hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学教養英語教育におけるReciprocal Teachingの授業開発

日本の大学教養英語においてはReciprocal Teachingの4つのストラテジー(「質問」、「明確化」、「予測」、「要約」)すべてを授業に組み込むことは困難であることが明らかになったため、「質問」に焦点を当ててデータ収集を行い分析した。その結果をThe 16th ASIA TEFL International Conference 2018(2018年6月27日2018年6月29日、マカオ大学)にて発表した。題目は"Effects of Reciprocal Teaching "Forming Questions" on Japanese English Learners' Text Comprehension"である。質問紙調査からは、RTの「質問」というストラテジーを用いることにより、1)学習者がテキストを読む際に「全体ストラテジー」を働かせること、2)学習者に認知的負荷をかけるため、学習者は「自己効力感」を持つこと、3)学習者はグループ内で活発に質問し、自分の理解をモニターすること、4)学習者は責任感を持つことができ、学習不安を緩和させることが示された。また、語彙の理解度テストは、Reciprocal Teachingの「質問」を行ったグループと、個人で読解を行ったグループでは、Reciprocal Teachingの「質問」を行ったグループの方が得点が高かった。以上から、Reciprocal Teachingは「質問」というストラテジーに特化しても、大学教養英語を学ぶ学習者にとって効果的な方法であることが示された。四国英語教育学会(2018年6月22日香川大学)にて「互恵的教授によるテキスト内容理解の効果ーアクティブラーニングの視点からー」という題目で、アクティブラーニングの視点からReciprocal Teachingを整理し、その有効性を発表した。Reciprocal Teachingの4つのストラテジーを、大学教養英語の授業にすべて導入することは困難であること、「質問」だけを導入しても効果的であることが明らかになった。この研究結果の信頼性を高めるために、検証を重ねる必要がある。この「検証」の部分が未実施であり、実施予定である。現在、Reciprocal Teachingの「質問」を行っている学習者の発話プロセスと語彙テストの詳細な分析を論文化し、「英語教育における協同学習の効果ー付随的語彙学習に着目してー」という題目で日本教授学習心理学会に投稿中である。本研究の目的は、互恵的教授(Reciprocal Teaching、以下RT)の効果を、英語教育学の視点とアクティブ・ラーニングの視点から検証し、日本の大学教養英語教育に適したRTを開発することである。平成28年度は、大学教養英語におけるRTの効果検証を行い、調査テーマとして「足場かけとしてのRTの効果検証ー学習者のテキスト理解に及ぼす影響」を設定し、計画通り、4回の調査を実施した。第1回調査では、「a.個人で自由に読む」、「b. RTの4つのストラテジー(質問、明確化、要約、予測)を促進するヒントをプリントにより与えて個人で読む」、「c.教師が4つのストラテジーを用いて学習者に指導しながら読む」という3つの指導法による学習者のテキスト理解を比較した。第1回は、テキストの英文自体が難しかったため、aとb、cの理解度には違いがみられたが、bとcの理解度には違いがみられなかった。しかしながら、RTの4つのストラテジーは、学習者のテキスト理解を高めることは検証された。第2回調査では、テキストレベルを調整し、「質問」と「要約」を行ったグループと、個人で読んだグループとのテキスト理解を、t検定を用いて分析した。その結果、特に、語彙の理解度において有意差が認められた。一方、2つのグループを同じように指導した読解テストにおいては、両者のレベルに差がないことが認められたため、RTは語彙理解に有効な指導であることが示された。第3回調査では、質問紙調査を実施し、RTが、テキスト理解に役立ち、授業において学習意欲を高める効果があることが示された。第4回調査では、RTによるグループワークの音声記録を質的に分析した。その結果、学習者同士の発話が、テキスト理解のための足場かけとなっていることが示された。平成28年度はデータ収集が主な活動であった。当初の計画では、「a.個人で自由に読む」、「b. RTの4つのストラテジー(質問、明確化、要約、予測)を促進するヒントをプリントにより与えて個人で読む」、「c.教師が4つのストラテジーを用いて学習者に指導しながら読む」という3つの指導法を、3クラスすべてに行い、その効果を検証する予定であった。しかし、第1回の調査により、aとb、cでは、明らかに理解度に差があることと、3クラスに同じ指導を行った後の理解度テストの比較を行い、その結果に差がないことが認められた。その結果、bとcはaより効果的な読み方であることが確認できたため、第2回調査以降はaという調査対照群を設定する必要がなくなった。そのため、第2回以降の調査では、RTがテキスト理解と学習態度にどのように影響を及ぼすかという点に焦点を当てることができるようになった。しかしながら、第1回の調査で、bとcの差が出なかったため、調査結果を学会で発表することができなかった。一方で、研究計画を上記の通りに変更した結果、平成29年度の研究テーマである「アクティブ・ラーニングとしてのRTの効果検証」のデータ収集を同時に行うことができた。本年度は、昨年度実施した4回の調査結果のデータを整理し、先行研究との関連性を精査し、学会発表を行った。

Reciprocal Teachingの理論の基礎部分である協同学習の理論部分を整理し、The 15th ASIA TEFL International Conference(15th,July,2017,Yogyakarta State University)で発表を行った。〝Enhancing Speech Performance and Boosting Confidence of False Beginner Students"というタイトルで、協同学習の理論だけではなく、実践の紹介も行い、学習者の授業への取り組みの向上について論じた。日本教授学習心理学会第13回年会(2017年7月1日、仙台大学)では、「互恵的教授の英語語彙力への影響」という題目で学習者の語彙力テストの結果と学習プロセスの発話の質的分析から、Reciprocal teachingの有効性を発表した。具体的には、未知語に関して、学習者が何度も発話しながら意味を理解し、場合によっては、学習者がそれぞれの単語に対して視覚的なイメージを形成することが示された。本研究の結果、Reciprocal Teachingの「明確化」を取り入れた学習法は、学習者に一定の単語に幾度も触れる機会を提供できることが明らかになった。また、ディスカッションにより学習者に未知語が共有され、語彙力が弱い学習者にとってReciprocal Teachingが「足場かけ」になることも明らかになった。加えて、記憶に残る単語量が増加した。ここから、Reciprocal Teachingは語彙力の向上に効果があることが示唆された。結論として、Reciprocal Teachingは、本来、英語圏において母語による読解力を向上させるための教授・学習法であるが、英文読解においても、語彙力が増し学習者のテキスト理解のレベルを引き上げることができる可能性が高いことが示された。初年度に十分な調査を行うことができ、昨年度はデータの分析に時間をかけることができた。データ補助のアルバイトも雇用できたため、順調に研究が進んだ。また、4回の調査を終え、それに基づいた学会発表を行うことによって、論文化する際の理論の補強の必要性が明らかになった。具体的には、Reciprocal Teachingの4つのストラテジー(「質問」、「明確化」、「予測」、「要約」)のうち、「質問」と「明確化」の活動の違いをより明確に論じる必要が明らかになった。また、学習者の情意の変化を測定したアンケート調査に関しては、アンケート項目の妥当性を高める必要が明らかになった。これらの点に関して先行研究の再検討を行った。これらの学会発表で得た指摘を踏まえて、論文を執筆中である。また、先行研究を再検討したことにより得た知見と、調査結果から得られたデータを照会することにより、日本の大学教養英語の授業においては、Reciprocal Teachingでは「予測」と「要約」は導入困難であること、また「質問」と「明確化」だけでも英文テキストの理解に効果があることが明らかになった。
タンパク質の立体構造形成を支配する新しいモチーフの探索

タンパク質のポリペプチド鎖は、立体構造を形成するフォールディング過程の途中に、モルテングロビュール構造と呼ばれる中間的な変性状態を経由すると言われる。この共通したモルテングロビュール構造を規定するためのモチーフを熱ショックタンパク質(GroEL、BiP)を用いて見出すことを試みた。まず、熱ショックタンパク質とモルテングロビュール構造の相互作用を調べた。卵白アルブミン、血清アルブミンおよびリゾチームは、生化学的性質や発生起源を異にしているにも関わらず、加熱変性によりモルテングロビュール構造をとることを明らかにした。熱変性した卵白アルブミンを急冷することにより誤って折り畳まれた単量体の変性分子は、分子表面に疎水性クラスターを形成しているモルテングロビュール構造をとっており、GroELと結合した。GroELと結合に関与すると推測される疎水性クラスターを構成するペプチド配列をモノクローナル抗体を用いて同定した。次に、BiPの基質に対するATP加水分解活性を指標に、卵白アルブミンの一次構造上においてBiPが結合するペプチドを検索した。その結果、BiPが結合するペプチド配列を数個決定できたが、それらは疎水性アミノ酸残基に比較的富んでおり、その中には先に同定した疎水性領域も含まれていた。卵白アルブミンの一次構造上におけるBiP結合配列の分布は、ハイドロパシー指数から予測される疎水性領域の分布とある程度一致することが判明した。以上、本研究を通して、タンパク質の立体構造形成を支配するモチーフを検索するためには、熱ショックタンパク質が有用な分子プローブとなり得ること、およびタンパク質のフォールディングには一次構造上の疎水性アミノ酸残基の分布が重要であるという知見が新たに得られた。現在、二次構造のトポロジーが異なる数種のタンパク質においてもBiPや他の熱ショックタンパク質であるHsc70の結合部位を検索中である。
棘皮動物有柄類の茎の分節形成機構の解明

・2003年に採集した、トリノアシ(Metacrinus rotundus)の着底直前及び着底以降のエタノール保存標本について、偏光顕微鏡観察を行い、骨格形成を詳細に追跡した。その結果、(1)骨格形成は、受精後10日目のドリオラリアですでに始まっていること、(2)座着端に5枚の骨片が形成されること、(3)茎骨片は4、5枚であること、(4)冠部の骨格は、はじめ20枚以上の骨格が現れ、開口した段階では、外見上15枚に減ること、などが明らかになった。(2)、(3)、(4)は、これまでウミユリ綱で骨格形成の観察がされてきたウミシダ類の発生過程には報告がない。これらの観察結果と着底誘起実験の結果について、投稿論文を作成中である。・オオウミユリ(Saracrinus nobilis)の放卵時期と推測されていた8月に、46個体のオオウミユリを採集した。このうち3個体で活発な精子が観察されたが、卵は成熟分裂を開始する前の、卵核胞が発達した状態が6個体で観察されたに過ぎず、自然放卵は認められなかった。これまでの調査結果とあわせて、自然放卵時期は8月下旬から9月の上旬であると推定される。・BracyuryおよびFoxA2のニッポンウミシダ(Oxycomanthus japonicus)ホモログについて、whole mount in situ hybridizationを行った胚、及び、幼生の連続切片を作成し、発現パターンの詳細な解析を行った。この結果、Bracyuryは、原腸胚期に胚の全体で発現し、孵化期には、外胚葉での環状の発現と内部中胚葉での発現を示し、ドリオラリア期にかけて、中胚葉での発現が観察された。シスチジアン期には、特異的染色は観察されなかった。一方、Fox4は、孵化期に外胚葉での環状の発現と腸嚢での発現を示し、ドリオラリア期には腸嚢および口陥で、そしてシスチジアン期には腸嚢のみで発現することが明らかになった。
クロスミキシングテストによるAPTT試薬のループスアンチコアグラント感受性の評価

1.研究目的:ループスアンチコアグラント(LA)は抗リン脂質抗体症候群(APS)診断基準の検査所見のひとつに取り上げられており、APS診断に重要な役割を果たしている。LA陽性の診断は、被検血漿と正常血漿を混合して活性化部分トロンボプラスチン時間(APTT)を測定するクロスミキシングテストにおいて、APTT秒数の補正がみられないことが条件となる。今回の研究では、我々が考案したクロスミキシングテストの評価指数であるMTスコアを用いて、LAに対する感受性が高いとされている4種類のAPT下試薬を評価し、LAスクリーニングとしてのクロスミキシングテストに最適なAPTT試薬を選定することを目的とした。2.研究成果:11名のAPS患者について4種の試薬((1)ヒーモスIL APTT-SP、(2)コアグピアAPTT-N、(3)トロンボチェックAPTT-SLA、(4)PTT-LA)でクロスミキシングテストを実施し、MTスコアを比較検討した。11名中8名でコアグピアAPTT-Nを用いた時のMTスコアが最も高い結果となった。各試薬でのMTスコアの平均値は、(1)32.0、(2)54.1、(3)10.4、(4)22.8であった。また、ループスアンチコアグラントの確認試験である希釈ラッセル蛇毒時間(試薬はLAテストグラディポアを使用)との相関は、相関係数が(1)r=0.499、(2)r=0.552、(3)r=0.608、(4)r=0.546となり、トロンボチェックAPTT-SLAで最も良い相関が得られた。今回の検討ではコアグピアAPTT-NのLA感受性が最も良好な結果となったが、症例により若干のばらつきがみられたため、希釈ラッセル蛇毒時間など他の検査結果も考慮し判定することが望ましいと考えられた。
ファジィ理論の品質管理への応用

本研究で得られた成果は、つぎのように要約される。1.計数規準型1回抜取検査では、サンプルサイズと合格判定個数がともに整数であることから、予め定められた生産者危険と消費者危険の名目値を完全に実現することは極めて困難である。そこで、生産者側と消費者側がそれぞれ両者の名目値からのズレにいだいている主観的な感覚をメンバ-シップ関数で表現し、両危険の実現値の均衡をとるとのファジィ理論を応用した新しい設計法を提案した。2.上記設計法では反復計算が用いられており、設計手順が多少繁雑であったのを改良し、反復計算法によらない簡易設計法を確立した。3.抜取検査の設計において、所与の品質基準を満足することに加えて、サンプルサイズをできるだけ小さくすることが要求される。そこで、できるだけサンプルサイズを小さくしたいとの要求に対しても、それを主観的な感覚としてとらえ、メンバ-シップ関数で表現することにより、品質基準とサンプルサイズに対する満足度を同時に最大化する、より一般化したファジィ設計法を提案した。4.計数規準型1回抜取検査のファジィ設計法を計量規準型1回抜取検査に対して展開した。まず、寿命分布に指数分布を仮定した信頼性試験において、個数打切り計量規準型抜取検査を対象として取りあげ、生産者危険と消費者危険の名目値をファジィ数としてとらえ、両危険の実現値の均衡をはかる簡便な設計法を提案した。5.ついで、時間打切り試験を対象として、寿命特性の良否をファジィ集合で表現することを試みた。そのさい、生産者危険と消費者危険の解釈が従来のものとは異なり、ベイズ流の定義を採用した。このように、寿命特性の良否の定義にファジィ理論を適用することにより、より柔軟性の高い信頼性試験方式の設計が可能となった。ファジイ理論の品質検査への応用に関する研究について、まず計数規準型1回抜取検査を取りあげ、そのファジイ設計法について考究した。計数規準型1回抜取検査では、サンプル・サイズと合格判定個数がともに整数であることから、予め定められた生産者危険と消費者危険の名目値を完全に実現することは極めて困難である。そこで、生産者側と消費者側がそれぞれ両者の危険の名目値からズレにいだいている主観的な感覚をメンバーシップ関数で表現し、両危険の実現値の均衡をとるとのファジィ理論を応用した新しい設計法を提案した。なお、提案設計法は特殊ケースとして、厳格な抜取方式(生産者危険と消費者危険をともに名目値以下に確実におさえる抜取方式)やミニマックス基準に基づく抜取方式(生産者危険と消費者危険の実現値の名目値からの相対的なズレの大きいほうを最小にする抜取方式)を含む、汎用性のある設計法である。ところで、抜取検査の設計において、所与の品質基準を満足することに加えて、サンプル・サイズをできるだけ小さくすることが要求される。その提案法では、このサンプル・サイズに対する要求が陽に取り入れられていなかった。そこで、この難点を克服するために、できるだけサンプル・サイズを小さくしたいとの要求に対しても、それを主観的な感覚としてとらえ、メンバーシップ関数で表現することにより、品質基準とサンプル・サイズに対する満足度を同時に最大化する、より一般化したファジィ設計法を提案した。さらに、信頼性試験でよく用いられる個数打切り計量規準型1回抜取検査に対するファジィ設計法も確立した。今後は、ファジィ理論の品質評価への応用に関する研究につき、消費者の欲求・満足度といった主観的立場から品質の概念をとらえ、それに基づき消費者行動と要求品質の分析といったテーマについて、研究を展開していく計画である。

前年度において、生産者側と消費者側がそれぞれ両者の危険の名目値からのズレにいだいている主観的な感覚をメンバ-シップ関数で表現し、両危険の実現値の均衡をとるとのファジィ理論を応用した新しい計数規準型抜取検査の設計法を提案した。ただ、提案設計法においては反復計算法が用いられており、設計手順が多少繁雑であった。そこで、本年度ではまず、Fisherの近似とBolshevの近似を活用することにより、反復計算法によらない簡易な設計法を確立した。また、信頼性試験でよく用いられる個数打切り計量規準型1回抜取検査に対するファジィ設計法も前年度に確立したが、本年度は個数打切りと同様によく利用される時間打切りによる信頼性試験を取りあげた。そのさい、これまでは生産者危険と消費者危険の名目値をファジィ数としてとらえ、両危険の実現値の均衡をはかることを指向してきたが、ここでは寿命特性の良否をファジィ集合で表現することを試みた。さらに、生産者危険と消費者危険について、従来は検査時での品質保証基準として解釈されていたのを、ベイズ流の定義を採用し、検査後の品質保証基準としてとらえることを併せ行った。このように、“良い"あるいは“悪い"という寿命特性の定義にファジィ理論を適用し、かつ生産者危険と消費者危険にベイズ流の定義を採用することにより、柔軟性の高い信頼性試験が可能となった。以上、ファジィ理論の品質管理、とりわけ品質検査への応用については、十分所期の目的を達しえたものと考える。ただ、ファジィ理論の品質評価への応用については、寿命特性の良否をファジィ集合で表現するにとどまり、今後取り組むべき課題が残されている。とくに、消費者の欲求・満足度といった主観的立場から品質の概念をとらえ、それに基づき消費者行動と要求品質を分析することは、新しい消費者理論を展開するうえで、極めて興味ある課題であるといえる。
Aβ産生機構の変化に関連する新規分子群の脳脊髄液中での探索

ルツハイマー病ではアミロイドベータを産生する仕組みに何らかの異常が生じていると考えられている。本研究では、脳内の状態を反映する脳脊髄液を正確に調べ、アルツハイマー病発症のしくみに関する情報を得るために、脳脊髄液を高感度の液体クロマトグラフィー質量(LC/MS/MS)分析装置を用いて調べて、アルツハイマー病と関連して、どのような分子群がどのように変動するのかということを正確に評価する方法の確立を目指した。その結果、数種の候補となる分子の存在を明らかにした。また、脳脊髄液中にごく微量存在するペプチドを高感度で定量することができた。Amyloid beta産生機構の変化に伴って量が変動する分子群を、ヒト脳脊髄液中でLC/MS/MS型質量分析装置による測定で同定、定量するため、測定方法について検討を重ねた。まず、ヒト脳脊髄液中に多量に存在してLC/MS/MS型質量分析装置による測定の感度と正確さの妨げとなるアルブミンなどの分子量の大きなタンパク質を除去する方法を検討した。その結果、限外ろ過フィルターは試料の損失が無視できず、結果の定量性にも影響があることが分かり、アフィニティー樹脂やゲル濾過による分子量の分画を行うことにした。分子量5000以下の分子を分取し、IDA(Information Dependent. Acquisition)測定によりどのような分子種が測定されるか調べたところ、このような前処理を施した後のヒト脳脊髄液でも様々な分子量の非常に多くの分子が存在することが分かった。そこで、さらに分子量700以下の分子を除き、ヒト脳脊髄液中に存在する分子量700-5000の因子を中心にLC/MS/MS型質量分析装置による測定を行った。この結果をもとに、タンパク質データーベース(UniProt)を用いた検索を行い、ヒト脳脊髄液中に400種類を超えるペプチドを同定した。また、同定されたペプチドが、膜タンパク質に由来するものかどうかを検索し、予想される膜貫通部位との関係などを表示するコンピュータープログラムを作成し、同定されたペプチドについて検討を加えた。その結果、同定された400種類を超えるペプチドのうち、121種類は膜タンパク質に由来するペプチド断片で、さらにそのうちの27種類のペプチドはI型膜タンパク質に由来するものであることがわかった。昨年度、APL1betaペプチドの切断パターンの変化と連動して変化する他の分子群を探索することを目的として、ヒト脳脊髄液に対してゲル濾過による分子量の分画を行い、LC/MS/MS型質量分析装置を用いてIDA(Information Dependent. Acquisition)測定によりどのような分子種が測定されるか調べたところ、様々な分子量の非常に多くの分子が存在することが分かった。また、この結果をもとに、400種類を超えるペプチドを同定したが、これらのペプチドに由来するシグナルは、測定の際に完全に分離、定量することが困難であった。APL1betaペプチドの存在量、もしくは存在比の変化と並行して量が変動する未知の分子群を探索するためには、それぞれの検体における各候補ペプチドの相対的な量を正確に定量して比較する必要がある。そこで、ヒト脳脊髄液中に存在するペプチド群を、さらにその性質によって分離することを目的として実験を行った。その結果、ゲル濾過による分画を行った後、さらにペプチドの荷電の違いによる分離のためイオン交換カラムを用いると、広い範囲の塩強度のグラジエントに沿ってペプチドが展開できることが分かった。そこで、ゲル濾過とイオン交換カラムを組み合わせた方法で処理したヒト脳脊髄液について、イオン交換カラムでのフラクションごとに、LC/MS/MS型質量分析装置によるIDA測定によりどのような分子種が測定されるか調べた。その結果、ヒト脳脊髄液中を上記のように処理した後の各フラクションについても、まだ、多数のペプチドに由来するシグナルは、測定の際に完全に分離することが困難で、それぞれのシグナルが相互に重なり合うようにして観測されてしまうことがわかった。一方、参照とする予定の三種のAPL1betaペプチドに関しては、質量分析装置によるMRM(Multiple Reaction Monitoring)測定によって、高感度で定量する系を確立することができた。本研究ではアルツハイマー病で、病気の進行と密接な関係にあると考えられているアミロイドベータ産生機構の変化に伴って量が変動する分子群を、ヒト脳脊髄液中でLC/MS/MS型質量分析装置による測定で同定、定量するため、測定方法について検討を重ねてきた。今年度は、昨年度までの研究で検出されたペプチドについて、さらに詳細に配列情報を精査し、102の膜タンパク質、54の疾患関連蛋白質、2種の神経変性疾患関連蛋白質などを同定した。このうち神経変性疾患と関連することがすでに知られている蛋白質の断片は、アミロイド前駆体タンパク質(Amyloid beta A4 protein)とアミロイド様蛋白質1(Amyloid-like protein 1/ APLP1)であった。これらのうち、膜タンパク質に由来する100種類以上のペプチド断片(さらにそのうちの27種類のペプチドはアミロイド前駆体タンパク質と同じI型膜タンパク質に由来するもの)について、セクレターゼ活性の基質となりうる候補が存在するかどうか等についてさらに個別に検討して、ORAI1/CRACM1/TMEM142AやV-set and immunoglobulin domain-containing protein 2を含む数種の候補を選び、それらのペプチドに対する特異抗体を設計、作製し、培養細胞外液を用いた実験が可能になった。

また、定量的解析の際の参照として用いる三種のAPL1ベータペプチドに関しては、質量分析装置によるMRM(Multiple Reaction Monitoring)測定によって、より高感度にフェムトモル(fmol)以下の量のペプチドを定量する系を確立することができた。ルツハイマー病ではアミロイドベータを産生する仕組みに何らかの異常が生じていると考えられている。本研究では、脳内の状態を反映する脳脊髄液を正確に調べ、アルツハイマー病発症のしくみに関する情報を得るために、脳脊髄液を高感度の液体クロマトグラフィー質量(LC/MS/MS)分析装置を用いて調べて、アルツハイマー病と関連して、どのような分子群がどのように変動するのかということを正確に評価する方法の確立を目指した。その結果、数種の候補となる分子の存在を明らかにした。また、脳脊髄液中にごく微量存在するペプチドを高感度で定量することができた。APL1betaペプチドに関しては、LC/MS/MS型質量分析装置による測定で高感度定量する方法が確立した。一方、ヒト脳脊髄液中に存在する因子をLC/MS/MS型質量分析装置による測定で同定、定量する方法に関しては、ゲル濾過とイオン交換カラムを組み合わせた方法で試料の前処理を行って、各フラクションに含まれるペプチドに関する解析を行ったが、ペプチドに由来するシグナルを完全に分離することが困難で、多数のペプチドが、それぞれのシグナルが相互に重なり合うようにして観測されることがわかった。当初、LC/MS/MS型質量分析装置による測定に関しては、IDA測定などの網羅的な測定法によって候補となるペプチドを探索し、その後MRM(多重反応モニタリング)測定などの方法でこれらのペプチドのヒト脳脊髄液中での存在量について正確に定量して比較する戦略を考えてきたが、これらの結果から、質量分析に関しても網羅的な方法を回避して、培養細胞や培養上清を用いた系から得られる情報などを利用して、直接MRM測定などで選択的に定量を行う方が良いのではないかということが明らかになった。生物物理学これまでヒト脳脊髄液の精製の度合いを上げることより、そこに含まれるペプチドの定量的な比較が可能な条件を探そうと試みてきたが、生化学的な方法による分離には限界があることも見えてきた。そこで今後は、ヒト脳脊髄液の精製の度合いを上げることだけでなく、他の方法、例えば、培養細胞や培養上清を用いた系から得られる情報などを利用することを考え、引き続き、ヒト脳脊髄液中に存在する様々な因子の同定と定量のための条件の検討を続ける。ヒト脳脊髄液中に存在する因子をLC/MS/MS型質量分析装置による測定で同定、定量するため、測定の感度と正確さの妨げとなるアルブミンなどの分子量の大きなタンパク質を除去する方法を検討し、実際に分子量700から5000の範囲の400種類以上のペプチドを同定した。また、これらの中には膜タンパク質に由来するペプチドも存在していた。一方、ヒト脳脊髄液中には予想をはるかに超えた多数の分子群が存在することが明らかになり、これらのペプチドに由来するシグナルは、測定の際のLCのグラジエント条件を工夫しても完全に分離することが困難で、それぞれのシグナルが相互に重なり合うようにして観測されることがわかった。
放射線微細加工プロセスにおける脱プロトン誘起機構の解明と応用

半導体微細加工材料であるレジストの高感度化(増感)、高解像度化や解像誤差(ラフネス)の低減を同時に達成することが最も重要な課題であるが、その解決策はいまだ明らかにされていない。本研究では、電離放射線によりイオン化したレジストの脱プロトン反応を促進する酸生成促進剤(Acid-generating promoter)のメカニズムを明らかにし、新たな電離放射線露光用レジストの解像性能向上を実現する手法の開拓を行う。
ILー2によるT細胞増殖シグナル伝達機構に関する研究

T細胞増殖因子であるILー2による細胞内シグナル伝達機構を解明する目的で、先ずヒトILー2依存性細胞株(ILTーMat)におけるILー2誘発蛋白リン酸化反応を調べた。ILー2刺激によって少なくとも5つの蛋白(pp67とpp63s)のセリン残基がリン酸化され、その作用は高親和性ILー2受容体(ILー2R)あるいはILー2Rβ鎖(p75)を介していることが分った。これら蛋白のリン酸化はCキナーゼ活性化剤であるTPAによっても誘導されることから、ILー2によるシグナル伝達系にCキナーゼの関与が示唆された。一方、ILTーMat細胞はILー2の代りにTPAによっても増殖促進された。これをもとに、TPA含培地を用いてILTーMat細胞を培養した処、TPA依存性増殖細胞株(TPAーMat)が樹立された。TPAーMat細胞とILTーMat細胞は同一細胞クロン由来であり、TPAーMat細胞はTPA依存性で且つILー2依存性増殖能をも有していた。TPAによるTPAーMat細胞の増殖にはILー2の関与は否定され、TPAが直接細胞内増殖シグナル伝達機構に作用していることが明らかとなった。すなわち、TPAがCキナーゼを活性化させることによって増殖をシグナル伝達が惹起されていると推察された。そこで、TPAーMat細胞におけるTPA依存性増殖とILー2依存性増殖機構の異同について検討した。TPA依存性増殖は細胞内cAMPレベルの上昇によって90%以上抑制されるのに対して、ILー2依存性増殖は僅か10%の抑制を受け、両増殖機構に違いがあることが示唆された。以上の結果から、ILー2によるシグナルは高親和性ILー2Rから伝達されるが、その伝達機能はILー2Rβが担っている。ILー2Rβからの細胞内シグナル伝達系にCキナーゼが関与することを否定できないが、Cキナーゼを介さない伝達系の存在も示唆された。最近ILTーMat細胞からcAMP依存性増殖変異株(CTーMat)が得られたことから、ILー2Rβからのシグナル伝達とAキナーゼの関係が注目される。本年度はヒトILー2依存性T細胞株(ILTーMat)を用いて,高親和性ILー2受容体(ILー2)の解析, ILー2による蛋白リン酸化反応さらにILTーMat細胞から得られた変異株(TPAーMat)の増殖シグナル伝達機構の解析を行った. 1.ILー2処理によってリン酸化を受けるpp67とpp63sのリン酸化は高親和性ILー2RあるいはILー2R p75を介していることが分った.従って,リン酸化反応からみてもシグナル伝達に関わっているのはILー2Rサブユニットの中でもp55ではなく, p75といえる. pp67とpp63sのリン酸化はCキナーゼによるものと推察された.2.通常のシグナル伝達機能を担う高親和性ILー2Rはp55とp75の複合体であるが,これらp55とp75複合体形成はWGAやp55に対する単クロン抗体で前処理することによって形成阻害される.これらの結果は高親和性ILー2RはILー2結合を介して形成されるという考えを支持する.3.ILTーMat細胞をILー2の代りにフォルボールエステル(TPA)含

培地で培養し, TPA依存性細胞株(TPAーMat)を樹立した.TPAーMat細胞の増殖はILー2によっても促進されるが, TPA依存性増殖時に自分でILー2を産生しながら増殖するという機構は存在しない.TPAーMat細胞の増殖はTPAばかりではなく他のCキナーゼ活性化特質としても知られているフォルボールエステル,非フォルボールエステルによって例外なく促進され, Cキナーゼ活性化能を有しないフォルボールエステルでは促進されない.従って, TPA等による細胞内Cキナーゼ活性化がTPAーMMat細胞の増殖シグナル伝達に直関接わっているものと考えられる. TPAーMat細胞はILー2依存性細胞でもあることからILー2Rからの増殖シグナルとTPAによるCキナーゼ活性化を介した増殖シグナルとの異同が注目され,現在これらの点を中心に解析中である.昨年度、IL-2依存性細胞株(ILT-Mat)からフォルボーンエステル(TPA or PDBu)依存性増殖細胞株(TPA-Mat)が分離された。本年度はこれらILT-Mat,TPA-Mat細胞の増殖機構を比較検討した。TPA-Mat細胞とILT-Mat細胞は同一細胞クロン由来であり、TPA-Mat細胞はTPA依存性で且つIL-2依存性増殖能をも有していた。TPAによるTPA-Mat細胞の増殖にはIL-2の関与は否定され、TPAが直接細胞内増殖シグナル伝達機構に作用していることが明らかとなった。すなわち、TPAがCキナーゼを活性化させることによって増殖をシグナル伝達が惹起されていると推察された。そこで、TPA-Mat細胞におけるTPA依存性増殖とIL-2依存性増殖機構の異同について検討した。TPA依存性増殖は細胞内cAMPレベルの上昇によって90%以上抑制されているのに対して、IL-2依存性増殖は僅か10%の抑制を受け、両増殖機構に違いがあることが示唆された。以上の結果から、IL-2によるシグナルは高親和性IL-2Rから伝達されるが、その伝達機能はIL-2Rβが担っている。IL-2Rβからの細胞内シグナル伝達系にCキナーゼが関与することを否定できないが、Cキナーゼを介さない伝達系の存在も示唆された。最近ILT-Mat細胞からcAMP依存性増殖変異株(CT-Mat)が得られたことから、IL-2Rβからのシグナル伝達とAキナーゼの関係が注目される。
満洲語の意味と用法からアプローチする清代北京語の語彙・語法研究

本研究では、清代に刊行された満洲語と中国語の対訳会話書類を対象として、満洲語の意味や用法から見た清代北京語の語彙・語法面における特徴を考察した。具体的には、『清文啓蒙・兼漢滿洲套話』と『清文指要』に対する文献学的検討を基礎として、それぞれの翻字・翻訳テキストを作成するとともに、満洲語の格語尾や活用語尾と中国語がいかなる対応関係にあるかという角度から、清代北京語の語彙・語法における特徴について検討を行った。本研究は、清代に刊行された満洲語と中国語の対訳会話書類を対象として、満洲語の意味や用法から見た清代北京語の語彙・語法面における特徴を分析しようとするものである。今年度の実施計画として、1清代の満漢対訳会話書に関する包括的な記述、2『清文啓蒙』及び『清文指要』の異本・関連資料に対する調査、3『清文啓蒙』及び『清文指要』に対する文献学的検討、の3点を掲げた。1に関しては、現存する清代の満漢対訳会話書を各種目録類からリストアップし、文献リストの拡充するとともに、各所蔵機関における実見調査を通じて、一次資料に関する記述を充実させた。2に関しては、『清文啓蒙』と『清文指要』の異本及び関連資料につき、日本の所蔵機関(東洋文庫、天理図書館、大阪大学外国学図書館等)以外に、イギリスの所蔵機関(British Library, University of London等)、フランスの所蔵機関(Bibliotheque Nationale de France等)を訪れて実見調査を行い、この両書に関する書誌学的な記述を残すとともに、関係資料の複写を収集した。3に関しては、上のような文献調査を基礎として、『清文啓蒙』と『清文指要』の異本や関連資料が相互にどのような関係を持ち、どのような継承関係を有しているかという点についての文献学的な検討を行った。そのうち、『清文啓蒙』の異本間における系統関係については概ね明らかすることができたため、それに関する学会発表を行い、結果を論文としてまとめた。今年度の実施計画として、1『清文啓蒙』及び『清文指要』の異本・関連資料に関する調査及び文献学的検討、2『清文啓蒙・兼漢満洲套話』校本の作成、3『清文指要』翻字翻訳テキストの作成、の3点を掲げた。1に関しては、昨年度に引き続き文献リストの拡充をはかるとともに、各所蔵機関における実見調査を通じて、一次資料に関する文献学的記述を充実させた。2に関しては、『清文啓蒙・兼漢満洲套話』の現存するテキスト6種を対照させた校訂本とその満洲語索引・中国語索引を作成した。3に関しては、『清文指要』の一版本である『新刊清文指要』(1818)の翻字・翻訳テキストを作成した。本研究は、清代に刊行された満洲語と中国語の対訳会話書類を対象として、満洲語の意味や用法から見た清代北京語の語彙・語法面における特徴を考察しようとするものであった。具体的には、『清文啓蒙・兼漢滿洲套話』と『清文指要』に対する文献学的検討を基礎として、それぞれの翻字・翻訳テキストを作成するとともに、満洲語の格語尾や活用語尾、あるいは各種の接尾辞や後置詞と中国語がいかなる対応関係にあるかという角度から、清代北京語の語彙・語法にアプローチすることを目的とした。その成果は以下の通りである。1)『清文啓蒙・兼漢滿洲套話』についての研究:本研究課題の遂行に先立って、申請者は『清文啓蒙・兼漢滿洲套話』の一テキストである『兼滿漢語滿洲套話清文啓蒙』(1761年刊)について翻字と翻訳を発表したが、本研究課題においては、それを『清文啓蒙』の他系統のテキストと照らし合わせ、すべての異本を取り込んだ形で『兼漢滿洲套話』の校本と満洲語・中国語索引を作成した。2)『清文指要』についての研究:『清文指要』については、1789年原刊本の系統である『清文指要』・『續編兼漢清文指要』に基づく翻字と現代中国語訳が発表されているが、本研究課題においては、1818年改訂本の系統である『新刊清文指要』を対象として、翻字と翻訳及び中国語索引を作成した。3)文献学的検討及び言語学的検討:『清文啓蒙・兼漢滿洲套話』及び『清文指要』のそれぞれについて、作者、成立年代、現存する諸版本の系統及びその継承関係等に対する検討を行った。また、それぞれのテキストに見られる満洲語の語尾や接辞と中国語の虚詞を比較して、両者の間に明確な対応関係があることを示すとともに、これら文献における中国語は基本的に満洲語の翻訳として存在していることを明らかにした。

今年度の実施計画として掲げた3点、即ち1『清文啓蒙』及び『清文指要』の異本・関連資料に関する調査及び文献学的検討、2『清文啓蒙・兼漢満洲套話』校本の作成、3『清文指要』翻字翻訳テキストの作成は、いずれも計画通り達成できたと考えられるため。ウェブ雑誌『KOTONOHA』に、満漢対訳会話書類の翻字・翻訳を連載している。言語学実施計画に沿って研究を進めていく過程で、『清文指要』の成立過程、即ち、もとは満洲語だけだったテキストに、いかに中国語訳が付されて対訳会話書へと改編されていったかという問題について検討する必要が出てきた。そのため、今後は『一百条』と呼ばれる満洲語のテキストと『清文指要』の諸版本を対照させた校本を作成し、この問題の解明を進める必要がある。今年度の実施計画に掲げた3点、即ち1清代の満漢対訳会話書に関する包括的な記述、2『清文啓蒙』及び『清文指要』の異本・関連資料に対する調査、3『清文啓蒙』及び『清文指要』に対する文献学的検討のうち、12についてはおおむね調査を完遂し、3の『清文啓蒙』については分析結果を論文として公表することができたので、概ね順調に進展していると判断できる。文献複写の予定が2件少なくなったため。今年度の実施計画に掲げた3点、即ち1清代の満漢対訳会話書に関する包括的な記述、2『清文啓蒙』及び『清文指要』の異本・関連資料に対する調査、3『清文啓蒙』及び『清文指要』に対する文献学的検討のうち、3の『清文指要』についてはいまだ分析を完遂していないため、この課題にリソースを集中して、次の段階に備える必要がある。文献複写に使用する。当該ウェブサイトにおけるウェブ雑誌『KOTONOHA』に、満漢対訳会話書類の翻字・翻訳テキストを連載している。文献複写の予定が1件少なくなったため。文献複写に使用する。
無機塩添加による植調剤の吸収性向上効果の機構解明と栽培への応用

無機塩の一部には,それらを除草剤に添加したときに殺草効果が著しく高められる例のあることが知られていたが,これまでこの現象についての科学的な機構解明は行われてこなかった.本研究では,ナフタレン酢酸(NAA)を処理したササゲ葉ディスクから発生するエチレン量より葉内へのNAA吸収量を定量する方法をはじめ複数の生物検定法を用い,無機塩添加による薬剤吸収促進効果を証明するとともに,処理時の諸条件がこの反応に及ぼす効果について調査した.また,カンキツ栽培の現場で無機塩添加効果の実証を行った.ササゲ葉生物検定法によって,無機塩添加による薬剤吸収促進効果が確認された.本効果を持つ無機塩にはカチオンとしてアンモニウムを含むことが必要であった.但し,アンモニウム塩以外にも尿素が同様の吸収促進効果を持つことが判明した.処理溶液のpHが高いときには,NAAは解離した状態にあり脂溶性高分子膜である葉クチクラへの吸収が阻害されるが,アンモニウム塩の添加によって吸収阻害が打ち消された.アンモニウム塩処理はNAA処理と独立して行っても有効であったため,アンモニウムが葉面構造に何らかの変性を与え,そのために薬剤浸透性が高まるものと推測された.また,湿度処理は薬剤の浸透量に大きな影響を与えるが,薬液が乾燥した後にも雰囲気の湿度の影響が強く出るため,クチクラ高分子の水による膨潤反応と薬剤浸透の関係が示唆された.アンモニウムおよび尿素に共通する化学特性として高分子の架橋切断剤としての作用が考えられ,クチクラ高分子が可塑化されることが脂溶性薬剤の拡散移動促進をもたらしている可能性がある.ウンシュウミカン栽培に用いる植物生長調節剤ついて,塩添加処理効果を調査したところ,花芽形成阻害をもたらすジベレリン処理において,アンモニウム塩添加による効果の向上が認められた.この結果は,栽培の減農薬化と化学的環境負荷の低減につながる.無機塩の一部には,それらを除草剤に添加したときに殺草効果が著しく高められる例のあることが知られていたが,これまでこの現象についての科学的な機構解明は行われてこなかった.本研究では,ナフタレン酢酸(NAA)を処理したササゲ葉ディスクから発生するエチレン量より葉内へのNAA吸収量を定量する方法をはじめ複数の生物検定法を用い,無機塩添加による薬剤吸収促進効果を証明するとともに,処理時の諸条件がこの反応に及ぼす効果について調査した.また,カンキツ栽培の現場で無機塩添加効果の実証を行った.ササゲ葉生物検定法によって,無機塩添加による薬剤吸収促進効果が確認された.本効果を持つ無機塩にはカチオンとしてアンモニウムを含むことが必要であった.但し,アンモニウム塩以外にも尿素が同様の吸収促進効果を持つことが判明した.処理溶液のpHが高いときには,NAAは解離した状態にあり脂溶性高分子膜である葉クチクラへの吸収が阻害されるが,アンモニウム塩の添加によって吸収阻害が打ち消された.アンモニウム塩処理はNAA処理と独立して行っても有効であったため,アンモニウムが葉面構造に何らかの変性を与え,そのために薬剤浸透性が高まるものと推測された.また,湿度処理は薬剤の浸透量に大きな影響を与えるが,薬液が乾燥した後にも雰囲気の湿度の影響が強く出るため,クチクラ高分子の水による膨潤反応と薬剤浸透の関係が示唆された.アンモニウムおよび尿素に共通する化学特性として高分子の架橋切断剤としての作用が考えられ,クチクラ高分子が可塑化されることが脂溶性薬剤の拡散移動促進をもたらしている可能性がある.ウンシュウミカン栽培に用いる植物生長調節剤ついて,塩添加処理効果を調査したところ,花芽形成阻害をもたらすジベレリン処理において,アンモニウム塩添加による効果の向上が認められた.この結果は,栽培の減農薬化と化学的環境負荷の低減につながる.Cowpeaの葉ディスクにオーキシン水溶液を処理した時、オーキシン吸収量に比例して葉ディスクからエチレンが発生する現象を利用して、ナフタレン酢酸(NAA)水溶液に硝酸アンモニウム(AN)をはじめとする各種の無機塩を添加したときのCowpea葉からのNAA誘導エチレン生成を調査した。硝酸アンモニウムを添加するとNAA誘導エチレン生成が増大した。この効果はアンモニウム塩に共通して認められた。NAA誘導エチレン生成は高温・高湿度条件下でより活性化するが、アンモニウム塩添加効果は低温・低湿度条件下でより顕著であった。アンモニウム塩を葉面に処理し一旦洗浄してとりのぞいた後にNAAを処理してもアンモニウム塩の効果が認められたことから塩処理効果は葉表面の物理化学的構造変性によるものと推測された。実際栽培への技術的展開についてはウンシュウミカンにおけるジベレリンを用いた着花抑制に対して無機塩添加がジベレリンの効果を高めることを確認した。ごく一般的な肥料として用いられる無機塩の一部には,それらを除草剤に添加したときに殺草効果が著しく高められる例のあることが知られていた.本研究では,ナフタレン酢酸(NAA)を処理したササゲ葉ディスクから発生するエチレン量より葉内へのNAA吸収量を定量する生物検定法を用い,無機塩添加による薬剤吸収促進効果を証明するとともに,処理時の諸条件がこの反応に及ぼす効果について調査した.ササゲ葉生物検定法によって,無機塩添加による薬剤吸収促進効果が再確認された.本効果を持つ無機塩にはカチオンとしてアンモニウムを含むことが必要であった.

但し,アンモニウム塩以外にも尿素が同様の吸収促進効果を持つことが判明した.処理溶液のpHが高いときには,NAAは解離した状態にあり脂溶性高分子膜である葉クチクラへの吸収が阻害されるが,アンモニウム塩の添加によって吸収阻害が打ち消された.アンモニウム塩処理はNAA処理と独立して行っても有効であったため,アンモニウムが葉面構造に何らかの変性を与え,そのために薬剤浸透性が高まるものと推測された.また,湿度処理は薬剤の浸透量に大きな影響を与えるが,薬液が乾燥した後にも雰囲気の湿度の影響が強く出るため,クチクラ高分子の水による膨潤反応と薬剤浸透の関係が示唆された.アンモニウムおよび尿素に共通する化学特性として高分子の架橋切断剤としての作用が考えられるが,クチクラ高分子が可塑化されることが脂溶性薬剤の拡散移動促進をもたらしている可能性がある.検定植物をウンシュウミカン葉ディスクに替えても同様の効果が示されたので,実際にウンシュウミカン栽培に用いる植物生長調節剤ついて,塩添加処理効果を調査したところ,花芽形成阻害反応におけるジベレリンおよび着花誘導反応におけるパクロブトラゾール処理において,アンモニウム塩添加による効果の向上が認められた.この結果は,栽培の減農薬化と化学的環境負荷の低減につながる.
ペットのすべりからみた床の安全性の評価方法

近年、屋内で飼育されるペットが急増しており、単なる飼育動物ではなく家族の一員として人間同様大切に扱われるようになってきている。しかし、建築物の床は、従来人間の安全性,快適性を主眼として開発,設計されており、ペットにとって危険な床も少なくない。本研究では、実情調査の結果最も事故の発生件数が多いことが明らかとなった犬のすべりを対象に、ペットの安全性からみた床の評価方法を提示した。はじめに、すべり性状の異なる種々の床材を試料床とし、被験犬を試料床上に乗せ除々に傾斜させてすべり出す角度を求める実験を行った。その結果より、すべり出し角度は被験犬の犬種,体重等により大きくは異ならないことが明らかにしたうえで、試料床ごとに全被験犬でのすべり出し角度の平均を求め、すべりやすさを表す指標とした。次に、人間のすべりを対象として開発された携帯型すべり試験機ONO・PPSM用い、すべり測定時に床に載荷する鉛直荷重や、床上をすべらせるすべり片を種々変更しながら試料床のすべり抵抗値を測定し、すべり出し角度との関係を逐次検討した。その結果、鉛直荷重を5kgfとし、犬の足裏の肉球のやわらかさを置換した発泡ゴムに麻布をかぶせたすべり片を用いることにより、よい対応が得られることが明らかとなった。さらに、所定の動作時にすべりが発生する範囲としない範囲の境界となるすべり抵抗値を求める目的で、種々の試料床上で被験犬に所定の動作をさせ、すべり発生の有無を判定する実験を行った。その結果、動作の速さ,激しさなどにより境界値が変化することを明らかにするとともに、代表的な数種の動作での境界値を求め、評価指標とした。以上の結果をまとめ、ONO・PPSMを用い上記の条件で評価対象床のすべり抵抗値を測定し、犬が評価対象床を使用する際の動作などを考慮して選択した境界値と照合する方法を、犬のすべりからみた床の評価方法として設定した。近年、核家族化や少人数,単身世帯の増加などにともない、犬や猫などのペットを家族の一員と位置付け、人と同様に扱う習慣が社会に浸透してきた。また、盲導犬,聴導犬や、犬,猫をパートナーとしたアニマルセラピーなどのように、人の肉体的,精神的障害を補うために動物を利用する機会も増大してきている。ここ十数年の間に、ペットは、おもに屋内で飼育されるようになってきており、その割合は都心部では90%以上に達している。しかし、人の住居は、ペットにとっては必ずしも安全でない部分も少なくない。その最も代表的な例の1つが床のすべりであり、すべりすぎることが原因で、ペットが関節の脱臼や骨折、あるいは股関節の形成不全など重大な障害に陥る事例が多数報告されている。しかしながら、ペットのすべりに関する研究は現在ほとんどなされていない。本研究は、ペットの安全性からみた床のすべりの定量的な評価方法を確立することを目的とする。本研究のこれまでの成果をまとめると、以下の通りである。・ペットの床上での動作や、ペットが動作時に床に与える荷重を、脚の接地状況などを含めて詳細に測定,分析できるシステムを構築した。・人の感じるすべりを表示する試験機として開発され、妥当性が証明されている携帯型すべり試験機ONO・PPSMを改良し、改良した試験機で測定されるすべり抵抗係数でペットのすべりを表示できる可能性が高いことを明らかにした。

具体的には、床との接触面にペットの足裏と近似したすべり性状を有する繊維系材料を用い、かつすべり測定時に床面に載荷する鉛直荷重を人間の場合の1/8程度に軽減することにより、獣医や実際にペットを飼育している方々の経験や意見とおおむね一致する結果が得られることを明らかにした。本年度は、前年度に改良したすべり試験機ONO・PPSMを用いてすべりの測定方法を確立するとともに、すべりの許容値を求め、ペットのすべりからみた床の評価方法を提示した。なお、対象とするペットは、実際に住宅などにおけるすべりに起因する事故が多く、より早急な対策が必要な犬とした。(1)犬のすべりを表す指標の抽出すべり性状の異なる16種の床材を試料床として選定したうえで、試料床上で被験犬に所定の姿勢で静止させ、試料床を徐々に傾かせていったときに被験犬がすべりはじめる角度を求めた。測定には、犬種年齢,体重などが異なる16頭の被験犬を用い、被験犬によりすべりはじめる角度からみた試料床の序列に大きな差がないことを確認したうえで、その平均を求めすべりを表す指標とした。(2)すべりの測定方法の確立(1)で実験に用いた試料床のすべりをONO・PPSMで測定した。測定は犬の足裏を置換して試作した様々なすべり片を用いて行い、測定結果と(1)で抽出した犬のすべりを表す指標との関係を検討した。その結果、犬の足裏の肉球のやわらかさを置換した発泡ゴムに麻布をかぶせたすべり片でよい対応が得られることが明らかとなった。よって、ONO・PPSMを使用し、このすべり片を用いて測定する方法を、犬からみたすべりの妥当な測定方法として設定した。(3)すべりの境界値および評価方法の提示すべり性状の異なる約20種の試料床を荷重測定装置上に設置し、試料床上で犬に所定の動作をさせ、その様子をビデオに記録するとともに犬が床に与える荷重を測定した。動作や荷重の分析結果から、それぞれの試料床ごとにすべりが発生しているか、または床のすべりやすさの影響で通常の動作ができないでいるかを判定し、この判定結果と試料床のすべりの測定結果との関係から、安全に動作ができるすべりの境界値を求めた。最後に、(2)で確立した測定方法と(3)で求めた境界値とをあわせて、すべりの評価方法として提示した。
リアルタイム観察法を駆使した神経細胞傷害によるグリア細胞活性化機構の解明

神経細胞傷害時におけるミクログリアの傷害部位への集積に関して、Iba1-EGFPトランスジェニックマウス(本特定領域研究班の高坂新一先生より供与を受けた)より作製した培養海馬スライスを用いて検討した。昨年度の検討により、局所組織傷害急性期のミクログリア突起伸長にはATPが関与するが、NMDAによる神経細胞傷害後36日において観察される錐体細胞層へのミクログリア集積にはATPは関与しないことが示された。本年度は、神経細胞傷害後のミクログリアによる傷害細胞の貪食に関して検討した。傷害細胞は、propidium iodide(PI)の核内への取り込みにより可視化した。NMDA処置後、PI陽性細胞数は12日後をピークとして増加し、その後、次第に減少することが明らかとなった。リアルタイムイメージングによる検討から、PI陽性細胞が、1つのミクログリアによって取り囲まれた後に消失することが観察された。さらに、ミクログリア毒であるclodronateをあらかじめ処置することで約90%のミクログリアを除去した培養スライスでは、対照群と比較してPI陽性細胞の減少が著しく抑制された。これらのことから、NMDA処置後のPI陽性細胞の減少は、ミクログリアによる貪食の結果であることが示唆された。このミクログリアの貪食作用におけるP2Y6受容体情報伝達の関与を検討するため、UDPとその分解酵素阻害薬ARL67156の存在下で、NMDA処置後のPI陽性細胞数の経時変化を検討した。その結果、UDP+ARL67156存在下においても、非存在下と比較してPI陽性細胞数の減少速度の顕著な違いは見られなかった。本研究では、脳組織に傷害を与えたときに生じるミクログリアの形態変化について、その調節機構を明らかにすることを目的として脳スライス培養系を用いた検討を行った。Iba1-EGFPトランスジェニックマウス(本特定領域研究班の高坂新一先生より供与を受けた)より培養海馬スライスを作製し、共焦点顕微鏡観察下にレーザー照射により組織傷害を与えると、傷害直後からミクログリアは急速に傷害部位に向かって突起を伸長させ、この突起伸長は30分程度で収束した。P2プリン受容体の阻害薬であるReactive Blue2およびATP分解酵素であるapyraseの効果を検討したところ、これらの薬物はいずれもミクログリア突起伸長を有意に抑制したことから、組織傷害によって細胞外へと漏出したATPが、ミクログリア突起伸長を惹起することが示唆された。次に、培養海馬スライスを用いて、NMDAによる神経細胞傷害により惹起される錐体細胞層でのミクログリア集積における内在性ATPの役割を検討した。NMDAによる神経細胞傷害により、傷害後36日において錐体細胞層へのミクログリア集積が観察された。ATP分解酵素であるapyraseの効果を検討したところ、本薬物の処置は錐体細胞層へのミクログリア集積に影響を及ぼさなかった。以上の結果より、組織傷害急性期のミクログリア突起伸長にはATPが関与するが、傷害後36日かけて起こる錐体細胞層へのミクログリア集積にはATPは関与しないことが示された。