hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外光利用型天然光化学系IIの構造と機能

本研究では、酸素発生型光合成生物でありながら、特殊な光合成色素であるクロロフィルdによる光合成を行う海洋性シアノバクテリアAcaryochloris marinaから光化学系II(系II)を酸素発生活性を保持した健全な状態で精製することによりその酸素発生反応機構を詳細に解析し、原子レベルの構造をも明らかにすることを目的としている。系IIを健全な状態で、迅速に精製するために、まず形質転換法の開発とともに、系IIのサブユニットにHis-tagを遺伝子工学的に導入した株の作出に取り組んだ。A. marinaの薬剤耐性を検討した結果、スペクチノマイシンが選択マーカーとして有効であった。次いで、系IIの3種のサブユニットのC末端にHis-tagを遺伝子工学的に導入するために、それぞれのコンストラクトプラスミドを作成した。そして、これらのプラスミドを用い、各種の検討を行い、エレクトロポレーション法による形質転換の結果、薬剤耐性のある細胞が現れた。完全変異化にはまだ至っていない。並行して、野生株を用い、系IIの含量が高く、より迅速に増殖する培養条件を検討した上で、カラムクロマトグラフィーによる精製を進めた。界面活性剤により可溶化し、Q-SepharoseやDEAE-Sepharose等による分離を行うと、膜表在性の系IIサブユニットであるPsbOが結合した状態の系IIを分離することができた。しかし、タンパク質組成を詳細に検討すると、光化学系I(系I)の少なからぬ混在が認められた。系Iと系IIの分離のために各種の試みを行ったところ、PsbOが容易に遊離してしまうという特徴が認められた。他の生物種では遊離しない条件でも容易に系IIから遊離してしまうことから、A. marinaのPsbOは特異な構造的特徴を有することが推察された。3次元結晶化のスクリーニングを進めた。一部のPsbOの遊離が認められるものの、3次元結晶化のスクリーニングに取り組んでいるため。ただし、まだ結晶が得られる条件は見出していない。研究計画に大きな変更はないが、結晶化条件や生成条件をより精密化するために、複合体の状態を検証する目的で負染色後に電子顕微鏡による画像解析を組み込む。すでに外部の研究者の協力を得て、この方法を組み込んだ精製法の改善を進めているので、今後もこの手法を活用して、より迅速に目標を達成する方針である。生成過程でPsbOの遊離が認められるので、そのタンパク質構造上の原因の探求と、遊離しにくい生化学的条件の確立が必要と考えられる。しかし、PsbO自体は酸素発生反応そのものに直接関わっていない可能性があるので、Mn原子の結合量を確認しつつ、PsbOにこだわらない構造解析も視野に入れている。
眼位異常のｽｸﾘｰﾆﾝｸﾞのための質問票における有効性の検証

企業定期健康診断参加者で、同意が得られた健常成人1214人を対象とし、眼位検査(APCT 5m、1/3m)と22項目の自記式質問表の記入を施行した。平均年齢は41.2±12.6歳。斜視症例(間欠性斜視も含む)は合計38人(3.1%)であった。選択された質問項目は、「目が疲れることがありますか?」、「目の奥が痛いことがありますか?」、「焦点が合わないことがありますか?」、「両目でみると、二重に見えることがありますか?」、「物が揺れて見えることがありますか?」、「頭痛がありますか?」の6項目(AUC:0.563)であった。眼科疲労や身体的な疲労の原因となりうる眼位(眼の位置)異常の精査を目的に、眼科受診が必要な人を特定するための質問票を開発することが本研究の目的である。本研究は平成23,24年度の本助成を受け、開発した質問票を使用して調査を行った。平成25年度は新たな母集団にて、内容を一部改定した質問票を用いて調査を行った。本研究で用いた質問票は、前回の調査で回答内容に誤りが見受けられた質問項目を検討し、回答方法を改定した。他にも質問票の内容を検討し、追加・削除を行い、最終的に主観的指標・客観的指標で構成した内容のものを25問とした。本研究はヒトを対象とする研究であるため、調査に先立ち北里メディカルセンター倫理委員会に諮り、倫理的配慮のもとに本研究が行われることを確認した。この倫理的配慮には、被験者の保護、プライバシーの保護、被験者の同意を得ることなどが含まれている。調査は平成25年8月と平成26年2月に、事業所の定期健康診断において一般成人を対象に視能訓練士による眼位検査と立体視検査を行い、開発した質問票に自記式で回答を得た。眼科疲労や身体的な疲労の原因となりうる眼位異常の精査を目的に、眼科受診が必要な人を特定するための質問票を開発することが本研究の目的である。本研究の調査は、平成25年度に2カ所の事業所の定期健康診断において一般成人を対象に視能訓練士による眼位検査と立体視検査を行い、開発した質問票24問に対象者から自記式で回答を得た。検査対象者は、今回の調査が542名となり、前回の調査の672名と合わせて合計1,214名であった。平均年齢は41.2±12.6歳となり、男女の内訳は、男性33.1%、女性66.6%、無記名0.2%であった。眼位検査の結果、斜視の有病率は、近見では水平または垂直の場合3.6%、水平のみは3.2%、垂直のみは0.6%であった。解析を行うにあたり、欠損データがあった症例及び回答に偏りが見られた質問は解析から外した。その結果解析対象者は1,164名とし、質問項目は22項目とした。解析は1水平のみ2水平または垂直の2種類を行った。自記式質問票の回答から間欠性斜視と恒常性斜視の症例を抽出することのできる質問項目を得るため、ロジスティック回帰分析を行い、その後臨床的見地から質問項目を見直してROC曲線を用いて解析した。水平のみでは22項目中6項目の組み合わせがAUC(ROC曲線下面積)が0.563となり比較的高かった。同様に水平または垂直の斜視に対する解析では、5項目の組み合わせがAUCが0.541となり比較的高かった。今回の研究は、眼科領域の健康診断における調査研究において過去に例を見ない規模のデータ数である。そのため、本データは今後の研究においても十分な基礎データとなると予測され、重要な調査となったと推測される。なお、本研究はヒトを対象とする研究であるため、調査に先立ち北里メディカルセンター倫理委員会に諮り倫理的配慮のもとに本研究が行われることを確認した。眼科学研究計画では、当該年度は主に平成23,24年度に用いた質問票の改定を行い、平成26年度前半に約500人の一般労働者を対象とした調査を行う計画だった。しかし、当該年度中に2ヶ所の事業所より協力を得ることができたため、平成25年8月と平成26年2月に調査を行った。本研究に用いた質問票は、前回の調査の結果をもとに質問項目を精査し、改良を行った。

当該年度の調査で得られたデータは、2回の調査で合計542名となった。調査で得られた542名の質問票の回答と、視能訓練士による眼位検査と立体視検査の結果をもとに、ROC曲線を用いた解析や因子分析を行い、質問項目を検討し質問数を厳選する予定である。さらに、質問票の有効性を評価する計画である。当初の計画では事業所の健康診断時に開発した質問票の回答、及び視能訓練士による眼位検査、立体視検査を平成26年度に行う予定だったが、事業所の協力により当該年度に2回調査を行った。調査を行うにあたり必要な視能訓練士や検査補助者への謝金・人件費を前倒しして使用したが、調査に要した日数、人員が前倒し支払請求時の計画と若干の変更があったため、次年度使用額が生じてしまった。次年度の研究費は、当該年度の調査で得られたデータの集計及び解析を行うための実験補助員の人件費を支出する予定である。また、研究代表者が本研究の成果に関連する学会発表を行う予定であるため、学会参加のための費用を支出する予定である。
新たに見出されたNMU/NMS関連ホルモンの視床下部における生理機能の探索

本研究は、最近発見されたニューロメジンU及びS関連ホルモン(それぞれNU1、NU2とする)の生理機能の解明を目的とした。ラットにおいて、オートラジオグラフィーを用いた検討により、この新規ホルモンが特異的に結合する脳領域の存在が示唆された。そこで、NU1、NU2をラット側脳室へ投与したところ、摂食量の亢進が認められた。さらに、暗期におけるNU1、NU2の投与は、体温上昇を誘起した。また、両ホルモンの投与が自発行動量やエネルギー消費量にも影響を及ぼすことが明らかになった。これらの結果は、NU1及びNU2が機能性ホルモンであり、視床下部において生体機能調節に関与している可能性を示唆している。本研究は、新規ホルモンである、ニューロメジンU(NMU)及びニューロメジンS(NMS)関連ホルモン(それぞれNU1、NU2とする)の生理機能の解明を主たる目的とする。本年度は、NU1及びNU2が摂食制御、自律神経機能に及ぼす影響を検討した。具体的には、NU1、NU2をラット側脳室へと投与し、摂食量、体温、血圧などへの影響を調べた。Wistarラットの側脳室にカニューレを留置し、数日間の回復期間を置いた後に合成ペプチドを投与した。その結果、明期(主観的夜)におけるNU1、NU2の投与により摂食量が有意に増加することが示された。しかし、暗期(主観的昼)における投与では、顕著な変化は認められなかった。次に投与後の体温変化をサーモグラフィーを用いて測定した。まず、暗期にNU1、NU2を脳室内投与したところ、体温の有意な上昇を誘起した。一方、明期においてNU1あるいはNU2投与群の体温は、Saline投与群とそれと比較して低下する傾向が認められた。NU1、NU2の投与が血圧に及ぼす影響についても調べたが、両ホルモンの投与は心拍数を緩やかに上昇させるものの、血圧には影響を及ぼさなかった。NU1及びNU2は、NMU及びNMSと同一の前駆体から切り出される。すなわち、NMU/NMSの既知の生理作用と、NU1、NU2の作用が同じもの(相乗的)なのか、異なるもの(相反的)なのかは、重要な問題である。NMU、NMSはどちらも摂食抑制作用を有することが知られているが、本研究においてNU1、NU2の投与はNMU/NMSとは異なり摂食量の亢進を誘起した。一方で、NMU/NMSの投与は体温を著しく上昇させることから、体温調節においてはNU1、NU2の作用がNMUやNMSと同一であることが示唆された。これらの成果は、新規ホルモンNU1とNU2の生理的役割を考察する上で、重要な知見となる。昨年度、NU1、NU2をラット側脳室へと投与し摂食量、体温への影響を検討したところ、明期におけるNU1、NU2の投与により摂食量が有意に増加することが示された。一方、暗期にNU1、NU2を脳室内投与したところ、体温の有意な上昇を誘起した。そこで、本年度は、さらにNU2の投与が自発行動量、エネルギー消費量に及ぼす影響を調べた。その結果、明期においてNU2の側脳室内投与により自発行動量が増加した。しかし、暗期におけるNU2の投与は自発行動量に影響を及ぼさなかった。次に、NU2投与後のエネルギー消費量を測定したところ、NU2投与がエネルギー消費を増加させることが示された。さらに、恒暗条件下においてNU2の投与がラットの行動リズムに及ぼす影響を検討した。その結果、NU2の側脳室投与により、投与後の行動量のリズムの周期が長くなる可能性が示された。これらの結果は、NU1あるいはNU2が視床下部機能の調節に関与している可能性を示唆する。そこで本年度ではさらに、NU2投与後の視床下部における遺伝子発現をGeneChipにより網羅的に検索した。その結果、摂食制御関連遺伝子の発現に大きな変化は認められなかった。しかしながら、体温調節に関連する遺伝子のいくつかがNU2投与により増加することが示された。しかし、昨年度の研究成果より、NU1及びNU2の生理作用は、NMU及びNMSのそれと必ずしも一致しないことが明らかになりつつある。やはり、本年度の研究成果においても、行動リズムに及ぼす影響が、NU2とNMSでは全く異なる可能性があることが示された。これまでに、NU1、NU2をラット側脳室へと投与し摂食量、体温及びエネルギー消費量への影響を検討したところ、NU1、NU2の投与により摂食量が有意に増加することが示された。さらに、体温とエネルギー消費量の有意な上昇を認めた。そこで昨年度では、NU2投与後の視床下部における遺伝子発現をGeneChipにより網羅的に検索した。

その結果、摂食制御関連遺伝子の発現に大きな変化は認められなかったが、体温調節に関連する遺伝子のいくつかがNU2投与により発現増加することが示された。本年度は、NU2投与後の体温調節に関連する遺伝子の発現変化に関して再現性の検討を実施した。昨年度と同様にラット側脳室にNU2を投与し、視床下部をサンプリングした。続いて、体温調節に関連する遺伝子のうちGeneChip解析で変化していたものについて、Real-time PCRにより発現変化を確かめた。その結果、やはり体温調節に関連する複数の遺伝子の発現が有意に増加していることが確認された。そこで、この遺伝子がコードするタンパク質の阻害剤を用いて、NU2投与の体温上昇効果に、着目した遺伝子が関与しているか否か検討している。NU1及びNU2は、NMU及びNMSと同一の前駆体から切り出されるが、これまでの研究成果より、NU1及びNU2の生理作用は、NMU及びNMSのそれと必ずしも一致しない。また、NU2の体温上昇作用に関しては、作用機序が明らかになりつつある。これらの成果は、新規ホルモンNU1とNU2の生理的役割を明らかにするうえで、重要な知見となる。昨年度、NU2投与後の視床下部における遺伝子発現の網羅的な解析を実施した。本年度は計画通りに、NU2投与後の体温調節に関連する遺伝子の発現変化に関して再現性の検討を実施した。ラット側脳室にNU2を投与し、視床下部をサンプリングする実験を再度行い、体温調節に関連する遺伝子のうちGeneChip解析で変化していたものについて、Real-time PCR法により確かに発現が変化していることを確かめることができた。さらに、本研究計画ではNU1あるいはNU2の生理作用の作用機序を調べることを予定した。そこで、NU2の体温上昇作用の作用機序を探るため、上記の遺伝子の発現解析の成果をもとに、着目した遺伝子がコードするタンパク質の阻害剤を用いた実験を進めている。加えて、NU特異的抗体を用いて、NU発現ニューロンの免疫染色を進めている。しかしながら、これまでのところ良好な結果が得られていない。この実験に関しては引き続き、検討を進める。本研究は、新規ホルモンである、ニューロメジンU(NMU)及びニューロメジンS(NMS)関連ホルモン(それぞれNU1、NU2とする)の生理機能の解明を主たる目的とする。これまでに、NU1、NU2をラット側脳室へと投与し摂食量、体温及びエネルギー消費量などへの影響を検討してきた。その結果、体温とエネルギー消費量の有意な上昇を認めた。そこで、NU2投与後の視床下部における遺伝子発現をGeneChip及びReal-time PCRにより網羅的に検索したところ、体温調節に関連するプロスタグランジンE合成酵素及びシクロオキシゲナーゼの遺伝子発現が増加することが示された。そこで、本年度はNU1、NU2の体温上昇作用の機序を探るため、プロスタグランジン合成の阻害剤であるインドメタシンを前投与し、NU1、NU2の体温上昇作用に及ぼす影響を検討した。その結果、インドメタシンの前投与が、NU1、NU2の体温上昇作用を阻害することが明らかとなった。次に、NUの体温調節作用を探る一助として、高温あるいは低温条件下におけるNUの発現変化を調べた。本項目では、ラットを一定時間、高温あるいは低温条件に暴露し、その後のラット脳をサンプリングして、RIA法によりNU1の含有量を測定することにした。
学び直しに至る背景と動機付け、及び学び直しによる心理・行動の変容プロセスの解明

本研究は、学び直しを促進するための知見を得ることを目的として、社会人の学び直しにおいて、学び直しに至るまでの背景と動機づけ、及び学び直しを行う過程における心理・行動の変容について解明する。まず、学び直し経験者にインタビューを実施し、逐語録を分析して仮説モデルを構築する。次に、構築した仮説モデル、及び関連研究を基に、質問紙を作成し、アンケート調査を実施する、その結果を統計的に分析して、仮説モデルを検証することで、学び直しを促進する要因、学び直しによる心理・行動面への影響を明らかにする。
細胞内小胞輸送による新しいがん幹細胞の維持機構

がん幹細胞は、アポトーシス抵抗性を有する。がん幹細胞を標的とした治療薬の開発のためには、アポトーシス抵抗性のメカニズムの解明が不可欠である。本研究では、細胞内小胞輸送に関わる低分子量Gタンパク質RAB/ARFファミリーに属するがん抑制遺伝子ARL11のアポトーシス抵抗性における機能を解析した。活性化型ARL11はアクチン結合タンパク質と結合して、アポトーシスに特有の細胞膜のブレビングを形成した。不活性化型ARL11はアポトーシスを制御する核内構造体に局在した。ARL11の相互作用因子との結合や細胞内局在がアポトーシス抵抗性に関与する可能性を示した。がん幹細胞はがん細胞のうち幹細胞の性質を有する細胞であり、その表面に特徴的なマーカーを発現している。近年、がん幹細胞の表面マーカーとして同定された種々の膜タンパク質ががん幹細胞の維持にも極めて重要な役割を担うことがわかってきた。これら膜タンパク質を細胞表面へと輸送することががん幹細胞の維持に重要であると考えられるが、その分子機構は未だ解明されていない。一方、細胞内の小器官および細胞膜は小胞輸送によって結ばれており、低分子量Gタンパク質RAB/ARFファミリーが小胞輸送を制御している。そこで、RAB/ARFファミリーが担う細胞内小胞輸送によるがん幹細胞維持の分子機構を明らかとすることを本研究課題の目的とした。本年度は、RAB/ARFファミリーの中で、がん抑制遺伝子ARL11に焦点を当て機能を解析し、以下の結果を得た。1)ARL11の種々のがん細胞内での発現を定量的PCRにより検討し、最も高く発現するがん細胞株を同定した。2)活性化型変異体ARL11/Q65Lは細胞膜でアクチンと共局在した。3)ARL11/Q65Lと相互作用するアクチン結合タンパク質Xを同定した。4)結合タンパク質XはARL11/Q65L、アクチンと細胞膜上で共局在した。このように本年度は、低分子量Gタンパク質ARL11の機能について当初の計画とおりの成果をあげることができた。活性化型ARL11が結合タンパク質X、アクチンと細胞膜で共局在したことを発見したことより、おおむね順調に研究が進捗している。がん幹細胞はがん細胞のうち幹細胞の性質を有する細胞である。近年、種々の膜タンパク質ががん幹細胞の維持に極めて重要な役割を担うことがわかってきた。これらのタンパク質が細胞内の目的のオルガネラへと輸送されることががん幹細胞の維持に重要であると考えられるが、その分子機構は未だ解明されていない。本年度は、昨年度に引き続きRAB/ARFファミリーの中でがん抑制遺伝子ARL11に焦点を当て機能を解析し、以下の結果を得た。1)不活性化変異体ARL11/T24Nを作成した。2)ARL11/T24Nを培養細胞に発現させ、局在を観察した。ARL11/T24Nは核内構造体に局在した。3)ARL11/T24Nが局在する核内構造体の特徴を調べるため、核内構造体に局在することが知られている様々な分子との免疫染色を行った。その結果、ARL11/T24Nは核内構造体に局在するタンパク質の一つと共局在した。この核内構造体はがん幹細胞の維持に関わっており、がん幹細胞の創薬のターゲットの一つとなっている。一方、前年度に我々はARL11の活性化型変異体がアクチンやARL11結合タンパク質と共に細胞膜へと局在することを見出している。これらのことからARL11が活性化・不活性化されることにより、ダイナミックに局在を変化させることがわかった。また、このARL11の局在変化が核内構造体の形成/分解に関与することにより、ARL11ががん幹細胞の幹細胞性に関わる可能性が示唆された。ARL11はがん抑制遺伝子であることが知られている。従って、ARL11の活性化はがん幹細胞の維持に抑制的に働くと考えられる。そこで活性化したARL11ががん幹細胞の表面マーカーの細胞膜への輸送に関わるかを明らかにする。また、活性化型ARL11の結合タンパク質Xはアクチン結合タンパク質である。両者がアクチン細胞骨格の再編成を介してがん幹細胞の表面マーカーの輸送に関わるかを明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
シナプスにおけるNMDA受容体サブユニットソーティング機構とその生理的意義の解明

海馬CA3選択的NMDA受容体GluRε2KOマウス(CA3-GluRε2KO)では海馬CA3シナプスにおいてNMDA受容体が機能する上で必須な分子であると分かって来た。この現象の分子背景を明らかにする目的で本研究を進めてきた。その結果、CA3-GluRε2KOマウスのCA3ホモジネートでは、ε1が野生型マウスと変化がないにも関らず、全てのCA3シナプスにおいてNMDA受容体応答が消失していた。ε1/ζ1のシナプスへの局在の変化を想定し、免疫電顕を行ったがζ1のシグナルは減少していたものの(野生型マウスの1/3程度)ε1のシグナルには変化がなく、ε1/ζ1はシナプス部位に存在していた。ところがCA3のPSD画分では、ε1、PSD-95が大きく減少していた(いずれも野生型マウスの1/2程度)。この減少はPSD画分抽出時に使用するTritonX-100に対しε1、PSD-95といった分子が脆弱になっていることを示唆している。それに対しε1KOマウスのPSD画分中のε2には変化が無いことから、GluRε2KO特異的にCA3シナプスのPSD蛋白複合体の構造が変化している可能性が示唆された。さらにシナプス骨格系の分子として代表的なactinの状態を調べたところ、GluRε2KOマウスにおいて、CA3のシナプトソーム画分において全actin量に変化はないものの、F-actinの量が減少していた。これらのことから、海馬CA3シナプスにおいてGluRε2はNMDA受容体が機能を持つ上で必須なサブユニットであると同時に、GluRε2を含むNMDA受容体シグナルがPSD蛋白複合体構造の安定性に関与している可能性があり、そのPSD蛋白複合体構造の安定性がε1/ζ1で構成されるNMDA受容体が活性を持つ為にも必要な事であることがわかった。現在本研究結果についての論文を投稿準備中である。これまでの研究で作製した海馬CA3選択的NMDA受容体GluRε2ノックアウトマウス(CA3-GluRε2KO)の知見から(論文作成中)、GluRε2はGluRε1では代償が出来ず、海馬CA3シナプスにおいてNMDA受容体が機能を持つ上で不可欠な分子である事が示唆されている。この現象の背景にある分子メカニズムを明らかにすることを目的として次の研究を進めている。CA3-GluRε2KOマウスのCA3ホモジネートサンプルでは、ε1が野生型マウスと同程度存在しているにも関わらず、全てのCA3シナプスにおいてNMDA受容体応答がほぼ消失していた。この原因としてε1/ζ1のシナプスへの局在の変化を想定し、免疫電顕を行った。その結果、ζ1のシグナルは減少していたものの(野生型マウスの1/3程度)、ε1、PSD-95のシグナルには変化がなく、ε1/ζ1はシナプス部位に存在していることが分かった。ところが、CA3のPSD画分を用いた生化学的解析を行ったところ、ε1、PSD-95が大きく減少していた(いずれも野生型マウスの1/2程度)。この減少は、PSD画分抽出時に使用するTritonX-100への溶解度の変化を反映していると考えられ、ε1、PSD-95といった分子が生化学的に脆弱になっていることを意味している。それに対し、GluRε1KOマウスのPSD画分中のε2には変化が無かった。これらのことからGluRε2KO特異的に、CA3シナプスのPSD蛋白複合体の構造が変化している可能性が示唆された。以上より、海馬CA3シナプスにおいてGluRε2はNMDA受容体が機能を持つ上で必須なサブユニットであると同時に、GluRε2を含むNMDA受容体シグナルがPSD蛋白複合体構造の安定性にも関与している可能性が示唆されてきた。さらに現在、シナプス骨格系の分子にも変化があるか調べているところである。さらにシナプス骨格系の分子として代表的なactinの状態を調べたところ、GluRε2KOマウスにおいて、CA3のシナプトソーム

画分において全actin量に変化はないものの、F-actinの量が減少していた。これらのことから、海馬CA3シナプスにおいてGluRε2はNMDA受容体が機能を持つ上で必須なサブユニットであると同時に、GluRε2を含むNMDA受容体シグナルがPSD蛋白複合体構造の安定性に関与している可能性があり、そのPSD蛋白複合体構造の安定性がε1/ζ1で構成されるNMDA受容体が活性を持つ為にも必要な事であることがわかった。現在本研究結果についての論文を投稿準備中である。
赤い銀河の星と塵の記憶から探る宇宙の星形成史

すばる望遠鏡で検出した約10万個の銀河について、赤方偏移、星質量、吸収量、星形成率を出し、多波長データベースを作成した。また、この一部の約1000個の赤外線銀河について、それらの活動起源を星形成、活動的中心核、星形成+活動的中心核に分類し、星形成よりも巨大ブラックホールが潜む活動的中心核が卓越する後者2つの活動が赤方偏移1前後で急激に進化していること、また、その質量膠着率と成長率を明らかにした.すばる望遠鏡で検出した約10万個の銀河について、赤方偏移、星質量、吸収量、星形成率を出し、多波長データベースを作成した。また、この一部の約1000個の赤外線銀河について、それらの活動起源を星形成、活動的中心核、星形成+活動的中心核に分類し、星形成よりも巨大ブラックホールが潜む活動的中心核が卓越する後者2つの活動が赤方偏移1前後で急激に進化していること、また、その質量膠着率と成長率を明らかにした.1:サブミリ波銀河の可視同定:中西らのグループと協力して、サブミリ波帯連続波カメラAzTECをASTEに搭載して、サブミリ波銀河の探査を行うとともに、すでに既存の多波長探査観測が進んでいる領域のサブミリ波、赤外線銀河の可視同定とその多波長スペクトル分布についての性質を調べた。その一部は、査読論文3編に報告した。2:多波長測光データベースサーバーの構築:一般に、銀河が「可視光よりも長い波長域で明るい」(=赤い)スペクトルエネルギー分布を示す主要因には、以下の3つがある。A)年老いた赤色巨星からの近赤外線がその放射の大半を占めている。B)爆発的星形成領域があり、生まれたての星の集団からの紫外線-可視光が、ダストの散乱・吸収により、中間-遠赤外線、サブミリ波へと再放射されている。C)中間赤外線で明るい中心核の活動が顕著である。「赤い銀河」の多様性はこれらの「赤さ」の要因が絡み合った結果である。実際、超光度赤外銀河やサブミリ波銀河でも、それらの可視光、近赤外線スペクトルは、赤方変移した4000A端が顕著な年老いた星の光と若い星の紫外線との重ね合わせに、ダストによる赤化効果を入れたもので再現できることを今年度のデータベース構築を通じて、確認できた。データベース情報処理+ネットワーク技術に基づいた天文データ解析サーバーの構築作業を進めた。データベース機能を補強し、ネットワーク接続しても安全かつ安定に運用できるサーバーシステムに拡張して、本研究に必須なデータアーカイブサーバーシステムを共同研究者間での運用しながら、国内の共同研究者などとも連絡を取り合いながら、作業を進めていった。また、国外の共同研究者グループの若手研究者、大学院生を呼び寄せて、データベース情報処理+ネットワーク技術と連動した天文データとその解析手法を用いて、その教育的指導をしつつも、博士論文に繋がるテーマについて、共同研究を進めた。特に、スペクトル解析についての手法を習得させる事ができたので、多波長測光データとともにスペクトルデータを用いる事により、測光的赤方変移をスペクトルからも確認できただけではなく、AGN活動と星形成活動を分離しつつ、赤外線放射の性質との相関も明らかにできたので、z=1前後の銀河の星形成と銀河中心核の活動の関係を探ることができるようになった。以上の成果は、欧文査読論文4編として報告し、LAU277"Tracing Ancestry of Galaxies"で、Reconstruction of Star Formation and AGNs Activities in Galaxies Classified with the Balmer Break,1.6umBump and PAH Features up to z=2として、発表した。以上のように、すでに昨年度報告していたように平成22年度の達成目標はすでに前倒して実現できていたこともあって、予定レベル以上の研究成果がもたらされている。0)赤外線観測衛星「あかり」、Spitzerにより、星間塵・ダストから放射された中間赤外線が検出された赤外線銀河を含む深宇宙の「赤い銀河」について、すばるなどの地上望遠鏡で得られたデータを融合して、可視・近赤外線測光SEDデータベースを構築する作業を継続した。1)このデータベースにカタログされた「赤い銀河」について、可視・近赤外線測光SED解析により、赤方変位、星質量、星形成率(可視)、ダストによる吸収(可視)などを導出した。ア)星形成率は星質量にほぼ比例する。イ)高い赤方変位ほど(時間を遡るほど)、星形成率は大きくなるが、吸収は小さくなる。ウ)以上の傾向は赤外線光度にあまりよらない。吸収の大きさは、ダスト量/重元素量を反映しているので、この結果は、時間経過とともに、星形成に伴って、星から放出される重元素が蓄積されていく銀河の化学進化をダストによる吸収(可視)として見たことを意味している。2)可視・近赤外線SED解析した「赤い銀河」のうち、「あかり」の中間赤外線バンドで検出された明るい赤外線銀河について、その中間赤外線SEDの特徴から、星形成領域と銀河中心核それぞれの赤外線光度の寄与の大きさにより、星形成銀河と活動的中心核銀河と星形成+活動的中心核銀河の3つの種族に分類した。3)星形成銀河の5um赤外線光度は星形成で説明できるが、活動的中心核銀河、星形成+活動的中心核銀河のそれは、急激な進化を示し、その起源は星形成ではなく、巨大ブラックホールが潜む活動的中心核であると考えられる。

この描像に基づいて、活動的中心核銀河の5um光度から銀河中心核に潜む巨大ブラックホールへの質量膠着率とその成長率に制限を与えた。4)銀河中心核の寄与を除いた星形成に起因する赤外線光度から、星形成銀河のみならず星形成+活動的中心核銀河についても、星形成率(赤外)、ダストによる吸収(赤外)を導出した。1.可視多色撮像画像で検出した10万個の銀河の多波長データベースを更新し、これらについて、可視・近赤外測光スペクトル解析による赤方偏移、星質量、星形成率(可視)、ダストによる吸収(可視)などの信頼性の高い、以下の結果を得た。(1)星形成率は星質量にほぼ比例する。(2)過去に遡ると、星形成率は大きく、吸収は小さくなる。2.これらの中で、赤外線観測衛星「あかり」で検出された1000個の赤方偏移z=0.4-2の明るい赤外線銀河を、ダストスペクトル解析によって、星形成銀河、活動的中心核銀河、星形成+活動的中心核銀河の3つの種族に分類し、以下の結果を得た。(1)活動的中心核銀河、星形成+活動的中心核銀河は、その巨大ブラックホールが潜むダストで覆われた中心核の活動を捉え、急激な進化を示す5um赤外線光度から、その質量膠着率とその成長率を換算した。(2)星形成+活動的中心核銀河についても、銀河中心核の寄与を除いた赤外線光度から星形成率を導出した。それらは、z<0.8では、明るい、やや暗い、暗い星形成銀河のいずれの星形成率と比較しても,抑制されていた。3.星形成銀河について、可視・近赤外域と中間赤外域でのスペクトル解析のそれぞれから独立にダスト吸収を換算した。その進化は、星から放出される重元素が蓄積される銀河の化学進化として理解できた。しかし、(1)前者に対して後者は、定量的には、平均的に3倍程度大きい。(2)前者に対して後者が大きいほど、PAH光度に対する硅素ダストの吸収による減光効果が大きい。(3)この硅素ダストの吸収による減光効果と銀河全体の平均的PAH輝線表面光度との相関は顕著ではないので、吸収(可視)と吸収(赤外)の差は、銀河の星とダストの分布の非一様性=内部構造が反映していると示唆された。以上の結果は、PASJ,2012,No 64, 70に出版、報告した。当初の計画では、データベースの整備と抽出した赤外線銀河の分類、星形成率の導出程度くらいまでが、今年度の目標であったが、活動的銀河中心核との共進化についても明らかにすることが可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、本研究計画の最終年度になるので、データベースのとりまとめなどとともに、銀河進化の視点からのまとめを行う。
「戦争の記憶」のポピュラー・メディア文化史：シンガポールおよび香港の事例から

本研究は、戦時中から戦後にかけてシンガポールおよび香港で活動した「文化人」のネットワークを見ることで、戦時期から戦後にかけての文化活動の連続と断絶、「戦争の記憶」の創造・継承・忘却のあり方を浮き彫りにするものである。戦後の両都市で活動した映画人、音楽家、漫画家などの「文化人」の中には戦前・戦時期に日本人とともに創作活動をしていた人物が少なくない。本研究では、両都市におけるポピュラー・メディアのなかにどのような形で「戦争の記憶」が埋め込まれていったのかを明らかにするとともに、比較史の観点を取り入れることで、「戦争の記憶」の生成の普遍性と特殊性をあぶり出していく。
高速 EPR イメージング法を用いた生体機能の視覚化に関する研究

生き物をそのままの状態で計測する非侵襲分子イメージング法は、生命現象を分子の動きからダイナミックに観測することができ、生命活動の解明への貢献はもとより、病因の解明、早期診断、治療薬の開発への貢献など、期待が膨らんでいる。本課題では、実験動物の生体機能・生理機能を非侵襲的に画像として視覚化するため、近年開発した電子常磁性共鳴イメージング(Electron Paramagnetic Resonance Imaging (EPRI))法を利用し、全く新しい"機能性イメージング化研究法"の構築をめざしている。本研究課題では、高速化したEPRイメージング装置とニトロキシド分子などを造影剤・イメージングプローべとして利用し、生体機能を可視化する新しいイメージング研究法の開発を目指すものである。本研究課題では三つのプロジェクトを掲げているが、本年度はプロジェクト1について推進し成果を得た。プロジェクト1:「高速EPRイメージングシステムによる高分解能イメージング化の実証」EPRイメージング法の高速化は、磁場掃引速度を加速することで達成した。ナイトロオキシドの場合、6mTの磁場掃引を200ミリ秒で達成した。マウスを使った実験でも200ミリ秒の磁場掃引による画像化が可能である。この場合は181プロジェクションという膨大な数の投影画像による三次元画像再構成を行ってもデータ取得時間は60秒程度となる。今年度の成果によりマウス頭部による三次元画像を高精度で60秒以下で撮像することに成功した。より高精度のロックインアンプ等を使用することで、より短い時定数(タイムコンスタンス)を利用することができ、マウス頭部に於いても100ミリ秒以下の磁場掃引も可能となると考えられる。現実的には、より高速な磁場掃引を可能とする直流電源を利用すると50ミリ秒までの磁場掃引が可能であるので、高速磁場掃引によるスペクトルのひずみ発生の問題はないと考えられる。更に今年度はナイトロキシドの線幅の改善に取り組んだ。14Nを15N化し、また1Hは2D化してできるだけ線幅の減少に努め、画像の高精度化を一層推進させた。本研究課題では、高速化したEPRイメージング装置とニトロキシド分子などを造影剤・イメージングプローベとして利用し、生体機能を可視化する新しいイメージング研究法の開発を目指すものである。本研究課題では三つのプロジェクトを掲げており、昨年度は、プロジェクト1:「高速EPRイメージングシステムによる高分解能イメージング化の実証」研究を行い、EPRイメージング法の高速化を磁場掃引速度の加速化により達成した。今年度はプロジェクト2:「高速化されたEPRイメージング装置を用い、病態モデル動物での酸化ストレスの画像評価法の確立」を行い、病態評価が可能か、創薬研究に貢献できるか、についての評価を実施した。(1)病態モデル動物の作成について:脳梗塞モデル動物(中大動脈閉塞によるモデル)と、脳炎症モデル動物(リポポリサッカリドを腹腔内や、脳実質内に投与して炎症を起こさせるモデル)を作成することが出来た。(2)病態モデル動物を用いた酸化ストレスの評価について:脳内の酸化ストレス状態を画像化するために脳内・脳外全域に分布するナイトロオキシドであるHMPを用いて、EPRイメージング画像を経時的に記録した。0.15秒スキャン、181プロジェクションでの条件で、約30秒ごとに三次元画像を取得することが出来た。これらの経時的データから二次元画像をとりだし、HMPの半減期マップであるレドックスマップを作成した。これらのレドックスマップから、炎症状態の持続性やその状態変化、更には、抗炎症薬による炎症効果を画像として評価することが出来た。今後は、この視覚評価をさらに定量評価に活用する。平成24年度での本研究課題では、病態モデル動物を用いた酸化ストレスの評価研究を昨年度から継続して行い、新たに生理機能イメージング化研究を開始した。病態モデル動物を用いた酸化ストレスの評価研究:虚血性脳梗塞マウスによる酸化ストレスの評価、および、炎症性疾患マウスでの酸化ストレスの評価研究を高速化したEPRイメ-ジング装置とニトロキシド分子を造影剤・イメージングプローベとして利用し、生体での評価研究を実施した。生理機能イメージング研究:マウス脳における神経賦活化のイメージング研究、および、マウス脳での酸素・pHイメージング研究を、高速EPRイメージングシステムにより評価を行った。EPRイメージング法の高速化は、磁場掃引速度を加速することで当初より更なる高速化が達成できた。ナイトロオキシド造影剤の場合、6mTの磁場掃引を50ミリ秒程度で達成出来るようになった。マウスを使ったin vivo実験でも80ミリ秒の磁場掃引による画像化が可能となり、181プロジェクションという膨大な数の投影画像による三次元画像再構成を行ってもデータ取得時間は30秒程度となる。この高速化によりマウス頭部での三次元画像化が高精度で30秒以下で撮像することに成功し、生理現象を3次元画像として高精度で視覚化出来ることを明らかにした。

マウス脳神経の賦活化の画像化実験を開始した。マウス脳の賦活化は、NMDAレセプターやアセチルコリンレセプターをターゲットとした刺激を用い、活性酸素(ROS)の生成に伴う酸化ストレスの亢進をレドックス画像として定量的な画像評価を行うことが可能となっている。現在、いろいろなレセプターをターゲットとしたナイトロオキシド造影剤を作成しており、これら造影剤を用いた脳機能イメージング研究を進めている。本年度の研究成果は、当初計画したように、おおむね進んでいる。計画した項目は順調にこなせている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、EPRイメージング装置の高速化、さらには、本装置を用いて、病態モデル動物を活用した病態モニタリング研究を実施している。今後は、本装置をさらに発展させ、生体機能、生理機能の視覚化、へ挑戦していく。研究計画は当初計画した通りの予定で進行中である。
情報技術の進歩が企業間関係に及ぼす影響-日・欧・米企業の比較研究

本研究は,近年そのスピードがより加速している情報技術(IT)の進歩が,企業間の取引関係にどのような変化をもたらしているか,そしてそれが企業の生産性やパフォーマンスにどのような影響を与えたかを明らかにすることを目的としている。さらに,国際的な比較や分析を踏まえながら,情報技術の進歩が企業間関係に及ぼす影響について明らかにする。研究は,先行研究のレビューを中心とした理論研究と,並行的に行われた実証的研究,および各国企業の事例研究によって,情報技術の発展がもたらす企業間関係の変化の態様,市場と企業の境界の変化について確認した。研究チームが行ったアンケート調査では,日・欧・米企業の経営者を対象として,戦略,組織,利害関係者との関係性などに関わる質問を郵送形式で行った。本報告書の内容は,この調査結果をもとに、欧州企業および米国企業の経営スタイルと,日本企業の経営スタイルの相違を比較し,グローバル化の潮流の中で日本企業が取り組むべき方向性と,情報技術の進展に伴う企業間関係の変化について考察を加えている。また,当初は日・欧・米グローバル企業を中心にして,情報技術の進展と企業間関係について考察することを考えていたが,グローバル企業にとって,中国への進出が喫急の課題となるという認識の深まりにより,中国進出企業への調査の必要性が出てきた。そこで,研究をより発展的なものとするため,中国進出企業に対する調査を行うことにし,その概要を収録してある。さらに,経済システムにおける資源配分の調整の場として,市場とヒエラルキーの中間に位置するネットワークと称せられる形態についての考察を行っている。平成13年度「情報技術の進歩が企業間関係に及ぼす影響」プロジェクトでは、研究を進める上での理論的フレームワークの検討を行うと同時に、文献・資料を活用してわが国における情報技術の進展の実態およびそれが企業の経営に及ぼす影響力に関する従来の理論的研究について検討を加えた。さらに、情報技術の進展によって影響を受ける、ないしは影響を及ぼす企業の経営実態について文献資料による研究と、各企業への面接調査(インタビュー調査)を行って明らかにしてきた。その研究プロセスから、研究目的で仮定的に設定してきた「企業間関係の典型として長期継続的取引を基盤とするわが国の系列を取り上げることができるが、企業を取り巻く技術・市場環境の加速度的な変化によって、その優位性が失われつつある」といった仮説を実態に即して明らかにしてきた。しかしながら、そうした側面も画一的に捉えることはできず、企業間関係の効率性が、取引の具体的内容によって多様化し、すべての局面で関係にあるわけではないことが、理解されるようになってきた。平成14年度には、わが国企業の実態調査に基づいて仮説を再検討すると同時に、郵送法によるアンケート調査(東京証券取引所一部上場企業2500社程度を対象)を実施し、仮説検証および日本企業をベースにした理論の一般化試みる。平成14年度科学研究費・基盤研究(C)(2)「情報技術の進歩が企業間関係に及ぼす影響-日・欧・米企業の比較研究(研究代表者:手塚公人・成城大学経済学部,研究分担者:岩崎尚人,海保英孝)」では,前年度の文献研究,理論サーベイを踏まえて,国内企業に対する実態調査とアンケート調査の実施を中心として研究が進められた。実態調査においては,九州・中国地方,北海道・東北地方に所在する先進企業に対して,インタビュー調査が行われた。実態調査の結果,'情報技術の進展により市場と企業,あるいは企業と企業の関係に大きな変化が起こりつつあり,またそれに伴って新たな経営課題が出てきていることが,事例レベルで確認された。さらに,実態調査と同時並行的に,アンケート調査に係る調査表の作成が行われた。特に年度後半からは,研究グループ内にとどまらず,外部の専門家等も交えて調査表の作成に関するミーティングが頻繁に行われ,先進事例の報告や意見交換が行われた。郵送法による調査は既に実施されており,現在は調査表の回収・入力段階を終え,次年度にかけて更なる分析を継続中である。

なお,アンケート調査には,情報技術の発展と企業間関係のあり方だけではなく,企業行動や戦略策定の基層となる企業の経営課題に関する質問項目も含めることになった。それにより,情報技術の進展に伴う企業間関係や,企業行動や戦略の展開について,より深度のある研究が進められるものと思われる。平成15年度科学研究費・基盤研究(C)(2)「情報技術の進歩が企業間関係に及ぼす影響-日・欧・米企業の比較研究(研究代表者:手塚公登・成城大学経済学部,研究分担者:岩崎尚人,海保英孝)」プロジェクトは最終年度を迎えて、研究成果のまとめの活動が中心として行わることとなった。前年度に実施したアンケートについては、データの入力・解析作業、および分析結果についての検討が引き続き行われた。分析に際しては、単純集計の結果にもとづいての考察を行い、その後研究プロジェクトとしての統一的な分析からエッセンスの抽出が試みられた。それとともに、研究メンバーそれぞれの関心に基づいた分析視覚からの検討も加味されている。また、日本国内における実態調査活動も継続的に行われた。情報技術の進歩とそれが企業間関係に及ぼす影響について事例レベルで確認することを目的として、国内各地のグローバル企業に対するヒアリング調査等が行われた。実態調査によって確認された事項については、研究プロジェクト内での報告、討議を行うことによって、メンバー間での共有化が図られた。さらに、グローバル化の進展やネット経済化という動向を踏まえて、当初研究対象として想定していた日本、アメリカ、欧州企業に加えて、中国における企業の動向を視野に入れた研究が進められることとなった。実際には、中国における企業の戦略行動を中心として、本国本社と進出先子会社との企業間関係のあり方について、情報技術の進展と絡めて検討が行われた。研究対象となる地域が拡張されたことにより、情報技術の進歩が企業間関係に及ぼす影響について国際的な比較の材料が付加されるとともに、研究の深度向上につながったものと思われる。
応力とひずみの広範囲な三次元条件下における粗粒材料の変形・強度特性の研究

多様な応力条件下にあり応力履歴も異なる粗粒材料の力学的挙動について検討するために、良く締固めた礫の大型角柱供試体(断面23*23cm,高さ58cm)を対象に2種類の系統的な三軸試験を実施した。いくつかの拘束圧レベルで応力経路を変えて実施した一連の繰返し三軸試験結果から、新しく定義した応力とひずみパラメーターを用いることによって、単調載荷時の応力ひずみ関係が一意的にモデル化できることを示した。さらに、この関係と修正した履歴則を組み合わせることにより、密な礫の繰返し載荷挙動を適切にシミュレーションできることを示した。別なシリーズの三軸試験結果からは、密な礫でも著しいクリープ変形を示し、さらにひずみ速度の変化が単調載荷時の挙動に影響を及ぼすことを明らかにした。また、粗粒材料の弾性波速度についても検討を行った。角柱供試体の側面に貼り付けた超小型の加速度計を用いて計測したP波速度は、豊浦砂の場合には微小振幅の繰返し載荷を行って求めた弾性的なヤング率から換算される値とほぼ整合していた。一方、粒径の大きい礫の場合には、動的なP波速度のほうが、静的な試験結果よりも大きくなった。この理由として、供試体の土粒子構造が不均質なことが考えられる。さらに、大型角柱供試体の一対の側面に水平載荷板を設置した大型三主応力制御試験システムと、中型の中空円筒供試体(外径20cm,内径16cm,高さ30cm)にねじり力と軸力を載荷した場合の局所ひずみを計測できるシステムを開発した。これらの試験システムの性能に関する基本的な検討を行い、目標とした応力制御精度とひずみ計測精度が確保されていることを確認した。これらの導入により、粒径の大きい砂礫材料の弾性的変形特性の鉛直・水平異方性と、主応力方向が変化するような荷重条件下における砂の弾性的変形特性の変化について、系統的な実験を実施することが可能となった。良く締固めた砂礫の弾性・塑性変形特性および最大・残留強度特性に及ぼす拘束圧の影響を実験的に明らかにすることを目的として、矩形供試体(23cm×23cm×高さ60cm)の三輪圧縮・伸張試験を最大9kgf/cm^2程度の比較的高い拘束圧下で実施した。実際の大型構造物において、剛性の高く異方性も強い砂礫層を支持地盤とした場合には、設計上問題となる地盤のひずみレベルは極めて小さく、ほぼ弾性的な変形成分が支配的となると想定されることから、試験では、局所変位測定装置(LDT)を用いて供試体の軸ひずみと側方ひずみを0.001%のレベルまで精度良く計測し、弾性変形特性とその異方性について詳細に検討した。また、圧密・せん断時の応力経路の影響や、繰返し載荷の影響等についてもあわせて検討した。その結果、以下の点を明らかにした。(1)既往の試験においては、等方圧密時に拘束圧が5kgf/cm^2程度以上になると0.001%のひずみレベルの軸方向微小繰返し載荷より求めた鉛直ヤング率Evが増加しにくくなる傾向を示す場合があったが、今回の試験ではそのような傾向は見られず、9kgf/cm^2程度の拘束圧まではその0.60.7乗に比例してEVが増加した。

(2)三軸圧縮・伸張載荷中に(1)と同様な微小繰返し載荷を実施して求めたEvは、等方圧密中に同じ鉛直応力のもとで求めたEvとほぼ同じ値となり、弾性変形特性の劣化はピーク強度を示す直前までほとんど生じなかった。(3)(1)および(2)の微小繰返し載荷時の鉛直ひずみと水平ひずみの比として求めたポアソン比νvhは、主応力比σv/σhのほぼ0.35乗に比例して変化した。これは、Evが鉛直応力の0.60.7乗に比例して変化したことと対応しており、弾性変形特性のコンプライアンスマトリックスの対称性を考慮することにより説明することができる。前年度に引き続き、良く締固めた千葉レキの大型角柱供試体(23cm×23cm×57cm)を用いて最大900kPa程度の拘束圧力下で排水繰返し三軸試験を実施し、水平応力一定、鉛直応力一定、あるいは平均応力を一定に保った場合の応力ひずみ関係に及ぼす応力経路の影響を明らかにし、得られた結果を統一的にモデル化する手法について検討した。動員された内部摩擦角とせん断ひずみの塑性成分の関係は応力経路により異なったため、前者をその時点における応力状態の関数としてのピーク強度で正規化し、後者もせん断弾性係数等で正規化することにより、応力経路に依存しない関係が得られることを示した。また、上記の試験で得られた大振幅の繰返し載荷時における変形挙動のモデル化について検討を行った。Masingの第2法則よりも一般性のある"Proportionalrule"と呼ばれる履歴法則を適用し、ひずみの発生量に応じて応力ひずみ関係の骨格曲線の原点をシフトさせる"Drag rule"と呼ばれる手法もあわせて適用することによって、繰返し載荷時の応力ひずみ関係を適切に評価できることを示した。さらに、同様な供試体を用いて、クリープ試験やひずみ速度を変えた一連の三軸試験を実施し、時間効果が変形特性に及ぼす影響について検討した。上記の各三軸試験に加えて、良く締固めた砂礫のような硬質な供試体の弾性波速度を測定する手法について基礎的な検討を実施した。圧電素子を用いたアクチュエーターを振動源とし、供試体の側面に貼り付けた超小型の加速度計を用いて多点間で計測することにより、P波およびS波速度の分布や異方性を評価できることを示した。前年度に引き続き、砂や砂礫のような粗粒材料の弾性波速度について検討を行った。圧電素子を用いたアクチュエーターを振動源とし、大型角柱供試体(23cmx23cmx57cm)の側面に貼り付けた超小型の加速度計を用いて多点間で計測したP波速度は、豊浦砂の場合には微小振幅の繰返し載荷を行って求めた弾性的なヤング率から換算される値とほぼ整合していた。一方、ポルトガルレキの場合には、最大粒径が12.5mmの場合には両者の差は小さかったが、最大粒径が31.5mmになると、動的なP波速度の実測値は静的な繰返し載荷試験結果から換算した値の約1.6倍であった。これは、最大粒径の大きい砂礫地盤の場合に、原位置での弾性波速度よりヤング率を推定すると、実際よりも過大評価するおそれがあることを意味している。一方で、ヤング率の応力状態依存性については、どちらの評価手法を用いても同様な結果が得られることを示した。さらに、大型角柱供試体の一対の側面に水平載荷板を設置することにより、水平方向のヤング率を直接測定することができる大型三主応力制御試験システムを、既存の大型三軸試験システムの一部を更新する形で導入した。また、両端を供試体とピン結合させる局所変位計を新たに製作し、これを三角形状に組み合わせることによって、中型の中空円筒供試体(外径20cm,内径16cm,高さ30cm)にねじり力と軸力を載荷した場合の局所ひずみを計測できるシステムを開発した。
IL-12産生メラノーマ担癌マウスにおけるCD25陽性抑制性T細胞の役割

1)抗CD25抗体処理によるIL-12遺伝子導入B16F10メラノーマの抗腫瘍効果増強に関与するエフェクター細胞の解析抗CD25抗体処理を行ったマウスに、1x10^6個のIL-12遺伝子導入B16F10メラノーマを皮下接種し、その腫瘍径を経時的に計測したところ、抗CD25抗体処理群ではコントロール抗体処理群と比較して有意な抗腫瘍効果の増強がみられた。エフェクター細胞を調べるために、抗アシアロGM1抗体および抗CD8抗体をマウス腹腔内に投与し、それぞれNK細胞、CD8^+T細胞を除去したマウスを作製し、同様の抗CD25抗体処理とIL-12遺伝子導入B16F10メラノーマの皮下接種を行なった。その結果、どちらのマウスにおいても抗腫瘍効果の減弱が認められ、両者の関与が示唆された。しかしNK細胞除去群は初期相から抗腫瘍効果の減弱が認められ、IL-12の効果減弱による影響を反映していると考えた。CD8^+T細砲除去群は抗CD25抗体処理を行なっていないマウスにおけるIL-12遺伝子導入B16F10メラノーマとほぼ同じ腫瘍増殖曲線を描いた。抗CD25抗体処理による抗腫瘍免疫増強のエフェクターとしてCD8^+T細胞が強く関係していることが示唆された。CD4^+CD25^+細胞はIL-10などを産生しているとの報告がある。抗CD25抗体処理によってTh1/Th2 cytokine profileに変化が生じている可能性があると考え、腫瘍所属リンパ節を摘出し、RT-PCRにてcytokine profileを調べた。抗CD4抗体処理マウスにおいては、IL-10およびIL-4のTh2タイプのcytokineが消失していたのに対して、抗CD25抗体処理ではコントロール群と比較して有意な変化を認めなかった。1)各種モノクローナル抗体の精製CD4、CD8、CD25、IFN-γに対する抗体を産生するハイブリドーマをヌードマウスに腹腔内投与し、腹水を回収した。それぞれの腹水に対してフィルター処理など行なった後に、サンプル内における抗体濃度の測定を外部業者(オリエンタル酵母)に依託し、抗体の存在および濃度の確認を行なった。2)抗体処理を行ったマウスの解析抗CD25抗体をマウスに全身投与後、脾臓を回収し、CD4^+CD25^+細胞群の変化をflowcytometoryを用いて経時的に解析した。その結果、二日前に50μgの抗CD25抗体を投与することによってCD4^+CD25^+細胞群は約半数の数に減少した。特にCD25強発現細胞群の減少が目立つ傾向を認めた。3)抗体処理を行ったマウスにおけるIL-12遺伝子導入B16F10メラノーマの抗腫瘍効果の解析抗CD25抗体処理を行ったマウスに、1x10^6個のIL-12遺伝子導入B16F10メラノーマを皮下接種し、その腫瘍径を経時的に計測した。その結果、抗CD25抗体処理を行ったマウスではコントロール抗体処理マウスと比較して有意な抗腫瘍効果の増強がみられ、抗CD25抗体を腫瘍接種の2日前に1回のみ投与した群においても有意な差を認めた。腫瘍拒絶したマウスについては、その後長期間の観察を続けたが、CD4^+T細胞に対する抗体を投与した時にみられたような体毛の白斑様変化を伴うマウスは認められなかった。