hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環状ポルフィリン金属錯体の合成と展開

非線形光学応答の一種である2光子吸収断面積を大きくするために、3重結合ポルフィリンテープを基本骨格にベータ位にベンゾ骨格を縮合することを考案し、ビシクロ縮環ピロール前駆体を出発原料にして数ステップでジベンゾ縮合ポルフィリンテープ2量体を合成した。中間体であるメゾーメゾ結合ポルフィリン2量体の結晶構造を決定した。ベンゾ縮環構造のないポルフィリンテープ2量体では2光子吸収断面積の値は11400GMであったが、ジベンゾ構造を導入することで15400GMにまで2光子吸収断面積の値を増強できた。様々な結合様式を持つポルフィリン2量体の銅錯体や銀錯体の反強磁性相互作用にとって、ベーターベータ結合が重要であることを実証した。単分子分光をメゾーメゾ結合ポルフィリンアレーに適用することにより、コンフォメーショナルな分布が非常に重要であることを解明した。これらの結果は将来メゾーメゾ結合ポルフィリンアレーに基づく分子デバイスを設計する際に重要な指針になると予想できる。これまでは、1,3-フェニレン架橋したポルフィリン2量体の逐次2量化反応により直鎖状ポルフィリン12量体を合成、その高希釈下による分子内環化反応により環状12量体を低収率で合成していたが、環化条件を精査することにより、収率を65%と大幅に向上することに成功した。更に大きな環状ポルフィリンを合成する目的で、1,3-フェニレン架橋メゾーメゾポルフィリン4量体の逐次伸張反応を行い、直鎖状ポルフィリン24量体を合成し、その分子内環化反応を検討した。結果として、環状ポルフィリン24量体の単離に成功した。これは、共有結合で繋がれた環状ポルフィリンとしては世界最大の分子である。環状構造にそった励起エネルギー移動を時間分解レーザー分光で精査したところ、高速の励起エネルギー移動が効率よく進行することがわかった。また、走査型トンネル電子分光により、この大環状分子の単分子観測を試みたところ、予測される直径をもつリング状の画像をきれいに得ることができた。メゾ無置換のポルフィリン亜鉛錯体を銀塩で酸化すると、メゾ位同士で直接結合した多量体が得られる。この反応をメタフェニレンダイマーZAに適用し、6量化して6ZAを得た。最後にこれを高希釈条件下で分子内カップリングし、環状ポルフィリン12量体(C6ZA)を得ることに成功した。得られたC6ZAのSTM像は銅基板上で環状(中空)の形状を明瞭に示した。現在、このユニークな形状を生かした分子認識・ホスト・ゲスト化学を展開中である。また、環状に配置されたポルフィリン多量体は、光合成光捕集アンテナのモデル化合物としても非常に興味深い。事実、一重項励起エネルギーはメゾ・メゾ結合ポルフィリン2量体間を3.7ピコ秒という高速で移動していることを明らかにした。現在はさらに巨大な環状ポルフィリンとして24量体の合成を検討中である。5,10-二置換型ポルフィリンZ1の銀塩酸化によるカップリング反応を繰り返すことによって、すべてのポルフィリンがメゾ位で直接連結された一連の環状ポルフィリン多量体(CZn : n=4,6,8)の合成に成功した(Scheme2)。これらは共有結合によってポルフィリン分子のみで構成された初めての環状ポルフィリン多量体であり、これまで当研究室で合成してきた直鎖状メゾーメゾ結合ポルフィリンアレーの光物性の比較は興味深い。

環状構造にそった励起エネルギー移動を時間分解レーザー分光で精査したところ、高速の励起エネルギー移動が効率よく進行することがわかった。また、走査型トンネル電子分光により、この大環状分子の単分子観測を試みたところ、予測される直径をもつリング状の画像をきれいに得ることができた。
光励起電子移動反応と精密有機合成への応用

光励起状態における電子移動を経由する有機反応は、最近の光化学研究の最大のトピックの一つであり、研究例も極めて多い。これは電子供与体と受容体の適当な組合せにより、従来の光反応にない高い官能基,位置,立体選択性をもち、有機合成化学的にも有用な反応の開発が期待されるからである。天然資源に乏しい我国の将来にとって、安価な原料から医薬などの付加価値の高い化合物の創製は極めて重要であり、精密有機合成化学はそのための柱であり、選択率の高い本研究の主題である光励起電子移動反応は、その重要な一端を担いうるものである。我々は数年前、トシル基に代表される芳香族スルホンアミド類が、電子供与性芳香族化合物共存下、含水溶液中光照射により光励起電子移動を経て容易に加水分解され対応するアミンを高収率で与えることを見出し、これが従来問題の多かったアミノ保護基としてのトシル基の緩和で効率よく高選択的な除去法となりうることを2,3のリジン含有ペプチドの合成で示した。これらを更に発展させるために行われた本研究では、次の成果を上げることができた。1)反応機構の解明。電子吸引性スルホンアミド(A)としてトシルアミド、ナフタレンスルホンアミドなど、電子供与性芳香環(D)としてジメトキシベンゼン、ナフタレンなどを用い、蛍光消光、反応の量子収率、自由エネルギー計算などにより、反応が光励起状態における電子移動を経て進行することを明かにした。2)光脱離性アミノ保護基(DNMBS)の開発。この反応は濃度を上げると効率が上がる。従って分子内にDを共存させたAを合成すると光脱離性アミノ保護基となりうる。各種合成した中で、DNMBS〔4-(4,8-ジメトキシナフチルメチル)ベンゼンスルホニル基(消失の量子収率0.65)が現在のところ最も有望である。1)反応機構の解明。
高大連携による大学における新しい東南アジア教育モデルの構築

高校の地理・歴史教育にかかわる教員と大学で東南アジアについての学部教育を行う教員による研究会を定期的に開催し、学部での東南アジア教育が直面している諸課題について、教科書の内容調査、教員へのアンケート調査、事例報告などを通じて共同研究をおこない、その成果をシンポジウム等で報告するとともに、東南アジア史に関する基本用語集案の作成および学部初年次を対象にした東南アジア教育のモデル・カリキュラムの構築を行った。4月19日に準備会議を開催し、平成21年度研究計画の方針、メーリングリストおよびウェブサイトの立ち上げなどについて検討した。8月2日に第1回高大連携東南アジア教育科研研究会を東京外国語大学において開催し、高校側からは「東南アジア史を世界史Aでどう教えるか」、大学側からは「東京外国語大学における東南アジア初年次教育の取り組み」の報告があり、高大での東南アジアに関する歴史教育の現状を共有した。10月17日に第2回研究会を、大阪大学において、大阪大学歴史教育研究会との共催で開催し、高校側から「多民族・多文化『東南アジア』をどう教えるかー国際理解教育の視点から」の報告があり、大学院生による模擬授業がおこなわれた。2010年1月31日に第3回研究会を東外大において開催し、大学側から「大学教養課程で教える東南アジア通史」の報告および「高等学校での世界史授業における東南アジア」アンケートの中間報告がおこなわれた。3月6日に第4回究会を東外大において開催し、高校側から「高校地理Aの実践ータイの現状」、大学側から「高等学校地理歴史科のカリキュラムと地理教育での東南アジアの扱いについて」の報告があり、大学研究者によるコメントが加えられ、高校における東南アジアに関する地理教育の現状を共有した。研究会と並行して、2009年6月には高校教員を対象とした「世界史授業における東南アジアに関するアンケート」、2010年3月には大学教員を対象とした「大学の学部における東南アジアに関する教育についてのアンケート」を実施した。また、東外大でおこなっている、東南アジア課程の初年次教育である「東南アジア研究入門」受講生を対象に1学期と2学期の2回、東南アジア教育に関するアンケートを実施した。これらは、高校教員、大学教員、学生の三者にとっての東南アジア教育の現状を把握するための基礎データとなるものである。6月6日に愛知大学で開催された東南アジア学会第83回研究大会においてパネル「大学における東南アジア入門教育の現状と課題」を開催し、「東京外国語大学外国語学部東南アジア課程による初年次教育《東南アジア研究入門》の試み」「千葉大学での東南アジア入門教育の実践」「APUにおける「東南アジア研究入門」3年間の歩み-多学部・多教員・多文化の試み」の報告が行われた。9月12日に第5回高大連携東南アジア教育科研研究会を大阪大学において開催し、「東南アジア(世界)を身近に感じるために」「高校教員に対する東南アジア教育に関するアンケート調査報告と今後への提言」「東南アジア学会会員に対する東南アジア教育に関するアンケート調査」の報告が行われた。11月23日に第6回研究会を東京外国語大学において開催し、「「平均的」大学生の地理・歴史・東南アジア関係基礎知識認識度」「東南アジア古代史を大学初年次教育でどのように教えるか」の報告が行われた。東京外国語大学において初年次学生を対象に開講されている「東南アジア研究入門」において受講生を対象にアンケート調査をおこなった。また、資料として地理・歴史科目で使われる高校教科書全点の収集をおこなった。なお、2011年3月20日に第7回研究会を東京外国語大学において開催し、「上智大学における東南アジア教育-アジア文化研究という枠組みの中で」「『東南アジアを知る6つのキーワード』をどう授業実践に活かすか?」の報告を行う予定だったが、震災の影響のため次年度に延期した。東南アジア教育にかかわる大学の教員と社会科担当の高校の教員が共同して研究会を開催することによって以下の事業をおこなった。1.東南アジア教育にかかわる大学教員と高校教員の高大連携のネットワークを形成した。1)2011年6月1112日に北海道大学で開催された東南アジア学会第85回研究大会においてパネル「北海道でどのように東南アジアを教えるか/学ぶか」を企画し、大学教員4名と北海道地区の高校教員3名が参加して、北海道の地域特性を生かした地域研究教育のあり方について報告をおこなった。2)2011年10月29日に名古屋大学で開催された東南アジア学会中部例会でミニシンポ「東南アジアを如何に教えるか」を企画し、大学教員3名の報告と名古屋地区の高校教員参加者による意見と情報の交換をおこなった。2.共同研究を通じて、東南アジア教育にかかわる情報の収集と交換・共有をすすめ、大学と高校の間の視点のギャップを埋めた。1)2011年8月2日に東京外国語大学で高大連携東南アジア教育研究会を開催し、大学教員1名と高校教員1名が、大学と高校における東南アジア教育の課題と解決への取り組みについて、報告をおこなった。2)2011年3月24日に同志社大学で開催された東南アジア歴史教育研究会に参加し、大学教員と高校教員を交えて、意見と情報の交換をおこなった。3.高校での東南アジア教育の実情をふまえて、大学での教養教育あるいは入門教育において新たな教育モデルを構築した。昨年度に引き続き、東京外国語大学において東南アジアについて学ぶ初年次学生を対象に「東南アジア研究入門」講義を開講し、教材の開発を進めた。
鉄-ニッケル系相分離の照射誘起相変態

高速電子線照射によって多量の原子空孔を導入することにより原子拡散を加速し、未だ不明確なFe-(2560mol%)Ni二元系の500K以下の状態図を調べた。トリアーク炉によりFe-(2560)mol%Ni二元系合金を溶製した後、圧延によって板材とした。この板材を均質化と溶体化を兼ねて1323Kで86.4ksの熱処理をした後、放電加工およびジェット電解研磨により電子線照射用TEM試料を作製した。この試料を超高圧電子顕微鏡の加熱ホルダーにセットして423Kあるいは473Kで2MeVの電子線を7.3X10^<23>em^<-2>s^<-1>の割合で600s3ksの間照射し、照射後の状態変化を通常の電子線回折法により調べた。423Kで1.2ks電子線照射したFe-40mol%Ni二元合金の[001]回折像に明瞭に{h00}、{hh0}規則格子反射が現われた。同様な規則格子反射はFe-60mol%Ni二元系合金でも認められた。これらのことから、Fe-Ni系ではNiの広い組成範囲で規則化が生じていることが確認された。ここで、Fe-60mol%Ni合金で観察された規則格子反射は従来から知られているNi_3FeのLl_2型規則相によるものと考えられる。これに対し、50mol%Ni以下の鉄側の組成では、Ll_0型規則相のバリアントが共存する場合と、Ll_2型規則相である場合の2つが考えられる。これを区別するため、各規則格子反射による暗視野像を比較して確認した結果、Ll_2構造の存在が明らかとなった。また、40mol%Niおよび60mol%Ni二元系合金の照射後の明視野像には周期的濃度変動を示唆する周期的ントラストも得られた。一方、Fe_3Niの化学量論組成であるFe-25mo%Ni合金では、規則格子反射の他に複雑な散漫散乱を伴った[001]回折像が得られた。これらのコントラストが何に起因するかは現時点では確定できていない。
要介護老人の快適寝環境に関する衛生学的研究

本研究は、快適な寝環境を、寝具、寝衣の面から提案することを目的としたものである。要介護老人をどこで、誰が介護するのかという課題は、非常に重要であるが、在宅介護の場合、種々な問題点が指摘されている。介護者の年齢や能力など、精神的・身体的負担が指摘されている。一方、在宅介護の場合、居住環境も考慮する必要がある。車椅子が使用できる空間が最低必要であるが、恵まれた環境は少ない現状である。公的機関での介護は、第3者の手で行われるため、種々な問題点が指摘されている。安心して介護が受けられるにはどうしたらよいのか、現在の介護の現状を見つめた。文献調査および実態調査を行つた結果、以下の点が明らかとなった。(1)在宅であれ、施設であれ、介護を考える際、「家族」がKeywordとなる。経済発展は、社会福祉や社会保障制度を充実させる一方、個人主義を強め、老親への扶養責任意識を弱める傾向がある。このため、日本においては、親孝行意識が今後弱まることが考えられ、介護形態が変化する可能性があることが指摘された。(2)特別養護老人ホームなどの施設での介護は、「人間的尊厳」がkeywordとなる。「ベッドに手足を縛る」という行為、「カギの附属した衣服」の存在、これらの事実をどのように考えればよいのか、答をみつけにくい。(3)寝環境において、衣服・寝具の果たす役割は大きいと考える。現場での困難が予想されるが、自由服の着用が望ましい。寝具については、褥瘡予防寝具の使用も効果があると考えるが、科学的な根拠を追求する必要がある。(4)居住環境については、ベッドとベッドの間隔、床の摩擦係数など、改善が必要である。(5)高齢者の衣服情報期待度は、高くない状態が観察された。適切な衣服情報伝達の方法を検討する必要がある。要介護老人を取り巻く問題は、日常生活の多方面にわたっており、非常に複雑である。中でも生活の快適性を直接左右する寝環境の問題は、非常に重要であるが、科学的に考察した研究は少ない。本研究では、まず、特別養護老人ホーム入所者の寝具と寝衣、および日常着の実態調査を行った。入所者の身体的状況は多種であり、種々な衣服形態が観察された。しかし、着用後の手入れが介護者側で考慮されるためか、デザインや色彩に乏しい傾向がみられた。要介護老人にとって、カラフルなデザインや色彩の寝衣は、数少ない楽しみのひとつだと考えられる。要介護老人の意見を収集し、介護が楽な寝衣を検討したいと考えている。次に、環境の衛生条件を検討した。騒音や照度の問題は、調査を実施した特別養護老人ホームでは問題は認められなかった。騒音や照度の客観的な測定は次年度実施したいと考えている(騒音計と照度計は本年度用品)。いっぽう、寝具や人体を含めた環境の衛生では、臭気の問題がクローズアップされている。特に長期臥床の要介護老人の場合、臭気の問題は避けて通れない。実験では、臭気が測定しやすい口臭を測定したいと考えている(口臭チェッカーは本年度用品)。また、繊維製品の臭気吸収性と放出性を明らかにするため、モデルの臭気を用いて実験的に検討している。現在までの実験においては、天然繊維の臭気吸収性は合成繊維よりも高い傾向が認められた。しかし、吸水性や吸湿性の点からいえば、要介護老人の繊維製品は天然繊維が望ましく、最適な繊維である。

臭気の原因である微生物の増殖を阻止すべく環境の清潔を計らなければならない。本年度の備品であるコンピュータは、実態調査のデータ解析、および文献調査に活用している。本研究は、快適な寝環境を、寝具・寝衣の面から提案することを目的としたものである。要介護老人をどこで、誰が介護するのかという課題は、非常に重要であるが、在宅介護の場合、種々な問題点が指摘されている。介護者の年齢や能力など、精神的・身体的負担が指摘されている。一方、在宅介護の場合、居住環境も考慮する必要がある。車椅子が使用できる空間が最低必要であるが、恵まれた環境は少ない現状である。公的機関での介護は、第3者の手で行われるため、種々な問題点が指摘されている。安心して介護が受けられるにはどうしたらよいのか、現在の介護の現状を見つめた。文献調査および実態調査を行った結果、以下の点が明らかとなった。(1)在宅であれ、施設であれ、介護を考える際、「家族」がKeywordとなる。経済発展は、社会福祉や社会保障制度を充実させる一方、個人主義を強め、老親への扶養責任意識を弱める傾向がある。このため、日本においては、親孝行意識が今後弱まることが考えられ、介護形態が変化する可能性があることが指摘された。(2)特別養護老人ホームなどの施設での介護は、「人間的尊厳」がKeywordとなる。「ベッドに手足を縛る」という行為、「カギの附属した衣服」の存在、これらの事実をどのように考えればよいのか、答をみつけにくい。(3)寝環境において、衣服・寝具の果たす役割は大きいと考える。現場での困難が予想されるが、自由服の着用が望ましい。寝具については、褥瘡予防寝具の使用も効果があると考えるが、科学的な根拠を追求する必要がある。(4)居住環境については、ベッドとベッドの間隔、床の摩擦係数など、改善が必要である。(5)高齢者の衣服情報期待度は、高くない状態が観察された。適切な衣服情報伝達の方法を検討する必要がある。
ガス拡散電極による省エネルギー型食塩電解プロセスの開発

ガス拡散電極の実用化のためには、高温高濃度のアルカリ溶液による電極の腐食や、触媒の消耗や欠落といったガス拡散電極自体にかかわる技術的な問題点を改善する必要がある。そこで本研究では、昨年度よりACインピーダンス測定の等価回路解析を用いて分極曲線からだけでは判別しにくい電極の濡れ性や触媒の消耗といった電極劣化に起因する因子の定量化を行ってきた。本年度は定量化データに基づき実用化に向け試作されたAg微粒子触媒担持ガス拡散電極の電極特性を未使用の電極と長期試験後の電極を用いて劣化評価を行い、従来のPt触媒担持電極と比較をすることにより試作された電極の電極性能について評価をした。さらに、電極表面の劣化状況を把握するためSEMおよびXPSにより電極表面の分析を行った。試作電極の劣化評価準をAg触媒の消耗,濡れ性,カーボンの消耗状況の三つ視点より評価した結果、電極特性評価からAg触媒の消耗及び濡れの進行状況は、Rctの増加が4.2倍,Cdは2.7倍となり短期試験使用標準電極と近い値を示したことから試作電極が高い耐久性を持つことを示した。また、電極表面評価において、SEM観察より電解試験期間による電極反応層の減少および剥離を確認した。長期試験後の銀触媒担持電極では劣化により反応層厚みが135μm滅少した。XPSより電極表面の劣化に伴い炭素ピークの減少、酸素ナトリウムの吸着とピークの増加を確認した。特にC-F結合ピークは電極試験の進行と共に-COF, CF_3COO-へのピークシフトが確認され、電極劣化の進行に電極反応層への酸素の吸着結合が伴うことが明らかとなった。これにより、酸素プラズマを用いた加速試験方法の可能性が示唆された。そこで、電極のアルカリ溶液に対する耐久性の向上を目指し、電極表面へフッ素系膜を被覆処理し、電解液と電極との直接接触を制御することを検討した。ここではナフィオンの膜厚を変えた4種類の電極を作成し、試験を行った。また、ELAT電極を用いた加速試験を行い、耐久性試験を行った。ナフィオン薄膜被覆電極では、膜電圧を低く保つためには電極に被覆する薄膜は10μm以下に製膜する必要があることが分かった。また、加速試験より、未被覆電極に対し電極内の濡れ性を6分の1に、電極内の触媒の消耗を5分の1に抑えることができた。プラズマ重合陽イオン交換膜被覆電極では、被覆する膜を薄膜化することで、膜抵抗の小さい電極を作製することができた。また、加速試験より、未被覆電極に対し電極内の濡れ性を3分の1に、電極内の触媒の消耗を8分の1に抑えることができた。プラズマ重合陰イオン交換膜被覆電極では、被覆する膜の膜厚が大きな電極でも膜抵抗が小さく、他の膜を被覆した電極に対し最も電極性能に優れた電極を作製することができた。また、加速試験より、未被覆電極に対し電極内の濡れ性を6分の1に、電極内の触媒の消耗を8分の1に抑えることができ、最も耐久性に優れた電極となった。電極寿命評価より、耐久性が1年の電極に荷電薄膜を被覆することで、耐久性を約5年と向上させることができると推論した。また、ガス拡散電極の高濃度アルカリ溶液に対する耐久性向上策として、電極表面に荷電薄膜を被覆することの有効性を示した。

本年度は定量化データに基づき実用化に向け試作されたAg微粒子触媒担持ガス拡散電極の電極特性を未使用の電極と長期試験後の電極を用いて劣化評価を行い、従来のPt触媒担持電極と比較をすることにより試作された電極の電極性能について評価をした。さらに、電極表面の劣化状況を把握するためSEMおよびXPSにより電極表面の分析を行った。試作電極の劣化評価をAg触媒の消耗、濡れ性、カーボンの消耗状況の三つ視点より評価した結果、電極特性評価からAg触媒の消耗及び濡れの進行状況は、Rctの増加が4.2倍、Cdは2.7倍となり短期試験使用標準電極と近い値を示したことから試作電極が高い耐久性を持つことを示した。また、電極表面評価において、SEM観察より電解試験期間による電極反応層の減少および剥離を確認した。長期試験後の銀触媒担持電極では劣化により反応層厚みが135μm減少した。XPSより電極表面の劣化に伴い炭素ピークの減少、酸素、ナトリウムの吸着とピークの増加を確認した。特にC-F結合ピークは電極試験の進行と共に-COF, CF3COO-へのピークシフトが確認され、電極劣化の進行に電極反応層への酸素の吸着結合が伴うことが明らかとなった。これにより、酸素プラズマを用いた加速試験方法の可能性が示唆された。
PrCu_2Ge_2の奇妙な磁化過程と磁性

正方三元化合物PrCu_2Ge_2が示す"非常に奇妙な磁化過程および磁化率の温度依存性"の機構解明を目的として実験を行った。1)異常な振る舞いの試料依存;物性の試料依存性の有無を調べるために、いくつかの単結晶の育成を行い、物性測定を行った。その結果、この異常な振る舞いについては、試料依存はなく、本質的な性質であることを確認した。2)電気抵抗の測定;ゼロ磁場中での抵抗の温度依存の測定および低温で磁気抵抗の測定を行った。温度依存では、磁化率等で異常のあった4K付近で、抵抗のとびおよびヒステリシスを観測した。したがって、この転移は、一次転移があることは確認できた。また、磁場依存では、磁化のとびに対して抵抗も変化しているようには見えるが、測定精度があまり良くなく変化があるとは断定できていない。3)磁気構造;日本原子力研究所東海研究所の東京大学物性研究所中性子散乱研究施設(JRR-3)で実験を行った。ゼロ磁場下の低温において(100)などの反強磁性磁気散乱ピークの存在を確認した;低温では、波数ベクトルQ=(0,0,1)、磁気モーメント//C軸の単純な反強磁性構造であることを確認した。この(100)ピーク強度の温度変化において、4K付近で強度のとびがあることを見出した。また、5K以上の温度で、(100)等の磁気散乱にくわえて、新しい反強磁性散乱(0±τ00)(τ=0.965)を見出した。したがって、構造は不整合構造へ変化することがわかった4)比熱測定の結果から、基底状態は二重項であること、核比熱から、超微細内部磁場は3Moe程度でPr単体と同じぐらいであること、を明らかにした。これらの成果は2004年3月の日本物理学会で発表した。また、2004年7月に強相関電子系の国際会議(カールスルーエ、ドイツ)で発表予定である。正方晶三元化合物PrCu_2Ge_2が示す"非常に奇妙な磁化過程および磁化率を温度依存性"の機構解明を目的として、実験を行ってきている。1)純良単結晶の育成;物性の試料依存性の有無および中性子回折実験のために、いくつかの単結晶の育成を行った。研究対象としている振る舞いは単結晶の質に大きく依存する可能性があるので、この後もより良い単結晶の育成を行っていく予定である。温度依存では、磁化率等で異常のあった5K付近で、抵抗のとびを観測した。したがって、この温度で、何らかの転移があることは確認できた。また、磁場依存では、磁化のとびに対応して抵抗も変化しているようには見えるが、測定精度があまり良くなく変化があるとは断定できていない。今後さらに、精度の良い測定を行う予定である。3)中性子回折実験;京都大学原子炉実験所(KUR)および日本原子力研究所東海研究所の東京大学物性研究所中性子散乱研究施設(JRR-3)で実験を行った。ゼロ磁場下の低温において、(100)などの反強磁性磁気散乱ピークの存在を確認した;低温では、波数ベクトルQ=(0,0,1)、磁気モーメント//C軸の単純な反強磁性構造であることを確認した。

この(100)ピーク強度の温度変化において、5K付近で強度のとびがあることを見出した。また、5K以上の温度で、(100)等の磁気散乱にくわえて、新しい反強磁性散乱(0±τ01)(τ=0.035)を見出した。したがって、5K付近の転移は、磁気的な転移であることがわかった。詳しい磁気構造については、今後確定する。磁気的な振る舞いなどは、"第6回f-電子系関するプラハ・コロッキューム"(チェコ)および"2002強相関電子系の国際会議"(ワルシャワ・ポーランド)において発表を行った。正方晶三元化合物PrCu_2Ge_2が示す"非常に奇妙な磁化過程および磁化率の温度依存性"の機構解明を目的として、実験を行った。1)異常な振る舞いの試料依存;物性の試料依存性の有無を調べるために、いくつかの単結晶の育成を行い,物性測定を行った。その結果,この異常な振る舞いについては,試料依存はなく,本質的な性質であることを確認した。2)電気抵抗の測定;ゼロ磁場中での抵抗の温度依存の測定および低温で磁気抵抗の測定を行った。温度依存では、磁化率等で異常のあった4K付近で、抵抗のとびおよびヒステリシスを観測した。したがって、この転移は、一次転移があることは確認できた。また、磁場依存では、磁化のとびに対応して抵抗も変化しているようには見えるが、測定精度があまり良くなく変化があるとは断定できていない。3)磁気構造;日本原子力研究所東海研究所の東京大学物性研究所中性子散乱研究施設(JRR-3)で実験を行った。ゼロ磁場下の低温において、(100)などの反強磁性磁気散乱ピークの存在を確認した;低温では、波数ベクトルQ=(0,0,1)、磁気モーメント//C軸の単純な反強磁性構造であることを確認した。この(100)ピーク強度の温度変化において、4K付近で強度のとびがあることを見出した。また、4K以上の温度で、(100)等の磁気散乱にくわえて、新しい反強磁性散乱(0±τ00)(τ=0.965)を見出した。したがって、構造は不整合構造へ変化することがわかった4)比熱測定の結果から,基底状態は二重項であること,核比熱から,超微細内部磁場は3MOe程度でPr単体と同じぐらいであること,を明らかにした。これらの成果は,2004年3月の日本物理学会で発表した。また,2004年7月に強相関電子系の国際会議(カールスルーエ,ドイツ)で発表予定である。
軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材の力学的性能に関する研究

本研究課題では,コンクリート橋脚の補強を対象とした軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強について,補強部材の性能および適用性を検討した.本年度は,軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強を適用した供試体に対して正負交番載荷曲げ試験を行い,その曲げ変形挙動について,無補強供試体,炭素繊維シート巻立て供試体,従来のコンクリート巻立て供試体との比較のうえで検討した.補強の方針として,曲げ耐力の増加およびエネルギー靭性の確保にくわえて,復元特性の改善を得ることにより,地震荷重に代表される外力作用後の補修の容易さ,耐久性,美観および視覚的安全性を向上させることを考慮した.以下に,本年度の範囲内で得られた主な結果を示す.1.補強部コンクリートに導入される軸方向プレストレスの量は,既存部と補強部コンクリート打継面を完全付着と仮定することにより算定可能である.また,既存部と補強部コンクリート打継面に離散型の付着要素を適用した二次元有限要素解析によって,軸方向プレストレスの分布を把握することができる.2.軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材の降伏耐力および曲げ耐力は,適切な既存部と補強部コンクリート打継面処理を行っていれば,完全付着および平面保持を仮定することにより算定可能である.したがって,軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材には,従来の設計法が適用できる.3.軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材は,曲げ耐力の向上によりエネルギーを吸収することによって靱性を確保する構造形式となる.また,PC鋼棒の適用量としては,補強後の断面における断面内の引張力に対する補強部緊張材の分担力の指標として緊張率λを用いた場合,靭性の改善効果が最も大きくなるλ=50%が最適であるといえる.コンクリート橋脚を対象とした補強工法としての軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て工法の適用性を、本工法により回復あるいは向上する力学的性能を評価することにより検討した。まず、コンクリート巻立て工法において存在する既存部と補強部コンクリート打継面の性状が、通常のコンクリート巻立て補強部材ならびに軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材の曲げ変形挙動に与える影響を検討した。以下に、本年度の範囲内で得られた主な結果を示す。(1)既存部と補強部コンクリート打継面処理として、既存部材表面への凝結遅延剤使用による骨材洗出しを適用したコンクリート巻立て補強供試体について、正負交番載荷曲げ試験ならびに打継面に離散型の付着要素を適用した二次元有限要素解析を行った結果、今回用いた程度の打継面処理による付着性状であれば、一体化部材としての挙動が得られると判断できた。(2)既存部と補強部コンクリートの打継面を完全付着無とした場合、通常のコンクリート巻立て補強では打継面処理有よりも初期剛性が小さくなるとともに、曲げ降伏後せん断破壊を生じた。この初期剛性の低下については、打継面に離散型の付着要素を適用した二次元有限要素解析によって定性的に捉えることができた。また、せん断スパン内で既存部よりも補強部が負担するせん断力が大きくなることが明らかとなった。したがって、通常のコンクリート巻立て補強では、既存部と補強部コンクリート打継面の処理は確実に行う必要がある。本研究課題では,コンクリート橋脚の補強を対象とした軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強について,補強部材の性能および適用性を検討した.本年度は,軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強を適用した供試体に対して正負交番載荷曲げ試験を行い,その曲げ変形挙動について,無補強供試体,炭素繊維シート巻立て供試体,従来のコンクリート巻立て供試体との比較のうえで検討した.補強の方針として,曲げ耐力の増加およびエネルギー靭性の確保にくわえて,復元特性の改善を得ることにより,地震荷重に代表される外力作用後の補修の容易さ,耐久性,美観および視覚的安全性を向上させることを考慮した.以下に,本年度の範囲内で得られた主な結果を示す.1.補強部コンクリートに導入される軸方向プレストレスの量は,既存部と補強部コンクリート打継面を完全付着と仮定することにより算定可能である.また,既存部と補強部コンクリート打継面に離散型の付着要素を適用した二次元有限要素解析によって,軸方向プレストレスの分布を把握することができる.2.軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材の降伏耐力および曲げ耐力は,適切な既存部と補強部コンクリート打継面処理を行っていれば,完全付着および平面保持を仮定することにより算定可能である.したがって,軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材には,従来の設計法が適用できる.3.軸方向プレストレスを有するコンクリート巻立て補強部材は,曲げ耐力の向上によりエネルギーを吸収することによって靱性を確保する構造形式となる.また,PC鋼棒の適用量としては,補強後の断面における断面内の引張力に対する補強部緊張材の分担力の指標として緊張率λを用いた場合,靭性の改善効果が最も大きくなるλ=50%が最適であるといえる.
ケモカインBRAKの血管新生抑制による抗腫瘍効果発生メカニズムの網羅的解析

人は生きるために、酸素や栄養が必要であり、血管はそれらを運搬したり吸収する大事な役割を演じている。癌も同じであり、血管を盛んに創りながら大きくなると考えられている。つまり、癌の発育を止めるためには、酸素や栄養を運搬する血管を創らないようにすればよいのである。我々の研究グループはすでに、癌の発育を抑える蛋白質を発見しており、本研究ではその蛋白質と血管新生との関わりを解明した。我々の研究室では頭頸部扁平上皮癌に対する分子標的治療の標的分子として、ケモカインCXCL14/BRAKが頭頸部扁平上皮癌に対して腫瘍縮小効果を有することを初めて見出した。更に、BRAKトランスジェニックマウスに癌細胞株を移植したin vitroの実験系で、形成された腫瘍塊の増殖能と、切除した移植腫瘍内での血管新生について免疫組織化学的に検討を行い、腫瘍塊形成および血管新生の抑制にBRAKが関与していることを明らかとした。本研究では扁平上皮癌におけるBRAKの血管新生抑制機序を詳細に解明することを目的とした。血管新生因子であるVEGFに着目し、in vitroの実験系で、リコンビナントBRAK及びVEGFの両タンパク質が結合するかどうか免疫沈降法で確認したところ、BRAKはVEGFに結合することが明らかとなった。またさらにヒト臍帯静脈内皮細胞であるHUVECにリコンビナント蛋白(BRAK、VEGF)を添加したが、HUVECの細胞増殖能(セルカウント及びMTTアッセイ)に変化は認められなかった。そして、In vivoの実験系では、DIVAAシステムを用いて解析した。リコンビナント蛋白(BRAK、VEGF)を含有するコラーゲンゲルを移植用微小チューブに充填し、そのチューブをマウスの背部皮下へ移植することで、BRAK単体の血管新生抑制効果について検討したが、明らかな差は確認されなかった。また、血管新生因子であるIL-8に関しても同様な実験系を行ったが、明らかな結果を得ることはできなかった。これまでに我々は、BRAKトランスジェニックマウスに癌細胞株を移植し、形成された腫瘍塊の増殖能と、切除した移植腫瘍内での血管新生についてCD31 (血管内皮細胞マーカー)及び&#61537;SMA (平滑筋マーカー)の抗体を用いて免疫組織化学的に検討を行ってきた。結果としてトランスジェニックマウスではワイルドタイプマウスと比較して血管新生は抑制されており、さらに移植腫瘍は有意に小さかった。Shellenberger TDらの報告によるとBRAKは血管新生因子であるVEGF、IL-8、bFGFと結合能を有することが明らかとなっている。本研究ではBRAKの血管新生抑制効果を追究すべく以下の実験を行った。A.BRAKと他の血管新生因子の結合能についての解析:Flagを付加したBRAK強制発現ベクターを用いて、頭頚部扁平上皮癌細胞に導入後、anti-Flag抗体で免疫沈降を行い、BRAKと血管新生因子として知られるVEGFが結合しているかどうかについて検討を行ったところ、VEGFとの結合が確認された。またさらに血管内皮細胞であるHUVECにリコンビナントBRAKとリコンビナントVEGFを添加し、HUVECの細胞増殖能(セルカウント及びMTTアッセイ)について検討したところ、有意差は認められなかった。B.In vivoの実験でBRAKの血管新生抑制効果についての検討:DIVAAシステム(血管新生を定量的かつ安定して行うことができる)を用いて、上記のリコンビナントを含有するコラーゲンゲルを移植用微小チューブ内に充填し、マウスの背部皮下へ移植し、VEGFに対するBRAKの血管新生抑制効果について検討を行ったところ、有意差は認められなかった。研究年度計画にほぼ沿った進行であるため23年度の結果をもとに、HUVECにリコンビナント蛋白(BRAK、VEGF、IL-8、bFGF)を添加し、RNAを回収後、タカラバイオのドラゴンジェノミクスにマイクロアレイ解析を委託後、ナラプロシステムによって、マイクロアレイ解析のデータにもとづき、シグナリング解析及びBRAKとVEGF、IL-8及びbFGFとの相互作用について解析を進める。マイクロアレイ解析及びナラプロシステムにおいては、解析及び作製するための機材が高価であり、専門的な技術を要求することから、受託サービスを有効に活用する。また、実験試薬、細胞培養用品、プラスチック器具等を消耗品として使用する。
EMT誘導因子をターゲットとした腎細胞癌の分子標的治療

本研究では、TNF-αが腎細胞癌細胞株の上皮-間葉転換(EMT)誘導により癌細胞の浸潤能を高め、癌幹細胞マーカーであるCD44発現を誘導することを明らかにした。腎細胞癌切除検体では、TNF-α、CD44発現が癌の進展・予後と相関し、分子標的薬スーテント治療後に残存している治療耐性癌細胞はTNF-α、CD44を高発現していた。以上のデータより、TNF-α/CD44経路は、腎細胞癌の増殖・浸潤・転移に重要な役割を果たすのみならず、分子標的薬に対する治療耐性に関わっていることが示唆された。1.腎細胞癌におけるTNF-alpha, CD44の発現と臨床病理学的因子の相関:腎細胞癌外科切除検体117例を対象にEMT誘導因子であるTNF-alpha発現、癌幹細胞マーカーであるCD44発現を免疫組織化学的に検討した結果、TNF-alpha, CD44発現は腎細胞癌の原発巣の進展度、遠隔転移、組織学的異型度と相関していることが判明した。また、TNF-alpha, CD44高発現例は低発現例に比べ、早期に再発し、死亡率が高いことがわかった。2.腎細胞癌におけるTNF-alpha, CD44発現の関連:TNF-alpha高発現例は低発現例に比べ有意にCD44発現が高い傾向がみられ、腎細胞癌組織においてTNF-alphaがCD44発現を誘導していることが示唆された。3. TNF-alphaによる786-OとACHNのEMT誘導:TNF-alphaを添加して腎細胞癌由来細胞株786-OとACHNを培養するとE-cadherin発現が低下し、vimentinとMMP-9発現が上昇するとともに、in vitroにおける遊走能と浸潤能が亢進した。また、興味深いことにTNF-alpha投与により癌細胞のTNF-alpha mRNA発現が誘導された。4. TNF-alphaによるCD44発現の誘導:TNF-alpha投与により癌細胞のCD44 mRNA発現が上昇した。イムノブロット法によりCD44蛋白発現の上昇も確認された。5.スニチニブ治療後癌組織におけるCD44発現の相関:スニチニブ治療後の腎細胞癌原発巣では未治療組織に比べ、有意にCD44発現が上昇していた。同様にスニチニブ治療後の転移性腎細胞がん組織は未治療の症例に比べCD44陽性細胞の比率が有為に増加していた。6.スニチニブ治療と微小血管密度の相関:スニチニブ治療と微小血管密度の間には有意な関連は認めなかった。目的:腎細胞癌は根治術後でも高率に再発し、有効な放射線治療、化学療法はない。近年、vascular endothelial growth factor (VEGF)シグナルを標的とした分子標的療法が導入され、一定の腫瘍縮小効果をあげているが、治療耐性となることが問題である。本研究では癌の浸潤・転移の重要なステップである上皮ー間葉転換(epithelial-mesenchymal transition: EMT)に着目した。腎細胞癌におけるEMTの分子機構を解明し、効果的な新規分子標的治療につながる知見を得ることが本研究の目的である。方法・結果:腎細胞癌由来の細胞株に各種EMT誘導因子を添加し、in vitroにおける遊走能、浸潤能の変化を指標にスクリーニングを行ったところ、TNF-αが腎細胞癌の主要なEMT誘導因子であることが判明した。腎細胞癌切除検体97例を対象にTNF-α発現を免疫組織学的に調べた結果、TNF-α発現は原発巣の進展度・遠隔転移・組織学的異型度と相関していた。TNF-α高発現例は低発現例に比べ、早期に再発し予後不良であった。近年EMTと癌幹細胞のシグナルには共通の部分があることがわかっているため、腎細胞癌由来細胞株にTNF-αを添加した際の癌幹細胞のマーカーであるCD24, CD44発現を調べた。その結果、TNF-α添加によりCD24発現が抑制され、CD44発現が誘導されることが明らかになった。考察:本研究によりTNF-αが腎細胞癌の主要なEMT誘導因子であることが明らかになった。さらにTNF-αは癌幹細胞マーカーであるCD44発現を誘導することが判明した。そのため、VEGFシグナルを標的とした分子標的治療に耐性を獲得した腎細胞癌症例に対してTNF-αシグナルの特異的な阻害剤の投与が効果的な新規分子標的治療につながる可能性が示唆された。平成23年度の研究計画が下記の様に達成され、腎細胞癌において主要な役割を果たすEMT誘導因子がTNF-αであることが判明した。1.TNF-αが腎細胞癌のEMT誘導因子および予後因子である:

腎細胞癌由来の細胞株である786-O, ACHN, Caki-1, Caki-2, SW839, KU20-01の培養系にEMT誘導因子であるTGF-β, TNF-α等の増殖因子を添加し、E-カドヘリン発現抑制、ビメンチン発現の亢進を指標に腎細胞癌由来細胞株にEMTを誘導する因子の特定を行った。その結果、腎細胞癌由来細胞株ACHN, 786-OではTNF-αがEMTを誘導する因子であり、in vitroでの遊走能・マトリゲル上での浸潤能を増加させることを確認した。なお、代表的なEMT誘導因子であるTGF-β添加では遊走能・浸潤能が増加しないことが判明した。そこで腎細胞癌切除検体97例におけるTNF-α発現を免疫組織学的に調べたところ、TNF-α高発現症例は、経過観察中に死亡しており、腎細胞癌の悪性度とTNF-α発現の相関が示唆された。2.TNF-αによるEMT関連転写因子、細胞外マトリックス分解酵素発現の誘導:上記1において腎細胞癌のEMTに関与していることが判明したEMT誘導因子であるTNF-αを腎細胞癌由来の細胞株の培養系に添加したところ、SnailやSlug発現が誘導されることが確認された。さらに代表的な細胞外マトリックス分解酵素であるMMP9発現およびヘパラナーゼ発現が亢進することがわかった。3.TNF-αは癌幹細胞マーカー発現を誘導する:TNF-αを添加するとCD24発現が抑制され、CD44発現が亢進した。即ち、TNF-αが腎細胞癌の癌幹細胞マーカーを誘導することが判明した。1.TNF-αシグナルの阻害による抗腫瘍効果の測定:平成23年度の実験によって同定されたEMT誘導因子であるTNF-αを抗体、化合物によって特異的に阻害する。標的分子のin vitroにおける阻害効果は細胞内転写因子、細胞外マトリックス分解酵素発現を定量PCR、イムノブロット法で確認する。尚、EMT誘導因子の一つであるTNF-αに対する免疫療法は既に関節リウマチの治療として既に長期間の治療が始まっている。そのため、TNF-αをターゲットとした分子標的療法は長期間の投与が可能であり腎細胞癌の治療に応用できる可能性が高いと考えられる。2.NF-κB阻害剤によるEMT抑制および抗腫瘍効果の測定:申請者はSnailが腎細胞癌のEMTを誘導する細胞内転写因子であり、SnailによるMMP誘導が腎細胞癌の浸潤・転移に重要な役割を果たしていることを見出しているが、近年の研究により転写因子であるnulcear factor kappa B (NF-κB)がSnailのinducerであることが判明しているため、EMT誘導因子はNF-κBの活性化によってSnailを誘導している可能性が高い。そこで、TNF-αを添加して腎細胞癌由来細胞株を培養した際にNF-κBが活性化することおよびSnail発現が上昇することを確認する。さらに、NF-κB阻害剤を投与して、NF-κBを阻害した際の、EMT誘導抑制の有無や抗腫瘍効果を上記1と同様に細胞内転写因子、細胞外マトリックス分解酵素発現およびマトリゲル上での浸潤能を測定することで確認する。3.TNF-α阻害剤、NF-κB阻害剤のin vivoにおける効果の測定:上記1、2においてin vitroでEMT阻害効果があると判明した阻害剤を腎細胞癌由来細胞株を皮下に移植したヌードマウスに投与しin vivoにおける抗腫瘍効果を解明する。今年度の結果によりTNF-αが腎細胞癌の主要なEMT誘導因子であることが判明した。そのため、次年度は下記のような実験系でTNF-αシグナルを特異的に阻害することに焦点を当てる。
インスリンによる血管作動性因子を介した摘出網膜血管の反応性と加齢による影響

ラット網膜摘出血管を用いて一酸化窒素(NO)産生におけるインスリンに対する反応を検討し、高グルコースとインスリン、NOおよび網膜循環との関係を明らかにすることを目的とした。インスリン投与群、高グルコース群、高グルコース+インスリン投与群、対照群の4群に分け、共焦点レーザースキャン顕微鏡を用いてNOを蛍光標識しtime-lapse観察した。インスリン群では有意に蛍光が増強し、高グルコース群では蛍光強度は逆に有意に減弱した。高グルコース+インスリン投与群ではインスリン投与群でみられたような蛍光増強はみられなかった。4群の間に有意差はみられなかった。インスリンはNOを介して網膜微小循環に関与していると考えられた。本研究では、網膜摘出血管を用いて一酸化窒素(NO)産生におけるインスリンに対する反応を検討し、pre-capillaryレベルの網膜血管における高血糖とインスリン、NOおよび網膜循環との関係を明らかにすることを目的としている。平成23年度は、インスリンによる網膜血管の一酸化窒素(NO)合成を検討した。tissue-print法にて摘出したpre-capillaryレベルのラット摘出網膜血管を対象とした。インスリン投与群(100nM,5.5mM glucose,n=17)、high glucose群(20mMg glucose, n=5)、high glucose+インスリン投与群(n=5)、対照群(n=7)の4群に分け、共焦点レーザースキャン顕微鏡(LSM 510 META, Carl Zeiss)を用いて、DAFによりNOを蛍光標識しtime-lapse観察した。インスリン投与群では有意に蛍光が増強し(P=0.002,t-test)、high glucose群では蛍光強度は逆に有意に減弱した(P=0.002,t-test)。対照群では有意な変化はみられなかった。インスリン投与群と対照群の間に有意差がみられた(P=0.002, Scheffe)。high glucose+インスリン投与群ではインスリン投与群でみられたような蛍光増強はみられなかった。対照群、high glucose、high glucose+インスリン投与群の問に有意差はみられなかった。インスリンは網膜血管のNOレベルを増加させるが、high glucose培地はその変化を抑制した。以上よりインスリンはNOを介して網膜微小循環に関与していると考えられた。本研究は、網膜摘出血管を用いて一酸化窒素(NO)産生におけるインスリンに対する反応を検討し、pre-capillaryレベルの網膜血管における高グルコ-スとインスリン、NOおよび網膜循環の関係を明らかにすることを目的とした。インスリン投与群、高グルコ-ス群、高グルコ-ス+インスリン投与群、対照群の4群に分け、共焦点レ-ザ-スキャン顕微鏡を用いて、DAFによりNOを蛍光標識しtime-lapse観察した。インスリン投与群では有意に蛍光が増強し、高グルコ-ス群では蛍光強度が逆に有意に減弱した。インスリン投与群と対照群の間に有意差がみられた。インスリンは網膜血管のNOレベルを増強させるが、高グルコ-ス培地はその変化を抑制した。次にトリパンブル-を用いて細胞死の関与についても検討を行った。その結果、高グルコ-ス群および高グルコ-ス+インスリン投与群で対照群に比べ細胞生存率は有意に減少した。以上より、血管内皮レベルでのインスリンによるNO発生および高グルコ-ス状態におけるその反応の違いについても明らかになったが、今回用いたのは摘出網膜血管で血管内皮細胞だけでなく血管周皮細胞の影響も含まれるため、当初予定にはなかった培養細胞を用いて上記4群に分けて検討を行う必要があると考えられ、網膜血管内皮細胞と周皮細胞を別々に培養し、さらに現在検討中である。申請書に記載したように、ラット摘出網膜動脈血管を用いin vitroで検討したインスリンによるNO発生の実際のデータがある程度まとまってきたと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の結果より血管内皮レベルでのインスリンによるNO発生および高血糖状態におけるその反応の違いについても明らかになったが、今回用いたのは摘出網膜血管で血管内皮細胞だけでなく血管周皮細胞の影響も含まれるため、当初予定にはなかった血管内皮細胞と周皮細胞を別々に培養して検討することも今後本研究の視野に入れ、論文発表を目標としたい。
Active Learning Based Teaching and an Assessment Tool in an EFL Context

本研究では外国語教育におけるAL型授業の実践と、それに伴う課題を整理することを主な目的としている。前年度まではアクティブ・ラーニングに関する理論的基盤の整理と、関連する周辺理論の整理を、文献調査等を通じ行ってきた。昨年度は沖縄県内の教育機関や教育委員会の協力のもと、公立中学校および高等学校に勤務する英語教師らを対象に、新学習指導要領が求める「主体的、対話的で深い学び」の授業観と、英語による授業を円滑に行うための課題点の洗い出し、「主体的、対話的で深い学び」を促す実践的活動についてのアンケート調査を行った。昨年度の調査では、様々な質的および量的なデータを入手し、これまで継続的に行っている英語教育におけるAL型授業のための「主体的、対話的で深い学び」に関する実践活動の調査に加え、その授業観について分析を開始し、その報告書を研究論文として執筆し、5月に投稿予定である。8月中旬にはこれまでに明らかとなった実践的な活動を広く紹介するため、嘉手納小学校にて職員研修の一環としてワークショップを行った。8月下旬には沖縄県教育委員会主催の「英語能力判定テストフィードバック説明会」にて、これからの英語学習に必要な取り組みを紹介した。3月には高校生を対象に、新しい学習指導要領のもとどのような英語学習が効果的かといった教育講演会を行い、参加者からのフィードバックは概ね好評であった。現在はその「英語による英語の授業」と「主体的・対話的」と「深い学び」に関する分析を深め、引き続き「ALアプローチ」を汎用的な理論的基盤として整備した上で、英語教授法としてのActive Learning-Based Teaching (ALBT)を確立させたい。具体的には、授業の検証が可能となるようALBTの構成要素とその下位項目の位置付けと記述に取り組み、実際に授業改善で用いられる評価票の作成に取り組みたい。前年度同様、いくつかのワークショップや、英語教師らに指導助言を行う機会に恵まれた。同時に多くのより詳細なデータを入手することができ、特に、大きな課題であった「英語教師が持つ英語の授業におけるアクティブ・ラーニング型授業の授業観について分析、執筆することができた。しかしながら、アンケート調査への参加者の母語は日本語であったため、収集するデータの信頼性確保のため、日本語によるアンケートを実施した。そのため、日本語での執筆せざるを得ず、したがって国内のジャーナルへの投稿を計画せざるを得なかった。現在までに分析、発表したデータや、現在分析を行っている調査結果を基にして、実際に行われている英語のAL型授業を検証可能とするような評価票の作成に努めたい。特に、「自主的・対話的で深い学び」のうち、「深い学び」を生み出す要素について調査するため、更なる文献調査とアンケート調査、分析を進めていきたい。同時に、調査で明らかとなった点について、昨年度と同様に様々な機会において「AL型授業」の実践やその報告、および「AL型授業」導入に際しての問題点や、改善点を紹介・助言する予定である。本研究では、次期学習指導要領のキーワードとされる「アクティブ・ラーニング」について、外国語教育における(特に英語教育)「アクティブ・ラーニング型授業」の実践と、それに伴う課題を整理することを主な目的としている。2016年度は、アクティブ・ラーニング型授業の基礎的な情報を集約し、その実践のポイントや問題点を整理し、同時に海外での実践を観察することで、「アクティブ・ラーニング型授業」の望ましい在り方や、取り組み方を中学校や高等学校に勤務する現場の英語教師に広く還元することが主な計画であった。2016年度の前半では、沖縄県の中学校、高等学校に勤める英語教師らに対し「アクティブ・ラーニング型授業」実践に関する不安や、疑問、考え方についてのアンケートを行い、データを収集することができた。データの分析と結果報告は2017年度に行い、論文として発表する予定である。その間、大学における「アクティブ・ラーニング型授業」の効果測定を試験的に行った。具体的には「アクティブ・ラーニング型授業」と大学生の英語の生産的語彙力の向上についての調査で、もう一つは教員養成課程における「アクティブ・ラーニング型授業」の一つであるサービスラーニングの早期導入の必要性を報告した。2016年度後半では、米国での英語学校を訪問し、現地インストラクターとのインタビューで「アクティブ・ラーニング型授業」の一つである、プロジェクト型学習(PBL)について調査した。一般的に米国では、ESLでは学習者中心の授業運営が先進的に行われており、様々な活動が報告されている。その中でもPBLは広く実施されており、そのあり方を直接授業実践者にインタビューできたのは有意義であった。今後は2016年度中に達成できなかった中学校、高等学校の英語教師を含めたスタディーグループを拡大し、それぞれの実践を報告し、授業改善を行う活動を行いたい。2016年度に計画していた取り組みはほぼ達成することができた。特に中学校や高等学校に勤務する現職の英語教師にアンケートを実施し、「アクティブ・ラーニング型授業」導入に際してのトラブルや考え方を共有することができた。その矢先、8月に父が病に倒れ、10月まで病院での介護が続き、その間に行う予定であったスタディグループの拡大が十分に行えなかった。2017年度はまずスタディグループの拡大を行い、当初の計画通りに研究が進められるよう努力したい。本研究では外国語教育における「アクティブ・ラーニング型授業」(AL型授業)の実践と、それに伴う課題を整理することを主な目的としている。昨年度はこれまでに収集したデータを詳しく分析し、AL型授業導入に際しての問題点や疑問点を点検した。特に沖縄県内の高等教育機関と協力し、実際のAL型授業の指導に力点をおいた。具体的には沖縄英語教育学会にて、中高大及び専門学校の英語担当教員を対象とした研究発表を行った。