hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空隙路を確率的に考慮 する多孔質内気体輸送 の運動論モデル

多孔質内の気体輸送の物理モデルとして,気体分子運動論に基づく,簡易なモデルを提案した.気体分子同士の衝突が無視できる,クヌーセン拡散と呼ばれる状況を主に調べた.通常の印加圧力に対するコンダクタンス特性を調べただけでなく,多孔質に一様ではない温度分布を与えることで,熱駆動型の流動デバイスとなりうることを数値計算と理論解析により示した.この状況に対しては,とくに電気回路の熱電効果と同様の定式化が可能で,熱駆動型デバイスに関する種々の理論的予測が得られ,数値計算によっても,その予測の妥当性が示された.計画にしたがい,下記の細目課題についての研究をまず実施した.1.クヌーセン気体の熱遷移法則に対する実験データの再現性の検討.2.上記法則の多孔質内温度分布に対するロバスト性と普遍性の検討.境界との衝突効果を境界条件としてではなく衝突積分として方程式内部に取り入れるのが提案モデルである.衝突頻度に速度方向依存性を与えない最も単純な媒質を想定して,まずクヌーセン気体の熱遷移法則を調べた.これは圧力や温度が異なる2つの貯気槽を毛管や多孔質でつないだとき,圧力駆動と熱駆動の流れが相殺して釣り合うときの圧力比と温度比の間の関係のことである.両者の間に媒質との衝突頻度に応じたべき則が成り立つことを見出した.また,このべき則は媒質の温度分布の詳細にはほとんどよらないロバスト性を示した.これらの検討事項は,提案モデルに対する最初の試金石であり,計画当初に期待された予想に対して肯定的な結果が得られたことを意味しており,モデルの有用性に明るい見通しを与えている.以上の結果は提案する運動論モデル方程式を差分法で数値解析した結果にもとづいている.この数値解析の結果をさらに詳細に検討するために,媒質との衝突頻度が高い場合の漸近解析を行った.衝突頻度が高い場合には媒質内の濃度分布が拡散方程式にしたがうこと,また異温度の媒質の接合面に境界層が発達すること,またそこにおける物理量の接続条件を明らかにした.境界層の構造を定める空間一次元半無限領域の要素問題を特定し,その数値解を求めることで,種々の条件下での密度場を記述する拡散方程式型の縮約モデルを確立した.一方,この要素問題はいわゆるMilneの問題の亜種であるが,その解の数学的な意味での性質の検討は未知のまま残されている.実績欄に記載のとおり,初年度目的である1.クヌーセン気体の熱遷移法則に対する実験データの再現性の検討,2.上記法則の多孔質内温度分布に対するロバスト性と普遍性の検討,を順調に消化しているため.本年度は,まず,多孔質に非一様な温度分布を与えることで,多孔質内に気体の流れを誘導できることを理論的に明らかにした.この理論は,気体分子同士の衝突が無視できる,いわゆるクヌーセン気体を対象にしたものである.電気回路における熱電効果と類似の定式化が具体的に可能であることを示した.その結果を利用して,温度分布と媒質構造を周期的に配したときに,熱起電力に対応する圧力差が生成できること,この圧力差によって周期構造(電気回路では閉回路にあたる)に正味の流れを誘導できる可能性を評価する理論的基礎を固めた.ついで,(多孔質との)衝突確率を大小に変化させ,多孔質内の空隙部を表現するモデルの構築に移った.ここでは手始めに2次元流れを考え,多孔質の圧力差に対する流量コンダクタンスを再現することを検証した.模擬粒子による確率解法を利用して,衝突確率の大小により空隙路を表す方法を考案し,従来の固体表面を正直に取り扱う計算法と比較した.その結果,両者でほぼ一致した気体流れが形成され,提案手法の妥当性が確かめられた.とくに,衝突確率の変化によって実質的に気体が流れる流路を表現できること,パーコレーション・スレショールドに達しない程度の広い範囲の(比較的高い)空隙率では,圧力に対するコンダクタンスも良好に再現できることを確認できた.このことの意義は大きい.以上の成果は,それぞれ,日本流体力学会年会2016,京都大学工学研究科付属桂インテックセンター流体基礎工学研究部門第4回公開セミナーで,公表された.多孔質内の気体輸送の物理モデルとして,気体分子運動論に基づく,簡易なモデルを提案した.気体分子同士の衝突が無視できる,クヌーセン拡散と呼ばれる状況を主に調べた.通常の印加圧力に対するコンダクタンス特性を調べただけでなく,多孔質に一様ではない温度分布を与えることで,熱駆動型の流動デバイスとなりうることを数値計算と理論解析により示した.この状況に対しては,とくに電気回路の熱電効果と同様の定式化が可能で,熱駆動型デバイスに関する種々の理論的予測が得られ,数値計算によっても,その予測の妥当性が示された.初年度の成果を受けて,気体分子の(多孔質内壁に対する)衝突頻度に方向依存性を取り入れる解析に進む.この解析には差分法よりも粒子法の方がよく馴染むし,直感的にもわかりやすい.実装も粒子の飛行方向を考慮して衝突頻度を変えるだけなので単純である.この開発のための準備として粒子法を使って初年度の成果を再現するテストをまず行っている.これからの主な目的は,易動度の方向依存性を用いた空隙路の再現性の検討である.まず,衝突頻度の方向依存モデル(異方モデル)によって,媒質内に実効的な流路,遮断路が作られることを確認したい.

さいごに内壁表面積と空隙率を指標として提案モデルに多孔質の輸送特性を反映する道筋を探る.分子気体力学主な理由は次の3点である.(1)当初,当計画に必要な助言を得るため,国外研究者の招へいを予定していたが,スケジュール調整がつかず,次年度に持ち越しになったこと.(2)代表者の国外調査旅費が,受け入れ側機関の一部負担援助もあり,予定より少額で済んだこと.主な使用予定は次のとおりである.(1)持ち越した国外研究者の招へいを次年度早々に実施する.(2)代表者の国外調査の実施経費に充てる.(3)計算の大規模化に対応して,計算機メモリー,HDDの増設経費に充てる.(4)計算機センターの計算機使用量に充てる.
消化管吸収の改善および個体内／個体間変動の低減を目的とした脂質分散製剤の開発

前々年度では、自己乳化型製剤の調製を試みた。前年度では、自己乳化型製剤が消化管内で薬物の過飽和溶解を起こすことを検証してきた。in vitroにおいて、消化管内の環境を模した条件で種々検討を行った結果、製剤中脂質成分がリパーゼで消化されることで消化管内溶液にfree薬物が過飽和状態で放出されることが要因の一つとして考えられた。また、これは、製剤中脂質の構成脂肪酸による違いが観察され、自己乳化型製剤化を試みる際には、消化管内での挙動を予測することが重要と考えられた。吸収の律速過程が溶解度の場合には、過飽和溶解を利用した溶解度の改善が有用と考えられる。そこで、当該年度では、自己乳化型製剤による血中曝露の改善効果を他の製剤と比較検討した。比較製剤として、可溶化剤や非晶質固体分散体製剤を用いた。モデル薬物として、フェノフィブラートを用い、まず、ラットにおいて、溶解度律速になる投与量を指定した。フェノフィブラートの種々濃度で調製した懸濁液をラットに経口投与し、血中濃度を観察した。その結果、50mg/kg以上の投与量で血中曝露が頭打ちすることが明らかとなり、この投与量で各製剤を投与した。自己乳化型製剤として、前年度と同様のものを2種類調製し、各製剤中に飽和溶解度までフェノフィブラートを溶解させたものを実験使用した。その結果、可溶化剤や固体分散体では、消化内模擬液中で速やかなフェノフィブラートの析出が観察され、曝露量の改善効果もわずかであった。一方、2種類の自己乳化型製剤は、効果的に曝露量を改善した。このことから、自己乳化型製剤は、難水溶性薬物の血中曝露の改善有用であることが示された。本研究では、種々の脂質・界面活性剤・補助溶媒の3成分が均一に混和し、かつ水系溶媒中でマイクロエマルションの形成する自己乳化型製剤の組成・比率を明らかする。さらに、ヒト経口投与後の自己乳化型製剤の脂質消化挙動やbio-performance (過飽和溶解の有無を含めて)を精度よく予測するために、in vitroにおいて、ヒト消化管内環境(消化管内水分への分散、脂質分解酵素であるリパーゼや胆汁酸成分との混和)を反映したシステムの構築を試み、in vivoとの相関性を観察した。脂質として炭素鎖C16-C20程度の長鎖脂肪酸で構成されるコーン油または、C8-C10程度の中鎖脂肪酸で構成されるココナッツ油を利用し、界面活性剤としてクレモフォールELを用いると水系溶媒中で自己乳化し、油滴の粒子径が100 nm程度の熱力学的に安定なマイクロエマルションを形成することを確認した。さらに、難溶解性薬物モデル薬物であるジピリダモール又はケトコナゾールを製剤中に溶かし込み、製剤からの両薬物の放出性をside-by-side型チャンバーに半透膜を挟み込んだシステムを用いて観察した。本システムに用いた半透膜は、油滴と水中のfreeの薬物を分離することができ、製剤から水中に放出されるfree薬物濃度推移を観察できる。中鎖脂肪酸の脂質では、消化されやすいものの、両化合物ともに、溶液中で過飽和溶解を示した。一方、長鎖脂肪酸の脂質の場合では、過飽和溶解は観察されなかった。さらに、ラットを用いた動物実験で吸収及ぼす過飽和溶解の影響を観察した結果、中鎖脂肪酸の脂質製剤を投与した場合のみ、投与後初期の吸収速度が大きく、その分だけAUCが増大した。本結果より、脂質消化による過飽和溶解が吸収増大に寄与することが示唆された。初年度予定していた、自己乳化型製剤の調製についてはおおむね完了し、次年度の検討についても着手している。本研究では、ヒト経口投与後の自己乳化型製剤の脂質消化挙動や製剤のperformance (過飽和溶解の有無を含めて)を精度よく予測するために、in vitroにおいて、ヒト消化管内環境(消化管内水分への分散、脂質分解酵素であるリパーゼや胆汁酸成分との混和)を反映したシステムの構築を試み、in vivoとの相関性を示すことを目的としている。昨年度には、脂質として炭素鎖C16-C20程度の長鎖脂肪酸またはC8-C10程度の中鎖脂肪酸で構成される脂質を利用した自己乳化型製剤を調製し、油滴の粒子径が100 nm程度の熱力学的に安定なマイクロエマルションを形成することを確認している。さらに、難溶解性薬物であるジピリダモールおよびケトコナゾールを用いた場合、両薬物共に中鎖脂肪酸の脂質では、消化されやすいものの、溶液中で過飽和溶解を示し、in vivoラット経口投与試験においても中鎖脂肪酸の脂質製剤を投与した場合のみ、投与後初期の吸収速度が大きく、その分だけAUCが増大することを確認している。一方、長鎖脂肪酸の脂質製剤の場合では、このような過飽和溶解による吸収増大効果は観察されなかった。本年度では、さらに、他の化合物としてフェノフィブラートを用いて同様の検討を行った結果、ジピリダモールとケトコナゾールとは、真逆の結果が得られ、長鎖脂肪酸の脂質製剤の方が中鎖脂肪酸の製剤よりも高いin vivo吸収性示した。この要因として、化合物の物性により吸収改善に適した製剤が異なることが示唆された。今後、フェノフィブラートと同様の物性を示す化合物で検討を進めることで、化合物-製剤の適した組合せを明らかにしていく。in vitroによる製剤からの薬物の放出性について、異なる物性を示す化合物でさらに詳細に検討を進めていく。

前々年度では、自己乳化型製剤の調製を試みた。前年度では、自己乳化型製剤が消化管内で薬物の過飽和溶解を起こすことを検証してきた。in vitroにおいて、消化管内の環境を模した条件で種々検討を行った結果、製剤中脂質成分がリパーゼで消化されることで消化管内溶液にfree薬物が過飽和状態で放出されることが要因の一つとして考えられた。また、これは、製剤中脂質の構成脂肪酸による違いが観察され、自己乳化型製剤化を試みる際には、消化管内での挙動を予測することが重要と考えられた。吸収の律速過程が溶解度の場合には、過飽和溶解を利用した溶解度の改善が有用と考えられる。そこで、当該年度では、自己乳化型製剤による血中曝露の改善効果を他の製剤と比較検討した。比較製剤として、可溶化剤や非晶質固体分散体製剤を用いた。モデル薬物として、フェノフィブラートを用い、まず、ラットにおいて、溶解度律速になる投与量を指定した。フェノフィブラートの種々濃度で調製した懸濁液をラットに経口投与し、血中濃度を観察した。その結果、50mg/kg以上の投与量で血中曝露が頭打ちすることが明らかとなり、この投与量で各製剤を投与した。自己乳化型製剤として、前年度と同様のものを2種類調製し、各製剤中に飽和溶解度までフェノフィブラートを溶解させたものを実験使用した。その結果、可溶化剤や固体分散体では、消化内模擬液中で速やかなフェノフィブラートの析出が観察され、曝露量の改善効果もわずかであった。一方、2種類の自己乳化型製剤は、効果的に曝露量を改善した。このことから、自己乳化型製剤は、難水溶性薬物の血中曝露の改善有用であることが示された。計画書にも記載した通り、製剤と消化管内成分である胆汁酸やレシチンとの相互作用および過飽和溶解を含めた放出性との関係性を検討し、in vivo吸収との相関関係を構築する。今後、研究計画書通りに研究を進めるとともに、得られたデータに関して論文化する。予算額のほぼすべてを使用したが、端数として144円繰り越した。使用や研究計画自体には影響はなく、残額は来年度に使用する。端数金額144円は次年度に使用する。
バイオリアクターを用いた燃料電池への連続式アルコール供給システムの教材化

「研究目的」中学校・高等学校の生徒向け教材として、自作のバイオリアクターで連続的に製造するエタノールを自作の高分子電解質形燃料電池に送り込み発電するシステムを作り、新学習指導要領でも取り組む課題として必要とされているエネルギー教育・環境教育を進める一例として活用できるようする。全ての行程においてブラックボヅクス化されている機器を『バイオ部』と『エネルギー部』に分け各分野で反応と構造の学習ができる内容にする。『バイオ部』については、廃棄物を想定した糖などを身近なイースト菌・納豆菌などを用いて発酵させる。燃料電池は既に教材化されており、自作できる状態ではあるが、低価格・簡易性を考慮し、小さくて軽く中高校生でも授業で製作できるものを到達点とする。大出力のものを開発するのではなく、あくまでも学習教材を考えていく。「研究方法」約1wt%濃度のアルギン酸ナトリウム水溶液にイースト菌を少量混ぜ、10wt%の塩化カルシウム水溶液中にガラス棒で滴下しビーズ状の固まりを作成し、イースト菌を固定した。イースト菌固定ビーズをスポーツ飲料中に入れ、3739°Cを一晩保ち発酵させた。スポーツ飲料では糖分が薄いので、ショ糖水溶液の濃度を変え、同条件でアルコール発酵を試みた。イースト菌が作り出すエタノールを連続的に取り出し、燃料電池として発電できるか検討した。「研究成果」現在入手できるエタノール用燃料電池の高分子膜は、アルカリ性でなければならないことがわかったので運用が難しく発電はするものの教材として成立するためには更に工夫が必要である。やむを得ず市販のエタノール用の燃料電池で代用するような形を取ったが、アルコール発酵から燃料電池という環境エネルギー教育に関わる教材を検討することができた。
抗精神病薬の心臓における病態生理の解明－薬剤誘発性不整脈の法医学的診断法の確立－

精神病薬服薬患者の心臓突然死は、法医剖検にて有意な所見が得られないため、突然死の病態解明に苦慮する。マウス心臓を標的臓器として抗精神病薬であるChlorpromazine (Chl)を動物モデルに長期投与することにより、不整脈・心筋症を発症させうる遺伝子発現状態を確認した。本研究では、培養細胞・心筋組織について、Chl処置を行った心筋組織にて核のクロマチン凝集が認められ、Tunel法で陽性であった。ヒトにおいても同様に認められた。従って、Chlは心筋にApoptosisを生じさせることが判明した。このことから、長期Chl投与は心筋症を生じさせるものと推定する。精神病薬服薬患者の心臓突然死は、薬物自体に心毒性があるにもかかわらず、法医剖検にて有意な所見が得られることが少ないため、突然死の病態解明に苦慮することが多い。申請者等はマウス心臓を標的臓器として抗精神病薬であるChlorpromazine (Chl)を動物モデルに長期投与することによって、不整脈・心筋症を発症させうる遺伝子発現状態を確認した。そこで、本研究では、更なるマウス心臓における抗精神病薬投与時の病態生理学的解明を行うとともに、不整脈・心筋症発症のKey Playerとなる蛋白質を同定し、その結果を法医剖検例に応用することにより、薬剤誘発性心臓突然死の死因判定の正確性を向上させることを目的とする。本年度はChl処置を行ったHL-1および心筋組織について、Apoptosisの検出を試みた。申請書に記載した通り、申請者はChl処置にてHL -1にApoptosis様形態変化が生じること、MicroArray解析にてProgram cell deathに関連する遺伝子(転写因子)のmRNAが増加することを見出している。これらの知見をもとに、培養細胞・心筋組織について、Apoptosisが生じていることをTunel法などの組織学的方法等を用いたところ、Chl処置を行った心筋組織にて電子顕微鏡を用いた観察にて核のクロマチン凝集が認められ、Tunel法で養成であった。従って、Chlは心筋細胞にApoptosisを生じさせることが判明した。申請書に記載した通り、申請者はChl処置にてHL-1にApoptosis様形態変化が生じること、MicroArray解析にてProgram cell deathに関連する遺伝子(転写因子)のmRNAが増加することを見出している。本研究はChl処置を行ったHL-1および心筋組織について、Apoptosisの検出を試みた。

これらの知見をもとに、培養細胞・心筋組織について、Apoptosisが生じていることをTunel法などの組織学的方法等を用いたところ、Chl処置を行った心筋組織にて電子顕微鏡を用いた観察にて核のクロマチン凝集が認められ、Tunel法で陽性であった。ヒトにおいても長期Chl投与が行われた心筋組織にて電子顕微鏡を用いた観察にて同様に核のクロマチン凝集が認められた。従って、Chlは心筋細胞にApoptosisを生じさせることが判明した。このことから、長期Chl投与は心筋症を生じさせるものと推定する。法医病理学研究目的である長期Chl投与動物モデルを対象としたMicroArray解析およびChl投与動物モデルでのIEGs発現検討をほぼ終了させ、心筋細胞にApoptosisを生じさせるカスケードにTumor Necrosis Factorが関与していることを明らかにした。研究目的である長期Chl投与動物モデルを対象としたMicroArray解析およびChl投与動物モデルでのIEGs発現検討をほぼ終了させ、心筋細胞にApoptosisを生じさせるカスケードをすでに特定している。今後、法医剖検例における組織学的アプローチをおこなうとともに、動物モデルを対象に心臓電気生理学的アプローチ・ストレス学的アプローチを行いたい。HL-1の電極上での培養に成功できない。従って、Chl処理をした後の電気生理学的実験を行えななかった。次年度はPrimary心筋細胞を用いて、電気生理学的実験を行う。上記今後の研究の推進方策のために研究費を使用したいと考えている。
社会適応予測のための学習効果メカニズム分析と自立生活プログラムの開発に関する研究

前年度の研究計画を追跡評価し、「学習習得タイプの類型化」と「バウムテスト特徴でみられる自我障害・認知障害」及び「外的要因の関与の分析」の各項目間の相関性を分析し、自立生活を促進するプログラムを検討した。対象者は、ICD-10の診断による精神分裂病患者群26名と健常者群44名の計70名であった。精神分裂病患者は、平均年齢49.9±5.3歳、平均罹病期間23.3±10.2年、平均入院期間8.9±7.4年であった。健常者は、平均年齢47.6±5.4歳であった。学習習得タイプを類型するための反応時間課題において、健常者群は言語報告できない知識によって反応時間が短縮していたが、患者群は反応時間の短縮が生じなかった。そして、クラスター分析によって患者群3クラスターと健常者群5クラスターに分類することができたので、両群のクラスターを比較すると「パフォーマンスの向上」が類似しており、「パフォーマンスの不安定」は患者群に特徴的であると考えられた。患者群のクラスターとバウムテスト特徴には関連を認めなかったが、外的要因としての社会適応度の低下とパフォーマンスの不安定の関連が示唆された。また、パフォーマンスの向上は社会適応度の障害度とは関連していなかった。患者群全体で反応時間が短縮するような学習効果を認めなかったのは社会適応度が影響していたためであると考えられた。反応時間課題を達成するためには反応、探索、注意の維持、刺激系列の記銘・想起・照合などの要素的な運動技能を統合して遂行できることが要求される。つまり、パフォーマンスの不安定な患者に対しては要素的な運動技能を含んだプログラム構成、パフォーマンスの向上を示した患者には、要素的な運動技能を生活適応のために般化できていない可能性が示唆されるので、単純から複雑な課題の段階付けによって応用力を高めるプログラム構成が必要であると考えられた。本研究は、ICD-10によって診断された精神分裂病患者15名(男11名、女4名)を対象に1)ボードトレーナーの反応時間を指標にした学習の習得タイプの類型化、2)学習の習得タイプに関与するバウムテスト特徴と社会適応度の分析を行った。対象者は、平均年齢52.4±4.7歳、平均罹病期間24.9±8.5年、平均入院期間11.1±8.9年、教育歴10.3±1.9年であった。その結果、学習習得タイプの類型は「学習効果あり(10名)」と「学習効果なし(5名)」の2タイプに分類できた。まず、「学習効果あり」タイプのバウムテスト特徴は、1)樹木らしく表現された描画が多く、2)言語能力や抽象的思考能力が年齢相応の水準に達していたのは7名であり、3)幹の先端が開いた形式は5名に認められ、4)枝や葉は比較的多く描けていた。そして社会適応度は、「対人関係」の項目は概ね良好と考えられ、「日常生活」、「労働または課題の遂行」、「自己認識」では問題なしから強い援助や助言が必要という幅のある所見であった。一方、「学習効果なし」タイプのバウムテスト特徴は、1)樹木らしい表現と樹木とは印象が異なる表現の2つに分かれ、2)言語能力や抽象的思考能力は年齢相応の水準にほぼ達していたが、3)幹の先端が開いた形式は1名だけに認めたものの、4)枝・葉・果実の表現内容は量も質も乏しかった。そして社会適応度は、「日常生活」は問題なしと強い援助や助言が必要という所見に分かれ、「労働または課題の遂行」では助言や援助が必要という所見であり、「対人関係」と「自己認識」では問題なしから強い援助や助言が必要という幅のある所見であった。今回の結果から学習習得タイプの類型化はできたが、学習の習得タイプに関与するバウムテスト特徴と社会適応度について探求するためにはより多くの対象者数のもとで詳細な分析が必要であることが示唆された。

つまり、パフォーマンスの不安定な患者に対しては要素的な運動技能を含んだプログラム構成、パフォーマンスの向上を示した患者には、要素的な運動技能を生活適応のために般化できていない可能性が示唆されるので、単純から複雑な課題の段階付けによって応用力を高めるプログラム構成が必要であると考えられた。
聴覚障害者教育のための音声情報処理の基礎研究

聴覚障害者とのコミュニケーション手段としては,手話・口話・筆談等の方式が利用されているが,可能な限り,音声情報をそのまゝ視覚情報である文字で表示されることは,健聴脊との情報伝達時に,極めて有効な手段である.我々は,これまでに,現在発達中の日本語文章処理装置を有効に活用し,大量の文字を,字幕としてビデオ等の映像に挿入することによって,その教育効果を検討.研究して来た.その延長として,昨今特に発達しているパソコンのワープロソフト等を利用し,しかも文字の確定操作が終わったものから,順次文字としてビデオ画面に表示することを考え,講演会に於ける講師の口の動きにあった音声情報の表示装置の研究を行った.パソコンを利用したのは, (1)パソコンの汎用性を利用し, (2)高速データ処理機能を利用し, (3)種々の機能の容易な利用性と,(4)パソコン通信で代表さる通信.ネットワーク機能を利用して,目的の一部を達成することにあった.従って,我々は,パソコンの文章処理機能を一部変更することによって,従来ワープロで実現して来た,大量の文字情報の容易な作成及び送出と,確定した文字を即時的に送出する機能の開発にほヾ成功した.現在,合成表示装置として,我々が以前に開発した装置を一部改造して全系を完成すべく作業中である.従って,合成表示装置の本来有する機能を利用した前者の機能の確認は得られているが,後者を確認するには,今少々の時間を必要とする.この装置に,音声認識装置を接続することにより真の実時間音声・文学変換装置が出来ることが十分予測さる.この研究は,音声・文学表示装置の最っとも基本となる部分であると考えられる.聴覚障害者とのコミュニケーション手段としては,手話・口話・筆談等の方式が利用されているが,可能な限り,音声情報をそのまゝ視覚情報である文字で表示されることは,健聴脊との情報伝達時に,極めて有効な手段である.我々は,これまでに,現在発達中の日本語文章処理装置を有効に活用し,大量の文字を,字幕としてビデオ等の映像に挿入することによって,その教育効果を検討.研究して来た.その延長として,昨今特に発達しているパソコンのワープロソフト等を利用し,しかも文字の確定操作が終わったものから,順次文字としてビデオ画面に表示することを考え,講演会に於ける講師の口の動きにあった音声情報の表示装置の研究を行った.パソコンを利用したのは, (1)パソコンの汎用性を利用し, (2)高速データ処理機能を利用し, (3)種々の機能の容易な利用性と,(4)パソコン通信で代表さる通信.ネットワーク機能を利用して,目的の一部を達成することにあった.従って,我々は,パソコンの文章処理機能を一部変更することによって,従来ワープロで実現して来た,大量の文字情報の容易な作成及び送出と,確定した文字を即時的に送出する機能の開発にほヾ成功した.現在,合成表示装置として,我々が以前に開発した装置を一部改造して全系を完成すべく作業中である.従って,合成表示装置の本来有する機能を利用した前者の機能の確認は得られているが,後者を確認するには,今少々の時間を必要とする.この装置に,音声認識装置を接続することにより真の実時間音声・文学変換装置が出来ることが十分予測さる.この研究は,音声・文学表示装置の最っとも基本となる部分であると考えられる.
細胞膜上でのナノ界面バイオプラズマの発生とマルチ計測システムの開発

放電プラズマの生体材料への影響についての研究が盛んに行われている。従来の研究では、対象生体材料とプラズマ発生源が離れており、主にプラズマによって発生する活性種やイオンの影響が調査されている。本研究では、プラズマを生体材料の近傍あるいは表面で発生させたときにどのような影響が生じるかを調べることが目的に、その放電プラズマを発生させる方法について検討した。そこで、ナノサイズの先端を持つカーボンナノチューブ(CNT)を利用して、細胞表面でナノ界面プラズマを発生させることを考えた。そして、表面に多層CNTを付着させた酵母菌に、外部から電界を印加して、多層CNTを浮遊電極として使用し、そのCNT間で放電プラズマを発生させることとした。まず、電極間距離2および5μmの微細電極間にCNT修飾酵母を捕捉し、微細電極間にパルス電圧を印加して、放電プラズマを発生させた。電圧印加時に観察像と発光プロファイルから、酵母表面のCNTにて放電プラズマが発生していることを示す結果を得た。次の方法として、CNT修飾酵母を含む水溶液にマイクロ波を外部から印加した。マイクロ波照射後に細胞膜透過および不透過の蛍光色素による酵母内の核酸染色を行ったところ、CNTで修飾された場合、その細胞膜は部分的に破損していることがわかった。これは、マイクロ波によって酵母表面のCNT間で放電プラズマが発生したことを示唆している。以上、本研究による方法、CNTを浮遊電極として使用するために細胞表面に付着させる方法は、細胞表面で放電プラズマを発生させる方法として有効であると結論付けた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、細胞(細菌)表面でナノ界面プラズマを発生させて、その細胞への作用を明らかにすることが目的である。まず、そのナノ界面プラズマを発生させる方法およびその検出法を確立することを本年度の目標とした。ナノ界面プラズマの発生には、ナノメートルオーダーの先端を持つカーボンナノチューブを利用し、検出法としては、「高感度カメラによる直接観察」、「プラズマ発光検出」、「細胞膜破壊に伴うインピーダンス変化」を同時に測定(マルチ計測システム)できるようにする。本年度の実績は次の通り。検出系として、倒立顕微鏡に、高感度CCDカメラ(ICCD)と光電子像倍管を設置し、顕微鏡ステージの放電プラズマ発生部の発光の二次元像と発光強度(および時間変化)を同時に観察出来るシステムを構築した。ナノ界面プラズマを発生させるための電極として、カーボンナノチューブを使用した。ガラス基板上に作製した電極間距離5μmの微細電極間にカーボンナノチューブ(多層および単層)を誘電泳動集積し、パルス状電圧を印加することで、そのカーボンナノチューブから放電に伴う発光が生じることを確認した。また、酵母菌を微細電極間に捕集して、電圧を印加した。そうすると、酵母があることでこれまでとは異なる発光形態が見られた。これは、酵母があることで放電の持続時間が長くなったことが原因である。また、この持続時間の変化は、酵母の破壊現象を示していると考えられる。さらに、酵母/カーボンナノチューブの複合体で同様の実験を試みたところ、放電持続時間の変化は見られず、カーボンナノチューブによって放電が形成されていることを示唆する結果を得た。以上、本年度は生体上でのナノ界面プラズマの観察システムを、インピーダンス計測を残し、ほぼ確立した。また、カーボンナノチューブを用いて発光を伴う放電の発生を確認し、酵母菌を用いて実験できることを確かめた。本年度は、次のことを達成目標としていた。1カーボンナノチューブへの抗体修飾と細菌表面への固定、2ナノ界面バイオプラズマ観察システムの構築、3バイオプラズマ発光による細菌検出法の最適化。1では、カルボキシル基を導入したカーボンナノチューブに対して活性エステル法を用いて抗体を修飾する方法を試みた。本手法による抗体修飾が可能であることを確かめたものの、一方で抗体修飾をしないカーボンナノチューブであっても対象とした酵母菌によく付着することも確認した。

本研究では、細菌等の特異検出は目的ではないので、この非特異的な吸着で実験には十分であると判断した。2では、倒立顕微鏡に高感度CCDカメラ(ICCEカメラ)と光電子像倍管を設置して、放電プラズマの発生場として微細電極を形成したガラス基板を使用することとした。これを用いて、カーボンナノチューブをナノ放電発生用電極してパルス上電圧を印加したところ、その発光のイメージ像および発光強度を同時に測定可能であることを確かめた。一方で、三つ目の要素として組み入れる予定であったインピーダンス計測に関しては、未だそれに至っていない。3は、副題的な課題でもあることから、本年度は進展がほとんどなかった。しかし、2で作製したシステムの応用で目的が達せられると考えている。以上の状況から、本年度の達成度を「やや遅れている」とした。本年度に酵母菌を使用して放電を発生させたときに見られた、放電形態の違いがどこに起因するものであるかを詳細に検討する。これは、酵母菌内の導電性物質によるものであると考えられるが、その影響について細胞の状態を変化させて考察したい。そして、カーボンナノチューブ電極があることで、それがどのように変わるかを明らかにする。また、パルス状放電では、細菌を破壊してしまうことがあったので、放電形態をコロナ様放電と変更して、放電が細菌表面のみに作用するようにする。観察系については、これまで行ってきた細菌のインピーダンス計測法を応用して、インピーダンス変化も同時に測定できるようにする。上記と並行して、発光分析による細菌検出システムの構築について検討したい。25年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔癌顎骨破壊病変におけるSHHを標的とした新規治療法の開発と個別化医療への応用

口腔扁平上皮癌が顎骨へ浸潤すると生命予後が低下する。本研究で胎生期の形態形成に重要な役割を担うソニックヘッジホッグ(SHH)が,正常下顎歯肉には発現しないが,顎骨浸潤部位における癌細胞に高発現し,その受容体およびシグナル分子は骨破壊部における破骨細胞前駆細胞,成熟破骨細胞に認めることが明らかとなった。SHHは破骨細胞前駆細胞に直接的に作用し,破骨細胞分化,骨吸収を促進させ,そのシグナルにGPCRが関与することがわかってきた。口腔癌が骨髄へ浸潤すると顎骨の合併切除を必要とし,患者の咀嚼機能などのQOLならびに,生命予後が有意に低下する。従って癌の骨への浸潤,癌の骨内での増殖を抑制することは,臨床上極めて重要な課題である。ソニックヘッジホッグ(SHH)は胎生期の器官形成の発生において重要な役割を果たすことをこれまで申請者等は明らかとしてきた。近年,膵臓癌・胃癌・食道癌・大腸癌・肺癌・肝臓癌・乳癌など種々の悪性腫瘍でSHHシグナル経路の活性化が腫瘍増殖に深く関与していることが報告され, SHHシグナルは癌治療における新たな標的分子として注目されている。一方で,口腔扁平上皮癌顎骨浸潤におけるSHHの発現とその役割に関しては未だ不明な点が多いのが現状である。申請者は,当科における下顎歯肉癌顎骨切除標本を用い,SHHシグナルの局在を明らかにした。浸潤型骨破壊を呈する口腔癌細胞はSHHを高発現し,SHH受容体Patchedおよびヘッジホッグシグナル分子Gli-2は破骨細胞前駆細胞,骨髄間質細胞に高発現することが明らかになった。SHH蛋白質を破骨細胞前駆細胞に添加すると,Receptor activator of nuclear factor kappa-B ligand (RANKL)存在下で酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(TRAP)陽性核細胞数ならびにDentin slice上での破骨細胞吸収能の亢進を認めた。これらの結果から,癌骨微小環境下,癌骨浸潤部で腫瘍細胞から産生するSHHは,破骨細胞前駆細胞ならびに成熟破骨細胞に直接的に作用し,破骨細胞分化ならびに骨破壊能を亢進させ,顎骨破壊を亢進させることを見いだした。正常下顎歯肉ではSHHシグナルは関与しないが,癌へ移行するとヘッジホッグシグナルは癌細胞に関与し,癌顎骨破壊微小環境においては,SHHが破骨細胞前駆細胞分化および活性化に関与することが明らかとなった。これまでの研究から口腔癌細胞ではソニックヘッジホッグ(SHH)を高産生し,その受容体は顎骨骨破壊部に存在する破骨細胞前駆細胞ならびに破骨細胞に発現することが明らかになってきた。SHHの破骨細胞における制御メカニズムを明らかにするため,破骨細胞前駆細胞にSHHアゴニストを添加し,マイクロアレイ解析GeneSpringで得られたデータを用いパスウエイ解析を行うと,Odorant GPCRs,GPCR2 ClassA Rhodopsin-like,Non-Odorant GPCRsの3つのパスウエイが上位を占め,その中で最も上昇するtachykinin receptor3 (TACR3)に着目した。in vitroでRAW264.7細胞,骨髄から単離したCD11b陽性細胞それぞれを,SHHまたはSAGで刺激するとTACR3の有意は上昇がReal time RT-PCRにて明らかとなった。SHH発現と同様に正常口腔粘膜上皮にTACR3の発現は認めなかったが,細胞異形の増加に伴いTACR3の発現が増大した。下顎歯肉癌顎骨浸潤部の腫瘍細胞は,非顎骨浸潤腫瘍細胞と比較し,有意なNK-3Rの発現亢進を認めた。一方,TACR3のリガンドNeurokinin B (NKB)は腫瘍細胞では発現を認めなかったが,下顎骨中に存在する下歯槽神経でその発現を認めた。またNKBを口腔扁平上皮癌細胞株HSC2細胞に添加すると,増殖能,運動能および遊走能の亢進,Akt,mTORのリン酸化の亢進を認めた。さらにTACR3アンタゴニストSB222200投与群では,軟X線による脛骨破壊部の有意な抑制と腫瘍細胞におけるKi-67の発現低下が認められた。これらの結果から口腔扁平上皮癌の増殖・浸潤にSHH-TACR3シグナルが関与し,特に顎骨浸潤部でそのシグナルの関与が示唆された。癌顎骨破壊微小環境にけるSHHシグナルの局在が解明され,さらに癌顎骨破壊部におけるSHHの役割が明らかとなったため。マイクロアレイ解析で明らかとなった新たなシグナル分子の癌顎骨破壊微小環境における発現ならびに役割を明らかとし,それらを制御した治療への展開をめざす。28年度が最終年度であるため、記入しない。口腔外科学SHHシグナルの癌顎骨破壊微小環境における役割をさらに追求し,それらメカニズムならびに治療への展開をめざす。

H27に当初計画よりも進展があったため,H28年度に実施予定であった,ヘッジホッグバイオマーカーとしての役割の一部をH27年度中に実施するため前倒し請求を行った。しかしながら,前倒し請求を行った時点での研究の進展が,当初の見積もりよりもやや遅れているため,H27年度の予算をH28年度も継続してヘッジホッグシグナル分子の機能解析にあてる必要性があり,次年度使用額が生じた。28年度が最終年度であるため、記入しない。ELISA等のプレート購入を予定していたが,組織学的検索を行い,次年度に計画したため。ヘッジホッグ関連シグナル分子シグナルの局在および機能解析を行う。ELISAならびにアレイの購入に充てる。
プラズマ密度制御による窒化物半導体の液相成長

窒素ー水素混合プラズマを用いたGaN窒化物半導体とInGaN混晶バルク液相成長を確立するため、(1)水素ー窒素混合プラズマ密度を制御することでGa融液に照射することで形成されるGaーNHx中間体の効率的な生成条件の解明、(2) Ga-NHX中間体の拡散および対流輸送を考慮した熱流体数値解析による自然対流の攪拌効果の解明、(3) AlN/Al2O3基板をプラズマ照射により作成しGaN結晶成長に成功した。さらに、窒素ー水素混合プラズマを用いた液相成長技術の応用として(4) Ga-In溶液から三元混晶InGaNのバルク成長実験による混晶成長も可能となった。低圧低温条件下でGaNのうような窒化物半導体基板を安全で、安価に提供することは将来の光エレクトロニクス産業にとって大変重要である。本研究では、水素ー窒素マイクロ波プラズマを用いてPBN坩堝中に金属Gaを配置させ圧力1000Pa、温度650°C、窒化時間1時間でGaNの低温低圧合成に成功した。さらに、サファイア基板上へのGaN単結晶成長も成功することができた。この結果を基に(1)水素ー窒素混合プラズマ密度制御によるGaーNHx中間体の効率的な生成機構の解明、(2) GaーNHx中間体の対流輸送機構によるGaN成長速度の高速化と高品質化、(3)InxGa1-xN三元混晶バルク成長への応用を行う。水素ー窒素混合プラズマ密度の制御によるGaN液相成長におけるGaーNHx中間体の効率的な生成条件の解明では、プラズマ溶液成長装置内の坩堝上部に配置させたラングミュアプローブにより水素ー窒素混合プラズマ密度を測定し、マイクロ波パワーとガス量比により制御を行った。結果として、Ga融液へのNの溶解量はプラズマ密度に対しては飽和状態であり、ガス混合比に強く依存することが分かった。GaーNHx中間体の対流輸送機構によるGaN成長速度の高速化と高品質化では、サファイア基板表面にNプラズマを照射してAlN単結晶を育成させることに成功した。このサファイアをAlNに転換した基板を使用することにより、イエローバンドの発光を軽減できた。窒素プラズマ照射時間を0.58時間で作成された試料において、サファイア基板(0001)方位と同方位の(0002)AlN回折ピークが観測された。これらの試料にはサファイア基板(0001)の回折が見られるものの窒素プラズマ照射によるサファイア基板と同方位のAlN転換層が形成できた。また,断面はEPMAの窒素2次元マッピングにより窒化されたことが分かり、この結果からディール-グローブモデルによる線形関係から拡散係数は10-11cm2/sと求まり、AlのN拡散よりも1ケタ程度速い侵入型の拡散機構ではないかと予想された。以上の結果からサファイア基板に窒素マイクロ波を照射することにより、固相ー固相エピタキシーに近い状態で侵入型の窒素拡散によりAlN転換層が形成されることが分かった。サファイア基板(0001)C面と(01-12)R面について、窒素プラズマを照射によるAlN転換層形成を行った。C面上にはAlN転換層が形成され、XRD、EPMAにおいてAlN層の確認ができた。しかし、R面上へは、XRDにおいて基板と同方位の(01-12)面に起因する回折ピークは、認められなかった。基板に起因するピーク付近にAlNとサファイアの混晶ピークが現れた。また、表面、断面ともにEPMAでN原子の存在が確認できた。以上のことから、サファイア(01-12)面へのNプラズマ照射において、同一面内にAlとOの原子が存在するため、侵入速度が速くO原子を一部取り残した状態で転換層が形成したことが考えられた。この問題の解決には、Nプラズマ密度を大きくして照射することが考えられる。(1)水素ー窒素混合プラズマ密度の制御によるGaN液相成長におけるGaーNHx中間体の効率的な生成条件の解明を目的として、プラズマ溶液成長装置内の坩堝上部に配置させたラングミュアプローブにより水素ー窒素混合プラズマ密度を測定し、マイクロ波パワーとガス量比により制御を行った。GaN成長を一時中断し成長融液内のN濃度をEPMAを用いて定量分析することで成長融液内N濃度分布の結果から混合プラズマ密度との相関関係を見出した。(2)熱流体数値解析による自然対流の攪拌効果の解明を目的として、三次元総合熱流体解析を用いて、多段ヒーターの配置、設定温度、坩堝形状の最適化から自然対流の原料輸送に関する条件を見出した。解析モデルは、マイクロヒーター(10mm×10mm)による加熱システムを坩堝上部側面4枚、坩堝下部側面4枚、坩堝底4枚に配置し、融液表面の初期GaーNHx中間体濃度は上述より測定した濃度分布を使用する。

マイクロヒーターの温度設定は、底部ヒーターを基準温度とし、上部と下部の温度を独立に変化させる。ヒーター温度は非定常的に台形波的に振動させ、自然対流による攪拌効果の最適化を行う。続いて、GaーNHx中間体の拡散方程式、熱伝導方程式、流体運動方程式を連結して非定常解析を行い、温度分布、GaーNHx中間体濃度、基板方向へのフラックス速度から最大成長速度の解析を行った。(1)水素ー窒素混合プラズマ密度の制御によるGaN液相成長におけるGaーNHx中間体の効率的な生成条件の解明プラズマ溶液成長装置内の坩堝上部に配置させたラングミュアプローブにより水素ー窒素混合プラズマ密度を測定し、マイクロ波パワーとガス量比により制御を行った。結果として、Ga融液へのNの溶解量はプラズマ密度に対しては飽和状態であり、ガス混合比に強く依存することが分かった。GaーNHx中間体の生成条件の最適化は、EPMA等の組成比分析により、生成したGaNの成分比を計測して想定した結果、ガス混合比で水素を20%60%で生成され、50%が咲いて地であることが分かった。高品質化を図るため、サファイア基板表面にNプラズマを照射してAlN単結晶を育成させることに成功した。このサファイアをAlNに転換した基板を使用することにより、イエローバンドの発光を軽減できた。サファイアをAlNに転換した基板を使用することにより、InGaNの単層成長に成功した。しかし、溶液成長であり、かつNプラズマにより低温成長であるため、当初はミシビリティーギャップの影響を受け、多相組成の混晶が析出した。しかし、サファイアをAlNに転換した基板を使用することにより、In組成比20at.%までの単結晶を育成することができた。申請した層に導入には後れを取ったが、(1)水素ー窒素混合プラズマ密度の制御によるGaN液相成長におけるGaーNHx中間体の効率的な生成条件の解明において、プラズマ溶液成長装置内の坩堝上部に配置させたラングミュアプローブにより水素ー窒素混合プラズマ密度を測定し、マイクロ波パワーとプラズマ密度の関係を見出すことができた。GaN成長を一時中断し成長融液内のN濃度をEPMAを用いて、二次元的に解析することに成功した。成長融液内N濃度分布の結果から混合プラズマ密度との相関関係を見出し、GaーNHx中間体の生成条件の最適化の指針を得た。(2)熱流体数値解析による自然対流の攪拌効果の解明においては、数値解析には、市販の三次元総合熱流体解析を用いて、多段ヒーターの配置、設定温度、坩堝形状の最適化から自然対流の攪拌制御を行う指針を見出した。(3)5ゾーン坩堝加熱システムの構築においては、数値解析で得られた最適化条件を基に坩堝加熱システムを作成するために、計5つの独立した温度調節コントローラーで温度制御を行う方式を考案した。具体的には、上下部それぞれの対面するマイクロヒーターを1つの温度調節コントローラーで制御し、底部の4つのマイクロヒーターは1つの温度調節コントローラーで制御する。坩堝内部の温度が収束せず発散する問題が考えられるが、Ga融液は低プランドル数流体のため熱伝導が速く、非定常的な温度変化による制御系の発散はないと考えられる。以上の結果から、平成23年度は当初の計画通りに進んだものと考えている。(1)サファイア基板上へのAlN転換層の品質の解析窒素プラズマ照射時間を0.58時間で作成された試料において、サファイア基板(0001)方位と同方位の(0002)
グリア細胞による長期神経回路再編

本研究ではグリア細胞によるシナプス監視、および神経細胞の長期再編について、2光子励起顕微鏡を用いた生体脳イメージングを中心に行動変化などの脳機能表現の変化との対比を行うとともに、そのメカニズムについて検討を行うことを目的としている。初年度は、代表者らがこれまで報告してきた慢性疼痛に係る大脳皮質感覚野の神経回路の再編をもとに、臨床医療でしばしば観察される、障害抹消部位と対側の相同部位に痛覚過敏が生じる「ミラーイメージペイン」の脳内メカニズムについて検討を行った。マウス左下肢の坐骨神経を損傷すると1週間で同側下肢足底部に痛覚過敏は発生し長期間持続する(慢性疼痛モデルマウス)。痛覚増悪期には、右側大脳皮質体性感覚野でアストロサイトの活動が増加し、シナプス再編が起こる。一方で、脳梁を介して、右大脳皮質感覚野からの右側体性感覚野の活動亢進により、左側のアストロサイトの活動が亢進していることが判明した。また、脳梁を介した入力亢進により抑制性神経細胞の活動も亢進していることが判明した。この状態では、左側感覚野のシナプス再編は抑制されており、この部位で痛覚処理を行っている右側末梢感覚には異常はみられなかった。しかし、薬理学的に左側体性感覚野の抑制性細胞の活動を抑制すると、同部位の活動上昇が起こり、アストロサイト活動の亢進している状態では、シナプス再編が亢進し、結果的に、同部位で感覚情報を処理している右側下肢に痛覚過敏が発生した。この結果は、慢性疼痛発症時には、対側末梢感覚情報尻を行っている側の大脳皮質感覚野の活動が亢進する要因が発生した場合には、障害と対側の相同部位の感覚に異常が起こることを示しており、ミラーイメージペインの脳内機序であることが判明した。初年度にモデル動物の確立に時間がかかり、当初予定よりやや遅れている。しかし、動物作成後は順調に進んており、既に論文発表も行った。脳内グリア細胞の一つであるアストロサイトによるシナプス再編に加えて、別のグリア細胞であるミクログリアによるシナプス監視、および神経回路活動の制御、さらには表現型としての行動への影響について、グリア細胞の活動制御を組み合わせて解明する。ミクログリアによるシナプス監視については、既に覚醒マウスにおいてミクログリアと神経細胞が同一マウスで観察できる遺伝子改変マウスの作成は完了している。また、2光子励起顕微鏡を用いてミクログリアのシナプスの接触のリアルタイム観察する技術は確立している。今後は、ミクログリア動態と大脳皮質神経細胞局所ネットワーク活動連関を検討する予定である。
精神障害者地域生活支援サービスにおけるリスクアナリシスに関する研究

今年度は,これまでの調査研究による量的,質的データの分析から,精神障害者地域生活支援サービス(以下,「支援サービス」と省略)におけるリスクアナリシス・システムの構成要素について抽出するとともに,システムの試案について構成要素ごとに検討した。その結果,以下のような研究成果を得た。1.支援サービスにおけるリスクアナリシス・システムは,食品衛生などリスクアナリシスの研究及び運用が先行する領域で示されている基本枠組み,すなわち(1)リスク評価,(2)リスクコミュニケーション,(3)リスク管理が,サービスに関わる専門職員,利用者,ボランティア等市民,関係機関によるサービスの協治を基盤に構成される必要性を確認した。2.リスク評価については,サービス場面において専門職員が,施設の運営管理体制,行政,地域の保健福祉システムなどの上位システム,利用者の状況などにより,リスク同定の準拠点を構成しながら,経験に基づく査定,基準,(基本理念,利用規約,倫理規定,制度等)と事象との照合,利用者,ボランティア,関係機関などステークホルダーとの関わりによって展開している現状をとらえた。併せて,サービス利用者は,自らのサービス利用が困難になる状況をリスクとして同定していることをとらえた。その上で,サービス提供(利用)場面におけるリスクを定性的にとらえるツール開発の必要性を確認した。3.リスク管理及びリスクコミュニケーションについては、セルフヘルプやストレングス視点による支援活動が浸透しつつある支援サービスの環境下で,利用者,職員,ボランティア等市民間での協働的な取り組みがなされていることを確認した。その上で,既存の利用者ミーティングや自治組織,自助グループなどを活用し,体制を整えることの有効性を確認した。本年度は,精神障害者地域生活支援サービスと利用者の接合面に生じるリスクを一定の科学的手法と枠組みにより評価,情報共有,管理するシステムモデルを構築するための基礎的研究として,サービスにおけるリスクの概念と構造について明らかにすることを目標に研究を計画し,実施した。1.精神障害者地域生活支援サービスに関わる利用者,専門職員,ボランティア等一般市民を対象に,リスクへの認識と対応に関するグループインタビューを実施した(精神障害者地域生活支援センター等6ヶ所において16回実施)。その結果,「セルフヘルプ」「市民サポーターの関与」「コミュニケーション」「経験に基づく認知と対処」「協働的ガバナンス」という重要カテゴリーが抽出され,その相関構造によりリスクが定義付けられることを傾向として捉えた。なお,結果の一部については,2004年6月,第3回日本精神保健福祉学会(富山)において発表した。2.モデル試案の導入を依頼している精神障害者グループホームにおいて,サービスにおけるリスク構造の把握を目的とした参与観察及びフィールド・ノーツの作成を平成16年4月より,月4回の頻度で行っている。(平成17年度末まで実施予定)3.先行研究の検索及び分析では,社会福祉領域において一般的に用いられるリスク評価モデル(4M-4Eモデルなど)を本研究の対象に導入することの妥当性と限界について考察した。その上で,Habermas, J(1981), Luhmann, H.(1984)などによる現代的社会理論の視点を採用したリスク分析の必要性を認識した。以上の結果を踏まえ,精神障害者地域生活支援サービスにおけるリスクアナリシス・モデルに必要なシステム及びプログラムを明らかにすることを目的としたアンケート調査を計画し,調査項目の選定,有識者との意見交換などを進めている段階である。今年度は,精神障害者地域生活支援サービスと利用者の接合面に生じるリスクを一定の科学的手法と枠組みにより評価,情報共有,管理するためのシステムを構築するための基礎研究として,昨年度に引き続き,サービスにおけるリスクの概念と構造について明らかにすることを目標に研究を計画した。併せて,リスクアナリシス・システムの構成要素について検討することを研究計画に盛り込んだ。その上で,以下のとおり研究を実施し,成果を得た。1.昨年度実施したグループインタビューにおいて得られた質的データのうち,専門職員より収集したものについて,グラウンデット・セオリー・アプローチ法を用いて,再度,分析を試みた。その結果,地域生活支援サービスにおけるリスクは,サービスを取り巻く環境との相互関係により構成される性質をもつことおよび,サービスに利害関係をもつ対象ごとに構成される秩序維持システム間の交互関係が,専門職員によるリスク対応に影響することを仮説的に捉えた。なお,この研究成果については,2005年6月の第4回日本精神保健福祉学会において発表した。2.昨年度に引き続き,システムモデル試案の導入を依頼している精神障害者グループホームにおいて,サービスにおけるリスク構造の把握を目的とした参与観察およびフィールド・ノートの作成を月4回の頻度で実施した。以上の研究実績を踏まえ,質的研究により得られた仮説の実証とリスクアナリシス・システムの構成要素の抽出を目的としたアンケート調査を神奈川県内の精神障害者社会復帰施設等において実施し,データの集積を図っている段階である。

2.リスク評価については,サービス場面において専門職員が,施設の運営管理体制,行政,地域の保健福祉システムなどの上位システム,利用者の状況などにより,リスク同定の準拠点を構成しながら,経験に基づく査定,基準,(基本理念,利用規約,倫理規定,制度等)と事象との照合,利用者,ボランティア,関係機関などステークホルダーとの関わりによって展開している現状をとらえた。併せて,サービス利用者は,自らのサービス利用が困難になる状況をリスクとして同定していることをとらえた。その上で,サービス提供(利用)場面におけるリスクを定性的にとらえるツール開発の必要性を確認した。3.リスク管理及びリスクコミュニケーションについては、セルフヘルプやストレングス視点による支援活動が浸透しつつある支援サービスの環境下で,利用者,職員,ボランティア等市民間での協働的な取り組みがなされていることを確認した。その上で,既存の利用者ミーティングや自治組織,自助グループなどを活用し,体制を整えることの有効性を確認した。