hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空中カビと室内塵（ダスト）の相関性、および季節変動の解析

試料提供者対象住宅の掃除機中の塵(ダスト)を毎月、もしくは4期(四期春:46月、夏:79月、秋:1012月、冬:13月)採取した。さらに34種類の調査(落下法AS法、PC法と、微生物センサ法)の測定方法を住宅において実施した。室内塵(掃除機内のダスト)は、月に1回採取し検出カビの分離・同定を試みた。試料中のカビ汚染状況調査の結果、すべての住宅においてほぼ毎月検出された主要カビはCladosporium、Penicilliumであった。次いで高頻度検出カビはAspergillus属のversicolorとniger、および酵母であった。室内塵(ダスト)1gあたり検出カビ数は10の5乗個前後で昨年と同様であった。室内塵(ダスト)1gあたりの検出カビ数が少ない月であっても10の4乗個、多い月であっても10の6乗個であった。同時に大気中のカビ汚染状況を確認しているが、浮遊カビが多い季節は室内塵(ダスト)中のカビの増加がみられるような比例関係は確認できなかった。Cladosporium、Penicillium、Aspergillusは、人によってはアレルギーを引き起こす事がある。感受性の閾値は人それぞれであるが、一般家庭において室内でのカビ発生は望ましくない。室内塵(ダスト)1gあたり検出カビ数は10の5乗個程度を越えないよう日頃より心がけが必要であろう。プライバシーの観点より室内塵(ダスト)の提供者が想定より望めなかった。評価方法の標準化のために生活環境の快適評価の客観的評価法を作成するには、多くの室内中の常在カビを得る手段を新規に見いだす必要が求められる。そしてその新規採取方法と掃除機中の室内塵(ダスト)の妥当性の確認も必要となる。新規採取方法の検討とそのカビ汚染の関連性について検討を試みたいと考える。協力住居を増加できるように試みたがかなわなかったため(試料検体数が少ない)。昨年同様に微生物センサーBM-300Cでの検出データの蓄積に努める。さらに、ダスト採取はプライバシーの問題から検体提供が少ないことから、別の方法でも検討を試みる。また、以前実施した質問票調査(地域別の実態調査)と、生活環境とカビの関連について統計学的手法を用いて模索する。室内のカビの経年変化、月別変化、およびカビ属の分布を25年に渡り調査してきた。そして、最近では4年間地域別(太平洋側と日本海側地域)の室内・室外のカビの経年変化、月別変化、およびカビ属の分布等を調査した。また、一般家庭におけるカビ被害の実態調査と、健康意識調査に関する研究を実施した。様々な継続的な調査結果から、室内カビの挙動は、室内塵(ダスト)に関係があるのではないかと推察し、室内塵(ダスト)と室内空気カビの関係を明確にするために、カビ汚染度の測定方法、および室内塵(ダスト)の採取方法の検討を試みることにした。本年度は、予備調査のため34種類(落下法とエアーサンプラー法(AS法)に加え、迅速測定可能なパーティクルカウンター法(PC法)、微生物センサ法)の測定方法をできる限り、一定住宅において実施した。採取住宅は、2住宅3カ所に限定することにした。その理由として、協力住宅を募ったが住宅内ダスト提供に対して、プライバシーの点(プライバシーの観点より、室内塵のカビ分析に関しては、研究者本人が実施するのではなく、第三者機関に依頼する旨を伝え、協力者を募った)で協力の同意を得られなかったためである。そのため、室内塵の提供をいただける住居が少なく限定されてしまったことにある。試料採取方法については、今後の課題である。協力の得られた3カ所の5ヶ月間の調査により、室内塵(ダスト)1gあたり10の5乗個前後のカビが検出された。3カ所の主な検出カビはCladosporium、Penicilliumであった。現時点では、測定箇所による検出カビの特異性は確認できていない。今後の継続的な研究結果に期待したい。他の測定方法との関係性については、検出カビにおいては類似傾向がみられるが、統計的に有意な相関には至っていない。おおむね、研究計画の通り進行中である。しかし、生菌と死菌の区別の研究精査が低いことが課題とし残っている。住生活環境のカビを長期にわたり調査してきたが、空気中のカビ汚染は季節に変動を受けやすい。また、居住環境は生活する人の行動等に大きく左右される傾向がある。そのため、調査した結果等より室内環境カビの空気中の実態は、特別な事情を除き比較的外気環境と類似したカビ汚染傾向にあることが、明確になりつつある。室内塵(ダスト)と室内空気カビの関係を明確にするために、カビ汚染度の測定方法、および室内塵(ダスト)の採取方法の検討を継続実施した。昨年度同様に本年度も、34種類の調査(落下法とエアーサンプラー法(AS法)に加え、迅速測定可能なパーティクルカウンター法(PC法)、微生物センサ法)の測定方法をできる限り、一定住宅において実施した。塵(ダスト)提供協力者を継続的に募り、対象住宅を1件増加させ、6つの住宅の塵(ダスト)調査を実施した。生活環境のカビの実態を調査するために塵(ダスト)中のカビ調査を試みることができ、塵(ダスト)から貴重なデータを収集可能することができた。

統計学的な解析には、まだ不十分であるが、室内塵(ダスト)1gあたり10の4乗個から10の5乗個前後のカビが検出された。3カ所の主な検出カビはCladosporium、Penicilliumであった。この傾向は昨年度と類似していた。同時に住宅中の相対湿度を測定しているため、今後は相対湿度とのカビ汚染の関連性についても検討を試みたいと考える。おおむね研究計画通り進行中である。協力住居を一件追加することができた。試料提供者対象住宅の掃除機中の塵(ダスト)を毎月、もしくは4期(四期春:46月、夏:79月、秋:1012月、冬:13月)採取した。さらに34種類の調査(落下法AS法、PC法と、微生物センサ法)の測定方法を住宅において実施した。室内塵(掃除機内のダスト)は、月に1回採取し検出カビの分離・同定を試みた。試料中のカビ汚染状況調査の結果、すべての住宅においてほぼ毎月検出された主要カビはCladosporium、Penicilliumであった。次いで高頻度検出カビはAspergillus属のversicolorとniger、および酵母であった。室内塵(ダスト)1gあたり検出カビ数は10の5乗個前後で昨年と同様であった。室内塵(ダスト)1gあたりの検出カビ数が少ない月であっても10の4乗個、多い月であっても10の6乗個であった。同時に大気中のカビ汚染状況を確認しているが、浮遊カビが多い季節は室内塵(ダスト)中のカビの増加がみられるような比例関係は確認できなかった。Cladosporium、Penicillium、Aspergillusは、人によってはアレルギーを引き起こす事がある。感受性の閾値は人それぞれであるが、一般家庭において室内でのカビ発生は望ましくない。室内塵(ダスト)1gあたり検出カビ数は10の5乗個程度を越えないよう日頃より心がけが必要であろう。プライバシーの観点より室内塵(ダスト)の提供者が想定より望めなかった。評価方法の標準化のために生活環境の快適評価の客観的評価法を作成するには、多くの室内中の常在カビを得る手段を新規に見いだす必要が求められる。そしてその新規採取方法と掃除機中の室内塵(ダスト)の妥当性の確認も必要となる。新規採取方法の検討とそのカビ汚染の関連性について検討を試みたいと考える。協力住居を増加できるように試みたがかなわなかったため(試料検体数が少ない)。カビや細菌を迅速検出する目的で、抗原検出法(微生物センサBM-300C, SHARP)の検出データの採取頻度を増やし、安定的な検体を確保する。そして生菌と死菌の区別し研究精度を高める。さらに、以前実施した質問票調査(地域別の実態調査)との関連性等を統計学的な観点からの検討を試みる。そして、生活環境とカビの関連について客観的評価法の要因を見いだす手がかりを模索する。昨年同様に微生物センサーBM-300Cでの検出データの蓄積に努める。さらに、ダスト採取はプライバシーの問題から検体提供が少ないことから、別の方法でも検討を試みる。また、以前実施した質問票調査(地域別の実態調査)と、生活環境とカビの関連について統計学的手法を用いて模索する。
氷と非晶質ケイ酸塩の光化学反応による低温での含水ケイ酸塩生成

低温の星間分子雲から原始太陽系外縁部に存在する,氷で覆われた非晶質ケイ酸塩を核とする微粒子は、紫外線の照射により氷の水分子が分解され反応性に富むOHラジカルができる.このOHラジカルは大きなエネルギーを持ち,10-150Kの低温でも非晶質ケイ酸塩と容易に反応して含水ケイ酸塩を作ると考えられる.これを透過型電子顕微鏡および高感度赤外分光装置を用いたその場観察法で調べる.非晶質ケイ酸塩としてはMg2SiO4およびMgSiO3組成の超微粒子および薄膜を用い,これらの超微粒子または薄膜を10-150Kに冷却,その上に氷を作製して紫外線を照射,構造,組織,赤外線吸収スペクトルの変化を観察する.低温の星間分子雲から原始太陽系外縁部に存在する,氷で覆われた非晶質ケイ酸塩を核とする微粒子は、紫外線の照射により氷の水分子が分解され反応性に富むOHラジカルができる.このOHラジカルは大きなエネルギーを持ち,10-150Kの低温でも非晶質ケイ酸塩と容易に反応して含水ケイ酸塩を作ると考えられる.これを透過型電子顕微鏡および高感度赤外分光装置を用いたその場観察法で調べる.非晶質ケイ酸塩としてはMg2SiO4およびMgSiO3組成の超微粒子および薄膜を用い,これらの超微粒子または薄膜を10-150Kに冷却,その上に氷を作製して紫外線を照射,構造,組織,赤外線吸収スペクトルの変化を観察する.
FRP等の新素材を適用した鋼・コンクリート合成部材の熱伝導・温度応力特性

最近ではFRP等の新素材の、鋼・コンクリート合成部材への適用が試みられているがA.鋼・コンクリート合成部材の熱伝導・温度応力特性に及ぼす補強用鋼材や新素材の影響B.コンクリート、補強用鋼材並びに新素材の持つ材料定数の温度依存性が、鋼・コンクリート合成部材の熱伝導・温度応力特性に及ぼす影響については未だ把握されていない。そこで本研究ではこれらの点を明らかにすることを試みた。本研究によって得られた結果をまとめると以下の通りである。1.火災を想定した高温負荷を与えた場合、通常の補強筋量では、補強筋として用いた新素材の種類がコンクリート部材の熱伝導特性に与える影響は少ない。2.しかし、コンクリートや鋼材に比べて線膨脹係数が小さい炭素繊維(CFRP)を用いた場合、温度応力特性に対する影響は顕著であり、加熱中にコンクリートに局部的な応力を発生させる。3.コンクリート中に配置されたFRPに熱劣化を生じさせる温度(一般的には200°C前後)に達するためには、通常の火災を想定した加熱温度では60分以上を要する。4.弾性係数、線膨脹係数の温度依存性が温度応力特性に与える影響は顕著であるが、その他の材料定数(例えば、熱伝導率、比熱など)の温度依存性が与える影響はほとんど認められない。なお、今後はこれらの解析結果の、実験的検証が必要である。本研究によって得られた成果はコンクリート工学年次論文報告集等で公表していく予定である。
2光子励起イメージングに最適化した生体臓器透明化方法の開発

本研究は生きたマウスの頭蓋骨を透明化することにより,脳活動を広範囲にしかも長期間観察する技術の開発を目的とする.27年度,頭蓋骨透明化試薬の開発を終了し,マウス摘出頭蓋骨を24時間以内に透明化することに成功した.28年度,透明化試薬をマウス頭蓋骨の外側から適用し,マウス頭蓋骨透明化を目指した.透明化処理24時間後,頭蓋骨の透明度があがり脳表面の血管および大脳皮質を透見できるようになった.トランスジェニックマウスに上記の頭蓋骨透明化技術を適用すると,大脳皮質の神経活動ネットワークを連続的に解析することが可能であった.本技術は脳全体の神経活動解析に広く活用できるものと期待している本研究は,生きた動物の頭蓋骨を透明化処理することにより,頭蓋骨を除去することなく大脳皮質を透見することを可能にする技術の開発を目的とする.本研究の成果は,従来不可能であった左右の大脳皮質の広領域機能を同時に,かつ長期間の観察を可能にすることにより記憶学習や疾患病態研究に貢献できる.平成27年度,マウス頭蓋骨を用いて頭蓋骨透明化試薬の開発をおこなった.数種類の高屈折率溶媒のカクテルを準備し,骨の透明度(可視光領域での透過率透過率上昇)および透明化までの所要時間を指標として透明化試薬カクテルをスクリーニングした.その結果,マウス頭蓋骨を透明化できる方法を確立することができた.本試薬にマウスから摘出した頭蓋骨(頭頂骨)を浸漬・静置すると,48時間以内に頭蓋骨を透して文字を読むことが可能になった.そこで頭蓋骨外側(脳とは反対の側)にのみ透明化試薬候補カクテルを滴下して光透過性を経時的に測定した.頭蓋骨外側から内側への透明化試薬の浸透時間,透明化試薬消費量を測定し,透明化試薬候補カクテルの改良をおこなった.その結果,2016年春,約16時間で摘出マウス頭蓋骨透明化が可能になった.そこでマウスの頭蓋骨を露出して透明化試薬を塗布してその効果の検討に進んだ.生きたマウスを非麻酔条件で透明化試薬を頭蓋骨上に保持するためのシステム開発が必要であった.頭蓋骨に透明化試薬を保持するためのタンク搭載と頭蓋骨にタンクを接着するための接着剤の選定に時間を要した.平成28年春,透明化試薬を頭蓋骨に連続供給するための装置の設計を完了し,28年度の頭蓋骨越し大脳皮質神経細胞観察実験のための準備が整った.順調に進行している(1)マウス頭蓋骨を生きた状態で透明化する試薬カクテルの選定をほぼ完了した.(2)マウス頭蓋骨を摘出し上記の透明化試薬カクテルを添加すると24時間以内に透明化をすることが可能になった.(3)生きたマウスの頭蓋骨に透明化試薬を供給するためのタンクシステムを設計し試作をおこなっている.(4)多光子顕微鏡による透明頭蓋骨越し脳観察のための光学系開発に着手した.本研究は生きたマウスの頭蓋骨を透明化することにより,脳活動を広範囲にしかも長期間観察する技術の開発を目的とする.27年度において,頭蓋骨透明化試薬の開発をほぼ終了し,マウス摘出頭蓋骨を24時間以内に透明化することに成功した.28年度は,透明化試薬をマウス頭蓋骨の外側から適用し,透明化試薬を頭蓋骨に浸透させて体液と置換することにより,生きたマウスの頭蓋骨透明化を目指した.マウス頭部は非常に小さいため,透明化液を連続的にマウス頭蓋骨に供給する方法の開発は困難であった.とくにマウス頭部に設置するデバイスの重量は3グラム以下に抑えないとマウスは頭部を保持できず衰弱してしまう.さらにデバイスからの液漏れも大きな問題であった.そこで3Dプリンタを用いてマウス頭蓋骨形状にフィットした透明化液供給タンク(1グラム)を開発し,マウス頭蓋骨に接着することにより長時間安定して透明化液を頭蓋骨表面に供給することが可能になった.透明化試薬を収めるタンクには一定速度で透明化液を供給したが,透明化液を加温することによりマウス頭部の温度低下を予防した.透明化処理24時間後,頭蓋骨の透明度があがり脳表面の血管および大脳皮質を透見できるようになった.透明化液によるマウスのあきらかな障害は認められず,透明化タンク搭載1カ月後においてもマウスは生存し局所の異常も肉眼的には認められなかった.これにより本研究で開発した生体透明化技術により,マウスに大きな侵襲を与えることなく大脳の神経活動観察が可能になると考える.トランスジェニックマウス(GCAMP遺伝子)に上記の頭蓋骨透明化技術を適用すると,大脳皮質の神経活動ネットワークを連続的に解析することが可能であった.本研究の目的は達成できたと考えており,本技術は脳全体の神経活動解析(記憶,学習,運動,感覚,情動)に広く活用できるものと期待している.本研究は生きたマウスの頭蓋骨を透明化することにより,脳活動を広範囲にしかも長期間観察する技術の開発を目的とする.27年度,頭蓋骨透明化試薬の開発を終了し,マウス摘出頭蓋骨を24時間以内に透明化することに成功した.28年度,透明化試薬をマウス頭蓋骨の外側から適用し,マウス頭蓋骨透明化を目指した.透明化処理24時間後,頭蓋骨の透明度があがり脳表面の血管および大脳皮質を透見できるようになった.トランスジェニックマウスに上記の頭蓋骨透明化技術を適用すると,大脳皮質の神経活動ネットワークを連続的に解析することが可能であった.

本技術は脳全体の神経活動解析に広く活用できるものと期待している27年度において,頭蓋骨透明化試薬の開発をほぼ完了し,マウス摘出頭蓋骨を24時間以内に透明化することに成功した.28年度は実際に生きたマウスの頭蓋骨に透明化試薬を連続供給することにより24時間以内に頭蓋骨透明化・大脳皮質透見を可能にしたい.28年度の最重要課題は,マウスを麻酔せずに自由に動き回れる状態でいかにマウス頭部に透明化試薬タンクを保持できる装置の開発と改良である.種々の頭蓋骨接着剤の性能評価,頭蓋骨に塗布した透明化試薬による炎症惹起性,頭蓋骨透明化状態の持続期間を検討し,透明化試薬と透明化システムを最適化していく.頭蓋骨透明化により大脳皮質透見が可能になれば,光による神経細胞制御(チャネルロドプシン導入動物を用いて),蛍光指示試薬による脳機能解析(血流,神経興奮状態,代謝など)の解析に進みたい.多光子顕微鏡による脳深部解析をおこなうための顕微鏡光学系ならびに撮像用アダプターを製作する.現時点では本研究申請時の研究計画に沿って遂行できると考えている.生命科学動物頭部に搭載する透明化試薬搭載装置の開発に時間を要したため,予定していた動物匹数での実験が困難になった.このため透明化試薬購入費,動物購入費,光学システム接続部品購入費について28年度に執行することになった.上記の問題が解決したため,28年度に上記予算を執行して研究に供する.
スピンデバイス応用に向けたシリコン中におけるスピン流輸送現象の解明

本研究の課題としてシリコンを用いたスピンデバイスの応用に向けてシリコン中におけるスピン流の輸送現象の解明を目的である.平成30年度の研究では,シリコンチャネル中に印加された電界によるスピン輸送への影響を調べることを目的とした.シリコンチャネルの電子はスピンが偏極しておらず,本来スピン輸送による現象は報告されなかった.しかし,スピンが偏極している強磁性体からトンネルバリアを介して電流を流すことでシリコンチャネル側の界面に強磁性体の磁化方向に応じた電子のスピンが偏極される.また,スピン偏極した電流(スピン流)のスピンの方向と検出側の強磁性体電極の磁化方向に応じて界面の抵抗値が変化する.これらの原理を応用してスピン流の生成・輸送・検出が可能な横型スピンバルブデバイスが本研究に用いられた.このデバイスはスピン輸送を担うシリコンチャネル上にスピン流生成・検出のための二つの強磁性体電極を有する.実験の設計としてシリコンチャネルの電荷とスピンの輸送特性の電界による変化と,スピン流の生成・検出に使われる強磁性体電極の界面抵抗のバイアス電圧による変化を調べた.また,検討した変化要因をスピンドリフト拡散方程式と1次元モデルの計算に導入して実験結果を説明した二つの強磁性体電極に直接バイアス電流を流す局所測定にてバイアス電流を変えながらスピン蓄積電圧を測定した.また,スピンの輸送を表す微分方程式であるスピンドリフト拡散方程式を,局所測定を簡略化した1次元モデルに適用することで局所測定にてのスピン蓄積電圧を計算した.先行研究ではバイアス電圧やチャネルの電界による物性の変化が考慮されてなかったが,本研究ではバイアス電圧による強磁性体電極の界面抵抗の変化が顕著であることを明らかにし,モデル計算に導入した.界面抵抗の変化を考慮して計算されたスピン蓄積電圧は局所測定で得られた実験結果を再現した.トンネル障壁(界面抵抗)はシリコン側に蓄積されたスピン偏極電子が伝導度の高い強磁性体に吸収されることを防ぐために挿入された.トンネリングでシリコン側に蓄積されたスピン偏極電子はトンネル障壁の高い界面抵抗によりチャネル側に流れてしまう.しかし,トンネル障壁の界面抵抗が減少することで一部のスピン偏極電子が強磁性体に吸収される可能性がある.本研究では非縮退シリコンチャネル基盤スピンバルブデバイスにて界面抵抗の減少によるスピン吸収の影響が無視できないことを検証した.先行研究にてシリコンチャネルの下にある絶縁層をバックゲートとして活用して,シリコンをチャネルとしたスピントランジスタの室温動作を検証した.しかし,ゲート電圧印加による信号強度の増大はまだベース電圧の1パーセントにも達していなかった.ゲート電圧印加によりシリコンチャネルの電気伝導度が変調され,スピントランジスタの出力が変わることはすでに予想されていたが,本研究では電気伝導度以外スピンの輸送特性のゲート電圧印加による変調を検証する.まず,チャネルの電気伝導度とスピン注入・観測のための強磁性体電極の界面抵抗を測定する.スピンの輸送特性を評価するためには,電流のパスと測定系が空間的に分らされており,片方の強磁性体電極で生成されたスピン流が拡散のみで伝搬され観測される非局所4端子法を用いた.この測定法ではシリコンチャネルのスピンの輸送特性を調べるのが可能である.また昨年度の研究結果である界面抵抗とチャネルの電気伝導度の相関関係によるスピン信号の変化も本研究で考慮する.ゲート電圧印加による電荷とスピンの輸送物性を明らかにした上で,シリコンスピントランジスタにて出力を最大とするための構造を工夫する.本研究の課題としてシリコンを用いたスピンデバイスの応用に向けてシリコン中におけるスピン流の輸送現象の解明を目的である.平成30年度の研究では,シリコンチャネル中に印加された電界によるスピン輸送への影響を調べることを目的とした.シリコンチャネルの電子はスピンが偏極しておらず,本来スピン輸送による現象は報告されなかった.しかし,スピンが偏極している強磁性体からトンネルバリアを介して電流を流すことでシリコンチャネル側の界面に強磁性体の磁化方向に応じた電子のスピンが偏極される.また,スピン偏極した電流(スピン流)のスピンの方向と検出側の強磁性体電極の磁化方向に応じて界面の抵抗値が変化する.これらの原理を応用してスピン流の生成・輸送・検出が可能な横型スピンバルブデバイスが本研究に用いられた.このデバイスはスピン輸送を担うシリコンチャネル上にスピン流生成・検出のための二つの強磁性体電極を有する.実験の設計としてシリコンチャネルの電荷とスピンの輸送特性の電界による変化と,スピン流の生成・検出に使われる強磁性体電極の界面抵抗のバイアス電圧による変化を調べた.また,検討した変化要因をスピンドリフト拡散方程式と1次元モデルの計算に導入して実験結果を説明した二つの強磁性体電極に直接バイアス電流を流す局所測定にてバイアス電流を変えながらスピン蓄積電圧を測定した.また,スピンの輸送を表す微分方程式であるスピンドリフト拡散方程式を,局所測定を簡略化した1次元モデルに適用することで局所測定にてのスピン蓄積電圧を計算した.先行研究ではバイアス電圧やチャネルの電界による物性の変化が考慮されてなかったが,本研究ではバイアス電圧による強磁性体電極の界面抵抗の変化が顕著であることを明らかにし,モデル計算に導入した.界面抵抗の変化を考慮して計算されたスピン蓄積電圧は局所測定で得られた実験結果を再現した.トンネル障壁(界面抵抗)はシリコン側に蓄積されたスピン偏極電子が伝導度の高い強磁性体に吸収されることを防ぐために挿入された.トンネリングでシリコン側に蓄積されたスピン偏極電子はトンネル障壁の高い界面抵抗によりチャネル側に流れてしまう.しかし,トンネル障壁の界面抵抗が減少することで一部のスピン偏極電子が強磁性体に吸収される可能性がある.

本研究では非縮退シリコンチャネル基盤スピンバルブデバイスにて界面抵抗の減少によるスピン吸収の影響が無視できないことを検証した.先行研究にてシリコンチャネルの下にある絶縁層をバックゲートとして活用して,シリコンをチャネルとしたスピントランジスタの室温動作を検証した.しかし,ゲート電圧印加による信号強度の増大はまだベース電圧の1パーセントにも達していなかった.ゲート電圧印加によりシリコンチャネルの電気伝導度が変調され,スピントランジスタの出力が変わることはすでに予想されていたが,本研究では電気伝導度以外スピンの輸送特性のゲート電圧印加による変調を検証する.まず,チャネルの電気伝導度とスピン注入・観測のための強磁性体電極の界面抵抗を測定する.スピンの輸送特性を評価するためには,電流のパスと測定系が空間的に分らされており,片方の強磁性体電極で生成されたスピン流が拡散のみで伝搬され観測される非局所4端子法を用いた.この測定法ではシリコンチャネルのスピンの輸送特性を調べるのが可能である.また昨年度の研究結果である界面抵抗とチャネルの電気伝導度の相関関係によるスピン信号の変化も本研究で考慮する.ゲート電圧印加による電荷とスピンの輸送物性を明らかにした上で,シリコンスピントランジスタにて出力を最大とするための構造を工夫する.
DNAメチル化を制御するユビキチンシグナルとその機能の解明

真核生物において、DNAはヒストン蛋白質とともにクロマチンを形成しており、その機能は「ヒストンコード」と呼ばれる様々な翻訳後修飾によって、複雑に制御されている。その一つである、ヒストンH3のユビキチン化修飾は、DNAメチル化酵素であるDnmt1との相互作用を介してDNAメチル化パターンの継承に重要な役割を果す。本研究は、ヒストンH3上のユビキチン鎖の形状やDnmt1との結合様式について、解析を行った。本年度は前年度に質量分析解析により明らかになったユビキチン鎖の形状についての情報を元に、連携研究者である有田博士との共同研究として精製蛋白質を用いた構造的アプローチをとり、Dnmt1とユビキチン化H3複合体の結晶構造解析を行い、その結合様式を明らかにした。また、結晶構造から得られたDnmt1とユビキチン化H3の結合部位の予測に従って、該当部位に変異を導入した蛋白質を調製した。この変異体蛋白質はユビキチン化H3との結合能を失うとともに、DNAメチル化部位へのリクルートが顕著に阻害され、結晶構造から得られた知見を生化学的手法により確認することができた。以上の結果から、Dnmt1によるユビキチン化H3認識の重要性を改めて示すとともに、Dnmt1の新たなユビキチン化認識部位、そしてユビキチン化H3とのユニークな結合様式を明らかにすることに成功した。以上の研究成果は、論文としてとりまとめ、現在投稿中(under review)である。28年度が最終年度であるため、記入しない。真核生物において、DNAはヒストンタンパク質と共にクロマチンを形成しており、その機能は「ヒストンコード」と呼ばれる様々な翻訳後修飾によって、複雑に制御されている。その一つとしてヒストンH3のユビキチン化はDNAメチル化酵素であるDNMT1と相互作用することで、DNA複製時におけるDNAメチル化模様の維持(維持DNAメチル化)に重要な役割を果す。しかし、そのユビキチン鎖の形状や結合様式については未解明である。そこで、本研究では、維持DNAメチル化の過程を試験管内で再現可能であるツメガエル卵由来の無細胞系を用いてH3ユビキチン化を介したDNAメチル化制御について解析を行った。DNAメチル化反応をDNMT1の免疫除去などにより阻害すると、ヘミメチル化DNA結合能をもつE3ユビキチンリガーゼUHRF1がクロマチン上に蓄積し、ヒストンH3のユビキチン化が増強される。形成されたユビキチン化H3を可溶化し、ヒストンH3抗体による免疫沈降、またユビキチン化H3結合能を持つDNMT1蛋白質を用いたプルダウン法により、ユビキチン化H3を単離し、質量分析を行うことで、H3上に形成されるユビキチン鎖の形状を同定した。これらの解析結果を通じて、ヒストンH3が通常のポリユビキチン鎖とは異なるユニークなユビキチン化を受けており、それがDNMT1との相互作用に重要であることが示された。また、この過程でDNMT1-ユビキチン化H3複合体と特異的に相互作用する可能性を持つ二つの候補蛋白質を見いだした。これらの因子について、DNAメチル化との関連は未だ明らかとなっておらず、DNAメチル化を制御する新たな分子機構の存在が予想される。次年度以降、上記因子の機能解析を中心に、さらにDNAメチル化の制御機構の解析を進める。本年度はヒストンH3ユビキチン鎖の形状と性質、そして新規相互作用因子について解析を進め、いずれの解析からも十分な知見が得られた。次年度以降に向けて、おおむね順調に計画が進展していると考える。ユビキチン化H3の構造と機能解析については、論文投稿に向けて結果の取りまとめを進める。また、本年度に得られた新たなDNAメチル化制御因子について、卵無細胞系を用いた解析により、その機能とDNAメチル化における役割を明らかにする。
鰭から肢への形態進化を駆動した上皮細胞形態変化の3D解析

脊椎動物において対鰭が四肢へと進化した過程で、鰭の鰭条外骨格がなくなる代わりに四肢では内骨格が発達して肢のすべての骨格要素をつくるようになったが、この対鰭と四肢の形態の違いは、AERからAFへという上皮構造の形態変化が鰭原基のみで起こることに起因する可能性がある。本研究の目的は、AERーAF転換と名付けたこの上皮形態の変化がどのように生じ、その変化が鰭と四肢の形態差にどのように関与するかを明らかにすることであり、これにより、細胞形態変化メカニズムが形態進化を駆動している可能性を検討したいと考えている。2018年度は、AERーAF転換において起こる鰭上皮形態の変化を観察し、定量化(数値化)するための準備として、鰭原基における上皮細胞や間充織細胞を可視化するため、上皮細胞のみ、あるいは間充織細胞のみが標識された各種トランスジェニックゼブラフィッシュを作製した。また、3次元データの収集を行うため、共焦点レーザー顕微鏡を用いたタイムラプス撮影による観察手法の確立を行った。一部の撮影データについて定量解析を行った。さらに、上皮の形態変化をおこす分子メカニズムを明らかにし、形態変化がAERーAF転換にどのように関わるのかを明らかにするため、それに関わる分子を網羅的な解析により同定にしたいと考え、先進ゲノム解析研究推進プラットフォーム(先端ゲノム支援)からの支援を得て、AERーAF転換前からAF形成期に至る各鰭発生段階において鰭原基からRNAを抽出し、トランスクリプトーム解析(RNA-seq)を行った。当初の予定通り、AERーAF転換における鰭上皮形態の変化を定量化をするための実験系を確立した。また、AERーAF転換期の形態変化に関わる分子として細胞骨格系分子に着目し研究を進める予定であったが、先進ゲノム支援からの支援を得て、網羅的により特異的な関連分子を探索する目途が立った。2018年度は実験系の確立、実験データの収集を主に行ったため、研究の中心となる3Dデータの解析は2019年度に行うことになる。現時点で実験計画に大きな問題点はないが、実験データの解析には連携研究者である森下喜弘氏や当該新学術領域の理論・技術系の研究グループからの助力が必要となることが予想されることから、彼らと綿密な連絡を取り、万全の体制を整える予定である。
抗エストロゲン剤によるDNAアダクトのPCRによる効率的検出法の開発

申請者らはヒト単球系白血病細胞・U937細胞を用いてタモキシフェンがアポートシス(細胞死)を誘導することを見いだした。タモキシフェンを添加して培養したU937細胞は2-3時間で核の凝縮を起こしやがて核、DNAの断片化、カスパーゼ3の活性化等のアポートシス特有の変化を起こし、細胞死にいたる。電子顕微鏡で観察すると、ほとんどのミトコンドリアで微細構造であるクリステが完全に消失し膨潤した異常な形態を示す。このことはタモキシフェンの細胞傷害作用が早い時間でのミトコンドリア傷害を伴っていることを示唆する。申請者らは作用機構について更に実験を行った結果タモキシフェンによるアポトーシス誘導作用はタモキシフェンがミトコンドリアの呼吸鎖(電子伝達系)酵素複合体の内、サクシネートデヒドロゲナーゼ(複合体II)、ユビキノールオキシドレダクターゼ(複合体III)、チトクロームオキシダーゼ(複合体IV)をを阻害することを確認した。NADHデヒドロゲナーゼ(複合体I)、ATPトランスロケース(複合体V)は阻害しない。単離したミトコンドリアを用いた実験でチトクロームcのミトコンドリアよりの遊離が起きていることも確認した。またタモキシフェンで処理した細胞ではグルタチオンが急激に減少していることを見いだした。グルタチオンはミトコンドリア内で非常に濃度が高い(1mM)ことが知られており、急激な濃度の低下もまたミトコンドリアの呼吸活性に対して傷害となることが考えられる。グルタチオンの減少はグルタチオンペルオキシダーゼあるいはグルタチオン合成酵素遺伝子にタモキシフェンがアダクトにいることも考えられる。今後これらの酵素DNAへのDNAアダクトをPCRで検出することを検討している。申請者らは抗エストロゲン剤タモキシフェン、トレミフェンのDNA adductについて研究を行ってきた。そこで、更にDNA adductを迅速に検出する実験系の開発に取り組み培養細胞を抗エストロゲン剤で処理した際に起こるDNA adductをPCR及びPCRシークエンス法の一つであるligation-mediated PCR(LMPCR)により解析できる系を見だした。今回の研究はこのシステム開発を進めDNA adductを簡単に短時間で検出する系の予備実験となる物である。結果は次の通りである。1) bcl-2、VEGF受容体の遺伝子についてそれぞれのホットスポット、についてプライマー群(重複した多重プライマー群)を作成した。そのプライマー群を用いて抗エストロゲン剤で処理した乳癌由来細胞からDNA,RNAを抽出したものをテンプレートとしてPCRを行ったところある部位でPCR DNAフラグメントが生成しないかあるいはPCRシークエンスで配列に差が見出された。現在、アニーリングの温度等のPCR条件を変えてRT-PCR,PCRを行う等の実験を行い生成したDNAを電気泳動を用いてその鎖長、あるいは増減を詳しく解析している。2)申請者らは抗エストロゲン剤タモキシフェン、トレミフェンに白血病細胞U937を添加すると、濃度および時間依存性に生細胞は減少した。この減少がアポトーシスによる細胞死であることは、断片化DNAの検出で確認できた。この際にDNA adductかどのような影響を与えているかは全く知られていない。現在、複数の細胞死(アポトーシス)関連遺伝子に付いて1)と同じ様な解析を行うべく準備中である。
1950年代前半における欧州石炭鉄鋼共同体の活動とベルギー経済

本研究は、当初の実施計画にもとづき、1952年から1955年にいたる期間の、欧州石炭鉄鋼共同体(ECSC)およびベルギー経済に関する従来研究のサーベイと資料の収集・分析を行った。研究の重点はとくに、1952年以降のマイクロフイッシュ化されたEC公文書館資料の分布においた。この研究により、ECSCにおける各国間、各層間の利害の対立は最高機関の超国家的役割により調整されて予想以上に石炭・鉄鋼の共同市場設立の動きが進展したこと、ただし競争力の弱いベルギー石炭業に対しては厳しい条件が課せられ、この結果この時期に炭坑の閉山が行われたことが明らかになった。したがって、当初の研究目的からみて、ベルギー石炭業の没落が進行する中でベルギーがヨーロッパ経済統合にいかなる対応をなしたか、また1957年のEECに見られる全般的な経済統合への動きがECSCの中に存在したかが問題となる。そこで当研究が注目したのが、ECSCで1953年から1955年にかけて検討された欧州政治共同体(EPC)構想である。EPCは、結局実現しなかったものの、ECSC諸国間に全般的な経済統合を行うことを掲げており、後のEECに直結する構想であった。EPC問題を議論したECSC特別議会では、ベルギーの有力政治家スパークが議長に就任し他のベルギー人も積極的にこの構想を推進した。さらに、ベルギー国内でも経済中央審議会や議会においてこの共同体の検討がなされた。EPCに関する研究はようやく着手したばかりで、本年度は萌芽的研究として一定の知見を得ることができたものの論文等の研究成果発表までには至らなかった。しかし、今後さらにこの問題を中心に資料を分析し欧州経済統合に対するベルギー側の対応を検討することで研究成果の公表が行えるものと思う。
シャルトル大聖堂のステンドグラスにおける図像プログラムに関する研究

中世の壁画やステンドグラスを「文字を読めない人々のため聖書」とする安易な見方を根本的に問い直し,イメージと文字テクストの差異,イメージがそなえる独自の可能性,イメージと言葉の共同作業について展望し.シャルトルのステンドグラスが果たしえた機能についての見通しを示す.次にステンドグラスのメッセージが誰によって発信され誰を受け手としていたかという問題について,最近の研究者がとる多様な立場を論じる.さらに,大聖堂を管理する高位聖職者が一貫して図像を構想した主体であるという,筆者の立場を明らかにする.またメッセージの受信者として,聖職者も含め,教会を構成する信徒たちの集団を措定するという推論を作業仮説として提示する.シャルトル大聖堂のステンドグラスが一貫して執拗にキリスト教会について語っている.その背景としては,1200年前後のカトリック教会が直面していた状況,すなわち内部における異端,ユダヤ教徒,聖職売買などの問題、さらにビザンティン世界やイスラム世界との接触があるだろう.こうした状況の中で,聖職者も含めた教会の構成員に対して,司教座が置かれる聖堂という公的な空間で,範例となる教会の姿を提示し共有させることが求められたと思われる.この意味で,シャルトルのステンドグラスには,地域性を超越したきわめて普遍的で包括的なメッセージが込められていた.ステンドグラスという媒体によってのみ獲得できる認識を通じて,身近で具体的な事象から抽象度が高い理念へと段階的に上昇していく過程が.シャルトルの窓には組み込まれている.さらにいえば,このような階層性と連続性は,当時教会の中に構築されようとしていたシステムのデザインと無関係ではないと思われることを示唆しておく.中世の壁画やステンドグラスを「文字を読めない人々のため聖書」とする安易な見方を根本的に問い直し,イメージと文字テクストの差異,イメージがそなえる独自の可能性,イメージと言葉の共同作業について展望し.シャルトルのステンドグラスが果たしえた機能についての見通しを示す.次にステンドグラスのメッセージが誰によって発信され誰を受け手としていたかという問題について,最近の研究者がとる多様な立場を論じる.さらに,大聖堂を管理する高位聖職者が一貫して図像を構想した主体であるという,筆者の立場を明らかにする.またメッセージの受信者として,聖職者も含め,教会を構成する信徒たちの集団を措定するという推論を作業仮説として提示する.シャルトル大聖堂のステンドグラスが一貫して執拗にキリスト教会について語っている.その背景としては,1200年前後のカトリック教会が直面していた状況,すなわち内部における異端,ユダヤ教徒,聖職売買などの問題、さらにビザンティン世界やイスラム世界との接触があるだろう.こうした状況の中で,聖職者も含めた教会の構成員に対して,司教座が置かれる聖堂という公的な空間で,範例となる教会の姿を提示し共有させることが求められたと思われる.この意味で,シャルトルのステンドグラスには,地域性を超越したきわめて普遍的で包括的なメッセージが込められていた.ステンドグラスという媒体によってのみ獲得できる認識を通じて,身近で具体的な事象から抽象度が高い理念へと段階的に上昇していく過程が.シャルトルの窓には組み込まれている.さらにいえば,このような階層性と連続性は,当時教会の中に構築されようとしていたシステムのデザインと無関係ではないと思われることを示唆しておく.平成13年度に行った研究により,以下のような成果が得られた.1.これまでウィリアムズの研究を除き,安易に寄進者像と解されてきた手工業者,商人,農民などの働く人々の描写が,シャルトル大聖堂の窓全体においてどのような意義を持つのか,という問題をはじめとして,従来の研究では精密に議論された来なかった制作の発意,資金提供,図像の考案など,パトロネージと関わる諸問題を,同時代のイメージやテキストを用いて考察し,これらの人々の描写がキリスト教会とは何かという教会神学的基盤をそなえており,当時の聖職者によって展開されたキリスト教国家論を反映しているという結論を得た.2.このような議論をふまえて,とくにパンを焼いたり,売ったり,運んだりする人々の描写に関して,ステンドグラスの寄進者ではなく,またウィリアムズが仮説として提示する大聖堂へのパンの寄進行為の描写でもなく,聖餐の秘蹟との関わりから,キリストの身体を媒介として結び合い,使徒を原型とする聖職者によって導かれた信徒の集まりとしての教会を体現するイメージとして解釈できるという考察を行った.3.西欧における視覚的イメージの発展では,1200年前後の時期がきわめて重要であることは,ハンス・ベルティング,ジャン=クロード・シュミットらの研究から最近認識されつつある.シャルトルのステンド・グラスはまさにこの時期に制作されている.こうしたイメージをめぐる思想と実践の展開を,聖ニコラウスという聖人像を罰するユダヤ教徒というポレミカルな描写がこの頃多数制作された背景として捉える考察を行った.4.シャルトルでの現地調査を行い,細部の目視による確認と,図版撮影の欠落を補い,文献資料の収集を進めた.中世の壁画やステンドグラスを「文字を読めない人々のための聖書」とする安易な見方を根本的に問い直し,イメージと文字テクストの差異,イメージがそなえる独自の可能性,イメージと言葉の共同作業について展望し,シャルトルのステンドグラスが果たしえた機能についての見通しを示す.

次にステンドグラスのメッセージが誰によって発信され誰を受け手としていたかという問題について,最近の研究者がとる多様な立場を論じる.さらに,大聖堂を管理する高位聖職者が一貫して図像を構想した主体であるという,筆者の立場を明らかにする.またメッセージの受信者として,聖職者も含め,教会を構成する信徒たちの集団を措定するという推論を作業仮説として提示する.シャルトル大聖堂のステンドグラスが一貫して執拗にキリスト教会について語っている.その背景としては,1200年前後のカトリック教会が直面していた状況,すなわち内部における異端ユダヤ教徒,聖職売買などの問題,さらにビザンティン世界やイスラム世界との接触があるだろう.こうした状況の中で,聖職者も含めた教会の構成員に対して,司教座が置かれる聖堂という公的な空間で,範例となる教会の姿を提示し共有させることが求められたと思われる.この意味で,シャルトルのステンドグラスには,地域性を超越したきわめて普遍的で包括的なメッセージが込められていた.ステンドグラスという媒体によってのみ獲得できる認識を通じて,身近で具体的な事象から抽象度が高い理念へと段階的に上昇していく過程が,シャルトルの窓には組み込まれている.さらにいえば,このような階層性と連続性は,当時教会の中に構築されようとしていたシステムのデザインと無関係ではないと思われることを示唆しておく.
北東アジア諸国の福祉レジームに関するポスト・オリエンタリズム的な国際比較研究

本研究は,北東アジア諸国・諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港等々)における福祉システムを,主として,福祉レジーム論とポスト・オリエンタリズム論といった二つの観点から国際比較分析をすることを目的としている.このため以下の計画で研究を行う.(1)ポスト・オリエンタリズムのアプローチの理論的彫琢をめざす.(2)従来行ってきた日韓比較をさらに発展させる.(3)韓国以外の諸国についても比較分析を試みていく.(4)ニカ国間比較に加えて,各国の研究者の協力を得て,北東アジア諸国における多国間比較も行う.本研究は,北東アジア諸国・諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港,等々)における福祉システムを,主として,福祉レジーム論とポスト・オリエンタリズム論といった二つの観点から国際比較分析をすることを目的としている.このため以下の計画で研究を行う.(1)ポスト・オリエンタリズムのアプローチの理論的彫琢をめざす.(2)従来行ってきた日韓比較をさらに発展させる.(3)韓国以外の諸国についても比較分析を試みていく.(4)二カ国間比較に加えて,各国の研究者の協力を得て,北東アジア諸国における多国間比較も行う.本研究は,北東アジア諸国・諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港等々)における福祉システムを,主として,福祉レジーム論とポスト・オリエンタリズム論といった二つの観点から国際比較分析をすることを目的としている.このため以下の計画で研究を行う.(1)ポスト・オリエンタリズムのアプローチの理論的彫琢をめざす.(2)従来行ってきた日韓比較をさらに発展させる.(3)韓国以外の諸国についても比較分析を試みていく.(4)ニカ国間比較に加えて,各国の研究者の協力を得て,北東アジア諸国における多国間比較も行う.北東アジア諸国・諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港,等々)における福祉システムに関する国際比較研究においては,現在,福祉オリエンタリズムのアプローチが影響力を持っているが,本研究では,そこから脱却したポスト・オリエンタリズムのアプローチを確立するとともに,他方で,その成果を生かしながら西欧の経験への参照に偏重しがちな現在の福祉レジーム論の理論的洗練をはかり,これらに立脚しながら国際比較研究を行うことを目指している.四カ年計画の初年度である平成18年度は,(1)ポスト・オリエンタリズム・アプローチの理論的検討,(2)北東アジア諸国に関する現状分析,(3)日中間の国際ワークショップを行うことを計画した.この計画のうち,(1)と(2)に関しては,福祉国家形成のパターンにおいては土着的要因や文化的要因よりも,福祉国家形成への離陸時期がいつであるかという点と,そのときの国際環境の影響力の方が大きいとの作業仮説を導出し,その検討を行った.その成果に関しては,日本語で論文発表をするとともに,韓国や中国に出向いて両国の研究者との意見交換を実施した.また,これに加えて,日本における東アジア研究の現状や,日本の最近の社会政策の動向についても中韓両国において紹介に努めた.(3)については,2006年11月に北京大学社会学系において,ジョイントのセミナーを実施して,中国側からは北京大学の研究者が,日本側からは東京大学を初めとする各大学の研究者が研究発表し学術討論を行った.その結果,日中間の共同研究のさらなる発展についての合意が達成された.本研究は,北東アジア諸国,諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港,等々)における福祉システムを,主として,福祉レジーム論とポスト,オリエンタリズム論といった二つの観点から国際比較分析をすることを目的としている。本研究は四ヵ年計画で実施され,平成19年度はその第二年度に当るた.平成19年度は平成18年度の研究成果を踏まえて,以下の研究課題に取り組んだ。(1)ポスト,オリエンタリズム,アプローチの理論的な検討を進めた。その過程で,田多英範教授と福祉国家の形成要因および韓国の福祉国家化に関する公開論争を行った。(2)実証的な研究については,これまで比較の中心だった日本,中国(大陸),韓国三ヵ国については継続して調査したが,それらに加えて,台湾も検討の対象に含めた。(3)以上の成果をさらに発展,彫琢するため,東アジア諸国の社会政策研究者との研究交流を深めた.平成19年7月には中国,杭州市で開催された社会政策国際論壇,東亜論壇に参加して議長と討論者をつとめた。同年9月には韓国ソウル市で開催された代官会社会保障国際会議に出席して,基調報告を行った,同年10月にはEASP(East Asian Social Policy research network)というオープンな研究集会を東京大学で開催した.100名以上の参加者が集まった。(4)さらに以上の成果を共有するため,平成20年3月に,東京大学を会場にして「東アジアの福祉レジーム」に関するクローズドの国際ワークショップを開催した。ここには日本,韓国,中国,台湾の社会政策研究者が参加して研究発表と討論を行った。参加者を小人数に絞ったため,かえって相互理解が深まった。本研究は,北東アジア諸国・諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港,等々)における福祉シ玖テムを,主として,福祉レジーム論とポスト・オリエンタリズム論といった二つの観点から国際比較分析をすることを目的としている.本研究は四力年計画で実施され,平成20年度はその第三年度に当る,平成20年度は平成19年度の研究成果を踏まえて,以下の研究課題に取り組んだ.(1)ポスト・オリエンタリズム・アプローチの理論的な検討を進めた.平成20年3月に開催したワークショップ

「東アジアの福祉レジーム」に参加した研究協力者が,提出論文の改訂のためのリライトを行った.(2)実証的な研究については,日本・中国(大陸)・韓国・台湾に加えて,モンゴルの調査も行った.同国は共産主義崩壊後,中央アジアから東アジアの.一角としての位置づけが強まりつつある.(3)これまでの成果をさらに発展・彫琢するため,東アジア諸国の社会政策研究者との研究交流を深めた.平成19年7月には中国・上海市で開催された社会政策国際論壇・東亜論壇に招待され講演を行った.同年9月には愛知県の日本福祉大学で開催された第四回社会保障国際論壇に出席して,討論者をつとめた,11月にはEASP(East Asian Social Policy research network)が台北市の国立台湾大学で開催され,これに参加した.12月には広州市の中山大学で開催された東アジア公共管理フォーラムに招待され,報告を行った.(4)東アジアの社会政策について考える場合,東アジアの地域統合や東アジア共同体との関連が重要となる.平成20年度はこの点についての検討を開始した.平成21年度には,この視点をさらに深める1予定である.本研究は,北東アジア諸国・諸地域(日本,韓国,中国,台湾,香港,等々)における福祉システムを,主として,福祉レジーム論とポスト・オリエンタリズム論といった2つの観点から国際比較分析をすることを目的とした。平成21年度は4年の研究期閥の最終年度であったが,前3年間の研究成果を踏まえて,以下の課題を中心に研究を進めた。(1)引き続きポスト・オリエンタリズム・アプローチの理論的検討を行い,平成20年3月に開催したワークショップ「東アジアの福祉レジーム」の論文集の編集を終えた。これは2010年度に刊行の予定である。(2)東アジアの社会政策や福祉レジームに関する国際会議などに積極に参加し,各国研究者に対して研究成果を情報発信した。平成21年7月には中国済南で開催された社会政策国際論壇で,9月には中国北京で開催された社会保障国際論壇で研究発表した。なお,平成21年9月と22年1月には「東アジア社会保障モデル」ワークショップに参加し,日中韓の社会保障制度比較について報告・討論をした。(3)北東アジアの福祉レジームを当地域における地域統合の動向と結びつけて捉えるための研究を進めた。(4)本研究の研究成果を継承・発展させるために,平成22年以降の研究プロジェクトの内容・目的を検討し,11月に研究合宿を行った。4年間の研究を通して,北東アジアの諸国・諸地域の福祉レジームに対するポスト・オリエンタリズム的なアプローチを導入するためには,段階論的な視点,体制転換の視点,地域統合の視点に発つことが不可欠であるとの結論に達した。本研究での結論を踏まえて,平成22年度から始まる「東アジアの地域統合と福祉レジームに関するポスト・オリエンタリズム的な国際比較研究」の研究に取り組んでいきたい。
メカニカルミリングによる超清浄アモルファス合金の作成

遷移金属(T=Nb,Ta)粉末ならびにAl金属粉末の混合体をロッドミルを用いてメカニカル・アロイングすることにより得られる中間生成結晶相を600650Kに加熱すると発熱をともなってアモルファス相が形成されることを見い出した。このプロセスを「Thermally Assisted Solid State Amorphization(TASSA)」と呼称することにした。中間生成結晶相は、X線回折によりAlが過剰に固溶したbccNb(Ta)固溶体であると判断されるが,全相学的には多層組織を有している。TASSA反応の熱力学的ならびに速度論的検討を行ったが,詳細な構造研究は今後の課題として残された。2.Ta金属のメカニカル・ミリングによるナノ結晶粒化bccTa結晶粉末をロッド・ミルを用いて約200時間メカニカル・ミリングすると,平均結晶粒径20nmのナノ結晶組織が形成される。中性子非弾性散乱により原子振動エネルギー・スペクトルを測定した結果,ナノ結晶粒化は主として剪断力の働きにより生起していることが分った。3.Mn-AlならびにFe-N系非平衡磁性合金の作成MnならびにAl金属粉末の混合体をメカニカル・アロイングするとα-Mn型結晶構造を有する強磁性非平衡合金が得られる。この合金からAlをアルカリ抽出すると磁化は室温で36emu/gに達する。メカニカル・ミリングによるナノ結晶の形成にともない歪み誘起マルチサイト変態fccγ'.FeN→bct α'・Fe(N)が生起することを見い出した。さらにミリングを続行して得られるアモルファスFe(N)を約650Kで焼鈍するとかなり多量のα"-Fe_<16>N_2非平衡強磁性相が折出することが分かった。1.超清浄ロッド・ミル装置の設計,製作ならびに性能試験下記の性能を満たすロッド・ミル装置を設計・製作し,初期の目標通りの運転が可能であることが確められた。(2)ミリング温度は100600K。(3)ミリング零囲気は1-5気圧の清浄アルゴンガス。(4)窒素あるいは水素ガス・フロ-の下でミリングが可能である。(5)ロッド・ミル回転速度は最高300rpmまで可能であり,連続して,1000時間以上運転できる。(6)バックグラウンド到達真空度は10^<-7>torr以上。2.超清浄ロッド・ミル装置によるTa-Al系アモルファス合金の作成(1)ロッド・ミル装置を用いるとTa-Al系混合金属粉体のメカニカルアロイングは凝集、微細アモルファス化そして均一アモルファス化の3段階を経て進行することが明瞭に観察された。特に凝集と微細アモルファス化の中間段階で形成されbcc非平衝結晶相は、600Kに単純加熱することにより結晶→アモルファス固相転移(Therwally Assited Solid State Amorphization :TASSA)を生起することを見い出した。(2)本ロッド・ミル装置を用いると、ミリングによる不純物の混入量は通常のボ-ル・ミルに比ベて1/101/100まで減少できることを確認した。3.メカニカル・アロイングの材料創成機能に関する討論メカニカル・アロイングが物質の原子構造,価電子状態そして材料組織構造を制御できるユニ-クな手法であることに着目して,固相アモルファス化反応におけるミリング條件や環境零囲気の効果を集中的に討論し次の研究計画の立案を作った。(1)清浄雰囲気中でのロッド・ミルによるメカニカル・アロイング過程は多相不均一粒の凝集成長,粒の微細アモルファス化そして均一アモルファス相の形成の3過程を順次経つつ進行することが明確に観察できた。(2)特に、上記(1)の第一過程後の非平衡合金を加熱すると、第2過程を経ることなく発熱をともなってアモルファス化することを見い出し、Thermally Assisted Solid state Amorphizing Transtorwation(TASSAT)と呼称することにした。2.非平衡BCCNiならびにCo結晶の形成(1)FCCNiあるいはHCPCo結晶金属粉とFCCAl結晶金属粉の混合体をメカニカル・アロイングすることによりB2構造を有するNi-AlあるいはCo-Al系ナノ結晶合金をつくり、これをアルカリ水溶液に浸漬してAl原子を溶出させ、BCCNiあるいはBCCCo非平衡結晶金属粉を作成した。(2)上記(1)のプロセスにより得られたBCCNiならびにCo非平衡金属粉は400500°Cに加熱することにより発熱をともなって平衡安定相に変化する。(3)BCCNi非平衡金属は常磁性体であり、BCCCo非平衡金属では強磁性が著しく弱められていることを見い出した。