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特殊なニーズのある子どもの同胞に対する生涯発達的支援システムに関する研究

1)障害や慢性疾患など特殊なニーズのある子どもの同胞(以下、きょうだい)のうち、幼児期後期と青年期のきょうだいを対象とした支援活動を開発し参加者から高い評価を得て、実施マニュアルを作成した。2)親の会や保健所など異なる組織によってきょうだい支援活動を試行し、主催組織により実施形態は多様だが、きょうだいに特有な経験と感情の共有に効果があり、プログラムを継続できることを実証した。目的:障害慢性疾病など特殊なニーズのある子どもの同胞(以下、同胞)に対する支援プログラムのうち、幼児期後期・青年期の同胞を対象としたプログラムを開発し、その効果を評価すること。成果:1)未就学期きょうだいと母親を対象にしたワークショップは3回実施し、8組の発達障害児の母子の参加を得た。事後調査の結果、参加した母親は、すでにきょうだいの心身・行動に課題を感じて参加し、母親同士の課題の共有ど情報交換、母子の交流のきっかけ、障害児について話すきっかけを得たことを効果として高く評価したことを明らかにした。2)中高校生を対象としたワークショップを2回実施し、6名の参加者を得た。学童期に申請者が試行したワークショップに参加経験のある中高校生からの募集は極めて少なかった。母親がらは、学童期のワークショップにおいて課題について話し合う体制ができていること、きょうだいの生活がクラブ活動などで忙しいことが不参加の理由として挙げられた。しかし、参加者から大人のきょうだいのゲストへの質間は活発に行われ、潜在的な課題はあることが明かになった。3)死別プログラムの情報収集は、視察日程の調整ができなかったために実施しなかった。代わりに、進行性神経難病ALS患者の子どもに対して英国、カナダで作成されたパンフレソトを翻訳し、ワークショップの計画をたてる資料とした。4)ワークショップ実施システムについては、親の会が主催する活動での実施モデルとして自閉症児のサマーキャンプにおけるきょうだい活動を学生ボランティアにより企画・運営する試行の2年目を実施した。事後調査により、きょうだいからは自閉症児と共通の活動がもっとも評価添高く、きょうだいだけでなく家族全員を対象とした支援活動の必要性も示唆された。目的:1)平成19年度に実施した未就学期きょうだい、中高校生きょうだいを対象としたワークショップの調査結果を解析し、効果と課題を明らかにする。2)平成19年度に実施した未就学期きょうだい、中高校生きょうだいを対象としたワークショップの調査結果を解析し、効果と課題を明らかにする。3)ワークショップの地域への普及形態を探る目的で、親の会(3ヵ所)・保健所・学生組織における実施形態の開発に関わり、効果を評価する。成果:1)未就学期きょうだいと母親を対象にしたグループワーク参加者を対象にした調査の結果、課題にきづいた母親が参加し、母親同士の交流に意義があること、3回目には障害児に対きょうだいの気持ちを話す活動もできること、参加したことで母親にきょうだいへの配慮を増やす行動や意識の変化が現れたこと、きょうだいの意識にも変化があったことが明らかになった。これのらの結果を、学会及び厚生労働書の広報誌で発した。2)中・高校生きょうだいを象にしたグループワーク参加者の自己概念と障害児に対する意識のを、小学生の時と比較した結果、全体的にすべての項目で得点が上昇していることが明らかになのった。グループワークに参加しなかった子どもの母親6名に聞き取りを行った結果では、思春期のに危惧された心理的な問題はきょうだいには起こっておらずに、それぞれに趣味などの活動の場を見いだしていることが明らかになった。3)すでに研究者の支援により、きょうだい支援活動を始めている親の会2組織は活動を独自の方法で継続していた。活動が4年目になる親の会では、主にたん未就学期きょうだいと母親を対象にしたグループワークに参加した母親の主催する親の会および保健所において、「きょうだい支援」に関する講演会を実施し、地域でグループワークの実践を普及する準備とした。保健所主催の活動は困難であったが、療育活動との連携がとれる見込みが出た。学生による実施の一形態として、医療福祉系の専門学校学生による実習としてグループワークを実施のする試行を行い、子どもと学生の双方から評価を得た。討論を行わずにレクリエーションのみを提供し、きょうだい同士の交流の場としては十分に機能したことが子どもの回答から明らかになった。一方、「人間発達学」の実習としては4歳から15の年齢による身体・運動・言語能力の差を学生は体験したが、さらに具体的な解説が事前・事後に必要であることが明らかになった。4)グループワークの普及に関して、これまでのグループワークの実践に関する記載を「厚生労働」誌に5回連載で記載した。平成21年度には、実施組織として有力な組織に原稿を配付し実施の可能性を探る計画である。。目的:障害や慢性疾患など特殊なニーズのある子どもの同胞に対する支援プログラムを地域で普及するモデルを試行し、その効果を評価すること。成果:1)親の会が主催するきょうだい支援プログラム開発と運営を支援し、対象を未就学きょうだいと母親とし、研究者がファシリテーターとグループワーク補助を行うことで実現を可能にした。学生ボランティアによる託児を平行することで参加を促進した。

2)保健所が主催するきょうだい支援プログラム開発と運営を支援し、対象を未就学児と母親とし、ファシリテーター派遣とグループワーク補助を行うことで実現を可能にした。療育施設での託児を利用し参加を促進した。3)1)と2)の参加者による評価を比較した結果、全体の評価に差はなかったが、ファシリテーターに経験が豊かであればプログラムの完結性が高いこと(2の場合)、プログラム前後のミクシイによる親の交流の満足度が高かったこと(1の場合)が明らかになった。4)難病を説明する啓発人形劇を学童期までのきょうだいに見せた評価を調査した結果、疾患の理解を確認し、親子で話すきっかけとして有効であることが明らかになった。
大局的3次元磁気流体数値実験に基づく降着円盤理論の再構築

白鳥座X-1のようなブラックホール候補天体では、光学的に厚い標準降着円盤モデルで説明できるソフトステートと光学的に薄いADAFモデルで説明できるハードステート等の状態が観測されている。ハードステートの特徴の一つとしてX線強度の激しい時間変動がある。このX線強度変動はフラクタル的な分布を示す部分と、X線ショットと呼ばれるピーク部分で構成されていることが知られている。このようなブラックホール候補天体に特徴的なX線の振る舞いを説明する目的で、円盤全体を含み鉛直方向重力も考慮した大局的な3次元散逸的磁気流体(MHD)数値実験を行った。初期条件として、弱い方位角方向磁場に貫かれた回転平衡トーラスを考える。中心ブラックホールの重力として擬ニュートンポテンシャルを採用することで一般相対論的効果を取り入れている。トーラスは半径50r_g(r_gはシュバルツシルト半径)で圧力最大となるような一定の角運動量を持ち、2r_gに吸い込みの境界条件を採用して数値実験を行った。この結果、円盤内に発達した磁気回転不安定性による角運動量輸送のために、中心天体への質量降着が効率的に生じた。この時質量降着は定常に起きるのではなく、間欠的に生じること、質量降着は渦状に生じることがわかった。中心近傍への質量降着によって、ソフトX線が急激に増光する。ガスと磁場は凍結しているため、渦状の密度分布に沿って双対称渦状磁場(BSS)が卓越し、渦状密度腕内には強い電流シートが形成される。密度の塊が中心ブラックホールに吸収されると、ソフトX線は急激に減光する。電流シート内の密度が下がると磁気リコネクションが発生し、磁気エネルギーを熱として解放するため、X線強度は突然増加し、指数関数的に減光する。この一連の過程で観測されるX線ショットを説明することができる。これらの結果をまとめてApJ誌に発表した(町田、松元2003)。更に、質量降着率のパワースペクトル密度(PSD)を計算してみると、低振動側ではPSDはf^<1.5>に比例し、観測を再現することがわかった。
ｉｎ　ｖｉｖｏイメージングを目指したｔｕｒｎ－ｏｎ型生理活性分子センサーの開発

本研究では、ATPやグルタミン酸などの生理活性分子や細胞表層癌マーカーなどを特異的に認識し、検出・解析する手法の開発を目的としている。これら生理活性分子の急激な濃度変化や糖鎖構造の変化は癌や神経変性などをはじめとする疾患との関連性が深いことが報告されている。よって、これら生体分子を解析できる手法の開発は、病気メカニズムの解明や診断医療に極めて有用であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ATPやグルタミン酸などの生理活性分子や細胞表層糖鎖を特異的に認識し、検出・解析する手法の開発を目的としている。これら生理活性分子の急激な濃度変化や細胞表層における糖鎖構造の変化は、癌や神経変性などをはじめとする疾患との関連性が深いことが報告されている。本年度は、細胞表層糖蛋白質を標的として、その検出・解析法を開発した。具体的には、糖結合タンパク質であるレクチンにアシル転移触媒である4,4-dimethylaminopyridine(DMAP)を修飾し、レクチンの糖認識駆動による糖蛋白質のアシル化(ラベル化)法を開発した。レクチンとして、ラクトース・ガラクトース選択レクチンであるcongerin II(congII)を選択し、DMAP連結型を作製した、適当なアシルドナー存在下で目的糖鎖を提示している糖蛋白質を試験管内及び生きた動物細胞表層でラベル化した。また、このようにラベル化した糖蛋白質を2次元電気泳動及びMS分析により解析し、同定を行った。さらに、本手法を用いて、神経モデル細胞の分化過程における細胞表層糖蛋白質のダイナミックな変化の観察にも成功している。現在は標的を糖蛋白質から癌マーカー蛋白質などに変更し、研究を進めている。本年度は、細胞表層糖蛋白質及び癌マーカー蛋白質を標的として、その検出・解析法を開発した。糖結合タンパク質であるレクチンや癌マーカー蛋白質に対する抗体にアシル転移触媒である4,4-dimethylaminopyridine (DMAP)を修飾し、レクチンー糖認識駆動若しくは抗原一抗体認識駆動による糖蛋白質及び癌マーカー蛋白質の選択的ラベル化法を開発した。具体的にはレクチン(WGAやCongerin II)や抗体(scFv HerceptinやAffibody)にDMAP触媒を連結させ、適切なアシルドナー存在下で標的となる抗原を提示している膜蛋白質を生きた動物細胞表層でラベル化した。このようにラベル化した膜蛋白質を2次元電気泳動及びMS解析により同定した。さらに、本手法を用いて、ラベル化した膜蛋白質のダイナミックな挙動観察や分解速度解析にも成功した。また、ラベル化した膜蛋白質のラベル化アミノ酸残基を同定し、蛋白質-蛋白質相互作用における相互作用部位の同定も行った。現在はこれらの結果をまとめて論文作成中である。当初の予定では、1年目で分子設計の最適化まで行う予定であったが、予想以上に実験がスムーズに進み、試験管内及び細胞系での評価も行うことが出来た。これらの結果をまとめて近日中に論文投稿予定である。DMAP連結型レクチン系がうまくいったので、抗体などの他の蛋白質へ展開出来た。現在のアプローチが比較的容易に他の標的にも応用可能である点から、今後は標的を変更し、研究を進める予定である。今後は、抗体を用いて様々な標的蛋白質を高選択的にラベル化し、生きた細胞内での挙動観察などへの応用展開を目指す。
サーンキヤ二元論思想における認識論と解脱論の融合―『論理の灯火』解読を踏まえて

本年度は、イーシュヴァラクリシュナ(4-5c)著『サーンキヤ頒』(Samkhyakarika,SK)に対する注釈書『論理の灯火』(Yuktidipika,YD)(ca.680-720)における認識論解明の総仕上げとして、正しい認識手段(pramana)の一つ<信頼できることば>(aptavacana)に焦点を当てた。この<信頼できることば>はSK第5偈にて"aptasruti"と換言されるが、YDはその"aptasruti"に対して三種の複合語解釈を示す。第一は、人為でないヴェーダを<信頼できることば>に含める解釈、第二は、ヴェーダ以外の人間の手に成る聖典や教養文化人(sista)など世間的な人物の言明を含める解釈、第三は、一語残留規則(ekasesa)を用いて上記二解釈を折衷する解釈をとっていた。SK第2偈で示されるように、サーンキヤはバラモン正統哲学の一派としては例外的にヴェーダ供儀に対して懐疑的な姿勢を示しているが,YDはそのような純粋な意味では正統派とは呼びがたいサーンキヤの伝統から踵を返し、<信頼できることば>に対してSKが与える定義的特質はヴェーダも含意しうることを理論的に示すことによって他の正統哲学諸派との折り合いをつけようとしたことが、この複合語解釈から窺知される。その姿勢を裏付けるためにも、YDがaptaをいかに位置づけているのかを検討した。この問題はヴェーダの非人為性,すなわちaptaは「信頼できる」という形容詞として解釈すべきか、「信頼できる人」として解釈すべきか、という議論とも密接に関連する。形容詞の場合には上記第一解釈、「人」の場合には上記第二解釈に相当する。YDにおけるaptaおよびaptavacanaの位置づけをすべて検討した結果、YDにおける本来的なaptaの用法としては、「信頼できる人」、とりわけ世間的に信頼できる人物を念頭におき、日常生活を営む上での試金石ともいうべき位置づけを与えていたものと結論づけた。本研究のこの成果は、仏教思想学会(於東洋大学)、日本印度学仏教学会(於龍谷大学)、インド思想史学会(於京都大学)にて口頭発表し、論文としても発表した。本年度は、『サーンキヤ頒』(Samkhyakarika, SK)に対する注釈書『論理の灯火』(Yuktidipika, YD)における認識論を解明する一過程として知覚の問題に焦点を当て、現在散逸したサーンキヤ文献『六十科論』(Sastitantra, ST)や姉妹学派であるヨーガ学派の文献『ヨーガ経注解』(Yogasutrabhasya, YSBh)における知覚論との比較を通じてYDにおける知覚論の特質を浮き彫りにした。YDは、思考器官(manas)による精神性の付与や感覚器官による外界対象への変容、認識手段としての統覚(buddhi)と認識結果としての精神原理(purusa)の区分など他のサーンキヤ文献には見られない特徴的な知覚論を展開しており、その点においてYDはYSBhやSTと共通している点が明らかになった。特に、STは近年発見されたばかりのサンスクリット写本を用いた『認識手段集成細疏』(Pramanasamuccayatika)の校訂テキストに見られる断片を使用したため、サンスクリットテキストを中心としたSTの研究は国内外においても初めてであり意義深いものとなった。STは知覚に関してSKと見解を異にしているにもかかわらずYDとの共通点が見られるという点は非常に重要であり、これら三者の解読を通じて、YDの知覚論およびその特異性、そして三者を結ぶ思想史的連絡がよりいっそう明確になり、その成果は2本の論文に発表することができた。当初はこの正しい認識に加えて誤知の問題に関しても研究を進める予定であったが、この知覚論の研究はサーンキヤ思想史におけるYDの位置づけを知る上でも重要な一基盤となりうると考えられる。また、研究交流として14th World Sanskrit Conferenceに参加し、国内外の研究者の発表を通じて様々な知見を広げることができた。本年度は、イーシュヴァラクリシュナ(4-5c)著『サーンキヤ頌』(Samkhyakarika,SK)に対する注釈書『論理の灯火』(Yuktidipika,YD)(ca.680-720)における認識論解明の一端として、SK第5偈の知覚定義に対する解釈に焦点を当てた。その解明に対する方法論としては、同じくSKに対する注釈書でYDより後代のヴァーチャスパティミシュラ(10世紀)著『サーンキヤ[二十五]原理の月光』(Samkhyatattvakaumudi,STK)における知覚定義の解釈をYDの記述と比較することで,YDの知覚論の特質を浮き彫りにした。その結果、YDとSTKいずれもSKの知覚定義に対してテキスト面も含めてほぼ同様の語義解釈を示しているのみならず、STKはYDにおける解釈上の不備を是正し、より合理的な解釈を施している。この両文献の見解が、現存する他のSK注釈書に見られないことを考慮に入れれば、少なくとも知覚論に関してSTKはYDを知った上で、それを批判的に継承発展したことが推測される。この成果を論文にしてまとめたが、STKとYDの共通点は如上の知覚定義解釈だけではなく、認識手段(pramana)・認識結果(pramanaphala)論や「映像説」と呼ばれる一種の誤知論においてもその共通性は窺い知れる。この事実はYD解読にはSTKの解読も不可欠であることも示しているので、この成果はサーンキヤ思想史におけるYDの位置づけを知る上でも重要な一基盤となりうると考えられる。

また、二元論的世界観を奉じるサーンキヤ学派では一般に両元の識別知を獲得することで解脱が得られるとされているが、YDでは正しい認識手段による認識以外の思惟が解脱に資するとされており、その意味ではYDはサーンキヤ文献中でも一種特異な位置づけにあるといえよう。本年度は、イーシュヴァラクリシュナ(4-5c)著『サーンキヤ頒』(Samkhyakarika,SK)に対する注釈書『論理の灯火』(Yuktidipika,YD)(ca.680-720)における認識論解明の総仕上げとして、正しい認識手段(pramana)の一つ<信頼できることば>(aptavacana)に焦点を当てた。この<信頼できることば>はSK第5偈にて"aptasruti"と換言されるが、YDはその"aptasruti"に対して三種の複合語解釈を示す。第一は、人為でないヴェーダを<信頼できることば>に含める解釈、第二は、ヴェーダ以外の人間の手に成る聖典や教養文化人(sista)など世間的な人物の言明を含める解釈、第三は、一語残留規則(ekasesa)を用いて上記二解釈を折衷する解釈をとっていた。SK第2偈で示されるように、サーンキヤはバラモン正統哲学の一派としては例外的にヴェーダ供儀に対して懐疑的な姿勢を示しているが,YDはそのような純粋な意味では正統派とは呼びがたいサーンキヤの伝統から踵を返し、<信頼できることば>に対してSKが与える定義的特質はヴェーダも含意しうることを理論的に示すことによって他の正統哲学諸派との折り合いをつけようとしたことが、この複合語解釈から窺知される。その姿勢を裏付けるためにも、YDがaptaをいかに位置づけているのかを検討した。この問題はヴェーダの非人為性,すなわちaptaは「信頼できる」という形容詞として解釈すべきか、「信頼できる人」として解釈すべきか、という議論とも密接に関連する。形容詞の場合には上記第一解釈、「人」の場合には上記第二解釈に相当する。YDにおけるaptaおよびaptavacanaの位置づけをすべて検討した結果、YDにおける本来的なaptaの用法としては、「信頼できる人」、とりわけ世間的に信頼できる人物を念頭におき、日常生活を営む上での試金石ともいうべき位置づけを与えていたものと結論づけた。本研究のこの成果は、仏教思想学会(於東洋大学)、日本印度学仏教学会(於龍谷大学)、インド思想史学会(於京都大学)にて口頭発表し、論文としても発表した。
外国語学習方略使用状況診断法のマルチメディア化と方略使用訓練法の選定

学習方略診断法のマルチメディア化に関しては予定通りその作業を終え、これを所定の被験者に対して実施した。その結果、従来のpaper-pencil型の質問紙に比べ、妥当性、信頼性などは低下しないことが判明した。さらに、実施可能性においては優位であることも確認された。ただし幾つかの質問においてマルチメディア化したことによりかえって誤解を生みやすくなった可能性があり、この面の是正が必要となった。そこで必要な是正を加えたが、訂正版の信頼性、妥当性の検証は今年度中には終了せず、現在進行中となった。実施可能性に関しても、被験者やその指導員(教員)のコンピュータ・リテラシーが低い場合には、予期せぬ困難が生じる可能性があることが判明した。そこでこの問題を解決するため、マルチメディア型質問紙操作マニュアル(冊子)を作制し、これを提示した後に実施したところ、問題がかなり軽減した。方略使用訓練法確定に関しては、阪神大震災の影響で、その実験の実施時期がずれ込み、規模をやや縮小せざるを得なかった。しかしながら、一定の結果を得ることには成功した。これによると日本人向けの方略訓練法の方が被験者からの反応がよく、また、方略の定着度合いも高くなった。特に暗記方略、学習モニター方略においてその傾向が強く、「これらの方略が文化的影響を強く受けやすいものではないか」との仮説が実証された。実施期間が短いため、この結果に関しては再度実験を繰り返しデータを固める必要はあるが、この実験より「方略訓練法は、能力(外国語)・性別などのパラメターと同様、文化的差異というパラメターにも敏感でなければならない」との結論が導けた。研究成果の公表に関しては、すべての研究が終了したのが平成8年2月末であるため、平成8年度に行なわれる各種学会、研究会にて報告する予定である。また、一部成果に関しては研究誌に投稿中で現在審査がなされているため、今年度中に出版することは出来なかった。
制御性T細胞誘導による脳梗塞に対する神経再生治療法開発の基礎的研究

本研究では、炎症制御の中心的役割を持つ制御性T細胞を虚血脳内に誘導することで、脳梗塞後に惹起される強い炎症が制御され、神経保護作用並びに神経新生促進作用が得られることを確認した。本手法では、特に新生神経細胞の生存促進効果が強く認められ、脳梗塞に対する新たな神経再生治療法が確立できると考えられた。本研究では、炎症制御の中心的役割を持つ制御性T細胞を虚血脳内に誘導することで、脳梗塞後に惹起される強い炎症が制御され、神経保護作用並びに神経新生促進作用が得られるかどうかを明らかにすることである。具体的には、虚血前にあらかじめ虚血特異的蛋白(E-selectin)を経鼻的に少量反復投与し、E-selectin特異的制御性T細胞を産生させることができれば、虚血後に脳内に制御性T細胞が誘導されるのではないかという仮説の元、研究を行っている。平成21年度は、当初の研究計画通り以下の二つの点を明らかにした。1.E-selectin経鼻投与法により、脳虚血後の脳内に制御性T細胞が有意に多く誘導される虚血前にE-selectinを経鼻投与することにより、頚部リンパ節とともに、虚血脳内に多くの制御性T細胞が誘導されることをflow cytometry及び免疫染色により定量的に証明した。2.制御性T細胞を誘導することにより、梗塞巣周辺での新生神経細胞の生存が増加する制御性T細胞を誘導した虚血脳と誘導していない虚血脳に関して、Stereology法を用いて脳室下帯及び梗塞巣周辺の分裂細胞、分裂後神経細胞を定量化した。また、新生神経細胞のマーカーであるDoublecortin(Dcx)に対する抗体を用いてDcx蛋白の定量化を行った。結果として、制御性T細胞を誘導することにより、虚血脳のDcx蛋白量は増加し、また梗塞巣周辺の神経新生細胞数も増加することが明らかとなった。上記の結果は、制御性T細胞誘導が炎症性疾患だけでなく脳梗塞においても治療効果を発揮することを証明した初めての報告であり、次世代の脳梗塞治療の開発に結びつく重要な発見であると考えられる。本研究では、炎症制御の中心的役割を持つ制御性T細胞を虚血脳内に誘導することで、脳梗塞後に惹起される炎症が制御され、神経新生促進作用が得られるかどうかを脳梗塞モデル動物で明らかにすることである。平成21年度に、虚血特異的蛋白(E-selectin)を経鼻的に少量反復投与することにより、E-selectin特異的制御性T細胞が虚血脳内に誘導され、さらに新生神経細胞が増加することを確認した。引き続き、平成22年度は当初の計画通り以下の二つの点を明らかにすることができた。1.虚血脳におけるVascular Nicheの検討制御性T細胞が誘導された虚血脳内では炎症性サイトカインを発現した血管内皮細胞が有意に減少しており、さらに新生神経細胞はそれらの活性化した血管内皮細胞周辺では多くが細胞死にいたることを確認した。制御性T細胞誘導による新生神経細胞生存促進効果はvascular nicheを改善させることによって発現することが判明した。2.新生神経細胞の機能の解析細胞死を免れた新生神経細胞は、成熟した神経細胞のマーカーを発現し虚血巣周辺で生存していることを確認し、さらに制御性T細胞誘導脳ではそれらの新生細胞が有意に増加していた。これらの新生神経細胞が神経脱落症状改善効果を来しうることを神経学的評価法により明らかにすることができた。上記の結果は、制御性T細胞誘導が脳梗塞の神経新生及び後遺症に対する治療効果を発揮することを証明した初めての報告であり、次世代の脳梗塞治療に結びつく重要な発見であると考えられる。平成23年度は、日本神経学会総会の招待講演に選ばれ、今後の臨床試験が重要であると考えられた。
人工騒音が小型鯨類に及ぼす影響の評価と管理指針の構築

日本で最も沿岸性の強い小型鯨類種であるスナメリの伊勢湾・三河湾個体群に着目し、定点式および曳航式の受動的音響観測調査を実施した。スナメリの分布は船舶航路にまで及んでおり、騒音源よりも魚類の存在に依存して分布する可能性が高いことがわかった。特に定点式の結果から、フェリー航路にも高い密度で分布することが明らかになった。船舶への忌避行動から一定の「安全距離」を保って分布する可能性も示唆されている。2013年6月(春季)および8月(夏季)に各々9日間をかけて、伊勢湾(約1465km2)、三河湾(約533km2)および外洋域(約933km2)の各海域を均等にカバーするよう曳航式受動的音響観測調査を実施した。音響記録計二機を調査船後方75m, 100mで曳航した。同時に、調査船に搭載されている魚群探知機から本種の主要餌生物の一である魚類を検出した。また、船舶の航行、護岸化の程度、建設工事、掘削工事、マリンスポーツ等の人為的活動の分布位置についても記録をし、夏季調査においてはスナメリの目視観察調査をおこなった。さらにスナメリが検出された海域の水温および水深を調べ、ArcGIS(Esri社)を用いてスナメリ分布、魚類の分布とともに解析した。二回の調査で伊勢湾691km、三河湾358km、外洋域341kmを調査し、スナメリを各々82頭、193頭、0頭の計276頭検出した(6月139頭、8月137頭)。いずれの調査時も三河湾の湾口部で密度が高く、三河湾の湾奥および伊勢湾中央部では生息密度が低かった。分布水深は040mであり、うち10-20mが69%を占めた。6月において、中層魚、底層魚およびシラスは、外洋域を含む調査域のほぼ全域で確認され、調査水域に対して検出水域は50%以上の割合を占めた。2013年8月に片名漁港周辺海域で音響記録計A-tag二機を用いて定点観測を実施し、人工騒音源の受信音圧を計測し、音源までの距離を推定した。同時距離計を用いて音源までの距離を計測し、推定距離のキャリブレーションを実施した。さらに、2013年10月4日より音響観測定点を二点設置した。一つは日間賀島北東の比較的静かな定点であり、もう一つは日間賀島南西でフェリー航路に近く、騒音レベルが高いと考えられる定点である。本研究は、音に大きく依存して生活する小型鯨類の生態解明と水中人工騒音公害の影響評価を同時に行い、人間活動と共栄する保全管理策の指針を構築することを目的としている。本目的達成のため、日本で最も沿岸性の強い小型鯨類種であるスナメリの伊勢湾・三河湾個体群に着目し、研究を行なった。2014年度は、申請者らが考案した音響個体数推定法を用いて、2014年6月(春季)および8月(夏季)に伊勢湾(約1465km2)、三河湾(約533km2)および外洋域(約933km2)の各海域を均等にカバーするように調査を実施した。音響記録計二機を調査船後方75m, 100mで曳航し、同時に調査船に搭載されている魚群探知機から本種の主要餌生物の一である魚類を検出した。また、船舶の航行、護岸化の程度、建設工事、掘削工事、マリンスポーツ等の人為的活動の分布位置についても記録を行なった。また、2014年9月より2015年3月まで音響観測定点を二点設置した。一つは三河湾湾口にある日間賀島の北東で比較的静かな定点であり、もう一つは日間賀島の南西でフェリー航路に近く、騒音レベルが高いと考えられる定点である。現在、船舶騒音の影響について解析中であり、今後さらに解析を進め、個体群の分布に基づいて、騒音を発生する特定の人間活動に対して適切な空間的、時間的規制などを論文にまとめ発表する予定である。動物行動学計画の約80%を実施できた。解析項目が多いため、記録を行った船舶の航行、護岸化の程度、建設工事、掘削工事、マリンスポーツ等の人為的活動の分布位置とスナメリ分布位置の比較が実施できていない。今後早急に解析を進める方針である。当初、夏季(9月予定)および冬季(2月予定)に調査を実施する予定であったが、冬季は海況が悪く調査の実施が不確かなため春季と夏季に調査を実施した。今年度も伊勢湾、三河湾、外洋域の全域を対象とした曳航式受動的音響観測調査を実施し、スナメリ鳴音と人工騒音の録音をおこなう。外洋域は対象面積が大きいため、別途追加で曳航式受動的音響観測調査を実施する。平成25年度に実施した調査結果とあわせ、スナメリ分布の季節性、経年変化を精査する。

複数の音響記録計に記録される同一の音波を用いて、調査船からスナメリまでの距離を推定し、検出確率を算出する。さらに、対象水域面積、調査面積、検出個体数、検出確率から水域毎の生息密度、全個体数(地域個体群の資源量)を算出に試みる。さらに、秋季(10月頃)より日間賀島北東および南西で定点式受動的音響観測調査を実施し、人工騒音の大小とスナメリの海域利用を比較する。ArcGIS(ERSI社製)を用いてスナメリ、人工騒音、全ての環境パラメータを組み込んで可視化する。モデリングをおこない、分布の規定要因を解明するとともに人工騒音の潜在的影響を評価する。各騒音が影響を及ぼしうる範囲を算出し、スナメリと人間活動の安全距離を推定する。水域ごと、季節ごとに、どの人間活動がどの程度影響を与えているかをまとめる。漁業や工事の規制が必要か否か、スナメリウォッチングが実施可能かどうか等、個体群の絶滅危険度に応じて検討し、保全管理の指針を提言する。
がん免疫チェックポイント阻害剤の新しいバイオマーカー

免疫チェックポイント阻害剤は、癌治療において有望な治療法であり、多くの癌腫に適応が拡大されつつある。しかしながら、免疫チェックポイント阻害剤の効果は患者の一部に限られており、その有効性を事前に予測する事は現時点では極めて難しい。本研究では免疫チェックポイント阻害剤の効果を予測するため、癌組織における遺伝子解析をおこなう。特に免疫関連遺伝子の発現レベルを知る事は治療効果予測上で有望と考えられる。
日中幼学書の比較文化的研究

本研究においては、日中両国において、文学・思想・芸術・民俗など幅広い文化面に大きな影響を及ぼしたと考えられる幼学書『孝子伝』を主たる研究対象として取り上げた。『孝子伝』は中国古代の孝子たちの説話を集めたテキストで、そこには「孝」の思想を縦糸にして、親子、兄弟、夫婦、君臣など、様々な人間関係が織りなすドラマが描かれており、既に奈良時代までには日本にもたらされていた。本研究では、この「孝子伝」について、初めての本格的な研究を実施し、奇跡的に日本に残存している二種の「孝子伝」テキスト(陽明文庫本、船橋本<京都大学附属図書館蔵>)の翻刻、本文校勘、注解を研究分担者、研究協力者と共同で進めると共に、日中両国の数多くの「孝子伝」に関連する文献資料の蒐集やテキスト整備を行い、その成果を踏まえて、幼学としての「孝子伝」の、成立・展開から受容にわたる日中における文化史的意義を多方面から学際的に分析、解明した。また中国や米国に伝存する図像資料の蒐集を行い、平成13年度8月に中国寧夏ウイグル自治区固原県の固原博物館において、北魏期の墓に収められた漆棺の孝子伝画像の調査を行い、また、平成13年度12月と平成14年度8月に二度にわたり、アメリカのミネアポリス美術館、カンサスシティー・ネルソン・アトキンズ美術館、ボストン美術館、ハーバード大学ハーバード・イェンチン図書館等に調査旅行を実施し、各美術館所蔵の北魏期の孝子伝画像石の調査、並びに写真撮影等を行い、従来の日本・中国・欧米のこれらの図像資料に関する研究の誤りを大幅に修正することができた。これらの成果を踏まえ平成13年度から14年度にかけて、以下に掲げる著書2点、論文5点を公刊した。特に『孝子伝の研究』『孝子伝注解』の両書は、今後『孝子伝』が日中両国の文化研究に活用されて行くに際しての基本的文献として大きな意義を持つものと考える。日中幼学書の一、孝子伝を主テーマとし、年来手掛けてきた孝子伝をめぐる諸論考と併せ、『孝子伝の研究』として2001年9月に刊行することが出来た。『孝子伝の研究』は、I II III部から成るが、本書の柱となるI部一章「孝子伝の研究」、二章「二十四孝の研究」の二つが、平成十三年度における主な実績である(共に書き下ろし)。以下、その二つの内容のあらましを報告する。まず一章「孝子伝の研究」は、古く中国で成立しながら、後に全て散逸した所謂古孝子伝(逸文)について、その概要と実態を報告し、次いで我が国に伝存する二種の孝子伝、即ち、陽明本、船橋本孝子伝について、その書誌、内容紹介より始めて、古孝子伝との対比による両孝子伝の特徴、文学史的価値を闡明しようとした。さらに敦煌本孝子伝を取り上げ、それが1957年刊行の「敦煌変文集』編者による、二系統五種類の相異なる文書を組み合わせて作られた、人為的な書物であることを確認し、孝子伝としての扱い方を論じた。また、二章「二十四孝の研究」においては、文学史的に二十四孝を孝子伝の末裔と位置付け、孝子伝から派生した二十四孝が、三系統から成る複雑な実態を有することを明らかにした。さらにII部「孝子伝図の研究」は、後漢以来の孝子伝図を始めて集成、テキストとしての孝子伝との対照を可能にするための基礎を築くことを目指した。論文「孝子伝図の研究-宋・遼・金を中心とする-」は、上記II部二章三節の礎稿となったもので、「王莽覚書-変文と軍記-」は、孝子伝以外の幼学と我が国の軍記物語との関連を扱ったものである。孝子伝についての研究は、例えば2002年3月9日付日本経済新聞の朝刊文化欄が「現代に蘇る孝子伝日米中で共同研究の動き一」と題する記事に取り上げ、注目する所ともなった。なお、研究分担者三木雅博を含む、幼学の会による『孝子伝注解』の平成十四年度刊行の準備が進行中である。

また中国や米国に伝存する図像資料の蒐集を行い、平成13年度8月に中国寧夏ウイグル自治区固原県の固原博物館において、北魏期の墓に収められた漆棺の孝子伝画像の調査を行い、また、平成13年度12月と平成14年度8月に二度にわたり、アメリカのミネアポリス美術館、カンサスシティー・ネルソン・アトキンズ美術館、ボストン美術館、ハーバード大学ハーバード・イェンチン図書館等に調査旅行を実施し、各美術館所蔵の北魏期の孝子伝画像石の調査、並びに写真撮影等を行い、従来の日本・中国・欧米のこれらの図像資料に関する研究の誤りを大幅に修正することができた。これらの成果を踏まえ平成13年度から14年度にかけて、以下に掲げる著書2点、論文5点を公刊した。特に『孝子伝の研究』『孝子伝注解』の両書は、今後『孝子伝』が日中両国の文化研究に活用されて行くに際しての基本的文献として大きな意義を持つものと考える。
カシノナガキクイムシの穿孔を阻害する天然化合物の探索

14年度の研究において、カシノナガキクイムシ(以下、カシナガ)が穿孔することによって辺材部に形成される壊死変色部では、ガロ酸とエラグ酸の含有率が増加していることが明らかにされた。辺材部にこれらタンニン酸の水溶液をしみ込ませたバイオアッセイの結果、ガロ酸単独では辺材部の含有率(材湿重%、以下同じ)の約40倍にならないと、穿孔を完全に阻害することができなかった。それに対して、エラグ酸の場合、辺材部の半分の含有率で完全に穿孔を阻止することができた。これらの結果は、前年の穿孔によって形成された壊死変色部をカシナガ成虫が避けるのは、エラグ酸が至近要因であることを示唆している。しかし、実用化試験を考えた場合、エラグ酸は水に対する可溶性が低いという難点が残された。また、樹皮に塗布した場合には、忌避効果は認められなかった。樹皮に塗布した場合、タンニン酸が結晶として析出してしまうことが、穿孔を阻害することのできない原因と考え、現在も溶剤等を検討している。エラグ酸、ガリック酸を異なる濃度に調整して添加した培地上において、病原菌Raffaelea quercivora(8菌株)、カシノナガキクイムシの菌のうから分離された酵母(8菌株)の菌糸伸長量を比較した。その結果、いずれの菌株も、有意な成長阻害は認められなかった。これらの結果は、カシナガがこれらのタンニン酸を忌避する究極要因は、餌としているアンブロシア菌類が育たないためではないことを示している。日本海側の地域を中心に発生しているナラ枯れは、カシノナガキクイムシ(以下、カシナガ)の共生菌Raffaelea quercivoraによって引き起こされる。カシナガが穿孔した被害木の辺材部には、坑道伸長にともなって変色域が形成される。しかし、2年目に穿孔したカシナガは、この変色域を避けて坑道を構築する。具体的には、変色域の手前で坑道が停止したり、あるいは、変色域の手前で坑道がほぼ直角に折れ曲がる。変色の形成は、材内に侵入したR. quercivoraのタンナーゼの働きによって、材中に存在するエラジタンニンやガロタンニンが加水分解され、生成されたタンニン酸を無毒化するラッカーゼの酸化過程で黄色の物質が蓄積することによって引き起こされることが示唆された。HPLCでタンニン類の定量分析を行った結果,健全な辺材部に比べると、変色部ではガロ酸(約0.001%材湿重量)が新たに生成され、エラグ酸(約0.050%材湿重量)の濃度も高くなっていた。そこで、これら2つのタンニン酸が、R. quercivorqの菌糸成長とカシナガの坑道構築行動に及ぼす影響を調べた。培地上でのR. quercivoraの菌糸成長に対しては、エラグ酸、ガロ酸とも影響は認められなかった。しかし、ガロ酸にはカシナガ成虫の忌避反応が認められた。すなわち、一定濃度以上のガロ酸水溶液を辺材部にしみ込ませると、しみ込ませた部分を避けて坑道を曲げて構築する、あるいは坑道構築自体を停止するなど、野外でカシナガが変色部を避けるのとまったく同じ現象を再現することができた。したがって、ガロ酸は、カシナガが変色域を避けて坑道を構築する直接的な要因の一つであると考えられた。
樹木年輪の複数同位体分析による、過去２万年間の太陽磁場と気候変動に関する研究

高精度の気候変動予測のためには、太陽活動変動と気候の関係の理解が重要であり、その詳細の理解には太陽活動の高時間分解能データと古気候記録との比較が有用である。最終氷期最盛期(約1900022000年前)と呼ばれる時代は、最近1000年間と比べ氷床量・海水準が大きく異なり、また乾燥したことが古気候記録から知られている。このような過去1000年間の地球環境と大きく異なっていた時代においても、太陽活動と気候の関係の議論を進めることで、太陽活動変動が気候に与える影響にさらなる制約を加えることを目的とする。樹木年輪中の放射性炭素濃度は過去の太陽活動を、酸素同位体比は過去の乾湿環境を復元できることから、申請者はそれぞれの単年復元データを直接比較する手法を用いて、太陽活動変動と気候の関係を議論している。本研究では、前述した目的を達成するために、本手法を静岡県:富士宮の埋没林(約18500年前の樹齢約400年)試料に応用した。まず、東京大学大気海洋研究所にて化学処理により年輪試料からセルロースの抽出を行った。その後、東京工業大学の共同研究者とともに立ち上げた熱分解型元素分析/同位体比質量分析計を用いて、樹木年輪セルロースの酸素同位体比の測定を行った。これまでの測定により、約150年間の酸素同位体比データが得られた。本研究成果から、最終氷期最盛期時の中部日本の乾湿環境の経年変動が世界で初めて明らかになってきており、今後過去の太陽活動の指標である放射性炭素濃度データとの比較を行っていく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。高精度の気候変動の将来予測には、太陽活動と気候変動の関係を明らかにすることが必須であり、その詳細の理解には、太陽活動の高時間分解能データと古気候記録との比較が必要である。これまでの申請者らの研究により、小氷期に起こったマウンダー極小期(A.D.1645-1715)と呼ばれる太陽活動極小期に、太陽磁場の周期長に同期する気候変動が中部日本と北日本で起こっていたことが明らかになった。特異な太陽活動時期はマウンダー極小期以外にもダルトン極小期(A.D,1790-1820)などが報告されており、他の特異な太陽活動時期についても研究を進めることで、太陽磁場活動と気候変動との関係に関するメカニズムの解明を目的とする。樹木年輪の放射性炭素濃度は過去の太陽磁場を、樹木年輪セルロースの酸素同位体比は古気候を復元できることから、申請者はそれぞれの単年復元データを直接比較することで、太陽磁場と気候変動の関係を明らかにするという手法を用いている。本研究では、前述した目的を達成するために、本手法を台湾:阿里山の紅ヒノキ試料(A.D.870-1900)と三重県伊勢神宮のスギ試料(A.D.1517-1959)に応用した。まず、2012年1月に東京工業大学に導入された熱分解型元素分析/同位体比質量分析計の立ち上げを行い、その後、化学処理により抽出された樹木年輪セルロース中の酸素同位体比を測定した。これまでの測定により、阿里山ではADI600-1900の約300年、伊勢神宮ではAD1600-1959の約360年の樹木年輪セルロースの酸素同位体比データが得られた。本研究の成果から、中部日本ではダルトン極小期を含むA.D.1770-1860の期間が過去400年間で相対的に最も湿潤であったこと、台湾でもダルトン極小期の時期に相対的に湿潤であったことなどが明らかになってきている。高精度の気候変動の将来予測には、太陽活動と気候変動の関係を明らかにすること、そしてその詳細の理解には、太陽活動の高時間分解能データと古気候記録との比較が必要不可欠である。所属研究室ではこれまで、マウンダー極小期(A.D.1645-1715)と呼ばれる太陽活動極小期に、太陽磁場の周期長に同期する気候変動が中部日本とで起こっていたことなどを明らかにした。ここで、特異な太陽活動時期はマウンダー極小期だけでなく、ダルトン極小期(A.D.1790-1820)などの存在も知られている。本研究では、これらの特異な太陽活動時期についても研究を進めることで、太陽活動と気候変動との関係に制約を加えることを目的とする。樹木年輪の放射性炭素濃度は過去の太陽活動を、樹木年輪セルロースの酸素同位体比は古気候を復元できることから、申請者はそれぞれの単年復元データを直接比較することで、太陽活動と気候変動の関係を明らかにするという手法を用いている。本研究では、前述した目的を達成するために、本手法を台湾:阿里山の紅ヒノキ試料(A.D.870-1900)、三重県伊勢神宮のスギ試料(A.D.1517-1959)、奈良県室生寺のスギ試料(A.D.1607-1998)、そして宮城県鹿島神社のスギ試料(A.D.1682-2010)に応用した。

これまでの測定により、新たに奈良県室生寺では1612-1924年までの約300年間の酸素同位体比データが得られた。本研究成果から、中部日本の乾湿環境の長期変動が太陽活動変動によって変動している可能性が高いことなどが明らかになってきている。高精度の気候変動予測のためには、太陽活動変動と気候の関係の理解が重要であり、その詳細の理解には太陽活動の高時間分解能データと古気候記録との比較が有用である。最終氷期最盛期(約1900022000年前)と呼ばれる時代は、最近1000年間と比べ氷床量・海水準が大きく異なり、また乾燥したことが古気候記録から知られている。このような過去1000年間の地球環境と大きく異なっていた時代においても、太陽活動と気候の関係の議論を進めることで、太陽活動変動が気候に与える影響にさらなる制約を加えることを目的とする。樹木年輪中の放射性炭素濃度は過去の太陽活動を、酸素同位体比は過去の乾湿環境を復元できることから、申請者はそれぞれの単年復元データを直接比較する手法を用いて、太陽活動変動と気候の関係を議論している。本研究では、前述した目的を達成するために、本手法を静岡県:富士宮の埋没林(約18500年前の樹齢約400年)試料に応用した。まず、東京大学大気海洋研究所にて化学処理により年輪試料からセルロースの抽出を行った。その後、東京工業大学の共同研究者とともに立ち上げた熱分解型元素分析/同位体比質量分析計を用いて、樹木年輪セルロースの酸素同位体比の測定を行った。これまでの測定により、約150年間の酸素同位体比データが得られた。本研究成果から、最終氷期最盛期時の中部日本の乾湿環境の経年変動が世界で初めて明らかになってきており、今後過去の太陽活動の指標である放射性炭素濃度データとの比較を行っていく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。熱分解型元素分析/同位体比質量分析計の立ち上げに想定以上に時間を要したため、国際誌に論文を投稿することができなかったものの、計800年近くの膨大な樹木年輪セルロース中の酸素同位体比データを得ることができたため。今年度中に複数論文の国際誌への投稿を目指していたが、結局論文を投稿することはできなかった。しかしながら、今回新たに得られた樹木年輪セルロースの酸素同位体比データおよびその解析結果は、これまでに報告のない傾向を示しており、本研究成果から太陽活動と気候変動の関係に制約を加えられる可能性が期待される。よって、おおむね順調に進展している。まず、これまでに得られた樹木年輪セルロース中の酸素同位体比データをもとに、その成果を国際誌に論文を投稿する。そして、引き続き樹木年輪の酸素同位体比を測定し、シュペーラー極小期(A.D.1416-1534)などさらに他の太陽活動極小期の太陽磁場活動と気候変動との関係に関する議論を行っていく。また、太陽磁場活動と気候変動のメカニズム解明のため、樹木年輪を用いた手法にとどまらず、気候モデルの研究を合わせて行っていくことで、どのような気候プロセスで太陽磁場変動が気候に影響を与え得るのか議論を行っていく予定である。まず、これまでの研究成果を早期に国際誌に論文を投稿する。そして、引き続き樹木年輪の酸素同位体比を測定し、過去1000年間と地球環境が大きく異なった時代(最終氷期最盛期:約19000-22000年前)においても、太陽活動変動が気候に与える影響を評価していく予定である。
ファジー決定過程における頑健性構造の理論と応用に関する研究

ファジー推移のマルコフ決定過程への導入は千葉大学計画数学グループ[蔵野正美、安田正實、中神潤一、吉田祐治(北九州市立大学)]の主要研究課題で1991年より始められている。本研究課題は、動的ファジーシステムの最適構造についてファジー演算から導出される数学構造の意味付けを深めることにより、最適停止問題・ゲーム理論等に応用できる具体例の作成を通じて、ファジー理論の本来の要請である頑健性構造の解明に研究を拡大することを目標とした。科研費の内示当初より、共同研究者である吉田祐治教授(北九州市立大学)と共同の本格的な科研費研究集会を千葉2回九州2回と交互に4年間に渡って毎年開催する運びとなった。13年度は北九州市立大学、14年度は千葉大学、15年度は千葉大学、最終年度の16年度は北九州市立大学で科研費研究集会「不確実性下での数理決定とその展望」を開催、18件の発表が好評のうちに行われた。最新の研究成果の発表に対する討論と貴重な情報の交換が得られ大変有意義であった。このような交流は境界領域としての学問を進めていく上でぜひ必要と考えている。本研究課題において、裏面に記載した研究成果を含む10編の査読付き論文を作成した。国際Proceedings及び報告論文は17編、国内外の研究発表は29件になった。以上の研究成果は、今後の研究の発展と共に、国際シンポジウム等で積極的に発表し、国際的に評価された学術専門誌に投稿しその評価を受ける予定である。最近ザデーが提唱しているパーセプション(認知)の概念をファジー集合の新しい解釈として、ファジー値をもつ最適停止問題に適用した論文を発表した。これに続く論文としてマルコフ決定過程に適用した論文を作成中である。またファジー選好順序を動的決定過程に取り入れて、人間的決定を考慮した人工知能等の定式化を試みている。次年度以降の研究目標の一つとしたい。また、最後になりましたが、計算機・図書関係の整備等への補助金の支給に感謝致します。ファジー推移のマルコフ決定過程への導入は千葉大学計画数学グループ[蔵野正美、安田正実、中神潤一、吉田祐治(現在は北九州大学)]の主要研究課題で1991年より始められ精力的に研究発表されてきた。本研究課題において、我々の研究グループは動的ファジーシステムの最適構造についてファジー演算から導出される数学構造の意味付けを深めることにより、最適停止問題・ゲーム理論等に応用できる具体例の作成を通じて、ファジー理論の本来の要請である頑健性構造の解明に研究を拡大継続することを目標としている。今回の科研費の内示にあたり、共同研究者の吉田祐治教授(北九州大学)との話し合いから、共同の本格的な科研費研究集会を千葉2回九州2回と交互に4年間に渡って毎年開催する運びとなった。初年度は北九州大学で、科研費研究集会「不確実性の下での数理的意思決定の研究」を開催、17件の発表が好評のうちに行われた。本研究課題において、裏面に記載した研究成果以外の関連する研究発表は、国際学会3件(弘前,大阪,マイアミ)、数学会2件(春,秋)、OR学会FDPシンポジウム2件、京都研究集会3件、科研費研究集会2件である。以上の研究成果は、次年度進展する研究と共に、国際シンポジウムで積極的に発表し国際的に評価された学術専門誌に投稿しその評価を受ける予定である。

本研究は数学以外に、情報系の工学部、経済学部・経営学部との交流研究を中心とした最新の研究成果の発表と討論が必要である。次年度の科研費研究集会の主催は千葉大学が担当することになるが、境界領域としての学問を進めていく上でぜひ必要と考えている。また、初年度にあたり、計算機関係の整備等への補助金の支給に感謝します。ファジー推移のマルコフ決定過程への導入は千葉大学計画数学グループ[蔵野正美、安田正實、中神潤一、吉田祐治(北九州市立大学)]の主要研究課題で1991年より始められている。本研究課題は、動的ファジーシステムの最適構造についてファジー演算から導出される数学構造の意味付けを深めることにより、最適停止問題・ゲーム理論等に応用できる具体例の作成を通じて、ファジー理論の本来の要請である頑健性構造の解明に研究を拡大することを目標とする。科研費の内示当初より、共同研究者である吉田祐治教授(北九州市立大学)と共同の本格的な科研費研究集会を千葉2回九州2回と交互に4年間に渡って毎年開催する運びとなった。初年度は北九州大学、14年度は10月18、19日千葉大学で科研費研究集会「不確実性の下での数理決定問題における理論と応用」を開催、19件の発表が好評のうちに行われた。本研究課題において、裏面に記載した研究成果以外の関連する研究発表は主なものとして、国際学会4件(ポーランド、ロシア、中国、フランス)、数学会2件(春,秋)、京都大学数理解析研究所研究集会3件である。以上の研究成果は、次年度進展する研究と共に、国際シンポジウムで積極的に発表し国際的に評価された学術専門誌に投稿しその評価を受ける予定である。次年度の科研費研究集会の主催は千葉大学が担当することに決まったが、境界領域としての学問を進めていく上でぜひ必要と考えている。ファジー集合の新しい解釈として、最近ザデーが提唱しているパーセプションの概念をファジー値をもつ確率的決定過程の典型例である最適停止問題に適用することを試みた。我々が従来行なってきたα-カットを用いる区間解析や凸解析と異なり、ファジー集合をグレード付き実数値として捕らえることが出来るので、最適性の考えが自然に導入でき、従来の最適化の手法が使え具体例の計算が容易となる。次年度の研究目標の一つとしたい。初年度は北九州市立大学、14年度は千葉大学、15年度は10月17、18日、千葉大学理学系総合研究棟で科研費研究集会「不確実性下での数理決定問題とその関連分野」を開催、19件の発表が好評のうちに行われた。
アルドラーゼをモデル系とするアイソザイムの組織特異的機能獲得の分子機構の研究

(1)脊椎動物アルドラーゼにはA型(筋型)、B型(肝型)、C型8脳型)の3種類のアイソザイムがあり、組織の機能に適した基質特異性を持つ。また、各アイソザイムは分子構造の中にアイソザイム固有の4つの特徴的な配列(IGS-1-4)を持つことから、これらの配列が組織特異性を決める領域として機能していることが予測される。これを実証するため、ヒトアルドラーゼA型、B型、C型の間でIGS領域を入れ替えたキメラ分子を作成し、IGSの変換によって酵素機能が変化するかどうかを調べた。その結果、組織特異的機能を示すために各アイソザイムの4つのIGSの内アミノ末端側の35番目から47番目までの13個のアミノ酸で構成されるIGS-1と311番目からカルボキシ末端363番目までの52個のアミノ酸からなるIGS-4が不可欠であることが確かめられた。(2)脊椎動物アルドラーゼの3種類のアイソザイムに見い出されたIGS領域は各アイソザイムの酵素機能に重要な役割を果たすばかりでなく、原始脊椎動物のアルドラーゼにもIGSに対応する領域が存在し酵素の分子進化に何らかの役割を担っていることが期待されるため、円口類の一つヤツメウナギの遺伝子ならびに酵素の解析を行った。この生物には2種類のアイソザイムが存在し、酵素学的性質が著しく異なることが確かめられた。さらにcDNAから明らかにされた酵素のアミノ酸配列からIGS-4に対応する領域が互いに異なっていることが確かめられた。これらの実験結果からヤツメウナギでは、IGS-4が酵素機能の決定に重要な役割を果たしていることが間接的に証明された。
生体肺微小循環観察法によるラット肺移植後急性血管障害の研究

体重400gのウィスターラットを用い、同種同系左片肺移植を行った。左前胸壁を切除した後、蛍光標識物質として分子量67000のFITC-Albuminを静注し、移植肺の微小循環を蛍光顕微鏡を通して観察した。肺動脈遮断解除直後からの再灌流像や再灌流後数時間経過しての微小循環形態の変化を観察することができた。再灌流直後では灌流良好域と不良域が斑状に出現し、良好域でも血流速度は低下していた。時間経過に従い、灌流良好域は拡大し、その部位の全微小血管領域では標識Albuminの血管外への浸出を認めた。一方、灌流不良域では標識物質の浸出は認めなかった。観察系の肺循環への影響を除去するため、左肺移植後、左右前胸壁を切除し、移植していない右肺の微小循環も同時に観察した。右肺では、灌流領域の不均等はなく正常の微小循環像が観察された。血流速度は右側の細動脈では約1000-1500um/secであったのに対し、左側ではその約30-50%に低下していた。肺動脈の鋳型モデルを作成したところ、肺動脈の吻合部狭窄はなかった。血流速度については、より正確に測定できる装置を現在考案中である。観察数時間経過した右肺では、標識物質の血管外への浸出は全体的に軽度であった。観察実験終了後、両肺の湿乾重量比を測定すると移植した左側が軽度高かったが、有意の差はなかった。以上の結果から片肺移植後急性期では、対側が正常肺の場合では血流がシフトして移植肺血流が低下していることが判った。肺動脈鋳型モデルの結果からこの現象は末梢灌流不全に起因していた。このため、湿乾重量比による肺損傷の評価では過小評価していることが示唆された。今後は、血流速度測定法の確立するとともに、移植肺機能を正当に評価するため、対側肺動脈遮断による移植肺微小循環を研究すること、さらに白血球や血小板の動態観察法を確立し、移植肺末梢灌流不全の原因を追求することを予定している。