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層状リン酸ジルコニウムと及びその有機誘導体の新規な化学的合成ルートの開発

ZrOCl2・8H2Oとリン酸モノエステルROP(O)(OH)2から,層表面にP-OR基を有する層状リン酸ジルコニウム(ZrP)有機誘導体を合成できることが知られている.そこで本研究では,金属イオンや金属錯体への親和性の高さから抽出剤として広く用いられているリン酸トリブチル(TBP)を用い,ZrPの有機誘導体の直接合成を試みた.ZrOCl2・8H2OとTBPをオートクレーブ中で150°C,2日間反応させた.その後遠心分離,アセトンによる洗浄,風乾を経て生成物を得た.生成物のXRDパターンでは,1.62nmに回折線が観測され,これは報告されているα-ZrPの有機誘導体Zr(O3POC4H9)2の層間距離(1.59nm)に類似した値であった.生成物のIRスペクトルにおいては,TBPで観測されるP=O岡の伸縮振動が反応後ほぼ消失した.また,P-O伸縮振動付近のプロファイルはP-OH基による吸収帯が観測されなかった事以外はα-ZrPのスペクトルに類似していた.一方,31P MAS NMRスペクトルにおいては,0ppm[(C4H9O)3P=0],-6ppm[ZrOP(OC4H9)3],-14ppm[(ZrO)2P(OC4H9)2],-21ppm[(ZrO)3POC4H9]にシグナルが観測された.シグナル強度から主なP環境は(ZrO)3POC4H9であり,これはα-ZrPのP環境に対応する.以上の結果から,反応過程中にTBPの有する3つのn-ブトキシ基のうち2つがZrOCl2・8H2O中に含まれる水により加水分解され,n-ブトキシ基を有するα-型構造の誘導体が生成したと推定される.錯体重合法により層状リン酸ジルコニウム(ZrP)を合成することを目的として実験を行った。オキシ塩化ジルコニウム[ZrOCI2・8H20]、クエン酸(CA)、エチレングリコール(EG)に加え、リンのソースとしてホスホン酸[H3PO3]、リン酸[H3PO4、crystal]、リン酸二水素ナトリウム[NaH2PO4]をそれぞれ用いて前駆体である高分子ゲルを合成し、水熱反応による合成を試みた。仕込み比はZr:P:CA=1:2:3とし、反応温度は150度、反応時間は48時間の条件で行った。IR測定により前駆体の分析を行ったところ、脱プロトン化されたカルボキシル基由来による2つの吸収帯が観測されたことから、前駆体中においてZrイオンはCAにより錯化されていると考えられる。TG測定からも有機成分(CAおよびEG)の存在が確認された。水熱反応後、XRD分析より全ての試料においてブロードな回折線が観測され、試料は層状構造を持たないアモルファスZrPであると示された。また、CAのみを有機成分として実験を行った場合、ホスホン酸を用いた場合は反応後CA由来の回折線のみが観測され、結晶性のZrPの生成は認められなかった。リン酸二水素ナトリウムの場合は、反応後CAの回折線は観測されず、アモルファスZrP由来のブロードな回折線が観測された。一方、リン酸の場合は、反応後d=0.8[nm]の位置に回折線が観測された。α-ZrPの層間距離(d)が0.76[nm]であること、他の回折線の位置もα-ZrPに観測される主要な回折線の位置に一致していることから、α-ZrPが生成し始めていると考えられる。以上のことより、CA存在下での反応は有効であると考えられ、今後反応条件を変化させていくことにより、より結晶性の高い生成物が得られると思われる。ZrOCl2・8H2Oとリン酸モノエステルROP(O)(OH)2から,層表面にP-OR基を有する層状リン酸ジルコニウム(ZrP)有機誘導体を合成できることが知られている.そこで本研究では,金属イオンや金属錯体への親和性の高さから抽出剤として広く用いられているリン酸トリブチル(TBP)を用い,ZrPの有機誘導体の直接合成を試みた.ZrOCl2・8H2OとTBPをオートクレーブ中で150°C,2日間反応させた.その後遠心分離,アセトンによる洗浄,風乾を経て生成物を得た.生成物のXRDパターンでは,1.62nmに回折線が観測され,これは報告されているα-ZrPの有機誘導体Zr(O3POC4H9)2の層間距離(1.59nm)に類似した値であった.生成物のIRスペクトルにおいては,TBPで観測されるP=O岡の伸縮振動が反応後ほぼ消失した.また,P-O伸縮振動付近のプロファイルはP-OH基による吸収帯が観測されなかった事以外はα-ZrPのスペクトルに類似していた.一方,31P MAS NMRスペクトルにおいては,0ppm[(C4H9O)3P=0],-6ppm[ZrOP(OC4H9)3],-14ppm[(ZrO)2P(OC4H9)2],-21ppm[(ZrO)3POC4H9]にシグナルが観測された.

シグナル強度から主なP環境は(ZrO)3POC4H9であり,これはα-ZrPのP環境に対応する.以上の結果から,反応過程中にTBPの有する3つのn-ブトキシ基のうち2つがZrOCl2・8H2O中に含まれる水により加水分解され,n-ブトキシ基を有するα-型構造の誘導体が生成したと推定される.
市街化区域内の市民農園に対する自治体の公的負担水準に関する研究

市民農園の開設状況は、年々減少傾向にある。大阪府の場合、平成2年には601カ所、72haあったものが、平成5年には498カ所、58haにまで減少している。特に、市街化区域内では開設数で約23%の減少となっている。この減少の主な要因は、地価の高騰および生産緑地法の改正による他用途への転用のためであると推測される。現状での市民農園の利用者は、中高年層および高齢者層が中心であるが、利用希望者では、2030歳代の比率も予測以上に高くなっている。都市住民の意向調査より、都市住民の市民農園を利用したいという意向が強いこと、そしてその大半は、利用経験は無いが機会があれば利用したいという潜在的なニーズであることが分かった。また、都市住民が市民農園に求めているものは、主に家庭菜園としての生鮮な農産物の供給であるが、同時に、緑地もしくは公園としてのレクリエーション的要素に対してもわずかながらニーズがあることが明らかになった。農家の意向では、市民農園の開設に対して積極性が見られず、また、市民農園を単なる貸し農園としか考えない回答が多く、都市住民のニーズとのギャップが明らかになった。特に、利用料金に関して、農家の希望料金と現状の料金の間では大きな差があることが分かった。市民農園の市街化区域内の緑地としての公益的機能は、社会的便益をもたらしていると考えられるが、料金設定を行っているので、一般の財と同じく、排除性を有している。ゆえに、非競合性・非排除性が大きい純公共財の評価法を用いるのではなく、その価格(料金)によって評価が可能である。しかし、現状では、その料金設定が適正であるとは言えず、そのため、利用料金を用いた市民農園の評価が出来なかった。本研究の今後の課題は、市民農園の適正な利用料金水準の検討にある。
マルチスケール分析による匂い情報から運動指令情報への統合・変換機構の解明

カイコガのフェロモン情報処理に関わる神経経路を特定した.これまでに触角葉から前大脳側部の感覚系領域および側副葉の運動系領域を構成する神経細胞群について解析が行われていたが,本研究では,これらの領域を接続する神経経路を同定した.まず神経細胞集団の染色法を用い,既知のフェロモン情報経路と接続関係を持つ複数の領域を特定した.続いて単一細胞形態の解析,フェロモン応答性の調査に基づき,触角葉・前大脳側部・前大脳内側部・側副葉という直列型のフェロモン情報経路が存在することを明らかにした.また単一細胞の性質をより詳細に分析するための,新規な生理計測の実験手順を確立した.カイコガのフェロモン情報処理に関わる神経経路を特定した.これまでに触角葉から前大脳側部の感覚系領域および側副葉の運動系領域を構成する神経細胞群について解析が行われていたが,本研究では,これらの領域を接続する神経経路を同定した.まず神経細胞集団の染色法を用い,既知のフェロモン情報経路と接続関係を持つ複数の領域を特定した.続いて単一細胞形態の解析,フェロモン応答性の調査に基づき,触角葉・前大脳側部・前大脳内側部・側副葉という直列型のフェロモン情報経路が存在することを明らかにした.また単一細胞の性質をより詳細に分析するための,新規な生理計測の実験手順を確立した.カイコガのフェロモン源探索行動を生成する神経機構の解明を目的として、嗅覚系1次中枢である触角葉から前運動中枢である側副葉にいたるフェロモン情報処理神経回路の構造と機能の解析を行った。まず、蛍光デキストランを用いた順行性染色法によるマスステイニングを側副葉に適用し、フェロモンの情報が前大脳デルタ領域からsuperior medial protocerebrumと呼ばれる領域を介して側副葉に伝達されることを明らかにした。さらに、デルタ領域構成神経と一般臭の情報処理に関与する側角構成神経の投射領域が異なることを見出し、フェロモン情報と一般臭の情報が高次中枢においても異なる経路で処理される可能性を示唆した。並行して、フェロモン源探索行動でみられるジグザグ行動を制御する下降性介在神経のフリップフロップ活動の生成機構を調べるために、側副葉構成神経について細胞内記録および細胞内染色を行い、形惣から3つのタイプの片側性神経と3つのタイプの両側性神経を同定した(Iwano et al., 2009)。また、キノコ体でのフェロモン情報表現の解析に向けてキノコ体のケニオン細胞で発現するcAMP依存性キナーゼのプロモーター下で蛍光タンパク質を発現する遺伝子組換え系統の作出を試みた。組換え系統は得られたものの、目的とする領域での蛍光タンパク質の発現は検出できなかったため、プロモーター領域を再検討する必要性が生じた。上記に加えて、本研究の成果に関連して、原著論文を2編(Naka jima et al., 2009, Fujiwara et al., 2009)、昆虫の嗅覚情報処理機構を考察した総説、図書を計5編発表した。また成果の一部は、日本比較生理生化学会、国際嗅覚味覚シンポジウムなどの国内外の学会の学術会議において報告した。カイコガのフェロモン源探索行動を生成する神経機構の解明を目的として、嗅覚1次中枢である触角葉から前運動中枢である側副葉にいたるフェロモン情報処理神経回路の構造と機能の解析を行った。まず嗅覚系2次中枢と脳内前運動中枢を中継する神経細胞群を対象として細胞内記録法による単一神経細胞のフェロモン刺激に対する生理応答、三次元形態の解析を行った。その結果、特に前大脳の内側表層部において、フェロモンへの応答性を示す細胞が多く存在することが明らかになった。また他の基本回路の主要領域である、前大脳デルタ領域・側副葉・触角葉と接続関係をもつことがわかった。これらの結果から、前大脳内側部がフェロモン情報処理における基本回路の一部であることが示唆された。並行して、フェロモン源定位行動の初期相にみられる直進歩行の方向を指令する情報を同定するために、細胞内記録法により側副葉構成神経のフェロモン応答の計測を行い、直進歩行の方向性が左右半球の側副葉における神経集団の活動量の差異によって決定されていると推測される結果を得た。加えて今後の研究を加速するために、whole cell記録による単一神経細胞の膜電流の解析技術、単離下降性神経細胞からのwhole cell記録による電位固定法の実験技術をカイコガで初めて確立することに成功した。上記に加えて、本研究の成果に関連して、原著論文を2編(Namiki and Kanzaki., 2010; Misawa et al., 2010)、昆虫の嗅覚情報処理機構を考察した総説を1編発表した。また成果の一部は、日本比較生理生化学会、国際神経行動学会議などの国内外の学会の学術会議において報告した。カイコガのフェロモン源探索行動を生成する神経機構の解明を目的として、嗅覚系1次中枢である触角葉から前運動中枢である側副葉にいたるフェロモン情報処理神経回路の構造と機能の解析を行った。前年度までに実施した、マスステイニング法により存在が示唆されていたsuperior medial protocerebrum(SMPC)と側副葉を接続する経路について、単一神経レベルの分析を行い、SMPCと側副葉を接続する両側性の神経細胞が存在することを示した。

さらに、この神経細胞は触角へのフェロモン刺激時に応答を示すことから、フェロモン情報はこの神経細胞によりSMPCから側副葉へと伝達されていることが強く示唆された。この成果により、嗅覚系高次中枢から前運動中枢への経路が示され、入力から出力にいたる全経路が初めて明らかになった。並行してフェロモン情報処理におけるキノコ体の機能の分析を進めた。前年度に開発したwhole-cellパッチクランプ法を用いて、キノコ体の主要構成神経であるケニオン細胞の膜特性の分析を行い、情報処理機構の理解に向けた基礎的な知見を集積した(Tabuchi et al., 2012)。また、触角葉投射神経のキノコ体での軸索投射パターンの詳細な解析を行った。その結果、ボンビコール情報を伝達するtoroidの投射神経の投射領域に限定して分枝するケニオン細胞はなかったため、キノコ体はボンビコールのラベルドラインコーディングには関与しない可能性が示唆された(Namiki et al., 2013)。本研究に関連して4報の原著論文で成果を公表するとともに、国内外の学会において成果の発表を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。
画像マッチングのための大型画像変換に関する研究

本年度は,大型画像変換の一つとして,任意サイズハール変換の最適基底アルゴリズムの解明,および画像マッチング精度の評価をおこなった.さらに,これまでの総括として,設計した大型近似離散コサイン変換(DCT)と任意サイズハール変換の評価をおこなった.国内外の会議に出席し,今後の応用への調査をおこなった.任意サイズハール基底セットの自由度はカタラン数に従うことがわかり,基底サイズが大きくなるほど,膨大な基底セットが存在することを明らかにした,シミュレーションでは全ての基底セットを評価することは不可能であることに加えて,画像および評価尺度により異なる評価となり,最適基底セットを見出すことはできなかったが,実験的におおよそ良好である平衡バランス木に基づく基底セットを提案した.これを用いて画像内マッチングによる画像ノイズ除去への応用をおこない,計算コストは非常に高い欠点をもつがマッチング精度の最も高いといわれる全探索法に比べて,ピーク信号対雑音比において上回る結果を得た.本研究では,高速かつ高精度な画像マッチング手法の基盤の確立を目的とし,計算コストおよびメモリ使用量を大幅に削減できる大型画像変換の設計をおこなった.大型画像変換として,大型近似離散コサイン変換(DCT)と任意サイズハール変換を設計した.種々の画像データベースを用いて画像マッチング精度および計算コストを比較し,任意サイズハール変換は,設計した大型近似DCTを含む他の変換に比べて,計算コストおよびマッチング精度の両方において良好であった.開発した任意サイズハール変換は,従来画像マッチング技術の置き換え,および,ディープラーニングとの組み合わせや新たな画像理解・画像解析手法に用いる要素技術となる.学術誌1編,国際会議論文4編,国内会議論文6編を発表した.大型近似離散コサイン変換の設計をおこなうため,種々の離散コサイン変換の実行手法に関する研究の調査および,疎行列分解に基づく浮動小数点演算を必要とする高速離散コサイン変換(Wang 1985)に引き続き,Chen (1984)の手法を用いてプロトタイプを作成した.さらに,整数演算で離散コサイン変換を行うことができるとされる,Integer-to-integer離散コサイン変換(G.C.K.Abhayaratne, 2007)をコーディングしたが,離散コサイン変換と異なる値となり,これについて現在調査中である.さらに,画像を扱うための2次元高速離散コサイン変換(Vetterli, 1985),アダマール変換および離散フーリエ変換を用いた離散コサイン変換の実現アルゴリズムについても調査中である.国内外の会議や研究会(IPTA 2015,電子情報通信学会画像工学研究会)に出席し,信号処理および画像処理の最新動向を調査した.離散コサイン変換の近似に対して良好な性質のアルゴリズムを選定する上で,整数演算で離散コサイン変換値を出力可能とされるInteger-to-integer離散コサイン変換(G.C.K.Abhayaratne, 2007)であるが,その出力が離散コサイン変換値とは異なり,原因調査に時間を要した.昨年度に開発した大型近似離散コサイン変換(discrete cosine transform: DCT)のChen(1984)の手法のプロトタイプに引き続き,リフティング係数の語長配分について検討した.回転行列は,シグナルフローグラフにおいてバタフライ演算として表されるため,このうち,リフティング係数内の回転角度を二区分して,この区分に基づく語調配分をおこなった.これを高解像度画像に適用して検証した.標準圧縮方式であるH.265/HEVCにおける,整数DCTについて検討した.機械学習による係数決定や同じ直交変換に関する調査のため,タンペレ工科大学(フィンランド)Huttunen先生,Egiazarian先生の研究室を訪問し,議論した.直交変換のHaar変換に関して,新たな任意サイズの二次元変換を見出し,電子情報通信学会総合大会に於いて発表した.また,国内外の最新の信号処理・画像処理の研究動向を調査するため,2016電子情報通信学会信号処理シンポジウム,2017 IEEE International Conference on Acoustics, Speech and Signal Processingに出席した.昨年度の遅れが響いていると考えている.また,研究を進める中で見つけた,新しい任意サイズの二次元Haar変換など,当初の予定以外の研究項目が増えたためと考えている.本年度は,昨年度に見出した大型画像変換として,任意サイズHaar変換の画像マッチングに関する研究を,EURASIP(ヨーロッパ信号処理学会)のトップカンファレンスである26th European Signal Processing Conferenceにおいて発表した.任意サイズHaar変換は,離散コサイン変換や離散フーリエ変換に比べて,前処理として積分画像を求めておくことにより,圧倒的な速さで変換係数を求めることができる.一つの基底画像に対して,変換係数を求めるための演算回数はその大きさに関わらず一定であるため,特に大型の画像に対して有効な手法である,また,従来のHaar変換は,2のべき乗の信号点数にしか適用できなかったが,任意サイズに対応したことで,種々のアプリケーションにおいて利用可能となった.変換係数の演算回数だけでなく,マッチング時に候補を絞り込んでいくことで,さらなる高速化を図った.マッチング時の絞り込みの速度を,画像内の小領域をテンプレートとした画像内検索を例に,変換係数をもとめた候補ウィンドウ数の全候補ウィンドウ数に対する割合,残存候補ウィンドウ数の全候補ウィンドウに対する割合,最終基底画像番号の3つの点から検証し,これを10th International Symposium on Image and Signal Processing and Analysisにおいて発表した.また,マッチング性能の良さを実証するため,任意サイズHaar変換の画像マッチングのノイズ除去としての利用を,電子情報通信学会・信号処理シンポジウムにおいて発表し討論をおこなった.離散コサイン変換の近似を考えていたが,アルゴリズムの選定に時間を要していた.また,積分画像を利用することで,特に大型画像に対して,圧倒的に速度を向上できるHaar変換を見出し,その解析に時間がかかった.

本年度は,大型画像変換の一つとして,任意サイズハール変換の最適基底アルゴリズムの解明,および画像マッチング精度の評価をおこなった.さらに,これまでの総括として,設計した大型近似離散コサイン変換(DCT)と任意サイズハール変換の評価をおこなった.国内外の会議に出席し,今後の応用への調査をおこなった.任意サイズハール基底セットの自由度はカタラン数に従うことがわかり,基底サイズが大きくなるほど,膨大な基底セットが存在することを明らかにした,シミュレーションでは全ての基底セットを評価することは不可能であることに加えて,画像および評価尺度により異なる評価となり,最適基底セットを見出すことはできなかったが,実験的におおよそ良好である平衡バランス木に基づく基底セットを提案した.これを用いて画像内マッチングによる画像ノイズ除去への応用をおこない,計算コストは非常に高い欠点をもつがマッチング精度の最も高いといわれる全探索法に比べて,ピーク信号対雑音比において上回る結果を得た.本研究では,高速かつ高精度な画像マッチング手法の基盤の確立を目的とし,計算コストおよびメモリ使用量を大幅に削減できる大型画像変換の設計をおこなった.大型画像変換として,大型近似離散コサイン変換(DCT)と任意サイズハール変換を設計した.種々の画像データベースを用いて画像マッチング精度および計算コストを比較し,任意サイズハール変換は,設計した大型近似DCTを含む他の変換に比べて,計算コストおよびマッチング精度の両方において良好であった.開発した任意サイズハール変換は,従来画像マッチング技術の置き換え,および,ディープラーニングとの組み合わせや新たな画像理解・画像解析手法に用いる要素技術となる.学術誌1編,国際会議論文4編,国内会議論文6編を発表した.引き続き原因調査および近似に対する性質のよいアルゴリズムの調査を行う.つぎに,これまで作成してきたプロトタイプおよび選定したものから,近似精度に大きな差を生じる乗算器係数を特定するため,各乗算器係数に寄与率を定義し,近似誤差を抑え,演算量を少なくできるかについて,理論解析およびシミュレーションを行い,近似性能の測定,および評価をおこなう.乗算器係数に寄与率を定義し,理論解析およびシミュレーションをおこなう.また,機械学習による係数決定等に関して検討し,大型画像変換の近似性能およびその評価をおこなう.大型画像変換の一つとして,任意サイズHaar変換に関する論文を発表する.
地域の一般病院に通院する後期高齢がん患者への複合的な外来看護支援モデルの構築

本研究の目的は、地域密着型の一般病院に通院する高齢がん患者、とくに75歳以上の後期高齢者に焦点をあて、患者らしい日常生活を維持しながら治療を継続するための、医療・介護の協働に基づく複合的な外来看護支援モデルを構築することである。平成30年度は、一般病院の外来に通院する後期高齢がん患者及びその家族の療養生活上の困難や取組の現状を把握する目的で、関西地区および関東地区の2病院に通院中の後期高齢がん患者とその家族、計6組にインタビューを行った。得られたデータを質的帰納的に分析した結果、困難や取組の現状として、1治療の選択や意思決定、2がんを患ってからの暮らし、3自分と周囲の変化への対応、4納得する人生の終い方への準備、5周囲の人々への感謝と気遣い、の4つが得られた。これらの結果から、モデル構築に向けて、後期高齢がん患者の豊かな生活体験、がんや加齢に伴う身体変化の受け止め方、家族や周囲の人に迷惑をかけず最期を迎えたい思い等を十分に把握することが必要であること、緩和治療や緩和ケアへの転換の際にはあきらめや葛藤等の感情に対する支援が重要であることが示唆された。平成28年平成30年度までの研究により得られた研究結果と、既存の研究結果を統合し、支援モデル(案)を開発した。支援の指針としては、1加齢に加えがんと治療に伴う心身への影響の査定、2外来通院治療継続に関わる医療・看護的な支援の実施、3治療継続に必要な周囲の環境や家族の介護力に関する情報収集、4必要となる可能性のある他の専門的な支援についての準備・調整、5予想される治療の中止や暮らしの変更や終い方についての患者と家族の思いの把握、6希望するこれからの医療との関わり方や日々の暮らし方についての意思決定への支援、7介護に携わる関連職種への情報の提供などの連携と介入の7項目とした。研究者の業務上の役割変更など研究に関わる時間確保が困難であったことで、対面での研究者会議の開催が予定通り行えなかったため。最終年度を1年繰越し、開発した支援モデル(案)に含まれる体的な方法論や内容を精密に検討することが必要である。そのための研究者間でのやり取りを積極的に行い、支援モデル(案)の具体的内容の根拠等についての精査を進める。本年度は、一般病院の外来における後期高齢がん患者への支援における医療・介護実践上の問題や課題を明らかにするため、研究協力が得られた2施設において、後期高齢がん患者への看護や在宅療養における問題や課題、現状の取り組み等について、外来看護師(在宅調整部門、診療治療部門)、医療ソーシャルワーカー等からなるフォーカスグループ・インタビューを行った。分析の結果、療養支援に携わる専門職の課題は、職種間および多職種間での情報共有や連携、治療や通院に関する意思決定支援、退院以後を支える介入支援、専門的かつ具体的支援の充実の4つが明らかとなった。さらに医療専門職の連携における課題は、【各職種が患者の情報を把握しきれない】【職種や部門間で患者へのケアのあり方に違いがある】【在宅医療にかかわる施設と連携がとりづらい】にまとめられた。一方で、後期高齢がん患者は「加齢に伴う機能低下と多疾患が併存する身体による自己管理の複雑さ」を抱えつつ「厳格な服薬管理を必要とする抗がん剤治療と副作用への対応が求められる」状況にあり「家族による支援が期待できない」「住環境と病を抱えることによる気力低下に起因する活動低下の危険性」がある中でも「なじみの看護師に支えられた治療継続に向けた意思決定」をしている実態が示された。研究協力施設における研究協力者の尽力もあり、データ収集を順調に進めることができた。本研究の目的は、地域密着型の一般病院に通院する高齢がん患者、とくに75歳以上の後期高齢者に焦点をあて、患者らしい日常生活を維持しながら治療を継続するための、医療・介護の協同に基づく複合的な外来看護支援モデルを構築することである。首都圏の一般病院2施設で、後期高齢がん患者への看護や療養支援に携わっているA施設6名(看護師4、薬剤師・OT各1)、B施設5名(看護師2、薬剤師・SW・管理栄養士各1)であった。看護師(地域連携部門、診療治療部門)、薬剤師、作業療法士、管理栄養士らで120分程度のフォーカスグループインタビューを1回ずつ実施し、分析は質的統合法(KJ法)を用いた。結果1専門職種が捉える後期高齢がん患者の抱える課題を明らかにした。高齢者がん患者は「加齢に伴う機能低下と多疾患が併存する身体による自己管理の複雑さ」を抱えつつ「厳格な服薬管理を必要とする抗がん剤治療と副作用への対応が求められる」状況にあり「家族による支援が期待できない」「住環境と病を抱えることによる気力低下に起因する活動低下の危険性」がある中でも「顔なじみの看護師に支えられた治療継続に向けた意思決定」をしていた。結果2外来療養支援に携わる医療専門職連携における課題は、【各職種が患者の情報を把握しきれない】【職種や部門間で患者へのケアのあり方に違いがある】【在宅医療にかかわる施設と連携がとりづらい】の3つのカテゴリーにまとめられた。以上のから、後期高齢がん患者の困難状況には病院の療養支援体制が影響していることが示唆された。

高齢者の生活に根差した時機を得た支援を行うためには、各専門職者が共通の理念を持ち関わる必要がある。そのために高齢者の生活状態について情報を共有し合うための施設内にとどまらない環境作りや、高齢者の在宅療養に必要な全ての専門職が含まれる連携体制を構築することが重要であると考えられた。研究協力施設の新規開拓の手続きに時間を要し、データ収集および分析といった一連の活動が遅れたため。本研究の目的は、地域密着型の一般病院に通院する高齢がん患者、とくに75歳以上の後期高齢者に焦点をあて、患者らしい日常生活を維持しながら治療を継続するための、医療・介護の協働に基づく複合的な外来看護支援モデルを構築することである。平成30年度は、一般病院の外来に通院する後期高齢がん患者及びその家族の療養生活上の困難や取組の現状を把握する目的で、関西地区および関東地区の2病院に通院中の後期高齢がん患者とその家族、計6組にインタビューを行った。得られたデータを質的帰納的に分析した結果、困難や取組の現状として、1治療の選択や意思決定、2がんを患ってからの暮らし、3自分と周囲の変化への対応、4納得する人生の終い方への準備、5周囲の人々への感謝と気遣い、の4つが得られた。これらの結果から、モデル構築に向けて、後期高齢がん患者の豊かな生活体験、がんや加齢に伴う身体変化の受け止め方、家族や周囲の人に迷惑をかけず最期を迎えたい思い等を十分に把握することが必要であること、緩和治療や緩和ケアへの転換の際にはあきらめや葛藤等の感情に対する支援が重要であることが示唆された。平成28年平成30年度までの研究により得られた研究結果と、既存の研究結果を統合し、支援モデル(案)を開発した。支援の指針としては、1加齢に加えがんと治療に伴う心身への影響の査定、2外来通院治療継続に関わる医療・看護的な支援の実施、3治療継続に必要な周囲の環境や家族の介護力に関する情報収集、4必要となる可能性のある他の専門的な支援についての準備・調整、5予想される治療の中止や暮らしの変更や終い方についての患者と家族の思いの把握、6希望するこれからの医療との関わり方や日々の暮らし方についての意思決定への支援、7介護に携わる関連職種への情報の提供などの連携と介入の7項目とした。研究者の業務上の役割変更など研究に関わる時間確保が困難であったことで、対面での研究者会議の開催が予定通り行えなかったため。平成28年度は、一般病院の外来における後期高齢がん患者への支援における医療・介護実践上の問題や課題を明らかにしたが、調査を実施した2施設とも関東圏の一般病院でありデータの偏りは否めない。そのため他の地域(関西圏もしくは九州圏)の協力施設を開拓し、データ収集を引き続き実施する予定である。加えて研究計画の次段階として、一般病院の外来で専門職からの支援を受けている後期高齢がん患者本人と、支える家族らにインタビューを行い、困難や取り組みなどを明らかにする調査を実施する予定である。研究者が所属する機関および研究協力施設の倫理審査の進捗によっては、研究実施地域や施設数を縮小して行う可能性がある。平成30年度は本課題の最終年度に当たる。そのため現在データ収集等を行っている2施設に現在までの研究実施により明らかになった、専門職種が捉える後期高齢がん患者の抱える課題と外来療養支援に携わる医療専門職連携における課題を開示し、結果に対するフィードバックを得る。
アポトーシス誘導天然物ポルチミンの全合成研究

近年、アポトーシスは癌や自己免疫疾患に深く関連していることが明らかになり、その役割や制御機構の解明が極めて重要視されている。ポルチミンは最近発見された天然有機化合物であり、アポトーシスを強力に誘導する。申請者は、ポルチミンがアポトーシスの研究のツールや癌の治療薬のシードになると期待し、その効率的な合成を目的に研究を行った。本天然物は、これまで全く例のない非常に特異な環状アセタール構造とスピロイミン構造を有する。種々の有機反応を駆使し、効率的に鍵中間体の合成に成功した。さらに、順次、保護基の除去と環化反応を行うことにより、本天然物のコア骨格の形成を行った。アポトーシス誘導活性を有する海産天然物ポルチミンの合成を行った。本天然物中の環状アセタール合成のための前駆体の合成を検討した。入手容易な1,4-シクロヘキサジオンを出発原料とし、当初で計画した不斉ビニル化を種々検討したが、望む化合物は得られなかった。そこで、Brown不斉クロチル化反応を用い、高収率かつ高エナンチオ選択的に光学活性なアルコール体を得た。別途、光学活性なアリルアルコール体を合成し、両者アルコール体をジイソプロピルシリル基を介して結合させ、ビスアルコキシシラン化合物を得た。シリル基で架橋することで異なる二分子のアルコールを結合する例はこれまでにも知られているが、第一級アルコールと第二級アルコールとで架橋する例は少なく、有機合成的に興味深い。得られた生成物を閉環メタセシス反応により9員環シリルエーテルとした後、接触水素添加を行い、望む立体化学を有する基質を合成した。さらに数工程の変換反応を経て、環状アセタール化合物の前駆体の合成を完了した。環状アセタール化によるジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカン骨格の構築および不斉Diels-Alder反応によるアザスピロ[4.5]デカン骨格の形成は次年度以降の課題である。平成27年度の実施計画は、環状アセタール合成のための前駆体を合成することであった。光学活性な前駆体を合成するために、当初は不斉ビニル化を行う計画であった。しかし不斉ビニル化が期待通りには進行しなかったため、他の方法を種々検討した。最終的に、Brownの不斉クロチル化にて効率的に光学活性アルコールを与える方法を見出した。また、ビスアルコキシシランを用いる二分子カップリング反応と閉環メタセシス反応により、効率的な炭素骨格の伸長が可能となり、環状アセタール合成のための前駆体の合成がほぼ完了した。上記の理由から、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。昨年度に引き続き、アポトーシス誘導活性を有する海産天然物ポルチミンの合成を行った。今年度は、本天然物中の特異な構造であるジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカンの骨格形成反応を中心に検討した。まず、市販の1,4-シクロヘキサンジオン-モノエチレンケタールから5工程で得られるアルデヒドを基質とするBrown不斉クロチル化を行い、高収率かつ高エナンチオマー選択的に二連続不斉中心を有するホモアリルアルコール体を得た。一方、市販のL-リンゴ酸から光学活性なアリルアルコール体を容易に合成した。得られた二つのアルコールをシリル基を介して連結させた後、閉環メタセシス反応と接触水素添加を含む7工程により4つの立体中心を含む環状アセタール前駆体へと変換した。この前駆体に対し、種々の酸性条件下、環状アセタール化を検討したが、パラメトキシベンジル(PMB)基の脱保護などの副反応が起こり、複雑な混合生成物が得られた。そこで、PMB部位をベンジル部位に変更した基質を新たに合成した。この直鎖ベンジル保護体をアセトニトリル中、フッ化水素-ピリジン錯体で処理すると、t-ブチルジメチルシリル基とモノエチレンケタールの除去とともに分子内アセタール化が進行し、1ポットで環状アセタール化合物の生成が観測された。これにより、低収率ではあるものの、ポルチミンのコア骨格であるジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカンの骨格形成が可能となった。本反応の条件検討ならびに前駆体合成の効率化は今後の課題である。平成28年度の当初実施計画は、環状アセタール骨格の構築であった。パラメトキシベンジル基を有する基質では環状アセタール化の際に複雑な混合物を与えたため、ヒドロキシ基の保護基をベンジル基に変更し、アセタール化の検討を再度行った。収率には問題があるものの、最終的に今年度の当初目標を到達できた。引き続き、アポトーシス誘導活性を有する海産天然物ポルチミンの合成を行った。本年度は、本天然物のコアとなるジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカン骨格に焦点をおき、モデル化合物にて本骨格の形成反応の検討を行った。すなわち、これまで得られた結果に基づき、市販の1,4-シクロヘキサンジオンエチレンケタールから5工程で得られるアルデヒドのBrown不斉クロチル化を行い、高収率かつ高エナンチオマ選択的に二連続不斉中心を有するアルデヒド体を得た。別途、シクロヘキサンを有するリン酸エステルを調製し、Horner-Wadsworth-Emmons反応にて、上記のアルデヒドと縮合し、Piv基を水酸基の保護基として有するモデル化合物を得た。このモデル環化前駆体に対し、種々の酸性条件下、ビシクロアセタール化を検討した。

いずれの条件でも多成分の生成物を与えたが、この中にPiv基の1,2-アシル転移を伴いながら10位と14位間で環化が進行したテトラヒドロピラン体があることを見出した。このことは、7位と10位間のアセタール環化が先に進行しなければならないことを示していると考えた。そこで、一挙にビシクロアセタール骨格を形成するのではなく、7位と10位間で環状アセタールを形成した後、ビシクロアセタール化を行うこととした。まずケタール保護基をメタノール中で除去し、メチル環状アセタールを合成した。その後、酸性条件で処理すると、望むジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカン骨格と思われる化合物が生成していることが明らかとなった。近年、アポトーシスは癌や自己免疫疾患に深く関連していることが明らかになり、その役割や制御機構の解明が極めて重要視されている。ポルチミンは最近発見された天然有機化合物であり、アポトーシスを強力に誘導する。申請者は、ポルチミンがアポトーシスの研究のツールや癌の治療薬のシードになると期待し、その効率的な合成を目的に研究を行った。本天然物は、これまで全く例のない非常に特異な環状アセタール構造とスピロイミン構造を有する。種々の有機反応を駆使し、効率的に鍵中間体の合成に成功した。さらに、順次、保護基の除去と環化反応を行うことにより、本天然物のコア骨格の形成を行った。ポルチミンの全合成を達成するには、環状アセタール化によるジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカン骨格の構築および不斉Diels-Alder反応によるアザスピロ[4.5]デカン骨格の形成が残されている。まず第一に、環状アセタール化によるジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカン骨格の構築を検討する。種々の酸触媒を検討し環状アセタール化の条件を精査するとともに、分子力場計算等を用い熱力学的な安定性についても検討する。さらに、アザスピロ[4.5]デカン骨格の構築を検討する。近年、種々の不斉Lewis酸触媒が報告されており、種々の触媒を検討することで、効率的なジオキサビシクロ[6.2.1]ウンデカン骨格の形成を見出す。この後、官能基変換を行うことで、標的天然物ポルチミンの全合成を完成する。オキサビシクロ[6.2.1]ウンデカンの骨格形成方法を見出したが、収率に改善を要する。そこで、まず環状アセタール化反応を精査し、収率の向上と効率性を検討する。次にアザスピロデカン骨格の構築を行う。すでに我々が報告した不斉銅触媒を用い、立体選択的なスピロ環構築を行う。本反応がうまく進行しない場合は、我々が最近見出したLewis酸テンプレートDiels-Alder反応を用いることで、アザスピロデカン骨格の形成は可能と思われる。さらに、リチオスルホンを用いる分子内環化反応により、ポルチミンの全炭素骨格を導入する。その後、種々の官能基変換を行い、ポルチミンの全合成を行う。本研究計画は、十分精査したものであるが、万が一計画通りに進まない場合は、合成試薬や条件を変更するか、柔軟に合成戦略を修正し、ポルチミンの全合成を行う。有機合成化学
外有毛細胞蛋白プレスチンの膜電位-細胞長変換の分子機構及び膜機能蛋白との機能協関

内耳の外有毛細胞は、膜電位変化に伴い伸縮しその細胞長を変える。10kHz超という驚異的に直速の膜電位変化にまで細胞長伸縮が追従するため、その機構は長く関心の的であった。2000年に、膜電位を細胞長に変換する分子として、陰イオントランスポーターSLC26ファミリーに属する分子"プレスチン"が同定された。「プレスチンによる膜電位-細胞長変換の分子機構とその生理的意義を明かにする」というゴールへ向けて、本研究では、プレスチン分子の単粒子構造解析を行うことを具体的目標として、その蛋白の精製を行った。プレスチンのN-もしくはC-末端にFLAG tagを付加したコンストラクトの作成、baculo virusベクターへの組み換えを行い、昆虫細胞Sf9に感染させることにより高タイターのbaculo virusを得た。また、プレスチンを認識する特異抗体の作成にも成功し、この抗体、およびFLAG抗体を用いて、Sf9細胞における発現を解析したところ、非常に強く細胞膜上に発現していることが確認された。感染Sf9細胞のストックをlarge scaleで作り、膜画分蛋白を、FLAG affinityカラム、および、ゲルろ過カラムで精製した。ゲル電気泳動し、銀染色およびWestern blottingにより精製を確認したところ、十分な収量の精製産物が得られていたが、かなりのaggregationが起きていた。今後、この点を克服するために、detergentの種類、pH緩衝剤の種類、溶液のイオン強度、glycerolやsucroseの添加濃度等の精製条件について系統的に検討すると共に、lipidの添加による蛋白の安定化も試みる。十分なクオリティーの精製蛋白が得られ次第、単一粒子構造解析に進む計画である。内耳の外有毛細胞は、脱分極に伴い、その細胞長を変える。1kHzを超える速い膜電位の変化にも細胞の伸縮が追随するため、その分子機構は長く関心の的であった。近年、差異的遺伝子クローニングとin vitro発現系における実験の結果、外有毛細胞に特異的に発現する膜蛋白質プレスチンが、外有毛細胞の伸縮を起こす分子として同定された。膜電位の変化によりプレスチン自体の構造変化がおこって分子のカサが変わり、それが積もりつもって、プレスチンを発現する外有毛細胞の細胞長の変化につながるのだと考えられているが、プレスチンの構造が解かれていないために、未だ推定の域を過ぎない。状況依存的な構造変化に関する情報を得るためには、結晶を作らないで行う単粒子構造解析法が有用である。そこで、今年度、プレスチンの構造とその状況依存的変化を知るというゴールに向け、単一粒子構造解析によりアプローチすることを目的として、プレスチン蛋白の精製を行った。まず、プレスチンのN-もしくはC-末端にFLAG tagもしくは、緑色蛍光蛋白EGFPを付加したコンストラクトを作成した。それをHEK293細胞に発現させ、免疫蛍光染色により正しく細胞膜に発現していることを確認した。その後、そのコンストラクトを、pFastBacベクターに移した後、大腸菌DH10B Bacにtransformして組み換えバキュロウイルスDNAを得た。これを昆虫細胞Sf9に遺伝子導入し、培養液中に組み換えバキュロウイルスを得た。現在、大量蛋白精製に向け、Sf9細胞への感染を繰り返すことにより、そのウイルスタイターを上昇させている。
新技術・レーザ励起フェライトメッキによるマイクロ波・ミリ波集積素子の試作

本研究の目的は、我々が独自に開発したフェライトメッキ法が有する(1)低温(100°C以下)プロセスであること、(2)レーザ照射およびスキャンにより、高堆積温度でフェライト膜のパターンを選択堆積できること、を利用してフェライト薄膜非相反素子をも集積したマイクロ波・ミリ波素子の試作を行うことにあった。しかしフェライトメッキ膜がマイクロ波帯で誘電損失が大きいことが判明したので、その対策として、NiおよびMnを多量に含むスピネル型のNiZnおよびMnZnフェライト、さらに六方晶型のBaフェライト膜のメッキ法を探査した。すなわち、金属イオンをキレート化して沈澱を抑えた高pH反応水溶液を用いたキレート化フェライトメッキ法を用いて、スピネルメッキ膜中のNi,Mnの固溶限界を増大させるとともに、Baフェライト膜を作製することができた。さらに、得られたNiZnフェライト膜を真空処理することにより、磁気特性を損なわずにマイクロ波誘電特性を大幅に改善し得ることを見出した。従来行われていた熱処理によっても誘電特性を改善することができたが、これによれば磁気特性が劣化(飽和磁化の減少、抗磁力の増大、強磁性共鳴半値幅の増大)したという欠点が本方法によって克服された。残念ながら集積素子を作製するには到らなかったが、マイクロ波・ミリ波用フェライト非相反回路素子用材料としてのフェライト薄膜を作製する指針が得られたので、本研究の成果により、フェライトメッキ膜を用いたマイクロ波・ミリ波集積素子作製への可能性が明らかにされた。光照射法によるNiZn、MnZnフェライト膜の膜堆積速度、その組成について調べた。膜堆積速度は、Fe_3O_4膜を作製する場合には及ばないものの光照射をしない場合に比べて510倍の膜堆積速度を得たが、膜中のFe以外の金属イオンが多くなるにつれて小さくなる事がわかった。また、スピンスプレーフェライトメッキ法によって作製したNiZnフェライト膜の直流抵抗を測定し、ほぼバルクと同程度の抵抗値を持つ膜を作製できる事がわかった。さらに、NiZnフェライト膜の強磁性共鳴の半値幅は、多結晶膜であるにもかかわらずバルクの単結晶と同程度の半値幅を持つものを得られる事がわかった。2.誘電損失の測定フェライトメッキ法あるいは光照射法により作製したNiZnフェライト膜の複素透磁率、誘電率を購入したネットワークアナライザによる測定を試みている。基板には誘電率が小さいことからポリイミドを用いた。測定した試料はまだ多くないが、作製したフェライトメッキ膜はバルクのフェライトと同程度の誘電率であることが判った。しかし、空気中200°Cで1日アニールしたが、誘電損失が減少する傾向は観察されていない。今後、基板材料を耐熱性のある材料に変えて、アニール温度と誘電損失の関係を測定する予定である。NiZnフェライト膜をアニールして強磁性共鳴、誘電損失を測定した。アニールすることにより誘電損失は一桁程度小さくできたが、強磁性共鳴半値幅はアニールする前よりも広がることがわかった。これはγ-Fe_2O_3の相が形成されるためと考えている。

また、NiZnフェライト膜を数時間真空処理して誘電損失や磁気特性を測定した。真空処理によって、アニール処理と同じく誘電損失を小さくできた。真空処理の場合には、アニール処理の場合のような磁気特性の劣化は観測されなかった。真空処理による誘電損失の改善の機構について検討している。また、ネットワークアナライザ等で測定される誘電率等の値は基板を含めた値なので膜自体の値を計算するための解析を行っている。作製した膜を用いてサ-キュレータを作製するための設計と準備を進めている。1、マイクロ波損失の低減法の確立購入したスピンスプレーフェライトメッキ装置を用いてNiZnフェライト膜を作製した。膜は9GHz帯域で狭い強磁性共鳴幅H=50200 Oeとバルク試料なみの飽和磁化Msを持っていた。しかし誘電損失がtanδ=0.1と非常に低かったので300°Cで膜を熱処理したところtanδは減少したが、Msが減少し、また抗磁力Hcも増大してしまった。そこで、室温で膜を316時間ほど真空処理(0.01ton)したところ、MsとHcをそこなうことなく、tanδを測定限界の0.002程度まで減少させることに成功した。真空処理により、メッキ中に膜中にとりこまれたOH基が脱離されたためと考えられる。2、キレート化フェライトメッキによるMnZnフェライト膜の作製スピンスプレー法で作製したMnZnフェライトMn_xZn_yFe_<3-x-y>O_4では、Mnの固溶限界がx<0.7であった。これはスピンスプレー法では、中性(pH=6.87.2)領域の反応液を用いるためであると考えられる。そこでpHを高め、かつ高pH領域でのFeイオンの沈澱を防ぐためキレート化剤を用いて錆体を構成することによってx+y=0.1のMnZnフェライト膜を作製することに成功した。3、Baフェライト、YIG膜の作製キレート化剤を用い、Feイオンの沈澱をおさえて、高いpH(=1113)領域で、BaFe_<12>O_<19>およびY_3Fe_5O_<12>膜の作製を試みた。メッキしたままではアモルファスであったが、熱処理することによりバルクの試料なみの結晶性と磁性を有する膜を得ることができた。
持続性心房細動のトリガーとカテーテルアブレーション：電気的除細動による層別化

発作性心房細動症例と同様に肺静脈内の期外収縮を契機に心房細動化し、不整脈が持続するケースもある一定数存在すると考えられる。IRAF症例においてその起源を明確にし,その臨床的意義を見出し臨床的意義を評価することが本研究の目的となっている。2018年度は症例登録を行い治療成績を追うとともに、外来来院時のみならず家庭で毎日複数回心電図を記録し、より正確に再発有無を評価する目的で携帯心電計を購入した。今後もより症例数を増やしていくとともに,より長期間の臨床成績のデータを収集し,解析に向けた準備を進めていく。持続性心房細動における初回アブレーション症例を登録し、登録後に再発有無を経過をみている。当初予定していた症例数とほぼ同等の進行状況である。より症例数を登録し再発有無の観察を行う。海外含めた学会でのディスカッションを行い論文化の準備をすすめていく。使用可能な携帯心電計が購入せずに一定数確保することができ、購入数を予定よりも減らすこととしたため予定額との差が生じた。また予定していた学会参加を見送り,2019年5月海外学会に参加する方針としたため2018年度予定していた学会費用は翌年度に移行した。そのほか来年度はデータ解析ソフトの購入などを検討している。
上海に関する表象文化研究

1920年代から30年代にかけての上海表象が描き込まれたテクストとして、横光利一の長編小説「上海」を取り上げ、研究の土台となる本文校訂とプレテクストの発掘を行った。この小説は二度改稿されており、その異同を踏まえた電子テキストの作成を2008年7月より開始し、2010年3月に完成した。その上で、テクスト内に描かれた五・三〇事件や外国人、あるいは経済といった表象のプレテクストを発掘し、発表した。平成20年度は横光利一「上海」の異同表の公表関連研究および映画における表象文化の検討を中心に研究を行なった。本研究の遂行に当たっての研究打ち合わせ会議ならびに上海に関する表象文化の検討会を6月29日(東洋大学)、8月29日(龍谷大学)、12月24日(東京国立近代美術館フィルムセンター)、3月2日(東洋大学)に行なった。さらに横光利一文学会第9回研究集会(8月30日)および第8回大会(3月15日)に参加し、シンポジウム「東アジアネットワークのなかの横光利一」および研究発表「「或る長編」「上海」研究-「海港章」<七>、改造社版<四四>削除の理由」を聞き、研究を相対化するための示唆を得た。また、文学作品や映画に表れた1920年代以降の上海に関する表象文化を検証するための関係資料を収集し、ネット上の掲示板等を利用し研究者間の情報交換を十分に行なった上で、上記会議で検討した。横光利一「上海」の異同表の公表関連研究については、本文からの抽出範囲等、異同表作成の細かな基準の見直しのための検討会議を行いながら、研究補助者を使って、異同表の入力作業、校訂作業等を行なった。その結果、データベース化して公開するための第一段階の準備作業をほぼ終えることができ、一定の成果を上げることができたといえよう。映画における表象文化の検討については、東京国立近代美術館フィルムセンターをはじめとする機関などの所蔵について確認したうえで、同センターにおいて12月24日関連映画を観覧し、上海表象への理解を深めるとともに、映画における上海に関する表象文化の検討会を行ない、相応の成果を得た。平成21年度は、まず横光利一の「上海」の異同表の公表関連研究を継続して行い、デジタルデータをインターネット上に公開した。その作業と並行して、1920年代から40年代の上海表象に関する資料の収集・検討を重ね、文化表象の分析を継続して行った。このような作業を踏まえて、本研究の中間報告を兼ねた研究発表会を6回行った。横光利一の「上海」の異同表の公表関連研究については、前年度デジタル化およびデータベース化の準備を行っていた「初出」「改造社版」「書物展望社版」3種のテキストデータについて、比較対照するためのフォーマットの構築および確認作業を行ったうえで、「横光利一『上海』デジタル版」を作成し、その中で「「上海」テキスト対照表」を公開した(備考欄にURLを記載した)。文学作品および映画における表象文化の分析作業に関しては、研究分担者、連携研究者4名が9月3日から6日まで上海での資料収集および実地調査を行い、1920年代から40年代の都市の表象がどのような形で残存しているかを確認した。さらに研究協力を依頼していた復旦大学李征氏に面会し、ディスカッションおよび共同踏査をすることで、現代中国における上海の表象文化研究についての理解を深めた。研究発表会は、いずれも東洋大学において、5月16日、7月4日、8月28目、9月26日、11月8日、12月6日の6回行い、研究成果についての中間報告をもとに、表象文化の検討を中心にディスカッションした。12月6日には映画鑑賞を通して表象文化の検討も行った。研究発表を重ねることで、新たな資料の発見に基づく同時代コンテクストの掘り起こしを進め、従来の研究を更新するような相応の成果を得た。その一部は「横光利一研究」第8号(平成22年5月)に発表予定である。研究に関する打ち合わせ会議も研究発表会にあわせて上記日程で行っており、3月26日にも本研究作業の遂行状況を確認すると同時に、21年度の研究成果を総括する会議を行った。平成22年度はデータベース化した横光利一の『上海』の異同表の再検討を行いながら、前年度までに収集した上海表象に関する資料の分析を通して、横光利一『上海』という作品に描かれた様々な文化表象の位相についてまとめた(備考欄にURLを記載した)。また、資料収集を継続しながら、上海に関する表象文化、なかでも「民族」や「ジェンダー」などの表象が出版や映画などのメディアにどのように描かれているのか分析、再検討し、歴史的観点も踏まえたうえで、1920年代以降1940年代までの上海に関する表象文化研究について総括した。

研究発表会と研究検討会を9月5日、6日に、2月27日、28日には研究映画における表象文化についての研究検討会ならびに研究報告会を行った。3月27日、東洋大学において「横光利一『上海』と表象文化」という研究成果報告会を予定していたが、東洋大学から「3月末まで学内での学会開催、研究会開催は中止することが望ましい」という通達があったので、やむなく中止した。研究成果報告会は研究成果報告「横光利一『上海』電子テキストの作成と異同について」と2本の研究発表、全体討議で構成する計画であった。報告会で行う予定の内容については研究成果報告書に記載する。本研究を重ねることで、新たな資料の発見に基づく同時代コンテクストの掘り起こしが進んだといえよう。従来の研究を更新するような相応の成果を得た。本研究を発展させたパネル発表を分担者、連携研究者が中心となって「上海表象文化研究の試み-戦間期の上海を中心に-」というタイトルで5月29日の日本近代文学会春季大会で行うことになっている。また、研究成果を踏まえた論文を「駒沢女子大学研究紀要第18号」(2011年12月発行予定)に発表する予定である。