hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんの脊椎転移に対する診断・評価ならびに治療に関する研究

1)脊椎転移の早期発見に有効な画像診断法。^<99m>Tc Phosphate骨シンチグラフィ-が最も鋭敏であった。レ線検査はシンチグラフィ-に比べ見逃しが多かった。2)骨転移の病期分類ならびに病期促進要因(risk factor)の追求。乳癌患者を母集団とし、骨シンチ上の転移巣を追跡した。その結果、骨移転は胸・腰椎と助骨からなる中枢骨格に始まり、頭蓋・骨盤・胸骨の中間骨格に拡り、四肢(末梢)骨格に達して最終病期となることが判明した。つまり脊椎転移は癌の全身播種のごく早期に起こり頻度も高いので、患者の余命とquality of lifeに重大な影響を及ぼすものであることが認識された。転移巣の骨融解像に血中の腫瘍マ-カ-活性などがrisk factorとして重要であった。3)脊椎転移に対する新しい手術法開発。従来の手術法が、放射線治療と同程度の効果しかあげられなかった理由を検討した。転移病巣が椎体にあるにもかかわらず椎弓切除をするために十分な除圧・病巣縮小にならず、かえって脊椎安定性を損いがちであるという結論を得た。剖検所見からもこのことが確かめられた。脊椎転移例に対する外科治療は前方進入による病巣切除と脊椎の安定性獲得が正しいという結論に達した。4)人工椎体の開発と椎体置換手術の工夫。アルミナセラミックス製の人工椎体を作成し、頸椎から腰椎に至るまで破壊椎体を置換する手術法を工夫した。人工椎体を正確に設置するための器具一式と確実な固定を可能にする即時重合骨セメントの応用が鍵となった。本法により十分な生体力学的強度が得られた。5)腫瘍再発や播種の抑制に有効な補助治療法の開発。人工椎体置換後の放射線照射と抗癌剤による胸腔・腹腔内洗滌が有効であると判明した。6)癌原発巣あるいは、腫瘍病理と手術有効性。ホルモン依存性癌や多発性骨髄腫に対する手術成績が優れており、効果も持続した。肺癌や肝癌・消化器癌の成績は劣った。脊椎転移の早期発見並びにその生命予後を推測するシステムとして骨シンチグラフィーを中心に骨転移の拡大・進展を検討した。胸椎・肋骨転移を中心とするstage1、骨盤・頭蓋・頚椎・胸骨まで拡がるstage2、大腿・上腕・鎖骨・肩甲骨まで拡がるstage3に分類された。stage1からstage3へと骨転移が拡大進展するにつれ、患者の生命予後は悪化を示した。このstage分類により、患者の生命予後の評価ならびに手術適応患者の選択がより正確に判定し得るようになった。今後患者の生命臓器の転移と骨転移の関係を探り、予知精度をさらに高いものとする。次に人工椎体置換術をより確実・的確に実施すべく以下の技術を標準手法に加えた。上下の椎体に開窓し骨髄の削開後、骨セメント挿入、スクリュー刺入を行い、これをノブとして特殊スプレッダーで上下椎体間の開大を行う操作である。この操作により椎体の破壊による後弯を矯正し大きな視野を得て、より徹底した腫瘍切除、出血のコントロール、正しい位置への人工椎体の挿入が可能となった。

さらに上下隣接椎体への骨セメントの挿入により、骨粗鬆症やまた上下椎体への早期の骨転移の存在する場合も、人工椎体のsinkingの発生がなくなり、術後長期にわたる脊椎のstabilityと良好なalignmentの保持が可能になった。人工椎体置換術後の除痛・麻痺回復・脊柱支持性の獲得は一般的にいって良好なものになっている。しかし、力学的負荷の大きい腰椎用人工椎体を中心として、更に人工椎体の強度・耐用性を向上させる必要が認識された。そのため脊柱強度測定器を用いて力学的に人工椎体の強度・サイズ・形状を再検討し、さらにこれにもとづいて人工椎体のデザイン・設置法の改良を試みる計画である。さらに、術後の局所再発を予防するためセメントに抗癌剤を混入するなど、人工椎体置換術局所の抗癌剤濃度を術後も長期にわたり維持し得るシステムを検討中である。1)脊椎転移の早期発見に有効な画像診断法。^<99m>Tc phosphate骨シンチグラフィ-が最も鋭敏であった。2)骨転移の病期分類ならびに、病期促進要因(risk factor)の追求。骨転移は胸・腰椎と肋骨からなる中枢骨格に始まり、頭蓋・骨盤・胸骨の中間骨格に拡り、四肢(末梢)骨格に達して最終病期となることが判明した。これにより患者の生命予後、手術適応の判定が、正確になった。転移巣の骨融解像に血中の腫瘍マ-カ-活性などがrisk factorとして重要であった。3)現在までの研究結果より、脊椎転移例に対する外科治療は前方進入による病巣切除と脊椎の安定性獲得が正しいという結論に達しており、さらに人工椎体の開発と椎体置換手術の工夫を継続した。腰椎用人工椎体を中心にアルミナセラミック製の人工椎体の強度、耐用性をさらに向上させるために脊椎応力試験器を用いてメカニカルな強度、形状を再検討した。その結果腰椎用人工椎体は従来の前後、左右径、18X18、20X22、22X22、22X26であったものを22X30、25X30と変更した。これにより生体力学的強度は前後屈、回旋、圧迫の各方向に増加、改善を認めた。さらにくり返し疲労試験を行う予定である。器具としては新しいスプレッダ-を開発しより広い視野の獲得により徹底した腫瘍切除による除圧と良好alignmentを確実に得られるようになった。腰椎後方へ腫瘍が侵入している場合、人工椎体と椎弓切除を加えても、獲得された支持性は低下せずさらにInstrumentationと併用してより支持性を高めることも可能であり人工椎体手術の適応が拡大された。4)腫瘍再発や、播種の抑制に有効な補助治療法の開発。人工椎体置換後の放射線照射と抗癌剤による胸腔・腹腔内洗滌が有効であると判明した。
細胞死(オートファジー・アポトーシス)による肝再生制御メカニズムの解析

肝再生におけるオートファジーの役割を検討する目的で、とくに細胞の脂肪化とその易傷害性(オートファジー、アポトーシス)の観点から検討を進めた。(1)細胞および肝臓におけるオートファジー評価法の確立。オートファジーの評価目的で、LC3、p62/SQSTM1および電子顕微鏡写真をもちいて、その評価法を検討した。(2)オートファジーに関連するp62/SQSTM1蛋白質の発現調整機構の検討とアポトーシス、オートファジーおよび酸化ストレスへの影響を検討した。p62/SQSTM1は、オートファジーあるいはPI3-K/PDK/Akt経路により制御され、細胞傷害の抑制、酸化ストレスの抑制に積極的に関わっている可能性が示された。肝細胞において、p62/SQSTM1はNrf-2活性化を通してSOD,Ref-1,Catalaseなどの抗酸化分子発現を高め、酸化ストレスを抑制していた。肝再生におけるオートファジーおよびp62の機能と役割を検討する目的で、とくに細胞の脂肪化とその易傷害性(オートファジー、アポトーシス)の観点から検討を進めた。1)細胞および肝臓におけるオートファジー評価法の確立。オートファジーの評価目的で、LC3、p62および電子顕微鏡写真をもちいて、その評価法を種々の条件下で検討した。これまでのところ、電子顕微鏡写真による形態変化の評価法がもっとも確実であると考えられていたが、我々の検討では定量的な評価は困難であった。2)オートファジーに関連するp62蛋白質の発現調整機構の検討とアポトーシス、オートファジーおよび酸化ストレスへの影響を検討した。p62分子発現調整には、Insulin/HGF刺激によるPI3-K/PDK/Akt経路の活性化が必須であり、これによりp62の転写活性が上昇した。オートファジーによりnon-transcriptionalにも上昇するが、通常状態ではこの経路による刺激が重要と考えられた。興味深いことに、脂肪肝などではp62発現は低下しており、これが直接の原因となってFas-Lの増強、ARE活性の低下が引き起こされていた。この事実は、p62がオートファジーあるいはPI3-K/PDK/Akt経路により制御されているが、細胞傷害の抑制、酸化ストレスの抑制に積極的に関わっている可能性を示していた。肝細胞において、p62はNrf-2活性化を通してSOD, Ref-1, Catalaseなどの抗酸化分子発現を高め、酸化ストレスを抑制していた。脂肪肝以外にも何らかの原因で、p62の発現が低下すると、Nrf-2/Keap-1に依存する抗酸化のシステムが機能せず、細胞は酸化ストレスを受けやすくなると考えられた。これまでの検討により、アポトーシスの定性的、定量的解析法は確立されている。そのため、オートファジーの評価目的で、LC3、p62および電子顕微鏡写真をもちいて、その評価法を種々の条件下で検討した。これまでのところ、電子顕微鏡写真による形態変化の評価法がもっとも確実であると考えられた。現在、このp62による(1)Nrf-2活性化機序解析、(2)酸化ストレス解析、(3)アポトーシス解析を行なっている。Nrf-2活性化機序の解析のためには、Nrf-2自身のレポーターの作製、Nrf-2によるAREレポーターの作製を行なっている。酸化ストレスの解析には、レドックス感受性のGFPプローブを用いる。アポトーシス評価には、カスパーゼ3活性を反映する発光プローブを既に開発している。

本研究では、オートファジー、アポトーシス、ネクローシスなど細胞死に関わるイベントが、肝病態・生理に果たす役割を解析し、新たな治療戦略を探索することを目的としている。これら種々の形態の細胞死は、発生・分化のみならず、生体内の恒常性の維持に関与すると考えられており、腫瘍細胞などにおける役割も研究されてきている。肝への外科的侵襲からの再生等における、オートファジー・アポトーシスの病態生理・役割およびp62を中心とした病態制御を研究し、肝再生時の肝細胞の増殖・成長、脂肪化、酸化ストレス、アポトーシス・ネクローシスという一連の事象の相互連関と臓器機能制御機構を解析する。これまでに我々はオートファジーおよびその関連分子(とくにp62)と肝再生、肝障害の関係を示す新たな知見を得た。臓器再生・傷害に直接影響する可能性のある重要な分子を同定することに成功し、期待以上の成果を得ていると考えている。今後は、この分子の細胞、動物レベルでの意義の確認を行なう。今後、p62を中心とした細胞傷害(Fas-L/Fasを介したアポトーシス、オートファジー)、酸化ストレス(ネクローシス)と肝臓の傷害・再生不全に向けた研究を進めていく。当初の目的に沿った研究を進めて行くが、今後はより焦点を絞って研究を行なう予定である。初年度は、オートファジー制御、p62分子制御とターゲット探索などを中心に行なってきたが、今後は、RNAiによるp62のノックダウン、強制発現実験による影響を研究し、オートファジー、Nrf-2、酸化ストレス、アポトーシスという基軸となる現象の分子病態を解明する。さらに、マウス実験では、脂肪肝におけるp62と細胞死(オートファジー、アポトーシス、酸化ストレス)の影響に関して病態生理学的・分子生物学的解析を行なう。それ以外にも、とくに病的状態にある肝細胞(加齢肝細胞、高血糖・低血糖、高インシュリン状態など)での、オートファジー抑制、p62発現の病態への影響を、生化学的および分子生物学的に解析する。p62に関しては、Nrf-2阻害による遺伝子発現の解析を行ない、この経路の別のターゲット分子を探索する。最終的に、臨床応用への可能性を確認する実験を行なう。マウス疾患モデル(脂肪肝、糖尿病マウス肝、加齢肝など)を用いて、オートファジー抑制あるいはp62発現誘導による治療効果を検証する。前者は、ラパマイシンによるmTOR経路の抑制、それより上流のPI3-K経路の抑制(Wortomaninn,LY294002などによる)などへの阻害剤とp62の遺伝子導入(あるいはその他ターゲットとなる遺伝子導入)との比較・検討を行ない、治療としてより有効なターゲットを検討し、成果の発表を行う。次年度の研究では、研究費を主として消耗品(分子生物学的解析用の試薬、遺伝子導入、細胞培養および増幅などに関わるディスポーザブル・試薬の購入)あるいはマウスを用いた小動物実験(マウス購入費、飼育費、試薬代など)として用いる。また、データを研究会、学会において発表するための旅費等として使用する。23年度未使用額発生理由と24年度の使用予定(60万)23年度オート
衛星データと地形情報を用いた地滑り発生箇所の予測に関する研究

ディジタルデータである国土数値情報の標高、傾斜データと重ね合わせ処理ができるよう、主題地図(地滑り危険箇所調査図、石川県地質図)のディジタル化をおこなった。これにより、過去に地滑りの発生した箇所および今後発生する可能性があるとされる危険箇所の地質、傾斜、標高等の特徴を調査することができた。その結果、地滑りが発生した箇所の地質のほとんどが、きわめて地滑りが発生しやすい第三紀層のものであること、急傾斜地よりも緩傾斜地(5°25°)で地滑りが多く発生していることなどが明らかにされた。次に、地滑り地における衛星データの特徴について、熱バンドのデータとバンド間の演算による植生指標(NVI)を用いて調査した。熱バンドデータを用い、地滑り地と非地滑り地の相対的な温度の差を調査したところ、地滑りの起きている箇所の方が温度が高いことがわかった。使用したデータが5月の一時期に限られているため、他の時期についても調査する必要があるが、地下に存在する水の影響が現れていると考えている。地滑りと地下水の関係の他に、本研究では植物の種類との関係についても調査をおこなった。衛星データの演算によって、植物の活性度や種類を判別できるNVI(Normalized Vegatation Index)データを作成し、地滑り地との関係を調査した。その結果、傾斜角度別に見た地滑り発生・危険地域のNVI値は、非地滑り地域のそれと比較すると値が小さくなる傾向にあり、傾斜角度とNVIの間にはかなりの相関があることがわかった。現在、これらの研究結果を応用して、地滑り危険度マップを作成している。また、研究成果については裏面に列記した学会論文等にて発表をおこなった。
心筋保護における分子シャペロンとその誘導及びγδTCR活性化機構の解明

心筋虚血、再潅流障害による心機能低下のメカニズムは、解明されていない部分が多いが、虚血状態、高熱などのストレスにより誘導されるストレス蛋白は、虚血に陥った細胞の障害を抑制する作用があることが知られている。今回、ラットを用いて、ストレス(熱処理)をかけることによりストレス蛋白(Heat shock protein、分子シャベロンの一種)を誘導し、心臓を摘出しこの保護作用を検討した。これらの、ストレス蛋白(Heatshock protein)を誘導した心臓を一定の虚血状態としその後の回復の程度を評価した。まず、ストレス蛋白(Heat shock protein)を誘導し24時間後に虚血状態とした場合は、ストレス(熱処理)を加えなかった場合と比べると回復の程度は有為に良好な結果を示した。従来よりこのストレス蛋白(Heat shock protein)の誘導に関する研究は多いが、最大の問題点は誘導にかかる時間である。今回、誘導に十分と考えられている24時間を採用しその効果を判定し良好な結果が得られた。この時間が最低どの程度になるのかを検討すべく実験をすすめているが、ストレス(熱処理)を加えすぐに虚血状態とした場合には、むしろその回復程度は悪化傾向となった。したがって、この時間を少しずつ延長しどの時点で改善傾向に転ずるかを決定することは重要なことと考えられる。一方で、誘導されたストレス蛋白(Heat shock protein)が免疫監視機構としてのγδTCR T細胞を活性化することがわかっており、誘導されたストレス蛋白(Heatshock protein)の量と活性化されたT細胞についての関係を検討する方針である。心筋虚血。再潅流障害による心機能低下の基礎的なメカニズムは非常に複雑であり、解明されていない部分が多い。虚血状態や高熱など色々なストレスにより誘導されるストレス蛋白(heat shock protein)は、虚血に陥って障害を受けた細胞を保護することが知られている。これがストレス応答であるが、1962年にheat shock proteinが発見され、その後25年経ってから核内でヌクレオソームの形成を介助するタンパク質ヌクレオプラスミンが発見された。これにより分子シャペロンという言葉が出てきた。外部からのストレスや、虚血、低栄養、感染、老化などの病的変化や、サイトカン作用などの内部的要因による特殊な状態で分子シャペロンが誘導される。つまり、分子シャペロンの誘導により心筋細胞保護効果が得られることが大いに期待される。実験的に分子シャペロンを誘導する方法を検討、分子シャペロン誘導がもたらす心筋保護効果について定量的な解析を行った。今までの実験結果から、熱処理の効果が不十分なためか、熱処理による有意なシャペロン増幅の結果は得られていない。今後、条件設定の見直しを含めて、さらに検討を進めていく方針である。一方、免疫監視機構としてのγδTCR T細胞(T細胞レセプター(TCR)のうちγδを発現しているT細胞)は、自己細胞を排除するものと考えられているが、このγδTCR T細胞を分子シャペロン(heat shock protein)が活性化することがわかってきた。この解明を現在進めている段階である。
方言資料データベース構築に関する研究

1.基本動詞に南紀海岸部方言のアスペクト形式に関する情報を盛り込んだカード型データベースを作成した。アスペクト形式に関する情報としては、「アル」、「オク」、「イル」(以上、継続を表す)、「テアル」、「テオク」、「テイク」、「テクル」(以上、終了を表す「テ」が挿入されている)の7つの形式が後続できるかどうかをまとめた。今後、さらに他方言の基本動詞データを加えて、それぞれの方言における基本動詞のアスペクト的ふるまいのタイプの比較を行う予定である。2.いわゆる「将然態」の形式について各方言のデータを収集・比較し、データベース化を試みた(作業は現在も進行中である)。このために、研究代表者自身も広島方言のデータを収集した。データベースに以下のような情報を盛り込んだ。(1)ある状況の内容を表す例文(2)方言の話されている地域名(3)インフォーマント情報(4)(1)で示された状況を表すのに当該地域で用いられる形式今年度は文字データのみの収集にとどまったが、今後地図の取り込みを行い、画像データとむすびつけ、なおかつ再加工しやすい状況を実現するためにはリレーショナルデータベースの利用が効果的であろう。また、今年度はアスペクト形式という一つの文法形式に焦点をしぼったが、将来的には各方言における発話意図と表現形式という語用論データまで拡大してゆく予定である。
子どもの学力構造化に基づく育成・評価プログラムの開発

本研究で扱う子どもの「学力」は,単に知識や技能の習得の問題だけではなく,本人を取り巻く周囲の状況や問題解決の場,対象との関係性,および本人の心の状態により引き出されていく総合的な行動体制と捉えている。そうした視点から,どのようにして子どもの学力を育てるか,という学力育成環境のあり方について,様々な分析手法により横断的・縦断的に検討し,実際の教育現場で活用可能なモデル構築を行った。本研究では,就学前・初等・中等・高等教育における学力育成環境のあり方について,量的および質的な分析手法により横断的・縦断的に検討し,体系的なモデル構築を行うことを目的とし,研究を実施した。特に,従来の子どもの学力に関する研究が,知識や技能の習得に焦点が当てられたものが多く,学力育成の意義や評価まで含めた多領域に渡る育成環境の体系化に関しては未だ明らかにされていないという重要性の認識のもと研究を実施した。本研究で取り組んだ成果は,単に学校教育現場における教科教育において学力が発現する文脈を取り上げるのではなく,スポーツ,科学,芸能といった学校教育以外の文脈も視野に入れた,様々な領域における学力体験の詳細に関する調査が行われた点がまずあげられる。卓越したパフォーマンスを発揮するスポーツ選手,芸能のエキスパート,そして障害児者支援の現場等における調査を実施し,学びの体験に傾倒していく過程と自律的に学びを継続する心理的体験に,学力の構造化の手がかりを見出している。更に,これまでに明らかにされてきた知見を整理した上で学力の構造化をはかると共に,学力開発プログラムの構築に向けた理論的枠組みを構築に向けた基礎準備作業を実施した。また,横断的研究および縦断的研究に向けた準備体制を整え,アンケート調査およびインタビュー調査実施に向けた準備作業を行った。調査に向けたキーワードは,自律性,創造性,および多様性である。従来の研究では,学校教育の教科学習に代表される学力に焦点が当てられ,また学力の構成要素に焦点があてられがちであったのに対し,本研究では,多様な領域の,多様な文脈における学力を再定義し,そうした学力の形成過程を明らかにしつつ,育成環境を含めた学力再構築モデルを構築することに目的を設定している。その理由として,学力は多様な因子が相互に影響しあって関与するきわめて複雑な現象と捉えている点があげられるしたがって,そうした学力の解明には,文脈の多様性と体験の質という内面性が重要な意味を持つと考える。こうした問題意識の基で行われた今年度の研究の具体的な成果としては,スポーツ,芸能,障害児者支援,学校教育,評価,といったキーワードで示されるさまざまな領域の教え学ぶ文脈の調査を実施し,学力の多様な実態と問題性を明らかにした点にある。具体的には,評価に関する文献の執筆,学力に関する現場の教員の実態調査を実施,および学力を才能のキーワードで再定義し,実際の学校教育現場で授業を展開し研究成果を還元したこと(中学校,高等学校,教員研修),等があげられる。本研究の目的は,さまざまな学びの場面における学力の再定義に関し,その現れ方や文脈,環境等を視野に入れた体験の分析から,量的および質的な分析手法により横断的・縦断的に検討し,最終的には体系的なモデル構築を行うことにある。今年度の研究においても,こうした研究の目的性を念頭に置きつつ,研究を実施した。本研究における課題意識は,学校教育の教科学習に代表される学力に焦点が当てられ,また学力の構成要素に焦点があてられがちな従来の学力研究に対し,多様な領域の,多様な文脈における学力を再定義し,そうした学力の形成過程を明らかにしつつ,育成環境を含めた学力再構築モデルの構築にある。なぜなら学力は多様な因子が相互に影響しあって関与するきわめて複雑な現象だからであり,その解明には,文脈の多様性と体験の質という内面性が重要な意味を持つからである。今年度の研究の具体的な成果としては,スポーツ,芸能,障害児者支援,学校教育,評価,といったキーワードで示されるさまざまな領域の教え学ぶ文脈の調査を実施し,学力の多様な側面を明らかにした点にある。具体的には,評価に関する英文ハンドブックの執筆(1章分担執筆),学力を才能のキーワードで再定義し,実際の学校教育現場で授業を展開し研究成果を還元したこと(小学校4授業,中学校2授業,高等学校1授業)および障害児者支援の視点から教え学ぶ力の活用に関する研究成果報告を行ったこと(国際学会および国内学会),等があげられる。本研究の目的は,知識や技能の習得に焦点を当てた従来の研究成果を踏まえつつ,学力育成の意義や評価まで含めた多領域に渡る育成環境の体系化を試みることにある。子どもの学力を育てることによって学習者の問題解決能力にどのような影響や効果が認められるのかについては,国内外を問わずこれまで多くの研究がなされてきた。その研究成果は,心理学,認知科学,教育学,工学教育,情報科学,そして芸術など様々な領域で報告されてきている。総じて言えば,学力は価値ある個人的・社会的成果をもたらす能力と捉えられ,PISA(学習到達度調査)の調査結果で示されたように,新たな生産性と問題解決に貢献する能力(キー・コンピテンシー)として注目されている。

本研究では,就学前・初等・中等・高等教育における学力育成環境のあり方について,量的および質的な分析手法により横断的・縦断的に検討し,体系的なモデル構築を行った。最終年度の平成26年度は,学力の阻害要因について実際の教育現場での課題抽出を行うとともに,対処法について整理を試みた。また,これまでの研究で得られた知見を実際の教育現場に還元することを目的とし,小中高の教員を対象とした研修等で成果の公表を実施した。今年度の研究においては,研究者と教育現場の教師との交流を活発にし,科学的な成果と実践的な知見との循環作業を組み込んでいる。それにより,研究成果を実際の教育現場へ応用する教育プログラム開発が実践されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。測定心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。子どもの学ぶ力にかかわる研究成果が蓄積されているため,おおむね順調に研究が進展していると達成度は評価される。本年度の研究計画である,教育現場での実態の調査および現場への還元は,ほぼ計画通り達成されていると考えられる。実際の学校教育現場での研究成果の還元も含め,着実に研究成果が蓄積されていることから,おおむね順調に研究目的が達成されていると評価される。学校教育の現場や,さまざまな領域での教え学ぶ場を対象とした,より実際的な調査および研究を進める。これまでの研究成果を更に発展させ,学校教育現場およびその周辺領域における学びを対象とした,より詳細な調査および研究を進め,研究成果をまとめる。多様な学びの場をフィールドとした学力の再定義を進めると同時に,学校教育現場やさまざまな領域での教え学ぶ場を対象とした,より実際的な調査および研究を進める。
女性の依存問題をめぐる言説と介入/支援の展開からみる〈回復〉と〈ジェンダー〉

依存症/アディクションとは、ある行動をやめたくてもやめられなくなる状態のことであり、物質への依存(アルコールや薬物)、行動への依存(ギャンブル)等がある。これらは主に医療の対象とされ、治療のための研究・実践が積み重ねられてきた。社会を視野に収めた依存問題の研究は看過されがちであるが、依存問題の諸相は時代とともに変化しており社会環境との関係は強いため、現状の丹念な調査・研究、依存問題が生み出される社会的背景の解明、予防・支援に寄与しうる研究への社会的要請は高い。こうした背景から、摂食障害と薬物依存を中心とし、依存問題をとりまく社会環境を考察した。本研究では、日本における依存問題をめぐる言説から、依存問題の問題化のされ方、回復モデルが有する回復観、依存問題の領域での女性の語られ方を明らかにすることを目的としている。このうち、本年度は回復モデルが有する回復観の考察に取り組んだ。依存症の介入/支援の代表的なものに、認知行動療法と12ステップ・プログラム(以下、12-SP)がある。前者は、専門家主導で実施されている治療的アプローチであり、後者は、当事者主導で実施されているセルフ・ヘルプグループによるサポートプログラムである。両者は、依存症支援の二つの柱として世界的にも普及しているが、依存問題の問題化の仕方と目指すべき回復像が決定的に異なる。そこで、本研究課題では、摂食障害を中心的に取り上げながら、認知行動療法が有効な治療方法として医療領域で認知されていく歴史過程と、90年代以降、アディクション概念の社会的普及と同時に12-SPに基づくセルプヘルプ・グループが各地に創設されていった歴史過程を資料と質的調査に基づいて明らかにしつつ、回復モデルとしての両者の違いを検討することを課題として設定した。本年度は、上記の課題に対して、認知行動療法と12-SPの対立の状況について海外の先行研究を検討した。その上で、認知行動療法と12-SPのそれぞれについての国内の資料を収集した。これらの資料に基づきながら、介入/支援の領域における、両者の歴史的な展開のレビューと両者間の論争の整理を行い、両者の〈回復観〉とその違いを考察した。本研究では、日本における依存問題をめぐる言説の状況や、依存問題への介入・支援の現状を考察することを目的としている。本研究の成果として、本年度は2本の論文を執筆し、学会報告を1件行った。その他に、現在査読中の論文が1本あり、掲載の方向で調整が進んでいる。また、2016年度中に、研究成果の一部を単著として刊行する予定であり、こちらも順調に調整が進んでいる。なお、ユタ州立大学から、大学生を対象とした摂食障害や自己意識に関する国際比較(米国・日本・タイ)についての共同研究の依頼を受けた。摂食障害に関連する質問紙調査ということで、本研究課題とも関連が深いため、共同研究の依頼を承諾し、日本では、2015年度の6月に調査実施ができるよう調整済みである。なお、本調査に関しては、申請者の所属大学(日本大学)、ユタ州立大学ほか関連大学の調査倫理委員会は、すでに通過している。その他、学術的な成果を広く社会に還元するアウトリーチ活動(研究成果の公開活動)として、エッセイを1本執筆した。エッセイは、依存症と12ステップ・プログラムについて、専門家以外の人々にもわかりやすく説明したものである。さらに、一般の人々や医療・福祉職の方たちを対象とした、摂食障害に関する講演を3回行った(6月・第55回日本心身医学会市民公開講座、10月・摂食障害家族の会、3月・小平市「親と子のメンタル相談事業」)。これまで、薬物依存からの回復支援施設でフィールド調査を継続し、同時に、摂食障害やアルコール依存を含め広く依存症に関する文献研究を進めてきた。27年度の研究成果としては、1本の論文を執筆し、また本研究の成果の一部が含まれる教科書を1冊執筆した。その他、学術的な成果を広く社会に還元するアウトリーチ活動(研究成果の公開活動)として、依存症への介入のあり方に関して、医師を含めた専門家向けの教育講演を1件、現在摂食障害等の問題で困っている方やその家族を対象とした講演を1件行った。本年度は、1本の論文と1冊の教科書(単著、28年度前半に刊行予定)を刊行することができた。論文の数は1本と少ないものの、国内の社会学関連の学会誌で最も掲載が困難とされる『社会学評論』に掲載された。この論文は約5年近くに渡る長期の調査の成果である。薬物依存からの回復支援施設ダルクで行われている回復支援の本質を描き出すことに、はじめて成功した研究成果であると考えられる。今後この論考を基にした単著の刊行を予定しており、こちらも順調に進んでいる。また、教科書は社会学全般を扱っているが1章分を依存症に、別の1章分を摂食障害にあてることで、本研究の成果を教育活動にも反映させることができた。以上、特に依存症からの回復支援施設での長年のフィールドワークの成果をまとめることができたという点において、本年度は、当初の計画以上に研究が進展したと考える。本研究は、日本における依存問題をめぐる言説の状況や、依存問題への介入・支援の現状を考察することを目的としている。28年度の研究成果としては、2本の論文が学会誌に掲載され、本研究の成果を含めた教科書を1冊刊行した。

1本目の論文は、『社会学評論』(査読あり)に掲載され、薬物依存からの回復支援施設ダルク(Drug Addict Rehabilitation Center)のフィールドワークの結果を考察したものである。本論文では、依存症者のサポートとして世界中に普及している12ステップ・グループが、資本主義社会の組織とは全く異なる原理に根差した組織であることを提示した。本研究の成果は、今後も、依存症を取り巻く社会環境を考察する形で展開させていく計画である。2本目の論文は、『社会学論叢』(依頼論文)就労困難な学生を大学でどのように支援するかをテーマとし、質的調査の教育現場における意義について考察した。心理的な問題を抱えた学生が高等教育機関で増大するなか、彼らの学習・就労面での支援が各大学に求められている。教科書(『社会学ドリルーこの理不尽な世界の片隅で』新曜社(単著))では、依存症をめぐる現状と回復支援の在り方を取り上げた。摂食障害やドメスティックバイオレンスなど、広義の依存症に含まれる領域も取り上げ、現状とそこからの回復方法、介入支援の在り方をまとめた。本テキストは、研究成果をわかりやすい形で学生に伝えるという点で、大きな意義を有していると考えられる。その他、学術的な成果を広く社会に還元するアウトリーチ活動として、依存症のサポートや依存症を取り巻く社会環境、摂食障害とそこからの回復、自信や自己肯定感を持ちにくい社会環境について等、5件の招聘講演を行った。講演の対象は、薬物依存者の家族、様々な生きづらさを抱えている多様な年代の男女と多様であった。依存症/アディクションとは、ある行動をやめたくてもやめられなくなる状態のことであり、物質への依存(アルコールや薬物)、行動への依存(ギャンブル)等がある。これらは主に医療の対象とされ、治療のための研究・実践が積み重ねられてきた。社会を視野に収めた依存問題の研究は看過されがちであるが、依存問題の諸相は時代とともに変化しており社会環境との関係は強いため、現状の丹念な調査・研究、依存問題が生み出される社会的背景の解明、予防・支援に寄与しうる研究への社会的要請は高い。こうした背景から、摂食障害と薬物依存を中心とし、依存問題をとりまく社会環境を考察した。本年度は、3本の論文を執筆し(内1本は査読中)、1件の学会報告を行ったという点で、十分な成果が出たと考える。また、本研究課題にまつわるエッセイの執筆、3件の講演を含め、アウトリーチ活動も十分に行えた。依存症にまつわる単著の出版に向けた調整も順調に進行している。その他、海外からの共同研究(ユタ州立大学)という、国際的な研究にも関与することができた。海外との共同研究や単著の出版準備を含めると、当初の計画以上に進展しているといえる。文献研究やフィールドワークを継続するなかで、依存症やそこからの回復は、個人という範囲を超え、資本主義社会システムと深い関連があることが明らかになってきた。たとえば、ある薬物依存からの回復支援施設は、我々が生きる現代社会の原理とは全く異なる原理に基づく共同体を形成しており、人々はそうした共同体のなかで回復に向けて新しい生き方を模索していた。これらの研究成果を踏まえた今後の研究課題は、施設でのフィールド調査や依存症に関する言説の考察を通じて明らかにしてきたことを、現代の社会システムとの関係でとらえなおすことにある。
深部静脈血栓症予防用弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムの構築

本研究の目的は、弾性ストッキング(GCS)による圧迫創傷(GCSPU)の発生の個体要因、機器要因、ケア要因について詳細を明らかにし、さらに個々に適したGCSの選択を含めた予防ケアシステムを構築し評価することである。平成29年度の肺塞栓予防ガイドラインの改訂や、素材や形状が改良された新たなGCSの発売により、機器要因やケア要因のアセスメント項目の再検討が必要になったため、平成30年度は機器の特長を整理し、製品による選択に関する情報を追記し、機器要因に関するアセスメント項目を再考し予防ケアの指標を付記し、ケア要因については、先行研究のレビューを再検討し、アセスメント項目の再検討とともに、従来行なわれてきているエキスパートオピニオンによるケアの検証を行った。何時、誰がケアや評価を行うと良いかを盛り込んだ予防ケアシステムを再構築し完成させる。エキスパート(血管外科、足病に関わる専門の医師・看護師、弾性ストキングコンダクター講習会修了者など)によるコンセンサスメソッドによる検討と評価を受け、臨床的妥当性を検証した。現在論文作成中である。平成31年度は研究成果報告として学会発表を行い、また、弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムを構築する上で、最近発売された弾性ストッキングの追加調査を行う予定である。研究代表者に係る学会事務局や講習会等、その他の業務の多忙により、研究計画、実施に遅延が生じている。また、弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムを構築する上で、最近発売された弾性ストッキングの調査が必要となり、その追加調査を行いたいため。現在論文作成中であり、本研究の成果報告として学会発表を行う。また、弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムを構築する上で、最近発売された弾性ストッキングの追加調査を行う。深部静脈血栓(DVT)予防のための医療機器である弾性ストッキング(GCS:Graduated Compression Stockings)の着用による圧迫創傷(野村ら、2011)は、発赤や糜爛、潰瘍が生じることがあり予防は重要な課題となっている。本邦では、日本褥瘡学会において医療関連機器圧迫創傷(MDRPU)の実態調査が行われ、医療関連機器全体の有病率は病院では0.140.74%と報告されている。さらに、褥瘡を含む圧迫創傷におけるMDRPUのしめる割合は2050%であるため、喫緊に予防することが必要となっている。そこで、本研究の目的は、GCSによるMDRPU(GCSPU)の発生の個体要因、機器要因、ケア要因について詳細を明らかにすることである。さらに、骨突出や血流の評価など詳細なアセスメント項目や、そのための使用機器に対して、いつ、誰がケアや評価を行うと良いかを盛り込んだ予防ケアシステムを構築し評価することとした。平成28年度は、予防ケアシステム案の作成と急性期病院周術期のGCSPU発生状況の調査を計画した。まず、健常人を対象にピコプレスを用いたGCS着圧の測定方法を検討した。その結果、従来の簡易体圧測定器より簡便で正確な圧測定が可能であり、今後臨床の看護師がリスクアセスメントの1つとして使用を標準化していくことの有用性の示唆が得られた。さらに、骨突出、浮腫に対する従来の評価が有効ではなかったため、健常人を対象として検討した結果、表在エコーを活用していくことが有効と確認できた。以上より、健常人のGCS着圧と表在エコーによる皮膚の評価のデータが得られ、調査項目が確立できた。今後は、これらの項目を加えた調査を実施し、個体要因のアセスメント項目と、予防ケアの根拠となる指標を明記したケアシステムの作成を行っていく。GCSPU発生状況の調査開始にあたり、専門家により調査項目が不十分であるとコメントを受け、調査項目や調査方法とそれに用いる機器の検討をした。そのため、調査開始が遅れ、その分の研究費が次年度使用となった。これまでは主に個体要因を踏まえたアセスメント項目を作成してきた。平成29年度は、健常人を対象としGCS着圧の測定を行い、さらに表在エコーによる骨突出や皮下脂肪厚、浮腫の評価にむけて、これらの着圧測定やエコー測定の部位の検討と手技の訓練を行なってきた。個々のアセスメントの指標となるよう項目の精選を行うことができた。しかし、今年度の肺塞栓予防ガイドラインの改訂や、素材や形状が改良された新たなGCSの発売により、機器要因やケア要因のアセスメント項目の再検討が必要になった。平成30年度は、機器の特長を整理し、製品による選択にかんする情報を追記し、機器要因に関するアセスメント項目を再考し予防ケアの指標を付記する。ケア要因については、先行研究のレビューを再検討し、アセスメント項目の再検討とともに、従来行なわれてきているエキスパートオピニオンによるケアの検証を行なう。エキスパート(血管外科、足病に関わる専門の医師・看護師、弾性ストキングコンダクター講習会修了者など)によるコンセンサスメソッドによる検討と評価を受け、臨床的妥当性を検証する予定である。専門家である血管外科医、形成外科医、皮膚・排泄ケア認定看護師(WOCN)の意見の取りまとめ、アセスメントの指標策定の調整に時間を要した。

また、予定していた急性期病院での調査は、GCSの新たな調査を加え項目を再検討する予定としたため遅れている。本研究の目的は、弾性ストッキング(GCS)による圧迫創傷(GCSPU)の発生の個体要因、機器要因、ケア要因について詳細を明らかにし、さらに個々に適したGCSの選択を含めた予防ケアシステムを構築し評価することである。平成29年度の肺塞栓予防ガイドラインの改訂や、素材や形状が改良された新たなGCSの発売により、機器要因やケア要因のアセスメント項目の再検討が必要になったため、平成30年度は機器の特長を整理し、製品による選択に関する情報を追記し、機器要因に関するアセスメント項目を再考し予防ケアの指標を付記し、ケア要因については、先行研究のレビューを再検討し、アセスメント項目の再検討とともに、従来行なわれてきているエキスパートオピニオンによるケアの検証を行った。何時、誰がケアや評価を行うと良いかを盛り込んだ予防ケアシステムを再構築し完成させる。エキスパート(血管外科、足病に関わる専門の医師・看護師、弾性ストキングコンダクター講習会修了者など)によるコンセンサスメソッドによる検討と評価を受け、臨床的妥当性を検証した。現在論文作成中である。平成31年度は研究成果報告として学会発表を行い、また、弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムを構築する上で、最近発売された弾性ストッキングの追加調査を行う予定である。研究代表者に係る学会事務局や講習会等、その他の業務の多忙により、研究計画、実施に遅延が生じている。また、弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムを構築する上で、最近発売された弾性ストッキングの調査が必要となり、その追加調査を行いたいため。今年度計画していた調査方法が確定したため、GCSPUの発生状況の調査、合わせて有病率、発生率の調査を開始する。さらに、GCSPU予防ケアシステム案の作成を同時に進める。作成後は、関連領域の専門家により内容を吟味し予防ケアシステムを作成する。7月までに、急性期病院での調査と同時に、診療報酬の改訂を考慮したアセスメント項目の検討、新たに開発されたGCSについて健常人による評価を行ないGCSの特徴を整理する。10月までに、これに加えて、患者に対する調査も追加して行う。これによりアセスメント項目と機器の選択の指標となる情報を加えることができ、12月までにアセスメント予防システムの完成を目指す。2月までに関連領域の専門家(血管外科医、WOCN、弾性ストッキングコンダクター講習修了者)10名に依頼し、コンセンサスメソッド法にて内容を吟味する。予防ケアシステムの評価を行う。3月に終了する。その後同施設のGCSPUの有病率、発生率、発生状況を調査し、GCSPU予防ケアシステムの臨床的な妥当性を検証する。現在論文作成中であり、本研究の成果報告として学会発表を行う。また、弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムを構築する上で、最近発売された弾性ストッキングの追加調査を行う。初年度中に、調査用紙の印刷と調査方法が確立しなかったため、調査施設との会議費を次年度使用する。さらに、予防ケアシステム案の冊子体の完成はこれからであり、印刷費、専門知識の提供に対する謝礼として次年度に使用する。
Ｘ線解析で迫る鞭毛・繊毛運動を駆動する軸糸ダイニンの構造基盤

ダイニンは、ATP加水分解に伴って微小管上を運動する分子モーターであり、重鎖、中間鎖、中間軽鎖、軽鎖といった複数のサブユニットから構成される。通常、軽鎖は、重鎖のN末端領域に結合することが知られているが、クラミドモナス由来の軸糸ダイニン軽鎖1が外腕ダイニンγ重鎖の微小管結合部位に結合することが最近になって示された。本研究では、軸糸ダイニン軽鎖1単体の構造と、軽鎖と外腕ダイニンγ重鎖の微小管結合領域の複合体構造をX線結晶構造解析によって決定し、その構造情報から複合体形成が微小管結合を介して重鎖のATP加水分解活性を調整する仕組みについて考察することができた。ダイニンはATP依存的に微小管上を滑り運動するモーター蛋白質で,重鎖・中間鎖・軽鎖から構成される1000kDaを超える生体超分子複合体である.鞭毛運動や繊毛運動,さらに蛋白質輸送や染色体分離運動を担うモーター蛋白質で,その生物学的重要性は極めて高い.今年度は,微小管結合ドメインを含むダイニンのストーク領域に着目し,X線結晶解析法とCDスペクトル,分子動力学計算を併用して微小管への結合・解離を制御している構造基盤を原子レベルで明らかにすることを研究目的とした.構造研究に用いる組換え体蛋白質を大量に調製するため,大腸菌と昆虫細胞を用いて発現系を構築し,複数種の高純度組換え体蛋白質を精製することに成功した.得られた組換え体のうち,マウス細胞質ダイニンがもつストーク領域について,その高分解能結晶構造を明らかにした.さらに,軸糸ダイニンのストーク領域については,微小管への親和性が高い状態と低い状態との二状態を,還元剤の添加によって切り替え可能な改変体を作成し,二状態でCDスペクトルを測定した.二次構造解析の結果,ストーク領域全体に広がる特徴的なαヘリックス構造を概ね保ったまま二状態間を遷移している事が初めて示された.以前に行われたダイニンモータードメイン全体の構造解析で分子モデルを構築できていなかったストーク領域に着目し,複数の構造解析手法を併用する事で,最終的に細胞骨格への結合とヌクレオチド加水分解の二つの要素反応を結びつける新しい情報伝達モデルを明らかにした.ダイニンはATP加水分解による化学エネルギーを力学的運動へと変換する事で、微小管上をマイナス端方向へと移動し生命活動維持に必要な様々な細胞運動を駆動する分子モーターの1つである。ダイニンはその機能の違いから細胞質ダイニンと軸糸ダイニンの2種類に大別される。細胞質ダイニンは細胞内小胞や細胞内小器官の輸送などに働き、軸糸ダイニンは鞭毛・繊毛運動に特徴的なダイニンである。生理機能の異なる2種類のダイニンは分子構成などで異なる点も多く,特に軸糸ダイニンについては多様性が大きく不明な点も多く残されている。細胞質ダイニンを用いた複数の構造解析から,運動活性を担うダイニン重鎖(>500kDa)にはATP加水分解活性をもつAAA+リング、リンカー、ストークの3つの構造領域が存在し、各構造領域がモーターに必要とされる機能を分担していると考えられている。特にAAA+リングから突き出たストーク領域は長さが約15nmもあり,その先端に微小管結合部位(MTBD)が存在している。運動活性にはAAA+リングにおける加水分解活性とMTBDの微小管結合・解離が連動する必要があり,ストーク領域を介した情報伝達が必須である。電子顕微鏡解析から,2種類のダイニンのドメイン構造は類似していると報告されているが,ストーク領域を介した情報伝達や微小管との相互作用様式に共通性があるかどうかなどの詳細は未解明な部分が多い。そこで,マウスの細胞質ダイニンと緑藻クラミドモナスの軸糸ダイニン(dynein-c)のストーク領域を組換え体として調製し構造解析を行った.結晶構造解析には成功していないものの,SAXS測定とNMR測定からはストーク領域の2量体化が示唆された.これは、細胞質ダイニンモータードメインのADP結合型結晶構造中に存在するストークの二量体構造と整合しており,ストークを用いた微小管相互作用解析に向け今後の足がかりとする事が出来た。S-S結合を導入することによって,それぞれの微小管親和性を高・低2種類に固定することに成功した合計4種類のサンプルを用いて,非還元SDS-PAGE解析、CD測定による二次構造解析、SAXS (small-angle X-ray scattering)測定による溶液構造解析,さらに2H-15Nあるいは13Cにラベルした組換え体を用いたNMR測定を行った。微小管親和性が高い状態に固定した試料では,2種類のダイニン双方で二次構造含量の低下が観測され,ストーク領域の2量体化が示唆された.結晶構造解析を最終目標としているが,残念ながら現在までにターゲットとする蛋白質の結晶を得る事はできていない。しかしながら,CDスペクトルの測定や,X線小角散乱,NMR分光法を用いて試料の構造評価を行うことはできており,引き続き結晶化に挑戦する予定である。ダイニンは、微小管上を移動する生体分子モーターであり,重鎖,中間鎖,軽中間鎖,軽鎖と呼ばれる複数のポリペプチド鎖から構成される生体超分子複合体として機能する.分子モーターとしての活性を担うのが重鎖であり,その他はダイニン重鎖のオリゴマー化やモーター活性の制御の役割を持つ.そして,ダイニンはその機能から細胞質ダイニンと軸糸ダイニンに大分される.

細胞質ダイニンと比較して,軸糸ダイニンはその多様性から機能未知な点が多いにも関わらず,構造・機能相関の解明が遅れている.微小管に結合する領域はストークと呼ばれ,ATPの加水分解を行うAAA+ドメインから長いコイルドコイルにより隔てられている.今年度は,我々が構造決定したADP結合型モーターの構造と,ヌクレオチドをATPに変換した二つの構造モデルを用いて,200 nsの分子動力学シミュレーションの結果を考察して論文発表した.その結果,ヌクレオチド状態の違いがストーク領域の柔軟性に影響を与えていることが判った.また,最近になってChlamydomonas由来の軸糸ダイニン軽鎖1(LC1)は,軸糸ダイニン外腕γ重鎖の微小管結合部位(MTBD)に結合することが明らかにされた.さらに,LC1の結合がダイニン重鎖の微小管結合能を変化させることが報告された.このことから,LC1はダイニンのモーター活性を間接的に制御すると考えられる.モータードメイン全体の組換え体作成と並行して,このLC1のMTBD認識機構の解明に取り組んだ.LC1の結晶構造を1.55Å分解能で決定し,ホモロジーモデルで作成した軸糸ダイニンストーク領域の構造を用いて,複合体形成様式を推測することができた.構造解析に向けて,継続的に軸糸ダイニンモータードメインの組換え体発現を目指してきた.昆虫細胞発現系を用いてヒトのDNAH1, DNAH2, DNAH7, DNAH10と緑藻ChlamydomonasのDHC9と各種モータードメインの発現を試みたが,全て構造解析に供することの出来るレベルには到達しなかった.HEK細胞発現系に切り替えて,引き続き組換え体の大量発現を試みている.構造解析用の試料調製に手間取っているため,やや遅れていると自己評価している.しかしながら,Chlamydomonas由来ストーク領域とLC1の複合体試料を,発現系に工夫を加えることで大量かつ高純度で精製することが出来るようになった.現在,微結晶も得られており,引き続き結晶化・構造解析を進めていることで,軸糸ダイニンの構造研究が大きく進展することが期待される.ダイニンはATP加水分解による化学エネルギーを力学的運動へと変換する事で、微小管上をマイナス端方向へと移動し生命活動維持に必要な様々な細胞運動を駆動する分子モーターの1つである。ダイニンは生理機能の違いから細胞質ダイニンと軸糸ダイニンの2種類に大別される。細胞質ダイニンは細胞内小胞や細胞内小器官の輸送などに働き、軸糸ダイニンは鞭毛・繊毛運動に特徴的なダイニンである。生理機能の異なる2種類のダイニンは分子構成などで異なる点も多く,特に軸糸ダイニンについては多様性が大きく不明な点も多く残されている。細胞質ダイニンを用いた複数の構造解析から,運動活性を担うダイニン重鎖(>500kDa)にはATP加水分解活性をもつAAA+リング、リンカー、ストークの3つの構造領域が存在し、各構造領域がモーターに必要とされる機能を分担していると考えられている。特にAAA+リングから突き出たストーク領域は長さが約15nmもあり,その先端に微小管結合部位(MTBD)が存在している。運動活性にはAAA+リングにおける加水分解活性とMTBDの微小管結合・解離が連動する必要があり,ストーク領域を介した情報伝達が必須である。電子顕微鏡解析から,2種類のダイニンのドメイン構造は類似していると報告されているが,ストーク領域を介した情報伝達や微小管との相互作用様式に共通性があるかどうかなどの詳細は未解明な部分が多い。
複雑な乳歯根管系の制御－確実な歯根吸収抑制と吸収部修復機構発現の解明－

根管治療において、根管内壁に生じるスミア層の除去が重要で、根管貼薬剤の効果を根管、根管内壁、象牙細管を通しての根管歯質、歯根外表面へ有効に拡散させることができる。これまでに、根管洗浄として、有機質溶解作用のある次亜塩素酸ナトリウムを使用した超音波洗浄が、乳歯ではスミア層除去に有効であること、永久歯では、硬組織脱灰作用のあるEDTAを使用した超音波洗浄を加えることで、適切なスミア層除去ができることを示すことができた。適切なスミア層除去により、根管貼薬剤である水酸化カルシウム製剤の効果が歯根外表面にまで拡散することが示され、前述した根管洗浄法が、複雑な乳歯根管系の制御の最も重要な点であることが把握された。根尖性歯周炎の治療は、炎症のコントロールと病的歯根吸収のコントロールの両面での対応が必要である。根尖性歯周炎は、超音波を用いた根管洗浄により貼薬剤の効果が有効に発揮され、炎症のコントロールの確実性が増加した。歯根吸収においても、吸収を示す歯根外表面へのアルカリ性の拡散により、酸性環境が必要な歯根吸収部を中和させることによる吸収抑制の可能性が考えられる。この点を明らかにするため、細胞培養系および実験動物系の2系統で研究を進めている。細胞培養系では、歯根吸収モデルを作製し、培養系破骨細胞による歯根吸収環境を再現することができた。このモデルを用いて、水酸化カルシウム製剤の歯根吸収に対する効果を把握することを目的に準備を進めている。実験動物系では、ラット第一臼歯を使用した歯根外部吸収を惹起させる方法を構築することができた。ラット第一臼歯歯根吸収に対する水酸化カルシウム製剤の効果を組織学的に観察し、水酸化カルシウム製剤の効果により、歯根外部吸収は抑制されること、セメント質の肥厚(添加)が観察されることを明らかにすることができた。今後は、細胞培養系の研究を中心に進めていく予定である。細胞培養系に関しては、計画に比較し進行が遅れているが、実験動物系に関しては、最終年度(3年目)までの計画として考えていた実験ならびにその結果を2年で得ることができた。そのため、当初の実験計画とは進捗状況が違うが、相殺すると、計画通りに進んでいると考えている。細胞培養系の実験については、歯根吸収モデル作製が律速段階であり、この段階に時間と労力が必要となる。担当していた大学院生が一昨年度諸事情により退学したため、この部分の進行が遅れてしまった。担当していた大学院生が一昨年度諸事情により退学したため、この部分の進行が遅れていた。今後は、新しい大学院生の協力を得て、計画的に進めていく。動物実験系が円滑に進んだため、細胞培養系の実験に集中し、作製した細胞培養系の歯根吸収モデルを用いて、水酸化カルシウム製剤の歯根吸収に対する効果の把握を精力的に実施していく予定である。今後の細胞培養系の実験から得られた結果と、これまでに得られたヒトでの各種根管洗浄法の結果、ラット動物実験系での結果を合わせ、本研究をまとめる予定である。根菅治療において、根管内壁に生じるスミア層の除去が重要で、それに伴い根管貼薬剤の効果を根管、根管内壁、象牙細管を通しての根管歯質、歯根外表面へ有効に拡散させることができる。根管洗浄として、有機質溶解作用のある次亜塩素酸ナトリウムを使用した超音波洗浄が、乳歯ではスミア層除去に有効であること、永久歯では、硬組織脱灰採用のあるEDTAを使用した超音波洗浄を加えることで、適切なスミア層除去ができることを示すことができた。適切なスミア層の除去により、根管貼薬剤である水酸化カルシウム製剤の効果(主にアルカリ性)が根管から根管歯質を通して歯根外表面にまで拡散することが示され、前述した根管洗浄法が、複雑な乳歯根管系の制御の最も重要な点であることが把握された。根尖性歯周炎の治療において、炎症のコントロールと病的歯根吸収のコントロールの両面からの対応が必要である。根尖性歯周炎自体については、従来の根管治療と超音波を用いた根管洗浄により、貼薬剤の効果が有効に発揮され、炎症のコントロールの確実性が増加した。この点を明らかにするため、細胞培養系における歯根吸収モデルを作成し、培養系破骨細胞を利用した歯根吸収環境を再現することができた。現在、この歯根吸収モデルを用いて、水酸化カルシウム製剤の歯根吸収に対する効果を把握することを目的に準備を進めている状況である。規格化した歯根吸収モデルの作成に、時間を要したことが大きな原因である。しかし、歯根吸収モデル作成法が概ね確立できたので、今後、この歯根吸収モデルを用いて、水酸化カルシウム製剤の歯根吸収に対する効果の把握を精力的に実施していく予定である。また、培養系の実験と並行して、研究計画で示したラットを用いた根管洗浄法と各種根管貼薬剤による歯根吸収抑制効果の把握の準備ができ、開始する予定である。