hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知症高齢者の周辺症状に対する漸進的筋弛緩法の効果

短期的評価では、収縮期血圧値が14日目、拡張期血圧値が7・14日目、脈拍数が初回、7・14日目、呼吸数が14日目で有意差がみられた。唾液アミラーゼ値は、初回、7・14日目において有意な減少がみられた。長期的評価では、Neuropsychiatric Inventory Nursing Home Version(以下NPI-NH)について、介入群において初回よりも30・90日後と有意な減少がみられ、測定時期と2群の間に交互作用がみられた。各項目得点では、興奮の30・90日後、不安の初回・90日後、30・90日後の間に有意な減少がみられた。また、無関心、易刺激性では測定時期と2群の間に交互作用がみられた。継続した実施によりNPI-NHが減少しており、ストレス反応を減弱させ、BPSD出現を抑制する効果があったと示唆された。中でも、不安や興奮においては有意な減少がみられており、実施による影響を受けやすかったことが明らかとなった。N式老年者用精神状態尺度(NMスケール)の変化では、測定時期と2群の間に交互作用がみられた。各項目の評価点では、関心の初回・90日後、30・90日後の間に有意な増加がみられた。介入前後のN式老年者用日常生活動作能力評価尺度(NーADL)の評価点は、介入群において30・90日後の間において有意な増加がみられた。老年看護学現在までに、グループホームにおける認知症高齢者へ漸進的筋弛緩法を実施し、データ収集・分析は終了している。研究目的としていた周辺症状を有する認知症高齢者への漸進的筋弛緩法実施による生理的・心理的反応の効果についての評価は行うことができた。今後は、得られた評価内容を公表していくことを考えており、おおむね計画通り進展しているといえる。現在までに、グループホームにおける認知症高齢者へのデータ収集は終了しており、分析途中である。研究の目的は、周辺症状を有する認知症高齢者へ漸進的筋弛緩法を実施し、生理的・心理的な反応からその効果について評価を行うことであるが、これまでに得られたデータを基に、漸進的筋弛緩法の効果を評価することができると考える。よって、おおむね計画通り進展しているといえる。研究成果について、協力施設であるグループホームへ報告を行う。また、分析結果について看護学会にて発表することや、研究論文の作成・学会誌への投稿を行っていく。得られたデータを基に、統計的解析を行い、最終的な評価・考察を行っていく。また、介入群で漸進的筋弛緩法の有効性が確認されれば、非介入群においても希望に応じて漸進的筋弛緩法の介入を行っていく。研究協力いたいだいたグループホームへ研究成果を報告する。加えて、分析結果をまとめ、認知症ケアや老年看護学分野に関連した学会にて、成果を公表していく。平成25年8月31日より平成26年3月31日まで産前産後の休暇又は育児休業期間であったため、次年度使用額が生じた(平成26年1月23日付けで産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業の補助事業期間延長を行い、補助事業期間延長承認書を取得している)。研究成果について協力施設への説明、学会発表、学会誌への投稿のため使用していく計画である。介入群・非介入群での漸進的筋弛緩法の実施のために必要と思われる手指消毒やウェットタオル等の衛生用品費(約100千円)。文献整理や論文作成のためのインク、印刷用紙等の物品や協力施設への研究成果報告のための封筒等の物品費(約100千円)。データ整理のためのUSB等の物品費(約100千円)。研究成果発表のための経費(約100千円)。文献複写、書籍等の費用(約200千円)。
圧電素子を用いた吸音板に関する研究

一般によく知られている板振動型吸音は,平板の固有振動数の近傍で吸音効果が得られるが,平板の減衰の不足が原因で,その吸音効果は不十分であることが多かった.そこで本研究では,平板に圧電素子を貼付し,その圧電素子にLR回路を接続することによって平板に等価的に減衰を付加し,高い吸音率を得る方法を提案した.本研究では,圧電素子の効果を等価的に高める手法との組合せも検討した.また,吸音板の背後空気の空気ばねを相殺するため,圧電素子と負性容量回路を用いた負剛性の付加についても提案した.1電気的に負剛性を付加する手法との組合せ圧電素子に負性容量を接続することによって圧電素子を負剛性として機能させる方法を検討した.当初は圧電素子の等価剛性比を高めることを目的として負剛性を付加することを考えたが,本手法で圧電吸音板の背後空気の空気ばねの効果を相殺できることが分かり,こちらの効果の方が重要であったため,目的を変更して研究を進めた.圧電素子に負性容量を接続することで,負剛性だけでなく減衰効果も得られることが分かっていたため,平板に付加する負剛性と減衰比の最適調整の条件式を解析的に導出した.シミュレーションと実験で提案手法の有効性を検証した.本実験では,圧電素子を用いて背後空気を6割削減できる効果が得られた.2平板の振動変位信号を用いたハイブリッドな手法との組合せの検討受動型の圧電吸音板では圧電素子の等価剛性比が小さいことが原因で,広い周波数領域で高い吸音率を得ることができなかったため,研究代表者らが圧電素子を用いた振動制御の研究で提案した,平板の振動変位信号を用いたハイブリッドな手法の適用を検討した.本手法を用いて圧電素子の等価剛性比を等価的に高める場合について,解析的にLR回路の最適値を求めた.実験では,圧電素子の等価剛性比を約10倍まで高める調整を行い,その場合に約90130Hzの範囲で高い吸音率が得られた.受動型の場合は約100120Hz範囲で高い吸音率が得られたため,提案手法により,高い吸音率の得られる周波数の範囲が倍となった.一般によく知られている板振動型吸音は,平板の固有振動数の近傍で吸音効果が得られるが,平板の減衰の不足が原因で,その吸音効果は不十分であることが多かった.そこで本研究では,平板に圧電素子を貼付し,その圧電素子にLR回路を接続することによって平板に等価的に減衰を付加し,高い吸音率を得る方法を提案した.本研究では,圧電素子の効果を等価的に高める手法との組合せも検討した.また,吸音板の背後空気の空気ばねを相殺するため,圧電素子と負性容量回路を用いた負剛性の付加についても提案した.1 LR直列回路を用いた受動型圧電吸音板の理論解析と最適設計一次元音響管に圧電吸音板を設置した場合の垂直入射吸音率を理論的に求め,特定の周波数で吸音率を1にする平板と回路の調整条件と,圧電吸音板が吸収する音のエネルギーを最大化する平板と回路の調整条件を理論的に導出した.また,これらの両方を満たす条件も求めた.両方を満たす場合,吸音率がほぼ1になる周波数の範囲が広くなり,ロバスト性が高い吸音板となる.また,後述の実験で平板の減衰と圧電素子の誘電正接が無視できないことが分かったため,これらを考慮した場合の最適調整条件も求めた.数値計算で理論解析の妥当性を確認した.2 LR直列回路を用いた受動型圧電吸音板の実験一次元音響管と圧電吸音板を作製し,2マイクロホン法で垂直入射吸音率を測定した.背後空気層の空気ばねの影響も含めた状態で平板の固有振動数が約110Hzの場合に,約100120Hzの範囲で吸音率が1に近い値となった.理論解析の妥当性が確認できると同時に,圧電吸音板の有効性も確認できた.3音響管の共鳴音の低減吸音率には圧電吸音板とその背後空気層が影響し,平板の前方の音場は影響しないが,車室内の共鳴音の低減等を想定して,音響管内の共鳴音を圧電素子を貼付した平板で低減する研究も行った.この場合,音場の一つの音響モード,平板の一つの振動モード,回路の電気共振が関係するため,支配方程式は三自由度となる.この場合の平板と回路の最適調整条件を,近似を用いて理論的に導出した.数値計算と実験を行って,理論解析の妥当性と提案手法の有効性を確認した.研究は順調に進んでいる.音場の共鳴音の低減についても,理論解析・数値計算・実験を行うことができたことと,次年度に予定していた低周波音での実験を行うことができたため,(1)を選択した.受動型圧電吸音板の有効性は確認できた.今後は吸音率の高い周波数の範囲を広げる必要がある.

そこで,当初の計画通り,スペーサを用いて圧電素子の等価剛性比を高める手法,電気的に負剛性を付加する手法,平板の振動変位信号を用いたハイブリッドな手法との組合せにより,吸音率を高める方法を検討する.研究費は主に,圧電素子,接着剤,平板,電子部品等の消耗品,国内外の学会や研究会に参加するための旅費と参加登録費に使用する予定である.次年度は実験が多くなると予想されるため,マイクロホンや加速度計等のセンサ類も不足分を購入する予定である.
新規薬剤開発を念頭においた齧歯類ＢＩＳモニタリングシステムに関する国際共同研究

神経科学領域の実験動物で汎用されているラットおよび砂ネズミにおいて,頭蓋外から脳波導出し既存のBISモニタ装置に連結可能なデバイスを開発した所,吸入麻酔濃度及び脳低酸素に関して以下の知見を得た.1)両側で同期したEEG原波形をBISモニターに入力かつBIS諸値を表示可能であった.2)BIS値は濃度増加に対してS字状に減少するパターンを示した.3)全脳低酸素に伴いBIS値は0となり,局所脳虚血に関してもデバイスの装着部位を工夫する事で脳低酸素状態(全脳低酸素,局所脳虚血)を鋭敏に計測可能であった。一方,マウスにおいては,当初目的としていた脳波導出が困難であり,今後の課題を残した.実験動物を用いた基礎研究は全ての薬剤開発の初期段階において薬力学やその相互作用を検討する上で必要不可欠である。その過程で脳波に対する影響を確認する事は副作用をスクリーニングする上でも重要な必須項目である。我々は、実験動物で汎用されているラットにおいて、簡便に頭蓋外から脳波導出し既存のBIS(Bispectral Index)モニター装置に連結可能なデバイスを開発し(産業財産権申請;種別:特許願件名:実験動物用脳波電極特願2010-174737;久留米大学)、吸入麻酔濃度変化に対する追従性などについて検討し、本助成を用いて当該年度に下記の知見を得た。熱可塑性ポリエステルであるPET(ポリエチレンテレフタレート)を用い、両翼に5mm長のステンレス製針電極(直径0.5mm)4本を持つ形状を様々に変更し最適な脳波波形を取得する目的で、単極電極を用いて電極間距離を様々に変更し、また取得電極ベクトルを考慮して種々の組み合わせパタンで解析を行なった。電極間距離を0.5から2mmまで変更した場合、電極間距離が短いと心電図や呼吸によるfarfield noiseが現弱するが、脳波波形の振幅が減衰しBISモニタ装置による波形解析が不可能になる。電極間距離を長くすると脳波波形振幅は増大し、肉眼上波形解析は充分であるが、自発呼吸下の深麻酔、特に粗大な呼吸パタンを呈すると呼吸筋あるいは胸腔内インピーダンスを捉えると思われるノイズが大きくなり、BIS値の計算に大きな影響を与える事がわかった。また、脳波のベクトルを動物の頭側から尾側方向と直角に設定すると、心電波形がより混入する場合があるため、電極設定には各種生体電位ベクトルとの整合性を確認する必要がある事が判明した。我々は、実験動物で汎用されているラットにおいて、簡便に頭蓋外から脳波導出し既存のBIS(Bispectral Index)モニター装置に連結可能なデバイスを開発し(産業財産権申請;種別:特許願件名:実験動物用脳波電極特願2010-174737;久留米大学)、吸入麻酔濃度変化に対する追従性などについて検討し、本助成を用いて下記の知見を得た。1)岡山大学との共同研究を行い、本デバイスがより小さな実験動物である砂ネズミにおいても利用可能である事。2)当初、陽圧式人工呼吸を用い自発呼吸の影響を除した条件でのみBISインデックス利用可能と思われていたが、ラットにおいては自発呼吸下にも測定可能である事。3)より小型の実験動物であるマウスにおいては吸入麻酔によるBISインデクッスの追従性はかろうじて追う事が出来るが、心電図や呼吸によるfar field noiseが混入し正確な値を示さない事がある事。4)今後更なる改良が必要である事。これらの知見を元に、現在論文作製準備中である。以上我々は、本助成を用いてラット及び砂ネズミにおいて、簡便に頭蓋外から脳波導出し既存のBISモニタ装置に連結可能なデバイスを作製した。熱可塑性ポリエステルであるPET(ポリエチレンテレフタレート)を用い、両翼に5mm長のステンレス製針電極(直径0.5mm)4本を持つ形状を様々に変更し最適な脳波波形を取得する目的で、単極電極を用いて電極間距離を様々に変更し、また取得電極ベクトルを考慮して種々の組み合わせパタンで解析を行ない作製、改良した上記デバイスを用いた実験(1)(2)から得られた知見は以下の通り。(1)吸入麻酔濃度に対する追従性及び侵害刺激に対する反応について1.今回開発したデバイスは、両側で同期したEEG原波形をBISモニタ上に導出しかつBIS諸値を表示可能であった。2.BIS値は吸入麻酔濃度増加に対してS字状に減少するパターンを示した。3.BSR値は吸入麻酔濃度増加に対してS字状に上昇するパターンを示した。4.SEF値は吸入麻酔濃度増加に対して徐々に減少するパターンを示した。

5.亜酸化窒素付加に対する反応は、速波化した後に徐波化する2相性のパターンを示した。6.吸入麻酔中、高濃度においては動脈圧変化を示すのみで、吸入麻酔濃度が低くなると動脈圧変化に加えてBIS値の有意な上昇が認められた。(2)脳健常性モニタリングの可能性-脳低酸素に対する反応について-1.全脳低酸素に対する脳波変化を速やかに捉えBIS値は0となった。2.局所脳虚血中のBIS値は、何れのセボフルレン濃度においても虚血側は健常側に比較して低いBIS値を示した。3.局所脳虚血中のBIS値は、電極の位置によっては虚血を捉えられない可能性があった。麻酔学前年度研究により判明した心電波形や呼吸によるインピーダンス変化によると思われるfar field potentialを除去する為の方策に関して、電極間距離や電極選択を施行した結果、電極間距離と電極ベクトルにより、得られる脳波波形の質が大きく異なる事が判明した。これらの知見を元に、次年度はより精度の高い脳波波形の取得が可能になると思われる。心電波形や呼吸によるインピーダンス変化などのfarfield potentialの存在は、より小さな実験動物ほどその影響を脳波計測の際に受けると思われるが、現状のままの設計でも本デバイスがより小さな実験動物である砂ネズミにおいても利用可能である事がわかった。これらの知見を元に、より小型の実験動物であるマウスにおいても純粋な脳波計測を試みたが、吸入麻酔によるBISインデクッスの追従性はかろうじて保たれるが、心電図や呼吸によるfar field noiseが相対的に大きく混入し正確な値を示さない事がある。遺伝子改変動物が容易に取得可能なマウスにおいて本手法が応用出来れば、多方面への研究発展が望める。今後、脳波デバイスの小型化と同時に既に開発済みのレーザー血流計を用いた脳血流および脳温制御デバイスとをハイブリッドさせて小型化し、さらに体内埋め込みによるフリームービング下モニタリングを可能にさせたい。自発呼吸によるインピーダンス変化及び心電波形の混入に関して、計測された原波形からこれらの波形をreductionする手法の開発に努める。具体的手法として1)AD変換波形からsubtractionして更にDA変換してBISモニタ装置に入力する。2)実験動物からのアース取りの手法(数、位置)を工夫する。などを検討している。本年度は、開発したデバイスの改良に関して質的な変更を、既に臨床で使用後の単極針電極組み合わせる事で施行可能であった為、予定予算を使用する事なく研究遂行が可能であった。次年度は、脳波電極デバイスの小型化と脳機能汎用デバイスとのハイブリッド化およびフリームービング適応まで応用する為、単年で多額の予算が必要と考えられる。これまでの研究助成により設備備品の購入、システム構築は既に終えている。したがって、本計画調書では実験動物、試薬、抗体などの消耗品および学会発表、論文発表に必要と思われる品目のみを請求している。
肝硬変合併肝癌治療における肝星細胞機能阻害療法の開発

【本年度の計画】肝細胞癌株および肝星細胞初代培養細胞株における、AngII-ADAM-EGFRのクロストークの検証ヒト肝癌培養細胞株6株(Alexander、HepG2、HLF、HuH7、Li-7、PLC/PRF/5)、ヒト肝星細胞初代培養細胞株1株(LI-90)、ラット肝星細胞初代培養細胞株1株を用いて、低分子化合物・中和抗体・siRNAによるクロストークの阻害実験を行った。【結果】(1)肝癌細胞株、肝星細胞ではそれぞれオートクライン、パラクライン的にAngII-ADAM-EGFRのクロストークが細胞の増殖、浸潤能の亢進に寄与していることが明らかにされた。(2)AngIIの選択的阻害剤は肝細胞癌におけるAngII-ADAM-EGFRのクロストークを遮断し、細胞の増殖、浸潤能を低下させた。【意義・重要性】本研究におけるin vitroの研究成果は肝癌細胞のprogressionをAngII阻害剤によってよって抑制できる可能性を示唆しており、次年度以降in vivoにおける試験へと研究展開する必要があると考えられた。【結果】(1)肝癌細胞株,肝星細胞ではそれぞれオートクライン,パラクライン的にAngII-ADAM- EGFRのクロストークが細胞の増殖,浸潤能の亢進に寄与していることが明らかにされた.(2)AngIIの選択的阻害剤は肝細胞癌におけるAngII-ADAM-EGFRのクロストークを遮断し,細胞の増殖,浸潤能を低下させた.(3)AngII-ADAM17-EGFRの効果阻害にARB, TAPI-IIが有効であり,腫瘍細胞の増殖能の抑制が有効であることが示された.【意義・重要性】本研究におけるin vitroの研究成果は肝癌細胞のprogressionをAngII阻害剤によってよって抑制できる可能性を示唆しており,肝癌・肝硬変患者において,現在降圧剤として汎用されているARBを肝癌の進行抑制や,肝線維化の進展による肝不全の予防に使用できる可能性を示したもの意義深い.今年はvivoの実験に移る.【結果】(1)肝癌細胞株,肝星細胞ではそれぞれオートクライン,パラクライン,ジャクスタクライン的に的にAngII-ADAM-EGFRのクロストークが細胞の増殖,浸潤能の亢進に寄与していることが明らかにされた.(2)AngIIの選択的阻害剤は肝細胞癌におけるAngII-ADAM-EGFRのクロストークを遮断し,細胞の増殖,浸潤能を低下させた。(3)AngII-ADAM17-EGFRの効果阻害にARB, TAPI-IIが有効であり,腫瘍細胞の増殖能の抑制が有効であることが示された.(4)肝星細胞のin vivo/in vitroモデルによる解析では,AngIIの抑制によりADAM17-EGFRのクロストークの抑制が可能であった.【意義・重要性】本研究におけるin vivo/in vitroの研究成果は肝癌細胞のprogressionをAngII阻害剤によって抑制できる可能性を示唆しており,肝癌・肝硬変患者において,現在降圧剤として汎用されているARBを肝癌の進行抑制や,肝線維化抑制による肝不全予防に役立てる可能性を示唆しており意義深い.
天然型ガスカルジン酸の高立体選択的全合成

光学活性なガスカルジン酸の合成を以下の方法により検討し,いくつかの知見を得ることができたので報告する.1.ガスカルジン酸A,C環部の合成:市販の2,5-ジメトキシTHFから文献既知の方法により光学活性な2-カルベトキシシクロペンテン-1-オールへ導き,続いてエステル基をフェニルチオメチル基に変換した.水酸基をマロン酸エステル誘導体とした後ジアゾ化し,さらにベンゼン希薄溶液中,酢酸ロジウムで処理すると,期待した環状アリルスルフォニウムイリドを経由した[2,3]シグマトロピー転位がおき架橋部に、末端メチレン基を持った架橋δ-ラクトンを与えた.このδ-ラクトンを中間体としてC環側鎖部を立体選択的に合成することに成功した.2.A,B,C環部合成のモデル反応:市販の(3aS,7aS)-(+)-Hexahydro-3a-hydroxy-7a-methyl-1,5-indandioneを出発原料として,脱水後,選択的還元により1-Hydroxy-indanone誘導体に変換した.C4位にフェニルチメチル基を導入後さらに3段階を経て分子内にフェニルチオ基,α-ジアゾマロン酸エステル基を持つインダン誘導体とした.このエステルを上述したと同様の条件,即ちベンゼン溶液中,触媒量の酢酸ロジウム存在下に加熱環流すると[2,3]転位がおき,好収率で望む架橋δ-ラクトンが得られた.このδ-ラクトンのα-位にあるフェニルチオ基及びエステル基を除去したラクトンを鍵中間体としてB環部の立体選択的な構築を検討中である.光学活性なガスカルジン酸の合成を以下の方法により検討し,いくつかの知見を得ることができたので報告する.1.ガスカルジン酸A,C環部の合成:市販の2,5-ジメトキシTHFから文献既知の方法により光学活性な2-カルベトキシシクロペンテン-1-オールへ導き,続いてエステル基をフェニルチオメチル基に変換した.水酸基をマロン酸エステル誘導体とした後ジアゾ化し,さらにベンゼン希薄溶液中,酢酸ロジウムで処理すると,期待した環状アリルスルフォニウムイリドを経由した[2,3]シグマトロピー転位がおき架橋部に、末端メチレン基を持った架橋δ-ラクトンを与えた.このδ-ラクトンを中間体としてC環側鎖部を立体選択的に合成することに成功した.2.A,B,C環部合成のモデル反応:市販の(3aS,7aS)-(+)-Hexahydro-3a-hydroxy-7a-methyl-1,5-indandioneを出発原料として,脱水後,選択的還元により1-Hydroxy-indanone誘導体に変換した.C4位にフェニルチメチル基を導入後さらに3段階を経て分子内にフェニルチオ基,α-ジアゾマロン酸エステル基を持つインダン誘導体とした.このエステルを上述したと同様の条件,即ちベンゼン溶液中,触媒量の酢酸ロジウム存在下に加熱環流すると[2,3]転位がおき,好収率で望む架橋δ-ラクトンが得られた.このδ-ラクトンのα-位にあるフェニルチオ基及びエステル基を除去したラクトンを鍵中間体としてB環部の立体選択的な構築を検討中である.
Drift Tubeによるイオン反応の研究

当研究によってDRIFT TUBEを用いて行なったイオン反応の研究は次の通りである.移動度,拡散係数,正逆反応速度係数の測定を行なったイオンガスの組合せは,移動度は以上の実験結果を解析することで,イオンー中性分子間のポテンシャルの形,深さについての知見が得られた.またイオン反応特にクラスター反応について機構を推定するのに重要なエネルギー依存性等の結果も得た.当研究によってDRIFT TUBEを用いて行なったイオン反応の研究は次の通りである.移動度,拡散係数,正逆反応速度係数の測定を行なったイオンガスの組合せは,移動度は以上の実験結果を解析することで,イオンー中性分子間のポテンシャルの形,深さについての知見が得られた.またイオン反応特にクラスター反応について機構を推定するのに重要なエネルギー依存性等の結果も得た.昭和60年度に製作したDRIFT TUBEに計画通り質量分析計を差動排気を通じて接続した。差動排気部分には新しい試みとしてGCA(glasscapillaryarray)を使用した。GCAを使用することで予想通り従来の差動排気の欠点である2段排気、位置合わせの困難な点は改良出来た。しかし高い圧力領域のイオン透過の点では予想外の現象が見られ、GCAの動作条件を十分に把握するまでには至らなかった。今後継続してGCAの改良を試みる必要がある。同時にDRIFT TUBEとしてLiイオンの移動度の絶体測定をAr中で行い、広いE/N範囲で従来の測定と数パーセントで一致し本装置が良好に動作することを確かめた。またLiイオンと【CO_2】の反応測定を試み反応速度係数を導出し、本装置によってイオン反応が極めて良好に測定出来ることも確認した。現在、更により厳しい動作条件の試験を行い今後の測定に必要な装置の動作特性を明らかにしつつある。また本測定装置で得られた到着時間スペクトルの解析プログラムの作成も順調に進み最終年度の測定を計画に従って行う予定である。
多様な地震動に備える次世代高機能免震構造の開発

本研究では、海溝型巨大地震による長周期長時間地震動および内陸直下型地震による大振幅パルス性地震動という多様な特性を有する地震動に対しても所要の性能を確実に発揮できる高機能免震構造を開発する。長周期長時間地震動に対しては大変形・多数回繰り返し変形時にも減衰性能を維持できる高耐久免震構造を、大振幅地震動に対しては限界変形を超えずに加速度低減効果を発揮できる変位抑制免震構造を、それぞれ提案する。本研究で開発する高機能免震構造は、今後の地震防災対策の一翼を担う次世代型の免震構造である。本研究課題は、海溝型巨大地震による長周期長時間地震動や内陸直下地震による大振幅パルス性地震動などを想定し、大変形・多数回繰り返し変形にも性能を維持できる高耐久性と、大振幅地震動でも限界変形を超えずに加速度低減効果を発揮できる変位抑制という2つの新たな性能を備えた「高機能免震構造」を提案するものである。海溝型巨大地震と内陸直下地震への対応は、我が国が直面している喫緊の課題である。これら2つの視点から、従来までの免震構造について考え直そうという点において学術的な意義が認められる。今後の地震防災対策の一翼を担うことのできる次世代型の高機能免震構造の提案につながることが期待される。
近代中国の知識人群像　―日中15年戦争期の民国教科書編纂事業と三人の作家について

日本・海外における調査に関しては、台湾において比較的多くの関連書籍を購入でき、また2018年12月27日から31日まで、文献収集および調査を行うことができた。本研究の成果報告については、2018年6月10日に日本大学で開かれた、日本比較文学会第80回全国大会で企画された「シンポジウム〈地方〉というレトリックの〈あと〉」において、研究報告「“郷土文学"の来し方行く末現代中国文学の立場から」と題して、中国におけるいわゆる「新文学」の黎明期から重要な文学テーマとされてきた「郷土文学」の、21世紀の現在に至るおおまかな流れを背景にして、その流れの中心に位置する作家として沈従文を取り上げ、特に彼に影響を与えた周作人、そして1940年代に昆明の西南聨合大学で沈従文に出会い、その後文学活動を始めた汪曾祺との関係について報告した。さらに、2018年12月29日に台湾の長榮大学で開かれた「台南研究集会」において、研究報告「沈従文の“ミャオ族幻想"について」を行った。この報告は、沈従文文学を貫く中心的テーマであった、少数民族ミャオ族の形象が、いかにして沈従文の作品の中に芽生え、いつごろどのような形で展開し、完成され、消えていったのか、ということを、具体的な作品を例に挙げ述べたものである。この問題において、本研究の1930年代から1940年代にいたる小学国語教科書編纂時期の人間関係がいかなる影響を持ったのかということについては詳述できなかったが、現在までに判明した事実関係をごく簡単に紹介し、ひとつの仮説として、沈従文の社会的地位とその変化に伴う意識の変化が作品の傾向に及ぼしたであろう点について指摘した。当初は、最初の年に青島、次の年に重慶その他へ赴く、という計画であったが、協力関係に基づいて調査をともにしている「青島文芸研究会」(代表:齊藤大紀)および「重慶研究会」(代表:中野知洋)の現地調査に合わせて、最初の年に青島、重慶と二つの場所に出張して、調査と研究交流をすることになったため、予算を一部初年度に前倒しして研究を行うことができた。よって、今年度は重慶に行かず、現地調査は行わなかった。また予定していた中華人民共和国の湘西地方における調査と、中華人民共和国湖南省吉首市で行われる予定の国際学会、「国際沈従文学術研究論壇」において、本研究の中心となる教科書編纂事業と作家との関係に関してこれまで行ってきた調査・分析・考察について報告を行う予定であったが、主催者側の都合により学会が開催されず報告もできなかった。作家らの事跡に関する資料収集と整理および分析に関しては、順調に進んだが、国語教科書の内容に関する分析については停滞していると言わざるを得ない。ただ、呉洪成・田謐・李晨等『中国現代教科書史論』(知識産権出版社、2017)を入手できたことによって、ある程度の方向性が得られたのではないかと思っている。2019年度(最終年度)は、中華人民共和国の湘西地方における調査を中心として、その他に台湾で国立編訳館資料を所蔵する台湾国家教育研究院図書館(台北市)を訪れ資料の収集および実地調査、そして研究交流をする予定である。また、2019年4月27日に予定されている日本比較文学会関西部会例会におけるシンポジウム「移民・植民地・亡命の比較文学二十世紀以降の文学が生まれた条件」で本研究の研究成果の一部を報告し、6月16日に予定されている日本比較文学会全国大会において、本研究の研究成果報告として、「中国語が若かった頃沈従文と鍾理和」と題した報告を行う予定である。本研究の研究成果を発表する論文としては、2020年3月刊行予定の大学紀要に「北京のボヘミアン沈従文の修行時代」と題した論考を投稿する準備をしている。本研究で扱う国語教科書編纂事業の前提となる人間関係が1920年代の北京ですでに萌芽しており、それが後の沈従文の社会上昇に結びつく前提となっていたことを実証するものである。本研究の全体像に関しては、すでに散発的に発表しているいくつかの論文を何らかの形でまとめて中国語であらためて発表したいと考え準備している。今年度中に学術雑誌に投稿する予定である。日本・中国における調査に関しては、日本・中国・台湾において比較的多くの関連書籍を購入でき、また2017年9月1日から4日まで中華人民共和国青島市で文献収集および現地における事跡調査を行うことができた。特に、1930年代に国立青島大学のあった現在の青島海洋大学、沈従文故居等を訪れ、当時の状況の片鱗を知ることができた。また、2017年9月12日から16日まで台湾に滞在し、国立編訳館関係の資料、及び、本研究の主要研究対象である『小学校高級用実験国語教科書』の、これまでその存在が知られていなかった第3巻の所在を知ることができた。また、2018年3月3日から7日まで中華人民共和国重慶市において、文献収集及び、国民政府(特に教育部)が重慶北碚にあった頃の史跡、また貴重な資料の展示を行っている中国民主党派中国民主党派歴史陳列館で、資料の収集および調査ができたことは、本研究に新しい視野をもたらすことに繋がる貴重な経験であった。青島では「青島文芸研究会」(代表:齊藤大紀)の諸氏と、また重慶では「重慶研究会」(代表:中野知洋)の諸氏とそれぞれ交流の機会を持つことができた。

それによって、1930年代の青島における作家(その多くは国立青島大学の教員であった)相互のネットワークについて、また1940年代のいわゆる抗戦期に重慶に逃れてきた知識人(特に作家)たちの生活のディテールを、その経済的な立ち位置と関連付けて知ることができ、本研究にとってもっとも重要な知識や経験を蓄えることができた。当初は、最初の年に青島、次の年に重慶その他へ赴く、という計画であったが、協力関係に基づいて調査をともにしている「青島文芸研究会」(代表:齊藤大紀)および「重慶研究会」(代表:中野知洋)の現地調査に合わせて、最初の年に青島、重慶と二つの場所に出張して、調査と研究交流をすることになったため、予算を一部初年度に前倒しして研究を行うことができた。よって、当初の計画よりも若干進んでいると言える。日本・海外における調査に関しては、台湾において比較的多くの関連書籍を購入でき、また2018年12月27日から31日まで、文献収集および調査を行うことができた。本研究の成果報告については、2018年6月10日に日本大学で開かれた、日本比較文学会第80回全国大会で企画された「シンポジウム〈地方〉というレトリックの〈あと〉」において、研究報告「“郷土文学"の来し方行く末現代中国文学の立場から」と題して、中国におけるいわゆる「新文学」の黎明期から重要な文学テーマとされてきた「郷土文学」の、21世紀の現在に至るおおまかな流れを背景にして、その流れの中心に位置する作家として沈従文を取り上げ、特に彼に影響を与えた周作人、そして1940年代に昆明の西南聨合大学で沈従文に出会い、その後文学活動を始めた汪曾祺との関係について報告した。さらに、2018年12月29日に台湾の長榮大学で開かれた「台南研究集会」において、研究報告「沈従文の“ミャオ族幻想"について」を行った。この報告は、沈従文文学を貫く中心的テーマであった、少数民族ミャオ族の形象が、いかにして沈従文の作品の中に芽生え、いつごろどのような形で展開し、完成され、消えていったのか、ということを、具体的な作品を例に挙げ述べたものである。この問題において、本研究の1930年代から1940年代にいたる小学国語教科書編纂時期の人間関係がいかなる影響を持ったのかということについては詳述できなかったが、現在までに判明した事実関係をごく簡単に紹介し、ひとつの仮説として、沈従文の社会的地位とその変化に伴う意識の変化が作品の傾向に及ぼしたであろう点について指摘した。よって、今年度は重慶に行かず、現地調査は行わなかった。また予定していた中華人民共和国の湘西地方における調査と、中華人民共和国湖南省吉首市で行われる予定の国際学会、「国際沈従文学術研究論壇」において、本研究の中心となる教科書編纂事業と作家との関係に関してこれまで行ってきた調査・分析・考察について報告を行う予定であったが、主催者側の都合により学会が開催されず報告もできなかった。作家らの事跡に関する資料収集と整理および分析に関しては、順調に進んだが、国語教科書の内容に関する分析については停滞していると言わざるを得ない。ただ、呉洪成・田謐・李晨等『中国現代教科書史論』(知識産権出版社、2017)を入手できたことによって、ある程度の方向性が得られたのではないかと思っている。
高度技術社会における統合的生産自動化と労働

高度技術社会における統合生産自動化(CIM)による仕事の質的変化を、経営レベル、管理レベル、作業レベルの3レベルに分類し、それぞれに研究グル-プを構成して研究を進行させた。1.経営レベルでの意思決定システムとしてのニュ-ロコンピュ-タの適用に関する研究の推進統合生産自動化における経営意思決定の基幹をなす経営方針分析へのニュ-ロコンピュ-タの適用を試みた。日本の一部上場企業282社の本年度の経営方針を調査・分析し、全産業、内需依存型産業、素材依存型産業、加工組立依存型産業、及ぶ個別業種9業種に関する経営方針設定のための50の援用システムをそれぞれ独立に構築した。研究の過程でニュ-ロコンピュ-タ活用の新方法として「検証学習法」および「平均値入力法」を開発した。2.「管理レベルにおける統合生産自動化と省資源・環境保全活動に関する調査」および「企業組織と省資源・環境保全に関する調査」の実施管理レベルに関しては、統合生産自動化が省資源・環境保全活動にどのような局面で寄与するかを調査研究した。1部上場企業約500社を選定してアンケ-ト調査を行ない、結果を報告書にまとめた。また同時に企業組織による省資源・環境保全活動の現状も併せて調査した。調査内容は、省資源・環境保全問題の存在、体制、活動の範囲、活動の内容、阻害要因、個別課題の対応状況などである。3.作業レベルにおける多様な業務遂行能力に対応する人間機械系の技術的な可能性に関する研究の推進ニュ-ロコンピュ-タを中心とした入力装置のハ-ド・ソフトウエアのインスト-ルを終了した。また、そのような人間機械系に反映させるべく短期就労者の働く製造現場でのインタビュ-調査を実施した。
蛋白質機能可視化のための高精細静電ポテンシャルイメージング法構築

本研究の目的は、より合理的な電子密度を得るために、低分解能領域を損失することなく正確に測定する手法及び、実際の結晶中溶媒構造を可視化することにより、モデルとして誤差の少ない溶媒領域構造を構築し、補正する手法の開発である。今回の研究では、高輝度X線を使用できるSPring-8に低分解能領域を損失することなく正確に測定できる環境を構築し、誤差の少ない精密な低分解能回折データを取得することができた。また、溶媒領域を可視化するための重原子試薬の開発も行い、その導入にも成功した。今年度は、昨年度中に構築した規Heチャンバーとフライングビームストップによる低ノイズデータ測定環境を用いて、低角回折データの標準試料によるデータ測定を行った。その結果、懸案事項であった空気層とHe層を分ける窓材については、非常に薄い(10ミクロン)アモルファス状ポリイミド膜が有用であることが確認でき、より低角領域における低ノイズ化を行うことができた。また、測定時間の効率化の点では、設置取り外し時間の短縮を図り、1時間程度で可能にはなったが、更なる時間の短縮と簡便さを行う必要があり、今後の課題である。完全性の高いデータを測定するために必要となる多軸ゴニオを導入したことにより、効率よく広範囲のデータ取得が可能となり、低ノイズ測定環境との相互利用を行い、これも標準試料によるデータ収集を行った。これまでの多軸ゴニオとは違い、χ軸を変更することでのゴニオ自身による影の影響を最小限にすることができる設計であり、結晶の角度を自由に操作可能である点が優れている。溶媒領域を異常散乱の強い溶媒で置換することによって規則構造を持たない溶媒領域の構造を明らかにする点においては、鉛錯体やXe、Kr等の希ガスによる溶媒置換を行った試料を用いた回折測定を行った。鉛錯体については、溶液による結晶への損傷問題が生じていたが、鉛化合物の選定、pHや濃度の調整で解決の目途が立った。また、Xe、Krガスの導入についても高圧環境が整い、容易に試料調整が可能となった。また、異常散乱体がタンパク質結晶溶媒中に侵入していることも確認でき、位相決定も行った。本研究では、低角回折データを用いた精密電子密度の解析手法の開発を目的に研究を行ってきた。今年度は、実際に昨年度までに開発した低角データ取得用Heチャンバーと多軸ゴニオを使用した低角精密回折データの取得実験を行った。結果的に標準結晶であるリゾチーム及びサーモリシンを用いた測定において、これまで数十Åまでのデータ取得範囲だったものが300Å程度までの低角回折データをバックグラウンドノイズを低く測定できる環境であることを確認し、十分解析可能であることも確認した。また、溶媒領域の電子密度を変化させる手法についても、重原子錯体を用いた溶液の作成手法を簡易にする条件を探索し、ある程度条件を絞り込めたが、結晶へ導入した際に、局所的に配位してしまい、溶媒領域の電子密度を平均的に変化させることはできなかった。そこで、高圧重原子ガスを用いた密度変化手法の開発を行い、Fine-needleキャピラリーによる高圧ガス凍結装置を開発し、Xeによる重原子導入が可能であることを明らかにした。この手法については、アジア国際結晶学会において口頭で発表を行った。現在は、この手法を用いた溶媒電子密度変化手法の開発を進めている。最終的な溶媒領域の電子密度の可視化という目標までは達成できなかったものの、それに向けた回折データ取得方法の開発はほぼ完了し、データの解析を進めていくことが今後の課題であり、この手法を用いることで、電子密度、特に溶媒近傍領域の電子密度の改善を行うことを検証していく。23年度は、規則構造を持たない溶媒領域が大きく寄与する低角領域の回折データを精密に測定するために、Heチャンバーとフライングビームストップの改良と導入を行い、低ノイズデータ測定環境を整備した。低角領域のビームストップ遠距離化を行うためのフライングビームストップについては、より空気散乱を取り除く必要性があることから、検出器との一体化が可能な状態を構築するために、検出器表面と接合できるようなアダプタの開発を行った。さらに、フライングビームストップとHeチャンバーも接合できるアダプターも作成し、試料直後から検出器までHeで満たすことができる環境を構築することができた。ただし、空気層とHe層をわける窓剤についてはポリイミド膜を使用しているが、カプトンによる散乱が回折像に見られることから、Be膜、アモルファス状ポリイミド膜等の利用による散乱像の低減を図る必要があることが明らかになった。また、回折系の調整、設置のために、時間を必要とするため、限られた測定時間を有効活用するために、設置・調整方法の最適化を行う必要がある。低角回折データの取得については、標準試料による試験的データ測定を行った。低角領域のノイズ低減には、回折系の改良が効果を発揮したが、結晶試料のマウント方法についても、溶媒除去などを行う必要があることが明らかとなった。

また完全性の高いデータを測定するために必要となる多軸ゴニオに関しては、より効率よく広範囲のデータ取得を可能とする新技術を考案応用するために、再設計を行った。低ノイズ回折系の構築を完了させ、溶媒可視化に向けたデータ収集を行えた。しかしながら、回折データを測定するSPring-8等の電力事情による運転期間の縮小や23年度中に予定していた回折系の構築が遅れたことにより、必要となるデータがまだ十分に集まっていない状況であり、解析に不十分な点があるため。これまでに、低ノイズ回折系の構築を完了している予定であったが、多軸ゴニオについて、結晶をより広範囲に測定するための新技術導入のために再設計が必要となっており、遅れが出ている。24年度までに行う予定であった異常散乱効果を用いた回折データ及び低角領域の精密な回折データの収集を引き続き行い、溶媒領域可視化に向けた解析を行う。また、解析で得られた成果を公表していく。23年度中に製作を行う予定だった多軸ゴニオよりも広範囲に結晶を測定するための機構を新たに考案したことによる設計のやり直しが生じたため、当初の予定より遅れるが、24年度前半中に、新設計多軸ゴニオを製作し、回折系との相互干渉を調査の上、回折系への導入を行う。整備した測定環境を用いて、溶媒領域の可視化を目指し、標準試料への異常散乱誘導体(重原子金属錯体、ガス)の導入を行う。その後、異常散乱効果を用いた回折データ収集を行い、溶媒領域のみの位相を利用し、その構造を解析を行う。明らかになった構造より、溶媒領域に対する補正、精密化法の確立を行う。回折データを測定するSPring-8等の電力事情による運転期間の縮小や回折系の構築が遅れため、補足となるデータ測定及びデータ解析が必要となる。その費用としてデータ解析に使用する機器の購入に10万円を計画している。また、得られたデータに対する研究発表や解析状況等の打合せに50万円を計画している。多軸ゴニオの再設計、製作及びHeチャンバー、フライングビームストップの調整等に約200万円使用する。データ収集に必要となる試料調整等に50万、研究発表等の出張費に50万円を計画している。
海軍水路部の資料調査と「編暦業務」に関する実態解明

海上保安庁の海洋情報部に未整理の状態で保管されてきた海軍時代の水路部の資料調査を行った。その結果、これまで未確認だった「高度方位暦」を発見することができた。膨大な計算を必要とするこの高度方位暦の作成を可能にしたのは、天体暦そのものを独自に推算し、計算方法を工夫してきた編暦課の天文学者たちの努力であった。その経緯を明らかにし、海軍つまり軍事組織のなかで行われた天文学者たちの研究の特徴を論じた。現在の海上保安庁海洋情報部の倉庫に未整理で残された資料は、日本水路協会の協力のもとに、文書類についてはほぼ整理が終わり、文書一覧が作成された。機器類の調査と履歴簿の作成が残されているが、今回の調査によって、戦前から戦後まもなくの時代における日本の海岸測量の実態を明らかにできる多くの資料が確認できた。本研究の中心課題である「編暦業務」については、残念ながら体系的な資料保存がなされていないことが判明した。しかしこれまでは文献学的にしか存在が知られてこなかった「航空暦」や「高度方位暦」を発見することができた。今回の調査で最も大きな成果は、戦時中に開発されたことが水路部の記録にありながら、現物の存在が知られていなかった「高度方位暦」が、海洋情報部の原備倉庫にあることが確認できたことである。高度方位暦は基地別に太陽・月・惑星・恒星の高度と方位をそれぞれ20分間隔で掲載した天測暦で、航空天測用に開発されたことは知られていたが、まさにサイパン、トッラク、ラバウルといった基地別に掲載されていた。夏休みに山梨県立科学館で複製を展示し、ワークショップを開催したことで、毎日新聞や朝日新聞などに取り上げられた。旧海軍水路部による「航空暦」の編纂は、水路部の資料に依れば世界に先駆けて行われたことが知られてきたが、海軍の資料調査から、必ずしもそうではなぐ、海軍の交流のなかでドイツやアメリカに学んだものであったことなど、軍との関係がかなり色濃いことが確認できた。今後、水路部の歴史を解明する上で、どのような資料調査が必要なのか、その基本的な知見を得ることができた。昨年度に整理を終えていた旧海軍水路部時代の海図や行政文書などの史資料については、日本水路協会によってデジタル化が行われ、一般公開された。日本最初の近代的な天文観測を可能にした水路部の観象台の設備や観測結果の報告資料などが含まれ、これまで日本の天文学史では触れられることがなかった水路部の天文学研究が具体的に知られ、日本で近代的な天文観測がはじまった時代の状況が把握された。「高度方位暦」の開発経緯を含め、海上保安庁には体系的な資料が残されていなかった「編暦業務」については、防衛史料館や日本航空協会、東京天文台などで資料調査を行った。直接に「高度方位暦」の開発経緯を明らかにし得る資料は確認できなかったが、編暦業務に関わっていた海軍技師たちの報告書や、軍に対する編暦業務のための予算要求文書などから、軍との密接な関係や国際的な海軍とのつながりが見えてきた。一方で国際的な天文学連合による天体暦計算に加わることができない遅れた日本の体制などが明らかになった。海軍水路部は、天測測量、航海暦、航空暦という、求められる精度も利用目的も異なる3部門の要請に応じた天測暦の編纂を実施していたのであり、その編纂には、天文学の専門知識を必要とするだけではなく、海上での水平線や天体の視認や高度測定法など、学問研究のための観測とは異なる天体観測条件による精度の問題も課題になった。さらに、海図作成を目的にした測量のための天測、軍艦などの航海上での位置決定のための天測、航空機が帰投する方向を定めるための天測など、その使い方に合わせた天体位置情報の作成と提供方法の開発が不可欠であった。こうしたことが国際的に協働で編纂されていた天体暦までを、敢えて独自推算することで、編暦の応用幅を広げ、結果的に大幅な作業量の削減を可能にする推算方法の開発につながったと評価できる。水路部編暦課に籍をおき、編暦業務に関わった科学者を中心に、彼らが水路部で行った諸活動を、同時代の関連分野における学術研究活動や社会的諸活動と比較しながら検討を行い、次のような成果を得た。1.学術会議や天文学会の資料調査により、戦時中に学術研究会議が指導した「天測航法」研究班により実施された官民共同研究の詳細を明らかにした。その成果である「航空天測図」や天体の高度と方位角を求めるための「共点図表」などの天測計算図表は、1940年代に水路部が行った天体位置の独自推算法を用いて実際に天体の位置を計算するための手段を提供するものであった。

2.これら研究班の成果が公式にどのような形で水路部の編暦業務に導入されたのかその経緯は不明のままではあるが、これによって短期間で東大第2工学部の学生による天測計算表が作られ、それをもとに「高度方位暦」も計算されたと推測することが可能になった。3.これまでの調査を踏まえると高度方位暦の研究開発過程は、1水路部による独自天体推算法の開発、2学術研究会議研究班による推算手段の開発、3女子学生を動員しての計算の実施という段階を経て達成されたとみることができ、1は目的基礎研究、2はその技術開発、3は社会的応用の各段階に位置づけられることを示唆した。4.またこれらの研究開発過程は、海軍の水路部が置かれていた状況に制約され、技術開発に投資する形ではなく、現有資産の有効利用になる目的達成の道が選ばれ、結果的に人海戦術による成果には結びついたが、次世代につながるような成果を生むことはなかったことを指摘した。以上、海軍の管轄下にあった水路部の成果が、結果的に「巨大な組織を持ちながら、技術面においてほとんど進歩改善の見るべきものなく・・・、欧米に比して科学技術的に四、五十年の遅れをもたらすに至った」といわれる実態の一端を解明することができた。日本水路協会によって史資料の整理.デジタル化は当初の計画以上に進み、ほぼ目的を達成することができたが、海上保安庁に引き継がれた海軍水路部の史資料には、軍部との関係を知り得る資料はほとんど含まれていなかったこと、一方で防衛省史料館では海軍水路部の史資料は十分には整理がされていないことなどにより、資料発掘のための調査が予想以上に必要になり、実態解明はやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。海軍水路部で担っていた編歴業務は、第二次大戦の激化の中で、戦闘機の帰投用プログラムとして特殊化することを迫られた。しかしこの特殊化には膨大な計算処理が必要とされた。同様の動きが見られたアメリカでは、そのために専用の計算機・出力機械が開発されたように、日本でも計算機の開発が考えられたが、そうした方向での研究は水路部ではなく、東京帝大に新設された第2工学部と航空研究所などが関わったことが知られた。今年度は、戦時中の官・学・軍による研究開発の1つとして航空機ナビゲーションシステムの開発を位置づけ、その中での水路部の編歴業務の特徴を抽出したうえで、改めて水路部の編歴業務の歴史的特徴をまとめ、最終報告としたい。
パッシブ型建築における環境シミュレーションを用いた環境調整行動誘発システムの開発

建物において通風や昼光利用などの自然エネルギーを最大限活用するパッシブ手法は、省エネルギー性のみならず、居住者・利用者の心身の健康性にも大きく影響を与えるため、広く採用されている。しかし、実際に建設された建物において、設計者の意図通りに運用されるか否かは、建物内での人間の過ごし方によるところが大きい。そこで本研究では、快適性・省エネ性・満足度向上が期待される室内環境調整行動を促すために必要な情報を、室内環境シミュレーションや計測によって整理する。これらの知見に基づき、適切な環境調整行動を通知(Nudge,ナッジ)するシステムを開発し、その導入効果を実建物において検証する。
頂点作用素代数とソリトン方程式の研究

無限次元スーパー・リー環には,アフィン・スーパー・リー環のほかにsuper-conformal代数と呼ばれるクラスがある。それらの内のランクの低いもの,すなわちN=0とN=1のsuper-conformal代数だけについても,それらの重要性はすでに周知であり,またN=2 super-conformal代数はmirror対称性と関連して,最近非常に興味を持たれている。本年度の研究で,筆者はN=2 superconformal代数の新しい構成を見つけた。それはアフィン・スーパー・リー環s1(2,1)^<^>から構成するものであるが,この方法の特徴は長さがゼロのoddルートを本質的に利用することにある。ルート系の構造が同じであってもアフィン・リー環s1(3,C)^<^>ではうまく行かないで,スーパー・リー環s1(2,1)^<^>なら余剰項がうまく消えてN=2 superconformal代数の表現が得られるのである。そして,さらにこの手法を基にしそれを拡張して,N=4 super-conformal代数をアフィン・スーパー・リー環から構成することに成功した。この結果は,論文として今準備中である。本年度はさらに,conformal-super代数の研究も行なった。“conformal-super代数"は,super-conformal代数をもとにして,その概念を頂点作用素代数の手法を用いて少しくmodifyすることにより,マサチューセッツ工科大学のKac教授によってごく最近発見されたスーパー・リー環で,いわばsuper-conformal代数のひとつの“異性体"であるが,これら両者のスーパー・リー環の表現論には,類似点だけでなく顕著な相異があらわれて,それの応用もこめて非常に興味深い研究対象である。conformal-super代数の表現のextensionについてKac,Chengと共同研究を行った。ここで筆者の用いた手法は純粋に表現論によるものであるが,得られた結果は,当然のことながらsuper-conformal代数のコホモロジーとも密接に関係している。