hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネの防御反応と登熟過程におけるリン脂質シグナルに関する研究

1、イネの防御反応に関わる研究イネ(日本晴)培養細胞を用いた系において過酸化水素(H_2O_2)がPhospholipase D(PLD)を活性化することを発見した。この活性化はイネ培養細胞抽出画分のうち細胞質画分においてカルシウムイオン非存在下で起こり、活性化したPLDが細胞質から細胞膜に移行することが認められた。このPLDのIn vitroの活性化にはATPが必要であり、Protein tyrosine kinase (PTK)の阻害剤であるLavendustin Aにより完全に阻害されたことからPLDの活性化にPTKが関わっていることが示唆された。イネ培養細胞のエリシター(N-acethylchitooligosaccharide)によるファイトアレキシン(Momilactone A)の誘導はH_2O_2存在下で大幅に増加するが、活性酸素のスカベンジャーであるTiron、PTKの阻害剤であるLavendustin A、PLDの阻害剤であるI-Butanol(0.1%)、それぞれの存在下で大幅に減少することから、H_2O_2とPLDがイネのエリシターによるファイトアレキシンの誘導に深く関わっていることが示唆された。2、イネの登熟過程に関わる研究登熟過程の種子のPLD活性を解析した結果、出穂開花後15日までの前期に少なくとも2種類の異なるPLDが活性化されることを発見した。登熟前期に発現するPLD遺伝子をPLD遺伝子の特異プライマーを用いたRT-PCRで解析した結果、主に4種類のPLD遺伝子が強く発現していることがわかった。これらのPLD遺伝子のRNA干渉用ベクターを構築し、アグロバクテリウム法でイネカルスに導入し、それぞれのRNA発現抑制系統を作出した。現在その表現型を解析中である。1、イネの防御反応に関わる研究イネ(日本晴)培養細胞を用いた系において過酸化水素(H_2O_2)がPhospholipase D (PLD)を活性化することを発見した。イネ培養細胞のエリシター(N-acethylchitooligosaccharide)によるファイトアレキシン(Momilactone A)の誘導はH_2O_2存在下で大幅に増加するが、活性酸素のスカベンジャーであるTiron、PTKの阻害剤であるLavendustin A、PLDの阻害剤である1-Butanol(0.1%)、それぞれの存在下で大幅に減少することから、H_2O_2とPLDがイネのエリシターによるファイトアレキシンの誘導に深く関わっていることが示唆された。2、イネの登熟過程に関わる研究イネ種子の登熟前期に発現するPLD遺伝子を8種類のイネPLD遺伝子の特異プライマーを用いたRT-PCRで解析した結果、主に4種類のPLDが強く発現していることがわかった。これらのPLD遺伝子の約300bpをベクターに組み込み、それぞれのRNA干渉用カセットを構築した。これらのカセットをアグロバクテリウム法でイネ(日本晴)カルスに導入し、それぞれのRNA発現抑制系統を作出した。2、イネの防御反応に関わる研究OsPLDのうちの1種類の遺伝子の発現を抑制した系統は葉身に常にR型の擬似病斑(lesion mimic)の形成が観られ、擬似病斑変異体であることが明らかになった。

この系統のカルスと葉身のRNAの発現をオリゴマイクロアレイで解析した結果、Chitinase、RIP2、PBZ1などの過敏感反応(HSR)誘導性遺伝子の発現が大幅に増加していたことから、このPLDがHSRの誘導を負に制御していることが明らかになった。3、イネの登熟過程に関わる研究OsPLCのうちの1種類の遺伝子の発現を抑制した系統は、野生株(WT)と同様に生育し、同時期に出穂し開花するが、最終的には種子の半分以上が不稔となることから、登熟初期の胚乳細胞の形成とデンプンの蓄積に重要な役割を果たしていることが示唆された。
二次林物質循環系の土壌及び植物根コンパートメントにおける炭素フラックス

樹木の重量成長にともなう個体の呼吸量の増大について,針葉樹3種の幼少個体を用いてとくに根系の呼吸量に着目して検討をおこなった.個体あたりの地上部と地下部の呼吸速度は,それぞれの重量成長にともない,アカマツとスギでは直線的に上昇するが,カラマツでは成長期の終盤にかけて上昇が鈍くなり,とくに地下部においてその傾向が顕著であった.これは,葉の単位重量あたりの暗呼吸速度が低下することや非同化器官の旺盛な肥大成長により木部組織の内部に呼吸活性の低い組織が形成されることに起因すると見られた.個体あたりの地上部と地下部の呼吸速度との間には,成長時期あるいは成長段階が異なっていても,樹種ごとに直接的な関係が成り立っていた.直線の勾配は,ほぼ地下部の呼吸量に対する地上部のそれの比率を表すが,スギで大きく,次いでカラマツであり,アカマツで最も小さかった.この比率は,T/R率の影響を直接的に受けるが,T/R率は経時的に大きく変化するので,重量あたりの呼吸速度の経時的変化も大きく関与して直線的関係をもたらしていると見るべきである.樹木では,年数を経た個体の根系の呼吸量を正確に測定することはきわめて困難であるので,もし根の呼吸量と地上部の成長量あるいは呼吸量との間に一定の関係が成立するなら,高い精度で推定できることになる.その意味で,ここでの検討結果は,大いに示唆的である.林木成長にともなう諸器官の成長量と脱落量の検討結果をもとに,森林が本来的に保持するとみられる「持続的生産システム」について考察をおこなった.考察の概要は,以下のようにまとめられる.森林の現存量(B)は,森林が成熟段階に入ると次第に増加が抑えられ最大値(B_<max>)に近づく.その際,総リター量(L)は引き続き上昇する.物質収奪曲線は(B+L)で表される.林地には,当世代のリターとともに,すでに全世代からのリターが供給されており分野減少の過程(L^*)にある.当世代のリターは,やがては供給速度と分解速度が同じレベルになると考えられるので,物質還元曲線(R)は(B_<max>-L^*+L)で表される.森林の更新・発達における物質交代は,総還元量が総収奪量を上回る,所謂先行投資の形で進むが,最終的には総収奪量が総還元量を収斂し両者が均衡する段階にはいる.樹木の重量成長にともなう個体の呼吸量の増大について,針葉樹3種の幼少個体を用いてとくに根系の呼吸量に着目して検討をおこなった.個体あたりの地上部と地下部の呼吸速度は,それぞれの重量成長にともない,アカマツとスギでは直線的に上昇するが,カラマツでは成長期の終盤にかけて上昇が鈍くなり,とくに地下部においてその傾向が顕著であった.これは,葉の単位重量あたりの暗呼吸速度が低下することや非同化器官の旺盛な肥大成長により木部組織の内部に呼吸活性の低い組織が形成されることに起因すると見られた.個体あたりの地上部と地下部の呼吸速度との間には,成長時期あるいは成長段階が異なっていても,樹種ごとに直接的な関係が成り立っていた.直線の勾配は,ほぼ地下部の呼吸量に対する地上部のそれの比率を表すが,スギで大きく,次いでカラマツであり,アカマツで最も小さかった.この比率は,T/R率の影響を直接的に受けるが,T/R率は経時的に大きく変化するので,重量あたりの呼吸速度の経時的変化も大きく関与して直線的関係をもたらしていると見るべきである.樹木では,年数を経た個体の根系の呼吸量を正確に測定することはきわめて困難であるので,もし根の呼吸量と地上部の成長量あるいは呼吸量との間に一定の関係が成立するなら,高い精度で推定できることになる.その意味で,ここでの検討結果は,大いに示唆的である.林木成長にともなう諸器官の成長量と脱落量の検討結果をもとに,森林が本来的に保持するとみられる「持続的生産システム」について考察をおこなった.考察の概要は,以下のようにまとめられる.森林の現存量(B)は,森林が成熟段階に入ると次第に増加が抑えられ最大値(B_<max>)に近づく.その際,総リター量(L)は引き続き上昇する.物質収奪曲線は(B+L)で表される.林地には,当世代のリターとともに,すでに全世代からのリターが供給されており分野減少の過程(L^*)にある.当世代のリターは,やがては供給速度と分解速度が同じレベルになると考えられるので,物質還元曲線(R)は(B_<max>-L^*+L)で表される.森林の更新・発達における物質交代は,総還元量が総収奪量を上回る,所謂先行投資の形で進むが,最終的には総収奪量が総還元量を収斂し両者が均衡する段階にはいる.1.樹木根系の呼吸に関する生理実験広葉樹の幼稚樹を対象として成長期の前半と後半に分けて測定を行った。成長期における根系の平均呼吸速度は、前半と後半でそれぞれで約1.9、0.7nmolCO_2g^<-1>s^<-1>であり、同時の測定した葉と幹の呼吸速度は前半でそれぞれ約6.5、2.0、後半で4.4、0.7nmolCO_2g^<-1>s^<-1>であった。固体呼吸量に占める根系呼吸量の比率は、成長期の前半で約80%、後半で約60%と推定された。

2.林地土壌からのCO_2放出量林齢30年生のスギ人工林において、成長期の後半における林地土壌からのCO_2放出量を測定した。(1)A_0層を除く鉱質土層および植物根からのCO_2放出速度(molCO_2m^<-2>day^<-1>)は、温度の上昇にともない指数関数的に上昇し、Q_<10>値は約2.2であった。(2)各測定地点における根系重量は平均860gm^<-2>であり、根径別重量は細根、小径根、中径根の比率でそれぞれ平均して12、18、70%であった。また、根系表面積は2.8m2m^<-2>であり、根径別の比率はそれぞれ64、24、12%であった。(3)各測定点におけるCO_2放出量の変動は、根系全体の重量や表面積で説明することができなかった。そこで、放出量全体が鉱質土層、細根、中小径根のからの放出量で抗生されるとして、重回帰モデルを用いて解析をおこなったところ、重寄与率が0.5以上となり、回帰定数や回帰係数が有意と判定された。(4)全CO_2放出量に占める植物根呼吸量と鉱質土層からの放出量の比率は、重回帰モデルよりそれぞれ45%と55%と推定された。樹木の重量成長にともなう個体の呼吸量の増大について、針葉樹3種の幼少個体を用いてとくに根系の呼吸量に着目して検討をおこなった.個体あたりの地上部と地下部の呼吸速度は,それぞれの重量成長にともない,アカマツとスギでは直線的に上昇するが,カラマツでは成長期の終盤にかけて上昇が鈍くなり,とくに地下部においてその傾向が顕著であった.これは,葉の単位重量あたりの暗呼吸速度が低下することや非同化器官の旺盛な肥大成長により木部組織の内部に呼吸活性の低い組織が形成されることに起因すると見られた.個体あたりの地上部と地下部の呼吸速度との間には,成長時期あるいは成長段階が異なっていても,樹種ごとに直線的な関係が成り立っていた.直線の勾配は,ほぼ地下部の呼吸量に対する地上部のそれの比率を表すが,スギで大きく,次いでカラマツであり,アカマツで最も小さかった.この比率は、T/R率の影響を直接的に受けるが,T/R率は経時的に大きく変化するので,重量あたりの呼吸速度の経時的変化も大きく関与して直線的関係をもたらしていると見るべきである。樹木では,年数を経た個体の根系の呼吸量を正確に測定することはきわめて困難であるので,もし根の呼吸量と地上部の成長量あるいは呼吸量との間に一定の関係が成立するなら,高い精度で推定できることになる.その意味で,ここでの検討結果は,大いに示唆的である。材木成長にともなう諸器官の成長量と脱落量の検討結果をもとに、森林が本来的に保持するとみられる「持続的生産システム」について考察をおこなった.考察の概要は,以下のようにまとめられる.森林の現存量(B)は,森林が成熟段階に入ると次第に増加が抑えられ最大値(B_<max>)に近づく.その際,総リター量(L)は引き続き上昇する.物質収奪曲線は(B+L)で表される.林地には,当世代のリターとともに,すでに全世代からのリターが供給されており分解減少の過程(L^*)にある.当世代のリターは,やがては供給速度と分解速度が同じレベルになると考えられるので,物質還元曲線(R)は(B_<max>-L^*+L)で表される.森林の更新・発達における物質交代は,総還元量が総収奪量を上回る,所謂先行投資の形で進むが,最終的には総収奪量が総還元量に収斂し両者が均衡する段階にはいる.
調和写像およびヤン・ミルズ接続の幾何学とその応用

リーマン面から対称空間への調和写像の研究に関しては、リーマン球面からの調和写像の空間の位相構造に関しては、まだまだ明らかにされていない問題も多いが、連結性・基本群に関する今までの結果を、より一般のコンパクト対称空間のあるクラスに拡張することができた。この結果は、国内のいくつかの研究会・シンポジウムとイギリスでの国際シンポジウムで発表し大変興味をもたれ、現在、大仁田は、M.A.Guest氏、向井との共同研究として論文を準備中である。今後の発展も期待されている。可積分系(ソリトン方程式)の理論の調和写像、曲面論などの微分幾何学への応用に関する進展はイギリス・アメリカ・ドイツなどの研究者により次々現れており、われわれともかなり競争的な様相にある。前田氏・榎本氏の専門的知識の提供による研究協力もあり、荻上らの部分多様体の研究においても新しい結果が得られつつある。井関は、多様体の共形構造を研究しているが、リーマン面のモジュライ空間であるタイヒュミラー空間の高次元版と考えて、共形的に平坦な構造のモジュライ空間に完備な距離を導入するという画期的な研究に成功した。今井は、自身が開発した結び目のエネルギー汎関数のグラジエントを計算し、さらに研究を進展させている。吉田・今野は、ゲージ理論的方法を用いて、symplectic幾何学、位相的場の理論などに大きな貢献をしている。特に、擬正則曲線のモジュライ空間の理論は、調和写像論およびその応用の立場から興味ある研究課題を提供するものである。長友氏は、四元数ケーラー多様体上のヤン・ミルズ接続のゲージ理論で新しい展開を与えている。
血中組織中プロレニンに関する基礎的、臨床的研究

1.腎外組織中プロレニンに関する検討1).酵素抗体法による免疫組織化学的検討:剖検に際して得られたヒト下垂体組織において、免疫組織化学的染色を行ったところ、抗レニン抗体、抗アロレニン抗体にて特異的に染色される細胞が存在した。連続切片による検討では、GH産生細胞並びに一部のプロラクチン産生細胞と確認され、同細胞内でレニンが合成されていることが示唆された。さらに抗アンジオテンシノ-ゲン抗体、抗アンジオテンシンII抗体にしても染色される細胞があり、下垂体細胞内に独立したレニン・アンジオテンシン系の存在する可能性が示された。2).in situ hybridization並びにノザンブロット分析による検討:プラスミドに組み込まれたレニンCDNAを大腸菌にて大量培養し、充分量のCDNAを得た。これをプロ-ブとして用いたin situ hybridization及びノ-ザンブロット解析は基礎的検討段階で、新たな知見は未だ得ていない。今後、各組織でのレニンのmRNAの発見を検討する予定である。2.血中プロレニンに関する検討ヒトレニンの直接測定法とトリアシン処理の組合せ、総レニン独自に開発した血中プロレニンの直接測定法を用いて、各種疾患における不活性型レニンを測定し、その臨床的意義を検討した。糖尿病患者において明らかに不活性型レニンの増加が認められ、糖尿病性神経症を有する者で著明であったが、起立試験による心拍数や血圧の変化、R-R間隔、振動覚、MCV、SCV等のいずれかのパラメ-タ-とも有意の相関は認められず、血中不活性型レニンの増加が、自律神経、末梢神経のいずれの障害をより密接に関係しているかは不明であった。
文化と景観およびその保護手法の研究-信仰に関わる文化的景観の調査・分析-

信仰に関わる文化的景観について、世界遺産及びその候補地であり、また無形文化遺産としての価値も国際的に評価されているインド・マジュリ島、トーゴ・クータマクー及びフィリピン・コルディリェーラの棚田群等において調査を行い、信仰に関わる文化的景観保護の特質と問題点を分析した。また信仰に関わる文化的景観の概念及び保護手法に関する国際的な動向及び実績について、関係国際機関において情報・資料収集を行った。本研究は、文化と景観およびその保護手法の研究として、信仰た関わる文化的景観について調査・分析を行うものであり、初年度である平成19年度は下記の調査・研究を行った。1)信仰に関わる文化的景観保護制度の研究:文化的景観として登録された世界支化遺産の顕著で普遍的な価値とその内容、保存状況について、ユネスコ世界遺産委員会やイコモスなど国際機関から情報を収集し、分析をおこなった。2)各国の信仰に関わる文化的景観保護の事例調査:世界渾産候補地として審査中のインドアッサみ州φ文化的景襯マジュリ島について現地調査を行った。当該遺産の文化と宗教観、空間の理解に重点を犀いて、特にその遺産にとっての重要な要素(聖域)の価値の理解とそれが具体的にこれまでどのように守られ、信仰の対象とされてきたのかについて、調査研究を行った。また当該遺産は宗教に関わる無形文化遺産として世界無形文化遺産の価値を持つとも認識されている遺産であり、有形文化遺産と無形文化遺産の保護手法の違いに着目しての調査も行るた。3)日本の信仰に関わる文化的景観保護の事例調査:平成19年度は現在までに日本でおこなわれてきた信仰に関わる文化的景観保護の特徴を抽出することに努めた。特に、文化財保護法により名勝として指定された信仰に関わる文化的景観について調査・研究を行った。本研究は、文化と景観およびその保護手法の研究として、信仰に関わる文化的景観について調査・分析を行うものであり、第2年度である平成20年度は下記の調査・研究を行った。1)信仰に関わる文化的景観保護制度の研究:文化的景観として登録された世界文化遺産の顕著で普遍的な価値とその内容、保存状況について、初年度に継続して、ユネスコ世界遺産委員会やイコモスなど国際機関から情報を収集し、分析をおこなった。2)各国の信仰に関わる文化的景観保護の事例調査:平成20年度は、世界遺産一覧表に登録されている文化的景観であるモンゴル国「オルホン渓谷の文化的景観(Orkhon Valley Cultural Landscape)」及びトーゴ共和国「クータマクー、バタマリバ人の土地(Koutammakou,the Land of the Batammariba)」について現地調査を行った。平成19年度と同様に、当該遺産の文化と宗教観、空間の理解に重点を置いて、特にその遺産にとっての重要な要素(聖域)の価値の理解とそれが具体的にこれまでどのように守られ、信仰の対象とされてきたのかについて、調査研究を行った。またいずれの遺産も優れた無形文化遺産としての価値を持つとも認識されている遺産であり、有形文化遺産と無形文化遺産の保護手法の違いに着目しての調査も行った。3)目本の信仰に関わる文化的景観保護の事例調査:平成20年度は日本で今後保護の対象となり得ると考えられる多様な信仰に関わる文化的景観の価値とその保護手法について研究をおこなった。富士山を事例に山岳信仰である文化的景観について、また長崎のキリスト教会堂群を事例に異文化における宗教の受容の過程を伝える文化的景観の価値とその保護手法について調査・研究を行った。本研究は、文化と景観およびその保護手法の研究として、信仰に関わる文化的景観について調査・分析を行うものであり、最終年度である平成21年度は下記の調査・研究を継続し、研究をまとめた。1)信仰に関わる文化的景観保護制度の研究:信仰に関わる文化的景観として登録された世界文化遺産の顕著で普遍的な価値とその内容、保存状況について、平成20年度に引き続きユネスコ世界遺産委員会やイコモスなど国際機関から情報を収集した。2)各国の信仰に関わる文化的景観保護の事例調査:平成21年度は、世界遺産一覧表に登録されている文化的景観である「フィリピン・コルディリェーラの棚田群」について現地調査を行った。平成19年度及び平成20年度と同様に、当該遺産の文化と宗教観、空間の理解に重点を置いて、特にその遺産にとっての重要な要素(聖域)の価値の理解とそれが具体的にこれまでどのように守られ、信仰の対象とされてきたのかについて、調査研究を行った。また当該地域にはユネスコ無形文化遺産に登録された遺産もあるところから、有形文化遺産と無形文化遺産の保護手法の違いに着目しての調査も行った。3)日本の信仰に関わる文化的景観保護の事例調査:日本で今後保護の対象となり得ると考えられる多様な信仰に関わる文化的景観の価値とその保護手法について、平成20年度に引き続き富士山や長崎のキリスト教会堂群などを事例に調査を行った。4)平成1921年度に行った上記3分野の研究成果をまとめて研究成果とした。
網羅的解析で家族性ALSに見出した新規遺伝子変異の病原性解明

本研究では、未解明の筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis, ALS)家系に新たに見出す遺伝子変異、その病原性を検証する機能解析システムを開発し、検証された病原性がもたらすALS運動ニューロンの選択的変性機構を解明することを目的とする。1991年より全国から集積した有数規模の日本人家族性ALS家系(111家系)に、昨年度12家系、本年度新たに11家系の追加DNA試料を得た。次世代シークエンサーを用いて、全63遺伝子を対象としたターゲットリシークエンス解析を行い、既知変異のスクリーニングを効率的に行った。その結果、新規集積検体のうち6家系で既知変異を同定した。既知変異を同定した家系においては、その臨床像、表現型の確認を行い、全41家系(31%)に同定したSOD1遺伝子変異の特徴について、国内学会での報告を併せて行った。本年度の解析データを合わせ、集積した全家系のおよそ半数に既知変異を同定することができた。原因遺伝子変異未解明の家系においては、現時点でその17%に候補遺伝子変異を見出している。原因遺伝子変異未同定の家系においては、引き続いてエクソーム解析を実施し、バイオインフォマティクスを用いて、新たな候補遺伝子変異を抽出し絞り込みを行った。現時点で複数の家系で異なる疾患候補遺伝子変異を見出している。疾患に連動して伝搬する変異であることを確認するため、候補遺伝子変異を有する家系内での遺伝子解析を進めている。また、培養細胞株に候補遺伝子変異を導入した形質の解析を行い、病原性が高いと想定される疾患候補遺伝子変異に対しては、人工多能性幹細胞(iPS細胞)由来運動ニューロンに目的変異を導入した細胞種選択的な病態の解明に取り組み、病原性検証プラットフォームの確立を目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1991年より全国から集積した有数規模の日本人家族性ALS家系(111家系)に、本年度新たに12家系の追加DNA試料を得た。次世代シークエンサーを用いて、ターゲットリシークエンス解析を行い、既知変異のスクリーニングを効率的に行った。その結果、新規集積検体のうち5家系で既知変異を同定した。既知変異を同定した家系においては、その臨床像、表現型の確認を行った。原因遺伝子変異未解明の家系においては、その16%に候補遺伝子変異を見出した。これまでの解析で得られた成果については国際学会での報告も併せて行った。新たに集積した12家系においては、迅速に既知変異のスクリーニングを終え、5家系に疾患関連既知変異を同定することができた。同定された既知変異では、SOD1遺伝子、TARDBP遺伝子においてこれまで本邦では報告のなかった変異を同定することができた。既知変異が同定されなかった残る7家系は引き続いてエクソーム解析へ移行している。また、これまでエクソーム解析を行っていた原因遺伝子変異未同定の家系において、得られたシークエンスデータに関して、表現型、各種データベースのアレル頻度や機能的変化予測、相互作用・関連分子機構に基づくソフトウェアを用いて、複数の家系で新規候補遺伝子変異の抽出を行った。その結果、複数の家系で病原性が高いと想定される候補遺伝子変異を抽出することができた。抽出した候補遺伝子変異に関して、家系内で疾患に連動して伝搬しているか確認を進める一方で、培養細胞株に候補遺伝子変異を導入した形質の解析を目指している。

原因遺伝子変異未解明の家系においては、現時点でその17%に候補遺伝子変異を見出している。原因遺伝子変異未同定の家系においては、引き続いてエクソーム解析を実施し、バイオインフォマティクスを用いて、新たな候補遺伝子変異を抽出し絞り込みを行った。現時点で複数の家系で異なる疾患候補遺伝子変異を見出している。疾患に連動して伝搬する変異であることを確認するため、候補遺伝子変異を有する家系内での遺伝子解析を進めている。また、培養細胞株に候補遺伝子変異を導入した形質の解析を行い、病原性が高いと想定される疾患候補遺伝子変異に対しては、人工多能性幹細胞(iPS細胞)由来運動ニューロンに目的変異を導入した細胞種選択的な病態の解明に取り組み、病原性検証プラットフォームの確立を目指している。計画に準じて、抽出した候補遺伝子変異に関して、家系内での遺伝子解析を進めつつ、機能解析法の確立を目指す。病原性が高いと想定された候補遺伝子変異に関して、部位特異的変異導入を用いて遺伝子変異体を樹立した後に、野生型(対照)および変異体を各種培養細胞に導入し、発現・機能解析を予定している。さらに、運動ニューロン選択的な解明のために、健常ヒト由来iPS細胞から分化誘導した運動ニューロンに遺伝子導入を行い、病原性を検証する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
海洋堆積物中微生物の有機物分解に果たす役割と底生動物への有機物転送への寄与の解明

海洋有機汚泥域に優占して生息する堆積物食性小型多毛類イトゴカイは,堆積物を撹乱することで微生物の増殖を促し,増殖した微生物を餌にしていると推測されている.本研究は、堆積有機物から微生物を経てイトゴカイに至る有機物の転送に注目しており,1堆積有機物の量・質の異なる海底環境において有機物分解に直接関係する細菌系統群を特定し、さらに2イトゴカイがその分解細菌を栄養源として利用しているか否かを明らかにすることを目的とする。研究成果は,海底の有機汚泥化の進行に伴って堆積物食性多毛類が優占する現象と海底環境の自浄作用メカニズムの解明に資するものであり,微生物-底生生物の相互の生態学をより深めることにつながる.これまでに以下の実験を行った,1.安定同位体標識法を利用した堆積有機物の資化細菌群の特定:沿岸域(瀬戸内海伊予灘)と有機汚泥域(愛媛県南宇和郡愛南町南部海域の養殖場)から堆積物を採取し,採取した試料に^<13>C標識基質6種類をそれぞれ添加して培養後に分析試料とした.2.堆積物中の有機物資化細菌群のイトゴカイによる摂食の評価:有機汚泥域から採取した堆積物を用いて同様の実験系を用意し,^<13>C標識物質添加して培養後,さらに人工的に培養したイトゴカイを添加し,実験終了後に堆積物とイトゴカイを分析試料とした.本年度は,堆積物とイトゴカイの試料の有機物量,アミノ酸組成,リン脂質脂肪酸組成とそれらの炭素・窒素安定同位体比の測定・分析を行った.また堆積物試料のキノンプロファイルを測定して細菌群集構造を解析した.現在,本研究の中核を担う資化細菌群集構造の評価に利用する炭素安定同位体標識法を用いたキノンプロファイル法に関して,測定精度向上を目指して分析条件を再検討している,条件検討後に上記試料の分析を進め,得られた結果を基に資化細菌群集の解析ならびに炭素安定同位体比の標識率から有機物の転送プロセスを評価する,海洋の有機汚泥域に生息する堆積物食性小型多毛類は,堆積物を撹乱して微生物の増殖を促し,増殖した微生物を餌にしていると推測されており,この現象はガーデニングと称されている.ガーデニング仮説を立証することは,微生物-底生生物の相互の生態学をより深めることに繋がる.本研究では,海底の有機汚泥化の進行に伴って堆積物食性多毛類が優占する現象と海底環境の自浄作用メカニズムについて有機物,微生物,多毛類の三者の関係を明らかにすることを目指している.平成23年度は以下の内容に取り組んだ.1)堆積物中の有機物量と細菌の量・群集構造の関係解析:瀬戸内海8海域(9試料)および愛媛県南宇和郡愛南町南部海域の養殖場周辺(13試料)から採取された堆積物の有機物量,アミノ酸組成,キノンプロファイル,リン脂質脂肪酸プロファイル(PLFA)を測定・分析した.キノンプロファイルに基づくクラスター分析により微生物群集の相違を定量化し,得られたグループごとに有機物量とキノン量の関係に相違が見られた.有機物量の増加に伴いAlphaproteobacteriaの存在割合が上昇する傾向にあることが示された.2)安定同位体標識法を利用した堆積物有機物を資化する細菌群の特定:微生物群集構造が大きく異なる沿岸域(瀬戸内海伊予灘)と有機汚泥域(愛媛県南宇和郡愛南町南部海域の養殖場)から堆積物試料を採取し,採取した試料に13C標識された基質6種類をそれぞれ添加して培養後に分析試料とした.現在,分析を進めている.3)堆積物中の有機物資化細菌群のイトゴカイによる摂食の評価:同様の実験系を用意し,13C標識物質添加後に培養し,さらに人工的に培養したイトゴカイを実験系に添加し,堆積物中の有機物が細菌を介して堆積物食であるイトゴカイに輸送されているプロセスを明らかにする実験を行った.現在,分析を進めている.海洋有機汚泥域に優占して生息する堆積物食性小型多毛類イトゴカイは,堆積物を撹乱することで微生物の増殖を促し,増殖した微生物を餌にしていると推測されている.本研究は、堆積有機物から微生物を経てイトゴカイに至る有機物の転送に注目しており,1堆積有機物の量・質の異なる海底環境において有機物分解に直接関係する細菌系統群を特定し、さらに2イトゴカイがその分解細菌を栄養源として利用しているか否かを明らかにすることを目的とする。研究成果は,海底の有機汚泥化の進行に伴って堆積物食性多毛類が優占する現象と海底環境の自浄作用メカニズムの解明に資するものであり,微生物-底生生物の相互の生態学をより深めることにつながる.これまでに以下の実験を行った,1.安定同位体標識法を利用した堆積有機物の資化細菌群の特定:沿岸域(瀬戸内海伊予灘)と有機汚泥域(愛媛県南宇和郡愛南町南部海域の養殖場)から堆積物を採取し,採取した試料に^<13>C標識基質6種類をそれぞれ添加して培養後に分析試料とした.2.堆積物中の有機物資化細菌群のイトゴカイによる摂食の評価:有機汚泥域から採取した堆積物を用いて同様の実験系を用意し,^<13>

C標識物質添加して培養後,さらに人工的に培養したイトゴカイを添加し,実験終了後に堆積物とイトゴカイを分析試料とした.本年度は,堆積物とイトゴカイの試料の有機物量,アミノ酸組成,リン脂質脂肪酸組成とそれらの炭素・窒素安定同位体比の測定・分析を行った.また堆積物試料のキノンプロファイルを測定して細菌群集構造を解析した.現在,本研究の中核を担う資化細菌群集構造の評価に利用する炭素安定同位体標識法を用いたキノンプロファイル法に関して,測定精度向上を目指して分析条件を再検討している,条件検討後に上記試料の分析を進め,得られた結果を基に資化細菌群集の解析ならびに炭素安定同位体比の標識率から有機物の転送プロセスを評価する,平成23年度は,堆積物中の有機物資化細菌の系統学的位置を明らかにすることを目的とし,堆積物中のアミノ酸組成と微生物相の関係解析を行い,細菌の利用しやすいアミノ酸を特定して,それを13C標識物質の候補に加えて安定同位体標識法により細菌系統分類群ごとの有機物利用を解析する予定であった.しかしながら,標識物質を実際に取り込むか否かは予備実験を何度か行う必要があり,実験系の立ち上げ自身に要する時間も考慮すると,時間に対して得られる成果に乏しいと考えた.そこで既往の知見を元に利用しやすいと言われているアミノ酸を複数とアミノ酸混合物,さらにグルコース,ピルビン酸といったアミノ酸以外の有機物も13C標識物質として用いることにした.それにより,実験に要する検討時間を大幅に短縮した.加えて複数のバイオマーカーで13Cの流れを評価することにより得られる結果の信頼性向上に繋がった.上記の理由から,平成24年度後半から平成25年度前半に予定していた実験を前倒しして実施できた.また,実験結果が予想される結果ではなくても,再実験をする時間を十分に確保することができた.これらの効率の向上には,安定同位体標識法を用いた研究に長けているオランダ海洋研究所(NIOZ Yerseke)の研究員らに協力を仰ぎ,研究体制をより強固にしたことが大きな要因である.予定を繰り上げて実験を行っているため,十分に目標を達成できる状況にある.[研究の推進方策]:本研究で計画していた実験は今年度にすべて終えたので,実験により得られた試料の分析・解析を進める.特に,3つある研究課題の内の2)安定同位体標識法を利用した堆積物有機物を資化する細菌群の特定および3)堆積物中の有機物資化細菌群のイトゴカイによる摂食の評価について,名古屋大学エコトピア科学研究所に出張しキノンの安定同位体比を測定し,オランダ海洋研究所に出張し堆積物,リン脂質脂肪酸,アミノ酸の安定同位体比を測定し,これらの結果とすでに得られている結果を統合して解析する.平成13年度に得られた堆積物中の有機物量と細菌の量・群集構造の関係について解析を進めて,夏に国際誌に投稿する.[研究を遂行する上での課題]:研究は計画よりも早く進んでいるが,期待される実験結果が得られなかった場合には,実験系を見直して再度実験する.今年度の次年度使用額(509,283円)の内,413,897円については4月支払いである.これについては,主に2月末から3月中旬にかけてのオランダ海洋研究所への出張と分析に要した費用にあたり,当初の計画よりも少額で済ませることができたために残額(95,386円)が生じた.翌年度は,今年度の実験により得られた試料の化学分析および遺伝子解析に要する物品費を多く計上している.出張費には,7月に滋賀県大津市で開催される2012 ASLO Aquatic SciencesMeetingにおいて安定同位体標識法に関して情報を得るための経費,9月にオランダ海洋研究所に各種バイオマーカーの分析および得られた結果の議論のための経費,名古屋大学でのキノンの安定同位体比測定および結果の議論のための経費を計上している.
九州地方におけるヤチグモ類の種分化と地理的変異に関する研究

本研究では知見に乏しい九州地方のヤチグモ類について調査をおこない,未記載種の発見,記載をおこなうとともに,地域ごとの分布状況,形態形質の地理的変異の傾向を精査し,これまでに多くの知見が得られてきた本州や琉球列島の状況と比較しながら,九州地方に生息するヤチグモ類の分布状況を解明することを目的とした。2010年10月の対馬での調査において,これまで雌のみが知られていたAlloclubionoides grandivulva (Yaginuma, 1969)オオアナヤチグモの雄を初めて得た。本種雄の記載論文はすでに日本蜘蛛学会誌Acta Arachnologicaに投稿し受理された。2010年11月に五島列島の中通島,若松島でおこなった調査により,これまで福江島でしか確認されていなかったPlatocoelotes uenoi (Yamaguchi & Yaginuma, 1971)ウエノヤチグモ(長崎県レッドリスト掲載種)を若松島で採集した。また福江島,久賀島,奈留島でのみ確認されていたCoelotes gotoensis Okumura, 2007ゴトウヤチグモを中通島で採集した。さらに2011年2月の宇久島での調査で,これまで平戸島でのみ確認されていたヒラドヤチグモが得られた。これにより五島列島の北端に位置する宇久島が,生物地理学的にみて平戸島に近いことが示唆された。本年度の調査結果と過去の情報をもとに,長崎県の主要な離島域(対馬,壱岐,五島,平戸)におけるヤチグモ類の分布状況をある程度掌握できたと同時に,40年間雄の正体が不明だったオオアナヤチグモを再記載することができた。2010年12月の鹿児島県における調査でCoelotes decolor Nishikawa, 1973ウスイロヤチグモに近似の未記載種を雌雄揃って採集した。過去の採集記録も含めて,本種が薩摩半島南部を除く鹿児島県全域と宮崎県南部にかけて生息することが明らかになった。現在新種として記載準備中である。またCoelotes unicatus Yaginuma, 1977サイゴクヤチグモが薩摩半島南端の開聞岳と大隅半島の鹿屋市で得られた。これにより,サイゴクヤチグモの九州における分布域がほぼ明らかになった。その他にCoelotes micado Strand, 1907ミカドヤチグモ,Coelotes yaginumai Nishikawa, 1972カミガタヤチグモ,Iwogumoa insidiosa (L. Koch, 1878)シモブリヤチグモTegecoelotescorasides (Boesenberg & Strand, 1906)ヤマヤチグモを採集することができ,ヤチグモ類の分布状況に関して空白域だった薩摩,大隅両半島での知見を得ることができた。その他にCoelotes micado Strand, 1907ミカドヤチグモ,Coelotes yaginumai Nishikawa, 1972カミガタヤチグモ,Iwogumoa insidiosa (L. Koch, 1878)シモブリヤチグモTegecoelotes

corasides (Boesenberg & Strand, 1906)ヤマヤチグモを採集することができ,ヤチグモ類の分布状況に関して空白域だった薩摩,大隅両半島での知見を得ることができた。
子宮内胎児発育遅延における糖輸送担体の発現並びに局在に関する細胞分子生物学的研究

子宮内胎児発育遅延(IUGR)の病態解明は周産期領域における大きな課題である。これまで私は、EGFの胎児発育における生理作用をEGF欠乏マウス動物モデルを用いて検討し、(1)母獣のEGF欠乏が脳重量が比較的保持されるasymmetrical IUGRをもたらすこと、(2)このIUGR胎児では、血漿中並びに臓器中のグルコース濃度が低下していること、(3)さらにその原因として、胎盤でのグルコースの選択的輸送障害が示唆されること、を明らかとしてきた。さらに本年度は、この動物モデルを用いて以下の事柄を明らかとした。【1】Western blot analysisによる、上記動物モデルでの胎盤のGLUT1,GLUT3の蛋白発現量の比較では、これら両者の胎盤における発現レベルには有意差を認めなかった。【3】胎児臓器においては、IUGR胎児では、肝臓ばかりか比較的重量の保持されている脳においても、GLUT1の発現が増加していることを明らかとし、IUGR胎児では、低血糖に対する代償反応としてGLUT1蛋白の発現増加が起きていることが推測された。
バブルリポソームと超音波によるsiRNA治療システムの開発

バブルリポソームの調製法(GMP対応、サイズ調整)を確立した。In vitroとin vivoにおいてsiRNAの効果を確認したが、十分なsiRNAの効果を発するためには、超音波照射条件、バブルリポソーム投与量など至適化が必要であった。膀胱癌治療では、マウス膀胱癌細胞のPLK-1に対するsiRNA導入によって抗腫瘍効果を検討中である。1バブルリポソームの調製法(GMP対応、サイズ調整)の確立:エタノールのみを用いたリポソーム製剤のGMP製造法を開発した。ガスの封入方法はGMPレベルでの大量調製を考え、バイアル瓶に高圧にガスを封じ込めた密閉状態にして強力超音波照射(27-45KHz、100W)で行う。2バブルリポソームへのsiRNAの会合:DPPC/DSPE-PEG_<2000>0Me(6 mol %)を構成脂質としたPEG-リポソーム(粒子径:150nm)を調製し、コレステロール修飾siRNA(Chol-siRNA)の組込みが可能であるか、アクリルアミドゲル電気泳動により検討を行った。その結果、Chol-siRNAは、室温で添加混合のみで容易にリポソームに組込まれることが明らかとなった。in vitro系において十分にRNAi効果の認められる未修飾型siRNA(siGL3)の8倍量となるChol-siRNAがリポソームに組込まれることも確認することができたのにに対し、未修飾型siRNA(siGL3)は、添加のみではリボソームに全く組込まれなかった。しかしながら、RNaseに対する優位な抵抗性は、認められなかったことから、PEGの鎖長を工夫することでRNase耐性を高める必要性が考えられた。3 siRNA効果のin vitro評価(レポータージーンを用いた評価):ルシフェラーゼやGFP遺伝子を恒常的に発現する細胞を用いて、上記で調製したsiRNA組込み・会合型バブルリポソームによる超音波siRNA導入効率を評価中。この結果を基にバブルリポソームの最適化を行う。また、PEGの先端にトランスフェリンを結合し、癌細胞にターゲティングして、その効果も検討する。1siRNA組込型リポソームの調製法とその評価:REV法によるコレステロール修飾siRNA(chol-siRNA)組込リポソーム(脂質組成DPPC:DSPE-PEG2000(94:6m/m))調製法を確立した。アクリルアミドゲル電気泳動、RNaseに対する抵抗性から、リポソームの膜内外にsiRNAの組込を確認した。組み込まれなかったChol-siRNAを超遠心で除くことが可能で、精製度を上げることができた。このリポソームのsiRNAの効果を検討したところ、単独では細胞への導入が低いためにほとんど効かないことを確認した。2siRNA組込型バブルリポソームの調製と評価:1で得られたsiRNA組込リポソームをバイアル瓶の中にパーフルオロプロパンガスと共に封じ込め、バス型超音波装置によってバブルリポソームとすることに成功した。外観は乳白色で、siRNA組込に用いているコレステロールの大小がバブルリポソームの調製に大きく影響することを見出した。詳細な検討の結果、コレステロール量として,脂質の10mo1%以上では、ガスを保持した安定なバブルリポソームが調製できなことが示され、10mol%以下に設定することが重要であることがわかった。ルシフェラーゼやGFP遺伝子を恒常的に発現する細胞を用いて、調製したsiRNA組込み型バブルリポソームによる超音波照射とsiRNA導入効率を評価中である。この結果を基にバブルリポソームの最適化を検討する予定である。また、PEGの先端にトランスフェリンを結合し、癌細胞にターゲティングしてその効果も検討する。1.siRNA効果のin vivo評価(レポータージーンを用いた評価)ルシフェラーゼ遺伝子発現腫瘍細胞を腹腔内または皮下に移植し、siRNA組込型・会合型バブルリポソームによるsiRNA導入効率を検討した。In vivoにおけるバブルリポソームおよび超音波照射条件の最適化を図った。しかしながら、十分なsiRNAの効果を発するまでに至らず、in vitroとin vivo間の超音波照射条件、バブルリポソーム投与量など至適化が必要であった。PEGの先端にトランスフェリンを結合し、癌細胞へのターゲティングについては、現在検討中である。2.腫瘍細胞に対するsiRNA導入による抗腫瘍効果の誘導ルシフェラーゼ遺伝子発現腫瘍細胞に対するsiRNA組込型・会合型バブルリポソームと治療用超音波照射について、siRNAの細胞内導入効果を明らかとするために,pDNAとsiRNAを同時に細胞内導入する共導入(コトランスフェクション)との比較を行った。組込型バブルリポソームでは、低用量から高用量のchol-siRNAが効率よく搭載可能で安定性が向上した。また、超音波照射に応答しキャビテーションを生じ、遺伝子発現抑制を発揮した。ある安全性の高い導入法とするためには,更なる超音波照射条件の最適化を図る必要性が考えられる。3.ヒト膀胱癌に対するsiRNA

導入による抗腫瘍効果の誘導PLK-1(Polo-like kinase-1)は細胞周期のうちG2/M期境界及びM期に特異的に発現するセリン・スレオニンキナーゼで、細胞分裂時に紡錘体形成、染色体分離および細胞質の分裂に関与する。現在PLK-1に対するsiRNAを作成して、ヒト膀胱癌モデルで検討中である。経尿道的にsiRNA組込型・会合型バブルリポソームを投与して、体外より非侵襲的に治療用超音波照射して効果を見る。
ケアマネジメント教育におけるノウハウ情報共有・活用効果の検証

ケアプラン策定過程におけるノウハウ情報共有システムを開発した。ノウハウ共有システムをケアの現場で2年間試用した結果を分析し、ノウハウ情報の表出過程において教育的な効果を得ることができた。また、ノウハウ情報の共有の効果は個人の能力の向上だけでなく、組織の活性化をもたらす可能性を確認した。これらの結果から、本システムはノウハウ情報の表出・共有に有効であると共に教育的な効果をもたらすことを確認した。我々はケアマネジメントを担う人材育成のためのコンピュータを利用した教育支援システムの開発の一環として,ケアプラン策定過程におけるノウハウ情報共有システムを開発した.熟達者が策定したケアプランを様々な形態で視覚化して,初心者に見せることで,その違いを気づかせることを考えた.この気づきの中にノウハウ情報が含まれると考えている.具体的には,熟達者がアセスメントの結果を読取った文書間の類似度を2次元に配置して視覚化した.また,観点の変更を行うごとに,類似度を計算し,その結果を2次元に配置した.さらに,気づきを促進させるために,初心者の読取り文書や一人のケア対象者を複数の人がアセスメントし,読取った文書を手本事例と同じ2次元に配置して比較検討することを可能にした.これまでの経過から本システムはノウハウ情報の抽出・共有に有効であることがわかった.短期間では精度の高い評価は難しいため,さらに,ケアの現場で1年間の試用を行っている.今年度はノウハウ情報抽出の教育的な効果についてインタビュー調査した.結果を分析して,教育的な効果が得られたことを国際会議にて発表した.なお,本研究発表が認められ"Advanced Learning"(IN-TECH)という本の一つの章として,執筆することが決定した.この本は印刷される他,インターネットを介して読むことが可能なものとして発行される.また,ケアプランの事例データをクラスター分析し,パターンの抽出を行い,その結果を利用した支援機能を装備した.我々はケアマネジメントを担う人材育成のためのコンピュータを利用した教育支援システムの開発の一環として,ケアプラン策定過程におけるノウハウ情報共有システムを開発した.熟達者が策定したケアプランを様々な形態で視覚化して,初心者に見せることで,その違いを気づかせることを考えた.この気づきの中にノウハウ情報が含まれると考えている.具体的には,熟達者がアセスメントの結果を読取った文書間の類似度を2次元に配置して視覚化した.また,観点の変更を行うごとに,類似度を計算し,その結果を2次元に配置した.さらに,気づきを促進させるために,初心者の読取り文書や一人のケア対象者を複数の人がアセスメントし,読取った文書を手本事例と同じ2次元に配置して比較検討することを可能にした.本年度はケアプランの事例データをクラスター分析し,パターンの抽出を行い,その結果を利用した支援機能を装備し,その結果を国際会議にて発表した.また,ノウハウ情報共有の実現と共有の教育的な効果について関連する学会の大会や研究にて発表した.オーストリアのIN-TECH社から出版された「Advanced Learning」の27章に「Educational Effect of Externalization of Know-how Information for Care Planning Processes」と題して,これまでの研究成果が掲載された.この本は電子ブックとして,Web上に公開され無料で閲覧,コピーができるようになっている.我々はケアマネジメントを担う人材育成のためのコンピュータを利用した教育支援システムの開発の一環として,ケアプラン策定過程におけるノウハウ情報共有システムを開発した。熟達者が策定したケアプランを様々な形態で視覚化して,初心者に見せることで,その違いを気づかせることを考えた.この気づきの中にノウハウ情報が含まれると考えている。具体的には,熟達者がアセスメントの結果を読取った文書間の類似度を2次元に配置して視覚化した。また,観点の変更を行うごとに,類似度を計算し,その結果を2次元に配置した。さらに,気づきを促進させるために,初心者の読取り文書や一人のケア対象者を複数の人がアセスメントし,読取った文書を手本事例と同じ2次元に配置して比較検討することを可能にした。本年度は開発したノウハウ共有システムをケアの現場で2年間に渡り試用した結果を分析し,システムの評価を行った。分析結果から,ノウハウ情報の表出過程において教育的な効果を得ることができた。また,ノウハウ情報の共有の効果は個人の能力の向上だけでなく,組織の活性化をもたらす可能性を確認することができた。これらの結果から,本システムはノウハウ情報の表出・共有に有効であると共に教育的な効果をもたらすことを確認することができた。これらの成果をInternational Conference on Knowledge Management and InjbmlationShahngで発表した.また,これまでの成果を情報処理学会の論文誌に発表した。
金属と有機分子のコインターカレーションによる物質創製と新規超伝導体の創出

本年度は2H-MoSe2にLiとエチレンジアミン(EDA)またはヘキサメチレンジアミン(HMDA)のコインターカレーションを試みた結果,超伝導転移温度Tc = 4.2 KのLix(EDA)yMoSe2とTc = 3.8 - 6.0 KのLix(HMDA)yMoSe2の2種類の新規超伝導体の合成に成功した。また,ソルボサーマル法を用いると,アルカリ土類金属がEDAに溶解することを発見し、初めてアルカリ土類金属とEDAのコインターカレーションに成功した。その結果、Tc = 6.0 - 7.2 Kの新規超伝導体Ax(EDA)yMoSe2 (A = Ca, Sr, Ba)を発見した。本研究では,MX2の一種である2H-MoSe2,1T-TiSe2,および2H-TaS2に金属と有機分子のコインターカレーションを試み,新規超伝導体を合成し,MX2におけるコインターカレーション効果ならびにTc上昇の可能性に関する知見を得ることを目的とした.また,1価から2価金属までの幅広いキャリアドープ範囲をカバーするための,新たなコインターカレーション手法の開拓も目的とし、ソルボサーマル法による2価金属のコインターカレーションにも成功した。それらの結果として,金属と有機分子のコインターカレーションにより,Tc = 2.4 - 7.2 Kの6種類の新規MoSe2系およびTiSe2系超伝導体の合成に成功した。金属と有機分子のコインターカレーションによるフェルミエネルギーにおける状態密度の上昇とフォノンのソフト化による電子格子相互作用の増大が超伝導の発現に寄与している可能性が高いと結論した。本研究の目的は、層状超伝導体FeSeに対してコインターカレーション(共挿入)により、金属と有機分子を同時に挿入し、層間距離dを伸長させ、かつ高い超伝導転移温度Tcを有する新超伝導物質を合成することである。現在まで、有機分子を直鎖であるエチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンを用いてdの長い物質合成に成功してきた。本研究においては、フェニル基を持つフェニルエチルアミンとアルカリ金属をコインターカレートした新しい物質Ax(C8H11N)yFe1-zSe (A=Li, Na)の合成に成功した。この物質は、Tc40Kを有し、dはFeSe系超伝導体で最も長い物質である。dとTcの相関を、FeSe単層膜試料も含め種々の物質を比較しながら考察すると、d≦0.9nmでは、物質の二次元性の増加と伴にTcは9Kから約40Kまで急激に上昇するが、d≧0.9nmでは、ほぼ一定になることが分かった。他方、遷移金属ダイカルコゲナイドTiSe2に対しても、金属と有機分子のコインターカレーションを試み、Tc = 4.2Kの超伝導体合成に成功した。金属のみ、または有機分子のみのインターカレーションによるTcと、共挿入した場合のTcをそれぞれ実験的に明らかにした。Pdを含む層状物質Ta2PdSe6に対して、コインターカレーションを試みTc=4.5Kを有する超伝導物質の合成に成功した。またこの物質は、金属によるキャリアドープは超伝導を阻害することが分かった。FeSe系超伝導物質でインターカレーションにより、層間長の長い物質を合成し、超伝導転移温度Tcを上昇させることを目的とした。今回、フェニルエチルアミンを用いたコインターカレーションで、この系最長の層間距離を有する物質の合成に成功した。そのため、層間距離とTcの相間を考える上で、大きく前進することができた。遷移金属ダイカルコゲナイドに対しても、初めて金属と有機分子のコインターカレーションを試みて、新しい超伝導体を合成することに成功した。以上の理由で、おおむね順調に進展していると考えている。超伝導転移温度Tcが8 Kである鉄系超伝導体FeSeに、アンモニアと金属を共挿入(コインターカレーション)すると、FeSe層間距離dが伸長し、Tcは43 Kに上昇した。本研究では、FeSeに対して、これまでの研究例が極めて少ないコインターカレーションをおこない、dをより伸長させて高いTcをもつ超伝導体の創製を目指す。dをより伸長させるために、種々の有機分子(エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、フェニルエチルアミン)とアルカリ金属をコインターカレートした試料を作製し、dとTcの相関を調べた。その結果、d < 8 Åではdが伸長するとTcが上昇し、d > 8 Åではdの長さによらずTcは一定になることが分かった。この結果は、スピン揺らぎの寄与によって電子対が形成されていると仮定し、FeSe系インターカレーション超伝導体のTcと電子キャリアドーピングまたはdとの関係を計算したGuterdingらの理論計算の結果とよく一致した。また、本研究で作製した試料を用いた核磁気共鳴の実験においても、スピン揺らぎの寄与を支持する結果となった。以上のことから、FeSe系超伝導体の電子対の形成には、スピン揺らぎが寄与していると結論した。他方、遷移金属ダイカルコゲナイドMSe2 (M=Ti, Mo)に対しても、同様のコインターカレーションを試み、いくつかの新規超伝導体の合成に成功した。これらの物質のフェルミ準位における状態密度D(EF)とTcの相関を調べ、D(EF)の大きい試料においてTcが高くなる結果を得た。