを対象に一年間を通して毎月2日朝10時から5時まで毎時間来訪車両の調査を行った。その結果、以下のような特徴が抽出された。●年間を通じて温泉来訪車両の数は季節により変動する。●愛知県東栄温泉、愛知県豊根村のユーランドバル豊根の2つの温泉は来訪車両の数に類似性が見られるが、長野県売木村のこまどりでは上記2つとは比較的連動しない。●3温泉とも年間10回以上のリピーターがいる。つき2回の調査数であることを考慮するとこの数は非常に多いと思われる。●以前の予備的数理モデルと比べると今年度は滞在時間が減少している。以上今回調査・研究を行った,三遠南信地方の3カ所の日帰り型温泉施設は,愛知県や静岡県の都市部から日帰りで余暇を楽しむことのできる位置にある.これらの施設において,2002年10月から2003年12月まで,原則として毎月平日と休日の1日ずつ,開館時刻から17時まで1時間おきに,それらの施設への来訪車のナンバーを計測した.計測は3カ所合計で,81日間行われた.そのデータから計測時刻間隔の1時間の間に来訪した車の滞在時間分布を作るためには,計測にかからなかった来訪車台数の補正,滞在時間の補正を行わなければならない.

その際,来訪した車が駐車場から出て行く過程を確率過程(純消滅過程)としてとらえ,滞在時間を表すために適当な関数を推定し,計測にかからなかった台数を補正すると共に,平均滞在時間を求めた.消滅率が時間のべき乗に比例すると仮定すると,滞在時間分布はワイブル分布になる.延べ数日間にわたる予備的な計測で得たデータの解析から,滞在時間分布は,消滅率が時間の0.5乗に比例する場合から1乗に比例する場合の間がよいことが推測されていた.しかし,今回は81日間にも及ぶデータが得られたので,実測値で,滞在時間が1時間未満の場合から,数時間に渡る場合まで,様々なケースのデータが得られた.実際に今回のデータを解析すると,0.5乗の場合は来訪車の滞在時間が短いとき,t=0における平均来訪車台数の補正値が大きくなり過ぎてしまい,消滅率が時間の1乗に比例する場合の方がデータ解析に適している事が分かった.補正した来訪車の滞在時間分布から,平均来訪車台数と平均滞在時間を求め,それらの時間依存性,季節依存性を求め,3カ所の施設の特性を分析した.平均来訪車台数の補正値は実測値よりも1割前後大きくなる.この点を除くと,実測値から,各施設へのナンバー別平均来訪車台数の季節変動,時間変動なども求めることがでる.これらのデータを用いても,各施設の特性を分析した.
咀嚼筋の生理・生化学的特性の画像化によるブラキシズム性状評価システムの構築

1.ブラキシズムの性状評価を念頭に置き、画像検査により咀嚼筋の代謝および生理・生化学的特性を評価する研究を行った。先ず、MRIにより咬合パターンにより動員される咀嚼筋の種類の違いを判別できるかの分析を行った。T2値を用いることにより、咬合のパターンにより動員される咀嚼筋の種類を識別することが可能であるとの結論を得た。2.咬筋の代謝を評価する画像検査としては、31P-MR spectroscopyが一般的あるが、同様に超音波ドプラー法により筋肉内の血流動態から筋代謝が評価できないかの分析を行い、31P-MR spectroscopy所見と相関するとの結論を得た。超音波ドプラー法によっても、咬筋の収縮および疲労からの回復状態を評価することが可能であることが示唆された。3.クレンチングによるMRIの見かけの拡散係数(ADC)およびT2値の変化から咬筋の収縮評価が行えるかの分析を行った。クレンチングによる咬筋の収縮評価を行うには、ADCの方がT2値より有用であった。T2値およびADCはブラキシズムに伴う筋肉疲労や損傷の評価に有用であることが示唆された。4.咬筋の安静時、開口時、閉口時のMRI拡散テンソル画像を用いて、水拡散に変化があるかどうかの分析を行った。咬筋の拡散のeigen値は顎の位置に敏感であった。拡散パラメータは、顎の位置に特異的に筋線維の回復を反映した。1.5TのMRI装置(Intera Achieva、フィリップス社製)を用いて、咬合に異常を認めない23名のボランティアの咬筋の安静時およびクレンチング後のT2値(First spinecho法)および見かけ上の拡散係数(ADC)を計測した。T2値の算出はTEを変化させることによりT2mapを作成した。拡散テンソル画像はSE型EPI、b factor600m/mm^2,MPG6軸で撮像した。安静時のT2値は37±1.7ms、クレンチング後のT2値は38.3±2.1msであり、有意にクレンチング後にT2値は上昇した(P<0.5)。また、安静時のADCは1.54±0.09、クレンチング後のADCは1.86±0.28であり、有意にクレンチング後にADCは上昇した(P<0.5)。T2値およびADCは、筋組織内での水分子の拡散および細胞外液の増加を分析するものであり、咬筋の疲労の画像的および定量的な評価の可能性が示唆された。さらに、同MRI装置により31P-MRSを行うための最適なシークエンスを求めることを行い、適切なスペクトロスコピーを得ることが可能となった。続いて、2名のボランティアの咬筋の安静時およびクレンチング後の31P-MRSを行い、無機リン酸(Pi)、クレアチンリン酸(PCr)、アデノシン三リン酸(γ-ATP、α-ATP、β-ATP)の信号強度の計測を行った。2名のボランティアともに、クレンチング後にPCrの低下が認められた。本結果は、咀嚼筋の疲労の生理・生化学的特徴の画像化の可能性を示唆するものである。咬筋代謝を評価する上で、超音波ドプラ法は31P-MRスペクトロスコピーと同様に有用な検査であるかどうかを検証することを目的とした。咀嚼筋部に症状を訴えない健常者に対して、咬筋の31P-MRスペクトロスコピーおよび超音波ドプラー検査を行った。31P-MRスペクトロスコピーの検査プロトコールは以下の如くであった。1)クレンチング前2)クレンチング中(4分47秒)3)クレンチング終了直後(回復期1)4)クレンチング終了4分47秒後(回復期2)5)クレンチング終了9分34秒後(回復期3)。各検査時の31P-MRスペクトからPCrを計測し、PCrの回復割合(各期のPCr/クレンチング前のPCr)を算出した。

超音波ドプラ法は、10MHzのリニアプローベを用い、1.3cm/sの流速スケールで検査を行った。超音波ドプラ法の検査プロトコールは以下の如くであった。1)クレンチング前2)クレンチング中は検査は行わなかった(2分)3)クレンチング終了直後(回復期1)4)クレンチング終了1分後(回復期2)5)クレンチング終了2分後(回復期3)6)クレンチング終了3分後(回復期4)。各検査時のドプラ画像より、血流の描出されたピクセル数を計測した。PCrはクレンチング中は低下し、クレンチング終了直後に急激に安静時のPCrより上昇し、その後徐々に安静時の値へ回復していった。超音波ドプラ法における血流量は、クレンチング前には、咬筋内に血流はほとんど認められなかった。クレンチング終了直後に血流が出現し、60秒後にはほとんど血流は消失し、安静時と同様のドプラ所見となった。以上の結果より、超音波ドプラ法による咬筋内の血流の描出は、31P-MRスペクトロスコピーによる咬筋のPCrの変化と対応する所見を示すことが検証され、超音波ドプラ法の咬筋代謝の評価に有用であることが示唆された。MRI拡散強調画像および拡散テンソル画像は、筋肉収縮の変化を評価できると言われている。本研究では、咬筋の安静時、開口時、閉口時のMRI拡散テンソル画像を用いて、水拡散に変化があるかどうかの分析を行った。対象は健常成人11名(男性8名、女性3名)であり、平均年齢は40.2±9.5歳であった。1.5TにMRI装置を用い、拡散テンソル画像およびTHROVE画像の撮像を行った。咬筋安静時、開口時に撮像を行った5分後に閉口時の撮像を行った。画像解析は、b0画像上の咬筋の三カ所(上方部、中央部、下方部)にROIを設定し、5つのパラメータ(みかけの拡散係数:ADC、fractional anisotropy : FA、第1ベクトル値:λ1、第2ベクトル値:λ2、第3ベクトル値:λ3)の分析を行った。結果は以下の通りであった。1)安静時には咬筋上方のADCは有意に下方のADCより低かったが、咬筋下方のFAは有意に上方のFAより低かった。2)開口により、咬筋上方および中央部のADCは有意に低下し、FAは増加した。λ1とλ2は有意に低下した。これは、筋線維の径の減少によるものと考えられた。3)咬筋下方部においてはパラメータに開口の影響はなかった。4)閉口により、咬筋下方および中央部のADCが有意に低下した。上方のλ1を除いて、λ1とλ2は増加し、λ2の増加が最も大きかった。閉口により筋肉の変形によるλ1とλ2の増加と考えられる。以上の結果より、λ2は閉口によって増加し、λ3は開口によって低下することが示唆された。しかし、この事は咬筋の上方部および中央部に限られており、咬筋の浅層、深層の筋線維の活動能力に差があることによるのかもしれない。
著作権・商標権侵害に基づく損害賠償額の実証・比較分析：TPP後に向けて

本研究は、著作権・商標権侵害に基づく損害額の算定について、1日本の裁判例を対象とする実証研究、2英米豪法との比較研究、3TPP協定とこれに伴う法改正の検討を行い、日本における損害額算定の実情を実証的に明らかにしたうえで、TPP協定後の損害額の算定のあり方について考察することを目的とする。裁判例の実証分析では、損害額に関する量的分析を行うためのデータベースを作成し、各要素と損害額の相関、請求額と認容額の差異とその要因、適用法条・法改正や解釈論の損害額算定への影響等について検討する。比較法研究では、制度の相違と議論状況の分析と、同種事案についての日本法との比較等につき考察する。
擬一次元炭素結晶カルボライトの物性

1993年度にロシア人Andre Palnichenkoとともに創製し、命名した擬一次元炭素結晶カルボライトの物性開発のため平成78年度の本研究費を受けた研究の概要を記す。研究はカルボライトの電気的物性、インターカレーション物性および磁気的物性について主におこなわれた。(1)単結晶サファイヤ基板に生成させたカルボライトの基板面に平行に入射したX線の回折から炭素鎖間距離0.34nmが得られ、炭素鎖配置に関する初期からの仮定が実証された。(2)カルボライトは光学顕微鏡下で半透明で橙色に帯色しているので、その電気的本性は半導体であり、固有ギャップは2eVていどである。しかしサファイヤ単結晶上にクエンチしたカルボライトの、炭素鎖が平行にそろった試料の鎖垂直方向の抵抗の温度依存性から不純物励起エネルギーは0.310.43eVと測られた。(3)研究の初期にカリウムをインターカレートした試料で約10Kに始まる超伝導を見いだしたが、十分インターカレートした試料で再度こころみたが超伝導はみられなかった。適度なインターカレーションが必要のようである。(4)インターカレーションはNa,K,Rb,Csについておこなわれ、抵抗対反対時間の形は定性的にどの場合も同じで、初期抵抗のほぼ10MΩが約1時間後に数100KΩに下がり、それから数10時間のほぼ一定に保たれるプラトウの後、急に数KΩに低下する。インターカラントは炭素鎖間に侵入すると考えられるが、詳細な機構はプラトウの成因とともに研究の余地を残す。(5)Kを十分インターカレートさせた試料で磁性を測定した。磁化率χ対逆数温度1/Tのプロットは直線となった。一定項と直線傾斜項とからなり、一定項はたぶん試料容器からの一定磁性であり、傾斜項から試料は-1.25Kのキュウリ-・ワイス温度をもつ反強磁性を示すことが知られた。(1)研究計画の内、光学的、電気的性質について測定が行なわれた。光学測定として可視光範囲でカルボライトの予備的光吸収スペクトルを得た。1.6eV付近(赤橙色)最も透明でその高光量子側が急峻な吸収をもつ。光顕微鏡で見る橙色とほぼ合致する。(2)電気的性質は絶縁生である。アルカリ金属(Na,K,Rb,Cs),ヨードのすべてについてカルボライトにインターカレーションがなされた。その性質は電気抵抗の反応度の依存生によっておもに調べられた。反応には真空アンプル中で2者を200-300Kに保ち電気抵抗の時間依存を見る。はじめ急速に抵抗が2-3桁下がった後一定値のプラトーが数時間-数日続く。その後抵抗が漸減する。この特異な性質の解明は今後のテーマである。(3)電子ビーム加熱によって作成した炭素クラスターを急速冷却する方法でのカルボライトの合成を試験中であるが成功に至っていない。(4)平成7年6-7月に国際インターカレーション会議がバンクーバーで開催され、出席・発表した。(4)カーボライトに対する国内外の反響は大きく、資料の提供を望む所が多い。すなわちカーボライトの合成を行なっているのは、当研究室のみでり、国内(3ケ所)及び国外(4ケ所)から資料の提供を要請されている。1ショットで約0.1mgの生産量なので、すぐに応じにくく、これまで国内、国外それぞれ1ケ所に試料を送った。

(1)平成7年度につずきカルボライトのインターカレーション物性を研究した。おもにカリウムのインターカレーションをくわしく調べた。炭素の鎖間はπ電子の波動関数で隔てられているが、インターカラントイオンは、π電子群を掻き分けてインターカレートする。反応温度が600K以下でないとカルボライトが壊れる。例えば473Kでは元5MΩの抵抗が1時間後に300KΩに下がり、後1000時間くらい一定のプラトーを保ち、後急激に2桁低下する。パーコレーション現象が効くのではないか。プラトーのとき温度を室温に下げると抵抗が増し0.38eVの励起エネルギーに対する。(2)カルボライトについてサファイア単結晶にクエンチした試料の基板にそう(つまり炭素鎖間を縫う抵抗)は半導体的で285350Kでは0.31eVで不純物順位である。固有ギャップは光吸収から1.6eVと見積られたのは前年度に報告した。(3)カルボライトに十分カリウムをインターカレートさせた試料につき高感度磁性を測定したが反磁性は得られず、超伝導はみられなかった。(4)カリウムでインターカレーションしたカルボライトにつき磁性を測定した。磁化率x対逆数温度1/Tプロットは直線となり下式で表される。つまり右第1項はおそらくケースからの一定磁性であり、第2項より試料はキュウリ-ワイス温度が-1.25Kの反強磁性を表す。(5)単結晶サファイア基板に生成させたカルボライトの基板面に平行に入れたX線による回析からO.34nmの炭素鎖間距離がえられ、炭素鎖配置に関するわれわれの仮定が実証された。
ヒトの認知機能の「個性」の基本構造のモデル化と脳画像解析による脳神経基盤の解明

主要な個人差測度についてのデータベースの構築を継続し,それをもとに、認知・行動面の表現型の個人差モデル上の特徴が明確な個人を対象として、MRIによる脳撮像を行い、その多面的解析を行うことで、認知的能力やパーソナリティなどの基本的個人差変数と対応した脳構造の特徴を実証的に検討する作業を進めた。H30年度は,E-Sモデルにもとづく認知スタイル(胎生期の生化学的環境条件による脳神経系の差異に由来する認知処理パターンの個人差)を指標とし、課題負荷時の脳皮質活動を血流の計測データによって、脳の機能的な特徴と認知・行動上に表れる個人差の主要な対応関係を検討した。具体的には,Eye-gaze Simon task刺激(社会性刺激)と矢印刺激・文字刺激(非社会性刺激)によるSimon効果の大きさと,認知課題処理時の皮質血流活動と認知スタイルの対応関係についてfNIRSを使用して脳皮質活動測定を行い検討した。その結果,特にEye-gaze Simon taskにおいて,E-type群では,左右両側頭葉(fNIRSでの22-24,32-35,43,45chおよび29-31, 39-42, 50-52ch)での血流量が,前頭前野(fNIRSでの25-28, 36-38, 46-49ch)での血流量よりも統計的に有意に多かった。一方,S-type群では,反対に前頭前野の血流量が両側頭葉の血流量より統計的に有意に多かった。この結果は,認知スタイルの違いにより,同様のEye-gaze刺激の処理をする脳領野が異なることを示しており,脳構造に基づく認知スタイルの違いが,脳神経レベルでの情報処理(機能)の違いに反映していることを示唆している.また,E-type群は,実際の眼の写真刺激に,S-type群は,メカニックな(ロボット状の)眼の刺激に対して,より皮質活動が高まることが示された.心理・行動的表現型の基本的個人差次元のモデル化のデータベース作成に関しては,認知的能(CAT, RAT),パーソナリティ(EPQ-R, NEO-PI-R, HEXACO-PIなど),認知スタイル(EQ/SQ),その他の検査課題計12種類の回答データを新たに500程度収集し,これまでのデータに追加することで累積データによるデータベースの作成を進めている。また,脳画像データの収集に関しては,研究分担者によりMRI画像の収集を,基本的な心理検査データと合わせて80件程度追加し収集を進めている。認知負荷状態での脳皮質血流データの収集に関しては,平成30年度には,自動模倣状態,Simon視線刺激,矢印・文字刺激による自動的注意シフト時の皮質活動の対応関係について,反応時間と脳皮質血流におけるoxy-Hbの関係を中心に解析を行い,主として活動状態と脳領野の違いと認知的傾向の個人差に一定の対応関係の存在が認められた。以上のように,研究の進行は順調であり,データの収集,実験などの遂行に関する限り,現時点では当初の研究計画とほぼ対応しており,全体としておおむね順調に進展していると考えられる。あえて問題点を挙げるならば,予算上の制約上,fNIRS測定装置をレンタルして使用できる期間が限られていることから,機器を使用できる期間内に効率的に実験参加者を集め,無駄なく測定・実験を進めるという点で,さらなる改善・変更の余地があることが考えられるが,現状では,大きな改善策はみつからないため,実験参加者収集の効率化を進める必要があると考えている。平成30年度に引き続き,第1に,心理・行動的表現型の基本的個人差次元のモデル化の基礎となるデータベース作成を進める。具体的には,認知的能力(CAT, Cubic Operation Task),パーソナリティ(EPQ-R, NEO-PI-R, HEXACO-PI, TEIQue),認知スタイル(EQ/SQ),その他(PDQ4, SPQ, AQなど)の回答データを年間各500程度収集し,累積データに加えた上で分析し,個人差指標データベースの作成を進める。また,脳画像データの収集に関しては,研究分担者を中心に,MRI画像の収集を,基本的な心理検査データと合わせての収集を進める。脳の機能的な個人差指標と脳活動の関連性に関しては,引き続きfNIRSを使用して,認知負荷時の脳皮質血流状態の測定・記録と,認知課題のパフォーマンスの関連性を分析するが,認知的課題としては,注意のトップダウン効果とボトムアップ効果の条件を組合せ,認知スタイルの個人差との関係を検討することに加え,パーソナリティの基本次元に関連するBIS/BASモデルとの関連性も検討する予定である。さらに,個人差の基本次元モデルの構築に当たっては,A03グループと共同で,既存のデータベースを使用した数理モデル構築の可能性の検討を進める。また,公募班との連携により,認知負荷時の脳の活動状態の個人差について,皮質血流状態では測定できない辺縁系等の深部脳の活動状態(特に,海馬,扁桃体,視床など)について,fMRIを使用した実験計画を策定し,年度内に予備実験を実施することを目標としている。同様に,別の公募班との連携により,BIS/BASモデルのマウス等動物実験への適用可能性を検討するための予備実験を考案し,基本的個人差・個体差次元のヒト=マウス共通モデルの可能性を検討する。主要な個人差測度についてのデータベースの作成を行った。具体的には,認知的能力,パーソナリティ,認知スタイル,適応状態などの個人差を測定する課題・検査12種類を,それぞれ500名程度に実施し,その結果をデータベース化した。

また,個人差指標をもとに、認知・行動面の表現型の個人差モデル上の特徴が明確な個人を対象として、MRIによる脳撮像を行い、その多面的解析を行うことで、認知的能力やパーソナリティなどの基本的個人差変数と対応した脳構造の特徴を検討する作業を進めた。現時点では,ASD(自閉症スペクトラム傾向)を指標とした脳構造の個人差の特徴について,MRIによる脳撮像データをもとに解析中である。また、課題負荷時の皮質活動の計測データによって、脳の機能的な特徴と認知・行動上に表れる個人差の主要な対応関係を明らかにする目的で,1)自動的模倣の個人差と皮質活動の個人差の対応関係,2)社会的認知処理時の個人差と皮質活動の個人差の対応関係についてfNIRSを使用して測定を行う準備を行った。前者では,ディスプレイ上に実験参加者と向き合った状態の上半身(肩から胸までと両腕)を呈示し,参加者の課題遂行にシンクロして左右いずれかの腕を前方に延ばす動作を行ったとき,視覚的同側性(参加者の右手の動きは画面上向き合った左手の動き=鏡映像)条件と,身体的同側性(参加者・画像ともに右手の動き)条件があり,この条件間での成績の個人差と対応した皮質活動を記録・計測する上で,実験状況に支障がないかを予備実験において確認した。また後者においては,両眼図形による視線刺激と矢印刺激条件を使用したEye-gaze Simon effect実験パラダイムで反応時間を測定し,同時にfNIRSにより皮質血流を記録するために,実験遂行状況に問題がないかを予備実験において確認した。心理・行動的表現型の基本的個人差次元のモデル化のデータベース作成に関しては,認知的能力,パーソナリティ,認知スタイル,その他の検査課題12種類程度の回答データを年間500程度収集し,累積データの分析によるデータベース作成を進めている。また,脳画像データの収集に関しては,研究分担者によりMRI画像の収集を,基本的な心理検査データと合わせて収集を進めている。認知負荷状態での皮質血流データの収集に関しては,平成29年度には,自動模倣状態時と視線刺激時の自動的注意シフト時の皮質活動の対応関係について,反応時間と皮質血流におけるoxy-Hbの関係を中心に解析を行うための実験状況の整備を進めた。平成28年度の予定の一部を29年度当初に持ち越し,予備実験を4ー5月期に行うということはあったものの,その後の研究の進行は順調であり,その後の実験などの遂行に関する限り,現時点では当初の研究計画とほぼ対応しており,全体としておおむね順調に進展していると考えられる。あえて問題点を挙げるならば,予算の制約上,fNIRSをレンタルして使用できる期間が限られていることから,機器を使用できる期間内に効率的に実験参加者を集め,無駄なく測定・実験を進めるという点で,さらなる改善の余地があることが考えられるが,現状では,大きな改善策はないため,実験参加者収集の効率化を進める必要があると考えている。主要な個人差測度についてのデータベースをもとに、認知・行動面の表現型の個人差モデル上の特徴が明確な個人を対象として、MRIによる脳撮像を行い、その多面的解析を行うことで、認知的能力やパーソナリティなどの基本的個人差変数と対応した脳構造の特徴を検討する作業を進めた。
市民参加による環境計画における手続き的公正と信頼に関する日欧比較調査研究

合意形成が容易ではない環境計画の受容に、手続き的公正と信頼が与える影響について、欧州事例調査及び日欧比較実験から明らかにした。事例調査からは、賛成か反対かの二分法では利害に関する意見の類似性が受容に影響を与えていたが、折衷した決定の受容については手続き的公正の重要性が示された。実験からは、公益的視点としての手続き的公正と、私益的視点から価値観の類似性がもたらす代表者への信頼との両方が、社会的受容に重要であることが示された。本年度の研究実績は以下の通りである。1.環境計画への市民参加事例の資料収集調査と現地での聴き取り調査の実施EU特にドイツの環境計画への市民参加事例についての情報を収集した。その中から、計画への賛否が対立する係争的な事例としてノイス市、シュットガルト市、シェリクリンゲン市を取り上げて、現地において行政・専門家・環境団体・利害関係者への聴き取り調査を実施した。その調査結果から、計画のおける市民参加として、2度の市民投票やプランニングセルによる市民参加会議などが実施されて、参加手続きの公正さや行政への信頼にたいして市民の関心が高いノエスの交通計画の事例を社会調査の対象地として選択した。来年度の社会調査のための予備的調査や資料の翻訳・分析を実施した。2.参加手続きや信頼が計画の社会的受容に及ぼす効果に関する実験・調査の分析日本とオランダで実施したシナリオ実験の分析結果より、市民参加会議における意見表明の機会の十分さが手続きの公正さ評価を媒介にして計画の社会的受容に影響を及ぼすとともに、市民参加型会議の参加者と一般市民自身の意見の類似性が参加者への信頼を媒介にして計画の社会的受容に影響することを確認した。さらに日本での社会調査(吉野川可動堰事例)とドイツでの調査(バイエルン州事例)の分析からも、市民参加会議の参加者との意見の類似性と参加手続きの公正さが計画の社会的受容に影響することを確認した。1.環境計画への市民参加事例としてのノイス市交通計画に関するアンケート調査の実施前年度に聴き取り調査を行ったノイス市の交通計画の事例を対象として、18歳以上の市民全体から無作為抽出した3000人を対象にしたアンケート調査を郵送法によって実施した。あわせて交通計画の利害関係者としての団体に対しても、別途調査を依頼して実施した。市内のトラムの撤去の是非をめぐる係争的事例において、市が妥協案として提案した市中心部の単線化事業に対する市民の社会的受容は、計画によって期待される効果評価だけでなく、計画策定における市民参加手続きの公正さ評価であることを確認した。さらに交通計画によって期待される効果に関する行政と市民との意見の類似性や行政への信頼も計画の社会的受容に関連することも解明した。環境計画への行政や市民の間での意見対立が激しい係争的な事例においても、市民が計画を受容するか否かを判断する場合に、計画に関する行政との意見の類似性、つまり私益への関心だけでなく、計画を実施するときの公正な手続き、つまり共益への関心も考慮されるという仮説を支持する調査結果を得た。2.参加手続きの公正さや意見の類似性が計画の受容に及ぼす効果に関するシナリオ実験の実施ドイツ(ノイス市事例)や日本(吉野川可動堰事例)での調査結果にもとづいて、その要因連関を解明するためのシナリオ実験を、オランダの共同研究者とともに実施した。計画が自身の私的利害に深く関わる利害関連条件では、計画策定に参加する市民の代表者と自身との意見の類似性が計画受容の主たる規定因になるのに対して、計画が自身の利害と関連しない利害無関連条件では、市民の代表者の意見が反映される参加手続きの公正さが計画受容の主たる規定因になるとの仮説を検証するための実験を、日本において実施するとともに、オランダでの実施を準備した。1.環境計画への市民参加事例としてのノイス市アンケート調査の分析と追加的ヒアリング調査前年度に実施したアンケート調査結果を分析した。その結果、賛否が拮抗する場合には、二分法による賛否だけで議論している限りは市民参加の手続きが公正感をもたらすことには弱い効果しかないが、賛否両方の意見をふまえた決定に対しては、手続き的公正が重要な役割を持つことが示唆された。また、関心が低い人びとは高い人びとよりも相対的に手続き的公正の影響が弱いことから、関心が低い場合には自分の異なる意見を熟慮せずにヒューリスティックスで判断しやすいという可能性も示唆された。ノイス市において、その調査結果を市当局および問題当事者にフィードバックした上で、調査結果の妥当性についてのヒアリング調査を行ったところ、その調査結果について肯定的なコメントを得た。2.参加手続きの公正さや意見の類似性が計画の受容に及ぼす効果に関するシナリオ実験の実施ドイツや日本での社会調査結果にもとづいて、その要因連関を解明するためのシナリオ実験を実施した。係争的な環境計画の社会的受容に、公益を担保する市民参加の手続き的公正さと、私益を担保する参加代表者との意見の類似性のどちらがより大きいな影響を及ぼすかのシナリオ実験を実施した。

その結果、計画への自己関連性が調整効果を持つこと、つまり計画が自身の私的利害に深く関わる利害関連条件では、計画策定に参加する市民の代表者と自身との意見の類似性が、計画が自身の利害と関連しない利害無関連条件では、市民の代表者の意見が反映される参加手続きの公正さが計画受容の主たる規定因になることを解明した。
性ステロイドホルモンによる社会行動神経回路の機能的性差形成メカニズムの解明

申請者はこれまで、思春期における内側扁桃体でのERαを介したテストステロンの作用が、成体雄マウスの性特異的な社会行動表出の基盤となる神経回路の構築に不可欠であることを行動学的・解剖学的に明らかにしてきた。しかし、思春期にテストステロンの作用によって引き起こされる構造的変化が雄の社会行動を司る中枢神経機構にどのような機能的変化をもたらすことで、行動的発達を支えているのかについては未だ不明な点が多い。本申請研究は、内側扁桃体での思春期における性ステロイドホルモン作用による社会行動神経回の性特異的な機能構築のメカニズム解明に迫る。
遺伝性脊髄小脳変性症の新規治療ターゲット探求のための新規原因遺伝子探索

本研究では遺伝性脊髄小脳変性症の8家系をもとに原因遺伝子の探索を進めた。家系1は初年度にシャルコーマリートゥース病と脊髄小脳変性症の混在する家系であることを見出していた。この家系においては新生突然変異によるアミノ酸合成酵素の遺伝子異常が疾患の原因であることがわかった。またこの遺伝子では常染色体優性遺伝形式と常染色体劣性遺伝形式の両方で疾患を起こすことがわかった。そのため検索範囲を広げて解析したところ本邦において同じ遺伝子の異常を持つ家系をさらに2家系同定した。この2家系は臨床症状が類似しておりアミノ酸合成酵素の異常が原因であることを示唆していた。家系8においては精神発達遅滞、不随意運動、痙性対麻痺、小脳失調を起こすことが報告されてしまったものの、検索範囲を広げ合わせて3家系を同定した。遺伝子変異の確認、臨床症状の確認を行い、発表の準備を進めている。家系2では4名から追加で採血を行い、リンパ芽球を作成した。連鎖解析、エクソーム解析は初年度に終了している。2年目の期間においては先進ゲノム支援の支援を受けることができたため、現在全ゲノム解析を進めている状況である。イントロン領域にも検索範囲を広げ、原因遺伝子の同定のために解析を進めている。家系3-7においては報告されてきた遺伝子変異の確認を行ったが新規に報告された原因遺伝子も検出はされなかった。現在も家系調査を継続し、解析を行っているものの、原因遺伝子の同定には至っていない。遺伝性脊髄小脳変性症の原因遺伝子探索を進めた。家系1においては末梢神経障害を呈している患者と痙性対麻痺を呈している患者が混在していた。遺伝子解析を行ったところ2つの原因遺伝子がそれぞれの症状を起こしていることがわかった。またそのうちの一つは新生の突然変異であり、その遺伝子が痙性対麻痺の原因であることを確認した。この遺伝子はアミノ酸の合成の酵素である。この遺伝子変異により一部の患者ではアミノ酸が低下していることが報告されており、アミノ酸の補充により症状を改善できる可能性がある。家系8においては候補遺伝子を2つに絞り込んでいた。このうちの一つが精神発達遅滞、不随意運動、痙性対麻痺、小脳失調を起こすことが報告されてしまった。本家系以外の遺伝子解析例に検索範囲を広げて遺伝子変異を抽出したところ、他にも3家系同一遺伝子の変異を伴う家系を見出すことができた。しかしながら、この3家系の臨床像と先に報告されている臨床像とに相違点がある。現在細胞内局在などにより症状の差異が出現する可能性について検討するための準備を進めている。家系2は連鎖解析により絞り込んでいた原因遺伝子候補の確からしさを検討した。しかしながら候補遺伝子の同定にはいまだ至っていない。リンパ芽球の収集を進め、機能解析による原因の同定について検討している。家系7については遺伝子解析により共通の遺伝子変異の抽出を進めた。候補の絞り込みは進んでいるものの、同定には至っていない。家系3から家系6に関しては近親者の追加はなく、他の原因遺伝子候補との比較を行ったものの、同定には至っていない。本研究では複数家系の原因遺伝子の同定を行っている。もともと候補が絞られていた家系においてはさらに絞り込みを進めた。またもともと絞り込みが済んでいた家系の一部については原因遺伝子を同定するに至った。これらの遺伝子はアミノ酸の合成にかかわる遺伝子と、細胞内輸送にかかわる遺伝子と考えられている。これらの遺伝子変異により疾患を起こすことが確認されているものもあった。しかしながら、同定した遺伝子変異の病原性については確認が取れていない。そのため一部の遺伝子変異に関しては細胞培養を用いて機能解析を行う予定であったが、原因遺伝子の同定に重きを置いていたため、細胞培養などによる病原性の確認や介入による細胞内動態の変化についての観察に関しては遅れている。同定した遺伝子に関しては今後さらなる解析を進める予定である。具体的には1つには他家系の収集がすでに進んでおり、合計で4家系の集積に成功している。この家系の解析を行い、遺伝子変異と臨床肖像の相関について検討する。