hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病とミトコンドリアＤＮＡ多型の大規模解析

ミトコンドリアDNA(mtDNA)の転写・複製の制御部位であるD-loop領域の約1kbpと電子伝達系複合体Iサブユニット6をコードする約1kbpをターゲットとして、上記役1500人の全配列を決定した。現在この配列データを基に、疾患との連鎖する多型について多変量解析を終えた。その結果、P値が0.01未満の多型を見出した。今後さらに長期にわたってフォローする予定。このSNPmtDNAと対照mtDNAを持つサイブリッド細胞を作製し、両細胞間のミトコンドリア機能やエネルギー代謝の変化の違いなどを解析する予定。(1)ミトコンドリアDNA多型:すでに前年の久山町住民の解析において、アルツハイマー群において有意に高いミトコンドリアDNA多型を見出している。コホート研究であるので、さらに今後非アルツハイマー群でその多型を持っている住民の経過の観察を続ける。(2)メタボローム解析系の構築:候補ミトコンドリアDNA多型の臨床的ならびに生化学的意義の解析のためには、統計学的な有意性だけでは不十分で、機能的な側面の解析が必要である。ミトコンドリアDNAはエネルギー代謝の中心である電子伝達系のサブユニットをコードしていること、現在アルツハイマー病が脳の糖尿病ともいわれるほどエネルギー代謝の変化が重要であることが認識されれていることを考えると、エネルギー代謝を中心とした代謝変化を定量的に解析できる系が必要である。そこで、LC/MS/MSとGC/MS/MSの系を用いて、エネルギー代謝を中心に約300の代謝産物が同定・定量できる系を構築した。(3)メタボリックシンドローム関連ミトコンドリアDNA多型:アルツハイマー病の発症機序とも関連するメタボリックシンドローム群で有意に低いミトコンドリアDNA多型についてもコホート研究として経過を観察中である。(4)ミトコンドリアDNA多型サイブリッドの作製:エネルギー代謝酵素は当然ながら、そのほとんどが核のDNAでコードされている。そのため、ミトコンドリアDNA多型の代謝への影響を評価するためには、核のDNAのバックグランドが共通でミトコンドリアDNAだけが異なる細胞(サイブリッド)を作成する必要がある。現在のところ1種類のミトコンドリアDNA多型について、ミトコンドリアDNAだけを置き換えたサイブリッドを作製した。そのサイブリッドについて、メタボローム解析を行ったが親株との差異を見出すことはできていない。<研究目的>九州大学の久山町コホート研究グループは、3000人以上のゲノムサンプルの収集を終え、長期前向きのコホートスタディーを新たに開始している。特筆すべきはこれら解析対象者全員について、生活習慣情報や一般検査情報に加え、糖負荷試験による精密な耐糖能情報が得られていることである。申請者は共同研究として、この大集団のミトコンドリアDNA配列を解析することで、ミトコンドリアDNA多型とアツツハイマー発症リスクとの関連を見出すことを目的としている。<研究成果>ミトコンドリアDNAの転写・複製の制御部位であるD-loop領域の約1kbpと電子伝達系複合体Iサブユニット6をコードする約1kbpをターゲットとして、上記3000人以上の全配列を決定した。現在この配列データを基に、アルツハイマー疾患との連鎖する多型について多変量解析を終えた。その結果、P値が0.0003の多型を一つ見出した。現在この配列データを基に、解析時点でアルツハイマー疾患と診断されたとの連鎖する多型について多変量解析を終えた。今後さらに20年程度コホート追跡の結果が必要である。臨床検査医学(1)ミトコンドリアDNAの多型解析から、非発症群と有意に差のある多型を見出せている。コホート研究であるので、さらに今後長期間の経過観察が必要である。(2)しかしながら、その多型のエネルギー代謝における機能的な変化は現時点では見いだせていない。P値が0.0003と有意に低いアルツハイマー病発症頻度が高いミトコンドリアDNA多型を見出している。(1)特に非発症群の経過観察を続ける。

(2)より多くの代謝産物が測定できるメタボローム測定系を構築する。(1)観察の継続今後住民3000人の観察を継続し、新たに発症するアルツハイマー患者において見出した多型の頻度が高いかを確認。(2)サイブリッドの作成核ゲノムが見出した多型を持つ細胞と持たない細胞株をサイブリッド手法を用いて作製。(3)サイブリッド細胞の解析各細胞のエネルギー代謝を含む細胞内代謝をメタボローム解析する。適切に使用したが次年度に有効に活用するため使用額が生じた。計画どうり消耗費、学会発表、論文作成に使用する。サイブリッド作成に使用する。
画像解析システムを応用した顎膜型重ね合わせ像観察による咬合分析

本研究は顎口腔系に特に異常を認めない第一大臼歯萌出期の小児を対象に萌出初期、萌出後期の経歳的歯列膜型および咬合接触点採取し画像解析装置に読み込み同一平面上で重ね合わせ、上下顎の対咬関係および咬合接触点の性状および動態を総合的に分析するものである。今回第一大臼歯萌出期の小児10名を被験者として上記方法を用い第一大臼歯萌出による歯列、咬合状態の変化についての解析を行い以下の結果が得られた。1、歯列弓長径、幅径は萌出後期において増大しており、角度計測についても増大する傾向がみられたことから、上顎切歯点を基準として遠心頬側方向に成長していることが認められた。2、ターミナルプレーン量は萌出後期に増大していたことから、垂直型から近心段型に変化し第一大臼歯の1級関係の咬合に対応することが認められた。3、接触点数については第二乳臼歯では減少し、第一大臼歯では有意に増加していた。接触面積については第二乳臼歯において増加し、第一大臼歯においては有意に増加していたことから、第一大臼歯の萌出に伴い第二乳臼歯主導型であったものが、第一大臼歯主導型に変化していくことが認められた。下顎第二乳臼歯における接触点の移動についてはターミナルプレーン量の増加を認めた場合遠心方向に移動し、ターミナルプレーン量が減少した場合、近心方向に移動する傾向が認められた。
植物個体における硫黄同化の分子統御機構の解明

1.S欠乏によってそのmRNAレベルが誘導される2種類のシロイヌナズナ硫酸イオントランスポーターAST68とAST101はそれぞれ低親和型、高親和型であることを酵母で発現した組み換え体によって証明した。2.新たに得られた硫酸イオントランスポーター遺伝子AST101は根に特異的に発現し、硫酸欠乏によってAST68よりも早い時期に一過的に誘導される。トランスジェニック植物におけるAST101プロモーター-GFPの発現は表皮及び皮層に見られた。従って、根における表皮から維管束への硫酸イオン取り込みは、異なった時間的、空間的な発現プログラムを持ったAST101とAST68の役割分担によってなされていることが示された。また、これらのレベルはo-アセチルセリンの添加によって誘導されることが示された。3.その他5種類の硫酸イオントランスポーターホモローグのうちAST82は葉緑体に移行することが示された。4.セリンアセチル転移酵素のなかで、細胞質に局在するアイソザイムはシステインによるフィードバック阻害をうけ、その阻害感受性はカルシウムイオンによって微調整されていることが示唆された。5.シロイヌナズナをS欠乏にすると細胞内のカルシウムイオンが一過的に上昇することがエクオリンを導入したトランスジェニック植物で示唆された。従って、S欠乏によって引き起こされる連続的な事象として、S欠乏→カルシウムイオン上昇→セリンアセチル転移酵素活性の脱抑制→o-アセチルセリン上昇→硫酸イオントランスポーター遺伝子AST101,AST68の発現誘導→硫酸イオン吸収増加、という仮説を提示する事ができる。
持続的な森林資源循環に基づいたカーボンニュートラル社会構築に関する基礎的研究

国内の森林を対象として持続的に多くのCO_2吸収量が見込まれる森林経営手法を検討した。炭素吸収機能を考慮した森林の経済的評価を行い年間平均CO_2吸収量が1990年比6%に相当する森林経営手法を提示した。また、森林経営活動によって吸収されるCO_2が将来の国内排出権取引市場で売却可能となった場合、排出権売却利益を見込んだ森林経営収支は現行の育林補助金と同等もしくはそれ以上の収支改善効果を示した。さらに、森林経営は省エネルギーなど他のCO_2削減施策における費用と比較して15分の1以下の費用負担で実施できる可能性を示した。2000年の建築分野における木材のマテリアルフローの把握に基づいて、建築木材に関わる総括的な炭素収支評価を行った。建築木材としての炭素蓄積量は379万t-Cであり、83%が木造建築物に蓄積されたものと考えられる。建築木材に関わる廃棄木材による炭素放出量は429万t-Cであり、そのうち76%が未利用間伐材、林地残材等の森林放置によるものである。また、建築木材の生産および輸送過程で消費される化石燃料による炭素放出量は297万t-Cと推計され、41%が輸入材輸送過程における放出であったことから、輸入材を国産材に代替した場合、約121万t-Cの炭素放出量削減が期待できることがわかった。さらに、建築物の平均耐用年数である30年を伐採後の植林による育林期間と仮定すると、将来解体廃棄された際の建築木材そのものによる炭素放出量は、この育林期間中の炭素吸収量で相殺され炭素放出にはならないことが確認できた。廃棄木材による炭素放出量も含めて建築木材に関わる炭素放出を相殺するために必要な育林期間は54年、化石燃料消費も含む建築木材フローに関連する総炭素放出量を森林の炭素吸収量で相殺するための仮想的な育林期間は74年と推定された。更新性資源である木材を他の非更新性材料に代替することは化石資源の消費抑制や二酸化炭素放出削減に効果的であるばかりでなく、森林の適切な伐採周期を維持して炭素吸収量を確保するためにも必要であると考えられるため、他材料への代替効果を評価していくことが重要であることが示された。木材利用とその炭素収支を、森林と社会の木材需給バランスを考慮した観点から評価するために、建築分野を対象として建築用木材の需要と供給のバランスを考慮しながら木材利用量を変化させるシナリオを検討し、今後の建築分野における木材利用に関わる炭素収支を分析した。国内の森林は、1990年時の森林蓄積を維持した上で現状伐採量の5倍以上の木材供給能力があり、日本が京都議定書で定められた目標を達成するために必要な炭素吸収量を確保した上で、建築分野における木材利用可能量を充分供給可能であることが確認できた。これを受けて、国内森林および建築分野における木材需給バランスを変化させるシナリオによって2000年から2050年までの炭素収支を評価した。木材利用によって誘発される副次的な炭素収支も含めた拡大炭素フロー評価の結果、次の点が明らかになった。1.建築用木材利用量の政策目標を達成できるシナリオである非木造・輸入材の1%を毎年木造・国産材に代替していく場合、建築用木材利用量が現状傾向のまま推移するBAUシナリオと比較して2050年に528万t-Cの炭素排出量削減効果があり、この炭素排出削減量は1990年国内CO2排出量の1.7%に相当すること。2.非木造・輸入材の5%を毎年木造・国産材に代替するシナリオでは、BAUシナリオと比較して2050年に1685万t-Cの炭素削減効果が見込まれ、削減量は1990年国内CO2排出量の5.5%に相当すること。3.建築用木材の政策目標を達成できるシナリオである輸入材・非木造の1%を毎年国産材・木造に代替していく場合、2000年から2050年までの炭素蓄積増加量は、現状傾向のまま推移するシナリオの1.24倍となること。4.非木造・輸入材の5%を毎年木造・国産材に代替する場合は、2000年2050年までの炭素蓄積増加量は、現状推移シナリオの1.98倍となること。地球温暖化緩和策として木材資源活用に着目し、木材資源の生産側と消費側である森林と社会基盤における相互依存関係を一体として包括的に捉え、社会基盤と森林双方の持続可能性を高める木材資源循環に関する包括的な研究を行った。木材伐採量・伐採周期といった森林管理手法の違いによって経年変化する二酸化炭素吸収速度と管理コストの分析を行い、森林の二酸化炭素吸収量と林業経営双方に最適な森林管理システムを検討し、京都議定書における森林分野の目標達成において効率的な森林経営の方向性を検討するとともに、今後100年間にわたる長期的な森林炭素収支も視野に入れた評価も試みた。本研究により以下の点が明らかになった。

(1)森林吸収源の取り扱いに関して、京都議定書の第二約束期間以降も現行のIPCC Default Approach(森林からの木材伐採を伐採時点で炭素排出と評価する方法)が採用される場合、日本国内の人工林では常時複層林型だけが持続的に炭素吸収量を確保できる森林経営手法となり、現状の国内人工林の状況を想定した弱択伐型は持続的に炭素吸収機能を維持することができない経営手法であること。(2)今後の本格的導入が検討されている国内排出権取引制度において、森林経営による二酸化炭素吸収量が排出権取引の対象として認められた場合、排出権売却利益を含めた森林経営収支は、弱択伐型および常時複層林型において現行の育林補助金と同等もしくはそれ以上の収支改善効果を示すこと。(3)二酸化炭素を吸収するための森林経営活動は、他の二酸化炭素削減施策(エネルギー転換施策、省エネルギー施策、自動車交通施策)を導入する際の限界削減費用(円/t-CO_2)と比較して1/15以下の費用負担で実施可能であること。
遺伝解析に基づいたヤクタネゴヨウの保全法の確立

ヤクタネゴヨウの種子生産特性の把握のために、屋久島破沙岳周辺における生残個体を対象に球果および種子の生産状況を5年間(19951999年)調査した。着果率は、22.0%32.9%と毎年変動したが、調査年による統計的差異は認められなかった。着果量は、1個体当たり平均10個ほどであり、1球果当たりの種子数も平均10粒程度と非常に少なかった。ヤクタネゴヨウの種子の充実率や発芽率は極端に低いことから、種子生産に関する諸特性がヤクタネゴヨウの更新に悪影響を及ぼしていると推察された。ヤクタネゴヨウの枯死要因を明らかにするために、屋久島破沙岳周辺と種子島全域における生残状況の調査を行った。種子島では、1999年に2個体の枯死が確認され、うち1個体の樹幹片よりマツノザイセンチュウが検出された。しかしながら、屋久島では、土壌崩壊などの自然撹乱以外の要因は明らかにできなかった。各集団におけるヤクタネゴヨウの球果の形態変異を明らかにするために、球果の5つの形質(生重、球果長、球果直径、総種鱗数、球果当たりの種子数)について解析した。各諸形質とも集団間に有意差が認められた。球果当たりの種子数を除いた4形質の平均値を用いてクラスター分析を行った結果、島の系統によって大きく2つのグループに分けられた。アイソザイム分析でも、集団毎にグループに分かれる結果が得られており、種子島と屋久島との間には遺伝的差異が存在する可能性が認められた。以上のことから、両島間での遺伝子交流すなわち花粉や種子等の持ち込みは、遺伝子汚染を引き起こす可能性があることから、慎重に対処すべきと考えられた。ヤクタネゴヨウの個体数減少の推移と枯死要因を明らかにするために、屋久島破沙岳周辺において4年間(19941998年)モニタリング調査を行った。調査対象とした165個体のうち、20個体の枯死が確認された。枯死の約30%が自然攪乱に起因する土壌崩壊に伴う流出および根返りであった。それ以外の枯死要因については明らかにできなかった。ヤクタネゴヨウの種子生産特性を明らかにするために、屋久島破沙岳周辺において19951998年に結実調査を行った。調査年における球果の着果率に有意差は認められなかった。また、豊凶について確認できなかった。ヤクタネゴヨウの球果生産は、個体サイズと密接な関係があり、胸高直径30cm以上、樹高10m以上の個体で着果率が高かった。しかし、球果および種子の生産数は他のマツ属樹種と比較して少なかった。これらのことから、ヤクタネゴヨウの種子生産量は非常に少なく、自生地での更新に重要な影響をおよぼしていると考えられた。屋久島と種子島のヤクタネゴヨウ集団について5酵素種7推定遺伝子座のアイソザイム分析を行い、ヤクタネゴヨウの遺伝的変異について検討した。種内および集団内における平均へテロ接合体率は、それぞれ0.160と0.136であり、裸子植物の平均値より低かった。遺伝子分化係数は0.150であり、本種の全遺伝的変異の15%が集団内に存在し、85%が集団間に起因していた。遺伝的距離をもとにしてクラスター分析を行った結果、集団は「種子島」、「屋久島高平岳、破沙岳」および「屋久島国割岳」の3つに分類された。これらのことから、ヤクタネゴヨウは集団間で大きな遺伝的分化が生じていることが明らかになった。

ヤクタネゴヨウの種子生産特性の把握のために、屋久島破沙岳周辺における生残個体を対象に球果および種子の生産状況を5年間(19951999年)調査した。着果率は、22.032.9%と毎年変動したが、調査年による統計的差異は認められなかった。着果量は、1個体当たり平均10個ほどであり、1球果当たりの種子数も平均10粒程度と非常に少なかった。ヤクタネゴヨウの種子の充実率や発芽率は極端に低いことから、種子生産に関する諸特性がヤクタネゴヨウの更新に悪影響を及ぼしていると推察された。ヤクタネゴヨウの枯死要因を明らかにするために、屋久島破沙岳周辺と種子島全域における生残状況の調査を行った。種子島では、1999年に2個体の枯死が確認され、うち1個体の樹幹片よりマツノザイセンチュウが検出された。しかしながら、屋久島では、土壌崩壊などの自然攪乱以外の要因は明らかにできなかった。各集団におけるヤクタネゴヨウの球果の形態変異を明らかにするために、球果の5つの形質(生重、球果長、球果直径、総種鱗数、球果当たりの種子数)について解析した。各諸形質とも集団間に有意差が認められた。球果当たりの種子数を除いた4形質の平均値を用いてクラスター分析を行った結果、島の系統によって大きく2つのグループに分けられた。アイソザイム分析でも、集団毎にグループに分かれる結果が得られており、種子島と屋久島との間には遺伝的差異が存在する可能性が認められた。以上のことから、両島間での遺伝子交流すなわち花粉や種子等の持ち込みは、遺伝子汚染を引き起こす可能性があることから、慎重に対処すべきと考えられた。
非線形振動を利用した電力貯蔵用超電導フライホイールの振動振幅の低減

本研究では超電導磁気浮上系の応用先の1つである電力貯蔵用フライホイールの運用において発生する振動問題の解決を目標として研究を行った.その際,浮上体と非接触で振動振幅を低減できる電磁シャントダンパと呼ばれるものに注目した.電磁シャントダンパは振動のエネルギーを電気エネルギーに変換および消散し,振動を抑えることができる.しかしながら一自由度振動系に対しての研究しかなされておらず,電力貯蔵用フライホイールのような回転系に対して適用する研究はなされていなかった.そこで,昨々年度に回転体に適用できる電磁シャントダンパを提案し,簡易モデルによる線形解析を行い振幅低減ができることを示した.本年度は上記ダンパの振幅低減効果の改良を行い,加えて,同ダンパの動作原理をより詳細に明らかにした.以下にそれらの研究の概要を示す.1.電磁シャントダンパの振動振幅低減効果の改良磁石の磁場分布を考慮したうえで,同ダンパを構成する磁石とコイルの最適な形状を導出した.2.電磁シャントダンパの動作原理の解明電磁シャントダンパは磁気ダンパと非常に良く似た構造をしているが,その動作特性は大きく異なる.そのため,電磁シャントダンパの改良のためにも,同ダンパの動作原理を明らかにする必要がある.そこで,電磁ポテンシャルを導入したうえで解析を行った.その結果,同ダンパが回転体に及ぼす力の性質は電磁シャントダンパの導体形状に大きく依存することを示した.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では超電導磁気浮上系の応用先の1つである電力貯蔵用フライホイールの運用において発生する振動問題の解決を目標として研究を行った。振動を抑制する方法として、振動物体にダンパ等を取り付けることが一般的に用いられるが、その場合超電導磁気浮上系の長所である非接触性が損なわれてしまう。そのため、「電磁シャントダンパ」と呼ばれるダンパに着目し、振動振幅を低減することを試みた。電磁シャントダンパを用いると、振動のエネルギーを電気エネルギーに変換し、振動を抑えることができる。しかしながら、非線形性を考慮した研究はなされていなかった。また、振動系に対しての研究しかなされておらず回転系に対しては研究されていなかった(電力貯蔵用フライホイールは回転系である)。そのため、平成26年度の研究はこの2つについて着目し研究を行った。テーマはそれぞれ、「振動系における非線形連成を利用した振動振幅の低減」と「回転系における振動振幅の低減」である。以下ではそれぞれのテーマについて概要を記した。1、振動系における非線形連成を利用した振動振幅の低減電磁シャントダンパの磁石の配置を工夫することにより、意図的に振動系と電気系間で非線形連成させた。線形連成させた系では振幅が大きく増大する振動数(共振点)が増える上、理論的に最適なパラメータを実現することが難しいという問題点があった。しかし、非線形連成を利用することにより、共振点を増やすことなく振動振幅の低減を行うことができ、さらに最適なパラメータの実現を容易にすることができた。2、回転系における振動振幅の低減従来の電磁シャントダンパをそのまま回転系に適用することは設置スペースや費用の無駄が多いため、効率的に振幅を低減できる適用法を考案した。その結果、高周波領域における振幅増大を招くことなく振幅を低減できることを理論的に示した。本研究では超電導磁気浮上系の応用先の1つである電力貯蔵用フライホイールの運用において発生する振動問題の解決を目標として研究を行った.その際,浮上体と非接触で振動振幅を低減することができる電磁シャントダンパと呼ばれるものに注目した.電磁シャントダンパは振動のエネルギーを電気エネルギーに変換および消散し,振動を抑えることができる.しかしながら一自由度振動系に対しての研究しかなされておらず,電力貯蔵用フライホイールのような回転系に対して適用する研究はなされていなかった.昨年度末に回転体に適用できる電磁シャントダンパを提案し,簡易モデルによる線形解析を行い,振幅低減ができることを示した.本年度は上記ダンパの振幅低減効果の実験的検証および改良を行った.また,回転体の復元力に異方性がある系についても同様に研究を行った.以下にそれらの研究の概要を記す.1.電磁シャントダンパの振動振幅低減効果の実験的検証および改良ダンパが回転体の振動振幅を低減できることを実験により示した.また,支配方程式を無次元化し,調和バランス法を用いて解析を行うことで,性能にかかわるパラメータを明らかにした.さらに,ダンパに設置された磁石の磁場分布を考慮したうえでモデリングを再検討し,その結果,ダンパの性能を向上させることができた.2.回転体の復元力に異方性がある系についてのダンパの適用回転体の復元力に異方性がある系についてダンパが有効であるかどうかを調べ,その結果,異方性がない系と同様に主共振の振幅が低減されることを解析および実験により明らかにした.

また,回転体の復元力に異方性がある場合,超電導体の電磁力の非線形性と相まって,非線形振動の一種である分数調波振動が発生することが知られているが,分数調波振動に対してダンパが有効であることを数値計算により示した.当初に提出した計画通り,回転体を非接触で低減できる装置を提案し,その効果を実証することができた.改良の余地はあるもののおおむね順調だといえる.本研究では超電導磁気浮上系の応用先の1つである電力貯蔵用フライホイールの運用において発生する振動問題の解決を目標として研究を行った.その際,浮上体と非接触で振動振幅を低減できる電磁シャントダンパと呼ばれるものに注目した.電磁シャントダンパは振動のエネルギーを電気エネルギーに変換および消散し,振動を抑えることができる.しかしながら一自由度振動系に対しての研究しかなされておらず,電力貯蔵用フライホイールのような回転系に対して適用する研究はなされていなかった.そこで,昨々年度に回転体に適用できる電磁シャントダンパを提案し,簡易モデルによる線形解析を行い振幅低減ができることを示した.本年度は上記ダンパの振幅低減効果の改良を行い,加えて,同ダンパの動作原理をより詳細に明らかにした.以下にそれらの研究の概要を示す.1.電磁シャントダンパの振動振幅低減効果の改良磁石の磁場分布を考慮したうえで,同ダンパを構成する磁石とコイルの最適な形状を導出した.2.電磁シャントダンパの動作原理の解明電磁シャントダンパは磁気ダンパと非常に良く似た構造をしているが,その動作特性は大きく異なる.そのため,電磁シャントダンパの改良のためにも,同ダンパの動作原理を明らかにする必要がある.そこで,電磁ポテンシャルを導入したうえで解析を行った.その結果,同ダンパが回転体に及ぼす力の性質は電磁シャントダンパの導体形状に大きく依存することを示した.今年度当初に提出した計画書では「研究実績の概要」の「1、振動系における非線形連成を利用した振動振幅の低減」を調べる予定であったが、それに加えて「2、回転系における振動振幅の低減」にとりかかることができたため、概ね順調であると言える。今年度得られた知見をもとに,さらなる改良を行っていく予定である.具体的には,電磁シャントダンパのコイルの巻き方,磁石の形状の最適化を行い,振動振幅低減効果を調べていく.28年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実績の概要」の「2、回転系における振動振幅の低減」にて理論的に示したことを実験によって実証する予定である。まずは一般的な回転系で発生する線形振動に対する低減効果を調べ、効果を確認次第、超電導磁気浮上系にて発生する分数調波振動・高調波振動などの非線形振動に対する振動低減効果を調べる。なお、今年度は平面運動に限って研究を行ったが、次年度は自由度を増やした解析を行う予定である。加えて、非線形連成を利用することのメリットが示されたので、これを回転体に適用する方法を開発していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
環境促進実験に基づく交通基盤施設のライフサイクルアナリシスに関する研究

本研究では,種々の長期間の環境促進実験を行い,材料および部材の劣化特性に与える環境要因の絞り込みと,構造物のライフタイムの間の長期間の劣化特性に関する基本データをまず収集した.主として,種々の環境要因についての長期間の環境促進実験を行い,暴露試験や理論的な考察から,劣化特性や寿命推定を行えるようにした.その後,性能設計においてライフサイクルアナリシスの考え方を取り入れる手法を検討した.すなわち,構造物およびそのネットワークレベルの建設,維持管理,廃棄,取り替えまでのライフサイクルを考えて,コスト,安全性・信頼性および環境負荷を考慮した設計システムを考案した.以下の環境促進実験を行い基礎的データを収集し,長期間の劣化特性を把握するとともに,ライフサイクルでの評価が行えるようにモデルを構築した.1)鋼材:供用70年後撤去された鋼橋の桁から切り出した劣化鋼板に塗装系(A, B, C, I塗装仕様)の再塗装処理を行った供試体を製作し,環境促進実験を行った.その結果と従来の暴露実験結果を使い,飛来塩分量をパラメータとした促進倍率を求めて再塗装の劣化モデルを作成した.2)平成15年度に購入した酸性雨複合サイクル実験装置を用いて,溶射およびめっきの金属防食処理した鋼板の酸性雨環境促進実験を行った.その結果に基づいて酸性雨環境下における橋梁用金属防食系の劣化モデルを作成した.3)ゴム支承:平成15,16年度に行った5つの環境要因(塩水噴霧複合サイクル,酸性雨複合サイクル,熱老化,光劣化,オゾン劣化)の環境促進実験結果などに基づいて劣化モデルを作成し,設置位置の環境を考慮したライフサイクルアナリシスを行い,ゴム支承の劣化寿命を推定した.また,耐震に対する性能照査設計法を提案した.以上1),2),3)の結果を総合的に検討し,環境要因,構造部材,防食,設置位置を考慮した交通基盤施設のライフサイクルアナリシス手法を提案した.本研究では,種々の長期間の環境促進実験を行い,材料および部材の劣化特性に与える環境要因の絞り込みと,構造物のライフタイムの間の長期間の劣化特性に関する基本データをまず収集した.主として,種々の環境要因についての長期間の環境促進実験を行い,暴露試験や理論的な考察から,劣化特性や寿命推定を行えるようにした.その後,性能設計においてライフサイクルアナリシスの考え方を取り入れる手法を検討した.すなわち,構造物およびそのネットワークレベルの建設,維持管理,廃棄,取り替えまでのライフサイクルを考えて,コスト,安全性・信頼性および環境負荷を考慮した設計システムを考案した.以下の環境促進実験を行い基礎的データを収集し,長期間の劣化特性を把握するとともに,ライフサイクルでの評価が行えるようにモデルを構築した.1)鋼材:供用70年後撤去された鋼橋の桁から切り出した劣化鋼板に塗装系(A, B, C, I塗装仕様)の再塗装処理を行った供試体を製作し,環境促進実験を行った.その結果と従来の暴露実験結果を使い,飛来塩分量をパラメータとした促進倍率を求めて再塗装の劣化モデルを作成した.2)平成15年度に購入した酸性雨複合サイクル実験装置を用いて,溶射およびめっきの金属防食処理した鋼板の酸性雨環境促進実験を行った.その結果に基づいて酸性雨環境下における橋梁用金属防食系の劣化モデルを作成した.3)ゴム支承:平成15,16年度に行った5つの環境要因(塩水噴霧複合サイクル,酸性雨複合サイクル,熱老化,光劣化,オゾン劣化)の環境促進実験結果などに基づいて劣化モデルを作成し,設置位置の環境を考慮したライフサイクルアナリシスを行い,ゴム支承の劣化寿命を推定した.また,耐震に対する性能照査設計法を提案した.以上1),2),3)の結果を総合的に検討し,環境要因,構造部材,防食,設置位置を考慮した交通基盤施設のライフサイクルアナリシス手法を提案した.以下の環境促進実験を行い基礎的データを収集し,長期間の劣化特性を把握するとともに,ライフサイクルでの評価が行えるように基本的なモデルを構築した.1)鋼材:塗装塗り直しの場合の劣化評価をするために,まず,バージン材に塗装をし,環境促進実験装置を使い錆を発生させ,その後,種々のケレンを行った供試体を作り,再塗装し,さらに環境促進実験を行い,防錆の劣化性能を見た.なお,環境促進実験は,S6サイクルの塩水噴霧複合サイクルを行った.その結果と従来の暴露実験結果を使い,飛来塩分量をパラメータとした促進倍率を求めるモデルを作成し,橋梁などの設置位置を考慮したライフサイクルアナリシスを可能とするモデルを作成した.2)酸性雨複合サイクルは,今後,中国における石炭利用が増したときの酸性雨被害について,その長期劣化予測をするためである.酸性雨複合サイクル実験装置を購入し,試験的な環境促進実験を開始した.3)鋼・コンクリート境界部:コンクリートに鋼材が埋め込まれた部位の腐食劣化の評価を行うため,部材レベルの供試体を作り,塩水噴霧複合サイクル実験を長期間行い,ライフサイクルアナリシスの基礎データを得た.4)ゴム支承:ゴム支承の5つのメーカーから,ダンベル供試体の提供を受け,5つの環境要因(塩水噴霧複合サイクル,酸性雨複合サイクル,熱老化,光劣化,オゾン劣化)の環境促進実験を行い,主たる環境要因の絞り込みを行い,熱劣化とオゾン劣化が重要であることを明らかにした.また,その劣化特性を明らかにして,ライフサイクルアナリシスの基礎データを得ることができた.特に,熱劣化については,アレリヌス式を用いた劣化予測を可能とするモデルを作り,橋梁などの設置場所の気温条件を考慮した劣化モデルを開発した.

平成15年からの環境促進実験を継続的に行い基礎的データを収集し,鋼材やゴム支承の長期間の劣化特性を把握するとともに,合理化橋梁と従来型橋梁のライフサイクルアナリシスを実施した.1)鋼材:種々のケレンを行った鋼材を再塗装し,環境促進実験を行い,その防錆の劣化性能結果をまとめて論文発表を行った.また,A, I, C塗装を持つ鋼材の長期環境促進実験を,S6サイクルの塩水噴霧複合サイクルで行った.ウェザロ試験片の下部に水平な素地露出部を持つものと,径の異なる円形形状の素地露出部を持つものを使い,素地露出部からの錆の進行などの劣化特性を明らかにした.これらの基礎的データによって,橋梁などの設置位置を考慮したライフサイクルアナリシスを可能とし,橋梁の維持管理モデルを構築できるよう検討した.2)平成15年度に導入した酸性雨複合サイクル実験装置を使い,溶融亜鉛めっきおよび3種類の金属溶射(亜鉛アルミ合金溶射,亜鉛アルミ擬合金溶射,アルミ溶射)の合計4種類の金属皮膜を持つ,鋼材の長期環境促進実験を行い,その特性を明らかにした.アルミ溶射がもっともよい性能を示した.3)鋼・コンクリート境界部:コンクリートに鋼材が埋め込まれた部位の腐食劣化の評価を行うため,部材レベルの供試体を作り行った,塩水噴霧複合サイクル実験結果をまとめて,論文発表を行った.4)ゴム支承:ゴム支承の5つのメーカーから提供を受けて行った,5つの環境要因(塩水噴霧複合サイクル,酸性雨複合サイクル,熱老化,光劣化,オゾン劣化)の環境促進実験結果を整理し,天然ゴム,クロロピレンゴム,高減衰ゴムなどの長期劣化特性を定量的に明らかにした.また,ゴム支承内部の劣化特性についても,ゴムブロックを用いた加熱劣化促進実験を行い,長期劣化特性を明らかにして,任意の環境条件でのゴム支承の剛性変化と減衰特性の変化を予測できるモデルを検討した.5)橋梁:I型桁橋,箱形橋,トラス橋について,合理化橋梁と従来型橋梁のライフサイクルアナリシスを実施し,ライフサイクルコストとライフサイクル環境負荷の特性を明らかにして,論文発表を行った.環境促進実験に基づく鋼橋用防食法の腐食耐久性評価:1)塗装塗り直しの場合の劣化評価をするために,バージン鋼材に塗装をし,環境促進実験装置を使い錆を発生させ,その後,種々のケレンを行った供試体を作り,再塗装し,さらに環境促進実験を行い,防錆の劣化性能を明らかにした.2)鋼橋の防食方法としてよく用いられている塗装系(A, C, I塗装仕様),金属溶射およびめっき防食処理を行った供試体を製作し,環境促進実験を行い,その結果と従来の暴露実験結果を使い,飛来塩分量をパラメータとした促進倍率を求めるモデルを作成し,橋梁などの設置位置を考慮したライフサイクルアナリシスを可能とするモデルを作成した.3)供用70年後撤去された鋼橋の桁から切り出した劣化鋼板に塗装系(A, B, C, I塗装仕様)の再塗装処理を行った供試体を製作し,環境促進実験を行った.その結果と従来の暴露実験結果を使い,飛来塩分量をパラメータとした促進倍率を求めて再塗装の劣化モデルを作成した.4)コンクリートに鋼材が埋め込まれた部位の腐食劣化の評価を行うため,部材レベルの供試体を作り,塩水噴霧複合サイクル実験を長期間行い,ライフサイクルアナリシスの基礎データも得た.
シャコガイの「糞」はサンゴ礁生態系を支える

熱帯の浅海域に生息する大型の二枚貝であるシャコガイは漁業資源として重要であり,わが国では養殖対象ともされている。シャコガイ類はサンゴ同様に共生藻(褐虫藻)を体内に共生させ,その光合成産物を得て生存している。これまでの観察により,シャコガイ類は大量の糞を放出するが,その中にはほぼ消化されていない褐虫藻が多く含まれることがわかっている。今年度はこの糞中に含まれる褐虫藻の状態(細胞内形態,光合成活性)を詳しく調べ,さらにこれら褐虫藻が共生ソースとしてアクティブなのかを再感染実験により調べた。実験室内でヒメジャコを飼育し,そこから放出される糞を回収し,顕微鏡型パルス変調蛍光光度計により光化学系IIの最大量子収率(Fv/Fm)を調べたところ,糞中の褐虫藻の活性はシャコガイ体内に共生しているポピュレーションと遜色ない光合成活性を保っていた。また,細胞内微細構造を観察したところ,特に消化を受けやすい葉緑体が健全な状態に保たれていた。これらから,糞中の褐虫藻はアクティブであると想定し,ヒレジャコ幼生に対して感染実験を行った。ヒレジャコ由来,ヒメジャコ由来両方の糞を与えたところ,何れもがヒレジャコ幼生に取り込まれ,活性の高い褐虫藻をより多く含むヒメジャコ由来の糞の方が共生率が高かった。糞を与えた場合の共生成立率は,これまで養殖現場で用いられてきた手法(親貝のホモジネートを与える)よりも高く,現場応用できる可能性も示唆された。シャコガイ糞中に含まれる褐虫藻が,形態的には健全であることは知られていたが,それが光合成活性を持ち,さらに別シャコガイに感染可能であることは今回の実験ではじめて明らかになった。7月からの研究開始により1年に満たずこれら成果を出すことができたので,想定以上に進展していると判断される。既に成果を2回の学会発表により公表し,論文としてもとりまとめ,国際誌に投稿中である。シャコガイ糞中の褐虫藻が共生ソースとしてアクティブであることが判明したので,今後は同糞中の褐虫藻が「サンゴ」に取り込まれ,共生できるかを調べていく。このため,2019年の5月のサンゴ産卵時期に石垣島滞在を予定している。もしサンゴにも共生するとなれば,その成果は非常に大きな意味を持つ;サンゴの多くの種は幼生時に外部から褐虫藻を取り込まなければならないが,これまでにそのようなソースがサンゴ礁海域に豊富に存在するとの報告はない。もしシャコガイの糞に由来するとなれば,サンゴ礁全体の健全性はシャコガイの存在によっても支えられていることとなり,多種多様な生物が支え合うサンゴ礁生態系の素晴らしさ・脆弱性を再認識することとなるだろう。また,サンゴ中心に捉えられてきたサンゴ礁保全のあり方にも一石を投じることにもなるだろう。

もしシャコガイの糞に由来するとなれば,サンゴ礁全体の健全性はシャコガイの存在によっても支えられていることとなり,多種多様な生物が支え合うサンゴ礁生態系の素晴らしさ・脆弱性を再認識することとなるだろう。また,サンゴ中心に捉えられてきたサンゴ礁保全のあり方にも一石を投じることにもなるだろう。実験がスムーズに遂行され,4回を予定していた石垣島訪問が2回で済んだこと,さらに,当初想定していなかった10月にヒレジャコが産卵する機会に恵まれ,実験に十分な量のヒレジャコ幼生が入手できたこと等,実験につきもののトライ&エラーが生じなかったことなどがあげられる。また,サンゴ礁学会が沖縄で開催され,石垣島での実験に合わせて学会に参加したため,その分の旅費も大きくセーブできた。翌年度分として請求した助成金と合わせ,5月中および9月にサンゴへの感染実験を集中的に行う予定である。また,室内飼育用の設備を整え,ラボ内で感染実験を行えるように整備する予定である。
幼児期における空想上の存在との出会い体験の意味

2年目にあたる2018年度は,以下の3点の成果を得た。第1に,サンタクロースが幼児においてどのように実在視されているかを探るために,幼稚園の4,5歳児クラスの幼児各20名を対象に,様々な時間・空間でのサンタクロースとの出会い経験等についてのインタビュー調査を実施した。調査の結果,4歳と5歳の間でサンタクロースに対する信念に変化はないが,その概念は変化し,5歳児は4歳児よりも洗練された概念を持つことにより,様々な時間・空間で出会うサンタクロースをより明確に区別していることが示された。第2に,クリスマス文化やサンタクロース神話の文化間で異なる受容の程度について明らかにするために,中国人留学生20名を対象に,それらの幼年期における認識や体験について尋ねる質問紙調査を実施し,過去に行った日本人学生の結果との比較を行った。調査の結果,幼年期におけるサンタクロース信念は日本人学生が90%に対して中国人留学生は50%に過ぎず,北部出身者よりも南部出身者の方がより信念の保持を経験していた。また,中国人留学生は日本人学生よりも,子どものサンタクロース信念に対して空想的,想像的に応じるのではなく,現実的に応じる傾向が見られた。第3に,昨年度と同様に,空想上の存在との出会いを含む実践について幼稚園・保育園でフィールド調査を行い,(1)クリスマス会に登場したサンタクロース,(2)節分の豆まき会に登場した鬼,(3)運動会・発表会前に登場した海賊・黒ひげ船長という3つの実践記録を得た。中でも,クリスマス会では,クリスマス登場後の子どもの会話を3,4,5歳児の各クラスで記録し,出会ったサンタクロースを幼児がどのように認識し,それは発達的にどのように変化するのかについての貴重な資料を得ることができた。2018年度に予定していた研究は概ね行うことができたが,2017年度に予定していた幼稚園・保育園を対象とした質問紙調査はまだ行えていないため(2019年度中に実施予定)。2019年度は,想像的探険遊びの実践が数多く行われていることが確認された地域の幼稚園・保育園を対象とした質問紙調査を行い,その内容や特徴,実践における留意事項等についてのデータを得る。併せて,フィールド調査も継続して行い,幼児期において空想上の存在との出会い体験が持つ意味についてより多角的に分析を進める。幼児期に多くの子どもはクリスマスや節分などの各種行事や遊び・活動を通して様々な空想上の存在との出会いを体験する。この種の体験は彼らの生活に多大なインパクトを与え,認識や感情の発達に影響を及ぼすことが予想される。そこで本研究では,幼児期に子どもは空想上の存在とどのように出会い,その体験を通して認識や感情の発達がどのように促されているかについて実証的に検討することを目的とする。2017年度は,幼児期における空想上の存在との出会い体験の意味について,発達心理学的観点及び保育実践学的観点から考察し,本研究課題を明確化するにあたって,以下の2点の成果を得た。第1に,関連する先行研究の文献資料及び幼児教育・保育現場の実践記録を収集し整理した。特に保育実践学的観点に関しては,その概要を論文にまとめ,学会誌に投稿した(2018年度内に掲載予定)。具体的には,空想上の存在との出会いを軸として展開する遊び(想像的探険遊び)に焦点を当て,その遊びが登場以来の約30年間の実践記録を収集・整理し,傾向や特徴,幼児教育・保育現場への貢献についてまとめた。第2に,幼稚園・保育園で登場する空想上の存在に関する実践の記述を得た。具体的には,幼稚園・保育園各1園で行われた空想上の存在が登場する行事(主にクリスマス会と節分の豆まき)に参加・観察し,実践の目的・方法・内容,子どもの様子,保育者の役割等について記録した。また,幼稚園で自然発生的に現れた「かっぱおやじ」という空想上の存在が子どもたちの間でどのように認識され,共有されていったか,実践の展開過程や家庭との連携等について質問紙調査やインタビューを交えながら縦断的に記録した。これらは今後のより大規模な質問紙調査やインタビュー調査での質問項目作成の参考になるだけでなく,園との協働による新たな実践の創造や実験計画の策定の基礎を与えるものである。三重県内の幼稚園・保育園を対象とした質問紙調査は行えていないが,すでに2018年度に予定していた研究の一部が進行できているため。

また,中国人留学生は日本人学生よりも,子どものサンタクロース信念に対して空想的,想像的に応じるのではなく,現実的に応じる傾向が見られた。第3に,昨年度と同様に,空想上の存在との出会いを含む実践について幼稚園・保育園でフィールド調査を行い,(1)クリスマス会に登場したサンタクロース,(2)節分の豆まき会に登場した鬼,(3)運動会・発表会前に登場した海賊・黒ひげ船長という3つの実践記録を得た。中でも,クリスマス会では,クリスマス登場後の子どもの会話を3,4,5歳児の各クラスで記録し,出会ったサンタクロースを幼児がどのように認識し,それは発達的にどのように変化するのかについての貴重な資料を得ることができた。2018年度に予定していた研究は概ね行うことができたが,2017年度に予定していた幼稚園・保育園を対象とした質問紙調査はまだ行えていないため(2019年度中に実施予定)。2018年度は,想像的探険遊びの実践が数多く行われていることが確認された地域の幼稚園・保育園を対象とした質問紙調査を行い,その内容や特徴,実践における留意事項等についてのデータを得る。併せて,いくつかの園に対してフィールド調査を依頼し,保育者へのインタビューや各種資料の提供により,幼児期において空想上の存在との出会い体験が持つ意味についてより多角的に分析を進める。2019年度は,想像的探険遊びの実践が数多く行われていることが確認された地域の幼稚園・保育園を対象とした質問紙調査を行い,その内容や特徴,実践における留意事項等についてのデータを得る。併せて,フィールド調査も継続して行い,幼児期において空想上の存在との出会い体験が持つ意味についてより多角的に分析を進める。(理由):平成29年度の計画のうち,フィールド調査は先行してスタートすることができたが,質問紙調査は実施することができなかったため,その分若干使用額が少な目で済んだため。(使用計画):平成30年度に行う質問紙調査に使用する予定である。平成30年度中の実施を予定していた質問紙調査を行わなかったため(代わりにフィールド調査を重点的に実施),質問紙作成のための紙代やインク代,通信費が発生しなかった。平成31年度はこれを確実に実施し,次年度使用額分はそれに充てる予定である。
高エネルギ-重イオンビ-ムの固体照射による超高分解能高電荷反跳イオン生成法の確立

エネルギ-幅の極めて低い低エネルギ-高電荷イオンの生成を目的として、高エネルギ-重イオンを固体表面数原子層の原子に衝突させ、衝突カスケ-ドと内殻電離との複合過程により高電荷イオンを得る手法を確立するため本研究課題を開始した。初年度は、バンデグラ-フ型加速器で加速したCイオンを用いて、入射イオンエネルギ-、電荷を変えながら反跳イオンの電荷分布と収率の測定を、タ-ゲット:C、Al、Ti、Ni、Cu、Mo、W、Auについてデ-タを取得した。予想したとおり高電荷の原子状ならびにクラスタ-イオンが効率よく生成された。最終年度は、その発生機構を明らかにするため、入射イオン種をC、Si、Geとし、また入射エネルギ-を大幅に変え得るようにタンデム型コッククロフトワルトン加速器を用いて実験を行った。タ-ゲットはAlおよびAl_2O_3に的を絞り、高電荷イオンの収率を入射エネルギ-の関数として積み重ねた。その結果、以下のことが判明した。1.1荷イオンについては、keV領域から引き続く弾性衝突過程によるものと考えられる。2.高電荷イオンの収率は、弾性、非弾性衝突のいずれかが支配的となる境界領域において最大となる。両方の衝突過程が等しく関与していると考えられる。3.クラスタ-イオンは、低エネルギ-領域においては弾性衝突過程により、高エネルギ-領域においては非弾性衝突過程を経て放出する。以上のように、MeV領域のエネルギ-を持つ重イオンの固体照射の場合、非弾性衝突の効果が現れ、従来のスパッタリング機構と異なっていることがはじめて明らかになった。エネルギ-幅の極めて低い低エネルギ-高電荷イオンの生成を目的として、高エネルギ-重イオンを固体タ-ゲット表面すれすれに入射させ表面第一層の原子との電子捕獲・内殻電離過程にともなう多重電離により高電荷反跳イオンを得る手法を確立するため本研究課題を開始した。当初の研究計画どおり、昭和六三年度に設置されたコッククロフト型タンデム加速器を活用して以下のように実験を進めた。1.ビ-ムラインに新たに真空槽を設け、加えてイオン分析用に磁石を取り付けた。2.この真空槽内に、本研究経費により設計製作した固体タ-ゲット装着部を、取り付けた。3.既存の分子ビ-ムエピタキシャル装置に、本研究経費により購入した成膜コントロ-ラ-を取り付け、1原子層単位で金属を蒸着できるように改造した。4.実験装置の組立を完了し、その性能試験を行った。5.加速器で加速したCイオンを用いて、入射イオンエネルギ-、電荷を変えながら反跳イオンの電荷分布と収率の測定を目下進め、タ-ゲット:C,Al,Ti,Ni,Cu,Mo,W,Auについて系統的にデ-タを取得した。本研究室で従来行ってきた気体タ-ゲットに比べ、固体タ-ゲットの場合は、クラスタ-イオンが非常に顕著に現れる。高エネルギ-重イオン照射による高電荷イオンならびにクラスタ-イオンの生成は、イオンー固体相互作用の根幹に関わる現象でもあり、さらに精度のよいデ-タを系統的に求めていく。エネルギ-幅の極めて低い低エルルギ-高電荷イオンの生成を目的として、高エネルギ-重イオンを固体表面数原子層の原子に衝突させ、衝突カスケ-ドと内殻電離との複合過程により高電荷イオンを得る手法を確立するため本研究課題を開始した。昨年度は、バンデグラ-フ型加速器で加速したCイオンを用いて、入射イオンエネルギ-、電荷を変えながら反跳イオンの電荷分布と収率の測定を、タ-ゲット:C、Al、Ti、Ni、Cu、Mo、W、Auについてデ-タを取得した。

予想したとおり高電荷の原子状ならびにクラスタ-イオンが効率よく生成された。本年度は、その発生機構を明らかにするため、入射イオン種をC、Si、Geとし、また入射エネルギ-を大幅に変え得るようにタンデム型コッククロフトワルトン加速器を用いて実験を行った。タ-ゲットはAlおよびAl_2O_3に的を絞り、高電荷イオンの収率を入射エネルギ-の関数として積み重ねた。その結果、以下のことが判明した。1.1荷イオンについては、keV領域から引き続く弾性衝突過程によるものと考えられる。2.高電荷イオンの収率は、弾性、非弾性衝突のいずれかが支配的となる境界領域において最大となる。両方の衝突過程が等しく関与していると考えられる。3.クラスタ-イオンは、低エネルギ-領域においては弾性衝突過程により、高エネルギ-領域においては非弾性衝突過程を経て放出する。以上のように、MeV領域のエネルギ-を持つ重イオンの固体照射の場合、非弾性衝突の効果が現れ、従来のスパッタリング機構とは異なっていることがはじめて明らかになった。
越境する社会科学からアプローチする比較日本文化研究

日本を普遍的に説明する枠組みを社会学、政治学、歴史学といった社会諸科学から「比較文化」をキーワードに設定して研究を行なっている。これをこの研究メンバーは「越境する社会科学」としているが、ここでいう越境はそれぞれのディシップリンを越境するだけではなく、現代日本社会が様々な越境現象から成り立っているとも考えている。本年度はとりわけ日本社会に生じている様々な市民運動とそのプロテストの様式に着目して研究を進めた。具体的には、研究代表者丹野清人は、2016年に横浜地裁が川崎市でのヘイトデモを禁ずる決定を行ったが、この決定に至るまでの川崎でのヘイトスピーチに対抗する運動とその運動に連動した地裁決定文、およびその決定を正当化する論理構成を明らかにした。分担研究者田中ひかるは、日本でのアナーキスト運動の中に同時代の海外との交流が絶えず新しい運動の様式をもたらすと同時に人的にもグローバルに広がりを持つ者であって、それがグローバルヒストリーとして解釈できることを明らかにした。分担研究者木下ちがやは911以後の反原発運動は、東アジアでの反原発運動と繋がりを持っており、海外からのインプットが国内の運動の動向にも影響を与えていることを明らかにした。分担研究者鳥山淳は、沖縄の基地問題に代表される社会問題が沖縄の置かれた日本国内の中での位置付けとアメリカにとっての位置付けとの二重の辺境性によって規定されるものであることを明らかにした。分担研究者堀江孝司は越境現象が日本の社会科学に与えている影響を研究し、分担研究者吉田舞はフィリピンの先住民族アエタを事例に海外からのNPOによる支援がかえって先住民族を貨幣経済に追い込み、貧困に導いていることを明らかにした。研究代表者丹野清人、分担研究者吉田舞は本研究費を用いて実施した研究成果の一部を活用して『「外国人の人権」の社会学:偽装査証、少年非行、LGBT、そしてヘイト』(吉田書店)および『先住民の労働社会学:フィリピン市場社会の底辺』(風響社)という単著を公刊している。また、分担研究者田中ひかるは編著者として『社会運動のグローバル・ヒストリー:共鳴する人と思想』(ミネルバ書房)を公刊している。このように書店で購入できる出版物としても複数の研究成果を着実に出している。また、分担研究者田中ひかる、分担研究者堀江孝司、分担研究者木下ちがやは、研究協力者杉本良夫と加藤哲郎とともにオーストラリア日本文化研究学会でパネルを一つ立てて、加藤哲郎をパネルのモデレーター、分担研究者が国際学会発表を行い、それに杉本良夫がコメンテーターとしてコメントを付ける、という海外での本研究の研究成果発表を行った。もちろん、このオーストラリアでの発表は全て英語でおこなったものである。このように本研究を実施している研究代表者、分担研究者、そして研究協力者は、書かれたものとしての研究成果を着実に出版に結びつけているし、かつまた海外での英語での研究発表も積極的に行っている。これらを鑑みれば、通常ならば本研究の進捗状況は当初の計画以上に進んでいると評価しても評価しすぎではないであろう。しかしながら、本研究の当初計画では、研究成果を英文出版に結びつけることとしていることを考えると、おおむねに順調に進展しているという評価にした。本年度までに研究成果についての日本語での活字化された文献としての発表および英語での口頭発表は着実に進んでいる。今後は各自の研究を着実に進めると同時に、当初計画通りに最終年次に英文文献として公表できるように、各自の研究の英文原稿化に取り掛かって行く。次年度が最終年次の一年前であるが、最終年次は英文での出版のみを目指すことにしているので、実質的な研究活動は次年度が最後の年となることになる。そのため、次年度はこれまでの研究を十分に反省した上で、できていない部分を各自は埋めていくことが求められる。「越境する社会科学」をキーワードに、社会学、政治学、歴史学そして地域研究から個別の研究テーマにアプローチした。第一に研究を進めたのが移動をめぐるポリティクスである。人の移動=移民労働や難民等を通して人間が移動することによってどのような社会問題を生じさせているのかということ、及び社会問題の移動・連携=反原発運動や反グローバル運動が国境を超えて連携・連帯することで一国内のみで生じていた時とどのような差異をもたらすかということの研究を進めた。第二に研究を進めたのが国際連帯の世界史研究である。19世紀から20世紀のグローバルな社会運動の一つとしてアナーキスト運動を捉え、この世界史的な展開の中で近現代の民主主義をめぐる運動も生じていたという観点から歴史の再検討を行った。第三に、第一及び第二の事実を把握するための理論研究を行った。本研究の研究成果は2016年度中に国際学会で二本の報告、日本国内でも複数の学会報告が行われている。2017年6月に開催されるオーストラリア・ウォロンゴン大学で開催されるJapanese studies association of Australiaの大会においてパネルを一つ立てることが決定されており、現在発表の準備中である。このように初年度の実績を今年度に着実に繋げており、研究課題の実行は順調に進行している。