hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境保全・資源循環・持続生産性をめざした農業生態系の基礎研究

化学肥料及び堆肥を18年にわたって使用しているタイ国のスーリンピーマイ,ピサノロ-ク各水稲試験研究機関の水田圃場並びに60年にわたり施肥試験を継続している愛知県の安城水田技術実験農場の水田圃場を対象として、各試験区の土壌断面の観察調査・各層位土壌の試料採取,水稲収量の解析,土壌の化学分析、植物遺体量の調査などを実施した。1)タイ国の水田においては、堆肥の使用は作土層の厚さを高めていることが示された。2)堆肥の効果は、タイの水田においても日本の水田においても、試験開始当初はほとんど認められなかったが、年次に伴い増大することが示された。化学肥料の効果は、細粒質の水田では当初から認められたが、粗粒質の水田では当初全く認められず、中,後期次第に効果があらわれた。3)タイの三水田においては、全炭素量とCECの間に高い相関性が示された。堆肥連用による有機物供給量の増大また化学肥料連用による植物遺体添加量の増大などに基づき、これらの処理が土壌有機物量を増加させてCECを高め、化学肥料の損失防止に寄与していることが示唆された。4)タイの水田では高刈りのため刈株に由来する粗大有機物がより多く圃場に残されることなどに基づき、土壌中の粗大有機物中の炭素、窒素が腐植中の炭素、窒素より相対的に高いことが示された。以上を統合すると、沼帯水田のみならず、熱帯水田においても、堆肥及び化学肥料の連用、とくに両者の併用は、土壌有機物量、CEC、交換性塩基量などの地力特性を改良し、水田土壌の持続性高位生産に寄与することが示されたと考える。本研究は、申請者らの既往の研究実績を土台にして、わが国および熱帯の長期試験水田を対象とし、圃場調査、土壌採取、土壌分析を通じ、化学肥料、無機質改良材及び有機物資材などの長期運用の農耕地土壌の生態系並びに作物収量への影響、資源循環の意義を解析し、これらの比較研究により、温帯、熱帯における環境保全・資源循環・持続生産性をめざした農業生態系の在り方について提言することを目的とする。平成5年度は、60年にわたって化学肥料及び有機質・無機質資材を連用して持続性生産をしている愛知県水田技術実験農場所水田試験圃場及び20年にわたって化学肥料及び有機質資材を運用しているタイ国のスーリン稲作試験場水田圃場を対象として土壌断面の観察調査及び土壌、植物遺体の採取を実施した。これらの試料について、1)稲ワラ刈株、雑草量、土壌中の粗大植物遺体量、土壌有機物量およびその中に含まれる窒素量を分析している。2)土壌の作物持続生産性に深いかかわりをもっている理化学性として、各層位のpH、有機物量、炭素/窒素比、アンモニア化成量、各種形態の鉄・マンガン・硫黄化合物量、ケイ酸量その他無機成分の分析を行いつつある(分担:後藤・高井・木村)。またこれらの水田の稲作収量について、経年的に調査し、化学肥料と有機物資材の併用が持続的に稲作生産力を維持向上させることを認めた。平成6年度は5年度に引き続き、タイのピサノロ-ク水稲研究センター及び安城水田技術実験農場の水田圃場を対象として、化学肥料、稲藁堆肥及び石灰を連用している各試験区の土壌断面調査、各層位土壌の試料採取、水稲収量の解析、土壌の化学分析などを実施した。5年度の結果と総合して考察すると、次のように要約できる。1)いずれの水田においても、堆肥の連用は作土層の厚さを高めることが示された。2)堆肥の水稲収量への影響は、タイの水田においても、日本の水田においても、試験開始当初においては増収効果がほとんど認められなかったが、その後年次に伴い、増収効果が現れることが明らかにされた。

化学肥料の増収効果は中、細粒質水田においては試験開始当初から認められたが、粗粒質水田では当初全く認められず、中、後期漸次その増収効果が現れた。3)タイの三水田においては、全炭素量と陽イオン交換容量CECの間に高い相関性が示された。堆肥連用による有機物供給量の増大また化学肥料連用による植物遺体添加量の増大に基づき、これらの処理が土壌有機物量を増加させてCECを高め、これが化学肥料の損失防止に寄与し、中後期水稲を増収させる原因になっていると考察した。堆肥と化学肥料の併用は、土壌有機物量を顕著に増大させ、水稲を多収させることが示された。以上を総合すると、温帯水田においても、熱帯水田においても、堆肥及び化学肥料の連用、とくに両者の併用は、土壌有機物量、CEC、交換性塩基などの地力特性を向上させ、水田土壌の持続性高位生産に寄与することが示された。
膠を中心とする伝統的材料の持続性に関する調査研究および研究ネットワーク形成

本研究は絵画制作および修復における伝統材料である膠を多視点的にとらえ直し、その持続可能性について考察した研究者のこれまでの研究を、下記14のプログラムに発展させるものである。まず1膠技法と表現の可能性について検討する国際共同研究会を行い、2研究と利用の国際的なネットワーク形成を推進する。また、国内に唯一残る姫路市の古典的膠など3地域性に立脚した膠製造の保存継承を図り、美術用途の膠の実用実験を行う。これらの成果と膠に関する正しい知識を広く社会に還元するため、出版、研究会、ネットなどさまざまなチャンネルを用いて4普及プログラムを実施する。
新たなリハビリテーション法の確立に向けた表面筋電図を用いた下肢機能解析

本研究の目的は、歩行に介助を要する急性期脳卒中例を対象に、サイボーグ型ロボットHAL(HAL)を用いた歩行運動治療を行い、表面筋電図から得られるパラメータ、特にpiper band activityによる、リハビリテーションによる回復過程での変化、機能転帰の違いを明らかにし、効果的な急性期脳卒中リハビリテーション法の確立を目指すことである。平成30年、8月より患者登録を開始し、10月に表面筋電図を除く、他のアウトカムの中間解析を実施、その成果を共同研究者である山本幸夫理学療法士とともに第44回日本脳卒中学会学術集会にて報告した。その内容とは、脳卒中発症1週間以内に「歩行に介助を要する」(Functional Ambulation Categories;FAC 1-2)ために訓練室での歩行訓練を開始した下肢機能障害例を対象とし、HAL歩行運動治療群(HAL20分+理学療法20分)、通常理学療法群(理学療法40分)に振り分け、合計10セッション実施した。アウトカムは身体機能: NIHSS, Fugl-Meyer Assessment (FMA), Functional Ambulation Categories(FAC), 10m歩行(歩数、時間)日常生活動作: modified Rankin Scale (mRS), Functional Independence Measure (FIM)、、認知機能:Mini-Mental State Examinationtest(MMSE)とし、両群間の比較検討をを行った。その結果、認知機能が良く、下肢機能障害が重度な例(FMA下肢計<20)が、HALの好適応症例であることが示唆された。これらの結果より、一部プロトコールの修正を行った。現在、進捗状況に遅れが生じているが、その原因として以下の3点が挙げられる。1.臨床業務の一時縮小:平成30年6月18日に発生した大阪北部地震の影響により、一時臨床業務が縮小したことで研究開始自体に遅れが生じ、中間解析までの期間が短くなってしまった。2.登録症例数の減少:超高齢化社会となっており、発症前に何らかの能力低下がある例(認知症や重複障害、フレイル)が多く、さらには、急性期脳卒中治療の進歩により患者の軽症化を認め、本研究の対象である下肢機能障害重症例の確保に難渋している。3.表面筋電図納入の遅延:表面筋電図の納入が遅延してしまい、中間解析までに至っていない状況現在も継続して患者登録を進めており、令和元年5月中に表面筋電図の中間解析を行う予定となっている。次年度使用計画として、研究期間中の情報収集や成果発表のため、学会参加旅費を計上している。
画像処理技術と非接触センサを用いた牛の発情検知及び分娩監視システムの開発

本研究開発では、牛のモニタリングシステムの構築に不可欠な非接触・非侵襲での個体識別、発情検知、分娩開始時刻予測技術の開発を行った。まず、大分県の大規模A牧場においてロータリーパーラー上のホルスタイン種の個体識別に取り組んだ。解析手法として、ローリング・スキュー・ヒストグラムとニューラル・ネットワーク技術を融合させたハイブリッド法を開発したが、学習後のネットワークは、高い識別精度を示した。センサベースの個体識別システムに比べて、提案手法はビデオカメラを使用するので、高価なセンサを牛に装着する必要がなく、低コストで、牛にストレスを与えない。次に、多くの発情検知システムにおいては乗駕行動が用いられてきたが、ここでは精度向上のために、乗駕行動以外の発情前兆行動を用いる手法の開発を目指した。「1頭の牛の動き」や「2頭の牛の相対距離と相対角度」の時間的な変化から発情期に特有の特徴を抽出し、発情牛と非発情牛との違いを検知する手法を開発した。新しい概念「仮想接地点」を導入することで、いくつかの問題が解決した。3次元座標が得られることで、実際に近い牛の動きが求まり、神経質に激しく動き回ったり、臭いを嗅いだりする等の発情前兆行動の検知が可能となった。さらに、牛の分娩監視システムにおいて分娩開始時刻の予測は重要なものである。分娩前の起居特徴(立ったり座ったりする)に加えて、2つの行動特徴(尻尾を上げる・脚を伸ばす)を抽出した。360°カメラおよび3Dカメラから得られた分娩前のデータを解析した結果、分娩直前で起居回数が増加する傾向があり、適当な閾値を設定することで分娩開始時刻の予測が可能となった。また、「尻尾を上げる」回数は全ての牛が、「足を伸ばす」回数はほとんどの牛が、分娩直前で増加した。これらのパラメータは、時間に関して単調増加であり、分娩開始時刻の予想が可能であることが判明した。個体識別に関する実証実験は、A牧場で撮影されたビデオデータセットを用いて、60頭の牛を対象に行われた。その結果、リアルタイムで平均識別精度96.3%が得られた。データセットには、60頭の牛のパターンの20672枚の画像が含まれている。2頭に対しては70%台の識別率であったが、その他の牛に対しては、ほぼ100%近い識別率を示した。低い識別率となった例は、影や土埃などの照明条件や撮影環境に原因があり、比較的容易に改善できると考えている。次に、住吉牧場で発情期検知に関して、乗駕行動を利用する手法と乗駕行動以外の発情前兆行動を利用する手法の実験を行った。前者はフレーム間差分からオプティカルフローを求める手法で、発情12シーン、非発情2シーンを用いて実験を行った。後者は「仮想接地点」を用いる手法で、発情7シーン、非発情1シーンを用いて実験を行った。実験結果は、前者、後者ではそれぞれ発情2シーン、1シーンが未検知となり、非発情シーンは全て正しく判定された。このように、提案手法の有効性は確認されたが、今後データ数を増やして、安定性、信頼性と同時に精度向上を図る必要がある。さらに、住吉牧場で分娩前の牛の行動特徴に関する実験を行った。分娩開始推定時刻の約72時間前(3日前)から観察を開始し、分娩開始まで、次の3つの行動の頻度(時刻)を重点的に記録した:(1)起居、(2)尻尾を上げる、(3)脚を伸ばす。起居の姿勢を変えることは最初の2日間で時折発生したが、「尻尾を上げる、脚を伸ばす」ことはまれにしか生じなかった。ほとんどすべての牛は、通常、分娩前6時間の間に立位から起居の姿勢を変えた。そして、出産前3時間以内に脚を伸ばした。また、出産前5時間以内には、尻尾を上げる頻度が極端に増えた。上述のように行動変化から分娩開始時刻が予測できることが判明した。平成31年度の研究実施計画最終年度である平成31年度は、既開発技術の改良を進めると共に、発情検知技術と分娩監視技術が開発の中心となる。(1)乗駕行動に加えて発情期に特徴的な前兆行動による発情検知と(2)分娩開始時刻の早期予測技術の開発を中心にした分娩監視技術の開発と性能向上に取り組む。開発アルゴリズムの頑健性・安定性を確保するために、シーンの数と牛の頭数を増やす必要がある。個体識別に関しては、多少の改善の余地はあるが、ほぼ完成している。発情検知に関しては、発情期に特有の動きの変化に注目し、その変化から早期の発情検知を目指す。まず、一定時間内続けて閾値以内の距離にいる2頭に注目し、ビデオ画像からモデルベースで3次元復元し、3次元空間における牛の相対距離と相対角度を求める。このことから、発情時と非発情時ではそれぞれ異なる特徴量を得ることができる。ここでの、2頭間に注目し、検知を行っていく手法に対して、1頭の牛についても発情期に特有の神経質な動きをするので、発情検知の可能性を追求する。また、分娩監視に関しては、抽出する特徴行動としては、牛の尻尾が上がっているか、牛が立っているか、座っているか、脚を伸ばしているか、子牛を出産したか、親牛が子牛を舐めているか等について、それぞれのフェーズで自動的に異常を見つけ、通報を行うシステムの開発を目指していきたい。まず、上述の特徴量を用いた分娩開始時刻の推定に注力する。提案手法の有効性は予備実験から確認済である。

さらに、これまでに得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。研究成果の公表に関しては、今年度に限らず本研究期間全体を通じて、成果が挙がり次第、積極的に行っていく。前年度までの研究体制を引き継ぎ、研究代表者Thi Thi Zinの下に各研究者が分担して開発してきた要素技術の統合に向けて、全員が協力して取り組む。本研究開発では、国内で最も飼養頭数の多い黒毛和種とホルスタイン種の非接触・非侵襲での個体識別・追跡と乗駕行動検知に注力した。個体識別に関しては、次の2つの手法を試みた。ホルスタイン種に対しては体表面の白黒の模様が利用できるので、ディープラーニングを用いる手法、黒毛和種に対しては体表面のペイントマーカーを用いる手法、を試みた。宮崎大学農学部付属住吉牧場と大規模牧場で実際に行った実験から提案手法の有効性を確認した。当初は、ホルスタイン種は2年目に扱う予定であったが、黒毛和種の個体識別が比較的早く進展したので、前倒しで実施した。追跡に関しては、マーカーが写っていないフレーム内の牛の個体識別および運動量の数値化を目的として追跡アルゴリズムの開発を行った。重心の移動距離が閾値よりも大きければ別の個体,小さければ同一個体と判別して追跡した結果、提案手法によって、マーカーの形が変形していても正しく識別でき、また、複数の牛にも対応でき、マーカーが写っていないフレーム内の牛でも正確に追跡によって識別することが可能となった。次に、代表的な発情行動である乗駕行動に着目し、その検知手法の開発を行った。従来の背景差分に替えて、フレーム間差分とMHI(Motion History Image)を組み合わせて牛の領域抽出を行うことで大きく改善できた。これは、通常の牛の歩行は動きが少ないため、普段は差分にあまり現れないが、発情行動時には前フレームと比較すると大きく動くためであると考えられる。また、乗駕行動検知に加えて、スタンディングとマウンティングの識別も可能とした。さらに、消失線と牛の背中の高さとを組み合わせて乗駕行動を検知する新しいアルゴリズムを提案した。両手法の有効性は実験を通して確認された。現在は目視や家畜に侵襲的なウェラブルセンサで行っている個体識別・追跡及び乗駕行動検知を、非接触・非侵襲で可能とする技術の開発を目指した。ディープラーニングを用いる手法と体表面のペイントマークを用いる手法、の2つの手法を試みた結果、個体識別精度は、どちらの手法もわずかではあるが、90%を上回る結果を得た。追跡に関しては、マーカーの形が変形していても正しく識別でき、また、複数の牛にも対応できる柔軟性を確認した。次に、発情行動の中でも代表的な乗駕行動検知技術の開発を行った。ビデオカメラと測域センサからのデータを用いたアルゴリズム開発を行い、その有効性の検証実験は、宮崎大学農学部付属住吉牧場と大規模牧場で行った。照明条件や環境条件の変動、例えば夕暮れや夜間、小雨、土埃の多い場所等の、悪い条件下でも測域センサは頑健に動作する。実際に、夜間においても乗駕行動検知に成功した。牛の動きはゆっくりとしており、背景差分ではうまく前景抽出ができない場合が多いので、ここではビデオカメラ及び測域センサーのデータからフレーム間差分を用いる方法を採用し、数回の検証実験において約90100%の検知率を達成した。
顎機能解析システムにおける高齢義歯装着者の機能時の評価

平成6年度はタッピング運動時の咬合力を積分筋電図から算出するために,下顎運動測定装置(Mandibular Kinesiograph K6-1)を用いて、開閉口運動における咬合相を認識して,表面筋電図と同時記録することにより咬合相筋活動量を定量化することを試みた.咬合相の認識は位置閾値から設定することとし,下顎運動の垂直成分の最小値から下方2mmとした.咬合力,筋電図,下顎運動を同時記録して,分析するシステムを顎機能解析システムとして,高齢全部床義歯患者を対象に義歯機能の評価を行った.1.全部床義歯患者に,ロードセルを取り付けた複製義歯を装着して,1秒間に1回の割り合いで,タッピング運動を行わせたところ,咬合相筋活動量の比率は総筋活動量の約7080%であることが認められた.この比率は被験者間においても差が少ない傾向を示した.2.咬合相における筋電図積分値と咬合力の実測値の関係を散布図として表わし,最もよく適合する回帰曲線として,パワー曲線と二次曲線を選択した.使用中の全部床義歯を装着してタッピング運動を行わせ,筋電図と下顎運動の記録から咬合相における筋電図積分値を,それぞれの回帰式に代入して,咬合力を算出した.その結果,実測値と10%前後の誤差で,時系列上で動的咬合力を推定することができた.平成7年度は,三次元咬合力測定装置の開発に取り組み,超小型ロードセル3個を組み込んだ咬合力計を試作した.1.開発した三次元咬合力測定装置の較正実験を行ない,較正係数を設定した.較正係数により本装置の出力誤差は5%以内であった.2.本装置を高齢全部床義歯患者の複製義歯に取り付け,5秒間に2回の咬みしめにより咬合力を測定したところ,三次元的な作用方向と大きさが記録できた.三次元咬合力と左右側咬筋,側頭筋の表面筋電図を同時記録して,咬合力の作用方向,大きさと咀嚼筋のコーディネーションおよび筋活動量を観察し,現在,三次元咬合力と筋電図積分値の関係を検討中である.平成6年度はタッピング運動時の咬合力を積分筋電図から算出するために,下顎運動測定装置(Mandibular Kinesiograph K6-1)を用いて、開閉口運動における咬合相を認識して,表面筋電図と同時記録することにより咬合相筋活動量を定量化することを試みた.咬合相の認識は位置閾値から設定することとし,下顎運動の垂直成分の最小値から下方2mmとした.咬合力,筋電図,下顎運動を同時記録して,分析するシステムを顎機能解析システムとして,高齢全部床義歯患者を対象に義歯機能の評価を行った.1.全部床義歯患者に,ロードセルを取り付けた複製義歯を装着して,1秒間に1回の割り合いで,タッピング運動を行わせたところ,咬合相筋活動量の比率は総筋活動量の約7080%であることが認められた.この比率は被験者間においても差が少ない傾向を示した.2.咬合相における筋電図積分値と咬合力の実測値の関係を散布図として表わし,最もよく適合する回帰曲線として,パワー曲線と二次曲線を選択した.使用中の全部床義歯を装着してタッピング運動を行わせ,筋電図と下顎運動の記録から咬合相における筋電図積分値を,それぞれの回帰式に代入して,咬合力を算出した.その結果,実測値と10%前後の誤差で,時系列上で動的咬合力を推定することができた.平成7年度は,三次元咬合力測定装置の開発に取り組み,超小型ロードセル3個を組み込んだ咬合力計を試作した.1.開発した三次元咬合力測定装置の較正実験を行ない,較正係数を設定した.較正係数により本装置の出力誤差は5%以内であった.2.本装置を高齢全部床義歯患者の複製義歯に取り付け,5秒間に2回の咬みしめにより咬合力を測定したところ,三次元的な作用方向と大きさが記録できた.三次元咬合力と左右側咬筋,側頭筋の表面筋電図を同時記録して,咬合力の作用方向,大きさと咀嚼筋のコーディネーションおよび筋活動量を観察し,現在,三次元咬合力と筋電図積分値の関係を検討中である.1.咬合相の自動認識と咬合相筋活動量の定量化(1)咬合相における筋活動量の測定教室で開発した筋電図・下顎運動測定分析システムにより、筋活動量と下顎運動の同時測定から、タッピング運動時の咬合相筋活動量の定量化を試みた。被験者は全部床義歯患者3名(男性2名,女性1名)で咬合相の認識は位置閾値(垂直運動成分の最小値から2mm)を設定する方法を用いた。その結果、本システムにより開口相,閉口相,咬合相に対応した筋活動量の定量化が可能になり、タッピング運動時の咬合相筋活動量の比率は総筋活動量の約7080%であることが明らかとなった。この比率は同一被験者内においてもストローク毎に変動が少なく、被験者間においても少ない傾向を示した。(2)タッピング運動時の咬合相筋活動量による咬合力の算出

高齢全部床義歯患者9名(男性5名,女性4名)を被験者として筋電図と咬合力,下顎運動を同時測定し、タッピング運動時の咬合相筋活動量から咬合力の算出を試みた。測定3回分のデータから,咬合相筋活動量と咬合力の関係を表わす散布図を求め,回帰曲線を適合させた。測定4回目の咬合相筋活動量を得られた関係式に代入して推定咬合力値を算出し,測定4回目に実測した咬合力値との誤差を求め比較した。その結果,実測値に対する誤差はほとんどの被験者で2Kgf以下、咬合力の上限に対する平均誤差は12.2%となり,同一被験者内で咬合力の変化を比較する際には十分な精度を有していると思われた。2.三次元咬合力測定装置の試作と有歯顎者の測定義歯に加わる咬合力の作用方向を知る目的で三次元咬合力測定装置を試作した。現在,咬合力測定プログラムの製作中であり、今後、装置の較正実験ならびに健常有歯顎者を対象として筋電図との同時測定を行い、咬合力の大きさ,作用方向と筋電図積分値との関係について検討する。1.高齢全部床義歯装着者におけるタッピング運動時の咬合力による評価.昨年度の研究成果は,咀嚼筋筋電図と下顎運動(MKGK6-I)の同時記録により,咬合相における筋活動量から、咬合力を算出する方法を考案し、確立したことである。本年度は、咬合相筋活動量と実測した咬合力との散布図に最もよく適合する回帰曲線を見い出し,誤差の少ない咬合力を算出することにより,評価を行う顎機能解析システムを完成した.このシステムを用いて,全部床義歯患者10名について旧義歯と新義歯の評価を行ったところ,いずれの被験者においても,新義歯の装着により,タッピング運動における咬合力は,高い値となり,客観的評価法として十分信頼できることが認められた.三次元咬合力測定装置の開発と臨床応用.3個のロードセルを組み合せて,試作した三次元咬合力測定装置の硬正実験および精度試験を行ない,3名の全部床義歯患者に対して本装置を組み込んだ義歯床を用いて咬みしめ時における表面筋電図との同時測定を行なった.これまで.垂直的咬合力と咬筋,側頭筋の筋活動量の関係から咬合力を算出していたが,咬合力と咀嚼筋の作用方向をも考慮した三次元的解析により,さらに詳細な分析が可能となった.本年度は,三次元咬合力と筋電図積分値の相関性,咬合力の方向と被験筋のコーディネーションを観察し,咬みしめ時の咬合力値の算出ならびに三次元的方向について検討した.今後,三次元咬合力と筋電図積分値の相関性を明らかにした上で,義歯の機能評価に応用することにより,本研究を発展させていく予定である.
経済組織のガバナンスと公正な資源配分

本研究においては,経済組織のガバナンスにおける3つの基本課題を検討した.第一は,経済組織における集団的決定について検討を行った.民主的な手続きの問題と可能性を明らかにした.第二に,経済組織における公平な配分について分析を進めた.公平性の概念を定式化し,効率性と整合的な公平な配分を検討した.第三に,市場機構のガバナンスについて分析を行った.特に,競争政策,環境政策,税制,民営化政策など市場配分に大きな影響を与える政策課題を検討した.24年度は、23年度の情報収集、サーベイ、基礎的研究に基づき、応用的課題の研究発展に努めた。まず、国際学会・研究会にて意見交換をするとともに、前年度から進めている自分の研究を報告をした。国内学会で情報収集・意見交換も行った。また、公平な資源分配と市場競争について検討するため、組織の経済学・財政学/公共経済学・産業組織・福祉国家の分野に関わる研究者と交流を行った。ガバナンスと密接に関係している「社会関係資本」の概念に着目し、社会学・歴史学・地域研究の分野の研究者と交流を行った。さらに、前年度に引き続き関連分野の研究書を購入し、さらなる情報収集を行った。前年度に進めた「集団的決定の理論構造」に関する論文を改訂し、査読付雑誌に投稿した。そして、今年度新たに「公平な資源配分」と「競争政策によるガバナンス」に関連した論文を書いた。公平な資源配分に関連して、無羨望性・平等性等価についての論文を書いた。よく知られた「根岸の手法」は競争市場における資源配分において公平性を如何に達成すべきか、ということの基礎的分析手法としてみることができるが、この手法を二項関係によって捉えることを提案した。合併政策と最適な参入規制に関する論文を書いた。効率性基準をどの範囲で適用すべきかという問題に関する論文を書いた。複数の研究論文を海外の査読雑誌に発表した。国際学会(オーストラリア、ブリスベン)に1回報告に行った。論文は英文で書いたため、英文校正が必要となった。そこで、英文校正を専門とする外部業者に依頼した。論文は改訂を重ねて、査読誌に投稿を行った。平成25年度は、平成23年度の基礎的研究ならびに平成24年度の応用的研究に基づいて、さらに研究を進め、研究の総括を行った。まず、前年度までの研究を国際学会や研究会にて報告して意見交換を行った。国際学会(カナダ・モントリオールならびにスペイン・ビルバオ)で2回の報告を行った。それぞれ、公平性と合理性の研究について発表した。この際、海外に在籍する研究者と関連問題について広く意見交換を行った。研究会参加を通じて、歴史学や社会学の研究者と学際的な交流を行い、社会的要因がガバナンスに与える影響を考察した。また、経済組織や企業における資源配分の効率性ならびに公平性について分析を進めた。こうした中、新規の研究として、経済組織内のインセンティブを考慮に入れながら、経済主体間の協力関係をいかに引き出すかという問題を考察した。完成した研究は研究雑誌に投稿し、複数の研究論文を海外の査読雑誌に発表した。今年度の研究成果として、投票に関する集団的意思決定の論文、集団的合理性と全会一致性の関係についての論文、企業合併と税制に関する論文、規制緩和と民営化に関する論文を出版している。これらは組織内のガバナンスあるいは政策を通じた市場のガバナンスを検討するものである。3月には、研究の総括を目的として、国内の研究者を招聘し、ミニコンファレンスを開催した。経済組織のガバナンスに関する研究を報告し、研究者間で意見交換を行った。本研究においては,経済組織のガバナンスにおける3つの基本課題を検討した.第一は,経済組織における集団的決定について検討を行った.民主的な手続きの問題と可能性を明らかにした.第二に,経済組織における公平な配分について分析を進めた.公平性の概念を定式化し,効率性と整合的な公平な配分を検討した.第三に,市場機構のガバナンスについて分析を行った.特に,競争政策,環境政策,税制,民営化政策など市場配分に大きな影響を与える政策課題を検討した.平成23年度においては、研究の情報収集および基礎的な理論的研究を行った。まず、国内研究会・学会に参加し情報収集を行った。組織の研究、労働経済学、開発経済学、政治哲学、経済思想などの分野の研究者と交流を行い、さまざまな研究に関連した情報を得た。また、学内で手に入りにくい研究書を収集し、これに基づいて検討を重ねた。こうした情報・検討を基礎として、「集団的決定の理論構造」に関する論文を書いた。すなわち、民主主義的な社会の意思決定システムに関する論文を書いた。これは、コンドルセのパラドックスに代表される民主主義の矛盾をいかに回避するかを明らかにするものである。また、こうした「社会」についての分析的枠組とみなされることの多い社会選択理論を、経営者が行っているような経済組織の集団的意思決定の道具としての発展の可能性を明らかにする論文を書いた。また、ガバナンスを検討していく上では、人間の認知システムの構造についても検討を加える必要があると考え、「類似性」と「欲望」を認知しつつ判断をする個人の意思決定に関する論文を書いた。さらに、公平な配分についての理論的研究を進めた。その他、民営化問題、顕示選好理論、不平等問題などに関する研究を進めた。論文は英文で書いたため、英文校正が必要となった.そこで、英文校正を専門とする外部業者に依頼した.論文は改訂を重ねて、海外の査読誌に投稿を行った。

また次年度以降、シミュレーションによる分析を行う予定であるため、計算ソフトを購入し、その利用方法を習得した。以下の理由でおおむね順調に進展していると判断した。(1)前年度の研究に基づき「集団的決定」に関する論文が海外の査読付雑誌に成果として出版された。(2)「公平性」・「経済ガバナンス」についての論文を2本書く予定だったが、これを達成することができた。(3)首都圏の研究会と学会を中心として、さまざまな研究者と交流を図り、研究の改善をすうことができた。以下の理由で研究はおおむね順調に進んでいると判断した。第1に、当初今年度に書く予定の論文は2本であったが、それより多くの研究論文を形にすることができた。第2に、また首都圏の研究会と学会を中心として、さまざまな研究者と交流を図り、研究に関連した情報・知識を得た。第3に、購入した図書、計算機ソフトをもとに来年度以降の研究を進めていく上で基礎となる新たな知識・技術を身に付けた。今後は、これまでの研究成果を発表し、査読付雑誌に出版できるように努める。福祉国家、不平等・所得分配、競争政策、社会関係資本などに着目し、研究を進めていく。これまでの研究を改善するために、学会参加を通じて研究者間での交流を行い、定例的に研究会に参加し、また研究会を開催していく予定である。今後は、23年度の理論的・抽象的な分析を踏まえて、より具体的な分析を行っていく予定である。特に、23年度の集団的決定の分析的枠組みに基づいて、社会における公平な配分について検討を行い、福祉国家のあり方について分析を行う。こうした研究を遂行するために、学会参加を通じて研究者間での交流を増やしていくよよもに、定例的に研究会に参加し、また研究会を開催していく予定である。当初予定していたよりも遠方で行われる関連したテーマの研究会が少なかったため、その分次年度使用分が生じた(186061円)。これについては、主に次年度の研究会・学会参加のための旅費として使用する予定である。24年度においては当初予定していたよりも遠方で行われる関連したテーマの研究会が少なかったため、次年度使用分が生じた。平成25年度の、最終的な報告に向けての使用計画は以下のとおりである。まず、最終年度ということで研究成果の報告のために、国内学会に2回、海外学会に2回の参加を予定している。前年度と同様に、大阪で定例的に行われる研究会に参加する予定である。これらの旅費・交通費が必要となる。学術論文の英文校正・投稿を行うため、校正費用および投稿費用が必要となる。また、論文・報告書の作成を円滑に行うため、印刷費等の雑費が必要となる。また、外部の専門家を招聘し、報告書草案に関する意見交換とともに、関連分野の更なる発展のための討議を行う。交通費および謝金が必要となる。第1に,定例研究会を開催する予定であるため、関連したテーマの研究者の招へいするために研究費を使用する。
アフガニスタン近代改革運動とインド・ムスリム知的ネットワークの相互連関とその動態

本年度はこれまでに収集した一次資料の分析を進めるとともに、研究成果の報告や執筆活動を実施した。まず、5月13日に日本中東学会第34回大会において、最も著名なインド・ムスリム知識人の一人であるムハンマド・イクバールが、1928年29年のアフガニスタン内乱に対して、どのような支援活動を実施したのかという点について、ウルドゥー語新聞資料の分析を通じて検討した結果を報告した。さらに、1月26日には上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科主催のワークショップ「南アジアのムスリム知識層による社会宗教改革とその展開ー教育活動と広域的ネットワークに着目して」を企画し、自らの研究成果についても、「アフガニスタンにおけるインド・ムスリム知識人の活動と人的交流」という題目にて報告を行った。上記の二つの報告においては、20世紀初頭のインド・ムスリム知識層がアフガニスタンとどのような交流を有していたのか、という点についてウルドゥー語一次資料を用いて分析を実施した。また、2月17日には大東文化大学において「パュトゥーンの言語・文学をめぐる諸状況ー言語政策の変遷と文人交流ー」というタイトルで報告を行い、アフガニスタン・パキスタンの両国間におけるパシュトゥーン知識層の人的交流を中心とした有機的なつながりと、国民国家形成における重要な問題である言語政策の変遷と動態について議論をおこなった。さらに、これまでの研究成果の一部を著作として刊行するべく、成果のとりまとめと執筆を実施した。研究活動や研究成果の発表については概ね順調に進展したが、研究成果を著書の形で公表するための執筆活動の想定以上の時間がかかってしまったため、著書の公刊に至らなかったため。これまでの研究成果の一部を著書の形で公刊するべく、現在執筆作業を進めており、2019年度内に刊行する予定である。本研究は20世紀前半のアフガニスタンにおける近代改革運動に関して、同国で初めての知識人組織として結成された「文学協会」の活動と同協会が多大な影響を受けたインド・ムスリムとの関係を通じて、近代化政策の諸相と知的相互連環を促したアフガニスタンとインド・ムスリム間共通の知的空間「ウルドゥー語圏」の動態について実証的に検討しようとする試みである。本年度は研究実施のために必須となる一次資料の調査・収集と基礎文献収集のため、イギリスとパキスタンへの海外調査を計画していたが、京都大学アキール文庫にアフガニスタン関連の貴重な一次資料やウルドゥー語が数多く収蔵され調査・収集が可能な状況となったため、同文庫への調査を優先して海外調査は実施しなかった。同文庫では、20世紀初頭のアフガニスタンにおいて隔週にて刊行され、その近代化政策と知識人たちへ多大な影響を及ぼした『報道の灯火』の調査・収集を最初に行った。その他、20世紀前半にアフガニスタンを訪れた様々なインド・ムスリム知識人たちの旅行記を中心としたウルドゥー語一次資料の調査・収集も合わせて行った。資料収集と並行するかたちで、20世紀初頭にインド・ムスリムがアフガニスタンに設立した「インド臨時政府」についてのウルドゥー語史料とアフガニスタン側ペルシア語史料の分析を進めて、その成果の一部を2015年7月の国際ワークショップで英語の報告を行うとともに、次年度以降の円滑な海外調査のための準備作業も行った。本年度は計画していた資料調査・収集のための海外調査を実施しなかったが、これは京都大学アキール文庫に調査・収集予定であったアフガニスタンの一次資料とインド・ムスリム関連のウルドゥー語文献が数多く収蔵されていたためで、2015年6月の調査によってその目的を果たした。この調査を通じて得られた成果を踏まえて、次年度以降の海外調査を実施すべく準備を進めた。本研究は20世紀前半のアフガニスタンにおける近代改革運動に関して、同国初の本格的知的エリート組織として設立された「文学協会」の活動と同協会が多大な影響を受けたインド・ムスリムとの関係を通じて、近代化政策の諸相と知的相互連環を促したアフガニスタンとインド・ムスリム間共通の知的空間「ウルドゥー語圏」の動態について実証的に検討しようとする試みである。本年度は昨年度までに収集した関係資料の分析を中心に研究活動を行った。具体的には昨年度収集したウルドゥー語で記されたインド・ムスリムによるアフガニスタンに関する20世紀前半の記録についての分析を進めた。加えて、同時期のアフガニスタンにおける動向について記されたアフガニスタン側資料の分析を進めた。これらの成果の一部として、20世紀初頭にアフガニスタンで発行された初めて本格的新聞であったSiraj al-Akhbarの編集に携わったオスマン朝とインドからの技術者などについて、9月にドイツ・ハンブルグで行われた国際会議において報告を行った。この報告においては主にアフガニスタン側資料に基づいてた分析を行ったが、これに加えてインド・ムスリム側資料分析結果を合わせた複眼的視点からの研究成果を今後発表予定である。さらに、関係する研究資料文献の収集作業と研究動向に関する分析を進めるとともに、イギリス・パキスタンでの海外調査において実施する予定の研究関連資料収集に必要な予備作業を行った。特に、イギリス・大英図書館等において実施する予定の関連資料収集では効果的な資料収集のために必須となる、必要資料の絞り込みを行った。昨年度までに収集した研究資料の分析を効果的に進めることができた。また、本年度実施予定であった海外調査に関してはその予備作業を今年度行うことで、来年度に海外調査をより円滑に進めることができると想定される。

本研究は20世紀前半のアフガニスタンにおける近代改革運動に関して、同国初の本格的知的エリート組織として設立された「文学協会」の活動と同協会が多大な影響を受けたインド・ムスリムとの関係を通じて、近代化政策の諸相と知的相互連環を促したアフガニスタンとインド・ムスリム間共通の知的空間「ウルドゥー語圏」の動態について実証的に検討しようとする試みである。本年度は昨年度に実施した研究資料分析をもとにアフガニスタンにおける文学史形成過程と・パキスタン両国におけるパシュトー文学史認識齟齬の発生要因について、著名なパシュトー詩人伝である『隠された秘宝』のテキストと、その評価に関する記録などの分析に基づいて論文を発表した。さらにアフガニスタンを実際に訪問したインド・ムスリム知識人たちが記したウルドゥー語とパシュトー語による記録文献の分析を進め、来年度中に学会での報告や論文発表を行うための準備を整えた。具体的には20世紀初頭にインド臨時政府に参画したインド・ムスリム知識人、1920年代のヒラーファト運動に際してアフガニスタンに入った人物たち、さらには1930年前後にかけてのアフガニスタンの有力者たちと密接なつながりを有した知識人たちという3つの時期における記録の相互比較をおこなった。これによって、それぞれの時期におけるアフガニスタン国内情勢と有力者たちのそれぞれの姿勢と政策などが明らかになった。既述の通り、これらの成果を来年度様々な形で発表していく計画である。本年度は昨年度資料分析を行ったパシュトー文学に関するアフガニスタン・パキスタン両国における状況について論文を発表した。加えて、インド・ムスリムが記したウルドゥー語によるアフガニスタンに関する記録分析を進め、来年度に学会での発表や論文発表の準備を行うことができた。本年度はこれまでに収集した一次資料の分析を進めるとともに、研究成果の報告や執筆活動を実施した。まず、5月13日に日本中東学会第34回大会において、最も著名なインド・ムスリム知識人の一人であるムハンマド・イクバールが、1928年29年のアフガニスタン内乱に対して、どのような支援活動を実施したのかという点について、ウルドゥー語新聞資料の分析を通じて検討した結果を報告した。さらに、1月26日には上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科主催のワークショップ「南アジアのムスリム知識層による社会宗教改革とその展開ー教育活動と広域的ネットワークに着目して」を企画し、自らの研究成果についても、「アフガニスタンにおけるインド・ムスリム知識人の活動と人的交流」という題目にて報告を行った。上記の二つの報告においては、20世紀初頭のインド・ムスリム知識層がアフガニスタンとどのような交流を有していたのか、という点についてウルドゥー語一次資料を用いて分析を実施した。また、2月17日には大東文化大学において「パュトゥーンの言語・文学をめぐる諸状況ー言語政策の変遷と文人交流ー」というタイトルで報告を行い、アフガニスタン・パキスタンの両国間におけるパシュトゥーン知識層の人的交流を中心とした有機的なつながりと、国民国家形成における重要な問題である言語政策の変遷と動態について議論をおこなった。さらに、これまでの研究成果の一部を著作として刊行するべく、成果のとりまとめと執筆を実施した。
高齢者における細胞性免疫能低下と食生活に関する研究

本研究では、(1)健常高齢者の血漿ビタミンE(α-トコフェロール;α-T)濃度、(2)健常高齢者の血漿ビタミンE濃度と細胞性免疫能および(3)ビタミンEをサプリメントとして摂取した場合の免疫能への影響について検討した.まず、健常高齢者の血漿ビタミンE濃度に関しては、65歳以上の健常高齢者では血漿α-T濃度の低下はほとんどみられず、むしろ20歳代の若者と比べ若干高い値を示す者さえみられた.しかし、実際はα-Tが血中に存在する際にはVLDL-コレステロール内にあり、しかも、高齢者ではコレステロール、中性脂肪の血中レベルの上昇する者が多いことから、高齢者のビタミンE栄養状態を判断する場合にはこれら脂質の変動も考慮する必要がある.次に、末梢血T細胞機能は20歳代の若者と比べ明らかに高齢者では低下していた.さらに、高齢者においても年齢の上昇に伴いT細胞機能が低下することを認めた.血漿α-T濃度と末梢血T細胞機能との関連をみた場合、有意な相関はみられなかったが、血漿α-T濃度を血漿VLDL-コレステロール濃度で除したものと末梢血T細胞機能との関連をみた場合には有意な正相関を認めた.これら結果を基に、平成16年度は同一対象者の中で同意が得られた42名(男性8名、女性34名)について、毎日、300mgのα-Tを3ヵ月間服用してもらい、服用前後の末梢血リンパ機能の変化をみた.血漿α-T濃度は服用後には服用前の約1.7倍に増加し、健常高齢者でもビタミンEの消化・吸収は損なわれていないことがわかる.また、血漿VLDLコレステロール濃度はα-T服用前後においても顕著な変化はみられなかった.その結果、VLDLコレステロール当りのα-T濃度は服用後に有意な亢進を認めた.また、末梢血Tリンパ球のPHAに対する幼若化能は服用前に比べ、服用後で有意に高いことを認めた。この機序を血漿一酸化窒素(NO)濃度変化からみたところ大きな変化を認めなかった.以上高齢者における肺炎等の感染予防や感染後の重篤を防止する上でビタミンE栄養状態を良好に保つことが重要であることを示している。しかし、その機序としてNOの関与は認められず、ビタミンEそれ自身が有する免疫賦活作用と関連する可能性が示唆された。山口県大島郡東和町在住の65歳以上の高齢者について本調査内容を説明し、被験者としての同意が得られた者232名についてまず健康診査を実施し、異常のみられた者40名を除いた192名(男性66名、女性126名)について本調査を実施した。その結果、被験者の平均年齢は75.1±0.4歳であった。調査は平成15年9月11月にかけて実施され、身体計測(身長、体重、体脂肪率、皮下脂肪厚、上腕周囲長)に加え血液生化学検査ならびに免疫検査(総リンパ球数、Tリンパ球幼若化能、NK細胞活性、Tリンパ球およびNK細胞割合)を実施した。また、同時に運動機能検査(握力、体前屈、開眼片足立ち、最大歩行速度)とアンケート調査(食生活、日常生活機能)を実施を行った。

まず、アルブミン、トランスフェリン、皮下脂肪厚ならびに総リンパ球数を用いて算定された数値から健康状態を判定したところ被験者全員が"良好"という結果であった。しかし、高齢者の末梢血Tリンパ球幼若化能は対照の若齢者に比べ低下する傾向を認めた。また、高齢者では若齢者と比べて血漿一酸化窒素濃度が有意に高く、さらに血漿一酸化濃度の高い者ほどCon A刺激にともなう末梢血Tリンパ球幼若化能が低いことを見出した。このことは、高齢者のTリンパ球機能低下に対して血漿一酸化窒素濃度上昇が関与することを示唆するものである。一方、VLDLコレステロール当たりのα-トコフェロール濃度が高い高齢者ほど末梢血リンパ球幼若化能は高いことから、ビタミンEによる抗酸化作用により一酸化窒素の生成が阻害され、その結果として一酸化窒素を介した細胞性免疫能低下が改善されたものと考えられた。以上、高齢者におけるTリンパ球を中心とする細胞性免疫能の低下を改善し、高齢者の健康保持・増進を図るうえでビタミンEの十分な摂取が不可欠であることが示唆された。平成15年度に実施した健常対象者に対して、調査結果報告会を実施し、結果の概要を説明するとともに、各々の結果を個人面接方式により説明し、返却した。その際、今回の調査の目的・意義について説明し、同意が得られた者について、介入を実施した。その結果、同意が得られた対象者は42名(男性8名、女性34名)であった。対象者に毎日、300mgのα-トコフェロール(α-T)を3ヵ月間服用してもらい、服用前後の早朝空腹時に採血し、血漿ならびに末梢血リンパ球を単離した。血漿α-T濃度は服用3ヵ月目には服用前の約1.7倍と有意な増加を示した。この結果から健常高齢者においてもビタミンEの消化・吸収は支障なく行われていることがわかる。しかし、肝臓からα-Tが血中へ放出される際に取り込まれるリポたん白である血漿VLDLコレステロール濃度についてはα-Tの服用前後において顕著な変化はなく、ほぼ同等のレベルを維持していた。その結果、VLDLコレステロール当りのα-T濃度はα-T服用後に有意な亢進を認めた。また、分離された末梢血Tリンパ球のPHAに対する幼若化能はα-T服用前に比べ、服用後で有意に高いことを認めた。さらに、この機序を高齢者では血中レベルが高まる血漿一酸化窒素(NO)濃度変化からみたところ、α-T服用前後で血漿NO濃度に大きな差違を認めなかった。以上、これらの結果は高齢者における肺炎等の感染予防や感染後の重篤を防止する上でビタミンE栄養状態を良好に保つことが重要であることを示している。しかし、その機序としてNOの関与は認められず、ビタミンEそれ自身が有する免疫賦活作用と関連する可能性が示唆された。尚、本調査は事前に、山口県立大学倫理委員会において調査の目的・方法・内容について審査され、承認後、実施されたものである。
肝移植における肝炎ウィルス再発に対するテーラーメード治療

B型肝炎ウィルスに対する生体肝移植の再発予防は、術後免疫グロブリン(HBIG)と核酸アナログ製剤の投与により一定のコンセンサスが得られ、HBIGの安全性と医療費の高さに問題が残りHBワクチンによるHBIG離脱が最終目的である。これまで当科でHBワクチン接種を開始した14例を対象に検討を行った。HBIGから離脱できた群と離脱出来なかった群に分け、13例中9例(69%)でHBIGから離脱できた。2群間比較では、ワクチン接種期間のみ有意に離脱群で長く全例50か月以上であった(p=0.009)。これらの結果からHBIGからの離脱のためには50か月以上の長期継続ワクチン接種が重要であることを示した。B型肝炎では、移植後の再発予防として核酸アナログの投与とB型免疫グロブリン(HBIG)の投与による再発予防は確立されているが、escape mutantやコストの問題が生じている。そこで最近このコスト問題の解決策としてワクチン療法の導入が話題となっている。当科でもこれまで10例にワクチン導入を行い,能動免疫獲得に伴うHBIGからの脱却ができた4例と,獲得までは至らなくても3例にコストの削減ができた。HBIGから脱却出来た3例のリンパ球についてB型ワクチンに対する反応を調べた結果,カルシニューリン・インヒビター(CNI)による免疫抑制下にも関わらず3例ともpositive controlと同等にcell proliferationを認め報告してきた。これに、症例数が増え、全体で9例に対して、B型ワクチンに対する細胞数の増加とTh1サイトカインの反応を確認し、第13回アジア移植学会(CAST2013)で発表した。一方C型関連肝移植患者に対する検討では、当科で行ったC型肝硬変および肝癌患者のgenotype,ウィルス量、コア領域やNS5A領域のアミノ酸変異およびIL28遺伝子多型についてレトロスペクテブに検討し、SVRとの関係を明らかにして国内学会で発表した。C型慢性肝疾患の治療はPEG-IFN/RBV併用療法の登場で飛躍的に進歩したが、I型、高ウィルス量の症例では難治例が多く、移植患者におけるgenotype,ウィルス量、コア領域やNS5A領域のアミノ酸変異などのウイルス側要因に加えて宿主側要因の双方が重要である。そこで、移植後C型肝炎に対するIFN治療の有効性について、HVC遺伝子変異、ドナー・レシピエント双方のIL28B(インターフェロンλ)領域の遺伝子多型(SNP)に注目し検討し、24年の日本肝移植研究会で報告した。内容は、生体肝移植を施行されたC型肝炎症例37例を対象とし、術後の肝炎再発を血清学的、組織学的に検討した。HCVコア、IL28B上流のSNP(rs8099917)を解析した。【成績】HCV genotypeは全例が1bであった。耐術症例29例で24例においてIFN治療が開始され9例が中止した。経過中に10例でEVRが得られ、最終的に9例でSVRが得られた。男性ではコア70の変異(-)症例は5/8でEVRが得られ、91変異(-)では6/7にEVRが得られたが、女性では70変異(-)でのEVR率は2/6、91変異(-)では1/4であった。IL28B SNP解析結果はレシピエントがmajorアレル(T/T)の場合、男性では7/11にEVRが得られ、女性でも3/5にEVRが得られた。男女いずれにおいてもminorアレル(T/G,GG)のレシピエントではEVRは得られなかった(0/6)。またレシピエントがmajorでドナーがminorであった2例はEVRであったのに対し、レシピエントがminor、ドナーがmajorの2例はいずれもNRであり、ドナーのSNPの予後に対する影響は少ないと考えられた。【結語】HCV遺伝子変異、レシピエントのSNP解析は移植後IFN治療の効果予測に有用であると考えられた。HBV関連肝疾患に対する生体肝移植後のB型肝炎再発予防は,術後HB免疫グロブリン(HBIG)と核酸アナログ製剤の投与により一定のコンセンサスが得られ,HBIGの安全性とその医療費の高さに問題が残り,HBワクチンによるHBIG離脱が最終目的である。2002年3月2015年3月までに肝移植を受けた初回患者132例中,B型関連疾患16例中,ワクチン接種を開始した14例を対象とし、HBIG離脱群,非理脱群に分け検討した。離脱群のT細胞反応性の検索をHBワクチン導入例の末梢血よりPBMCを分離し,HBs抗原に対するTh1反応について,細胞増殖,TNF-α,IFN-γ産生により検討した。結果として現在生存中の13例では全例で血中HBsAg(-),HBV-DNA(-)でありB型肝炎の再発は認めていない。HBIG離脱群9例,HBIG非離脱群5例であった。HBIG離脱群の内,ワクチンからも離脱できたのが6例であった。2群間比較では,年齢・性・原疾患・ワクチン接種回数・免疫抑制剤trough値に有意差はなく,ワクチン接種開始からの期間のみ離脱例で全例50ヵ月以上であった(p=0.009)。HBIG離脱例のHBs抗原に対するT細胞の反応性は,コントロールと比較しstimulation indexが3.23±1.36と有意に増加しTNF-aおよびIFN-γも高値を示した。

この結果、HBIG離脱例では,免疫抑制下でもHBワクチンに対するT細胞の反応が明らかにされ,HBIGからの離脱のためには、50ヵ月以上の粘り強い長期継続HBワクチン接種が重要であるという新しい治験がえられ、今年国内外(日本肝移植研究会・アジア移植学会)で発表予定である。C型に関しては、C型関連肝移植患者におけるPEG-IFN/RBV治療選択のテーラーメード化の検討として、まずこれまで当科で行ったC型肝硬変および肝癌患者のgenotype,ウィルス量、コア領域やNS5A領域のアミノ酸変異およびIL28遺伝子多型についてレトロスペクテブに検討しSVRとの関係を明らかにし、これまで国内外で発表してきた。HBV関連肝疾患に対する生体肝移植後のB型肝炎再発予防は,術後HB免疫グロブリン(HBIG)と核酸アナログ製剤の投与により一定のコンセンサスが得られ,HBIGの安全性とその医療費の高さに問題が残り,HBワクチンによるHBIG離脱が最終目的である。これまで当科で肝移植を受けた初回患者132例中,ワクチン接種を開始した14例を対象として検討した。HBIGから離脱できた群と離脱出来なかった群に分け,T細胞反応性をHBワクチン導入例の末梢血よりPBMCを分離し,HBs抗原に対するTh1反応について,細胞増殖,TNF-α,IFN-γ産生により検討した。他病死した1人以外の13例中9例(69%)に離脱できた。2群間比較では,年齢・性・原疾患・ワクチン接種回数・免疫抑制剤trough値に有意差はなく,ワクチン接種開始からの期間のみ離脱例で全例50ヵ月以上であった(p=0.009)。HBIG離脱例のHBs抗原に対するT細胞の反応性は,コントロールと比較しstimulation indexが3.23±1.36と有意に増加しTNF-aおよびIFN-γも高値を示した。これらの結果からHBIG離脱例では,免疫抑制下でもHBワクチンに対するT細胞の反応が明らかにされ,HBIGからの離脱のためには、50ヵ月以上の粘り強い長期継続HBワクチン接種が重要であることが示唆された。この結果をシンガポールで開催されたアジア移植学会で発表し、Transplantation proceedingsに投稿しacceptされた。C型肝炎に関しては、C型関連疾患肝移植患者におけるPEG-IFN/RBV治療選択のテーラーメード化の検討として、C型肝硬変・肝癌患者のgenotype、ウィルス量、HCVの遺伝子変異、および宿主側のIL28遺伝子多型についてレトロスペクティブに検討してSVRとの関係を明らかにして発表している。B型関連疾患の肝移植に対するワクチン両方療法は順調に進んでおり、これまでに長期のワクチン接種が重要であることを示唆し、これにより実臨床に於いて良好なHBIGからの離脱成績をおさめ、国際学会に於いて発表し、論文化している。C型肝炎に対する肝移植においては、C型の治療薬の進歩に伴い、年々C型肝硬変で肝移植を必要とする患者数が減ってきており、やや遅れているのが現状であるB型肝炎ウィルス肝疾患に対する生体肝移植後の再発予防は、術後免疫グロブリン(HBIG)と核酸アナログ製剤の投与により一定のコンセンサスが得られ、HBIGの安全性と医療費の高さに問題が残りHBワクチンによるHBIG離脱が最終目的である。これまで当科で肝移植を受けた149例中、HBワクチン接種を開始した14例を対象に検討を行った。HBIGから離脱できた群と離脱できなかった群に分け、T細胞の反応性をワクチン導入例の末梢血よりPBMCを分離し、HBsに対するTh1反応について、細胞増殖、TNF-