hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
衣服圧の生体に及ぼす影響体性感覚誘発電位を指標として

正中神経刺激については、刺激頻度の検討から、1秒1回より刺激間隔をあけることにした。刺激強度は手の動く閾値の約1.2倍で行った。鼻に装着したサ-ミスタ-により呼吸運動をモニタ-し、呼気相・吸気相の一定時点に到達した時、刺激装置をトリガ-した。加圧時および無負荷時の呼息時・吸息時について、体性感覚誘発電位を比較検討したところ、加圧時の呼息時・呼息時では、体性感覚誘発電位変化に相違激向が見られた。中潜時・長潜時では覚醒状態の違いで誘発電位変化を生じることから、デ-タサンプルができるだけ一定にとれる条件について今後検討したい。ゴムやベルトで胴部に固定する着装方式は、生活動作を行う時に胴部に衣服圧を生じさせ、極端な圧迫では弊害につながる恐れがある。フィット性の強い衣服および衣服圧を考慮し設計されたスポーツウエアなどについては、健康の視点に立った衣服圧の解析が必要である。そこで、衣服圧が生体にどのような影響を与えているかを、客観的に判断出来るような検査方法について検討するために本研究を試みた。上肢正中神経刺激による体性感覚誘発電位を指標として、約20msecから350msecまでの中・長潜時に着目し、腹部への圧迫時と無負荷時での変化を比較観察することにした。加圧カフを胴囲位置に装着し、加圧量は官能検査で「きつい」と回答した2040mmHg程度とした。しかし各部位で衣服圧は異なるので、小さなバルーン状の測定センサーで胴囲線上5部位の衣服圧を測定することにした。C4'、CZに置いた脳波用血電極(基準電極は両側耳朶に装着)で体性感覚誘発電位を記録した。鼻に装着したサーミスターにより呼吸運動をモニターし、吸気相の一定時点に到達した時、刺激装置をトリガーした。すべてはデータレコーダで記録し、実験終了後コンピュータで脳波の加算(1試行128回あるいは256回)を行った。頂点潜時の平均値・標準偏差についてみると、N2,P2,N3はいずれも安定した潜時を示すが、P3,N4,P4の頂点潜時はばらつきが大きい。各解析項目について相関する2つの平均の有意性の検定を行ったところ、振幅N3P4および頂点間振幅差(N3P4-P2N3)の、加圧時の普通呼吸および深呼吸間において0.5%以下の危険率で有意差が認められた。このことは、加圧時の圧迫刺激が深呼吸すなわち意識して強い呼吸をすることにより、脳の活動に変化を及ぼし、体性感覚誘発電位の変化が生じたことを示していると考えられる。この脳の活動がどのレベルで起こったかは現在明かではないが、圧迫刺激が脳活動を変える指標となるであろう。フィット性の強いガードル・パンティーストッキング・スポーツウェアなどは、衣服圧が生体に負荷することを前提に設計され着用されている。衣服圧の適正値については健康の視点から解明されていないことが多いので、衣服圧が生体に与える影響を客観的に判断できるような検査法について検討するために本研究を試みた。生体に生じる物理量としての衣服圧と感覚値との関わりについても検討した。2035msecの中・長潜時に着目し、正中神経刺激による体性感覚誘発電位変化を、腹部への圧迫時と無負荷時での吸息相、呼息相と深呼吸吸息相について観察した。被検者は4名で9回繰り返し実験を行った。呼吸曲線の吸息・呼息相の終点の少し手前でトリガーを掛け、C4′とCZに置いた脳波用皿電極がとらえた電位変化をコンピューターで加算平均(1試行128回あるいは256回)し、得られた波形より、頂点潜時・頂点間振幅を求め、各実験条件の平均値間で有意性の検定を行い検討した。実験中、被験者は開眼で椅座位安静を保ち、手部のみ無作意で開閉運動を行っている。ウエスト位置に装着した加圧カフの圧量は、被験者がきついと回答した3040mmHg程度とした。
企業経営者の非認知能力と経営知識の実践：エチオピアの事例研究

企業の経営者が、経理、マーケティング、品質管理などを驚くほど曖昧にしか理解していないことや、従業員とのコミュニケーションをうまく取れていないことは世界各地で観察される。しかし、その程度は先進国よりも途上国でいっそう著しいので、開発援助機関やNGOは、途上国の経営者たちが経営の基礎知識やベストプラクティスに触れる機会として、短期研修の開催などの取り組みをしている。最近は、その効果を測ろうという研究が増えつつあり、そのために経営の知識や実践を数量的に把握する手法が開発されるようになった。その手法が、組織の経済学と従来から呼ばれていた研究分野に、新しい発展をもたらしている。本研究もそうした手法をさらに改善させるものであり、経営知識の普及がとりわけ盛んなエチオピアにおいて、開発した手法を試し、知識の普及努力の成果を評価しようという研究である。2012年から14年にかけて同国で行った調査研究(研究課題「エチオピアにおける経営知識の普及の経済分析」)では、経営に役立つ知識を経営者が実際にどのくらい持っているのかを数量化することと、その知識をいつどのように獲得したのかを調べて効率的な知識普及のシステムを模索することを研究テーマとした。それに対して本研究課題では、そうした経営知識を企業が持続的に実践できるかどうかを測定する手法を開発し、それを使って持続的な実践のために何が条件となるかを解明することをテーマとしている。具体的には、質問票を使って多数の企業を対象とした調査を行い、各企業における知識や実践の程度と企業の業績や特性に関するデータを集め、知識の実践が業績に反映される程度が企業のどのような特性とどのように関係しているかを分析する。質問票には調査員が視認するべき事項や聞くべき質問が盛り込まれるが、それらを工夫することがすなわち数量的な把握のための手法の開発になる。2018年度は、検証するべき仮説を精緻化して質問票の原案を作り、質問票と企業調査の段取りを確定するための現地調査を行い、現地の調査研究機関Policy Study Instituteに委託して2019年1月から3月に首都アディスアベバにおいて企業調査を実施した。昨年度当初は、企業による経営知識の実践の程度を左右する要因についての認識が曖昧だった。企業が経営知識の持続的な実践に成功するには、経営者自らが従業員に話しかけ、知識の実践の大切さを説くことも重要だが、普及や実践の担当者を社内あるいは社外から選び、上手に担当者を使う必要がある。担当者がいろいろな工夫を加えなければ、社外から持ち込まれた経営プラクティスを従業員の間で定着させ機能させることは不可能である。最近の組織の経済学の理論によれば、そうしたクリエイティブな仕事には、試行錯誤を許す気の長いインセンティブシステムが必要になるという。社内に担当者がいるかどうか、そしてそうした仕組みができているかどうかを、経営者や従業員から聞きだすための質問を盛り込むなど、年度前半は質問票の改訂に時間を費やした。10月末から11月初旬にかけて行った予備調査には、国際協力機構(JICA)の職員として南アジア等で日本的経営手法の普及事業に従事した経験のある江原啓二氏を研究助手として帯同した。企業調査を委託したPolicy StudyInstituteは、エチオピアの二つの政府系調査研究機関が2018年秋に急に合併してできた研究所であり、そのため契約締結が少し遅れた。しかし同研究所は、ほぼ予定通りのスケジュールで調査員をトレーニングして、ランダムに抽出した144社へ派遣し、経営者144名とその従業員533名から聞き取りデータを集めてくれた。その後は、データの入力間違いのチェックを行い、統計的分析を進めている。2019年度は、前年度の調査対象企業に対してフォローアップ調査を行い、新しいデータを集めてパネル・データを構築する予定である。一回だけの調査で集めるクロスセクション・データと比べ、パネル・データは豊富でシャープな分析を可能とする。その強みは、たとえば経営のプラクティスと従業員の離職率との関係の分析で現れる。経済成長著しい途上国ではどこでもそうだが、従業員が企業から企業へ職場を変えることが多く、そのため従業員のスキルを高めることは難しく、生産性や品質の向上の妨げになる。同じ業種で同じ地域の企業の間でも、経営プラクティスによって離職率に違いがあることが予想される。その点を調べるためには、最低2回調査を繰り返し、前の調査時に調査対象とした従業員が離職しているケースを追求することが必要になる。昨今のエチオピアでは、離職率の高さが大きな社会問題として取り上げられ、政府の政策課題にもなっているほどである。前年度調査した533名の従業員のうちの、2割ないし4割近くが1年後に離職していても不思議はない。携帯電話番号を聞き出してあるので、離職した元従業員から離職の理由等を聞き出す追跡調査が可能である。これが今年度の調査と前年度のそれとの主な違いの一つである。他には若干の新しい質問を質問票に含める点で、前年度と異なる。また、昨年度の企業調査の調査員をトレーニングし現場指揮をしてくれたPolicy Study Instituteの研究員が国際機関の研究部によって引き抜かれてしまい、現場指揮者の交代が必要になる見込みである。そのため昨年と同様に、新しい現場指揮者と頻繁に連絡を取り合い、本研究の目的から質問票の一つ一つの質問の意図に至るまで完全に理解してもらうつもりである。

しかし、その程度は先進国よりも途上国でいっそう著しいので、開発援助機関やNGOは、途上国の経営者たちが経営の基礎知識やベストプラクティスに触れる機会として、短期研修の開催などの取り組みをしている。最近は、その効果を測ろうという研究が増えつつあり、そのために経営の知識や実践を数量的に把握する手法が開発されるようになった。その手法が、組織の経済学と従来から呼ばれていた研究分野に、新しい発展をもたらしている。本研究もそうした手法をさらに改善させるものであり、経営知識の普及がとりわけ盛んなエチオピアにおいて、開発した手法を試し、知識の普及努力の成果を評価しようという研究である。2012年から14年にかけて同国で行った調査研究(研究課題「エチオピアにおける経営知識の普及の経済分析」)では、経営に役立つ知識を経営者が実際にどのくらい持っているのかを数量化することと、その知識をいつどのように獲得したのかを調べて効率的な知識普及のシステムを模索することを研究テーマとした。それに対して本研究課題では、そうした経営知識を企業が持続的に実践できるかどうかを測定する手法を開発し、それを使って持続的な実践のために何が条件となるかを解明することをテーマとしている。具体的には、質問票を使って多数の企業を対象とした調査を行い、各企業における知識や実践の程度と企業の業績や特性に関するデータを集め、知識の実践が業績に反映される程度が企業のどのような特性とどのように関係しているかを分析する。質問票には調査員が視認するべき事項や聞くべき質問が盛り込まれるが、それらを工夫することがすなわち数量的な把握のための手法の開発になる。2018年度は、検証するべき仮説を精緻化して質問票の原案を作り、質問票と企業調査の段取りを確定するための現地調査を行い、現地の調査研究機関Policy Study Instituteに委託して2019年1月から3月に首都アディスアベバにおいて企業調査を実施した。昨年度当初は、企業による経営知識の実践の程度を左右する要因についての認識が曖昧だった。企業が経営知識の持続的な実践に成功するには、経営者自らが従業員に話しかけ、知識の実践の大切さを説くことも重要だが、普及や実践の担当者を社内あるいは社外から選び、上手に担当者を使う必要がある。担当者がいろいろな工夫を加えなければ、社外から持ち込まれた経営プラクティスを従業員の間で定着させ機能させることは不可能である。最近の組織の経済学の理論によれば、そうしたクリエイティブな仕事には、試行錯誤を許す気の長いインセンティブシステムが必要になるという。社内に担当者がいるかどうか、そしてそうした仕組みができているかどうかを、経営者や従業員から聞きだすための質問を盛り込むなど、年度前半は質問票の改訂に時間を費やした。10月末から11月初旬にかけて行った予備調査には、国際協力機構(JICA)の職員として南アジア等で日本的経営手法の普及事業に従事した経験のある江原啓二氏を研究助手として帯同した。企業調査を委託したPolicy Study
1970年代における日本の防衛政策--「吉田路線」体系化の過程と要因

平成20年度、実績報告者は、学会での報告と論文の公刊という形で、研究成果を発表した。第一に、2008年6月、Asian Studies Conference Japanにおいて、「デタント期における日米同盟の制度化」に関するペーパーを提出した上で、報告を行った。その課題は、同盟が制度化されるのは構成国にとっての共通脅威が高まるときだという理論的予測とは裏腹に、冷戦から生じる国際的な緊張が緩和し、日米両国にとっての外的脅威が低下した70年代のデタント期に日米同盟が制度化されたことの原因を明らかにすることにある。そして、この報告は、米軍のプレゼンス縮小と米中・米ソ「二重のデタント」の成立という当時の東アジアにおける国際変動から生じた、日米の政策当局者に対する「信頼性の圧力」が日米同盟の制度化を促したという議論を展開した。国際システム・レベルの要因と当局者レベルの要因の連関に着目し、日米双方の視点を統合したこの議論は、70年代における日米同盟の制度化の原因を日本もしくは米国の政策当局者個人の構想に還元する傾向がある従来の解釈の修正を試みたものと評価できる。第二に、2009年3月には、以上の報告の一部を加筆・修正した「デタントの成立と日米同盟」と題する論考が『国際安全保障』に掲載された。この論考は、米ソ・米中「二重のデタント」の成立という東アジア国際システムの変動が、日米両国の政策当局者の相互不安と同時に、日本国内における日米同盟の「正当性の危機」という二つの要因を引き起こし、それらが同盟の制度化に作用したという因果関係を解明した。従来、70年代初頭に日米同盟の制度化が進んだという史実自体が研究史上の空白となってきたことに鑑みれば、日米両国の一次史料を駆使し、複数の新発見を盛り込んだこの論考は、学界における知見の蓄積に少なからず貢献できたといえる。平成19年度は、大別して、前年度から継続する研究の仕上げ、資史料の収集、新しい論考の執筆という三つの分野で、研究・調査を実施した。第一に、前年度からの研究の完遂については、2本の論考が学術雑誌(『国際安全保障』『日本政治研究』)に掲載された。そのうちの1本は、学会(「日本政治研究学会」)での報告を経たものである。これらの業績により、60年代終盤から70年代初頭にかけて実施された米国の軍事プレゼンス縮小が、日本の政府当局者に強い懸念を抱かせ、いかにして米国を引き留めるかという観点から安全保障政策を立案させていたことが実証的に明らかとなり、日本政府が米国の軍事プレゼンスの縮小を歓迎し、それを積極的に促したという通説的解釈を修正することに成功した。第二に、資史料の収集については、約1ヵ月間、米国のThe National ArchivesとLyndon B. Johnson Libraryでの調査を行った。ここには、新発見の史料が多数含まれており、学界における知識の蓄積に貢献できた。日本の資史料に関しては、外務省への情報公開請求を行い、アメリカ局や調査部の文書を中心に、新資料の発掘に成功している。第三に、得られた資史料をもとに、新しい論文の執筆に取り掛かった。それは、「デタントと日米同盟」をテーマとして、これまで発表した論考の直後の時代における日米安全保障関係を検証するものである。中心的課題は、71年から72年にかけて誕生した米ソ、米中の「二重のデタント」という東アジアにおける新しい国際システムの成立が、米ソ、米中の対立を基調とする旧来の冷戦システムに起源をもつ日米同盟にいかなる影響を与えたのか、という問題を解明することにある。これが公刊されれば、従来、完全に研究史上の空白となってきた、デタントと日米同盟の関係が解明され、学界における知見の蓄積に大いに貢献できる。

従来、70年代初頭に日米同盟の制度化が進んだという史実自体が研究史上の空白となってきたことに鑑みれば、日米両国の一次史料を駆使し、複数の新発見を盛り込んだこの論考は、学界における知見の蓄積に少なからず貢献できたといえる。
部分凝集αシヌクレインによる神経細胞機能異常からパーキンソン病の病態を探る

本研究では、電気生理学的、免疫化学的手法を用いて、部分凝集αシヌクレインが活動電位依存性カルシウム恒常性不全にどのような機能不全を生ずるかを検討した。その結果、細胞内部分凝集αシヌクレインは、IP3受容体の開口を制御するcalcium binding protein 1と結合し、IP3受容体から引き離すことによって、連発発火時にIP3受容体からの異常カルシウム遊離を引き起こすことが判明した。この病的カルシウム遊離がパーキンソン病やレビー小体型認知症でカルシウム恒常性不全を生じて、選択的神経細胞脆弱性やαシヌクレイン病理の拡がりをもたらす分子的基盤となっている可能性が示された。本年は、部分凝集αシヌクレインによる大脳皮質錐体細胞の発火抑制のメカニズムについて検証した。ドーパミンとインキュベートしたαシヌクレイン溶液(aS+DA)には高次オリゴマーが含まれている。高次オリゴマーを含まないαシヌクレイン(aS)を対照とし、これらをパッチピペットでマウス前頭葉皮質錐体細胞に注入して脱分極刺激を与え、部分凝集αシヌクレイン導入時の発火抑制のメカニズムを検討した。その結果、1)aS+DA投与では、aSに比べて錐体細胞の発火頻度を低下された。2)aS+DAは、単発スパイクの特性や静止膜電位を変化させずに、連発スパイク後の過分極(AHP)の持続時間を延長させ、AHP電流を増強した。3)このaS+DA投与時の発火頻度抑制とAHP電流の増強は、L型電位依存性Ca2+チャンネル(L-VDCC)・SK型K+チャンネル(SK)・IP3受容体(IP3R)の阻害剤、細胞内Ca2+キレーター、小胞体Ca2+枯渇剤の投与によって打ち消された。4)P/Q型・N型VDCC、BK型K+チャンネル、リアノジン受容体の阻害はaS+DAの効果を打ち消さなかった。5)Ca2+電流は、aS+DA投与群とaS投与群で、有意な差を認めなかった。これらの結果より、αシヌクレインオリゴマーは、VDCCへの直接作用によってではなく、小胞体からのCa2+放出を介したCa2+L-VDCC・SK・IP3Rの機能連関により、大脳皮質錐体細胞のAHPを増強して発火頻度を低下させることが示された。本年度は、部分凝集αシヌクレインによる大脳皮質錐体細胞の発火抑制、及び細胞内Ca2+制御異常を生ずるメカニズムをより詳細に明らかにすることを目的とし、高次オリゴマーを含むシヌクレイン(aSNo)と高次オリゴマーを含まないシヌクレイン(aSN)をマウス大脳皮質急性スライスの錐体細胞内にパッチピペットから注入しホールセル記録を行った。また、細胞内Ca2+を制御する薬剤や蛋白、抗体を細胞内外から投与して、メカニズムに関わるイオンチャンネルや受容体、蛋白の同定を試みた。その結果、1)aSNo細胞内投与は、aSに比べて錐体細胞の発火頻度抑制、連発スパイク後の過分極(AHP)持続時間延長、AHP電流増強を生じた。2)これらのaSNoの効果は、L型Ca2+チャンネル、SK型Kチャンネル、IP3受容体の機能連関によるIP3受容体からCa2+誘発性Ca2+遊離(CICR)によってもたらされた。3)このCICRは、細胞へのCa2+流入やIP3増加を伴わずに生ずることから、aSNoがIP3受容体制御を阻害することによって引き起こされた異常なCICRであることが分かった。4)Calcium binding protein1(CaBP1)は、中枢神経の細胞体に分布するCa2+結合蛋白で、IP3受容体に結合してそのCa2+依存性不活性化を担うと共に、aSNoと結合することが報告されていることから、CaBP1がaSNoの標的蛋白であるという仮説が成り立つ。5)CaBP1蛋白の同時投与がaSNoの効果を打ち消し、CaBP1抗体の同時投与がaSNoの効果を模倣し加重しなかったことより、4)の仮説が支持された。これらの結果から、αシヌクレインオリゴマーは、CaBP1と結合してIP3受容体のCa2+依存性不活性化を阻害することによって、神経細胞が高頻度発火するだけで小胞体からのCa2+遊離を生ずる機能異常を生ずることが判明した。αシヌクレインオリゴマーが小胞体からの異常なカルシウム遊離を生ずる細胞機能異常のメカニズムを具体的に明らかにすることができた。この異常なカルシウム遊離機構が、小胞体と生理的にカップリングしているミトコンドリアに慢性的なカルシウム負荷を与え、神経細胞の脆弱性をもたらす可能性が推察された。本年度は、αシヌクレインオリゴマーが、大脳皮質錐体細胞でIP3受容体からの異常なCa2+遊離を生ずる機序を詳細に明らかにすると共に、シナプス伝達にどのような影響があるかを調べた。1)前年度にαシヌクレインオリゴマーの標的蛋白であるであることを電気生理学的に示したCalcium binding protein1(CABP1)が、実際にαシヌクレインオリゴマーと結合するかどうかを免液沈降にて検証した。その結果、CABP1は100KDa以上のαシヌクレインオリゴマーと結合することを確認した。

また、昨年度と同様の手法を用いた電気生理学的検討から、2)CABP1と同様にαシヌクレインやIP3Rと結合し、IP3Rの不活性化に関わるとされるカルモジュリンは、αシヌクレインオリゴマーが生ずるカルシウム遊離には影響しないことが分かった。3)微小後シナプス電流をもちいた検討では、大脳皮質5層錐体細胞へのシナプス伝達には、高次オリゴマーの有り無しは影響しなかった。これまで得られた結果を総合すると、aSNo細胞内投与時に連発スパイク下で誘発されるカルシウム遊離は、Calcium binding protein1(CABP1)にαシヌクレイン高次オリゴマーが結合するために生ずることが判明した。CABP1はIP3受容体に結合して、そのカルシウム濃度に依存するIP3受容体の不活性化を担っている。それにオリゴマーが結合すると、IP3受容体の不活性化を阻害するため、通常の高頻度発火だけでは生じないはずの異常なカルシウム遊離が生ずることが確認された。この異常なカルシウム遊離機構が、小胞体と生理的にカップリングしているミトコンドリアに慢性的なカルシウム負荷を与え、パーキンソン病やレビー小体型認知症における新皮質錐体細胞で神経細胞に脆弱性をもたらす可能性が推察された本研究では、電気生理学的、免疫化学的手法を用いて、部分凝集αシヌクレインが活動電位依存性カルシウム恒常性不全にどのような機能不全を生ずるかを検討した。その結果、細胞内部分凝集αシヌクレインは、IP3受容体の開口を制御するcalcium binding protein 1と結合し、IP3受容体から引き離すことによって、連発発火時にIP3受容体からの異常カルシウム遊離を引き起こすことが判明した。この病的カルシウム遊離がパーキンソン病やレビー小体型認知症でカルシウム恒常性不全を生じて、選択的神経細胞脆弱性やαシヌクレイン病理の拡がりをもたらす分子的基盤となっている可能性が示された。本年度の計画の主目的である、部分凝集αシヌクレインによる大脳皮質錐体細胞の発火抑制機構の解析を進めることができた。また、このメカニズムを担う小胞体からのCa2+放出を介するL-VDCC・SK・IP3Rの機能連関は、大脳皮質錐体細胞におけるシナプス伝達に関わっていることが知られていることから、αシヌクレインオリゴマーによるシナプス伝達への作用点の検証についての足掛かりを得ることができた。1)大脳皮質錐体細胞でみられた部分凝集αシヌクレインによる高頻度発火時の異常なカルシウム遊離機構が、中脳ドパミン細胞でも見られるかどうかを検証する。中脳ドパミン細胞はCaBP1の発現が少ないことが報告されており、より少ないオリゴマーでも異常なカルシウム遊離が生ずる可能性があるため、細胞間でメカニズムが異なるかどうかについても検証する。2)ドパミンとインキュベーションして生成した際に生ずる可能性があるドパミンキノンの作用の検証、過酸化水素添加など他の方法にて生成したαシヌクレインオリゴマーでも同様の作用があるかどうかの検証を行う。3)部分凝集αシヌクレインが、大脳皮質錐体細胞や中脳ドパミン細胞でシナプス伝達にどのような影響を与えるかを、微小EPSPやシナプス刺激時の測定によって検証する。4)αシヌクレインとカルシウム結合蛋白の結合状態を免疫沈降にて検証する。神経内科学1)部分凝集したαシヌクレインの作用点を同定する目的で、IP3の産生やIP3受容体の活性化の有無、ミトコンドリアの関与、細胞内カルシウム動態の変化について検討する。3)大脳皮質錐体細胞で見られた部分凝集αシヌクレインによる発火抑制機構が中脳ドパミン細胞でも見られるかを、自律発火や脱分極時のスパイク特性を調べることによって検証する。このため、細胞電気生理学的実験の際に使う薬品、蛋白、抗体の購入にかかる費用を用意する必要がある。
「食事ストレス」が食物の好み、摂食量および食行動の異常に及ぼす効果の実験的検討

本研究の目的は、「食事ストレス」という観点からラットが予期しない大量の食物を摂取することが食物の好みや摂取量に及ぼすネガティブな効果を検討し、さらには活動性拒食症(activity anorexia)と呼ばれる現象の原因を解明することであった。特に、平成19年度は、活動性拒食症の手続きが、ラットの摂食行動のセッション内減少に及ぼす影響を通じて、その発生メカニズムを検討した。具体的には、実験群では1日1回1時間だけ、昨年度導入した回転車付スキナー箱において餌を与えた。その1時間のみ、ラットはNose Poke行動をする度に1粒の餌を得ることができ、またこの1時間の間は回転車にはブレーキがかけられ、走行することができなかった。1日の残りの時間はブレーキが解除され走行することができるが、餌は与えられなかった。水は常に自由に飲むことができた。統制群では1日中回転車にブレーキがかけられ走行することができない以外は実験群と同じ手続きであった。その結果、活動性拒食症の手続きは、ラットのNose Poke行動を通じた摂食行動のセッション内減少に影響を与えた。摂食のペース(単位時間あたりのNose Poke反応数)は、累積強化数の1次関数として記述することが可能であり、さらに、活動性拒食症の手続きはその回帰直線のy軸切片には影響を与えず、傾きを急にし、x軸切片の値を小さくした。この効果は、先行研究(Aoyama,2000)において明らかにされた、絶食時間を短くして空腹を弱めた効果と類似しており、摂食後の走行に基づく味覚嫌悪学習の効果(Aoyama,2007)とは異なっていた。本研究の目的は、「食事ストレス」という観点からラットが予期しない大量の食物を摂取することが食行動に及ぼすネガティブな効果を検討し、さらには活動性拒食症(activity anorexia)と呼ばれる現象の原因を解明することである。平成18年度は、食事開始の予期を困難にする操作(すなわち食事開始時刻を不規則にする)の、摂食量への影響を検討した。さらに、食事開始時刻が不規則な条件に食事の開始を信号する刺激を付加することによって、不規則性のネガティブな影響が緩和されるかどうかも検討した。1日に1回、1時間の食事セッションにおいて、ラットはホームケージ内で食事セッションが与えられた。食事セッションにおいては、大量の餌が提示され、ラットは1時間の間に好きなだけの餌を食べることが許された。毎日定時に食事セッションが開始された群(規則群)では、ラットは当初は1日1回の給餌スケジュールに適応できず、体重が減少したが、やがて給餌スケジュールに適応して食事セッションにおける摂食量が増加してゆき、体重も回復していった。これに対し、毎日の食事セッションの開始時刻が不規則に変化した群(不規則群)では、給餌スケジュールに対する適応が阻害され、食事セッションにおける摂食量が規則群に比べて少なくなり、体重も規則群に比べて少なくなった。第三の群(信号付不規則群)では、毎日の食事セッションの開始時刻は不規則群と同程度であったが、食事セッション開始の30分前に、食事セッションの開始を信号する刺激を与え、食事セッションの開始を予期することを可能とした。その結果、食事の不規則性の悪影響がほぼ完全に取り除かれ、食事量も体重も不規則群より多くなり、規則群と同等になった。この結果から、予期できない大量の食物摂取のネガティブな効果が、食事の開始を予告する信号刺激の付加により大幅に緩和できることが示唆された。
定寸装置を不要とする知能化研削システムの開発

本研究は,円筒プランジ研削において(1)工作物の熱変形,(2)工作物の切残しの2点を研削中にシミュレーション解析し,工作機械にフィードバックすることで定寸装置がなくとも,研削中に寸法生成量を正確に予測できる知能化システムの開発を目的としている.本研究の結果,工作物の熱変形が半径で数μm生じる場合においても,目標とする寸法との誤差を半径で0.5μm以下に抑制できることを確認した.同時に,工作物系の弾性変形切り残し量を1μm程度の精度で予測できることを確認した.さらに本研究を応用して,長尺工作物の円筒研削や高アスペクト比を有する内面研削における工作物の形状精度を改善できる手法を考案した.本研究で対象としている円筒研削における定寸装置を不要とする知能化研削システムの開発では,(1)工作物の熱変形,(2)工作物の切残しの2点を研削中にシミュレーション解析し,工作機械にフィードバックすることで定寸装置がなくとも,研削中に寸法生成量を正確に解析することを目的としている.平成27年度は工作物熱変形量を研削中にシミュレーション解析し,その結果を加工機にフィードバックする手法の確立を行った.このシステムでは,砥石軸モータ電力から求めた研削エネルギーより工作物温度分布を研削中にリアルタイムでシミュレーション解析し,その解析結果から工作物熱変形量を瞬時に演算し,定寸ゲージの出力と足し合わせることで工作物が熱収縮した後の正味の寸法生成量を研削中に予測することができる.従来の研究では,研削エネルギーを求めるには,ひずみゲージによる研削抵抗の測定が必要であったが,ひずみゲージは設置に多大な労力を要するうえに,温度ドリフトが発生しやすく,工作機械が発するノイズの影響を受けやすいといった問題点があり,ひずみゲージを使用することなく,研削エネルギーを算出する手法を確立したことも本年度の大きな成果である.開発したシステムを用いて研削を行うことで,直径約88mmの工作物でプランジ研削を行い,工作物が十分に冷却された後の寸法生成量は,目標の寸法生成量から0.5μm以内の誤差に収まることを複数の研削条件で確認した.また,工作物の切残しを理解するために,当初計画にはなかった長尺工作物を用いた研究を開始しており,工作物の弾性変形と研削抵抗の関係を調査している.さらに内面研削においても研究に着手しており,これまでは砥石の弾性変形による形状誤差のみを考慮していたが,本年度は砥石の振れを考慮した結果,加工終了後の工作物の内面形状の推定誤差を,これまでの半分以下に改善することができた.当初予定では,平成27年度に切残しの研究を,平成28年度以降に工作物熱変形量のシミュレーション解析と,熱変形量をフィードバックするシステムの構築を行う予定であったが,当初予定を変更し,先に工作物熱変形量のシミュレーション解析手法と,そのフィードバック手法を開発した.開発されたシステムは,研削中の各種データをPCに取り込み,工作物熱変形量を瞬時に計算し,計算結果と定寸ゲージの出力を足し合わせることで,正味の寸法生成量,すなわち,研削されている工作物が冷却された後の寸法生成量を作業者に表示するもので,この正味の寸法生成量の演算結果に従って,工作機械は制御される.このシステムを用いて研削実験を行ったところ,先述の通り複数の研削条件で良好な成果が得られており,当初予定とは異なるものの,概ね順調に研究は進行している.また,研削中の切残し量の推定については,プランジ研削で用いている比較的剛性の高い工作物よりも,トラバース研削で用いている長尺工作物,すなわち直径に対して長さが大きく,剛性の低い工作物を用いた実験の方が,切残しを定量的に把握しやすいので,新たに長尺工作物における研削中の工作物熱変形挙動の解明を研究の一部に追加し,実験を行った.長尺工作物における弾性変形に伴う切残し量を正確に推定できれば,研削後の形状誤差を正確に推定することができ,実際に,研削実験を行ったところ,研削後の形状誤差を研削抵抗から弾性変形量を求めることで高精度に推定でき,さらに研削中の弾性変形量をコントロールすることで,形状誤差の改善が可能である点も確認できた.この結果から,本研究課題の対象であるプランジ研削においても,研削抵抗に起因する切残し量を正確に推定できることが期待される.内面研削においても,寸法誤差の推定精度が高まり,さらに円筒研削で得られた成果を加えることで,さらなる推定精度の向上を目指す.円筒研削盤における寸法精度の向上策として切残し量,すなわち砥石を送ったにもかかわらず加工されていない寸法の推定を図っているが,本年度は長尺工作物を対象として,容易に測定可能な砥石軸モータ電力から背分力(砥石の法線方向に作用する力,工作物や砥石を弾性変形させ,切残しの原因となる)を推定する手法の構築を試み,弾性変形に起因する切残し量を推定できることが分かった.

また各種条件において長尺工作物の研削を行い,砥石周速度を向上させることで,トラバース速度を高く設定した場合においても研削抵抗の上昇を抑制し,工作物の弾性変形に起因する寸法精度の悪化を防ぎながら加工時間の短縮を実現した.円筒研削盤における工作物の熱変形量の推定は,従来のひずみゲージを用いて工作物熱変形量の推定を行い,熱変形に起因する寸法誤差を直径で1μm以下に抑制可能なことを実証した.さらに,プランジ速度や砥石周速度を変更しても同等の精度を確保できることを実験的に検証した.内面研削盤においては,加工前の工作物,砥石の形状を測定し,加工終了時の目標形状を設定することで,加工前に砥石摩耗により生じる形状誤差を予測し,最適な研削抵抗に達した際に加工を終了する知能化研削システムを構築した.複数の加工条件で研削実験を行い,工作物内面のテーパー量を1μm程度に軽減できることを確認した.またツルアを用いて砥石の形状補正を行った際も,同様の計算手法により形状誤差を抑制できた.この結果,内面研削においてはスパークアウト時間を短縮しながら加工精度を向上させることに成功した.前年度の目標としていた(1)研削抵抗に起因する切残し量の推定(2)内面研削における知能化研削システムの構築を挙げていたが,いずれも設定した目標を満たす結果に達している.(1)について,研削中に容易に測定可能な砥石軸モータ電力から主分力を求め,これまでの多くの研削実験データから主分力(砥石の接線方向に作用する力,砥石軸モータ電力に比例して増大する)と背分力の比を算出し,求められた研削抵抗比に基づいて研削実験を行ったところ弾性変形に起因する切残しによって生じる工作物の形状誤差の推定結果と形状誤差の実測結果がよく一致したことから,本手法の有効性を確認した.また,内面研削の知能化においては,前述の通り加工前に工作物の砥石の摩耗形態を予測し,砥石の摩耗による影響と研削抵抗による砥石の弾性変形が相殺する瞬間に加工を終了する手法を構築し,研削実験により十分な精度が得られることを実証した.本研究では,研削中に生じる熱に起因する工作物の熱変形や,工作物や砥石軸の弾性変形により発生する形状誤差を低減するために,様々なシミュレーション解析を援用することで形状精度の向上を図っている.本研究は(1)円筒プランジ研削:砥石を円筒状の工作物の半径方向に切込み,工作物を所定の直径に仕上げる(2)長尺工作物の円筒トラバース研削:細長い円柱状の工作物の軸方向に,砥石を送り,直径が一定の円柱を仕上げる(3)高アスペクト比を有する砥石を用いた内面研削:砥石の直径に対して長さが大きい砥石により深い穴の内径を一定に仕上げるを対象としており,それぞれの成果を次に示す.(1)の円筒研削では,工作物熱変形量を考慮して研削することで,工作物の寸法誤差を直径で1μm以内に抑えることに平成28年度に成功しているが,平成29年度は,砥石のドレッシング(砥石の表面をダイヤモンド工具で削り落とすことで,切れ味を回復させる工程)条件を変えて,砥石の切れ味を変えても,寸法精度を維持できることを確認した.また,工作物の切り残し量(砥石を切り込んだ量に対して,実際に工作物が削れた量との差)を加工中に工作物へ作用する力から推定することにも成功した.(2)の円筒トラバース研削においては,工作物を砥石から抜く際に生じる「ダレ」を低減するために砥石に作用する研削抵抗の分布を分析し,最適な加工条件を求めることができた.(3)の内面研削は,すでに前年度前に研究当初の目標である,砥石の形状補正による加工時間の短縮と精度の改善を両立した研削を実施できたので,本年度は,様々な条件における加工精度の確認と,研究成果の発表を主に行った.本研究は,円筒プランジ研削において(1)工作物の熱変形,(2)工作物の切残しの2点を研削中にシミュレーション解析し,工作機械にフィードバックすることで定寸装置がなくとも,研削中に寸法生成量を正確に予測できる知能化システムの開発を目的としている.
細胞接着制御機能を実装した革新的バイオチップの開発

本研究では細胞の接着制御を磁気マイクロビーズによって行う細胞培養チップを開発することを目的とした.ガラス表面に微細加工技術により円形断面の微小孔を形成し,基質底面に永久磁石を配置することで磁気マイクロビーズを円形孔の中に収容するものである.磁気マイクロビーズは予めフィブロネクチンをコーティングした.細胞を導入して24時間後,細胞は捕捉された磁気マイクロビーズにのみ接着しそれ以外の領域には接着していないことが確認された.本研究では細胞の接着制御を磁気マイクロビーズによって行う細胞培養チップを開発することを目的とした.ガラス表面に微細加工技術により円形断面の微小孔を形成し,基質底面に永久磁石を配置することで磁気マイクロビーズを円形孔の中に収容するものである.磁気マイクロビーズは予めフィブロネクチンをコーティングした.細胞を導入して24時間後,細胞は捕捉された磁気マイクロビーズにのみ接着しそれ以外の領域には接着していないことが確認された.近年,がん細胞などの細胞診断技術において,高効率・高機能バイオチップの開発が盛んに行われている.ここで求められる基盤技術の中で細胞を任意の場所に配置できること(ポジショニング),新しい細胞に入れ替えること(リプレイスメント)が簡便にできることは重要な技術である.そこで,本研究課題では細胞のポジショニングおよびリプレイスメントが簡便に行える革新的な細胞培養チップを開発することを目的とする.細胞を接着させるためのマイクロビーズを空間的にマイクロスケールで予め配置して細胞のポジショニングを行うというものである.マイクロビーズは基質に一時的に補足されているのみで離脱可能なため細胞のリプレイスメントも容易に実現できる.本年度は,磁気マイクロビーズを培養基質に固定する方法として次の二つの方法を検討した.すなわち,一つ目は磁性体でできたマイクロピラー上に磁気マイクロビーズを補足する方法,二つ目は基質上に設けた円形の孔により磁気マイクロビーズを補足する方法である.結果として,後者の方法が有効であることがわかった,具体的な作製方法は次の通りである.シリコン表面に微細加工技術により磁気マイクロビーズが収まる程度の円形の孔を形成する.このとき,溝の深さは補足された磁気マイクロビーズの先端がシリコン表面よりやや突き出す程度の深さとする.基質底面に永久磁石を配置した後,磁気マイクロビーズを播種すると磁気マイクロビーズは重力と磁場により円形孔の中に収容され磁気マイクロビーズのアレイを形成することができる.しかしながら磁気マイクロビーズの凹型部への補足率は30%程度と低く補足率の向上が今後の課題とされた.近年,がん細胞などの細胞診断技術において,高効率・高機能バイオチップの開発が盛んに行われている.ここで求められる基盤技術の中で細胞を任意の場所に配置できること(ポジショニング),新しい細胞に入れ替えること(リプレイスメント)が簡便にできることは重要な技術である.そこで,本研究課題では細胞のポジショニングおよびリプレイスメントが簡便に行える革新的な細胞培養チップを開発することを目的とする.細胞を接着させるための磁気マイクロビーズを空間的にマイクロスケールで予め配置して細胞のポジショニングを行うというものである.基質側には磁気マイクロビーズが収まる直径2um程度の円形の孔(凹型部)が形成されている.磁気マイクロピーズは基質側に配置した永久磁石により一時的に補足されているのみで離脱可能なため細胞のリプレイスメントも容易に実現できる.昨年度は磁気マイクロビーズの凹型部における補足率は30%程度と低い結果であった.そこで本年度は,凹型部の直径をやや広げ,微小流路による磁気マイクロビーズの導入において流速,流れの方向を試行錯誤的に変更し,その結果,最適な条件を見出すことができた.現在,導入効率は80%まで上昇している.また,細胞接着性実験に着手し,細胞外マトリクスでコーティングした磁気マイクロビーズの上に選択的に細胞が接着している様子が観察された.さらに,永久磁石を取り外すことで磁気マイクロビーズの離脱とともに細胞も回収できることを確認した.近年,がん細胞などの細胞診断技術において,高効率・高機能バイオチップの開発が盛んに行われている.ここで求められる基盤技術の中で細胞を任意の場所に配置できること(ポジショニング),新しい細胞に入れ替えること(リプレイスメント)が簡便にできることは重要な技術である.そこで,本研究課題では細胞のポジショニングおよびリプレイスメントが簡便に行える革新的な細胞培養チップを開発することを目的とする.磁気マイクロビーズに予め細胞が接着できるようフィブロネクチンをコーティングしておき,その磁気マイクロビーズを空間的にマイクロスケールで細胞培養用基質上に配列させるものである.具体的な作製方法は次の通りである.シリコン表面に微細加工技術により磁気マイクロビーズが収まる程度の円形断面の微小孔を形成する.基質底面に永久磁石を配置した後,磁気マイクロビーズを播種すると磁気マイクロビーズは重力と磁場により円形孔の中に収容され磁気マイクロビーズのアレイを形成することができる.PDMSで作製した流路を接合させることでマイクロフルイディクスデバイスを作製した.流路内に磁気マイクロビーズを送液し,ガラス基板底面から磁力を作用させることで磁気マイクロビーズの微小孔への捕捉を行うことに成功した.磁気マイクロビーズの微小孔への捕捉率は30%程度であった.細胞を導入して24時間後に取得した画像を観察すると,細胞は捕捉された磁気マイクロビーズにのみ接着しそれ以外の領域には接着していないことが確認された.これより,細胞の磁気マイクロビーズへの選択的接着が可能であることが分かった.

今後,磁気マイクロビーズの捕捉率を向上し,細胞の接着位置制御および培養をより効率的に行うことを目指し,微小孔の直径・深さを変更して捕捉率への影響を検討する予定である.磁気マイクロビーズの基質への補足技術を開発できたこと,簡単な細胞の接着性実験に成功したこと等,により当初の実験計画に対して大きな遅れはないと判断できる.24年度が最終年度であるため、記入しない。磁気マイクロビーズの補足効率のさらなる向上を図る.細胞のポジショニング技術,リプレイスメント技術の基盤技術の確立を図る.24年度が最終年度であるため、記入しない。
「思い出」を生かした東日本大震災からの復興のまちづくり

本研究では、震災からの復興において求められる復興ガバナンスとは、その当事者たちの「思い出」を言語や表現、活動を通じて紡いでいく過程であることを明らかにした。24年25年にかけての、東日本大震災被災地である山元町復興への参与的な活動において、復興における被災コミュニティの再結合、合意形成、計画立案過程において「思い出」を担った言語の必要性が示された。26年には、この知見に基づいて、ガバナンス理論の権威であるUCバークレー校のBevir教授のもとで理論的研究を進め、ガバナンス・ストーリーの解釈・言語化が、ガバナンスの成否を握るファクターであることを明らかにした。2012年度、被災地山元町で推進してきた被災地コミュニティーにおけるパソコン教室「山元復興学校」の活動が発展した、町の住民主体のパソコンサークル「山元町パソコン愛好会」への支援を継続した。愛好会では、写真などをつかった文書作成、SNSを使ったコミュニケーションなどの試みを、側面から支援するど同時に、その支援活動に内在的に、復興における写真や関係性などの示す「思い出」という情報の意味を考察した。そして、こうした地域の復興主体であるべき当事者たちの「思い出」と切り離された従来型の行政的施策に拠る「復興」では、町の人たちにとっていみのある、そこに住みつづけたい町は甦らないことが分かってきた。ただ、かつての情報としての「思い出」を保存するだけでなく、新しい情報として「思い出」を創り出してつながりを育てていく視点も大切であることを確認した。こうした考察を、2011年度の被災写真救済プロジェクト「思い出サルベージ」活動の報告と検討をまとめた『「思い出」をつなぐネットワーク』(昭和堂、柴田・吉田・服部・松本編著、2014)として刊行した。さらに、こうした知見を写真における「思い出」に限定せず言葉や表現一般における意味の問題として捉えなおした考察を『情報学研究』(静岡大学情情報学部)に掲載した。課題として、参加や協力による地域社会復興のガバナンスにおいて、「思い出」を含む意味的・情報的な要素をどのように配慮できるのかということが浮かび上がってきた。この問題に対して2014年度は、これまでの実践を基礎とし、支援活動を継続しつつも主として理論的見地から理解を深め、研究としてまとめたい。研究を実施している被災地の町、山元町で、町役場生涯学習課、地元新聞社である河北新報と協力し、被災者を対象にパソコン・地域SNS講習会を行った。これは、地域の方々の持つ「思い出」をSNSで共有し交流することによって、地域の自律的な復興力の向上を支援するという試みである。こうした取り組みを通じて、単に記憶の共有や交流だけでなく、さらには記憶から継続する現在の関心、復興に向けた関心や希望の共有も含めて、復興の力になるということが分かってきた。復興を内在的に支える地域に内在する動機とは、こうした過去から将来へと伸びてゆく、共有されダイナミックに構成されていく意識なのではないかという観点が得られた。また、次の点も興味深い。復興は、被災者だけでなく、ボランティアなどの外部からの参加者も含めて、その地域に関わる多様なアクターの柔軟な連携、すなわちガバナンスをいかに構築するかがネックである。ここには当事者性、専門性、ネットワーキングなどの論点が含まれる。この点で、SNS上に見られる交流や講習会を通じての交流で形成されていく、「思い出」そして「関心」「希望」をめぐる多様なアクター間の関係性は興味深いものがあった。引き続き、復興ガバナンスに関わる重要な論点として深めていく価値があると考えている。こうした研究成果と2011年度の支援活動を関連させつつ、応用哲学会(4月)、『横幹』(第6巻2号)などで報告した。並行してガバナンスに関する理論研究も進め、その一環として『情報学研究』にM.Bevir氏の論文を翻訳・掲載した。2011年度の被災写真返却のプロジェクトについては、副代表は退いたものの活動への参加は継続している。この活動については、協力者であるニフティ(株)と共にキッズデザイン賞「復興デザイン賞」を受賞した。26年度は、前年度までの研究成果を踏まえて理論的な検討を深めた。アメリカUCバークレーに滞在し、Department of PoliticalScienceのMark Bevir教授の下で、復興ガバナンス、そして情報社会ガバナンス一般における物語と解釈の問題について理論的研究を進めた。被災者の参加による被災地におけるパソコン愛好会等の活動おいて紡がれる一つひとつの物語が、コミュニティの復興、まちづくりのガバナンスにつながっていくという前年度までの復興研究の知見に対して、理論的な意味づけを行った。Bevir教授らとの議論を経て、2月にバークレー東アジア研究所での研究会で報告を行い、意見交換を行った。復興のまちづくりにおいて、物語は、復興への希望、復興計画立案、合意、協同のまちづくりを導く鍵となる。ただし、物語の外部的な押し付けや安易で陳腐な物語化は、かえって住民の主体的な復興の妨げとなる可能性が注意されるべきである。

また、Bevir教授の下でガバナンスに関する解釈についての一般的理論について研究を進め、データの蓄積・解釈・利用について、哲学的観点から理論構築を試み、社会情報学会におけるシンポジウム、学会誌等の媒体で報告した。ビッグデータを代表とする情報社会におけるさまざまな情報は、解釈されて意味づけされ、物語化されることでますます社会的な影響力を増大しつつある。ここで、それらの情報を解釈する権力が問題になり、ビッグデータをはじめとする量と質において膨大な情報については、巨大企業や行政等の権力的なコントロールが強まることを想定しなければならない。以上の活動によって、25年度の拙著『「思い出」をつなぐネットワーク』(昭和堂、2014)で指摘した、ガバナンスにおいて言語と物語の果たす役割について、理論的重要性を確信すると共に、さらにその理論化の糸口をつかむ事ができたと思われる。社会情報学、哲学これまでの研究から、復興支援は以下の順に進むと考えている。1:被災者に不足しているものを外部から持ち込んで与える供給型支援(緊急ニーズに応える支援)2:被災者自身が復興活動に参加・推進できるように被災者自身に力をつけさせるエンパワーメント型支援(本来の復興活動を目指した活動)3:被災者自身の復興活動に協力するネットワーク型支援(本来の復興ガバナンス)2013年度の「パソコン愛好会」の支援活動は、町の人が主体の活動であり、支援者はむしろ協力者として活動の脇役に退き、形としてはネットワーク型支援のレベルに達したと考えられる。これに対して、2012年度の「山元復興学校」はエンパワーメント型支援モデルであった。被災地の復興自体はなかなか進んでいない実態はあるが、私たちの活動実践に関しては、意識的な側面で思った以上に展開していると思われる。理論的考察はこれを後追いする形で言語化することになっているが、予想以上に実践から学ぶことが多くなっていると感じている。従って2014年度は、こうした実践的展開をしっかりと受け止め、有意義な結果を理論と的可能性して言語化する点に傾注できるようになったと考えている。計画当初は「思い出」の媒体を主に被災写真と想定していた。それは、2011年度いっぱい、被災写真をめぐる被災地支援活動が私の主たる活動だったからである。しかし、2012年度は被災写真の返却プロジェクトは継続しつつも、復興のフェーズにあわせた新たなニーズに対応し、パソコン講習会・地域SNS講習会を通じた地域コミュニティの支援へと活動を発展することができた。共有されるのは被災した過去の写真だけでなく、新しく復興の過程や自分自身の生活などを収めた写真、そしてこうした写真をめぐるSNS上の文章や「語り」となった。これらは、思い出だけに止まらず、現在の関心や将来への希望などにつながるダイナミックな生活史と復興史を含んでおり、それらは復興おいて、より柔軟で積極的な役割を果たすことが期待される。復興支援は、最終的にはそれが地域にとって不要となることこそが目標である。