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海軍軍楽長・吉本光蔵日記の研究―２０世紀初頭の日欧間における音楽情報交流

日記記事の裏付けをとるため、2011年8月連携研究者の平高典子氏とともにパリとベルリンで調査を実施し、現地でしか得られない貴重な資料を調査収集するとともに、吉本の居住地と新旧ベルリン音楽院の所在地などを確認した。調査結果は、後述する紀要論文に反映させた。なお、交付申請時には存在を把握していなかった吉本光蔵のドイツ語日記(1902年分)が東京藝術大学大学史史料室に寄贈されたため、写真撮影と活字化作業を専門家に依頼し、日本語日記の記述を補完するものであることを確認した。おもにベルリン留学時代の日本語日記から、ベルリン在住の日本人(比留間賢八・幸田幸・滝廉太郎らの音楽関係者、軍関係者を含む)やドイツ人(エッケルト一家、ベルリン音楽院関係者、踏舞会会員)との交友関係、ベルリンでの音楽生活(演奏活動、コンサートやオペラの鑑賞)の状況がわかり、軍楽学生を有するベルリン音楽院の軍楽教育が吉本の帰国後に進められた海軍軍楽隊の東京音楽学校への依託生派遣制度に影響したと思われることが明らかになった。また、1900年パリ万博への視察旅行、1901年の日本人によるベルリン興行(烏森芸妓一行、川上音二郎一座)およびベルリン大学のカール・シュトゥンプフ、エーリッヒ・フォン・ホルンボステルとの接触から、当時のヨーロッパで、現地での興行だけでなく吉本が持参した五線譜を通じても日本音楽の情報が流布し、音楽上のジャポニズム現象を呈していたことが確認された。以上の研究成果を『東京藝術大学音楽学部紀要』第37集に連名でまとめたほか、2011年11月の北京・中央音楽学院「世界音楽週」でのレクチャーでも一部を発表した。吉本のベルリン留学中に書かれた日本語日記およびドイツ語日記の読解がほぼ終わり、関連する論文をまとめたことにより、ベルリン音楽院で吉本が体験した「軍楽学生」制度が帰国後の海軍軍楽隊の東京音楽学校への依託生制度に影響を与えたことや、滞在中の日本音楽情報の発信状況が具体的に解明されたため。吉本のベルリン留学中の日記2冊について、購読は終了したが翻刻は1900年分が完了したにとどまり、1901年・1902年分については引き続き次年度も翻刻作業を継続する必要がある。その一方で、交付申請時に把握していなかったドイツ語日記が本学に寄贈されたことから、これを調査して内容を確認し、購読する上で必要な写真撮影等の作業を行い、専門家に依頼して翻刻を終えた。パリ・ベルリンでの調査を予定通り実施し、日本語日記の内容に現地での調査で得られた成果を盛り込んだ研究論文を平高氏と共同で執筆し、紀要論文にまとめた。ベルリン留学時の日記がほぼ解明できたのに対し、帰国後の日露戦争前後の日記の読解は遅れている。日露戦争に従軍した時の状況や、戦後に始まる日比谷奏楽への関与、平時における横須賀海軍軍楽隊の状況などについて、日記からできるだけ多くの情報を得るべく、最終年度はその読解を軸に作業を進めるとともに、留学時の日記のとりまとめを進めたい。平成24年度は、ベルリン留学時代の日本語日記の翻刻を行うとともに、ドイツ語日記を翻訳し内容把握に務め、両者を付き合わせる。帰国後の日記についても購読と翻刻を進捗させる。まだ見つかっていない吉本による俗曲の五線譜(明治20年ごろ海軍蔵版として印刷刊行したとの瀬戸口藤吉による証言あり)の探索をひきつづき行う。研究成果を国内の学会で発表する。遺族の意向を確認しながら、帰国後の日記読解とその整理およびベルリン留学時代の日記の翻刻をご取りまとめるために、謝金を使用する。また、関連する参考資料を購入あるいは複写で取り寄せる(物品費、史料複写費を使用)。学会で研究成果を発表するために旅費を使用する。ドイツ語日記の翻訳を依頼し(謝金を使用)、日本語日記の購読と翻刻を進める(謝金を使用)。日記の内容把握や追跡調査に必要な文献を購入する(物品費を使用)。研究成果の発表のために国内旅費を使用する。
シンク機能発現と物質変換

研究班を2グル-プに分け、それぞれシンク機能発現の遺伝的調節、およびシンク機能の調節因子を研究課題とした。第1のグル-プにおいて、葉緑体の機能調節機構を調べるため、大山はゼニゴケ葉緑体中の未知遺伝子の機能を光合成細菌の形質転換系を利用して解析し、小林はシロイヌナズナの組織やカルスを用いてDNAのメチル化と光合成抑制機構との関係を檢討した。典型的なシンク器官である種子について、南川はマメの種子の形成期および発芽時に大きな変動をみせる数種の貯蔵たん白や酵素の遺伝子の構造とその調節機構を調べ、平野はイネ種子のアミロ-ス合成を支配する遺伝子について、同様にその構造と分現制御の様子を解析した。茅野はダイズ種子の貯蔵たん白であるβーコングリシニンの遺伝子を他植物に導入し、ダイズにおけると同様にその発現が栄養条件によって支配されることをみた。新名も西洋ワサビのペルオキシダ-ゼ遺伝子のプロモ-タ-域を人為的に操作し転写活性の変化を調べた。第2のグル-プにおいて、シンク器官の形成促進物質について、吉原はキクイモ、タマネギの塊茎、鱗茎形成物質を検索し、日長による変動を調べた。一方、山根はタマネギの鱗茎形成の抑制にジベレリン(GA_1)が関与していることを確めた。橋本はヒヨスにおけるスコポラミン生成に関与するヒヨシアミン水酸化酵素の遺伝子を単離し、その5'上流域の塩基配列を決定した。ファイトアレキシンの生成に関し、西はニンジンの6ーヒドロキシメチル化酵素の性質を明らかにし、酵素の誘導に関わるエリシタ-の作用を検討し、上野はオオムギやエンバクのファイトアレキシンの単離、同定を進めた。庄野は細菌型オ-キシン合成系とされているインド-ルアセトアミド経路の植物における分布を調べ、果実形成期に活性が上昇することをみた。坂神も種子に特徴的な4ークロロIAAの役割について、その活性の変動を調べ、生合成経路の検討を進めた。
高性能イメ-ジセンサ-を用いる遺伝子発現の画像化

まずホタルのルシフェラ-ゼ遺伝子を導入したメダカについて発光を測定したところ、15検体中5検体からルシフェラ-ゼ発光反応に特徴的な発光が検出された。発光量は、各検体ごとに異なっており、発光のピ-ク値は多いものでコントロ-ルの100倍、小ないものでも約6倍であった。発光量の差があった理由は、ルシフェラ-ゼ遺伝子が導入されている細胞数が異なることや、またルシフェラ-ゼ遺伝子が導入されている染色体の位置効果の差に基づく転写量の差などが考えられた。マイクロインジェクションしたメダカ中でルシフェラ-ゼ発光したものは、環状DNAの場合33%、線状DNAの場合40%であった。また導入されたDNAの有無をサザンハイブリダイゼ-ションで調べたところ、線状DNAは80%、環状DNAでは67%であった。このように線状DNAの方がより効率的に導入されることが示された。トランスジェニックメダカの発生過程における遺伝子発現を解析すため、二次元の単一光子検出システムを用いて発光測定を行った。発光はルシフェリを添加してから約30秒間観察され、発光の分布は、目を除くほぼすべての領域から検出された。今回用いたベクタ-は、RSVーLTRを含んでいるが、これの組織特異的発現についてはトランスジェニックマウスを用いた研究例がある。これによると脚の筋肉、腹筋などで高発現する。したがってメダカからの発光は、体表面に広く分布する筋肉組織でルシフェラ-ゼ遺伝子が発現していることを示している。
若者のキャリア形成過程におけるジェンダー格差の国際比較-労働、教育家族政策より

日本、韓国、イタリアにおいて、20歳代後半の男女に対して同じ項目を用いた調査を実施することにより、教育、家族、就業の実態および意識に関する比較可能な幅広いデータを得ることができた。その結果、いずれの国においても職種や転職回数、就労意識にジェンダー格差がみられた。学卒者の労働市場参加はいずれの国も男女とも高いが、その後のキャリア形成における各国のジェンダー格差が何によって生じるかの分析を試みた。本研究では、学業を終えた若者が職業を獲得し、社会に適応していく際に、具体的にどのような職業探索活動を展開してキャリア形成を行っているのか、その際に、ジェンダーによる格差がどのように現れるのか、また、そのことは当該社会の構造とどのように連動しているか、ジェンダー格差の解消に向けた取り組みはどのようになされているかについて、イタリア、韓国、イギリス、オランダ、スウェーデンなどと日本を比較し、検討するというものである。平成18年度は、当初予定では(1)先行研究レビューと調査枠組みの設計、(2)各国のカウンターパートの形成、(3)調査票の作成、を研究実施計画の骨子としていたが、予算規模が申請より縮小されたこと、質問紙調査のサンプリングに当初見込みをはるかに上回る予算の計上を余儀なくされたことをふまえて、当初計画の微修正を行った。その結果、平成18年度は、(2)の海外のカウンターパートの形成に際して調査担当者と打ち合わせを行う規模を大幅に縮小し、(1)および(3)にエフォートを傾注した。すなわち、(1)毎月1回のペースで共同研究者全員が集まり、研究会(通称CG研)を開いて、先行研究のレビューを行いつつ、調査枠組み設計のための検討会議を定期的に開催した。(2)9月に、イタリアのトレント大学を訪問し、イタリア共同研究者と共同研究のあり方と方法を協議した。(3)質問紙調査票を作成し、国内質問紙調査のためのサンプリングを首都圏にて実施した。さらにその他に、海外の最新動向を情報として収集するために、研究代表者の岩上と研究協力者が、9月にフランス・マルセイユで開催されたEuropean Research Network on Transition in Youth(国際ワークショップ)に参加して、若者のキャリア形成に向けたトレーニングと支援をめぐる参加各国(14ヵ国)の発表にもとづき、各国の研究者と意見交換を行った。本研究の目的は、学業を終えた若者が職業を獲得し、社会に適応していく際に、具体的にどのような職業探索活動を展開し、どのようにキャリア形成を行っているのか、成人移行期のライフコースに即して考察することである。またその際に、ジェンダー格差がどのように現れるかについて国際比較を行うことも目指している。平成19年度は、国内で構造化質問紙調査(「若者のキャリア形成に関する国際比較調査」)を実施した(首都圏100地点、層化無作為抽出による、対象は25-30歳男女5000サンプル、郵送法、回収数980、回収率19.6%)。現在、第一次データの分析中である。またこれと平行して、若者のキャリア形成のありようと、その際のジェンダー格差の比較を試みるために、日本と同じく少子化でかつ若者の離家が相対的に遅いとされているイタリア(ヨーロッパ)と、同じく少子化で教育キャリアの形成過程から熾烈なことが知られている韓国(アジア)においても、同じ項目の質問紙調査を、それぞれのカウンターパートと協議しつつ実施した。さらに、イタリアと韓国において、ヒアリングも実施した。イタリアでは、ミラノ、フィレンツェ、ローマを中心に、若者研究の専門家、大学の就職担当者、大学生等にヒアリングを実施する一方、イタリア側カウンターパートのトレント大学研究者と細かいデータの検討および情報交換を行った。韓国では、ソウル市を中心に、韓国女性開発院の研究者および機関担当者へのヒアリングを実施、同じく共同研究の韓国側カウンターパートと協議を重ねた。次年度(最終年度)は、上記のデータをもとに国際比較分析を行う予定である。本研究は、学業を終えた若者が職業を獲得し、社会に適応していく際に、具体的にどのような職業探索行動を展開し、どのようにキャリア形成を行っているのか、成人移行期のライフコースに即して考察することを目的としている。またその際に、ジェンダー格差がどのように現れるかについて国際比較を行うものである。具体的な分析目標は以下のとおりである。1.初発的キャリア形成期をライフコース上の「成人への移行期」ととらえ、キャリア形成過程におけるジェンダー格差を分析し、その要因を探る。2.ジェンダー格差解消のために、各国でどのような施策が行われているか検証する。そのうえで、先進諸国共通の課題とわが国独自の課題について、インプリケーションを得る。平成20年度は、平成19年度に国内で実施した(首都圏100地点、層化無作為抽出による、対象は25-30歳男女5000サンプル、郵送法、回収数980、回収率19.6%)構造化質問紙調査(「若者のキャリア形成に関する国際比較調査」)の分析を行った。またこれと並行して、平成19年度にイタリア、韓国でそれぞれのカウンターパートと協議しつつ行った、同じ項目の質問紙調査結果分析も行った。さらに、日本、イタリア、韓国において、機関担当者へのヒアリングを実施した。

イタリア版では、ミラノ・カトリック大学の就職担当者にヒアリングを実施する一方、3度にわたってイタリア側カウンターパートであるトレント大学の研究者が来日し、データ整理および報告書の作成に関して細かい協議を行った。その結果をふまえて、日本版、イタリア版、韓国版についてそれぞれ、日本語・英語訳、イタリア語・英語訳・日本語訳、韓国語・日本語訳・英語訳の各レポートを作成し、ヒアリング結果と合わせて報告書を刊行した。その分析の一部はWEB上に掲載してある。
恒温動物の体温調節機構の進化:温度感覚と非震え熱産生機構に関る遺伝子の比較解析

1)寒冷環境で有胎盤哺乳類が体温を維持する機構である非震え熱産生に関わる脱共役タンパク質1(UCP1)およびβアドレナリン受容体の進化過程を調べた。これらの遺伝子の進化的な起源は、有胎盤哺乳類の出現よりずっと早い時期であること、また、変温動物であるニシツメガエルではUCP1が発現する組織が有胎盤哺乳類とは異なることを明らかにした。2)哺乳類では温かい温度の受容体であるTRPV3はニシツメガエルでは冷たい温度の受容体であることが分かり、温度感受性が脊椎動物の進化過程で変化したことを明らかにした。恒温動物の温度環境適応に寄与した遺伝的な変化を解明するために下記の研究を行った。1、「非震え熱産生機構に関与する遺伝子の脊椎動物における進化過程の解明」(1)非震え熱産生機構の寒冷シグナル伝達に関与するβ3アドレナリン受容体遺伝子をゲノム配列データベースから収集し比較解析を行った。β3アドレナリン受容体遺伝子は脊椎動物の祖先種には既に存在し、哺乳類の出現よりずっと古い時期に生じたことが示された。また、アミノ酸置換の進化速度が哺乳類の祖先種において加速したことからこの時期に機能的な制約が変化した可能性が示された。(2)有胎盤哺乳類の非震え熱産生では脱共役タンパク質1(UCP1)は発熱において中心的な役割を果たし、褐色脂肪にのみ発現する。一方、変温動物のコイ(魚類)では肝臓および脳で転写される。本年度は、両生類であるニシツメガエルめUCP1が転写される組織を調べ、胃腸、腎臓、脳、卵巣、精巣で転写されることを明らかにした。変温動物種間でもUCP1が機能する組織の種類が異なることが示された。2、「有胎盤哺乳類のUCP1遺伝子の進化速度の比較」様々な有胎盤哺乳類のUCP1遺伝子を比較したところ、イヌに至る系統で多数のアミノ酸置換が生じ、機能的な制約が変化した可能性が示された。3、「哺乳類において暖かい温度受容体であるTRPV3遺伝子の陸上脊椎動物における進化過程の解明」ニシツメガエルおよびニホンアマガエルのTRPV3遺伝子のcDNA配列を決定し、アミノ酸配列を様々な脊椎動物種間で比較した。TRPV3のアミノ酸配列は哺乳類、グリーシアノール(爬虫類)、ニワトリ(鳥類)の間では類似していたが、一方、ニシツメガエル、アマガエルではC末端領域が著しく異なっていた。また、ニホンアマガエルとニシツメガエルの間でもTRPV3のC末端領域は異なっており、両生類系統において多様化した可能性がある。1、非震え熱産生にかかわるカルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ1型(CPT1)遺伝子の進化過程を調べる計画であったが、下記の3の研究課題において興味深い成果を得たためこのテーマを集中的に進めた。2、非震え熱産生機構の発熱において中心的な役割を担うUCP1遺伝子はイヌに至る系統で進化速度が加速したことをこれまでの研究で明らかにした。本年度は進化速度が加速した時期をより正確に推定するためイヌ科のタヌキのUCP1遺伝子の塩基配列を決定した。哺乳類の複数種のUCP1遺伝子と比較したところ、進化速度の上昇はタヌキとイヌの共通祖先より以前に生じたことが明らかとなった。3、ニシツメガエルと哺乳類のTRPV3はN-およびC-末端領域のアミノ酸配列が著しく異なることを昨年度までの研究で明らかにした。本年度はTRPV3イオンチャネルの機能がニシツメガエルと哺乳類で異なるかどうかを検討するために、ニシツメガエルTRPV3イオンチャネルの性質を検討した。アフリカツメガエルの卵母細胞にニシツメガエルTRPV3イオンチャネルを強制発現させ、二電極膜電位固定法によりイオン電流を測定した。その結果、ニシツメガエルTRPV3は哺乳類のTRPV3を活性化させる2-Aminoethoxydiphenyl borate(2-APB)により活性化された。次に、哺乳類のTRPV3は33度以上の暖かい温度で活性化されることが報告されているため温度刺激に対する応答を検討したところ、ニシツメガエルTRPV3は暖かい温度では活性化されなかったが、一方、1618°Cの冷涼な温度で活性化された。1820°C以下の温度域はニシツメガエルにとって致死的であることから、TRPV3イオンチャネルはニシツメガエルと哺乳類の系統で活性化温度域がそれぞれの生物の特性に適合するように進化してきたことが示唆された。哺乳類の暖かい温度の受容体であるTRPV4イオンチャネルの特性をニシツメガエルにおいて検討するため、発現ベクターの構築を行った。ニシツメガエルTRPV4コード領域全域を含むDNA断片をRT-PCRにより増幅し、発現ベクターに組み込んだ。1.有胎盤哺乳類の非震え

熱産生に中心的な役割を果たす脱共役タンパク質1(UCP1)は両生類であるニシツメガエルでは胃腸、腎臓、脳、卵巣、精巣で転写されることを昨年度までの研究で明らかにした。本年度はニシツメガエルのUCP1遺伝子の発現量が飼育温度により変化するかどうかを検討するため、適温(27°C)および低温(20°C)条件下でUCP1 mRNA量が変化するかどうかを上記の組織で調べた。その結果、UCP1のmRNA量が脳において低温条件下で上昇することが分かった。2.UCP1遺伝子の進化速度がイヌ科に属するイヌおよびタヌキの共通祖先で加速し、特異的なアミノ酸置換が多数生じたことを昨年度までの研究で見出した。本年度は進化速度が加速した時期をより正確に推定するためにクマ科のジャイアントパンダのUCP1遺伝子の塩基配列を比較に加えた。ジャイアントパンダUCP1はイヌ科に特有なアミノ酸置換を共有しておらず、進化速度の上昇はイヌ科で生じたことが分かった。3.昨年度までの研究により両生類であるニシツメガエルTRPV3チャネルは温度および化学物質感受性が哺乳類のものと異なることを明らかにし、陸上脊椎動物の進化過程でTRPV3チャネル特性が変化してきたことを見出した。TRPV3チャネルの機能的な進化過程をより詳細に調べるために、本年度は爬虫類であるグリーンアノールトカゲのTRPV3チャネルをクローニングし、その特性を検討した。マウスTRPV3はユーカリ由来の化学物質であるユーカリプトールによって活性化されるが、一方、ニシツメガエルTRPV3は活性化されない。グリーンアノールトカゲのTRPV3にユーカリプトールを作用させたところ、活性化されたことからマウスと類似した化学物質感受性を持つことが分かった。
マイクロ・ナノバブルを用いた環境調和型新規有機合成手法の開発

有機合成において酸化は基本的かつ最も重要な反応の一つであり、工業的化学プロセスの約30%を占めるといわれる。しかし、特にアルコールの酸化において、毒性の高い重金属や、危険性の高い過酸化物を用いることが問題である。また、後処理が困難な共生成物が発生することも問題である。一方、空気酸化は大気中に豊富に存在する酸素を酸化剤として用いており、水のみが共生する環境調和型酸化反応である。空気酸化において溶存酸素濃度を高く維持することが反応を効率的に進行させるために重要である。マイクロバブルは直径が数μmから数+μm以下の微細な気泡であり、一般的なmmcmスケールの気泡と比較すると浮力が極めて小さい。このため、水中に長時間滞在し、溶存酸素を短時間で持続的に過飽和状態にする。また、マイクロバブルによって作り出される気一液界面は、cmスケールのバブリングと比較して大幅に増加し、長時間維持させることが可能である。2004年にSheldonらによって銅錯体触媒を用いた室温下におけるTEMPO酸化が報告されている。この反応系をモデルとして、マイクロバブルを利用した酸化反応を検討した。開放系で反応した結果、30%の転換率でアルデヒドが得られた。また、バブリングによって反応溶液に空気の供給を行ったところ、簡易ポンプの最大流量である15mL/minにて最大転換率84%で得られた。マイクロバブルで酸素供給した結果(3mL/min)、2時間後に93%の転換率でアルデヒドが得られた。この結果から、極少量の空気で効率的に酸化反応を行うことが可能であると見出された。以上、空気をマイクロバブル化することにより室温・大気圧・短時間での効率的なプルコール酸化を達成した。本手法は気相に空気のみではなく、あらゆる気体を用いて反応を行うことが原理的に可能であり、現在検討中である。なお、装置の大型化も可能である。マイクロバブルは直径が数μmから数十μm以下の微細な気泡であり、一般的なcmスケールの気泡と比較すると浮力が極めて小さい。このため水中に長時間滞在し、溶存酸素濃度などを短時間で持続的に過飽和状態にすることが可能である。我々は工業的に重要な化学反応の一つである酸化反応におけるマイクロバブルの活用を研究している。TEMPOはアルコールをアルデヒドへと酸化する触媒であるが、TEMPOの再酸化剤を必要とする。本研究ではマイクロバブル化した酸素(空気)をTEMPOの再酸化剤として利用し、高効率的なアルコールの酸化反応を検討した。有機溶媒耐用型マイクロバブル発生装置を用いてマイクロバブルを蒸留水中で発生させ、溶存酸素濃度の時間変化を測定した。通常の空気供給よりも短時間で酸素濃度が過飽和状態へと達したことから、系中への安定した酸素の大量供給をできると考えられる。次に酸素を再酸化剤として用いたTEMPO酸化反応について検討を行った。系中にマイクロバブル(3mL/min)を用いて酸素を供給しながらTEMPO酸化を行った結果、開放系と比較して高収率で目的生成物が得られた。また開放系と通常のバブリング(3mL/min)による酸化については収率に差は見られなかった。積極的にバブリング(16mL/min)を行ったときとマイクロバブル(3mL/min)による酸化において同程度の収率となった。この結果から、極めて少ない空気導入量における効率的な酸化反応をマイクロバブルの手法により達成した。また、長鎖アルコールについても同様にマイクロバブルによる酸化が最も良い収率で目的生成物が得られた。以上、マイクロバブルを用いることにより極少量の空気導入量で系中への酸素供給が可能となり、従来法より高効率的な酸化反応を達成した。
アウグスティヌスにおける言語理論に基づく神学の形成

本研究は、「西洋古代末期において、キリスト教神学がどのような思考過程を経て形成され、中世以降のキリスト教世界の基盤となる神学に発展したか」を明らかにするという目的のもと、古代キリスト教教父アウグスティヌスの思想における言語理論の展開を分析することによって、その理論が神学を形成していく思考の実態を解明した。これによって、アウグスティヌスがその言語理論を展開しながら、初期から後期に至るまで一貫して「嘘」の概念に注目していること、そしてその概念の深化が固有の人間理解を形成していること、その人間理解が、「原罪」など中世以降に大きな影響を及ぼしたキリスト教神学の議論に直接寄与していることを明らかにした。本年度ははじめに、アウグスティヌス『告白』最終巻(第13巻)における詩編解釈を手がかりに、言葉の役割についてのアウグスティヌスの考察がパウロ解釈およびその人間観とどのように関係づけて考えられているかについて分析し、この研究成果は、5月にデンマーク・オーフス大学で開催された研究セミナーで発表した。この研究発表を機に得られた各国の専門家らとの意見交換を参考にしながら同じテキストについてさらに研究を進め、旧約聖書における「闇」や「淵」の概念がアウグスティヌスにおいてその人間理解の形成に密接に関係していること、そしてその人間観に基づいて、アウグスティヌスが「告白」という言語行為に固有の意味を見出していることを明らかにした。この研究成果は、8月にイギリス・オックスフォード大学で開催されたXVII. International Conference on Patristic Studiesで発表した。発表後はDr. Gabor Kendeffyをはじめとする初期キリスト教の専門家らの助言と情報提供を受けながら論文にまとめ、学会誌(Patristic Studies)に投稿した(審査中)。9月以降は、当初の計画通り、アウグスティヌス『三位一体論』における言語理論の研究に着手した。そしてその第15巻における言語論に、彼の初期著作における言語論とは区別される議論の特徴があることを示した。そしてその議論が彼のキリスト理解と関係していることを指摘した。この成果は、慶應義塾大学言語文化研究所紀要(第47号)に投稿、掲載された。さらにこの研究を通して課題として見出された、『キリスト教の教え』第4巻における「生き方(forma vivendi)」の概念について分析を進め、3月にオーストラリア・ブリズベンで開かれたオーストラリアカトリック大学初期キリスト教研究センターの研究集会で発表した。研究実施計画に記載通りのペースで研究を進めることができている。国際学会への参加を通して、計画当初予想していなかった以上に国内外の研究者らとの意見交換、情報収集、研究の新たな方向性の発見、成果発表の機会を得ることができ、本研究の遂行に大いに役立てることができている。当初の計画どおり、アウグスティヌスの比較的後期の著作分析を中心に、彼の言語理論と人間論および神学的議論との関係の分析を行った。本年度ははじめに、アウグスティヌス『三位一体論』における「言葉」の概念の三区分について分析し、本書におけるアウグスティヌスの言語論の特徴を示すとともに、人間のつく嘘と神のそれとの違いについての彼の理解を検討した。そしてその研究成果を、5月にアメリカ・シカゴで開催されたThe NorthAmerican Patristics Society年次学会で発表した。さらに8月には、アウグスティヌス『神の国』第一巻および『嘘論』の議論分析をもとに、彼の倫理思想の背景に新プラトン主義に由来する心身理解があることを明らかにし、その成果をデンマーク・セナボーで開催された国際学会BEYOND WE AND THEM: DECOLONIZING GRECO-ROMAN AND BIBLICAL ANTIQUITIESにおいて発表した。9月には、アウグスティヌスにおける自己愛の概念分析を行い、彼の初期著作と後期著作の間の議論の変化、彼の人間観とキリスト論との関連について検討し、その成果をAsia-Pacific Early Christian Studies Society第10回年次学会で発表した。年度末の2月には、本年度8月と9月に国際学会で発表した研究成果をもとに、上智大学中世思想研究所主催講演会「教父の聖書解釈から考える『原罪と女性』」において講演を行った。9月に学会発表した研究成果については、その後スペインの学会誌La Ciudad de Diosに掲載が決定した。(2017年4月に刊行済。)研究実施計画に記載通りのペースで研究を進めることができている。国際学会への参加を通して、国内外の研究者らとの意見交換、情報収集、研究の新たな方向性の発見、成果発表の機会獲得ができ、本研究の遂行に大いに役立てることができている。さらに、これらの活動を通して得られた国際的な研究交流を土台に、7月には海外の研究者を招聘して国内でシンポジウムや講演会を開催することもできた。こうした活動は、本研究計画のみならず、本研究に基づく今後の発展的研究に寄与するもので、有益な成果を得つつある。研究発表とならび計画していた翻訳作業については、若干予定よりも進展が遅れているが、次年度中に遅れを取り戻せる程度のものである。本年度は、当初予定していなかった翻訳の出版機会も得たため、本研究最終年度までに、その成果の発信が予定よりも充実したものになる見通しを得られた。本研究最終年度においては、先行年度内に行った研究をふまえ、アウグスティヌスの「原罪」概念に基づく人間理解と「嘘」をめぐる言語論の結節点を明らかにする研究に取り組んだ。はじめに、彼の嘘論の土台として創世記解釈があるという見通しのもと、初期著作の一つ『マニ教徒に対する「創世記」注解』を分析した。

そしてそこで提示されている解釈が、人間は自らに嘘をつくあり方をもつが故に自らを知ることができず、自力では救われないと論じる中期著作『告白』の議論とすでに一致していることを明らかにした。この研究は、"Deception and self-knowledge in Augustine's interpretation of the paradisemyth"と題して7月に国際学会で発表、その後、論文集に投稿中である。続いてこの成果に基づき、中期著作以降、「嘘」を人間の本性とみなす人間観がどのように展開しているかを分析した。その結果、後期著作においては、「あらゆる人間は嘘つきである」という初期著作では語られない言説が重視されており、人間本性としての「嘘」の概念がアウグスティヌスの原罪論の軸となっていることを明らかにした。この成果は"Lying as a humannature: Augustine's concept of lie in the Pelagian controversy"と題して9月に国際学会で発表した。さらに、これら二つの研究を総括する発表を、11月に国内学会のシンポジウムで行った。また、アウグスティヌスにおける性差の概念が聖書解釈を土台としながら彼独自の原罪に基づく人間観と密接に関係していることを、「アウグスティヌスと女性ー性欲、女性性、友愛」と題し、『愛と相生』(教友社、2018年)に掲載した。本研究は、「西洋古代末期において、キリスト教神学がどのような思考過程を経て形成され、中世以降のキリスト教世界の基盤となる神学に発展したか」を明らかにするという目的のもと、古代キリスト教教父アウグスティヌスの思想における言語理論の展開を分析することによって、その理論が神学を形成していく思考の実態を解明した。これによって、アウグスティヌスがその言語理論を展開しながら、初期から後期に至るまで一貫して「嘘」の概念に注目していること、そしてその概念の深化が固有の人間理解を形成していること、その人間理解が、「原罪」など中世以降に大きな影響を及ぼしたキリスト教神学の議論に直接寄与していることを明らかにした。初年度は計画通り研究を進めることができたので、本年度(28年度)も当初の計画にそくして研究を進めていく。本研究は、研究成果の学会発表および学術論文の発表のみならず、翻訳の作成もその課題としている。前年度取り組んだ翻訳作業を通して、翻訳を作成するために必要な時間の使い方、取り組み方を学んだ。本年度はその経験をいかしながら、翻訳の作成と研究発表を両立させて本研究を遂行する。当該研究初年度である前年度、および本年度において、ほぼ当初の計画どおりに研究を進めることができたので、本年度も当初の計画にそくして研究を進めるとともに、当該研究の最終年度であるため、3ヵ年の研究成果の総括とその発信を行う。思想史ほぼ当初の計画通りに使用した。一千円未満の次年度使用額が生じたのは、文具が格安で購入できたため。図書、文具の購入費用に充てる。
文化財情報処理における文字種の研究

「文化財に関する直接的な情報」として『東京国立博物館収蔵品目録』データ213万字,「文化財研究に必要な史料」として『画史叢書』データ33万字,「文化財に関する論考」として『日本絵画史論集』データ36万字の合計282万字について,使用されている文字を「非漢字」,「JIS第1水準・第2水準漢字(JIS X 0208-1990)」,「JIS補助漢字(JIS X 0212-1990)」,「UCS漢字(ISO 10646-1:1993)」,「上記を除く大漢和収録漢字」,「その他の漢字」に区分して集計した。以上の作業結果を統計処理して得た漢字使用頻度の各文字区分ごとの充足率は,JIS第一水準・第二水準漢字だけで99.71パーセント,これにJIS補助漢字を加えると99.94パーセント,UCSでは99.96パーセントであった。ただしこの数値は比率としてはかなり高いものの,「〓」(はぞう)や「〓」(しころ)など,文化財に関する記述で比較的多く出現する幾つかの文字を欠いており,文化財の分野特有の文字を利用者定義文字(いわゆる「外字」)として用意することが必要であるとの結論に達した。利用者定義文字による方法の実用性を確認するために,本研究の「研究成果報告書」(冊子体)の印刷を,必要な文字全てを利用者定義文字として作成し,コードを割り当て,印字可能な環境を試作し,その印字出力を版下として印刷する方法で行なった。文字種研究用のサンプルデータの分析(一次)を,絵画・彫刻・書跡・工芸・考古学の各分野について「文化財に関する直接的な情報」およそ244万字と,絵画の分野について「文化財研究に必要な史料」およそ34万字について実施し,さらに絵画・彫刻・書跡の分野について「文化財に関する論考」およそ36万字分のサンプルデータを作成して次年度の作業に備えた。サンプルデータおよそ279万字の一次分析から,JIS第一水準・第二水準(JIS X 0208)に含まれない漢字1,262種を抽出した。その内,JIS補助漢字(JIS X 0212)に含まれる字種が838種,含まれない字種が424種である。サンプルデータの分析作業と並行して,工業技術院の担当者に対する面接調査と,情報処理業界の動向についての文献による調査を行った。その結果,現時点でUNIXの日本語環境共通規約においては補助漢字を含めたJIS漢字符号のセットが異ソフトウエア間・異機種間においても交換可能性が保証されていること,また国際標準化機構(ISO)において中国・韓国等を含めた一元的な漢字コード体系の国際的な制定作業(DIS,通称「ユニコード」)が進んでいること,さらに,次世代OSの中にはその国際標準コード体系のサポートを表明しているもの(WindowsNT)が既に存在することなどが判明した。この調査の結果,研究方法を若干変更し,JISの3つの区分以外に,ユニコードを加えた4つの区分において充足率を分析することとした。本年度は研究の最終年度に当たるため,研究成果の取りまとめを主眼に研究を進めた。昨年度作成した「文化財に関する論考」のサンプルデータ約36万字について新たに一次分析を行ない,JIS第一水準・第二水準漢字(JIS X 0208)に含まれない漢字160種を抽出した。上記結果を昨年度の「文化財に関する直接的な情報」及び「文化財研究に必要な史料」の一次分析結果と合わせ,同一字種について統合・集計した。上記作業時点ではISOの規定はドラフト段階のものを使用したが,その後正式報告書がUCS(ISO10646-1:1993)として刊行されたため,これを入手し,ドラフトとの比較を行なった。比較の結果,一部字形の入れ替えやかなりのコードの変更が行われていたため,上記作業結果のISOコード修正作業を行なった。

以上の作業結果を統計処理して得た漢字使用頻度の各文字区分ごとの充足率は,JIS第一水準・第二水準漢字(JIS X 0208)だけで99.71パーセント,これにJIS補助漢字(JIS X 0212)を加えると99.94パーセント,UCS(ISO10646-1)では99.96パーセントであった。ただしこの数値は比率としてはかなり高いものの,「〓」(はぞう)や「〓」(しころ)など,文化財に関する記述で比較的多く出現する幾つかの文字を欠いており,文化財の分野特有の文字を利用者定義文字(いわゆる「外字」)として用意することが必要であるとの結論に達した。利用者定義文字による方法の実用性を確認するために,本研究の「研究成果報告書」(冊子体)の印刷を,必要な文字全てを利用者定義文字として作成し,コードを割り当て,印字可能な環境を試作し,その印字出力を原稿として印刷する方法で行なった。
アイソトープ標識モノクローナル抗体A7による大腸癌放射免疫療法の臨床応用

アイソトープ標識技術を応用して,固形癌の内部照射ターゲティング療法の臨床応用を目標とする.アイソトープで標識されたモノクローナル抗体を体内に投与すれば,がん抗原発現部位のがん組織に特異的に集積する.造血器悪性腫瘍をターゲットとした研究では,放射線感受性や腫瘍組織へのアクセスなど固形癌よりも有利な点が多いため成績が良い.研究代表者の施設でも抗CD20モノクローナル抗体を治療用β線放出アイソトープであるY-90で標識したアイソトープ抗癌剤の臨床試験が進行中である.一方,固形癌を対象とした臨床研究では,進行期で腫瘍体積も大きな症例が多く,放射免疫療法にとって原理的に不利である.本研究では,治療用放射性アイソトープ標識方法を最適化し,最終的には固形癌に対する放射免疫療法の治療効果を臨床的に評価する.抗大腸腺癌モノクローナル抗体A7と治療用β線放出アイソトープのI-131および体内動態観察用のIn-111での標識方法をまず第1にin vitroで検討した.I-131標識モノクローナル抗体A7およびIn-111標識体もそれぞれ37MBq/mg以上の比放射能での標識が可能であった.さらに,新しい治療用アイソトープであるRe-186での標識も行い,十分な比放射能が達成できた.一方,標識後の免疫活性をLindomoアッセイで評価した.それぞれの免疫活性分画(immunoreadtive fraction)は,I-131標識抗体が74%であり,In-111標識抗体は83%,Re-186標識抗体は67%と免疫活性は標識後も十分保持された.引き続きヒト大腸癌LS180移植ヌードマウスモデルに投与して,体内動態,抗腫瘍効果,毒性の評価を行った.In vivoイメージングでは,腫瘍に一致したアイソトープ標識抗体の集積が確認された.さらに,治療実験を担癌マウスで行った.その結果,特異的抗体を投与したマウスでは,投与量依存的に腫瘍の増殖抑制効果が認められた.より小さな病変に対する治療効果を検討するために,腹膜播種モデルを作成し,I-131標識抗体とRe-186標識抗体A7を投与した.Re-186標識抗体の方がI-131標識抗体よりも1.6倍腫瘍への吸収線量が増加することが判明し,Re-186標識抗体の内照射治療における有用性が示された.アイソトープ標識技術を応用して,固形癌の内部照射ターゲティング療法の臨床応用を目標とする.アイソトープで標識されたモノクローナル抗体を体内に投与すれば,がん抗原発現部位のがん組織に特異的に集積する.造血器悪性腫瘍をターゲットとした研究では,放射線感受性や腫瘍組織へのアクセスなど固形癌よりも有利な点が多いため成績が良い.研究代表者の施設でも抗CD20モノクローナル抗体を治療用β線放出アイソトープであるY-90で標識したアイソトープ抗癌剤の臨床試験が進行中である.一方,固形癌を対象とした臨床研究では,進行期で腫瘍体積も大きな症例が多く,放射免疫療法にとって原理的に不利である.本研究では,治療用放射性アイソトープ標識方法を最適化し,最終的には固形癌に対する放射免疫療法の治療効果を臨床的に評価する.抗大腸腺癌モノクローナル抗体A7と治療用β線放出アイソトープのI-131および体内動態観察用のIn-111での標識方法をまず第1にin vitroで検討した.I-131標識モノクローナル抗体A7およびIn-111標識体もそれぞれ37MBq/mg以上の比放射能での標識が可能であった.さらに,新しい治療用アイソトープであるRe-186での標識も行い,十分な比放射能が達成できた.一方,標識後の免疫活性をLindomoアッセイで評価した.それぞれの免疫活性分画(immunoreadtive fraction)は,I-131標識抗体が74%であり,In-111標識抗体は83%,Re-186標識抗体は67%と免疫活性は標識後も十分保持された.引き続きヒト大腸癌LS180移植ヌードマウスモデルに投与して,体内動態,抗腫瘍効果,毒性の評価を行った.In vivoイメージングでは,腫瘍に一致したアイソトープ標識抗体の集積が確認された.さらに,治療実験を担癌マウスで行った.その結果,特異的抗体を投与したマウスでは,投与量依存的に腫瘍の増殖抑制効果が認められた.より小さな病変に対する治療効果を検討するために,腹膜播種モデルを作成し,I-131標識抗体とRe-186標識抗体A7を投与した.Re-186標識抗体の方がI-131標識抗体よりも1.6倍腫瘍への吸収線量が増加することが判明し,Re-186標識抗体の内照射治療における有用性が示された.アイソトープ標識技術を応用して,固形癌の内部照射ターゲティング療法の臨床応用を目標とする.アイソトープで標識されたモノクローナル抗体を体内に投与すれば,がん抗原発現部位のがん組織に特異的に集積する.造血器悪性腫瘍をターゲットとした研究では,放射線感受性や腫瘍組織へのアクセスなど固形癌よりも有利な点が多いため成績が良い.

一方,固形癌を対象とした研究では、,進行期で腫瘍体積も大きな症例が多く,放射免疫療法にとって原理的に不利である.本研究では,治療用放射性アイソトープ標識方法を最適化し,最終的には固形癌に対する放射免疫療法の治療効果を臨床的に評価する.本年度は,抗腺癌モノクローナル抗体A7と治療用β線放出アイソトープのI-131および体内動態観察用のIn-lllでの標識方法をin vitroで検討した.I-131標識モノクローナル抗体A7およびIn-111標識体もそれぞれ37MBq/mg以上の比放射能での標識が可能であった.また,標識後の免疫活性をLindomoアッセイで検討したところ,それぞれの免疫活性分画(immunoreactive fraction)は,次に,I-131標識抗体が74%であり,In-111標識抗体は83%と免疫活性は標識後も十分保持された.ヒト大腸癌LS180移植ヌードマウスモデルに投与して,体内動態,抗腫瘍効果,毒性の評価に着手した.また,臨床応用を目指すためには,マウスに使用できるレベルの無菌化では不十分であり,標識操作の全工程の無菌調整化とpyrogen freeの調整法を検討する.そのために,基礎的に試薬,緩衝液,使用器材などの無菌性とpyrogenの混入の有無の検討を開始した.アイソトープ標識技術を応用して,固形癌の内部照射ターゲティング療法の臨床応用を目標とする.アイソトープで標識されたモノクローナル抗体を体内に投与すれば,がん抗原発現部位のがん組織に特異的に集積する.造血器悪性腫瘍をターゲットとした研究では,放射線感受性や腫瘍組織へのアクセスなど固形癌よりも有利な点が多いため成績が良い.一方,固形癌を対象とした研究では,進行期で腫瘍体積も大きな症例が多く,放射免疫療法にとって原理的に不利である.本研究では,治療用放射性アイソトープ標識方法を最適化し,最終的には固形癌に対する放射免疫療法の治療効果を臨床的に評価する.本年度は,抗腺癌モノクローナル抗体A7と治療用β線放出アイソトープのI-131および体内動態観察用のIn-111での標識方法をin vitroで検討した.I-131標識モノクローナル抗体A7およびIn-111標識体もそれぞれ37MBq/mg以上の比放射能での標識が可能であった.また,標識後の免疫活性をLindomoアッセイで検討したところ,それぞれの免疫活性分画(immunoreactive fraction)は,I-131標識抗体が74%であり,In-111標識抗体は83%と免疫活性は標識後も十分保持された.ヒト大腸癌LS180移植ヌードマウスモデルに投与して,体内動態,抗腫瘍効果,毒性の評価を行った.イメージングでは,腫瘍に一致したアイソトープ標識抗体の集積が確認された.また,予備的に,治療実験を担癌マウスで行ったところ,特異的抗体を投与したマウスでは,投与量依存的に腫瘍の増殖抑制効果が認められた.また,治療効果の増強と図るため放射免疫療法に血管新生抑制剤を併用した場合の影響の検討を開始した.アイソトープ標識技術を応用して,固形癌の内部照射ターゲティング療法の臨床応用を目標とする.アイソトープで標識されたモノクローナル抗体を体内に投与すれば,がん抗原発現部位のがん組織に特異的に集積する.造血器悪性腫瘍をターゲットとした研究では,放射線感受性や腫瘍組織へのアクセスなど固形癌よりも有利な点が多いため成績が良い.
TTF系導電性LB膜の面内構造およびその制御

長鎖アルキルを有するTTFドナー分子、EDT-TTF(SC_<18>)_2およびEDT-TTF(SC_<22>)_2を取り上げ、種々のカウンターアニオンとの結晶化試みた。カウンターアニオンとして四面体型ClO_4^-,八面体型PF_6^-,直線型IBr_2^-,AuI_2^-、また有機アクセプターであるNi(dmit)を取り上げ、上記ドナー分子との電荷移動塩(および錯体)単結晶作製を電解法を用いて試みた。各種溶媒中(dichlorometane,dichloroethane,chloroform,chlorobenzen)において作製を行ったが、単結晶サンプルは得られなかった。そこで、なぜI_3^-のみが安定した電荷移動塩結晶を与えうるのかを調べるために、I_3^-アニオンの結晶中での分子配向をヨウ素LI-XANESスペクトルの偏光依存特性より調べた。その結果、I_3^-アニオンはEDT-TTFドナー部分の先端二つのCH_2が形成するトンネル内に配置すると考えると、このXANES測定結果を含む他の実験結果を良く説明できる事が分かった(結果の一部をThe Seventh International Conference on Organized Molecular Filmsで発表)。またこれに関連して、ドナー部分をEDO-TTFに置き換えたEDO-TTF(SC_<18>)_2のLB膜作製およびその物性測定を行った(第43回応用物理学関係連合講演会にて発表)。この系では上に述べた二つのCH_2部分はより近寄っており、このような形状の変化が電荷移動塩形成にどのような影響を与えるか、が注目される点である。様々なハロゲンガスによるド-ピング(I_2,IBr,ICl,Br_2)を試みたが、ドープ直後に+1価のEDO-TTFダイマーが形成された後、安定な部分電荷移動状態を経ることなく時間の経過とともにもとの中性状態へ戻っていく事が赤外吸収およびX線回折測定より明らかになった。従って分子形状の変化も電荷移動塩形成に関与していることが示唆された。
森林に覆われた急傾斜源流域における水文地形過程

本課題の一連の調査・研究では、幅広い関係を持った水文地形学的な話題を網羅できたと思う。日本では和歌山/奈良南部と三重の宮川流域で、また同様に東南アジアではBukit TarekとAmphoe Mae Taeng流域で、管理された森林に覆われた流域における土砂供給と運搬との間の連係を解明した。特に急傾斜な対象流域、例えば、地すべりプロセスがその斜面を支配しているような場合、土砂堆積物は地すべりの初期の崩落容積の影響を受けるだけでなく、地すべりと土石流の流動性・可動性や、源流部の河道の保存特性の影響も受けていた。東南アジアの一般的な急傾斜地のある流域では、道路による浸食が土砂運搬の主な役割を果たしていた。従って、このような土砂の持つベクトルの重要性から、山地においては適切な道路計画と建設基準を取り入れる必要性が指摘される。さらに、滋賀の不動寺流域とBukit Tarekでの研究は、出水の間に林道がどのように中間流を遮り、表面流を再流出させるか、さらに出水ハイドログラフを緩和するかを数量化した。皆伐のあった日本の急傾斜森林流域では、地すべりと土石流の発生の多くは根系強度が最小となった斜面安定性の減少した期間に対応した。このうちほとんどの地すべりが皆伐後1から10年で発生し、植栽後25年までの商は若干地すべりの増加傾向が見られた。急傾斜地において、地すべりが様々の条件下で土石流の発生にどのように寄与するかを的確に記述するため概念的なモデルを開発した。また、新しい知見から三重の流域では丘陵地の流出経路に関連して次のようなモデルを開発した。それは、Hortonの地上流が小規模で起ると、その間、地上流の重要性は丘陵地と小さい流域規模においては著しく減少するというものである。このような効果は、現在河川流出発生の水文地形学的な概念モデルの最新版に取り入れられている。以上のように、小規模過程での成果は、結果として丘陵地に応用可能な卓越流モデルの開発につながると考えている。まず、研究課題の水文地形学過程の研究を行う森林流域の候補地6ヶ所を評価し、注意深く検討した結果、4ヶ所の流域をこの研究を行うフィールドに選定した。(1)空間的、時間的土砂生産源の研究に43ヘクタールの観測流域を持つ三重県大宮町の山林(2)山道が、流域内のさまざまな規模の降雨流出と土砂運搬に与える影響を調べるため滋賀県不動寺流域(3)降雨が引き金となる地すべりと土石流の関係を調査するため、三重県宮川ダム流域(4)急勾配源流水路での掃流砂運搬における、土砂生産量と生産源の近接度の相互関係を調べるため和歌山県、奈良県南部の5ヶ所の流域それらすべての観測地に流量、降雨計が設置されていたが、さらに不動寺で3ヶ所、和歌山で一ヶ所道路上の水流出を測定するため、堰を設置した。今年度は流域調査の貴重なデータを得ることができた。三重県大宮町のサイトでは地すべりデータに基づき、地すべりの空間的時間的分布に関する論文も執筆中である。山道に沿って観測機器を設置した不動寺山中3ヶ所では、少なくとも3回の豪雨による道路の降雨流出と土砂流出のデータを収集することができた。観測地点の斜面地形と道路からの水と土砂流出に関連があることがわかってきた。

宮川ダム流域では広範囲の航空写真とフィールドでの調査から、急斜面の地すべりと土石流は流路と深く結びついており、これらの堆積物の位置がこれからの土砂運搬の決め手となることがわかった。和歌山流域での現時点までの調査の結果、掃流砂運搬は流路に堆積している堆積物の量により決定され、またその堆積物の量は時々発生する地すべり、土石流により増加するものであることがわかる。今年度は、4つの試験流域における水文地形学的な調査に焦点をあてて研究を行った。1.三重県ひのたに池流域では、土砂生産の空間的・時間的分布の関係について調査した。2.滋賀県不動寺流域では、山道が流出量と土砂の運搬に与える影響を評価した。3.三重県宮川ダム流域では、降雨が引き金となる地すべりと土砂を運搬する下方流とのつながりを評価した。4.和歌山県及び奈良県南部の5つの流域では、急勾配の源流域流路において、掃流によって運搬される土砂供給量とその土砂生産の場の近接性の効果について、水生生物の生息地との相互関係も含めて調査した。ひのたに池流域における土砂生産の場の調査は完了し、雑誌への投稿に向けて準備している。この調査では、ヒノキ林に覆われている現在の地すべり侵食地と以前の植皮状態とを対比して検討した。不動寺流域での一年にわたる山道での流出観測及び土砂流出データから、山道より高い位置の地形と流出量との間に強い相互関係があることが示された。また、先行する水分量が出水や土砂の発生に対して重要な役割を果たしていることが明らかになった。宮川ダム流域では、撮影時期の違う7組の航空写真の判読により、1965年2000年の間に6600以上の地すべりの発生が確認されているが、ダム湖の堆積物データを用いて、地すべりの発生と流路への土砂の運搬との間には強いつながりが明らかになった。Journal of Geophysical Researchへの投稿論文でこの調査について述べている。さらに、British Columbia大学の研究者とともに、この試験地において水文地形学的な凹地で繰り返し発生する地滑りに関して、その関係を調査した。この共同研究は現在も進行中である。和歌山県及び奈良県南部の流域からは、掃流による土砂運搬が河道に堆積した堆積物の量によって制御されていることが判明した。つまり、まれにしか発生しない地すべりによる土石流が河道に堆積し、それが再び土砂の供給源になっているのである。一方で浮遊土砂量は、河岸侵食や狭い地域でのかく乱といった現象に、より関連していることが明らかになった。水文地形学的過程や森林管理及び水生生物・有機物の間の興味深い相互作用もまた示され、論文発表の準備中である。今年度は、水文地形学的研究の広い範囲からの結果が報告された。1.和歌山県・奈良県南部と宮川の二つの調査地域における研究では、これらの森林に覆われた流域において土砂の供給と運搬の間に関係があることが明らかとなった。堆積物は、最初に崩落した地すべりの崩落物の影響を受けているだけではなく、地すべりと土石流の流動性の影響も受けている。この流動性は、ある部分では流路の特性の影響を受け、またある部分ではピーク流量の影響を受けていた。河床堆積物の運搬は、流域の土砂の貯留に強く依存していた。また、新しく引き起こる地すべりや土石流の発生のタイミングの多くは、斜面安定性に関してある特定の時期に対応しており、それは、結合した根系の強度が失われて回復が最低であるような場合(例えば、森林の皆伐)にあたっていた。