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光アシストプロセスによるゾル-ゲル薄膜の高機能化と微細パターニング

3)化学修飾されたPLZTゲル膜に対する紫外線およびエキシマレーザの照射効果を明らかにし、これらの強誘電体薄膜においても微細パタ-ニングが可能であることを見いだした。4)マスクを通して紫外線を照射した光感応性ZrO_2ゲル膜上に色素を含むSiO_2ゲル膜を形成したのち、リンスを行うと、紫外線の末照射部分にのみ選択的に着色することができた。さらに、その機構が紫外線照射によるゲル膜の緻密化に起因することを明らかにした。ゾル-ゲル法において,β-ジケトンで化学修飾された金属アルコキシドを出発原料とすることにより生成するゲル膜に光感応性を付与でき,光で制御可能なプロセス(光アシストプロセス)を実現できる。本研究は,光アシストプロセスという新たな概念の基に,ゾル-ゲル薄膜の高機能化と微細パターニングプロセスの確立を目的として行ったものであり,本年度は以下のような成果を得た。1)ESCAスペクトルにおいて,紫外線照射によりClsの結合エネルギーが変化し,C原子の結合状態が変化することを確認するとともに、ゲル膜中のC含量そのものも減少することを見いだした。2)ベンゾイルアセトンで化学修飾されたAl_2O_3ゲル膜に対する増感剤の添加効果を検討し,ベンゾフェノンが増感効果を有することを明らかにした。3)β-ジケトン以外による光感応性の出現を目指して,Si-アルコキシドの加水分解に対する光酸発生剤の効果を明らかにし,さらに光酸発生剤を含むゲル膜での微細パターニングの可能性を見いだした。4)PLZTゲル膜の微細パターニングプロセスを検討し,コーティングと乾燥のみを繰り返すプロセスにより得られた約1μmのゲル膜にパターニングを行うことができた。さらに,これらのゲル膜を熱処理して得られるPLZT薄膜において強誘電性を確認した。5)位相マスク法や二光束干渉露光法を用いてZrO_2およびRZTゲル膜に回折格子を形成するためのプロセスを確立し,得られる回折格子の回折効率を作製条件や形状との関係で評価した。
軸配位子の固定化による非平面性ポルフィリン鉄錯体の合成と構造

テトラフェニルポルフィリン(TPP)およびテトラメシチルポルフィリン(TMP)の鉄(III)錯体に種々のイミダゾールを加えることにより低スピン鉄(III)ビスイミダゾール錯体を合成した。2位にアルキルを有するイミダゾールがTMP錯体に結合すると、イミダゾールと鉄との結合の回りの回転がNMR的に静止し、C_2対称の錯体が生成した。これらの錯体のESRスペクトルは通常の低スピン錯体とは異なりg値が3以上のシグナルを示した。また、UV-Visスペクトルでは、軸配位子の立体障害の増加に伴いSoret帯の顕著な長波長シフトが観測された。また、ピロールプロトンの化学シフトの温度依存性も、軸配位子のかさ高さの増大に伴い低下した。これらの事実はかさ高い軸配位子の配位に伴いポルフィリン環が非平面に歪んだためと考えた。そこで、立体障害の極めて大きな2-メチルベンズイミダゾールを軸配位子に用いて配位に伴うポルフィリン環の非平面性を検討した。その結果、TMP系錯体では予想される低スピンビス付加体が生成したが、TPP系錯体では前例の無い高スピンのビス付加体が生成した。これらの錯体のNMR常磁性シフト値やUV-Visの大きな長波長シフトから、ビス(2-メチルベンズイミダゾール)錯体ではポルフィリン環が大きく歪んでいることが実証された。また、この非平面性のためTPP系でも2-メチルベンズイミダゾールの回転は束縛されていた。現在、鉄錯体よりも安定なコバルト錯体を用い、上記の錯体のポルフィリン環がどの程度非平面化しているかをX線結晶解析により検討している。一連のテトラキス(2、4、6-トリアルキルフェニル)ポルフィリン鉄錯体を合成し、立体障害の大きなイミダゾールと反応させ低スピン錯体を得た。また、鉄錯体との比較のため軸配位子との結合がより強いコバルト錯体も合成した。これらの錯体の紫外可視スペクトルは、軸配位子が立体的に崇高くなるにつれ長波長シフトし、ポルフィリン環の非平面性を示唆した。軸配位子として2-イソプロピルイミダゾールを有する錯体ではジアステレオトピックな関係にある二つのイソプロピルメチル基の化学シフトが大きく異なることが判明した。このこともポルフィリン環が非平面になり、そのため中心金属からの距離がイソプロピル基の二つのメチル基間で異なるため考えられた。軸配位子の解離速度にも非平面性に基づくと考えられる効果が観測された。すなわち、オルト位にアルキル基を持つテトラアリールポルフィリン錯体における軸配位子の解難速度はその立体障害にも関わらず、オルト位にアルキル基を持たない対応する錯体より速度論的に安定であった。今回合成した一連のコバルト錯体は、対応する鉄錯体に比べ結晶性が良いため、これらの錯体の構造をX線結晶解析により明確に決定する予定である。今年度はテトラフェニルポルフィリン(TPP)およびテトラメシチルポルフィリン(TMP)のコバルト(III)錯体を用いて軸配位子の固定化に伴うポルフィリン環の非平面化を検討した。鉄をコバルトに換えることにり、軸配位子の解離および内部回転のいずれも、より強く束縛されるようになった。これはコバルト-窒素結合が鉄-窒素結合より強いこと、そのため結合距離が短くなることによると考えられる。鉄錯体の場合には極めて不安定であったビス(2-メチルベンズイミダゾール)錯体もコバルト錯体では安定に単離できた。UV-Visスペクトルでは、鉄錯体と同様に軸配位子の立体障害の増加に伴いSoret帯の顕著な長波長シフトが観測された。

コバルト錯体で最も顕著なことは、(TPP)Co(2-MeBzIm)_2^+において、2-メチルベンズイミダゾールの回転が束縛されることである。これは2-メチルベンズイミダゾールとメソ位のフェニル基との強い立体反発によりポルフィリン環が大きくS_4ruffle構造に変形し、そのcavityの中にイミダゾール環が固定されているものと考えられる。対応する(TPP)Fe(2-MeBzIm)_2^+錯体で、このような現象が見られなかったのは、軸配位子の速い解離のためと思われる。現在、安定なコバルト錯体を用い、上記の錯体のポルフィリン環がどの程度非平面化しているかをX線結晶解析により検討している。
口腔扁平上皮癌におけるGATA転写因子の分子病態の解明

生体の発生段階において発現する転写因子は腫瘍形成にも密接に関連する。血球系や消化器、乳腺等の臓器の発生や分化に重要なGATA転写因子群(GATA因子)は、これらの癌の分子病態にも関わる。本研究の目的は口腔扁平上皮癌(OSCC)における予後/治療効果予測マーカーとしてのGATA因子の有用性を検証すること、並びに、OSCCの発癌や浸潤・転移におけるGATA因子の役割を解明することである。研究方法として、病理標本を用いて免疫組織化学的にGATA因子の発現と組織学的悪性度や臨床成績との相関性を解析することを主目的とする。また、GATA因子の発現調節下におけるOSCC細胞形質を評価し、上皮間葉転換や悪性形質獲得におけるGATA因子の関与とメカニズムを調べる。これにより、GATA因子の分子病態を基盤としたOSCC治療の個別化と新たな分子標的治療の開発につながることが期待される。多臓器の発生・分化に重要な役割を果たすGATA因子は、消化器癌、乳癌、肺癌の分子病態に深く関わり、予後マーカーとしての有用性について報告されているが、OSCCについては全く不明である。OSCC細胞株を対象としてGATA因子の発現をRT-PCRで確認すると、GATA6は全株に強発現する一方、GATA3, 4, 5では発現がない(弱い)株が認められ、悪性形質とGATA因子発現には、正あるいは負の相関が示唆された。細胞増殖との関連性が指摘されているGATA6が、全株に強発現していた。GATA3について、切除標本の免疫組織学的な調査を開始している。2018年6月に大阪北摂地域を震源とする大阪北部地震により研究室の実験器具も損害を受け、その再整備に注力する必要があった。ストックしているパラフィンブロックの臨床標本も破損、散乱し、その回収、整理に労力と時間を要した。乳癌で予後因子を言われている抗GATA-3抗体による免疫染色をOSCC切除標本に対して行っているが、染色性が安定しない。口腔癌登録症例の解析を目的に統計解析ソフトを新規に導入した。従来の解析では、単変量解析しかできず、様々な臨床的な交絡因子の影響が排除できなかった。専用ソフトの導入により多変量解析が可能となり、よりバイアスの少ない臨床データの解析が期待できる。免疫染色や臨床データ整理を先行させており、細胞培養実験系による物品費用があまりかからないため。免疫染色や臨床データ解析の目途がつけば、培養実験にかかる費用が増大するため使用されることとなる。
管内伝播マイクロ波を用いた配管探傷技術（クラックレーダ－）の開発

原子力プラント等における複雑かつ長大な配管系を迅速かつ効率的に検査する技術として、マイクロ波を用いた配管広域一括探傷技術(クラックレーダー)が提唱されている。本研究は、実機適用に向けた手法の高度化及びその普遍化による当該技術の実現を目的とする。本年度は、長尺配管適用のための伝播マイクロ波の減衰量推定手法の確立およびき裂に対する検査精度の評価、実配管を使用した検証試験を実施した。マイクロ波減衰量推定手法の確立については、前年度検討より長尺体系における管内マイクロ波減衰量の口径依存性を実験的に評価した。本年度は配管材質の依存性および壁面粗さの影響評価を実施した。材質依存性評価では、真鍮管とSUS製管を用いた実験より、導電率の低い場合には減肉からの反射信号強度が低下し、壁面における導体損失が増大するという理論式との整合を確認した。続いて、減衰推定手法の更なる高度化のため、管表面粗さの影響評価を行った。マイクロ波周波数帯においては表皮深さが極めて小さいため、配管壁面上の粗さが減衰へ影響する可能性がある。そこで、管入口周辺の表面粗さを測定し、表面粗さを考慮した減衰量推定値と実験結果の比較を行った。結果より、実験値と推定値の良好な一致を獲得し、以て当該検査手法における検出信号の伝播距離に対する信号強度減弱量を推定する手法を開発した。さらに、開発した減衰評価手法を用いて単一直管を用いたき裂に対する検出性を評価した。これまではフランジ接続により長尺体系を模擬していたが、き裂からの信号強度はフランジ接続部と同等であるため、検出性の定量的な評価が困難であった。単一直管における試験では、接続部からの信号がないため周・軸方向それぞれのき裂に対して定量的なS/N比を評価可能であり、以て検出範囲の評価が可能であることが確認された。28年度が最終年度であるため、記入しない。原子力プラント等における複雑かつ長大な配管系を迅速かつ高精度に検査する技術として、マイクロ波を用いた配管広域一括探傷技術(クラックレーダー)が提唱されている。本年度は、任意口径配管への適用のためのマイクロ波入射部形状の最適化手法の提案及び長尺配管への適用性の評価を実施した。任意口径配管の適用については、マイクロ波を配管へ入射する部位において、伝送路と検査配管の口径の違い及び内部伝播モードの複雑化により、特に大口径配管に対してはマイクロ波の入射が困難とされてきた。そこで、配管径に依らず単一モードのマイクロ波を支配的に管内部へ伝播させるため、数値解析による入射部におけるマイクロ波透過特性に基づいた新たなパラメータを提案し、当該部形状の最適化手法を提案した。検証試験により、11.057.5 mmの口径を有する配管体系において、各体系における最適形状の入射部を用いた場合には、いずれも減肉からの明瞭な探傷信号を獲得した。長尺配管への適用については、一般的に管内マイクロ波はその伝播距離が長いほど分散の影響が大かつ減弱の影響が無視できなくなり、信号が不明瞭化すると予想される。しかしながら、これまでは全長約2 m程度の検討に留まっており、長尺配管の検討が不十分であった。そこで、全長25 mを有する長尺体系を用いて、配管内壁面に発生した模擬全周方向減肉からの探傷信号の管軸方向位置の依存性を評価した。実験結果より、伝播距離の増加に対して分散を補償した減肉からの反射波信号強度は指数関数的に減衰することが明らかとなり、かつ、マイクロ波の入射部から25 m程度の距離に位置する減肉であっても、明瞭かつ十分な信号対ノイズ比を有する探傷信号が得られ、以て当該技術の長尺直管への適用可能性が示された。本年度は、長尺配管適用のための管内におけるマイクロ波減衰量推定手法の確立及び当該技術のき裂に対する適用性評価を実施した。マイクロ波減衰量推定手法の確立については、前年度検討により30 m程度の長尺体系においても明瞭な探傷信号を得られたがその信号強度は伝播距離の増加と共に減衰することが明らかとなったため、当該技術の実機適用のために、管内部におけるマイクロ波の減衰量を補正する手法を確立することを目的として実施した。減衰推定は、口径および材料の異なる試験体を用いて探傷試験を行い、同一欠陥からの信号強度を比較することで減衰要因の特定、さらに管内電磁場に基づくマイクロ波の減衰に関わる理論式と実体系における各種減衰要因を考慮した任意体系における減衰量推定手法を確立した。また、これまで主として全周方向欠陥に対する検討を行ってきたが、き裂に対する探傷精度の評価は未実施であったため、き裂に対する適用性評価を実施した。管軸方向、周方向スリットを用いた検証試験において、周方向スリットからは明瞭な反射波信号が得られたが、軸方向スリットからは十分なS/N比を得られなかった。さらなる検討としてスリット体系における電磁場分布を数値解析により評価することで、管内壁面上の周方向に誘導電流を励起する異なるモードを用いることで、軸方向スリットに対しても十分な反射波が得られることを明らかとした。

マイクロ波を用いたクラックレーダー技術の開発研究において、長尺配管への適用、き裂に対する適用という課題に対して、当該技術の適用性を示すとともに、各課題に対する適用のための高度化手法を確立した。以上の理由により、おおむね順調に進展していると評価した。原子力プラント等における複雑かつ長大な配管系を迅速かつ効率的に検査する技術として、マイクロ波を用いた配管広域一括探傷技術(クラックレーダー)が提唱されている。本研究は、実機適用に向けた手法の高度化及びその普遍化による当該技術の実現を目的とする。本年度は、長尺配管適用のための伝播マイクロ波の減衰量推定手法の確立およびき裂に対する検査精度の評価、実配管を使用した検証試験を実施した。マイクロ波減衰量推定手法の確立については、前年度検討より長尺体系における管内マイクロ波減衰量の口径依存性を実験的に評価した。本年度は配管材質の依存性および壁面粗さの影響評価を実施した。材質依存性評価では、真鍮管とSUS製管を用いた実験より、導電率の低い場合には減肉からの反射信号強度が低下し、壁面における導体損失が増大するという理論式との整合を確認した。続いて、減衰推定手法の更なる高度化のため、管表面粗さの影響評価を行った。マイクロ波周波数帯においては表皮深さが極めて小さいため、配管壁面上の粗さが減衰へ影響する可能性がある。そこで、管入口周辺の表面粗さを測定し、表面粗さを考慮した減衰量推定値と実験結果の比較を行った。結果より、実験値と推定値の良好な一致を獲得し、以て当該検査手法における検出信号の伝播距離に対する信号強度減弱量を推定する手法を開発した。さらに、開発した減衰評価手法を用いて単一直管を用いたき裂に対する検出性を評価した。これまではフランジ接続により長尺体系を模擬していたが、き裂からの信号強度はフランジ接続部と同等であるため、検出性の定量的な評価が困難であった。単一直管における試験では、接続部からの信号がないため周・軸方向それぞれのき裂に対して定量的なS/N比を評価可能であり、以て検出範囲の評価が可能であることが確認された。マイクロ波を用いたクラックレーダー技術の開発研究において、当初考えられていた任意口径配管への適用及び長尺配管への適用という課題に対して、当該技術の適用可能性を示した。さらに前者については、適用のための高度化手法を確立した。今後、本研究はマイクロ波を用いたクラックレーダー技術の(1)曲がり管への適用性評価、(2)複数欠陥に対する適用性評価、(3)信号明瞭化のための信号処理技術の開発の各項目について検討する。さらに、これまでの研究成果を総括し、当該技術の任意体系に対する適用のための普遍化を実施する。各開発要素に対する研究の流れとしては、一方向ではなく、各項目において得られた知見を各種項目に適宜反映し、必要に応じて反復的に進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後本研究はマイクロ波を用いたクラックレーダー技術の(1)長尺配管への適用の高度化、(2)曲がり管への適用性評価、(3)管軸方向および周方向きずの適用可能性評価(4)側面入射手法の開発、(5)複数欠陥に対する適用性評価、(6)信号明瞭化のための信号処理技術開発の各項目について検討する。
リトコール酸によるビリン発現抑制におけるSRFの役割に関する研究

胆汁鬱滞は多くの肝疾患において見られる病態であり、胆汁鬱滞を分子病理学的に深く理解することは、多くの肝疾患の早期発見・治療にも重要である。これまでに胆汁鬱滞において肝細胞毒性を示す胆汁酸であるリトコール酸がアクチン結合タンパク質ビリンの発現を抑制し、ビリン発現抑制により細胞の増殖低下を引き起こすことなどを明らかにしてきた。本研究においてはビリン発現抑制の詳細な機序解明を試み、胆汁鬱滞下での肝細胞毒性を理解するとともに、将来の診断や治療に繋げていく。
ナノワイヤー熱電変換素子の高効率化と物性解明

直径100 nm程度のナノワイヤーに適切なオーミックコンタクトを得る手法として、電極形成プロセスを変更し、集束イオンビームを利用した電極形成を行った。開発したスターリングクーラー式冷凍機を装備したクライオスタットを利用して、マイナス120度の低温領域までの同一サンプルにおけるゼーベック係数と電気抵抗率の測定に成功した。また、実験的に測定したホール係数や磁気抵抗率、磁気ゼーベック係数等の電流磁気効果について、ナノワイヤー中のキャリア散乱を考慮してマティーセン則を適用して緩和時間を評価し、ボルツマン方程式に基づいた計算モデルを確立することで、定量的・定性的に説明することに成功した。申請者は、未利用廃熱の有効利用を目指した高効率熱電変換材料の開発を進めている。熱電変換材料をナノワイヤー形状にすることで、量子サイズ効果の導入に伴ってエネルギー変換効率が大幅に向上すると理論的に見込まれている。これまでに、石英ガラス製のテンプレートを利用して直径数百ナノメートル級のビスマスナノワイヤーを開発し、その熱電物性の測定を行ってきた。その結果、直径160nm級のビスマスナノワイヤーにおいて熱起電力の向上が示唆される結果が得られた。しかし、量子サイズ効果が導入されると予想される直径50nmに比べて大きいことから、その原因の解明が求められる。そこで、本研究では極低温・強磁場での物性測定によるフェルミ面や散乱因子の評価を進めている。当該年度には、熱起電力や電気抵抗率などの熱電物性測定に必要となる、適切なオーミック電極を直径160nm級ビスマスナノワイヤーへ作製するプロセスの確立を進めた。研磨プロセスを改良する事で以前から問題になっていた残留研磨剤を除去し、ナノワイヤー端部を平滑に研磨する手法を確立した。しかしながら、ナノワイヤー端部に電極用の金属薄膜を成膜すると、極低温領域で良好な電気的接触を維持することはできなかった。研磨プロセスだけではなく、電極接合プロセスにも改良が必要であることが分かった。また、当該年度から所属が変わったことから、ビスマスナノワイヤーの熱電物性を試験的に測定する為の装置を新たに立ち上げる必要があった。そこで、スターリング式冷凍機を利用したクライオスタットを作製し、マイナス120度までの温度範囲で熱起電力とゼーベック係数等の熱電物性を評価する熱電物性測定装置を開発した。申請者は、Biナノワイヤーに量子閉じ込め効果の導入によるエネルギー変換効率の向上を目指した研究開発を行っている。これまでに、石英ガラス製テンプレートを利用した直径数百ナノメートルのBiナノワイヤーの開発を行い、電気抵抗率と単位温度差当たりの熱起電力であるゼーベック係数の同一サンプルでの測定を行ってきた。直径160nm級のBiナノワイヤーにおいてゼーベック係数の温度依存性がこれまでとは全く異なるものになり、量子閉じ込め効果の導入が示唆された。しかしながら、非常に小さい直径に適切な低接触抵抗のオーミックコンタクトが得られていなく、電気抵抗率の測定ができていなかった。そこで本研究開発では昨年度、直径100nmオーダーのナノワイヤーに適切なオーミックコンタクトを得る手法として、研磨プロセスを改良することにより適切な電極作製を試みてきたが、低温領域まで適切な電極を形成するには至らなかった。そこで、今年度はこれまでの電極形成プロセスを変更し、集束イオンビームを利用した電極形成を試みた。その結果、直径100nmオーダーのナノワイヤーへの適切なオーミックコンタクト電極を作製することに成功した。その結果、開発したスターリングクーラー式冷凍機を装備したクライオスタットを利用して、マイナス120度の低温領域までの同一サンプルにおけるゼーベック係数と電気抵抗率の測定に成功した。また、一方でBi系材料中のホール係数や磁気抵抗率、磁気ゼーベック係数等の電流磁気効果について、ボルツマン方程式に基づいた計算モデルを確立し、定量的・定性的に磁場中でのキャリア輸送現象について説明することに成功した。さらにこのモデルに、ナノワイヤー中のキャリア散乱を考慮して、マティーセン則を利用した緩和時間の計算を行ったところ、ナノワイヤー中のキャリア輸送現象を説明することに成功した。直径160nm級のビスマスナノワイヤーの極低温・強磁場中の測定を行う予定であったが、石英ガラス中の直径160nmという非常に小さいナノワイヤーへ4Kから300Kの温度範囲で適切なオーミック電極を作製するプロセスを確立することができなかった。研磨プロセスの改良だけでは適切な接触を得ることができなかったため、今後すべての電極を集束イオンビーム加工による電極作製プロセスを試みることで、ゼーベック係数を含めた熱電物性評価を同時に行う手法を確立する。一方、集束イオンビーム加工を利用する環境や、熱電物性を測定する為の評価装置を開発したことから、当該年度から所属が変わったものの研究遂行の為の環境を整えることができ、次年度以降が研究を加速できるものと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。電気電子工学

これまで、直径数百ナノメートルの比較的大きなビスマスナノワイヤーの端部電極はCMP研磨とイオンプレーティングによる金属薄膜の成膜のみで適切な電極接合が得られていたが、直径160nmという非常に小さい直径のビスマスナノワイヤーでは研磨プロセスのみでは適切なオーミック電極の作製が実現しなかった。そこで、すべての電極について集束イオンビーム加工を利用した電極作製プロセスの確立を行う。そして、適切な電極が得られた上で極低温・強磁場における電気抵抗やネルンスト電圧の測定を行い、ビスマスナノワイヤーのフェルミ面の解析を行う。また、磁場効果を利用したエネルギー変換効率の向上にも取り組む。磁場効果は細径のワイヤー形状にすることによって大きく現れると予想されることから、磁場中の熱電物性を実験的に評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
アジアにおける国際共通語としての英語の音声的特徴の言語間比較に関する研究

本研究は、アジアにおける国際共通語としての英語の音声的特徴の解明とその言語間比較に関するものである。調査の対象とする6つの言語と国際共通語としての英語について、閉鎖子音の声帯振動の開始時間(Voice Onset Time, VOT)と母音のフォルマント周波数について音響分析を行った。その結果、母語の音声的特徴により異なった学習状況が見られるが、閉鎖子音と母音の学習について、言語間の音響上の距離が重要であり、学習者は英語の特徴に近似させる方向で音声的特徴を学習していることが明らかになった。これらの結果より、学習モデルとして、知覚同化モデルが有意に作用していると考えることができる。本研究は、アジア諸言語の話者が国際共通語として使用する英語の音声的特徴の解明を行い、それらの成果に基づき英語音声教材の開発を行うことを目的としている。平成26年度は、調査の対象にしている言語の録音資料を作成し、音声データを収集することに専念した。このため、大阪大学と名古屋学院大学において、アジアからの留学生に対して音声データの収集を行った。これらのデータについて、音声分析を行い、主に閉鎖子音の声帯振動の開始時間(voice onset time, VOT)を測定し、アジア諸言語話者の母語と英語の発音について考察した。これらの考察の結果については、研究論文として『応用英語音声学研究』(平成27年3月刊行)に寄稿し、さらに学会発表を行った。学会での発表は、平成26年9月にポーランドで開催されたSocietas Linguistica Europaea 47th AnnualMeeting (Poznan 11-14; September,2014)と平成27年2月に開催された大学英語教育学会中部支部研究会であり、アジア諸言語の話者が母語と英語における子音のVOTを如何に変化させているかを論述した。中間的な成果として、アジアの主要言語における閉鎖子音の発声タイプの弁別について、一部の言語を除きVOTは有用な要因として機能し、また外国語として学習する英語については近似性および同化移入性の二つの方略を使用していることが考えられ、話者はVOTを有意に調整している。平成27年度は課題研究の中間年であり、調査対象にしている言語の音声資料の収集と国際共通語としての英語の音声指導のためのテキストの作成に努めた。音声資料の収集では、ビルマ語、韓国語および英語のデータを録音し、音声分析を行った。初年度の音声データの分析結果とも併せ、研究発表を平成27年11月に韓国で開催された2015 International Conference on Speech Sciences(2015ICSS)、さらに平成28年2月に名古屋で開催された大学英語教育学会中部支部研究会で行った。2015ICSSでは、韓国語話者の英語と日本語における閉鎖子音の習得を中心に述べ、両言語の無声閉鎖音の学習では母語と学習する言語間のVOT値の近似性が関与し、他方、有声閉鎖音の学習では新たな範疇を設定していることを論じた。また大学英語教育学会での発表では、日本語と英語話者の母音習得についてフォルマント周波数を比較し、それらに基づき同化移入(assimilatory transfer)の考えを提起し、学習理論とその問題点を論述した。さらに、雑誌論文としては、2015ICSSのProceedingsへの掲載と日本音韻論学会の紀要にVOTの研究動向について論じ、国際共通語としての英語の閉鎖子音と母音の学習を考察した。これらの結果は、国際共通語としての英語の音声的条件を考察する上で重要であり、また外国語として英語音声を習得する場合の学習理論を構築することに有意に貢献するものと考える。平成27年度は中間年であり、ほぼアジア諸言語の音声データを収集しておくべきであったが、ビルマ語とベトナム語に関してデータが不足している。関係する大学の留学生に依頼する予定であったが、調査参加者との調整ができなかった。また、韓国に出張した時にデータの収集を予定していたが、学会発表と重複し、データ収集ができなかった。さらに国際共通語としての英語の音声学習書を作成予定であったが、原稿の作成がかなり遅れ、年度内に完成することができなかった。平成28年度は課題研究の最終年であり、調査対象にしている言語の音声資料の補充と過去3カ年間の研究のまとめに取り組んだ。音声資料の補充ではビルマ語、中国語(北京語)および英語のデータを収集し、音声分析を行った。過去2カ年間の音声分析データと3年目の分析結果を併せ、研究発表を平成28年10月に行われた2016International Conference on English for Specific Purposes (2016 ICESP)、さらに平成29年3月に開催された第12回音韻論フェスタ(2017)で行った。2016ICESPでは、中国語を母語にする話者が英語を学習する場合の英語閉鎖子音の習得を中心に述べ、これらの学習ではそれぞれの言語における閉鎖子音のvoice onset time値(VOT,声帯振動の開始時間)の近似性が重要であり、この結果を踏まえ外国語学習における発音習得のモデルを論じた。また第12回音韻論フェスタでは、今まで調査してきたアジア諸言語の閉鎖子音のVOT値について、言語間の普遍性を論じた。この発表では、VOT値はビルマ語を除いて閉鎖子音の主要範疇を弁別する主要な要因であり、また諸言語の調音点(両唇、歯茎、軟口蓋)の間には相関性があることを統計的に実証した。さらに、雑誌論文では大学英語教育学会中部支部紀要に投稿し、日本人学習者による英語母音の習得について、音響音声学的な分析を行い、第二言語(L2)の発音学習に関する理論的な考察を行った。

L2の発音学習には幾つかの学習モデルが提唱されているが、実質的には母語と英語との音声的特徴の近似性が大きく関与し、知覚同化モデルがより有意であることを論じた。最終的なまとめとして、国際共通語としての英語の音声学習の理論的・実践的な考察をおこない、英語音声学研究を中心した原稿の準備を行った。本研究は、アジアにおける国際共通語としての英語の音声的特徴の解明とその言語間比較に関するものである。調査の対象とする6つの言語と国際共通語としての英語について、閉鎖子音の声帯振動の開始時間(Voice Onset Time, VOT)と母音のフォルマント周波数について音響分析を行った。その結果、母語の音声的特徴により異なった学習状況が見られるが、閉鎖子音と母音の学習について、言語間の音響上の距離が重要であり、学習者は英語の特徴に近似させる方向で音声的特徴を学習していることが明らかになった。これらの結果より、学習モデルとして、知覚同化モデルが有意に作用していると考えることができる。アジア諸言語話者を集めることが難しく、音声データの収集が少し遅れている。平成27年度においてはより多くの留学生に依頼し、分析の促進を図ることにしている。平成28年度は研究の最終年であり、不足している言語データの収集とともに音声指導のためのテキストの出版を予定にしている。今年度の前半までにデータの収集と分析を行い、また音声指導書の作成を終えたいと考えている。さらに、関係する学会の研究誌への投稿とともに研究会等で研究成果の発表を行う予定にしている。言語学アジア諸言語話者の音声データの収集と分析を行い、これらの話者が国際共通語としての英語を学習する場合に発声タイプを如何に変化させているかを考察する。また今まで集めているデータなどを基礎に英語音声学習用のテキストの作成を予定している。さらに、音声データの分析と考察を行い、学会誌への投稿と研究発表を行うことにしている。
電気泳動電着法によるエピタキシャル強誘電体フォトニック結晶の作製と光学特性

本研究は、高濃度ゾルーゲル法を用いた酸化物フォトニック結晶(PC)の合成に関するもので、PLZTアルコキシド前駆体溶液及びBaTiO_3(BTO)ナノ結晶粒子の単分散液を用い、レジストパターンを形成した電極基板上に2次元規則構造体をスピンコート又は電気泳動電着(EPD)法により作製し、電極上にエピタキシャル成長した強誘電体PCの合成を行うことを目的とした。以下に、BTOのみに関する成果の概要を簡潔に示す。1.2次元BTOナノ結晶ピラー配列(フォトニック結晶)の作製ナノ結晶サスペンションとPt/Si基板上に直径200-500nmの空孔を形成したレジストモールドを用い、10-15nmサイズのBTOナノ結晶をEPDにより充填し、BTOナノ結晶から成る2次元BTOフォトニック結晶の作製に成功した。さらに、そのナノ結晶ピラーを600°Cの温度で焼成することにより、絶縁性の高いアスペクト比の高いBTOセラミックピラーから成る2次元フォトニック結晶の作製に初めて成功した。2.BTOセラミックピラーの圧電特性SPMを用い作製したBTOセラミックピラー自体の圧電特性についての評価を行った。その結果、個々のBTOセラミックピラーに対して明確な圧電応答特性を観察することができた。これにより、弱いながらも電界誘起型強誘電性を示すナノ結晶BTO強誘電体2次元フォトニック結晶の作製に初めて成功した。3.BTOナノ結晶のエピタキシャル結合現象の確認Ba(OH)_2とTi(O-i-C_3H_7)_4の水-エタノール混合溶液を150°Cで水熱処理することにより、数百個の30-50nmのBaTiO_3ナノ結晶がエピタキシャル結合した様子を世界で初めて確認し、また、高濃度ゾル-ゲル法により合成した10nm BaTiO_3ナノ結晶同士がエピタキシャル結合することも初めて確認した。この現象はまた、同じペロブスカイト構造を持つCaTiO_3ナノ結晶においても確認された。初年度の本年は、以下の内容及び項目について研究を実施した。1.高濃度ゾル-ゲル法によるBaTiO_3ナノ結晶の合成及び単分散サスペンションの作製2.電気泳動電着(EPD)法及びスピンコート法によるBaTiO_3ナノ結晶薄膜の作製3.レジストモールドを用いたナノ結晶EPD法によるBaTiO_3ナノ結晶ホトニック結晶(PC)の作製4.BaTiO_3ナノ結晶薄膜及びPCの低温焼成によるBaTiO_3セラミック薄膜及びセラミックPCの作製5.BaTiO_3セラミック薄膜及びセラミックPCのキャラクタリゼーション6.BaTiO_3セラミック薄膜及びセラミックPCの電子物性評価これらの研究項目について、以下の成果が得られた。1の研究項目:高分子基板を腐食しないエタノールを分散媒として透明サスペンションを得る方法を確立した。2の研究項目:高濃度BaTiO_3ナノ結晶サスペンション(0.075mol/l)を用い、10V以下、20min以内のEPDにより、膜厚1μm以内の高密度、高平滑性BaTiO_3ナノ結晶薄膜の合成を行った。膜厚はEPDの電圧、時間により、高精度に制御することが可能であることを確認した。

3の研究項目:電子線描画装置を用い、直径300-1000nmの円孔が三角格子状に配列したレジストモールドをPt/Ti/SiO_2/Si基板上に形成し、EPDによりこのモールドにBaTiO_3ナノ結晶を充填した後、乾燥、レジスト除去を行うことにより、BaTiO_3ナノ結晶ピラー(未焼成)から成る2次元PCの作製に初めて成功した。4の研究項目:未焼成BaTiO_3ナノ結晶ピラーから成る2次元PCを600°Cの温度で焼成し、BaTiO_3セラミックピラー2次元PCの作製を行った。この焼成により、ピラー自体の収縮は見られたが、格子には全く乱れが生じておらず、EPD法による2次元セラミックPCの作製法を確立した。5の研究項目:作製したBaTiO_3セラミック薄膜及びPCの組成、粒子組織、粒子間結合状態をXRD, FE-SEM, HR-TEM, AFMを用いて行った。エピタキシャル結合の確認はできなかったが、目的とする結果が得られた。6の研究項目:微小領域電子物性測定装置によりBaTiO_3セラミック薄膜及びPCピラーの誘電特性及び圧電特性の評価を行った。作製した、BaTiO_3セラミック薄膜及びPCピラーはいずれも100kV/mmに達する高耐電圧を有し、明確な強誘電ヒステレシス特性及びバタフライ型圧電特性を示すことを確認した。前年度(初年度)において、1.高濃度ゾル-ゲル法によるBaTiO_3ナノ結晶の合成及び単分散サスペンションの作製2.電気泳動電着(EPD)法及びスピンコート法によるBaTiO_3ナノ結晶薄膜の作製3.レジストモールドを用いたナノ結晶EPD法によるBaTiO_3ナノ結晶フォトニック結晶(PC)の作製4.BaTiO_3ナノ結晶薄膜及びPCの低温焼成によるBaTiO_3セラミック薄膜及びセラミックPCの作製5.BaTiO_3セラミック薄膜及びセラミックPCのキャラクタリゼーション6.BaTiO_3セラミック薄膜及びセラミックPCの電子物性評価に関する研究を行い、それぞれの実験項目について一定の成果を得たが、本年度はそれらの実験結果の再現性の確認と、より詳細な検討を行うため、特に、3,4,5,6の項目について再実験を行い、加えて以下の項目についての研究を行った。7.ナノ結晶EPD法によるBaTiO_3ナノ結晶マイクログリッドの作製8.BaTiO_3ナノ結晶フォトニック結晶(PC)ロッドの内部構造評価9.BaTiO_3ナノ結晶単分散サスペンションの高濃度化とエピタキシャル結合現象の可能性その結果、3、4,5,6の実験項目も含め、初年度に得られた実験結果は再現性が高く、BaTiO_3ナノ結晶を用いたEPD法によるPCやグリッドなどのマイクロパターンの作製が可能であることが確認された。一方で、7,8の実験で、EPD法でナノ結晶粒子をあるサイズ以下のレジストモールドに充填する場合、モールド内部に完全に充填することができず作製されたパターン内部に空隙が形成されることがあり、ナノ粒子の充填機構も含め、ナノ結晶EPD法に関するさらなる検討が必要であることが判明した。また、9の実験では電界印加により高濃度化が可能であることを確認したが、粒子濃度の測定及び擬集粒子の結合状態について、現在研究を進めている。本研究は、高濃度ゾル-ゲル法により合成したBaTiO_3ナノ結晶のサスペンションを用いた電気泳動電着(EPD)法と電子描画装置により作製したレジストモールドを用いたテンプレート法を組み合わせた
ノロウイルスの地域内浸潤分子的背景解明

ノロウイルス(NoV)には多数の遺伝子型があり、高頻度に変異を起こして流行を繰り返す。本研究では、患者、下水流入水から検出されるNoV遺伝子を比較し、地域における流行の分子的背景を明らかにすることを目的とした。遺伝子型GI.4は主に下水流入水のみから長期にわたり検出され、変異も少なかったのに対して、顕性感染の多いGII.2、3、4は、シーズンごとに異なる組換え変異や亜型が消長した。後者の様に、宿主との顕性の相互作用を起こす遺伝子型は、多様な遺伝的変化を示すことが示唆された。平成22年度は集団発生事例が24事例あり、遺伝子群II/遺伝子型4(GII/4)が16事例から検出された。また、6,8,9,11月以外の月に採取した下水流入水からもGII/4が検出され、平成22年度も引き続きGII/4が流行の主流であった。GII/4の中でも、主に2006b亜型が集団発生事例と下水流入水の両者から検出され、それらは系統樹解析からも近縁であることが判明した。集団発生事例のなかった月からも、2006b亜型が下水流入水から検出されていることから、この亜型が不顕性感染により依然として地域内に存続していることが考えられた。一方、GII/4の中でも2008/2009シーズンから検出された2008a、及び2009a亜型(本村ら、雑誌論文3)は、集団発生事例のみから検出され、下水流入水からは検出されなかった。これらの亜型は、カプシド領域の抗原性が2006b亜型から変化しているとされ(前述論文)、今後集団発生事例が増加すると、下水流水からも検出される可能性が考えられる。GII/4以外では、集団発生事例からはGI/7,8、GII/2,3が、下水流入水からはGI/1,4,14、GII/2,13が検出された。GII/2は両者から共通に検出され、系統樹解析からも近縁であることから、この型が地域内にある程度浸潤していることが示唆された。これ以外の型は、共通には検出されていないことから、ダイレクトPCRでは検出されない程度の小規模な感染か、一時的な感染であったことが考えられた。下水流入水から検出されるためには、ある程度の集団感染が必要であると考えられた。本年度下水流入水から検出されたGII/13は、一昨年度新たに見出されたポリメラーゼ領域にGII/7を持つ組換体(中村ら、2009年)であることが判明し、GII/13は組換体が継続して地域に浸潤している可能性が考えられた。本年度は、まず平成23年の集団発生事例11事例中4事例から、また、1月12月の間に毎月1回採取した下水流入水中5回の検体から検出されたGIL.4の亜型解析を行った。いずれの検体でも、シーズン前半は2006b亜型が検出され、シーズン後半は2009a亜型が検出された。したがって、前者から後者へとGII.4の流行株が置き換わっていることが判明した。また、下水の検体は、流行の変化をよく反映しているものと考えられた。一方、集団発生事例からはあまり検出されないが、下水から多く検出されていたGI.4について検討したところ、本年は5月の下水から1回検出されたのみであり、GI.4の地域内浸潤状況が変化していることが考えられた。次に、2003年以降に事例から検出されたGIL.3について、カプシドとポリメラーゼ領域間での組換えの有無を解析したところ、それらは主にポリメラーゼ領域がGII.10または12、あるいはGIIbとの組換え体であることが判明した。GII.3は2005/06、2009/10シーズンに比較的多く検出されており、2005/06シーズンはGII.10または12とGII.3との組換え体、2009/10シーズンはGIIbとGII.3との組換え体が主に検出され、組換え体がこれら流行の主流であったことが判明した。今後、これまでに下水流入水から検出されているGII.3の解析を行い、事例と比較することにより、GII.3の地域浸潤の状況がより詳細に把握できるものと考えられる。平成24年度は、下水流入水、集団発生事例から検出されるノロウイルス(NoV)の、ポリメラーゼ領域とカプシド領域の遺伝子型とを比較検討し、カプシド領域では同じ遺伝子型に分類されても、ポリメラーゼ領域では、カプシド領域とは異なる遺伝子型に分類される組換え型ウイルスが存在するかどうか、引き続き検討した。

その結果、2003年以降の事例から検出された、カプシド領域ではGI.3、GI.6、GII.2、GII.3、GII.4、GII.5、GII.6、GII.13に分類されるNoVの中に、カプシド領域とは異なる遺伝子型のポリメラーゼを有する組み換え型が多数存在することが判明した。カプシド領域の遺伝子型がGII.2であるNoVは、2002/03から2004/05シーズン及び2008/09から2010/11シーズンにかけて、それぞれ4事例及び12事例検出されているが、前者が1事例(ポリメラーゼ領域GII.12との組換え型)を除いて非組換え型であったのに対して、後者は5事例(42%)がポリメラーゼ領域GII.16との組換え型であった。一方、カプシド領域の遺伝子型がGII.3であるNoVは、2003/04から2005/06シーズン及び2009/10から2010/11シーズンにかけて、それぞれ14事例及び10事例検出されているが、前者では8事例(57%)がポリメラーゼ領域GII.12との組換え型であったのに対して、後者では7事例(70%)がポリメラーゼ領域GII.bとの組換え型であった。以上から、組換え型NoVは高頻度に生じており、カプシド領域では同じ遺伝子型であっても、異なる遺伝子型のポリメラーゼ領域と組換え型を生じることにより、異なる時期に繰り返し流行している可能性が考えられた。下水と集団発生事例とから検出されたノロウイルスを比較したところ、新たな組換え体が複数検出され、ノロウイルスが変異を繰り返し、感染を引き起こしている可能性が示唆されたため。`24年度が最終年度であるため、記入しない。PCR産物のダイレクトシークエンスのみでは、新たな変異が一部に発生しても、微量である場合は見逃す可能性が高いため、PCR産物の遺伝子配列を網羅的に解析できる方法を検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト咀嚼運動系調節ストラテジーに関する研究-神経行動学的能力と課題遂行時緊張度-

被験者群の(1)神経行動学的能力(厚生労働省編-般職業適正検査より,手指手腕の巧緻性・運動協応能力),(2)日常生活に対するQOL(WHO/QOL 2 6),(3)課題(無拘束,各種音信号に合わせた下顎タッピング運動時{1.3Hz,0.3Hz,ランダム})遂行時の緊張度(手掌の精神性発汗量,脈拍数),開口量と「予測の利用」を関連づけ,加齢による咀嚼運動系運動調節の戦略の解析を計画した.1.被験者は,青年有歯顎群(平均24.9歳,13名),高齢有歯顎群(74.9歳,4名{開口量・発汗量脈・拍数については69.0歳2名}),高齢総義歯群(74.9歳,4名)であった.2.高齢有歯顎群は,実際には,青年群に比較して身体能力にはかなりの衰えがみられるものの,自分に対する身体的満足度は高く,心理的にも落ち着いているようである.開口量においては,青年群で課題の種類毎にその平均値に差がみられるが,高齢者群で課題の種類毎の平均値にそれほど差がみられず,かつ,バラツキが大きい傾向にある.これにより,青年群では初期学習を終えた後,各課題運動遂行の戦略が決まってしまい,最後まで,ほぼ同じやり方で運動を遂行していていたのに対し,高齢者群では,どの課題でも個々のタッピングのフィードバック情報に基づき,戦略の見直しをしながら課題運動を遂行していたことが推測される,また,高齢者群で,脈拍数のバラツキが大きかったことより,緊張度も高かったことが推測される.手掌発汗量においては,青年群においてランダムにおける継時的漸減傾向は,他の定頻度課題とは違った課題遂行の戦略に習熟し,戦略が効率的に変化したことの現れであり,両高齢者群では,もともとランダムにおいても他課題とあまり変わらない戦略を使用していた為,継時的変化が見られなかったと推測される.被験者群の(1)神経行動学的能力(厚生労働省編-般職業適正検査より,手指手腕の巧緻性・運動協応能力),(2)日常生活に対するQOL(WHO/QOL 2 6),(3)課題(無拘束,各種音信号に合わせた下顎タッピング運動時{1.3Hz,0.3Hz,ランダム})遂行時の緊張度(手掌の精神性発汗量,脈拍数),開口量と「予測の利用」を関連づけ,加齢による咀嚼運動系運動調節の戦略の解析を計画した.1.被験者は,青年有歯顎群(平均24.9歳,13名),高齢有歯顎群(74.9歳,4名{開口量・発汗量脈・拍数については69.0歳2名}),高齢総義歯群(74.9歳,4名)であった.2.高齢有歯顎群は,実際には,青年群に比較して身体能力にはかなりの衰えがみられるものの,自分に対する身体的満足度は高く,心理的にも落ち着いているようである.開口量においては,青年群で課題の種類毎にその平均値に差がみられるが,高齢者群で課題の種類毎の平均値にそれほど差がみられず,かつ,バラツキが大きい傾向にある.これにより,青年群では初期学習を終えた後,各課題運動遂行の戦略が決まってしまい,最後まで,ほぼ同じやり方で運動を遂行していていたのに対し,高齢者群では,どの課題でも個々のタッピングのフィードバック情報に基づき,戦略の見直しをしながら課題運動を遂行していたことが推測される,また,高齢者群で,脈拍数のバラツキが大きかったことより,緊張度も高かったことが推測される.手掌発汗量においては,青年群においてランダムにおける継時的漸減傾向は,他の定頻度課題とは違った課題遂行の戦略に習熟し,戦略が効率的に変化したことの現れであり,両高齢者群では,もともとランダムにおいても他課題とあまり変わらない戦略を使用していた為,継時的変化が見られなかったと推測される.私達は加齢による咀嚼運動系運動調節のストラテジー変化は運動遂行時の「予測の利用」に深く関係すると考えている.今回,被験者群の(1)神経行動学的能力(今回は,手指手腕の巧緻性・運動協応能力),(2)日常生活に対するQOL,(3)課題遂行時の緊張度と「予測の利用」を関連づけ,加齢による咀嚼運動系運動調節のストラテジーの解析を予定している.本年度は,主に,神経行動学的能力測定,日常生活に対するQOLについて調査を行い,課題遂行時の緊張度については機器の整備を,また,被験者口腔内環境の整備を行っている最中である.厚生労働省編一般職業適性検査において,高齢有歯顎群(平均年齢74.9歳,4人)の運動協応能力が平均100点(標準偏差20),指先の器用さが48(30),手腕の器用さが44(16)であった.青年有歯顎群(24.9歳,13人)においては,順に106(20),111(23),93(29)であった.WHO QOL26において,高齢有歯顎群で,身体的領域で平均41(標準偏差0.2),心理的領域3.8(0.4),社会的関係3.6(0.3),環境領域3.7(0.5),全体3.6(0.6),全体の平均3.8(0.2)であった.

青年有歯顎群では順に3.7(0.5),3.5(0.6),3.6(0.7),3.5(0.4),3.6(0.8),3.6(0.5)であった.課題遂行時の緊張度に関しては,青年群で,手腕に電極を設置して皮膚電気活動SPA,皮膚コンダクタンスSCC,スキノス発汗計による精神性発汗量を比較した.SPA,SCCは感度・反応性はよさそうなものの被験者の動きによる値の変動が大きい.積分値利用の発汗計は値の変化に幾分遅れはみられるものの患者の動きによる変動はみられなかった.よって当初の予定通り発汗計による精神性発汗量を緊張度の指標とする予定である.本年度は,各年齢層の作業条件の違いに対する精神的緊張度について,手掌部発汗量及び脈拍数を用いて調査を行った.1.被験者は,青年有歯顎群(平均年齢25.6歳,男3名女6名),高齢有歯顎群(69歳,男1名女1名).課題は,連続音(0.3Hz,1.3Hz)指令・ランダム音信号指令下顎タッピング運動,音無拘束下顎タッピング運動,分析項目は,130回目までのタッピング時の手掌部発汗量と脈拍数とした(ランダム1129回).2.脈拍数平均(単位回/min.)は,1.3Hz音信号連続タッピング(青年群71.9,高齢群72.9),0.3Hz音信号連続タッピング(青年群68.6,高齢群74.8),ランダム音信号タッピング(青年群69.7,高齢群72.4)であった.3.発汗量平均(単位mg/cm^2・min.)は,無拘束タッピング(青年群0.87,高齢群0.49),1.3Hz音信号連続タッピング(青年群0.93,高齢群0.31),0.3Hz音信号連続タッピング(青年群0.98,高齢群0.35),ランダム音信号タッピング(青年群0.94,高齢群1.2)であった.4.脈拍数継時的変化をみると,遂行が難しい0.3Hz(分析区間約100sec)とランダム(分析区間約200sec)で高齢群はバラツキが大きい傾向が見られた.5.発汗量の継時的変化をみると,分析区間が30sec内と短い無拘束と1.3Hzタッピングで増加後減少傾向を示しているのに対し,青年群0.3Hzとランダムで継時的に減少傾向,高齢群ランダムでは平均値・バラツキが著しく大で,0.3Hzでは継時的変化はほとんどない傾向にあった.6.以上の結果も,高齢群は条件または環境変化の影響を特にそれが難しい場合に,青年群より受け易いことを示唆している.高齢無歯顎総義歯装着群(平均74.9歳、男2名、女2名)における観察を行った。連続音(0.3Hz、1.3Hz)指令下顎タッピング運動、ランダム音信号指令下顎タッピング運動、音無拘束下顎タッピング運動の各条件下で、130回目(ランダムは1129回)までの区間5回毎のタッピング時の手掌部発汗量、脈拍数、最大開口量を課題遂行時の緊張度の目安とした。1.脈拍数(回/min.)は、無拘束(75.4)、1.3Hz(74.5)、0.3Hz(75.1)、ランダム(75.9)。3.最大開口量(mm)は、無拘束(9.9)、1.3Hz(8.5)、0.3Hz(9.2)、ランダム(7.6)。4.継時的変化では、脈拍数は条件による変化なし。発汗量は、0.3Hzで継時的減少傾向がある他は変動が少ない傾向。最大開口量は、ランダムで全期間の半分くらいまで減少傾向、その後は微増傾向。5.WHO QOL26において、身体的領域で平均3.1(標準偏差0.84)、心理的領域2.9(0.95)、社会的領域3.42(0.57)、環境領域3.44(0.24)、全体2.9(0.85)。6.厚生労働省編一般職業適性検査において、運動共応能力平均44.8点(標準偏差11.0)、指先の器用さ39.5(19.2)、手腕の器用さ41.5(35.5)。7.神経行動学的能力(今回は、手指手腕の巧緻性・運動共応能力)実際の衰えが見られる対象に対し、精神性緊張の度合いに関連する項目の継時的な変化が少ないという今回の結果は、高齢者の運動遂行時の戦略は、「予測」への依存度が少なく、各時点における事象を確認しながらのフィードバック調節を用いる部分が大きいというこれまでの推察に矛盾しないものとなった。