hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAグアニン残基のイミダゾール部位に対する化学修飾とその反応機構-発癌に関連するDNA傷害の分子科学的解明のために-

本年度は、イミダゾール部位のpKa値が1.66.0の一連の1-methylbenzimidazole(MBI)誘導体を用い、m-chloroperoxybenzoic acid(mCPBA)による酸化反応を検討した。反応は23等量のmCPBAを用い、クロロフォルム中、MBIと室温で反応させた。生成物はわずか510%しか得られなかったが、その構造はpKa値に対応して、二つのタイプに分かれた。pKaが5.66.0のMBIでは2位にm-chlorobenzoyloxy基が導入されると同時に、ベンゼン環にも水酸基が導入された化合物が、またpKaが3のMBIでは2-oxo体が得られた。このことはdeoxyguanosineのpKaが2ぐらいであり、酸化剤により8-oxo体を生成することと対応していて興味深い。pKaが1.6のMBIでは反応は全く進行しなかった。これらの結果から、イミダゾール部位の反応性は、イミダゾール部位の電子密度に著しく依存していることが明らかとなった。次にMBIによる酸化反応の機構について検討を行った。mCPBAはN-oxidationを行う試薬であることが知られているので、反応中間体としてN-oxideが生成していることが考えられた。そこで別途合成によりMBIの3-oxide誘導体を合成し、mCPBAとの反応を検討した。反応は非常に速く進行し、MBIに反応させた時と同一の生成物を与えたが、収率は悪かった。MBI-3-oxideにmCPBAの分解物であるm-chlorobenzoic acidを加えて反応を行ったが全く生成物は得られず、このことから、生成物はMBI-3-oxideにmCPBAが反応することにより生成していることが明らかとなった。反応機構についての詳細は現在検討中である。1.発ガンに関連するDNA修飾は主にDNAのguanine残基のイミダゾール部位に起こる。プリン塩基のイミダゾール部位への反応性を検討する目的で、モデルとしてpKaが1.66.0の一連の1-methylbenzimidazole(MBI)誘導体を合成した。今回はそれらに対する酸化反応をm-chloroperoxybenzoic acid(MCPBA)を用いて検討した。その詰果、pKaがdeoxyguanosine(dG)のそれに近い値を持つMBI(pKa 3.3,3.4)ではdGが酸化によって生成するのと同じタイプの2-oxo体を与えた。一方pKaが5.6以上のMBIではbenzene環及び側鎖の水酸化の進行と同時に、2位のm-chlorobenzoyloxy化が進行した。MCPBAによるこのようなP450様の酸化の反応例は今までに知られていない。このようにイミダゾール部位での反応性は電子密度の値によって大きくに制御されていることが明らかとなった。2.求電子的アミノ化反応で得られた7-and 9-aminoadenineを利用して、acetylace-toneと反応させることにより3環性新規リングシステムのpyridazino[6,1-f]purineとpyridazino[1,6-e]purineの合成に成功した。
財務諸表監査における監査人の判断と懐疑主義

監査上の基礎概念の1つでありながら、また、監査人の認識のあり方や監査の質に重要な意味を持つ概念でありながら、監査上の懐疑主義(監査人の職業的懐疑心: professional skepticism in auditing)はこれまで学問的な対象となっていなかった、否むしろ、概念的な準備が十分になされる前に、実証研究が開始されてしまったともいえる。監査研究者において共有できる監査上の定義がないことは多く認識されている。今回の研究は、このことを基本的な問題意識としたうえで、財務諸表監査における懐疑主義の概念的枠組みを提示することを目的にしている。これまでの捉え方は監査人の心理的側面にもっぱら偏っていたこと、これに、認識学的側面を追加する必要にあることを主張し、その両面から監査上の懐疑主義の概念的枠組みを規定した。そして、その枠組みを使って、監査人の職業的懐疑心の水準を捉える異なる立場が4つ存在することを説明した。従来の監査上の懐疑心を捉える視点が十分でなかったことなど、これまでのこの分野では見られない新しい学問的な主張を行った。(1)平成22年度の研究は、わが国の上場企業において過去6年間に発生した「不正な財務報告」を調査し、監査人がこうした不正な財務報告を看過した理由の1つに「職業的懐疑心」を捉えるとともに、この概念が監査文献においてどのように扱われてきたかを研究した。これまでの監査研究では、もっぱら監査人の「疑う心」に焦点が当てられてきたが、本研究は、監査上の懐疑主義なる概念は、「監査人の疑う心」と「監査人が従事する認識のあり方(監査認識の枠組み)」の二つから構成されるハイブリッド概念であることを明らかにするとともに、前者の研究には心理学との交流、後者の研究には哲学との交流が不可欠であることを、論文「監査の失敗と監査上の懐疑主義」なる論文を通じて明らかにした。(2)職業的懐疑心が具体的な監査事例において十分に発揮されなかった事例を確かめるため、加ト吉の粉飾決算を手掛りに、研究発表(平成22年12月25日)と関連のシンポジューム(平成22年12月16日)を開催した。なお、この研究結果は論文「循環取引による加ト吉粉飾決算事件」(上・下)において発表した。(3)シンガポールのNanyang Technological Universityで開催されたInternational Symposium on Audit Research(2010年6月)とアメリカのイリノイ大学において開催されたAudit Symposiumに参加し、とりわけ懐疑主義に関する最近の研究動向を把握した。懐疑主義を"inward"と"outward"に分けて考える立場があり、これを上記の論文((1))に反映し、自分が行っている監査上の懐疑主義の概念的枠組みを修正・強化することができた。(4)最後に、現在進行中である作業は、(1)の論文の内容を英文化である.また、(1)に続く、邦文による研究論文もすでに出版社に手渡しており、2011年度には業績の形で結実する。第1の論文は、「監査判断の懐疑主義的基礎の探求」(2011年10月)であり、ここでは監査文献においてこれまで「監査上の懐疑主義」(職業的懐疑心)がどのように扱われ議論されてきたのか、また、それは哲学における「懐疑論」とどのような位置関係にあるのかを主として考察した。第2の論文は、日興コーディアル不正会計事件を対象としたケース・スタディであり、「日興コーディアルグループ不正会計事件」(上[2011年12月]・下[2012年1月])として発表したものである。とりわけこの事案では公認会計士の監査判断の是非が問われることとなったが、この問題の背後に、「監査人の職業的懐疑心」をどのように考えたらよいのかという問題があることを指摘した。第3の論文は、第一の論文を基礎において、監査上の懐疑心を捉える際の概念的枠組みを、「アサーション」という軸と「監査人の疑うという心理」という軸の2つから規定するとともに、現行の監査実務がどこにどのように位置づけられるのか、どのような方向に進もうとしているのかを取り上げた(2012年3月)。これは英語論文であり"TowardaConceptual Framework of professionalSkepticism in Auditing"として公刊した。平成24年度の研究は、平成24年6月16日に早稲田大学において開催されたInternational Symposium on Audit Researchにおけるplenary sessionでの発表の下準備としての論文の作成であった。

このシンポジュームにおいて、監査上の懐疑主義の概念的枠組みを捉える構図として、監査人は財務諸表の適正表示をいかにして立証するのかという視点と監査人はいかなる水準の懐疑心を働かせて財務諸表監査に臨むのかという視点の2つを示し、両方の視点が交差する構図の中で監査人の職業的懐疑心を捉えるというアプローチを明らかにした。前者は「監査人はどのようにして疑うのか」を問題とし、具体的にはアサーションの設定(assertion framing)に関係している。これに関して実証主義(confirmation)と反証主義(falsification)を識別した。後者は「監査人はどの程度疑うのか」を問題とし、具体的には懐疑心の水準に関係している。これに関して、すでに監査文献において識別されている立場ーすなわちneutrality viewとpresumptive doubt viewーを明らかにした。以上のような構図を具体的に示すことによって、職業的懐疑心について異なる4つの水準があることを識別するとともに、各水準が監査手続にいかなる意味を有するのかについての検討結果を明らかした。この作業のプロセスは上記のシンポジュームでの発表やそのために作成した論文を通じて明らかにされたと考えている。しかし、シンポジュームにおいて、参加者から新たな問題が指摘されるにいたった。負のアサーションを想定することは、財務諸表監査を結果として不正探索型の監査に変質させることになるのではないかという問題である。ここに、再度の検討が必要となった。2011年度は、監査上の懐疑主義の概念的枠組みについての論文の作成を主たる目標としていたが、これ以外に、懐疑主義に関するケース・スタディ論文の作成、さらには英語による論文の作成まで完了し、大いに満足している。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度は、英語による論文の内容を引き上げ、ISARにおいて得られたコメントを参考にして、論文全体の質を上げ、アメリカの主要ジャーナルに投稿できるようにすることを目標としている。
面像診断専用液晶モニタの安全性の検討と精度管理のためのテスト画像開発に関する研究

液晶モニタの基礎的検討からは、液晶モニタのモードの中で高精細ディスプレイであり、かつ視野角特性が優れていることでIPS(In-plane Switching)モード、VA(Vertically Aligned)モードが画像診断用として現段階では最も適していることがわかった。液晶モニタの輝度劣化はCRTモニタに比べるとその時間ははるかに緩やかであるが連続10,000時間になると初期値の70-80%に輝度が低下することがわかった。輝度安定化回路が組み込まれているモニタでは10,000時間でも初期の輝度は担保される。モニタ画像診断におけるモニタの輝度と部屋の照明とが診断能に与える影響を液晶ディスプレイとCRTディスプレイとで比較すると液晶ディスプレイは、低いコントラストの標的を観察するにはCRTモニタより優れおり,CRTモニタの代用として使用できる。室内照度の影響は有意ではなく,明るい照明下でも液晶ディスプレイは使用できることが示唆された。液晶モニタの診断能に関してはROC解析を行ったが、2000本系の高精細CRTモニタと比べても1M、2M、3M、5Mいずれの液晶モニタでもROC解析上有意差はなく臨床に使用することに問題はないことがわかった。すなわち画像診断(マンモグラフィーを除く)において、液晶モニタはCRTモニタに代替可能であるといえる。マンモグラムのモニタ表示に関しては乳腺非触知石灰化病変の診断マンモグラフィでは、3M液晶モニタ観察に起因する読影精度の低下は見られなかった。これらの研究結果からCRTモニタの輝度劣化判定のためのテスト画像(臨床画像及びコントラストチャート)は液晶モニタの輝度劣化判定にも適用できることが結論付けられた。汎用、医療用にかかわらず画像観察モニタの共通の性能として、スクリーンの輝度、コントラスト、空間解像度などがある。画像診断においてはCRTモニタ同様、液晶モニタでもCRTモニタと同等以上の画質が求められることはもちろんである。液晶ディスプレイは液晶分子の屈折を利用することから、視野角についてフィルムやCRTモニタにない特異性があり一般的に光の放射は等方的ではない。したがって輝度やコントラストが大幅に改善された現在も、視野角の改善は依然重要な課題となっている。今年度はまず医用画像の読影用に適した液晶モニタを検討した。液晶の主な動作モードには(1)TN(Twisted Nematic)モード(2)STN(Super Twisted Nematic)モード(3)強誘電性液晶(Ferroelectric Liquid Crystal)モード(4)複屈折(Electrically Controlled Birefringence)モード(5)ゲスト・ホスト(Guest Host)モード(6)動的散乱(Dynamic Scattering)モード(7)相転移(Phase Change)モード(8)熱光学モード、熱電気光学モード(9)IPS(In-plane Switching)モードがある。これらのモードの中で高精細ディスプレイであり、かつ視野角特性が優れていることで(9)、(10)が画像診断用として現段階では最も適していると結論付けられた。次いで液晶モニタの解像度の違いによる診断能の検討を行った。1M,2M,3M,5Mの性能の白黒液晶モニタと2000本系のCRTモニタ計5種類を用いて肺の淡い結節影の描出能につき、5人の観察者によるROC解析を行った。その結果、淡いコントラストを示す標的の描出能に関してはいずれにおいても統計的有意差が無いことが分かった。次年度は間質影を対象に空間分解能の違いについて検討する。液晶モニタの輝度劣化はバックライトの蛍光灯の劣化であるが、1メガの汎用モニタでは80%に劣化するのに約5000時間、3メガの画像観察用モニタでは80%に劣化するのに約1万時間であることが経時的検討で判明した。液晶モニタの解像度試験では矩形波波形解析によるMTF測定を行ったが、画素数による解像度の違いは明らかにMTFへも反映された。15年度行われた10名の読影医による肺結節陰影のROC解析の最終報告では読影者間の統計的有意差はなく1メガの液晶モニタでも問題はないとされた。

これに対して平成16年度に新たに行った19名の読影医による肺間質陰影のROC解析の中間報告では読影者の間でROC下面積に統計的な有意差はないものの、1メガの液晶モニタでは診断の確定に際して判断が容易でないことが明らかとなり、2メガ以上の液晶モニタが望ましいようであることがわかった。最終的には平成17年度の解析で明らかになるものである。デジタルマンモグラムのモニタ表示などについてはマンモグラム用のファントームを用いて、1メガ液晶カラーモニタと2メガ液晶モニタ、2000本系CRTモニタで検出試験を行ったが1メガ液晶モニタでは細かい石灰化や線状影が描出できず、汎用コンピュータで用いられる1メガ液晶カラーモニタでマンモグラムを表示するのは参照用のみに留めなければならないことが明らかとなった。液晶モニタは電子カルテの表示ツールとして用いられているが、観察者が色覚異常な場合の対応に関して、図表などの色の違いによる表示は極力避け、どうしても色の違いで表示する場合にはモニタの配色に関する指針を作成する必要があることが提案された。モニタ画像診断におけるモニタの輝度と部屋の照明とが診断能に与える影響を液晶ディスプレイとCRTディスプレイとで比較すると液晶ディスプレイは、低いコントラストの標的を観察するには、同じ解像度のCRTモニタより優れおり,CRTモニタの代用として使用できるものであった。室内照度の影響は有意ではなく,明るい照明下でも液晶ディスプレイは使用できることが示唆された。液晶モニタの診断能に関しては肺結節と肺間質影を対象にしてROC解析を行ったが、2000本系の高精細CRTモニタと比べても1M、2M、3M、5Mいずれの液晶モニタでもROC解析上有意差はなく臨床に使用することに問題はないことがわかった。すなわち画像診断(マンモグラフィーを除く)において、液晶モニタはCRTモニタに代替可能であるといえる。また、液晶モニタの表示マトリックスは、1,000X1,000以上が望ましい。これらの研究結果からCRTモニタの輝度劣化判定のためのテスト画像(臨床画像及びコントラストチャート)は液晶モニタの輝度劣化判定にも適用できることが結論付けられた。1.臨床画像を用いる方法正常のコンピュータッドラジオグラフィ(CR)胸部写真に多数の模擬結節をコンピュータ上で埋め込んだ画像を輝度劣化のテスト画像として用いる。対象の結節が識別できなくなればモニタ輝度の劣化もしくは観察環境が不適切であることを示すことになる。臨床現場で視覚的かつ容易に知ることが出来る。2.コントラストチャートによる方法試作したコントラストチャートをモニタ導入時にチェックし、内部標的の識別が可能なブロックの限界を確認しておく。
デフェンシンを新しい抗菌薬として開発するための基礎的研究

1、真菌のデフェンシンであるプレクタシンは肺炎球菌に対して強い抗菌活性を持ち、ヒト細胞からのサイトカイン産生や細胞傷害に影響しない。そのため、プレクタシンは新しい抗菌薬としての可能性が示唆された。2、ヒトαデフェンシンはサイトカイン産生誘導能や細胞傷害性を持つが、それ以外に気道上皮細胞からムチン(MUC5AC)産生亢進作用があることが明らかとなった。この作用はマクロライド系抗菌薬により抑制された。3、ヒトαデフェンシンによるヒト細胞からのIL-8や増殖因子の産生は細胞の種類により異なり、それが特発性肺線維症やびまん性汎細気管支炎の病態の相違と関連している可能性がある。これらの作用はヒトに対する投与で副作用となる可能性があり、ヒトαデフェンシンを直接抗菌薬として使用する事は難しい。今後、プレクタシンなどヒト以外のデフェンシンの検討が必要と考えられた。まず、デフェンシンの「新しい抗菌薬」としての臨床応用を目標に、最近発見された真菌由来のデフェンシンであるPlectasinについてその合成ペプチドを用いてin vitroやin vivoにおける抗菌活性の検討を行った。種々の細菌や真菌に対する抗菌活性を調べたが、肺炎球菌ではペニシリン耐性、非耐性に関係なく、強い抗菌活性がみられた。また、MRSAを含むブドウ球菌やインフルエンザ菌、緑膿菌、カンジダには抗菌活性は認めなかった。ヒトデフェンシンではヒト血清にてその抗菌活性が消失することが知られているが、今回の検討ではPlectasinのこの抗菌活性はヒト血清の添加によっても何ら変化を認めなかった。このことから、Plectasinはヒトに対して経静脈的な投与でも活性が減弱しない可能性がある。またヒトデフェンシンでは細胞傷害性、サイトカイン産生誘導作用などがあるために、今回Plectasinにもこれらの作用があるかの検討を行ったが気道上皮細胞からのIL-8産生は見られず、また気道上皮細胞などの肺内細胞への細胞傷害性はみられなかった。これらの結果からPlectasinは将来ヒトの感染症において臨床的に使用できる可能性がある。次にαデフェンシンのヒト細胞への作用解明を目的として、気道上皮細胞のムチン産生にたいするαデフェンシンの影響を検討した。LPS同様αデフェンシンにより気道上皮細胞からのムチン産生が亢進し、マクロライド薬の投与でその作用は抑制された。また、シグナル伝達系の検討では抑制部位が異なり、LPSとαデフェンシンのムチン産生へのシグナル伝達系が異なることが示唆された。まず、今までに開発した各種デフェンシンのradioimmunoassayを用いて、クローン病などの炎症性腸疾患症例におけるデフェンシンの係わりを臨床的に検討した。クローン病などの炎症性腸疾患では健常者よりも特にαデフェンシン値が高値を示し、特に血漿値は疾患活動性や、CRPやTNFαなどの炎症反応と相関していた。これらの結果よりデフェンシンと炎症性腸疾患の関連性が示唆され、デフェンシンを「新しい抗菌薬」として臨床応用するためには、腸炎などの副作用が出現する可能性が否定できず、マウスなどの動物モデルにデフェンシンを投与することで腸に対する副作用を確認する必要がある。また、われわれは今までにαデフェンシンと線維化との関連を検討してきたが、今回はin vitroにおいて様々な肺内細胞(気道上皮細胞、肺胞上皮細胞、肺線維芽細胞)を用いて、αデフェンシンによる増殖因子やサイトカインの産生の有無、またその細胞間での違いを検討した。上皮細胞ではαデフェンシンによってインターロイキン8の産生が強く亢進されるが、肺線維芽細胞ではインターロイキン8の産生は弱く、逆にTGF-βやVEGFなどの増殖因子の産生が強く亢進された。この様に細胞の違いによってデフェンシンの刺激により産生されるメディエーターの違いがみられた。これらの結果からデフェンシンが主に産生される場所(近隣に存在する細胞)の違いにより、病態(炎症に進んだり、線維化に進んだりする)が異なってくる可能性が示唆された。現在はαデフェンシンをマウスの肺内に注入した後の肺の組織学的変化を検討中である。これまでの研究より、αデフェンシンを抗菌薬として使用するための問題点として肺線維化の可能性が考えられる。

そこで今回は、in vitroにおいて様々な肺内細胞(気道上皮細胞、肺胞上皮細胞、肺線維芽細胞)を用いて、αデフェンシンによる増殖因子やサイトカインの産生の有無、またその細胞間での違いを検討した。上皮細胞ではαデフェンシンによってインターロイキン8の産生が強く亢進されるが、肺線維芽細胞ではインターロイキン8の産生は弱く、逆にTGF-βやVEGFなどの増殖因子の産生が強く亢進された。また、上皮細胞ではTGF-βやVEGFなどの増殖因子の産生はみられなかった。この様に細胞の違いによってαデフェンシンによる刺激で産生されるメディエーターの違いがみられた。これらの結果からαデフェンシンが主に産生される場所(近隣に存在する細胞)の違いにより、病態(炎症に進んだり、線維化に進んだりする)が異なってくる可能性が示唆された。また、現在進行中であるが、αデフェンシンをマウスの肺内に注入した後の肺の組織学的変化を検討している。まだ十分な解析に至っていないが、ARDSを起こす量の約10分の1量のαデフェンシンを持続的に1週間マウスの肺内に投与し、数日後にマウスの肺を検討したところ、気道を中心とした部位において慢性炎症が起っている可能性が示唆されている。これらの結果からもヒトαデフェンシンの生体内への投与は副作用が生じる可能性が高く、今後は数を増やし、長期間での肺への線維化を含めた影響を検討する予定である。
運動によってたんぱく質必要量は変化するか

運動によってたんぱく質必要量が変化するか否かを明らかにするため、ラットに遊泳による運動負荷を与え、窒素出納、アミノ酸代謝酵素の一つでたんばく質栄養に鋭敏に応答するセリン脱水酵素(SDH)活性、および血液成分の変化を求めることによって検討した。たんぱく質必要量は加齢とともに変化するため、まず4週齢(成長期)および6ヵ月齢(成熟)ラットにカゼイン含量の異なる食餌を与えて飼育した。成長期ラットでは、窒素出納値と体重増加量は25%カゼイン食で最大となり、カゼイン含量25%以上でSDH誘導が始まった。成熟ラットでは、窒素出納を維持しうるカゼイン含量10%以上でSDH誘導が始まった。このことから余剰アミノ酸がシグナルとなりSDH誘導が起こることが示唆された。次に窒素出納の大きい成長期ラットを2群に分け、それぞれに6,9,12,15,18,21%カゼイン食を与え、運動群には流水遊泳槽で1日20分、5日間に渡り遊泳を課し、その後の3日間の糞尿を採取し、窒素出納を求めた。なお、非運動群の糞尿も同時に採取し、体重、摂食量は毎日記録した。また、実験最終日に屠殺し、肝臓のSDH活性を測定した。求めた窒素出納値を摂取窒素量に対し、プロットすると2群とも摂取窒素量にともない直線的に増加した。摂食量と体重増加率を比較するとカゼイン含量9%と12%のとき2群間で差が見られ、両者とも運動群で大きくなった。また、肝臓のSDH活性も運動群で高くなる傾向が見られた。以上の結果は、運動によってたんぱく質代謝が亢進し、それにともない必要量も増加することを示唆している。また、9%、12%カゼイン食で体重増加率が運動群で大きくなったが、これは運動による摂食量の増加とともに、たんぱく質利用効率も高くなったためと考えられた。なお、両群間で血清成分に有意な変化は認められなかった。成長期ラットと成熟ラットのたんぱく質必要量の違いと糖新生の酵素であるセリン脱水酵素(SDH)の発現状況について検討した。成長期ラット(4週齢SD系雄)と成熟ラット(6ヶ月齢SD系雄)にそれぞれカゼイン含量の異なる食餌を与えて飼育し,各飼料群ラットにおける窒素出納,SDH活性およびSDHのmRNAを検出した。成長期ラットでは,窒素出納値と体重増加量は25%カゼイン食の時に最大となり,カゼイン含量が25%を越えるとSDH活性の誘導が始まった。一方,成熟ラットではカゼイン含量10%以上の時に窒素出納が維持され,SDH活性も誘導された。成熟ラットに25%カゼイン食を与えた時のSDH活性は,成長期ラットに50%カゼイン食を与えた時の活性に匹敵した。これまで,高たんぱく質食によるSDHの発現調節機構がよく研究されており,高たんぱく質摂取時に分泌が亢進されるグルカゴンがSDHの転写調節に関与することが知られている。しかし,今回の結果はこれまでの考えだけでは説明できず,窒素出納値との関連を考慮すると,余剰アミノ酸が何らかの機構で認識されてSDH活性を制御しており,SDH活性はSDHのmRNA量に比例していることから,転写過程での制御であるものと推察できる。以上のことにより,SDHの誘導はたんぱく質必要量に応じて変化し,余剰アミノ酸量に応答して発現変動するものと考えられる。

また,SDHはたんぱく質必要量を求めるための分子レベルでの有効な指標となるばかりでなく,たんぱく質栄養に対する代謝応答の分子機構を究明する手がかりとなるものと思われる。運動によってたんぱく質必要量が変化するか否かを明らかにするため、ラットに遊泳による運動負荷を与え、窒素出納、アミノ酸代謝酵素の一つでたんぱく質栄養に鋭敏に応答するセリン脱水酵素(SDH)活性、および血液成分の変化を求めることによって検討した。たんぱく質必要量は加齢とともに変化するため、初めに415週齢のラットに25%カゼイン食を与え窒素出納を比較した。その結果窒素出納は週齢とともに減少し、11週齢以降でほぼ一定の値となることが明らかとなった。このとき、SDH活性は窒素出納と逆相関を示し、余剰アミノ酸がシグナルとなりSDH誘導することが示唆された。次に最も窒素出納の大きい4週齢のラットに、それぞれに6,9,12,15,18,21%カゼイン食を与え流水遊泳槽で1日20分、5日間に渡り遊泳を課し、その後の3日間の糞尿を採取し、窒素出納を求めた。なお、静置群の糞尿も同時に採取し、体重、摂食量は毎日記録した。また、実験最終日に屠殺し、肝臓のSDH活性を測定した。求めた窒素出納値を摂取窒素量に対し、プロットすると2群とも摂取窒素量にともない直線的に増加した。この直線を摂取窒素量0に外挿し、見かけの不可避損失窒素量を求めたところ、運動群では62mgN静置群では47mgNとなった。さらに、摂食量と体重増加率を比較するとカゼイン含量9%と12%のとき2群間で差が見られ、両者とも運動群で大きくなった。また、肝臓のSDH活性も運動群で高くなる傾向が見られた。以上の結果は、運動によってたんぱく質代謝が亢進し、それにともない必要量も増加することを示唆している。また、9%、12%カゼイン食で体重増加率が運動群で大きくなったが、これは運動による摂食量の増加とともに、たんぱく質利用効率も高くなったためと考えられた。なお、両群間で血清成分に有意な変化は認められなかった。
骨材生産から発生する砕石粉じんのリアルタイム多点モニタリングシステムの開発

骨材を生産する採石場では副産物である砕石微粉末の生成が増え、作業場内および周囲地域への飛散粉じんの影響が危惧される。本研究では、ミクロ繊維シート捕集材(MFS)を利用した砕石粉じんのリアルタイム多点モニタリングシステムの開発を行った。MFS表面画像解析を利用したモニタリング方法において、MFSへの捕集粉じん量と有色ピクセル比(RGB値)の間に高い一次線形の関係が認められ、一定期間における砕石場内の飛散粉じん量の推定が可能であることが示唆された。MFSの光透過度を利用したモニタリングセンサの開発において、健康影響が懸念される閾値での危険シグナルの点灯と無線データ転送の動作を確認した。H27年度は、新たな飛散粉じんモニタリングの可能性の検討として、1ミクロ繊維シート(MFS)表面の画像解析による吸着粉じん(PM)量の推定が可能かどうかの検討、2MFSの吸着粉じん量が及ぼす太陽光パネルの起電力への影響についての検討を行った。1については、PMの色の違い(砕石岩種が異なると色彩が異なることへの対応)による画像解析結果の変化を明確にするため、様々な色彩および質量の模擬PMをMFSモニタリング材に満遍なく散布し、MFS表面の画像解析(有色ピクセル法)結果とPM吸着量との関係を検討した。有色ピクセル法とは、MFS表面にPMが吸着したことで有色と判断されたピクセル数とMFS画像の全ピクセル数を比で表したオリジナル解析法である。その結果、RGB値を用いた有色ピクセル比とPM吸着量には高い一次線形の関係が認められた。また、B値を用いた有色ピクセル比とPM吸着量には高い一次線形の関係が認められた。さらに、B値を用いた有色ピクセル比は、白色系の色を除いた様々な色のPMに対して一次回帰式の傾きが近似化されたため、色彩の異なる様々な岩種において現場での画像撮影による砕石飛散粉じんの簡易モニタリングに利用できる可能性が示唆された。2については、様々な吸着PM量に対する2枚の太陽光パネル(1枚はMFSを被覆しPMを吸着させたモニタリング用パネル、1枚は何も被覆しない参照用パネル)の起電力差と参照用パネルの起電力量の関係をプロットし、それらの関係を検討した。その結果、2枚の太陽光パネルの起電力差と参照用パネルの起電力量には決定係数0.98と非常に高い一次線形の関係が見られた。起電力差を用いたモニタリング法の可能性が示唆されたため、現場実験を行うための太陽光パネル・小型マイコン・太陽電池バッテリー・記録装置等を組み込んだ簡易のモニタリング装置を作成した。申請時に計画していた新たな飛散粉じんモニタリングの可能性について、1画像解析を用いる方法、2光量変化を利用する方法ともに、H27年度に行った模擬粉じんを用いた室内実験の段階では概ね良好な結果が得られている。ただし、1の画像解析を用いた方法では、白色系の粉じんに対してはモニタリングが難しい結果となったため、砕石場で飛散しているどの程度の白色系(無色)色彩であればモニタリングできるのかについてはさらなる検討が必要である。また、2の光量変化を用いた方法では、飛散粉じん量が作業環境の許容濃度を超えた場合にLEDランプで視認できるシステムを構築したが、「安全域」ランプ(緑色LED)から「危険域」ランプ(赤色LED)に切り替わる途中に「注意域」ランプの領域をどのように設定するかについては検討する必要がある。砕石場現場実験で使用するモニタリング装置(画像解析用と光量変化用の2種類)の作成まで到達できたので、H28年度には現場実験を行い、その結果を見ながら現場に対応したモニタリング装置へと改良する予定である。H28年度は、H27年度に引き続き新たな飛散粉じんモニタリングの可能性の検討として、1H27年度の実験結果に基づく砕石場内での飛散粉じん多点モニタリングの実施、2複数のモニタリングセンサによるMFS材を透過する光量変化を利用した吸着PM量の推定、3観測データの通信環境の確認について検討を行った。1は、採掘岩種の異なる2種類の砕石場(安山岩(灰茶色)及び輝緑岩(灰緑色))において多点モニタリングを実施し、H27年度に行った色彩の異なるPMを用いたMFS表面の画像解析(RGB値、R値、G値、B値による有色ピクセル法)結果から得られた一次線形式による推定PM量と、実際の捕集PM量との精度検証を行った。その結果、それぞれの砕石場において参照となるPMの色彩は異なるものの、有色ピクセル法で得られた推定PM量と砕石場でモニタリングした実際の捕集PM量の間には、y=1.0xとなる一次線形の関係が認められた。各砕石場から発生するPMに類似した色彩の有色ピクセル法による一次線形式が得られれば、画像解析を用いた新たな飛散粉じんモニタリングが可能となることが示唆された。2は、H27年度に作成したMFSと太陽光パネル、小型マイコンを接続した簡易モニタリング装置と同型の装置を、多点モニタリングを実施するために5台作成した。それぞれの装置の動作確認とセンサ精度を検討したところ、太陽光パネル自体の起電力に個体差が確認され、LEDランプの点灯時間にズレが生じる結果となった。精度誤差を解決するために太陽光パネル上にフィルムを貼付するなど起電力量の調整に追われ(現在も検討中)、予定していた砕石場内での多点モニタリングを実施することができなかった。3は、MFSと太陽光パネル、小型マイコンを接続した簡易モニタリング装置に無線データ通信モジュールを接続し、実験室レベルでデータの無線通信が可能となった。

申請時点でのH28年度計画は、12通りのモニタリングシステムによる砕石場内での飛散粉じん多点モニタリングの実施、2モニタリングデータのサーバへの送信方法の検討であった。1について、(1)画像解析による方法では、2箇所の砕石場で現場モニタリングを実施し、新たな飛散粉じんモニタリング法としての可能性を確認することができたが、(2)光量変化による方法では、多点モニタリングを実施するために5台の簡易モニタリング装置を作成しセンサの動作確認を行ったところ、太陽光パネル自体の起電力に個体差が確認され、LEDシグナル点灯にズレが生じた。そのため、同じ精度を示すモニタリングセンサの改良に時間がかかり、砕石場での現場モニタリングを実施することができなかった。2について、MFSと太陽光パネル、小型マイコンを接続した簡易モニタリング装置に無線データ通信モジュールを接続し、実験室レベルでデータの無線通信が可能であることは実装実験で確認できたが、砕石場内でどれだけの距離を無線通信が可能となるかまでは検証できなかった。H29年度は、1砕石場内での飛散粉じん多点モニタリングの実施、2MFS材を透過する光量変化を利用した複数のモニタリングセンサ精度の検証、3モニタリングデータのネットワークシステムの構築について検討を行った。1については、岩手県内の砕石場で多点モニタリングを実施し、同砕石場の砕石ダストを用いた室内実験(粒径帯毎)における画像解析からの捕集PM量推定式と、実測モニタリングにおける画像解析からの捕集PM量推定式の精度について検証した。実測モニタリングで得られた捕集PM量推定式の傾きは、室内実験による捕集PM量推定式の傾きよりも小さい値となった。現場での飛散粉じん粒径がバラバラであり、粒径の異なる粒子が隙間を埋めるようにMFSに付着することで有色と判断されるピクセル数が増加したためと考えられ、現場モニタリングで使用する捕集PM量推定式は、全粒径帯を対象とした推定式が適当である。2については、同じ材料を使用した同型モニタリングセンサを3台作製し、それぞれのセンサに同量の粉じんを付着させた状態での光量変化における太陽光パネルの起電圧差精度を検証した。3台のセンサの起電圧差に大きな違いは見られなかったため、3台のセンサ全てに同一のプログラミングを行いLED点灯のタイミングを評価したところ、LED点灯のタイミングにズレが生じた。現場モニタリングセンサとして使用する際は、機体個々に適切なプログラミングをすることが必要である。3については、データ送受信間に岩盤や地盤等の壁状の遮蔽物がある場合は、無線データ通信が困難となることが砕石場現場実験から明らかとなった。プラントなどの構造物の場合は、やや通信不安定の場合も見られたが通信可能であった。複数設置するデータ発信モニタリングセンサの配置を検討することで、砕石場現場における飛散粉じん多点モニタリングネットワークシステムの構築が可能となる。骨材を生産する採石場では副産物である砕石微粉末の生成が増え、作業場内および周囲地域への飛散粉じんの影響が危惧される。本研究では、ミクロ繊維シート捕集材(MFS)を利用した砕石粉じんのリアルタイム多点モニタリングシステムの開発を行った。
濾胞性ヘルパーT細胞の分化における生理的低酸素の役割

濾胞性ヘルパーT(Tfh)細胞は、B細胞分化と抗体産生を制御して、適正で高効率の免疫反応の誘導に関与する。その乱れは、感染症、アレルギー、自己免疫、発がんなどに罹患する可能性を高める。しかし、Tfh細胞の分化誘導機序には不明な点が多い。我々はTfh細胞が存在するリンパ系組織が生理的に低酸素状態にあることに着目し、低酸素状態が積極的にTfh細胞分化を促している可能性を見出した。本研究ではその可能性の解明を目指す。
伝統芸能における知の相伝とコラボレーションに関する組織論的研究

近年、経営学における組織論の領域では、専門分化した機能をベースに柔軟なコラボレーションを可能にする組織のメカニズムが、「即興」という芸術上のパフォーマンスをメタファーとして提起され始めている。従来そのような組織の構造は日本的特質とは異質なものと見なされてきた。企業や共同体にみられる日本型組織の特徴は「集団主義(collectivism)」と定義され、そこではプロフェッショナルな成員相互の信頼関係に基づく柔軟な意志決定は困難であると指摘されてきた。ところが、日本古来の「能」という伝統芸能を担う集団は、高度に機能分化した組織構造の下で、異質な経験知=技能の統合を実現してきた組織である。本研究は、能において著しく分化した技能の統合を可能にしているコラボレーションの仕組みを明らかにすることにより、新たな組織形態のプロトタイプを示唆することを目的として実施した。本研究では、文献レビュー、シテ方能楽師を対象としたインタビュー調査、稽古におけるコミュニケーションの分析などを行った。この結果、能の舞台において、要素的技能の組み合わせに多様性を維持しながら、即興的な変化に対応しつつ、固有の様式的な美を演出することを可能にしているものは、役籍間での最小有効多様性(requisite variety)を持った意志伝達のネットワークであるとの知見を得た。すなわち、舞台上における意思伝達の仕組みはネットワーク構造を持っているが、全てのプレーヤーが完全連結しているのではなく、連結の仕方は一定のルールの下に仕切られており、しかも、意思伝達が循環構造を持っているため、どのプレーヤーも状況に応じてリーダーシップを取り得る構造になっていることが示された。本研究では、これを「仕切られた(guided)ネットワーク上のコラボレーション」として概念化した。また、このような仕組みは設計されたものではなく、近代初期における座の崩壊に伴う危機を芸能集団が乗り越える過程で、進化的に生成したものであることを明らかにした。以上の研究成果は、"Collaboration System in Japan's Traditional Theatre"と題して、2001年7月に開催されたEuropean Group for Organizational Studiesの第17回コロキウムで報告し、発表セッションにおけるベスト・ペーパーであるとの評価を得た。ところが、日本に古来から伝わる「能」という伝統芸能を担う集団は、高度に機能分化した組織構造の下で、異質な経験知=技能の統合を実現してきた組織である。本研究は、能において著しく分化した技能の統合を可能にしているコラボレーションの仕組みを明らかにすることにより、新たな組織形態のプロトタイプを示唆することを目的としている。平成12年度は、文献レビュー、シテ方能楽師を対象としたインタビュー調査、稽古におけるコミュニケーションの分析などを行った。この結果、能の舞台において、要素的技能の組み合わせに多様性を維持しながら、即興的な変化に対応しつつ、固有の様式的な美を演出することを可能にしているものは、役籍間での最小有効多様性(requisite variety)を持った意志伝達のネットワークであるとの仮説を形成した。なお、この中間的な成果は、"Collaboration System in Japan's Traditional Theatre"と題して、2001年7月に開催されるEuropean Group for Organizational Studiesの第17回コロキウムにおいて報告される予定である。

以上の研究成果は、"Collaboration System in Japan's Traditional Theatre"と題して、2001年7月に開催されたEuropean Group for Organizational Studiesの第17回コロキウムで報告し、発表セッションにおけるベスト・ペーパーであるとの評価を得た。
シュタルク効果による希薄分子系の電気的局所環境の研究

光反応を分子の局所的環境との関係においてミクロに捉えようとする本重点領域研究において、局所的環境をプローブできるシュタルク分光法を用い、最終的には一分子分光にまで至ることを長期的な目標に掲げて研究を行った。その手始めとして、強誘電性高分子の局所場を直接評価することを試みた。結晶性のよい薄膜が容易にえられるフッ化ビニリデンと3フッ化エチレンの幾つかのモル比をもつ共重合体をロ-ダミン色素をプローブとして0.1%混入した薄膜についてシュタルク分光を行った。分子が感じる局所場は、巨視的に電場および分極にローレンツの局所場因子Lをかけたものの和として表される。強誘電体では電場と分極が同相でないために、Lが適当に仮定されている場合にのみシュタルク効果にヒステリシスが現れないというユニークな事情がある。このことを使って不確定要素無しにLを決定することができた。フッ化ビニリデンのモル比が50-70%のとき、測定されたLは0.2の程度であり、ランダムな系において予想される1/3よりはるかに小さかった。この値は、結晶形を仮定してなされた数値計算の結果ともよく一致している。強誘電性高分子に対するこのような測定は本例が初めてである。なお、このような分光法をより少数の、スペクトル的にも空間的にも限られた分子について行うために、近接場光学顕微鏡の試作に着手し、現在、粘性力をモニターする原子間力顕微鏡として像がとれるところまでに至っている。
脳神経細胞におけるcAMPの新規標的分子Epacのアポトーシス誘導作用の検証

非増殖性の細胞である細胞において、cAMPの新規標的分子であるEpacによるアポトーシスの検討はなされていない。非増殖性細胞のアポトーシスの機序を理解することは細胞死に起因する疾病の解明に大きな意義を持つため、本研究では大脳皮質細胞におけるEpacによるアポトーシスの分子機序を解明し、in vivoでその生理学的意義を検証することを目的として行った。1. Epacによるアポトーシス誘導の分子機序の検証。大脳皮質神経細胞において、Epacを活性化するとミトコンドリアの膜電位の消失が認められた。そして時間依存的にBimの増加、Bcl-2との結合量の増加が認められた。また、Bimの転写に関わる分子の一つであるp38MAPKの阻害やBimの発現抑制によりEpacによるアポトーシスの誘導が抑制された。これらのことより大脳皮質細胞においてEpacによるアポトーシスの誘導はBimを介していることを明らかにした。2.個体レベルでのEpacのアポトーシスに対する役割の検証。Epac1欠損マウスを作成し3-NPによるアポトーシス誘導モデルを用いて野生型マウスと比較した。Epac1欠損マウスの大脳皮質および線状体領域において、3-NPによるアポトーシスおよびcleaved caspase3の発現が有意に抑制されていた。またEpac1欠損マウスの大脳反質神経細胞では、Bimの発現が減少していた。このことよりEpacは3-NPによるアポトーシスに対して保護作用を示すことを明らかにした。以上のことよりEpacによる神経細胞特異的なアポトーシスがBimの発現によって制御されていることを明らかにした。そしてEpacの欠損は生体内の神経のアポトーシスに対して保護的な効果を示すことから、Epacの阻害が神経変性疾患の治療標的となる可能性が示唆された。上記研究結果は国際誌に投稿中である。
プロセスモデリングのための複雑系液体の熱伝導度と熱伝導機構

本プロジェクトでは,プロセスモデリングに関わりのある金属,半導体及び酸化物の融体の熱伝導度を測定し,その熱伝導機構を考察することを目的とした。考察は,特に,Wiedemann-Franz則の高温の金属への適用性と,フッ化物の添加がシリケート融体の熱伝導度に及ぼす影響について行った。1.溶融金属・半導体の熱伝導度測定法の開発「絶縁被覆した非定常熱線法プローブ」を開発し,Hg及び溶融Pbの測定を行った。Hgの熱伝導度は室温で8.2W/mK,溶融Pbの熱伝導度は573Kで15W/mKと測定され,文献値と良く一致した。2.溶融Sn及びSn-In合金の熱伝導度溶融Snの熱伝導度は600Kで28W/mKと測定され,温度上昇に対してわずかに増加した。また,Inの添加により,熱伝導度は低下し,また,その温度依存性は小さくなった。3.高温の金属におけるWiedemann-Franz則の適用性自由電子理論によるWiedemann-Franz則の導出では,自由電子の比熱を用いていた。現実の金属の状態密度から電子比熱を計算し,その値と電気伝導度の値から熱伝導度を推定する新しい式を考案した。4.溶融Siの熱伝導度測定値は1700Kにおいて57W/mKであり,温度上昇とともにわずかに増大した。一方,固体Siの熱伝導度は融点直下の1673Kで19W/mKと測定され,Siの熱伝導度は融点で急激に増大することが分かった。5.溶融アルカリシリケートの熱伝導度非定常熱線法によって測定した溶融アルカリシリケート(Li_2O-SiO_2,Na_2O-SiO_2,K_2O-SiO_2)の熱伝導度は,アルカリイオンの半径が大きくなるにつれて小さくなった。酸素イオンの電子分極率から,アルカリイオン-非架橋酸素間の結合がイオン性であるほど,熱伝導度の値は小さくなると結論した。6.フッ化物含有アルカリシリケート融体の熱伝導度Li_2O-SiO_2及びNa_2O-SiO_2の各系にLiF及びNaFをそれぞれ添加し熱伝導度を測定した。いずれの系においても,フッ化物の添加とともに熱伝導度は低下した。シリケートの熱伝導度はその網目構造に強く依存するために,この熱伝導度の低下は,フッ素による網目構造の切断に起因すると考えた。本研究は,平成6年度に奨励研究Aとして採択された「液体金属の熱伝導度の測定」を引き継ぐものである。前回は,液体金属の測定用に絶縁被履した非定常熱線法プローブを開発し,水銀の測定を試みた。その結果,熱伝導度は文献値より50%程度大きくなり,低粘度の試料については対流の影響を除去する必要があることを指摘した。

本研究では,測定対象を複数系液体に広げ,液体金属の他に溶融半導体やガラスなども視野に入れている。今年度はまず,対流の影響を除去できる実験条件・解析方法の検討を行い,測定装置を除振台上に設置し,試料内の初期温度分布を適正化し,測定開始後2秒以内の温度上昇データを用いて解析することとした。SiO_2系の絶縁膜で白金製の熱線法プローブを被履し,水銀の測定を室温で行った結果,8.2W/mKの値が得られ,文献値と良い一致を示した。また,同様の方法で溶融鉛の測定を融点(600K)から1000Kの温度範囲で行った。熱伝導度の値は融点で約15W/mKとなり,非常に小さいが負の温度依存性を示した。この温度依存性はWiedemann-Franz則の予測とは異なるものであるため,この法則の妥当性は今後再考察する。また,対流を実験的に除去するために,落下塔施設による無重力環境での測定を溶融Siに対して行った。温度上昇データは対流が完全に除去されたことを示したが、熱伝導度の値は1740Kにおいて約10W/mKとなり,文献値の1/6程度の小さい値となった。この原因については現在検討中である。一方,溶融ガラスに関しては,アルカリシリケートガラスの測定を行った。溶融状態では,アルカリイオンの半径がLi,Na,Kと大きくなるにつれて,熱伝導度の値は小さくなった。酵素イオンの電子分極率と比較して,アルカリイオン-非架橋酵素イオン間の結合がよりイオン性であるほど,熱伝導度の値が小さくなると結論した。今年度は,以下の3点について研究を行った。1.溶融SnおよびSn-In合金の熱伝導度Sn-In合金は鉛フリーはんだの基本合金の1つであるために取り上げた。熱伝導度の測定は,昨年度溶融金属への適用可能性を確かめた「絶縁被覆した非定常熱線法プローブ」によって行った。溶融Snの熱伝導度は300°Cで約30W/mKであり,温度上昇に対してわずかに増加した。また,Inの添加により熱伝導度は低下し,その温度依存性が小さくなることを明らかにした。2.高温の金属におけるWiedemann-Franz則の適用性自由電子理論によるWiedemann-Franz則の導出過程を再検討したところ,本法則を高温金属に適用する場合,自由電子の比熱を用いていることが1つの問題となることが分かった。この問題を回避するために,現実の金属の状態密度から電子比熱を計算し,その値と電気伝導度の値を用いて熱伝導度を推定する新しい式を提案した。この式の妥当性は,様々な金属の熱伝導度の実測値に基づいて,今後ざらに検証する必要があるが,式自体は,原理的には固体・液体の区別なく成立すると考えている。3.アルカリシリケートガラスの熱伝導度に及ぼすフッ素の影響Li_2O-SiO_2およびNa_2O-SiO_2あ各系にLiFおよびNaFをそれぞれ添加し,溶融状態において非定常熱線法により熱伝導度を測定した。いずれの系においても,フッ化物の添加とともに熱伝導度は低下した。シリケートの熱伝導度はその網目構造の結合性に強く依存するため,この熱伝導度の低下はフッ素による網目構造の切断に起因すると考えている。
家庭内行動情報データベースのための並列分散ネットワークセンシングシステム

本研究では,日常的な環境における人間の自然な生活行動を,長期間にわたって時間的・空間的にシームレスに計測,記録し,様々な側面から行動を基軸に検索できるデータベースの実現を目的とした.そのために必要不可欠となる環境型と携帯型を組み合わせた並列分散のネットワークセンシングシステムの構成法を確立することを目指した.室内の人の位置・姿勢情報,モノの操作情報,生理情報などを,床やセンサ,家具などに埋め込んだ環境型センサなどで,常時365日センシングし・データベースとして蓄積することにより,長期的な生活状態の傾向を得,そこから人の行動状況と動作・運動・生理情報との関係を抽出することがポイントであった.最終期間にあたっては,分散配置されたセンサについて機能ごとのモジュール化を行ない,それぞれについて独立して自律的に動作するようマイクロコントローラを割り付け,分散オブジェクト実行環境を実現した.具体的には,JavaとJavaのスクリプト化ユニットのリモートオブジェクト実行機能を実装し,計測処理,蓄積記録の多種の要求が統一的に処理できるように構成した.そのため,従来文書情報を想定してデザインされたリモートメソッドコール用プロトコルを低レベル部からセンサ情報通信処理に合うように分散ネット管理システム開発環境で再設計し,各コントローラで実装した.また,常時365日計測蓄積できるようになる人間の運動・動作情報につき,生理的情報や行為情報との対応関係を行動情報分析処理装置で解析することにより,人の癖や行動の予兆検知をできるようにした.抽出アルゴリズム構築として,蓄積情報の高速検索装置とその情報提示機能,時系列要約提示機能などを作成した.人の家庭やオフィスにおける行動を計算機によって計測,記録し検索することができるようになれば,1)人の意図を理解し適切な時間と場所でのサービスを提供することができるようになるばかりでなく,2)人の行動のモデリングなど人間科学,3)健康の長期的なモニタリングなどにより問題点の早期発見を支援する,など,幅広い応用分野が拓ける.本研究では,日常的な環境における人間の自然な生活行動を,長期間にわたって時間的・空間的にシームレスに計測,記録し,様々な側面から行動を基軸に検索できるデータベースを実現する.そのために必要不可欠となる環境型と携帯型を組み合わせた並列分散のネットワークセンシングシステムの構成法を確立することを目指す.室内の人の位置・姿勢情報,モノの操作情報,生理情報などを,床やセンサ,家具などに埋め込んだ環境型センサと,ベルトやポケットなどに仕込んだ携帯型センサから,常時365日センシングし・データベースとして蓄積することにより,長期的な生活状態の傾向を得,そこから人の行動状況と動作・運動・生理情報との関係を抽出する.さまざまなセンサはそれぞれ器具毎にモジュール化し,各モジュールに疎結合並列分散ネットワークの専用マネジメントソフトウェアシステムを設計・実装し,互いに分散オブジェクトとして統一的に参照・操作できるようにする.これまでに,圧力によって抵抗値が変わるFSRと呼ばれるセンサ,マイクロスイッチセンサなどを床,ベッド,椅子や家具の引き出しなどに配置し,計測するシステムを構築してきたが,これらのセンサは,精度,特に繰り返し精度の低いもので,また分解能(圧力センサであれば力分解能)の低いものであった.そこで,新たに圧力センサユニットを中心に,マイクロコントローラベースの高速高精度のシステムを構成し,多様多数のセンサで行動情報を記録・蓄積できるようにした.本研究では,日常的な環境における人間の自然な生活行動を,長期間にわたって時間的・空間的にシームレスに計測,記録し,様々な側面から行動を基軸に検索できるデータベースを実現する,そのために必要不可欠となる環境型と携帯型を組み合わせた並列分散のネットワークセンシングシステムの構成法を確立することを目指している.本年度は,無線式物体識別センサユニットを中心に,マイクロコントローラベースの分散システムを構成し,さらに多様なセンサで行動情報を記録・蓄積できるようにした.多数のセンサ情報を高速・効率的に管理するために「分散ネット管理システム開発環境」によって,XMLをデータフォーマットとする分散オブジェクトシステムとして実装した.分散配置されたセンサについて機能ごとのモジュール化を行ない,それぞれについて独立自律して動作できるようマイクロコントローラを割り付け,分散オブジェクトの実行環境を実現した.具体的には,Javaのリモートオブジェクト実行機能を実装し,計測処理,蓄積記録の多種の要求が統一的に処理できるように構成した.そのため,従来文書情報を想定してデザインされたリモートメソッドコール用プロトコルを低レベル部からセンサ情報通信処理に合うような再設計を行ない実装した.また,着用携帯型のセンシングシステムの導入実装も進め,環境型システムと携帯型システムの情報を統合し,基本的に環境型のみで有線・無線通信を核に設計をすすめてきた三層階層構造システムを,統一的なセンサデータ処理システムとして拡張をはじめた.本研究では,日常的な環境における人間の自然な生活行動を,長期間にわたって時間的・空間的にシームレスに計測,記録し,様々な側面から行動を基軸に検索できるデータベースの実現を目的とした.そのために必要不可欠となる環境型と携帯型を組み合わせた並列分散のネットワークセンシングシステムの構成法を確立することを目指した.室内の人の位置・姿勢情報,モノの操作情報,生理情報などを,床やセンサ,家具などに埋め込んだ環境型センサなどで,常時365日センシングし・データベースとして蓄積することにより,長期的な生活状態の傾向を得,そこから人の行動状況と動作・運動・生理情報との関係を抽出することがポイントであった.最終期間にあたっては,分散配置されたセンサについて機能ごとのモジュール化を行ない,それぞれについて独立して自律的に動作するようマイクロコントローラを割り付け,分散オブジェクト実行環境を実現した.具体的には,JavaとJavaのスクリプト化ユニットのリモートオブジェクト実行機能を実装し,計測処理,蓄積記録の多種の要求が統一的に処理できるように構成した.