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仏語クラスにおける言語・文化に関する「表象」の(再)構築・伝達のプロセスの解明

外国語としてのフランス語のクラスにおいて言語・文化に関する「表象」の(再)構築・伝達プロセスは目標言語の「ことばの知」の伝達とどのように関わるのかを、「会話分析」の視点-会話参加者と対象物の関係、あるいはそれらに関わる「表象」はアプリオリには存在せず、ことばのやり取りの中で、あるいはそれによって初めて構築され、また再構築されると考えるダイナミックな言語インタアクションの視点-から明らかにした。「交付申請書」に記した「本年度の研究実施計画」に従い、以下のように研究を遂行した。1.主として国内の外国語としてのフランス語クラスにおける会話収集とコーパス(分析資料体)の作成・分析:研究代表者(石川文也)の所属機関のフランス語の授業を履修する学生に対して、フランス語を選択した動機に関するアンケート調査をおこなった。さらに、平成22年2月にトゥール・フランス語学院(Institut des etudes francaise de Touraine)において、年間講習の中で日本人が受講するクラスのうち、事前に受講者と担当教員の同意・協力が得られた1クラスの3種類の授業で会話の収集を録音機材を使っておこなった。この授業に参加する日本人と、同意・協力が得られた他のクラスの日本人に対して、フランス語の学習を始めた動機、フランス語およびフランス文化について抱いているイメージに関するアンケート調査と聞き取り調査をおこなった。2.海外研究協力者からの専門的知識の提供:研究代表者(石川文也)が所属するパリ第三=新ソルボンヌ大学研究グループDILTECの研究員ElianeBLONDELパリ第三=新ソルボンヌ大学准教授から平成22年1月に専門的知識を提供してもらった。さらに平成22年2月に開催された同研究グループの研究会に参加して研究遂行に必要な知見を得た。3.海外における文献収集:インターネットの書籍販売によって、および海外出張中に必要な文献を収集した。4.研究成果の中間報告:研究成果の中間報告として、フランスで開催されたひとつのコロキアム(事前のレジュメ査読あり)で報告をおこなった。それらのひとつの報告後の原稿は現在査読中であり、査読に通れば出版されることになる。詳細は、本研究実績報告書の「11.研究発表」を参照。さらに、平成22年2月にトゥール・フランス語学院(Institut des etudes francaise de Touraine)の1クラスにおいて録音機材を使って収集した会話のテープ起こしを進めた。3.海外における文献収集:インターネットの書籍販売によって必要な文献を収集した。4.研究成果の中間報告:研究成果の中間報告として、フランスで開催された3つのコロキアム(事前のレジュメ査読あり)で報告をおこなった。それぞれの報告後に提出した原稿が現在査読中であり、査読に通れば出版されることになる。1.主として国内の外国語としてのフランス語クラスにおける会話収集とコーパス(分析資料体)の作成・分析:研究代表者(石川)の所属機関のフランス語の授業を履修する学生に対して、フランス語を選択した動機に関するアンケート調査をおこなった。さらに、平成22年2月にトゥール・フランス語学院(Institut des etudes francaise de Touraine)の1クラスにおいて録音機材を使って収集した会話のテープ起こしを前年度から引き続いて進めた。2.海外研究協力者からの専門的知識の提供:研究代表者(石川)が所属するパリ第三=新ソルボンヌ大学研究グループDELCA(教育のディスクール、出会いの場のことば、言語習得/獲得)-DILTEC(言語と文化の教育論)の下位グループIDAP(教育的インタアクションと教師の行為)のグループ長Francine CICURELパリ第三=新ソルボンヌ大学教授に対して研究の進捗状況を報告し、あわせて専門的知識を提供してもらった。3.海外における文献収集:インターネットの書籍販売などによって必要な文献を収集した。4.研究成果の最終報告:研究成果の最終報告として、フランスで開催された2つのコロキアム(事前のレジュメの査読あり)で報告をおこなった。詳細は、本研究実績報告書の「13.研究発表」を参照。さらに、研究代表者(石川)が所属するパリ第三=新ソルボンヌ大学研究グループDELCA-DILTECにおいて研究の最終報告をおこなった。
腎移植の免疫抑制剤の減量法とその指標と免疫抑制剤の感受性試験法の開発

腎移植後の免疫抑制剤の減量及び中止の指標となる検査法を確立することを目的に、1)腎移植後早期、2)長期生着例、3)移植腎機能廃絶症の3群におけるPTKの発現を経時的に検討するAP-1,F-AT, NF-kBを同時に測定し免疫抑制状態の指標としてこれらを組み合わせて評価し、個々の症例の、臨床経過と対比させ検討を行うため本研究を開始した。種々の免疫抑制剤に対する、感受性試験として、移植前の患者リンパ球に種々の刺激試験をおこない、これらの指標をもとにした、一定の免疫抑制効果の得られる最低濃度を検討する。さらには、この感受性試験をもとにして、可及的に少量の免疫抑制剤で免疫抑制状態を維持する方法を開発することが目標である。患者未梢血を採血しリンパ球を分離培養した後に、Dignam法などにより核蛋白を抽出し分離精製し、アイソトープ標識したオリゴヌクレオチドプローブを用いゲル移動度シフト法により、電気泳動後にゲル上に現れたAP-1,NF-AT, NF-kBのバンドの放射性活性をこれらの発現強度解析として画像解析装置で数量化した。これらの発現強度や刺激試験に対する反応性の変化を移植後の臨床経過と検討し、至適免疫抑膳剤投与量を検討した。同一サンプルから、細胞質中の蛋白をウエスタンブロット法にて分離確認する発現強度を画像解析にて測定し、1ck, fynの発現強度や刺激試験に対する反応性の変化を移植後の臨床経過と検討し、至適免疫抑制剤投与量を検討することを試行中である。T細胞の活性化や免疫寛容の分子生物学的機構が解明され、T細胞の活性化にはTCR/CD3複合体を介した主刺激とCD28などの接着分子を介した副刺激との二つの刺激が必要であり、主刺激のみを加え副刺激を行わないでおくと免疫寛容が誘導されることがわかっている。抗CD3抗体を用いTCR/CD3複合体を刺激した状態で、抗原提示細胞などからの副刺激を行わないでanergyを誘導したマウスのT細胞では、TCR/CD3複合体の主刺激で最初に起こるlck, fynなどのプロテインチロシンキナーゼ(PTK)の発現の動態に変化が起こり、lckの発現が減少しfynのみが増加しPTKの発現量が変化していることが明らかになってきた。長期生着に関わる因子の解析として、長期生着例でのAP-1およびNF-ATの発現の検討(平成5年度文部省科研)を行ってきたが、末梢T細胞のPTKの発現量の変化は腎移植長期生着症例における免疫寛容及びanergyの状態の評価の新しい指標に有効と考えられ、免疫寛容状態を把握し免疫抑制剤の至適投与量の決定する新たな指標の開発と応用を目的とする。平成14年にヒト末梢リンパ球に発現されるfyn, lckを安定した指標とするためにヒトT細胞白血病のJurkat細胞株を用いた、実験系によるこれらの因子の発現の陽性モデルを確立するように、随時準備中であるが、残念ながら未だ確立にいたっていないが、下記の実験を可及的に実現すべく活動中である。1)末梢血採血→リンパ球分離培養→核蛋白分離精製→ゲル移動度シフト法→画像解析、AP-1,NF-AT, NF-kB発現強度解析→移植後臨床経過との検討→至適免疫抑制剤投与量を検討2)末梢血採血→リンパ球分離培養→細胞融解抽出精製→ウエスタンブロット法→画像解析、lck, fyn発現強度解析→移植後臨床経過との検討→至適免疫抑制剤投与量を検討腎移植後の免疫抑制剤の減量及び中止の指標となる検査法を確立することを目的に、1)腎移植後早期、2)長期生着例、3)移植腎機能廃絶症の3群におけるPTKの発現を経時的に検討する。

AP-1,NF-AT, NF-kBを同時に測定し免疫抑制状態の指標としてこれらを組み合わせて評価し、個々の症例の臨床経過と対比させ検討を行うため本研究を開始した。種々の免疫抑制剤に対する、感受性試験として、移植前の患者リンパ球に種々の刺激試験をおこない、これらの指標をもとにした、一定の免疫抑制効果の得られる最低濃度を検討する。さらには、この感受性試験をもとにして、可及的に少量の免疫抑制剤で免疫抑制状態を維持する方法を開発することが目標である。患者末梢血を採血しリンパ球を分離培養した後に、Dignam法などにより核蛋白を抽出し分離精製し、アイソトープ標識したオリゴヌクレオチドプローブを用いゲル移動度シフト法により、電気泳動後にゲル上に現れたAP-1,NF-AT, NF-kBのバンドの放射性活性をこれらの発現強度解析として画像解析装置で数量化した。これらの発現強度や刺激試験に対する反応性の変化を移植後の臨床経過と検討し、至適免疫抑制剤投与量を検討した。同サンプルから、細胞質中の蛋白をウエスタンブロット法にて分離確認する発現強度を画像解析にて測定し、lck, fynの発現強度や刺激試験に対する反応性の変化を移植後の臨床経過と検討し、至適免疫抑制剤投与量を検討することを試行中である。腎移植後の免疫抑制剤の減量及び中止の指標となる検査法を確立することを目的に、1)腎移植後早期、2)長期生着例、3)移植腎機能廃絶症の3群におけるPTKの発現を経時的に検討する。患者末梢血を採血しリンパ球を分離培養した後に、Dignam法などにより核蛋白を抽出し分離精製し、アイソトープ標識したオリゴヌクレオチドプローブを用いゲル移動度シフト法により、電気泳動後にゲル上に現れたAP-1,NF-AT,NF-kBのバンドの放射性活性をこれらの発現強度解析として画像解析装置で数量化した。同一サンプルから、細胞質中の蛋白をウエスタンブロット法にて分離確認する発現強度を画像解析にて測定し、lck, fynの発現強度や刺激試験に対する反応性の変化を移植後の臨床経過と検討し、至適免疫抑制剤投与量を検討することを試行中である。
植物細胞リプログラミングにおけるWOX 遺伝子の機能解析

植物は高い再生能力を持ち、傷口に面する細胞が分裂して細胞塊であるカルスを形成する。カルスは傷口を塞ぐ機能と新たに幹細胞を形成して器官新生を担う機能の両方を持つと考えられてきたが、複数の生理機能の関係はこれまで不明であった。私はこれまでに、カルス化過程のトランスクリプトームデータを取得し、その発現データに基づく逆遺伝学的解析を行ってきた。カルス化の効率が低下する突然変異体としてwox13変異体を単離し、その解析を進めた。今年度は、wox13変異体の新規表現型として葉柄の接ぎ木ができなくなるという非常に興味深い表現型を見出した。さらに、詳細な組織学的解析によって、野生型では傷口に液胞化した細胞を作りそれらが互いに絡み合うことによって器官をつなぎ合わせる働きをしているのに対して、wox13変異体では液胞化した細胞を作れなくなることによって器官をつなぎとめることができなくなっていることを見出した。突然変異体の表現型から推察されるように、野生型とwox13変異体の比較トランスクリプトーム解析の結果からWOX13は細胞壁成分の再構成に関わる酵素の発現を制御していることが明らかになった。さらに、WOX13-GFPを用いたクロマチン免疫沈降実験によって、WOX13がこれら酵素遺伝子の領域に直接的に結合していることを見出した。一方、wox13変異体は器官新生の効率が上昇するという表現型も見出しており、こちらにおいてもイメージング解析や遺伝子発現解析を進めて原因の特定に近づいた。植物は強いストレスに曝されると体細胞が脱分化あるいは分化転換し、器官や個体を新生できる。たとえば器官の一部を切り取ると、傷口に細胞の塊であるカルスを形成しさらには根やシュートを再生して最終的に個体全体を再構築する。私は植物の器官再生や細胞リプログラミングの分子機構を明らかにすることを目指して研究を行っており、本年度は植物を傷つけてからカルスができるまでの時系列トランスクリプトームデータを発表した(Ikeuchi et al., 2017 Plant Phys)。そのデータセットの中で、傷処理後1時間で速やかに発現誘導される転写因子であるWOX13遺伝子に着目して、遺伝子の機能解析を進めた。wox13機能欠損体は、カルスの成長が抑制されている一方で、組織培養系におけるシュート再生効率が昂進するという表現型を示す。RNAseq解析によって野生型とwox13変異体でカルス形成過程の遺伝子発現プロファイルを比較した結果、細胞伸長に関わる遺伝子群に顕著な差が認められた。一方で、細胞分裂を司る遺伝子群には明確な差は見られなかった。組織学的な解析も併せて、wox13変異体が示すカルス成長の不全は細胞伸長の不全に起因する可能性が高いと考えている。ではなぜ傷口において、細胞肥大が必要なのだろうか?私は肥大した細胞が物理的な「足場」として器官をつなぎ合わせるときに機能しているのではないかという仮説をたて、葉柄の接ぎ木実験系を構築して仮説の検証を進めている。現在、wox13変異体では接ぎ木の効率が低下しているという予備的な結果が得られている。本研究は、傷口を塞ぎ器官をつなぐという現象と、幹細胞を生み出し器官を再生する現象のトレードオフの可能性を示している。wox13変異体を用いた解析を通して、傷口に形成されるカルスの様々な生理機能について明らかにすることができる道筋がついてきたため。組織培養条件でシュート再生過程においてもRNAseq解析を行い、WOX13によって制御される遺伝子群を同定する。またWOX13-GFPの形質転換体を用いてChIPseq解析を行い、WOX13によって直接制御される遺伝子群を同定する。購入を予定していた植物育成用のチャンバーを今年度は買わないことにしたため。RNAseq, ChIPseqなどの大規模実験を予定しており、そちらの消耗品に充てる予定である。
難治性てんかんに遺伝子修復で挑む

単一遺伝子異常によるてんかんであれば、理論的にはその遺伝子を修復することにより根治することができるはずである。我々はドラベ症候群の患者より樹立したiPS細胞から神経を分化させすることに世界に先駆け成功した。さらにこの細胞を用いて、SCN1Aの異常をTALENと呼ばれる遺伝子修復技術により、正常化することに成功した。これに対応する形で、正常対照者より樹立iPS細胞にドラベ症候群の患者のSCN1Aの異常を同じ方法で導入することに成功した。現在遺伝子異常が修復されたiPS細胞より神経細胞を誘導分化させ、病態が回復し、健常者iPS細胞からより樹立した神経細胞の神経活動と同じであるか等を評価中である。てんかんの病態は長い間不明であったが、近年の分子生物学の発展に伴い、てんかんに関連した遺伝子異常が発見されるようになった。単一遺伝子の異常によるてんかんであれば、理論的にはその遺伝子異常を修復することにより根治することができるはずである。生きている細胞の遺伝子を改変、すなわち修復することは、かつては不可能であった。しかしながら、最近ではいくつかの革新的な分子生物学的技術により、それが可能となった。ドラベ症候群は、ナトリウムチャネルをコードする遺伝子、SCN1Aの異常により引き起こされる、単一遺伝子異常に起因した難治性のてんかんである。今回、世界に先駆けて、このドラベ症候群の患者より樹立したiPS細胞から神経細胞へ分化誘導することに成功した。これにより、ドラベ症候群の分子病態を明らかにすることができた。さらにこのiPS細胞を用いて、そのSCN1Aの異常をTALEN技術により修復することに成功した。今後は、遺伝子異常が修復されたiPS細胞から分化誘導した神経細胞と、健常者iPS細胞より分化誘導した神経細胞の神経活動が同じであるか等を比較し、てんかんの病態が回復しているか評価する予定である。てんかんの病態は長い間不明であったが、最近の分子生物学の発展に伴い遺伝子異常が発見されるようになった。生きている細胞の遺伝子を変更、すなわち修復することは、かっては不可能であった。しかしながら、最近いくつかの革新的な分子生物学的技術により、それが可能となった。単一遺伝子異常によるてんかんでドラベ症候群は、ナトリウムチャネルをコードする遺伝子、SCN1Aの異常による起こる、単一遺伝子異常による難治性のてんかんである。しかしながら、このナトリウムチャネルの機能異常がなぜこの難治性てんかんを引き起こすのかが分かっていなかった。その細胞の電気活動を詳細に調べることにり、異常があるナトリウムチャネルは主に、抑制神経に発現していること。ナトリウムチャネルの異常により、この抑制神経の活動電位が低下して、相対的な神経興奮、すなわち激しいてんけん発作を来すことを明らかにすることができた。現在次世代シークエンサーを用いて、他の部分の遺伝子に偶発的に変異が入っていないかを確認している。さらに、遺伝子異常が修復されたiPS細胞より神経細胞を誘導分化させ、病態が回復しているか、健常者iPS細胞からより樹立した神経細胞の神経活動と同じであるか等を評価中である。(735文字改行3回)単一遺伝子異常によるてんかんであれば、理論的にはその遺伝子を修復することにより根治することができるはずである。

さらにこの細胞を用いて、SCN1Aの異常をTALENと呼ばれる遺伝子修復技術により、正常化することに成功した。これに対応する形で、正常対照者より樹立iPS細胞にドラベ症候群の患者のSCN1Aの異常を同じ方法で導入することに成功した。現在遺伝子異常が修復されたiPS細胞より神経細胞を誘導分化させ、病態が回復し、健常者iPS細胞からより樹立した神経細胞の神経活動と同じであるか等を評価中である。計画と同様にてんかん患者よりiPS細胞を樹立後、神経細胞へ誘導分化することができた。このため、その神経細胞を用いて、世界に先駆けてヒト神経細胞を用いてドラベ症候群の病態がGABA系神経細胞の活動電位の減弱によることを世界に先駆けて明らかにするこができた。これの知見により、ドラベ症候群の病態は抑制神経系の不全によることが証明された。今までSCN1Aの異常を持つマウスで観察されていた病態をヒトで再現した事例となった。さらに、ドラベ症候群ではナトリウムチャネル阻害効果がある、抗てんかん薬は患者の症状を悪化させることが知られていたが、その理由がこれらに抗てんかん薬は抑制神経系の不全をさらに悪化させることによることを明確に示すことができた。ドラベ症候群のiPS細胞の遺伝子修復をTALEN技術で成功することができた。知りうる限り、ドラベ症候群のiPS細胞の遺伝子修復例は他に報告がない。これにより、本研究の最終目的である、難治性てんかんの遺伝子修復による治療開発へ大きく近づいたことになった。さらに逆に健常者由来のiPS細胞にドラベ症候群の任意の遺伝子異常を導入することに成功した。これにより、希少疾患であるドラベ症候群の患者よりiPS細胞を樹立する要なく、様々な変異によるドラベ症候群の病態研究が行えるようになったと言える。また、新手法により、iPS細胞をGABA作動性神経のみならず、グルタミン酸作動性神経に分化誘導することもできるようになっている。小児科遺伝子異常を修復したiPS細胞から神経細胞を樹立して、そのGABA系細胞の特性が健常者から樹立したiPS細胞からの神経細胞のそれと同様に回復しているか現在確認中である。逆に正常細胞に変異を導入しており(人工患者細胞)、この人工患者細胞のGABA系細胞の特性が患者のそれと一致しているか確認中である。SCN1Aの異常を同時に現在複数の患者由来のiPS細胞の遺伝子修復を継続的に行う予定である。さらに現在は、iPS細胞をGABA作動性神経のみならず、グルタミン酸作動性神経に分化誘導することもできるようになっており、系統の違う神経細胞でも同様の実験を行う。計画と同様にてんかん患者よりiPS細胞を樹立後、神経細胞へ分化誘導することができた。このため、作製したヒトの神経細胞を用いて、ドラベ症候群の病態がGABA系神経細胞の活動電位の減弱によることを、世界に先駆けて明らかにすることができた。この知見により、ドラベ症候群の病態は抑制神経系の不全によることが証明された。
悪性脳腫瘍の薬剤耐性と耐性遺伝子導入骨髄細胞を用いた耐性克服の試み

悪性脳腫瘍化学療法は重要な補助療法であるが、治療を重ねるにつれ抗癌剤が効かなくなる耐性化現象が観察される。抗癌剤の種類やその作用機序によって耐性のメカニズムは異なるが、我々は悪性脳腫瘍の耐性遺伝子の一つとして多剤耐性関連遺伝子MRPが関与していることを見いだした。MRPは抗癌剤を細胞外に排出するefflux pumpであり、その発現機序の解明と克服は化学療法を行う上で極めて重要である。そこで我々はMRP遺伝子の発現機序を明らかにし、それらを標的とした遺伝子治療の基礎的実験を行い、耐性を克服することを目的として実験を開始した。そこで先ずは脳腫瘍患者標本においてMGMT、チオレドキシン、グルタチオン、メタロチオネイン、MRP及びMDR1遺伝子の発現を免疫染色、in situ hybridizationにて検討し発現の局在を明らかにした。また再発例の手術標本・剖検標本においてRT-PCR法などで検討した結果、治療後にはチオレドキシン、MRPやMDR1などの遺伝子の過剰発現が見られることを見いだし報告してきた。更には臨床薬理学的検討を応用して、化学療法時の抗癌剤の薬物動態をモニタリングし交差耐性を示さない抗癌剤、随伴感受性を示す抗癌剤の抗腫瘍効果についても検討を行い報告した。現在MRP遺伝子などの耐性克服する試みとして、マウス骨髄細胞に耐性遺伝子導入を試みている。これには耐性遺伝子のfull length cDNAを単離後発現ベクターに挿入し、マウス骨髄細胞に耐性遺伝子導入実験をおこなっている。今後は化学療法後これらの遺伝子導入骨髄細胞を移植し抗癌剤の副作用、骨髄抑制能についてさらに検討を加えていく予定としている。悪性グリオーマの化学療法は重要な補助療法であるが、治療を重ねるにつれ抗癌剤が効かなくなる耐性化現象が観察される。抗癌剤の種類やその作用機序によって耐性のメカニズムは異なるが、我々は悪性脳腫瘍の耐性原因の一つとしてアドリアマイシン、エトボシド耐性に関しては多剤耐性関連遺伝子MRPが関与していることを見出し(Int.J.Cancer 1994)、さらにジハイドロピリジン誘導体等でその耐性克服にも成功した(Brit.J.Cancer 1995)。臨床標本でも、MRPは化学療法後の腫瘍細胞で高発現することを見いだした(J.Neurooncology,in press)。MRPは抗癌剤を細胞外に排出するefflux pumpであり、その発現機序の解明と克服は悪性脳腫瘍の化学療法を行なう上で極めて重要である。また脳腫瘍で用いられるACNUを始めとしたアルキル化剤に対する耐性には、O^6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)が関与しており、その遺伝子多型がglioblastomaの発症に関与する可能性を報告してきた(日本脳神経外科総会記事,1997)。更に臨床例において、各種耐性遺伝子の発現は個々の患者で異なることを見いだしており、その生物学的特性に基づいてより効果的かつ安全な化学療法の実施が望まれる。最近我々は、耐性克服に末梢血幹細胞移植を用いた大量化学療法やメトトレキセートなど交差耐性を示さない薬剤での化学療法を試みている(脳神経外科速報,1997)。我々の症例では上記治療により著効を示した症例や、明らかに進行が遅れ有意義な生活を送ることが可能となった症例を経験している。しかしながら化学療法の際、末梢血幹細胞移植を用いても骨髄抑制が問題となる。これらを克服する試みとして骨髄細胞に耐性遺伝子を導入することにより、安全に化学療法を行なうことが期待される。これまでの経験を踏まえ、多剤耐性遺伝子に関する基礎的研究をすすめ、より効果的な抗癌剤の投与方法を検討すると同時に、骨髄細胞に対する遺伝子療法を用いて多剤耐性克服に向けて取り組みたい。
「おもてなし」概念の構築と海外輸出に関する研究

本研究では、日本文化を背景にした我が国特有の「おもてなし」の概念を整理し、定義づけた。そして、文献調査、企業へのインタビュー調査、消費者への質問紙調査を行うことで、「おもてなし」を構成する要因を抽出し、体系化した。また、「おもてなし」を標榜し、海外展開している企業の事例研究を行うことで、「おもてなし」の海外展開の基盤となる理論枠組みを構築した。本研究の目的は3つある。第一の目的は、日本独自の「おもてなし」概念を定義づけることである。第二の目的は、「おもてなし」を構成する要因を抽出し体系化することである。第三の目的は、「おもてなし」を海外輸出するにあたっての戦略を明らかにすることである。本研究は今年度が初年度にあたる。本年度の研究実績としては、当初の予定通り、文献調査、国内外のインタビュー調査、現地調査を行った。具体的には、文献調査としては、「おもてなし」「ホスピタリティ」に関連した書籍・論文より、「おもてなし」の特徴を抽出した。これまで必ずしも明確化されてこなかった「おもてなし」の本質について、「おもてなし」に概念が近いとも言われる「ホスピタリティ」と比較しながら、その特徴について類似点、相違点を明らかにした。また、文献調査に加え、現代の産業界における「おもてなし」概念の捉え方、「おもてなし」概念を成立させる要因を抽出し体系化するため、国内外のインタビュー調査、現地調査を行った。調査対象としては、「おもてなし」に関連が深いと考えられる宿泊業界・航空業界・旅行業界・百貨店業界・美容業界・運送業界・飲食業界等をターゲットとした。具体的な企業名としては、「京王プラザホテル」、「JAL」、「JTB」、「高島屋」、「QBハウス」、「ヤマト運輸」、「東京すしアカデミー」等にインタビュー調査を行った。海外現地調査としては、上記の対象企業が海外展開しているシンガポール、ハワイ、上海に赴き、ヒアリング調査を重ねると共に現地資料収集も行った。初年度である今年度は、文献調査から「ホスピタリティ」と「おもてなし」に共通する部分・異なる部分を見出した後、「おもてなし」概念の独特の要素をまとめた。「おもてなし」概念の特徴を整理するにあたっては、先行研究の知見から、300年から400年の歴史がある茶道、350年続く京都花街・芸舞妓のおもてなし、そして旅館から日本古来の「おもてなし」の特徴を抽出した。しかし、日本古来の「おもてなし」概念と現代における「おもてなし」概念は、異なる部分も存在すると考えられる。そのため、現代の産業界における「おもてなし」概念を明らかにするため、「おもてなし」を標榜するサービス関連企業へのインタビュー調査も行った。こうして、日本古来の「おもてなし」概念と、現代的な「おもてなし」概念を整理した上で、「おもてなし」概念を成立させる要因を幅広く抽出した。抽出した要因の数としては約60項目に及んだ。また、「おもてなし」の海外輸出に関する知見を得るため、海外現地調査を実施した。「おもてなし」という日本人の特性が現れるサービスのあり方がどのように強みを発揮するか、「おもてなし」の中に世界に通用する日本固有の優位性があるとしたらそれはどのようにして生まれるか、について調査を行った。海外現地調査からは、いくつかの仮説を導き出すことができた。本研究は、今年度2年目にあたるが、本研究の目的は3つあった。本年度は、この研究の目的の3つを達成するために、昨年度に引き続き、文献調査、海外現地調査を行った。文献調査としては、「おもてなし」「ホスピタリティ」に関連した書籍・論文より、「おもてなし」の特徴を抽出した。海外現地調査としては、グァムに赴き、日系ホテル(ホテルニッコーグアム)と外資系ホテル(アウトリガー等)のサービス比較を行った。また、本年度は消費者調査を実施した。当初計画では、1グループ6名として、2030代、4050代、60歳以上の男女3グループに対して各1回、計3回、「フォーカス・グループ・インタビュー」を行う予定であったが、サンプル数を多く回収し、データを量的に把握したいと考えたため、今回は定量的なアンケート調査を行うことに変更し、日本の男女、性別の人口構成比に合わせて全国20-70代の500名に対してインターネット調査を行い、回答を得た。これにより、数値データとして可視化することが出来た。論文発表としては、ここまでの、文献調査、海外現地調査、消費者調査をもとに、国内学術誌4本に掲載を行った。まず、昨年度において、文献調査から「おもてなし」とは何か、「おもてなし」の源流を探った上で、日本古来の「おもてなし」の特徴を抽出した。また、日本古来の「おもてなし」概念と、現代における「おもてなし」概念は異なる部分も存在すると考え、現代の産業界における「おもてなし」概念を明らかにするため、「おもてなし」を標榜するサービス関連企業へのインタビュー調査を実施した。本年度は、昨年度に引き続き、「おもてなし」概念を整理した上で、海外現地調査も昨年度に引き続き実施することで西欧的な「ホスピタリティ」概念との類似点、差異点も考慮しながら、「おもてなし」を構成する要因を整理し、52項目にまとめた。更に、現代の一般消費者は実際、「おもてなし」をどのように捉えているのか、その実態を定量的に把握するために上記52項目に関するアンケート調査を実施した。調査手法はインターネット調査を採用し、パソコンやタブレット、スマホ等で回答できる環境を構築した。

調査対象者の選定については、日本の男女、性別の人口構成比に合わせて全国20代70代の500名の回答を得る計画とし、調査会社に登録しているモニターから無作為に抽出してメールで回答を依頼した。これにより、サービス提供者側からの視点ではなく、サービスを受ける側の、現代の消費者が「おもてなし」について、どのような要素(構成要因)を重視しているのかということを明らかにした。本研究の目的は3つあった。第一の目的は、日本独自の「おもてなし」概念を定義づけることである。第二の目的は、「おもてなし」を構成する要因を抽出し、体系化することである。第三の目的は、「おもてなし」を海外輸出するにあたっての戦略を明らかにすることである。本研究は、今年が最終年度の3年目にあたるが、本年度の研究予定としては、当初は海外現地調査や、全体のとりまとめ・研究成果の発信を行う予定としていたが、海外現地調査に関しては、研究代表者の妊娠・出産により、予定していた海外現地調査を十分に行うことが出来なかった。そのため、代替する措置として、文献調査やインターネットでのアンケート調査を行った。具体的には、文献調査としては、「おもてなし」を標榜して海外に進出している企業に関する新聞・雑誌記事、書籍・論文に目を通し、こうした二次資料から、各企業の「おもてなし」概念の捉え方、「おもてなし」を海外輸出するにあたっての戦略を整理・分析した。一方、インターネットでのアンケート調査では、二次資料でとりきれない部分を補う目的で、サービス業で働く人200名を対象に、上記3つの目的を達成すべく設定した様々な質問項目に対する回答を得た。これにより、今年度に関しては、実際現地に行って状況を調べるという目的を果たすことは十分に出来なかったものの、定量調査を行うことで回答数としては多くとれ、数値データとして結果を可視化することが出来た。研究成果の発信としては、著書1本(分担執筆)、論文2本(単著)執筆した。(※著書1本と、論文1本は掲載済み、論文1本は平成30年5月掲載予定)本研究では、日本文化を背景にした我が国特有の「おもてなし」の概念を整理し、定義づけた。そして、文献調査、企業へのインタビュー調査、消費者への質問紙調査を行うことで、「おもてなし」を構成する要因を抽出し、体系化した。また、「おもてなし」を標榜し、海外展開している企業の事例研究を行うことで、「おもてなし」の海外展開の基盤となる理論枠組みを構築した。今年度は、インタビュー調査として、「おもてなしする側」である産業界に対する調査を行ったが、次年度に関しては、「おもてなしされる側」である消費者へのインタビュー調査を中心に行う予定である。調査手法としては、まず、定性的に消費者へのフォーカス・グループ・インタビューを行い、「自分の経験したおもてなし」「おもてなしにどのようなイメージを持っているか」「どのようなときにおもてなしを感じるか」「おもてなしに必要なものは何か」などの話題を提示し自由に意見を表明してもらう。
中枢神経系におけるRANDAM-2陽性細胞の分化・再生に関する基礎的研究

本研究は、中枢神経系における神経細胞の分化機構を細胞表面抗原の発現を指標に分子レベルで明らかにするとともに、その成果を再生医学へと応用していくことを目的としている。本年度は、RANDAM-2の発現を指標に、神経幹細胞(NSCs)の単離・同定を試みた。試料は、マウスE13.5の終脳をWeiss and Reynold(1992)の方法によって調製して得たneurosphereである。最初に、neurosphere由来細胞のFACS解析のための適切なscatter gatingを決定した。それを"a"scatter gatingとした。"a"scatter gating中の細胞の大きさは、直径約5-15μmの範囲であった。次に、"a"scatter gating中の細胞表面上における各種抗原(SKY-2 mAb、RANDAM-2を認識;mouse CD24(mCD24)、造血幹細胞表面抗原を認識;PNA、造血幹細胞を認識)の発現パターンについて解析を行った。その結果、"a"scatter gatingの中の細胞は、RANDAM-2の発現量の違いによって2つの細胞群(RANDAM-2^<high+>とRANDAM-2^<low+/->)に分けられた。RANDAM-2^<high+>細胞群とRANDAM-2^<low+/->細胞群の"a"scatter gating中に占める割合は、それぞれ4.1%と4.6%であった。次に、それらのさいぼうをFACS Ariaによりソーティングし、それらのさお棒の自己増殖能ならびに分化能について解析を行った。その結果、RANDAM-2^<high+>細胞群は極めて高い自己増殖能を示したのに対して、RANDAM-2^<low+/->細胞群ではその能力の低いことが判明した。次いで、それらの分化能について解析したところ、RANDAM-2^<high+>細胞群由来のneurosphereからは神経細胞、アストログリアならびにオリゴデンドロサイトの中枢神経系を構成する三つの細胞系譜への分化が観察された。一方、RANDAM-2^<low+/->細胞群由来のneurosphereからは神経細胞のみの分化が観察された。これらのことは、RANDAM-2^<high+>細胞群はNSCsを、RANDAM-2^<low+/->細胞群は神経細胞への終末分化の進んだ細胞をそれぞれ多く含んでいる細胞集団であることを明示している。本研究の結果は、RANDAM-2はpositive selectionによるFACSソーティングでのNSCs単離のための有効な一つの細胞表面抗原とみなされることを示すものである。今後、ヒトでの解析のために、RANDMA-2のヒトホモローグ分子の同定と、その認識mAbの作製を試みたいと考えている。

本研究課題を遂行するために、まずRANDAM-2の発現を指標にした神経幹細胞(NSCs)の単離を試みた。用いた試料は、マウスE13.5の終脳をWeiss and Reynold(1992)の方法により調整したneurosphere(この中にはNSCsならびに前駆細胞を含むことが報告されている)である。このneurosphereをピペッティングにより単一浮遊細胞液として調整し、膜表面抗原に対する抗体とレクチン(SKY-2 mAb ; mouseCD24(mCD24)mAb、造血幹細胞表面抗原を認識;PNA、造血幹細胞表面抗原を認識)で染色し、RANDAM-2、CD24ならびにPNAの発現をFACSにより解析した。適切な解析細胞集団を決定するためにscatter解析を行ったところ、neurosphere由来細胞は細胞サイズの異なる五つの細胞集団に分かれることが判明した。しかし、それらの集団を種々の方法で解析したところ、一つの細胞集団だけが単一性細胞として構成されていることが分かった。他の細胞集団は、死細胞(propidium iodide染色で確認)や凝集細胞(顕微鏡で確認)で構成されていた。従って、上記した一つの細胞集団がneurosphere由来細胞のFACS解析をすべき適切な細胞集団であることを明らかにした。その細胞集団に含まれる細胞サイズは約6μmであった。次に、その細胞集団における各抗原の発現について解析した。その結果、RANDMA-2の発現は、RANDMA-2^<high+>とRANDAM-2^<low+/->の細胞があることを確認した。RANDMA-2^<high+>細胞は、全体の4.1%で、RANDAM-2^<low+/->細胞は4.6%であった。現在、RANDAM-2^<high+>ならびにRANDAM-2^<low+/->細胞を単離するためにソーティングを行っている。単離したそれぞれの細胞の自己増殖能(neurosphere形成能)と分化能の解析を予定している。数回の予備実験では、RANDAM-2^<high+>の増殖能は、RANDAM-2^<low+/->に比べて明らかに高い結果が得られつつあり、異なることが予想された。本研究は、中枢神経系における神経細胞の分化機構を細胞表面抗原の発現を指標に分子レベルで明らかにするとともに、その成果を再生医学へと応用していくことを目的としている。本年度は、RANDAM-2の発現を指標に、神経幹細胞(NSCs)の単離・同定を試みた。試料は、マウスE13.5の終脳をWeiss and Reynold (1992)の方法によって調整して得たneurosphereである。最初に、neurosphere由来細胞のFACS解析のための適切なscatter gatingを決定した。それを"a"scatter gatingとした。
3次元再構築法の応用による無歯顎の対咬関係の評価方法の開発

総義歯を製作するうえで、上下無歯顎石膏模型の対向関係の分析は非常に重要なステップであり、本研究では、これまでの画像処理ならびに3次再元構築法の成果をもとに、上・下顎の対向関係をコンピュータグラフィックスを用いて分析する方法を開発するとともに、無歯顎対向関係のデータの保存、症例間に比較に利用する方法について検討した。半導体レーザー変位計、X-Yテーブルおよびパーソンルコンピュータにより構成される3次元デジタル座標測定機を試作し、上下無歯顎石膏模型の表面形状ならびに各模型上に設置した咬合床に設けた基準点を半自動で計測した。次いで、これらの計測データをもとにスプライン補間を利用してCRT上に石膏模型の形状の3次元構築をワイヤーフレームモデルとして行った。さらに、咬合床に設定した基準点を利用して水平基準面を作製し、この基準平面を利用して解剖学的歯槽頂を求めるソフトウェアと、上下顎堤の対向関係の評価を行うソフトウェアを作製した。現在、評価結果の一部(解剖学的歯槽頂)を画像処理装置に転送し、テレビカメラにより入力した石膏模型の画像上に重ね、モニター画面を確認しながら評価結果をトレースすることが可能となった。また、このようにして合成された画像を、石膏模型の分析結果として光磁気ディスクに保存することも可能である。今後、同様の方法で、基準平面に対する顎堤の傾斜度の評価を行えるよう、改良を加える予定である。
近世近代地方商人の経営と地域経済構造－宮城県村田町を事例に－

20152017年度の近世近代村田商人群に関する実証的な調査研究をふまえて、本年度は南東北の商人資本及び地方名望家層の歴史的役割と意義に関する研究をおこなった。まず、村田商人群が幕藩後期以降に全国商業を活発に展開できた諸条件について考察した。江戸中期からの良質な南仙紅花生産の展開を基底に、仙台藩の国産統制策の網の目をくぐる形で山形商人群と村田商人群は提携し「非領国」である羽州村山地方と上方との紅花取引ルートを最大限に活かす形で全国商業ネットワークを構築し南仙紅花を出荷できたこと、山形商人及び上方の掛屋及び京都紅花問屋の資金力にも支えられて大規模な「のこぎり商い」を村田商人群は展開し上方からの木綿太物・塩などの帰り荷も南仙地方へ手広く販売できたこと、荒浜湊を一拠点とする仙台藩の買米政策の廻船にも相乗りして浦賀への仙台大豆の販売と帰り荷の入手もできたこと、幕末期からは良質な奥羽の生糸取引に村田商人群は進出し西陣など京都生糸市場への販売は従来の紅花取引ネットワークを活用できる好条件があったこと、上方・江戸・浦賀・山形・仙台の各商人との為替信用の展開がこれら全過程の決済を支えていたこと、などが諸条件となったことを解明した。つぎに、幕藩後期から明治前期におけるこれらの商業活動により蓄積を果たした村田商人群はその内部に個々の経営偏差=役割分担を含みながらも総体としては明治中期以降に地主化のみならず有価証券投資を進め、仙台味噌など醸造業の展開のみならず製糸工場や地方銀行、軽便鉄道の設立など地方産業振興と社会資本整備に大きな役割を果たしたことを解明した。これら村田商人群の地方名望家層としての活動の基盤には、幕藩後期における村田舘(所)芝田氏の御用達仲間や明治期からの金融互助組織=殖産組による村田商人相互の関係構築の歴史があったことを新発見文書群からあきらかにできた。交付申請書の「研究の目的」に記載したように、本研究は宮城県柴田郡村田町の諸旧家を対象として幕藩制期から産業革命期に至る地方商人の経営展開をその基盤となった全国ー地域の諸経営間の関係構造に着目しながら考察することを目的としている。「研究実施計画」にある平成27年度の計画は、まず村田町の現地調査を進めることと村田商人と商業金融などで関係をもった遠隔地の商人の史料調査をおこなうこと、に主眼を置いた。まず、村田商人旧家のなかで最多量の古文書群を残す大沼正七家の調査及び目録整理を継続した。さらに、同家の分家である大沼正五郎家の古文書資料の整理及び撮影をすることができた。その結果、不明であった村田製糸株式会社の経営帳簿を発見でき、村田町における幕末明治期における紅花から生糸への産業転換の具体的な過程を検討できる諸資料を入手できた。大沼所左衛門家・山田専助家などの補充調査も実施できた。さらに、山田新五郎家が三井家の紅花買宿であったことに関連して、三井文庫(東京都)や鳥取県立博物館(鳥取市)で三井京都紅店や紅花買宿の関係史料を調査した。大沼正七家の紅花集荷人となった須賀川商人高久田家の調査を須賀川市(福島県)で実施した。村田商人が紅花を販売した京都紅花問屋の古文書調査を京都府立総合資料館(京都市)などで実施した。また、村田商人が米・大豆を入手した奥州亘理町の領主亘理伊達家の古文書調査を同家が移住した北海道伊達市でおこなえた。「研究の目的」に記したように、本研究は東日本大震災の被災から立ち直り町づくりを進めている村田町の地域復興・観光振興に貢献する実践的な課題も設定している。これに関わり、平成27年度に町民歴史講座「史料が語る村田紅花商人のあゆみ」(全9回)を開催し、講師として町内外の市民や町づくりのメンバーに対して研究成果を講義することに務めた。本研究課題の申請以前から、研究対象地の諸旧家や自治体とは関係づくりを進めていたため、平成27年度の計画はおおむね遅滞なく進めることができた。交付申請書の「平成28年度の研究実施計画」に記載したように、第2年度は「(2)幕藩期の村田商人群の経営展開及び関係構造に関する研究」を主に実施した。幕藩期の村田商人群における経営類型と相互関係、それらの総体としての経営発展の歴史的条件について全国市場との関係をふまえた考察を試みた。まず、村田商人群の頂点に位置し村田所の領主の御用達頭取として地域運営を統括したとみられる大沼所左衛門家の調査を実施した。その結果、頭取として御用達仲間を統括した際に作成された文書群を同家蔵で発見でき撮影調査を進めた。村田所の領主芝多氏への貸金及び献金、家政改革への関与、飢饉時の社会救済と村田商人相互の融通など、村田郷における幕末期にかけての諸動向に果たしたイニシャチブの実態を解明しつつある。さらに、村田町の草分け商人である山田新五郎家の調査を継続できた。その結果、山田家は京都三井紅店の紅花買宿となり上方取引を展開するが、地主化の途よりも商業と名望家としての活動に特化するパターンをとったことがあきらかにした。そのほか、佐藤儀四郎家や大沼正七家文書の整理と研究を継続した。

一方、村田商人の経営発展の歴史的条件に関しては、京都紅花問屋最上屋文書や酒田湊積合問屋鐙屋文書、各地の北前船主文書などの調査を実施できた。これらから、上方との「のこぎり商い」の実態や交通を含めた流通条件の検討を深めた。さらに、南仙地方の亘理(荒濱湊問屋武者家文書、渡部家文書など)、白石(渡辺屋文書など)などの調査をおこない、村田商人の基盤となった南仙各地の商人との関係分析も進めることができた。未だ不十分であるが、村田商人群における諸類型と相互関係、全国市場をふまえた経営発展の歴史的条件に関する考察を発表し、論文「村田商人の歴史的条件」にまとめることができた。本研究課題の申請以前から、また平成27年度においてさらに、研究対象地の諸旧家や自治体とは関係づくりを進めていたため、平成28年度の計画はおおむね遅滞なく進めることができた。交付申請書の「平成29年度の研究実施計画」に記載したように、第3年度は「(3)明治期の村田商人群の経営展開及び関係構造に関する研究」を主に実施した。幕末維新から産業革命期に至る村田商人群の経営変化とその背景となった全国経済構造の変動について考察を進めた。まず、村田商人群の各家に残る店卸帳など総括帳簿の調査と分析をおこない、各家の資産構成の検討から、地主と金融(有価証券投資を含む)に比重を置くタイプ、地主化せず専ら商業に比重を置くタイプ、両者の中間的なタイプなど様々な経営類型が存在したことがあきらかになった。いずれの類型においても紅花から養蚕製糸業及び綿紡績業への展開とその中継商業が背景となったが、各類型は金貸しや有価証券投資を媒介に相互に関係し合い、また殖産組など村田商人群による互助組織も結成して助け合い、ともに発展する動向がみられた。製糸業の全国的競争のなかで村田製糸株式会社の失敗という事態はみられたが、仙南地方の中核都市の一つとして商業金融機能を保持し、店蔵が立ち並ぶ景観も形成された経緯があきらかとなった。また、村田商人群と関係した周辺地域のなかで大河原町・柴田町・白石市の旧家の近世近代文書の調査もあらたに開始することができた。総じて、幕藩制期からの蓄積を基盤に近代化に対応した経営変化をはかり、村田商人群が地方名望家層として殖産興業などに役割を果たし貧民救済も実施しながら地域統合を進めた歴史的経緯をあきらかにできた。同時に国の重要伝統的建造物群保存地区に選定された村田町の「蔵の町並み」形成の歴史過程もほぼ解明できた。なお、平成28年度に進めた「(2)幕藩期の村田商人群の経営展開及び関係構造に関する研究」も継続し、関係構造に関する論文と上方=中央市場との商品取引に関する個別実証をおこなった論文を発表できた。本研究課題の申請以前から、また本研究開始後においてさらに、研究対象地の諸旧家や自治体と関係づくりを進めていたため、平成29年度の計画もおおむね遅滞なく進めることができた。20152017年度の近世近代村田商人群に関する実証的な調査研究をふまえて、本年度は南東北の商人資本及び地方名望家層の歴史的役割と意義に関する研究をおこなった。まず、村田商人群が幕藩後期以降に全国商業を活発に展開できた諸条件について考察した。江戸中期からの良質な南仙紅花生産の展開を基底に、仙台藩の国産統制策の網の目をくぐる形で山形商人群と村田商人群は提携し「非領国」である羽州村山
女子生徒の周期的身体不調の要因に関する教育保健学的検討

20歳前後の女子学生約200名を対象に、3ヵ月間基礎体温表の記録を行わせ、あわせて痛みや精神的愁訴などの身体不調に関する自記式の調査票を毎日記入させた。月経時には下腹部痛や腰痛などの「痛みの愁訴」が多く、月経2日目には約30%の者につらい痛みの症状が見られた。「精神的愁訴」は月経中が約15%、月経前には約10%にみられた。重回帰分析で、月経中の痛みと最も関連のある変数は、肥満度(やせているほど痛みが大きい)であり、ついで基礎体温で2相性が見られる群に痛みが強かった。さらに、月経中の「痛みの愁訴」が強いものほど抑うつや不安が強かった。集団全体としては、月経周期に伴って抑うつや不安の大きさに変化が見られなかったが、ふだんはそれほど抑うつ度が高くない「積極的性格」の群で、月経中に抑うつ度や不安が強くなることが明らかとなった。一方、全国9ヵ所の15歳から19歳の思春期女子約300名と30代の女性約900名を対象として、自律神経系の症状を中心とした不安愁訴(43項目)の有無や、月経前あるいは月経中に決まって起こる症状(各19項目)の有無に関する調査を行った。その結果、自律神経系不安愁訴の訴え数では、10代と30代で大きな差は見られなかったが、具体的な項目では、「肩や首すじがこる」は30代の方が多く、「疲れてぐったりする」「心臓がしめつけられる」「人より息切れがしやすい」「たびたびめいまいがする」などの項目で、10代は30代より有意に訴え率が高かった。月経前の愁訴は、ほとんどの項目で10代が30代より訴え率が低く、強い症状がある人の割合も低かった。しかし、月経中の症状では、「胃痛」「下腹部痛」や「便秘」が10代に多かった。また、寝込んだり薬を使用するような強い症状は、10代の26.5%に見られ、30代の20.9%よりやや多かった。1.全国10所程度の地域の協力者を通じて、「心臓」「胃腸」「肩こり」「疲れ」などの自律神経系を中心とした一般的な身体不調(不定愁訴)に関するアンケートを実施した。対象は10代から50代の女性約3000人であるが、このうち、10代の高校生の身体不調が、他の年代と比べてどのように異なるかを検討した。その結果、10代の不定愁訴訴え数は、50代に次いで多く、とくに、「心臓が締めつける感じ」「便秘」「肩こり」「足がだるい」「めまいがする」などの訴えが他の年代に比べて有意に高いことがわかった。2.一方、女子の高校生約400名とその母親に依頼して、同様の身体不調に関する調査を行った結果では、母親の不定愁訴訴え数と高校生の訴え数には有意な相関があり、とくに「動悸」「発汗」「疲れ」「乗物酔い」などの項目で関連性を認めた。3.10代の協力者約200名に依頼して、基礎体温と、これに、主な不定愁訴を番号で選択できるようにした独自の記入表をに記入してもらった。

調査票に毎日記入してもらい、ここから、特定の不定愁訴が月経周期のどのステージと関連性が強いのかを検討した。その結果、月経時には下腹部痛や腰痛などの「痛みの愁訴」が多く、月経2日目には約30%の者につらい痛みの症状が見られた。「精神的愁訴」は月経中が約15%、月経前には約10%にみられた。また、月経中の「痛みの愁訴」と「精神的愁訴」には有意な関連性が見られた。20歳前後の女子学生約200名を対象に、3ヶ月間基礎体温表の記録を行わせ、あわせて痛みや精神的愁訴などの身体不調に関する自記式の調査票を毎日記入させた。月経時には下腹部痛や腰痛などの「痛みの愁訴」が多く、月経2日目には約30%の者につらい痛みの症状が見られた。重回帰分析で、月経中の痛みと最も関連のある変数は、肥満度(やせているほど痛みが大きい)であり、ついで基礎体温で2相性が見られる群に痛みが強かった。さらに、月経中の「痛みの愁訴」が強いものほど抑うつや不安が強かった。集団全体としては、月経周期に伴って抑うつや不安の大きさに変化が見られなかったが、ふだんはそれほど抑うつ度が高くない「積極的性格」の群で、月経中に抑うつ度や不安が強くなることが明かとなった。一方、全国9カ所の15歳から19歳の思春期女子約300名と30代の女性約900名を対象として、自律神経系の症状を中心とした不定愁訴(43項目)の有無や、月経前あるいは月経中に決まって起こる症状(各19項目)の有無に関する調査を行った。その結果、自律神経系不定愁訴の訴え数では、10代と30代で大きな差は見られなかったが、具体的な項目では、「肩や首すじがこる」は30代の方が多く、「疲れてぐったりする」「心臓がしめつけられる」「人より息切れがしやすい」「たびたびめまいがする」などの項目で、10代は30代より有意に訴え率が高かった。月経前の愁訴は、ほとんどの項目で10代が30代より訴え率が低く、強い症状がある人の割合も低かった。しかし、月経中の症状では、「胃痛」「下腹部痛」や「便秘」が10代に多かった。また、寝込んだり薬を使用するような強い症状は、10代の26.5%に見られ、30代の20.9%よりやや多かった。
確率偏微分方程式とその応用

当初の「研究実施計画」で述べた離散モデルとして,必ずしも可逆性を持たない格子上の無限粒子系モデルを考え,そこでの平衡状態への接近を特徴づける汎関数の1つであるエントロピー生成について詳しく調べた.本研究によって得られたような描像は,多くの系に対して成り立つと考えられるが,ここでは最も多く調べられているモデルの1つであるGlauberダイナミクスについて述べる.それは正方格子上の配置空間における時間発展であり,jump型Markov過程として記述される.jump ratesに対しては,連続性・一様に正であること・Iocal functionsにかなり近いこと,といった条件が課される.このプロセスの定常分布に関する相対エントロピーを有界領域毎に考え,その時間微分の符号を替えた物としてエントロピー生成は定義される.Kunschは,空間移動不変性とregularityの仮定の下で,エントロピー生成の無限体積極限(「単位体積あたりのエントロピー生成」と呼びσで表す)が存在することを示した.我々はこれのidentificationとして,相対エントロピーを用いた具体的な表示を得た.これの応用として,次が示された.・単位体積あたりのエントロピー生成のaffine性.・非平衡測度の準不変性.一方,Dai Praは定常分布を特徴づける興味深い汎関数(Iで表す)を,プロセスの時空大偏差原理からのcontractionとして得ている.これのidentificationとしては,形式的な考察により次が予想されるが、その証明は未解決である.予想.Dai Praの汎関数Iは,σに対して我々が導いた表示において相対エントロピーをHellinger距離の2乗で置き換えたものの定数倍に等しい.当初の「研究実施計画」で述べた離散モデルとして,必ずしも可逆性を持たない格子上の無限粒子系モデルを考え,そこでの平衡状態への接近を特徴づける汎関数の1つであるエントロピー生成について詳しく調べた.本研究によって得られたような描像は,多くの系に対して成り立つと考えられるが,ここでは最も多く調べられているモデルの1つであるGlauberダイナミクスについて述べる.それは正方格子上の配置空間における時間発展であり,jump型Markov過程として記述される.jump ratesに対しては,連続性・一様に正であること・Iocal functionsにかなり近いこと,といった条件が課される.このプロセスの定常分布に関する相対エントロピーを有界領域毎に考え,その時間微分の符号を替えた物としてエントロピー生成は定義される.Kunschは,空間移動不変性とregularityの仮定の下で,エントロピー生成の無限体積極限(「単位体積あたりのエントロピー生成」と呼びσで表す)が存在することを示した.我々はこれのidentificationとして,相対エントロピーを用いた具体的な表示を得た.これの応用として,次が示された.・単位体積あたりのエントロピー生成のaffine性.・非平衡測度の準不変性.一方,Dai Praは定常分布を特徴づける興味深い汎関数(Iで表す)を,プロセスの時空大偏差原理からのcontractionとして得ている.これのidentificationとしては,形式的な考察により次が予想されるが、その証明は未解決である.予想.Dai Praの汎関数Iは,σに対して我々が導いた表示において相対エントロピーをHellinger距離の2乗で置き換えたものの定数倍に等しい.