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近現代英米文学における環太平洋異文化表象の思想史的研究

本研究は、その初期の小説と異なり、D・H・ロレンス(1885-1930)の後期小説の舞台の多くがイングランドではなく、イタリアやオーストラリア、アメリカ合衆国、メキシコに設定されており、極めてグローバルな視座を提供していることを明らかにしている。実際、これらの小説は、環太平洋地域の文化や社会の表象にまつわる諸問題を理解するために、非常に重要な役割を果たす可能性を持っている。英国のモダニズム作家D・H・ロレンスがヨーロッパとアメリカ合衆国を舞台として書いた『セント・モア』(1925)と当時の欧米のアジア観やアジア表象との比較検討により得られた洞察を出発点として、近現代英米文学において環太平洋諸国あるいはそこに住む人々が、欧米植民地主義・帝国主義等を背景にどのように表象されてきたのかを文学・思想史的に解明することにより、今後の英米文学・文化の一層の理解、さらには環太平洋地域における有意義な文化・社会的交流のための視座を提供することを目的とする。英国のモダニズム作家D・H・ロレンスがメキシコを舞台として書いた『羽毛の蛇』(1926)における異文化表象を、セクシュアリティ、ナチズム、ポストコロニアリズムの観点から考察した。ミシェル・フーコー『性の歴史I-知への意志』における『羽毛の蛇』からの引用の含意をフーコー自身による性的欲望の装置の歴史的脈絡に沿って検討すると、『羽毛の蛇』が血の幻想と性的欲望の装置とを結びつけたナチズム的な側面を持つことは否定できないように思われる。しかし、西欧近代の枠組みのみでは主人公ケイトとセクシュアリティを捕らえきれないことも事実である。セクシュアリティを非西欧とのかかわりで言説化するのが『羽毛の蛇』である以上、このテクストを欧米の植民地主義ないし帝国主義という文脈抜きにナチズムとの関連のみから論じることには無理がある。実際、ケイトがメキシコに留まることは否定的な意味合いを持つが、それはナチズム的あるいはファシズム的なものへのコミットメントではなく、人種主義的原始主義への滞留を意味するという指摘もある。加えて、最終章におけるケイトの自我と欲望の揺れは、エンディングに至っても解消されていないと考えることも十分可能である。また、ジル・ドゥルーズは、その問題意識においてフーコーと極めて近い立場にいると言えるが、『羽毛の蛇』の評価をめぐっては両者は対極に位置する。ドゥルーズに従えば、ロレンスはユダヤーキリスト教からの断絶・批判を継承し、神の裁きや戦争、死の帝国主義に抗いながら書いた反帝国主義的作家であり、『羽毛の蛇』もその「闘い」の一環であるということになる。フーコーとドゥルーズの間に『羽毛の蛇』があること、言い換えれば、その異文化表象は極めて両義的な意味合いを持つことの詳しい考察は、今後の検討課題である英国のモダニズム作家D・H・ロレンスがイギリスとアメリカ合衆国を主舞台として書いた中編小説『セント・モア』(1925)における異文化表象、具体的には「アジアの中心」と「野生のアメリカ」の意味と機能を、ジャック・ラカン/スラヴォイ・ジジェクやウォルター・ベン・マイケルズの概念を参照しながら考察した。まず、ラカンあるいはジジェクの「現実界」ないし「現実的なもの」という概念により、主人公ルウが雄馬セント・モアの転倒後に見る「悪のヴィジョン」は、彼女がそれまで慣れ親しんできた社会の象徴的秩序に走る亀裂、もしくはそれを穿っ穴に直面していることを意味すると指摘した。また、ラカン/ジジェクによる想像界・象徴界・現実界の観点に立ち、ルウにとっての雄馬セント・モアをはじめとする三つの対象は、それぞれ想像界の象徴化(セント・モア)、象徴界の現実化(「アジアの中心」)、現実界の想像化(野生のアメリカ」)の過程で生じていること、ならびに、「アジアの中心」という表象はイギリスとアメリカを一時的に結ぶ媒体であること、を明らかにした。さらに、マイケルズの提起する「ネイティヴィスト・モダニズム」の言説と『セント・モア』の類似と差異を、マイケルズ自身によるこの作品の読解を修正しつつ分析した。その結果、ロレンスのこの中編小説は、「ネイティヴィズムを欠いたネイティヴィスト・モダニズム」のテクストであると同時に、インターナショナルな契機が物語の展開により閉じられているがゆえに、インターナショナリズムを欠いたインターナショナル・モダニズムのテクストでもあると言えることが分かった。英国のモダニズム作家D・H・ロレンス(1885-1930)の後期小説、とりわけ環太平洋地域を舞台とした小説を、批評理論ないし現代思想と共鳴あるいは対話、場合によっては対立させることにより、それぞれのテクストの新たな読解を提出する試みを、日本語による一冊の著書にまとめた。第一章では、ロレンスの代表作とされる小説『恋する女たち』を扱い、ルネ・ジラールの欲望理論を援用することにより新たな読解を目指した。第二、三章は、『アーロンの杖』を扱い、小説の有機的統一といった観点から再評価することが不可能であること、ならびに全体主義的傾向も自己解体していることを論じた。

また、ドゥルーズ=ガタリの「脱領土化/再領土化」という概念に着目することにより、二人の主人公アーロンとリリーの関係を新たに捉え直した。第四章では、『カンガルー』における群衆の概念あるいは表象の意味と機能を、同時代の社会的言説等との比較を通して明らかにした。第五章は、『セント・モア』における「アジアの中心」という表象が具体的にはタタール地方を指す可能性が高いことを示したうえで、この表象が悪の起源とされていることに注目し、当時の英米における黄禍や汎モンゴル主義への危機感と『セント・モア』との関係を検討した。第六章は、『セント・モア』における自然と文明の概念を再考し、このテクストの提示する破壊的創造という優生学的ヴィジョンを分析した。第七章では、ラカン/ジジェクやウォルター・ベン・マイケルズの概念を参照し、『セント・モア』における「アジアの中心」という表象は、イギリスとアメリカを一時的に結ぶ媒体であることを主張した。第八章は、ナチズムやポストコロニアリズムも視野に入れつつ、『羽毛の蛇』における性の表象をミシェル・フーコーが引用した主人公ケイトの言葉を出発点として考察した。英国のモダニズム作家D・H・ロレンス(1885-1930)の後期小説、とりわけ環太平洋地域を舞台とした小説を、批評理論ないし現代思想と共鳴あるいは対話、場合によっては対立させることにより、それぞれのテクストの新たな読解を提出する試みを、英語による博士論文にまとめた。内容的には、前年度に出版した単著『D・H・ロレンスと批評理論-後期小説の再評価』(国書刊行会)と大きく変わらないが、『セント・モア』における自然と文明の概念を再考した第六章、ならびに『セント・モア』における「アジアの中心」という表象がイギリスとアメリカを一時的に結ぶ媒体であることを主張した第七章は、割愛せざるをえなかった。海外の投稿先を視野に入れ、いずれ英語版として練り直したい。一方、ロレンス以外の作家の研究も推進したかったところであるが、ロレンスの異文化体験の旅の基底にある彼の初期作品を検討することは、より深い次元でロレンスさらには英文学の異文化表象を捉える端緒になるのではという判断から、彼の自伝的小説『息子と恋人』(1913)を論じた。「過剰なる生と認識の悲劇としての『息子と恋人』-「オイディプス」からの逃走」というタイトルのこの論考の主張は以下のとおりである。ドゥルーズ=ガタリの視座から『息子と恋人』を読むことにより、この小説が現代のオイディプスの悲劇的(=非精神分析的)物語からアンチ・オイディプス的(=非教養小説的)物語へと転回する思想を胚胎させていることが分かる。つまり、母親の死後主人公ポールを待っているのは、彼女の影響に押しつぶされだ独身生活でも、その影響を脱した立派な社会人としての生活でもなく、オイディプス神話に彩られた近代資本主義社会のイデオロギー装置を疑い批判して行く旅である。
溶接構造物の環境強度ならびにその経年劣化評価法の開発に関する共同研究

本共同研究計画は下記の通り2つの研究課題に分かれている。3年間の研究成果を列記する。1.海洋構造物の環境強度評価法に関する破壊力学的研究(1)表面き裂材を用いた海洋中腐食疲労き裂伝播に関する研究表面き裂材のき裂内部の溶液化学的条件の差により特異な伝播伝播挙動を示すことが見いだされており、全北大学校側では博士論文としてまとめられている。一方、東北大学においても微小表面き裂材の腐食疲労試験により、同様な事実を見いだしている。(2)低ひずみ速度試験(SSRT)による高張力鋼(HT-80)溶接部の割れ感受性評価法の開発カソード防食下における応力腐食割れ感受性評価試験を実施し、割れ感受性の寸法依存性、電位依存性を明らかにした。特に割れ機構が水素誘起割れであることを明らかにし、溶接部での割れ感受性を評価した。(3)溶接部の超音波探傷法の開発高張力鋼の溶接時に発生する欠陥を超音波測定法によって従来より微細な欠陥まで非破壊的に検査することを目的としている。(4)溶接熱影響部の破壊靱性の小型試験評価法の開発高張力鋼の溶接部、特に熱影響部に注目して切り出した小型試験片を用いて低温破壊靱性試験を実施した。それらの熱影響部の一部は極端に低い破壊靱性値を示しており、今後究明すべき課題である。2.火力発電高温部材の経年劣化とその非破壊診断(1)電気化学的手法による診断技術の開発経年損傷を受けたボイラー過熱管及び化学プラント配管において化学腐食法及び電気化学分極法を用いて損傷評価をおこなった。特に損傷の種類に応じて最適電解液組成を決定し、材料の経年劣化を評価し、共同研究でまとめた標準的方法を韓国標準研究所へ提示し、今後共同で劣化診断技術の整備を行うこととした。(2)小型試験片(SP)評価法タービンロータ及びケーシング実機経年劣化材を入手し、これまでのシャルピー遷移温度とSP遷移温度とのマスター線図の妥当性の確認を行い、今後のデータベース収拾のための基準試料とすることとした。SP試験あるいは破壊靱性試験時にあわせて計測されたAE波形を周波数解析し、き裂成長の微視機構との対応を解析中であり、継続して解析を行う。〔I〕海洋構造物の環境強度評価法に関する破壊力学的研究(1)表面亀裂材を用いた海洋中腐食被労亀裂伝播に関する研究海洋構造物の構造材料として広くもちられている炭素鋼について基礎データとして純水環境下における表面亀裂材の亀裂進展挙動を明らかにし,亀裂内部の電気化学的電位分布及び亀裂進展速度を実測し表面近傍における亀裂進展挙動の特異性を明らかにした.今後継続して海水中の試験に移行していく予定である.(2)低ひずみ速度試験(SSRT)による高張力鋼(HTー80)溶接部の割れ感受性評価法のの開発溶接部を含む丸棒平滑試験片を用いたSSRT試験を実施し,割れ感受性の組織依存性並びに電位,試験片寸法依存性を明らかにした.その結果母材/熱影響部の境界部が強度的に低下していることが明らかとなった.また陰極防食の適正電位条件を明示した.今後3軸応力の効果について検討を進める.(3)溶接熱影響部の破壊靭性の小型試験片評価法の開発微小試験片SP試験法による局部的靭性評価を溶接部について実施しその評価法としての有効性を検討した.〔II〕火力発電高温部材の経年劣化とその非破壊診断技術(1)電気化学的手法による診断技術の開発化学腐食法並びに分極法による材料の経年劣化計測を行いそれに基づく材料診断を行った.今後手法のマニュアル化をはかり日韓で比較検討する.(2)SP試験あるいは破壊靭性試験時にあわせ計測されたAE波形を周波数解析し亀裂成長の微視機構との対応を解析中であり,継続して解析を行う.本共同研究計画は下記の通り2つの研究課題に分かれている。2.火力発電高温部材の経年劣化とその非破壊診断(1)電気化学的手法による診断技術の開発

経年損傷を受けたボイラー過熱管及び化学プラント配管において化学腐食法及び電気化学分極法を用いて損傷評価をおこなった。特に損傷の種類に応じて最適電解液組成を決定し、材料の経年劣化を評価し、共同研究でまとめた標準的方法を韓国標準研究所へ提示し、今後共同で劣化診断技術の整備を行うこととした。(2)小型試験片(SP)評価法タービンロータ及びケーシング実機経年劣化材を入手し、これまでのシャルピー遷移温度とSP遷移温度とのマスター線図の妥当性の確認を行い、今後のデータベース収拾のための基準試料とすることとした。SP試験あるいは破壊靱性試験時にあわせて計測されたAE波形を周波数解析し、き裂成長の微視機構との対応を解析中であり、継続して解析を行う。
海岸環境の総合的評価と活用理念に関する研究

本調査では、日立市域を中心とする海岸及び沿岸域における経済・社会活動及び海岸環境の変遷と現況を、既存資料や現地調査やヒヤリング調査により調査し、以下に示すような海岸環境、生活環境としての資質の抽出・評価を行うことができた。(1)20m程度の海崖が多く、海へのアクセス性の悪さや無機質的な護岸により、海が身近に感じにくい海岸も存在していることが分かった。(2)日立市域の海岸の砂浜は全体に減少傾向にあり、1947年から約40年間で、50mも後退したところがあることが分かった。(3)釣り及びサ-フィンのポイントが多く、レクリェ-ション活動にとっての有望な資質が存在していることが分かった。(4)ヒラメ、スズキ、アワビなどの高級魚の出荷量が多く、魚市が開かれて、市内のみならず、市外や県外からの客で賑わっている。(5)各所に「八景」が詠まれるなど風光明美な海岸が多く、海岸地形景観を分類した結果、浦浜型、崖浜型、ポケットビ-チ型、屏風型の4つのタイプで構成され、集落や聖域がそれらのタイプの中の河口、入浜、出浜、岬といった地形の要所に点在していることが分かった。(6)海岸各所に、浜降り、「アンバ様」のお祭などが伝承されており、「オンネ磯」と呼ばれる神磯が複数存在していることが分かった。以上の結果から、対象地域の海岸を以下の8つのゾ-ンに区分し、それぞれの資質を生かし、また欠点をカバ-する活用の方向が提示できた。(1)美しい自然と歴史に恵まれたゾ-ン、(2)変化に富んだ自然海岸ゾ-ン、(3)中心市街地に近いスポ-ツ・レクリェ-ションゾ-ン、(4)アクセスしにくく、海が身近に感じにくいゾ-ン、(5)海水浴場型のレクリェ-ションゾ-ン、(6)重要地点に挾まれた未活用ゾ-ン、(7)家族向きのこじんまりした海水浴ゾ-ン、(8)漁業も含めた潜在的活用資源集積ゾ-ン本調査では、日立市域を中心とする海岸及び沿岸域における経済・社会活動及び海岸環境の変遷と現況を、既存資料や現地調査やヒヤリング調査により調査し、以下に示すような海岸環境、生活環境としての資質の抽出・評価を行うことができた。(1)美しい自然と歴史に恵まれたゾ-ン、(2)変化に富んだ自然海岸ゾ-ン、(3)中心市街地に近いスポ-ツ・レクリェ-ションゾ-ン、(4)アクセスしにくく、海が身近に感じにくいゾ-ン、(5)海水浴場型のレクリェ-ションゾ-ン、(6)重要地点に挾まれた未活用ゾ-ン、(7)家族向きのこじんまりした海水浴ゾ-ン、(8)漁業も含めた潜在的活用資源集積ゾ-ン
多剤併用治療下のエイズウイルスの分子進化解析と薬剤耐性獲得機構の解明

HIV宿主内進化過程を推定するための計算アルゴリズムvSPAを開発した。AIDS患者2症例から経時的に得られた1000個近いHIV-1サンプルへ適用した結果、薬剤耐性獲得に関連する突然変異などを検出することができた。バイオインフォマティクス手法を用いて、抗HIV剤治療を受けた1症例より経時的に採取したHIV-1サンプルから、GagとPR遺伝子間の共進化突然変異を推定した。さらにin vitro実験を行い、これらの同時変異が機能的に有意であることを確認した。1.「連続サンプルによる継時的なHIV宿主内進化解析法の開発」アルゴリズムの開発が2007年年末に終了し、現在国際誌への投稿準備もできている。各共著者の意見を確認した後、4月上旬にMolecular Biology and Evolutionに投稿する。2.「情報論アプローチによる薬剤耐性予測」感染研エイズセンターのご協力で適例のデータ(同じ薬剤組合せを投与した症例)10例に決定木構築アルゴリズムを適用し解析が行われた。しかし、投与した抗HIV剤組合せに対しての共通変異ルールを抽出することについて、まだ明確な結果が得られていない。我々はHIV遺伝子の多型サイトと薬剤耐性獲得に寄与するアミノ酸変異を自動的に区別できるように工夫してこの問題の解決を試みている。20年度中にその結果をまとめる予定である。3.「HAART下のHIV遺伝子の共進解析」今年度は主にin vitro実験を行った。野生型のGag-PRに点変異でP453L/E35Dを導入するウイルスを作製し、複数の抗HIV薬剤(NFV等)に対する感受性テストを行って、組換え体ウイルスがもつPRのGagの切断効率も測定した。今後さらにP453L/E35Dについて、構造学的な立場から(計算によって)意義付けを行う。20年度中に結果をまとめ、ウイルス系の雑誌に投稿する予定である。以上の研究成果は3つの国際学会と多数の国内学会で発表され(業績参照)、専門家たちから良い評価が得られた。これらの学会発表は殆ど研究助成金のサポートで実現したものである。また、分子進化の解析手法について、国際誌Geneに論文を投稿し、近いうちに発表される予定である(ロンドン大学院大学(UCL)との共同研究)。(1) HIV宿主内進化解析法の開発我々が開発した解析アルゴリズムvSPAをAIDS患者2症例から経時的に採取した1000個近いHIV-1PRとRT遺伝子のサンプルへ適用し、経時的なウイルス進化パスウェイを構築した。そのパスウェイに沿って既知の薬剤耐性変異を多数検出しただけでなく、今まで報告されていない2つの耐性変異間の共進化関係も見出した。これらの結果は、耐性変異獲得メカニズムの解明に対して、重要な情報を提供できると考えられる。この研究の成果は以下の論文にまとめ、国際誌に投稿した。(2) PRとGagの共進化に関する解析抗HIV治療を受けた1症例より経時的にサンプルを採取し、SGS法により合計129個の配列が得られた(Gag-PR-RT領域)。Spidermonkeyにより解析したところ、8つの共進化ペアが推定された。その中でも、Gagの切断点近傍に位置するP453LがNFV耐性変異であるPRのD30NおよびN88Dと共進化していることに注目した。in vitroの実験系にて確認したところ、NFVの存在下においてP453L, D30N, N88Dをもつウイルスは高い増殖能力を示した。この研究成果について、すでに英文論文を作成し、近いうちにウイルス系国際誌に投稿する予定である。(3)情報論アプローチによる薬剤耐性獲得パターンの抽出決定木構築法を実際の症例(10例)とDatabaseから抽出したHIV-1のPR配列(約3000個)に適用し、抗HIV剤組合せに対しての共通変異ルールを抽出する解析を試みたが、明確な結果が得られなかった。
立体構造から「匂い分子結合タンパク質」の機能を解明し、その応用を目指す

昨年度、分子内での詳細な構造変化を明らかにするために、未ラベルの試料を用いた1H NMRの予備的測定をおこなった。本年度は15Nラベルの試料(CSP1とCp-Lip1)の調製を進めていたが、2018年9月の北海道胆振東部地震に伴う停電のため、保存試料の温度が上昇した。このような試料では、測定結果の信頼性を評価できないと判断し、NMR測定を断念した。昨年度、CSP1とCSP13のリガンド結合特性に差のあることを見出した。北条らによるin situ hybridizationによると、両タンパク質遺伝子はクロオオアリの触角内の同一細胞で発現していることがわかっている。それらの組織内局在について検討した。各々に特異的なペプチドを合成し、抗血清を作成した。まず、発現精製した両タンパク質で各抗体がCSP1またはCSP13に特異的であることを確認した。次に、クロオオアリアリの脚、顎、触角のタンパク質を調製し、ウエスタンブロットした結果、どちらも触角由来タンパク質にのみ交差した。これは北条らによる発現解析の結果と一致する。さらに、免疫組織化学的に、触角内での局在を調べた。抗CjapCSP1血清では触角にある錐状感覚子の先端部分に抗体に由来する蛍光が観察された。一方、抗CjapCSP13血清による免疫染色の結果では触角内でneural cell周辺にあるsupporting cellと思われる細胞に蛍光が観察された。この結果は、CSP1とCSP13の遺伝子は同じ細胞で発現しているが、タンパク質は異なる部位に輸送されることを示している。電気通信大学・中村整教授との共同研究により、Cp-Lip1分子が単離嗅細胞の匂い分子応答を増強することを電気生理学的に示すことができた。昨年度、この成果を論文にまとめ、投稿したが、受理されなかった。本年度、さらに測定例を増やし、修正稿を準備中である。本年度は、1)溶液中でのCpーLip1、CSP1タンパク質の立体構造を明らかにする。2)化学分子結合に伴う立体構造の変化を明らかにする。の二つの項目について研究を進めた。CpーLip1の機能を理解するためには、溶液中の構造を明らかにし、それがどの様に変化するのかを知ることが重要である。そのためにX線小角散乱測定(SAXS ; smallangle X-ray scattering)(連携研究者;平井光博)をおこなった。高エネ研の放射光共同利用実験に課題申請を行い、2016G683「匂い分子結合タンパク質」のリガンド結合に伴う構造変化と機能の関連」を申請し、実験責任者岩佐達郎として採択を受けることができた。2016年6月、10月ー11月、12月、2017年2月の4回にわたりPhoton Factoryで測定を行った。種々のpHでのCpーLip1、CSP1タンパク質の散乱パターン、リガンドが共存する時としない時での散乱等を測定した。結果を解析するため、博士後期の院生を群馬大学の連携研究者;平井光博のもとに2週間派遣し、データ解析、結果の解釈についての議論を行ってきた。それらの成果については2017年3月につくば国際会議場で行われた量子ビームサイエンスフェスタにおいて発表した。北大理学部の出村研究室とNMR測定の共同研究を開始した。ノンーラベルでのCpーLip1、CSP1タンパク質の測定をおこなったところ、明瞭にピークの分離されたシグナルを得ることができたので、現在は15Nラベル試料の調製を進めている。の2項目についての研究を進展させることを目的とした。X線小角散乱の手法を用いて、化学感覚タンパク質(CSP)、匂い分子結合タンパク質の小角から広角に渡る散乱パターンをえることができた。また、それらのpH変化、リガンド結合時の変化についても測定することができた。これらの成果について、5件の国際学会報告、1件の招待講演を行うことができた。論文については現在まとめているところであり、本研究は概ね順調に推移していると判断した。本年度は、1)溶液中でのCp-Lip1, CSP1タンパク質の立体構造を明らかにする。Cp-Lip1, CSP1の機能を理解するため、溶液中の構造がどのような条件によって変化するのかを調べた。昨年度に引き続き、高エネ研の放射光共同利用実験採択課題「匂い分子結合タンパク質のリガンド結合に伴う構造変化と機能の関連」(2016G683)により、X線小角散乱測定(SAXS ; small angle X-ray scattering)測定を、2017年6月、7月、11月、12月、2018年2月、3月に行った。Cp-Lip1については、比較検討するためにアミノ酸配列の類似したCp-Lip2を、またCp-Lip1のCys残基をSerに置換した変異体についても測定した。CSP1については、類似体であるCSP3、CSP13についても測定を行なった。いずれの場合にも、化学分子結合に伴う大きな構造の変化は明らかではなく、それよりも周辺pHの変化に伴う構造変化の方が大きかった。

これらのタンパク質の生理機能として考えられている、化学分子を結合し、受容体に渡す(受容体近傍で結合している化学分子を解離する)分子機構について、示唆を与える結果であると考えている。また、Cp-Lip1が嗅覚受容体の匂い分子に対する電気生理学的応答に与える効果を、単離した嗅細胞を用いて測定した(電気通信大学・中村整教授との共同研究)。その結果、Cp-Lip1分子が単離嗅細胞の匂い分子応答を増強することを示す結果を得た。この成果については現在論文投稿中である。化学分子結合に関与するアミノ酸やpH変化、リガンド解離に伴うアミノ酸レベルでの構造変化を明らかにするには、NMR測定が効果的であると考えている。予備的実験は始まっているが、15Nラベルの試料調整に問題があり、進行していない。本年度も、1)溶液中でのCp-Lip1, CSP1タンパク質の立体構造を明らかにする。2)化学分子結合に伴う立体構造の変化を明らかにする。の二つの項目について研究を進めた。X線小角散乱については種々変異体、類自体についての測定も行うことができた。それらのpH変化、化学分子結合時の変化についても測定を終え、化学分子結合に伴う大きな構造の変化は明らかではなく、それよりも周辺pHの変化に伴う構造変化の方が大きいことがわかった。これらの成果について、1件の関連論文発表、2件の国際学会発表、3件の国内学会発表を行うことができた。以上より、本研究は概ね順調に推移していると判断した。昨年度、分子内での詳細な構造変化を明らかにするために、未ラベルの試料を用いた1H NMRの予備的測定をおこなった。本年度は15Nラベルの試料(CSP1とCp-Lip1)の調製を進めていたが、2018年9月の北海道胆振東部地震に伴う停電のため、保存試料の温度が上昇した。このような試料では、測定結果の信頼性を評価できないと判断し、NMR測定を断念した。昨年度、CSP1とCSP13のリガンド結合特性に差のあることを見出した。北条らによるin situ hybridizationによると、両タンパク質遺伝子はクロオオアリの触角内の同一細胞で発現していることがわかっている。それらの組織内局在について検討した。各々に特異的なペプチドを合成し、抗血清を作成した。まず、発現精製した両タンパク質で各抗体がCSP1またはCSP13に特異的であることを確認した。次に、クロオオアリアリの脚、顎、触角のタンパク質を調製し、ウエスタンブロットした結果、どちらも触角由来タンパク質にのみ交差した。これは北条らによる発現解析の結果と一致する。さらに、免疫組織化学的に、触角内での局在を調べた。抗CjapCSP1血清では触角にある錐状感覚子の先端部分に抗体に由来する蛍光が観察された。一方、抗CjapCSP13血清による免疫染色の結果では触角内でneural cell周辺にあるsupporting cellと思われる細胞に蛍光が観察された。この結果は、CSP1とCSP13の遺伝子は同じ細胞で発現しているが、タンパク質は異なる部位に輸送されることを示している。電気通信大学・中村整教授との共同研究により、Cp-Lip1分子が単離嗅細胞の匂い分子応答を増強することを電気生理学的に示すことができた。昨年度、この成果を論文にまとめ、投稿したが、受理されなかった。
主語の格と一致に関する共時的・通時的研究

本年度は、前年度に行った英語史における不定詞節の語彙的主語の認可に関する研究を踏まえ、Cによる主語の格と一致の認可に関する研究のまとめを中心に行った。基本的には、これまで考えてきた仮説を維持することになり、CとTの両方が揃ってはじめて主格が認可されるという結論に至った。CはあるがTはない構造の事例としてある種の空所化があり、そこでは主語として主格ではなく対格名詞句が現れる。一方、TはあるがCはない構造の事例として、英語の主語省略現象とバルカン語の仮定法節があり、そこでは通常主格主語は許されないが、一旦Cが導入されると主格主語が義務的となる。以上の経験的事実から、主語の格と一致の認可にはTだけでなくCも関与しており、具体的にはファイ素性を持つCとの一致によって主格が認可されると結論付けた。Chomsky(2005,2006)においても、CからTへのファイ素性の継承を仮定しており、やはりCがなければ主格が認可されないと主張されている。2つの提案は経験的事実に関する予測はほぼ同じであるが、ChomskyではTへの素性継承によりCにはファイ素性は残っていないはずなので、ゲルマン語の定形節やケルト語の不定詞節に見られる、いわゆる補文標識一致現象が説明されない。前年度の中心的テーマであり、上記の仮説を支持する有力な証拠であった、英語史における不定詞節の語彙的主語の分布に関する研究からは、不定詞形態素と不定詞標識toの変化を含めた不定詞節の構造に関する包括的研究に発展しており、その成果の一部がThe Journal of Comparative Germanic Linguisticsに掲載される予定である。本年度の研究においては、主語の格と一致の認可に関して、従来のTによる認可システムの代案として、これまでに得られた証拠に基づいて暫定的なCによる認可システムを提案した。具体的には、西ゲルマン語やケルト語の補文標識一致現象から、Cが主語の一致の認可に関与していることが示された。さらに、現代英語における主語省略現象からは完全なTがあってもCがなければ主格が認可されず、英語史における主格付き不定詞と主格独立構文からは完全なTがなくてもCがあれば主格が認可される、という2つの重要な結論が得られた。以上の証拠にもかかわらず、主語の認可にはTとの一致が必要であるということが、現代英語における空所化構文やfor to不定詞に関する考察から明らかとなった。そして、前述の英語史における主格付き不定詞と主格独立構文は、非定形節であるにもかかわらず主格主語を持つという点で特異な振る舞いを示すが、それらが定形節と同様の発話の力を持つという観察から、主格の認可には定形のCが重要な役割を果たすことが示された。したがって、本年度の研究成果としての暫定的な主語の格と一致の認可システムは以下のようになる。まず、vP内にある主語がTと一致することによりTのファイ素性を削除し、TのEPP素性を満たすために主語はTP指定部へと繰り上がる。(この時点では主語の格素性は削除されない。)次に、TP指定部の主語がCと一致することによりCのファイ素性を削除し、主語の格素性も同時に削除される。本年度は、前年度の研究の中で提案したCによる主語の格と一致の認可のメカニズムに基づいて、中英語と近代英語に見られる主格主語や目的格主語を持つ不定詞節を中心に研究を行った。まず、先行研究について検討し、それらが当該の不定詞節の出現と消失に関して十分な説明を与えることができず、不定詞節の構造変化に関する詳細な分析が必要であることを論じた。不足詞節の構造変化、特に不定詞標識toの範疇と素性の変化については、これまで詳しく研究してきたので、その研究成果を活用して次のような分析を試みた。まず、不定詞標識toが前置詞から機能範疇Tへと変化する過程において、目的格を認可する前置詞としての性質を保持しながら機能範疇として主語をとるようになった結果、初期中英語期に目的格主語を持つ不定詞節が出現した。一方、主格主語を持つ不定詞節は完全に機能範疇化したtoを伴うが、そこではwh移動や話題化などのCPの存在を示唆する特性が見られるので、Cによる主格の認可の可能性を主張した。具体的には、主格主語を持つ不定詞節は完全なTを欠いているが、定形節と同じ発話の力を持つので、その主要部である定形のCが主格の認可に関与している。このように、主格主語を持つ不定詞節は、定形のCが不完全な非定形のTPと併合されるという特殊な構造を持つので、主に後期中英語から初期折代英語までの短い期間にのみ観察されたという事実が説明される。以上の分析が正しければ、特に主格主語を持つ不定詞節はCによる主格の認可の直接的な証拠となり、前年度の研究の中で暫定的に提案したCによる主語の格と一致の認可のメカニズムの妥当性を高める結果となった。

CはあるがTはない構造の事例としてある種の空所化があり、そこでは主語として主格ではなく対格名詞句が現れる。一方、TはあるがCはない構造の事例として、英語の主語省略現象とバルカン語の仮定法節があり、そこでは通常主格主語は許されないが、一旦Cが導入されると主格主語が義務的となる。以上の経験的事実から、主語の格と一致の認可にはTだけでなくCも関与しており、具体的にはファイ素性を持つCとの一致によって主格が認可されると結論付けた。Chomsky(2005,2006)においても、CからTへのファイ素性の継承を仮定しており、やはりCがなければ主格が認可されないと主張されている。2つの提案は経験的事実に関する予測はほぼ同じであるが、ChomskyではTへの素性継承によりCにはファイ素性は残っていないはずなので、ゲルマン語の定形節やケルト語の不定詞節に見られる、いわゆる補文標識一致現象が説明されない。前年度の中心的テーマであり、上記の仮説を支持する有力な証拠であった、英語史における不定詞節の語彙的主語の分布に関する研究からは、不定詞形態素と不定詞標識toの変化を含めた不定詞節の構造に関する包括的研究に発展しており、その成果の一部がThe Journal of Comparative Germanic Linguisticsに掲載される予定である。
温帯森林流域の水質形成におよぼす生物化学的・地球化学的要因の定量的評価

森林流域の水循環過程における水質の変化過程に生物化学的要因と地球化学的要因がどのように影響しているかを定量的評価することを目的とし、pHの形成のメカニズムに焦点をあてて現地観測を行った。また、このメカニズムをとおして各成分間の相互作用を考慮するモデル化を試みた。この結果、以下のことが明らかになった。1)表層土壌(A,B層)では、降雨や有機物の分解で供給される、SO_4^<2->,NO_3^-等の強酸がイオン交換基からリリースされるCa^<2+>,Mg^<2+>等によって緩衝され、プロトンはトラップされる。それ以下の層(C層)では、主たるプロトンの供給は、土壌ガス中のCO_2が溶解することによって生じる重炭酸による。これに対するカウンターカチオンは、主としてNa^+であり、このイオンの濃度形成は、SiO_2の溶解と密接に関係していることが明らかになった。下層ではこの影響でアルカリ度が十分に上昇しているので、pHの決定には溶存態のCO_2が強く影響することが明らかになった。この成果は、Water Resources Research Vol. 31において公表した。2)土壌CO_2濃度のプロファイル観測結果をもとに、土壌CO_2環境と地下水の溶存CO_2分圧の変動に影響を与えている要因を整理した。この結果、土壌CO_2濃度は、地温と土壌水分に影響される土壌中の生物活性にコントロールされ、ソースは上層に偏っていることがわかった。また、飽和帯地下水の溶存CO_2濃度は、その直上の土壌CO_2の濃度ばかりでなく、地下水の流動と混合の影響を受けて形成されることが示唆された。この成果は、1995年水文・水資源学会において発表し、日本林学会誌に投稿中である。3)観測・解析結果をもとに土壌層中の一次元のpH値形成モデルの構築を試みた。このモデルを用いて、観測結果の再現を試み、基底流出時の渓流水・地下水のpHをシミュレートすることができた。
アメリカ女性雑誌における「自然」と「環境」についての言説研究

19世紀末から20世紀初頭にかけて発刊されたアメリカ大衆女性雑誌の中でも、The Ladies' Home Journalを考察対象にした。同誌における小説作品を、特に「自然」や「環境」という主題に焦点をあてながら、多層な言説から成る関係性の中に位置づけて分析した。白人中産階級の一般大衆女性が抱く、アメリカの自然観や環境観、また、アメリカ人の世界観の一面を探るとともに、環境文学における新たな可能性を模索することを目的とした。本年は、『レディーズ・ホーム・ジャーナル』を研究対象に据え、自然や環境に関する言説を抽出して考察した。その結果、1898年以前に同誌にみられた自然の表象は、1899年の過渡期を経、1900年以降のものとは大きく違って描写されていることを指摘した。広告から小説作品における自然の表象を考察することをとおし、保守的な女性像を提唱する時代には、美しい花を咲かせるガーデニングをすることで自然との接触を勧めていた同誌の言説は、国家の発展や、女性の社会への進出に伴って変化していく。つまり、理想のガーデンの住人としての女性像を強調し、美しい花が象徴していた限定された空間に存在する自然の表象が、時代の推移とともに、象徴性を消失し、より現実的な性質を提示するようになっていく。例えば、西部という辺境地帯の描写や、猛威を振るう自然の力などの、人知を越えた一様相を提示するようになっていく。自然の表象を操作し、女性読者の空間意識を拡大することにより、アメリカが本格的に帝国主義政策へ乗り出していく19世紀末に、それに加担する国民を養成する媒体となった可能性を指摘した。以上のように、「自然」の表象を考察することをとおし、アメリカ女性大衆雑誌は、当時の女性読者の娯楽のための一媒体として存在するのではなく、また、多くの読者を中心とする女性文化を形成する主力となっただけでもなく、「国民」としての認識を養うという政治的な役をもっていたという一面を指摘した。本年度は、19世紀末アメリカにおいて女性参政権運動の機運の高まりを担ったthe American Women Suffrage Association(AWSA)の機関紙である、『ウーマンズ・ジャーナル』を考察対象とした。前年には、女性大衆雑誌『レディーズ・ホーム・ジャーナル』(以下、LHJと記す)の1898年から1900年の言説分析を行った。同時代の2誌の言説を比較、検討するために、同時代の作品を選んで考察にあたった。機関紙という役を負った『ウーマンズ・ジャーナル』(以下、WJと記す)に掲載される言説の多くは、大会のお知らせや報告などの、機関の運営に関わる、現実的な情報が多い。それらの言説にたいして、読者たちは個人の必要性に応じて取捨選択するものの、受動的にそれらの情報を得る。情報を伝えるための断片的な言説は、LHJの小説を含めたあらゆる言説が、読者との距離を縮め、読者の体験を共有化しようとしていたものとは性質が大きく異なる。また、他紙からの転載が多いWJの小説の言説は、他の情報を伝えるものとは性質が異なり、紙面全体をとおして、「虚構」という異質な空間を提供していることを確認することで、WJにおける小説の役割を分析した。AWSAの運営に関わる情報を提供することを目的とするWJの多くの言説は、それらを取捨選択する際に、読者の能動的な「読み」を必要とする。各読者は、事実に基づく情報から、断片的な記事が意味する背後のストーリーを読み取らなければならない。そのために、1紙に1号掲載される小説作品は、「ストーリー」を読む力の育成として機能していたことが指摘できよう。そうした力は、断片的な情報を伝える言説から、自分自身や他の女性たちの状況を反映する「ストーリー」を読みとる力を育て、19世紀末アメリカ社会において、女性参政権獲得に向けた大きな運動を生み出していくための一助となったことは明白であろう。昨年度の研究成果から、当初、研究初年度に予定していたThe Ladies' Home Journal (以下、LHJと記す)とWoman's Journalの比較検討を断念した。LHJという大衆女性雑誌と、女性参政権運動を推進していたThe National Woman Suffrage Associationの機関紙であった後者の言説を比較することで、同時代に存在した、関心の異なる女性たちの思想を広く考察できることを見込んだ研究計画だったが、扱う2つの雑誌の言説の違いが大きすぎたため、「比較」という方法論に現在のところ意味を見い出すことは困難であると判断した。その為、本年度も、研究対象をLHJだけにしぼり、「自然」や「環境」に軸を据え、19世紀末から20世紀初頭の女性たちの視点を考察した。次の点から研究を進めた。第一に、平成22年度に行った「庭」の表象の変遷から女性たちの空間認識が拡大し、それがアメリカ帝国主義の国民育成につながったことを考察した研究に、「park」という理念を加えて分析をしている。

第二に、家庭を主な活動領域とする女性たちが「自然」や「環境」を意識せざるを得ないであろう媒体として食生活を分析した。平成25年1月の資料収集のために訪問したアメリカニューヨークで、「料理」を専門に扱う古本屋を見つけた。図書館では希少価値が高くてコピーをとることが禁じられている、古い資料を入手することができたため、今後、分析を進めていく。第三に、第一次世界大戦中のLHJの言説を対象として、戦争中の女性たちの環境への意識を考察している。この成果は平成25年6月に岩手大学を会場として行われるシンポジウム(「世界大戦期の文学における<女性>」)で発表予定である。第四に、前述の「庭」の分析を含めたアメリカ女性と「自然」についての論文をまとめ、信山社から今年出版予定の著書の準備をした。大衆女性雑誌の『レディーズ・ホーム・ジャーナル』と、女性参政権を主導したAWSAの機関紙『ウーマンズ・ジャーナル』の小説を比較することで、同時代の女性たちの自然観を広く考察することを目的としたが、小説にたいする両誌の姿勢が大きく異なることから、簡単な比較研究ができないことが判明した。24年度が最終年度であるため、記入しない。2誌の小説を同等の価値があるものとして比較することが困難であることが判明したため、『レディーズ・ホーム・ジャーナル』の小説分析を中心に据え、他の雑誌を参考程度に視野に入れて分析することとする。
１１ｑ１３．３増幅ナビゲーションマイクロダイセクト口腔癌ゲノム構造解析

本研究の目的は、臨床検体から高レベルゲノム異常のある微量の細胞だけを対象にゲノム構造異常を検出する「手法」を開発することにある。ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織からDNAを抽出し、初期DNA量を100ng程度まで減らしても良好なCGHアレイデータが得られることが判明した。また、免疫組織染色後の封入されたプレパラートから抽出したDNAがCGHマイクロアレイ解析可能であることが明らかになった。より微量なDNAでゲノム構造解析を行うために、次世代シーケンサーを用いたターゲットシーケンスを行ったところ、初期DNA量は15ng程度でゲノム変異が検出できた。11q13.3増幅ナビゲーションマイクロダイセクト口腔癌ゲノム構造解析前年度までに、ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織からDNAを抽出し、蛍光色素ラベル法として化学標識法を用いた場合に投入DNA量が250ng程度で比較的良好なCGHマイクロアレイデータが得られることが明らかとなっていたため、さらに微量のDNAで検討したところ、投入DNA量を100ng程度まで減らしても同様なデータが得られることが判明した。また、マイクロダイセクトした微量サンプルから抽出した微量DNAを解析に用いる可能性について検討する予定であったが、口腔がん組織は比較的線維成分に富む密な組織でありレーザーによる切断に多くのレーザーエネルギーが必要である上に、利用を予定していたマイクロダイセクターの経年変化によるレーザー出力の低下という事態も加わり、実際のサンプルでマイクロダイセクトを効率的に行うことが難しかった。従って、マイクロダイセクトした場合にどの程度のDNA量が回収できるかの検討は行えなかった。そこで、マイクロダイセクションが可能となった場合を想定して、より微量なDNAでゲノム構造解析を行う方法として、次世代シーケンサーを用いたゲノム変異解析の可能性について検討した。LifeTechnologies社Ion AmpliSeq Cancer Hotspot Panel v2にてがん関連50遺伝子上の2800以上のCOSMIC変異を含むHotspot領域を増幅しLifeTechnologies社IonPGMにてシーケンスを行った。その結果、初期投入DNA量が15ng程度でも解析が可能であることが明らかとなった。口腔扁平上皮癌32症例の解析で30箇所15遺伝子の変異を認めた。この中でがん化との関連が既に報告されている変異としてKRASのコドン12変異(G12D)が1症例に認められた。11q13.3増幅ナビゲーションマイクロダイセクト口腔癌ゲノム構造解析口腔癌症例のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織のテストサンプルを用いて、DNAを抽出し、全ゲノム増幅の有無、2種類の蛍光色素ラベル法の組み合わせなどの条件をちがえた複数のサンプルを用意し、アジレント社SurePrint G3 Human CGH 8X60Kを用いてゲノムコピー数異常の頻度、程度、S/N比などを検討した。FFPE組織から抽出したDNAでは、酵素法による蛍光色素ラベルを用いると、S/N比が高くなり良好なマイクロアレイデータが得られないことが判明した。一方、化学標識法では、投入DNA量が250ugと比較的多く必要であるが、FFPE組織由来DNAでも、S/N比が低く比較的良好なマイクロアレイデータが得られることが明らかとなった。そこで、微量のDNAを全ゲノム増幅後に化学標識法を用いてラベルしたDNAを用いたところ、酵素法ほどではないが、S/N比が高くなり良好なマイクロアレイデータが得られないことが判明した。これらの結果は、酵素法のラベル化のステップでPCR反応が必須となることが原因と考えられ、全ゲノム増幅においても同様であるが、FFPE組織から抽出したDNAにPCR反応を加えるとバイアスのかかった増幅がおこり、コピー数変化が維持されないと考えられた。一方、免疫組織染色後の封入されたプレパラートから抽出したDNAがCGHマイクロアレイ解析に用いることができるかを検討した。十分なDNA量を得るために、マイクロダイセクションを施行せずに4um厚の切片を免疫組織染色し、キシレンで脱水後に封入したプレパラートを再度、キシレン中で一晩振盪しカバーガラスを除去した上で、DNAを抽出しCGHアレイを実施したところ、S/N比が低く比較的良好なマイクロアレイデータが得られることが明らかになった。口腔癌症例のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織のテストサンプルを用いて、化学標識法では、投入DNA量が250ugと比較的多く必要であるが、FFPE組織由来DNAでも、S/N比が低く比較的良好なマイクロアレイデータが得られることが明らかとなり、また、免疫組織染色後の封入されたプレパラートから抽出したDNAがCGHマイクロアレイ解析に用いることができることが明らかとなり、おおむね順調に進展していると考えられる。全ゲノム増幅を含むPCR反応を加えるとCGHアレイには不適なサンプルとなることが明らかとなったため、マイクロダイセクションによる微量サンプルから抽出した微量DNAを解析に用いるためには、薄切サンプルの枚数を増やす必要がでてくる。

このため、マイクロダイセクトする領域の面積と薄切の厚みの条件を変えたサンプルから収集できるDNAの量を検討する必要がある。また、CGHアレイ以外にも微量サンプルからの次世代シーケンサーなどの新技術によるゲノム変異解析の可能性について検討する必要がある。サンプルの面積、厚みを変えた複数のサンプルで回収できるDNAの量を検討し、さらに少ないサンプル量でCGHアレイが実施できるか検討するため、CGHマイクロアレイ、シーケンス試薬などの試薬類に研究費を使用する。また、現在までに得られたデータをもとに学会発表を行い、さらに同分野での研究成果の情報収集も行うために研究費を使用する。
転写因子NF-κB阻害剤パルテノライドによるアポトーシス誘導促進機構の解明

PTLはwtp53遺伝子を保有するヒト肺癌A549細胞において有意な抗腫瘍増感効果を示した。そのメカニズムは転写因子NF-κB活性の阻害により細胞周期のG_1 arrest、apoptosisの誘導によるがNF-κBシグナル経路にはp53-independentであった。癌温熱療法における温熱感受性について細胞死に関与する転写因子NF-κBをターゲットとする生薬の成分Parthenolide(PTL)を用いて温熱低感受性のwtp53遺伝子を有するヒト肺腺癌A549細胞における温熱増感効果を検討した。また温熱耐性誘導物質hsp70蛋白およびアポトーシスに関与するp53蛋白の誘導動態を解析し、PTLのNF-κB機能のシグナル伝達経路を介した温熱増感効果への影響を解析した。A549細胞においてPTL及びハイパーサーミアは共に温熱生薬増感効果を示した。western blot法によるhsp72蛋白は加温単独により著しく誘導されたがPTL単独によっては誘導されなかった。PTL併用によって温熱単独と比較し有意な誘導抑制が見られなかった。またp53蛋白は加温により誘導されたがPTL単独により誘導されなかった。さらに加温にPTLを併用してもp53誘導の増加は見られなかった。アポトーシス誘導動態はPTL単独で著しく誘導され、PTLと温熱との併用によっても相乗的に誘導され温熱単独の約4倍であった。変異型K-ras遺伝子及び野生型p53遺伝子を有する温熱抵抗性のヒト肺腺癌A549細胞における温熱感受性はPTLを併用することにより相乗的な増感効果が認められた。NF-κB活性の抑制によるアポトーシス誘導はPTLと温熱を併用することにより有意に増加した。温熱耐性誘導に関与するhsp72蛋白は温熱単独とPTL併用とを比較した結果、誘導量は同程度で有意差は認められなかった。またアポトーシス誘導に関与するp53蛋白についても同様の結果となった。以上のことからPTLによる温熱増感効果は温熱耐性誘導物質hsp72を抑制するのではなくNF-κBの活性を抑制してアポトーシスを誘導することにより、その経路にp53遺伝子は関与しないことが示唆された。癌温熱療法における温熱感受性について細胞死に関与する転写因子NF-κBをターゲットとする生薬の成分Parthenolide (PTL)を用いて温熱低感受性のwtp53遺伝子を有するヒト肺腺癌A549細胞における温熱増感効果を検討した。Western blot法によるNF-κBの抑制効果はPTLよりもむしろ温熱によることが明らかになった。Flow Cytometryによる細胞周期の分布ではPTLによるG2-M期の画分の増加が観られ、温熱との併用では相乗的なG2-M期の画分の増加とともにG1期の増加が観られた。PTLによりA549細胞がarrestすることによりアポトーシスが誘導されるか或いは細胞増殖が抑制されることが示唆された。更なるメカニズムの解明を要すると考える。

アポトーシス誘導動態はPTL単独で著しく誘導され、PTLと温熱との併用によっても相乗的に誘導され温熱単独の約4倍であった。変異型K-ras遺伝子及び野生型P53遺伝子を有する温熱抵抗性のヒト肺腺癌A549細胞における温熱感受性はPTLを併用することにより相乗的な増感効果が認められた。NF-κB活性の抑制によるアポトーシス誘導はPTLと温熱を併用することにより有意に増加した。Western blot法によるNF-κBの抑制効果はPTLよりもむしろ温熱によることが明らかになった。Flow Cytometryによる細胞周期の分布ではPTLによるG2-M期の画分の増加が観られ、温熱との併用では相乗的なG2-M期の画分の増加とともにG1期の増加が観られた。PTLによりA549細胞がarrestすることによりアポトーシスが誘導されるか或いは細胞増殖が抑制されることが示唆された。今後、種々治療の耐性の原因となるK-ras遺伝子が関与するRas/Raf MAPKシグナルへの関与の解明を予定している。
発達障害児における自己制御機能の評価システムの開発と臨床適用に関する研究

発達上の困難を示す障害児の自己制御機能を把握し、具体的な発達援助に繋がる評価システムを開発し、臨床適用の可能性を検討した。結果の概要は以下の通り。(1)強度行動障害判定基準を概念的に分類し、他者の働きに対する理解及び適切な関心や自己制御の問題に焦点を当て、行動障害及び強度行動障害を示す対象に、援助者との1対1の関係の上で身体の緊張や動きのコントロールに繋がる動作法課題を媒介した「行動障害動作評定尺度」を作成した結果、「接近」、「持続」、「腕あげ」、「くかんのひねり」、「膝立ち」のカテゴリーにより行動障害の特徴を把握し、そのアセスメントにより早期発見、療育へと繋がることが示唆された。(2)軽度発達障害(ADHD)児と健常児の関係性を調べるために、具体的な6場面を設定して調べた結果、ADHD児とCP児が健常児に関わろうとする3場面で有意差が示され、健常児はADHD児と進んで対応しないことがわかった。これに対して、ADHD児が困る場面では、CP児との間で有意差は認められず、援助の気持ちが同じように示されることがわかった。(3)「共同注意発達評価指標」を用いてダウン症児の事例(11ヶ月24ヶ月)の発達過程を調べた結果、伝い歩きや独歩機能を獲得した後に共同注意発達年齢が増加することがわかった。(4)さらに、自己制御能力の発達を促すための技法として、SART(主動型リラクセイション療法)野開発に取り組み、アセスメントの方法から具体的な障害児への援助の仕方を検討し、身体機能の改善だけでなく、日常生活に有用な影響を及ぼすことがわかった。発達上の困難を示す障害児の自己制御機能を把握し、具体的な発達援助に繋がる評価システムを動作法の理論に沿って2年間で開発することを本研究の目的とする。本年は最初の年に当たるので、成瀬(1985)が開発した座位や膝立ち、立位などの各尺度を点検するための資料を収集するとともに、新しい視点からの検討も試みた。成瀬は自体操作の主体活動に着目し、重力に対応して自分の身体をタテ(垂直)に位置づけることを最も重視し、そのための心理援助手続きとして「正しく力を入れる」あるいは「適切に動かす」ことを中心課題として動作法の技法を展開してきた。この場合、不当な緊張を有する発達障害児にそうした援助を効果的に行うためには、高度の技術が必要であり、広く一般化するには限界も見られた。そこで、主動型リラクゼーション(Self Active Relaxation Therapy)という概念を導入し、彼らの自己制御機能を改善するための効果的方法の開発に取り組み、その成果を日本リハビリテイション学会(2003)で発表して好評を得た。さらに日本特殊教育学会(2004)やノルウェイで開催される国際リハビリテイション学会(2004)、イランで開催されるアジア心理療法学会(2004)などで研究発表やワークショップを行い、より洗練した心理援助の技法として確立する予定である。この方法は、障害児本人が安心して動かせる課題から入り、援助者が彼らができないところを援助するというスタンスを取るので、無理のない形で機能が発達し、認知や情動面、行動面によい影響が出ると推察される。これらのことは今後の課題としたい。