hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域で生活する精神障害者とその家族のリカバリーを支える心理教育プログラムの開発

また,統合失調症の当事者と暮らす家族8名のフォーカス・グループインタビューを当事者のリカバリーカテゴリーをもとにインタビューを行った。実際に当事者とふれあい交流を通しながら回復に向かうプロセスを共有することは,体験からさらに理解や考えを深めることで希望が持て,より当事者自身の可能性をより信じられるようになれ,家族自身が楽な気持ちが得られやすい。よって,本人・家族・専門家が共に取り組むリカバリー志向の心理教育は,本人と家族間に変化が生じる家族支援となると仮説を立て,精神疾患の発症は,家族においても大変傷つく体験があるため生活を共にする当事者とその家族のふれあい交流のある心理教育は,それぞれのリカバリーを支える家族支援として有効であると考える。今年度はIMR参加者が9名でスタートしており比較的重症な当事者であるためにドロップアウトを生じないよう留意しながら進めて行く。また,当時者の家族がFPEに参加できるようリクルートを強化していく。さらに,暮らしを共にする当事者とその家族を対象とした統合したリカバリー志向の心理社会的プログラムモデルについて検討をすすめる。今年度はIMR参加者が9名でスタートできているのが,比較的重症な当事者であるためにドロップアウトを生じないよう留意しながら進めて行く。2016年9月の第3回オープンダイヤローグ/未来予想型ダイヤローグ海外視察研修に,応募多数のため参加できなかったためである。フィンランドでの視察を兼ねた9月のオープンダイアローグ研修の受講を2名で計上していたが,研修が4月になったことで1名が受講できなくなったためである。今年度は,NPO法人ダイアローグ実践研究所主催のOD・AD視察研修の受講を予定している。上記の海外視察研修は,2017年4月の第4回海外視察研修に参加した。また海外の先駆的な精神保健活動を視察研修にカナダ・トロントの精神保健視察またはイタリアの精神保健視察を検討する
交雑不和合性バレイショにおける体細胞雑種の作出とその育種的利用に関する研究

本研究は、交雑不和合性を示す組合せである南米産野生種Solanum stenotomum(2n=24,stenと略す)とメキシコ産野生種S.etuberosum(2n-24,etubと略す)を用い、両種の体細胞雑種を作出することを目的として、a)葉肉及び培養細胞からのプロトプラストの単離とそのカルス形成、b)両種の細胞融合とそのカルス形成、c)カルスからの個体再生とその育成である。1.葉肉プロトプラストは、茎頂培養による無菌植物を得、その無菌葉から単離した。収量は、葉片生重1g当りstenでは約2.1×【10^6】個,etubでは約1.3×【10^6】個であった。培養細胞では、stenの場合約67%,etubでは約60%の作出率でプロトプラストを得た。これらのプロトプラストを培養に移したが、コロニー形成率は極めて低く、葉肉プロトプラストはカルスを形成せず、培養細胞プロトプラストは0.02%の率でカルスを形成した。2.両種の融合細胞の作成には、一方を葉肉(緑色)もう1方を培養細胞プロトプラスト(白色)を用い、色の識別で雑種細胞を単離した。各々のプロトプラストを1×【10^5】個として同数を混合し、PEGにより行った。融合細胞は23回分裂した後増殖を停止し、まだカルスは得られていない。1と2については、現在培養条件を改良中である。これと並行して、葉片由来のカルスからの個体再生を試みた結果、次のことが明らかとなった。2,45-Tはカルスの誘導とその増殖には効果が強いが、不定芽形成には強い阻害を示す。一方、NAAはカルスの誘導と増殖には効果が弱いが、不定芽形成には阻害を示さない。即ち、2,45-TとZeatinを含む培地では、カルスは旺盛な生育を示すが、不定芽を形成せず、NAAとZeatinを含む培地では、カルスの増殖は遅いが、不定芽を形成した。培地からNAAを除去し、Zeatin 5mg/lと【GA_3】5mg/lを加えてカルスを培養すると、約5週間後に不定芽を形成した。形成率は、Stenが62.5% etubが28.2%であった。現在、再生植物を育成中である。
効果的な品質コスト・マネジメントに関する総合的研究

品質コストマネジメントを実践する日本企業を対象に調査を実施し,(1)近年,日本企業において品質リスクが著しく高まっていること,(2)従来型の品質管理では,増幅した品質リスクに適切に対処できないこと,(3)増幅した品質リスクに有効に対処する上で,リスクマネジメントの観点から品質管理に対する資源配分を見直す必要があること,(4)品質管理への資源配分のあり方を見直す上で,品質コストマネジメントが有用であることを示した。平成21年度の研究活動として、先行研究のレビューによる研究課題の認識、日本企業による品質コスト・マネジメントの先進実務情報を収集するためのヒヤリング調査、フィールドスタディを実施するための研究サイトの探索を行った。先行研究のレビューの結果、原価企画や組織間コスト・マネジメントの文脈で品質コストを取り上げた研究が極めて限定的であることが明らかになった。また、サブライチェーンによる品質コスト・マネジメントやソフトウェア開発における品質コスト・マネジメントを、研究上の重要な課題として認識した。ヒヤリング調査の結果、日本企業において、ものづくり環境の変化が、品質管理コスト曲線と失敗コスト曲線の双方を上方シフトさせていること、これらの品質コスト曲線の上方シフトが、日本企業が従来から用いてきた不良率等の物量指標に反映されないこと、その結果として、多くの日本企業が、品質コスト曲線の上方シフトを測定するための手段として品質コストを測定していることが明らかになった。ヒヤリング調査で見いだされたこうした品質コスト測定のメカニズムについて、定量的なアンケートデータを用いて検証を行った。分析の結果、ヒヤリング調査の結果示唆されたメカニズムが概ね支持された。研究成果については、米国会計研究学会管理会計部会において研究報告を行った。本年度は、フィールドスタディのための研究サイトの開拓に力を入れた。平成22年度は、日本科学技術連盟主催の品質コスト研究部会参加企業、半導体製造装置メーカー、鉄鋼メーカー等を対象としてフィールドスタディを実施する予定にしている。日本企業における品質コストマネジメントの実践状況について、フィールドスタディおよびサーベイリサーチを実施し、以下の点が明らかになった。第一に、日本企業による品質コストマネジメント実践の背景に、品質リスクの高まり、品質をめぐる投資とリターンの関係性の変化、部門間の相互依存性の高まりによる価値連鎖の全体最適化の必要性の高まりがある。第二に、多くの日本企業において、不具合の発生頻度の高まりよりも、不具合が業績に及ぼす影響度の高まりによって、品質リスクが著しく増加傾向にあり、その影響度の把握に失敗コストが重要な役割を果たす。第三に、品質リスクの増幅に伴い、従来の日本的品質管理への取り組みを見直す必要がある。従来,多くの日本企業では、ゼロディフェクトを目指し、不具合の発生頻度を限りなく低くすることによって品質リスクに対処してきたが、不具合による業績への影響度が高まる中で、品質管理への取り組みを見直す必要性が生じている。具体的には、リスクマネジメントの観点を織り込みながら品質管理に取り込むことが有効であり、そうした取り組みを促進する上で、PAFアプローチによる品質コストマネジメントが一定の有用性を持っている。第四に、品質コストマネジメントは、価値連鎖全体における品質コストの最適化を志向する戦略的コストマネジメントであるが、品質コストの最適化を図るためには、従来的な部門別予算管理や経営者や部門管理者の短資眼的な利益操作行動など、様々な阻害要因があることが明らかになった。品質コストが戦略的コストマネジメントとしての有用性を発揮するためには、これらの阻害要因を克服することが不可欠である。今後は、価値連鎖の全体最適化、リスクマネジメント、組織間コストマネジメントの観点から、効果的な品質コストマネジメントのあり方についてさらに研究を進展させる必要がある。
アンチセンスオリゴヌクレオチドによる血球分化の分岐誘導機構と分化障害の研究

1)造血系悪性腫瘍と骨髄異形成症候群(MDS)などの前白血病性疾患について、ras群、cーfms,P53遺伝子の点突然変異をPCR法を用いて検討した。その結果、AMLやMDS、多発性骨髄腫でras群oncogeneの点突然変異が検出された。しかし、cーfmsの点突然変異率は極めて低いものであった。むしろ、P53遺伝子の点突然変異あるいは欠損の方が重要と考えられた。MDSよりAMLへ転化した症例より細胞株を樹立し、その遺伝子異常について検討した。当該細胞を用い、変異遺伝子に対応するアンチセンスオリゴヌクレオチドを作製し、その遺伝子活性抑制による白血病細胞の形質変化などについて検討を続けている。2)アンチセンスオリゴヌクレオチドは分子遺伝学的な研究のみでなく、将来的には遺伝子治療の薬物療法に貢献するものと期待されている。単にアンチセンス遺伝子を移入する目的であれば、レトロウィルスベクタ-等を用いる移入を行う方が効率的である。しかし、薬物として開発するにはオリゴヌクレオチドを改良していく必要がある。第一の問題点はアンチセンスオリゴヌクレオチドをRNAaseなどの分解から防ぎ、安定化させる工夫が必要である。cーmyc,cーfos,cーjun等の転写調節遺伝子のアンチセンスオリゴヌクレオチドを作製し、培養細胞を用いるin vitroでの系で、その安定性を検討した。その結果、未修飾のオリゴヌクレオチドは不安定であることが明らかになった。2'ーOーmethyl groupを含むオリゴヌクレオチド(2'ーOMe RNA)はDNAーまたはRNAaseに抵抗性を示す,第二の問題点は細胞によりオリゴヌクレオチドの摂取率が異なる点である。本年度はオリゴヌクレオチドの安定化と同時に、細胞への摂取率を向上させる方法の改良を進めた。次年度から本題である種々の安定化アンチセンスオリゴヌクレオチドを用いる血球分化の分化誘導機構と分化障害について、具体的な研究を進める。
微小循環における血管内皮,神経,血液細胞の機能-低酸素・アシドーシスの影響-

本研究は,微小血管における神経,内皮及び血液細胞の血管トーヌスに及ぼす影響を検討したものである.併せてアシドーシスの影響も検討した.この研究での問題点は、血管バス内の温度の不均一性である.文献にある従来の方法を用いるとバス内の温度分布は23度の差が見られ,望ましいものではない.そこで,バス容量を1mlと小さくすることによってその温度分布を±0.5度に保つことができた.また,血管内灌流も考慮したが,確実な流量を得ることは困難であり,この方式は採用しなかった.従って,血管の一端はガラスキャピラリーを挿入し圧をサーボコントロールで一定にし,他端は盲端とする実験系とした.また,血液細胞(白血球)の影響を観察するにあたっては,血管外灌流方式では採取する白血球量が膨大となり,実験法を次のように変更した.1)一定濃度の白血球浮遊液を直接バス内に投与した.2)一定の温度を保つため、保温はニクロム線でおこないコンピューター制御した.3)従来から用いたKrebs液では時間により炭酸ガスが消失し溶液のpHがアルカロ-シスに傾くため,Hepesバッファを用いた.以上の方法によりブタ前脊髄動脈、冠動脈を主として用い、次の結果を得た.1)内皮の確認:ブラディキニン10^<-7>Mでの拡張の有無で内皮の温存を確認できた.内皮を剥奪した標本では,ブラディキニンで拡張が全く見られなかった.2)血管支配神経:白金電極を用いて経壁電気刺激(20mA,刺激幅0.3msec,1Hz)を行った.その結果、経壁電気刺激でわずかに収縮がみられた.この収縮物質はnorepinephrineではない、何故ならnorepinephrineは血管拡張をきたしたからである.この収縮transmitterについては今後の課題となった.3)白血球の作用:ブタ冠動脈で低酸素は白血球の拡張作用を増強した.前脊髄動脈では、白血球は10^4/mlから拡張が見られ、10^5/ml,10^6/mlまでその効果が見られた.10^7/mlでは白濁し血管径を測定することは困難であった.4)アシドーシスの影響:炭酸ガス分圧そのものはブタ脊髄血管を収縮する作用があるが,pHの低下は逆に血管を拡張することが証明された.以上の結果から,微小血管はわれわれが従来から行った太い血管の反応性と異なる点もあることがわかった.本研究は,微小血管における神経,内皮及び血液細胞の血管トーヌスに及ぼす影響を検討したものである.併せてアシドーシスの影響も検討した.この研究での問題点は、血管バス内の温度の不均一性である.文献にある従来の方法を用いるとバス内の温度分布は23度の差が見られ,望ましいものではない.そこで,バス容量を1mlと小さくすることによってその温度分布を±0.5度に保つことができた.また,血管内灌流も考慮したが,確実な流量を得ることは困難であり,この方式は採用しなかった.従って,血管の一端はガラスキャピラリーを挿入し圧をサーボコントロールで一定にし,他端は盲端とする実験系とした.また,血液細胞(白血球)の影響を観察するにあたっては,血管外灌流方式では採取する白血球量が膨大となり,実験法を次のように変更した.1)一定濃度の白血球浮遊液を直接バス内に投与した.2)一定の温度を保つため、保温はニクロム線でおこないコンピューター制御した.3)従来から用いたKrebs液では時間により炭酸ガスが消失し溶液のpHがアルカロ-シスに傾くため,Hepesバッファを用いた.以上の方法によりブタ前脊髄動脈、冠動脈を主として用い、次の結果を得た.1)内皮の確認:ブラディキニン10^<-7>Mでの拡張の有無で内皮の温存を確認できた.内皮を剥奪した標本では,ブラディキニンで拡張が全く見られなかった.2)血管支配神経:白金電極を用いて経壁電気刺激(20mA,刺激幅0.3msec,1Hz)を行った.その結果、経壁電気刺激でわずかに収縮がみられた.この収縮物質はnorepinephrineではない、何故ならnorepinephrineは血管拡張をきたしたからである.この収縮transmitterについては今後の課題となった.3)白血球の作用:ブタ冠動脈で低酸素は白血球の拡張作用を増強した.前脊髄動脈では、白血球は10^4/mlから拡張が見られ、10^5/ml,10^6/mlまでその効果が見られた.10^7/mlでは白濁し血管径を測定することは困難であった.4)アシドーシスの影響:炭酸ガス分圧そのものはブタ脊髄血管を収縮する作用があるが,pHの低下は逆に血管を拡張することが証明された.以上の結果から,微小血管はわれわれが従来から行った太い血管の反応性と異なる点もあることがわかった.平成5年度では,脳微小血管(50200μm)の血管径の測定方法の確立であった。微小血管径測定方法での問題は(1)購入したマイクロパ-フュージョンシステムのバス容量が30mlと大きく,温度を一定にできなかった。従来のこのシステムを用いた文献では,温度を一定にするため流量40100ml/minで血管外灌流する文献がほとんどで,温度の記述に関しては曖昧なものが多い。

われわれも高流量で灌流したが,バス内温度分布は最大と最低の差が2度と恒温を得ることができなかった。このため,血管バス容量を3mlと小さくし,購入したバスの改造を行った。その結果,血管外灌流量は5ml/minと小さくでき,バス内温度を37.0±0.2°Cと一定にできた。(2)血管内灌流の問題点.ガラスキャピラリーの作成は,プラーでガラス管を引き先端をガラス砥石にて研磨するが,その先端径が極めて小さく,先端径が一定のガラス管を作成することは極めて困難であった。従って,血管内圧を一定にした場合,実験のたび毎に一定流量になるように調節することは極めて困難であった。そのため,血管内を一定流量で灌流することはやめ,一方はガラスキャピラリーに接続して圧サーボコントロールにて圧を一定にし,他端は盲端とすることにした。(3)灌流液からの気泡発生は,灌流液を加温することにより減少したが,他の問題は経壁電気刺激を行って神経刺激を行う際に発生する電気分解による気体発生であった。これは,刺激電極表面を大きくすることにより軽減できた。以上の問題点を踏まえ,ラット微小血管に対するプロスタグランディンF_<2α>およびセロトニンに対する反応を検討した。また,内皮に対する反応はブラジキニンにより弛緩反応が見られた。神経に対しては,経壁電気刺激を行い,ラット脳微小血管では拡張神経が存在が認められた。以上より微小血管の血管径測定方法が確立した。平成7年度では,ブタ前脊髄動脈の微小血管を用いて実験を行った.1)内皮の確認:ブラディキニン10^<-7>Mでの拡張の有無で血管内皮が温存しているかどうかを確認できた.内皮を剥奪した標本では,ブラディキニンで拡張が全く見られなかった.2)血管支配神経:最初に,前脊髄動脈を白金電極を用いて経壁電気刺激(20mA,刺激幅0.3mse,1Hz)でおこなった.その結果,経壁電気刺激でわずかに収縮がみられた.この収縮物質はnorepinephrineではない.norepinephrineは血管拡張をきたしたからである.脊髄血管において電気刺激による収縮がどのようなtransmitterを介するかは今後の課題である.3)白血球の作用:白血球はFicol-Conray液で採取し,遠沈した後リン酸緩衝液にて浮遊させた.白血球の作用を見るには,5ml/分で灌流することは白血球の量がかなり大量に必要であることから困難であり,白血球浮遊液を直接バスの中に注入する必要があった.そのため,温度制御のための特製バスの作成が必要であった.バスはニクロム線で加温し,コンピュタ-制御で温度を37°Cに保持できた.Krebs液では時間とともに炭酸ガスが減少するため,液はHepes液としpHはNaOHで7.40±0.05に調節した.その結果,白血球は10^4/mlから拡張が見られた.10^5/ml,10^6/mlまでその効果が見られたが,10^7/mlでは白濁し血管径を測定することは困難であった.また、ブタ冠動脈で低酸素は白血球の拡張作用を増強した.4)アシドーシスの影響:アシドーシスは高炭酸ガスによるpHの低下する場合(いわゆる呼吸性アシドーシスと同環境)と炭酸ガス分圧は正常(40mmHg)であるがpHを低下(いわゆる代謝性アシドーシス)する場合,及び高炭酸ガス分圧であるがpHは正常である3群で検討した.
高齢者敗血症におけるマクロファージの機能障害の機序解明と治療への応用

高齢者の敗血症では、発症直後は免疫系が活性化過剰状態となり全身炎症状態となるが、その後には免疫不活性化状態に陥り、二次感染の危険性が高まる。本研究では、敗血症に伴う免疫低下の機序を解明し、免疫機能の回復させる治療法の確立を目指した。マウスを用いた敗血症モデルを解析した結果、敗血症はマクロファージを抗菌能力の低い表現型(M2型)に変化させることが判明した。抗体産生に代表される獲得免疫は、マクロファージが貪食した細菌由来のペプチドをT細胞へ提示することで開始される。そこで、マクロファージの抗原提示を促進する化合物取得を目指し、多数の候補化合物の中から迅速に選抜するための新規評価系を構築した。マクロファージは敗血症において中心的な役割を果たす。一般にマクロファージは感染時には侵入したバクテリアによって活性化され炎症型(M1型)となるが、その後は抗炎症型(M2型)に変化し、炎症終結とともに組織修復に寄与する。しかし、敗血症でのM1/M2変遷はあまり良くわかっていない。そこで、本研究では敗血症モデルマウスを作成し、アルギナーゼならびにNO合成酵素の発現レベルより、腹腔浸潤マクロファージを経時的に単離し、M1型、M2型に分類した。続いてリポポリサッカライドによる刺激を行い、炎症性、抗炎症性サイトカイン、ケモカインの発現レベルリアルタイムPCRにて測定した。この結果、敗血症(CLP手術)後の時間経過とともに、浸潤マクロファージはM1型からM2型へシフトすることが判明した。また、LPSによるサイトカイン・ケモカイン産生能については、CLPによりM1型の炎症性サイトカインの発現が抑制され、M2型の抗炎症サイトカイン発現が誘導されることが判明した。しかし、ケモカインでは、M1型ケモカインの発現は誘導されるが、M2型発現が抑制されることが判明した。M2ケモカインはT細胞の炎症部位への誘引に重要な役割を果たす。本研究より、CLPによるM2ケモカイン発現能の抑制が、敗血症後期に見られる免疫抑制状態に起因している可能性が示された。予定通り遂行することができたため。B細胞やT細胞によって担われる獲得免疫系は、マクロファージが貪食した細菌由来のペプチドがMHCクラスII上に提示されて活性化される。これまでの研究により、敗血症の亜急性期にはマクロファージがM2型に傾き、これがMHC上へのペプチドの提示を低下させ、獲得免疫系が活性化できないため2次感染のリスクを高めている可能性が示された。そこで、敗血症患者の獲得免疫活性化を目指し、MHCクラスII上への抗原提示能力を促進する化合物のハイスループット・スクリーニング系の構築に着手した。健常人からMHCのα鎖をコードするDRAならびにβ鎖をコードするDRB1の4種(0101, 0405, 0901, 1501)の遺伝子をクローニングし、発現ベクターを作成した。非抗原提示細胞において強制発現させたMHCに抗原提示能があるかどうか調べるため、DRAといずれかのDRB1をHEK293細胞に導入して発現させた。これらの細胞と、DRに結合することが知られている抗原ペプチドであるMBP83-99 (多発性硬化症のミエリン塩基性タンパク質)をモデル抗原として結合能を調べた。細胞とビオチン化したMBP83-99をインキュベートし、細胞表面のMHCへの結合をフローサイトメーター(FACS)によって測定した。その結果、MHCはDRAとDRB1の両方を発現させた場合にのみ、細胞表面に発現し、MBP83-99と結合した。これより我々の発現ベクターによるα鎖β鎖の共発現は、抗原提示能を有するMHC発現に至ることが示された。そこで、レンチウイルスベクターと3T3マウス繊維芽細胞を用いてこれらのMHCの安定発現細胞の樹立を行った。得られたHLA安定発現細胞もHEK293T細胞と同様に抗原ペプチドとの結合を示した。これまでの研究で、敗血症によりマクロファージは抗炎症型(M2型)にシフトし、2次感染のリスクを高めている可能性が示された。そこでマクロファージのMHCクラスII上への抗原ペプチド提示能力を促進する化合物の取得を目指した。健常人から、MHCクラスIIのα鎖をコードするDRAならびにβ鎖をコードするDRB1の4種(0101, 0405, 0901, 1501)の遺伝子をクローニングし、発現ベクターを作成した。3T3マウス繊維芽細胞にレンチウイルスベクターによってMHC遺伝子を導入し安定発現細胞を樹立した。フローサイトメーターによる解析により、これらの細胞上のMHCが、ビオチン化した特異的な抗原ペプチドと結合することを確認した。そこで96ウエルプレートを用いたハイスループット・スクリーニング系の構築を試みた。まず、MHC発現細胞とビオチン化した抗原ペプチドとをインキュベートした後、βガラクトシダーゼ標識ストレプトアビジンと通常の発色基質を用いてMHCに結合したペプチドの検出を行った。しかし、この方法ではバックグラウンドが高くなり、遺伝子型依存性が見られなくなった。そこでβガラクトシダーゼ標識ストレプトアビジン濃度を低下させ、また発色基質から蛍光基質へ変えて至適条件を見出した。現在、本評価系を用いて抗原ペプチドの提示を促進する化合物のスクリーニングを行っている。

一方、本来の目的とは反対に、本系は抗原ペプチドの提示を阻害する化合物のスクリーニングにも利用できることが判明した。関節リウマチなどの自己免疫疾患では自己ペプチドがMHCクラスIIに提示され自己反応性T細胞の活性化が誘導されるが、本系は抗原提示阻害化合物のハイスループット・スクリーニング系にも用いることができることが示された。自己免疫疾患治療薬開発に結び付くこの知見についてはすでに論文発表を行った。高齢者の敗血症では、発症直後は免疫系が活性化過剰状態となり全身炎症状態となるが、その後には免疫不活性化状態に陥り、二次感染の危険性が高まる。本研究では、敗血症に伴う免疫低下の機序を解明し、免疫機能の回復させる治療法の確立を目指した。マウスを用いた敗血症モデルを解析した結果、敗血症はマクロファージを抗菌能力の低い表現型(M2型)に変化させることが判明した。抗体産生に代表される獲得免疫は、マクロファージが貪食した細菌由来のペプチドをT細胞へ提示することで開始される。そこで、マクロファージの抗原提示を促進する化合物取得を目指し、多数の候補化合物の中から迅速に選抜するための新規評価系を構築した。マクロファージは、貪食して消化したバクテリア由来のペプチドをMajor Histocompatibility complex (MHC)クラスII上に提示し、特定のT細胞の増殖を誘導する。ところがある遺伝子型のMHC IIは、自己抗原由来由のペプチドを提示し、自己免疫疾患を誘発する。そこで、自己免疫疾患に関与する特定のMHCを発現させた細胞株を樹立し、抗原ペプチドとの結合させるin vitroの系を構築する。これを用いMHC IIとペプチドとの結合を阻害する化合物をスクリーニングを行う。マクロファージのMHCクラスII上への抗原提示を促進する化合物のハイスループット・スクリーニング系の完成に向け、今回樹立したMHC安定発現細胞を用いて96ウエルプレートとプレートリーダー用いたMHCとペプチドとの結合を検出する方法を検討する。炎症実験プロトコールを再考し、試薬・器具の購入を抑えたため。今年度はマクロファージ機能補填のために、HMCクラスIIへの抗原ペプチド提示を促進する化合物スクリーニング系の構築にエフォートを移したため。消耗品代として使用する予定である。HMCクラスIIへの抗原ペプチド提示を促進化合物のマウスでの評価などに別途経費を費やす予定
縄文時代島嶼部出土のイノシシに関する基礎的研究

本研究では、本来、自然分布していない北海道や伊豆諸島の島嶼部からなぜ縄文時代のイノシシが発見されるかについて、考古学および動物学の両面から研究を行い、基礎資料を作成すると共に、イノシシ発見の背景を検討することを目的とした。研究内容は1)島嶼部及び対比資料としての本州出土イノシシの計測、2)島嶼側出土遺存体のDNA分析、3)現生標本の収集および「島嶼隔離効果」の動物学的考察の3点である。考古学的研究では、北海道14遺跡、伊豆諸島7遺跡を対象に骨計測学的調査を行った。時空分布の調査およびLSI(Long Size Index)法による分析の結果、前者のイノシシは従来の指摘よりも時期的により古く、かつ広域に分布し、本州より大型個体を含むこと、一方、後者は出土例の増加はないが、すべてが極小型であることが明らかとなった。また齢集団の復元では両地域とも幼獣と成獣に偏る点で本州のイノシシ集団とはかなり異質であり、きわめて不自然な出土状況を示すことが判明した。また、DNA分析の結果は島嶼部イノシシはニホンイノシシであり、これらは本州からの持ち込みの可能性が示唆された。さらに動物学的研究からは、島嶼隔離されたイノシシ集団は一般に小型化傾向と同時にベルクマンの法則も関与し、かつ島嶼のサイズによっても差異が生じることを指摘した。このような研究成果から島嶼部イノシシを見ると、島嶼部はベルクマンの法則が関与していることを強く予想させるが、それ以外に縄文人による飼育があったかどうかまでは判断が難しかった。そのため、今後は縄文イノシシの形態から地域性を明らかにすることと共に、他分野との共同研究をさらに進めることによって、「飼育」についての定義付けを考古学から行っていくことが重要と考えられる。今年度は研究内容として1.現生イノシシに関する動物学的文献収集、2.現生イノシシの骨格標本収集と骨学的研究、3.遺跡イノシシの考古学的研究、4.遺跡イノシシの遺伝子分析の4点を掲げて実施した。その結果、1ではニホンイノシシ及びリュウキュウイノシシの動物学的研究論文・イノシシ化石及び日本列島の古地理学的研究論文などを79件収集した。次に2では国立科学博物館・東京農業大学・福井市立自然史博物館収蔵のイノシシ頭蓋標本について26個体分の観察や計測を行い、遺跡骨と対比するデータを集積した。またそれに並行して北海道や佐渡、伊豆諸島の島嶼部近くに生息する現生イノシシを骨格標本作製用に入手するため、猟師などの協力を得ながら宮城県角田産4個体、静岡県伊豆産9個体、福井県産6個体の合計19個体を収集した。さらに3では伊豆諸島と北海道の縄文時代遺跡イノシシについて文献調査・遺跡骨の調査を行い、部位同定・計測・写真撮影・DNA解析試料の提供依頼を行い、伊豆諸島では4島で8遺跡、また北海道では9遺跡を調査した。そして、4では3の調査においてDNA解析試料の提供を受けた骨の一部について帯広畜産大学の石黒直隆教授に分析を依頼した。以上が今年度の研究実績であるが、調査の結果は当初予想した以上に多くのイノシシが島嶼部から出土していたことが判明した。したがって、次年度は今年度中に調査できなかった遺跡を含めて佐渡及び本土側の遺跡調査を行うことになるが、実施にあたっては調査対象遺跡を絞り込むと共に、現生骨格標本の骨計測学的研究をさらに進めて遺跡骨に対比できる基準データを早急に作成していく方針である。今年度の考古学的研究は昨年度に引き続き島嶼部として北海道、伊豆諸島(利島)について調査を行い、前者では出土地がさらに増加し、道南・道央・道東と広範囲に分布し、なおかつより古い時期から出土することが判明した。後者では戦前の発掘資料を追跡調査したが、、遺存体は保存されていないことがわかった。一方、これら島嶼部イノシシと対比するため本州側5県の19遺跡において同様の調査を実施した。

なお、当初計画では島嶼部として佐渡も含めていたが、他研究グループがすでに調査を着手していたため本研究では除外した。また動物学的研究では猟師等から全身骨格5個体を含む宮城・千葉・静岡・福井県産イノシシを収集・骨格標本の作製・計測を行い、さらにイノシシの生態学的研究について専門研究者から情報の収集を行った。以上のような研究を基に、LSI(Long Size Index)法により現生イノシシと伊豆諸島と本州間の遺跡イノシシの形態差を評価した。その結果、本州側は現生と同大か大形になるのに対し、伊豆諸島では大部分が小形化し、その傾向は南の八丈島になるほど顕著であることがわかった。また、北海道資料はまだLSI法を行っていないが、肉眼的には本州より大形個体も存在することを把握した。この事実は伊豆諸島では縄文前期以前より島嶼隔離効果により小形化した可能性があるが、北海道では小形化していないと推定された。さらに考古学的研究の他に、遺伝子分析を専門家に依頼した結果、mtDNAでは伊豆諸島と北海道のイノシシはニホンイノシシに属するとされた。これらのことから、伊豆諸島及び北海道ではイノシシ運搬説を支持する証拠が多く、それがかなり古い段階から行われたと考えられた。しかし、イノシシの外部形態に関するデータは今回ようやく整備されたところであり、今後もより多くの計測データを収集した上で、島嶼部のイノシシを評価する必要性が考えられた。
窒素・リン比の時間・空間変化が東シナ海の物質循環へ与える影響

長江起源の淡水など、大量の東シナ海の海水が対馬暖流により日本海へ輸送されている。その輸送過程において、海水中の窒素とリンの比(N/P比)が変化している。このようなN/P比の変化が、東シナ海・日本海の物質循環に対してどのような意味を持つのか、船舶観測と数値モデルにより研究を実施した。観測から、東シナ海と日本海では、優占する植物・動物プランクトンは水塊特性に対応しており、植物プランクトンは2つのグループに、動物プランクトンは3つのグループに分類された。この条件で数値モデルを構築し、N/P比を変化させた実験を行ったところ、N/P比が高くなると大型の植物プランクトンの現存量が多くなることが分かった。海洋中の窒素とリンの比(N/P比)の違いによる植物プランクトン、動物プランクトンの種組成の違いを把握するため、長崎大学水産学部練習船長崎丸により平成25年7月1929日に韓国の排他的経済水域を含む東シナ海陸棚上の15測点においてクロロフィルa濃度が最大となる層での海水の採取、10測点でのプランクトンネットによる動物プランクトン採取を行った。また、15測点すべてで標準層での採水を行い、栄養塩分析のためのサンプリングを行った。クロロフィルa濃度最大層での海水は濃縮して持ち帰る顕微鏡により観察を行った。動物プランクトンサンプルはホルマリンで固定後、研究室に持ち帰り種の同定を行った。観測海域におけるクロロフィルa濃度の最大層でのN/P比は0.532.8であり、予想していたレンジでN/P比が変化していた。長江希釈水とN/P比の関係をみると低塩分域でN/P比は低く、比較的塩分の高い場所で大きな値になっていた。動物プランクトンの同定結果をクラスター解析したところ、N/P比の小さい低塩分域とN/P比の大きい高塩分域では別の種が卓越していることが分かった。植物プランクトンの卓越種の分布をみると、低塩分域ではCoccoid nanoalgaが優先しており、比較的塩分が高く九州に近い測点では渦鞭毛藻が優先していた。全体的にみると、N/P比の比較海域では珪藻が、N/P比の高い海域では渦鞭毛藻が卓越しておりN/P比の違いにより種組成が異なっていることが分かった。植物プランクトンも動物プランクトンも、当初予想したように東シナ海陸棚上を流れる対馬暖流の上流から下流に向けて優先種が変わっていることがこの観測により明らかにすることができた。溶存態無機栄養塩の窒素・リン比と植物プランクトンの関係を調べるため、H25年度に引き続き対馬海峡近海においてサンプリングを行い、種の同定を行った。また、H25, H26年度に得られた植物プランクトン、動物プランクトンのデータを元に、低次生態系モデルの開発を行った。モデルは対馬海峡を中心とした領域とし、対馬海峡から流入する栄養塩をコントロールできるモデルとした。物理場としては、九州大学応用力学研究所で開発された物理モデルの結果を使用した。まず、現状を再現できるように約10年間の平均値を与えモデルを駆動した。この結果、開発した低次生態系モデルは植物プランクトンの現存量の季節変化を再現できた。次に、計算領域の栄養塩濃度に対する反応を調べるため、現場観測で得られている範囲(底層で3倍程度の濃度変化)で負荷栄養塩量を変化させ実験を行った。この結果、負荷流入量を増やしても夏季には植物プランクトンの現存量は大きな変化はしないが、海面冷却により鉛直混合が起こる秋に大きな変化が起こることが明らかとなった。沿岸海洋学当初予定したとおり、東シナ海陸棚上において中国の長江の淡水を起源とする長江希釈水が分布する海域、時期に海洋観測を実施することができた。また、N/P比が大きく変化すると考えていた済州島付近での観測を実施することができ、実際にN/P比が0.132.8まで急激に変化していることを確認することができた。N/P比の異なる海域において植物プランクトン、動物プランクトンの採取を行い、すべてのサンプルの種の同定、優先種の確認を行うことができた。以上のように、平成25年度に行うべき観測、分析を予定通り実施できたことから本研究は順調に進んでいると言える。平成25年度の観測によりN/P比の違いにより、植物プランクトン、動物プランクトンの種組成が大きく異なっていることを明らかにすることができた。このような違いが東シナ海陸棚上の物質循環においていかなる意味を持つのかを調べるため低次生態系モデルを構築し解析を行う。対象海域の物理場はすでに数値モデルにより再現できているので、この物理モデルに低次生態系モデルを組み込む。

ただし、いきなり複雑な物理場へ生態系モデルを組み込むことは難しいため、平成25年度の観測結果に基づいて、植物プランクトンを2種類(珪藻と渦鞭毛藻)、動物プランクトンを2種類(大型と小型)とし水平2次元の物理場でのモデルを動かし、生態系に係わる部分のパラメータ調整を行う。水平2次元で安定して計算できることを確認後3次元モデルに組み込み対馬暖流の上流から下流に向けてN/P比が急激に変化することが東シナ海陸棚上の物質循環に与える影響を調べる。当初予定していた水産大学校練習船天鷹丸での観測が、乗船者数の制限から一部実施できなかった。このため、天鷹丸の燃油費として計上していた予算の一部を使用しなかった。また、植物プランクトン色素を分析する機器の不調により一部のサンプルの分析ができなく、その分析費を繰り越した。2014年の6月と8月に天鷹丸航海があり、本研究に係わる観測が実施されることが決まっており、その観測に必要となる燃油代を繰り越した予算で支払う。2014年度のサンプルと昨年度のサンプルの植物プランクトン色素を8月末までに分析する予定にしており、この分析に昨年度と今年度の予算を使う
カーボンナノチューブの超精密位置・成長制御によるナノ構造デバイスの研究

エミッタ材料選択性が極めて高く、先鋭で均一なエミッタ作製法である独自の転写モールド法とカーボンナノチューブ(CNT)作製技術との融合により、CNTをエミッタ先端のNi触媒部分に成長させ、従来のアスペクト比0.71、Turn-on電界14.9V/μmと比較して、アスペクト比0.93、12.5V/μmと、それぞれ、31%及び16%も向上した超精密位置・成長制御された転写モールド法CNT微小電子源の開発に成功した。本研究では,微小電子源エミッタ材料の選択性が極めて高く,先鋭で均一な作製法である転写モールド法と,カーボンナノチューブ作製技術を融合させ,精密位置制御・成長制御された転写モールド法カーボンナノチューブ微小電子源の開発を目的とする。まず,超精細電気鍍金を用いた転写モールド法各種触媒金属平板および突起型基板開発の開発を行った。電子ビーム描画技術とウェットエッチングプロセスを用いて,4インチシリコンウェハ上に一辺1.6mmの逆ピラミッド型ホールをアレイ状に作製した。次に,シリコンウェハを熱酸化することで,逆ピラミッドの底部を先鋭化した。このシリコンウェハを鋳型として,超精細電気鍍金によりCNT合成時に触媒となるNi突起型基板を作製した。走査型電子顕微鏡により形状を観察したところ,突起は1020nmの先端曲率半径を有し,極めて先鋭であった。このNi鍍金基板を用いて,高電界印加触媒CVD法装置によるCNT微小電子源の開発を試みた。加熱温度,溶媒種類・濃度,電界強度,電界分布等をパラメーターとして,CNT(SWNT)の成長条件を検討し,Ni触媒基板上にSWNTが成長したCNTエミッタを作製できた。ラマン分光によりCNTエミッタ上のSWNTを調べたところ,G/D比が67と純度が高く,直径も11.6nmであった。超高真空ナノ評価装置を用いて,CNTエミッタの電界電子放出特性の測定を行った。SWNT成長前のNi触媒基板だけの場合,電子放出開始電圧は500V程度であったのに対して,SWNTを成長することで,250V程度の低い電圧で電子放出が生じた。電流の安定度も向上し,高性能CNTエミッタの開発に成功した。次に,超精細電気鍍金法によるCNTエミッタ開発実現のため,CNT超精細電気鍍金膜作製装置の設計、試作を行った。まず、超精細電気鍍金を用いた転写モールド法各種突起型基板を用いた高電界印加CVD法装置によるCNT微小電子源を開発を行った。超精細電気鍍金により10nm程度の先端曲率半径を有し、極めて先鋭であるNi突起型基板を作製した。この突起型Ni鍍金基板を用いて、高電界印加CVD法装置によるCNT微小電子源を作製した。CNT合成時の基板温度600°C、アセチレンとアンモニアガス比率1:2、アンモニアプラズマ前処理5分間、基板印加電圧-600Vなどの垂直配向CNT成長に最適な条件を得られた。また、3次元電子放出数値解析を用いて、突起型基板上に垂直配向CNTエミッタの電界電子放出特性を調べた。CNT無しの場合、電子放出開始電圧に対して、CNTを成長することで12.2%程度の低い電圧で電子放出が生じた。高性能CNTエミッタの開発に成功した。次に、超精細電気鍍金法によるCNTエミッタ開発実現のため、CNT平板超精細電気鍍金微小電子源の試作を行った。CNTが分散した電解質液を円筒容器に入れ陽極から2030mm離して陰極側に金属平板を装着する。全体が馴染んだところに高電位勾配で通電し、CNTをあらかじめ形成しておいた超精細電気鍍金基板に電界に沿って配向移動させ、超精細電気鍍金液から金属を析出させて基板に固定させ、付着強度の強いCNT微小電子源を試作した。本研究では、微小電子源エミッタ材料の選択性が極めて高く、先鋭で均一な作製法である転写モールド法とカーボンナノチューブ(CNT)作製技術を融合させ、精密位置制御・成長制御された転写モールド法CNT微小電子源の開発を目的とする。まず、触媒突起型基板を用いた精密位置制御・成長制御された転写モールド法CNT微小電子源の試作を試みた。転写モールド法Ni突起基板に厚さ50nmのTiN層を形成し、NH_3プラズマ処理によりTiNをエッチングした。基板加熱によりNi原子が転写モールド法Ni突起の頂点部のみに拡散しCNT成長のための触媒となる。

PECVD法を用いてC_2H_2ガスとNH_3ガスによりCNTがNi触媒部分に成長し、精密位置制御・成長制御された転写モールド法CNT微小電子源を試作した。試作した転写モールド法CNT微小電子源のアスペクト比は0.93となり、転写モールド法Ni微小電子源の0.71と比較して31%大きくなった。次に、試作した転写モールド法CNT微小電子源の電界電子放出特性を調べた。転写モールド法CNT微小電子源のturn-on電界は12.5V/μmとなり、転写モールド法Ni微小電子源の14.9V/μmと比較して16%turn-on電界が低くなった。精密位置制御・成長制御された転写モールド法CNT微小電子源の開発に成功した。一方、突起型基板上にCNT超精細電気鍍金微小電子源の試作も試みた。CNTが分散した電解質液を円筒容器に入れ、陽極から2030mm離して陰極側に突起型基板を装着する。Niイオン濃度25g/L、ホウ酸7.515g/L、水素イオン濃度pH6.0±0.5、CNT濃度100mg/L等の条件で鍍金を行うことで、突起部先端にCNTを固着させ、大面積で、しかも低価格の精密位置制御・成長制御された転写モールド法CNT微小電子源の試作に成功した。
双極性障害型繰うつ病の疾患感受性遺伝子の解明

躁うつ病とりわけ双極性障害に関しては遺伝要因の関与が強く示唆されてきたが、現在有力な候補領域とされているのは、18番染色体の動原体周辺部と21番染色体の長腕21q22のみである。本研究では我々が国際協力により決定した21番染色体のゲノム塩基配列を基盤として21q22にマップされた双極性障害型躁うつ病の疾患感受性遺伝子を解明することを目的として、以下の研究を行った。1.候補領域内のいかなる遺伝子も取り逃がすことのないよう21q22に残された3ヶ所計100kbのクローンギャップの解消を試み、新たに単離したクローン、PCRを用いて約40kbを埋めることに成功した。2.躁うつ病候補遺伝子の系統的単離:21q22のゲノムシーケンスの解析から推定された遺伝子についてcDNAの単離を進め、DNAメチルトランスフェラーゼ3類似遺伝子DNMT3L、DSCR5、DSCR6、WDリピート蛋白WDR4、グリセロール3リン酸透過酵素と推定されるSLC37A1/G3PP、膜貫通型セリンプロテアーゼTMPRSS3、UBAドメインとSH3ドメインを持つUBASH3A、ウロモジュリン類似蛋白UMODL1、マウユ精巣特異的遺伝子Tsga2のヒト型遺伝子TSGA2、Znフィンガー蛋白ZNF295、C21orf25、アンキリンリピートを持つキナーゼANKRD3など多数の新規候補遺伝子の構造を決定した。また既知・新規遺伝子のコーディング領域を増幅するプライマーを作成し、PCRの条件を設定した。3.躁うつ病家系01001について、新規カルシウムチャンネル蛋白TRPC7の遺伝子における多型の有無をSSCPによって解析した(Baronら、神庭らとの共同研究による)。候補遺伝子の探索は順調に進んだ。既に、領域内の大部分の遺伝子について完全な遺伝子構造が決定できた。今後は候補遺伝子の多型解析を重点的に進める。
ミクログリアのα7ニコチン受容体の新しいシグナル伝達様式と脳内炎症治療への展開

脳ミクログリアにおいてα7ニコチン受容体はイオンチャネルとは独立した代謝型シグナルを介して細胞内ストアからカルシウム放出を引き起こす。この反応はチロシンリン酸化に依存し、炎症時に生じる酸性条件下や酸化ストレス下に増強され、リポポリサッカライド(LPS)による炎症誘導を抑制する。一方、LPS刺激はミクログリアに細胞死を引き起こすが、細胞死を免れた一部の細胞は長期間生存維持し貪食などの保護的機能を発揮する。α7ニコチン受容体は抗炎症作用に加え保護的ミクログリアには促進効果を示すことから、炎症疾患治療の標的としての可能性がさらに期待される。これまでに、典型的なイオンチャネルとして働くα7ニコチン受容体は脳ミクログリアではイオン透過性を示さず、ホスホリパーゼCなどの代謝型シグナルを介して細胞内カルシウムストアからカルシウムを放出させることを報告してきた。また、ミクログリアのα7ニコチン受容体の活性化は、リポポリサッカライドなどの強力な炎症誘発物質による炎症性サイトカインの産生を抑制することから、α7ニコチン受容体は抗炎症作用を介して神経を保護する重要な役割を担う可能性を示してきた。しかし、ミクログリアにおけるニコチン刺激によるカルシウム反応は一過性で小さく、細胞によっても反応の大きさは異なっていた。一方、マウス腹腔マクロファージは脳ミクログリアとよく似た性質を持ち、同様にニコチン刺激に反応して細胞内カルシウム濃度を上昇させた。炎症時には細胞外のpHは低下することが知られていることから、そのpH依存性を検討したところ、pH7.2ではニコチンの反応は弱いが、pH5.8の酸性条件下では反応は増強された。さらに、過酸化水素存在下で酸化ストレスを与えた状態でも、ニコチンによるカルシウム反応の増大が認められた。つまり、ミクログリアやマクロファージに発現するα7ニコチン受容体は炎症時の酸性化状態や酸化ストレス状態下においてその機能が亢進する可能性が示された。従って、α7ニコチン受容体は通常は弱い反応しか引き起こさないが、炎症や酸化ストレスを受けた際に機能を亢進させ、過度の炎症から生体を守る仕組みとして重要な役割を果たす可能性が考えられた。これらの結果はα7ニコチン受容体が脳内炎症治療に向けた創薬ターゲットとなりうる可能性をさらに裏付けるものとして期待される。これまでの検討により、ミクログリアおよびマクロファージにおけるニコチン誘発カルシウム反応は酸性条件下・酸化ストレス下で増強されることが示された。ミクログリアを強力な炎症誘発物質であるリポポリサッカライド(LPS)で活性化すると大量の炎症性サイトカインTNFが放出されるが、ニコチン刺激によりTNF遊離は有意に抑制される。これらのことから、炎症時にはニコチン受容体の機能亢進が誘導され、傷害性の高い過剰な炎症から生体を守るための重要な役割を果たす可能性が示された。ミクログリアにおけるLPS刺激によるα7ニコチン受容体の発現・機能変化を調べる過程で、単離培養すると徐々に自発的細胞死を引き起こすミクログリ初代培養細胞がLPS刺激により著明に生存期間を延長維持することが分かった。さらに、LPSの濃度を上昇させると、ミクログリアの一部の集団は濃度依存的に速やかに細胞死を引き起こすことも示された。また、これらのミクログリアの生存維持と細胞死誘導はいずれも細胞外ATPにより増強されるが、その機序は異なり、生存維持にはATP受容体であるP2X7受容体が関与し、細胞死誘導にはATP代謝産物であるアデノシンが関与することも明らかとなった。α7ニコチン受容体刺激はLPSの反応を抑制するとともに、P2X7受容体機能を促進することも明らかにしている。従って、ニコチン受容体はこれらの受容体機能制御を介してミクログリアの炎症時の生存調節にも役割を果たす可能性が推測され、α7ニコチン受容体発現制御の解明とともに現在検討を進めている。リポポリサッカライド(LPS)によるミクログリアのToll様受容体4(TLR4)の活性化は大量の炎症性メディエータを放出させ、炎症性神経傷害を引き起こすことが知られている。ミクログリアに発現するα7ニコチン受容体刺激はイオンチャネルとは異なる代謝型シグナルを介してこの炎症性メディエータの放出を抑制し、神経保護的に働くことを報告してきた。さらに、LPSによるTLR4活性化はミクログリアの細胞死や生存維持にも大きな影響を与え、この調節にもα7ニコチン受容体が関与する可能性が示唆された。ラット脳ミクログリア初代培養細胞はアストロサイトから分離し単独培養を行うと徐々に細胞死をおこし48時間以内にはすべての細胞が死滅するが、LPSで刺激すると濃度依存的に速やかに細胞死を起す一方で、一部のミクログリアは数日間の長期にわたり生存し続けることが明らかとなった。

LPS刺激後のミクログリアの振る舞いを位相差顕微鏡下でタイムラプス観察を行った結果、LPS刺激による細胞死を免れたミクログリアは著しく運動性を亢進させ、近傍の細胞死を起した細胞へ遊走し、活発に貪食する様子が示された。この貪食はP2受容体拮抗薬であるスラミンにより抑制されたことから、貪食に関わることが知られているP2受容体の関与が示唆された。α7ニコチン受容体刺激はP2受容体機能を高め、さらに貪食や生存維持にも促進的に関わることから、ミクログリアのα7ニコチン受容体は(1)ミクログリアからの炎症性メディエータの放出抑制、(2)炎症を誘発する死細胞やβアミロイドなどの貪食除去の促進、(3)保護的ミクログリアの生存維持など、極めて多彩な作用を介して神経保護に重要な役割を果たす可能性が示唆された。
視覚性に富んだUIと情報連携の仕組みを備えた危険予知訓練ツールの開発

まず初めに,被験者6人に対して,対面型のKYT講義を行い,KYTの意義目的や基本概念について理解してもらった上で,被験者を2名ずつ,対面講義グループ,KYTツールグループA,KYTツールグループBに分け,それぞれ異なる実験を行った.対面講義グループに対しては,基礎4ラウンド法に基づくKYT演習を行い,演習開始から各ラウンド終了までの経過時間を測定したところ,平均値でそれぞれ16分36秒,20分58秒,41分5秒,43分19秒であった.また,第1ラウンドと第3ラウンドの回答数は平均値でそれぞれ5個,3個であった.一方,KYTツールグループAに対し,本研究で開発したKYTツールを,視覚効果を省略したモードで実行し,演習を行なったところ,各ラウンド終了までの経過時間は,平均値でそれぞれ3分46秒,4分22秒,1分13秒,12分9秒であった.また,第1ラウンドと第3ラウンドの回答数は,情報連携機能(画面上にヒント表示する機能)を使用した場合でそれぞれ5個,5個,情報連携機能を使用しない場合でそれぞれ3個,2個であった.続いてKYTツールグループBに対し,視覚効果を備えたモードでKYTツールを実行し,演習を行なったところ,各ラウンド終了までの経過時間は平均値でそれぞれ3分2秒,3分56秒,4分45秒,8分30秒であった.また,第1ラウンドと第3ラウンドの回答数は,情報連携機能を使用した場合でそれぞれ8個,5個,情報連携機能を使用しない場合でそれぞれ2個,4個であった.以上の結果から,開発したKYTツールを用いることで対面講義より約30分の時間短縮を図ることができ,時間効率のよい手法として有用であることが明らかとなった.また,視覚効果の有無によって,時間と回答率に顕著な違いは見られなかったものの.回答のヒント表示により回答率が高くなったことから,開発したKYTツールの実用度は高いと考えられる.まず初めに,被験者6人に対して,対面型のKYT講義を行い,KYTの意義目的や基本概念について理解してもらった上で,被験者を2名ずつ,対面講義グループ,KYTツールグループA,KYTツールグループBに分け,それぞれ異なる実験を行った.対面講義グループに対しては,基礎4ラウンド法に基づくKYT演習を行い,演習開始から各ラウンド終了までの経過時間を測定したところ,平均値でそれぞれ16分36秒,20分58秒,41分5秒,43分19秒であった.また,第1ラウンドと第3ラウンドの回答数は平均値でそれぞれ5個,3個であった.一方,KYTツールグループAに対し,本研究で開発したKYTツールを,視覚効果を省略したモードで実行し,演習を行なったところ,各ラウンド終了までの経過時間は,平均値でそれぞれ3分46秒,4分22秒,1分13秒,12分9秒であった.また,第1ラウンドと第3ラウンドの回答数は,情報連携機能(画面上にヒント表示する機能)を使用した場合でそれぞれ5個,5個,情報連携機能を使用しない場合でそれぞれ3個,2個であった.続いてKYTツールグループBに対し,視覚効果を備えたモードでKYTツールを実行し,演習を行なったところ,各ラウンド終了までの経過時間は平均値でそれぞれ3分2秒,3分56秒,4分45秒,8分30秒であった.また,第1ラウンドと第3ラウンドの回答数は,情報連携機能を使用した場合でそれぞれ8個,5個,情報連携機能を使用しない場合でそれぞれ2個,4個であった.以上の結果から,開発したKYTツールを用いることで対面講義より約30分の時間短縮を図ることができ,時間効率のよい手法として有用であることが明らかとなった.また,視覚効果の有無によって,時間と回答率に顕著な違いは見られなかったものの.回答のヒント表示により回答率が高くなったことから,開発したKYTツールの実用度は高いと考えられる.
海水温が恒温・変温動物間の捕食者―被食者関係に与える影響の解明

本研究の目的は、海水温が恒温・変温動物間の捕食者ー被食者関係に与える影響を評価することである。具体的には動物装着型のビデオカメラを雌キタゾウアザラシの頭に装着することで、これまで不可能だった水中での被食者(e.g.変温動物である魚類)の行動データをビデオデータから取得、最終的に海水温が捕食者ー被食者関係に及ぼす影響を明らかにするというものである。研究1年目にあたる本年はアザラシ計8個体の頭に装着したビデオカメラからビデオデータ(合計約20時間に及ぶ)を取得した。その結果、ハダカイワシ等の小型魚類、頭足類、クラゲ類がキタゾウアザラシに捕食されるまさにその瞬間を撮影することに成功した。また、キタゾウアザラシは深い深度(800m以深)で大型の魚類(イレズミコンニャクアジ)を捕食していることを明らかにした。キタゾウアザラシがイレズミコンニャクアジを捕食していることを明らかにしたのは本研究が初めてである。さらに、イレズミコンニャクアジは捕食される瞬間、際立った逃避行動を見せなかった。今後、水温とビデオデータを併せ、イレズミコンニャクアジを含む変温動物(魚類、頭足類、クラゲ類)の逃避行動と水温との関係を明らかにする予定である。そして、最終的に海水温が捕食者ー被食者関係に及ぼす影響を明らかにする予定である。さらに本年では、アザラシの三次元遊泳軌跡と採餌頻度を同時に解析し、アザラシは三次元空間を階層的に使用していること、さらにこの階層構造は彼らの主な餌種(ハダカイワシ)の分布様式を暗示していること、を明らかにした。本研究結果をまとめた論文は国際誌(Functional Ecology)に投稿、現在査読中である。及び、中深層性餌生物(ハダカイワシ)の日周鉛直移動がアザラシの遊泳速度の昼夜の変化の要因となっていることを示唆した研究結果を二つの学会で発表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。