hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子どもを持たない夫婦における世代継承性(generativity)

平成23年度は、ハンセン病元患者6名(いずれも7080歳代)と面談を行い、彼らの世代継承的(generativity)な意識と行動などについて聞き取りを行った。結果は概ね次の通りである(この結果は現段階のものであり、今後変わりうる可能性に注意してほしい)。1)世代継承的な意識や行動については個人差が大きいことが示唆された。2)世代継承的な意識が強く、実際的に行動されている方には、一般市民の支援者がおり、支援者とのかかわりが彼らの意識を高め、行動を拡大させたようである。行動としては、ハンセン病者としての語り部活動が中心であるが、児童福祉や震災支援への寄付活動もみられる。意識としては、自らの人生を語ることでハンセン病の啓発が進むと同時に、自らの社会的存在を確認する機会になっているようである。また、これらの活動が主に子どもや若い世代を対象としたものである点が特筆される。3)今回の調査で世代継承的な意識や行動があまりみられなかった方の特徴としては、現在の仕事が忙しい、自らの健康を害している、在郷家族との関係が芳しくない、障害が比較的重いなどがあげられる。概して自分のことで精いっぱいとの印象を受けた。4)これまでの調査で世代継承的な意識や行動があまりみられなかったとされた方のなかに、東日本大震災の被災者支援への寄付行為を行った人が存在した。この方の語りでは、社会へコミットできたことへの満足感が表明されている。これは世代継承的な意識や行動が社会的事象によって引き出された例である。平成22年度は、ハンセン病元患者5名(いずれも7080歳代)と面談を行い、彼らが子どもを持つことが許されなかった背景とそれに対する認識、および世代継承的(generativity)な意識と行動などについて聞き取りを行った。1)長い間ハンセン病療養所では感染拡大防止という名目で入所者に断種や中絶を強要し、子どもを持つことを許さなかったが、こうした行為は自らの人間性を大きく損なうものであったと彼らには捉えられている。「まともな人間でなくなったような気がした」という語りがそれを象徴している。その一方で妊娠で病が悪化する女性が存在したため、これを防ぐ目的もあったと語った方もいる。2)世代継承的な意識や行動については個人差が大きいようである。人間として何かを後世に遺したいという強い意識を持って、ハンセン病者として語り部となったり、児童福祉への寄付を行ったりしている方がいる。その一方で、自分のことで精一杯で社会や後世のためにという感覚があまり見られない方もいる。この差は、在郷家族との関係や療養所内での認知のされ方などによって生じていると考えられる。3)2)で世代継承的な意識や行動を持っている方では、中年期においてそれは開始されている。「人生50年だと思ったから」という理由をあげた方がおり、これに象徴されるように、老いや死期の自覚が世代継承的な意識や行動の契機になっていることが考えられる。
非静力学地域気候モデルを用いた東南アジアにおける将来気候変化予測

東南アジア域は、台風やモンスーンによる影響を受けやすく、地球温暖化に対して最も脆弱な地域であると思われる。この地域では、地球温暖化による将来予測には主に全球モデル(GCM)を用いて行われているが、正確な温暖化による影響評価を行い、適応策を立てるためにはGCMは十分な解像度であるとは言えない。そこで、本研究では全球モデルの計算結果を地域気候モデルによって力学的にダウンスケーリングを行い、東南アジア域における地球温暖化による将来気候変化の詳細な予測を行った。前年度に行った、水平分解能60kmの全球モデルを用いた地球温暖化による将来気候変化予測実験の結果を、気象研究所非静力学地域気候モデル(NHRCM)により東南アジア域において、水平分解能25kmまでダウンスケールした実験結果を詳しく解析し、その結果をスウェーデンのストックホルムで開催されたCORDEXのワークショップ、日本気象学会2016年秋季大会及びベトナムハノイで開催されたCORDEX-SEA(東南アジア)ワークショップで発表を行った。さらに高解像度(5km)のNHRCMによる温暖化気候変化予測実験を行い、フィリピン域の複雑な地形に影響を受ける小さなスケールの気候現象の将来変化予測を行った。また、将来気候変化予測の不確実性の幅を見積もるため、複数の温室効果ガスの代表的濃度経路(RCP)シナリオによる温暖化予測実験を行った。それらの結果は、影響評価研究グループが使いやすいように、目的に応じたバイアス補正を行い温暖化による気候変動予測データとして付加価値の高いデータを作成した。そして、これまでの研究結果をまとめ、日本気象学会誌SOLAへ投稿を行った。これらの計算結果はハードディスクに保存し、外国人特別研究員の出身組織であるフィリピンのマニラ大学マニラ観測所に送られ、さらに詳しい解析を行っている。28年度が最終年度であるため、記入しない。東南アジア域は、台風やモンスーンによる影響を受けやすく、激しい雨が降ることにより洪水などの被害をもたらすため、地球温暖化に対して最も脆弱な地域であると思われる。この地域では、地球温暖化による将来予測は主に全球モデル(GCM)を用いて行われているが、正確な温暖化による影響評価を行い、適応策を立てるためにはGCMでは十分な解像度がない。そこで、本研究ではGCMの計算結果を地域気候モデルによって力学的にダウンスケーリングを行い、東南アジア域における地球温暖化による将来気候変化の詳細な予測を行う。さらには、条件を変えた複数の実験を行うことにより、温暖化による将来予測の不確実性の幅を見積もる。実験結果は、世界気候研究計画(WCRP)で行われている、地域気候モデルによるダウンスケーリング国際比較実験(CORDEX)で発表し、東南アジア域の温暖化による将来気候変化予測研究に貢献する。当該年度では、解析値を境界条件とした気象研究所非静力学地域気候モデル(NHRCM)による数値実験を行い、その実験結果を様々な観測データと比較する事により、フィリピン付近でのNHRCMの性能評価を行った。現在気候の再現性が悪い部分については、その原因を探り、改善方法の検討を行った。その結果、この地域に最適な物理過程を選択することができ、NHRCMによる現在気候の再現性向上に寄与することができた。次に、気象研究所全球モデルによる地球温暖化による気候変化予測実験の結果をダウンスケールして、東南アジア域における詳細な将来気候変化予測実験をおこなった。さらに、その結果についてバイアス補正や不確実性の評価を行い、予測結果をより精度が高く付加価値のあるものへと仕上げることができた。その結果は、今後様々な国際会議で発表すると共に、論文として投稿する予定である。当初計画していた解析値を境界条件としたフィリピン付近での気象研究所非静力学地域気候モデル(NHRCM)による現在気候再現実験を予定通り終了することができた。この実験は、様々な物理過程の条件を変えて行い、その結果を観測された気象データとの比較を行う事により、この領域における最適な物理過程を選び出す事を目的として行われた。この実験を行う事により、NHRCMの現在気候の再現性を向上させることができた。また、水平解像度が60kmの気象研究所全球モデルを用いた温暖化よる将来気候変化予測実験の結果を境界条件とし、東南アジア域においてNHRCMを用いた水平解像度25kmの気候変化予測実験も、当初の計画通り終了することができた。その予測結果は、バイアス補正や不確実性の評価を通して、影響評価の研究グループが利用しやすいよう、情報としてより付加価値の高いものへと仕上げることができた。また、現在、さらに高い解像度(5km)の実験を行う準備を進めている。これにより、フィリピン域の複雑な地形に影響を受ける小さなスケールの気候現象を再現する事が可能になり、温暖化による気候変化への適応策策定に貢献する事が期待される。これらの事を鑑み、研究は概ね順調に進展していると考えられる。

前年度に行った、水平分解能60kmの全球モデルを用いた地球温暖化による将来気候変化予測実験の結果を、気象研究所非静力学地域気候モデル(NHRCM)により東南アジア域において、水平分解能25kmまでダウンスケールした実験結果を詳しく解析し、その結果をスウェーデンのストックホルムで開催されたCORDEXのワークショップ、日本気象学会2016年秋季大会及びベトナムハノイで開催されたCORDEX-SEA(東南アジア)ワークショップで発表を行った。さらに高解像度(5km)のNHRCMによる温暖化気候変化予測実験を行い、フィリピン域の複雑な地形に影響を受ける小さなスケールの気候現象の将来変化予測を行った。また、将来気候変化予測の不確実性の幅を見積もるため、複数の温室効果ガスの代表的濃度経路(RCP)シナリオによる温暖化予測実験を行った。それらの結果は、影響評価研究グループが使いやすいように、目的に応じたバイアス補正を行い温暖化による気候変動予測データとして付加価値の高いデータを作成した。そして、これまでの研究結果をまとめ、日本気象学会誌SOLAへ投稿を行った。これらの計算結果はハードディスクに保存し、外国人特別研究員の出身組織であるフィリピンのマニラ大学マニラ観測所に送られ、さらに詳しい解析を行っている。前年度に行った、水平分解能60kmの全球モデルを用いた地球温暖化による将来気候変化予測実験の結果を、気象研究所非静力学地域気候モデル(NHRCM)により東南アジア域において、水平分解能25kmまでダウンスケールした温暖化予測実験の結果を詳しく解析し、その結果を5月にスウェーデンのストックホルムで開催される地域気候モデルによるダウンスケーリング国際比較実験(CORDEX)のワークショップ、及び6月にベトナムハノイで開催されるCORDEX-SEA(東南アジア)で、外国人特別研究員が発表を行う。この実験結果は各国で行われた実験結果と比較され、各モデルの長所・短所など様々な特徴が分かるため、今後のNHRCMの改善に役立てることができ、さらには、地球温暖化による気候変動予測の不確実性の原因の一つを評価するのにも寄与する。さらに高解像度(5km)のNHRCMによる温暖化気候変化予測実験を行い、フィリピン域の複雑な地形に影響を受ける小さなスケールの気候現象の将来変化予測を試みる。また、複数の温室効果ガスの代表的濃度経路(RCP)シナリオによる温暖化予測実験を行い、将来気候変化予測の不確実性の幅を見積もる。それらの結果は、影響評価研究グループが使いやすいように、目的に応じたバイアス補正の手法を考案し、温暖化による気候変動予測データとして付加価値の高いデータを作成する。そして、これまでの研究結果をまとめ、学会誌等へ投稿する。これらの計算結果はハードディスクに保存し、外国人特別研究員の出身組織であるフィリピンのマニラ観測所に送られ、さらに詳しい解析を行い温暖化に対する影響評価研究、さらには温暖化に対する緩和策策定に役立てる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
先天性免疫不全症の原因遺伝子チロシンキナーゼ2の検討

高IgE症候群は、難治性の湿疹と血清IgEの高値に細菌・ウイルスに対する易感染性を合併する疾患である。その原因遺伝子が、アレルギーの発症に関与する可能性も考えられるため、原因遺伝子を同定する多くの試みがなされてきたが、これまで1つもその原因遺伝子は同定されていなかった。1.高IgE症候群におけるTyk2欠損の発見最近我々は、常染色体劣性の遺伝形式をとる高IgE症候群に、細胞内寄生細菌に対する易感染性を合併する症例を発見した。この症例では、PMAとIonomycinの刺激では、ほぼ正常レベルのIFNγの産生が見られるのに対して、IL-12とIL-18の刺激ではIFNγの産生が全く見られず、さらにIL-12によるSTAT4のチロシンリン酸化が障害されていた。IL-12のシグナル伝達経路上に存在するTyk2の塩基配列の検討を行ない、コーディング領域に4ベースの欠失があることを見出した。この遺伝子異常により、Tyk2はコドン91がストップコドンとなり、Tyk2タンパクは発現していなかった。本患者の両親は、血族結婚で、父親、母親の両方のcDNAとgDNAの両方に4ベースの遺伝子欠失が、ヘテロで認められたが、両親のIgE値、免疫能は正常であった。2.ヒトのTyk2は、Th1分化の促進とTh2分化の抑制に必要であるTyk2を欠損する患者の末梢血T細胞のTh1細胞、Th2細胞への分化能を検討した。Th1細胞へ分化が著しく阻害され、逆にTh2細胞への分化が亢進していることが明らかとなった。3.Tyk2の遺伝子導入により、IL-12のシグナル伝達が回復する本症例においてTyk2の異常が疾患の原因であることを証明するために、正常Tyk2のcDNAをレトロウイルスベクターで、Tyk2欠損症のT細胞に導入した。Tyk2を導入した患者T細胞はIL-12とIL-18の刺激により、正常にIFNγを産生するようになった。そのため、本症例の免疫異常の原因は、Tyk2分子の欠損であると考えられた。
言語呼称の分裂の社会言語学的研究　ポーランドのマイノリティ言語を例として

1『ウクライナを知るための65章』(明石書店、2018年)の第18章「ウクライナ・レムコ・ルシンの多層的な関係国家の隙間に生きる人々と言葉」を執筆。2018年度は博士論文の執筆を中心に研究を進めた。提出(2018年12月)に先立って2回の学会発表と1本の論文執筆を行い、それらより得られたコメントを反映させることができた。また12月には北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターでの国際シンポジウムに臨み、ポーランドの出席者らより今後の研究方針などについて意見を得た。申請者の研究はポーランドの言語政策を「1政策内的問題」と「2政策外的問題」の2面から批判的に検証するものであるが、このアプローチに対して概ね肯定的な評価が得られたのは特に大きな収穫である。同時に、「多言語主義」を標榜する政策が実際にはマイノリティ言語を疎外する性質があることも実証することができた。以上に鑑みて、2018年度の研究は「おおむね順調に進展している」と判断する。今後の研究は以下の2点を中心課題とする。1ポーランドのマイノリティ言語状況の追跡調査ポーランドのマイノリティ言語政策(2005年法令)は、ポーランド最大のマイノリティであるシロンスク人に政策的なステータスを与えていない。この措置に対して一部のシロンスク人は根強い不満を抱いており、ポーランド最高裁や欧州人権裁判所(ストラスブール)など、司法レベルでも係争が続いている。ポーランドの他のマイノリティの活動は全体的に穏健なものであるが、シロンスクはその政治的主張の急進性や数(ポーランドの総人口の約2%)を考慮すると、今後のマイノリティ政策に大きな変化をもたらす可能性が高い。したがって今後は、公的資料を含む最新の資料を適宜フォローアップし、ポーランドのマイノリティ言語状況の記述を続けていく。2「多言語主義」概念の比較研究ヨーロッパ諸国の言語政策のなかには、マイノリティ言語保護の観点から「多言語主義」を標榜する政策も多い。ポーランドの政策もその一例である。しかし実際に政策レベルで多言語主義を実行する場合、各国内の社会的・歴史的事情が色濃く反映される。同時に「多言語主義」という概念は、カナダやオーストラリアで1960年代頃から提唱されてきたことからも分かるように、いくつか異なる発展経緯が存在する。しかし現状では、これら複数の文脈が整理されないまま「多言語主義」という用語が用いられていることも多い。また、いずれの言語を「多言語」のうちに含むかという意味では、政治的な言語分類が行われている。加えて、申請者がこれまでの研究で明らかにしてきたように、「学術的」言語分類も政治性を孕むものである「多言語主義」のこのような多義性、政治性は表層的には明らかではないことが多く、社会言語学的観点から批判的に分析する必要がある。以上の理由から、「多言語主義」概念の比較研究を今後の研究課題の一つに挙げる。

加えて、申請者がこれまでの研究で明らかにしてきたように、「学術的」言語分類も政治性を孕むものである「多言語主義」のこのような多義性、政治性は表層的には明らかではないことが多く、社会言語学的観点から批判的に分析する必要がある。以上の理由から、「多言語主義」概念の比較研究を今後の研究課題の一つに挙げる。東京外国語大学学術成果コレクションに収録された申請者の博士論文
口腔内諸組織機能-フリーラジカルクロストーク:その解析と病態歯科薬理学の確立

口腔関連諸組織機能と活性酸素フリーラジカル相互の連携について統合的研究を行った。とくに咬筋興奮-収縮関連,循環系調節に関与する血管平滑筋細胞内情報伝達系と神経性血管運動に焦点を絞り,活性酸素フリーラジカルの作用様式を克明に検討した。1.咬筋興奮-収縮関連と活性酸素フリーラジカル筋細胞内Ca^<2+>ハンドリングを標的として解析した。その結果,最も強い障害能をもつ活性酸素種として,一重項酸素を特定できた。一方,ヒドロキシルラジカルは,細胞内Ca^<2+>ストア機能よりも細胞膜局在の機能蛋白(Na^+,K^+-ATPasc,Ca^<2+>ポンプATPase)に対して高い障害能を示した。2.循環系調節と活性酸素フリーラジカル(1)歯髄血流量:イヌ犬歯頬側に活性酸素フリーラジカル適用のための窩洞を形成し,活性酸素フリーラジカルによって受ける歯髄血流量変化をモニターした。これによって得られたデータから,ヒドロキシルラジカルは歯髄血管内皮細胞の一酸化窒素合成能を障害するラジカル種であることが明確となった。また,一酸化窒素による血管緊張の調節機構が歯髄循環系にも存在することを確認できた。(2)神経性調節:イヌ舌動脈は,自律神経性調節以外にカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)含有線維によって拡張性調節を受けていることを明らかにした。この調節機構はヒドロキシルラジカルによって破壊され,これはとくにCGRP_<1->受容体機能の障害とCGRPの合成遊離促進に基づくものである。(3)血管反応性:ヒドロキシルラジカルおよび一重項酸素は,選択的に内皮細胞機能を障害しうる活性酸素種であり,かつ,ノルアドレナリン(NA)誘発性収縮を減弱できる。さらにNAの遊離には影響を与えないことが示唆された。3.血管平滑筋細胞内情報伝達系血管平滑筋脱膜標本を用い,細胞内Ca^<2+>ストアに与える活性酸素フリーラジカルの影響を動的に解析した。Ca^<2+>誘発性Ca^<2+>遊離チャネルはスーパーオキシドラジカルによって障害を受けやすいチャネルであり,一方,イノシトール三燐酸感受性チャネルはヒドロキシルラジカルに対してもH_2O_2に対しても強い抵抗性を示すことを示唆できた。本研究ブロジェクトにより,活性酸素フリーラジカルは血管反応性を収縮傾向に導くことを明確化できた。そして,それぞれの化学種特異性を分別して理解することを可能にした。口腔関連諸組織(血管、咬筋)機能に対するフリーラジカル相互反応系について統合的に研究した。また,循環系調節と平滑筋細胞内情報伝達系に焦点を絞り,フリーラジカルによる動的影響を考察した。1.循環系調節-フリーラジカル連関(1)歯髄血流量:イヌ犬歯頬側に薬物適用のための窩洞を形成,ここにスーパーオキサイドラジカル(xanthinexanthine oxidase),ハイドロキシルラジカル(フェントン反応)を反応させると,AChによる内皮依存性血流量増加作用が消失した。

しかし,nitroglicerinによる血流増加には影響を及ぼさなかった。これらの結果から,歯髄循環系は内皮依存性緊張によっ調節されていると結論づけた(Arch.OralBiol.,1994)。(2)イヌ摘出舌動脈の神経性調節:自律神経支配以外にCGRPが拡張性伝達物質として存在するこが明らかとなった(Japan.J.Pharmacol.,1995)。また,CGRPでメディエ-トされる反応は,ハイドロキシルラジカルによって抑制を受けるが、この作用は,CGRPのシナプス前局在を減少させることと,シナプス後膜でのATP依存性Kチャネルの開口抑制に基づいている可能性が示唆された。2.血管平滑筋細胞内情報伝達-フリーラジカル連関ウサギ脱膜腸間膜動脈標本を用い,スーパーオキサイドラジカルの細胞内情報伝達系(細胞内Ca動員)に対する影響を検討した。この結果,スーパーオキサイドラジカルはcaffeine感受性CaチャネルからのCa放出を抑制したが,イノシトール三燐酸感受性チャネルに影響を与えなかった。したがって,フリーラジカルに特異的作用があると結論した。3.咬筋小胞体Caハンドリング本研究シリーズでは,最も反応性の高いハイドロキシルラジカルが咬筋興奮-収縮連関コンポーネントである小胞体機能に及ぶす効果を解析した。この結果,ハイドロキシルラジカルによる小胞体Caポンプの酸化的障害は,Ca-ATPase蛋白の活性中心であるSH基の内部構造変化により惹き起こされることが明確となった(Japan.J.Pharmacol.,1995)。1.咬筋収縮-弛緩サイクルと活性酸素フリーラジカル(2)SRCa^<2+>放出チャネルと活性酸素フリーラジカル:SRのCa^<2+>放出チャネルを脂質二重層膜に再構成し,単一チャネル電流を測定した。H_2O_2とヒドロキシルラジカルはCa^<2+>放出を強力に促進する活性酸素種であったが,長時間の記録は不可能であった(膜の破壊を引き起こす)。一方,スーパーオキサイドは,SRの内因性カルモジュリン活性を低下させることによって選択的(カルモジュリン依存性)にCa^<2+>放出を増加させることが確認できた。このスーパーオキサイドの作用において,Ca^<2+>チャネルアゴニストcyclic ADP-riboseの生成促進が律速段階であることが明確となった(Nature, submitted, 1996)。2.舌動脈緊張性と活性酸素フリーラジカルフリーラジカルは,舌動脈の緊張性の一部を構成する非アドレナリン・非コリン作動性(NANC)神経系に作用することを初めて明らかにした(Jpn. J. Pharmacol. 67:329-339,1995)。この作用は,シナプス前作用にもとづくものであり,とくにNANC線維のカルシトニン遺伝子関連ペプチドの破壊あるいは合成を阻止した結果であることを確認している。3.LPSと活性酸素フリーラジカルLPS自身,活性酸素フリーラジカル発生源であることを示唆して以来,LPSの血管平滑筋緊張を減弱させる作用メカニズムについて追究してきた。
トポロジカルキラリティーを持つ超分子の触媒的不斉構築

フタロシアニンは美しい緑色を呈す化合物で、顔料として国内で年間一万トン以上合成されている。また、そのユニークな電子的特性から太陽電池や有機半導体への応用へも期待され、フタロシアニンは益々注目を集めている化合物である。一般的にフタロシアニンは強塩基や金属の存在下で合成される。本研究では極めて簡便な新規フタロシアニン合成法を開発した。あるフタロニトリル誘導体を白色固体のまま加熱するだけで緑色または青色のフタロシアニンを生成することを見出した。一切の溶媒や添加剤を必要としない非常に簡便なフタロシアニン合成法である。本反応は固体反応であり、生成するフタロシアニン誘導体はその構造によって液晶や結晶の様々な美しいテクスチャを与える。例えば、フタロシアニン誘導体の側鎖の構造によって、フタロシアニンは葉状やディスク状など様々な形状を与える。また、側鎖の構造が同一であってもフタロシアニンのコア部分の置換基を変化させることで、フタロシアニンのテクスチャは針状結晶や六角形の結晶に劇的に変化する。この中でも針状結晶を与えるフタロシアニンは極めて珍しい自己複製反応によって形成されることが明らかとなった。フタロシアニンの生成機構の解明はフタロシアニン化学領域での長年の課題の一つとなっており、詳細なメカニズムは未だ明らかとされていない。本反応はフタロニトリルの加熱のみでフタロシアニンを与える非常にシンプルな反応系であるため、フタロシアニンの生成機構を解明する上で有用であると考え、その反応機構を実験的に考察した。28年度が最終年度であるため、記入しない。有機触媒を用いた速度論的分割により、トポロジカルキラリティーを持つ超分子の不斉識別を行った。反応条件の精査により、高選択性の発現には触媒/基質比と適切な温度設定が重要な鍵を握ることを明らかとした。見出した最適条件でロタキサンの速度論的分割を行った結果、エナンチオ選択性が劇的に向上し、トポロジカルキラリティーを持つ超分子の世界初の高度な分子変換を達成した。また、トポロジカルキラリティーを持つ超分子のさらに高度な不斉合成を目指し、ロタキサンの動的速度論的による不斉合成研究にも取り組んだ。軸成分と輪成分が会合するとシュードロタキサンを形成するが、このシュードロタキサンは軸成分が輪成分に対してランダムに貫通するためラセミ体となる。そこで、シュードロタキサンにエンドキャップを付してロタキサンとする過程で不斉有機触媒を用いることで、動的速度論的分割によるロタキサンの不斉合成を検討した。反応を検討するにあたり、まずDMAP触媒を用いたロタキサンの効率的合成法を開発した。次に、開発したロタキサンの効率的合成法を用い、不斉PPY (4-ピロリジノピリジン)触媒の存在下、軸成分末端に水酸基を有するシュードロタキサンのアシル化による動的速度論的分割を検討した。種々の構造の軸成分と輪成分から成るロタキサンに対し、その不斉合成を精査した。トポロジカルキラリティーを持つ超分子の不斉識別に取り組んだ。これまでに有機触媒を用いた速度論的分割によってロタキサンの不斉識別の研究を遂行してきたが、今年度は反応条件の精査により、選択性が劇的に向上し、より精密な分子変換を達成した。また、トポロジカルキラリティーを持つロタキサンの動的速度論的の研究にも取り組み、触媒反応を検討すると共に、DMAP触媒を用いたロタキサンの効率的合成法も開発した。様々な軸成分と輪成分から成るロタキサンの構造を提案し、開発したロタキサンの合成法を用いて、その不斉合成を行った。また、今年度の夏には世界7か国の研究者が集まるフランスの欧州生物化学研究所に3か月間留学した。多言語圏の人々との交流や活発な議論を経験することで、海外の研究水準を理解し、日本学術振興会の当別研究員として世界に通用する人材となる自信を身につけた。

本反応はフタロニトリルの加熱のみでフタロシアニンを与える非常にシンプルな反応系であるため、フタロシアニンの生成機構を解明する上で有用であると考え、その反応機構を実験的に考察した。昨年度に開発したDMAP触媒によるロタキサンの合成法を、動的速度論的分割によるトポロジカルキラリティーを持つロタキサンの不斉合成に応用する。現在様々な軸成分と輪成分から成るロタキサンの構造を提案し、不斉合成の選択性の向上を図っているが、そのHPLC解析条件の検討が未だ不十分である。今後は合成した各ロタキサンのHPLC分離条件を確定し、詳細に選択性の解析を行う。また、エンドキャップはアシル化剤となるため、エンドキャップの構造はアシル化触媒による反応の選択性に大きく影響すると予想される。したがって、軸成分や輪成分だけでなく、種々のエンドキャップも検討する。さらに溶媒や各試薬の当量など、反応条件も精査する。また、申請者は平成28年度から学位取得に伴い研究機関を変更する。これまでの研究室は超分子の取扱い経験が乏しく、申請者が超分子化学の精密不斉合成を一から切り開いた。一方、今後の所属研究室は超分子の経験が豊富である。そこで、今後の所属研究室では幅広い知識を吸収しつつ、これまでの超分子化学の経験を生かし新たな研究を遂行してゆく。今後の所属研究室はこれまでとは分野が随分と異なる研究室である。これまで鍛えてきた分子を精密に扱う能力を、よりスケールの大きい超分子を扱う化学分野に持ち込み、これまでの強みを生かしつつ視野を広げた新たな超分子研究を展開する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
冷戦下東アジアにおける都市の対立と依存に関する歴史研究―平壌とソウルの空間変容史

本国際共同研究では、冷戦下の平壌とソウルが対立を前提とする依存関係のもとで都市空間を変容させてきたと捉え、その相関メカニズムを建築・都市史研究として解析している。研究手法としては、漢陽大学建築学部の韓東洙教授らとともに共同研究体制を敷き、研究の打ち合わせ、共同踏査、資料の共有などを頻繁に行いながら進めることができた。研究の観点として、両都市の都市空間構造、国際政治・経済的背景の差異、両都市の歴史的な空間形成に対する日本の関与、独立後の象徴的建造物の建設技法などに注目しており、本研究前半期においては以下のような研究活動を行った。ソウルに関しては、1960年代の都市計画資料、地下鉄や高速道路関連の資料を収集することができた。平壌に関しては、都市の空間構造分析などを試みた。また、平壌の都市復興を担った建築家らの育成や彼らの担当部署などに関しても、資料などをベースに分析を進めることができた。さらに、新たに植民地期のソウル・平壌に関する資料も発掘するとともに、ソウルに残る植民地時代の住宅などについてもくり返し踏査を行った。これらの作業のなかでは、主に解放以前の両都市の都市基盤構造の比較分析を最も進めることができた。また、本研究では都市空間の歴史的な比較を行う際に、都市基盤施設(インフラ)の形成やそれにともなう都市生活の質的変化を重視した包括的アプローチをとっている。前者の都市基盤施設に関しては東アジア全体での歴史的な位置づけを整理し、国際学会で発表できた。後者の都市生活の変容などに関しては、国際共同研究の強みを活かし、漢陽大や高麗大の研究者らから細やかなアドバイスや情報を得ながら分析を進めることができた。2018年10月半ばより漢陽大学に滞在し、研究環境としては順調に共同研究をすすめることができている。ただし、そのなかで主要な共同研究者の一人の所属先が急遽変わるなど、予測できない事態もあり、そうしたなかで若干の軌道修正を迫られた。そのため研究の計画をやや変更し、研究対象建造物やプロジェクトに関する日韓の関係者の発掘など、現地ネットワークを活かした複雑な調査を後半に回し、資料発掘や現地踏査中心の調査を先んじて行うことで柔軟に対応し、研究を進めている。研究を進めるなかで、冷戦都市研究が、学問的なフロンティアとして広大な広がりを持っていることを実感している。ソウルと平壌の都市比較分析はそのなかの一つであり、それを最大限学術的な意義をもって削り出すには、同時に冷戦世界全体の都市史の総体的な把握もまた必要となる。こうした部分で、研究の対象範囲の選択と集中に迫られており、ここまではソウルでしか手に入れられないようなソウルと平壌両都市の資料(例えば各航空写真や都市の細かな地域資料など)の収集に力を注いできた。そしてその際、本国際共同研究の枠組を活かした共同研究者との協働やアドバイスが、非常に有効であった。今後は前半に収集した資料の分析を行うとともに、主要な建造物の実地踏査やより踏み込んだ調査を進める。両都市の都市空間構造に関しては獲得した航空写真や都市計画資料の分析、国際政治・経済的背景の差異に関しては夏期に旧東側諸国への踏査・資料収集調査を計画している。また、象徴的建造物の建設技法に関しては、本研究前半期に収集したソウル各地域の資料などの分析を進め、実地踏査を1ヶ月に23度計画している。いずれも共同研究者と最大限協力しあい、当初の計画通りに可能な限り沿いながら内容を進めようと考えている。内定年度:2017本国際共同研究では、冷戦下の平壌とソウルが対立を前提とする依存関係のもとで都市空間を変容させてきたと捉え、その相関メカニズムを建築・都市史研究として解析している。

そのため研究の計画をやや変更し、研究対象建造物やプロジェクトに関する日韓の関係者の発掘など、現地ネットワークを活かした複雑な調査を後半に回し、資料発掘や現地踏査中心の調査を先んじて行うことで柔軟に対応し、研究を進めている。研究を進めるなかで、冷戦都市研究が、学問的なフロンティアとして広大な広がりを持っていることを実感している。ソウルと平壌の都市比較分析はそのなかの一つであり、それを最大限学術的な意義をもって削り出すには、同時に冷戦世界全体の都市史の総体的な把握もまた必要となる。こうした部分で、研究の対象範囲の選択と集中に迫られており、ここまではソウルでしか手に入れられないようなソウルと平壌両都市の資料(例えば各航空写真や都市の細かな地域資料など)の収集に力を注いできた。そしてその際、本国際共同研究の枠組を活かした共同研究者との協働やアドバイスが、非常に有効であった。今後は前半に収集した資料の分析を行うとともに、主要な建造物の実地踏査やより踏み込んだ調査を進める。両都市の都市空間構造に関しては獲得した航空写真や都市計画資料の分析、国際政治・経済的背景の差異に関しては夏期に旧東側諸国への踏査・資料収集調査を計画している。また、象徴的建造物の建設技法に関しては、本研究前半期に収集したソウル各地域の資料などの分析を進め、実地踏査を1ヶ月に23度計画している。いずれも共同研究者と最大限協力しあい、当初の計画通りに可能な限り沿いながら内容を進めようと考えている。
裸のパラジウムO価錯体触媒を活用した反応の開発とその合成的応用

我々は、裸のパラジウムO価錯体触媒を開発し、ビタミンD_3のCD環セグメントの不斉合成を試みた。即ち、1、3-シクロペンタンジオン誘導体の不斉分子内Horner-Emmons反応により、98%deで得られたケトエステル5をイソプロペニル化したのち、炭酸エステル12bとした。我々の開発した活性パラジウム触媒を用いて、12bをギ酸還元することによってβ-配向のオレフィン13aを主生成物(13a/13b=10/1)として得ることができた。これからケトン14へ変換したのち、数工程を経てCD環セグメント2へ効率良く導くことができた。この活性パラジウム触媒によるギ酸還元法は、この合成プロジェクトの要になる反応である。なお、この研究は以下の論文として発表した。
IV型コラーゲンα5,α6(IV)の組換え体作成により基底膜基質を作る試み

本年度の研究実施計画に基づき研究を行ったところ下記の進展があった。11年度の解析からCHO細胞が分泌するIV型コラーゲンはα5(IV)のみであることが明らかになったが、本年度はCHO細胞から分泌されるα5(IV)がどのような形であるかについてさらに検討を行った。CHOの培養液を濃縮後、非還元でSDS-PAGEを行ったところモノマーのα5(IV)が検出されるのみで、高分子量の会合体を形成しているものは確認されなかった。さらに未変性のα5(IV)鎖NC1領域を認識する抗体で免疫沈降を行ったがこの抗体で沈殿するα5(IV)は検出されなかった。以上の結果からCHO細胞の発現するα5(IV)はらせん構造をとらないモノマーの形で分泌されていることがわかった。11年度の解析よりα6(IV)鎖全長をコードするcDNA断片を含む発現ベクターを導入したCHO細胞において培養液中と細胞層中でα6(IV)鎖が認められたが、この培養液を濃縮後に未変性のα5(IV)鎖を認識する抗体で免疫沈降を行い、これに対してウェスタンブロットを行ったところα5(IV)鎖とα6(IV)鎖が共存することがわかった。また逆に未変性のα6(IV)NC1領域を認識する抗体を用いて免疫沈降による沈殿物についても同様にα5(IV)鎖とα6(IV)鎖が認められた。以上の結果は1.α5(IV)鎖だけではらせん会合体を形成しない、2.α5(IV)鎖とα6(IV)鎖でらせん会合体を形成することを反映していることを示唆するものである。現在は電子顕微鏡を用いたロータリーシャドウ法で会合体の形態観察を行っている。マウスIV型コラーゲンα5(IV)とα6(IV)全長をコードするcDNAをクローニングした。そして、各クローンのcDNA断片をつなぎ、α5(IV)とα6(IV)のそれぞれの全長をカバーするcDNA断片を作成した。その全長断片を発現ベクターに導入し、α5(IV)、α6(IV)の発現ベクターの作成が完了した。哺乳動物細胞株への遺伝子導入CHO細胞の転写産物をNorthern blot法で解析した結果、CHO細胞はα5(IV)のみを産生することがわかった。つぎに、α5(IV)特異的なモノクローナル抗体でWestern blotを行ったところ、高分子量タンパク質が培養上清中と細胞層中に検出された。さらにこのタンパク質がコラーゲンであることを確かめるため、コラゲナーゼとペプシンに対する感受性について検討したところ、コラゲナーゼでこの高分子体は消失し、ペプシンで約50kDの分子を生じた。らせん会合体を形成するα1(IV)が同様の処理で50kDの分子を生じるという過去の報告例より、この50kD分子はα5(IV)のらせん会合体の存在を示唆するものとして、来年度引き続き解析を行う。α6(IV)の発現ベクターをCHO細胞に導入し、定常的にα6(IV)を産生する株を得た。この株に対してNorthern blot法でα6(IV)転写産物の確認を行い、さらにα6(IV)に特異的なモノクローナル抗体を用いたWestern blot法で高分子量タンパク質の培養上清中と細胞層で検出により、α6(IV)の産生を確認した。α6(IV)を導入したCHO細胞が産生するIV型コラーゲン分子らせん会合体に関する詳細な生化学的解析は来年度引き続き行う。
連続状態を含む局在対相関場の記述

1.三次元正方メッシュ表現に基づくHartree-Fock+BCS法によって、2【less than or equal】Z【less than or equal】114の1029個の偶々核の基底状態や形状異性解を求めた。相互作用にはSkyrme SIIIを用いた。計算結果から、核質量、フェルミ準位、固有四・十六重極能率、平均二乗半径、スキン厚、その非等方性、ハロ-半径、陽子・中性子間の半径・変形のずれ、プロレート・オブレート変形状態間の励起エネルギーを系統的に検討した。この計算は陽子ドリップ線から実験的中性子過剰フロンティアまでをカバーしたが、今後、次項の方法で、計算を中性子ドリップ線2.質量数100以上の中性子ドリップ線付近の核では、中性子対相関への連続状態の寄与が重要なので、平均場と対相関場とを同等に扱うHartree-Fock-Bogoliubov(HFB)法が必要だと言われているが、この方法で座標表現の変形解を得るには計算量が膨大になる。より効率的な方法として、本研究では、まず、一体グリーン関数の離散和として密度行列をあらわす方法を検討したが、その方法は球形核でしか効率的でないとわかった。つぎに、Hartree-Fock(HF)解の一粒子状態で基底を張り行列操作によってHFB法を解くという二段階法を検討した。この場合、カット・オフ・エネルギーを十分大きくとるには、HF一粒子状態を選別して減らすことが必要だと判明した。そこで、遠心ポテンシャル障壁を利用し、角運動量に依存する外場を導入することでHFB解にほとんど寄与しないHF一粒子状態を取り除く方法を考案した。この方法で、まず、球対称性を仮定する場合についてHFコードを作成した。現在、それを二段階法HFBコードに拡張中である。
細胞内小器官におけるドパミンD2L受容体活性化機構の解明

ドパミンD2受容体にはD2L受容体とD2S受容体が存在する。本研究では、D2L受容体特異的な細胞内シグナル伝達系に着目し研究を行った。D2L受容体に結合するタンパク質として、Rabex5が同定された。ドパミンによりGTP型Rab5が有意に増加し、D2L受容体とPDGFRβを内包した初期エンドソームの形成が促進された。また、D2LRヘテロマウスで見られたハロペリドール投与によるカタレプシーの減弱がRab5の過剰発現により有意に改善した。これらの結果より、D2L受容体はRabex5/PDGFRβを介した行動制御回路に関与すると考えられる。ドパミンD2受容体は7回膜貫通型のGタンパク質共役型受容体であり、細胞内第3ループの29アミノ酸残基の有無により、D2受容体longアイソフォーム(D2L受容体)とshortアイソフォーム(D2S受容体)のスプライスバリアントが存在する。本研究では、D2L受容体アイソフォーム特異的な細胞内シグナル伝達系に着目し、研究を行った。D2L受容体特異的29アミノ酸残基に結合するタンパク質を同定するため、GST-29AAを結合させたカラムにマウス脳lysateを添加し、結合した抽出物を電気泳動した。その後、銀染色により特異的なバンドを同定し質量分析を行った。その結果、Rabex-5が候補のひとつとして同定された。Rabex-5は初期エンドソームの形成に関与する低分子量Gタンパク質Rab5のGEFとして知られている。興味深いことに、D2L受容体を発現させたHEK293T細胞にドパミン刺激を加えることでRabex-5のGEF活性は増加した。Rab5の活性化は、受容体型チロシンキナーゼの活性化に関与している。免疫ブロット法と免疫染色法より、ドパミン刺激によりPDGF受容体-βとその下流であるAkt, ERKの持続的な活性化が見られ、D2L受容体とPDGF受容体-βは初期エンドソームに共局在した。また、それらの活性化はインターナリゼーション阻害剤であるdynasoreで阻害された。in vivoにおける機能的な役割を検討するため、中枢神経特異的PDGF受容体-β遺伝子欠損マウスを用いてドパミンD2受容体遮断薬ハロペリドールによるカタレプシー反応を解析した。PDGF受容体-β遺伝子欠損マウスではハロペリドールによるカタレプシー反応が有意に減弱した。本研究により、D2L受容体はRabex-5を介したPDGF受容体-βとのクロストークにより、D2受容体シグナル伝達系の一部を制御していることが明らかとなった。ドパミンD2L受容体に結合するタンパク質を質量分析により検討し、Rabex-5が同定された。Rabex-5は初期エンドソームの形成に関与する低分子量GTP結合タンパク質であるRab5のグアニンヌクレオチド交換因子(GEF)である。興味深いことに、マウス線条体においてドパミンやD2受容体刺激薬quinpiroleによりGTP型Rab5が有意に増加し、D2L受容体とPDGF受容体-β(PDGFRβ)を内包した初期エンドソームの形成が促進された。さらに、エンドソームがゴルジ体に局在するD2L受容体と複合体を形成し、MAPK/ERKシグナルの持続的活性化を引き起こすことを明らかとした。また、行動制御回路との関連性を検討するために、D2受容体阻害剤ハロペリドール投与によるカタレプシーを測定したところ、D2LRヘテロマウスで見られたカタレプシーの減弱がRab5の過剰発現により有意に改善した。これらの結果より、線条体においてD2L受容体はRabex-5/PDGFRβを介した行動制御回路に関与すると考えられる。ドパミンD2受容体は統合失調症をはじめとした精神疾患において重要な役割を担う受容体であり、D2L受容体の行動制御回路における機能的役割を明らかにすることは今後の精神疾患の原因解明と治療薬の開発に貢献できる。ドパミンD2受容体は細胞内第3ループの29アミノ酸残基の有無により、D2受容体Longアイソフォーム(D2L受容体)とShortアイソフォーム(D2S受容体)が存在する。D2受容体には統合失調症等の精神疾患に共通する遺伝子多型が見出されることから、D2受容体は精神機能に重要な役割を担っている。しかしながら、D2受容体のシグナル伝達系の異常と精神疾患との詳細な関与は不明である。本研究では、D2L受容体アイソフォーム特異的な細胞内シグナル伝達系に着目し研究を行った。D2L受容体に結合するタンパク質を質量分析により検討し、Rabex-5が同定された。また、行動制御回路との関連性を検討するために、D2受容体阻害剤ハロペリドール投与によるカタレプシーを測定したところ、D2

LRヘテロマウスで見られたカタレプシーの減弱がRab5の過剰発現により有意に改善した。これらの結果より、線条体においてD2L受容体はRabex-5/PDGFRβを介した行動制御回路に関与すると考えられる。ドパミンD2受容体は統合失調症をはじめとした精神疾患において重要な役割を担う受容体であり、D2L受容体の行動制御回路における機能的役割を明らかにすることは今後の精神疾患の原因解明と治療薬の開発に貢献できる。ドパミンD2受容体にはD2L受容体とD2S受容体が存在する。本研究では、D2L受容体特異的な細胞内シグナル伝達系に着目し研究を行った。D2L受容体に結合するタンパク質として、Rabex5が同定された。ドパミンによりGTP型Rab5が有意に増加し、D2L受容体とPDGFRβを内包した初期エンドソームの形成が促進された。また、D2LRヘテロマウスで見られたハロペリドール投与によるカタレプシーの減弱がRab5の過剰発現により有意に改善した。これらの結果より、D2L受容体はRabex5/PDGFRβを介した行動制御回路に関与すると考えられる。ドパミンD2L受容体に結合するタンパク質、Rabex-5が同定できた。in vivo解析により線条体においてD2L受容体はRabex-5/PDGFRβを介した行動制御回路に関与することが明らかとなった。薬学、薬理学、神経科学ドパミンD2受容体は統合失調症をはじめとした精神疾患において重要な役割を担う受容体であり、今回、D2L受容体の行動制御回路における機能的役割の一端を明らかにすることができた。今後は同定されたシグナルに作用するシーズ化合物の探索をハイスループットで行う実験系を確立し、新規精神疾患治療薬を見出す。D2L受容体特異的29アミノ酸残基に結合するタンパク質として、Rabex-5が同定された。また、ドパミン刺激によりPDGF受容体-βとその下流であるAkt, ERKの持続的な活性化が見られ、D2L受容体とPDGF受容体-βは初期エンドソームに共局在した。さらに、in vivoにおいて、中枢神経特異的PDGF受容体-β遺伝子欠損マウスを用いてドパミンD2受容体遮断薬ハPDGF受容体-β遺伝子欠損マウスではハロペリドールによるカタレプシー反応が有意に減弱した。これらのことは、D2L受容体はRabex-5を介したPDGF受容体-βとのクロストークにより、D2受容体シグナル伝達系の一部を制御していることを示しており、D2L受容体の新しいシグナル伝達系を提示できた。成体マウス脳におけるD2L受容体とD2S受容体の局在解析を行う。これまでの免疫組織化学的解析からD2L受容体は主に辺縁系、線条体中型有棘ニューロンの後シナプスに発現し、D2S受容体は自己受容体として黒質-線条体系ドパミンニューロンの神経終末に発現していることが示唆されている。しかしながら、それらの詳細な脳内局在に関しては未だ明らかとされていない。そこで、本研究では、in situ hybridization法と抗D2LR抗体,抗D2SR抗体を用いて12週齢の成体C57BL系マウスにおける免疫組織化学的解析を行い、その詳細な局在を明らかにする。さらに、免疫電子顕微鏡の手法を用いてD2L受容体の細胞内小器官の局在が見られるか検討する。
日本語、韓国語、中国語学習が学習者に与える影響

本研究では日本の韓国語学習者及び中国語学習者、韓国及び中国、台湾の日本語学習それぞれの言語学習経験が学習者に与える影響を明らかにすることを目的としている。従来の研究では、学習者の態度(動機・ビリーフ・ストラテジー等)や外的要因がどのように学習に影響するかについての研究が中心であった。しかし、代表者の韓国語学習者を対象とした小規模調査をもとにした研究から、語学学習経験も学習者に影響を与えていることが明らかにされている。本研究では、研究対象を韓国語学習者から日本語学習者、中国語学習者に広げ、外国語学習の与える影響について大規模調査を実施し、明らかにするものである。そのため本研究が外国語教育分野の研究の発展に貢献しているという意味で重要であるといえるだろう。本研究では学習の影響を明らかにするために、アンケート調査を実施した。調査内容は目標言語使用地域、母語話者、目標言語そのものに対するイメージ調査と学習動機調査である。平成30年度は中国で本調査を実施し、計画していた調査を全て終えた。また、本年度は、日本の韓国語学習者と韓国の日本語学習者がもつ目標言語話者と目標言語に対するイメージ比較やその変化についての分析を進めた。その結果、日本人韓国語学習者、韓国人日本語学習者ともに、目標言語の母語話者と目標言語に対してポジティブなイメージをもっていることが明らかになった。さらに、日本人韓国語学習者は、人のイメージは、主に韓国のアイドルやドラマといった大衆文化、言葉のイメージは、ハングル文字や発音練習を通じてイメージが形成されていることが考察された。一方で、韓国人日本語学習者は人、言葉ともに、自分自身の経験からイメージが形成されていることが推察された。この結果の一部は既に学会発表にて研究成果の発表を行ったが、未発表の部分も多いため研究成果の発表を進めていく予定である。本研究は日本の韓国語学習者及び中国語学習者、韓国及び中国、台湾の日本語学習者それぞれの言語学習経験が学習者に与える影響を明らかにすることを目的としている。本研究では学習の影響を明らかにするために、アンケート調査を実施する。平成28年度は主に韓国での調査と日本での調査準備を行った。韓国では日本語学習者を対象に3つの大学で400人以上に対して調査を実施した。調査時期は平成28年12月、平成29年1月、平成29年3月であり、計3回調査を実施した。12月と1月の調査は韓国の大学で開講された日本語の集中講義の始めと最後に調査を実施し短期学習の影響をみた。また、3月は韓国における年度始まりであるため、長期学習開始時についての調査となる。平成29年度には今回の調査の分析を行い、研究成果の発表を行っていく。平成28年度は韓国で日本語学習者を対象に3度の調査を実施した。また、平成29年度に日本で韓国語学習者、中国語学習者を対象として行う調査準備を進めた。調査準備、調査実施は概ね順調に進んでいる。平成29年度は日本、韓国、台湾で本調査を実施した。日本では10の大学で732名の韓国語学習者を対象に、6つの大学で234名中国語学習者を対象に調査を実施した。また、韓国では3つの大学で338名の、台湾では1つの大学で80名の日本語学習者を対象に実施した。日本と韓国の調査では学習開始時、1学期目終了時、2学期目終了時の3度、台湾では学習開始時、1学期目終了時の2度の調査を実施した。平成30年度は今回の調査の分析を行い、研究成果の発表を行っていく。平成29年度は日中台で調査を実施し、実施予定の調査はすべて終了した。また、平成30年度は調査結果の分析を進め研究成果を発表していく予定であり、概ね順調に進んでいる。

本研究では日本の韓国語学習者及び中国語学習者、韓国及び中国、台湾の日本語学習それぞれの言語学習経験が学習者に与える影響を明らかにすることを目的としている。従来の研究では、学習者の態度(動機・ビリーフ・ストラテジー等)や外的要因がどのように学習に影響するかについての研究が中心であった。しかし、代表者の韓国語学習者を対象とした小規模調査をもとにした研究から、語学学習経験も学習者に影響を与えていることが明らかにされている。本研究では、研究対象を韓国語学習者から日本語学習者、中国語学習者に広げ、外国語学習の与える影響について大規模調査を実施し、明らかにするものである。そのため本研究が外国語教育分野の研究の発展に貢献しているという意味で重要であるといえるだろう。本研究では学習の影響を明らかにするために、アンケート調査を実施した。調査内容は目標言語使用地域、母語話者、目標言語そのものに対するイメージ調査と学習動機調査である。平成30年度は中国で本調査を実施し、計画していた調査を全て終えた。また、本年度は、日本の韓国語学習者と韓国の日本語学習者がもつ目標言語話者と目標言語に対するイメージ比較やその変化についての分析を進めた。その結果、日本人韓国語学習者、韓国人日本語学習者ともに、目標言語の母語話者と目標言語に対してポジティブなイメージをもっていることが明らかになった。さらに、日本人韓国語学習者は、人のイメージは、主に韓国のアイドルやドラマといった大衆文化、言葉のイメージは、ハングル文字や発音練習を通じてイメージが形成されていることが考察された。一方で、韓国人日本語学習者は人、言葉ともに、自分自身の経験からイメージが形成されていることが推察された。この結果の一部は既に学会発表にて研究成果の発表を行ったが、未発表の部分も多いため研究成果の発表を進めていく予定である。平成29年は、平成28年度に行った韓国での調査の分析、日本と中国での調査準備と実施を行う。概ね計画所通りである平成30年度は、平成28年度、平成29年度に実施した調査結果の分析を進め研究成果を発表していく予定であるり、概ね計画書通りである。調査準備の関係で、日本、台湾での調査を平成29年度に繰り越した。そのため調査のための旅費、翻訳謝金、印刷代等が当初の計画よりもかからなかったため差額が生じた。平成29年度は日本、韓国、台湾での調査のための旅費、調査準備のための翻訳謝金、入力を依頼するための謝金、印刷代等として使用する。