hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実世界知識データベース構築のための自律撮影ロボット行動計画に関する研究

実世界における有用な画像データベースを自動構築する自律移動ロボットを提案し、物体検出の基盤技術の研究開発を行った。第一に、物体検出をグラフマッチング問題として定式化した場合のパラメータを自動学習する手法を提案した。グラフマッチングパラメータを最適化する手法はいくつか知られているが、本手法は物体検出の精度を上げる目的関数を明示的に最適化する点が新しい。本研究は3DV 2014で発表した他、日本ロボット学会研究奨励賞を受賞した。第二に、未知の物体を検出する手法として、三次元空間から物体候補領域を事前知識なしに抽出する手法を提案した。本研究はIROS 2015で発表し、ソースコードを公開した。本研究課題では,実世界における有用な画像データベースを自動構築する自律移動ロボットを提案し,ロボットの行動計画について研究開発と実装を行う.提案するロボットの行動計画は,下記の二段階からなる.第一に,色・距離センサを用いて背景から分離可能な「物体らしさ」を評価し,認識された物体に対して接近する.第二に,周囲の人を検出して,人が見たり触ったりした物体を検出する.初年度は,特に第一の行動計画に焦点を当て,新規の手法の開発を行った.色画像を用いて「物体らしさ」を評価する手法は多くあるが,距離センサを併用するものはまだ数が少ない.色画像だけでなく距離画像の情報を活用し,物体を三次元的にとらえることで,煩雑な環境下でもより高い精度で「物体らしさ」の評価を行うことができる.初年度は色・距離画像を用いて「物体らしさ」を評価し,未知の物体を抽出する手法を新たに開発して,論文投稿を行った.また,画像および色・距離画像からの物体検出手法に関して,特徴量の取り方,および高速に物体のマッチングと精度評価とを行う手法を提案し,さらなる開発をすすめた.本研究の成果として,画像からの物体検出処理において重要となる対称性を考慮した特徴量抽出手法について,国際会議ICIPで発表を行った.また,色・距離センサから得られるカラー三次元データの性質を活かした実世界からの物体検出手法について,国際会議3DVで発表を行った他,国内会議で3件の口頭発表を行った.TurtleBot2と呼ばれるロボットと色距離画像を取得するKinectセンサを組み合わせて自律的に行動するロボットプラットフォームを作成した.Turtlebot2はROSと呼ばれるロボットオープンソースプラットフォームから簡単に操作することが可能である.また,未知物体発見のトリガーとなる手法として,色・距離画像から物体らしい領域の候補を列挙する3D Selective Searchを提案し,ROS上で動くソースコードを公開した.3D Selective Searchは二次元画像上ではなく三次元空間におけるセグメント領域の隣接関係を評価するため,前景の物体のセグメントが隣接する背景のセグメントと誤って結合される心配がなく,より高精度に物体候補領域を求めることができる.また,3D Selective Searchは三次元空間におけるセグメント領域の大きさを評価するため,視点から物体までの距離に依らず一定の粒度で領域が分割される.提案手法はIEEE/RSJ International Conference on Intelligent Robots and Systems (IROS)2015に採択され,口頭発表を行った.本年度はさらに,物体のシングルビューが得られたとき,その物体を回転させることで新たなビューを獲得して,物体カテゴリの識別結果を更新するシステムを開発した.提案手法は教師情報として姿勢ラベルを必要とせず,PCA等を用いて物体の基準軸を決定することもせずに,アピアランスベースで物体の姿勢ラベルを決定しながら識別のネットワークを学習する.3D model databaseとreal image datasetを用いた実験では,提案手法により,物体カテゴリを代表するビューの獲得とunsupervisedな物体姿勢の学習が可能であることを示した.そして,テスト時に推定された現在の姿勢から獲得された代表ビューへの回転を行うことで,物体カテゴリの識別率を向上させることに成功した.実世界における有用な画像データベースを自動構築する自律移動ロボットを提案し、物体検出の基盤技術の研究開発を行った。交付申請書に記載した研究計画では,実世界における有用な画像データベースを自動構築する自律移動ロボットの行動計画として,二つの戦略を提案した.このうち,第一行動計画において核となる「物体らしさ」の評価手法について,新規の手法を開発し,実装・実験・評価,および論文投稿を行った.また,使用する自律移動ロボットの試作を行い,プラットフォームを開発した.以上のことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した.27年度が最終年度であるため、記入しない。コンピュータビジョン,機械学習,物体認識実世界における有用な画像データベースを自動構築する自律移動ロボットの行動計画として,昨年度実装した第一行動戦略に加え,第二行動戦略を実装する.第一行動戦略は,色・距離センサを用いて背景から分離可能な「物体らしさ」を評価し,認識された物体に対して接近するというものであった.第二行動戦略は,人を検出して,人が見たり触ったりした物体を検出するというものである.第一の戦略は「物体らしい」物体への注目を可能とするものであるが,小さい物体や見えにくい物体ではあるが重要な物体

(例:家の鍵)に注目することができない.そこで,重要な物体は過去に人が注目した形跡があるという仮定に基づき,第二の戦略をとる.まず,ロボットの色・距離センサを用いて人を検出する.昨今の人検出技術の発展は目覚ましく,さらに検出した人の骨格と姿勢を推定するアプリケーションが標準実装されたセンサも存在する.このようなアプリケーションを用いて,人と接触のある物体に注目する.また,全自動的な物体検出が難しい場合は,そこに居る人に尋ねるという方法をとる.具体的には,ロボットが人に対して「それは何ですか?」あるいは「持っている物を見せてください」等の言葉を発して行動を促す.また,「写真を撮っていいですか?」といった発話により,写真を撮りやすい状況をつくるという行動戦略も実装する.最後に,第一行動戦略と第二行動戦略を統合したシステムを開発・実装する.開発したシステムを用いて,キーワード検索可能なデータベースを自動構築する.システム評価のためには,遠隔操作ロボットを購入し,評価用のシステムを開発・実装する.遠隔操作ロボットはWebブラウザとキーボード入力等を用いて人が簡単に操作可能であるため,これを用いて画像データベース構築の評価基準を作成できると考えている.そして作成した評価基準を基に,システムの評価実験を行う.27年度が最終年度であるため、記入しない。
ラクトンとエポキシドの立体規則的交互共重合に基づく光学活性ポリエステルの開発

本研究では、エポキシドとラクトンの立体規則的交互共重合を行うことによって新たな光学活性ポリエステルを開発し、従来のポリエステルでは成し得なかった機能の付与、性能の向上を目的としている。初年度である平成21年度は、光学活性エポキシドとラクトンのアニオン交互共重合を行い、立体規則性かつ光学活性ポリエステルの合成を試みた。光学活性エポキシドとして(+)-もしくは(-)-ベンジルゲリシジルエーテル(BGE,>99%ee)、ラクトンとして3,4-ジヒドロクマリン(DHCM)を用いてアニオン交互共重合を行ったところ、光学活性なポリエステル(poly(BGE-alt-DHCM)が定量的に得られた。そのポリエステル内に存在するエステル結合の選択的な還元反応を行ったところ、単一の還元生成物(ジオール)が定量的に得られ、その光学純度は>99%であったことから、その重合課程でラセミ化が起こらないことが明らかになった。また、当重合系では、イミダゾールだけでなぐ、アルコキシド、ホスフィンなどを開始剤として用いることができ、いずれの開始剤を用いても光学活性ポリエステルが得られた。特に、ホスフィンの中には光学活性ホスフィンがいくつか知られており、その光学活性ホスフィンを開始剤として用いた場合に、ラセミ体のエポキシドを用いた立体規則的交互共重合が行える可能性があり、非常に興味が持たれる。
20世紀ロシア音楽再考：社会主義経験の意義を問いなおすために

本研究では、ロシア音楽史・西洋音楽学・文化理論・オペラ創作・前衛音楽の専門家の共同作業により、ソ連における文化政策と音楽活動との相互関係を広い視点から調査し、20世紀ロシア音楽を学際的に研究する新しいアプローチを探った。その結果、従来の冷戦時代のイデオロギーや前衛主義の視点からは不可能であった、音楽と社会・政治を巡る複雑な関係性を具体例に即して明らかにするとともに、社会主義経験の意義を考察する上で、20世紀ロシア音楽が極めて有益な研究対象であることが明らかになった。平成26年度は既存の一次史料と二次文献の収集・整理に努めながら、新たな視点の可能性を模索した。1.国外に出た作曲家の書簡、日記の検証に当たっては、千葉と梅津が作曲家プロコフィエフの検討を行い、特に梅津はロシア文化における自叙伝の意義の観点から検討を行った。2.中田は、帝政ロシア末期からソヴィエトにおけるオペラ演目の変遷を確認すべく、3件の作業に着手した。1)18901917年のモスクワとサンクト・ペテルブルグの諸劇場における演目状況、2)1923年9月35年6月のボリショイ劇場の演目、3)ジェルジンスキーのオペラ《静かなドン》と《開かれた処女地》の分析と再考。3.森はチャイコーフスキイ《くるみ割り人形》、ストラヴィーンスキイ《春の祭典》を対象に、革命以後のディアスポラによってロシア人ダンサーが西側に与えた影響、ソ連時代のバレエが果たしたプロパガンダとしての機能などを分析し、バレエとバレエ音楽の研究による西洋音楽史の補完の可能性を提起した。4.梅津はロシア国立文学芸術文書館において、スターリン賞・レーニン賞の選考委員会の議事録を調査し、それらの性格の相違を明らかにすると共に、民族共和国の作曲家への配慮に示されるようなイデオロギー以外の要因に注意を払う必要性を再確認した。5.千葉は、今後の研究への準備としてモスクワに研究調査旅行を行い、ソ連音楽についての最新の資料収集、この分野の第1人者ガリーナ・グリゴーリエヴァ教授へのインタビュー調査を実施した。またマルチメディアオペラ「影の向こう側へ」のロシア初演に立ち会い、現在のロシア音楽界の状況を実感できた。6.各メンバーで協力しつつ、いわゆる全体主義文化論の検証のため、ナチスとソ連の共通性と差異を精査する目的で既存の「第三帝国音楽」の収集に努めた。7.森田は研究会に参加し、各メンバーの研究調査と分析に助言を与えた。平成27年度は前年度の研究で得られた新たな視点から、研究メンバー各自の分担テーマにおける事例研究を進めた。1.千葉は前年度のモスクワ研究旅行での資料収集に基づき、20世紀後半のソ連前衛音楽の探究の多様性を明らかにすべく、シュニトケの交響曲第1番を例に取り上げて多様式主義の手法を分析した他、デニーソフの変奏曲シリーズと取り上げて、間テクスト性の作曲実践を分析した。2.梅津はソ連音楽に関する最新の研究成果を踏まえ、従来のソ連音楽理解の再考を促す新たな論点を指摘した。またソ連音楽の制度的研究として、1958年のレーニン賞選考過程を中心に国家賞の実態と影響を分析した。3.森はソ連と欧米の比較文化的な視点から、冷戦期における対アメリカ的なソ連の国際的イメージ戦略とソ連演奏家のモダンな演奏様式との関連性、および、ナチスドイツ時代のヴィーン・フィルの活動に関する最新資料を踏まえて、戦中・戦後期のオーストリアやソ連の国家権力と演奏団体との関係について分析した。4.中田はモスクワ・サンクトペテルブルクへ研究旅行を行い、その調査資料に基づいてソヴィエト時代におけるモスクワとサンクトペテルブルクの主要劇場におけるオペラ上演状況の調査報告を行った。5.森田は、ロシア音楽史全般にわたる永年の研究実績をもとに、各メンバーの研究調査と分析に有益な助言を与えた。以上の研究は、2回の研究会において報告され、検討された。研究資料調査と分析に基づいて、各自が分担した研究テーマを順調に発展させることができた。さらに個別の事例研究から、本研究が目的としている社会主義の経験を問う上で、20世紀ロシア音楽研究の新しいアプローチの有効性が明らかになりつつある。1.梅津はソ連音楽研究において従来あまり顧みられてこなかった制度面からの研究アプローチの有効性を示すと共に、本研究全体の今後の発展にとって有益な示唆を提供している。2.千葉は多様式主義の作曲家シュニトケに集中しがちなソ連前衛音楽の異なる探究の在り方を指摘することで、20世紀ロシア音楽の全体像を捉える新たな可能性を示唆した。3.森は、近年の音楽学研究において注目を集めている演奏様式の歴史性や政治性に着目した研究アプローチが、ソ連時代の演奏家や演奏団体の評価や意義を捉えなおす上で、極めて有効であることを示した。4.中田は海外調査旅行で得られた膨大な調査資料において充分な資料収集と整理を行い、今後、研究テーマの目的であるソ連時代のオペラ上演の実態調査に着実に接近しつつある。以上から、本研究は順調に研究計画を実施し、3年目以降の研究の更なる発展にむけて、その方向性を明確化しつつある。平成28年度は、研究メンバーの分担テーマにおける事例研究をさらに進めながら、本科研の最終年度に向けて、各テーマの研究意義についての検討を進めた。1.千葉は、ソ連前衛音楽を代表するデニーソフとグバイドゥーリナの作品から、前衛的な技法と伝統音楽との融合を図った作品を分析し、前衛主義の克服へと導いた各作曲家の音楽観との関連性を考察した。

2.梅津は、ソ連の教養主義国家としての性格と芸術政策との関係、後期ソ連における芸術統制の実情、ストラヴィンスキー訪ソの背景などについて分析した。3.森は、米ソ文化交流協定とその展開の全体像把握に関連して英ソ関係を取り上げ、エディンバラとオールドバラ両音楽祭におけるソ連の演奏家や作曲家の訪英、またベンジャミン・ブリテンにおける20世紀ソ連音楽の受容を分析した。4.中田は、後期ソヴィエトにおける交響曲のあり様の一例として、ショスタコーヴィチの交響曲第12番の特徴的な動機法を分析し、社会主義体制に合致した献呈情報や標題性を宣伝する一方、私的なメッセージを込めた作品に連なる音楽語法の延長線上で構想されていた様子を確認した。5.森田は、長年にわたってロシア音楽研究を続けてきた実績に基づきながら、日ソや米ソ間の音楽文化交流の歴史を知る当事者の一人として、各自の研究に貴重な助言を与えた。これらの内容は、2度開催された研究会で発表され、討議され、それぞれ他のメンバーの批判的な意見を聴取して、今後の研究方法の修正の基礎とした。特に、第2回目の研究会では、ユルチャクの後期ソ連論について、翻訳者である半谷史郎氏を講師に招き、講演してもらい、後期ソ連の文化状況についての理解を深めた。また、メンバーのうち、森、梅津、中田は、国際学会ISM Tokyoに参加して、ソ連音楽研究の最新状況の把握に努めた。各自の分担テーマについてそれぞれが事例研究を蓄積するなかで、次第に各テーマの研究意義が明確になってきたことで、20世紀ロシア音楽を通して社会主義経験の意義を問うという本研究の目的が、具体的かつ多面的な実像を結びつつある。1.千葉は、ソ連前衛音楽を代表する主要作曲家の作曲様式の解明だけでなく、前衛主義を克服する手段としての伝統と前衛の統合の過程の解明へと研究アプローチが次第に変化してきた。ソ連前衛音楽の代表的作曲家であるシニートケ、デニーソフ、グバイドゥーリナの作曲様式を検討したことで、ソ連前衛音楽の全容把握に近づいてきた。2.梅津はソ連における芸術文化の位置づけについて教養主義国家という視点から考察し、音楽政策の流れの再構築を進めている。3.森は、米ソ文化交流協定の音楽面についての研究書をほぼ読了し、エディンバラ、オールドバラ両音楽祭についての参考文献を探索中である。またブリテンにおけるロシア音楽の受容についての研究書を精読中である。4.中田は、初年度からの継続作業であるソ連時代のオペラ上演状況調査においては、2015年度の現地調査で撮影してきた画像資料数千点のデータ入力を進めている。平成29年度は研究の最終年度として、これまでの成果に基づき、各研究者の分担テーマについての研究成果を総括した。1.千葉は、ソ連前衛音楽の研究の継続として、ウクライナの現代作曲家シリヴェストロフの創作を取り上げた発表を行った。また、モスクワ・サンクト・ペテルブルクへの研究旅行を実施して資料調査を進め、最後にソ連前衛音楽の展開についてのこれまでの研究成果を「ソ連前衛音楽の様式的転向はなぜ、どのようにして生じたのか」として発表し、科研報告書論文にまとめた。2.森は、イギリス研究旅行を2度に分けて行い、イギリスにおけるソ連音楽の受容史に関する資料調査を行った。さらに科研での研究成果を「20世紀後半の演奏様式におけるソ連の影響」として総括する発表を行い、科研報告書論文にまとめた。
身体性を考慮した力感覚量推定法の提案とアシスト技術への応用

2017年度に引き続き,自動車のステアリング操舵中における主観的な力の感覚量を筋肉の活動度との関係から解析,予測を行う研究を中心に行った.投稿した論文はアクセプトされ,ステアリング操舵中における姿勢の変化によって筋肉の活動度が変化し,それが人の力の知覚量に影響を与えていることを示すことができた.また,筋肉の活動度から高い精度で人の力知覚量を予測することができるといった結果も示した.しかし,姿勢の違いによってどの程度知覚に影響を及ぼすのか(姿勢が変わることによる知覚バイアス)が正確にわかっていない.そこで心理物理実験を行うことで,基準の姿勢(ステアリングを切っていない状態)に対する実験姿勢(ステアリングを切った状態)の知覚バイアス量を求めた.また,知覚バイアス量と筋肉の活動度の関係も求めた.実験結果を解析したところ,姿勢の変化によって知覚バイアスが発生していることがわかった.特にその知覚バイアスの大きさは姿勢が変わること,ステアリングから発生する反力の方向が変化することによって被験者の筋肉の活動度が大きく変化し,それが人の力知覚に影響を及ぼしていることがわかった.また,前回の論文で行った人の力知覚量予測モデルを用いて,筋肉の活動度からバイアスの大きさの予測を行ったところ,ある程度の精度で予測をすることができた.その精度が完全に上がらなかった理由としては,予測モデルの変数として筋肉の活動度のみを用いていることが影響していると考えられる.また,2018年度は人工筋を用いたハプティックフィードバックスーツの開発を行った.既存のハプティックフィードバックスーツでは振動などで疑似的な力しか再現することができなかったが,人工筋を用いることでウェアラブルでありながらも,20N程度の力を発生させることが可能である.この人工筋を用いたフォースフィードバックスーツの内容で,2件の国際会議発表を行った.自らの研究成果に関して国際誌論文執筆を行って投稿し,アクセプトされたこと,また定期的に国際学会への投稿を行い学外及び国外の意見を取り入れて自分の研究に活かそうとする試みを行うことに成功しているため,おおむね順調であると評価している.特に本年度はIEEE Conference on Virtual Reality and 3D User Interfaces (IEEE VR): International Workshop on Superhuman Sportsへの投稿・発表を行い,自分の分野から離れているうえに,国際的な学会で自分の成果を広めることができた.いつもと異なる意見を頂けることは非常に貴重な経験であり,自分の研究にとって大きな糧になったと思える.ただし,「計画以上に研究が進展している」と評価できなかったのは実験を行ったあとの解析に手間取り,今年度中に論文の執筆を目指していたにも関わらず達成できなかったためである.今年度の経験を踏まえて,来年はより計画的に研究を進めていく予定である.2018年度に実施したステアリング操舵における力知覚バイアス量計測実験の結果を解析し,国際誌論文として執筆することを2019年度の前半に予定している.論文の執筆では,近年出版された論文内で人の感じる重さや力の大きさに関する議論がより活発となっているため,それらの意見を取り込み,引用・比較しながらステアリング操作中における力の知覚量変化について自分の得られた知見とその知見を支えるバックグラウンドについてまとめあげたいと思う.また,自動車のステアリング実験で得られた知見はかなり限定的な領域であるため,より一般的なモデルとして定義し,他の応用先に落とし込むことを考えている.本研究室では人工筋を用いたアシストウェアの開発も主として行っている.人工筋自体は非常に軽くウェアラブルであり,人間の関節に直接作用することによって運動を楽にしたり,補強したりすることが可能である.そこで,自分の研究でも人工筋を用いて人の筋感覚に対してアシストを行い,ただ人の運動を楽にしたり補強したりするだけではなく,アシスト込みの筋肉の発揮度合いを考慮することによって,人の重さ・力感覚を変化させることができるフォースフィードバックスーツの開発を行おうと考えている.このスーツはVirtual Reality(以下VR)と融和性が高く,VR環境下で視覚だけでなく力感も提示することができるようになり,よりリアルな体験を行うことができるのではないかと考えている.開発には本研究室でこれまで得られた知見をスーツ開発の土台として用いることで,期間をなるべく最小限に抑え,2019年度中にスーツの内容で1本国際誌論文を執筆したいと考えている.今年度はステアリング操舵中における主観的な力知覚量を筋肉の活動度から推定する手法に関する研究を中心に研究し,その成果における論文執筆を行なった.本手法において,主観的な力の知覚量として用いられたデータは両手でステアリングを操舵した時に得られたデータであるが,操舵方向や角度によって力の発揮量や方向が片腕毎によって異なることが従来から報告されている.そこで,より正確な力知覚量データを得るための実験を行なった.この実験は名古屋工業大学の協力のもと行なわれた.加えて,知覚量推定モデルの精度向上も試みた.これまで予測における説明変数として筋肉の活動度を用いていたが,筋肉の中には筋紡錘と呼ばれる内部受容器が存在しており,その受容器が筋肉の伸びや加速度といった情報を得ている.そこで更なる力感覚の予測精度を向上させるために受容器の活動も予測モデルに組み込むことを試みた.実際に筋紡錘の活動を計測することは難しいため,従来から報告されている筋紡錘の数学モデルを用いて姿勢と筋紡錘の活動の変化をシミュレーションした.本年度では未だモデルに組み込むまでには至っておらず,平成30年度の課題としている.

まだ自分の研究の応用とまでには至っていないが,力を人工筋によってフィードバックすることができるウェアラブルグローブを研究室のメンバーと開発し,共著による学会誌一本,主著での国際学会一本を執筆した.これらの論文は採録されるに至った.昨年度から力感覚の研究の派生として行なってきたペンの書き心地に関する共同研究について,今年度は2件の学会発表を行なった.この研究では,ペンのグリップの一部分を平面にすることによってペンの把持姿勢が変化することから,姿勢の変化が及ぼす筆記感覚への影響の調査を行なった.この研究で,自分の研究手法を社会実装まで持ち込むことを達成した.まず,論文執筆を行なったことで,博士課程以前の成果をまとめることによって自分の研究を見つめ直し,課題を洗い出していくことが可能となる.論文自体も現在までに2回の査読回答を行ない,最終的な判断を待つ状態に至っている.人の力知覚量のモデル作成を行なっていくのが研究計画書作成当初の最初の目標ではあったが,モデルのベースであり,結果の妥当性を判断するためのデータが非常に少なかったため,今年度はステアリング操舵中における力知覚と筋肉の活動度の関係を調査することが目的の心理物理実験を行なった.結果の解析はまだ完全に済んではいないものの,途中経過の時点ではおおむね良い結果が期待される.以上のことから,現在までの進捗状況は完全に計画書通りに進んでいるわけではないが,本研究の基幹となる部分であり,概ね順調に進展していると判断している.2017年度に引き続き,自動車のステアリング操舵中における主観的な力の感覚量を筋肉の活動度との関係から解析,予測を行う研究を中心に行った.投稿した論文はアクセプトされ,ステアリング操舵中における姿勢の変化によって筋肉の活動度が変化し,それが人の力の知覚量に影響を与えていることを示すことができた.また,筋肉の活動度から高い精度で人の力知覚量を予測することができるといった結果も示した.しかし,姿勢の違いによってどの程度知覚に影響を及ぼすのか(姿勢が変わることによる知覚バイアス)が正確にわかっていない.そこで心理物理実験を行うことで,基準の姿勢(ステアリングを切っていない状態)に対する実験姿勢(ステアリングを切った状態)の知覚バイアス量を求めた.また,知覚バイアス量と筋肉の活動度の関係も求めた.実験結果を解析したところ,姿勢の変化によって知覚バイアスが発生していることがわかった.特にその知覚バイアスの大きさは姿勢が変わること,ステアリングから発生する反力の方向が変化することによって被験者の筋肉の活動度が大きく変化し,それが人の力知覚に影響を及ぼしていることがわかった.また,前回の論文で行った人の力知覚量予測モデルを用いて,筋肉の活動度からバイアスの大きさの予測を行ったところ,ある程度の精度で予測をすることができた.その精度が完全に上がらなかった理由としては,予測モデルの変数として筋肉の活動度のみを用いていることが影響していると考えられる.また,2018年度は人工筋を用いたハプティックフィードバックスーツの開発を行った.
食品リスクマネージメントのための選好評価手法の理論構築と実証分析

本研究の課題は,リスクモデリング理論と選好評価手法の融合を図り,食品リスクに対する人々の選好を抽出する手法を開発することである.そこで本年度は,以下の3つを行った.移動時間は費用として捉えられ,移動費用の中に組み込まれる.このとき,時間を費用に換算する率が問題となる.一般に,この換算率は外生的にモデルに組み込まれる.本研究では,換算率をSP-RP結合モデルの枠組みの中で内生的に求めることで,選好評価の精度を向上させることを目的とした,そこで,モデルを提案し,その有効性を検証するために実証分析を行った.(2)リスク軽減属性を含む鶏肉の付加価値の定量的評価鶏肉は飼育方法,形態,品種,ブランドといったさまざまな付加価値を持つ商品が流通している.本研究のねらいは,このような付加価値間の交互作用に配慮しながら,付加価値に対する消費者ニーズを把握することである.特に,健康リスクに影響があると考えられる付加価値に焦点を当てた.(3)期待効用理論を援用した離散選択モデルの提案と実証分析リスクを伴う財の選好を抽出し,評価する手法として,既存の離散選択モデルの枠組みに期待効用理論を組み入れた手法を提案した.実証分析の対象としては,期待効用理論が低確率事象に適さないことを勘案し,駐車可能性をリスクとして捉えた海水浴場を取り上げた.実証分析の結果,提案手法の有効性が示されたとともに,得られた知見が有用であることが明らかになった.本研究の課題は,リスクモデリング理論と選好評価手法の融合を図り,食品リスクに対する人々の選好を抽出する手法を開発することである.そこで本年度は,選好評価手法の実用性の向上と精緻化を目指して,ニューラルネットワークロジットモデル(NNLogitモデル)を開発し,その信頼性と実用性を検証した.まず,手法の構築を行った.選択型実験や離散選択トラベルコスト法などで用いられる条件付きロジットモデルでは,通常効用関数が線形で定式化されるため,非線形な部分効用や属性間の交互作用を計測することができない.そこで,NNLogitモデルでは,非線形な効用関数の働きをするニューラルネットワークを条件付きロジットモデルと組み合わせた.次に,NNLogitモデルの信頼性を検証するため,モンテカルロシミュレーションを利用した数値実験を行った.これには,部分効用が非線形で属性間の交互作用項をもつ効用関数を設定し,この効用関数に基づいて仮想的な選択データを生成した.そして,この生成データを条件付きロジットモデルとNNLogitモデルで処理し,設定した効用関数との整合性を検証した.その結果,NNLogitモデルが高い精度で元の効用関数を再現することが明らかとなった.最後に,NNLogitモデルの実用性を検証するために,実データを用いたマーケティング戦略立案を試みた.この結果,条件付きロジットモデルから得られる含意と比較して,有用で示唆に富むマーケティング戦略が立案できることが示された.本研究の課題は,リスクモデリング理論と選好評価手法の融合を図り,食品リスクに対する人々の選好を抽出する手法を開発することである.そこで本年度は,昨年度開発したニューラルネットワークロジットモデル(NNLogitモデル)のDCTCM及び完全ランキングヘの適用を図り,その拡張性を示した.また,リスクモデリング理論における期待効用理論及びリスク下の価値関数,さらにフレーミング効果を,選好評価手法に融合させる理論を構築した.具体印には,以下の通りである.CE,DCTCM,完全ランキシグにNNLogitモデルを適用した場合の効用値の推定精度を比較した.その結果,選好に関する情報量の多い完全ランキングに適用した場合が最も推定精度が高く,DCTCMが最も低かった.一方,通常のロジットモデルを適用した場合を比較すると,完全ランキングが最も高かった.さらに,これらの結果を比較すると,通常のロジットモデルでの推定精度が高い完全ランキングでは,NNLogitを適用することによる効用値推定上のメリットがあまりなかった.また,NNLogitモデルにより,効用の推定精度が低いプロファイルが観察された.これらのプロファイルは,アンケートに用いなかったプロファイルや効用値が極端に大きいものであった.この原因としては,ニューラルネットワークの過学習と最尤推定段階においてアンケートに用いたプロファイルに特化してしまったことであった.本研究の課題は,リスクモデリング理論と選好評価手法の融合を図り,食品リスクに対する人々の選好を抽出する手法を開発することである.そこで本年度は,以下の3つを行った.移動時間は費用として捉えられ,移動費用の中に組み込まれる.このとき,時間を費用に換算する率が問題となる.一般に,この換算率は外生的にモデルに組み込まれる.本研究では,換算率をSP-RP結合モデルの枠組みの中で内生的に求めることで,選好評価の精度を向上させることを目的とした,そこで,モデルを提案し,その有効性を検証するために実証分析を行った.(2)リスク軽減属性を含む鶏肉の付加価値の定量的評価鶏肉は飼育方法,形態,品種,ブランドといったさまざまな付加価値を持つ商品が流通している.本研究のねらいは,このような付加価値間の交互作用に配慮しながら,付加価値に対する消費者ニーズを把握することである.特に,健康リスクに影響があると考えられる付加価値に焦点を当てた.(3)期待効用

理論を援用した離散選択モデルの提案と実証分析リスクを伴う財の選好を抽出し,評価する手法として,既存の離散選択モデルの枠組みに期待効用理論を組み入れた手法を提案した.実証分析の対象としては,期待効用理論が低確率事象に適さないことを勘案し,駐車可能性をリスクとして捉えた海水浴場を取り上げた.実証分析の結果,提案手法の有効性が示されたとともに,得られた知見が有用であることが明らかになった.
融合型マルチメディアの教育利用に関する研究

1教育課程の改訂にともない,生活科の本格実施をみたので,その状況について聴き取り調査,実践報告資料収集を行い,その分析から,視聴覚メディア,とくにマルチメディアの機能及び可能性を検討した。その結果,直接体験を中心として学習が展開される生活科においては,視聴覚メディアは教師からの一方的な情報伝達の手段としてよりも,雰囲気づくりや,児童自身による疑似体験,課題の発見・予想・追究,情報収集・整理,学習成果の報告等の手段として,利用の意義が認められていることが明らかで,マルチメディアは,さらにインタラクティヴ性に強い点から期待できることが確かめられた。2昨年度,コンピュータ技術の急激な進歩によって,教材開発に利用する機種の選択に時間を要したが,その後もコンピュータをめぐる技術革新が加速したため,教材開発の作業が翻弄される結果となった。しかし,種々検討の末に機種を決定し教材開発について作業を委託して進め,他方,教師自身によるデータ入力を行って,教材の拡張を図るために必要なソフトウェア及びその手法について,専門的知識の提供を受けつつ作業を行った。3教材利用に関して,マルチメディア教材開発の具体的な手掛かりを得る目的をも含んで,コンピュータの特性を生かした指導と他の指導形態とを比較検討する実践研究を実施したにとどまった。その結果から,コンピュータを中核とする融合型マルチメディアの効果が明らかにされ,今後の開発に示唆を提供することとなった。当初の研究計画に則って、研究の推進と運営のための企画会議(6回)と、この企画会議の提案と決議に沿って実際に融合型マルチメディア教材を開発する研究委員会ー小委員会(3回)を開催した。その結果、3ヶ年計画の第1年次である平成3年度には、当初計画における「社会」を内容とする教材の開発でなく、新学習指導要領の実施上の緊急課題であり、かつ内外の関連教材が未開発であることにかんがみ、小学校低学年の「生活」の教材を開発することに決定し、作業を行って、「小学校マルチメディア教材ー生活編ー」(仮称)の第1版(資料編)を開発した。研究に当たっては、まず、融合型マルチメディア教材の重要な資料となる「社会」、「理科」、「図画工作」等に関する既存の映像を試写するとともに、アメリカにおけるCDーROMとLDを活用したマルチメディア教材の収集とその内容の検討、国内における同様の教材の収集と制作手順の検討を行った。ついで、千葉県市川市における「生活」の実施状況及びそれに関する教師の意識調査や埼玉県における実施状況と問題点についてヒヤリングを行った。これらと平行して「生活」の教科書、参考書、各種資料等をはじめとする基礎的資料の収集と整理及び検討を行った。その結果、学習者や指導者が自ら撮影あるいは収集した資料を映像化して教材の一部に取り込むことを大きな特徴とする「小学校マルチメディア教材ー生活編」(仮称)の第1版(資料編)を開発した。なお、平成3年度の研究としては、次年度以降に教材群を改善し、学校等での実践に利用して評価を行うことを前提とし、本研究の最終年度(平成5年度)における研究成果として、当初の研究計画どおりに「マルチメディア教材制作手順のマニュアルビデオ」の作成を目指すことを確認している。1コンピュータ技術の進歩にともない、マルチメディア教材の開発に利用しうる機種が新たに登場した状況をふまえて、教材開発研究に利用すべき機材の造定を再検討する必要に迫られた。このため、生活科の教科書に収録されている絵・写真等の数量を概算し、かつ各学校において追加入力の余地をも勘素するとともに、各機種の基本性能、汎用性、学校等における設備状況等をも考慮して、機種を決定した。この際、前年度の実績にも配慮した。この機材研究は、予想を超えた急激な技術の進歩のために、かなりの長い時間を要した。しかし、これによって、マルチメディア教材開発に利用しうるハードウェアの現状について、多くの知見を得た。2ソフトウエア開発については国際基督教大学視聴覚教育研究室に委託した。同研究室では、生活科の教科書に収録されている絵・写真・文章等、映像化すべき情報とその体系化・組織化の手順と方法について、新たに開発されたハイパーメディア用オーサリング・ツールの機能・操作について、及びハイパーカードへの入力方法について、それぞれ専門家から指導を受けて教材開発を進めた。3開発された教材についての検討によって、利用に際しては、予め収録した情報及び教師の収書・入力した情報の提供のみでなく、児童自身の収集した情報をも入力し、活用することを考えるべきだ、との認識が得られた。これは、生活科の学習ならびに教材にとって新たな展開をもたらすばかりでなく、児童の映像リテラシー育成の観点からも効果的であることが予測されるので、明年度の課題とすることをした。1教育過程の改訂にともない,生活科の本格実施をみたので,その状況について聴取り調査,実践報告資料収集を行い,その分析から,視聴覚メディア,とくにマルチメディアの機能及び可能性を検討した。その結果、直接体験を中心として学習が展開される生活科においては,視聴覚メディアは教師からの一方的な情報伝達の手段としてよりも,雰囲気づくりや,児童自身による疑似体験,課題の発見・予想・追究,情報収集・整理,学習成果の報告等の手段として,利用の意義が認められていることが明らかで,マルチメディアは,さらにインタラクティヴ性に強い点から期待できることが確かめられた。

しかし,種々検討の末に機種を決定し教材開発について作業を委託した進め,他方,教師自身によるデータ入力を行って教材の拡張を図るために必要なソフトウエア及びその手法について,専門的知識の提供を受けつつ作業を行った。3教材利用に関して,マルチメディア教材開発の具体的な手掛かりを得る目的をも含んで,コンピュータの特性を生かした指導と他の指導形態とを比較検討する実践研究を実施したにとどまった。その結果から,コンピュータを中核とする融合型マルチメディアの効果が明らかにされ,今後の開発に示唆を提供することとなった。1教育課程の改訂にともない,生活科の本格実施をみたので,その状況について聴き取り調査,実践報告資料収集を行い,その分析から,視聴覚メディア,とくにマルチメディアの機能及び可能性を検討した。その結果,直接体験を中心として学習が展開される生活科においては,視聴覚メディアは教師からの一方的な情報伝達の手段としてよりも,雰囲気づくりや,児童自身による疑似体験,課題の発見・予想・追究,情報収集・整理,学習成果の報告等の手段として,利用の意義が認められていることが明らかで,マルチメディアは,さらにインタラクティヴ性に強い点から期待できることが確かめられた。2昨年度,コンピュータ技術の急激な進歩によって,教材開発に利用する機種の選択に時間を要したが,その後もコンピュータをめぐる技術革新が加速したため,教材開発の作業が翻弄される結果となった。しかし,種々検討の末に機種を決定し教材開発について作業を委託して進め,他方,教師自身によるデータ入力を行って,教材の拡張を図るために必要なソフトウェア及びその手法について,専門的知識の提供を受けつつ作業を行った。
消化器癌の化学療法感受性とアポトーシス関連遺伝子

1.消化器癌に対する抗癌剤の感受性とapoptosis関連遺伝子産物の発現5-FU+低容量cisplatin(FP)療法を行った胃癌30例の内視鏡生検標本を用いた免疫組織学的検討はでは、18例がp53陽性(mutant type)であり、このうち3例がFP奏効例であった。陰性(wild type)では12例中10例が奏効例であった。p53蛋白が正常のものは有意に(P=0.04)FP療法の奏効率が高かった。またBax蛋白陽性例ではBcl-2蛋白陰性のものが有意にFPの奏効率が高く(P=0.036)、また有意に予後が良好(P=0.008)であった。2.ヒトスキルス胃癌細胞株のICE活性と抗癌剤感受性interleukin-1βconverting enzyme(ICE)はp53やその他の経路により伝達されるapoptosis誘導の伝達路の最終にあり、endonuclease活性を亢進させるとされている。OCUM-2M、OCUM-2M/DDP、KATO-III、MKN-28の4種の胃癌細胞株についてcisplatinを暴露したところ、いずれの細胞においても約3時間後にICE活性がpeak値をとり、またそれぞれの感受性試験における50%阻止濃度(IC_<50>)とICE活性化(曝露前ICE活性を対照)はr=0.66で相関を認めた。すなわちICEはearly response proteinとしてcisplatin感受性の指標になる可能性が示唆された。また、OCUM-2MとOCUM-2M/DDPの2株で、ICE活性比とapoptotic index (AI)を測定したが、耐性株(/DDP)の方がICE活性比、AIともに有意に低かったことから、両者の関連が示唆された。3.抗癌剤感受性におよぼすp53遺伝子変異部位の同定SSCP法によるp53の解析では、FP療法を行った胃癌、食道癌、膵癌8例でPR6例中4例がwild typeであり、NC2例はいずれもmutant typeであった。遺伝子からみてもp53の変異と化学療法の奏効度に相関があると考えられた。DNA sequencingによるp53遺伝子の解析ではparital response症例でexon7、codon259のpoint mutationを認めたが、同じexon7でもcodon241-245の13bpのdelitionを示す例では奏効度no changeであり、exon単位の解析(SSCP)だけでは不十分なことが示唆された。FP症例以外に胃癌11例、大腸癌6例、膵癌1例、肝癌3例、胆管癌1例の切除標本を用いてp53遺伝子解析を行い、外来で経口によるフッ化ピリミジン系の抗癌剤投与をおこなっているが、その効果とp53変異部位の解析には長期の予後観察が必要で、現在観察を継続中である。

FP症例以外に胃癌11例、大腸癌6例、膵癌1例、肝癌3例、胆管癌1例の切除標本を用いてp53遺伝子解析を行い、外来で経口によるフッ化ピリミジン系の抗癌剤投与をおこなっているが、その効果とp53変異部位の解析には長期の予後観察が必要で、現在観察を継続中である。1.消化器癌に対する抗癌剤の感受性とp53蛋白の発現およびapoptosisの関連対象は5-FU+low dose cisplatin (FP療法)による化学療法を施行した進行・再発胃癌15例である。内訳は高度進行(stage IV)胃癌12例と局所再発胃癌3例であった。再発胃癌症例はいずれも、以前に経静脈的化学療法の未治療例であった。FP療法施行1カ月以内前と施行1カ月後に腫瘍部の生検を内視鏡下に行い、標本は採取後直ちにホルマリンで固定し、パラフィンブロックを作製した。化学療法の臨床的な奏効度の判定は胃癌取扱い規約(改訂第12版)によった。生検標本を用いてp53およびbcl-2蛋白のABC染色を行い、またTUNEL法によるapoptotic indexの変化を測定した。施行前の変異型p53の発現率は奏効例(CR1例、PR5例)で33%、非奏効例(NC9例)で100%であり、有意差を認めた。bcl-2蛋白はNCの1例のみが陽性であった。施行前後でapoptotic indexは有意ではないが増加傾向を認めた。結論として、胃癌に対する化学療法施行前の生検標本中の変異型p53蛋白発現は化学療法に対する抵抗性の予測に有用であった。2.抗癌剤感受性におよぼすp53遺伝子変異部位の同定FP療法を行った2例についてSSCP法によるp53の変異部位の解析を行った。1例はNC症例であり生検標本でのp53蛋白は変異型発現を認めたが、SSCP法ではexon 7に異常が認められた。これにつきDNA sequencingを行う予定である。他の1例はPR例であったが、SSCP法で異常なバンドは検出されなかった。遺伝子からみてもp53の変異と化学療法の奏効度に相関が期待される。今後SSCP法とDNA sequencingによるp53遺伝子の解析の症例を増やし、p53変異部位と化学療法の感受性について検討する予定である。I.消化器癌に対する抗癌剤の感受性とapoptosis関連遺伝子産物の発現シスプラチンと5-FU併用による治療を行った進行・再発胃癌23例および食道癌9例を対象とした。化学療法施行前の内視鏡生検標本のホルマリン固定標本を用いて、p-53、bax、bcl-2,Fas抗原の免疫組織学的染色を行い、治療効果との相関を検討した。胃癌23例のp53、bax、bcl-2,Fas抗原陽性率は60.9%、56.5%、52.2%、47.8%であった。食道癌9例のそれぞれの陽性率は44.4%、55.6%、88.9%、33.3%であった。胃癌において単独の因子で化学療法の奏効率と相関を示したのはp53のみであり、奏効例10例中の7例がp53陰性であったのに対して、非奏効例13例中11例がp53陽性であった(P=0.013)。baxとbcl-2に関してはbax陽性かつbcl-2陰性5例中4例が奏効例であったのに対し、bax陽性かつbcl-2陽性6例中1例のみが奏効例であったことから、この2因子を組合わせることにより抗癌剤の感受性の予測に有用性がみられた。Fas抗原の発現と胃癌化学療法の感受性の間には有意な相関はなかった。
「いつの間にか」動いているダンス授業の検討－動きが表現になる瞬間をつかまえる－

今年度の研究目的は、「動きが表現になる瞬間」とはどのようなことなのかをまとめることであった。昨年度は、即興表現に定評のある指導者の授業を半年間観察した。そして、その指導者がどのように学習者を導いているかを観察した。また、指導者の行為についてなぜそのようにしたのかを指導者にインタビュー調査を行った。指導者の指導法や学習者への声掛けを通して、「動き」から「表現のある動き」に移行する瞬間をデータから捉えることを試みた。その結果、指導者の働きかけとしては、学習者の「自主性の喚起」が重要であることがわかった。様々な方法で学習者へアプローチをすることで、学習者自らの創意に気づかせていることがわかった。さらに、指導方法の具体的な手段としては「音楽の選定」が重要であった。音楽の確実な選定により即興課題のイメージが明確になり、学習者が自発的に動き、表現していることが明らかとなった。加えて指導方法の具体的な手段として「空間の指定」があげられた。空間を指定しつつ、運動の課題を特定することで学習者が動きを創出しやすくなる工夫がなされた。ダンスのムーブメントとして、対極の動きを連続するように仕組まれた空間の指定は、学習者の創意を増す上に気軽な気持ちで取り組める有効な手段であることがわかった。また、これらの課題がスモールステップから徐々に課題を複雑にしていくことで、学習者の学びがスムースである様子も見受けられた。指導者は、学習者が「やらされている」のではなく、自ら動きを探求するように誘導していきながら、課題に相応しい音楽をしようしていた。このことにより、学習者はいつも間にか表現性の高い動きへと変化していった。また、対象となった指導者が提示する即興課題は、空間性を意識しているものが多かったのも特徴的であった。平成28年度の研究目的は、動きが表現になる瞬間を捉えるために、目指す授業の理論構築を行うことであった。平成28年度は、身体で「表現すること」の理論を整理した。まずは、その「身体」について考察を深めた。次に、「表現」の考察を行った。そこから、身体の動きによる身体表現のあり方について考察を行った。その上で、表現運動・ダンス学習においては、学習者の「運動する身体」を捉える必要があり、滝沢文雄の述べる「身体運動を生じさせる主体としての身体」がどのように表現するかに着目しなければならないことが明らかとなった。体育において、ダンス学習を行う意義は、多様に考えられる。しかしながら上記の理論背景から、学習内容としての「意図のある」動きの形成がダンス学習の学習内容の一つとして考えられた。ダンス学習においては、「動き方」について小学校から高等学校まで、学習者は「即興的な表現」を行うことが共通の学習となっている。ゆえに、「どのように動くか」という問題は、学習を進める上で留意すべき点となる。表現系ダンスでは、「表現」するということが第一義の内容になる。しかしながら、ダンス学習場面では、「なんとなく動いている」学習者に出会うことがある。そこで、「意図のある」動きに着目することが有用であると考えられた。学習者自身が、どのように身体を動かして、どのような表現をしてしまっているかを自覚させることができる可能性が示唆された。これは、体育における「身体観の教育」に寄与できることと考えられる。当初予定していた指導案作成が、対象校の授業実施調整が上手く行かずまだ終わっていないため。今年度の研究目的は、「動きが表現になる瞬間」の言語化であった。昨年度は、身体で「表現すること」の理論を整理した。その成果は、「『表現運動・ダンス』領域における『身体表現』ー『意図のある動き』の形成から捉え直すー」と題し、研究論文を発表することができた。今年度は、即興表現に定評のある指導者の授業を半年間観察した。そして、その指導者がどのように学習者を導いているかを記録した。また、指導者の行為についてなぜそのようにしたのかをインタビュー調査を行って記録した。指導者の指導法や学習者への声掛けを通して、「動き」から「表現のある動き」に移行する瞬間を明らかにできるものと考えている。細かな分析は、次年度に持ち越すことになるが、このデータから、「動きが表現になる瞬間」の言語化が期待できる。授業観察から見えた言語化という観点ではない要因として、「自主性の喚起」「音楽の選定」「空間の指定」があげられた。また、指導者が提示する即興課題は、空間性を意識しているものが多かったのも特徴的であった。今年度は、自らの指導を受講した学生や教員に同一のアンケート調査を行った。これらのデータから、受講生が「いつもの間にか」表現していたと感じられる教材を明確にすることができると考えられる。今年度も引き続き、このアンケート調査を継続してデータを収集したい。今年度は、ダンス指導に定評のある指導者の授業観察を行うことができたので、貴重なデータを収集することができたため。

そして、その指導者がどのように学習者を導いているかを観察した。また、指導者の行為についてなぜそのようにしたのかを指導者にインタビュー調査を行った。指導者の指導法や学習者への声掛けを通して、「動き」から「表現のある動き」に移行する瞬間をデータから捉えることを試みた。その結果、指導者の働きかけとしては、学習者の「自主性の喚起」が重要であることがわかった。様々な方法で学習者へアプローチをすることで、学習者自らの創意に気づかせていることがわかった。さらに、指導方法の具体的な手段としては「音楽の選定」が重要であった。音楽の確実な選定により即興課題のイメージが明確になり、学習者が自発的に動き、表現していることが明らかとなった。加えて指導方法の具体的な手段として「空間の指定」があげられた。空間を指定しつつ、運動の課題を特定することで学習者が動きを創出しやすくなる工夫がなされた。ダンスのムーブメントとして、対極の動きを連続するように仕組まれた空間の指定は、学習者の創意を増す上に気軽な気持ちで取り組める有効な手段であることがわかった。また、これらの課題がスモールステップから徐々に課題を複雑にしていくことで、学習者の学びがスムースである様子も見受けられた。指導者は、学習者が「やらされている」のではなく、自ら動きを探求するように誘導していきながら、課題に相応しい音楽をしようしていた。このことにより、学習者はいつも間にか表現性の高い動きへと変化していった。また、対象となった指導者が提示する即興課題は、空間性を意識しているものが多かったのも特徴的であった。今年度は、導き出した理論をもとに、具体的な指導方法について検討する予定である。また、「動きが表現になる瞬間」を実現した指導記録を入手したことから、その分析についても進める予定である。今後は、取集したデータの分析を行い、研究のまとめに向かいたい。これまでに数名のダンス指導者の記録を分析することで、彼らに共通する項目を明らかにし、ダンス指導のある方法を提示することを目標としたい。また、次年度は、これまでできなかった海外での調査を進めたい。今年度は、論文執筆に時間を割いたために調査に出ることが出来なかった。ゆえに、旅費予算を使うことが出来なかった。旅費は次年度に使用したい。今年度は、調査に出ることができなかったため、予算を使うことができなかった。旅費および研究対象となる指導者等の謝金に使用する予定。
魚肉貯蔵・加工時における有毒アルデヒド,4-ヒドロキシヘキセナールの生成と抑制

1.-20°C貯蔵において4-ヒドロキシヘキセナール(HHE)含量は貯蔵4週目まで増加、8-12週にかけて減少し、その後は28週目まで急激に増加した。しかしながら,脂質過酸化の指標となるマロンアルデヒド(MA)含量はあまり増加しなかった」。2.スモークサーモンのあるロットにかなり高濃度のHHEが認められたが,魚肉ソーセージにおいては,ごくわずかの量のHHEしか認められなかった。サクラおよびスギ木酢液の添加はMA含量の増加を抑制するがHHE含量の増加を促進した。3.エピガロカテキンガレート添加によりMAおよびHHEの生成は抑制された。4.スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)活性の変動は脂質過酸化の進行との関わり合いを示唆する結果が得られてた。5.すり身食品中に極微量HHEが存在した。食塩添加はブリ肉ではHHE生成を抑制し,カンパチ肉ではそれを促進し,マダイ肉ではそれに影響を及ぼさなかった。6.NaCl添加によりブリ肉中のMA含量は増加したが,HHE含量は逆に減少した。さらにNaCl+FeSO_4添加によりMA含量は増加したが,HHE含量は減少した。以上の結果は,ブリ筋肉中ではHHEは脂質過酸化が進行している状況でその蓄積は抑制されることを示している。7.。β-カロテンの添加魚肉では、脂質過酸化抑制効果は見られず、むしろMA生成を促進したが,HHEの生成は抑制傾向を示した。8.アスタキサンチンを添加したカンパチ肉では,MAおよびHHEの生成が促進された。7.。1.-20°C貯蔵におけるブリの普通筋の4-ヒドロキシヘキセナール(HHE),マロンアルデヒド(MA)およびカルボニル修飾タンパク質(CP)含量およびスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)およびグルタチオンペルオキシダーゼ(GSH-Px)活性の変動を調べた。-20°C貯蔵においてHHE含量は貯蔵4週目まで増加、8-12週にかけて減少し、その後は28週目まで増加した。CP含量に関しては0°Cと同様に増加し続けた。2.魚肉貯蔵中におけるHHE, MAおよびCP含量およびSODおよびGSH-Px活性変動におよぼす食塩の影響を調べた。食塩を添加した試料については、脂質過酸化の進行が認められ、MAおよびCP含量は増加した。しかしながら、HHEについては食塩添加による顕著な増加は認められなかった。3.スモーク魚肉を分析したところ,スモークサーモンのあるロットにかなり高濃度のHHEが認められたが,魚肉ソーセージにおいては,ごくわずかの量のHHEしか認められなかった。木酢液添加によりSOD活性は低下した。4.カテキン添加によりHHEおよびCPの生成は抑制されたが,MAの生成については明確な傾向が得られなかった。5.GSH-Px活性の変動と脂質過酸化との関係につては,これまでに行った貯蔵実験,食塩,木酢液およびカテキン添加実験において明確な結果が得られなかった。SOD活性に関しては脂質過酸化の進行との関わり合いを示唆する結果も得られている。1.すり身食品中の4-ヒドロキジヘキセナール(HHE)およびマロンアルデヒド(MA)含量を測定すると共に,食塩添加ブリ,タイおよびカンパチ肉中のその変動を調べた。すり身食品中に極微量HHEが存在した。2.Nacl添加ブリ筋肉中のHHE, MAおよびカルボニル修飾タンパク質(CP)含量の変動を調べた。NaCl添加によりMAおよびCP含量は増加したが,HHE含量は逆に減少した。