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核構造論の試金石：微視的理論によるZr領域核の構造の多面的研究

1. M3Y型半微視的相互作用を用いた軸対称ハートリー・フォック(HF)計算及び拘束条件付きHF計算を実行して,陽子ドリップ線近傍から中性子ドリップ線近傍に至る広い領域でZr原子核の構造変化を調べた。従来の平均場計算では困難であった80Zrの変形が自然に再現された他,96Zrの二重閉殻性,100Zrのプロレート変形が確認され,また114Zrでのオブレート変形への転移,120Zrでの球形への転移が予言された。さらに,テンソル力の効果として,高j軌道の混入が変形を妨げることが分かった。HF+BCS計算により対相関がこれらの結論を大きく変えないことも確認した。なお,これらの計算のため,有限レンジ相互作用にも適用可能なガウス関数展開法を用いた平均場計算コードの改良を行った。2.原子核の荷電半径において,中性子数Nがmagic numberの時にキンクが現れること,それが3体LS力により説明できることを,ハートリー・フォック・ボゴリューボフ(HFB)計算を実行して指摘した。これはZr領域でN=56の二重閉殻性とも関連する。4. RPA方程式の解が2種類の双対性を持つことを見出し,不安定解まで含めたRPA解の全貌,及び対称性の破れの和則への寄与を明らかにした。また,準粒子RPA計算コードを分散メモリー型並列計算用に改良し,N=50近傍のZr原子核の低励起状態を調べて,M3Y型半微視的相互作用によるN=56の二重閉殻性の確認や低励起0+状態の出現等,実験データと整合する結果を得た。5.対称エネルギーに関する高次項の影響を解析的・数値的に調べ,核子間有効相互作用に用いる関数形,及び中性子物質に対する微視的計算との関わりを明らかにした。本年度の研究実績は次の通りである。1.湯川型関数を含む有限レンジ相互作用にも適用可能な,ガウス関数展開法を用いた平均場計算プログラムを改良し,共役勾配法によるサブルーティンを実装した。これにより,拘束条件付きハートリー・フォック計算が安定的かつ高速に計算を実行できるようになり,軸対称変形核の性質をより詳しく調べるための基盤が整った。2.中性子数40-82に亘るZr核に対して軸対称ハートリー・フォック計算を実行し,エネルギー極小点を探索した。特に半微視的有効相互作用を用いた場合に,中性子数に伴う形状変化が概ね適切に得られることが分かった。3. RPA方程式の解,及びそれに付随する基底ベクトルが持つ2種類の"双対関係"を見出し,安定解だけでなく不安定解まで含めたRPA方程式の解の全貌を数学的に明らかにした。これを基礎として,安定性行列が半正定値ならば正準変数の構成が可能であることを,初めて完全に証明した。さらに,南部・ゴールドストーン解の和則への影響を調べ,南部・ゴールドストーン解が存在する場合でも,RPAが遷移強度とエネルギーの積の総和が二重交換関係の期待値に一致するという和則を正しく与えることを,一般的立場から明らかにした。4.半微視的有効相互作用を用いた軸対称ハートリー・フォック計算により,特にN=20及び28核を例として核子間のテンソル力が原子核の変形に与える影響を明らかにした。テンソル力は斥力的であり,摂動的効果と見なせるがその影響は配位に依存する。LS閉殻核ではテンソル力は球形を好む傾向を与えるのに対しjj閉殻核では変形し易くする効果を持つ。平均場計算のための数値計算プログラムの整備が進み,拘束条件付き平均場計算により原子核の変形をより詳しく調べるための基盤が整った。他方,RPA解の性質や,原子核の変形に対するテンソル力の影響など,普遍的に成立する理論的知見を確立したことは,当該研究の推進にも大いに役立つ。1. N=40-82において,keyとなるZr原子核(80Zr, 90Zr, 96Zr, 100Zr, 104Zr, 108Zr, 114Zr, 120Zr)に対して拘束条件付き軸対称Hartree-Fock計算を実行し,中性子数に依存した構造変化の様子,またそれらと核子間相互作用の関わりを調べた。M3Y型半微視的相互作用により,従来の平均場計算では再現が困難であった80Zrの変形が得られた他,96Zrの二重閉殻性,100Zrのprolate変形が確認され,また114Zrでのoblate変形への転移,120Zrでの球形への転移が予言された。さらに,テンソル力の効果として,変形によるhigh-j軌道の混入が変形を妨げることが分かった。2.対称エネルギーに関する2次近似の精度を可能な限り解析的に調べ,核子間有効相互作用の性質との関わりを明らかにした。特に,中性子物質の状態方程式に関する微視的計算が2次近似の精度をある程度保証すること,Gauss型相互作用では高密度でそれが困難になることを指摘した。3.中性子ハロー形成に対する,対相関と変形の役割を調べた。前者についてはanti-halo効果が論じられてきたが,それはeven-N核に限られ,odd-N核ではむしろhaloを増進することを指摘し,Mg核を例として,原子核により変形の効果と協力的であったり競合的であったりすることを示した。4.準粒子RPA計算コードの主要部分を改良し,分散メモリー型並列計算に適合させた。

今までcut-off energyに対する収束が確認できなかったが,これにより十分に大きなcut-off energyの下での数値計算が可能となった。Zr核の基底状態の,中性子数に依存した構造変化の様子がほぼ明らかになった。定性的な比較の段階であるが,実験とも矛盾がない。また,準粒子RPA計算コードの整備により,定量的比較の準備が大きく進展した。さらに,対称エネルギーや中性子ハロー形成のメカニズムに関する理解も進んでおり,「核構造論の試金石」と言うにふさわしい研究になりつつある。1. M3Y型半微視的相互作用を用いた軸対称ハートリー・フォック(HF)計算及び拘束条件付きHF計算を実行して,陽子ドリップ線近傍から中性子ドリップ線近傍に至る広い領域でZr原子核の構造変化を調べた。従来の平均場計算では困難であった80Zrの変形が自然に再現された他,96Zrの二重閉殻性,100Zrのプロレート変形が確認され,また114Zrでのオブレート変形への転移,120Zrでの球形への転移が予言された。さらに,テンソル力の効果として,高j軌道の混入が変形を妨げることが分かった。HF+BCS計算により対相関がこれらの結論を大きく変えないことも確認した。なお,これらの計算のため,有限レンジ相互作用にも適用可能なガウス関数展開法を用いた平均場計算コードの改良を行った。2.原子核の荷電半径において,中性子数Nがmagic numberの時にキンクが現れること,それが3体LS力により説明できることを,ハートリー・フォック・ボゴリューボフ(HFB)計算を実行して指摘した。これはZr領域でN=56の二重閉殻性とも関連する。4. RPA方程式の解が2種類の双対性を持つことを見出し,不安定解まで含めたRPA解の全貌,及び対称性の破れの和則への寄与を明らかにした。また,準粒子RPA計算コードを分散メモリー型並列計算用に改良し,N=50近傍のZr原子核の低励起状態を調べて,M3Y型半微視的相互作用によるN=56の二重閉殻性の確認や低励起0+状態の出現等,実験データと整合する結果を得た。5.対称エネルギーに関する高次項の影響を解析的・数値的に調べ,核子間有効相互作用に用いる関数形,及び中性子物質に対する微視的計算との関わりを明らかにした。変形度を拘束した平均場計算を集中的に実行し,中性子数の増加に伴うZrの構造変化の様子,またその構造変化に対するテンソル力等の相互作用の影響を詳しく調べる。また,プログラムの改良を更に進めた上で対相関を取り入れたハートリー・フォック・ボゴリューボフ計算を行い,四重極変形と対相関の競合または協同についても研究を進める。研究の主な対象であるZr核について,実験dataとの定量的比較を本格的に進める。そのため,Hartree-Fock-Bogolyubov計算とRPA及び準粒子RPA計算を実行する。前者により核半径のdataとの比較,後者により球形の領域で励起エネルギー,励起強度の比較または予言を行う。他方,Zr核のHartree-Fock計算による研究成果,中性子ハロー形成のメカニズムに関する研究成果を,早期に公表することを目指す。主として,ワークステーションが当初計画より若干安価であったため。但し,性能は当初計画と比べ遜色ない。交付額と実支出額の差額として生じた次年度使用額は,成果発表に使用する計画である。特に,次年度に複数回国際会議での講演を依頼されており本研究のここまでの成果を発表する予定である。
スペイン美術史と古典古代の遺産-基礎資料の構築と解析

わが国においてほとんど未開拓の分野であったイベリア半島の古代美術について、前3世紀末から見出される古代ローマの影響を境に、1.古代イベリア美術(広い意味において)、2.ギリシア・ローマ的美術、に大別される。前者は、土着のイベリア半島の風土にケルト、フェニキア(後にカルタゴ)の流入で緊密に融合して東方的な様式を形成する一方、後者はその伝統を断ち切り、古典的な美術様式を移植することになった。「スペイン美術史と古典古代の遺産-基礎資料の構築と解析」を実り多い研究とするための前提として、秋までは古代遺跡および美術遺産のリサーチから出発した。紀元前約10世紀から紀元後数世紀までの1000年以上を対象にして研究するためには、全体を把握すると同時に、集中的にアプローチする地域を決定することが先決であった。まず豊穣・多産な制作と古代遺産で知られるアンダルシーア、特に注目したのが地中海に面したイベリア半島南東部、通称arco mediterraneoと呼ばれる地域である。具体的にはマラガ、グラナダ、グァディス、バーサ、アルメリーア、カルタヘーナの各地において遺跡や博物館の遺品を調査し、撮影した。エルチェ(イリシ)、オスーナ、バーサから出土の遺品でその名がよく知られるように、そこは東方地中海世界からの影響もあってイベリア半島でもとりわけ古代世界を通じて繁栄した地方である。作品としては彫刻とセラミックが中心であり、特に後者は騎兵隊や戦いの図、狩猟、舞踏などをテーマとして、廉価な素焼きの壼や甕に人物、動物、魚、鳥などを幾何紋や植物紋のフリーズ状の帯の間にダイナミックに、生き生きと描写している。その自由な造形と奇抜な空間処理、さらにモノクロミー的な表現も注目される。近世以降のスペイン美術を代表するベラスケスとピカソがアンダルシーア、ゴヤはアラゴンの出身である。彼らの造形や色彩感覚、線と面の問題は、今もその風土に残された原初的な美術の分析を通して比較、類比が可能だと思われた。目的と方法本年度の調査研究は、昨年収集した多くの資料、文献の整理、および図版や写真類の分類と考察から着手した。それらは主として、1古代美術そのものに関連するもの、2 16世紀以降の近世、近代の美術家と、古典古代の美術作品との類縁性、あるいはそこからの影響に大別される。無論、本研究の主たる目的は後者にあるが、前者への正確な知識と理解なくしては、真の意味で後者の研究は成立し得ないであろう。ここ十数年来、スペインの各地方では、各地域単位で古代イベリア美術を中心として発掘、調査の成果が目覚ましく、全地域を、しかも絵画や彫刻、遺跡までも含めて扱うことの困難さを痛感し、一地方に限定することとした。すなわち、アンダルシーアからレバンテ地方の地中海沿岸に残され、あるいはそこから出土した特徴的な陶器画類を研究対象に絞り込むことになった。それらが古代イベリア美術における典型的な造形で、もっとも特徴的であると判断したからである。成果以上を踏まえて、造形上明らかとなるのは、そこに描かれた絵が単色で、有機的、原初的で生命感にあふれるフォルムのもとに戦士、狩人、動物、魚の姿が活写されている。それらは、日本における縄文的造形の伝統に類比されるだろう。かくしてベラスケス、ゴヤ、ピカソ、ミロ、ダリ、タピエスなど、近代以降の主たる芸術家たちの独創的な表現に何らかな形で導かれるのである。(補遺ベラスケスに関しては、地中海学会月報308号(2008年3月)参照)目的イベリア半島の古代美術、とりわけローマ帝国支配以前の、「イベリア美術」と通称される紀元前8-3世紀頃の彫刻、陶器画作品の全体像やその特質を明らかにすると同時に、それらの造形上の形式や精神がその後、中世を経て近代に至るまでどのように継承されたのか。一方、イベリア美術と、一般に古典古代と呼ばれるギリシア・ローマ的な美術作品のもつ造形精神との関連を比較しつつ、スペイン的な美術形式の姿を明らかにする。方法イベリア半島の古代美術は、そこで展開された民族の興亡を的確に反映しており、イベロ人と呼ばれる原住土着民(北アフリカ、サハラからか?)が住み着いていたところに時系列で言えば、前1000年以降、ケルト人、イベロ人との混血のケルトイベロ人、フェニキア人、カルタゴ人、ギリシア人、そしてローマ人たちが侵入して、半島東の地中海沿岸から南部(今日のアンダルシーア)沿岸の弓形帯状の地域に多くの遺品を残している。これらの美術作品を、代表的な作例をえらび、比較分析する方法を採った。成果ギリシア人の美術は前580年、地中海沿岸の北方エンポリオンの植民都市の建設を機に導入、移植される一方、フェニキア人の影響による東方的な古代美術が南方を中心に展開される。しかし、いずれも、今日われわれに遺された作例は乏しい。ローマ侵略後のおよそ1500年の間にほとんどが破壊され、失われたからである。

とはいえ、それらの遺跡やネクロポリスで、遺骨(火葬の習慣)を納めた奉納像や骨壷、副葬品などを通して古代イベリア美術の造形理念や様式、また特異なテーマや図像も残存、継承された。一方、ルネサンス以降のスペイン美術の古典古代世界との関連は、5名の研究者を招いたフォーラム「スペイン美術と古代世界」(2008年12月13日、セルバンテス文化センター、東京)において詳しい研究報告がなされたので、研究成果報告書において掲載する。
閉じこもり高齢者の背景要因の解明と災害対策を見据えた社会的支援の検討

「介護予防の対象」と位置づけられている閉じこもり高齢者に、新たに「災害弱者」としての視点を加え、高齢者と地域のつながりの実態把握から災害対策を見据えた社会的支援のあり方について検討した。その結果、多くは日常と緊急時で機能している社会的支援が異なっていることが示された。今後は、高齢者がこれまで築いている住まいを中心とした親密な近隣関係を前提に、日頃の生活の中でいつでも必要な支援が受けられる仕組みを作っていくことが有効と考える。「介護予防の対象」として位置づけられている閉じこもり高齢者に,新たに「災害弱者」としての視点を加え,閉じこもり高齢者と地域とのつながりの実態を明らかにし,災害対策を見据えた社会的支援の在り方について検討することを目的に,平成19年度は下記の検討を行った。1.第一調査(地域高齢者が生活空間の狭隘化に至る背景要因の検討)の実施愛知県郊外に在住している虚弱高齢者61名を対象に,聞き取り調査と身体測定の計測を行い,生活空間の狭隘化と身体・心理・社会的要因との関連を検討した。その結果,対象者の一週間における外出頻度は平均5.5±1.9日であり,調査対象である虚弱高齢者は虚弱であるにもかかわらず極めて外出頻度が高く,先行研究で定義される「閉じこもり」には殆ど該当していないことがわかった。また,外出頻度と交流頻度は有意な相関関係が認められ,生活空間の狭隘化は外出頻度と交流頻度の減少が互いに影響しながら生じていることが推測された。さらに,生活空間の狭隘化の要因について重回帰分析を行った結果,外出頻度の規定要因として「性別」,「近隣ネットワーク」,「近所への外出」,「転倒経験」,交流頻度の規定要因として「聴力(低音)」,「老研式活動能力指標」が認められた。特に,高齢者の聴力低下は,仮説通り交流頻度の低下に関与していることが明らかとなり,閉じこもりがちな高齢者の社会的支援を検討していく際には,コミュニケーションの基盤となる感覚機能の評価にも目を向けていく重要性が示唆された。2.第二調査(閉じこもり高齢者の災害意識と社会的支援の実態)にむけた準備第一調査の結果をもとに,第二調査の実施に向けた調査票の作成および研究協力機関,研究協力者の確保にむけた準備を進めている段階である。「介護予防の対象」と位置づけられている閉じこもり高齢者に、新たに「災害弱者」としての視点を加え、閉じこもり高齢者と地域のつながりの実態把握から災害対策を見据えた社会的支援のあり方について検討することを目的に、平成20年度は下記の検討を行った。1.第二調査(閉じこもり高齢者の災害意識と社会的支援の実態)の実施愛知県郊外に在住している虚弱高齢者45名(平均年齢82.7±6.1歳)を対象に訪問調査を行い、虚弱高齢者の災害意識と社会的支援の実態把握を行った。その結果、大地震による被害を心配している者は22名(48.9%)、台風・集中豪雨を心配している者は20名(44.4%)であった。また、日頃の災害対策をしている者は16名(35.6%)であり、ハザードマップを知っている者は4名(8.9%)、避難準備情報を知っている者は0名(0.0%)であった。そめ他、災害避難時にサポートしてくれる人がいると答えた者は全体の4割程度であり、支援者はすべて同居家族であることが明らかになった。2.災害対策を見据えた社会的支援の在り方に関する検討前年度および今年度の調査結果より、虚弱高齢者の社会的支援のあり方について検討した。その結果、虚弱高齢者の多くは日常と緊急時で機能している社会的支援が異なっていることが示唆された。特に、生活空間が縮小しつつあり、虚弱高齢者の日頃の外出目的や情緒的交流として機能している近隣は、緊急時には共助としての役割が機能していないことが推察された。以上より、虚弱高齢者の災害対策を見据えた社会的支援には、虚弱高齢者の身体的老化を考慮しながら、高齢者がこれまで築いている住まいを中心とした親密な近隣関係を前提に、日頃の生活の中でいつでも必要な支援が受けられる仕組みを作っていくことが有効と考える。
筋衛星細胞の維持・自己複製機構の解明

申請者がこれまでに報告してきた静止期筋衛星細胞に強く発現している遺伝子のin vitroやin vivoの解析を行った.その結果カルシトニン受容体からのシグナルは静止状態の筋衛星細胞を部分的に再現出来た.またNotchシグナルのエフェクター遺伝子hesr familyのうち,筋衛星細胞で発現しているhesr1とhesr3の二重欠損マウスを作製したところ、筋衛星細胞数が顕著に減少していることが分かった.また筋衛星細胞の自己複製能力がマウスの系統間で大きく異なり,筋重量の維持との直接的な関連が示唆された.申請者がこれまでに報告してきた静止期筋衛星細胞に強く発現している遺伝子のin vitroやin vivoの解析を行った.その結果カルシトニン受容体からのシグナルは静止状態の筋衛星細胞を部分的に再現出来た.またNotchシグナルのエフェクター遺伝子hesr familyのうち,筋衛星細胞で発現しているhesr1とhesr3の二重欠損マウスを作製したところ、筋衛星細胞数が顕著に減少していることが分かった.また筋衛星細胞の自己複製能力がマウスの系統間で大きく異なり,筋重量の維持との直接的な関連が示唆された.骨格筋特異的幹細胞である、筋衛星細胞は筋再生のキープレイヤーであり、その欠損は筋形成、筋再生の重篤な異常をきたす。申請者は活動期筋衛星細胞と静止期筋衛星細胞の遺伝子発現解析により、静止期筋衛星細胞でのみ特異的に発現している遺伝子を複数同定している。その中の一つカルシトニン受容体は培養系の実験から筋衛星細胞に対して増殖・運動抑制作用を示すことを明らかにしている。本年度はそのカルシトニン受容体シグナルの解析の結果、運動抑制作用にはPKAやPKC経路が関係していない事が推測された。現在RhoAなどの細胞運動に影響をあたえる分子に着目し解析を行っている。In vivoにわけるカルシトニン受容体の機能解析を行う為のPax7欠損マウスを本年度、申請者の実験施設に搬入する事ができた。申請者の結果でもPax7欠損マウスでは筋衛星細胞が顕著に減少している事を確認した。現在、筋衛星細胞をPax7欠損マウスに移植後、自己複製した筋衛星細胞にカルシトニン受容体が再発現しているか否かの移植実験を行っている。カルシトニン受容体を強制発現もしくは抑制させた筋衛星細胞をピューロマイシンで選択する為の、ウイルスの感染時期、ピューロマイシンの濃度等の条件を決定した。カルシトニン受容体以外の静止期筋衛星細胞に発現する因子として、Notchのeffector geneであるhesr1とhesr3に注目したところhesr1はMyoDの発現抑制を、hesr3も弱いながら筋分化抑制を示した。それぞれの欠損マウスを解析したところ顕著な筋再生障害は見られなかったので現在double-KOマウスを作成中である。骨格筋特異的幹細胞である、筋衛星細胞は筋再生のキープレイヤーであり、その欠損は筋形成、筋再生の重篤な異常をきたす。昨年度までの研究成果を踏まえて、カルシトニン受容体が筋衛星細胞の運動抑制に与えるシグナル経路を検討した結果、Akt pathwayの可能性が考えられた。またカルシトニン受容体シグナルは筋衛星細胞の細胞骨格に影響を与えることも明らかとなった。総括として筋衛星細胞におけるカルシトニン受容体シグナルは一般的なPKA, PKC経路ではなく、Akt等の他のpathwayを介して作用していると考えられた。現在コンディショナルカルシトニン受容体欠損マウスの作成を進めており、ES細胞の樹立まで成功している。カルシトニン受容体以外の静止期筋衛星細胞に発現する因子として、Notchのeffector geneであるhesr1とhesr3に注目し、それぞれの単独欠損マウスでは骨格筋に表現型が見られなかったので、二重欠損マウスを作製し解析を行った。その結果、hesr1/3二重欠損マウスでは7-8割の筋衛星細胞数の減少が見られ、発生過程ならびに再生過程でコントロールマウス程の筋重量を維持出来ないことが明らかとなった。現在、なぜ、二重欠損マウスでは筋衛星細胞数が減少するのかを調べている。更に申請者はマウスの系統間で筋再生能力が大きく異なり、筋衛星細胞の自己複製能も系統間で差があることを明らかにした。本研究とこれまでの静止期筋衛星細胞特異的遺伝子の成果を組み合わせることで、カルシトニン受容体やhesr1/3以外の分子にも今後注目して行く予定である。
東アジアにおける新しい社会内処遇の動向

本研究は、東アジア諸国において、犯罪者の社会内処遇への関心が高まっていることに着目し、その要因を探ったものである。研究の結果、各国における社会内処遇への関心の高まりは異なる背景を有しており、韓国では社会防衛的側面が、台湾では過剰収容対策の側面が、日本では社会内で有効な処遇を展開することによる再犯防止が目指されていることが判明した。その結果、各国が力点を置く社会内処遇の内容にも違いがみられるものの、犯罪者の社会復帰のための有効な働きかけとして行われるべきことには共通性がみられることも分かった。以上の分析視点に基づいて、近時の日本の社会内処遇の諸問題について各論的な検討を行った。平成26年度の研究成果は以下の通りである。第1に、日本、台湾、韓国のそれぞれにおける現在最も特色のある社会内処遇制度について、アジア犯罪学会にてNew Movement of Community-Based Treatmentと題するセッションを持ち、研究報告を行った。具体的には日本における刑の一部執行猶予制度、台湾における執行猶予制度、韓国における性犯罪者の社会内処遇制度についての報告が行われた。その結果、各国とも再犯防止の要請が強まると同時に社会内処遇制度への関心が高まっているが、具体的な制度への表れ方に相違が見られることが明らかになった。韓国においては長期間の電子監視などかなり厳しい政策が採られており、ポピュリズムの色彩が強く、台湾においては拘禁人口を減らすことが社会内処遇に期待されている結果、裁判官主導で治療命令や無償労働など様々な条件が執行猶予に付されるようになっている。それに対して日本では、一部執行猶予は再犯防止目的よりも犯罪の重さに対応した制裁の一種としての性格を前面に出しており、担い手の意識にも変化が見られないが、今後の運用次第で制度の性格が変容しうるという不透明な状況にある。第2に、更生緊急保護事前調整モデルや一部の検察庁で進められている入口支援の現状、社会貢献活動の準備状況、窃盗累犯者への処遇プログラムなど、先進的な社会内処遇の取り組みについて実務家に対するインタビュー調査を実施した。第3に、現時点までの研究成果を踏まえて論文の執筆を行った。2015年度は、以下のように国内外での調査及び研究報告、研究成果の公表を行った。第1に、国内調査として、更生保護と地域社会の関係にスポットをあてて、かつて国立の更生保護施設である自立更生促進センターの設置時に住民の反対運動が起き、現在も民間の更生保護施設の移転建替えに絡み住民の反対運動が起きている福島県の実情について調査を行った。あわせて、就労支援、社会貢献活動、地域生活定着支援、薬物プログラムの実情など更生保護を取り巻く課題についても広く調査を実施した。第2に、国外調査として、台湾における実情の調査を行った。台湾では量刑データベースの整備が進んでおり、統一的な指針の下で、社会内処遇を積極的に活用していこうとする姿勢が見られた。また検察段階でも条件付き起訴猶予が活用されていることが分かった。しかしながら、遵守事項設定の合理性などなお課題も残っている。第3に、第1の調査を踏まえ、日本犯罪社会学会学術大会にて、テーマセッション「更生保護と地域社会」を企画した。研究代表者・研究協力者に加えて、福島保護観察所で建て替え問題の実務に当たってこられた実務家及び、福祉施設の地域コンフリクトについて研究している社会福祉の研究者に報告を依頼し、実情に即した議論を行うことができた。これに関する研究成果は、『日本犯罪社会学会第42回大会報告要旨集』誌上にて公表することができた。第4に、2014年度からの調査を踏まえて、研究成果の公表を行った。特に、近時注目されているものの理論的解明が進んでいない社会復帰支援のあり様に焦点を当てて、『龍谷大学矯正保護総合センター研究年報』誌上において特集「刑事司法におけるソーシャル・インクルージョンの現段階」を企画し、論文を執筆した。2015年度は運用が開始された社会貢献活動について重点的に調査研究を行うことを予定していたが、社会貢献活動については、各地において様々なやり方が試行的に行われている段階であったため、評価を行うのは時期尚早と考えて、社会内処遇の基盤たる地域社会との協力関係に重点を置いて研究を実施した。地域社会から理解を得て、良好な協力関係を築くことは、どのような社会内処遇を実施するうえでも前提となるべき事柄である。にもかかわらず、従来研究が手薄な分野であった。その分野について、実務家とも協同しながら研究を進めることができたのは大変貴重な経験であるとともに、本研究を実施していくに当たって重要であったと考えている。第1に、国外調査として台湾の社会内処遇の実情について調査を実施した。その結果、台湾では条件付執行猶予や緩起訴と呼ばれる条件付起訴猶予の運用が近時盛んになっているものの、その背景には社会の厳罰化要求に立法や司法が呼応した結果、刑事施設の過剰収容状況が深刻化しており、その緩和としてダイバージョンが試みられている点で、再犯防止のための有効性の観点が前面に出ている日本の社会内処遇の動向とは背景を異にしていることが確認された。また、社会内処遇の担い手として宗教的背景を有する民間団体が活躍しており、成果を上げていることが確認された。以上の点をはじめとして、日本との比較のうえで有用な示唆が得られた。第2に、国内調査として、更生保護施設及び自立更生促進センターの訪問調査を実施した。

その結果、民間の更生保護施設の中には、地域と良好な関係を築きつつ、地域社会に果たす説明責任の内容を限定することにより、幅広い対象者を受け入れているところがあることや、国立施設である自立更生促進センターは、決して再犯の危険性が高いという理由で民間の更生保護施設では引き受けられない対象者を引き受けているわけではなく、自立的な生活を送ってもらうことを基本とする民間施設では対応が難しいようなきめ細かな対応を必要とする対象者を引き受けていることが判明した。それぞれに固有の役割を有しているということができる。第3に、研究の取りまとめとして、学会にて研究成果の公表を実施したほか研究論文を執筆した。近時の福祉的支援などの社会内処遇がともすれば本人の自律性を尊重せずに、パターナリスティックな介入となりがちな現象は、刑事司法の文脈での支援に特有の問題であり、意識的に本人の自律性を尊重する枠組みを構築する必要性が高いことを指摘した。本研究は、東アジア諸国において、犯罪者の社会内処遇への関心が高まっていることに着目し、その要因を探ったものである。研究の結果、各国における社会内処遇への関心の高まりは異なる背景を有しており、韓国では社会防衛的側面が、台湾では過剰収容対策の側面が、日本では社会内で有効な処遇を展開することによる再犯防止が目指されていることが判明した。その結果、各国が力点を置く社会内処遇の内容にも違いがみられるものの、犯罪者の社会復帰のための有効な働きかけとして行われるべきことには共通性がみられることも分かった。以上の分析視点に基づいて、近時の日本の社会内処遇の諸問題について各論的な検討を行った。交付申請書に記載した内容のうち、学会報告と国内調査については計画通り実施することができた。内容面においても各国の社会内処遇制度の特色とその背景についての基礎的な知見を収集し、情報を共有することができた。他方で予算の都合や、劇的な変化を見せる国内状況の調査を優先したことなどにより、韓国調査を実施することができなかった。ただし韓国の状況は研究協力者の協力を得て、常時知りうる状況にあり、研究は概ね順調に進展していると評価しうると思われる。2016年度は最終年度に当たるとともに、刑の一部執行猶予制度の施行が開始される。この制度は日本の新しい社会内処遇のなかで最も重要なものである。あらかじめ予定した執行刑期が満了すると、自動的に社会内処遇に切り替わるという制度は、これまで経験したことのないものである。対象者としても、従来のように必ずしも社会内処遇が適した人物を選別して対象とするということが難しい面がある。この制度の運用のあり方次第では、社会内処遇のあり方が大きく変容することにもなりかねない。そこで刑の一部猶予制度を中心に、近年の更生保護において力を入れられている施策について総合的な評価を行うことにより、研究の取りまとめを行う予定である。刑事法今後も情報交換を密にして、各国の制度の比較を実施していく。留意点としては、どうしても自国の制度については細部に目が行ってしまい、制度の特色が不明確になりやすいため、国内向けの分析と国外向けの分析を意識的に切り分けて行うことが重要だと考える。
マイクロMRIによるアルツハイマー病病変の検出とそれを指標とした疾患マーカー探索

FSBは、マイクロ磁気共鳴画像診断(MRI)によるアルツハイマー病モデルマウス脳内のアミロイドプラーク蓄積をin vivoで撮像する際に用いるシグナル増強剤である。本研究において、FSBをモデルマウスに投与することにより、プラーク蓄積量が約半分に抑えられていることが明らかとなった。さらにモリス水迷路により記憶・学習能力を評価した結果、FSB投与群ではプラットフォームへの到達時間及び泳動距離ともに改善された。このように、FSBには病理変性のみならず、記憶・学習能力という機能面においてもアルツハイマー病の治療効果を有することが示唆された。高磁場マイクロMRIを用いて生きたままのアルツハイマー病モデルマウスの脳を経時的に撮像する予備実験として、アミロイドプラーク検出プローブであるFSBについて、アミロイドプラークへの影響や投与後の残存性を検討した。FSBを変異型APPトランスジェニックマウスへ2週間間隔で6回、腹腔内投与し、摘出した脳について組織化学的検討をおこなった。最後のFSB投与から3週間後に検討を行ったが、FSBが脳内に残存し、プラークへ結合していることが蛍光顕微鏡下で認められた。次いで抗アミロイド抗体を用いてアミロイドプラークについて定量をおこなったところ、プラークが約半分に減少していることが明らかとなった。この結果はFSBにプラーク形成に対する抑制作用があることを示しており、診断薬と治療薬の2つの効果があると考えられた。一方で、今回予定していた病理変性の経時変化の追跡にFSBを用いると、プラーク形成に影響を与える可能性があることが懸念されるため、FSBを用いずにMRI撮像をおこなう必要があると考えられた。また、撮像対象である変異型APPトランスジェニックマウスの組織学的解析をおこない、平均的なアミロイド斑出現時期を特定した。同時に、当研究室で新たに作製した変異型プレセニリンノックインマウスを変異型APPトランスジェニックマウスへ交配し、このマウスについても組織学的解析をおこなった。その結果この二重の変異を有するマウスは、既存の変異型APPトランスジェニックマウスよりも早い時期にアミロイドプラークが形成されることが認められた。このマウスを用いれば、より早い時期にMRIによる病理変化の検出がおこなえると期待されたので、引き続き繁殖をおこなっている。当研究の当初の計画は、高磁場マイクロMRIおよびアミロイドイメージング用撮影増強剤であるFSBを用いて、アルツハイマー病モデルマウス脳内の病理変性を経時的に撮像し、疾患マーカーの探索を行うというものであった。しかし昨年度に報告したように、FSBにアミロイドプラーク形成の阻害作用があることが明らかとなったため、経時的なFSB投与による病理変性への影響を無視できず、当初の目的には適さないと考えられた。しかし一方では、この化合物にアルツハイマー病様の病理変性に対する治療効果があることが示唆された。そこで今年度は、FSBを投与することによりヒト変異アミロイド前駆体蛋白質トランスジェニックマウスで認められるアルツハイマー病様の記憶障害が改善されるのかを調べた。FSBを、昨年度の実験より短い一ヶ月間、腹腔内へ投与し、モリス水迷路により記憶・学習能力を評価した。その結果、FSB投与群ではプラットフォームへの到達時間及び泳動距離ともに改善された。また、FSB投与群では抗アミロイド抗体で染色されるプラーク面積の減少も再度確認された。このことは、アルツハイマー病画像診断薬の新たな利点であり、今後は他のアミロイドイメージング薬剤にも同様な効果があるか検討すべきであると考えられた。当研究の当初の計画は、高磁場マイクロMRIおよびアミロイドイメージング用撮影増強剤であるFSBを用いて、アルツハイマー病モデルマウス脳内の病理変性の経時的撮像及び疾患マーカーの探索を行うというものであったが、昨年までの報告書でも報告したように、FSBにアミロイドプラーク形成の阻害作用があることが明らかとなったため、経時的なFSB投与による病理変性への影響を無視できず、当初の目的には適さないと考えられた。一方でこのFSBをヒト変異アミロイド前駆体蛋白質トランスジェニックマウスヘ腹腔内投与することにより、アミロイドプラーク蓄積量の軽減のみならず、モリス水迷路により評価される記憶・学習能力障害の軽減が観察され、アルツハイマー病画像診断薬が病理変性や臨床症状の治療効果を有することが示唆されたため、本年度はこれらの結果に基づいて病理染色等の追加試験を行なうと共に、論文の作成をおこなったが、雑誌への掲載までには至らなかった。また、当研究にて新たなアルツハイマー病モデルマウスとして使用する目的で繁殖を行っていた変異プレセニリンノックインマウスについて解析を進めた。その結果、遺伝子発現量が変わらないにも関わらず胎性致死であることであった。

このマウスでは変異プレセニリンはアミロイド前駆体蛋白質の切断活性が低下しているにもかかわらず、ヒト変異アミロイド前駆体蛋白質トランスジェニックマウスとの交配により誕生したマウスにおいてはアミロイドプラーク蓄積が加速することが明らかとなった。これらの結果について、学会にて発表を行なった。
地理学的手法を応用したスポーツ施設経営戦略決定支援システムの開発に関する研究

本研究は,地理学の手法を応用して,スポーツ施設経営に有用なデータの獲得,分析,活用のための方法を提示することが目的である.具体的には,1.「生活活動調査」の手法により,スポーツ施設利用行動の特殊を明らかにする.2. GISの利用により,(1)で得られたデータも含めて,スポーツ施設経営に有効なデータ分析及び視覚化の方法を提示する.の2点を課題としている.1に関しては,都市郊外に立地するフィットネスクラブ利用者の「利用時間」,「利用時の立ち寄り先」,「利用時の交通手段」に関するアンケート調査を行った.分析の結果,利用者の90%以上が自動車を利用していることがわかった.また,利用者の半数は,往復ともに自宅とクラブの間を寄り道せずに通っていることがわかった.活動日誌を利用した生活時間調査については,調査対象者の協力を得られなかったために実施できなかった.2に関しては,東京23区内のフィットネスクラブ,公営総合体育館,公営プールの所在地,施設構成,利用料等のデータを収集し,番地レベルのジオコーディングによって,GISソフトの地図上に表示できるようにした.これによって,競合する施設の状況が容易に把握できるようになった.また,フィットネスクラブ利用者の入退会状況や,利用状況に関するデータを,地図上に表現するシステムを現在開発中である.このシステムによって,施設におけるエリアマーケティング活動の成果を視覚的に確認することができる.本研究は、地理学の手法を応用して、スポーツ施設経営に有用なデータの獲得、分析、活用のための方法を提示することを目的としている。具体的には、1.「生活活動調査」の手法により、スポーツ施設利用行動の特徴を明らかにする。2.GISの利用により、(1)で得られたデータも含めて、スポーツ施設経営に有効なデータ分析及び視覚化の方法を提示する。の2点を課題としている。1に関しては、本年度に予備調査として、都市郊外に立地するフィットネスクラブ利用者の「利用時間」、「利用時の立ち寄り先」、「利用時の交通手段」に関するアンケート調査データの分析を行った。分析の結果、利用者の90%以上が自動車を利用していることがわかった。また、利用者の半数は、往復ともに自宅とクラブの間を寄り道せずに通っていることがわかった。2に関しては、東京23区内のフィットネスクラブ、公営総合体育館、公営プールの所在地、施設構成、利用料等のデータを収集し、番地レベルのジオコーディングによって、GISソフトの地図上に表示できるようにした。本研究は平成10年度までの継続課題であり、10年度には、上記の1に関しては生活活動調査を実施すること、2に関しては、商圏分析や経営戦略の決定に役立つように、スポーツ施設データの適切な視覚化の方法を確立すること、を予定している。本研究は,地理学の手法を応用して,スポーツ施設経営に有用なデータの獲得,分析,活用のための方法を提示することが目的である.具体的には,1.「生活活動調査」の手法により,スポーツ施設利用行動の特殊を明らかにする.2. GISの利用により,(1)で得られたデータも含めて,スポーツ施設経営に有効なデータ分析及び視覚化の方法を提示する.の2点を課題としている.1に関しては,都市郊外に立地するフィットネスクラブ利用者の「利用時間」,「利用時の立ち寄り先」,「利用時の交通手段」に関するアンケート調査を行った.分析の結果,利用者の90%以上が自動車を利用していることがわかった.また,利用者の半数は,往復ともに自宅とクラブの間を寄り道せずに通っていることがわかった.活動日誌を利用した生活時間調査については,調査対象者の協力を得られなかったために実施できなかった.2に関しては,東京23区内のフィットネスクラブ,公営総合体育館,公営プールの所在地,施設構成,利用料等のデータを収集し,番地レベルのジオコーディングによって,GISソフトの地図上に表示できるようにした.これによって,競合する施設の状況が容易に把握できるようになった.また,フィットネスクラブ利用者の入退会状況や,利用状況に関するデータを,地図上に表現するシステムを現在開発中である.このシステムによって,施設におけるエリアマーケティング活動の成果を視覚的に確認することができる.
炭化水素プラズマ中の高次ラジカル・イオン制御による機能性膜の堆積法の開発研究

研究代表者は,炭化水素のプラズマを用いたアモルファス炭素膜の成膜プロセスにおいて,分子量の大きいラジカルやイオン(高次のラジカル・イオン)の反応も重要であることを明らかにしてきた。そこで,ベンゼンプラズマを生成し,その成膜過程を多重内部反射赤外吸収分光法を用いたその場・実時間計測により調べた。プラズマ中でフェニルラジカルが形成され,基板に吸着する際にはすでに吸着したフェニルラジカルと互いの二重結合を単結合にして吸着する反応が見られた。基板に負バイアスを印加し,イオン成分を基板に引き込むと,付加反応は見られるものの,基板上のフェニルラジカルは分解されアルカン成分に変化することも分かった。炭化水素ガスを用いたプラズマ化学気相法(PECVD)による炭素系膜の堆積では、CH3など低分子量(低次)のラジカル・イオン等だけでなく、高分子量(高次)の化学種も重要となる。そこで、プラズマ中で生成される高次のラジカル・イオンの種類、それらの基板上での反応を詳細に調べる。ここで得られた知見を用いて次の項目を明らかにすることを目的とする。分子自体で機能を持つ原料分子の持つ特性を残したままの高次のラジカル・イオンの生成法を確立する。さらに、炭素系膜堆積を行う際の最前線となるプラズマ-固体表面相互作用を詳細に調べ、膜堆積中でラジカルの構造・化学結合状態の変化を明らかにする。原料分子の主要な官能基や構造を保ったままで、さらに電気的特性を阻害する欠陥等の存在しない膜堆積法を確立する。多重内部反射赤外吸収分光法を用いたプラズマ反応診断が可能なチャンバーの装備を行い,プラズマ化学気相堆積中の表面反応の診断を行えるようにした。また,堆積速度を堆積された膜の膜厚から求めた。高分子の主要な要素となる2重結合,ベンゼン環をもつ基本となる分子であるエチレン・ベンゼンなど比較的低分子量の分子の膜堆積過程を,メタンによる膜形成と比較して調べた。その結果,次のことを明らかにできた。供給する原料分子の流量が同じならば,原料分子中の炭素原子の数が多いほど堆積速度は増大するとともに,原料分子中の炭素の2重結合の数が多いほど堆積速度は増大する。ベンゼン分子を原料に用いた場合,堆積初期には分子中のベンゼン環を壊すことなく堆積されるが,堆積時間の経過とともに壊れていく。これは,膜に水素ラジカルやイオンが到達し,それらと反応することでベンゼン環は壊れると考えられる。それゆえ,プラズマ中の水素ラジカル・イオンの密度を下げることで,ベンゼン環が壊れることなく膜化できると考えられる。炭化水素ガスを用いたプラズマ化学気相法(PECVD)による炭素系膜の堆積では、高分子量(高次)の化学種も重要となるはずであるが,これまでは低分子量のラジカルで成膜プロセスを考えられることが多かった。そこで,プラズマ中で生成される高次のラジカル・イオンの種類、それらの基板上での反応を詳細に調べることを目的とした。反応では特に,膜堆積を行う際の最前線となるプラズマ-固体表面相互作用を詳細に焦点をあて,膜堆積において,どのようにラジカルの構造や化学結合状態の変化していくかについて明らかにする。そのために,これまで開発してきた,堆積中のプロセスを「その場」「実時間」で計測できる多重内部反射赤外吸収分光法を用いて,反応計測を行った。そこで,高分子の基本構造となるベンゼン環に注目し,ベンゼン環が1個のベンゼン分子,ベンゼン環が2個連なるナフタレン分子を原料としたプラズマ化学気相堆積プロセスについて,調べた。特に,ベンゼン分子については,水素を重水素置換した原料も用いて,詳細なる解析を行った。ベンゼン分子は,分子構造を壊さずに吸着するモードがある。さらに,吸着開始の初期には分子構造を壊さずにランダムに吸着するものの,吸着が進みベンゼン分子で膜表面が覆われるにつれ,膜中の炭素の2重結合と気相から供給されたベンゼン分子が吸着し,膜中の2重結合の密度を減少させるモードがあることが分かった。さらに,重水素化されたベンゼン分子と通常のベンゼン分子との比較より,ベンゼン分子中の炭素ー水素結合の切断,その他の炭素ー炭素結合の切断の割合について検討できることを示した。ナフタレン分子による成膜プロセスについてもデータ収集を行っている。アモルファス炭素膜はすでに実用化されているにもかかわらず,成膜過程について不明な点が多く,それぞれの用途に合わせて成膜方法・成膜条件を最適化して使っているという現状である。それゆえ,医療応用,電子デバイスなどの精密さ・確実さが要求される分野への応用には難しい。

これまで研究代表者はその膜の成長過程を調べてきて,その中で,炭化水素のプラズマ中で生成される炭素の2量体やそれ以上の分子量を持つ高次ラジカルやイオンの挙動が重要であることを明らかにしてきた。そこで,本研究では高次ラジカルやイオンの成膜に至る反応過程を明らかにすることを目的にした。そこで,プラズマ中の成膜過程をその場・実間計測ができる多重内部反射赤外吸収分光法を用いて調べた。さらに,それらをうまく使って,原料となる分子の機能を壊さないで成膜し,分子自体の機能を併せ持つ膜を形成するに必要なプラズマ化学気相堆積の制御法を検討した。まず注目したのが,有機分子の基本となる炭素の二重結合をもつエチレンやベンゼン分子である。これらの分子からプラズマ中で水素の解離をさせたラジカル・イオンを生成させ,膜の形成過程を調べた。その結果,ラジカルの構造を保ったままラジカル中の炭素の二重結合部を使った付加反応による膜堆積が生じていることが分かった。さらに,分子量をさらに大きくしてナフタレン等をプラズマ化して反応を調べたところ,分子量が大きくなると蒸気圧が低くなり成膜過程が安定しないことから,ベンゼン程度の分子量がアモルファス炭素膜の成膜には重要であることが示唆された。さらに,ナフィオンに代替可能なプロトン分離膜の性質を持つアモルファス炭素膜の堆積を目指してチオール基やスルホ基を有する膜の成膜およびそれらの官能基とプラズマの安定性を調べた。それらの官能基と炭素との結合状態,すなわちCーS結合が膜形成に重要であることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ科学26年度が最終年度であるため、記入しない。高分子の基礎となるエチレン分子やベンゼン分子を用いた膜堆積過程のプラズマ反応解析に成功した。基板の電気的状態が浮遊電位から負電圧を印加した場合についても,反応解析を行うことができた。今後ナフタレン等のより分子量の大きい分子を原料とした場合の反応解析を行っていく礎が構築できたと考えられる。高分子の基礎となるベンゼン分子を用いた膜堆積過程を詳細に反応解析に成功し,反応モデルを構築できた。さらに,ベンゼン環が2個連なるナフタレン分子の堆積過程についてもデータ取得に成功し,反応解析についても成功しつつある。ナフタレン等のより分子量の大きい分子を原料とした場合,スルホン基をもつ分子を原料とした場合にプラズマ反応解析を効率的に行っていく。そのため,物品の購入を急ぐ。ベンゼンの反応モデルを専門家を説得できるゆるぎないものとする。さらにナフタレンの反応モデルを構築する。さらに高分子とプラズマの反応解析を行い,高分子量のラジカル・イオンと固体表面の相互作用に関して,明らかにいていきたい。研究に使用する反応解析装置をもう一台増して,効率的な実験の遂行を目指す。高分子原料を真空チャンバー内に導入させることが難しく,試行錯誤で対応したため,時間がかかった。さらには,赤外分光光度計やマニュプレータ・チャンバーや真空ポンプなどの装置の故障などの課題が生じた。高分子原料を真空チャンバーに導入する蒸着装置の購入のほか,真空装置の大幅な修理のため,真空部品,真空ポンプの購入などで対応する。
糖尿病患者のセルフケア行動促進を目的とした心理学的介入プログラムの開発

本研究では,増加の一途をたどり対策が急務とされている2型糖尿病患者を対象とし,患者のセルフケア行動の遂行を阻害する要因として,患者の抑うつ・不安と治療に対する考え方の特徴を明らかにすることを目指した。さらに,そうした阻害要因がどのように影響しあい,食事療法や運動療法,薬物療法などの各種セルフケア行動のノンアドヒアランスが生じているのか,各変数間の関連性について検討することが目的であった。今年度は,まず前年度に作成した質問紙の信頼性・妥当性を検討し,使用可能な測度の精緻化を行った。その結果,食事療法・運動療法・薬物療法に共通するノンアドヒアランスを生じさせる認知変数として「めんどうだ」「好きなようにしたい」など怠惰的認知が存在することが明らかになった。加えて,食事療法では「好きな物を食べたい」「お酒が飲みたい」など特定の嗜好品を摂取したい欲求認知,つまりよろしくないとされているものに対する接近欲求的な認知が生じていた。一方,運動療法では「時間がない」「汗臭くなるのはいや」など運動を実施する際の制約となる要素を想起する認知,つまり回避的な認知が生じており,セルフケア行動の種類による認知の差異が明らかになった。またそれぞれに十分な信頼性・妥当性が示された。次に,当該尺度を用い,糖尿病セルフケア行動に対する考え方と患者の抑うつ・不安やセルフケア行動との関連性について検討を行った。その結果,糖尿病患者の抑うつ・不安が高いほど怠惰的認知が生じやすくなり,その結果,セルフケア行動が阻害されノンアドヒアランスが生じやすくなることが示された。なお,現時点で公表に至っていないが,以上の結果を論文化し投稿する予定である。糖尿病患者のセルフケア行動を促進させるためには,認知行動的アプローチによる主要構成要素を含めた介入が有効であることがこれまでの先行研究で明らかにされてきた。一方で,患者のセルフケア行動の遂行は,依然,日常生活において十分に達成されていないのが現状である。これまでの先行研究では,糖尿病罹患に伴う患者の精神的負担や感情の調節が重要であること,糖尿病患者はうつ病・不安障害の罹患率が高いことが指摘されている。しかし,患者の感情とセルフケア行動に関する実証的な検討は不十分であった。そのため,本研究では糖尿病患者のセルフケア行動の促進を目的とした心理学的介入プログラムの開発をめざす。本年度は糖尿病治療に対する考え方を明らかにすることを目的としたアセスメントツールの開発に取り組んだ。主に,2型糖尿病患者のセルフケア行動促進に関する国内外の先行研究をレビューし,セルフケア行動を阻害させる患者の治療に対する考え方(認知)の特徴について検討した。さらに,調査研究を行うための研究フィールド開拓のため,地域での講演会等で生活習慣と認知行動療法に関する講演会を開催し,糖尿病療養指導にあたる専門家や地域で自活している患者との意見交換を行った。その結果,治療への否定的な考えが患者の日々のセルフケア行動を阻害しているとともに,疾患受容が重要であると考えられた。一方で,調査フィールドの確保に苦慮し,本調査の実施にまで至らなかったため,データ収集方法について再度検討しつつ進めていくことが今後の課題である。調査フィールドの確保に苦慮し,本調査の実施にまで至らなかったため,やや遅れていると考えられる。今後はデータ収集方法について再度検討しつつ進めていく必要があると考える。糖尿病患者のセルフケア行動促進のためには,認知行動的アプローチによる主要構成要素を含めた介入を行うことが有効であるとこれまでの先行研究で示されてきた。しかしながら,糖尿病患者数は増加の一途を辿っており,患者の日常生活においてセルフケア行動が十分に遂行されていない現状が依然としてある。こうした背景には,糖尿病罹患に伴う患者の精神的負担や感情調整が必要であること,糖尿病患者はうつ病や不安症の合併率が高いことが指摘されていた。そこで申請者は糖尿病患者の抑うつ・不安,治療負担感など,患者が糖尿病やその治療に対して抱くネガティブな感情がセルフケア行動の遂行を阻害することを明らかにするとともに,そうした阻害要因を改善することのできる介入研究を行うことを目的とした実証的な研究を行うこととした。本年度はアセスメントツールの開発を行った。地域で自活している20代60代の成人を対象にセルフケア行動を阻害させる患者の考え方(認知)を自由記述で回答を求めた。その結果,健康的な食事(食事療法)に対しては「明日からすればいい」といった回避的な認知や「おいしい物を食べたい」「その時の思いのままに食べたい」などの食欲に対する肯定的認知が抽出された。また健康的な運動(運動療法)に対しては,「運動する時間がない」「きっかけがない」などの先行刺激の枯渇,「息が切れるのが辛い」「通勤ラッシュがいや」などの行動遂行後の嫌悪状態からの回避,「すぐ結果が出ない」などの長期的結果への諦めなどが抽出された。しかしながら,有効回答者数が少なく,今後更に調査対象者を増やして尺度の精緻化を図る必要があると考えられる。また,調査フィールドの確保が依然として問題であり,今年度はWeb調査等を考慮し,調査の迅速かつ効率的な実施についても検討していく必要があり,課題であると考えられる。調査フィールドの確保が依然として問題であり,十分な調査人数に達していない。次年度はWeb調査等を考慮し,調査の迅速かつ効率的な実施についても検討していく必要があると考える。