hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
錯体クラスタ-触媒を用いた炭化水素酸化反応の基礎的研究

近年私達は積層立方体型酸化物クラスタ-[(RhCp^*)_4V_6O_<19>]1や[RhCp^*MoO_4]_42の合成ならびにその化学的性質を明らかにしてきた。1や2のRhーO結合は比較的切れやすく、Rh金属への基質の配位が容易に起る。しかもその近傍にMo^<IV>やV^VのMーOやM=O基が存在する。本研究室では、これらのクラスタ-を用いて、(i)式に示すシクロヘキセンの触媒的酸化反応を行なった。1を触媒とした場合は、2ーシクロヘキセニルtーブチルパ-オキサイドAが主生成物として得られる(図1)。一方、2を用いた場合は選択的にシクロヘキセンが生成し、選択性、触媒効率とも非常にくずれている(図2)。しかし反応系中の実際の活性種は2でなく、Mo_6O_<19>骨格をもつもので、活性種を系中より単離し、アセトニトリル中で再結晶して得られた化合物の構造を図3に示した。AやBの生成はラジカル経由であること、そしてソフトなRh、ハ-ドなV,Mo金属を同時に含む本クラスタ-触媒は、それらの共同効果により、単独の金属イオンでは見られなかった触媒能を持つことを明らかにした。
量子群および多元環の表現論の幾何学的研究

本研究課題における主な成果は次の2つである.(1)近年,アフィン・グラスマン多様体の幾何学に起源を持つMirkovic-Vilonen凸多面体によって有限型量子包絡環の結晶基底を実現する方法がKamnitzerにより開発され,多くの成果が得られている.本研究では,上記理論のアフィン量子包絡環への拡張を行った.(2) A型Schubert多様体上の交叉コホモロジー複体の特性多様体の既約性について調べ,結晶基底の幾何学的実現を用いる方法により,低ランクの場合に具体形を完全に決定した.今年度に行った研究は以下の通りである.(1)結晶基底の幾何学的表現論とそれに付随する組み合せ論:アフィングラスマン多様体の幾何学に起源を持つMirkovic-Vilonen凸多面体との関係を調べ,以前研究代表者自身によって得られていた成果を大幅に精密かした.この成果は欧文専門誌に掲載済みである.(2)代数群の表現論への応用:A_n型Schubert多様体に付随するD-加群の特性多様体に関する研究を,昨年度に引き続き行った.昨年度までに得られていた結果は,nが7以下の場合に特性多様体を完全に決定するというものであったが,今年度はn=8の場合にまで結果を拡張することに成功した.(3)量子座標環の表現論と量子包絡環のPBW型基底について:上記2つが昨年度からの継続の研究テーマであるのに比べ,これは今年度に新しく得られた成果である.量子座標環は量子包絡環の双対に当たる概念であるが,その表現論に関しては,量子包絡環のそれに比べてあまり研究が行われていない.このような状況の中で,国場-尾角-山田は3次元可解格子模型の研究を動機として,テンソル積表現と呼ばれる量子座標環の基本的な既約表現の間の基底の変換行列が,量子包絡環のPBW型基底の変換行列と一致することを証明した.この研究に触発されて,筆者は『なぜ2つの変換行列が一致するのか?』という問題に関し,その表現論的な意味付けを与えることに成功した,さらにその応用として,A型の場合に,2つのPBW型基底間の積に関する明示公式を得た.幾何学的に翻訳すれば,この明示公式は箙多様体上の群作用に関する軌道上の定数層同士の接合積を考えた時,それがどのように書かれるか?という基本的な問題に解答を与えたことになる.この結果に関しては,現在論文を執筆中である.今年度は主に次のテーマを中心に研究を行った.(1)結晶基底の幾何学的理論と,それに付随する組合せ論:アフィングラスマン多様体の幾何学に起源を持つMirkovic-Vilonen凸多面体と結晶基底の関係を調べ,以前研究代表者自身によって得られていた成果を大幅に精密化した.この成果を12月に韓国のチェジュ島で行われた国際研究集会で口頭発表した,また,成果をまとめた研究論文を欧文専門誌に投稿し,掲載が決まった.(2)代数群の表現論の応用:A型シューベルト多様体に付随するD-加群の特性多様体に関する研究を行った.この問題は,A型以外の一般の代数群に対しても定式化されるが,一般には特性多様体は既約になるとは限らない.1979年にKazhdan-Lusztigによって「A型ならば特性多様体は必ず既約になるだろう」との予想があったが,これも1997年のKashiwaraと研究代表者の共同の結果によって,否定的に解決されている.したがって問題は「特性多様体がどのような既約成分を持つか,記述せよ」ということになる.しかしながらこの問題はワイル群のleft cell表現とSpringer表現の対応や,正標数におけるリー代数の表現論等,代数群の世界では比較的有名な問題と密接に関わっており,難しい問題であると考えれてている.この問題に関して,研究代表者のこれまでの研究によって得られた「結晶基底の理論を用いて,特性多様体を決定問題を組合せ論の問題に還元する方法」を用い,A型で比較的ランクが小さい場合に,特性多様体の具体形を完全に決定した.決定にはコンピュータによるプログラムを用いる.通常,特性多様体の計算にコンピュータを用いることはほぼ不可能であるが,結晶基底の理論を仲立ちにすることで,これが可能となる.この点が本研究の強みである.今年度に行った研究は以下の通りである.(1)結晶基底の幾何学的理論の代数群の表現論への応用:A型Schubert多様体に付随するD加群の特性多様体に関する研究を,昨年度に引き続き行った.特に,今年度は特性多様体と随伴多様体の関係を詳しく調べた.これにはKazhdanとLusztigによる『A型ならばWeyl群のleft cell表現とSpringer表現は,自然な基底を込みで一致するだろう』という予想に深く関係する.随伴多様体が常に既約であれば,上記の予想は正しいことが従う.ところが,2014年にWilliamsonは,A型であっても随伴多様体が既約にならない例をランク11の場合に具体的に構成して見せた.この結果に触発されて申請者は,結晶基底の幾何学的理論を用いた方法で同じ問題を調べた.その結果,KazhdanとLusztigによる予想の反例を,十分ランクが大きい場合にはいくらでも作り出せることが判った.(2)量子座標環の表現論と量子包絡環のPBW型基底について:表題の通り,量子座標環の表現論と量子包絡環のPBW型基底の関係について研究を行った.

この結果の多くの部分は昨年度すでに得られていたものであったが,今年度はいくつかの理論的整備を行った後,学術論文の形にまとめた.現在投稿中である.最終年度である本年度は量子座標環の表現論を用いて,量子包絡環のPBW型基底の変換則を記述する方法を確立した.この結果は可解格子模型の研究をその動機として,2年前に国場・尾角・山田によってすでに発見・証明されていたものではあるが,研究代表者は彼らの手法とは異なり,統一的な手法による新証明を得た.これにより,物事の本質が明らかになっただけでなく,研究代表者が本研究課題を通じて行う,多元環の表現論,および幾何学的表現論に量子座標環の表現論を応用する,新しい道が開けた.ただし.研究代表者の最終研究目的である,量子群の表現論の,多元環の表現論を含む包括的な理論の構成という見地からすれば,上記の成果はまだ道半ばの段階にあって,最終的な目標への到達は残念ながらまだ遠いと言わざるを得ない.しかしながら,本研究課題の期間中には上記の研究に加えて,(1)アフィン型MV多面体の理論の構成と,その多元環の表現論的解釈,(2) A型の旗多様体上の交叉コホモロジー複体の特性多様体の実例の計算等,特筆すべき成果もいくつか挙げることが出来た.特に(2)では得られた成果の応用として,対応するワイル群の表現論に関するある基本問題に対して,否定的な解決を得ることが出来た.他方(1)の研究は,ダブル・グラスマン多様体と呼ばれる無限次元の幾何学に関連して,新しい発展への礎になる可能性が指摘されているものの,現状では発見的にいくつかの試作がなされている状況にとどまっている段階にあり,本格的な研究には今後の発展を待たねばならない.研究期間を通じての自己評価を行うとすれば,まだまだ行うべきことは山積している状況にあるが,最低限の目標はクリア出来たと考えている.本研究課題における主な成果は次の2つである.(1)近年,アフィン・グラスマン多様体の幾何学に起源を持つMirkovic-Vilonen凸多面体によって有限型量子包絡環の結晶基底を実現する方法がKamnitzerにより開発され,多くの成果が得られている.本研究では,上記理論のアフィン量子包絡環への拡張を行った.(2) A型Schubert多様体上の交叉コホモロジー複体の特性多様体の既約性について調べ,結晶基底の幾何学的実現を用いる方法により,低ランクの場合に具体形を完全に決定した.おおむね順調に進展していると考えている.(1)代数群の表現論への応用について:昨年度までは比較的次元が小さい場合に,計算機実験によるデータ集めをしてきたが,今年度はより次元が高い場合の現象の理解へ話を進めたいと考えていた.その点,上述のWilliamsonによる反例は,我々にとって格好の材料になった.この例を詳しく解析出来たことで,また一つ理解が深まったと考えている.(2)量子座標環の表現論に関して:昨年度に引き続き,研究を行った.量子座標環の研究は,もともと本研究計画には含まれていないものであるが,このテーマは国場-尾角-山田による可解格子模型の研究に端を発するものである.本研究課題では量子包絡環の理論の可積分系への応用を予め組み込んであり,範囲を逸脱するものではない.以上,当初の計画通りにある程度の成果が得れたこと,計画書作成時には考えていなかった新しい応用が得られたことの2点を鑑み,研究はおおむね順調に進んでいるものと判断した.表現論各テーマ毎に分けて記述する.(1)アフィン型Mirkovic-Vilonen凸多面体の理論との関係:
スペースプレーン技術の極超音速飛行実証システムの開発研究

本研究は,空気吸い込み式エンジンを用いるスペースプレーンの実現に向けて,飛行実証を通して基盤となる技術を獲得することを目指すものである.そのために,気球による高高度からの落下と無火薬式の小型ロケットブースターによる加速を組み合わせた,従来にない低コストの高速飛行実証手段を提案し,この手段の特性を検討する.また,実験システムの試作研究を通して,スペースプレーンの実現に必要な技術の研究を実施する.H29-30年度は, (1)飛行実験機の設計検討と試作,(2)高速飛行実験システムの概念検討,(3)スペースプレーンの実現に必要な技術の研究,特に空力設計技術の研究,を行った.(1)では,開発を進めてきた飛行実験機システムをハードウェア的に完成さ,さらにソフトウェアの構築を行った.気球による飛翔実験機会を得ることが出来なかったため,飛行実験の一連のシーケンスを想定した地上実験で飛行実験機システムの機能確認を行った.(2)では,気球システムとのI/F(気球到達高度などの物理的条件に加え,放球作業,安全管理など運用面も含めて)を具体的に考慮して実験システムの概念検討を行った.気球飛翔機会が極端に少なくなっている事実も踏まえると,気球を利用するシステムの利点が薄れていることを認識する結果となった.このような状況を踏まえ,気球の利用に拘らない,飛行実験システムについても検討を行った.その結果,JAXA宇宙科学研究所で構想中の再使用観測ロケットに空気吸込式エンジンを適用することで,単に飛行実験システムとして利用するだけでなく,ロケットシステムの性能向上に寄与できる目処を得た.(3)では,空力設計技術に関して,スペースプレーンの空力形状としてウェーブライダーの特性を利用することを考えており,翼端形状の可変による非設計点性能の改善と機体・推進の空力干渉の評価を,主としてCFDを行って実施した.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,空気吸い込み式エンジンを用いるスペースプレーンの実現に向けて,飛行実証を通して基盤となる技術を獲得することを目指す.そのために,気球による高高度からの落下と無火薬式の小型ロケットブースターによる加速を組み合わせた,従来にない低コストの高速飛行実証手段を構築する.飛行実験を行ってこのシステムの有効性を実証するとともに,すなわちスペースプレーンの実現に必要な技術の飛行実証を行う.H25年度は, 1.高速飛行実験システムの概念検討,2.飛行実験機の設計検討,試作,3.スペースプレーン技術,特に空力設計とエンジン技術の研究,を行った.1では,(1)高速飛行実験システムの概念設計,サイジング検討を行い,この結果を踏まえて,実験機の風洞実験模型を行い,空力特性の評価に着手した.(2)気球実験の特性をふまえ,ブースター酸化剤である液化酸素タンクの断熱特性の評価を行った.2では,(1)実験機の構造設計を行った.特に,胴体および主翼については試作までを行った.(2)アビオニクスの設計検討を実施した.搭載計算機,姿勢等の各種センサの選定を行い,計算機およびそれと周辺機器のI/Fボードを試作した,(3)空力特性データの整備を行い,これを用いて飛行シミュレーションを実施し,制御系の設計方針を検討した.3では,(1)空力専門家に研究協力者として参画してもらい,空力形状設計のロジック(方法論)について議論を行い,想定システムの仕様を定めた上で,翼胴形態をベースに形状パラメータを設計すべきとの方針が得られた.(2)飛行実験供試エンジンの設計を行い,エアインテークおよびラム燃焼器を試作した.試作したインテークを風洞実験に供試し,その特性を評価した.ラム燃焼器を用いた地上燃焼実験の準備(計画立案等)を行った.本研究は,空気吸い込み式エンジンを用いるスペースプレーンの実現に向けて,飛行実証を通して基盤となる技術を獲得することを目指す.そのために,気球による高高度からの落下と無火薬式の小型ロケットブースターによる加速を組み合わせた,従来にない低コストの高速飛行実証手段を構築する.飛行実験を行ってこのシステムの有効性を実証するとともに,すなわちスペースプレーンの実現に必要な技術の飛行実証を行う.H26年度は,H25年度に引き続き,1.高速飛行実験システムの概念検討,2.飛行実験機の設計検討,試作,3.スペースプレーン技術,特に空力設計とエンジン技術の研究,を行った.1では,(1)実験機形態の風洞実験を行い,空力特性を取得した.実験設備の制約がありつつも,亜音速から超音速に至る範囲の主として縦特性を取得できた.(2)推力1.5トン級のブースターを試作し,地上燃焼試験により,推力プロファイルを取得した.(3)取得した空力特性とブースター推力プロファイルを,実験機の飛行軌道検討に反映した.2では,(1)H25年度に行った実験機構造設計結果を踏まえ,構造の試作検討を進めた.尾翼,ノーズコーンの試作,および後胴部内の艤装検討(尾翼を駆動するアクチュエーターおよびパラシュート荷重着力部)を行った.実験機の機械ハードウェアは一通り試作できた.(2)アビオニクスの検討を実施した.H25年度に試作した計算機およびそれと周辺機器のI/Fボードの機能試験を行った,3では,(1)ノズル部の設計と試作を行った,(2)エアインテーク,ラム燃焼器,ノズルからなるエンジンシステムの風洞実験の計画立案を行った,(3)極超音速飛行形態の空力形状について,風洞実験及びCFDを用いて,操舵翼の影響を,空気力学の観点から詳細な解析を行った.

本研究は,空気吸い込み式エンジンを用いるスペースプレーンの実現に向けて,飛行実証を通して基盤となる技術を獲得することを目指す.そのために,気球による高高度からの落下と無火薬式の小型ロケットブースターによる加速を組み合わせた,従来にない低コストの高速飛行実証手段を構築する.飛行実験システムの検討・試作を行い,最終的に飛行実験を行って実験システムの有効性を実証することを目指す.また,実験システムの試作研究を通して,スペースプレーンの実現に必要な技術の研究を実施する.H27年度は, 1.高速飛行実験システムの概念検討,2.飛行実験機の設計検討と試作,3.スペースプレーンの実現に必要な技術の研究,特に空力設計技術の研究,を行った.1では,H26年度に引き続き,実験機形態の風洞実験を行い,マッハ数をパラメータとする空力特性を取得して,飛行実験軌道検討に反映し,飛行軌道計算の詳細化を図るとともに,動翼による姿勢制御の成立性を検討した.また,気球とのI/F条件の詳細化を進める過程で,到達高度の制約が挙がってきたため,これを考慮した対応策を検討した.2では,(1)試作を行ってきた実験機構造の機械噛合せを行った.(2)ハードウェア試作をほぼ完了していたアビオニクスにおいて,ソフトウェアの開発を,飛行実験シーケンスの検討結果から導かれる要求に沿って行った.(3)実験機形態の風洞実験により取得した空力特性データを用いて飛行シミュレーションを実施し,制御系の検討を進めた.(4)減速回収系の検討を進めた.その中で,収納容積が実験機の搭載スペースと齟齬を生じたため,設計条件の見直しや収納容積を抑制する工夫を検討し,再設計を行った.3では,空力設計技術に関して,スペースプレーンの空力形状としてウェーブライダーの特性を利用することを考えており,今年度は,翼端形状の影響を主としてCFDで評価した.飛行実験機の開発研究は,減速回収系の再検討の必要性が生じたものの,形状の工夫などを行って対処でき,全体として実験機コンポーネントのハードウェア試作をほぼ完了することができた.一方で,気球実験の状況の変化もあり,気球I/Fの検討によって到達高度や運用上の制約に従前の想定範囲を超える事項が生じたため,実験システム全体の観点でその対応方策の検討を行っている.本研究の目標は,空気吸い込み式エンジンを用いるスペースプレーンの実現に向けて,飛行実証を通して基盤となる技術を獲得することにある.そのために,気球による高高度からの落下と無火薬式の小型ロケットブースターによる加速を組み合わせた,低コストの高速飛行実証手段を構築する.本研究では,飛行実験システムの検討・試作を行い,最終的に飛行実験を行って実験システムの有効性を実証することを目指す.また,実験システムの試作研究を通して,スペースプレーンの実現に必要な技術の研究を実施する.H28年度は,1.高速飛行実験システム検討,2.飛行実験機の試作研究,3.スペースプレーンの実現に必要な技術の研究として空力設計技術の研究,を行った.1では,実験機形態の風洞実験によって取得された,マッハ数や操舵角をパラメータとする空力特性を用いて飛行実験軌道検討を行った.到達高度や運用制約など,気球I/F条件を具体的に考慮した.
誘電体多層膜を使った宇宙用熱制御材料の研究

厳しい熱環境で搭載機器を許容温度範囲に収めるためには,高機能な表面熱制御材料の開発が必要となる.しかし,従来の熱制御材料は太陽光吸収率と放射率が固定されており,自由に熱光学特性を選択することは出来ない.加えて,金属を用いていることから,アンテナ等の電波通過面への設置は不可能であった.そこで本研究では,電波透過性を備え,任意に太陽光吸収率と放射率が選択できる,新しい宇宙用熱制御材料Controlled Optical Surface Film (COSF)の開発を行っている.本年度は,電波透過型排熱材についてCOSF4-REを試作し,電波透過型断熱材については,新たに保護熱板法における補正法を提案し,熱伝導率測定の精度向上を試みた.以下に具体的内容を記す.1.電波透過型排熱材では太陽光吸収率の改善を目的として,Si薄膜の光学定数測定を新たに行い,GA(Genetic Algorithm)によってCOSF4-REを設計,評価した.COSF4-REは太陽光吸収率0.05(設計値0.05),垂直放射率0.77(設計値0.80)を示し,従来の金属を使った排熱材と比べて高機能な材料を開発することが出来た.2.宇宙用断熱材の有効熱伝導率は極めて小さく,特に小型試料の測定では,試料内部に流れる熱量が極めて小さいため,熱損失の影響が相対的に増す.本研究では,保護熱板法における試験体温度差を利用することにより,熱損失量について評価を行い,熱伝導率の測定精度向上を試みた.新補正法によって,前年度提案したRT-MLI(Radiowave Transmissive Multilayer Insulation)は,アルミフィルムを使用したPF-MLI(Polyimide Foam Multilayer Insulation)と同等の断熱性能を示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。厳しい熱環境で搭載機器を動作許容温度範囲に収めるためには,高機能な表面熱制御材料の開発が必要となる.しかし,従来の熱制御材料は太陽光吸収率と放射率が固定されており,最適な熱光学特性を選択することは出来ていない.加えて,金属を用いていることから電波透過性を示さず,アンテナ面への設置は不可能であった.そこで本研究では,電波透過面への設置が可能で,任意に太陽光吸収率と放射率が選択できる,新しい宇宙用熱制御材料Controlled Optical Surface Film (COSF)の開発を行っている.一年目は,電波透過型排熱材及び電波透過型断熱材のためのCOSFを2種類試作し,その評価を行った.1.電波透過型排熱材では放射率の改善を目的として,GA(Genetic Algorithm)を使って誘電体多層膜を設計し,実際にCOSF5を試作,評価した.測定結果として凡そ太陽光吸収率0.1,垂直放射率0.8を示し,電波透過性を備える高機能な材料を試作することが出来た.2.電波透過型断熱材としては低放射率を実現できるような膜材の選定及びその光学定数の調査・測定を行い,遺伝的アルゴリズムを同様に用いて,COSF-IRの試作,評価を行った.測定結果として凡そ垂直放射率0.1を示し,電波透過性を備える低放射率材料を試作することが出来た.平成29年度は,研究実施計画に記載したすべての項目を達成した.また評価結果として,排熱材は電波透過性を有しながら,従来材と比べて同等以上の性能を示した.断熱材においても,電波透過性を有しながら金属と同等の低放射率を示す結果となっている.電波透過性と熱光学特性を両立した熱制御材料は他には無く,宇宙機熱設計において有意義な結果を示すことが出来た.厳しい熱環境で搭載機器を許容温度範囲に収めるためには,高機能な表面熱制御材料の開発が必要となる.しかし,従来の熱制御材料は太陽光吸収率と放射率が固定されており,自由に熱光学特性を選択することは出来ない.加えて,金属を用いていることから,アンテナ等の電波通過面への設置は不可能であった.そこで本研究では,電波透過性を備え,任意に太陽光吸収率と放射率が選択できる,新しい宇宙用熱制御材料Controlled Optical Surface Film (COSF)の開発を行っている.本年度は,電波透過型排熱材についてCOSF4-REを試作し,電波透過型断熱材については,新たに保護熱板法における補正法を提案し,熱伝導率測定の精度向上を試みた.以下に具体的内容を記す.1.電波透過型排熱材では太陽光吸収率の改善を目的として,Si薄膜の光学定数測定を新たに行い,GA(Genetic Algorithm)によってCOSF4-REを設計,評価した.COSF4-REは太陽光吸収率0.05(設計値0.05),垂直放射率0.77(設計値0.80)を示し,従来の金属を使った排熱材と比べて高機能な材料を開発することが出来た.2.宇宙用断熱材の有効熱伝導率は極めて小さく,特に小型試料の測定では,試料内部に流れる熱量が極めて小さいため,熱損失の影響が相対的に増す.本研究では,保護熱板法における試験体温度差を利用することにより,熱損失量について評価を行い,熱伝導率の測定精度向上を試みた.新補正法によって,前年度提案したRT-MLI(Radiowave Transmissive Multilayer Insulation)は,アルミフィルムを使用したPF-MLI(Polyimide Foam Multilayer Insulation)と同等の断熱性能を示した.さらなる熱光学特性の改良に向けて,電波透過型熱制御材COSFの試作を進める.

特に,低放射率を示すCOSF-IRについては昨年度の結果を踏まえ,材料の再選定を行い,膜数の削減や更なる低放射率を目指す.また,宇宙環境を模擬した耐放射線に関する地上劣化試験を行う.同時に,国際宇宙ステーションでの暴露試験後のサンプルについて放射特性・表面形状の測定を行い,COSFの宇宙空間での利用可能性を示す.以上について国内外で論文発表を推し進める.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
T細胞の分化および活性化におけるApaf1依存性アポトーシス機構の解析

本研究は、胸腺細胞のネガティブセレクションにおけるミトコンドリア依存性アポトーシス機構の関与を解明することを目的とする。ミトコンドリア依存性アポトーシスにおいて重要な役割を果たすApaf1の欠損マウスを用い、これをオス抗原(H-Y抗原)特異的T細胞受容体を発現するトランスジェニック(H-Y TcR Tg)マウスと掛け合わせ、特定のT細胞受容体を持つT細胞の生理的刺激による細胞死におけるApaf1分子の役割を解析した。1)Apaf1欠損マウスの胸腺細胞数Apaf1欠損マウスは胎生致死であるため、胎生14-18日の胎仔より胸腺を得てその解析を行なった。Apaf1の存在の有無による細胞数の差は、グループ間(H-Y TcR Tg陽性オス同士、メス同士の比較、また陰性群内での比較)で認められなかった。これは、少数得られたApaf1欠損新生仔マウスにおける胸腺細胞数の既発表データと一致し、Apaf1欠損マウスでは腺細胞数の増加が生じないことが確認された。2)Apaf1欠損マウスにおけるネガティブセレクション解析例数が少ないため明確な結果は得られていないが、これまでの解析によりApaf1欠損マウスにおいてもネガティブセレクションは正常に行われていると考えられる。すなわちApaf1を持たないオスにおいてもH-Y TcR Tg^+CD8^+細胞の成熟が抑制されていた。今後,さらに詳細な解析を進める一方,H-Y抗原以外の抗原,例えば最近由来スーパー抗原によるネガティブセレクションの解析等も加え,さらにカスパーゼ阻害剤の効果なども重ねて解析していく予定である。
海産バイオマス由来のメタン発酵残渣の海域利用に向けた新たな展開

大都市が隣接する閉鎖性海域である大阪湾では,過栄養状態に起因する緑藻類の爆発的な増殖によって海域環境に深刻なダメージが起きているとともに,南西部では本来黒色であるノリが茶褐色になるノリの色落ちが生じるなど貧栄養状態となり,いわゆる「栄養塩の偏在」が生じている。本研究では,海産バイオマス由来のメタン発酵残渣には,ノリの色回復が有効とされる窒素やリンの他に微量金属や重金属が含まれていることに着目し,室内培養実験および実海域を模擬した水槽実験を通して,微量金属がノリの色回復に与える効果と重金属リスクを検証し,海産バイオマス由来のメタン発酵残渣の海域利用の有効性を明らかにする。
多文化社会における歴史意識及び国際意識形成の比較研究-米加の歴史教科書分析を中心に-

本研究の最終年度である本年は、研究計画にしたがって、研究の総まとめとして、米国及びカナダの教科書や諸資料の補足的収集、資料の整理と分析を主に行った。本研究の遂行において、米国と比べ、カナダ関係の教科書や文献の収集が予想以上に難しく、カナダの歴史教育や教科書分析が予定よりも遅れてしまったが、昨年度末に実施した、トロント大学やブリティッシュ・コロンビア大学等での資料収集活動を中心としてカナダでの現地調査とその後の資料収集で、ある程度の資料を分析することができた。また、カナダは、州ごとに教育制度が異なっており、社会系教科のカリキュラム構成も多様であるため、州カリキュラムの収集・分析にも着手した。本年度は、主に後半で、米国とカナダの比較を行い、同様に多文化社会であり、多文化主義が浸透している両国において、類似する内容や構成の方法をとる部分もあるが、主流派の歴史に、補足的に少数派の歴史が加えられることが多い米国に対して、カナダの場合は、より積極的に多文化社会を作り上げていこうとする内容が組み込まれていることが分かった。加えて、本年度は、本研究の我が国への応用可能性について検討する過程で、アジアカップでの、いわゆる中国人サポーター問題が起こったこともあり、それらについても検討を進めた。我が国の研究の進展のためにも、カナダ社会科(とくに、歴史教育)の本格的な検討が重要となることも分かり、今度も継続して研究を進めていく必要があると考えている。なお、本年度は、予定していた資料の入手に時間がかかったことなど、諸般の事情により、予定していた学会報告などができなかったが、関連する論文が投稿中であるのに加え、三年間の研究の成果のまとめを、来年度の早い段階で学会報告及び論文投稿できるよう準備している。本科研の第1年目である本年度は、研究計画にしたがって、米国の歴史教科書を中心とする社会系教科書や関連文献の収集とその分析を主に行った。主に収集しようとする学校用教科書(主に教師用)は、一般図書とは販売ルートを異にするため、入手に時間がかかり、まだ発注中の文献もあるが、事前に予定していた出版社の教科書はおよそ収集でき、現在、継続的にその分析作業をすすめている。また、教科書の編集には、各州のフレームワーク・カリキュラムも重要なファクターとなるため、それらについても継続的に収集・分析を進めている。11月に予定していた現地調査については、諸般の事情で、3月下旬に時期を変更し、社会系教科教育の専門研究者や、教育行政関係者および中学校・高等学校での教員に対してのインタビュー及び、資料収集を行う予定である。米国でのいわゆる大手教科書会社の出版する教科書は、従来型の教科書内容である場合が多かったものの、いくつかの教科書では新しい試みを組み入れており、来年度以降は、これらの教科書に附属している教材集やアクティビティ集なども含めた検討を継続していく予定である。さらに、教科書の記述としてはまだ具体的に登場していない、テロの問題やイスラム文化等の扱いの変化などについては、現地調査の際に、現場教師などに確認する予定である。最後に、本年度は、本研究の途中経過として、日本グローバル教育学会(2002年9月:同志社大学)のシンポジウムにおいて、「多文化学習からアプローチするグローバル教育」として提案・発表している。本研究の2年目である本年度は、研究計画にしたがって、昨年度収集した米国の歴史教科書の分析を継続するとともに、カナダの社会系教科書や国際理解教育関連文献の収集とその分析を主に行った。主に収集しようとする学校用教科書(主に教師用)は、一般図書とは販売ルートを異にするため入手に時間がかかり、発注中のものもあるが、カナダ大使館の図書館や(財)教科書研究センターの図書館に所蔵されている教科書等を含め、継続的に資料収集をおこなっている。また、本年度は、我が国ではカナダの教育自体についての研究もさほど多くないため、カナダの教育全般についても検討をすすめた。同時に、昨今では、歴史教育をめぐる議論は、国内外で起こっているため、歴史教育をめぐる諸議論等についても、あわせて資料集及び分析を行った。3月初旬には、トロント大学やブリティッシュ・コロンビア大学等での資料収集活動を中心に、カナダでの現地調査を予定している。カナダは、州ごとに教育制度が異なっており、社会系教科のカリキュラム構成も多様である。加えて、先住民学習やジェンダー学習などを、別教科として設定している州もある。このような州のカリキュラム開発の実態も、教科書の開発に影響を与えているため、現地調査の結果を踏まえながら、教科書分析と平行して、州カリキュラムの分析も継続的におこなっていく予定である。最後に、本年度は、本研究の途中経過として、全国社会科教育学会(2003年10月:鳴門教育大学)の課題研究において、米国の教科書における文化衝突やマジョリティ・マイノリティといった文化集団の描かれ方に関する発表をおこない、また歴史教育の新しい方向性に関する論考を3月下旬に投稿する予定にしている。

本年度は、主に後半で、米国とカナダの比較を行い、同様に多文化社会であり、多文化主義が浸透している両国において、類似する内容や構成の方法をとる部分もあるが、主流派の歴史に、補足的に少数派の歴史が加えられることが多い米国に対して、カナダの場合は、より積極的に多文化社会を作り上げていこうとする内容が組み込まれていることが分かった。加えて、本年度は、本研究の我が国への応用可能性について検討する過程で、アジアカップでの、いわゆる中国人サポーター問題が起こったこともあり、それらについても検討を進めた。我が国の研究の進展のためにも、カナダ社会科(とくに、歴史教育)の本格的な検討が重要となることも分かり、今度も継続して研究を進めていく必要があると考えている。なお、本年度は、予定していた資料の入手に時間がかかったことなど、諸般の事情により、予定していた学会報告などができなかったが、関連する論文が投稿中であるのに加え、三年間の研究の成果のまとめを、来年度の早い段階で学会報告及び論文投稿できるよう準備している。
タンパク質高次構造に基づくヒト意義不明バリアントを評価する手法の開発

ゲノム配列解析技術の進展に伴い、個人ゲノムの配列決定が容易となったが、解釈の困難な意義不明バリアント(以下、VUS)が多数見つかっている。これらのVUSの意義を理解することは、遺伝子型と表現型との間の関係性を理解するだけでなく、ゲノム変異による疾患発症メカニズムの理解に繋がると期待される。本研究では、タンパク質をコードする領域に見つかるVUSの、そのタンパク質の分子機能への影響を評価するための、タンパク質高次構造に立脚した情報解析手法の開発を目的とする。この目的のため、H30年度は、以下の点を目標として研究を行なった。(1)立体構造中の任意のアミノ酸残基の空間的環境特徴(以下、LSE)を比較するための手法の開発を行う(2)ヒト遺伝子疾患原因変異残基のLSEの抽出および比較を行うまず、タンパク質立体構造から、特定のアミノ酸残基(基準アミノ酸残基)の周囲のアミノ酸残基の空間配置を、α炭素とβ炭素がなすベクトル情報として表現してLSEを抽出するプログラムを開発した。並行して、アミノ酸残基のLSEについて相互の類似度を算出するアルゴリズムを実装したプログラムを作成した。このことにより、任意の二残基のLSEの類似度を定量的に比較することができるようになった。次に、ヒトの遺伝子疾患の原因タンパク質4,618個について立体構造が既知かどうかを調べたところ、2,655個のタンパク質が既知であった。それらのタンパク質に含まれる既知の疾患ミスセンス変異アミノ酸残基(10,217残基)について、上記のプログラムを用いてLSEを抽出した。基準アミノ酸残基が同じアミノ酸であるデータについて総当たりで類似度を算出した。その結果、全体の約15%のアミノ酸残基(1,626個)のLSEについて、進化的な類縁関係がないタンパク質間において類似性があることがわかった。今年度は、以下の2点を目標として、計画を立て実施した。(1)立体構造中の任意のアミノ酸残基のLSEを比較するための手法の開発および(2)ヒト遺伝子疾患原因変異残基の空間配置データの抽出および比較その結果、今年度当初予定していた目標を2つとも達成することができたため、おおむね順調に進展していると判断した。疾患変異残基の空間的環境特徴(LSE)について、定量的に比較することができるようになったので、それぞれの変異残基について、変異の機能的影響との関係についての解析を行う。いくつかのタンパク質については、網羅的な変異導入による機能解析が行われており、データも公開されている(TP53, BRCA1, STAT1, PTEN)ので、それらのタンパク質に焦点を当ててデータの解析を行い、変異の影響の大きさとLSEとの関連性について明らかにする。特に、変異の影響が大きいLSEと軽微なLSEとの間の差異に着目した解析を行う。進化的な類縁関係がないタンパク質間に、類似したLSEが見つかったことは興味深く、また自明なことではないと思われる。タンパク質の立体構造の構築原理などとの関連性についても解析を行う予定である。いくつかのタンパク質については、網羅的な変異導入による機能解析が行われており、データも公開されている(TP53, BRCA

1, STAT1, PTEN)ので、それらのタンパク質に焦点を当ててデータの解析を行い、変異の影響の大きさとLSEとの関連性について明らかにする。特に、変異の影響が大きいLSEと軽微なLSEとの間の差異に着目した解析を行う。進化的な類縁関係がないタンパク質間に、類似したLSEが見つかったことは興味深く、また自明なことではないと思われる。タンパク質の立体構造の構築原理などとの関連性についても解析を行う予定である。
全光ヒルベルト変換・逆変換を用いた光単側波帯変調方式

光ファイバ通信における伝送容量を増加させるために、光周波数利用効率を向上させる技術として光単側波帯(SSB)変調方式の研究を行う。光SSB変調を実現するには、位相シフト法を用いるのが有効で、そのためには信号をヒルベルト変換する機能が必要である。大きく以下の3つの検討を行った。(1)ヒルベルト逆変換の方法と全光学的側波帯復元方法、(2)平均対ピーク強度比を改善するためのヒルベルト変換方法、(3)波長数増大時を念頭にした波長群ネットワークにおける波長数節約アルゴリズムの光ノード規模への影響に関する研究。本研究の目的は以下の通りである.すなわち,光ファイバ帯域の有効利用が可能となる光単側波帯変調方式を実現する.そのために必要な信号位相変換処理(ヒルベルト変換)に,光導波路をベースにした光回路を用いる方法を提案し,光波領域で信号処理を行う技術を開拓する.これまでの研究から得られた理論的知見を発展させ,高次信号位相変換処理回路の試作とそれを用いた光単側波帯変調信号光ファイバ伝送方式を実現するとともに,ヒルベルト逆変換の可能性を検討する.これにより,既存の光送受信器を置き換えることなく,周波数利用効率の高い光信号に変換することができ,波長多重されている複数の光チャネルを一括して処理でき,大容量の光通信の発展に寄与する.本年度は以下のことを実施した.すなわち,1.光通信における光単側波帯変調方式の実用化のために重要である受信器での逆ヒルベルト変換法を検討, 2.光単側波帯変調のピーク対平均電力を低減するためのヒルベルト変換法の検討, 3.光SSB変調方式を応用した光ネットワークで波長資源有効活用のためのネットワーク設計アルゴリズムの検討,である.初年度はヒルベルト変換および逆変換の具体的な光素子を検討したが,本年度はそれらを光通信方式に適用するための方策を主に検討した.ヒルベルト変換法としては,その振幅特性を高域通過型とすることで,光単側波帯変調信号のピークを抑えることができ,ファイバ伝送中の非線形現象の発現を抑制できることを示した.また,受信器のでの逆ヒルベルト変換は,送受端でそれぞれ光で90度の移相処理を行うことで,全体として逆ヒルベルト変換となることを生かした受信器構成を提案し,理論的にその特性を評価した.こうした方式により周波数利用効率が高くなった光ネットワークの設計法について,遺伝的アルゴリズムによる方法を検討した.本研究の目的は以下の通りである.すなわち,光ファイバ帯域の有効利用が可能となる光単側波帯変調方式を実現する.そのために必要な信号位相変換処理(ヒルベルト変換)に,光導波路をベースにした光回路を用いる方法を提案し,光波領域で信号処理を行う技術を開拓する.これまでの研究から得られた理論的知見を発展させ,高次信号位相変換処理回路の試作とそれを用いた光単側波帯変調信号光ファイバ伝送方式を実現するとともに,ヒルベルト逆変換の可能性を検討する.これにより,既存の光送受信器を置き換えることなく,周波数利用効率の高い光信号に変換することができ,波長多重されている複数の光チャネルを一括して処理でき,大容量の光通信の発展に寄与する.本年度は以下のことを実施した.すなわち,(1)進行波形光ヒルベルト変換器の試作,(2)グレーティングと光位相変調を用いたヒルベルト変換器の検討,(3)光領域位相シフト法光SSB変調信号の発生理論の検討,(4)光SSB変調方式を応用した場合の光ネットワークにおける波長資源の有効活用方法,である.異なるFSRを有するマッハツェンダー干渉計を組み合わせる光領域ベクトル処理回路の設計と試作を行った.また,別形態の光ヒルベルト変換器として,グレーティングと液晶位相変調器を有する装置の設計と準備を行った.さらに,任意波形整形器を用いて光ベクトル変調器を駆動する上でのスキューが側波帯抑圧比に及ぼす影響について,理論的に検討した.また,周波数利用効率向上がもたらされた後の光ネットワークにおける波長資源の節約に関する効果について理論検討を行った.光ファイバ帯域の有効利用が可能となる光単側波帯変調方式を実現するために必要な信号位相変換処理(ヒルベルト変換)として,光導波路をベースにした光回路を用いる方法を提案し,光波領域で信号処理を行う技術を開拓する.これまでの研究から得られた理論的知見を発展させ,ヒルベルト逆変換の可能性を検討する.これにより,既存の光送受信器を置き換えることなく,周波数利用効率の高い光信号に変換することができ,波長多重されている複数の光チャネルを一括して処理でき,大容量の光通信の発展に寄与する.本年度は以下のことを実施した.(1)光ヒルベルト変換および逆変換回路:前年に検討した電気的なヒルベルト逆変換による光SSB信号検波方法を発展させ,新たに縮退四光波混合(FWM)を原理とし,光SSB変調信号から抑圧された片側側波帯を復元する全光学的手法を提案した.理論と数値計算により,側波帯復元に必要となるFWM利得および励起光位相の条件を明らかにした.

(2)ピーク対平均電力比(PAPR)を改善する光ヒルベルト変換方法:ヒルベルト変換器出力のピークを抑えるために,次の二つの方法を提案した.ひとつはピーククリッピング法であり,二つ目はピークフォールディング法である.両者について,PAPRおよびスペクトル劣化について評価し,利害得失を明らかにした.(3)光SSB変調方式を応用した光ネットワーク:光学的ヒルベルト逆変換を利用した光変調変換機能を持つ光ネットワークノードの構成を提案し,その性能を評価した.また,ネットワーク全体での波長資源節約と遅延特性を改善するアルゴリズムに基づき,波長群スイッチネットワークの波長群構成方法とそのノード規模について理論的に明らかにした.26年度が最終年度であるため、記入しない。情報通信工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究目的を達するための計画に沿って研究が進んでいる.これまでの研究成果をベースにさらに発展が見込まれる.初年度はヒルベルト変換および逆変換の具体的な光素子を検討したが,本年度はそれらを光通信方式に適用するための方策を主に検討した.最終年度はこれらを総合的に実証する実験と理論的な検討を加える.当初の研究目的を達するための計画に沿って研究が進んでいる.今年度に試作を行った装置・回路を用いて,次年度以降の実験と理論の検討がなされ,研究成果の発信が見込まれる.逆ヒルベルト変換法について光電変換を介する方式と全光学的な方法を合わせて検討することにより,相補的に研究成果が生まれるものと考えられる.初年度に作成した光素子とディジタル処理ヒルベルト変換の考え方を応用して,より具体的な手段を検討していく.今年度に試作を行った装置・回路を用いて,実験と理論の検討を行い,改良を加えることで,全光ヒルベルト変換とその逆変換の実証を行っていく.また,単側波帯変調応用のための実験を行い,その性能を評価する.
数論的関数の研究

整数値をとる解析的な一変数関数が多項式になるための、指数位数、つまり、指数関数と比べたときの増大度の条件を与える問題について、昨年に引き続き正標数の整域において考えた。1)Polyaの定理は「自然数において整数値をとる1変数複素整関数」について、位数がlog2未満であるものは、常に多項式であるという事を示している。M.Carはこの結果を正標数の場合に考え、「整数で整数値をとる整関数は、オーダーがtならば多項式となる」というアナロジーを得た。ここで言う整数とは、正標数の場合であるから、qを素数pの累乗としたときの、位数qの体係数の多項式環のことをさす。Carのtは最良ではない値であったところを、ADAMが以前、最良のものに改良していた。このADAMの方法を適用し、平田典子の以前の定理の証明と組み合わせて、整数値に近い値を取る関数についても、同様の結果を正標数の場合を考察した。証明法としては、Schneiderの方法を用いているので、残念ながら良いtの値は得られない。2)Gel'fondによって、Polyaの定理における自然数の部分を、等比数列に置き換えた問題が考察された。この正標数の場合について、同様のアナロジーを得ることが出来た。また、整数値のかわりに整数値に近い値を取る関数についても、やはりうまく同様の結果が成立した。3)この他に、Schinzelの問題という環論的な問題の、正標数の場合をADAMが解決した。この論文は現在執筆中であるが、予想の解決にあたるので、国内でのいくつかの研究集会に於いて講演し、結果を披露した。整数値をとる解析的な一変数関数がどのような条件下において多項式に限ると言えるかという問題について考えた.1)Polyaの定理、深沢-Gel'fondの定理などの結果が標数ゼロの場合にある.Polyaの定理は「自然数において整数値をとる1変数複素整関数」について,オーダーがlog2未満であるものは多項式である,という結果である.M.Carはこの結果を正標数の場合に考えた.M.Carが得た結果は「整数で整数値をとる整関数は,オーダーがtならば多項式となる」というアナロジーそのままである.ここで言う整数とは,正標数の場合であるから,qを素数pの累乗としたときの,位数qの体係数の多項式環のことをさす.しかしtがあまり良くない値であったところを,ADAMが証明の1部を工夫することによって,最良のものに改良した.証明法は新しい整数基底を取ったことである.2)(1)の拡張として,複数個の関数を考え,有理数上一次従属になるための条件を定式化する問題の正標数の場合のアナロジーを調べた.また整数値に近い値を取る関数についても,同様の結果の正標数の場合を考察した.Schneiderの方法が正標数の場合でも使えることが示せる.さらに一般次元の整数格子に値をとる関数の関連する問題について現在考察している.3)いくつかの条件を与えると定数関数になるという標数正のADAMの結果がある.今度は逆にその標数ゼロの場合について考えた.これはGel'fondによって証明されていたが,複数個の関数についての拡張も考えることが出来た.また「微分」係数が整数値を取る,というGel'fondの定理のアナロジーについても考えたいが,これは標数正ではうまくいかないので「差分」を考察する.整数値をとる解析的な一変数関数が多項式になるための、指数位数、つまり、指数関数と比べたときの増大度の条件を与える問題について、昨年に引き続き正標数の整域において考えた。
PVD薄膜による研削表面温度分布の測定

加工物を研削幅の中央で二つに分割し,その分割面を鏡面に仕上げ,真空蒸着装置により固有の融点をもつ物質のPVD薄膜(膜厚0.10.2μm)を蒸着する.その後,この面を一体に合わせて研削加工を行ない,加工後この分割面を観察すると,研削熱によりPVD薄膜が融解した部分と融解しなかった部分との境界線が明瞭に識別できる.この境界線上の加工物の温度は薄膜物質の融点に等しく,境界線を一本の等温線とみなすことができる.したがって融点の異なる各種の物質を分割面に蒸着し,同様の実験を繰り返し行えば,加工物内部の微小領域の温度分布を従来の方法により格段に精度よく求めることができる.これが本研究で提案する温度測定法である.本研究は,上述の手法で加工物表面の温度分布の測定を行ない,加工条件,研削砥石の材質(WA砥石,GC砥石,CBN砥石),加工物の材質(ステンレス,炭素鋼,銅合金)が温度分布やエネルギ分配率にどのように影響を与えるのかを明らかにした.結果の要約は以下のようである.1.加工表面からある一定の深さまでの温度勾配は,研削砥石や加工物の材質に関わらず本研究で行なったすべての加工条件において,移動熱源理論より求められる解析結果とよく一致することが確かめられた.2.エネルギ分配率(全消費エネルギのうち加工物に流入する割合)は加工条件,研削砥石や加工物の材質によって大幅に変化する.現在のところ,このエネルギ分配率がいかなる因子によって最も影響を受けるのかは明らかにすることができない.3.本研究で提案した温度測定法は研削加工に有効に適用できるものである.なお,本研究で提案した温度測定法は特許出願済みである.(特許平5-168644内部温度測定用部材およびそれを用いた内部温度測定法)加工物を研削幅の中央で二つに分割し,その分割面を鏡面に仕上げ,真空蒸着装置により固有の融点をもつ物質のPVD薄膜(膜厚0.10.2μm)を蒸着する.その後,この面を一体に合わせて研削加工を行ない,加工後この分割面を観察すると,研削熱によりPVD薄膜が融解した部分と融解しなかった部分との境界線が明瞭に識別できる.この境界線上の加工物の温度は薄膜物質の融点に等しく,境界線を一本の等温線とみなすことができる.したがって融点の異なる各種の物質を分割面に蒸着し,同様の実験を繰り返し行えば,加工物内部の微小領域の温度分布を従来の方法により格段に精度よく求めることができる.これが本研究で提案する温度測定法である.本研究は,上述の手法で加工物表面の温度分布の測定を行ない,加工条件,研削砥石の材質(WA砥石,GC砥石,CBN砥石),加工物の材質(ステンレス,炭素鋼,銅合金)が温度分布やエネルギ分配率にどのように影響を与えるのかを明らかにした.結果の要約は以下のようである.1.加工表面からある一定の深さまでの温度勾配は,研削砥石や加工物の材質に関わらず本研究で行なったすべての加工条件において,移動熱源理論より求められる解析結果とよく一致することが確かめられた.2.エネルギ分配率(全消費エネルギのうち加工物に流入する割合)は加工条件,研削砥石や加工物の材質によって大幅に変化する.現在のところ,このエネルギ分配率がいかなる因子によって最も影響を受けるのかは明らかにすることができない.3.本研究で提案した温度測定法は研削加工に有効に適用できるものである.なお,本研究で提案した温度測定法は特許出願済みである.(特許平5-168644内部温度測定用部材およびそれを用いた内部温度測定法)加工物を研削幅の中央で二つに分割し,その分割面を鏡面に仕上げ,真空蒸着装置により固有の融点をもつ物質のPVD薄膜(膜厚0.10.2μm)を蒸着する.その後,この面を一体に合わせて研削加工を行い,加工後この分割面を観察すると,研削熱によりPVD薄膜が融解した部分と融解しなかった部分との境界線が明瞭に識別できる.この境界線上の加工物の温度は薄膜物質の融点に等しく,境界線を一本の等温線とみなすことができる.したがって融点の異なる各種の物質を分割面に蒸着し,同様の実験を繰り返し行えば,加工物内部の微小領域の温度分布を従来の方法より格段に精度よく求めることができる.これが本研究で提案する温度測定法である.本年度においては,上述の手法で加工物表面の温度分布の測定を行ない,研削砥石の材質(WA砥石,GC砥石,CBN砥石),加工物の材質(ステンレス,チタン合金,銅合金)が温度分布やエネルギ分配率にどのように影響を与えるのかを明らかにした.結果の要約は以下のようである.1.加工表面からある一定の深さまでの温度勾配は,研削と石や加工物の材質に関わらず本研究で行なったすべての加工条件において,移動熱源理論より求められる解析結果とよく一致することが確かめられた.2.エネルギ分配率(全消費エネルギのうち加工物に流入する割合)は加工条件,研削と石や加工物の材質によって大幅に変化する.この結果はと石の平均温度と加工物の平均温度が境界面で等しいと仮定するJaegerの理論では説明できない.

3.現在のところ,このエネルギ分配率がいかなる因子によって最も影響を受けるのかは明らかにすることができない.なお,本研究で提案した温度測定法は特許出願済みである.(特許平5-168644内部温度測定用部材およびそれを用いた内部温度測定法)