hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドーパミン作動性神経が調節する匂い嗜好変化の神経生理学的解析

また、このドーパミンの定量的な検出は、ドーパミン作動性神経全体だけでなく、一細胞単位でも成功し、詳細なドーパミン放出動態を明らかにした。このドーパミン放出は経験依存的な匂い嗜好の変化に必要となることも行動実験との組み合わせで明らかにし、さらには、カルシウムイメージングとの組み合わせで、行動・神経活動・神経伝達物質の放出の3つを同時に計測・定量化することに成功した。これら結果から、匂い嗜好の変化を担うドーパミンの新しい生理機能を見出した。経験依存的な嗜好の変化は人間から昆虫まで共通してみられる行動の可塑的変化であるが、その分子・細胞機構については依然として不明な点が多い。本研究はショウジョウバエの匂い連合学習をモデルに、経験依存的な匂い嗜好の変化に神経伝達物質のドーパミン、及び、ドーパミン神経がどの様に関わるか検証した。実験では、電気化学的手法を用いて、生体内のドーパミン放出を直接検出すると共に、カルシウムイメージング法を用いて神経活動を計測した。その結果、脳部位特異的なドーパミン放出様式の違いを検出し、これが経験依存的な匂い嗜好の変化に必要であることを明らかにした。触角葉のドーパミン受容体が経験依存的な匂い嗜好の変化に必要であることを明らかにしたが、ドーパミン作動性神経から触角葉へ実際、ドーパミンが放出されているか、さらにはキノコ体においてもドーパミンが放出されていのか、神経生理的には実際、不明なままである。これまでのところ、神経伝達物質の放出をSynapto-pHluorinを用いてモニターしようと試みたが、キノコ体では定量可能であった一方、触角葉ではうまくいっていない。そこで、Fast scan cyclic voltammetry (FSCV)という電気化学的手法を用いてドーパミンの放出を定量していく系を立ち上げた。Synapto-pHluorinはexocytosisをモニターする蛍光プローブであるため、ドーパミン作動性神経がドーパミン以外の神経伝達物質を放出していた場合、神経伝達物質種を同定することが困難となるが、FSCVはドーパミンそのものを同定し、また定量することができる。この手法を当初の予定通り、in vivo実験系へ適用し、触角葉及び、キノコ体でのドーパミン放出を同定する予定である。なお、摘出脳を用いたFSCV実験では、薬理的手法を用いてドーパミンの放出を確認しているため、すでに実験系は動きだしており、これまでの遅れは十分、取り戻すことが可能であると考えている。また、特定のドーパミン作動性神経クラスタからの分泌を可逆的に抑制するための遺伝子組換えハエを作成中である。この遺伝子組換えハエが完成することで、より詳細に経験依存的な匂い嗜好変化に関与するドーパミン作動性神経群の同定が行動実験、電気化学実験で可能となる。現在、一部行動実験を覗いて、ほぼ必要なデータが揃ったため、論文を記載している。今後はこの論文の投稿・受理を目指す。神経生理学イメージング実験から電気化学実験へシフトし、予定より物品費が多くかかる見込みであったため、旅費を大幅に抑制し物品費へ回した。実際、物品費は初年度の予定より大幅に増えたが、予定旅費全額ほどの増加ではなかったため、結果として次年度使用が生じることとなった。当初予定していた論文投稿と海外学会への参加を見送ったため助成金に次年度使用額が生じた。
重症先天性魚鱗癬、特に先天性魚鱗癬様紅皮症の病態、診断、治療に関する研究

先天性魚鱗癖様紅皮症(CIE)は角化異常症(角化症)のうち最も重症型であり、全身性の濔漫性鱗屑や過角化に潮紅、紅斑を主徴とする疾患である。本邦CIEの総括的な検討を行うために本研究グループを組織した。1.病型分類;CIEを含めた先天性角化症を幾つかのサブタイプに簡易分類する試みを行ない日本角化症研究会で検討した。今後は小児皮膚科学会などで小児科サイドからの意見を得た後に、全国大学病院と主要総合病院にアンケート用紙を送付し、患者の有無、診断とその根拠、治療法と予後などの現況につき調査を行なう予定である。2.遺伝子解析;(1)当院通院中の水疱型CIEの5症例において、表皮細胞の細胞骨格であるkeratin1と10の遺伝子異常を検出した。いずれも1Aregionのhot spotで変異が認められた。また、前症例においてgenotype-phenotype相関が有意に認められた。(2)非水疱型では当院通院中の1家系で膜型transglutaminas6の新しい遺伝子変異を検出することに成功した。3.辺縁帯にジスルフィド結合の形成異常を持つ非水疱型CIEの研究;非水疱型CIEの2家系においてDACM染色で組織学的に明らかなジスルフィド結合の形成低下とバリアー機能異常が認められた。これらの症例はジスルフィド結合を行う表皮sulfhydryloxidase(SOx)の活性低下が原因と考えられたため、(1)ヒト、及びマウスSOxの遺伝子クローニング、(2)SOxの生理学的な役割の検討を行ない論文報告した。4.角化症モデルマウスによる非水疱型CIEの研究(1)米国ベイラー医大Roop教授より供与されたロリクリン角化症モデルマウスでジスルフィド結合の形成、SOxの役割を検討した。(2)SOx角化症モデルマウスに関しては、マウスcDNAからgenomic DNAを予想してtargeting vectorを作成し、SOxノックアウトマウスを作成準備中である。5.非水疱型CIEの治療に関しての研究水疱型CIE(ネザトン型)に対するビタミンD3外用療法。非水疱型CIE(曲折線状魚鱗癬)に対するTacrolimus外用療法。紅斑角皮症に対するPUVA療法などを試み明らかな効果が認められたため、それぞれ論文報告を行う予定である。上記の成果はいずれも臨床に直接フィードバックされ、CIE患者の生命予後とQOLの改善のために寄与することができれば幸いと考えている。先天性魚鱗癬様紅皮症(CIE)は先天性魚鱗癬のうちでも最も重症型であり、「魚のうろこ」を思わせる全身性の瀰漫性鱗屑や過角化を主徴とする疾患である。病型としては常染色体優性の水疱型と常染色体劣性の非水疱型がある。

まず、今年度の研究予定として、1.水疱型、非水疱型の両タイプのCIEの原因となる遺伝子変異の同定、遺伝子変異のパターンと臨床像との比較解析を行った。当院通院中の水疱型CIE2症例において、keratin1と10の遺伝子異常を検索したところ、ともにkeratin10の1Aドメインcodon156に一塩基変異が発見された。この部位は、他にもう一例すでに報告されている本邦症例でも変異が発見された部位であり、日本人では本疾患のHotSpotであると思われた。一方、非水疱型CIEの一種である葉状魚鱗癬については、当院通院中の5家系の解析でも膜型transglutaminaseの遺伝子異常は発見されなかった。しかしながら、、免疫染色学的検討の結果、表皮細胞の最終分化に必要な周辺帯と呼ばれる細胞膜裏打ち構造の形成に大切なThiol Oxidaseの発現が認められない家系症例を見い出した。大部分の非水疱型CIEの症例では未だ原因遺伝子が同定されていない。今後、本研究グループは、本酵素の欠損がCIEを起こす可能性について総括的に検討を進めてゆく予定である。次に、2、本邦における患者数、治療の現状と予後の全国調査については、すでにアンケート用紙の作製が試みられているが、「日本皮膚科学会において統一された診断基準が完成されていない」という問題と「遺伝子解析の施行とプライバシー保持の問題」のため、アンケート用紙にさらなる改善の必要性がありと自己評価され、日本皮膚科学会が認定する角化症研究会にこれらについての討議を依頼することが提案された。このため、現在、各医療機関へのアンケート送付は一時保留としている。魚鱗癬は「魚のうろこ」を思わせる、全身性の溺慢性鱗屑や過角化を主徴とする疾患で、多くは生下時より発症する。近年の分子医学の進歩により重症の遺伝性魚鱗癬の原因遺伝子がいくつか同定されている。本年度の研究では、昨年度の研究に引き続き(1)当大学付属病院の皮膚科外来に来院した、水疱型(BCIE)、及び非水疱型(NBCIE)の先天性魚鱗癬様紅皮症の症例において、患者genomic DNAからkeratin遺伝子、transglutaminase(TGase)遺伝子を中心に変異検索を進めていきたい。特にBCIE症例では、keratin 2遺伝子の「遺伝子変異型-表現型」相関について昨年度は論文報告を行うことができた(Exp Dermatol,2000)。また、NBCIEの遺伝子変異検索については、免疫組織学、電顕などでTGase、及びsulfhydryl oxidase(SOx)など周辺帯と呼ばれる細胞膜裏打ち構造に重要な酵素の遺伝子発現、局在異常が認められる症例を5症例ほど発見することができた(一部報告済Int J Dermatol,2000)。特にTGase遺伝子では、現在、SSCPなどの方法でhot spotの変異について同定を急いでいる。SOxでは未だ遺伝子配列が決定されていない為に、表皮cDNA、genomic libraryからのcloningが必要となった。我々は昨年度、表皮SOxのcDNAを得ることに成功しており(J Invest Dermatol投稿中)、現在genomic libraryからのclonning、そして患者DNAからの表皮SOx遺伝子変異の同定についてもlinkage assayなどを用いて検討中である。次に、(2)本邦における患者数、治療の現況と予後の全国調査については、すでに作成したアンケート用紙に対して、更なる改善が必要と事前評価された。
縄文時代の石器利用体系を解明するための基礎的作業

本研究は、石器の表面観察を通じてその利用体系(=管理維持活動)を実証的に検討することを目的とし、三段階の作業を行った。第一段階として、複製剥片石器を実験的に摩滅させてその光沢面の観察を行った。まず、発掘後の人為的摩滅という要素を除去するべく、収納箱や手指との接触による摩滅光沢を観察した。その成果は以下の二点である。(1)遺物が通常の収蔵状態にある場合、稜線上の光沢を携行による摩耗の決め手とするのは危険である。(2)手擦れは、稜線を二百倍で検鏡しても二千回程度の指の前後運動では生成しない。続いて、石器が廃棄に至る過程で最も高い頻度で接触するだろう手指による摩滅実験をさらに重ね、複製石器を観察・検討した。その結果、稜線だけでなく剥離面内まで光沢が生じるには、光沢形成速度の速いサヌカイトでさえ数千回以上の指の前後運動を要することがわかった。従って、石器の体部に刃部とは分断されて観察されるE1ないしF2タイプ類似の光沢は、その石器の相当な作業量ないし活用時間を反映していると解釈できる。第二段階として、遺跡出土の石器の摩滅光沢の抽出を試みた。(1)主要剥離面よりも新しく形成された剥離面のうち、(2)石器の使用に伴う手指や柄の運動があまり関与しない複数の剥離面で、(3)面内に確認される摩滅光沢のタイプや線状痕が刃部のそれらと異なるものを検出し、(4)光沢のない面と合わせて合計3段階以上の表面変化度を認める、という作業である。これは、石器の管理維持活動を物語る多段階表面変化を抽出するべく基礎手順として提起されよう。北白川縄文遺跡群出土のサヌカイト石器ではこれを満たす資料はなかったが、別の縄文早期の遺跡出土の頁岩製剥片石器でそうした多段階表面変化を確認した。剥片石器の管理維持活動が初期定住社会でも確認され得たので、石器の利用体系には定住化によっても直接的には変化しない部分がある、と結論できる(=第三の作業の成果)。石器使用痕研究会に参加し、複製石器を対象にして顕鏡観察による石器使用痕の識別および分類についての知識を習得した。その後、複製石器を製作し、石器の前後運動などを実験的に行い、剥離面や稜に見られる摩耗痕跡を確認するべく肉眼・ルーペ・金属顕微鏡を用いた観察を行った。その結果、金属顕微鏡を用いると、短時間の連続運動によっても、対象物に直接はたらきかける部位(刃部およびその周辺)だけでなく行為者の手指が直接触れる部位(柄部ないし軸部)においても、剥片剥離によって形成された稜には、製作当初には存在しなかった摩滅光沢が確認された。また、一部の剥離面ではある種の鉱物に摩滅光沢が確認された。一方、対象物も手指もほとんど触れなかった部位は、製作当初の稜の鋭さがおよそ保たれ、摩滅光沢はほとんど形成されない。別の実験として、石器が廃棄後にどれだけ摩滅するか類推するために、複製石器を空の紙箱内で前後等に数百回スライドさせる実験も行い、同様に観察した。金属顕微鏡を用いると、突出した部位の稜には、製作当初には認められなかった摩滅光沢が形成されていることが確認された。この二種の実験によって、遺跡出土の剥片石器の摩擦光沢は使用や携行によって形成されたとは即断できない、という理解が導き出されるものの、一つの石器の中でどういった部位にどの程度の摩滅光沢が認められるかを詳細に検討することによって、その各部位の摩滅が使用によるものか、携行によるものか、遺物の発掘後の移動等によるものか、といった原因を推測することは理論的には可能になると思われる。しかし、遺跡の時期が限定されていることに加えて使用痕を観察しやすい黒曜石などの石器石材の同定結果が得られている資料を中心にして行った遺跡出土石器の観察では、部位別の摩滅の程度の違いを抽出するにはいたっていない。(1)主要剥離面よりも新しく形成された剥離面のうち、(2)石器の使用に伴う手指や柄の運動があまり関与しない複数の剥離面で、(3)面内に確認される摩滅光沢のタイプや線状痕が刃部のそれらと異なるものを検出し、

(4)光沢のない面と合わせて合計3段階以上の表面変化度を認める、という作業である。これは、石器の管理維持活動を物語る多段階表面変化を抽出するべく基礎手順として提起されよう。北白川縄文遺跡群出土のサヌカイト石器ではこれを満たす資料はなかったが、別の縄文早期の遺跡出土の頁岩製剥片石器でそうした多段階表面変化を確認した。剥片石器の管理維持活動が初期定住社会でも確認され得たので、石器の利用体系には定住化によっても直接的には変化しない部分がある、と結論できる(=第三の作業の成果)。
フリーラジカルを介した光フェントン試薬による新しい非特異的脳局所部位破壊法

平成12年度における研究実績は以下のとおりである。神経細胞のモデル細胞であるPC-12D細胞培養液中に光フェントン試薬(NP-III)を混ぜ、紫外線を照射してヒドロキシラジカルを発生させると、その後24時間の培養中有意に生細胞数は減少する。減少の程度は1μMのNP-IIIを30分間取り込ませ、2分間紫外線を照射した条件下で約40%である。なお、生細胞の染色はトリパンブルーにより行った。このようなラジカルによる細胞死を逆に防ぐ抗酸化作用につき、カルニチン、アセチルカルニチン、リポ酸及びアスコルビン酸を用いて検討した。1.カルニチンの作用:カルニチンをNP-IIIと同時にそれぞれ25、50、75、100μMの濃度で培養液中に混ぜたが、いずれの濃度でも対照と比べ生細胞数に変化はなかった。2.アセチルカルニチンの作用:アセチルカルニチンをNP-IIIと同時にそれぞれ25、50、75、100μMの濃度で培養液中に混ぜたところ、対照と比べ50μMの濃度で生細胞の数は有意に増加(すなわち減少の程度は約20%)した。このことからアセチルカルニチンには抗酸化作用のあることが明らかになった。3.リポ酸及びアスコルビン酸の作用:リポ酸(5、10、25、50μM)及びアスコルビン酸(2.5、5、7.5、10μM)は強力な抗酸化物質であるが、この系ではいずれの濃度でも抗酸化作用を示さなかった。4.生及び死細胞の可視化:生細胞及び死細胞を可視化するためにHoechst33342(生細胞、緑)とPerodium Iodide(死細胞、赤)で染色したところ、アセチルカルニチン投与の場合、死細胞(赤)が減少していることが容易に検出できた。平成10年度の研究における研究実績は以下のとおりである。光フェントン試薬(NP-III)が紫外線(366nm)に反応して、ヒドロキシラジカルを発生し、実際に神経細胞に障害を与えるのか否かを確認するために、神経細胞のモデル細胞であるPC-12細胞を用いて実験を行った。1.PC-12の培養液中にPBS(control)、1%アセトニトリル(NP-IIIの溶媒)、5、10、25及び50μHのNP-IIIを加え、30分後から30分間紫外線を照射し、その後通常の培養条件に戻し、24時間後の生存培養細胞数をトリパンブルー染色を行い、カウントした。control及びアセトニトリルを加えた場合には、紫外線照射の有無に関わらず、生存細胞数に変化はなかった。しかし、5μNのNP-III存在下では、紫外線照射を行わないときにcontrolとほぼ同程度生存した細胞が、照射時には約20%に減少した。また、10μM以上NP-III存在下では、NP-IIIそのものが培養細胞の生存に影響することが明らかになった。2.紫外線はそれ自身が細胞の生存に影響することが知られている。そこで、細胞の生存に影響しない適切な紫外線の照射時間を知るため、紫外線の照射時間と生存細胞数の関係につき調べた。controlでは紫外線を全く照射せず、紫外線照射群では5分から30分まで5分毎に照射時間を変えた。controlに比べ15分までの紫外線照射では生存細胞数に有意な変化はなかったが、20分以上では有意に生存細胞数が減少した。現在、紫外線照射時間を5分にし、NP-IIIの濃度と生存細胞数の関係につき検討中である。平成11年度における研究実績は以下のとおりである。新しい紫外線照射装置並びに神経細胞のモデル細胞として新たなPC-12D細胞を用い、次の結果を得た。1.PC-12D細胞に対する紫外線照射時間:紫外線照射そのものが細胞に障害を与えることから、PC-12細胞に照射する紫外線の照射時間を変え、PC-12Dに対する影響を調べた。その結果、紫外線を5分間以上照射すると非照射群に比べ有意にPC-12D細胞が障害されることが明らかになった。2.光フェントン試薬(NP-III)の毒性:光フェントン試薬であるNP-IIIそのものがPC-12D細胞に毒性をもつか否かを検討した。1μMのNP-IIIはPC-12D細胞の生存に影響しなかったが、2μM以上では対照群と比べ有意に細胞が障害された。3.NP-III存在下での紫外線照射:NP-III存在下で紫外線を照射(2分間)し、発生したヒドロキシラジカルがPC-12D細胞に与える影響につき検討した。検討したNP-III濃度0.5μMから2.0μMの範囲内では紫外線非照射群に比べ照射群で有意に生存細胞数が減少した。4.PC-12D細胞に対する過酸化水素の影響:過酸化水素はフリーラジカルを発生することでよく知られた薬品である。そこで、過酸化水素によるラジカルとNP-IIIにより発生するラジカルの強さにつき検討した。その結果、過酸化水素の濃度が10μMまでは過酸化水素はPC-12D細胞に影響しないことが判明した。3.の結果と比較すると、これはNP-IIIがかなり強力なラジカル発生作用をもつことを示す。

なお、生細胞の染色はトリパンブルーにより行った。このようなラジカルによる細胞死を逆に防ぐ抗酸化作用につき、カルニチン、アセチルカルニチン、リポ酸及びアスコルビン酸を用いて検討した。1.カルニチンの作用:カルニチンをNP-IIIと同時にそれぞれ25、50、75、100μMの濃度で培養液中に混ぜたが、いずれの濃度でも対照と比べ生細胞数に変化はなかった。2.アセチルカルニチンの作用:アセチルカルニチンをNP-IIIと同時にそれぞれ25、50、75、100μMの濃度で培養液中に混ぜたところ、対照と比べ50μMの濃度で生細胞の数は有意に増加(すなわち減少の程度は約20%)した。このことからアセチルカルニチンには抗酸化作用のあることが明らかになった。3.リポ酸及びアスコルビン酸の作用:リポ酸(5、10、25、50μM)及びアスコルビン酸(2.5、5、7.5、10μM)は強力な抗酸化物質であるが、この系ではいずれの濃度でも抗酸化作用を示さなかった。4.生及び死細胞の可視化:生細胞及び死細胞を可視化するためにHoechst33342(生細胞、緑)とPerodium Iodide(死細胞、赤)で染色したところ、アセチルカルニチン投与の場合、死細胞(赤)が減少していることが容易に検出できた。
神経堤細胞由来間葉系幹細胞と細胞集塊培養技術を用いた新規歯周組織再生療法開発

これまでに申請者らは、人工材料を必要としない細胞移植療法として、間葉系幹細胞(MSCs)と細胞自身が産生する細胞外基質(ECM)を利用して間葉系幹細胞集塊Clumps of MSCs/ECM complexes (C-MSCs)を樹立していた。本研究では、顎顔面の発生に関与する神経堤細胞(NCC)由来MSCsとこの細胞集塊培養技術を応用して、より効果的な歯周組織再生療法開発を目的とする。研究初年度では、ゼノフリー・血清フリー・フィーダー細胞フリーの条件(XF条件)でヒトiPS細胞からNCCを経てMSCsに高効率に誘導する方法を確定させた(XF-iNCC-MSCs樹立)。さらに、XF条件で集塊化させる方法を樹立した(XF-C-iNCC-MSCs樹立)。XF-C-iNCC-MSCsは骨髄由来MSCsからXF条件で作成されるXF-C-BMMSCsと比較して同等の多分化能を有していることを示した。また、MSCsのポジティブマーカーであるCD73, CD90, CD105を90%以上レベルで発現し、ネガティブマーカーであるCD14, CD11, HLA-DRの発現は0.1%未満であることを確認した。さらに、得られたXF-C-iNCC-MSCsの骨再生効果をSCIDマウス頭蓋冠欠損モデルに移植することで評価した。対照として、移植無し群、XF-C-BMMSCs移植群を用意した。その結果、XF-C-iNCC-MSCsの移植がXF-C-BMMSCsと同等の効果的な骨再生を促進することをマイクロCTおよびHE染色による解析によって明らかになった。さらに、ヒト特異vimentin抗体を用いた免疫染色の結果、移植されたヒト細胞が再生骨の骨内に認められた。これらのことから移植された細胞自身が骨細胞分化を起こすことによって骨再生を促進することが示された。本研究では、ヒトiPS細胞からNCCを経て得られるMSCsをXF条件で作成し、これに申請者らが独自に開発した集塊培養技術を応用し、歯周組織再生に効果的な立体的組織を生体外から作製・供給する技術開発基盤研究である。本研究課題申請時に計画していた内容で、XF-C-iNCC-MSCsに軟骨誘導を施し、その移植が軟骨内骨化を経てより効率的に骨再生を促進するかを調べる項目が未完となった。この項目は次年度に達成させる必要がある。以上のことから、本研究課題は概ね計画通りに進展していると考えられる。上述したとおり、初年度に未達成であった軟骨誘導を施したXF-C-iNCC-MSCsの細胞性質をin vitroおよびin vivoで確認する必要がある。特に、軟骨誘導を施されたXF-C-iNCC-MSCsの移植は、軟骨内骨化の様式を経て、大規模な骨再生を達成すると期待できる。この確認と並行して、当初の予定通り、3Dバイオプリンターであるレジェノバを応用して、4x4x4mmの型にXF-C-NCC-iMSCsを複合化することで、歯周組織再生療法に有効な立体組織の構築を試みる。実際には、XF-C-NCC-iMSCsや骨分化誘導XF-C-NCC-iMSCs、軟骨分化誘導XF-C-NCC-iMSCsを任意の配置で複合化させ、その組み合わせの結果得られる立体組織の機能評価をin vitroにて解析する。解析方法は、遺伝子発現をDNAマイクロアレイで、組織学的には免疫染色とマイクロダイセクションを用いて、部位ごとの細胞性質まで確認する。また、得られた立体複合組織を、免疫不全SCIDマウスの皮下に移植し、自発的な硬組織形成が得られるかを、マイクロCTおよび組織学的検討によって評価する。

さらに、ヒト特異vimentin抗体を用いた免疫染色の結果、移植されたヒト細胞が再生骨の骨内に認められた。これらのことから移植された細胞自身が骨細胞分化を起こすことによって骨再生を促進することが示された。本研究では、ヒトiPS細胞からNCCを経て得られるMSCsをXF条件で作成し、これに申請者らが独自に開発した集塊培養技術を応用し、歯周組織再生に効果的な立体的組織を生体外から作製・供給する技術開発基盤研究である。本研究課題申請時に計画していた内容で、XF-C-iNCC-MSCsに軟骨誘導を施し、その移植が軟骨内骨化を経てより効率的に骨再生を促進するかを調べる項目が未完となった。この項目は次年度に達成させる必要がある。以上のことから、本研究課題は概ね計画通りに進展していると考えられる。上述したとおり、初年度に未達成であった軟骨誘導を施したXF-C-iNCC-MSCsの細胞性質をin vitroおよびin vivoで確認する必要がある。特に、軟骨誘導を施されたXF-C-iNCC-MSCsの移植は、軟骨内骨化の様式を経て、大規模な骨再生を達成すると期待できる。この確認と並行して、当初の予定通り、3Dバイオプリンターであるレジェノバを応用して、4x4x4mmの型にXF-C-NCC-iMSCsを複合化することで、歯周組織再生療法に有効な立体組織の構築を試みる。実際には、XF-C-NCC-iMSCsや骨分化誘導XF-C-NCC-iMSCs、軟骨分化誘導XF-C-NCC-iMSCsを任意の配置で複合化させ、その組み合わせの結果得られる立体組織の機能評価をin vitroにて解析する。解析方法は、遺伝子発現をDNAマイクロアレイで、組織学的には免疫染色とマイクロダイセクションを用いて、部位ごとの細胞性質まで確認する。また、得られた立体複合組織を、免疫不全SCIDマウスの皮下に移植し、自発的な硬組織形成が得られるかを、マイクロCTおよび組織学的検討によって評価する。
遺伝子発現プロファイルによる多成分からなる和漢薬の薬効評価法の開発

多成分からなる和漢薬の薬効評価法は単一な物質を測定する従来の方法では限界があり、新しい方法の開発が必要である。発現遺伝子の網羅的解析はこのような目的にかなっていると考えられる。研究者はネフローゼを惹起するピューロマイシンアミノヌクレオシド(PAN)が活性酸衰の産生を増加させることを世界に先駆けて報告した。この系は薬剤の開発によくもちいられている。最近、活性酸素により遺伝子発現が調節されていることが判明してきている。そこでPANによる遺伝子発現を網羅的に解析し、変化のあった遺伝子のcDNAを乗せたDNAチップを開発し、これにより和漢薬の薬効を評価することを目的とした。正常ラットPAN処理ラット、の腎臓を用いて、薬剤を投与後45分後から15日後まで、経時的にcDNAライブラリーを作成(クローン数の概算は1000/ライブラリ程度)し、大量シーケンシングし、増減の認められた遺伝子のDNAチップを作成し、発現解析を行った。PAN処理ラット腎臓で特異的に発現変化する遺伝子の例を挙げると、ミトコンドリアの電子伝達系の遺伝子をはじめミトコンドリア遺伝子の増減、クレアチン合成に関与する遺伝子の発現増加が認められた。坑酸化物質メタロチオネインやグルタチオンペルオキシダーゼの遺伝子増加があり、PKCに関連するカルモジュリン2の増加が認められた。血液ではサイトカインの一種であるオステオポンチンの発現増加が見られた。動物実験モデルで変動するmRANの網羅的解析で興味深い結果が得られたが、人間の診断用DNAチップの開発にはラットの遺伝子に相当する人間用DNAチップを開発する必要があり、和漢薬の薬効評価は間に合わなかった。PAN、STZ処理ラット、正常ラットの腎臓を用いて、薬剤を投与した後45分後から15日後まで、経時的にcDNAライブラリーを作成(クローン数の概算は1000/ライブラリ程度)し、大量シーケンシシグを介した遺伝子発現プロファイルシステムにより発現解析を行った。その結果、PAN、STZ処理ラット腎蔵において過剰量の活性酸素の発生の原因と考えられる遺伝子発現の異常認められ、この遺伝子発現の変動はネフローゼや糖尿病における活性酸素生成の原因の一つになりうると考えられる。それに付随して活性酸素消去系遺伝子の発現がPAN、STZ処理ラット腎臓において同様に増加することが確認された。PAN処理ラット腎臓で特異的に発現変化する遺伝子としては、クレアチン合成に関与する遺伝子の発現増加が見られた。さらに、サイトカインの一種であるオステオポンチンの発現増加が見られた。これは、カルシウムイオンと結合して骨基質となることから尿路結石の原因物質として有名であるが、最近、細胞の伸展や細胞間接着に関与することが明らかとなっている。PANによる腎障害は□-actinin-4の阻害による糸球体毛細血管の足細胞間の接着が弱まることが原因であるとの報告もあり、オステオポンチンは□-actinin-4の働きを補う役割をしている可能性がある。この他にも数種、機能未知なものも含めPAN特異的な発現変化が見られる遺伝子が検出された。このように、未だ、公開できない部分が多いが、動物実験モデルで変動するmRANの網羅的解析で興味深い結果が得られた。ネフローゼを惹起するピューロマイシンアミノヌクレオシド(PAN)処理ラット、正常ラットの腎臓を用いて、薬剤を投与した後45分後から15日後まで、経時的にcDNAライブラリーを作成(クローン数の概算は1000/ライブラリ程度)し、大量シーケンシングを介した遺伝子発現プロファイルシステムにより発現解析を行った。その結果、PAN処理ラット腎臓において過剰量の活性酸素の発生の原因と考えられる遺伝子発現の異常認められ、この遺伝子発現の変動はネフローゼにおける活性酸素生成の原因のひとつに成りうると考えられる。

それに付随して活性酸素消去系遺伝子の発現がPAN処理ラット腎臓において増加することが確認された。PAN処理ラット腎臓で特異的に発現変化する遺伝子としては、クレアチン合成に関与する遺伝子の発現増加が見られた。さらに、サイトカインの一種であるオステオポンチンの発現増加が見られた。これは、カルシウムイオンと結合して骨基質となることから尿路結石の原因物質として有名であるが、最近、細胞の伸展や細胞間接着に関与することが明らかとなっている。PANによる腎障害はα-actinin-4の阻害による糸球体毛細血管の足細胞間の接着が弱まることが原因であるとの報告もあるが、オステオポンチンはα-actinin-4の働きを補う役割をしている可能性がある。この他、活性酸素の発生原因となりうるミトコンドリアの酵素群の遺伝子発現の異常が認められた.また、数種、機能未知なものも含めPAN特異的な発現変化が見られる遺伝子が検出された。このように、動物実験モデルで変動するmRANの網羅的解析で興味深い結果が得られた。このような結果から、多成分からなる和漢薬の薬効を検定するための、検討すべき多数の遺伝子が見出され、複雑系の薬剤の評価の新しいモデルができつつある.
鉄鋼スラグ由来陰イオン除去材の排水処理・汚染土壌処理への適用

平成30年度は、共沈法によって合成されたスラグLDH粉体を造粒する方法、およびLDH粉体と通水性を有するろ過材(ガラス繊維)とを複合化させる方法を詳細に検討した。これらを充填剤としてガラスカラムに詰め、連続的に有害陰イオン種の除去する操作を行った。有害陰イオン種を除去した後のスラグLDHに対して、酸性雨を想定した弱酸性の水溶液をこれらに連読投入することにより、促進試験による有害陰イオン種の再溶出性を評価した。昨年度に引き続き、スラグLDHの中に取り込まれた有害陰イオン種が再溶出しないように熱処理によって不溶化する方法についても検討を行った。ポリビニルアルコールをバインダーとして利用し、転動造粒を行うことやガラス繊維に噴霧することにより、LDHを複合化させたカラム充填材が調製できる条件を見出した。カラム充填物の細孔構造や通水性などの評価を行った。得られた材料を充填したカラムを作成し、三価ヒ素や六価クロム、四価セレンなどの有害陰イオン種を含む希薄水溶液を連続的に投入して、これらの連続除去試験を行った。有害物を保持する充填物に酸性雨を想定した模擬溶液を通液し、有害物の再溶出性を調べた。一連の実験結果から、有害陰イオン種の希薄水溶液や汚染土壌に対して排水基準値や溶出基準値に適応できる優れた除去プロセスを確立できる可能性が見いだされた。一方、有害イオン種を取り込んだLDHに対して、有害陰イオン種に応じて適切な条件で加熱処理を行うことにより、それらが再溶出されにくくなることがわかった。平成30年度の主たる検討項目について、概ね予定通りの研究成果が得られたと判断している。スラグLDHの造粒方法やガラス繊維への担持方法を見出すことができた。有害陰イオン種の希薄水溶液や汚染土壌に対する処理プロセスを確立し、実験室レベルで実証するための基礎的知見が得られた点に工学的価値があると考えている。次年度の研究展開に繋がる知見が得られたと考えている。これまでの研究結果を踏まえて、有害陰イオン種の排水処理や汚染土壌処理で考えられる実際の条件、たとえば、排水基準値や溶出基準値以下にまで有害陰イオン種を除去・不溶化するようなケースを考慮し、どのような処理方法を適用すべきかという工学的視点から検討を行う予定である。この種の検討から得られる解析結果を整理するとともに、最終的には、有害陰イオン種の除去・不溶化実験による解析結果の実証を行うことまでを計画している。研究協力者などの助言を得て、装置化やコスト面、ハンドリング性などの工学的視点から総合的な評価を加えたい。得られた研究成果を、国内外に向けて広く発信することを考えている。製鉄所で発生するいくつかの高炉スラグおよび製鋼スラグに対して、様々な固液比や酸濃度の条件で塩酸浸出を行った。様々なスラグの塩酸浸出挙動を調べると共に、層状複水酸化物(以下LDH)の出発原料となる塩酸浸出液に対して、化学組成や固液分離性などの観点からLDH原料としての適性を評価した。スラグの化学組成だけでなく、スラグの冷却履歴も塩酸浸出挙動や固液分離性に少なからず影響をおよぼすことが明らかになった。一連の実験結果に基づいて、LDH合成の原料に適したいくつかのスラグ浸出液を選定し、これらを出発原料に用いて共沈法と呼ばれる方法によりLDHの合成を行った。比較のために、スラグ組成を考慮した試薬由来LDHも併せて検討した。得られた生成物に対して、結晶構造の同定、粒度分布の測定、熱分解挙動の解析、比表面積の測定、表面構造の観察、化学組成の分析などを実施した。これらの研究結果から、スラグの化学組成に応じてLDHの合成条件を制御することにより、LDHを主成分とする陰イオン除去材が得られることがわかった。いくつかのスラグ由来LDHを用いて、水溶液中の有害陰イオン種(ホウ素、ヒ素、クロム、セレン)の除去試験を行った。一連の実験データをまとめて、工学的検討を行う際の基礎となる吸着等温線を得ることができた。スラグの化学組成に応じて適切な浸出条件やLDHの合成条件を設定することにより、希薄水溶液中の有害陰イオン種を効率よく除去できるLDHを調製できる可能性が示された。スラグの化学組成を考慮して合成した試薬由来LDHとその焼成物が、優れた陰イオン除去特性を示した。一部の有害イオン種に対して、除去後のLDHを加熱することによって再溶出されにくくなることがわかった。スラグLDH粉末の造粒物し、カラム操作によって連続的に有害陰イオンを除去できることがわかった。平成29年度の主たる検討項目について、概ね予定通りの研究成果が得られたと判断している。スラグの物理的、化学的性質に基づいて、適切な条件でLDHを合成するための基礎的な知見が得られた点に工学的価値があると自己評価している。比較試験として行ったスラグ組成を模した試薬由来LDHがユニークな陰イオン除去特性を示したことは興味深いと考えている。LDH粉末の造粒物に対して、カラム操作によって連続的に有害陰イオンを除去できる方法を確立した。メカニズムは明らかではないが、一部の有害イオン種に対して加熱処理による不溶化効果が確認できた。

平成30年度は、共沈法によって合成されたスラグLDH粉体を造粒する方法、およびLDH粉体と通水性を有するろ過材(ガラス繊維)とを複合化させる方法を詳細に検討した。これらを充填剤としてガラスカラムに詰め、連続的に有害陰イオン種の除去する操作を行った。有害陰イオン種を除去した後のスラグLDHに対して、酸性雨を想定した弱酸性の水溶液をこれらに連読投入することにより、促進試験による有害陰イオン種の再溶出性を評価した。昨年度に引き続き、スラグLDHの中に取り込まれた有害陰イオン種が再溶出しないように熱処理によって不溶化する方法についても検討を行った。ポリビニルアルコールをバインダーとして利用し、転動造粒を行うことやガラス繊維に噴霧することにより、LDHを複合化させたカラム充填材が調製できる条件を見出した。カラム充填物の細孔構造や通水性などの評価を行った。得られた材料を充填したカラムを作成し、三価ヒ素や六価クロム、四価セレンなどの有害陰イオン種を含む希薄水溶液を連続的に投入して、これらの連続除去試験を行った。有害物を保持する充填物に酸性雨を想定した模擬溶液を通液し、有害物の再溶出性を調べた。一連の実験結果から、有害陰イオン種の希薄水溶液や汚染土壌に対して排水基準値や溶出基準値に適応できる優れた除去プロセスを確立できる可能性が見いだされた。一方、有害イオン種を取り込んだLDHに対して、有害陰イオン種に応じて適切な条件で加熱処理を行うことにより、それらが再溶出されにくくなることがわかった。平成30年度の主たる検討項目について、概ね予定通りの研究成果が得られたと判断している。スラグLDHの造粒方法やガラス繊維への担持方法を見出すことができた。有害陰イオン種の希薄水溶液や汚染土壌に対する処理プロセスを確立し、実験室レベルで実証するための基礎的知見が得られた点に工学的価値があると考えている。次年度の研究展開に繋がる知見が得られたと考えている。今後は、有害陰イオン種の除去・不溶化プロセスの設計に重要な指針を与える工学的現象の把握と解明に焦点を当てる。前述のごとく、共沈法により合成されたスラグLDHの粉体を造粒したり、LDH粉体と通水性を有するろ過材(ガラスや紙の繊維など)とを複合化させてこれらをカラムに充填することにより、連続的に有害陰イオン種の除去操作を行うことが可能になる。平成30年度は、スラグLDH粉体の造粒や複合化と、それらを用いたカラム法による連続除去・溶出操作の最適化・高効率化を予定している。様々なバインダーを選定して転動造粒を行うことや、LDHとガラス繊維とを複合化させて充填材を調製することを計画している。得られた材料を充填したカラムを作成し、有害陰イオン種を含む水溶液を連続的に投入して、様々な通液条件にて連続除去・溶出試験を行うことを考えている。最終的には、陰イオン種の除去や再溶出に関する破過曲線の実験データを採取することを計画している。引き続き、スラグLDHの中に取り込まれた有害陰イオン種が再溶出しないように不溶化する方法について検討を行う。有害イオン種を取り込んだLDHに対して加熱処理を行うことにより、LDHと有害物質との間で固溶体を形成させて有害物質の不溶化を図ることを考えている。この際、LDH内のイオン種の再溶出量におよぼす熱処理温度および処理時間の影響について、そのメカニズムの考察とともに詳細に検討することを予定している。最終的には、有害陰イオン種の希薄水溶液や汚染土壌に対して排水基準や溶出基準に適応できるような優れた除去プロセスを確立することを目指している。
日本住血吸虫病の抑制に関する歴史的経験の整理と国際保健への提言

本研究は、東アジアや東南アジアにおける日本住血吸虫病の流行とその抑制に関する資料を体系的に収集・整理し、疫学、医療情報学、科学史などの研究者と協力してその歴史的経験を体系的にまとめ、それを国際保健や疫学、医療情報学の領域に提供することによって、人文社会科学的な観点からも感染症の抑制への貢献が可能であることを研究した。また、2013年の台風30号で甚大な被害を受けたフィリピン・レイテ島の被災資料の調査を行い、一部の資料の救助も行った。以上のように、本研究は、異なる領域との連携の可能性を示し、また被災資料に対する救助の実践などを通して、実学としての歴史研究の発展性や多様性を示した。本年度は、研究計画の共有化をはかるととともに中国における日本住血吸虫病対策に関する資料調査に重点に置いた。6月30日に第一回研究会を京都大学地域研究統合情報センターで開催して、二瓶直子氏(国立感染症研究所)と原正一郎(研究分担者)が報告を行った。二瓶氏からは日本住血吸虫病の発生や対策などについて、さまざまな角度からその研究成果の一端をお話しいただき、GISによる分析の可能性についても論じていただいた。原氏からは日本住血吸虫病やマラリアなどの感染症にかかわる医療情報をどのように分析するかについて、情報学的な立場から発言していただいた。報告後は研究分担者とともに今後の研究の具体的な計画を検討した。8月10日には総合地球環境学研究所において関連の研究会を開催し、GISの専門家である顧雅文氏(彰化師範大学)に「中国における日本住血吸虫症に関する歴史資料のDB構築とGIS分析」の報告をお願いし、主要な研究対象である雲南の住血吸虫病に関するデータを用いた研究の発展の可能性を議論した。また、データ・ベースの整備についての方向性の明確化と作業環境の整備の必要性を確認した。この中で、歴史的なデータと現状の疾病対策との有効な連関を示すアプローチを模索する重要性が指摘され、現地調査の際の留意点とした。以上を受けて、8月20日から28日には飯島および門司和彦(研究分担者)が中国・雲南省で聞き取りを含む現地調査を行った。また、2011年1月には、協力関係にある上海交通大学の教員らとともに総合地球環境学研究所においてワークショップを開催し、本年度の研究の総括と次年度以降の調査研究計画の検討を行った。昨年度に引き続き中国を中心に日本住血吸虫病を中心とする感染症対策に関する一次資料の収集と整理を進めた。中国江南地域については、上海交通大学の協力のもと県・市レベルの一次資料を収集し、整理した。雲南でも一次資料を収集し、関連文献の調査およびデータベース化、収集したデータのGISによる整理も進めた。それらの作業には、雲南大学および台湾の中央研究院台湾史研究所顧雅文氏の協力を仰いだ。一方、研究遂行上の問題点も明らかになった。日本住血吸虫病対策に関する歴史資料の整理およびデータベース化の過程で問題となったのは、以下のような点である。中国の資料言語は中国語であるが、文字については繁体字から簡体字への移行期の資料を対象としているため文字種が実質的に複数あること、手書きの資料については退色やかすれが多くみられ、癖字などが多く見られることなどである。こうした問題は予想以上に深刻であり、デジタル化(データ化)時の読解と入力の作業を困難にしている。ただし、その克服のための手法の検討もまた本研究の重要なテーマであり、今後も検討を試みる予定である。研究全体としては、着実に計画を進めている。雲南の感染症対策を含む医療保健制度に関する分析も進めることができた。そして2012年2月には協力体制にある上海交通大学および中央研究院、彰化師範大学の研究者や大学院生とのワークショップを開催し、2012年3月には感染症関連の重要な資料を収蔵している琉球大学医学部および沖縄県公文書館で調査を行った。この沖縄での調査は、日本住血吸虫病関係を中心としており、次年度以降の研究の発展に大きく寄与するものである。なお、本研究の研究総括と次年度以降の計画に関する会議を2012年2月10日に開催した。本年度は、日本住血吸虫病の流行状況の調査およびその抑制対策の歴史的推移に関しては、特にフィリピンに重点をおいて調査研究を実施した。具体的には、レイテ島のSchistosomiasis Control and Research Hospital等での調査を実施すると同時に、独協医科大学の千種雄一教授のサポートを得て、流行地での実地調査を実施した。日本住血吸虫病は、フィリピンでは依然として多くの患者が見られ、その対策は現在も重要な課題となっている。

フィリピンでの日本住血吸虫病対策では、戦後、多くの日本の医学研究者や開発援助団体が協力しており、今回の調査ではその詳細な実態を知ることができ、研究課題の達成のために重要なステップとなった。しかし、調査対象とした地域は、2013年11月の台風30号により甚大な被害を受け、多くの資料が破損し、海水による浸水資料となってしまった。レイテ島における被災した資料は、歴史資料としても、また現在の疫学的な状況の調査のためにもきわめて重要であり、この救助(データ・レスキュー)が緊急の課題である。こうした事情も含め、研究成果を2014年1月にマニラで開催された東南アジア医学史国際会議で発表した。国内においては、国立感染症研究所と目黒寄生虫館に収蔵されている感染症関連資料についての資料調査を行った。国立感染症研究所には多くの感染症研究者の関連資料が残されているが、今回は、小宮義孝を中心にその資料を確認し、大前比呂志教授のサポートを得て、保存措置等も実施した。本年度では終了できなかったため、この作業は次年度も継続していく予定である。目黒寄生虫館には、山口左仲、大鶴正満などの寄生虫学者の資料が収蔵されている。これらに関しても、資料ごとの状況を把握して保存措置などを行ない、アーカイブズ学的な手法にも留意して調査を進めた。本年度は、日本住血吸虫病を中心として、感染症が中国を中心とする東アジア(日本を含む)および東南アジア(ラオス、フィリピンなど)の社会に対して、どのような影響をおよぼしたかを調査し、検討した。本年度の具体的な調査先としては、国内は琉球大学医学部、沖縄県公文書館、総合地球環境学研究所(琉球大学医学部資料が一時的に保管されている)など、国外では、中国(上海、雲南)、台湾などの調査対象地域と資料を所蔵する関係機関であった。本年度の調査では、本研究に関連の深い医学研究者の残した一次資料についても系統的な整理を行った。このような資料は、経年という理由を含め、その資料が置かれている様々な事情により、現在、散逸や廃棄あるいは劣化の危機にさらされていることが少なくない。こうした調査は速やかに行なわれる必要があり、本研究では今後も継続してこうした資料群の把握と整理にとりくんでいく予定である。これらの調査研究の成果は、歴史学の研究成果とするだけではなく、民族衛生学会や日本寄生虫学会等での講演などの社会的発信を通じて、その公表と社会化を行った。研究分担者や在外研究者との研究交流では、2013年1月に上海交通大学で研究打ち合わせを行なった。また、同月には、京都で、本年度の研究の総括と本研究全体の中間的総括、および次年度以降の研究計画に関する会議を行なった。その結果、次年度は、本年度の研究・調査の成果を受け、(1)対象地域は、国外はフィリピン、国内は広島県片山地方を重点とする、(2)関連資料の調査・整理を引き続き推進する、(3)最終年度である2014年度に向けて研究を整理し、研究論文集などのかたちでの成果の公表を検討する、ことを重点項目とすることを決めた。最終年度である本年度は、昨年より引き続いて、フィリピン(マニラおよびレイテ島)での、日本住血吸虫病および抑制対策をめぐる関連資料についての調査研究を実施した。フィリピンでは、日本住血吸虫病は依然として抑制が難しい疾病である。また、2013年11月の台風30号によって甚大な被害を受けたことで、疫学的な条件が変化した可能性がある。同時に資料の浸水などによる被災も大きな問題である。
臓器移植における免疫制御剤ならびに免疫制御法の開発研究

(2)ACI(RT1^a)をドナー、Lewis(RT1^1)をレシピエントとする同所性肝移植において、以下の6群の正着期間を比較した。1群.無処置。2群.レシピエント手術中門脈血流遮断直前に抗ICAM-1抗体(1A29)、抗FAー1抗体(WT.1)各1mg/kgを投与。3群.移植後3日間FA5060.15mg/kgを投与。4群.抗体とFK506を併用。5群.移植7日前にドナー末梢血1mlを輸血(DST)。6群.DST時と移植時に抗体を各1mg/kg投与。100日以上の長期生着の得られた例でACI、BN(RT1^n)からの皮膚移植を行い、皮膚の生着期間を観察した。1群、2群で術後7日目に移植肝を取り出し、免疫組織染色、浸潤細胞のFACSを行った。抗体1回投与のみで生着期間は11.1日から30.6日へと延長した。1群の死亡時移植肝組織所見では強い急性拒絶反応がみられたが、2群では急性拒絶を思わせる所見はほとんどみられなかった。FK506と抗体の併用効果はみられなかった。DSTのみでは長期生着例は40%だったが、DSTと抗体を併用することで全例で100日以上の長期生着が得られた。長期生着例の皮膚移植で、ドナー特異的な寛容であるここが示された。術後7日目の免疫組織染色で抗体投与群では、グリソン域でのCD4陽性細胞、CD8陽性細胞の著名な減少がみられた。FACSでもCD4陽性細胞の消失が示された。イヌICAM-1、LFA-1抗原の作製は現在まで成功をみていない。1群.無処置。1.ラットACI(RT1^<av1>)からLEW(RT1^1)へ肝移植を行い、抗接着分子抗体(抗ICAM-1,抗LFA-1)を与えると、無処置対照群の平均生存日数が11.1±2.1(mean±SD)日(n=7)に対し30.6±14.5日(n=7)と有意に(p<0.01)延長する。また、肝移植前7日に1mlのドナー血輸血を行うと平均生存日数が84.6±75.2日(n=5)と延長するのに対して、術前輸血に加えて抗接着分子抗体投与を行うと平均生存日数は280日以上となり、全例移植肝は100日以上の永久生着を示した。このレシピエントラットにACIの皮膚を移植するとその皮膚は永久生着となったが、一方、3rd partyであるBN(RT1^n)の皮膚は生着せず、この免疫学的無反応性は、ドナー特異的であることが判明した。3.次にBBLの免疫抑制効果をイヌの同種腎移植で検討した。無処置対照群の平均生存日数は17.4±4.2に対し、BBL 100mg/kg/day2週間の投与により平均生存日数は24.6±5.6(p<0.05)となり、有意の生着延長が認められた。BBLの副作用は食欲不振、嘔吐など消化器症状と肺出血であった。

(1)新しく開発された免疫抑製剤Bactobolamine(BBL)のラット肝移植における生着延長に及ぼす効果であるが、ACIからLEWへのラット肝移植において無処置対照群の平均生存日数は10.9±1.0日に対して、BBL50mg,100mg,200mg/kg/day各投与群の平均生存日数はそれぞれ、13.9±2.9、19.1±8.3、29.1±15.4日であった。また、FK5060.08mg/kg/day投与群の平均生存日数は33.6±15.1日であった。これに対して、BBL100mg、FK5060.08mg/kg/dayの併用投与を行うと、7頭中5頭が100日以上生存し、100日以上を100日とすると平均生存日数は98.3±2.6日となり有意の生着期間の延長が認められ、しかも両薬剤の併用はcombination indexから判断すると、相乗的であった。(2)ACI(RT1^a)をドナー、Lewis(RT1^1)をレシピエントとする同所性肝移植において、以下の6群の生着期間を比較した。Group1.無処置。Group2.レシピエント手術中門脈血流遮断直前に抗ICAM-1抗体(1A29)、抗LFA-1抗体(WT.1)各1mg/kgを投与。Group3.移植後3日間FK506 0.15mg/kgを投与。Group4.抗体とFK506を併用。Group5.移植7日前にドナー末梢血1mlを輸血(DST)。Group6.DST時と移植時に抗体を各1mg/kg投与。ドナー特異的な寛容の誘導を確かめるため、100日以上の長期生着の得られた例でACI、BN(RT1^n)からの皮膚移植を行い、皮膚の生着期間を観察した。Group1、Group2で術後7日目に移植肝を取り出し、抗CD4、CD8、CD45R抗体による免疫組織染色、湿潤細胞のFACSを行った。抗体1回投与のみで生着期間は11.1日から30.6日へと延長した。Group1の死亡時移植肝組織所見では強い急性拒絶反応がみられたが、Group2では急性拒絶を思わせる所見はほとんどみられなかった。FK506と抗体の併用効果はみられなかった。DSTのみでは長期生着例は40%だったか、DSTと抗体を併用することで全例で100日以上の長期生着が得られた。長期生着例の皮膚移植で、ドナー特異的な寛容であることが示された。術後7日目の免疫組織染色で抗体投与群では、グリソン域でのCD4陽性細胞、CD8陽性細胞の著名な減少がみられた。FACSでもCD4陽性細胞、CD8陽性細胞の消失が示された。(1)ACI(RT1^a)をドナー、Lewis(RT1^1)をレシピエントとする同所性肝移植において、以下の6群の生着期間を比較した。Groupl.無処置。Group1、Group2で術後7日目に移植肝を取り出し、抗CD4、CD8、CD45R抗体による免疫組織染色、浸潤細胞のFACSを行った。DSTのみでは長期生着例は40%だったが、DSTと抗体を併用することで全例で100日以上の長期生着が得られた。