hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PTCA後再狭窄における収縮性リモデリングメカニズムの分子病理学的研究

本研究の目的は、PTCA後ヒト冠動脈の新生内膜形成における平滑筋細胞、マクロファージ、および内皮細胞の動態と、それに関与する種々の血管作動性物質のリガンド-レセプター系、特に代表的な血管収縮物質であるアンジオテンシンIIとアンジオテンシンIIタイプ1レセプター系、同じくエンドセリンとエンドセリンAレセプター系、および血管拡張物質であるナトリウム利尿ペプチドとそのレセプタ一系(GC-A,GC-Bおよびクリアランスレセプター)のup-regulationの有無と遺伝子発現について、免疫細胞化学的方法、in situ hybridization、およびRT-PCR法を用いて分子病理学的に解析し、ヒトPTCA後再狭窄における収縮性リモデリングの分子病理学的機序を解明することである。我々は本研究において、ヒトPTCA後の新生内膜形成過程における平滑筋細胞の再分化機序では、ミオシン重鎖アイソフォームの発現変換が起こることを初めて明らかにした(Circulation,96:82-90,1997)。その他、PTCA後新生内膜におけるアンジオテンシン変換酵素の発現亢進(Circulation,96:3328-3337,1997.J.Hypertens.,15:1295-1302,1997)およびエンドセリン変換酵素とエンドセリンの発現亢進(Circulation,96:I-348,1997.)についても初めて明らかにした。さらに、ヒト冠動脈新生内膜におけるエンドセリンAレセプターの発現亢進についても報告した。(Circulation,98:I-734,1998)本研究の目的は、PTCA後ヒト冠動脈の新生内膜形成における平滑筋細胞、マクロファージ、および内皮細胞の動態と、それに関与する種々の血管作動性物質のリガンド-レセプター系、特に代表的な血管収縮物質であるアンジオテンシンIIとアンジオテンシンIIタイプ1レセプター系、同じくエンドセリンとエンドセリンAレセプター系、および血管拡張物質であるナトリウム利尿ペプチドとそのレセプタ一系(GC-A,GC-Bおよびクリアランスレセプター)のup-regulationの有無と遺伝子発現について、免疫細胞化学的方法、in situ hybridization、およびRT-PCR法を用いて分子病理学的に解析し、ヒトPTCA後再狭窄における収縮性リモデリングの分子病理学的機序を解明することである。(Circulation,98:I-734,1998)本研究の目的は、PTCA後ヒト冠動脈の新生内膜形成における平滑筋細胞、マクロファージ、および内皮細胞の動態と、それに関与する種々の血管作動性物質のリガンド-レセプター系、特に代表的な血管収縮物質であるアンジオテンシンIIとアンジオテンシンIIタイプ1レセプター系、同じくエンドセリンとエンドセリンAレセプター系、および血管拡張物質であるナトリウム利尿ペプチドとそのレセプター系(GC-A,GC-Bおよびクリアランスレセプター)のup-regulationの有無と遺伝子発現について、免疫細胞化学的方法、in situ hybridization、およびRT-PCR法を用いて分子病理学的に解析し、ヒトPTCA後再狭窄における収縮性リモデリングの分子病理学的機序を解明することである。本年度は、ヒトPTCA後剖検例の冠動脈凍結材料およびPTCA後再狭窄のアテレクトミ-材料を用いて検索し、新生内膜形成過程の平滑筋細胞の再分化機序ではミオシン重鎖アイソフォームの発現変換が起こることを初めて明らかにした(Circulation,96:82-90,1997)。その他、PTCA後新生内膜におけるアンジオテンシン変換酵素の発現亢進(Circulation,96:3328-3337,1997.J.Hypertens.,15:1295-1302,1997)およびエンドセリン変換酵素とエンドセリンの発現亢進(Circulation,96:I-348,1997)についても初めて明らかにした。本研究の目的は、PTCA後ヒト冠動脈の新生内膜形成における平滑筋細胞、マクロファージ、および内皮細胞の動態と、それに関与する種々の血管作動性物質のリガンドーレセプター系、特に代表的な血管収縮物質であるアンジオテンシンIIとアンジオテンシンIIタイプlレセプター系、同じくエンドセリンとエンドセリンAレセプター系、および血管拡張物質であるナトリウム利尿ペプチドとそのレセプター系(GC-A,GC-Bおよびクリアランスレセプター)のup-regulationの有無と遺伝子発現について、免疫細胞化学的方法、in situ hybridization、およびRT-PCR法を用いて分子病理学的に解析し、ヒトPTCA後再狭窄における収縮性リモデリングの分子病理学的機序を解明することである。

その他、PTCA後新生内膜におけるアンジオテンシン変換酵素の発現亢進(Circulation,96:3328-3337,1997.J.Hypertens.,15:1295-1302,1997)およびエンドセリン変換酵素とエンドセリンの発現亢進(Circulation,96:I-348,1997.)についても初めて明らかにした。さらに、ヒト冠動脈新生内膜におけるエンドセリンAレセプターの発現亢進についても報告した。(Circulation,98:I-734,1998)
星間塵表面での分子進化と新しい同位体分別機構

星間分子雲における分子生成・進化・同位体分別(化学進化)を明らかにすることは、太陽系の物質起源を研究するうえで重要である。本研究では、化学進化の鍵を握る、極低温下における氷星間塵表面でのトンネル反応による分子生成・重水素濃集プロセスを定量的な実験で調べた。氷表面での水素原子拡散係数と拡散メカニズム、水分子などの基本分子や始原的有機分子の生成・重水素濃集の反応経路やと化学進化に果たす役割を明らかにした。10K程度のアモルファス氷(疑似星間塵表面)上における水素原子表面拡散の同位体効果を調べた.マイクロ波放電プラズマ中で生成した水素または重水素原子をアモルファス氷に照射し,表面上の原子をレーザー刺激脱離法と共鳴多光子イオン化法により検出した.表面原子数密度は原子の拡散・再結合(分子化)に支配されるため,原子数密度から表面拡散の情報を得ることができる.原子の表面被覆率が0.001程度の時,水素原子および重水素原子の拡散速度には大きな差は見られず,拡散が熱的なものであることが分かった.このときの活性化エネルギーは少なくとも2つの成分を持ち,その値は20,40meV程度であることが明らかになった.一方,表面に10^14 cm^-2s^-1程度の大量の原子を照射し続けた場合,重水素原子は水素原子に比べておよそ10倍の表面数密度を持つことが分かった.この同位体による大きな差異は,表面拡散がトンネル効果によるよるものであることを示している.これらの結果を総合すると,アモルファス氷表面において,近距離の吸着サイト間の移動ではトンネル拡散が支配的であり,長距離の移動では熱的拡散が必要になることが初めて明らかになった.水分子生成プロセスのうちH2O2+H→H2O+Hの実験に必要な,極低温の純H2O2固体を生成する方法を新たに開発した.この方法は尿素過酸化水素などの複雑な分子を用いない,簡単で画期的なものである.純H2O2固体を用いた上記反応に関する予備実験を始めた.アミノ酸の前駆体となりうるメチルアミンの,星間塵表面反応による重水素濃集に関する実験を行い,シミュレーションと合わせて濃集プロセスを議論した.アセチレン,エチレン分子-水素原子トンネル表面反応とその同位体効果に関する予備実験を始めた.低温(10K)アモルファス氷および多結晶氷表面における,水素原子拡散に現れる同位体効果が,拡散距離によってどのように変化するかを実験で調べた.その結果,アモルファス氷では拡散距離にかかわらず,同位体による拡散速度の違いはファクター416の間におさまった.これは熱的拡散に現れる同位体効果でも説明できる値である.昨年度の実験では短距離拡散でトンネル拡散が示唆されたが,実験手法をさらに洗練し,詳細な実験の結果,アモルファス氷表面での水素原子拡散は熱的であると結論した.一方,多結晶氷表面では同位体効果は長距離拡散では熱的な振る舞いを示し,短距離拡散ではトンネル拡散が強く示唆された.昨年度開発した低温H2O2固体試料を作成する手法を用い,トンネル表面反応H2O2+H→H2O+OHとその重水素置換体の反応(H2O2+D→HDO+OHなど)の実験を行った.その結果,D原子反応系の反応速度がH原子系より2桁程度遅くなることが明らかになった.これは,トンネル反応における顕著な同位体効果を示すもので,反応の活性化障壁に対するトンネル質量(換算質量)の差からうまく説明できる.星間塵表面での水分子生成における重水素濃集を考える場合,過酸化水素の段階で重水素を含むことが重要になる.星間塵表面反応として重要性が示唆されている,アセチレン(C2H2), C2H4と水素原子のトンネル表面反応の実験を行った.C2H4およびC2H6はC2H2を親としたH原子逐次付加反応で効率よく生成された.また,C2H2→C2H4とC2H4→C2H6の反応速度を比較すると,後者が3倍ほど速いことが分かった.また,これらの反応を純試料固体(C2H2固体など)表面とアモルファス氷表面で調べたところ,10Kでは氷表面の系で2倍程度の反応速度の増加が見られたが,20Kではその差がほとんど観測されなかった.星間塵表面における同位体分別(重水素濃集)機構の普遍性および分子種による定量的な評価を行うため,エタノールおよびその重水素体の低温固体(10K)と水素,重水素原子のトンネル置換反応を調べた.その結果,エタノール中のH原子がD原子に置換されるH-D置換反応および,その逆過程のD-H置換反応の双方が生じることが明らかになった.以前に行ったメタノールに関する同様の実験では,D-H置換反応は起こらなかったことから,構造が似た同じアルコール同族体であっても異なる結果が生じうること,つまり,トンネル反応が反応の活性化障壁の構造にきわめて敏感であることが分かった.H-D置換およびD-H置換の反応速度を測定したところ,前者が後者に比べ10倍程度速かった.この反応速度の違いは,分子雲では10%程度ほどの重水素濃集を引き起こすのに充分なものである.また,エチレン基におけるH-D置換反応速度はメチル基における反応よりも速いことが分かった.この違いは反応の活性化エネルギーの違いに起因し,官能基により重水素濃集度が異なる可能性を示唆している.

低温アセチレン,エチレン固体と重水素原子との反応を調べたところ,H-D置換反応は起こるものの,その反応速度はきわめて遅く,置換反応は分子雲ではほとんど無視できることが分かった.一方で,エタン生成に至る付加反応では,D原子付加がH原子付加と同程度の速さで進むことが示唆された.気相における重水素濃集プロセスに密接に関連する,氷表面での水素分子の核スピン転換機構を調べた.その結果,オルソ→パラの転換速度は氷表面の温度に依存することが示唆された.氷表面における水素原子拡散メカニズムに関する実験を完結させた.「多結晶氷表面では,ステップや微粒子境界を跨ぐ長距離拡散は熱的な拡散を示し,単結晶微粒子内の短距離拡散はトンネル拡散で進む」ことが最終的に確認された.星間塵表面における同位体分別(重水素濃集)機構の普遍性および分子種による定量的な評価を行うため,もっとも単純な直鎖系炭化水素であるアセチレン(C2H2),エチレン(C2H4)に着目し,低温固体表面における水素(H)原子および重水素(D)原子反応の実験を行った.固体サンプルとして純C2H2,C2H4固体および,氷星間塵表面での反応をシミュレートするためにH2O氷上に1分子層以下のC2H2, C2H4をそれぞれ蒸着したものを用いた.実験の結果,H原子が付加する反応では,いずれの場合でもH2O氷上での反応速度が純固体の2倍程度速くなり,H2Oが触媒的な働きをすることが示された.また,H原子付加,D原子付加反応ともにC2H4反応系がC2H2反応系の34倍速いことが明らかになった.前年度に得られた「トンネル反応にも関わらず,大きな同位体効果が見られない」という結果は,反応がH,D原子の表面拡散で律速されており,拡散係数がH,D原子で大きな違いがないことでうまく説明できた.気相における重水素濃集プロセスに密接に関連する,氷表面での水素分子の核スピン転換速度の表面温度依存性を調べた.その結果,オルソ→パラの核スピン転換速度は9.512Kという極めて狭い温度範囲でおよそ5倍に急増し,12K以上でほぼ一定の値をとることが明らかになった.この核スピン転換速度の温度依存性は,既存のモデルでは説明ができない.データを解析したところ,転換速度は表面温度のおよそ7乗に比例することが分かった.このことから,観測された転換速度はスピン転換が生じた際の余剰エネルギーを2つのフォノンで緩和させるプロセス(ラマンプロセス)で支配されていることが分かった.直鎖状炭化水素,芳香族炭化水素の延長として立体構造を持つC60固体の水素化,重水素化の実験に着手し,これまでにこれらの反応が充分に進むことが確認された.H27年度は,当初予定していたアセチレン,エチレンの重水素化実験を終了することができた.昨年度完結させた10K氷表面における水素原子拡散メカニズムの研究論文がPhysical Review Letter誌に掲載された.低温氷表面における水素分子の核スピン転換の温度依存性を精密に測定すると同時に,転換速度を支配する物理メカニズムを初めて提唱した.この研究に関しては想定していた以上の知見が得られたといえ,現在論文の査読を受けている.C60固体に関する研究は当初予定以上のものである.いっぽうで,当初予定にあった酸素原子を使った実験は行えなかった.以上のことから,総合的にみて,おおむね順調に進展していると判断する.星間塵表面反応による星間分子の重水素化に関する実験をおこなった.
細胞内環境を模した共存分子密集状態・制約空間下におけるタンパク質の折畳みの研究

生体高分子の水和は,それらの構造安定性や機能に重要な役割を担っている。特にタンパク質の溶媒和は,折畳みなどのタンパク質の等温平衡状態や濃度依存的な効果の決定因子である。また,細胞内は様々な高分子により極めて混雑した環境にあり,タンパク質は共存分子混雑環境で機能する様に設計されている筈である。混雑環境はタンパク質の平衡状態を変化させることに疑いはないが,タンパク質の折り畳みに関する研究の大半が希薄溶液中で行われてきたために,混雑環境効果に関しては議論が錯綜している。本研究は,高分子量共存分子(ポリビニルピロリドン:PVP)存在下でのタンパク質の折畳み機構を明らかにする目的で実施した。PVPの存在は,タンパク質に浸透圧を負荷する。放射光X線広角散乱により,卵白リゾチームの変性・折畳みを検討した結果,浸透圧の上昇は,分子内構造の揺らぎの抑制を伴った水和シェル密度の変化や,熱変性過程における変性中間状態,所謂モルテングロビュール状態を安定化させることを見出した。細胞内は極めて高い溶質濃度環境下にあるが,タンパク質のフォールディングなどの実験研究の大部分は希薄な水溶液で行われており,分子が密集した制約空間によってもたらされる熱力学的非理想性の効果の解釈に関しては多くの論争があり,実験的知見に乏しい。本研究では,高度分子密集状態および制約空間(リボソーム)内におけるタンパク質のフォールディング反応,凝集反応,構造安定性に関して,放射光X線広角散乱法などの構造物性手法を用いて研究を行い,分子密集環境下でのタンパク質の平衡状態の階層構造変化・凝集過程などの特性を明らかにする。高濃度非荷電性共存溶質分子溶液中のタンパク質の平衡構造,フォールディング・アンフォールディング,アミロイド構造転移の研究を重点的に実施した。また,高濃度存溶質分子・タンパク質封じ込め脂質リボソームの作製法を確立した。具体的には下記実験を行った。[1]高濃度の非荷電性共存溶質分子のモル分率および体積分率をパラメータとしたタンパク質の平衡構造とその変化の解明:共存溶質分子の種類,構造分類で典型的なタンパク質の種類,それらの濃度,溶媒条件(pH,塩濃度)などをパラメーターとして広角X線散乱法を用いで,2次構造から3次・4次構造に至る平衡構造および水和状態の変化を解析。[2]制約空間としての脂質リボソームへのタンパク質の内包,その構造特性の検討。脂質リボソームおよびタンパク質の高濃度非荷電性共存溶質分子存在下での構造安定性に関して,下記の論文,研究発表を行った。平成22年度に引き続き,下記の研究を実施した。組胞内は極めて高い溶質濃度環境下にある。そのため,タンパク質の機能発現の揚である細胞内環境をモデル化した高度分子密集状態および制約空間(リポソーム)内におけるタンパク質のフォールディング反応,凝集反応,構造安定性に関して,放射光X線広角散乱法などの構造物性手法を用いて研究を行い,分子密集環境下でのタンパク質の平衡状態の階層構造変化・凝集過程などの特性を明らかにすることは,大変重要となっている。そこで,高濃度非荷電性共存溶質分子溶液中のタンパク質の平衡構造,フォールディング・アンフォールディング,アミロイド構造転移の研究を重点的に実施した。具体的には前年度の研究結果をさらに深化させるために,下記実験を行った。[1]高濃度の非荷電性共存溶質分子のモル分率および体積分率をパラメータとしたタンパク質の平衡構造とその変化の解明:共存溶質分子の種類,構造分類で典型的なタンパク質の種類,それらの濃度,溶媒条件(pH,塩濃度)などをパラメーターとして広角X線散乱法を用いて,2次構造から3次・4次構造に至る平衡構造および水和状態の変化を解析。[2]制約空間としての脂質リポソームへのタンパク質の内包,その構造特性の検討。脂質リポソームおよびタンパク質の高濃度非荷電性共存溶質分子存在下での構造安定性に関して,下記の論文,研究発表を行った。例えば,タンパク質の溶媒和は,折畳みなどのタンパク質の等温平衡状態や濃度依存的な効果の決定因子である。

本研究は,高分子量共存分子(ポリビニルピロリドン:PVP)存在下でのタンパク質の折畳み機構や生体膜の安定性を明らかにする目的で実施した。研究期間内に,高濃度共存溶質分子溶液中のタンパク質の平衡構造,フォールディング・アンフォールディング,アミロイド構造転移の研究,高濃度存溶質分子存在下における脂質リポソームの構造転移の研究,タンパク質封じ込め脂質リポソームの作製法の確立とその構造特性に関する研究を実施し,下記の成果を報告した。●非荷電性共存溶質高分子が存在する浸透圧下におけるタンパク質の熱構造転移のアンフォールディング・リフォールディング過程に関して,階層構造依存性を検討し,タンパク質の水和状態の変化,変性の中間状態の安定化を見出した(Thermochimica Acta, 532, 15(2012))。●脂質ラフト成分を含有したモデル生体膜において,非荷電性共存溶質高分子の添加に伴う浸透圧の変化によって,可逆的なエンド/エキソサイトーシスと類似の構造転移が起きることを見出した(J. Phys., 83, 012003 (2010))。また,高濃度共存溶質分子存在下では,タンパク質のアミロイド構造転移が促進されること,タンパク質封じ込め脂質リポソームでは,構造転移温度が上昇することなどを見出した(投稿中)。制約空間のモデル化のために,非荷電性共存溶質分子としてPVP(ポリビニルピロリドン)を使用してきたが,高分子とタンパク質との特異的な相互作用の効果を排除するために,デキストラン,PEG(ポリエチレングリコール),グリセロールなど,異なる非荷電性共存溶質分子を用いて,実験を行い,PVPと同様の制約空間におけるタンパク質への効果が現れる事を見出している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である24年度は,脂質リポソームを制約空間とするタンパク質の折畳みに関して集中的に研究を展開し,タンパク質の構造安定性に関する希薄溶液中との相違を明確にする。
情報化による製品開発のスピードアップのメカニズムの解明

この研究は、情報技術と製品・サービスの開発にかかわる研究である。情報技術(IT)を用いた開発業務の効率化・スピードアップというのは、実務的に関心のあるテーマで、各種ビジネス雑誌で取り上げられることも多い。しかし、その大半が、業務活動の効率化という枠の中で捉える傾向にあり、比較的範囲の狭い議論に終始している。ITによるオペレーション革新の本質を探るためには、経営情報論のみならず、マーケティング論における顧客価値研究、ならびに競争戦略論における活動システム研究の知見を動員させて、製品サービスの開発供給活動を研究すべきであろう。そこで、本研究では、学問分野を横断する枠組み、具体的には「ポジション-価値-活動-資源」(Position-Value-Activitysystems-Resource : P-VAR)の分析枠組みを構築して、さまざまな製品やサービスの開発や提供にかかわる活動を分析してきた。われわれの提案する新しいP-VAR分析の説明力の違いを例証するために、いくつかの企業についてITと製品・サービスの供給システムについての事例研究を行った。さらに、上記の事例研究の知見を踏まえて、アンケート調査を行った。アンケート調査では、製品・サービスの開発に間接的にかかわる業務活動も含めて、より広い視野から情報化のインパクトを探求した。企業内の活動では、インターネット上でのWebシステムや、社内でのナレッジマネジメントシステムに注目し、顧客管理や利用インセンティブと製品開発などの業務成果の因果関係を探った。企業間での協業については、EDI(電子データ交換)がもたらす影響を、開発費や市場投入のタイムリーさなどの効果との関連で調査研究した。文献研究会にて、先行研究を概観したところ、製品開発のスピードアップとは、一定の問題量をどの位の時間をかけて解決するかという問題であることがわかった。本研究テーマをこのように再定義した上で、単位時間あたりの問題処理能力に注目することにした。とりわけ、(1)個々人ではなく、組織としての単位時間あたりの処理能力を検討すること、(2)それぞれのプロセスを単純に圧縮するのではなく、トータルに短縮するという発想をもつ、という2点が重視された。先行研究が示すように、スピードアップにはいくつかの方法がある。それらは、(1)圧縮、(2)前倒し、(3)同時並行処理、などである。ITによるシミュレーション技術、ならびに、ITによるコミュニケーション技術の発達によって、3つの基本的なスピードアッブの方法が高度化した。また、これらの方法の組み合わせ方も、新たな可能性が生まれていることがわかった。聞き取り調査においては、単位時間あたりの組織の問題解決能力をどのように測定できるのか、ITがどのような形でその能力を高めているのかを、さきの3つのスヒードアップの方法にそって尋ねた。まだ、具体的な質問項目を作るまでの知見には至っていないが、ソフトウェア業界や、ゲーム業界や、医薬業界において、単位時間あたりの組織の問題解決能力が鍵概念になりうることが確認できた。平成15年度は、企業の競争優位を左右するような製品開発システムに紋って調査研究が行われた。短期的かつ単発的なスピードアップの側面だけではなく、長期的かつ継統的に製品やサービスを迅速に開発できる仕組みに注目したわけである。現在、研究分担者がそれぞれの担当業種について聞き取り調査をした段階であり、それぞれの発見事実は多岐にわたる。それゆえ、業界の違いを超えた研究実績の概要を要約することは困難である。しかし、少なくとも今後、製品開発のスピードと競争優位について調査研究を進める上で注目すべき論点を明らかにすることができた。それは、自社の担当範囲と他社との関係性、いわゆる内外製問題である。外部から技術を調達することによって時間を買うことができる。しかし、その一方で過度の外部化は、競争優位の基盤を浸食させることもある。たとえば、アパレルにおいては常に先端のデザインを開発システムにインプットするために、社外デザイナーを起用している。旬のデザインを描けるデザイナーが初期企画を行い、その企画を市場に提案して試行錯誤的にヒット商品に結びつけるという仕組みである。

アパレルでは、効率的かつスピーディに製品を開発するために、素材の調達・生産・販売についても外部資源を利用しているが、それによってノウハウのスピルオーバーが生じ、競争優位が持統し難くなっている。著書で紹介しているように、どこまでを自社で担当して、どこまでを他社に任せるのかという問題は、「短期的なスピードアップ」と「長期的な競争優位の維持」のジレンマをいかに解消するかの鍵となる。これは、医薬、航空機エンジンの加工、ゲームソフト等さまざまな業界に共通する問題であり、今後この点を探求すべきことが明らかになった。この研究は、情報技術と製品・サービスの開発にかかわる研究である。情報技術(IT)を用いた開発業務の効率化・スピードアップというのは、実務的に関心のあるテーマで、各種ビジネス雑誌で取り上げられることも多い。しかし、その大半が、業務活動の効率化という枠の中で捉える傾向にあり、比較的範囲の狭い議論に終始している。ITによるオペレーション革新の本質を探るためには、経営情報論のみならず、マーケティング論における営業研究、ならびに競争戦略論における事業システム研究の知見を動員させるべきであろう。そこで、本研究では、学問分野を横断する枠組み、具体的には<価値-活動-資源>の3層構造を援用してさまざまな活動システム分析を試みた。これまでの活動システム分析と、われわれの提案する新しい活動システム分析の説明力の違いを、いくつかの企業の競争優位分析を通じて例証した。これを本研究の基本的な分析視角として定めた。上記の事例研究の知見を踏まえて、アンケート調査では、製品・サービスの開発を他の業務や組織構造とのかかわりで探求した。とくに、インターネット上でのWebシステムや、社内でのナレッジマネジメントシステムに注目し、顧客管理や利用インセンティブと業務成果の因果関係を探った。
副葬品および副葬品行為の構造的把握と地域比較にもとづく古墳祭祀の復元

本年度の研究により、以下のことが判明した。1腕輪型石製品における副葬行為の類型化を試みる作業の過程において、個別の系譜をたどってみたところ、他の石製品との組合せ関係にもとづいて整理することがもっとも重要であることが判明したため、古墳時代前期における石製品全体の把握をおこなうべきとの視座をうるにいたった。各地の弥生墳墓における副葬品目と各種石製品の祖型とは高度な相関関係にあり、これら各地でみられた個別の副葬行為を単一の材質に置き換えることで統合する意図のもとに各種石製品は作出された可能性が高いのである。その結果、これら石製品全体を「石製祭具複合」と呼ぶこととし、これが古墳時代前期における副葬行為のひとつの体系を形づくっているとの問題提起をおこなうにいたった。2弥生時代から古墳時代までの間に各地に副葬された玉類については、端部の磨耗度や欠損度に沿って、およそ3段階程度に類型化が可能であり、各類型はおよそ副葬行為以前の使用期間を推測する尺度になりうることが判明した。弥生時代の玉については摩耗や欠損の顕著なものがめだつ一方、前期古墳の玉については、摩耗や欠損のほとんどみられないものが主流となる。この間に明らかな差違が認められ、同じ副葬行為でも、死者の生前の使用品を添えた弥生墓と、副葬用の特別あつらえの品を添えた前期古墳とでは、質的に異なるとことがわかる。この点は上記の1と密接に連動する現象として評価しうるものであろう。以上2項目ついての整理を試み、副葬行為から復原される古墳祭祀とは、高度に儀礼化された祭式の体系であるとみるべきで、制度的な行為としての抽象化すなわち「祭りごと」としての性格が顕著に現れる可能性の高いとの結論に達しつつある。本年度は破砕副葬品の想定されている品目のなかから石釧と管玉を選択し、資料の実地観察にもとづく埋葬行為の類型化の試みを実施した。具体的な作業内容は次のとおりである。1,石釧については、茨城県常陸鏡塚古墳出土品、京都府北和城南古墳出土品、大阪府茶臼塚古墳出土品、滋賀県安土瓢箪山古墳出土品、愛媛県竹下遺跡出土品、香川県赤山古墳出土品、徳島県前山古墳群付近出土品、同県蘇我氏神社古墳出土品の観察と実測調査を実施した。また管玉については京都府北和城南古墳出土品、愛媛県朝日谷2号墳出土品、香川県野田ノ院古墳出土品、徳島県蘇我氏神社古墳出土品等の観察を実施し、端部の摩耗度の観察から、副葬品として埋納されるまでの使用状況を復元し、類型化を試みた。2,上記の資料中、徳島県石井町前山古墳群中の前方後円墳出土石釧、および隣接する蘇我氏神社古墳群出土の石釧については、出土古墳の実態を把握することに主眼を置き、資料の観察・実測のほか、前山古墳群中出土と伝えられる資料の出元(本来の出土地)を追跡すべく、周辺遺跡の確認調査および埋葬施設の現存状況確認作業を実施した。3,上記の作業を実施した結果、石釧の多量副葬が認められる古墳には破砕副葬も制作時からの長期間の使用の痕跡も認められず、副葬用として一括製作され、埋納された可能性の高いことが判明した。破砕副葬品については、制作時から副葬時までの時間的経過を把握する指標を、本年度は未だ見いだしえていない。管玉類については弥生墳墓の副葬品と古墳への副葬品とでは端部の摩耗度に著しい差をもつことが判明し、本品目の摩耗度を指標として古墳時代の副葬行為が特色づけられる可能性が濃厚であるとの仮説を得るに至った。来年度は、上記の仮説を検証すべく、弥生墓での状況を比較していくとともに、石釧の観察所見との対応関係を整理したい。

以上2項目ついての整理を試み、副葬行為から復原される古墳祭祀とは、高度に儀礼化された祭式の体系であるとみるべきで、制度的な行為としての抽象化すなわち「祭りごと」としての性格が顕著に現れる可能性の高いとの結論に達しつつある。
病的組織リモデリングにおけるメタロプロテアーゼの病理学的研究

病的状態での組織リモデリングにおけるメタロプロテアーゼの作用を解析し、以下のデータを得た。1肺癌細胞の増殖・転移には癌細胞が産生するADAM28というメタロプロテアーゼが重要であり、将来的に治療標的分子になる可能性を示した。2癌間質線維芽細胞由来のメタロプロテアーゼ活性は癌細胞の増殖・浸潤・転移を支配していることを明らかにした。3急性大動脈解離という難治性疾患の発症には、好中球由来MMP-9が関わることを実証した。4高齢者運動障害の主要原因の一つである変形性関節症において、関節軟骨破壊性メタロプロテアーゼADAMTS4の活性調節機構とKIAA1199分子のヒアルロン酸分解作用を明らかにした。メタロプロテアーゼ(MMP=matrix metalloproteinaseとADAM=a disintegrin and metalloproteinase)の病的組織リモデリングにおける役割を検討し、以下の結果を得た。(1)ADAM28は各種癌遺伝子で形質転換した細胞株とヒト癌細胞株での検討により、Srcの活性化により特異的に発現され、Srcの下流にあるMEK/ERKとPI3K/Akt/mTORの両経路を介して発現されることを証明した。また、ADAM28を標的とした肺癌分子標的治療を目指して、ヒト型抗体ライブラリー(HuCAL)をファージディスプレイ法によりスクリーニングし、ヒト型抗ADAM28特異抗体を得て、マウス肺癌転移モデルにおいて癌細胞増殖・転移抑制効果を明らかし、現在さらに本抗体の転移抑制作用機序を解析している。(2)昨年度報告した急性大動脈解離(Acute Aortic Dissection=AAD)マウスモデルにおいて、AAD発症に関わるサイトカイン・ケモカインを網羅的に解析し、AAD動脈壁で産生されたサイトカイン・ケモカインが好中球浸潤をさらに促進し、AADの進展につながることを示した。(3)ヒアルロン酸へ特異的に結合する分子(KIAA1199)を見出し、本分子がヒアルロン酸分解に決定的役割を果たすことを種々の実験により初めて実証するとともに、関節リウマチ滑膜組織の滑膜線維芽細胞により高発現することを明らかにした。また、マウスにおいても本分子が存在し、ヒトと同様にヒアルロン酸分解に重要な役割を果たすことを明らかにした。病的組織でのリモデリングにおけるメタロプロテアーゼ(MMP=matrix metalloproteinaseとADAM=a disintegrin and metalloproteinase)の役割を検討し、以下の結果を得た。(1)ADAM28はヒト癌細胞株で高発現し、VWF (von Willebrand factor)を分解した。肺転移マウスモデルでの検討では、ADAM28発現抑制で肺転移は有意に低下し、血中VWF分解は対照群に比べて抑制され、癌細胞の多くは肺血管内でアポトーシスに陥っていた。自然転移モデルにおいても、癌細胞の局所での増殖と転移はADAM28発現抑制で低下することから、ADAM28の癌細胞増殖・転移での重要性が実証された。(2)急性大動脈解離(Acute Aortic Dissection=AAD)患者では、血漿中のMMP9とAngiotensine II(AngII)が有意に上昇しており、MMP9は大動脈に浸潤した好中球に由来することを突き止めた。リジルオキシダーゼ阻害剤を投与したマウスにAng II投与により全例でAADを発症させることに成功し、大動脈内膜への好中球浸潤とMMP9の発現・活性化を示した。AAD発症率は、MMP阻害薬投与、好中球中和抗体投与、MMP9ノックアウトマウスで有意に低下し、Ang II刺激により内膜浸潤した好中球由来MMP9がAADを誘導することを証明した。(3) ADAM17(別名TACE)遺伝子を軟骨細胞特異的にノックアウトし、長管骨の短縮、骨端板での肥大軟骨層延長を認めた。軟骨細胞でのEGFRリン酸化低下、osteoprotegrin発現増加、RANKLとMMP13の発現低下が示され、ADAM17による軟骨細胞でのEGFRシグナルが、上記の遺伝子発現調節を介して骨端板発育に重要なことが証明された。26年度が最終年度であるため、記入しない。病理学26年度が最終年度であるため、記入しない。本基盤研究(A)では、(研究I)悪性腫瘍、(研究II)血管疾患、(研究III)関節軟骨疾患を代表として、腫瘍性疾患と非腫瘍性疾患、有血管性組織と無血管性組織の対立軸を持ちながら、メタロプロテアーゼ分子の病的組織リモデリングでの作用を研究している。

本年度の研究により、(研究I)悪性腫瘍の研究項目では、ADAM28の癌細胞増殖・転移での役割と癌細胞での遺伝子発現機構を実証でき、将来的にはヒト型抗体を用いた分子標的治療の開発を目指した研究へと展開させた。(研究II)血管疾患での研究項目では、世界に先駆けてAADのモデルの開発に成功し、AAD発症にMMP9が決定的役割を果たしていることを証明するとともに、本モデルで働くサイトカイン・ケモカインの種類や作用機序に関しても解析した。(研究III)軟骨研究では、ADAM17が骨端板で軟骨性骨形成に重要な役割を果たしていることを明らかにでき、ヒアルロン酸分解に働く重要因子の同定に成功した。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断される。本基盤研究(A)では、(研究I)悪性腫瘍、(研究II)血管疾患、(研究III)関節軟骨疾患を代表として、腫瘍性疾患と非腫瘍性疾患、有血管性組織と無血管性組織の対立軸を持ちながら、メタロプロテアーゼ分子の病的組織リモデリングでの作用を研究している。本年度の研究により、悪性腫瘍の研究項目ではADAM28の癌細胞増殖・転移での役割を実証でき、将来的には本分子を標的とした分子治療の開発も期待できると考えている。血管疾患での研究項目では、世界に先駆けてAADのモデルの開発に成功し、AAD発症にMMP9が決定的役割を果たしていることが証明された。AAD患者血中のMMP9迅速測定法の開発ができれば、非侵襲的診断法のないAADの新規診断法開発につながる可能性がると期待される。これの研究成果はインパクトの高い論文として発表され、いずれも全国紙を含む新聞誌上で取り上げられた。軟骨研究では、ADAM17が骨端板で軟骨性骨形成に重要な役割を果たしていることが明らかにでき、生理的な組織での所見ではあるが、非血管性組織が有血管性組織に転換する時期での組織リモデリングでの重要な知見を与えている。各研究項目で進行中の研究課題を完成するとともに、やり残している課題を遂行する。(研究I)悪性腫瘍組織でのリモデリング解析:ヒト肺癌細胞株をHoechst 33342で処理後にside population(SP)とmain population (MP)に分画し、MMP/ADAM分子種のうちMP populationで高発現するADAM分子を同定していることから、本分子の肺癌での役割を明らかにする。また、抗VEGF受容体キナーゼ薬治療を受けた腎癌患者に関して、MMP/ADAM分子やサイトカイン分子が再発腫瘍の治療抵抗性マーカーになることを証明する。さらに、ヒト肺癌と乳癌組織の癌部と非癌部より癌関連線維芽細胞(cancer-associated fibroblast=CAF)と正常線維芽細胞を単離・培養し、CAFで発現するMMP/ADAM分子を同定する。CAFで高発現するMMP/ADAM分子のノックダウン、肺癌や乳癌細胞株との混合培養、NOD/SCIDマウスへの移植実験などにより、MMP/ADAM分子による癌幹細胞ニッチ形成や癌幹細胞維持機構での役割を解析する。(研究II)有血管性組織疾患における組織リモデリング解析: ADAM17
時間知覚に与える速度の影響－速さの印象に基づく注意誘導からの検討－

本研究は,視覚情報処理が時間知覚にどのような影響を与えるのかについて,特に運動処理に着目して検討を行っている。本年度は,主に以下の内容について明らかにした。(1)速度と時間周波数の処理が時間知覚にどのような影響を与えるのかについて,新たにガボールパッチと輝度反転刺激を用いて検討した。実験の結果,単純な光点の点滅を用いた場合と同様に,輝度変化による知覚時間への影響の量は呈示時間に伴い増加した。一方で運動速度による影響の量は,呈示時間によらず一定であった。これらの結果から,速度と時間周波数の影響が異なるメカニズムによって生じていることを明らかにした。(2)運動の一貫性が時間知覚に及ぼす影響を検討した。4本のバーの運動がアモーダル補完によりまとまった一つの物体の運動として知覚される錯覚刺激を用い,補完が生じる場合と生じない場合とで知覚時間の比較を行った。その結果,刺激の物理的な動きは等しくても,それらが一つの物体の運動としてまとまって知覚される場合には,ばらばらの運動として知覚される場合に比べて知覚される時間が長くなることを明らかにした。これらの成果を4つの国内学会・研究会にて発表した。またこれまでの研究の成果として,査読付き論文2件を含む3件の英語論文が受理または掲載された。私たちが知覚する時間は,しばしば物理的な時間とは異なる進み方をするように感じられる。本研究は,特に運動情報が時間知覚に与える影響について,それがどのような視覚処理段階で生じており,どのように時間知覚に作用しているのかを,心理物理学的手法を用いて明らかにすることを目的としている。本年度では,運動情報が時間知覚に及ぼす影響が,どの視覚段階における情報処理によって生じているのかを検討した。実験では,方位の異なる二つの運動縞を重ねて作られるプラッドパターンと呼ばれる運動刺激を用い,各運動縞の速度と,二つの運動縞が統合されて知覚されるパターン運動の速度をそれぞれ操作して,時間知覚への影響を調べた。一連の実験の結果,運動縞の速度に関係なく,パターン運動の速度に従って知覚される時間が変化することが示された。これは,運動縞が処理される低次のレベルではなく,パターン運動が処理される高次のレベルでの運動処理が時間知覚に影響することを示唆している。これらの成果を5つの国内・国際学会にて発表を行った。そのうち日本視覚学会2010年夏季大会における発表でベストプレゼンテーション賞を受賞し,その成果がVISION誌に掲載された。本年度は,主に以下の内容を明らかにした。(1)静止画の運動印象が時間知覚に与える影響:動きを感じる静止画の方が,動きを感じない静止画よりも観察時間が長く知覚されることを確認した。さらにこの効果は,刺激間の低次の視覚特徴の違いでは説明できず,人の姿勢から喚起される運動印象だけでなく,人以外の動物の姿勢から喚起される運動印象でも生じることを示した。(2)速度と時間周波数の処理が時間知覚に与える影響:時間知覚に与える点滅の時間周波数の効果量は,呈示時間に伴い増加するが,運動速度の効果量は呈示時間に依らず一定であることを示した。さらに運動刺激は静止刺激よりもオンセットが先に知覚されることを示し,速度の処理は刺激の知覚タイミングに影響を与えることを示唆した。(3)速度勾配が時間知覚に与える影響:減速対象の方が,加速対象よりも観察時間が長く知覚されるという現象を確認し,この現象が直線的な変化の場合だけでなく,断続的な変化でも生じることを示した。さらに速度による時間の過大視が呈示時間の始めの方で効果が大きくなることを示し,これが減速対象と加速対象の知覚時間差の原因であることを示唆した。(4)外発的な動機付けが時間知覚の正確度に与える影響:外発的な動機付けが高い場合には,低い場合よりも時間作成課題における作成時間の絶対誤差が小さいことを示した。これらの成果を6つの国内・国際学会にて発表し,2本の論文を刊行した。本年度は研究の目的の達成に向け,様々な方向から研究を展開し,新たな成果が生み出された。

これらの成果について,3つの国内学会,及び3つの国際学会において発表を行った,また,昨年度の成果は原著論文として査読付きの米科学誌に受理され,今年度の成果も現在2本の論文を専門誌に投稿中である。これら成果は当初の予定通りであり,おおむね順調に進展していると評価する。今年度得られた成果を,現在投稿中のものを含め,雑誌論文として報告していく。また今年度の成果を基に,さらに新たな研究を展開し,それらの成果を引き続き学会発表や雑誌論文などで報告していく。さらに研究期間の最終年度を迎えるにあたり,これまでに得られた知見をまとめ,視覚情報処理がどのように時間知覚に作用していくのかについてのモデルを構築する。
咬合接触と咬合力分布の変化が顎関節症の治癒経過に及ぼす影響

顎関節症の成因ならびに発現機序は未だ十分に解明されておらず,その理由の一つとして原因および結果がともに多様性を持つ点があげられる.筆者らは,バイオフィードバックを利用した咬合診査法を顎関節症患者に応用し,良好な成績を治めている.そこで本研究では,原因を限定し咬合調整のみで治癒した,すなわち歯牙接触の異常のみによって発症した顎関節症患者40症例を対象とした.これら患者の治療前後ならびに正常有歯顎者12名の咬合接触状態と咬合力の歯列上分布を検索し,分析した結果,以下のことが明らかとなった.(1)咬合接触点数は,治療前(4.2±2.3点)に比較し,治療後(12.2±4.0点)は,有意に増加したが,正常有歯顎者(21.5±7.7点)よりは少なかった.(2)咬合接触点数の左右差(|R-L|/R+L)は,治療前(0.54±0.32)に比較し,治療後(0.11±0.11)は,有意に減少し,正常有歯顎者(0.10±0.08)と差は認められなくなった.(3)咬合接触面積は,治療前(1.8±1.3mm^2)に比較し,治療後(7.0±3.4mm^2)は,有意に増加したが,正常有歯顎者(11.8±7.0mm^2)よりは小さかった.(4)咬合接触面積の左右差(|R-L|/R+L)は,治療前(0.55±0.33)に比較し,治療後(0.15±0.13)は,有意に減少し,正常有歯顎者(0.15±0.10)と差は認められなくなった.(5)第一大臼歯と第二大臼歯の咬合接触面積比は,治療前(0.24±0.43)に比較し,治療後(1.30±1.30)は,有意に増加し,正常有歯顎者(1.23±0.25)と差は認められなくなった.(6)咬合力の歯列上分布における左右差は治療に伴って減少し,正常有歯顎者と差は認められなくなった.(7)咬合力の歯列上分布パターンが治療に伴って変化し,正常有歯顎者と似た傾向を示すようになった.以上より,咬合接触状態と咬合力の分布様式の変化が,顎関節症の治癒に関与していることが明らかとなった.顎関節症の成因ならびに発現機序は未だ十分に解明されておらず,その理由の一つとして原因および結果がともに多様性を持つ点があげられる.筆者らは,バイオフィードバックを利用した咬合診査法を顎関節症患者に応用し,良好な成績を治めている.そこで本研究では,原因を限定し咬合調整のみで治癒した,すなわち歯牙接触の異常のみによって発症した顎関節症患者40症例を対象とした.これら患者の治療前後ならびに正常有歯顎者12名の咬合接触状態と咬合力の歯列上分布を検索し,分析した結果,以下のことが明らかとなった.(1)咬合接触点数は,治療前(4.2±2.3点)に比較し,治療後(12.2±4.0点)は,有意に増加したが,正常有歯顎者(21.5±7.7点)よりは少なかった.(2)咬合接触点数の左右差(|R-L|/R+L)は,治療前(0.54±0.32)に比較し,治療後(0.11±0.11)は,有意に減少し,正常有歯顎者(0.10±0.08)と差は認められなくなった.(3)咬合接触面積は,治療前(1.8±1.3mm^2)に比較し,治療後(7.0±3.4mm^2)は,有意に増加したが,正常有歯顎者(11.8±7.0mm^2)よりは小さかった.(4)咬合接触面積の左右差(|R-L|/R+L)は,治療前(0.55±0.33)に比較し,治療後(0.15±0.13)は,有意に減少し,正常有歯顎者(0.15±0.10)と差は認められなくなった.(5)第一大臼歯と第二大臼歯の咬合接触面積比は,治療前(0.24±0.43)に比較し,治療後(1.30±1.30)は,有意に増加し,正常有歯顎者(1.23±0.25)と差は認められなくなった.(6)咬合力の歯列上分布における左右差は治療に伴って減少し,正常有歯顎者と差は認められなくなった.(7)咬合力の歯列上分布パターンが治療に伴って変化し,正常有歯顎者と似た傾向を示すようになった.以上より,咬合接触状態と咬合力の分布様式の変化が,顎関節症の治癒に関与していることが明らかとなった.
指導要録改訂期における教育評価の問題

本研究の目的は、平成12年12月に答申が出され、平成15年度から実施されている改訂指導要録の趣旨に基づいて、小・中学校における教育評価の理論と方法を探究・開発し、実践的指針を示すことであった。その際、次の4つの観点から、こうした研究課題への接近を試みた。(1)教育評価に関する歴史的研究。(2)各地の小・中学校への改訂指導要録に関わるインタビュー調査、および京都府・市に対する通知表調査。(3)改訂指導要録の特徴についての理論的考察。(4)諸外国における教育評価の理論・実践の動向についての調査および聞き取り。本研究では、研究期間の3年間で、各観点について次のような研究実績をあげた。(1)戦後の教育評価研究をリードしてきた理論家・実践家に着目して、彼らの主張の特徴・意義・課題等について整理・考察した。成果は中間報告書『人物で綴る戦後教育評価の歴史』(平成15年3月)として刊行した。(2)京都府・兵庫県等の小・中学校に出向き、各校での教育評価実践のあり方についての調査を行った。また、通知表調査は、平成14年度に全国の教育評価推進校40校に対して、続いて平成15年度には京都府の国公立小・中学校650校あまりに対して、通知表の蒐集およびアンケートの回収を行い、整理・分析した。さらに全国の都道府県教育委員会に対して、内申書に関するアンケート調査を行った。成果は最終報告書(平成16年2月)および田中耕治編著『教育評価の未来を拓く』(ミネルヴァ書房,平成15年9月)で公表した。(3)教育評価の理論的考察を継続的に進め、各研究論文や雑誌の連載記事に掲載した。また、成果は研究成果中間報告(平成14年3月)としてもまとめた。(4)平成14年、15年の2度にわたって訪米し、シカゴ・クローアイランド小学校のヒバード校長および教育コンサルタントのウィギンズ氏からとりわけポートフォリオ評価法の理論・実際についての聞き取りを行った。成果は上掲の最終報告書等に掲載した。(1)今回の要録改訂を戦後の教育評価史上に位置付けるために、戦後の教育評価研究をリードしてきた人々(たとえば、橋本重治、正木正、東井義雄など)に着目して、「人物でつづる教育評価の歴史」に着手した。(2)今回の要録が教育現場に与えている影響を知るために、京都府、市の小学校、中学校にアンケート調査を実施した。その調査項目としては、今回の要録での中心問題となっている「目標に準拠した評価」における基準策定の問題、評定と観点別評価の関係の問題、さらには総合的な評価の問題などである。(3)今回の要録改訂の特徴について、理論的な検討を行った結果を研究論文や雑誌の連載記事に掲載した。その理論的な帰結としては、戦後の教育評価論の基調であった「相対評価」と「個人内評価」の接合構造が崩壊して、「目標に準拠した評価」と「個人内評価」の結合構造、その具体的な展開としての「オーセンテック・アセスメント」の考え方が展開されつつあることを確認した。なお、研究分担者の田中は、それらの理論的な検討の成果を中間報告書としてまとめた。

(4)アメリカにおける評価研究の動向、ポートフォリオ評価法の実践を明らかにするべく、訪米(シカゴ)して調査するとともに、レビュー(クロー・アイランド校ヒバート校長)を受けた。その結果、たとえばポートフォリオ評価法を支える評価論としては、目標準拠型と個人内評価型の二つがあることが理解できた。(1)今回の指導要録の改訂を戦後の教育評価の歴史の上に位置づける作業として前年度から取り組んでいる「人物で綴る教育評価の歴史」を継続して行った。取り上げた「人物」は,青木誠四郎,小見山栄一,橋本重治,續有恒,正木正,板倉聖宣,上田薫,東井義雄,中内敏夫,稲葉宏雄,梶田叡一,東洋,安彦忠彦,水越敏行,の以上14名である。各人についてその特質や業績を整理した論文を執筆した。その成果は「中間報告書」として印刷中である。(2)教育現場における指導要録改訂の影響を知るために,各地の小学校にインタビュー調査を行った。今年度はおもに,京都市立洛北中学校,兵庫県多可郡八千代町立八千代西小学校,福井県小浜市立中名田小学校,等の小中学校を調査した。(3)今回の指導要録改訂が各学校の通知表の作成に与える影響を知るために,京都府の全公立小中学校に悉皆でアンケートおよび通知表の収集を実施することを前年度以降計画している。今年度は,配布する「通知表アンケート」の内容を吟味し,完成させた(調査実施は次年度秋の予定)。それとともに,今年度は,特徴的な教育評価実践を行っている全国の小中学校40校余にも,同じ様式でアンケートおよび通知表の収集作業を実施・回収した。(4)諸外国における教育評価の研究と理論の動向を明らかにするために,前年度に続き訪米(ニューヨーク)して調査を行うとともに,積極的に教育評価の研究を進めているウィギンズ(Grant Wiggins)氏にインタビューを行った。(5)今回の指導要録改訂の特徴についての理論的な研究も引き続き行い,その成果を研究論文や雑誌の記事に掲載した。(1)平成13年度に行った通知表に関する予備調査、および平成14年度に行った全国サンプル調査の内容をふまえ、京都府の国公立小・中学校(養護学校、分校はのぞく)に通知表の蒐集とアンケートの回収の調査を行った。(2)指導要録の改訂が内申書にどのような影響があるかを明らかにするため、各都道府県教育委員会に対してアンケート調査を行った。(3)平成14年度から引き続き行っていた各小・中学校への聞き取りを継続して行った。(4)指導要録の改訂をめくる理論的な研究もさらに進めた。本年度はとくに、通知表改革の歴史的展開、内申書・入試制度改革の歴史的展開、およびアメリカ、イギリス、ドイツにおける評価改革の現状と課題について考察を深めた。本年度は本研究の最終年度に当たるため、以上4点の内容を盛り込んだ研究成果最終報告書(平成16年2月)を作成した。またそれに先だち、とりわけ評価改革を勧める学校現場を励ますとともに、学校現場の眼をくぐることでさらに研究の精度を上げることを目的として、研究成果の一部を『教育評価の未来を拓く-目標に準拠した評価の現状・課題・展望』(田中耕治編著、ミネルヴァ書房、2003年10月)として公刊した。なお、とりわけ(1)(2)の内容については、日本教育方法学会や教育目標・評価学会などの諸学会、及び研究会などで口頭発表を行い、研究の成果を積極的に公表することに努めた。