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夏目漱石におけるアジアとヨーロッパ--漱石文庫資料による再検討

夏目漱石の中国・朝鮮(韓国)を中心とするアジア観およびヨーロッパ観については、中国・朝鮮(韓国)への漱石の視線の背景にぬぐいがたく存在する帝国主義・植民地主義的発想の存在をみる見解や、それと連関して、イギリスを中心とするヨーロッパに対する相対化が不十分であったとする見方が、ほぼ通説化していた。本研究は、漱石の作品・日記・書簡等を分析して通説とは異なる読みを提示するだけではなく、その読みを裏付けるために東北大学附属図書館の漱石文庫資料を調査して、新たな資料を加えて考察し、従来の見解の誤りを訂生して、漱石のアジア観、ヨーロッパ観について従来とは異なる展望をひらいた。夏目漱石のアジア観、ヨーロッパ観については、従来の大方の見方は、漱石はヨーロッパを相対化する視座を有していたものの、アジア--中国・朝鮮に対しては帝国主義・植民地主義の枠組からの発想を脱することができなかった、そしてそれが漱石の限界であったとするものであった。本研究は漱石の作品・日記・書簡等に限らず、東北大学蔵漱石文庫の資料を検討し、「渡航日記」「滞英日記」等諸資料を調査・研究することを中心に、漱石のアジア観、ヨーロッパ観に再検討を加え、ほぼ通説化しつつ見解とは異なる漱石像を再構築することを目的とした。本研究は、漱石のアジア観とヨーロッパ観を連関させて並行的に検討するものであった。平成22年度は、漱石のアジア--中国・朝鮮(韓国)観を重点的に研究するために、漱石文庫の資料のうち「朝鮮写真帖」「朝鮮歴史地理第二(歴史調査報告第二)」等の朝鮮・満洲等に関する諸資料の調査・研究を重点的に行うこととし、その結果を踏まえて漱石の作品・日記・書簡等との比較検討を行い、総合的に漱石のアジアー中国・朝鮮(韓国)観について解明しようとした。またそれに加えて、ヨーロッパ観に関わる資料である「渡航日記」の漱石全集未収録部分の撮影による資料収集も行った。ただ、貴重書扱いの漱石関係資料の撮影には高額の費用を要するために、予定していた資料の全てを撮影することができず、次年度以降に残りの部分の調査・撮影を行うこととした。また、漱石のアジア観、ヨーロッパ観を考察する上での前提となる、近代日本における〈弱者〉と〈加害者〉の関係、近代における〈歴史〉と〈弱者〉の問題についての文学作品の分析・検討を併せて行い、その成果の一部を海外における学術講演会、海外の大学発行の学術雑誌等で発表した。夏目漱石のアジア観、ヨーロッパ観については、従来の大方の見方は、ロンドン留学の体験を経て漱石はヨーロッパを相対化する視座を有していたものの、アジア-中国・朝鮮に対しては帝国主義・植民地主義の枠組からの発想を脱することができなかった、そしてそれがその時代の日本人としての漱石の限界であったとするものであった。本研究は、漱石の作品・日記・書簡等に限らず、東北大学蔵漱石文庫の資料を検討し、「渡航日記」「滞英日記」等諸資料の漱石全集未翻刻部分の記事を調査・研究することを中心に、漱石のアジア観、ヨーロッパ観に再検討を加え、ほぼ通説化しつつある上記のような見解とは異なる漱石像を再構築することを目的とし、そのアジア観とヨーロッパ観を独立的に検討するだけではなく、連関させて並行的に検討し、さらに総合するものであった。平成23年度は、これまでに収集した「朝鮮写真帖」等のアジア資料と「渡航日記」「滞英日記」等のヨーロッパ関係資料の分析に加えて、未収集であった「韓国鉄道線路案内」「南満洲写真大観」「紅参専売及人参税法規類纂」「極東の外交」等の朝鮮・満洲等に関する諸資料とそれへの漱石の書き入れの調査・研究を重点的に行うことを予定していたが、東日本大震災による図書館の被害の復旧を待って調査と資料の撮影を行ったため、収集資料はその一部にとどめ、イギリス留学中に漱石が訪れた博物館・美衛館の図録等の一部の撮影による資料収集と分析、これまでに収集してきた資料の分析と検討を中心に行った。なお、その成果の一部は、平成24年4月に入ってのものではあるが韓国の釜山で開催された韓国日本研究総連合会(4学会)の学術大会におけるシンポジウムで漱石のアジア観を中心に報告し、またその国家観の背景にある人間観・価値観については、平成23年12月に刊行された一般誌の漱石特集(仁平道明・前田智彦共編)で公表した。夏目漱石のアジア観、ヨーロッパ観について、従来の大方の見方は、ロンドン留学の体験を経て漱石はヨーロッパを相対化する視座を有してはいたものの、アジアー中国・朝鮮(韓国)に対しては帝国主義、植民地主義の枠組みからの発想を脱することができなかった、そしてそれがその時代の日本人としての漱石の限界であったとするものであった。

本研究は、漱石の作品・日記・書簡等に限らず、東北大学蔵漱石文庫の資料を検討し、「渡航日記」「滞英日記」等諸資料の漱石全集未翻刻部分の記事及び諸資料を調査・研究することを中心に、漱石のアジア観、ヨーロッパ観に再検討を加え、ほぼ通説化しつつある上記のような見解とは異なる漱石像を再構築することを企図した。研究計画の最終年度にあたる平成24年度は、資料の未収集部分の補充をはかり、またこれまで収集した資料の分析をさらにすすめ、漱石のアジアー中国・朝鮮(韓国)観に関する調査・研究の成果と、漱石のイギリスを中心とするヨーロッパ観に関する調査・研究の成果の総合をはかる研究を行った。その研究によって、従来の見方とは異なる漱石のアジア観、ヨーロッパ観を明らかにし、明治の知識人の代表としての漱石について、帝国主義・植民地主義の枠内での発想しか持ち得なかったという大方の見方を修正し、日本における漱石の評価のみならず、国際的に高い関心を寄せられている夏目漱石について、特に韓国、中国等アジアの研究者の多くがとっている見方を修正し、漱石における帝国主義・植民地主義と関わりについての妥当な見方を示すことができたと考える。なお平成24度は、上記のような状況にある海外の研究における漱石についての誤解を解き、研究成果を国外に発信するために、韓国、中国、台湾で開催された国際シンポジウム、講演会等で、当該テーマによる発表・講演を行った。「研究実績の概要」にも記したように、漱石文庫が収められている東北大学附属図書館に、昨年春の東日本大震災で大きな被害があり、そのため調査、資料収集とその収集資料の分析・検討に遅れが生じた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の災害による調査の遅れを回復するために、東北大学附属図書館漱石文庫の調査・資料収集の回数を増やすとともに、その資料の整理を依頼する人数も増やし、分析・検討のための準備作業の効率化をはかることとする。また3年の研究期間の最終年度にあたる本年度は、その成果の公表により積極的に努めることとし、その成果の国際的な意義を考慮して、海外での成果発表を行うこととしたい。(平成24年秋には、漱石のアジア観と深く関わる、中国の旧満洲地域である吉林省の大学で開催される講演会での公表と中国の研究者との討論・検討を予定している。)24年度が最終年度であるため、記入しない。
バレー間散乱による走行遅延を抑制した共鳴トンネル構造を持つテラヘルツ発振素子

テラヘルツ周波数帯光源のキーデバイスである共鳴トンネルダイオード(RTD)を用いたテラヘルツ発振器において、素子の高周波化を行うためには、空乏層に高い電圧が印可されていることによって起こるΓ-Lバレー間散乱を抑圧することが必要である。そのため、今年度スパイクドーピング構造を持つRTDと、極薄バリアと傾斜エミッタを持つRTDに関して研究を行った。スパイクドーピング構造を持つRTDでは、コレクタ側スペーサ層に濃度の異なるスパイクドーピングを持つRTD発振素子を作製し、発振特性を測定した。測定より、スパイクドーピングの濃度が上昇すると、RTDの容量が大きくなってしまうが、空乏層の電界が緩和されΓ-L散乱は抑圧出来きることが分かった。スパイクドーピングの濃度がおよそ2x10^<18>cm^<-3>の時最適となり、その基板により、898GHzまで発振周波数が向上出来た。上記構造ではRTDの容量が大きくなってしまうため、新たに、極薄バリアと傾斜エミッタを持つRTDを提案し、発振素子を作製した。傾斜エミッタにより動作点の電圧が下がり、空乏層にかかる電界が小さくなるため、Γ-L散乱の抑圧ができ走行時間が短縮される。さらに薄膜バリアによりトンネル時間も短縮される。この構造を持つ発振素子により室温電子デバイスでは最高周波数の951GHzの基本波発振を達成した。さらなるRTDのデバイス面積の縮小により、1THzを超える発振が期待できる。
TDT/S-TDT法を用いた慢性関節リとマチの原因遺伝子解析

本研究計画は「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」に従い立案し、「東京女子医科大学・遺伝子解析研究に関する倫理審査委員会」において平成13年12月に承認され、平成15年2月末の段階で106家系260名のDNA試料の収集を終えた。収集済みのDNA試料のみでは検定力が不充分なため、これを補う目的で患者対照研究の準備を進めた。患者試料として当施設で収集済みの約1300例、対照試料として別プロジェクトで収集した健常成人約1000例を使用することとし、倫理審査会の承認を得た。SNP解析に用いる手法にはTaqMan法に基づくAssays-on-Demand、SNP Genotyping Products(アプライドバイオシステムズ杜)を選択し、低コストかつハイスループットのタイピングを行った。解析手法として、伝達不平衡テストには不完全家系の解析により適したTRANSMITプログラムを用い、患者対照研究にはカイ二乗検定を用いた。また必要に応じ、マンテルヘンツェル法によるメタ解析も使用した。理化学研究所より関節リウマチの疾患感受性遺伝子として報告されたPAD14、SLC22A4、RUNX1について独立試料を用いた追試を行った。PAD14についてはイギリスから追認不可能との報告が出ていたが、患者対照研究及びイギリスの結果を合わせたメタ解析で有意な結果が得られ、真の疾患感受性遺伝子であることが示唆された。SLC22A4、RUNX1についてその関連が否定された。同じ遺伝的背景と生活習慣を共有する大規模な独立試料群を用いて追試を行うことは非常に意義がある。新規候補遺伝子としては免疫関連遺伝子を中心に10遺伝子を選択し、40SNPを解析したが残念ながら有意な差は得られなかった。本研究計画は「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針(三省合同指針)」に従い立案し、「東京女子医科大学・遺伝子解析研究に関する倫理審査委員会」において平成13年12月に承認され(許可番号12)、DNAサンプルの収集を開始した。今回の研究背景となる東京女子医大附属膠原病リウマチセンター及び附属青山病院は関節リウマチ(RA)患者が毎月4、5千人訪れる国内屈指のRA診療機関であり、入院期間中には家族が来院することも多い。一般に家系のDNAサンプルは収集が難しく、TDT/sTDTの欠点としてあげられることが多いが、この手法の欠点を克服できる環境にあると言える。当初計画に従い平成14年度はDNAサンプルの収集に専念した。平成14年2月末の段階で106家系226名のDNAサンプルの収集を終えており、予定通り順調なサンプル収集が可能であった。来年度以降遺伝子型のタイピングに移るが、総DNA量に限界があり、貴重な家系サンプルを浪費することを防ぐ目的で、あらかじめ患者対照研究で候補遺伝子を絞り込んだ後にTDT/sTDTを行う2段階での遺伝子解析を予定している。患者対照研究は検出力が高くDNAサンプル収集の容易な点が利点である反面、type II errorの頻発が大きな問題となる。しかし本研究ではtype II errorの少ないTDT/sTDTで確認が可能なため、第一段階である患者対照研究では対照にpopulation controlを用い、有意水準も厳格なBonferroni補正は加えず候補遺伝子の取りこぼしを防止する。DNAサンプルの収集が順調に進行しているため、計画以上の家系数を収集し、解析の検定力を上げることも可能と考えている。平成15年2月末の段階で106家系260名のDNAサンプルの収集を終え今年度から収集済みのDNA試料の一部を用いて遺伝子解析を開始した。しかし収集したサンプル数が予定を下回っているため来年度もDNAサンプルの収集を継続し、一定の解析検定力を確保することに努める。SNP解析に用いる手法には当初直接シークエンス法を予定していたが、TaqMan法に基づくAssays-on-Demand, SNP Genotyping Products(アプライドバイオシステムズ社)を使用することで、より低コストかつハイスループットのタイピングが可能となった。また伝達不平衝テストに用いるプログラムは当初SpielmanらによるTDT/S-TDTの使用を予定していたが、収集した家系は両親が揃わない場合が多いため、不完全家系の解析により適したClaytonによるTRANSMITプログラムを使用することとした。これまでに免疫関連遺伝子を中心に6遺伝子、20SNPを解析したが有意な差は得られていない。また平成15年に理化学研究所より関節リウマチの疾患感受性遺伝子として報告されたpeptidylarginine deiminases typeの追試を行ったが、TRANSMITによっては有意な差が得られず追認不可能であった。今後当施設で作成した発現遺伝子データベースおよび公開されているハプロタイプ情報をもとに効果的な解析対象遺伝子の選定をすすめる。

SNP解析に用いる手法にはTaqMan法に基づくAssays-on-Demand、SNP Genotyping Products(アプライドバイオシステムズ杜)を選択し、低コストかつハイスループットのタイピングを行った。解析手法として、伝達不平衡テストには不完全家系の解析により適したTRANSMITプログラムを用い、患者対照研究にはカイ二乗検定を用いた。また必要に応じ、マンテルヘンツェル法によるメタ解析も使用した。理化学研究所より関節リウマチの疾患感受性遺伝子として報告されたPAD14、SLC22A4、RUNX1について独立試料を用いた追試を行った。PAD14についてはイギリスから追認不可能との報告が出ていたが、患者対照研究及びイギリスの結果を合わせたメタ解析で有意な結果が得られ、真の疾患感受性遺伝子であることが示唆された。SLC22A4、RUNX1についてその関連が否定された。同じ遺伝的背景と生活習慣を共有する大規模な独立試料群を用いて追試を行うことは非常に意義がある。新規候補遺伝子としては免疫関連遺伝子を中心に10遺伝子を選択し、40SNPを解析したが残念ながら有意な差は得られなかった。
T細胞に依存しない新たな補助シグナル分子機能の解明

T細胞補助シグナル分子研究は、T細胞上に発現される補助シグナル分子受容体と抗原提示細胞上に発現されるリガンド分子による抗原特異的適応免疫応答に焦点が当たってきたが、本研究では、免疫細胞ではなく組織細胞上に発現される補助シグナル分子リガンドとランゲルハンス細胞あるいはミエロイド系細胞に発現誘導される補助シグナル分子受容体との結合によるT細胞非依存性の免疫応答への関与に注目し検討することで、補助シグナル分子の新たな機能的役割を明らかにすることを目的とした。プロジェクト1:角化上皮細胞に発現誘導される免疫抑制補助シグナル分子B7-H1(CD274)の機能を明確にする目的で、B7-H1トランスジェニックマウス(Tg)を作成した。化学発癌物質メチルコラントレンにより誘導される早期皮膚炎症と発癌を検討したところ、皮膚炎症はB7-H1:PD-1経路依存性に抑制されたが、上皮発癌率は有意に増加した。B7-H1過剰発現上皮細胞では、上皮間葉移行に関連する接着分子カドヘリンや転写因子発現に変化がおきており、B7-H1による内因性のシグナルが上皮細胞に悪性転化に至る変化を与えた可能性が示された。プロジェクト2:我々が報告したB7-H3の新規受容体Tlt-2は、T細胞におけるTlt2の発現と機能的関与は少なく、マクロファージなどのミエロイド細胞上に恒常的な発現が認められることから、Tlt2の機能を明確にする目的で、Tlt-2欠損マウスの作出に取り組んだ。Tlt-2欠損マウスにいて、胸腺、脾臓、リンパ節、骨髄、腹腔内細胞における免疫細胞構成比に明らかな違いは認められなかった。ヒトにおいては、Tlt-2とB7-H3は結合しないという論文が発表されたが、我々はヒトにおいてもTlt-2とB7-H3は結合し、この結合はマウスと同様T細胞機能増強に働くことを新たに示した。共刺激分子は、適応免疫系の要となるT細胞およびB細胞応答をコントロールしているが、実際の共刺激分子の役割はさらに多様で、局所免疫や自然免疫にも関与している.本研究では、T細胞に依存しない共刺激分子機能に注目し、特に、皮膚角化上皮細胞(KC)に発現誘導される免疫抑制分子B7-H1の皮膚炎症と発癌機構に焦点をあてた.K14プロモーター制御下にB7-H1を強制発現させたB7-H1トランスジェニックマウス(B7-H1tg)では、発癌物質メチルコラントレン(MCA)の皮内投与およびTPA塗布による早期皮膚炎症が明らかに低下していた.この抑制はB7-H1あるいはPD-1に対する中和抗体投与で解除されたことより、B7-H1:PD-1経路依存的な抑制であることが示された.さらに、MCA投与7週後における発癌を組織学的に検索したところ、B7-H1tgは対照群の約3倍の扁平上皮癌(SCC)および基底細胞癌の発生率を示した.B7-H1tgでは、投与7日目の基底細胞に配列の乱れや染色体濃縮などの異型性変化がすでに認められていたことから上皮間葉移行に関連する分子を検討したところ、B7-H1tg-KCおよび-SCCではE-カドヘリン発現の低下が認められ、B7-H1tg由来SCCでは、E-カドヘリン発現に関わる転写因子Slug,Twist発現の有意の増強が認められた.本結果から、KCにおけるB7-H1の過剰発現はE-カドヘリン発現低下により上皮間葉移行を促し、皮膚発癌に影響を与える可能性が示唆された.ヒト腎癌や咽頭癌などにおいてB7-H1発現の強い癌は臨床予後が悪いとする報告があるが、担癌個体におけるPD-1を介した免疫抑制のみならず、癌細胞におけるB7-H1発現自体が内在的に何らかの細胞機能に関わるシグナルを動かし、癌化や悪性度に影響を与えている可能性が示唆された.T細胞補助シグナル分子研究は、T細胞上に発現される補助シグナル分子受容体と抗原提示細胞上に発現されるリガンド分子による抗原特異的適応免疫応答に焦点が当たってきたが、本研究では、免疫細胞ではなく組織細胞上に発現される補助シグナル分子リガンドとランゲルハンス細胞あるいはミエロイド系細胞に発現誘導される補助シグナル分子受容体との結合によるT細胞非依存性の免疫応答への関与に注目し検討することで、補助シグナル分子の新たな機能的役割を明らかにすることを目的とした。プロジェクト2:我々が報告したB7-H3の新規受容体Tlt-2は、T細胞におけるTlt2の発現と機能的関与は少なく、マクロファージなどのミエロイド細胞上に恒常的な発現が認められることから、Tlt2の機能を明確にする目的で、Tlt-

2欠損マウスの作出に取り組んだ。Tlt-2欠損マウスにいて、胸腺、脾臓、リンパ節、骨髄、腹腔内細胞における免疫細胞構成比に明らかな違いは認められなかった。ヒトにおいては、Tlt-2とB7-H3は結合しないという論文が発表されたが、我々はヒトにおいてもTlt-2とB7-H3は結合し、この結合はマウスと同様T細胞機能増強に働くことを新たに示した。
緑のダム機能の水文学的評価に関する研究

森林の持つ洪水緩和機能や渇水緩和機能のことが緑のダム機能と呼ばれている.この概念は特に新しいものではないが,最近,ダム建設の是非に関する議論に際して頻繁に取り上げられ,その評価は研究者,行政,市民を巻き込んだ論争に発展している.本研究は,山林流域と農地造成流域の水文データの比較,針葉樹人工林流域における間伐前後の水文データの比較,針葉樹人工林斜面と自然雑木林斜面における植生と土壌物理性の比較等に基づいて,緑のダム機能の水文学的な評価を試みたものである.森林の持つ洪水緩和機能や渇水緩和機能のことが緑のダム機能と呼ばれている.この概念は特に新しいものではないが,最近,ダム建設の是非に関する議論に際して頻繁に取り上げられ,その評価は研究者,行政,市民を巻き込んだ論争に発展している.本研究は,山林流域と農地造成流域の水文データの比較,針葉樹人工林流域における間伐前後の水文データの比較,針葉樹人工林斜面と自然雑木林斜面における植生と土壌物理性の比較等に基づいて,緑のダム機能の水文学的な評価を試みたものである.1.農地造成流域と山林流域の降雨流出特性の比較検討石川県輪島柳田地区の農地造成流域と山林流域において同定、検証されている長短期流出両用モデルを利用してモデルの運用条件を変えた感度分析を行い、蒸発散量の減少や表層土壌の改変が流況曲線に与える影響について調べた。その結果、農地造成に伴う表層土壌の改変は流況の平準化機能を低下させ、渇水時の流量を減少させること、森林伐採に伴う蒸発散量の減少は年間を通して流出量を増加させることが分かった。このことから、森林には渇水を緩和する効果と渇水を助長する効果の双方が共存していると言うことができる。次いで、全国13地区の農地造成流域と山林流域(農林水産省)を対象とし、これら流域で観測された洪水データ(累加雨量-直接流出量関係)に基づいて直接流出特性を検討した。CN法を適用し、各流域の標準的な乾湿状態でのCN値を求めたところ、同じ地目でも流域ごとにCN値はかなり変動すること、同じ地区で山林・農地造成流域を比較すると、山林流域の方がCN値が小さくなる(直接流出量が小さくなる)場合が多いこと、表層土壌の浸入能が大きいほどCN値が小さくなる傾向が認められるが、浸入能とCN値の関係はかなりばらつきが大きいことが分かった。2.奈良県五条吉野山林流域と島根県東部山林流域における水文観測と植生・土壌調査上記の流域では、研究分担者らによって降水量、流量、水質等の水文観測が実施された。当初、今年度の実施が予定されていた流域斜面での植生調査と土壌調査は、プラントキャノピーアナライザー、冠水型浸入計、土壌三相計等の機器の導入が遅れたため、次年度に実施することにした。なお、今後、水量と水質を同時に扱える流出モデルを試験流域に適用することが予定されているが、同モデルのパラメータ同定のためのツールとして、妥協計画法による流出モデル定数の多目的最適化手法が新たに開発された。1.表層土壌の浸入能と直接流出特性との関係に関する検討昨年度に引き続いて、全国13地区の農地造成流域と山林流域(農林水産省)を対象とし、これら流域で観測された洪水データ(累加雨量-直接流出量関係)に基づいて直接流出特性を検討した。カーブナンバー法を適用して求められた各流域の標準的な乾湿状態でのCN値と、各流域で測定されている冠水型浸入能試験による60分積算浸入量の平均値を対比し、積算浸入量を説明変数、CN値を従属変数とした線形回帰式と予測値の95%信頼区間を示した。その結果、信頼区間の広さから見て、表層土壌の浸入能の大きさだけでは、直接流出量の大小が説明できないことが分かった。加えて、直接流出量が降雨前の乾湿条件に左右されることに注目し、洪水直前流量を乾湿の指標とした累加雨量-直接流出量関係式として、カーブナンバー法の修正式と厳らの提案式を検討し、総雨量と洪水直前流量から、洪水時の総直接流出量がうまく説明できることを明らかにした。特に、奈良県五条吉野山林流域では、比較的密な状態のスギ人工林の斜面と、自然雑木林の斜面にそれぞれ10メートル四方の試験プロットを設け、植生調査、土壌調査を実施した。その結果、両斜面の土壌物理諸量の平均値に統計的に有意な差はなく、飽和透水係数の分散値に有意な差が見られた程度であった。なお、表層土壌の飽和透水係数の平均値だけを見れば、洪水時でも全ての降雨は浸入して表面流は発生しないが、飽和透水係数のばらつきがかなり大きいため、透水性の小さい地点での局所的な表面流の発生は起こりうると判断された。さらに、同流域での水質連続観測の成果を踏まえて、面前からの流出負荷量の推定精度についても議論した。本年度は,奈良県五條吉野山林流域における水文観測を継続的に実施した他,同流域及び研究分担者の武田が水文観測を実施してきた島根県東部山林流域を対象として,林学分野で多用されている水循環モデル(Hycymodel;福嶌・鈴木,1986)を適用し,間伐が流況に及ぼす影響について検討した.まず,五條吉野山林

流域の1990-1999年の水文資料に基づいて,同モデルのパラメータを試行錯誤的に探索した後,ハイドログラフの再現性を調べたところ,長期流出量の再現性はまずまずで,洪水流出量の再現性はかなり良好という結果を得た.間伐に関連するパラメータと考えられる樹冠・樹冠遮断の最大貯留深,蒸散量を決定する係数,表層土壌の有効土層深がハイドログラフ(流況曲線)に与える影響を調べる感度分析も実施している.次いで,間伐が実施された島根県東部山林流域で観測された19992006年の水文資料に基づいて,水循環モデルを適用し,間伐の実施に伴う流況変化について検討した.間伐後の隆雨遮断量と蒸散量を間伐前の7割程度に減らすことで,間伐前後のハイドログラフを概ね再現できた.間伐を実施した場合と実施しなかった場合の計算ハイドログラフを比較したといろ,間伐してから数ケ月経過した後は,間伐有りの流量が間伐無しの流量よりも常時大きいことが示された.また,計算結果によれば,間伐を実施した場合,蒸発散量の減少に伴って表層土壌水分が高く保たれることから,出水時の有効降雨量が増大することが示唆された.なお,研究代表者は,平成19年度農業農村工学会大会講演会における企画セッション「水文学から見た『緑のダム』の評価と展望」のオーガナイザーを務めた.田中丸と武田は,同セッションにおいて,本研究課題に関連した研究業果をそれぞれ発表している.本年度は,奈良県五條吉野山林流域での水文・水質観測を継続した他,流域内のスギ人工林斜面と自然雑木林斜面に設けたプロットにおける土壌物理性調査,シリンダーインテークレート試験,植生調査(樹高測定)を実施した.その結果,スギ人工林のプロットは間伐が不十分であること,スギ人工林の方が自然雑木林よりもやや透水性が小さいが,大きな差はないこと等が分かった.一方,山林の植生や森林管理の違いの間接的評価指標として,流域からの土砂や物質の排出量の変化を取り上げることができるが,この指標を利用するためには,流域からの流出負荷量を精度よく算定する必要がある.そこで,本年度は,五條吉野山林流域の水質・流量観測データを利用し,流出負荷量を流量・時間によって説明する回帰モデルに基づいて総流出負荷量の不偏推定量を算出するプログラムを開発した.その結果,提案プログラムによれば,従来法よりも良好な推定量が得られることが示された.また,研究分担者の武田が水文観測を実施してきた島根県東部山林流域では,観測期間中に間伐が実施された人工林の2流域に直列3段タンクモデルが適用され,最適パラメータが同定された,その結果,中小規模の出水では間伐遅れの流域の流量が対照流域の流量よりも多く,大規模な出水では逆に対照流域の流量の方が多くなるという観測ハイドログラフの傾向がタンクモデル・パラメータによって表現できた.また,間伐後における流量変化は,蒸発散量の減少によって表現することが可能であった.なお,研究成果発表として,米国地球物理学連合秋季大会(サンフランシスコ)において,昨年度から検討している水循環モデル(Hycymodel;福嶌・鈴木,1986)を島根県東部山林流域に適用して,間伐前後の流況変化を再現した結果と,上述の総流出負荷量の不偏推定量を算出するプログラムの五條吉野流域への適用結果を報告した.
看護業務時間の価値形態に関する検討

旧来から実施されている業務の適正評価、適正人員配置を目的としたタイムスタディでは、看護業務を質量ともに過小に表現・評価してしまっている可能性が高い。本研究では看護業務について独自の業務密度や意味を持つ時間を追求し、表現する方法論の構築を目的とし、解析を進めた。その結果、本研究目的を達成する以前に分析すべき課題が見出された。一方で、方法論の一部として看護業務時間を推定する数理モデルの構築を行い、一定の成果を上げた。本研究の平成22年度目的及び計画である「価値時間の算出に必要な重み付け要因の明確化」において、まず、ある看護業務が開始から終了までどのようなプロセスを経るのかを明らかにする必要があった。このため、臨床現場でヒヤリング調査を行い、その情報をもとにソフトウェア工学の手法であるUML (Unified Modeling Language)を用いて、ある特定の看護業務の可視化を試みた。その結果、『患者移送』『指示受け業務』について、一定の流れ図を作成するに至ったが、一言で『患者移送』と言っても、そのプロセスは様々で、再現性に乏しく、フローのパターンを見出すことはできなかった。又、『指示受け業務』も、病棟ごと又は施設ごとにプロセスは異なり、さらに勤務帯や指示受けする内容によってもプロセスの変化が起き、『患者移送』業務と同様にパターン化が困難であることが示唆された。このパターン化できない部分こそが、時間の価値形態と密接な関係にあると考えられる。今後それらの業務事例を用い、それにかかる見かけ上の時間(タイムスタディで計測できる時間)を抽出し、その時間で業務を行うために必要な知識、技術等の要因を探求していくことが必要である。又、現在客観的な指標として使用されている時間の物理的概念に加え、精神的なプレッシャーなど、それ以外で時間に価値を与える要因についても探索が必要であり、平成22年度の結果はその礎となるものであると考える。平成23年度の目的及び計画である、「業務行動に至るまでの思考・判断プロセスの分析」において、数多くある看護業務の中から『指示受け業務』に焦点を当て、H22年度に作成したUMLを活用し業務パターンの可視化を行った。H23年度は、更に、そのUMLアクティビティ図とタイムスタディデータを元に、どの細分業務行動にどれだけの時間を要しているのか、それば病棟(診療科)ごとにどのような差異・特徴があるのかを検証した。病棟(診療科)による投入時間には大きな違いが認められ、その要因には、入院患者の特性が関与している事が判明した。具体的には、1日勤において相対的に『指示受け業務』に費やされた時間が、外科病棟では54分43秒であったのに対し、緩和ケア病棟では2倍以上の2時間44分53秒であった。また、麻薬使用患者、非使用患者の別で指示受け業務関連時間を計算すると、「薬品・物品・処方箋の確認」等に費やす時間、及び、「薬品・物品を使える状態にセットする」等の時間は明らに麻薬使用患者が多かった。外科病棟については、術前術後にかけて、予測される患者の状況と実施される治療にパターンが認められるため、『指示受け業務』の細分業務の在り方にも一定パターンが発生することで、必要な時間が決まってくる。しかし、緩和ケア病棟では麻薬使用患者が多く、処方から投薬までにダブルチェックや押印、鍵のかかる保管庫からの出し入れなど多くの業務手順が発生すること、また、麻薬の定期処方期間が短く、患者に合わせた麻薬量の細かな調整等も発生し、指示受けに関連する業務量が相乗的に膨らむ現実が明らかとなった。指示受け業務を遂行するために必要な看護師側の知識・技術については、これらをリーダークラス以上の看護師が担っている事が鍵となっており、H23年度の結果はそれらの分析を進める上で、時間に影響する要因の整理に繋がる、有意義なものであった。昨年度に引き続き、平成24年度の目的及び計画である、「業務行動に至るまでの思考・判断プロセスの分析」において、同様に『指示受け業務』に焦点を当て、H23年度に作成したUMLアクティビティ図とタイムスタディデータ、指示受け内容データを元に、なぜその指示受け業務が発生するのかの要因分類分析を行った。これらを行う事で、各病棟(診療科)によって、同一言語で括られる業務行動(例えば『指示受け業務』)に投入される業務時間の差異が出る要因について明らかにすることができた。具体的には、約1ヵ月間での指示受け業務件数が消化器系がん病棟では164件、緩和ケア病棟では226件であり、緩和ケア病棟での件数が多い理由として、緩和ケア病棟は患者の症状の進行度や合併症の有無、痛みの感じ方など身体的な状況がさまざまであることに加え、今後の方針についても患者の持つ希望や理想が一人ひとり異なり、家族との調整も必要であるなど、医師、看護師、患者間でのこまめなやり取りや確認が影響してることが明らかとなり、多種多様な内容を指示受け業務とひとくくりにして行っているために、結果的に扱う指示確認項目が増加しているという現状が浮かびあがった。

上記のように、ある特定業務について詳細に分析を進める一方で、同様に平成24年度の目的及び計画である「価値時間の数理モデル化」については、詳細な特定業務に拘らず、数理モデルを作成し検討を行った。具体的には総看護業務時間に影響するパラメータである「担当患者に費やす時間」「担当患者以外に費やす時間」「その他に費やす時間」「休憩時間」を設定し、勤務する病棟看護師数を増減させた場合に、それぞれがどのように変化をするかのシミュレーションを実施した。(詳細はAdvances in Discrete Time Systems;ISBN:978-953-51-0875-7参照)。研究を経る中で、当初に立てていた仮説では不足の事象が浮上しそれらの分析を加味しながらの前進であり、時間がかかっているため。また、記録された多くのデータを、識者の目で確認しながらのデータ分析に思いのほか時間を取られているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。データの綿密な解析が必要であるため、手伝い要員を増員し、スピードアップを図る。
光生物学の革新を指向した励起三重項制御基盤の確立

本研究では、空気中・水中でフォトン・アップコンバージョンを達成することにより、バイオ分野への展開を目指している。フォトン・アップコンバージョンを用いることで生体透過性の高い長波長光を短波長光に変換し、バイオイメージングや光線力学療法へ利用することが期待されているが、水中に溶存する酸素による消光が問題となっていた。本年度は水中で分子を適切に集合化し、酸素による消光を防ぐ方法論を確立した。色素部位にアルキル鎖と末端にアンモニウム基を修飾した両親媒性色素分子を合成した。この両親媒性色素分子は水中で超分子集合体を形成するが、溶存酸素によりそのフォトン・アップコンバージョン発光は消光された。そこで脂肪酸アニオンと共集合化させたところ、最大で80%ほどのアップコンバージョン発光が酸素に消光されず、空気が飽和した水中において14.4%という高いアップコンバージョン効率を得ることに成功した。この結果より、色素周りの分子密度を高くすることにより励起三重項の酸素による失活を防ぐことが出来るという重要な知見を得た。酸素に不安定な化学種を水中で扱うことを可能にする新たな方法論になると期待される。更に超分子集合化による水中フォトン・アップコンバージョンの概念を一般化し、より合成の容易なシンプルな系においてアップコンバージョン発光を達成することを試みた。スルホン酸を修飾した色素分子をゼラチンなどの生体高分子と界面活性剤と共集合化することにより、ヒドロゲルを得た。このヒドロゲルはゼラチンが形成する密な水素結合ネットワークにより、空気中において13.5%という高いアップコンバージョン効率を示した。ゼラチン、アガロース、アルギン酸ナトリウムなど様々な生体高分子を用いたヒドロゲルにおいて同様の空気中で安定なアップコンバージョン発光を確認し、簡便かつ一般性の高い方法であることが明らかとなった。水中において酸素による消光を防ぐための方法論を確立することに成功した。これまでの水素結合ネットワークの形成により酸素消光を防ぐという知見を更に一般化し、色素周りの分子密度を高めることが重要であるというより高次の概念を得た。これは酸素に不安定な化学種を水中で安定に扱うことを可能にする手法として、今後光化学や反応化学をはじめとした様々な分野における発展が期待される。更には空気中で高効率なアップコンバージョン発光を発現するヒドロゲルの創出に成功した。生体適合性の高い生体高分子を用いてヒドロゲルを合成していることから、今後の生体応用に向けて重要なステップとなった。これまでに得られた水中・空気中でのフォトン・アップコンバージョン発現に関する知見を駆使し、実際の生体応用に向けた研究を推し進める。近赤外光の照射により水中において可視アップコンバージョン発光を発生し、細胞の光応答を起こすことを試みる。本研究では、生体透過性の高い近赤外光を可視光に変換することにより、フォトン・アップコンバージョンのバイオ分野への展開を目指している。近赤外光は生体透過性が高いが、様々な光化学反応を引き起こすにはエネルギーが小さすぎるという問題点がある。そこで近赤外光を生体内で可視光へとアップコンバージョンすることにより、イメージングや光線力学療法などへの利用を試みる。本年度は近赤外光を可視光にアップコンバージョンする色素ナノ集合系の構築を行った。近赤外域にS-T吸収を示す独自の金属錯体を合成し、三重項増感剤(ドナー)として用いた。発光体(アクセプター)としては発光部位と親水性部位を有する両親媒性分子を合成して用いた。このアクセプターは水中でナノ集合体を形成することが分かり、このナノ集合体中にドナー分子を分散させたところ、水中において近赤外光を可視光にアップコンバージョンすることに成功した。興味深いことに、一般的に励起三重項は溶存酸素により消光されてしまうが、ナノ集合体中においては水中の溶存酸素に消光されることはなく、高い酸素バリア能を持つことを見出した。また、金属イオンとアニオン性のアクセプター配位子を用い、結晶性の金属錯体骨格(MOF)を形成した。このMOFをナノ結晶化し、近赤外光を吸収する量子ドットと複合化した。この量子ドットーMOF複合体に近赤外光を照射したところ、可視域にアップコンバージョン発光を観測することに成功した。本年度の目的であった近赤外光から可視光へのアップコンバージョンを示すナノ集合体の構築に成功した。近赤外光から可視光への変換は長らく困難であったが、三重項増感剤が励起一重項から励起三重項へと系間交差する際のエネルギーロスに問題があるという気づきのもと、そのようなエネルギーロスを回避した半導体量子ドットやS-T吸収金属錯体を用いることで可能となった。しかしこれらの新しい三重項増感剤は励起寿命が短いという欠点があるが、増感剤とアクセプターナノ集合体を複合化することにより、この問題を解決した。更に、アクセプター集合体に酸素バリア能を付与することにも成功し、水中・溶存酸素共存下において近赤外光から可視光への変換を達成した。

色素部位にアルキル鎖と末端にアンモニウム基を修飾した両親媒性色素分子を合成した。この両親媒性色素分子は水中で超分子集合体を形成するが、溶存酸素によりそのフォトン・アップコンバージョン発光は消光された。そこで脂肪酸アニオンと共集合化させたところ、最大で80%ほどのアップコンバージョン発光が酸素に消光されず、空気が飽和した水中において14.4%という高いアップコンバージョン効率を得ることに成功した。この結果より、色素周りの分子密度を高くすることにより励起三重項の酸素による失活を防ぐことが出来るという重要な知見を得た。酸素に不安定な化学種を水中で扱うことを可能にする新たな方法論になると期待される。更に超分子集合化による水中フォトン・アップコンバージョンの概念を一般化し、より合成の容易なシンプルな系においてアップコンバージョン発光を達成することを試みた。スルホン酸を修飾した色素分子をゼラチンなどの生体高分子と界面活性剤と共集合化することにより、ヒドロゲルを得た。このヒドロゲルはゼラチンが形成する密な水素結合ネットワークにより、空気中において13.5%という高いアップコンバージョン効率を示した。ゼラチン、アガロース、アルギン酸ナトリウムなど様々な生体高分子を用いたヒドロゲルにおいて同様の空気中で安定なアップコンバージョン発光を確認し、簡便かつ一般性の高い方法であることが明らかとなった。水中において酸素による消光を防ぐための方法論を確立することに成功した。これまでの水素結合ネットワークの形成により酸素消光を防ぐという知見を更に一般化し、色素周りの分子密度を高めることが重要であるというより高次の概念を得た。これは酸素に不安定な化学種を水中で安定に扱うことを可能にする手法として、今後光化学や反応化学をはじめとした様々な分野における発展が期待される。更には空気中で高効率なアップコンバージョン発光を発現するヒドロゲルの創出に成功した。生体適合性の高い生体高分子を用いてヒドロゲルを合成していることから、今後の生体応用に向けて重要なステップとなった。水中・溶存酸素共存下において近赤外光ー可視光アップコンバージョンを達成したが、バイオ応用に向けては材料の性能(酸素バリア能、励起光強度、効率など)を更に向上させる必要があるため、引き続き材料設計指針の確立に向け検討を続けていく。また、得られたナノ材料の細胞毒性の有無を調べ、必要に応じて化学構造や表面構造の最適化を行う。細胞実験に適した材料が得られ次第、実際の細胞を用いた光照射実験を行う。これまでに得られた水中・空気中でのフォトン・アップコンバージョン発現に関する知見を駆使し、実際の生体応用に向けた研究を推し進める。近赤外光の照射により水中において可視アップコンバージョン発光を発生し、細胞の光応答を起こすことを試みる。
微生物の新規な窒素代謝系である共脱窒の分子機構の解明と排水処理への応用

共脱窒は、硝酸や亜硝酸の窒素原子が他の有機体窒素化合物の窒素原子と反応し窒素ガスあるいは亜酸化窒素ガスを生成する反応であり、研究代表者らはカビや放線菌に属する微生物がこの活性を持つことを見出した。本研究は、この反応機構を解明し、それを利用することによって、N_2O排出抑制型の新規な窒素除去排水処理システムを構築することを最終的な目標としている。まず、カビFusarium solaniの共脱窒による窒素ガス生成機構を亜硝酸とアニリンをモデル基質として検討した。その結果、この反応は、酵素反応による亜硝酸のNO^+への変換とNO^+とアニリンの反応によって生成するジアゾニウムを中間体として進行することが示唆された。亜硝酸と他の有機体窒素との共脱窒も同様のメカニズムでおこると予想される。また、共脱窒による亜酸化窒素生成には、シトクロムP450norが関与することを示した。共脱窒反応機構の基礎的解析とともに、共脱窒菌の培養特性を検討した。その結果、放線菌Streptomyces antibioticusの共脱窒活性は、グリセロールなどの炭素源を用いたときに高く、微好気条件下でもっとも強い共脱窒活性を示すことが明らかとなった。これらの結果は、本研究の実用化段階での培養の基礎的知見として役立つ。また、条件検討の過程で、カビの嫌気的なアンモニア発酵や放線菌による亜硝酸合成といった新規の窒素代謝系が見出され、その反応経路を特定した。本研究では、温室効果ガスN_2Oの排出削減型の画期的な窒素除去システムの開発にむけて(1)F.oxysporumとS.antibioticusの共脱窒メカニズムを分子レベルでの解明と、(2)共脱窒菌の排水処理への有用性を培養工学的手法を用い実験室レベルで検討することを試みる。現在までに複数の共脱窒菌を得ることができたが、その詳細な反応機構は全く不明である。そこで、第一に、もっとも共脱窒能が強いS.antibioticusとF.oxysporumをモデルとしてそれらの共脱窒系構成成分の解析を行った。現在のところ、亜硝酸とアンモニアがどのような反応経路を経て窒素ガスへと変換されるかでさえ不明である。従って、まず亜硝酸とアンモニアの細胞内での反応系路の特定を行い、in vitroでその酵素活性を再構成することを試みたが、未だ、再構成には至っていない。一方、たとえ効率の良い共脱窒菌が得られたとしても、排水処理のような複雑な複合系微生物系でそれらを利用するのは簡単ではない。実際の利用については、固定化菌体を用いた高速度のバイオリアクターによる比較的純粋な菌相による処理システムから、活性汚泥との併用といった複雑な系での利用まで、様々な可能性が考えられる。これらへの利用を想定した上での共脱窒菌の培養特性を調査した。具体的には、F.oxysporumとS.antibioticusの培養特性を種種の培養パラメーターを測定することによって調べる。共脱窒反応には適度な通気条件が必要であること、亜硝酸が良い基質となることおよび、共脱窒に伴うバイオマスの増加することが示唆された。
臍帯血幹細胞移植におけるHLA制約解除に関する研究

臍帯血幹細胞移植におけるHLA制約解除に関する研究本研究の目的は、臍帯血幹細胞をin vitroでexpansionすると同時にin vitroにて擬似胸腺環境を作り上げ、移植片として自己として認識しうる免疫寛容細胞を種々の接着因子をブロックすることによって教育誘導することである。本方法の現実は、HLAに拘束されずに、同種幹細胞移植の適応枠を全適応患者に広げ、さらにドナーへの負担を皆無にする有用性の高い理想的な治療戦術を可能とさせるものである。我々が開発したポリビニル基結合ヘパリン(PV-ヘパリン)を用いて人工骨髄環境の開発を試みた。PV-ヘパリンは、ヘパラン硫酸のin vivo存在形式を再現したものであり、その造血幹細胞増殖に関する効果は、in vivoの状態を反映し得ると考えた。まずはじめに、ヘパラン硫酸をコーティングしたプレートを用い、各種サイトカインを加えた場合と加えなかった場合の前培養を行ってからコロニーアッセイを行い、造血幹細胞の数の比較を行った。その結果、ヘパラン硫酸は各種サイトカインの造血幹細胞の増殖を増幅しないことが判明した。さらに、ヘパラン硫酸と同様に骨髄環境を形成しているコラーゲン、ラミニン、フィブロネクチンを同様にあわせてコーティングしたプレートの造血幹細胞増幅能を検討したところ、やはりいずれも増幅結果は得られなかった。以上より、ヘパラン硫酸は擬似胸腺環境作成においては有用ではないことが示唆された。さらに、骨髄、末梢血、臍帯血幹細胞における各種接着因子の発現を比較検討し、それぞれの幹細胞の特性について検討することによって、擬似骨髄環境しいては擬似胸腺環境作成における接着因子の役割について検討した。その結果、末梢血中CD34陽性細胞においてはCD49dの発現の減少、SLeXの発現の増強を認めた。従来、末梢血幹細胞は、臍帯血幹細胞より分化したものとされており、SLeXが幹細胞の未熟な段階での分化に関与している可能性が示唆された。今後は、SLeXの発現に関与するリガンド、細胞外基質の研究を進める必要があると考えられた。臍帯血中のT細胞に関しては、定常状態では、臍帯血及び成人血中のT細胞の相違は見いだせなかったが、T細胞におけるcostimulatory pathwayの機能については、臍帯血T細胞において刺激後CD28がdownregulationする傾向が認められた。臍帯血T細胞は、anergy状態にあると報告されており、その機序にCD28が関与している可能性が示唆された。PMA,Ca ionomaycin刺激においては、臍帯血T細胞は、成人血と同様のIL-2産生能を有しており、primary reactionが正常であるとの報告を裏付ける結果と考えられた。従って、anergy状態はprimary reactionの未熟性に起因するものではなく、抗原rechallangeにおける反応性の低下によるものと考えられ、その機序としては、CD28の早期のdownregulationが関係している可能性が考えられた。また、B7/CD28のcostimulatory pathwayはT細胞活性化に働くが、CTLA-4はB7のシグナルを抑制する方向で働くことが近年明らかにされたため、臍帯血中T細胞においては、CTLA-4が常時発現している可能性がある。そこで、臍帯血中T細胞におけるCTLA-4の発現状況を検討した。

その結果、通常状態では発現はみられず、また前述のような各種刺激を施行しても、CD28を上回るようなCTLA-4の活性化状態は検出されなかった。従って、臍帯血T細胞のanergy状態には、CTLA-4の関与は少ないと考えられた。臍帯血中のT細胞に関しては、定常状態では、臍帯血及び成人血中のT細胞の相違は見いだせなかったが、T細胞におけるcostimulatory pathwayの機能については、臍帯血T細胞において刺激後CD28がdownregulationする傾向が認められた。臍帯血T細胞は、anergy状態にあると報告されており、その機序にCD28が関与している可能性が示唆された。PMA,Ca ionomaycin刺激においては、臍帯血T細胞は、成人血と同様のIL-2産生能を有しており、primary reactionが正常であるとの報告を裏付ける結果と考えられた。従って、anergy状態はprimary reactionの未熟性に起因するものではなく、抗原rechallangeにおける反応性の低下によるものと考えられ、その機序としては、CD28の早期のdownregulationが関係している可能性が考えられた。また、B7/CD28のcostimulatory pathwayはT細胞活性化に働くが、CTLA-4はB7のシグナルを抑制する方向で働くことが近年明らかにされたため、臍帯血中T細胞においては、CTLA-4が常時発現している可能性がある。そこで、臍帯血中T細胞におけるCTLA-4の発現状況を検討した。
人格の観念に関する基礎的研究

本研究は、今日のめざましい科学技術の発展が「人間とは何か」という問いを真に切迫したものとしているという認識にたって、古来よりこの問いを「人格」の問題としてその枢要な研究対象としてきた倫理学の伝統を踏まえ、人格概念をめぐる学説史を批判的に検討しながら、現在さまざまな領域から提起されている人格観念見直しの意味を理論的に捉え返して、現代の要請に見合う「人格」の概念を提示するという倫理学研究者に課せられた課題に可及的に応接せんとしたものである。研究はまず、「人格」概念をめぐる学説史的・理論的再検討および関連諸領域における問題点の発掘作業、次に、現代的観点からのこれら問題点の反省、各理論的立場の可能性と限界の確定作業、現代社会の諸領域とりわけ生命・医療倫理における人格論的問題状況のフォロ-、という段取りで実施された。具体的には、旧約聖書、新約聖書、古代ギリシア(プラトン)、西洋近代(ヴィ-コ、ヒュ-ム、カント、ヘ-ゲル等)、西洋現代(ニ-チェ、フッサ-ル、シェ-ラ-、ハルトマン、ハイデガ-、ウェ-バ-、ミ-ド、ルカ-チ、アドルノ、メルロ=ポンティ、ポパ-ロ-ルズ、パ-フィット等)における人格論的問題ならびに関連諸テ-マをめぐる諸論考が発表され、討議を経て、それらの多くが公表された(研究発表一覧および研究成果報告書付録論文集(1)(3)参照)。また、生命・医療倫理におけるさまざまな問題群についての諸論考も公表され、さらに医学、法学関係者との有益で刺激的な情報・意見交換も行なわれ、人格概念を広く文化概念と見て、一般的社会意識としての人格観念をも射程に入れた複合的視座からの討究を目指した本研究は、かくして、現代においてありうべき人格概念をめぐる問題構制の基本的枠組し(「実体」論的人格概念の解体と「間主観性」に基づく人格論)および将来的議論・研究に関する方向付けを確保しえたといってよい。1.「人格」概念を、学説史的-理論的に反省・再検討することを通して、問題を発掘する作業としては、各分科会での発表、討議を経て、関根清三、中野敏男、熊野純彦の各論考が公表され、また星野勉の論考が報告され、討議された。関根は、旧約聖書(主に「創世記」「第三イザヤ書」)を、人格論的視角から読み解き、「人格」を「善悪」という宗教的・道徳的価値の帰属主体とする行為の構造を解明した。中野は、「古代ユダヤ教」『法社会学』等におけるM.ウェーバーの社会論および人間論を批判的に検討して、「人格」と「人格」との関係の問題の射程を、「固体形成」の「文化的意義」を問う地点まで拡大しつつ、この関係の法的成立の基底の解明を試みた。熊野は、人格的主体の存立構造論というテーマに、言語の意味の成立基盤を問う問題視角から接近し、自-他の始源的な身体の間に受肉する相貌的-表情的意味が言語の意味の原基であり、自-他の間主体的存立の基底であることを論明した。星野は、G・H・ミードの社会的自我と役割に関する社会心理学的思想に着目しつつ、自己の形成と「一般化された他者」「主体的自我と客体的自我」「機能的に分化した人格」という考えを再検討して、ミードの思想のもつ射程の画定を図った。

2.現代社会の諸領域から提起されている人格論的問題状況のフォロー、デーダースによるレファレンス資料の作成および問題点の集約を、主に森岡正博が担当して、特にバイオエシックスにおける「死の判定基準」ないし脳死の問題、医療行為をめぐる法理論的問題状況を報告し、討議を経て、これらの問題に「生命学」的視角から接近することを試みた著書を公刊した。3.『ヘーゲル社会思想と現代』の出版企画に、濱井修以下研究分担者7名が参加し、「人格」論、社会論の視角から夫々論考を公表した。1.前年度に引き続き、「人格」概念ならびにそれと関連する諸問題の学説史的一理論的反省・再検討を、各分科会での発表・討論およびそれを経ての全体研究会における討論のかたちで続行した。全体研究会では、「現象学」の観点から人格とその「正常性」の問題を扱った論考、旧約聖書における神と人間との人格的応答関係を、「善悪の知識の木」の象徴的意味を解明しつつ浮彫りにした論考、宗教、道徳およびイデオロギ-一般の問題のルカ-チの視点からの解明を試みた論考新約聖書におけるパウロの救済史観と人格問題との関わりを取りあげた論考、現代科学論と人格論との接点に着目した論考え、プラトンの勇気と徳の一性観を解明した論考、が報告され、討議された。また、各研究分担者ならびに協力者は、それぞれの専門とする研究領域から人格問題と関連するテ-マを取りあげ、各分科会での討議を経て、論考を公表している(研究成果報告書の研究発表一覧および付録論文集(1)(3)参照)。2.研究成果報告書掲載用にオリジナル論文が八篇作成された。これらのうち四稿は、意識内在的に閉塞する「人格」の近代的な実体論的了解の解体への口火を切ったヒュ-ムの人格論の解明、このヒュ-ムによって独断の夢を覚まされたカントの「道徳的人格」の孕む問題性の剔択、そしてカントの形式主義といわゆる実証的科学至上主義一般の歪みを批判するシェ-ラ-の議論の考察、さらにはこのシェ-ラ-とハルトマンとの人格をめぐる論争を回観しつつ、人格論的問題構制の出発点の確定、という問題史的連関を呈示したものであり、他の四稿は、「人格の同一性」をめぐる現代的論議の整理、従来看過されがちであった人格論プロパ-の問題構制がもつ内容的奥行の照射を試みたものであるといってよい。