hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分解能電子顕微鏡法および分析電子顕微鏡法を用いた岩石中の粒界化学構造の解明

本年度、7月中旬までの限られた研究期間であったが、二面角と状態図の関係を探る研究において成果を挙げることができた。使用した系は、銀-ニッケル、コバルト、銅、鉄、シリコンで、すべて二相系である。すべては、粉末を混合、焼結、加工、表面研磨、サーマルグルービングという処理を経て、二面角を走査型電子顕微鏡法により測定した。例えば、銀vsニッケル・ニッケル、ニッケルvs銀・銀の二面角を測定することで、銀粒界エネルギーを基準とした、すべての粒界・異相界面エネルギーを求めることが出来た。それによると、まず、粒界エネルギーは、これまで言われてきたように、それぞれの相の融解エンタルピーと見事な線形関係が成立する。また、異相界面エネルギーと液相での混合エンタルピーに正の相関関係があるのを見出した。つまり、異相界面においても、その界面構造・化学組成が二成分の混合液相のそれに近いことを示している。このことは、状態図の形より、その組成で形成される粒界。異相界面の構造・化学、エネルギー状態の予想を可能にする。また、その逆の、二面角の測定より、状態図の形を予想できることを意味する。水が共融効果を抑える系、例えば、フォルステライト・エンスタタイト系が挙げられるが、マントル岩のオリビン-単斜輝石に発達する二面角を測定することで、岩石中の含水量を推定することが可能になると思われる。現在、これらの結果・考察をまとめ、論文作成に従事している。本年度は,岩石中の偏析現象の特定とその地球科学への適用を目的として研究を行った.その結果、以下の知見が得られた.1、実験において形成されたオリビン粒界偏析(Ca, Ti, Al)が天然のサンプルにも存在することを予想し,イブレア地域のマントル岩,ハワイ・キラウエア玄武岩中のはん晶間に形成される粒界をSTEM/EDX(走査型透過電子顕微鏡・エネルギー分散型分光)法により解析した結果,岩石中にも同様の偏析が存在することを確認した(Hiraga et al. in press).2、鉱物組み合わせ及び合成温度を変えることで,異なるCa濃度を持つオリビン多結晶体を合成し,それらの粒界を分析した結果,オリビン粒界及び粒内のCa濃度に相関があることを見出した.つまり,両者にCaの元素分配が成立しており,岩石中の粒界化学を熱力学で扱えることを初めて示した.3、溶質元素と結晶内において置換されるイオン半径の差が偏析元素の種類を決めている要因であることが判明した.結晶内のCa置換によるミスフィット歪エネルギーを計算したところ,この歪エネルギー値が偏析量を決定していることが分かった.4、歪エネルギーを求める計算式を他のイオン種にも適用し,それらのオリビン粒内・粒界元素分配を予想した.また,粒界の厚さ,粒径などを考慮し,マントル岩中の粒界における微量元素の存在量を求める公式を確立した.これまで全岩組成と鉱物組成から予想される理想的な全岩組成の間に大きな相違があり,特に,イオン半径の大きな元素ほどその違いが大きいことが知られていた.本研究により予想された分配則により,その理由を説明できることを示した.5、本研究は,微量元素,特にイオン半径の大きいもの(例えばK, Baなど)が流体を含まない岩石中のどこに存在するのかという地球化学における長年の根源的な問題があったが,粒界に安定に存在することができることを示した点で重要である(Hiraga et al. in press).本年度は、高分解能電子顕微鏡下での構造を測定するための双結晶の作製、地殻下での粒界クラック生成条件を探るための粒界破壊観察、状態図と二面角の関係を探るための組織解析、シリコンの粒界および体拡散係数から粒界エネルギーを見積もる方法の確立を試みた。板状の石英単結晶を二つ用意し鏡面同士を張り合わせ、加重下での熱処理により双結晶作製を行った。もう一つは、結晶方位差一定で1粒界に様々な粒界面を導入することが可能な円錐形の雌型と雄型を用意し、それらを埋め込み熱処理をおこなった。昇・降温過程においてクラックが発生し、試料作製の最適条件を探索中である。高温ステージにメタチャートを載せ、反射顕微鏡下で粒界破壊観察を行った。250度から1200度にかけ緩やかにクラックが発生し、ほぼすべての粒界が1200度までに破壊することが判明した。また、クラックは粒界のみに発生する。この事実は、石英粒子の熱膨張係数の大きな異方性が昇温中に界面応力を発生させ破壊に至ることを示す。二面角測定の材料として、有機物系からしょうのう-ナフタレン、金属系から銀-ニッケル、コバルト、銅、鉄、岩石系から石英-長石、オリビン-輝石を選び、それらの多結晶体を作製し二面角の測定を行っている。多くは二面角の測定に至っていないが、岩石系においては二面角の測定により、異相界面エネルギーが粒界エネルギーより低いことが判明している、共融点を持つことかが異相界面エネルギー値を下げる原因であると予想される。オリビンのシリコン自己拡散係数と粒界エネルギーがBorisovの半経験的関係則に従うことが分かった。拡散係数の分かっているウォズレライト、ペロブスカイトおよび石英にこの関係則を適用し温度依存型の粒界エネルギーを求めた。

また、石英においては、粒界に水が偏析することにより、粒界エネルギーが無水時のそれよりも1/10ほどに下がることが示された。本年度、7月中旬までの限られた研究期間であったが、二面角と状態図の関係を探る研究において成果を挙げることができた。使用した系は、銀-ニッケル、コバルト、銅、鉄、シリコンで、すべて二相系である。すべては、粉末を混合、焼結、加工、表面研磨、サーマルグルービングという処理を経て、二面角を走査型電子顕微鏡法により測定した。例えば、銀vsニッケル・ニッケル、ニッケルvs銀・銀の二面角を測定することで、銀粒界エネルギーを基準とした、すべての粒界・異相界面エネルギーを求めることが出来た。それによると、まず、粒界エネルギーは、これまで言われてきたように、それぞれの相の融解エンタルピーと見事な線形関係が成立する。また、異相界面エネルギーと液相での混合エンタルピーに正の相関関係があるのを見出した。つまり、異相界面においても、その界面構造・化学組成が二成分の混合液相のそれに近いことを示している。このことは、状態図の形より、その組成で形成される粒界。異相界面の構造・化学、エネルギー状態の予想を可能にする。また、その逆の、二面角の測定より、状態図の形を予想できることを意味する。水が共融効果を抑える系、例えば、フォルステライト・エンスタタイト系が挙げられるが、マントル岩のオリビン-単斜輝石に発達する二面角を測定することで、岩石中の含水量を推定することが可能になると思われる。現在、これらの結果・考察をまとめ、論文作成に従事している。
UHF帯RF-IDによる車線の情報化と暴風雪悪視界下のナビゲーションシステム

本研究では,暴風雪悪視界下でも機能する車両誘導システムをRF-IDシステムを中心に構築した。これまでの研究で直線路の車両誘導はできていた。本研究ではこれまでの知見を元に交差点の右左折および曲線路(カーブ)での誘導方法を考え,実験車両に実装して,人工的な悪視界下の元で走行実験を行った。また走行路に埋め込むRF-IDタグに交差点前,カーブ前などの情報も付加して,より安全な誘導ができるように走行路の情報化を図った。本研究では,まず交差点誘導実験用に左折交差点を校内実験道路に設定し,誘導用のRF-IDタグの配置を考え,アスファルト道路下に設置した。このとき,理想誘導軌道を考え,目標集積点を2か所設けた。昨年度までの右折用交差点は本研究での交差点より広いため,目標集積点の数は4か所であった。このように交差点の広さ(侵入領域の広さ)に応じた誘導を考えた。また左カーブを校内道路に設定し,視覚的にわかるように走行車線両端にマーカを塗布した。また走行実験時には,埋設したRF-IDタグの列の延長上かつ車線端にパイロンをおいて車線を明示し,外部観察の助けとした。この左カーブにおいても各RF-IDタグには目標角度情報を記載してある。交差点及び曲線路における車両誘導のために車両の進行方向を地磁気情報を得ることにより,推定した。この情報と走行車線に埋設したRF-IDの理想方向の情報を合わせることにより,誘導すべき方向を導出し,ダッシュボード上の液晶ディスプレイ上のGUI(Graphical User Interface)と音声指示により,ドライバーに指示した。走行実験時は,模擬的に悪視界を作るため,運転席前面に発泡梱包材および黒ビニル,側面および後方には発泡梱包材を張った。この状況下で左曲線路および交差点左折の走行実験を行い,走行データ及び知見を得た。さらに操舵角を得るために多回転ポテンショメータ及びギアを組み合わせた装置を試作し,実験室内で動作を確認した。当初の計画の走行実験および舵角検出装置の試作までできているため。本研究において,車両誘導情報の基本となるRF-IDタグの生存性および経年変化について,RF-IDシステムの交信可能か否かで調べた。2本の交差する直線誘導路および左曲線路について,埋設された合計399本のRF-IDタグのうち,越年して反応不良なRF-IDタグは,4%であり,良好な生存率であることが分かった。このRF-IDタグの生存率は,降雪凍結期間,気温などに左右されるため,これからも経過観察が必要である。これまでの研究において,気泡梱包材を用いた人為的な悪視界下での直線路の誘導は,車線および車両の進行方向の情報を用いて,ほぼできている。これは,本研究のベースとなっているUHF帯RF-IDシステムの交信範囲の利点を生かして,その地点での情報の局所化に負うところが大きい。同様に悪視界下で車両誘導で交差点の右左折時や曲線路においても,情報の局所化により,RF-IDタグ埋設地点ごとの理想進行方向などの情報を利用することにより,車線から逸脱することなく誘導することができている。しかし,この誘導において,軌道が蛇行することがあった。また運転者によって,操舵角大きさがまちまちであり,このことも走行軌道が蛇行する一因となっていた。走行軌道の蛇行を抑えることは,スムーズなハンドル操作に繋がり,最終的には安全運転にもつながる。走行軌道の蛇行を抑えるために,操舵角の指示量を明確にする必要がある。このため,まず実験車両にポテンショメータを取り付け,操舵角を取得できるようにした。これに伴い,走行指示用のGUI(Graphical User Interface)にも,操舵角情報を載せ,誘導指示の方法を従来より変えた。本研究において,車両誘導情報の基本となるRF-IDタグの生存性および経年変化について調査した。その結果,良好な生存率を得た。これまでの研究において,走行軌道が蛇行することが問題となっていた。この要因の一つに,運転者によって,操舵角大きさがまちまちとなることが挙げられる。これを防ぐために,操舵情報を得て,従来の車線情報等と合わせて用いて,車両誘導を行った。この操舵角取得のために実験車両にポテンショメータを取り付けた。また速度情報取得のために速度パルスの取得のための機器などを整備している。平成29年度において,まずRF-IDタグの経年変化を観察・調査した。実験走行路の直線部,右折交差点,左カーブの204本のRF-IDタグのうち,動作不良のものは2本,損耗率0.98%であり,良好な生存率であった。昨年度(平成28年度)の損耗率は4%以下であり,これと併せて考えてもRF-IDタグを路面下に埋設することは実用にかなうものであろう。車両ナビゲーションシステムの開発においては,舵角と道路情報,磁気方位情報を用いて,人為的な悪視界下での車両誘導実験を直線路,右折交差点,左カーブにおいて行った。ここでは,自動運転化のためにこれまで使用していたマニュアルトランスミッションの車両から,他経費で購入したオートマティックトランスミッションの実験車両へのシステムの展開を行い,従来と同様の誘導実験を行なえるようにした。従来の車両は軽レクリエーショナル・ビークル(RV)であったが,新車両は普通車(セダン)であり,車高,車長なども異なる。

このような2種類の車両にも本研究での誘導システムは適用できることを確認した。また車速をシステムに取り入れることにより,運転者に交差点前の停止予告及び適正な減速の指示ができるようになった。曲線路の車速利用では,左カーブにおいて,カーブ手前にカーブの予告帯を設けることにより,減速指示・警告ができるようになった。これに伴いGUI(Graphical User Interface)も変更した。人為的な悪視界下で走行実験を重ね,誘導システムの検証を行った。走行実験では,直線-交差点-直線-左カーブ-直線と実験路の全行程を通して走行実験も行い,良好な結果を得た。本研究では,暴風雪悪視界下でも機能する車両誘導システムをRF-IDシステムを中心に構築した。これまでの研究で直線路の車両誘導はできていた。本研究ではこれまでの知見を元に交差点の右左折および曲線路(カーブ)での誘導方法を考え,実験車両に実装して,人工的な悪視界下の元で走行実験を行った。また走行路に埋め込むRF-IDタグに交差点前,カーブ前などの情報も付加して,より安全な誘導ができるように走行路の情報化を図った。試作した舵角検出装置を実装し,車線の情報化などについて,これまでに得た知見と合わせて研究を進める。まず本年度も埋設しているRF-IDタグの生存性を調べる。今年度は実験線に隣接する建屋の改修工事のため,重量のある工事車両等が実験線を通行する予定であり,RF-IDタグの生存性に影響が及ぶ可能性がある。実験車両の速度パルスの取得とブレーキ操作指示などの組み合わせを行う。制御工学物品購入費については,舵角検出装置の市販品が高価であり予算と合わず,その結果,装置を自製することとなり,当初予算を下回る結果となり,剰余金が生じた。舵角検出機構などを自作により,経費削減ができたこと及びRF-IDタグの生存性が高く,新規埋設費用などを抑えることができたため。自製した舵角検出装置等の保安部品の調達や調整のために予備機の作成など,自製したことに関わる物品の調達に剰余金を主に使う。速度パルス検出及びブレーキ指示機構などの経費に充てる。
魚油構成成分による腸管脂質代謝制御メカニズムの解明

動脈硬化性疾患を予防・改善するためには、その発症リスクとして空腹時血中脂肪濃度よりも重要な食後高脂血症を改善することが有効である。これまでに申請者は、魚油含有DHAが腸管上皮細胞のPPARαを活性化することで食後高脂血症を改善できること、同じ魚油に含まれるEPAには同様の作用が認められないことを明らかにした。しかし近年、魚油中でDHA・EPAはリン脂質体など様々な形態で存在し、そうした存在形態によって抗炎症作用などの生理作用に差が生じることが示唆されている。そこで本研究では、なぜDHAとEPAとが食後高脂血症改善作用に違いをもたらすのか、また魚油中での存在形態の違いにより食後高脂血症改善作用に差が生じるのかという二つの問題を、PPARα活性化能と抗炎症作用に着目し解決することを目的とする。これまでに細胞レベルでDHA・EPAの抗炎症作用を評価するため、炎症時に活性化される転写因子であるNF-kBのルシフェラーゼレポーター遺伝子を安定導入したCaco-2細胞の確立を試みている。一般的な抗炎症作用を評価するために用いられるマクロファージ培養株RAW264.7細胞のレポーター遺伝子安定導入細胞を用いて、予備的な検討を進めている。動物レベルでは、魚油の抗炎症作用を介した食後高脂血症改善作用を評価するための実験条件の決定に手間取っており、未だ魚油の作用を評価するに至っていない。実験条件が決まり次第、DHA・EPAの存在形態の違いによる食後高脂血症改善作用の評価を実施する予定である。まず細胞レベルでは、腸管上皮モデル細胞であるCaco-2細胞を用いた脂質輸送の実験系によりDHA・EPAの抗炎症作用を検討する予定であった。Caco-2細胞で炎症を効率的に評価するため、炎症時に活性化される転写因子NF-kBの活性をルシフェラーゼによりモニターできるレポーター細胞をCaco-2細胞で確立するため、NF-kB応答配列下にルシフェラーゼを組み込んだレポーター遺伝子をCaco-2細胞に導入した。一過性に導入することでもNF-kBの活性化を評価することは可能であるが、実験後とのばらつきなどを極力、低くするために、レポーター遺伝子の安定導入株の構築を試みた。現在、薬剤耐性により選択後、クローニングを行っている。次に動物レベルでは、魚油の抗炎症作用による食後高脂血症改善作用を評価する前に、高脂肪食誘導性の腸管炎症を介した食後高脂血症増悪化について、詳細に検討し、魚油による実験の各種条件を決定することを試みた。しかし、動物室周辺の工事のためにマウスの飼育がうまくいかず、ポジティブコントロールである60cal%高脂肪食群で食後高脂血症が悪化しない実験が続き、最終的に前年度までの実験結果の再現性の確認までしか結果が得られなかった。マウスでは、60cal%高脂肪食により食後高脂血症が増悪化し、食餌中の脂質を構成する脂肪酸が飽和脂肪酸の場合のみ、この増悪化が認められ、不飽和脂肪酸の場合は、高脂肪食であるにも関わらず、増悪化が見られない。また飽和脂肪酸による食後高脂血症増悪化が起こる条件下で、炎症性サイトカインの遺伝子発現が増加しており、腸管炎症が惹起されていることが確認された。細胞レベルでは、NF-kB活性をモニターできるCaco-2レポーター細胞のクローニングを完了し、in vitroで腸管炎症を再現し、DHA・EPAの抗炎症作用を評価する。また魚油中でDHA・EPAはほとんどが中性脂肪の形で存在しているが、一部はリン脂質体など別の形態を取っており、その形態の違いでDHA・EPAの抗炎症作用に差が生じる可能性があるため、そうした形態の異なるDHA・EPAの抗炎症作用を評価する。2019年度には、Caco-2細胞ではなく、まず一般的な抗炎症作用を評価するのに用いられるマクロファージ培養株RAW264.7細胞にNF-kBレポーター遺伝子を安定導入した細胞を用いて予備的に評価する予定である。その後、Caco-2細胞を用いた評価に進む。動物レベルでは、まず一般的な魚油とリン脂質体含量の多い魚油とで経口脂肪負荷試験を行い、食後高脂血症に対する影響を評価する。次にTLR-4ノックアウトマウスを用いて、高脂肪食誘導性の食後高脂血症増悪化が観察されないであろう条件下で各種の魚油を摂取させ、PPAR-alpha活性化能についてのみDHA・EPAの作用を評価する。

一般的な抗炎症作用を評価するために用いられるマクロファージ培養株RAW264.7細胞のレポーター遺伝子安定導入細胞を用いて、予備的な検討を進めている。動物レベルでは、魚油の抗炎症作用を介した食後高脂血症改善作用を評価するための実験条件の決定に手間取っており、未だ魚油の作用を評価するに至っていない。実験条件が決まり次第、DHA・EPAの存在形態の違いによる食後高脂血症改善作用の評価を実施する予定である。まず細胞レベルでは、腸管上皮モデル細胞であるCaco-2細胞を用いた脂質輸送の実験系によりDHA・EPAの抗炎症作用を検討する予定であった。Caco-2細胞で炎症を効率的に評価するため、炎症時に活性化される転写因子NF-kBの活性をルシフェラーゼによりモニターできるレポーター細胞をCaco-2細胞で確立するため、NF-kB応答配列下にルシフェラーゼを組み込んだレポーター遺伝子をCaco-2細胞に導入した。一過性に導入することでもNF-kBの活性化を評価することは可能であるが、実験後とのばらつきなどを極力、低くするために、レポーター遺伝子の安定導入株の構築を試みた。現在、薬剤耐性により選択後、クローニングを行っている。次に動物レベルでは、魚油の抗炎症作用による食後高脂血症改善作用を評価する前に、高脂肪食誘導性の腸管炎症を介した食後高脂血症増悪化について、詳細に検討し、魚油による実験の各種条件を決定することを試みた。しかし、動物室周辺の工事のためにマウスの飼育がうまくいかず、ポジティブコントロールである60cal%高脂肪食群で食後高脂血症が悪化しない実験が続き、最終的に前年度までの実験結果の再現性の確認までしか結果が得られなかった。マウスでは、60cal%高脂肪食により食後高脂血症が増悪化し、食餌中の脂質を構成する脂肪酸が飽和脂肪酸の場合のみ、この増悪化が認められ、不飽和脂肪酸の場合は、高脂肪食であるにも関わらず、増悪化が見られない。また飽和脂肪酸による食後高脂血症増悪化が起こる条件下で、炎症性サイトカインの遺伝子発現が増加しており、腸管炎症が惹起されていることが確認された。細胞レベルでは、NF-kB活性をモニターできるCaco-2レポーター細胞のクローニングを完了し、in vitroで腸管炎症を再現し、DHA・EPAの抗炎症作用を評価する。また魚油中でDHA・EPAはほとんどが中性脂肪の形で存在しているが、一部はリン脂質体など別の形態を取っており、その形態の違いでDHA・EPAの抗炎症作用に差が生じる可能性があるため、そうした形態の異なるDHA・EPAの抗炎症作用を評価する。2019年度には、Caco-2細胞ではなく、まず一般的な抗炎症作用を評価するのに用いられるマクロファージ培養株RAW264.7細胞にNF-kBレポーター遺伝子を安定導入した細胞を用いて予備的に評価する予定である。その後、Caco-2細胞を用いた評価に進む。動物レベルでは、まず一般的な魚油とリン脂質体含量の多い魚油とで経口脂肪負荷試験を行い、食後高脂血症に対する影響を評価する。次にTLR-4ノックアウトマウスを用いて、高脂肪食誘導性の食後高脂血症増悪化が観察されないであろう条件下で各種の魚油を摂取させ、PPAR-alpha活性化能についてのみDHA・EPAの作用を評価する。
スペイン・カタロニアの伝統的石造民家(マジア)の修復・再生に関する研求

本研究はスペイン、カタロニア州バンデジョス/ロスピタレット・リンファント市ファッチェス離村集落において、集落を形成する住棟のうちのA棟のマジア(カタロニアの伝統的石造民家)の修復、再生研究である。対象であるファッチェスのマジア残存遺構、A棟の3層構成の部分(A-1棟)に絞り、作業に従事した。A-1棟は修復・再生の方法における残存するマジア壁体を維持し、新しい機能(建築学ワークショップ棟)を付帯する鉄架構体を内・外部に配する方式の適用部である。マジアに関する文献による継続研究からその来歴、空間的特質、内外部各室、各部の概要、変遷過程を概括するとともに、現地の左官、下地職などからの聞き取りによるマジアの工法の解明を行った.同時にA-1棟修復・再生のための平面、立断面、矩計の基本各図、内部鉄壁体割付詳細図、屋根部および出入り口・窓等の開口部建具の詳細図、内・外階段詳細図のCADならびに手書きの図面作成、それに基づいたS.1/20模型制作を行った。この日本における基礎的作業を背景として、カタロニアのバンデジョス市、バルセロナ建築大学の協力を得て、ファッチェス残存遺構現場において大別して、二つの作業を行った。一つは残存する壁体の保持であり、もう一つは具体的な建設作業である。前者においては前年度の素材分析より壁の充填材である石灰入り粘土(アルガマサargamasa)にエフロエッセンス現象が多く見受けられるため、残存壁に色調、肌理を考慮したモルタルを外壁、内壁の欠損部に充填補強を行った。後者においては、今後に行われる室内温熱環境、室内空気質測定、歴史的建築物等の建築ストックの現代的適用への試験体制作である。まず始めに現場における残存波深物撤去後の平面、並びに高さ方向の実測寸法取り、それに伴う原設計図の修正施工図の作成を行った。日本とスペイン・カタロニアの部材寸法、製作の仕方の相違を確認し、相互調整ための意匠、構造設計者と鉄骨架構体禦作者の3者打ち合せを行い、現地での建設方式を決定した。現在、3.階建て内,外構造骨組み、屋根架構、一部鉄壁体,及び建具等までの施工が完了した段階である。今年度は2回に亘る海外学術調査を行った。1回目は平成16年9月2日より9月10日まで、2回目は平成17年3月15日より3月23日までである。平成16年度の研究計画に沿って、スペイン・カタロニア州バッシカンプ行政区バンデジョス市ファッチェス地区にある伝統的石造民家マジア残存遺構の現地調査を行い、研究対象の遺構について、配置、平面、立面及び断面の各詳細な図面作成することができた。建築力学的視点また、建築工法的視点並びに建築材料学視点から検討し、残存遺構を解体せずに存続させて、修復・再生させる方法を選択した。

その選択に基いて3つの住戸が連続する残存遺構について最下部にある住戸は壁体を残存させながら再生すること、また中間部の住戸は原型の状態に戻して修正すること、最後に最上部にある殆んど壁体が崩壊状態にある住戸については新しい現代的工法に基きながら、外観を復元させる修復方法を選択することとして、残存遺構を基盤として修復・再生の建築図を作成することができた。同時に、周辺の未だ使用されている住戸について、既存状態での温熱等環境性能実測調査を行い、マジアの分厚い石積外壁は熱容量が大きく、激しい気温変化と緩和し、室温変動を抑える効果があること、また室内の温度は外気の影響を大きく受けることが確認された。また建築材料のの成分分析を行い、特に石積充墳材は土には消石灰を混合したモルタルまたは土、外壁一般部の仕上げと内装の上塗りはほぼ同様の調合による石灰モルタルを用いたことを明らかにした。今年度は研究対象であるファッチェスのマジア残存遺構、A棟の3層構成の部分(A-1棟)に絞り、作業に従事した。A-1棟は修復・再生の方法における残存するマジア壁体を維持し、新しい機能を付帯する鉄架構体を内・外部に配する方式の適用部である。研究のスケジュールに従って、マジアに関する文献による継続研究、A-1棟修復・再生のための平面、立断面、矩形の基本各図、内部鉄壁体割付詳細図、屋根部および出入り口・窓等の開口部建具の詳細図、内・外階段詳細図のCADならびに手書きの図面製作、それに基づいたS.1/20模型製作を行った。この日本における基礎的作業を背景として、スペイン、カタロニアのバンデジョス市、並びにカタロニア工科大学、バルセロナ建築大学の協力を得て、ファッチェス残存遺構現場において大別して、二つの作業を行った。一つは残存する壁体の保持であり、もう一つは具体的な建設作業である。前者においては前年度の素材分析より壁の充填材である石灰入り粘土(アルガマサargamasa)にエフロエッセンス現象が多く見受けられるため、残存壁に色調、肌理を考慮したモルタルを外壁、内壁の欠損部に充填補強を行った。後者においては、今後に行われる室内温熱環境、汚染物質の有無、歴史的建築物等の建築ストックの現代的適用への試験体製作である。まず始めに建築確認に伴うカタロニの建築家との打ち合わせ、現場における残存浚渫物撤去後の平面、並びに高さ方向の実測寸法取り、それに伴う原設計図の修正施工図の製作を行った。日本とスペイン・カタロニアの部材寸法、製作の仕方の相違を確認し、相互調整ための意匠、構造設計者と鉄骨架構体製作者の3者打ち合わせを行い、現地での建設方式を決定した。現在、1階内,外構造骨組みまでの施工が完了し、引き続き上階の施工を実施している。.
アスベスト問題の事例分析を基礎においた、工学の特性に関する哲学的考察

本年度は、技術者倫理の成立した背景とわが国でのこれまでの歩みに焦点をあてながら、昨年度に引き続き専門家としての技術者の責任に関する研究を行った。主要な業績は以下の二点である。1.「工学倫理の教科書の変遷」では、日米それぞれの主要教科書の内容を検討し、その傾向について分析を加えた。技術者倫理の教科書を網羅的に扱った先行研究としては、石原の論考(2003)が挙げられるが、以降の趨勢の変化を反映したものとしては本研究が現時点で唯一のものであり、その点において一定の意義が認められる。アメリカの教科書は従来より技術者倫理におけるプロフェッショナリズムの重要性を強調しており、近年に至ってますますその論調を強めている。本稿では、こうした論調の変化をどのように受け止めるかが、わが国の技術者倫理の今後を考える上で非常に重要な鍵となる、という点を指摘した。2.『21世紀倫理創成研究』に掲載された「工学倫理の国際普及における外的要因:技術者資格と技術者教育認定制度の国際化」では、アメリカで興った工学倫理が、わが国を含め世界中でなぜこれほどまでに急速に広まったかという理由について技術者資格と技術者教育認定制度の国際化という観点から詳述した。これらの研究活動の他に、優秀若手研究者海外派遣事業により、平成22年6月から翌23年3月まで、派遣先機関であるコロラド鉱山大学にて資料の収集を行った。具体的には、同大学附属のアーサーレイク図書館に所蔵されている、鉱業関連企業の会社報告書コレクションの内、アスベスト取扱企業に関する資料を収集した。また同館が所蔵する、アスベスト使用・規制の歴史に関する資料も併せて複写した。本年度は、アスベスト問題の事例分析を基盤に、専門家としての技術者の責任に関する研究を行った。主要な業績として、次の三点が挙げられる。1.第一回日本応用哲学会で発表した「アスベスト問題は事例としてどのような示唆を含むか」では、アスベスト問題そのものの事実関係を整理した上で、技術者個人の意志決定のレベルを超えた領域での議論が必要であるとの観点から、工学倫理の事例として同問題を再構築することの意義を示した。同時に、報告者が携わった神戸大学人文学研究科倫理創成プロジェクトでの活動経験をもとに、同問題を対象とした因果関係論やリスク論などに関する研究が現状では不足しており、現場からは哲学・倫理学分野からの研究者の参入が望まれているという点も、併せて紹介した。2.The 16th Biennial International Conference of the Society for Philosophy and Technologyでは、"The Difference of Professional Responsibilities in Engineering : Asbestos Issues and Space Shuttle Challenger Disaster"と題する発表を行い、工学倫理上最も著名な事例である米スペースシャトルチャレンジャー号爆発事故とアスベスト問題との比較から、専門家としての技術者の責任の相違は予見可能性に大きく左右されることを指摘した。なお本発表の概要は予稿集に収録され、Society for Philosophy and Technologyによってインターネット上で公開されている。3.『21世紀倫理創成研究』第3号に掲載された論文「工学倫理はなぜ専門職倫理としてみなされるのか」では、アメリカにおける工学倫理の勃興過程を辿ることにより、工学倫理が専門職倫理と見なされるにいたった歴史的経緯を明らかにした。これらの他に、複数の研究会やシンポジウムで発表を行った。
V-ATPaseの作用機構の解明-回転の解析と結晶化高次構造解析

本研究では以下の2点に重点をおき研究をすすめた。(1)V_0V_1もしくはV_1、V_0の結晶化(1)あらゆる条件検討を行い、V_0V_1全体の結晶化を試みたが、十分な反射が出る結晶をえられなかった。そこでV_0、V_1に分離後、結晶化を試みた。V_1に関しては六角状の結晶を得る事ができたものの十分な反射が出ず、現在結晶化条件の検討を行っている。V_0に関してもL subunitを含む結晶化を得る事が出来たが、結晶が小さく解析に至っていない。このように構造解析への糸口を得る事ができたものの、研究期間内に構造を解くという目標は達成できなかった。(2)V_1のshaft subunitの同定及び発現系の構築には成功した。ピオチン化サイトの同定も終わり回転観察を実際に行ってみたが、1個だけ回転している分子を発見できたもののその再現性をとる事が出来ないでいる。データ解析に必要な30個以上の回転分子を観察するために、現在遺伝子改変などで発見確率を上げる実験を継続している。1)回転の観察現在、再現性のある回転運動は観察されていない。その原因の一つにADP inhibitionによるATPase活性の減衰がある。同様の現象はF-ATPaseでも観察されるが、ATP結合サイトにあるスレオニンをセリンに換えることにより抑制される。同様の変異をV-ATPaseの触媒サブユニットに導入したところほとんどADP inhibitionを受けなくなり、活性も上昇した。現在この変異導入したV-ATPaseを用いて回転観察を行っている。ホロ酵素におけるcサブユニットオリゴマーの回転をみるために、T.thermophilusを宿主としたホロ酵素の発現系を作成し、Aサブユニットへのhisタグの導入およびcサブユニットへのシステイン残基の導入が完了している。システイン残基へのビオチンの導入が終了しだい回転の観察を始める予定である。2)高次構造解析X線結晶高次構造解析を行うために、ホロ酵素、Vlドメイン、Voドメインの結晶化条件の検討を行っている。ホロ酵素に関しては、より純度の高い標品を得るためにT.thermophilusを宿主とした発現系を用い、ホロ酵素へのhisタグの導入を試み成功した。結果得られたホロ酵素はNi-NTAカラムで容易に高純度精製できるようになった。その結果それぞれに対する結晶を得ることができた。現在、よりよい反射を与える結晶を得るための結晶化条件の検討を行っている。V_0に関してもL subunitを含む結晶化を得る事が出来たが、結晶が小さく解析には至っていない。ビオチン化サイトの同定も終わり回転観察を実際に行ってみたが、1個だけ回転している分子を発見できたもののその再現性をとる事が出来ないでいる。
運動技能習熟強化のための筋疲労の活用とその神経生理学的意義

本研究は運動技能習熟強化のための筋疲労の活用とその神経生理学的意義を明らかにした.課題1では大脳高次運動野の神経ネットワークの運動前野背側(PMd),補足運動野(SMA)と後頭頂葉(PPC)と第一運動野(M1)のそれぞれの連結に及ぼす筋疲労の影響は,PMd,SMAの興奮性低下がM1皮質内抑制を低下させたが,PPCからM1への影響は見られなかった.課題2では運動野皮質内抑制低下からみた至適筋疲労後10分の回復時に適応的および連続的運動学習行わせた結果,両学習で作業成績が向上することが明らかになり,筋疲労は運動技能の習熟強化に貢献することが示唆された.目的;本年度での研究課題は運動学習に関与する高次運動野と運動野の連結と筋疲労の関係を明らかするため、直接的及び間接的な筋収縮で起こる筋疲労が補足運動野(SMA)-一次運動野(M1)連結と背側運動野(PMd)-M1連結の神経ネットワークにどのような変化を起こすかについて検討した.実験方法;被験者は本実験に自主的に参加しTMS刺激に不快感を示さない健康な男女大学生17名とした.脳MRIを撮影した被験者各9名をSMA-左M1連結,8名を左PMd-右M1連結の二種類の測定を行った.二連発TMS刺激と脳マッピング装置の設定はSMA- M1連結及びPMd- M1連結の実験では二本の50mm八字コイルと三台のTMS装置と脳マッピング装置を用いて筋疲労前(コントロール値),筋疲労直後,回復期30分まで10分間隔で刺激した.同時にSICIおよびICFも測定した.結果;SMA-M1連結の実験では両手の2分間グリップ運動(50%MVC、1秒1回のリズム)で筋疲労を起こした。刺激部位と時間の2要因分散分析を行った結果、FDI筋でのSMA- M1連結の抑制及びSICIの皮質内抑制はコントロール値と比べ、それぞれ有意に低下した(刺激部位;F(2,16)=27.452, P<0.01,時間;F(4,32)=4.859、P<0.01)。一方、左PMd- M1連結の実験は、27年度の100%仕事率負荷で7分間全力脚運動を行い、脚筋疲労の実験を先取りして行った。FDI筋のPMd-M1連結の抑制及びSICIの皮質内抑制はコントロール値に比べ有意に低下した(刺激部位;F (2,7) = 40.377, P<0.01,時間; F (6,42) = 4.681, P<0.01).まとめ;筋疲労は補足運動野および背側運動前野の興奮性変化を起こし、高次運動野の変化が一次運動野の皮質内抑制低下にも影響する可能性が示唆された。27年度研究課題の目的は二連発TMSによる高次運動野とM1の神経ネットワークと筋疲労の関係および筋疲労と運動学習の成績の関係を検討する予定であった。26年度での補足運動野(SMA)、後部頭頂葉皮質(PPC)、腹側運動野前野(PMv)と一次運動野(M1)のそれぞれの連結と筋疲労との関係を実験した。27年度に26年度の結果であるSMA-M1連結抑制および運動野のSICI(short interval intracortical inhibition;短間隔運動皮質内抑制)およびICF(intracortical facilitation;運動野皮質内促通)と両手グリップ筋疲労について発表した。それを受けて、SMA-M1連結抑制とSICIおよびICFと両手グリップ筋疲労の前後で行う連続的学習のタイピング学習を行わせその成績を筋疲労なしのコントロール群と比較し実験を行った。その結果、筋疲労あり後にSMA-M1連結抑制の低下とSICI低下が起こり、後半のタイピング成績が有意に高くなった。補足運動野の興奮性が高まり、運動野の抑制性介在神経の興奮性を高めたと推測された。さらにPPC-M1連結促通、運動野SICIおよび感覚求心性抑制(SAI)と筋疲労の関係を実験した。その結果、筋疲労後ではPPC-M1連結促通の増大、運動野SICI低下および感覚求心性抑制の増大という傾向が見られた。主にSMAおよびPPC-M1各連結抑制および促通に係わる各個人の脳MRIによる同定と二つのコイル設定の関係が非常に複雑であり、文献に則って刺激しても同じような結果を引き出す基本的な手法に時間がかかった。日本で行われていない手法なのでその開発に時間がかかった。そのため、予定としていたPMv-M1連結抑制までの実験にまで至らなかった。下肢筋疲労が疲労のない上肢筋に対する神経ネットワークの実験は座位自転車エルゴメータして、二つコイル刺激部位を設定するのが当初考えていたレッグプレスより容易になると考えられる。また、連続的学習に関しては、比較的容易であったが、予算請求していた適応的学習である筋力フィードバック式装置が高額で購入できなかったため、新たに力量調節用のロボット開発に時間がかかった。そのため至適筋疲労定量化にまでは至らなかった。平成28年度の研究目的は,運動技能熟練者にとっての「至適な筋疲労と技能練習」の組合せと適応的学習における力量調節という技能習熟強化のために神経強化を起こす筋疲労が貢献するかの二点を検討した.

この「至適筋疲労」とは,筋疲労の負荷強度,負荷時間,回復時間の組合と経頭蓋磁気刺激による有効なSICI低下を引き出す運動負荷との関係を見つけ出すものである.SICI低下が起こらない運動(負荷強度,負荷時間)は適切な筋疲労ではないという点で至適ではないと定義した.至適筋疲労が大脳の皮質内抑制(SICI)低下からみた至適筋疲労を見出すため,20%,40%,60%MVCの3種類の運動強度と30秒,1分,2分,3分の4種類の時間を複数の組合せを行った結果,40%MVC×2分以上,60%MVC×1.5分以上であると,SICI低下を引き起こす強度であることが示された.その強度を活用して適応的学習の作業成績を向上させるかを検討した.筋疲労の回復後10分から15分後に適応的学習となる力量調節誤差の量的評価を行った.その結果,SICI低下の期間中(回復後15分)で5-15%MVC範囲の0.5Hzのサインカーブ(標的課題)に追従する能動的筋力調整(適応的学習)を行った結果,筋力調整誤差は前値のものより筋疲労後に少なる傾向にあった.また,筋疲労後の同様なSICI低下が起こる期間でも連続的学習となるタイピング学習を行った結果でコンピュータ上のキーボード練習ソフトによるタイピング成績が向上したことが示された.今年度の課題である筋疲労の定量化が運動学習の可塑性と成果に及ぼす影響を探る成果として、筋疲労定量化と技能習熟強化のための運動学習の関係は、筋疲労による運動野皮質内抑制低下期間では適応的および連続的運動学習で成績が向上し,運動技能習熟には筋疲労は大きく貢献する可能性が明らかになった.本研究は運動技能習熟強化のための筋疲労の活用とその神経生理学的意義を明らかにした.課題1では大脳高次運動野の神経ネットワークの運動前野背側(PMd),補足運動野(SMA)と後頭頂葉(PPC)と第一運動野(M1)のそれぞれの連結に及ぼす筋疲労の影響は,PMd,SMAの興奮性低下がM1皮質内抑制を低下させたが,PPCからM1への影響は見られなかった.課題2では運動野皮質内抑制低下からみた至適筋疲労後10分の回復時に適応的および連続的運動学習行わせた結果,両学習で作業成績が向上することが明らかになり,筋疲労は運動技能の習熟強化に貢献することが示唆された.26年度での研究課題は運動学習に関与する高次運動野と運動野の連結と筋疲労の関係を明らかするため、直接的な筋収縮で起こる筋疲労が補足運動野(SMA)、背側運動野(PMd)、腹側運動前野(PMv)および後部頭頂葉皮質(PPC)と一次運動野(M1)連結の神経ネットワーク検討する予定であった.しかし、26年度は直接筋の補足運動野(SMA)、脚運動による非疲労筋上肢筋の背側運動野(PMd)とM1の関係だけにとどまった.その理由に、脳マッピング装置、脳MRI、経頭蓋磁気刺激(TMS)との関係を確立するように各高次運動野およびPPCの部位判定を文献に則って行ったが、二重TMSの誘発筋電図の条件に見合う結果を導き出すことができなかった。そのため、予備実験に非常に時間を要し、SMAとPMdの2箇所の部位とM1の連結と筋疲労との関係の実験になった。27年度には概ね行っていない部位特定ができたので筋疲労と残りのPMv、PPCーM1連結との実験にかかることができる。これからの実験2は4箇所の部位特定ができるので比較的うまく進めることが可能である.まず、昨年度で行う予定であった下肢筋疲労が非疲労上肢筋の高次運動野-一次運動野連結と運動野皮質内抑制(SICI)との関係を検討すると共に、適応的学習における力量調節に対する技能習熟強化のため神経強化を起こす筋疲労の定量化をさらに追加検討する。今年度の研究目的は、運動技能熟練者にとっての「至適な筋疲労と技能練習」の組合せを開発する.
金属－絶縁体転移物質を応用した放射率可変素子の研究

本研究の目的は、小惑星探査機「はやぶさ」に搭載された放射率可変素子(SRD)に比べ、熱光学特性的に高性能な材料を探索することである。本研究の結果、わずかに高性能な材料を作ることができた。具体的には、AサイトとBサイトの同時置換により、転移温度を低下させることなく、放射率変化量を増加させることができた。本研究を通して多くの知見を得ることができたとともに、今後の探索指針を確認することができた。さらなる高性能化を目指したい。放射率可変素子(SRD:Smart Radiation Device)は、宇宙機表面のラジエータ材料として使用する熱制御デバイスである。宇宙機自身の温度によって自律的に赤外放射率が変化することにより、宇宙機の温度を自動的に一定化させる働きがある。それによって、低温時に必要となるヒータ電力を削減する効果がある。SRDは、2003年に打ち上げられた小惑星探査機「はやぶさ」に搭載され、その機能と効果が、軌道上において確認された。しかし、今後の惑星探査ミッション等において、より高性能なSRDが求められており、常温付近を境に、より放射率が大きく変化する材料が必要である。本研究の目的は、放射率可変素子(SRD)の性能向上のための材料探索である。なお、「はやぶさ」に搭載されたSRD材料はペロブスカイト型Mn酸化物(ABO3:Aサイト=La,Sr,Ca Bサイト=Mn)である。予備実験により、Bサイト置換(MnサイトのGa置換)によって、高温側の電気抵抗率が低温側の電気抵抗率よりも大きく上昇することが確認できていた。これにより、SRDの性能向上(Δεの増加)の可能性が期待できる。しかし、Bサイト置換だけの場合、Δεは増加できるが、同時に転移温度が低くなってしまうことがわかった。そのため、Aサイトの元素も置換することによって、金属的にした。具体的には、Caの一部をよりイオン半径の大きなSrで置換することにより、Aサイトの平均イオン半径を大きくする(バンド幅制御)。これにより、結晶の歪を小さくし、電子トランスファーを大きくすることで金属的にしている。従来のようにAサイトだけで元素置換を行った場合、Δεを増加させると転移温度が下がり、転移温度を上げるとΔεが減少してしまうが、BサイトでΔεを制御し、Aサイトで転移温度を制御すれば、Δεの増加と転移温度上昇の両立が可能であることがわかった。その機能によって、低温時に必要となるヒータ電力を削減できることが特徴である。SRDは、2003年に打ち上げられた小惑星探査機「はやぶさ」に搭載され、その機能と効果が軌道上において確認された。しかし、今後の惑星探査ミッションにおいて、より高性能なSRDが求められており、常温付近を境に、より放射率が大きく変化する材料が必要である。本研究の目的は、放射率可変素子(SRD)の性能向上のため、「はやぶさ」組成の性能を上回る材料を見つけることである。当該年度は、前年度に引き続き、AサイトとBサイトの同時置換を行った数種類の試料作成し、電気抵抗率と赤外放射率について測定を行った。その結果、「はやぶさ」組成を上回る特性は得られなかったが、今までに蓄積した知見どおりの特性の変化を得ることができた。さらに硬X線光電子分光による電子構造測定も行い、その結果(特に温度変化)が電気抵抗率と関係づけれらるという結果を得た。また、Mn酸化物試料の酸素含有量を化学量論比からずらすことによって、キャリア濃度を変化させた試料を作成し、その結晶構造、電気伝導度、および光学特性を調べ、酸素欠損(過剰)の効果を調べた。その結果、還元アニールおよび酸化アニールによって、相転移温度が低温側にシフトすることが確認できた。本研究は、放射率可変素子(SRD:Smart Radiation Device)の熱放射特性の改良を目指した材料の探索を目的としている。SRDは、通常のラジエータ材料(温度によらず高放射率)と異なり、温度によって自律的に放射率が変化(低温で低放射率、高温で高放射率)することにより、宇宙機の温度を一定に保ち、その結果、低温時に必要となるヒータ電力を削減することができる次世代の熱制御素子である。小惑星探査機「はやぶさ」に搭載されたSRDは、ABO3(Aサイト=La,Sr,Ca、Bサイト=Mn)という組成のペロブスカイト型Mn酸化物であった。SRDの性能指標は、金属ー絶縁体転移温度Tcと、Tcを挟んだ温度領域での放射率の落差Δεである。そこで今回、Aサイト置換に加え、Bサイト置換(MnサイトのGa置換)を行った試料を作成し、電気抵抗率と赤外放射率について測定を行った。その結果、従来のようにAサイトだけで元素置換を行った場合、Δεを増加させるとTcが下がり、Tcを上げるとΔεが減少してしまうが、BサイトでΔεを制御し、AサイトでTcを制御すればΔεの増加とTc上昇の両立が可能であることがわかった。そこで、組成の異なるABサイト同時置換試料を数種類作成し測定した。その結果、「はやぶさ」組成をやや上回る特性が得られた。また、硬X線光電子分光による電子構造測定では、その結果(特に温度変化)が電気抵抗率と関係づけられるという結果を得た。

さらに、ABサイト同時置換に加え、還元アニールを行ってキャリア濃度を変化させた試料を作成し、その結晶構造、電気伝導度、および光学特性を調べた。その結果、Tcが低温側にシフトすることを確認した。今後、本研究の成果に基づき、還元アニールによるキャリア濃度変化も取り入れた材料探索を実施し、より高性能なSRDの開発を目指したい。本研究の目的は、小惑星探査機「はやぶさ」に搭載された放射率可変素子(SRD)に比べ、熱光学特性的に高性能な材料を探索することである。本研究の結果、わずかに高性能な材料を作ることができた。具体的には、AサイトとBサイトの同時置換により、転移温度を低下させることなく、放射率変化量を増加させることができた。本研究を通して多くの知見を得ることができたとともに、今後の探索指針を確認することができた。さらなる高性能化を目指したい。当初の予定(交付申請書):従来のAサイト無秩序型ペロブスカイトMn酸化物のAサイトをイオン半径が大きく異なる元素を組み合わせることによって秩序化させ、無秩序型に比べて金属ー絶縁体転移温度の大幅な向上を目指す。実施結果:前年度に引き続き、Aサイト置換+Bサイト置換(MnサイトをGaなどの元素で置換)を行なった試料を作成し、電気抵抗率や赤外放射率の測定によって、その効果を確認した。当初予定の「秩序化させた試料」については、試料の作成および評価ができなかったが、その代わり、アニール処理を行なった試料を用いて酸素欠損(過剰)の効果について確認を行なった。熱物性引き続き、酸素欠損(過剰)の効果について調査するとともに、Aサイト置換+Bサイト置換と組み合わせて、性能の高いSRD材料を製作する。また、前年度に実施できなかった方策、つまり、従来のAサイト無秩序型ペロブスカイトMn酸化物のAサイトをイオン半径が大きく異なる元素を組み合わせることによって秩序化させ、無秩序型に比べて金属ー絶縁体転移温度の大幅な向上を目指すことを実施する予定である。さらに、これらの方策を用いた試料の電子構造を測定し、ミクロな観点からの性能向上の指針を探る。当初の予定:従来のAサイト置換と異なるBサイト置換試料を作製、電気抵抗率や赤外放射率を測定し、その効果を確認する。実施結果: BサイトであるMnをGaで置換した結果、Δεを増加することができた。しかし、Aサイト置換同様、転移温度が下がってしまうこともわかった。そこで、Aサイト置換とBサイト置換を同時に行うことにより、Δεを増加させつつ、転移温度を上げることができることがわかった。従って、当初の予定どおり、Bサイト置換による性能向上の効果を確認することができ、おおむね順調に進展していると言える。引き続き、Bサイト置換(MnサイトをGa以外の元素で置換)を行い、その効果を調べる。また、これまでに行ってきた異なる価数を持つAサイトイオンの固溶によりキャリアー濃度を変化させた実験結果と比較するために、Mn酸化物試料の酸素含有量を化学量論比からずらすことによってキャリアー濃度を変化させた試料を作製し、その結晶構造、電気伝導度および光学特性を調べ、酸素欠損(過剰)の効果を検討する。
東日本大震災被災地における仮設住宅後の住まいと高齢者の孤立化防止に関する研究

地域コミュニティが解体されたJ集団移転地と地域コミュニティが維持されたK集団移転地という地域コミュニティの状態が異なる2つの集団移転地を対象として調査を行った。J高台とK高台はどちらも同市内のR地区に位置し、津波により被災した元のA,B,C,D,E集落の住民が集団移転したものである。J高台の戸数は23戸、K高台は12戸で、どちらも震災から4年後の2015年2月及び3月に入居を開始した。しかしながら、この2つの防災集団移転地の特徴はK高台は全員が元のA集落の住民であるのに対し、J高台の住民はB,C,D,Eの4集落の住民によって構成されている。K高台はその造成地内に公民館が建設され,元のA集落の自治会がそのまま継承されているのに対し,J高台は公民館も建設されておらず,自治会も組織されていない。コミュニティの交流状況については,K高台では仮設住宅からの知り合いが多く,近隣の住民同士の交流も活発であるのに対し,J高台では仮設住宅からの知り合いもいるが,お互いに知らない人も多く,隣近所での交流はあまりできていない。また,J高台の高齢者の一部はJ高台から16kmほど離れたS地区に位置するS高齢者サポート拠点をしばしば利用しているが,K高台の高齢者は全く利用していない。仮設住宅から防災集団移転地へと至る移転プロセスにおいては用地取得や移転の計画策定、合意形成という点で大きな違いが見られた。そうした違いは移転後のコミュニティの維持・形成状況に大きく影響し、必ずしも集落としての一体性やコミュニティのまとまりを持たない防災手段移転地もみられる場合があり、そこでは仮設住宅や災害公営住宅と同様に、高齢者の孤立化の危険が生じる。そのため、防災集団移転地においても、高齢者サポート拠点や支援員制度など仮設住宅時代の高齢者支援の社会的資源を有効に活用して、積極的な高齢者支援を行うことが必要になる。2年目は5つの災害公営住宅、2つの集団移転地、2つの集約化された仮設住宅に入居する高齢者世帯を中心に家庭を訪問し、高齢者へのインタビュー調査を行った(調査内容は以下を参照)。主な調査は夏休みおよび冬休みの学期休み期間を利用して行うとともに、並行して調査の合間に高齢者世帯を中心に各戸を訪問して傾聴ボランティアを行い、信頼関係の構築に務めた。また、それぞれの仮設住宅や災害公営住宅に併設されている集会所及び高齢者サポート拠点の利用実態を観察するとともに、自治会役員や支援員の活動内容について聞き取りを行った。移転先の住宅において研究成果を3月に報告するとともに、大船渡市役所にも報告している。【インタビュー調査の内容】(高齢者)震災前後の外出行動と交流状況の詳細、余暇活動・趣味活動の状況、集会所の利用(支援者)支援の具体的な内容、支援を行うようになった経緯、支援活動の運営状況(集会所の支援員、高齢者サポート拠点スタッフ)活動内容についてのインタビュー調査【調査スケジュール】5月連休:インタビュー調査(災害公営住宅:A,B)、8月9月:インタビュー調査(災害公営住宅:K,M,S) 12月:補足調査(インタビューの不足分) 3月:報告会の開催、(31年度) 5月連休:インタビュー調査(集団移転地:M集団移転地,S集団移転地、)、8月9月:インタビュー調査(集約化仮設:A仮設,J仮設) 12月:補足調査(インタビューの不足分) 3月:報告会の開催、これからは引き続き、高齢者サポート拠点の活動を理解するために調査を進め、コミュニティの状態と福祉サービスに違いがみられる5つの災害公営住宅、2つの集団移転地、2つの集約化された仮設住宅において、高齢者サポート拠点による福祉サポートの活動が高齢者の交流の内容にどのような違いをもたらすのかを明らかにするための調査を行いたいと考えている。移転先の各住宅において研究成果を3月に報告し、大船渡市役所にも報告する。(平成3 1年度の計画)最終年も継続して高齢者世帯および支援者を中心にインタビュー調査を行いたい。(調査内容は以下を参照)。【インタビュー調査の内容】(高齢者)震災前後の外出行動と交流状況の詳細、余暇活動・趣味活動の状況、集会所の利用(支援者)支援の具体的な内容、支援を行うようになった経緯、支援活動の運営状況(集会所の支援員、高齢者サポート拠点スタッフ)活動内容についてのインタビュー調査調査スケジュール(31年度): 5月連休:インタビュー調査(災害公営住宅:A,B)、8月9月:インタビュー調査(災害公営住宅:K,M,S) 12月:補足調査(インタビューの不足分) 3月:報告会の開催、(31年度) 5月連休:インタビュー調査(集団移転地:M集団移転地,S集団移転地、)、8月9月:インタビュー調査(集約化仮設:A仮設,J仮設) 12月:補足調査(インタビューの不足分) 3月:報告会の開催、本研究ではコミュニティの継続性という点で異なる大船渡市内の5箇所の災害公営住宅、5箇所の災害公営住宅、2箇所の防災集団移転地、そして2箇所の集約化された仮設住宅それぞれについて、A.高齢者の社会関係や交流関係の変化を通じて住み替えが高齢者に与えた影響を明らかにし、次いでB.移転先地域社会のコミュニティ活動の解明を通じて高齢者の受け皿としての地域社会の役割を明らかにする。そしてC.高齢者サポート拠点と支援員の活動内容を検討することでそれらの役割を明らかにする。そして、これらA,B,Cの総合的な検討を通じて、D.仮設後の高齢者の孤立化防止と、高齢者支援の地域的ネットワーク構築の可能性についての検討を行う。