hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロファージ上のＴｏｌｌ様受容体４の機能にコアフコースが与える影響

糖鎖はウイルスや細菌による感染における細胞との認識で重要な役割を果たす.本研究は感染で重要な、自然免疫におけるToll様受容体(TLRs)へのコアフコース糖鎖付加による機能調節の分子機構の解明を目的とする.申請者の所属研究チームでは、N型糖鎖にコアフコースを付加するフコース転移酵素(Fut8)の欠損マウスが肺気腫様の病態を示すことを明らかにしている.肺気腫の形成には喫煙に加え、感染が重要で、マクロファージの機能不全の関与が知られており、肺気腫となるFut8欠損マウスの免疫細胞に機能異常が生じると仮説を立て、実験を行った.その結果、マクロファージに発現するTLR4へのコアフコース付加の減少により、その機能低下を引き起こすことを見出した.そこで本研究では、TLR4へのコアフコース付加による機能制御の機構の解明を目指す.本研究において、コアフコース付加の減少によるTLR4とそのリガンドのグラム陰性細菌の構成成分であるリポ多糖(LPS)に対する反応性の低下のメカニズムをさらに評価するために、TLR4の下流のシグナル伝達経路であるMyD88依存/非依存経路の両方のシグナル分子の活性化の確認を行った.その結果、MyD88依存/非依存経路ともに下流のシグナル分子の活性化が抑制されていた.この結果から、コアフコース付加の減少によりTLR4とLPSとの結合が障害されていることが疑われたため、蛍光標識されたLPSを用いてその結合について評価を試みたが、蛍光強度の問題等で確認できなかった.本年度には、コアフコース付加の減少によるTLR4の細胞表面への局在への影響を確認するために、蛍光標識されたTLR4発現するコアフコース欠損細胞を、レトロウィルスを用いた遺伝子導入により確立した.糖鎖はウイルスや細菌による感染における細胞との認識で重要な役割を果たす.本研究は感染で重要な、自然免疫におけるToll様受容体(TLRs)へのコアフコース糖鎖付加による機能調節の分子機構の解明を目的とする.申請者の所属研究チームでは、N型糖鎖にコアフコースを付加するフコース転移酵素(Fut8)の欠損マウスが肺気腫様の病態を示すことを明らかにしている.肺気腫の形成には喫煙に加え、感染が重要で、マクロファージの機能不全の関与が知られており、肺気腫となるFut8欠損マウスの免疫細胞に機能異常が生じると仮説を立て、実験を行った.その結果、マクロファージに発現するTLR4へのコアフコース付加の減少により、その機能低下を引き起こすことを見出した.そこで本研究では、TLR4へのコアフコース付加による機能制御の機構の解明を目指す.本研究において、コアフコース付加の減少によるTLR4とそのリガンドのグラム陰性細菌の構成成分であるリポ多糖(LPS)に対する反応性の低下のメカニズムをさらに評価するために、TLR4の下流のシグナル伝達経路であるMyD88依存/非依存経路の両方のシグナル分子の活性化の確認を行った.その結果、MyD88依存/非依存経路ともに下流のシグナル分子の活性化が抑制されていた.この結果から、コアフコース付加の減少によりTLR4とLPSとの結合が障害されていることが疑われたため、蛍光標識されたLPSを用いてその結合について評価を試みたが、蛍光強度の問題等で確認できなかった.本年度には、コアフコース付加の減少によるTLR4の細胞表面への局在への影響を確認するために、蛍光標識されたTLR4発現するコアフコース欠損細胞を、レトロウィルスを用いた遺伝子導入により確立した.糖鎖はウイルスや細菌による感染における細胞との認識で重要な役割を果たす.本研究は感染で重要な、自然免疫におけるToll様受容体(TLRs)へのコアフコース糖鎖付加による機能調節の分子機構の解明を目的とする.申請者の所属研究チームでは、N型糖鎖にコアフコースを付加するフコース転移酵素(Fut8)の欠損マウスが肺気腫様の病態を示すことを明らかにしている.肺気腫の形成には喫煙に加え、感染が重要で、マクロファージの機能不全の関与が知られており、肺気腫となるFut8欠損マウスの免疫細胞に機能異常が生じると仮説を立て、実験を行った.その結果、マクロファージに発現するTLR4へのコアフコース付加の減少により、その機能低下を引き起こすことを見出した.そこで本研究では、TLR4へのコアフコース付加による機能制御の機構の解明を目指す.本年度では、コアフコース付加の減少によるTLR4とそのリガンドのグラム陰性細菌の構成成分であるリポ多糖(LPS)に対する反応性の低下のメカニズムをさらに評価するために、TLR4の下流のシグナル伝達経路であるMyD88依存/非依存経路の両方のシグナル分子の活性化の確認を行った.その結果、MyD88依存/非依存経路ともに下流のシグナル分子の活性化が抑制されていた.この結果から、コアフコース付加の減少によりTLR4とLPSとの結合が障害されていることが疑われたため、蛍光標識されたLPSを用いてその結合について評価を試みたが、蛍光強度の問題等で確認できなかった.また、コアフコース付加の減少によるTLR4の細胞表面への局在への影響を確認するために、蛍光標識されたTLR4発現するコアフコース欠損細胞を、レトロウィルスを用いた遺伝子導入により確立することが出来た.現在はその細胞を用いて、局在の確認を遂行中である.本年度で、TLR4の下流のシグナル伝達経路であるMyD88依存/非依存経路の両方のシグナル分子の活性化の確認を行い、MyD88依存/非依存経路ともに下流のシグナル分子の活性化が抑制されていた.

この結果から、コアフコース付加の減少によってTLR4シグナルの上流部分、つまりTLR4とLPSとの結合に異常がある可能性が推測された.それにより、検討するポイントを絞ることが出来た.さらに、コアフコース付加の減少によるTLR4の細胞表面への局在への影響を確認するために、蛍光標識されたTLR4発現するコアフコース欠損細胞を、レトロウィルスを用いた遺伝子導入により確立することが出来ている.次年度では、引き続きコアフコースの発現減少による、(1)TLR4のLPSとの結合への影響と(2)TLR4の細胞表面への局在への影響について明らかにすることを目指す.(1)TLR4のLPSとの結合への影響TLR4に発現するコアフコースの減少による、LPSに対する反応性の低下の原因として、TLR4とLPSとの結合が障害されているかについて検討を行う.ここでは、抗LPS抗体を用いて、コアフコース付加の減少したマクロファージにおける、LPSとTLR4との結合を蛍光顕微鏡観察やFlow Cytometryなどによって解析を行う.さらに、Duolinkという二分子間相互作用を検出することのできるアッセイ法を用いて、LPSとTLR4の相互作用を検出する.(2)TLR4の細胞表面への局在への影響コアフコース付加の減少により、TLR4の細胞表面での発現が低下している可能性についても検討を行う.ここでは、細胞表面タンパク質をビオチン化した後、ストレプトアビジンビーズを用いて細胞表面タンパク質だけを回収し、ビオチン化TLR4の全TLR4に対する割合をウェスタンブロッティングによって定量的に解析する.同時に、細胞表面におけるTLR4の分解についても検討を行うことも考えている.さらに、コアフコースの欠損したマウス胎仔由来線維芽(MEF)細胞に、蛍光標識したTLR4を発現させることで、コアフコースの欠損によるTLR4の細胞内局在を可視的に追跡することも検討している.なお現在、レトロウィルスベクターを用いたGFP標識TLR4を強制発現させたコアフコース欠損MEF細胞を確立している.予定していた学会への不参加のため次年度使用額が発生した.この次年度への研究費は主に旅費に充当予定である.以下に使用計画を示した.DNA組換え試薬; 200,000円、細胞培養培地及び牛胎児血清; 60,000円、TLRリガンドセット150,000円、ELISAキット; 180,000円、実験動物; 200,000円、Duolinkキット(二分子間相互作用の観察); 200,000円、定量的PCR関連試薬; 200,000円、リン酸化抗体を含む各種抗体、レクチン; 160,000円、その他一般試薬、プラスチック製品(培養ディッシュ等); 58,956円、旅費(国内旅費); 170,000円、その他(論文別刷り代ほか); 50,000円
分解反応を利用した官能基間距離が精密に制御された固体表面反応場の構築

本研究では,シリカの表面に固定したアミド結合を持つ前駆体分子を加水分解することでカルボキシ基とアミノ基を発生させる方法において、前駆体分子の内部にアミド結合を両端に持つリンカーを組み込み,リンカーのメチレン基の長さによって酸点と塩基点の間の距離をメチレン基一つの空間分解能で制御する.この方法で作り出した酸点-塩基点ペアサイトの触媒特性を系統的に調べ,酸点ー塩基点間の距離が触媒性能に及ぼす影響を明らかにする.さらに、得られた結果を基に高性能な酸塩基触媒を得るための触媒設計指針を確立する.本研究では,シリカの表面に固定したアミド結合を持つ前駆体分子を加水分解することでカルボキシ基とアミノ基を発生させる方法において、前駆体分子の内部にアミド結合を両端に持つリンカーを組み込み,リンカーのメチレン基の長さによって酸点と塩基点の間の距離をメチレン基一つの空間分解能で制御する.この方法で作り出した酸点-塩基点ペアサイトの触媒特性を系統的に調べ,酸点ー塩基点間の距離が触媒性能に及ぼす影響を明らかにする.さらに、得られた結果を基に高性能な酸塩基触媒を得るための触媒設計指針を確立する.
免疫反応とシグナル伝達

以下に各研究者のグループにおいて得られた成果の概要を記す。免疫細胞の機能とその分化に関連し、笹月らはT細胞の胸腺内分化において、特にT細胞のポジティブ選択に、特異的なTCR-ペプチドの相互作用が存在することを明らかにした。奥村は免疫反応のエフェクター相に関与する分子群の研究を進め、キラー細胞の有するFasLは、人工的に他の細胞に発現させた場合、今まで知られていなかった炎症惹起効果があることを明らかにした。岸本らは、シグナル伝達物質STATの活性化抑制分子SSl-1のクローニングを通し、サイトカイン刺激後の細胞内シグナル制御機構を明らかにした。菊谷は、CD40-CD40Lの相互作用の重要性を自己免疫発症モデルを確立することによって明らかにした。宮園は、TGF-βのリンパ球増殖抑制シグナルの研究を進め関連シグナル伝達分子Smadの働きを明らかにした。渡邊はリンパ球の増殖分化・死に関するシグナル伝達分子Srcファミリーチロシンキナーゼの一つLynキナーゼ欠損マウスを確立し、そのマウスの自己免疫現象との連りを明らかにした。国際学術交流を通し、以下に列挙する研究実績を挙げることが出来た。笹月らはT細胞の胸腺内分化機構をトランスジェニックマウスを用いて調べ、胸腺内ポジティブセレクションにおいて関与する特異的なペプチド-TCR交互作用を明らかにした。菊谷は、CD40-CD40Lの相互作用の重要性を自己免疫発症モデルを確立することにって明らかにした。渡邊はリンパ球の増殖分化・死に関するシグナル伝達分子Srcとファミリーチロシンキナーゼの一つLynキナーゼ欠損マウスを確立し、そのマウスの自己免疫現象との周りを明らかにした。奥村はアポトーシス惹起分子FasLのもつ、今までに知られていなかった好中球を介した炎症惹起作用を明らかにした。
消化器癌個別化治療にむけた3D培養と共培養を用いた癌組織不均一性の基礎研究

臨床組織そのものは,癌細胞と正常細胞が混在していて,培地の条件に適した(選択された),一部の癌細胞(低分化様の細胞)が継代に成功しているにすぎないことをい明らかにしつつあり,培養細胞を用いたオルガノイドとfibroblastとの共培養にむけて,培養環境の条件を検討中であり,ある電解質の濃度に依存していることを突き止めつつある.さらに,EMT関連分子とNotch familyにも着目し検討を進める予定である.治療耐性についてさらに大腸癌の化学療法後切除サンプルで次世代シークエンス解析を行っており,多方面からのアプローチを行っている.培養細胞を用いたオルガノイドとfibroblastとの共培養を進めていく一方で,EMT関連分子,Notch familyのオルガノイドでの発現を検討,さらには,網羅的解析まで視野にいれる.さらに加療後に切除を行った組織のオルガノイド培養を進めていく.臨床組織そのものは,癌細胞と正常細胞が混在していて,培地の条件に適した(選択された),一部の癌細胞(低分化様の細胞)が継代に成功しているにすぎないことをい明らかにしつつあり,培養細胞を用いたオルガノイドとfibroblastとの共培養にむけて,培養環境の条件を検討中であり,ある電解質の濃度に依存していることを突き止めつつある.さらに,EMT関連分子とNotch familyにも着目し検討を進める予定である.治療耐性についてさらに大腸癌の化学療法後切除サンプルで次世代シークエンス解析を行っており,多方面からのアプローチを行っている.培養細胞を用いたオルガノイドとfibroblastとの共培養を進めていく一方で,EMT関連分子,Notch familyのオルガノイドでの発現を検討,さらには,網羅的解析まで視野にいれる.さらに加療後に切除を行った組織のオルガノイド培養を進めていく.
水素環境における金属材料の破壊形態への材料／力学／環境因子の影響に関する研究

水素を安全に用いるためには,水素環境での金属材料の力学的挙動を正確に予測することが重要である.本研究では,材料/力学/環境的因子が金属の破壊形態に及ぼす影響を,解析と実験の両方から調べた.代表的な成果は以下の通りである.(a)境界条件によって支配的な水素の影響が変化する.(b)水素によって格子欠陥濃度が増大する機構を明らかにした.(c)水素が存在すると破壊直前に局所的な塑性ひずみ速度が急速に増大する.水素を安全に用いるためには,水素環境での金属材料の力学的挙動を正確に予測することが重要である.本研究では,材料/力学/環境的因子が金属の破壊形態に及ぼす影響を,解析と実験の両方から調べた.代表的な成果は以下の通りである.(a)境界条件によって支配的な水素の影響が変化する.(b)水素によって格子欠陥濃度が増大する機構を明らかにした.(c)水素が存在すると破壊直前に局所的な塑性ひずみ速度が急速に増大する.本研究では,様々な水素脆化機構の競合の結果,最終的な破壊形態が材料/力学/環境的因子によってどのように決定されるのかを,電子・原子レベルのシミュレーション手法を駆使するとともに,水素脆化関連実験も合わせて行うことにより解明し,水素関連機器の安全設計に資することを最終到達目標としている.本年度は〔1〕解析的な検討と〔2〕実験的な検討に関して以下の成果が得られた.〔1〕解析的研究:純鉄に対して水素ガス環境(0.1MPa,70MPa)に対応する水素濃度を与えた際の平衡状態での格子欠陥エネルギーを再現する原子埋め込み法ポテンシャルを作成し,様々な格子欠陥の運動挙動について解析を行った.現実的な水素濃度を用いた原子レベル解析はこれまでほとんど行われておらず,本ポテンシャルを用いた解析の意義は大きい.また,気体分子が乖離して金属中に固溶する際の平衡固溶量を求める式を一般的な場合に対して導出し,第一原理計算に基いた計算を行うことで,様々な金属系に対して高精度な評価が可能であることを確認した.本手法によって,これまでに定量的な実験値が与えられていない系に対しても水素固溶量を評価することができた.〔2〕実験的研究:金属材料中に電気的に水素を導入する装置を作成し,実際に炭素鋼やステンレス鋼に水素の導入を行った.そして,熱処理と組み合わせることで,拡散性水素と非拡散性水素の両方,または,非拡散性水素のみを導入することができていることを,昇温脱離分析装置を用いた水素濃度測定によって確認した.また,水素導入を行った炭素鋼に対して観察下での破断試験を行い,拡散性水素によって脆化が顕著に引き起こされることを確認した.このように次年度以降の研究を確実に推進するための,基本的な準備ができたと言える.本研究では,様々な水素脆化機構の競合の結果,最終的な破壊形態が材料/力学/環境的因子によってどのように決定されるのかを,電子・原子レベルのシミュレーション手法を駆使するとともに,水素脆化関連実験も合わせて行うことにより解明し,水素関連機器の安全設計に資することを最終到達目標としている.本年度は〔1〕解析的な検討と〔2〕実験的な検討に関して以下の成果が得られた.〔1〕解析的研究:前年度までに開発を行った単元系結晶中への水素の固溶量を第一原理的に評価する手法を発展させ,添加元素の影響も考慮できるようにした.また,実験的な評価が困難な広い環境での固溶水素濃度や原子空孔濃度の計算を行った.さらに,原子空孔の拡散挙動に及ぼす水素の影響を明らかにした.〔2〕実験的研究:水素濃度の異なる試験片に対して,低ひずみ速度試験を行い,マイクロスコープにより変形部のその場観察画像を取得した.そして,得られた画像に対してデジタル画像相関法を適用することで,変形集中部でき裂生成に至るまでのひずみ分布とひずみ速度分布を捉えた.その結果,水素存在時には,局所的なひずみ速度がより早期に増加すること,き裂生成時のひずみが低下することを明らかにした.また,ナノインデンテーションにより水素が転位生成や硬さに及ぼす影響を検討するための,基礎的検討を行った.本研究では,様々な水素脆化機構の競合の結果,最終的な破壊形態が材料/力学/環境的因子によってどのように決定されるのかを,電子・原子レベルのシミュレーション手法を駆使するとともに,水素脆化関連実験も合わせて行うことにより解明し,水素関連機器の安全設計に資することを最終到達目標としている.本年度は〔1〕解析的な検討と〔2〕実験的な検討に関して以下の成果が得られた.〔1〕解析的研究:前年度までに開発を行った原子間ポテンシャル(水素ガス環境(0.1MPa,70MPa)における見かけの格子欠陥エネルギーを再現する原子埋め込み法ポテンシャル)を用いて,き裂進展,ナノインデンテーション,多結晶ナノ試験片の単軸引張破断の分子動力学シミュレーションを実施した.その結果,境界条件に応じて,これまでに提案されている様々な水素脆化機構が発現することがわかった.また,水素環境における平衡空孔濃度と,水素固溶量を第一原理計算と格子振動解析を用いて求める手法を開発した.本手法によって,水素の化学ポテンシャルがわかれば,材料中の平衡空孔濃度を知ることが可能になった.〔2〕実験的研究:電気チャージに比べて材料にダメージを与えないよりマイルドな条件で水素チャージを行うために,浸漬法による水素チャージを行いチャージ条件と水素固溶量に関する基礎データを取得した.

また,水素導入を行った炭素鋼に対して観察下での破断試験を行い,き裂前方に生じる塑性変形領域の寸法,き裂先端近傍での局所的な塑性ひずみ量に及ぼす水素量/水素存在状態の影響を,デジタル画像相関法を用いた変形場の可視化によって調査した.本研究では,様々な水素脆化機構の競合の結果,最終的な破壊形態が材料/力学/環境因子によってどのように決定されるのかを,電子・原子レベルのシミュレーション手法を駆使するとともに,水素脆化関連実験も併せて行うことにより解明し,水素関連機器の安全設計に資することを最終到達目標としている.本年度は〔1〕解析的な検討と〔2〕実験的な検討に関して以下の成果が得られた.〔1〕解析的研究:前年度までに開発を行ってきた第一原理的に平衡水素濃度と平衡空孔濃度を評価する手法を発展させ,応力作用下での評価を可能とした.これによって,き裂前方などの極めて高い静水応力が作用する局所領域での水素ー原子空孔複合体の存在状態が明らかになった.また,金属の表面に吸着した水素が誘起する転位運動について,分子動力学法を用いて検討を行った.その結果,水素の有無によって転位の安定配置が変化し,その影響は薄膜において顕著に生じることを明らかにした.〔2〕実験的研究:水素チャージ条件を変更することで水素濃度の異なる試験片(炭素鋼S25C)を作成し,それらに対して低ひずみ速度引張試験を行った.この過程での変形状態を,デジタル画像相関法を用いて可視化することで,塑性変形の拡がり/局所化挙動に及ぼす水素濃度の影響を明らかにした.また,炭素濃度の異なる材料(S15CとS55C)に対しても同様の試験を実施し,炭素濃度の影響についても評価した.また,前年度までに得られていた結果と総合して,様々な条件で発現する水素脆化機構について総合的な検討を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。機械材料・材料力学,材料強度学,計算力学26年度が最終年度であるため、記入しない。解析的な検討項目については,水素の影響を擬似的に含む原子間ポテンシャルを作成し,様々な格子欠陥の運動挙動について解析を行った.さらに,気体分子が金属中に固溶する際の平衡固溶量を求める式を導出し,様々な系に対して高精度な評価が可能であることを確認した.また,実験的検討に関しては,これまでに金属材料中に電気的に水素を導入する装置を作成し,実際に炭素鋼やステンレス鋼に水素の導入を行った.そして,昇温脱離分析装置によって所望の水素量が導入されていることを確認した上で,観察下での破断試験を行っている.これらについては,おおむね計画通りであり,本研究は順調に進展していると判断できる.本研究では,水素環境における材料の最終的な破壊形態が材料/力学/環境的因子によってどのように決定されるのかを,電子・原子レベルのシミュレーション手法を駆使するとともに,水素脆化関連実験も合わせて行うことにより解明することを目的としている.本年度も解析と実験を相補的に用いることで,それぞれの長所を生かした研究を実施した.例えば,実験的な評価が困難な広い水素環境条件(環境的因子)下で,材料中の水素固溶量と,それに伴う空孔濃度の増加を定量的に評価した.また,添加元素(材料的因子)の影響も考慮できるように手法を発展させ,その影響を調べた.
ICU病棟におけるプレアボイドデータを用いた薬学的介入の評価

【目的】集中治療室(ICU)での医療事故発生は、患者が死亡に至るケースが他の発生場所に比べて高いことが知られている。ICUにおいて使用される医薬品は多岐にわたり、患者の病態変化も急激であることから、安全な医療を提供するために薬剤師は、医師の処方内容や治療計画、看護師による投与薬剤の調製や管理に至るまでを把握し、積極的に関わっていく必要がある。しかし、薬剤師による安全性の確保は個人の経験や能力、専門性に大きく依存しているのが実情である。そこで本研究では、解析結果を医師や看護師へとフィードバックし、発生頻度の高い事例や重要度の高い項目に関して予防策の構築や薬学的介入を行うことを目的として、これまでに集積したICUにおけるプレアボイド事例の解析を行った。【方法】これまでICU病棟で発生した全てのプレアボイド事例について、ICUでの使用頻度が高い薬剤や、内容、要因等に分類して、汎用薬における配合変化や相互作用、人的エラー等の傾向を詳細に評価した。【成果】解析結果をもとに医師や看護師を対象に研修会を開催し、典型的事例や患者への重大な影響が懸念された事例を周知した。また、発生頻度が高く、かつ、重要度の高い項目に関して、医療スタッフと協議の上、薬剤濃度を統一した薬剤調製や投与速度の標準化を実施した。また、発生頻度の高い汎用薬の配合変化が速やかに確認できる資料と静脈炎が発生しやすい薬剤の投与速度換算表を作成し、ICU病棟内に掲示した。プレアボイド事例は薬剤師の関与により医療事故を未然に防いだものであり、本研究でそれらの内容を解析評価することで、医療スタッフの教育や医療事故防止対策を行うことができた。また、解析結果を基にした薬学的介入を実施することにより医療事故が減少することが明らかとなった。
特異代数曲線に対するトレリ型問題

閉リーマン面の同型類がそのヤコビ多様体とテータ因子の組で決定されるというトレリの定理は種数2以上の閉リーマン面の理論において,ひとつの到達点とも言うべき重要な結果である.本研究の目的は,非特異代数曲面上の1次元部分スキーム(有効因子)に対してトレリ型の問題を考察することにある.算術種数が2以上で数値的2連結な有効因子を主な研究対象とし,そのような曲線がネフ線形系の特異メンバーとして現れるときに最も興味がある.この場合に,半安定還元を通して,コンパクト化されたモジュライ空間からホッジ構造の分類空間への写像(周期写像)の単射性を問うのが,典型的なトレリ型問題である.一般に,モジュライ空間の境界点に対応する曲線は複数考えられ,特異曲線の位相型を固定してもそれに入る複素構造がどれほど沢山あるかはわからない.それが特定できるための良い条件を見つけることが本研究の主題である.当初想像していたよりも困難な問題だったため,研究期間内に決定的な結果を得ることはできなかったが,解決方法を模索する過程において,1)重複ファイバーに対する標準線形系の基点の振る舞い,2)必ずしも数値的3連結でない曲線に対する標準写像の挙動, 3)代数曲線束の正規極小モデルとなる特異ファイバーに対しては,その既約成分の数,種数,それから重複度からなるデータを固定すれば,パラメータ空間が連結であることを示すことができたことなど,部分的な成果はあった.最終年度には,標準系の固定部分に関連する楕円型特異点の基本サイクルの組み合わせ的データから数値的ゴレンスタイン性を判定する方法を見出した.研究計画初年度であることを考慮して,資料収集や基本的な問題点の検討に重点を置いて研究を進めた.平行して,国内外旅費を活用し,各地で開催される研究集会やセミナーに出席し,最新の研究成果を収集した.また,各地の研究者と直接会って議論し,研究対象への理解を深めた.代数曲面がもつファイバー構造の特異ファイバーにおいて,もっとも典型的な非安定曲線は,非特異代数曲線が重複したファイバーである.このような曲線は,ファイバー構造の局所変形に対して安定であり,いわゆるひとつの原子ファイバーであることが知られている.研究の第一歩として,このような重複ファイバーとその半安定還元として得られる代数曲線について,ゴナリティーや重複ファイバーの標準線形系の基点に着目して研究を進めた.これによって,例えば素数のゴナリティーを持ち,種数がそれより十分に大きい曲線を半安定還元とする場合には,重複ファイバーの重複度は必然的にごナリティーと一致せねばならず,しかも重複ファイバーの標準線形系は必ず基点をもつことが証明できた.このことから重複ファイバー相当の曲線についてトレリ型の問題を考える際には,重複度を与えるモノドロミーデータのみならず,基点に相当するデータが問題となることが明らかとなった.この結果に基づいて,重複ファイバーの堀川指数などの局所的な数値的不変量を計算した.また,これまで知られていなかった3重ファイバーの具体例を可能なすべての種数に渡って構成することにも成功した.研究初年度における研究の進捗状況は,概ね良好ではあるが,残念ながら当初計画していたものに比べれば,やや遅れていると言わざるを得ない.大きな理由のひとつは,今年度に重点的に考察を行った非特異曲線が重複しているような重複ファイバーについての新たな知見であり,結果的に当初の見込みが希望的過ぎた点にある.研究開始前には,モノドロミーのデータである重複度を取り込むだけで,通常のホッジ構造を通して曲線の周期点を確定できると考えていた.ところが実際には,重複ファイバーの標準線形系の基点に関する情報をも取り込む必要のあることが判明した.これを如何に幾何学的に或いはホッジ理論的に解釈して困難を克服するかを検討中であるが,現時点ではまだめどが立っていない.閉リーマン面の同型類がそのヤコビ多様体とテータ因子の組で決定されるというトレリの定理は種数2以上の閉リーマン面の理論において,ひとつの到達点とも言うべき重要な結果である.本研究の目的は,非特異代数曲面上の1次元部分スキーム(有効因子)に対してトレリ型の問題を考察することにある.昨年度に引き続き,基本的な問題点を検討することから始めた.資料収集のために国内外旅費を活用して各地で開催される研究集会やセミナーに積極的に出席して最新の研究に関する情報を収集した.また,上海や蘇州から3名の代数曲面論の研究者を招へいし,国内の研究協力者と共に実りのある討論を行った.特異代数曲線を退化ファイバーにもつ代数曲線ファイバー芽に対して,位相的なモノドロミーのデータを加味した周期写像の理論を構築することが,最終目標のひとつであり,そのための有望な方法は安定還元を用いる方法である.そこで,今年度は安定還元の後に特異ファイバーが非特異既約曲線となる場合について考察を開始した.これは前年度に研究した非特異曲線が重複した重複ファイバーを含み,より広いカテゴリーである.前年の研究から,標準線形系の基点の情報を取り込む必要のあることが判明したため,当該年度はもう少し考察する対象を広げて,標準写像による像をも研究した.その結果,特異ファイバーが数値的に3連結でなく,超楕円的な部分曲線を含む場合には標準写像は既約曲線と同様な単純な記述は不可能で,部分的に2重被覆になることがわかった.

これは相対標準写像の複雑さを表現しており,モノドロミーデータとの相互関係を明らかにする必要がある.研究の進捗状況は概ね良好であるが,既に「研究概要」でも述べたような複数の新たな問題点が浮上してきたため,当初計画の見込みとのズレが拡大している.それの解消・軌道修正を試みながら研究を進めているため,新たな知見は得られているとはいうものの,当初計画からすればやや遅れていると言わざるを得ない.国内旅費を活用して,各地で開催される研究集会やセミナーに積極的に参加した.また,外国旅費により蘇州工科大学を訪問し,セミナーにおいて2次元正規特異点の数値的Gorenstein性判定に関する研究成果を発表した.このように様々な研究者と直接に出会って議論を戦わせることを通して,資料収集や研究打合せを行い,研究対象に対する理解をより一層深めた.さらに「代数曲面論ワークショップ」を年3回共催し,研究集会「Branched Coverings, Degenerations, and Related Topics 2018」の開催をサポートした.本年度は特異曲線の複素構造の変形に重点を置いた研究を行った.すなわち,非特異代数曲面上の可約で被約でない正因子について,そのサポートにおける交点形式が半負定値であるという仮定の下で,その複素構造の微小変形およびその倉西空間を研究した.この仮定は,代数曲線束の特異ファイバー等特異変形を念頭に置いたものであり,倉西空間の研究は周期写像を考察する際に定義域の幾何学的特性を理解するために必要である.良く知られているように,閉リーマン面のモジュライ空間は,種数を決める毎に連結である.そこでまず,特異ファイバーの等特異的変形をパラメトライズする空間の連結性を明らかにしようと考えた.その結果,代数曲線束の正規極小モデルとなる特異ファイバーに対しては,その既約成分の数,種数,それから重複度からなるデータを固定すれば,パラメータ空間は連結であることを示すことができた.これは,特異点の場合,すなわち交点形式が負定値の場合の,ラウファーの定理に相当する.個々の話題を取り上げれば,研究の進捗状況は概ね良好である.しかし,当初の楽観的に過ぎた研究目標を理想的到達点とすれば,満足のいくものではなく,やや遅れていると評価せざるを得ない.研究過程で表面に出てきた標準線形系の基点の情報を取り込むことについて,全く目処が立っていないことが主な理由である.一方,今年度の微小変形に関する成果は,半安定還元でなく,より扱いやすい正規極小モデルとの比較に問題を還元できる可能性を示唆している.閉リーマン面の同型類がそのヤコビ多様体とテータ因子の組で決定されるというトレリの定理は種数2以上の閉リーマン面の理論において,ひとつの到達点とも言うべき重要な結果である.本研究の目的は,非特異代数曲面上の1次元部分スキーム(有効因子)に対してトレリ型の問題を考察することにある.算術種数が2以上で数値的2連結な有効因子を主な研究対象とし,そのような曲線がネフ線形系の特異メンバーとして現れるときに最も興味がある.この場合に,半安定還元を通して,コンパクト化されたモジュライ空間からホッジ構造の分類空間への写像(周期写像)の単射性を問うのが,典型的なトレリ型問題である.一般に,モジュライ空間の境界点に対応する曲線は複数考えられ,特異曲線の位相型を固定してもそれに入る複素構造がどれほど沢山あるかはわからない.それが特定できるための良い条件を見つけることが本研究の主題である.
フラクタル日除けによるパッシブな都市型クールアイランド創生実験

フラクタル日除けにより、都市の中にクールアイランドが創れることを示した。この方法は、緑化などのように植物に頼らず、また、電気や水などの資源も使わず、都市が熱慣性の大きなコンクリートやアスファルトに覆われているという都市そのものの特性を生かして環境改善を行うものである。その結果、夏の晴れた日中には、対照区に比べて、フラクタル日除け下は気温が最大3°C低下した。これは、空気の流動性が高く、非常に混合しやすい条件下で、20m×20mというそれほど大きな日除けではないということを考慮すると、極めて大きな効果であると言える。26年度は、日本工業大学のモデル都市実験施設COSMOにフラクタル日除けを設置した。設計および資材の調達はほぼ8月までに完了したが、この施設で行われていた他の実験計測と調整が必要になり、実際の工事は10月初旬から開始した。工事は12月中にほぼ完了した。その後、超音波風速計などの観測機器の取り付け及び機器の調整作業に入り、この作業もすでにほぼ終了している。気温と湿度に関する予備観測は工事中から始めており、気温に関しては冬季にもかかわらず、日除けの外に対して午後の時間帯には1°C近い差が観測されている。この測定は自然通風型の温度計によるもので、さらに精密な観測が必要である。高所作業車による観測テストも2月中旬に行い、高所作業車からの熱画像撮影などが可能なことを確認した。さらに、当初の予定にはなかったが、広島工業大学の風洞実験装置を用いてフラクタル周りの流れの可視化を行うことになり、3月初旬に広島工業大学で予備実験を行った。その結果、有益な情報が得られそうなことが判明したため、27年度には研究計画に組み込むことにした。本研究の目的は、緑化などのように植物に頼らず、また、電気や水などの資源を使わず、フラクタル日除けを使うことで、都市そのものの特性を生かして、都市の中にクールアイランドが創れることを示すことである。フラクタル日除けの設置は昨年度完了し、本年度は本格的な観測に入った。しかしながら、夏本番の8月後半から天候不順で、晴れの日のデータが少なく、また、9月には鬼怒川流域を襲った関東・東北豪雨により、機器が水没し欠測期間が生じた。それでも、測定データの期間が若干短いものの、それぞれの季節での観測はできており、全体の傾向はつかめている。すべての季節において、日除けのないコンクリート区に対して、日除けの下は昼間の気温が1°C程度低くなることが確認された。これは、様々な誤差要因を考えても、確実に気温が低くなっているといえる差である。日除けの大きさは20m四方程度とそれほど大きくないことを考えると、かなり大きな差であり、当初の狙い通り、人工物だけでクールアイランドができることは間違いない。また、日除け下の気温の鉛直分布は晴れた日の日中には安定成層状態にあり、地表面に近いほど気温が低くなっている。これは、コンクリートが日中には冷源として働いて、空気の温度を下げていることを示している。さらに、乱流熱輸送の測定から、フラクタル日除けは太陽からの熱をため込まず、即座に大気に放出しており、その特性は植物の熱特性とよく似ていることが明らかになった。この熱輸送の解析からも、コンクリートがフラクタル日除け下の空気を冷やしていることが示された。昨年度、測定機を設置し測定を始めたが、準備に若干手間取ったことと、8月後半が天候不順で晴天日のデータが少ないうえ、9月には鬼怒川流域を襲った関東・東北豪雨により、サイトが水没し測定機器が浸水して一時測定不能に陥った。そのため、昨年度に予定していたデータ取得が十分にできなかった。ただし、天気に左右される研究の性質上、この程度の事態はある程度想定して、当初計画から本年度を予備年として設定しており、本年度の測定により、目的は十分に達せられるものと考える。本研究の目的は、フラクタル日除けにより都市の中にクールアイランドが創れることを示すことである。実験サイトは日本工業大学の都市模型(COSMO)で、全体の大きさは100m×50mである。その中に、1.5m角のコンクリート製の立方体が512個3m間隔で並んでいる。この都市の模型の上に、20m×20mの大きさのフラクタル日除けを設置し、その下の熱環境を改善することを目指した。100m×50mの施設を半分に分け、一つの50m×50mの区画の中心にフラクタル日除けを置き、もう一方の区画は対照区とした。この温度差は明け方には、ほぼなくなるが、一日を通して対照区に比べてフラクタル日除け下は気温が低い。また、実験施設横の草地でとの比較でも、日中にはフラクタル日除け下のほうが草地よりも気温が低く、また夜間はその逆になることもわかった。これは、日除け下のコンクリートの熱慣性が大きいため、一日の気温の日較差を小さくする効果が表れたものである。

フラクタル日除けにより、都市の中にクールアイランドが創れることを示した。この方法は、緑化などのように植物に頼らず、また、電気や水などの資源も使わず、都市が熱慣性の大きなコンクリートやアスファルトに覆われているという都市そのものの特性を生かして環境改善を行うものである。その結果、夏の晴れた日中には、対照区に比べて、フラクタル日除け下は気温が最大3°C低下した。これは、空気の流動性が高く、非常に混合しやすい条件下で、20m×20mというそれほど大きな日除けではないということを考慮すると、極めて大きな効果であると言える。観測サイトで行われていた他の測定と調整が必要になり、工事の開始が予定より2か月ほど遅れたため、その後の作業も若干予定よりも遅れている。ただ、もともと26年度の冬季は、機器の調整を兼ねた観測の予定で、本格的な観測は当初より今年度の夏からを予定しており、想定内の遅れである。全体計画には全く支障がない。まず、本年は本計測期間と位置づけ昨年十分に取得できなかったデータを確実に取得することに全力を挙げる。昨年度の計測から、フラクタル日除けの熱特性は、樹木の葉に極めて近いことが確認された。また、フラクタル日除け下では当初の予想通り、コンクリートが冷源として機能しており、昼間でも安定成層状態にあることが確認されている。昨年度は気温などの測定を通常の気温計測の慣例にしたがって高さ1.5mで行っていたが、このサイトが「都市模型」であり、本研究で実証したい環境改善効果は人が生活する都市キャノピーの下部であることを考慮して、今年度はより低い高度での測定を行う予定である。さらに、本年度とは独立に行っている森林内の水蒸気量の日変化の観測から、森林内の環境形成に樹木の葉からの蒸発よりも、土壌からの蒸発が大きく寄与しているらしいことがわかってきた。そこで、フラクタル日除け下に保水性素材を敷設し、雨水を保水することで、樹冠の葉としてのフラクタル日除けに加えて、土壌の機能も付け加えて森林に近い環境ができないか、検討をする。28年度が最終年度であるため、記入しない。地球流体力学今年度は、本格的な観測測定に着手する。すでに超音波風速計、通風型温度計などの観測機器の設置調整はほぼ終わっており、5月から観測を開始する予定である。観測項目は、気温、湿度、風速、放射強度などで、それぞれ、オンサイトでの較正済みの機器を使用する。また、夏季の天気の良い時期(7月末ごろ)に、高所作業車を使って日除けを含むサイト全体の熱画像を取得する予定である。ただし、日除け自体の温度を熱画像から求めるためには、仰角70度(夏の太陽のおよその仰角)の方向から撮像する必要があるが、高所作業車を使っても、それだけの高度からの撮像は困難である。したがって、厳密な議論は連続観測を行っている気温や風速などにより行うことにする。熱画像では定性的な議論しかできないが、全体を一目で把握できる効果は大きく、特に一般向けの解説には極めて効果的であるため、この熱画像取得はかなり優先度を高く考えている。さらに、観測と平行して、今年度より新たに広島工業大学の風洞実験装置を使って、フラクタル周りの流れの様子を可視化し、フラクタル日除けが流れに対してどのような効果を持っているか確かめる実験を開始する。これらの結果を踏まえ、秋季から冬季にかけて総合的な検討会を開き、様々な見地からの分析を行うと同時に、来年度の研究方針の検討を行う。
日本現存朝鮮古刊本の調査とその語学的・書誌学的研究

今年度は京都大学圖書館、大阪府立圖書館、東洋文庫、國會圖書館、早稲田大学圖書館、東京大学圖書館を中心に調査を行った。一部につき28項目を調査するが、期間内に約5000冊を各了し、多観点よりの知見が得られている。その一は刻手名であり、刻手名を有する書籍については、刻手名を手掛りとして刊年、刊地をほぼ特定できるため、その蒐集と整理に努めている。一昨年には17世紀以降の刻手名一覧を公にした。今年度末には16世紀以前の刻手名一覧を作成する。これによって朝鮮本の研究は大いに進むと期待される。又現在これ迄得られた科学研究費補助金によって研究した成果を単行本として14年度中に刊行予定である。これは日本における本格的な朝鮮出版文化史の最初の著作である。日本には韓国や北朝鮮にともない朝鮮本が、多く伝存する。筆者は1910年以前の刊本・鈔本の総合目録作製と朝鮮印刷文化の闡明を目的として、25年前より日本各地の朝鮮本を調査して来た。本年度はその継続であるが、東京では国会図書館・静嘉堂文庫・尊経閣文庫・成簣堂文庫・東京大学総合図書館、関西では京都大学図書館・大阪府立図書館を中心に調査と研究を行った。本年度は約200部800冊程の調査を終了した。筆者の調査は一部につき、28項目を対象とする、従来にない厳密なものであるため時間を要するが、調査が詳細であればある程、後の利用価値は高くなる。今年度の調査により、従来知られていなかった書をかなり発見した。例えば成簣堂文庫の『中庸章句』は、十五世紀中頃の甲寅字という銅活字で出版された書で保存がよく、此度始めて存在が確認されたものである。又この書の持主は安平大君という王子と沢入大臣供暹であり、前者は十五世紀中葉の大文化人であったが、その蔵書は一冊も知られていなかった。同書所押の「梅竹軒」という蔵書印によって安平大君蔵書と判明した。日本には韓国や北朝鮮にもない朝鮮本が多く伝存し、筆者は1910年以前の刊本・鈔本の総合目録作製と朝鮮印刷文化闡明のため、30年近く全国的調査を施して来た。本年度は昨年度に引き続き、東京では国会図書館・静嘉堂文庫・尊経閣文庫、関西では大阪府立図書館・京都大学図書館等を中心に調査と研究を行った。本年度は約200部700冊程の調査を終了した。調査項目28項目中に刻工名も入っているが、現在1718世紀の刻工名を整理・入力しており、来年度中には印刷公開の予定である。これによって刻工名のある残本の刊年と刊地を決定することができる。他方旧蔵者の印も蒐めており、これは将来印譜にする予定である。序・跂をも集め出版機構や経緯も次第に判りつつある。今年度は大阪府立図書館・京都大学図書館・東洋文庫・尊経閣文庫・国会図書館等を中心に調査を行った.筆者は1部につき28項目を調査しており、多観点からの所見が得られている.それらの所見の中で刊行部数については論文を書き、刻手については刻手名一覧表を作成中である.まず刊行部数については、刊行書の序や跋、『朝鮮王朝実録』を始めとする諸文献から得られるが、記録は極めて稀である。官版には中央官版(ソウル)と地方官版がある。中央官版は大部分が金属活字本で、大体百部ほどが一般的で、その中80部ほどは臣下に内賜される、木版本は何度もの後刷が期待される場合に用いられ、一度に数百部が刷られることもある。地方官版は大部分が木版本で、木活字も僅かにある、官版以外では木版が圧倒的に多い。しかし18世紀頃からは木活字本が増えて来る、先祖の文集を子孫が出版する場合は、2,30部から100部位のことが多いので.しばしば木活字が用いられる.刻手とは版木を彫る人のことで、版心や巻末にその名が記されている、刻手名と共に地名や刊年が記されていると、それを基準として、ある書の刻手名を手掛りにその書の刊年や刊地を特定することも可能である。このためには多くの刊年・刊地の確実な書より刻手名を蒐集しなければならない.現在1719世紀の約700種の書に刻された刻手名の一覧表を作製中である。

又15・16世紀の刻手名一覧表も次回に予定している。従来朝鮮本には刊年が殆んどないために.版式や紙質によって刊年を推定して来たが、刻手名のある書に就いては、上記刻手名一覧表という客観的データに基き刊年・刊地の特定が可能で.現在その実現に努めている。今年度は京都大学図書館、大阪府立図書館、東洋文庫、國會図書館、早稲田大学図書館、東京大学図書館を中心に調査を行った。一部につき28項目を調査するが、多觀點よりの知見が得られている。その一は刻手名であり、刻手名を有する書籍については、刻手名を手掛かりとして刊年、刊地をほぼ特定出来るため、その蒐集と整理に努めている。一昨年には17世紀以降の刻手名一覧を作成する。これによって朝鮮本の研究大いに進むと期待される。又現在これ迄得られた科学研究費補助金によって研究した成果を単行本として14年度中に刊行豫定である。これは日本における本格的朝鮮出版文化史の最初の著作である。
情報セキュリティ基盤に起因するリスクを管理するための情報経済工学的研究

安心して生活できる電子社会を構築するためには、情報セキュリティ技術を開発し、適切に利用し、さらにその利用を支えるインフラストラクチャを築いて運用しなければならない。それらの各局面において、情報経済工学的視点が重要となる。実際、情報セキュリティ基盤に起因するリスクを語るにあたって、技術を解さない一般ユーザがより容易に理解できる(したがって安心感につながる)ようにする手段の一つとして、経済学的な利害得失で説明するアプローチがある。情報セキュリティ技術と経済学の融合に関しては、本研究の研究代表者が2001年2月に発表した先駆的文献から1年余り経過した2002年5月に、第1回国際ワークショップ「Workshop on Economics and Information Security」がカリフォルニア州立大学バークレー校で開催された。本研究は、そのような国際的潮流を予見した上で根本的な着想が組み立てられた研究計画に基づいて実施された。具体的には、上記各局面における経済工学的リスク管理によって「(当該研究領域の公募概要に掲げられている)安心して生活できる情報環境」に貢献すべく、情報セキュリティへの最適投資分析手法を実際の日本企業のデータに応用して、中程度の脆弱性に重点的に投資する理論的枠組みの有効性を関数系レベルで確認した。同時に、技術的なセキュリティ対策を教育・啓蒙などと併用すれば効果的であることを計量経済学的分析で実証し、そのような分析で設定する代理変数の取り方などの研究手法を確立した。さらに、リスク管理機能を提供する金融ポータルサイトの可用性等を守るための工学的要素技術の完成度を高め、国内学会における受賞や、採択率の低いLNCS採録国際会議発表レベルまで完成度を高めた。例えば、未知のサービス妨害攻撃を検知する情報理論的な手法で世界最高の検知性能を達成するなどした。情報セキュリティ基盤に起因するリスクを語るにあたって,技術を解さない一般ユーザによる理解をより容易にする手段の一つとして,経済学的な利害得失で説明するアプローチがある.我々は,経済工学的リスク管理によって「(当該研究領域の公募概要に掲げられている)安心して生活できる情報環境」に貢献すべく,初年度の平成15年度に経済学的基礎理論構築と政策経済学的実態調査を行い,本研究の本質的方向性の正当性を確認した.平成16年度は,平成15年度の研究で具体的課題として明らかとなった2つの項目について,詳細に研究した.まず第一に,リスク定量化を推進する政策学的施策設計に寄与するため,費用対効果と最適投資の観点から世界でもっとも進んでいると考えられる情報セキュリティ投資理論を,実証分析した.その理論では,中程度の脆弱性を重視したセキュリティ投資の最適性を示すことができるが,脆弱性と投資後の攻撃成功確率とを関連づける関数クラスの選定がモデル実用化のポイントとなる.そこで我々は,地方自治体によるIT投資データに基づいで,ある関数クラスの妥当性を示した.この成果は,国際誌に正論文として採択されている.そして第二に,ネットワーク金融取引に関わる可用性確保と事後紛争解決機能のための暗号学的・工学的要素技術開発を行った.具体的には,情報理論的複雑度であるコルモグロフ・コンプレキシティを巧みに応用して未知のサービス妨害攻撃を検知する侵入検知手法を開発し,その擬陽性率や擬陰性率が既存手法と比べて優れていることを実験的に示した.また,ごく少数の攻撃パケットを基に金融ポータルサイト攻撃元を追跡する技術,取引相手の個人認証時にライブネス検証を組み込んで事後否認をより困難にする技術,経済的利害得失に係る迷惑メール対策技術などの基本設計や分析を終え,最終年度の平成17年度に完成度を高めるための準備を整えた.安心して生活できる電子社会を構築するためには、情報セキュリティ技術を開発し、適切に利用し、さらにその利用を支えるインフラストラクチャを築いて運用しなければならない。
戦時・戦後復興期の企業と経済団体-閉鎖機関関係資料群の分析を中心に

本研究では、戦時経済統制業務の中心的機関として戦後は閉鎖機関に指定された諸機関、諸団体と、政府および民間企業の一次資料の発掘整理に基づき、三者のありかたに着目しつつ占領下の特殊機関処理と民間企業の再生過程を総合的に解明し、さらに高度成長初期にいたる民間企業と経済団体、政府間の関係についての史的展望を考察対象とした。まず資料収集については国立公文書館つくば分館、防衛省防衛研究所、機械振興協会、国会図書館憲政資料室、大分大学、九州大学石炭研究資料センターなどを中心に調査収集を行った。閉鎖機関関係資料のうち国民更正金庫による中小企業整備業務の実態を解明し、転業や家業の廃業など統制による広汎な犠牲の実態と、地方行政機関や業界団体を動員しつつ行われた大規模な流通過程の再編成過程を明らかにした。この過程で『戦時中小企業整備資料』全6巻を公刊するとともに研究書として『戦時日本の経済再編成』を刊行した。また、戦時から高度成長期への経済の変容、発展過程の研究にあたりアジア諸国との国際比較が重要であるという観点から、目韓両国の経済発展に関する国際シンポジウムを2004年度はソウル大学、2005年度は釜山大学、2006年度は江陵大学、2007年度はソウルの梨花女子大学で毎年度開催し、日韓両国語による報告書『東アジアにおける経済発展パターンの比較』を刊行した。ついで平成18年度からは研究成果の取りまとめのための研究会を数多く重ね、最終報告書の編別構成を検討しつつ、同年度から平成19年度にかけては研究分担者による報告の相互検討を行った。平成19年度9月の第4回東アジア経済史シンポジウムにおいて本研究の達成点と課題を確認し、また研究分担者の3名により政治経済学、経済史学会のパネル・セッションで各種の産業で市場調整機能がはたらいていたことを報告した。平成20年度のうちに高度経済成長初期を主たる考察対象とした研究書の刊行を計画中である。(1)研究組織メンバーは、平成15年度の準備段階より、戦時から戦後高度成長の経済システムの変容・発展を研究するに当たって、アジア諸国との関連性や相互比較が一つの焦点になると考えてきた。その着手として、本科学研究費補助金の交付決定と同時期に、日韓高度経済成長比較の国際シンポジウムをソウル大学で開催した。それを機に韓国人研究者との交流を拡大し、20世紀半ば以降の経済発展を国際比較の視点か捉え直す作業を進めた。17年度の5月には釜山仁済大学で2回目の国際シンポジウムを開催すべく、準備・検討作業を行った。(2)本研究組織の重要作業である、閉鎖機関資料等の調査研究については、国民更生金庫による100万件に上る戦時中小企業整備の実態解明を進め、研究代表原朗を中心に『戦時中小企業整備資料』全6巻を、詳細な開設を付して刊行した。これにより、戦時下に展開した流通機構の大規模な再編、中小商工業経営の一挙整理が、莫大な国家資金を導入し、地方行政機関、中小企業団体を動員しながら実施される過程が明らかになった。(3)閉鎖機関資料の整理に当たった研究組織メンバーやその指導する院生を中心に閉鎖機関の実証的研究を進めた。国民更生金庫の企業整理支援、食糧配給、石炭配給、貿易統制、中小商業者の転廃業などの詳細な研究は、16年度中にほぼまとめられ、17年度には研究書として刊行すべく準備をすすめた。(4)16年度には、2ヶ月の1回程度の研究会を開き、毎回1、2本の研究報告を受けたほか、夏に合宿形式の研究会を開催し、全員の研究成果報告を確認した。

その際、組織メンバー外の韓国人研究者、専門研究者を招いて最新の研究成果の報告を受け、17年度からの研究組織の拡大を検討した。(5)資料発掘では、国立公文書館つくば分館所蔵閉鎖機関資料のほか、機械振興協会所蔵の通商産業政策関係資料、国会図書館憲政資料室所蔵高橋亀吉文書、大分大学所蔵中小商工業関係資料、九州大学石炭研究資料センター所蔵資料などを中心に調査し、重要資料を複写した。(6)研究組織メンバーによる本研究費を利用した研究業績は別記の通りである。(1)戦時から戦後高度成長への経済システムの変容・発展の研究に当たりアジア諸国との相互比較が重要であるという観点から、平成17年5月に昨年度に引き続いて第2回目の日韓経済発展に関するシンポジウムをプサン大学で開催し、日韓両国語による報告書『東アジアにおける経済発展パターンの比較』を刊行した。(2)本研究組織の重要作業である閉鎖機関資料については、国民更生金庫による戦時中小企業整備の実態解明を進めるとともに、昨年度に刊行した『戦時中小企業整備資料』全6巻の分析をあわせておこなった。(3)閉鎖機関資料の整理に当たった研究組織メンバーやその指導する院生を中心に、閉鎖機関資料の本格的実証分析を進め、これを17年度末に原朗・山崎志郎編『戦時日本の経済再編成』として日本経済評論社より刊行した。そのうち研究メンバーによる寄稿は原・山崎による序「戦時経済の再編成と企業整備」のほか、「統制機構の再編成と企業整備」(山崎志郎)、「食糧配給機構の再編と国民更生金庫」(山口由等)、「繊維関連部門の中小企業整備」(山崎志郎)、「東京における中小商業企業整備」(柳沢遊)、「菓子製造業の企業整備」(池元有一)「閉鎖機関特殊清算の経緯」(原朗)などである。(4)17年度には、前記日韓国際シンポジウムのほか、7月・89月・11月に日本国内で韓国人研究者を含む合同研究会を開催し、出席者全員からこれまでの研究成果の報告をうけるとともに、研究成果の早期刊行のため各自の研究主題の相互調整と確認をおこなった。(5)資料発掘では、前年度に引き続き国立公文書館つくば分館所蔵閉鎖機関資料のほか、大分大学所蔵中小商工業関係資料、国立国会図書館所蔵資料、などに含まれる重要資料を複写した。(6)研究組織メンバーによる本研究費を利用した研究業績は別記のとおりである。18年度の共同研究は、195070年代の日本経済に対象を集中して7回開催した。前年度の共同研究の成果である原朗・山崎志郎編『戦時日本の経済再編成』の合評会を4月に開催したほか、6月、7月、9月、11月、12月、3月に26本の研究成果の報告をおこなった。いずれも研究分担者の担当テーマについて、最新の研究成果を踏まえた実証研究であった。9月の研究会は、現代経済史研究の国際交流をはかるため、韓国江原道の江陵大学で開催した。これは2004年以来、毎年、日韓の研究者を集めた「東アジア経済史シンポジウム」として開催しているものである。今回が3回目であり、研究分担者4名、韓国側3本(高麗大、延世大、梨花女子大)の報告があった。このほか、18年度は最終研究成果の取りまとめの準備に取りかかり、研究分担者の分担テーマ、最終報告書の編別構成を概ね以下のようにすることを決定した。