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ミシェル・アンリの哲学の〈通時的〉解釈を手がかりとした「倫理」の研究

平成20,21年度の研究では、中期ミシェル・アンリの実践および世界の概念を、平成20年度は前期思想との関係において、平成21年度は晩年のいわゆる「キリスト教の哲学」との関係において考察した。平成22年度は、二年間の研究をさらに掘り下げるべく、彼の「キリスト教の哲学」そのものの構造を解明し、その上でアンリの他者論、共同体論を検討した。三年間の研究を通じて、彼の思索全体における倫理概念の意義を通時的に解明できた。晩年のアンリにとって、倫理とはまずもって「キリスト教の倫理」である。それは、神の〈掟〉を守り、キリストの生と同一化して行為することであり、神の絶対的〈生〉のうちで生きることである。よって、他者関係とは、絶対的〈生〉のうちでの純粋に情感的な体験において他者と共に生きることであり、これこそが倫理的なのである。しかしアンリの倫理は、単にユートピア的な他者との合一ではない。アンリは他方で、固着した律法を守る行為の非倫理性や、表象や対象が媒介することによる他者関係の失敗についても考察している。この他者関係の「失敗」それ自体がもう一つの他者関係である。この「失敗」は純粋に情感的な他者関係に基礎づけられて成立しつつも、純粋に情感的な他者関係に影響を与える。アンリの哲学は、二つの他者関係の絡み合いによって倫理を表現する。このような表現を可能にするのが、「キリスト教の哲学」の行為遂行性である。この哲学は聖書解釈ではなく、聖書によって促された哲学的思索である。つまり、聖書のうちに絶対的な〈真理〉がある、とまず宣言し、この〈真理〉を哲学的に解明しようとする。このような思索は、それ自身が情感的な実践である。この思索が読者に向けて語られるとき、不可避的な誤解に晒されつつも、情感的に受容され得る。この行為遂行性こそが、純粋に情感的な事柄を言語で表現するという行為を可能にしている。本研究の課題は、「生の現象学」に基礎づけられたミシェル・アンリの経済思想を解明した上で、現代の経済学と比較・検討することにより、現代の経済的諸問題を根本的に、「倫理」的に問い直す視座を獲得することにあった。修士論文において、ミシェル・アンリの現象学から彼の経済思想を再構築する作業を行った。それをもとに、平成20年度は現象学および経済学の古典を改めて読み直し、自らの研究課題の射程を再確認した。とりわけ、平成21年度の研究でアンリのマルクス解釈を重点的に取り上げるために、マルクスの著作および国内外のマルクスに関する先行研究を精読した。アンリの現象学を通してマルクスを再読することによって、アンリがマルクスに読み取ろうとしたものと、アンリが意図的に読み取らなかったものとを認識することができた。アンリは、マルクスの生きた労働の思想を主体的・根源的生の哲学として純化するのだが、その際、マルクスにおいて重要な問題となる階級闘争や歴史、経済的な価値の問題を、生とは無縁のイデオロギーとして排除してしまう。この主張はマルクスの思想と大きく異なるだけでなく、アンリ自身のマルクス解釈を矛盾に満ちたものにしている。この矛盾をきちんと跡付けることによって、アンリのマルクス解釈および経済思想の適正な測定が可能となる。当然ながらアンリの著作も研究した。修士論文の成果を発展させて、アンリ自身も明確にしていない、彼の経済思想を可能にしている概念を「生-の-世界」の概念に見出した。この概念の解明を論文と学会発表にて公表した。この成果は平成21年度のアンリのマルクス解釈に関する研究のための基盤となる。また、ミシェル・アンリの論文集、『現象学について』〈De la phenomenologie(Phenomenologie de la vie,Tome I),Paris,PUP,2003.〉の翻訳に携わった。翻訳はほぼ完成しているが、残念ながら平成20年度中に出版することができなかった。平成21年度中には刊行できるものと思われる。前年度の研究では、ミシェル・アンリの中期思想において登場する実践の概念を、前期思想との関係において解明したが、本年度は、彼の後期思想、いわゆる「キリスト教の哲学」における実践の概念を研究した。この二年間の研究によって、彼の思索全体における実践の概念の役割を通時的に考察することが可能になった。「キリスト教の哲学」が問題にするのは「生」の概念である。生ける者の生は思惟によっては捉えることができず、ただ情感的な自己体験によって感得することしかできない。さらに、生ける者は絶対的<生>によって生が与えられることによって生ける者となるが、この生ける者は、自らを生ける者とする絶対的<生>を思惟によって知ることができず、行為の中で実践のレベルで体験することによって絶対的<生>を根源的に覚知する。このように、「キリスト教の哲学」にとって、実践の概念は重要な役割を担っているのだが、さらに、このようなアンリの思索そのものが思惟によって把握不可能な生を哲学することであるのだから、アンリが本来表現したい生を十全に表現するためには、思惟不可能な生についての哲学という次元を越えて、哲学の営為そのものが実践の次元に開かれている必要がある。つまり、「キリスト教の哲学」が自らの思想の内容を体現するため必要なのは、アンリの思索を読む者が、読むという営為を通して実践のレベルで変容し、絶対的<生>を根源的に覚知した状態で行為することなのである。

このように、実践の概念は、「キリスト教の哲学」の内容の次元だけでなく、「キリスト教の哲学」そのものを完結させるという次元においても重要な役割を担っている。本年度は研究発表の成果こそ少なかったが、本年度の研究は来年度に投稿論文や口頭発表を通じて公表する予定である。さらに本年度の研究は、来年度提出予定の博士論文の核心を形成することになるだろう。平成20,21年度の研究では、中期ミシェル・アンリの実践および世界の概念を、平成20年度は前期思想との関係において、平成21年度は晩年のいわゆる「キリスト教の哲学」との関係において考察した。平成22年度は、二年間の研究をさらに掘り下げるべく、彼の「キリスト教の哲学」そのものの構造を解明し、その上でアンリの他者論、共同体論を検討した。三年間の研究を通じて、彼の思索全体における倫理概念の意義を通時的に解明できた。晩年のアンリにとって、倫理とはまずもって「キリスト教の倫理」である。それは、神の〈掟〉を守り、キリストの生と同一化して行為することであり、神の絶対的〈生〉のうちで生きることである。よって、他者関係とは、絶対的〈生〉のうちでの純粋に情感的な体験において他者と共に生きることであり、これこそが倫理的なのである。しかしアンリの倫理は、単にユートピア的な他者との合一ではない。アンリは他方で、固着した律法を守る行為の非倫理性や、表象や対象が媒介することによる他者関係の失敗についても考察している。この他者関係の「失敗」それ自体がもう一つの他者関係である。この「失敗」は純粋に情感的な他者関係に基礎づけられて成立しつつも、純粋に情感的な他者関係に影響を与える。アンリの哲学は、二つの他者関係の絡み合いによって倫理を表現する。このような表現を可能にするのが、「キリスト教の哲学」の行為遂行性である。この哲学は聖書解釈ではなく、聖書によって促された哲学的思索である。つまり、聖書のうちに絶対的な〈真理〉がある、とまず宣言し、この〈真理〉を哲学的に解明しようとする。このような思索は、それ自身が情感的な実践である。この思索が読者に向けて語られるとき、不可避的な誤解に晒されつつも、情感的に受容され得る。この行為遂行性こそが、純粋に情感的な事柄を言語で表現するという行為を可能にしている。
国民教育におけるテクノロジー・リテラシー育成の教育課程開発に関する総合的比較研究

本研究は、欧米先進4カ国(イギリス、フランス、スウエーデン、アメリカ)、社会体制の変化に直面した欧州2カ国(ドイツとロシア)、アジアの新興工業国2カ国(韓国と台湾)、計8カ国を対象に、教育課程編成上の国家基準類と教科書類を主要な資料とし、それらを相互に関連させて分析することにより、現代における普通教育としての技術教育の教育課程改革に関するグローバルな同時代像の特徴を解明した。その特徴として、(1)現在、普通教育としての技術教育は、初等教育から始まり中等教育(11学年が平均)まで教科指導として実施されるようになっていること、(2)個々の教育内容の加除や位置づけの変更等ではなく、教育課程を編成する準拠枠自体が新たなものへ移行しつつあることの2点が認められた。そして、ここでの新たな準拠枠とは、(a)初等教育での工作や加工法の学習の基礎の上に、生産、エネルギ/動力、建設、情報/通信の単元を教育課程の基本構成にする傾向が強まっていること、(b)技術的課題を解決するプロセスを子どもたちにリアルにたどらせる編成が試みられていること、(c)環境問題が技術教育のあり方の根本に関わる問題として位置づけられていること、(d)技術に関わる労働の世界を子どもたちが広く俯瞰できるような教育課程編成になっていることの4点で特徴づけることができた。本研究は、(a)欧米先進4ヵ国(アメリカ、イギリス、フランス、スウェーデン)、(b)社会体制の変化に直面している欧州2ヵ国(ドイツ、ロシア)、および(c)アジアの新興工業国2ヵ国(韓国、台湾)におけるテクノロジー・リテラシー育成の教育課程開発の過程と成果を、統一的視点から総合的に国際比較することによって、教育課程開発の側面でのテクノロジーの教育に関するグローバルな同時代的全体像を把握することを目的としている。この目的を達成するために、3年計画の第1年目にあたる本年度は、次のことを実施した。(1)上記8ヵ国で使用されてきたテクノロジーの教育の教科書の、我が国における所蔵・保管状況を調査し、その現状を明らかにした。そして、これをふまえて、近年発行されているテクノロジーの教育の教科書を、特に、各国の初等教育と中等教育との教育課程上の接続関係を解明するという面に配慮しながら収集し、従前の所蔵本と合わせて、これらの教科書に関するデータ・ベースを作成した。(2)8ヵ国のうち、(a)としてイギリスとフランス、(b)としてドイツ、(c)として韓国をとりあげ、各グループごと及び本研究組織全員による研究会をもって、これら4ヵ国のテクノロジーの教育の教育課程およびその開発の実態について報告・検討し、各国の教育課程の特色を明らかにした。併せて、これらを比較分析するための方法論の検討を行い、一定の方向性を確定した。本研究は、(a)欧米先進4カ国(アメリカ、イギリス、フランス、スウェーデン)、(b)社会体制の変化に直面した欧州2カ国(ドイツ、ロシア)、および(c)アジアの新興工業国(韓国、台湾)におけるテクノロジー・リテラシー育成の教育課程開発の過程と成果を、統一的視点から総合的に国際比較することによって、教育課程開発の側面でのテクノロジーの教育に関すグローバルな同時代的全体像を把握することを目的にしている。この目的を達成するため、3年計画の第2年目にあたる本年度は、以下を実施した。(1)昨年度に引き続き、初等教育と中等教育との教育課程上の接続関係を解明するという面を念頭におきながら、各国のテクノロジーの教科書を収集し、これまでの所蔵本と合わせて、これらの教科書に関すデータ・ベースを作成した。とくに、昨年度は収集が十分に進まなかったスウェーデン、ドイツ、台湾の教科書に重点をおいた。(2)8カ国のうち、昨年度は分析が不十分であった(a)としてアメリカとスウェーデン、(b)としてドイツ、(c)として台湾をとりあげ、各グループごと及び本研究組織全員による研究会をもって、これら4カ国のテクノロジーの教育の教育課程およびその開発の実態について報告・検討し、各国の教育課程の特色等を明らかにした。併せて、8カ国の全体像をとらえるための理論枠の検討を行い、一定の方向をえた。

本研究は、欧米先進4ヵ国(イギリス、フランス、スウエーデン、アメリカ)、社会体制の変化に直面した欧州2ヵ国(ドイツとロシア)、アジアの新興工業国2ヵ国(韓国と台湾)、計8ヵ国を対象に、教育課程編成上の国家基準類と教科書類を主要な資料とし、それらを相互に関連させて分析することにより、現代における普通教育としての技術教育の教育課程改革に関するグローバルな同時代像の特徴を解明した。その特徴として、(1)現在、普通教育としての技術教育は、初等教育から始まり中等教育(11学年が平均)まで教科指導として実施されるようになっていること、(2)個々の教育内容の加除や位置づけの変更等ではなく、教育課程を編成する準拠枠自体が新たなものへ移行しつつあることの2点が認められた。そして、ここでの新たな準拠枠とは、(a)初等教育での工作や加工法の学習の基礎の上に、生産、エネルギ/動力、建設、情報/通信の単元を教育課程の基本構成にする傾向が強まっていること、(b)技術的課題を解決するプロセスを子どもたちにリアルにたどらせる編成が試みられていること、(c)環境問題が技術教育のあり方の根本に関わる問題として位置づけられていること、(d)技術に関わる労働の世界を子どもたちが広く俯瞰できるような教育課程編成になっていることの4点で特徴づけることができた。
ヒト血液幹細胞は生体内で肝細胞に分化するか?

生体肝移植はわが国ではすでに一般的な医療として定着しつつある。しかしながら拒絶反応を抑制するための強力な免疫抑制剤投与による、種々の副作用が問題となっている。そうした中で移植症例によっては、移植肝にレシピエント自身の肝細胞が含まれている例が存在することが明らかとなり、ヒトの血液幹細胞からの肝細胞への分化の可能性が注目を集めている。そこで本研究ではヒトの血液幹細胞から肝細胞への分化が生じうるか否かを生体内で明らかにすることを目的とした。このために男性生体肝移植ドナーから得た肝細胞のsmall cell分画、およびヒト男児臍帯血由来のCD34陽性細胞を得て、これらを2.4GyのCo照射を受けた8-10週令のscid+NODあるいはscid+NOD+γ受容体欠損メスマウスに静脈投与した。またこれらのマウスにCC14あるいはコリン欠乏食を投与して、急性、慢性の肝障害を惹起して、同様の実験をおこなった。これらのマウスの肝細胞を採取してY染色体に対するFISHをおこないヒト肝細胞が定着しているか否かを検討したところ、肝傷害のないマウスではヒト肝細胞の定着はほとんど認められなかった。一方、肝傷害マウスでは、長期のコリン欠乏食投与マウス、およびCC14慢性投与マウスにおいてのみヒト肝細胞の定着が見られた。さらに同時に種々の増殖因子、サイトカインを投与したマウスでは、HGF, IL6同時投与マウスにおいてヒト肝細胞数が最も多く認められた。しかしながらヒトsmall hepatocyteと臍帯血CD34陽性細胞との比較では、small hepatocyteの方が約10倍定着率が高かった。またこれらヒト由来の細胞は移植後10週以降徐々に減少して、20週令ではほとんど観察されなくなった。以上の結果から、ヒト臍帯血幹細胞が生体内で肝細胞として定着する可能性が示唆された。十分なInformed consentを得た後に、ヒト臍帯血を得、これからCD34陽性細胞を採取した。これを2.4グレイのCo照射を受けた8-10週令のScid+NOD+IFNγKOマウスに静脈注射した。その後経時的に肝組織および細胞を採取して、ヒトX染色体に対するFISHをおこない、ヒトの細胞がマウス肝に存在しているか否かを検討した。さらにヒトに特異的なα1-antitrypsinに対する抗体を用いてヒトの肝細胞を同定した。またアルブミン遺伝子のヒトに特異的な配列を認識するプローブを用いて、ヒト・アルブミン遺伝子の発現も検討した。その結果、臍帯血注入1週後からマウス肝にヒトの細胞が認めるようになったが、肝細胞のマーカーは注入後6ヶ月間認められなかった。そこで、マウスに対して1.部分肝切除+retrosine(30mg/kg, ip)、2.コリン欠乏食投与による肝障害を作製し、これらのマウスにヒト臍帯血を投与した。その結果部分肝切除においても、ヒト肝細胞の出現は確認出来なかった。一方、コリン欠乏食投与群では、ヒト臍帯血注入1ヶ月後から、ヒトX染色体陽性細胞が増加しはじめ、それと平行して、抗ヒト肝細胞抗体陽性細胞が門脈周囲を中心に散見されるようになった。また定量的RT-PCRにおいてもほぼ同時期からヒトアルブミン遺伝子の発現が認められ、その後3ヶ月にわたって徐々に増加しつつある。現在コリン欠乏食の期間などを変化させ、また種々の薬剤を投与したり、門脈結紮を加えたりすることによって、ヒト肝細胞の出現が増加してこないかを検討中である。さらにこれら処置マウスについて、移植例と非移植例について生存率を検討中である。
動脈管に存在する、酸素で閉じるカリウムチャンネルに関する分子生物学的研究

ライブラリースクリーニング:ヒト・ラット・マウスの9種のKvαおよび5種のKvβcDNAを準備し、これらのcDNAをプローブとして用い、豚cDNAライブラリーをスクリーニングし、豚Kv1、Kv2、Kv9.3をクローニングした.Homology-based PCR法によるKv遺伝子のスクリーニング:ヒトやラットやマウスなどのKv遺伝子を検討し、種間を通じて相同性の高い領域の塩基配列を選択した.その塩基配列にあわせてPCR用primerを合成し、肺動脈、大動脈、動脈管cDNAをテンプレートとしPCRを行った.動脈管に発現し、他の血管に発現しないか発現が少ない遺伝子を選択し、クローニングした.その結果、動脈管に発現するKV1.5,2.1,2.2に相同性をもつ遺伝子をクローニングした.ライブラリースクリーニング:ヒト・ラット・マウスの9種のKvαおよび5種のKvβcDNAを準備し、これらのcDNAをプローブとして用い、豚cDNAライブラリーをスクリーニングし、豚Kv1、Kv2、Kv9.3をクローニングした.Homology-based PCR法によるKv遺伝子のスクリーニング:ヒトやラットやマウスなどのKv遺伝子を検討し、種間を通じて相同性の高い領域の塩基配列を選択した.その塩基配列にあわせてPCR用primerを合成し、肺動脈、大動脈、動脈管cDNAをテンプレートとしPCRを行った.動脈管に発現し、他の血管に発現しないか発現が少ない遺伝子を選択し、クローニングした.その結果、動脈管に発現するKV1.5,2.1,2.2に相同性をもつ遺伝子をクローニングした.1.動脈管にのみ発現しているKチャンネル遺伝子の検索:1)分子生物学的研究牛胎仔から動脈管を摘出し、mRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製した.その中から、Kチャンネルのαおよびβサブユニット部分より作製したDNAプローベを用い、Kチャンネルに関係した遺伝子をスクリーニングした.現在、Kチャンネルのクローニング中である.またDifferential display法を用いた遺伝子検索も行った.即ち、牛胎仔から動脈管、肺動脈、大動脈を摘出し、mRNAを抽出した.RT-PCR法を用いてcDNAを増やした後、蛍光イメージアナライザーを使用したDifferential display法を用いて、動脈管にのみ発現している遺伝子を検索した.現在、その中から、Kチャンネルのαおよびβサブユニット部分より作製したDNAプローベを用い、Kチャンネルに関係した遺伝子をスクリーニング中である.2.アフリカツメガエル卵母細胞を用いた機能発現法によるKチャンネルクローニング:アフリカツメガエルの卵母細胞を用い、動脈管Kチャンネルの遺伝子発現を調べた.
寝たきり高齢者の褥瘡予防のための圧分散と寝床内環境調整を加味したシーツの開発

ステップ1として体圧分散寝具使用による寝床内微気候の実態調査を行い、シーツに適切な素材を決定する調査を行った。綿100%平織りシーツとAナイロン78%+ポリウレタン22%、Bナイロン82%+ポリウレタン18%、Cポリエステル100%を用いて、健常成人にて寝床内環境の調査を実施した。いずれのシーツも皮膚の温湿度は、90分までは上昇続け,120分から180分までは大きな上昇はみられなかった。次にステップ2として、圧分散と摩擦係数の検討を行った。圧とずれに影響しない素材はAのシーツとCのシーツであった。以上より、AまたはCのシーツ素材が褥瘡予防には適した素材であることを示唆した。今年度は、前年度までの研究結果を踏まえて、シーツの素材選択およびシーツの試作を行った。パイルが圧分散に影響しにくい結果からも、1パイル地、2ストレッチ、3不織布の素材それぞれを選択した。シーツを張りコーナーをしっかりと折込み固定すると張力がかかりやすい。よって、張力のかかりにくい敷き方が可能になるようにボックスタイプのシーツを参考に試作を作製した。頭側は、シーツがベッドや患者の動きに合わせてずれないようにゴムをいれボックスとしてかぶせる様に固定し、足側は固定なして垂らすような形にした。また、もう一つは緩みをもたせた大きさにしてボックスとしコーナーが固定される形で作製した。マットレスにベッドメーキングし健常人で圧分布図を抽出してみると、圧力にはいずれも影響はなかった。しかし、健常人は骨突出がないこと、繰り返し測定では誤差が大きいことから、モデルでの検証を実施する必要がある。また、実際の温湿度の影響も長時間継続した観察が必要であり、次年度の計画として進めていく予定となった。本年度は下記について検討した。一つ目は,寝床内微気候を測定するための実験条件を検討した。ウレタンフォームマットレスに,ポリエステル製の除湿シーツを敷き臥床した。被験者は,温湿度センサーを肩甲骨部に貼付し,綿素材の病院を着用し臥床した。室内の環境は、室温20.6°C23.8°C、湿度は38.241.9%。腋窩温の変化は、測定開始時36.0°C、1時間後36.0°C、2時間後36.5°C、3時間後36.5°Cであった。皮膚の温湿度は、90分までは上昇続け,120分から180分までは大きな上昇はみられなかった。よって、120分内での測定を実施することを決定した。次年度、対象者を5名とし数種のシーツにて測定を実施する予定である。二つ目は、専攻文献および素材の物性特性から開発するシーツの素材を検討した。摩擦係数がすくないこと,伸びがあることから,1NY82% PU18%と2NY78% PU22%の2種を選択。ヨーロッパのガイドラインで本年度,シーツだけでなくリネンも摩擦の少ないものを選択することがあげられたことから,本研究においても2種の素材で,シーツおよび病院を作成中である。前年度選定したシーツの素材で、一般に使用されている病衣の素材との摩擦およびずれの力の検証を実験装置を作製し実施した。、シルク素材での検証結果を基準値とし、開発品と既製品のデータを比較検討。ナイロン78%,ポリウレタン22%の組成である生地が摩擦およびずれが低い結果であった。今後、この素材により人を対象とした実験を実施する予定である。寝床内環境測定を人を対象として実施する予定であったが、実験装置によるモデルでの検証に時間を要しており、人での検証に進めていない状況である。高齢者の褥瘡予防およびスキンテアを予防するシーツの開発を行った。一般に病院で着用する病衣との摩擦ずれの影響が少ない素材として、ナイロン78%、ポリウレタン25%の組成生地が摩擦ずれが低いことをダミーでプレ検証した。その後、候補をしてあげた素材を実際のシーツのサイズに裁断し、ベッドメーキングを行い、ベッド上にモデルを載せ、体圧分布、ずれの検証を実施した。結果、ダミーでの結果と同様に圧分布への影響が少ないうえ、ずれの影響も少ないことが明らかとなった。今回は、寝床内環境調査までの検証ができておらず、今後の継続課題である。寝床内微気候の実態調査が本年度で達成予定であったが、測定条件を一定にするための予備実験に時間を要してしまった。人を対象として、摩擦ずれの検証および寝床内環境の測定を実施。その後、サンプルとして使用し臨床データを取る予定である。老年看護学寝床内微気候の実態調査を健常人および入院中の患者5名づつで行なう予定である。

また、新たに開発するシーツおよびリネンを使用し,摩擦およびずれ力の測定,さらに寝床内微気候の調査を行い試作品完成予定としている。シーツの素材選択とシーツの試作作製に時間がかかってしまった。ようやく、試作品が完成し、実験の手順を再考したところである。実験装置によるモデルでの検証に時間を要したため、人件費や謝金にかかる費用が未使用となった。また、人を対象とする実験のため、実際のマットレスサイズのシーツ素材の生地が必要となり、生地の作製代金が生じる。また、生地の蒸散率など試験センターでの評価がまだ残っているため。本年度実態調査予定であった寝床内微気候の調査が予備実験で終了しており,必要なセンサーを本年度購入していないこと。さらに,シーツの素材の物性特性評価がすべて終了していないため、次年度に使用額が生じた。選択した生地の水分蒸散率を試験センターで測定。実験用サンプルシーツを20枚作製予定である。選択した4種類のシーツを用いて摩擦試験を実施。また、マットレスにベッドメーキングを行い、JIS企画の臀部モデルを使用し荷重をかけ、それぞれのシーツによる圧の影響を測定する。(沈む距離の測定から計算)。その後、健常成人を対象にそれオぞれのシーツでベッドメーキングを行った上に臥床してもらい、温湿度の変化と主観的評価を調査する。その結をふまえて、寝たきり高齢者を対象に、温湿度変化を調査していく予定である。床内微気候の調査必要なセンサーを購入し10名の調査を予定してる。さらに,シーツの素材の物性特性評価を全て行なう予定である。今年度予定では、寝床内環境の測定までを実施することであった。しかし、シーツの試作に時間が経過し、実験までに至らず、次年度より本実験に測定機器等に使用することとなった。摩擦係数測定用に、摩擦測定器を購入し調査する予定である。また、寝床内環境測定においても、身体に接触せずまたケアの邪魔にならないコンパクトな測定器を購入し測定予定である。
埋没林と森林泥炭の古生態学的基礎研究

秋田県大館市池内遺跡では約13,000年前の八戸テフラに覆われた森林・植生の復元と樹齢・年輪成長パターン解析を中心とした年輪年代学的検討を行った。その結果,森林組成はトウヒ属が80%,モミ属とカラマツ属がそれぞれ10%を占めること,トウヒ属の全年輪試料はすべてについてクロスデイティングでき、最終形成年輪の形成年の一致を認めた。また、十和田火山東方の同じ八戸テフラ下の埋没林で作成したトウヒ属の標準年輪指数とクロスデイティングでき、十和田火山東方の埋没林と同じ年に死滅したことが明らかになった。最終形成年輪の観察から,ある年の秋から次の春までの間に死滅したことが明らかとなり,死滅季節も一致した。このように,年輪年代学的方法の導入によって,同年・同季節の生態系を構造的に捉えることができ,数百kmに及ぶ森林の構造復元が可能であることを示した。青森県西津軽郡西海岸における約25,000年前の森林・植生を構造解析するために,樹種・樹齢を検討した。大半はトウヒ属とカラマツ属であった。枯死埋積過程を復元するために産状記載と花粉化石群の検討を行い,急激な水位変動が原因であることを明らかにした。西津軽郡車力村の完新世初頭の埋没林は、約7,0008,000年前のブナを主体とする温帯落葉広葉樹林であることが分かり,樹齢100150年の成長速度が著しく早い初期的ブナ林の構造を明らかにした。長野県軽井沢町成沢の約13,000年前の浅間砂岩噴火による降下火山灰に覆われた森林・植生の構造解析のために南北10km範囲内の露頭調査を行った。その結果,トウヒ属を主体とし,カラマツ属・モミ属・マツ属を随伴するか,マツ属(ハイマツ)のみからなる森林構成が明らかになってきた。前者は微高地的環境において卓越し,後者は湿地的環境において卓越することが明らかになった。埋没林・森林泥炭から森林・植生の更新および構造解析を行うための方法を開発するために,秋田県大館市池内遺跡と長野県軽井沢町成沢の火山灰に覆われた埋没林・森林泥炭(埋没土壌を含む)および青森県西津軽郡西海岸の水位変動によって枯死埋積した埋没林・森林泥炭を研究対象として取り上げ,以下のような成果を得ることができた。1.秋田県大館市池内遺跡では約13,000年前の八戸テフラ(火砕流)に覆われた森林・植生の構造解析のために,直線幅約100mに及ぶ断面で検出できる埋没株・幹すべてを採取し,樹種,樹齢,年輪成長パターンを調査した。その結果,森林組成はトウヒ属が80%,モミ属とカラマツ属がそれぞれ10%を占めること,対象とした木材の年輪年代は一致し,十和田湖東方の同一火山灰に覆われた埋没林と同じ年に死滅したことが分かった。2.長野県軽井沢町成沢の約13,000年前の浅間火山噴火による板鼻黄色軽石に覆われた森林・植生の構造解析のために南北10km範囲内の露頭調査を行い,樹種,樹齢を検討した。その結果,トウヒ属を主体とし,カラマツ属・マツ属を随伴するか,マツ属(ハイマツ)のみからなる森林構成が明らかになってきた。

3.青森県西津軽郡西海岸における約25,000年前の水位変動によって枯死埋積した森林・植生を構造解析するために,樹種,樹齢を検討した。大半はトウヒ属とカラマツ属(おそらくグイマツ)であった。また,枯死埋積の過程を復元するために産状記載と花粉化石群を検討し,急激な水位変動が原因であることを明らかにした。以上のように,今年度においては,現地調査によって産状記載と試料採取を重点的に行い,森林の樹種構成と構造を明らかにした。次年度においては森林泥炭(埋没土壌を含む)の分析方法の検討と林床植生の復元を目指し,植生の空間構造復元の方法を確立する予定である。埋没林・森林泥炭から森林・植生の更新および構造解析を行うための方法を開発するために,秋田県大館市池内遺跡と長野県軽井沢町成沢の火山灰に覆われた埋没林・森林泥炭(埋没土壌を含む)を研究対象として取り上げ,以下のような成果を得た。また,津軽西海岸の車力村において新たに完新世初頭の埋没林を発見したので,あわせて研究対象に取り込み,森林植生の構造復元と歴史的位置づけについても検討した。1.秋田県大館市池内遺跡では約13,000年前の八戸テフラ(火砕流)に覆われた森林・植生の復元と樹齢・年輪成長パターン解析を中心とした年輪年代学的検討を行った。トウヒ属の全年輪試料はすべてについてクロスデイティングでき,最終形成年輪の形成年の一致を試みた。十和田火山東方の同じ八戸テフラ下の埋没林で作成したトウヒ属の標準年輪指数とクロスデイティングでき,十和田火山東方の埋没林と同じ年に死滅したことが明らかになった。最終形成年輪の観察から,ある年の秋から次の春までの間に死滅したことが明らかとなり,死滅季節も十和田火山東方の埋没林と一致した。このように,年輪年代学的方法の埋没林研究の導入によって,同年・同季節の生態系を構造的に捉えることができ,数百kmに及ぶ森林の構造復元が可能であることを示した。2.長野県軽井沢町の埋没林・森林泥炭について,花粉分析・大型植物化石分析・木材組織解剖を行った。その結果,すでに明らかになっていたトウヒ・モミ・マツ各属からなる針葉樹林は,湿地的環境ではマツ属が卓越し,微高地的環境ではトウヒ属が卓越するという組成・構造変化をすることが明らかになった。3.西津軽郡車力村の完新世初頭の埋没林は,約7,0008,000年前のブナ林であることが分かり,樹齢100150年の成長速度が著しく早い初期的ブナ林の構造を明らかにした。
放射線による特定染色体の数的変化と細胞がん化

近年のめざましい遺伝子工学の発展に伴い、がん遺伝子を中心とした細胞がん化機構の解析が活発となっている。しかしながら、実際に放射線や化学発がん剤によりがん遺伝子が活性化し、その結果として悪性形質転換が生じたという直接的な証拠は得られていない。そこで本研究では、ゴールデンハムスター胎児細胞を用いて、染色体変化の立場から放射線発がんの機構解明を試みた。得られた研究結果を要約すると次のとおりである。1.X線照射直後では照射線量に依存して種々の染色体異常が出現したが、照射後の生存細胞中にはむしろモノソミーやトリソミーが多く見られた。2.未照射細胞は7継代培養すると死滅するのに対し、X線照射細胞は増殖しつづけ、その後継代培養を繰り返すに従い軟寒天コロニー形成能や造腫瘍性といったがん化形質が発現した。3.各継代期の細胞について核型分析したところ、細胞が不死化し軟寒天コロニー形成能を獲得する段階では第7番染色体トリソミーが、またその後悪性化して造腫瘍性を示す段階では第9番染色体長腕部の付加が共通して見られた。4.紫外線の場合もX線と同様の多段階変化が観察され、多くの形質転換細胞に第7番染色体トリソミーが出現した。5.悪性形質転換細胞DNAをマウスNIH3T3細胞にトランスフェクトしたところ、低頻度ながらフォーカス形成が認められた。以上の結果より、放射線によるゴールデンハムスター細胞のがん化は多段階より成り立っており、そこには特定染色体の数的変化と何らかの活性化がん遺伝子が関与していることがわかった。今後はこの遺伝子をクローニングし、染色体座位を決定することにより、細胞がん化における染色体変化の役割を明らかにする予定である。放射線は種々の染色体異常を引きおこし,細胞に対して致死,突然変異及びがん化誘発効果を持つことは広く知られている.また,最近のめざましい遺伝子工学の発展に伴い,すでに40種以上のがん遺伝子が同定され,細胞がん化はこれらの遺伝子が突然変異や重複により活性化した結果生じるものと考えられている.本研究では,放射線による細胞がん化機構を明らかにするため,細胞がん化に伴う特定染色体変化を同定するとともに,がん化形質発現とがん遺伝子活性化との関連性について解析を行った.まず,ゴーデンハムスター胎児より分離した初代培養細胞にX線を照射し,培養下で経時的にがん化形質発現の有無を調べた.その結果,未照射細胞では10継代培養すると増殖率が低下し死滅するのに対し, X線照射した細胞は長期間増殖しつづけ,軟寒天培地中でのコロニー形成能やヌードマウスに対する造腫瘍性等のがん化形質発現が見られた.従来,がんは正常組織が長期間かかって段階的な変化をおこした末に生じるものとされてきたが,本研究により,細胞レベルでもがん化の多段階性が証明できた.次に,細胞がん化に伴う染色体変化を同定するため, X線照射により出現した軟寒天コロニー形成細胞,さらにされらの細胞をヌードマウス皮下に移植して得た腫瘍形成細胞について核型分析を行った.その結果,軟寒天コロニー形成細胞では共通して第7番染色体のトリソミー,腫瘍細胞においては第7番に加えて第6番と第9番染色体にトリソミーが観察された.本年度の研究では, X線による細胞がん化過程は多段階より成り立っており,その各段階には特定染色体の数的変化が関与していることが示された.次年度は,これらの細胞より活性化がん遺伝子を分離し,その遺伝子構造と発現量を調べることにより,ハムスター細胞のがん化に伴う染色体変化の役割を明らかにする予定である.本研究の目的は、ゴールデンハムスター胎児細胞を用いて放射線発がんのモデルシステムを確立し、染色体変化の立場から細胞がん化機構を明らかにすることである。

昨年度の研究により、X線発がん過程は多段階より成り立っており、各がん化形質発現段階で特定染色体の数的変化(トリソミー)が関与していることを発見した。ただし、この現象が他の放射線についてもみられるかどうか、また細胞がん化におけるX線照射の役割や染色体変化の意味について、ほとんど明らかにすることができなかった。そこで本年度は、紫外線による発がん過程を調べるとともに、がん遺伝子を中心とした分子レベルでの解析を平行して行った。まず、X線照射直後と13継代培養した細胞について核型分析を行った。予想したように、照射直後では照射線量に依存して種々の染色体異常が出現したが、その後の培養によりほとんど消失していた。しかしながら、詳細な核型分析により、そのような生存細胞中には多くの染色体にもノソミーやトリソミーが見られ、こういった染色体の数的変化は致死的でないことがわかった。一方、紫外線の場合には染色体変化が顕著でなく、軟寒天コロニー形成能を獲得する段階でも、かなりの細胞が正常2倍体の核型を維持していた。但し、正常の核型を持つ細胞は筋芽細胞様の形態を示し、他の分化形質を示さない細胞では第7番染色体のトリソミーが出現した。次に、細胞がん化の各段階で分離した形質転換細胞について、がん遺伝子が活性化しているか否かを調べた。既存のがん遺伝子プローブを用いたRNAドットブロット分析では、がん化形質発現に対応した発現異常を見つけることはできなかったが、マウスNIH3T3細胞を用いたトランスフェクションにより、活性化がん遺伝子の存在が示唆された。今後はこの遺伝子をクローニングし、染色体変化との関係を明らかにする予定である。
ミニシクロデキストリンの量的供給法と糖の柔軟化を基軸とした反応の開発

オリゴグルコシドが環状化したシクロデキストリン(CD)は、環状68量体が一般的で、広く利用されている。一方、環状3、4量体は存在しないとされてきた。私達は新しい、「糖の柔軟化」という概念を創出し、その概念を利用して環状3、4量体を有機合成し、存在を実証した。ただし、合成できた量は微量である。本研究では、未知である環状35量体(ミニCD)の性質・機能を明らかにすることを目的とする。そのために、ミニCDの合成段階を短かくして量的供給を実現する。また、「糖の柔軟化」を基軸としたグリコシル化反応の開発を推進する。触媒による立体配座の変更がきっかけとなって開始する、酵素に似せた反応を開発したい。
高効率的な触媒的不斉多成分反応の開発

1)TMSC1を用いた環状ニトロンへのイソシアニドの付加反応の開発TMSC1存在下、イソシアニドの環状ニトロンへの付加反応を行ったところ、対応するテトラヒドロイソキノリン骨格を有するアミドを良好な収率で得ることができた。本反応はTMSC1非存在化では進行しないことを確認した。2)アルデヒド、イソシアニドおよびシラノールを用いたPasserini型反応の開発シラノール存在下、アルデヒドへのイソシアニドの付加反応を行ったところ、対応するα-siloxyamide誘導体を高収率で得た。本手法はα-siloxyamide誘導体をone-potで効率よく得ることが可能な数少ない例の一つである。以上のように本研究者は、イソシアニドの付加反応を鍵とする、新規反応の開発に成功した。これらの研究で得られた知見を活かし、新規かつ高効率的な不斉反応の開発に期待できる。多成分反応は3種類以上の出発物質を用いる合成反応であり、出発物質のうちの大部分が生成物に取り込まれ、副生成物が少ないだけでなく、ワンポットで標的化合物を得られることからアトムエコノミーに優れた魅力的な反応である。また多成分反応は、構造多様性を有するドラッグライクな小分子を合成できることから、コンビナトリアルケミストリー、あるいは創薬化学の分野において重要な役割を果たしている。特に含窒素化合物合成には非常に有効で、Ugi反応やHantzsch反応等の多様な系によって、簡便かつ高収率で幅広い生物活性を示す小分子を得ることが可能である。本研究は、これまで世界で例のない多成分系(Ugi反応)における触媒的不斉反応の開発と、それらの反応における不斉誘導の本質を系統的に解明することを主目的として研究を開始し、以下の結果を得た。1)アルデヒド、アミン、カルボン酸、そしてイソシアニドを成分として行うUgi反応の触媒的不斉化を試みた。不斉源としてBOXタイプのリガンドと、Lewis酸触媒を用いたが良好な不斉収率は得られなかった。また、本反応はカルボン酸非存在下では進行せず、反応を生成系に進行させるためにはイソシアニドが付加した中間体をカルボン酸やアルコール等、他の求核種で捕捉する必要があることがわかった。2)分子内にアルコール部位を有するイソシアニドとアルデヒドとの触媒的不斉Passerini型反応の検討を行ったところ、キラルなLewis酸存在下、対応するジヒドロオキサゾール誘導体が得られたが、不斉収率は低いものであった。本研究は、イソシアニドの付加反応を鍵とする、触媒的不斉反応の開発と、それらの反応における不斉誘導の本質を系統的に解明することを主目的として研究を開始し、以下の結果を得た。
住民による見守り活動の普及過程とその要因に関する研究

富山県では、2003(平成15)年度より住民による要支援者に対する見守り活動・生活支援活動の推進のため、小地域に対する助成事業を推進している。本研究では、主として同県内における見守り活動の普及度合いが大きい地区を対象に、見守り活動の推進母体である地区社協の動きに焦点を当て、見守り活動を普及してきた過程から、見守り活動の普及を促す要因を解明する。そして、この研究から得られた知見をもとに、地域特性に応じた見守り活動普及の方法を明らかにできる、地域アセスメントの枠組みを作成する。
児童を対象とした「安全に転ぶ」動作の習得を目指したＧボール運動試案

本研究の目的は、Gボールの「安全な転び方」の習得を目指した指導プログラムを開発し、小学校児童対象に実施及び検討を行うことでGボールの安全指導に関する知見を得ることであった。小学校児童75名を対象に4時間の指導を実践し、3つのローリング課題及び形成的授業評価を行い、体幹内傾角度の変容及び内省調査から指導プログラムの検討を行った。その結果、Gボール上での「安全な転び方」に関する動作に改善傾向が認められ、開発した指導プログラムも児童に肯定的に評価された。本研究では,Gボールを「体つくり運動」教材として活用するために,安全指導の観点から指導方法の開発及び指導を行い,「安全な転び方」の動作習得状況を検討することで,Gボールの安全に関する指導方法を構築するための知見を得ることを目的とした.こうした目的を達成するために平成26年度の研究計画は,課題1:Gボールの「安全な転び方」の定義,課題2:Gボールにおける「安全な転び方」の習得に関する指導プログラムの開発であった.課題1では,筆者らが2010年に実施した児童対象のGボール指導及びバランス能力測定の記録映像を用い,Gボール活動中における転倒実態調査から怪我のリスクの高い状況を想定し,「安全な転び方」の定義を行うことを目的とした.その結果,比較的重心の高い座位姿勢での運動中に後方方向へ転倒する状況に対し,怪我のリスクが高いと判断した.さらに,「Gボール上でバランスを崩した際」や「ボール上から落下し,着床した際」の対応方法にも課題があることが明らかとなった.課題2では,課題1の知見を基に,後方への転倒リスクが低い状況で「Gボール上でバランスを崩した場合」や「ボール上から落下し,着床した場合」の対応動作を検討すると共に,その動作を習得するための運動課題を考案することを目的とした.その結果,Gボール上でバランスを崩しても「ボールの転がりに合わせ,体幹をGボール上に乗せる動作」や「着床時に体幹を円背にし,転がるように転ぶことで着床時の衝撃を緩和させる動作」を習得するための運動課題を試案した.具体的には,縄,マット,平均台などの用具及び器具とGボールを組み合わせた補助的な環境である.こうした研究成果は,これまで言語や人的補助により安全指導を行ってきたGボール指導において,物的環境の中で児童がより自立的に課題に取り組み「安全な転び方」を習得する新しい指導方法を示すものであると考える.本研究は、Gボールを小学校体育「体つくり運動」領域の教材として活用するために、安全指導の観点から指導方法の開発及び実践を行い「安全な転び方」の動作習得状況を検討することで、Gボールの安全に関する指導方法を構築するための知見を得ることを目的とした。こうした目的を達成するために、前年度の平成26年度は、課題1(Gボールの「安全な転び方」の定義)及び課題2(Gボールの「安全な転び方」の習得に関する指導プログラムの開発)を行い、重心が高い座位姿勢での運動中にバランスを崩すリスクに対する「安全な転び方」の習得を目指したプログラム開発を行った。こうした研究成果を基に、平成27年度は、小学校体育で実践を行うために授業単元を開発し、児童対象に実施することにより、実践的な検討を行う計画であった。単元は、「Gボールの転がりに合わせて、適切に身体接触部位を移行させる動的バランス動作の習得」をねらいとした。「Gボールの不安定さ(転がる量)」や「体幹の不安定さ」を漸増させながら動作を習得できるよう課題を配列し、4時間単元を開発した。また、児童の内省調査及び動作の質的な習得状況を検討するために、形成的授業評価及び座位から臥位姿勢へローリング課題(前後左右方向)の測定を行った。その後、開発した単元及び測定を2月に静岡県内の小学校児童75名を対象に実施した。その結果、実施した単元は児童らに肯定的に受け入れられ、Gボールの回転に合わせて身体部位が順次的に接地する動作の変容も観られた。この結果は、今後詳細に分析していく予定である。こうした研究成果は、これまで「重心高に着目した課題の設定」や「人的補助の充実」など安全管理的であったGボールの指導方法に加え、児童がリスクを自ら回避する安全教育の観点から具体的な学習や指導方法を提示することとなり、より安全にGボールを教材として活用していく上での知見になると考える。平成26年度の研究の成果として,児童のGボール活動中における転倒実態調査から縄,マット,平均台といった器具及び用具とGボールを組み合わせたGボールの「安全な転び方」習得に関する運動課題を試案した.この点では,本年度の研究計画をある程度,達成できたといえよう.しかし,今後,「安全な転び方」の習得を目指す実践指導を行っていく上で,試案した各運動課題をどのように位置付け,段階的な指導プログラムとして体系的にまとめていくのかという点で課題が残っている.また,平成27年度の研究計画は,課題

3:Gボールにおける「安全な転び方」の習得に関する指導プログラムの実践と検討である.そのため実践後に,指導プログラムの検討を行う上で,「安全な転び方」の習得を評価する基準の作成も急務な課題といえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。複合領域健康・スポーツ科学身体教育学今後の研究の推進については,まずは,Gボールにおける「安全な転び方」を習得するための指導プログラムを体系的にまとめることである.その課題点としては,これまですでに実践されている「重心の低い運動から高い運動へ段階的に移行する」といった実践理論や「人的補助を用いた運動課題」と今回,試案した運動課題をどのように組み合わせて体系化するのかという点である.その方策として,今後,これまで既存の運動課題と新たに考案した運動課題の長所及び短所を明らかにし,段階的に「安全な転び方」の習得が可能となる指導過程を検討することが挙げられる.さらに,こうした検討に加え,「安全な転び方」の動作に関する評価基準の作成も同時に行う.具体的には「Gボール上でバランスを崩した場合」や「ボール上から落下し,着床した場合」の局面ごとに観察的に動作を評価できる基準の作成を検討している.特に着床時に,「頭部が着床していないか」などの観点を点数化し,簡易的に「安全な転び方」の習得状況を評価できるようなものである.これらの作業過程を終了した後,開発したプログラムの実践及び検討を行う予定である.現在,実践先は静岡県内における児童対象のスポーツ教室を予定している.今後,さらに静岡県内の複数の小学校に依頼を行い,実践先を確保する予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい動的実験技術による筋収縮および細胞運動機構の分子レベルでの解明

平成元年度に本研究班によって得られた主要な知見、成果は以下のように要約される。1.高速X線回折法による筋収縮の研究杉らはグリセリン筋のミオシン頭部の一部を化学修飾してATPase活性を部分的に阻害した場合の、Ca^<2+>による収縮張力の減少と平行して赤道反射強度の減少と子午線の143Å反射強度が増加することを発見した。この結果は、修飾ミオシン頭部が赤道面でとる位置はランダムになるのに対し、子午線面ではより規則的に配列することを強く示唆している。2.電子顕微鏡による筋フィラメントの構造変化の研究鈴木らはrigor状態のグリセリン筋線維の伸張あるいは弛緩時に急速凍結し、フリ-ズフラクチャ-法によりクロスブリッジがミオシンフィラメントおよびアクチンフィラメントに対してなす角度分布を電顕像の画像解析により研究し、クロスブリッジの先端部にflexibleに屈曲しうる部位が存在することを示した。3.In vitro収縮模型による筋収縮機構の研究柳田らは単一のアクチンフィラメントの両端をガラス微小針に固定し、マイクロマニピュレ-ションによりアクチンフィラメントの力学的性質を研究する方法を開発した。また茶圓らは一橋大の上坪とともに、遠心顕微鏡下にシャジクモのアクチンケ-ブル上のミオシン附着ビ-ズの滑り運動を解析し、生きた筋線維に類似した力一速度関係を得ることに成功した。また彼らは、滑走中のビ-ズの滑りと同方向に負の荷重を加えても、滑り速度は増大せず、かえって遅くなるという意外な事実を発見した。この発見は従来の滑り模型の改変を迫る画期的な成果と考えられる。昭和62年度に本研究班によって得られた主な知見,成果は以下のように要約される.1.収縮模型による筋収縮機構の研究杉.茶圓,新免はシャジクモ巨大節間細胞の天然アクチンケーブル上にミオシンをコートしたラテックスビーズを滑走させることにより,アクチンとミオシン間の滑り運動にミオシンの2個の頭部間の協調が必要であることを示した.一方,柳田,原田はミオしンをコートしたガラス面上に蛍光ラベルしたアクチンフィラメントを滑走させることにより,フィラメントの滑りは単頭にしたミオシン分子によってもおこりうることを示した.両者の結果は,ミオシンの2個の頭部はそれぞれ単独でも滑り運動をおこすことができること, 1個の頭部のうち2個が不活性されてミオシン分子から分離しない場合には他方の頭部のはたらきが失われることを示している.2.偏光解消法による筋収縮の研究石渡は偏光解消法によりグリセリン処理筋のクロスブリッジの回転運動を弛緩時,硬直時および収縮時に測定し,回転運動が硬直時に消失すること,弛緩時と収縮時とでは回転運動にほとんど差のないことを見出した.3.太和田はグリセリン処理筋のミオシン頭部とアクチンを化学架橋しても, MgATPにより大きな張力発生が可能であることを見出し,さらに架橋筋のトリプシン処理による影響からミオシンの2個の頭部間の協調の可能性を指摘した.4.若林らおよび松原らはカエル骨格筋の高速動的X線回折により,筋肉の張力発生および赤道反射強度変化に先行するアクチンフィラメントの構造変化を明らかにしつつある.昭和63年度に本研究班によって得られた主な知見、成果は、以下のように要約される。1.高速X線回析法による筋収縮の研究雨宮、岩本、杉らは、カエル骨格筋収縮時の伸長による張力増強機構をX線回析により研究し、この張力増強が筋フィラメント六角格子のみだれによる、筋フィラメント間の静電気的反撥力の増大によることを明らかにした。また、松原らは、カエル骨格筋線維内での筋小胞体からのCa^<2+>放出と赤道X線反射強度変化の間の関係を明らかにした。2.電子顕微鏡による筋フィラメント構造変化の研究鈴木、杉らは、急速凍結-フリーズフラクチャー法により、収縮時および硬直時カエル筋線維内のクロスブリッジの角度分布を調べ、大多数のクロスブリッジが約90°の角度でアクチンフィラメントに結合すること、またこの角度は伸長によって有意に変化しないことを明らかにした。3.収縮模型による筋収縮機構の研究柳田らは微細マニピュレーションにより、約10個のミオシン頭部が単一のアクチンワイラメントにたいして発生する張力を測定した。また、張力発生時に力のゆらぎが殆どないことを示した。茶田、大岩、杉らは、やはり微細マニピュレーションにより、シヤジクモ細胞中のアクチン線維束にそってのミオシンの滑り速度と滑り力の同時精密測定に成功した。また、新免らは花粉管中の細胞器官が、アクチン線維にそってミオシンの約10倍の速度で滑走するという興味ある現象を発見した。4.杉、土屋らは、カエル骨格筋の収縮時の伸長による張力増強が、筋の"かたさ"の増大を伴わず、逆に減少うることを発見した。この結果は、1の項で述べたX線回析の結果と合わせて、張力増強が筋フィラメント格子のみだれによることを示している。

2.電子顕微鏡による筋フィラメントの構造変化の研究鈴木らはrigor状態のグリセリン筋線維の伸張あるいは弛緩時に急速凍結し、フリ-ズフラクチャ-法によりクロスブリッジがミオシンフィラメントおよびアクチンフィラメントに対してなす角度分布を電顕像の画像解析により研究し、クロスブリッジの先端部にflexibleに屈曲しうる部位が存在することを示した。3.In vitro収縮模型による筋収縮機構の研究柳田らは単一のアクチンフィラメントの両端をガラス微小針に固定し、マイクロマニピュレ-ションによりアクチンフィラメントの力学的性質を研究する方法を開発した。また茶圓らは一橋大の上坪とともに、遠心顕微鏡下にシャジクモのアクチンケ-ブル上のミオシン附着ビ-ズの滑り運動を解析し、生きた筋線維に類似した力一速度関係を得ることに成功した。また彼らは、滑走中のビ-ズの滑りと同方向に負の荷重を加えても、滑り速度は増大せず、かえって遅くなるという意外な事実を発見した。この発見は従来の滑り模型の改変を迫る画期的な成果と考えられる。
リケッチア症の感染成立と病態発現に関する実験学的解析

リケッチア感染症の病態解析モデルは極めて限定的で,つつが虫病の原因となるOrientia tsutsugamushiは,血清型により異なる病原性を示すことが明らかになってきたが,つつが虫病とともに国内患者発生が多く,増加傾向の日本紅斑熱原因菌Rickettsia japonicaをはじめとする紅斑熱群リケッチアのヒトでの病態発現機序は不明のままである。このことの解明のため,野生型ならびに遺伝子改変マウス等を用いたin vivo感染実験と,生体内でのリケッチア標的細胞である血管内皮細胞やマクロファージについて単球系分化細胞,初代培養細胞や株化細胞を用いたex vivo,in vitro感染実験を行い,個々のデータを有機的に結合,外挿することにより,ヒト生体内での発病環境に近い条件の検討,重症度を規定する因子,機序を明らかにすることを目的としている。初年度は,リケッチアシード作製としてMyD88 KOマウス継代により維持されているRj標準株の実験用シードを予備実験においてマイコプラズマフリーを確認し,大量培養,再現性を検討しうる体制を整えることを開始し,細胞再馴化Ot株も同様に維持,実験に使用するシード作製の準備を行った。また,日本紅斑熱リケッチアと同一群の紅斑熱群リケッチアに属するR. rickettsiiやR. conoriiにおいてはマウスモデルの実験系が海外で進み始めていることから,それらの標準株の入手,比較検討のためのシード作製の準備も行った。また入手に時間を要するマダニ成分ストック作製のため,分担者,協力者とともにマダニ収集も行っている。リケッチアは,ウイルスや一般的な細菌に比較して増殖に時間を要することから,使用株の種類が多岐にわたることから,それらの準備に時間を要した。各シード株の品質を確認し、順次、次の感染解析に進み、初年度予定していた解析も含め進捗させることが可能と考えている。感染実験に使用するシード化した各種リケッチアの品質の確認を行い,順次,R. japonicaを主にin vitro,ex vivo感染によるRjの細胞内動態と宿主細胞のトランスクリプトーム解析等を進める。リケッチア増殖で一般的な株化細胞(L929他),生体内で感染標的となるマクロファージ系,内皮細胞系の株化また初代細胞,マダニ由来細胞等にリケッチアを感染,増殖曲線,細胞内動態をqPCRによる測定等とともに電子顕微鏡観察をおこなう。また次世代シークエンサーを用いたRNA-Seq解析を行い,感染宿主細胞におけるmRNA発現レベルを解析,リケッチア増殖に優位に働く宿主因子を検討する。年度末納品等にかかる支払いが平成31年4月1日以降となったため。