hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎不全責任遺伝子群の相互作用解析システムの構築

そこで、既報の腎不全に関連が認められた遺伝子多型の複数の組み合わせで解析した。結果、塩分感受性に影響すると報告されたα-adducin遺伝子(ADD1)のGly460Trp多型(G460W)は、患者全体では全く腎機能予後に関連を認めないが、angiotensin converting enzyme(ACE)II型の集団では、ADD1WW型を有する症例の腎不全のハザード比が3.65(95%信頼区間1.63-8.20,P=0.0016)と著しく不良であった。このように、集団全体では統計学的には有意だが、しかし数値的にはせいぜい血圧値数mmHgのみで、臨床的にはあまり有用とは言えないような軽微な影響を持つ遺伝子多型に対して、ある遺伝子型を有する群ではその感受性が著しく高いということが分かれば、その遺伝子多型群を調べることは臨床的にも有用性が高いことになる。これらの、複数の遺伝子データ、さらには臨床データの組み合わせによる解析が、今後重要となると考えられた。また、ACE阻害薬やARBなどのRA系阻害薬は、腎臓病の治療薬として有用であり、特に慢性糸球体腎炎や糖尿病性腎症で頻用されているが、それらの腎保護作用に、ACE遺伝子やAGT遺伝子の多型が関与することが分かった。これらの成果は、今後の遺伝子多型情報に基づいた腎臓病治療法への介入をめざし、Prospective studyを行うための基盤となるものである。
子どもの意味から大人の意味へ：複数語の関係理解に基づく意味の再編成過程のモデル化

平成25年度は, 1.第一言語習得における動詞の使い分けの研究, 2.言語普遍的/個別的音象徴構造に関する研究, 3.前年度までにデータ収集及び分析を行った養育者の子どもに対する語りかけの研究の成果公開の三点を中心に研究を展開した. 1.に関しては,前年度からデータを収集していた第一言語習得における動詞語意の意味関係の推論方略,及びその推論方略の結果として出来上がる子どもの語彙体系構築過程に関する実験,データ収集を完了した.この成果の一部は2013年のSociety of Research for Child Developmentの大会において発表され,各国の研究者と意見交換をすることが出来た.現在さらにデータの分析を進め,論文投稿を準備中である。更に2.に関しても,前年度から取り組んでいた日本語と英語の人の動きに関する音象徴語の共通点,相違点を実験的に調査したデータの分析を完了した.この研究は論文としてまとめられ, 2013年度,認知科学における世界最大の学会であり,非常に採択率の低いCogsci2013の口頭発表に採択された. 8月にドイツのフンボルト大学で行われた研究発表では,音象徴を専門とする様々な研究者と活発な意見交換を行うことが出来た.また3.に関して, 2013年度は,養育者が子どもにかける音象徴語の使い方がどのように変化するのか,これまで実験的にデータを収集した研究成果を「オノマトペ研究の射程」(大修館書店)として書籍の形でまとめ,一般に公開した.また,更に「身体と言語」(岩波書店)においても,この研究の成果を中心に紹介し,養育者と子どものコミュニケーションの近年の研究動向について議論した.(抄録なし)平成23年度は第一に,第二言語習得における語意の再編成過程,第二に言語の持つ音象徴構造における普遍性と個別性及びそれが語意習得に与える影響の二点について研究を展開した.まず,第二言語習得における語意の再編成過程については,「持つ/運ぶ」という動作を非常に細かく動詞で呼び分ける中国語動詞を第二言語学習者がどのように学ぶのかを実験的に調査した.ここでは日本語,韓国語,英語を母語とする中国語学習者が様々な「モノを持つ」動作を中国語動詞でどのように呼び分けるかその学習過程を実験的に調査した.結果として,高度に中国語に熟練し日常のコミュニケーションには殆ど支障がないレベルの学習者でも,語を運用する際に自身の母語における語彙を援用して用いようとする傾向がある明らかにした.更にこの結果と前年度までの子どもの語意習得の結果とを定量的に比較分析し,子どもの場合は知覚的に顕現な特徴から名付けを進めていく点が学習者とは異なることを明らかにした.これらの成果は,人間の語意習得一般における学習過程の特徴を明らかにし,第二言語習得における語意の教授法について重要な指針を与えることができると考えられる.次に,語意習得に関する音象徴の効果に関する研究については,類像性の程度が異なる音象徴語を子どもがどのように理解するかを実験的に調査した.結果,子どもは類像性の高い音象徴語(擬音語)を低い音象徴語(擬態語,擬情語)よりも理解しやすいことを明らかにした.また,言語獲得における音象徴の効果と並行して,音象徴における音と意味との結びつきのうち,どの部分が言語個別的でどの部分が言語普遍的であるのかを日英母語話者に対する産出実験を通し実証的に検証した.結果,両者に共通する特徴として,「重さ」と「有声音j「母音」を積極的に結び付ける傾向があること,それ以外の結びつきについては言語個別的であることを明ちかにした.平成24年度の成果として,第一に,前年度までに研究計画・データ収集を行った第二言語習得における語意の使い分けに関する研究の成果が言語研究の国際誌であるScientific studies for readingに公刊された.第二に,研究計画に従い,第一言語習得における語意の再編成方略に関する研究についてデータ収集を開始した.具体的には,子どもが既に知っている動詞の参照動作に対して,新たに名付けが行1われた時,どのように既知語の意味を変化させるかを理解実験により調査した.結果,子どもは「持つ」のような最初から広い意味範囲を持つ語については新しい語意を既知語の下位範疇の語意として捉え,また「背負う」の様な狭い意味範囲を持つ語については新しい語意を既知語の同義語として捉えることを明らかにした.第三に,オノマトペのような形式と意味の間に有縁性を保つ語彙の場合,どのような語意の体系的特徴を持っているかを前年度より引き続き調査した.具体的には音象徴における類像的な音と意味との結びつきのうち,どの部分が言語個別的でどの部分が言語普遍的であるのかを日英母語話者に対する産出実験を通し検証した.今年度は特に動作様態に対する意味評定の結果と,音象徴語の音素性との関係を重点的に分析した結果,オノマトペの言語個別性は日英各言語の音韻的特徴に依存する部分があることを明らかにした.第四に,音象徴語が,子どもの言語獲得においてどのような影響を与えうるか,養育者のオノマトペ利用に着目してその運用様態を実験的に調査した.実験では2歳児,3歳児の子どもとその養育者に様々な動画を見せ,養育者に動画の内容を子どもに対し話してもらった.結果,養育者は2歳の子どもにはよりオノマトペを多く使い,更に外部世界の事象に合わせた類像的な使い方をすること,3歳の子どもにはオノマトペを特に文中で,動詞の意味をより具体的にするために副詞的に用いることを明らかにした.

平成25年度は, 1.第一言語習得における動詞の使い分けの研究, 2.言語普遍的/個別的音象徴構造に関する研究, 3.前年度までにデータ収集及び分析を行った養育者の子どもに対する語りかけの研究の成果公開の三点を中心に研究を展開した. 1.に関しては,前年度からデータを収集していた第一言語習得における動詞語意の意味関係の推論方略,及びその推論方略の結果として出来上がる子どもの語彙体系構築過程に関する実験,データ収集を完了した.この成果の一部は2013年のSociety of Research for Child Developmentの大会において発表され,各国の研究者と意見交換をすることが出来た.現在さらにデータの分析を進め,論文投稿を準備中である。更に2.に関しても,前年度から取り組んでいた日本語と英語の人の動きに関する音象徴語の共通点,相違点を実験的に調査したデータの分析を完了した.この研究は論文としてまとめられ, 2013年度,認知科学における世界最大の学会であり,非常に採択率の低いCogsci2013の口頭発表に採択された. 8月にドイツのフンボルト大学で行われた研究発表では,音象徴を専門とする様々な研究者と活発な意見交換を行うことが出来た.また3.に関して, 2013年度は,養育者が子どもにかける音象徴語の使い方がどのように変化するのか,これまで実験的にデータを収集した研究成果を「オノマトペ研究の射程」(大修館書店)として書籍の形でまとめ,一般に公開した.また,更に「身体と言語」(岩波書店)においても,この研究の成果を中心に紹介し,養育者と子どものコミュニケーションの近年の研究動向について議論した.今学期は交付申請書の記載通りに第二言語習得のデータを収集したが,これについては英語を母語とする学習者や中国語を母語とする日本語学習者といった予定より多いタイプの学習者データを収集・分析することができ,予想以上の進展があったと考える.今年度は前年度収集した第二言語習得のデータが論文として公刊されたのに加え,研究計画通りに第一言語習得の実験計画・データ収集を進めることができた.また音象徴に関する諸研究も一部論文として成文され,これは研究計画以上の進展であった.平成24年度の推進方策としては平成23年度に収集・分析した研究成果の公開を第一に考える.特に第二言語習得における語意習得,第一言語習得における音象徴の効果,音象徴の言語個別性及び言語普遍性の三点については初年度のデータをまとめ24年度中に雑誌論文への投稿・採択を目指す.また上記の成果の公開活動と並行し,更に子どもの語意獲得研究について,九月,十月をめどにデータ収集を開始する.平成25年度の推進方策としては,平成24年度に収集・分析した成果の公開を第一に考える.特に第一言語習得における語意の再編成方略の変化の推移については,今年度中に論文化を目指す.また,音象徴の言語個別性及び言語不変性の研究成果については既に研究成果がまとまっているために,これも早期の公刊を目指す.またデータ収集に関しては,第一言語習得について,子どもを対象にし,既知の語意知識が新たな語意知識の推論方略に与える影響を調査する実験について,春学期にデザイン,秋学期以降のデータ収集を目指す.(抄録なし)
宇宙機テレメトリ情報学の体系化に関する研究

本研究の目的は、人工衛星などの宇宙機システムより得られる膨大なテレメトリデータから、運用者にとって有用な情報・知識を得るための様々な解析手法・処理技術群を体系化することである。具体的には、(1)データアクセス方法、(2)オンライン監視法、(3)オフライン解析法、(4)他情報源との連携法の4つのサブテーマに取り組んだ。その結果、(1)人工衛星テレメトリの性質の明確化、(2)宇宙機テレメトリに適した前処理法の開発、(3)次元削減とクラスタリングに基づく監視法の開発と拡張、(4)衛星運用での有効性の実証、という成果を得た。研究代表者は、人工衛星等の宇宙機システムの安全性・信頼性の向上を大局的な目標として、計算機によって膨大なテレメトリデータ(運用データ)から異常兆候を自動検知したり、異常原因の診断を支援するための知的データ処理技術の研究に取り組んできた。本研究課題の目的は、これら一連の研究成果を踏まえ、大規模宇宙機システムに付随する膨大なテレメトリデータや関連情報源から、運用者にとって有用な情報・知識を得るための様々なデータ解析・情報処理技術群を、「宇宙機テレメトリ情報学」という新たな方法論的枠組として体系化することである。研究初年度である平成22年度は、本研究における第1のサブテーマである「テレメトリデータへのアクセス法の体系化」を実施した。具体的には、膨大なテレメトリデータから解析に必要な部分を効率的に検索抽出する手段として、異種時系列データベース構築法、時系列類似パターン検索法の調査・検討・実装を行った。また、オリジナルの衛星テレメトリデータを、各種の知的情報処理技術の適用が容易な形式に変換する手段として、外れ値検知法および欠損値補完法を、データベース、時系列解析、パターン認識、信号処理の各分野の知見に基づいて検討・整理した。また、人工衛星に代表される動的な大規模複雑システムから得られる時系列センサーデータからシステムのモデルを学習する問題、「動的システム学習問題」について、機械学習および制御工学の両分野における最近の動向を調査・整理した。研究2年度目である平成23年度は、本研究における第2のサブテーマである「テレメトリデータの監視方法の体系化」を実施した。具体的には、宇宙機テレメトリデータの2つの性質、すなわち、超高次元ではあるが本質的な次元は遥かに少ないという性質、および、いくつかの運用モードごとに挙動が異なるという性質を考慮し、「次元削減とクラスタリングに基づく宇宙機テレメトリ監視法」という一般的な枠組みを提案・開発した。実際に複数種類の次元削減・クラスタリングアルゴリズムをこの枠組みの上で実験的に比較し、多くの知見が得られた。さらに、隠れセミマルコフモデルやスイッチング線形動的システムに基づく拡張を行い、データの時系列性も考慮した手法を開発した。研究3年度目である平成24年度は、本研究における第3のサブテーマである「テレメトリデータからの知識発見方法の体系化」を実施した。具体的には、以下の3つの課題に取り組んだ。(1)異種多次元時系列データ可視化の体系化:物理量やモダリティおよびサンプリング周期などの異なる時系列データの集合体である宇宙機テレメトリデータを運用者にとって見やすく可視化する方法を開発した。(2)変数間相関パターンの抽出法の体系化:次元削減およびクラスタリング手法を応用し、連続変数とステータス変数の混在するテレメトリデータから変数間の相関パターンを抽出する方法を開発した。(3)システムダイナミクスモデル同定法の体系化:宇宙機システムの連続的・離散的内部状態を潜在変数とし、その潜在変数の遷移モデルと観測モデルをデータから同定する方法を開発した。

当該研究の最終年度である平成25年度は、全期間の研究成果を踏まえて、データ駆動型の人工衛星テレメトリ監視システムの構築とその検証実験を実施した。構築したシステムには、本研究課題の4つのサブテーマ、すなわち、(1)テレメトリデータへのアクセス方法の体系化、(2)テレメトリデータの監視方法の体系化、(3)テレメトリデータからの知識発見方法の体系化、(4)テレメトリデータと他情報源との連携方法の体系化、それぞれの成果と知見が反映されている。例えば、各種の物理量の計測値から構成される連続的な変量と、例えば機器状態のOn-Offなどの状態(ステータス)を表す離散的な変量を統一的に扱えるようになっているが、これは(1)の「アクセスの体系化」の成果と言える。また、各変量ごとの再構成誤差や異常度への寄与度を計算し、視覚化することによって、人工衛星運用者に対して有用な情報を提供できることを実験的に実証した。これは(3)の「知識発見方法の体系化」の成果の一つである。さらに、本研究の重要な成果として、異なる期間や異なる変量集合のデータに対して学習したモデルの集合を保存しておき、新しいデータに対して並列的あるいは選択的に適用することによってより確度の高い健康状態監視を行う「モデルライブラリ」の概念を創出した。これらの成果は国内外の学会等で発表されている。また、今回の研究成果は、次年度以降の新課題にも継承され発展される見込みである。26年度が最終年度であるため、記入しない。航空宇宙工学・人工知能26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画を大きく変更することなく、各年度ごとのサブテーマの目標を順調に達成している。また、論文発表等の成果公開も順調に行っている。本研究の研究予定期間は4年間であるが、そのうち3年間が経過した。現在までのところ、細かい変更点はあるものの、概ね当初に立てた各年度ごとの研究目的・計画通りに研究が実施されていると考える。基本的には研究計画の大きな変更は必要無いが、「宇宙機テレメトリ情報学の体系化」という目標を達成するために、関連機関・研究者との情報・意見交換などの交流を一層進めるつもりである。最終年度である今年度は、本研究課題の評価実験を計画している。そのために、実際に人工衛星を運用している外部機関の協力を得る必要がある。年度内に実験が実施できるように関係機関や協力者との調整も含め、万全の準備をするつもりである。
広汎性発達障害にみられる逸脱行動に関する臨床的研究

広汎性発達障害(PDD)にみられる多彩な逸脱行動(あるいは行動障害)と称されるものがどのようにもたらされるのか、その成因にまで踏み込みながら検討し、その結果をもとに彼らに対する治療(あるいは援助)のあり方についても検討した。本テーマの検討にあたり筆者が理論的基盤としたのは関係発達臨床と称する視点である。従来の医学あるいは発達の発想の起点にあった個体能力障害あるいは個体能力発達に代わり、関係そのものを起点にした障害観あるいは発達観をもとに、行動上の問題をとらえ直していこうとする試みである。第1には、行動あるいはその問題を関係性(コミュニケーション)の中でとらえ直すことによって、成因にまで踏み込みながら逸脱行動の成り立ちについて再検討を試みた。第2には、逸脱行動という臨床問題に対する関係発達支援のあり方の基本的考え方について論じた。第3には、逸脱行動の中で特に自傷を取り上げながら、その成因と治療(あるいは支援)について検討し、青年期・成人期に深刻な逸脱行動となっていくものが、発達的観点からみると、どのようにして生起してくるのかをとらえることによって、その成因と治療的あるいは予防的戦略を考えた。最後に、このような逸脱行動という行動面の問題に幻惑されることなく、PDDの人々の背後にどのような心性が存在するのか、その精神病理学的検討を発達的観点から検討した。そこで得られた知見が従来統合失調症の基礎障害として取り上げられてきた『自明性の喪失』の問題に対してどのような発達論的意義をもつかを論じることによって、逸脱行動のみならず、PDDの基本的精神病理に迫ることによって治療予防的戦略の可能性を追求した。広汎性発達障害(PDD)(主に自閉症とアスペルガー症候群)で、学童期以後青年期に出現しやすい行動障害(あるいは逸脱行動)に対する治療論を構築するにあたり重要なことは、行動障害がなぜ起こるのかを発達論的に解明していくことである。そのことによって彼らの行動障害に対する予防的戦略をも構築することが可能になる。以上の理由から、まずは行動障害(あるいは逸脱行動)がなぜ起こるのか、その理論的根拠を、連載「自閉症の人々の生涯発達を支援する」で10回に分けて論じた(実践障害児教育)。また、母子関係障害の質的検討を「両義性」と「両価性」の観点から論じ、関係障害によって「両価的」心性が母子双方に生まれることが、その後の精神発達を考える上で非常に重要な意味を持っていることを指摘した(こころの臨床ア・ラ・カルト)。ついで、関係障害臨床の立場から「愛着形成障害」を接近・回避動因的葛藤の悪循環によってもたらされた関係障害として捉えることの重要性を論じるとともに、なぜ愛着形成障害がPDDにおいて重要な問題となるか、言語認知面の障害との関連について論じた(最新児童青年精神医学,2002;児精医誌,印刷中;乳幼児医学・心理学研究,印刷中)。さらに自閉症治療論について私見を総説としてまとめた(精神科治療学・印刷中)。その他、自傷の成り立ちと予防について、幼児期例を取り上げながら論じた(精神科治療学,2002)。広汎性発達障害(PDD)にみられる多彩な逸脱行動(あるいは行動障害)と称されるものがどのようにもたらされるのか、その成因にまで踏み込みながら検討し、その結果をもとに彼らに対する治療(あるいは援助)のあり方につしても検討した。従来の医学あるいは発達の発想の起点にあった個体能力障害あるいは個体能力発達に代わり、関係そのものを起点にした障害観あるいは発達観をもとに、行動上の問題をとらえ直していこうとする読みである。第1には、行動あるいはその間題を関係性(コミュニケーション)の中でとらえ直すことによって、成因にまで踏み込みながら逸脱行動の成り立ちについて再検討を試みた。

最後に、このような逸脱行動という行動面の問題に幻惑されることなく、PDDの人々の背後にどのような心性が存在するのか、その精神病理学的検討を発達的観点から検討した。そこで得られた知見が従来統合失調症の基礎障害として取り上げられてきた『自明性の喪失』の問題に対してどのような発達論的意義をもつかを論じることによって、逸脱行動のみならず、PDDの基本的精神病理に迫ることによって治療予防的戦略の可能性を追求した。
ヘリコバクター・シネディの病原因子に関する研究

本研究ではH. cinaediによる感染病態に寄与する新規病原因子を明らかにすることを目的としている.これまでのスクリーニングにより,serine protease autotransporter protein類似のタンパク質XがH. cinaediの感染病態に寄与している可能性が考えられた.昨年度まではノックアウト株の作製法の確立や目的タンパク質の可溶化等の条件検討に時間がかかったが,本年は機能解析を行うことができた.H. cinaediの新規病原因子としてのXの役割を明らかにするために,XのN側領域の立体構造解明に取り組む.また,Xのセリンプロテアーゼ活性の有無,基質の同定など詳細な機能解析を進めていく.Helicobacter cinaedi感染症は近年,特に日本で報告が増えている.その一方で感染経路や病原性など不明な点が多い.H. cinaediの病原因子としてCytolethal distending toxin(CDT)が明らかになっているが,それ以外の病原因子についてはほとんど報告がないことから,本研究ではH. cinaediによる感染病態に寄与する新規病原因子を明らかにすることを目的としている.CDT以外のH. cinaediの新規病原因子探索のため,これまでに明らかになっているH. cinaediのゲノム情報に加え,日本でアウトブレイクの原因となった株についてもゲノムを解読し,比較ゲノム解析等によりいくつかの病原因子の候補をピックアップした.本年度はまず,これらの病原因子のノックアウト株を作製した.H. cinaediでは一部のタイプの株でノックアウト株作製のための薬剤耐性カセットの挿入が困難であり,アウトブレイクの原因となった株もノックアウト株の作製ができなかった.そこで,菌血症由来の別の株を宿主として用い病原因子の候補遺伝子についてノックアウト株を作製した.現在,得られたノックアウト株について,数種類の培養細胞を用いたin vitro感染実験を行っている.感染実験では細胞障害性,細胞侵入性,細胞膜透過性,サイトカイン誘導などを検討し,病原性に寄与する可能性のある病原因子を絞り込んでいる.申請者は研究期間のうち,4月から9月まで産休育休を取得していたため.Helicobacter cinaedi感染症は近年,特に日本で報告が増えている.その一方で感染経路や病原性など不明な点が多い.H. cinaediの病原因子としてCytolethal distending toxin(CDT)が明らかになっているが,それ以外の病原因子についてはほとんど報告がないことから,本研究ではH. cinaediによる感染病態に寄与する新規病原因子を明らかにすることを目的としている.今年度は前年度に作製した病原因子の候補因子のノックアウト株を用いて,in vitroでの感染実験を行い,病原性に寄与する可能性のある因子のスクリーニングを行った.その結果,U937への細胞障害活性を指標とした系を用いた場合に,複数回の感染実験において細胞障害活性が野生株に比べて低下するノックアウト株が存在した.このノックアウト株は大腸菌など多様な病原性細菌にコードされているSerine Proteaseautotransporterと相同性のあるタンパク質であった.さらに複数菌株のRNA-Seq解析において,本タンパク質が十分な発現をしていることを確認した.現在はこのタンパク質の機能解析を目的として,活性部位であることが想定される領域の組換えタンパク質精製・活性の測定を行っている.一方,本研究開始当初,ノックアウト株作製に用いる予定であった院内感染由来クローンは,ノックアウト株を作れなかったため,異なるクローンを用いてノックアウト株作製に用いたが,コドン最適化等の工夫を行った薬剤耐性遺伝子カセットを作製することにより,ノックアウト株の作製を行うことができるようになった.院内感染由来クローンに特有に存在する病原因子もあることから,今後,そのノックアウト株を作製し,病原性への寄与を検討する予定である.H. cinaediの病原因子の絞り込み後,精製タンパク質を用いた活性の評価に関して,タンパク質の可溶化のための条件検討に手間取った.現在は可溶性画分への発現が行えるようになり,活性の評価を行っている.本研究ではH. cinaediによる感染病態に寄与する新規病原因子を明らかにすることを目的としている.これまでのスクリーニングにより,serine protease autotransporter protein類似のタンパク質XがH. cinaediの感染病態に寄与している可能性が考えられた.昨年度まではノックアウト株の作製法の確立や目的タンパク質の可溶化等の条件検討に時間がかかったが,本年は機能解析を行うことができた.in vitro感染実験により病原性への寄与が考えられた病原因子について,locarizationや発現など,詳細な解析を進めていくとともに,タンパク質を精製し病原性への関与のメカニズムを明らかにする.さらに必要に応じて病原因子の構造解析等も行っていく.また,マウスを用いた感染実験により病原性への寄与を検討していく.現在,病原因子の抗体を作製中であり,この抗体を用い,病原因子のlocarizationや発現量等を菌体および感染細胞の染色等により明らかにする.また,ノックアウト株を用いて,病原因子の病原性評価のための細胞感染実験,動物実験を行っていく.さらに,Serine Protease autotransporterのアミノ酸配列を菌株間で比較した結果,TransporterをコードするC末端領域の配列は菌株間で相同性が高い一方,活性タンパク質をコードするN末端領域はクローン毎に配列が大きく異なっていた.そこで,各クローンごとにタンパク質を精製し,活性を評価する予定である.H. cinaediの新規病原因子としてのXの役割を明らかにするために,XのN側領域の立体構造解明に取り組む.また,Xのセリンプロテアーゼ活性の有無,基質の同定など詳細な機能解析を進めていく.年度末納品等にかかる支払いが平成29年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成28年度分についてはほぼ使用済みである。

本年度に実施を予定していた実験の一部を次年度に行うため、その際に必要となる試薬、消耗品,実験動物の購入費用に充てる.本年度に実施を予定していた実験の一部を次年度に行うため、その際に必要となる試薬、消耗品,実験動物の購入費用に充てる.上記のとおり。
コルチ器支持細胞ギャップジャンクションのカルシウムおよびcAMPによる影響

コルチ器支持細胞はギャップジャンクションを介して互いに情報を交換して有機的に働いていることが考えられている。また、そのギャップジャンクションはH^+およびCa^<2+>濃度により制御されていることが報告されている(Sato,Y Santos-Sacchi J.1991,1994)。本研究では、細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させる薬物を直接細胞内投与してギャップジャンクションの変化を観察した。蝸中よりコルチ器支持細胞を単離し、吸引電極によりホールセルクランプを行い矩形波を用いて刺激し、capacitive current測定した。試験用薬物は、ピペットに充満して拡散により細胞内投与した。平成5年度は、そのtime constantを指標にコルチ器支持細胞間のギャップ結合の解離を観察した。その結果1μMryanodineおよび5mM caffeineによりtime constantの低下が認められた。しかし、time constantは膜抵抗と膜容量の積により規定され、ギャップジャンクションの解離を観察するには不都合なことが判った。そこで、平成6年度capacitive currentよりクーロン量を求め膜容量と膜抵抗を求めた。Ryanodine 10^<-6>M-10^<-9>M濃度において約50%の例でコルチ器支持細胞ギャップジャンクションの解離が観察された。Caffeine5×10^<-3>Mにおいてコルチ器支持細胞ギャップジャンクションの解離が観察されたが、Caffeine5×10^<-3>Mにおいては認められなかった。これらの結果より、ryanodine,caffeineにより小胞体からCa^<2+>が放出されギャップジャンクションが解離したものと推測された。また、そのギャップジャンクションはH^+およびCa^<2+>濃度により制御されている(Sato Y.,Santos-Sachii J.1991)。本研究では、コルチ器支持細胞を単離し、吸引電極により細胞膜との間にギガオームシールを作製しさらに、細胞膜を破りホールセルクランプを行い矩形波を用いて刺激した。薬物は、ピペットに充填して拡散により細胞内投与した。そして、capacity currentを測定して、そのtime constantを指標にコルチ器支持細胞間のギャップジャンクションの解離を観察した。Caffeine5mMにてtime constantは最大0.46msecより0.36msecに低下したが、0.5mMでは変化は認めなかった。RyanodinelmuM以上でもtime constantの低下が観察された。これらの結果より、コルチ器支持細胞内よりCa^<2+>の放出が起こりギャップジャンクションを解離したものと思われる。コルチ器支持細胞内を、高[H^+]にした場合のギャップジャンクションの変化は観察されたが、高[Ca^<2+>]ではピペット先端の凝集のため困難であった。しかし、細胞内Ca^<2+>放出を起こさせることにより高[Ca^<2+>]条件下の支持細胞間の結合を観察することが可能になった。今後、[Ca^<2+>]とコルチ器支持細胞ギャップジャンクションの聴覚にたいする役割を考察していきたい。コルチ器において蓋膜と有毛細胞の間にずれの力が生じ,聴毛が屈曲する。そして、機械変換チャンネルが開いて有毛細胞が脱分極する。また、コルチ器の有毛細胞、支持細胞はgap junctionにより結合して代謝面においても電気生理学的にも機能する。そして、有毛細胞の興奮はコルチ器支持細胞にも伝わる。このように、他の細胞と同様にCa^<2+>がgap junctionへも作用して聴覚に関与していることが考えられる。本研究ではコルチ器支持細胞を分離し、ホールセルクランプ下に矩形波を用いて刺激した。

平成5年はcapacitive currentを測定して、time constantを指標にコルチ器支持細胞間のギャップ結合の解離を観察した。しかし、time constantは膜抵抗および膜容量の積により規定され、本実験系のようにギャップジャンクションの解離を観察するのは困難であることがわかった。そこで、平成6年度は直接膜容量を測定した。コンピューター制御下にcapacitive currentよりクーロン量Qを求め次式より膜容量C_m,膜抵抗R_mを求めた。Ryanodine10^<-6>M-10^<-9>M濃度において約50%の例でコルチ器支持細胞gap junctionの解離が観察された。Caffeine5×10^<-3>Mにおいてコルチ器支持細胞gap junctionの解離が観察されたがCaffeine0.5×10^<-3>Mにおいては認められなかった。よって、ryanodine,caffeineにより小胞体からCa^<2+>が放出されギャップジャンクションが解離したものと思われる。また、outward currentを測定するとcalcicumactivated potasium curentが増加したことより、有毛細胞の興奮により増加したK^+の排出が加速されることが推測された。
イタリア中部の古代ローマ美術・考古学調査

対象地域は、ローマの北およそ100kmに位置するタルクイニアに所在するローマ時代の別荘遺跡のである。1992年からこの別荘遺跡の発掘消去を継続的に行っていろ。これまで、およそ1000m^2を発掘し、別荘のプランをおおよそつかむことができ、現段階は別荘内の各部屋の調査を行い、その構造について分析している。2002年から2004年度にかけての発掘調査は、最終段階にあたり、別荘の変遷と別荘建築の構造を解明することに重点を置き調査を進めた。主な調査区画は別荘西側の半円形を呈する中庭部分と南側の浴場施設域である。これら2つの地点を重点的に発掘し、掘り進めた。中庭部分からは、その下層からおよそ紀元後2世紀ごろの浴場域を検出することが出来た。また、南側ではこの別荘遺跡の中で最も占いであろうレンガ積みの壁を検出した。この成果により、紀元前1世紀ごろに創建された建物の様相を知ることが出来た。そして、紀元後2世紀末から3世紀初めにおいて、大きくこの別荘の建物プランが変更されたことも明らかにすることが出来た。浴場域の発掘調査では、建築学的に大きな成果を上げることが出来た。特に浴場施設の床面にモザイクや大理石による装飾が非常に多く検出された。それらの復元研究などを行い、一部は既に論文として公している対象地域は、ローマの北およそ100kmに位置するタルクイニアに所在するローマ時代の別荘遺跡のである。それらの復元研究などを行い、一部は既に論文として公している本年度は、本補助金に基づく3カ年調査の1年目にあたり、実施計画に即して以下の通り調査を行った。1.遺跡西半部約1000m^2の範囲において、建物の各部屋毎に調査を進めた。本年度は、主に、遺跡中央の矩形の列柱回廊西辺、遺跡西側に存在する円形の列柱回廊ならびに、その周辺の部屋を精査し、年代ごとの遺構の変遷を確認するとともにプランの測量作業を行った。2.調査成果については、空中測量や三次元計測システムの援用などにより測量データのディジタル化を行った。また、撮影写真、実測図面などを併せて、調査成果のディジタル・アーカイヴ化作業を推進した。3.遺構の構築法、建築部材や建築装飾部材の特質の研究から、当該建物の変遷、年代的な位置付けを検証した。4.出土遺物の分類と、カタログ化作業を進めた。5.当遺跡の歴史的、文化的、社会的、経済的位置を検討するため、ローマ時代の近隣諸遺跡との比較研究を進めた。今回の調査によって、本別荘の中核部分に関してはその構造の年代的な変遷の実態がかなり明らかになってきた。特に、紀元後4世紀頃大規模な改築作業によって、1世紀から2世紀頃の遺構が、比較的良好な状態で埋没している例が顕著に見受けられたことは、より正確な年代比定の良好な研究材料となる。今後は、そうした遺構の重層構造から、別荘創建期の実態把握が大きな課題となってくる。本年度は、本補助金に基づく3カ年調査の2年目にあたり、実施計画に即して以下の通り調査を行った。1.発掘箇所、発掘面積、発掘方法既調査範囲約4,500m^2の範囲の中で、建物遺構の遺存状態を考慮しつつ、その下層に埋没する遺構の検出に努め、当遺跡の創建期に関する調査、研究を実施した。延べ調査面積は、およそ300m^2である。2.遺構の実測方法、記録方法調査範囲において20分の1の実測図面を作成した(重要部分に関しては10分の1の実測図面)。同時に遺構と遺構の出土状況を写真で記録し、画像データベースを作成を行った(継続中)。3.出土遺物の実測方法、記録方法瓦や煉瓦など同一タイプが数多く出土する遺物はサンプルを選び、実測図面の作成と写真撮影を行った。その他の遺物に関しては、個別に実測図面の作成と写真撮影もしくはその一方を行い、必要に応じて拓本も採集した。4.遺構の創建・改築・最終段階の年代に関する研究遺構の構築法と建築材料の特質、建築装飾部材の特徴などを研究し、各遺構の所属年代を検討した。

5.遺物の製作年代、製作地、様式・形式の研究土器、テラコッタ製容器、ガラス器、青銅器、鉄器、大理石彫刻、壁画、モザイクなどの型式学的な研究を行い、年代ごとに遺物のセット関係の抽出に努めた(継続中)。また製作地同定などの目的で、理化学的分析も行った。6.遺構および遺物の保存修復出土した建築遺構や様々なマテリアルからなる遺物の、環境下での経年劣化の評価とそれに対する有効な保存修復技術の検討を行った。7.周辺関連遺跡との比較研究当遺跡の歴史的、文化的、社会的、経済的位置づけを解明するために、近隣のローマ時代諸遺跡との比較研究を進めた。今回の調査によって、本別荘の中核部分に関しては、紀元前後の創建期から紀元後1世紀から2世紀にかけての発展期、紀元後4世紀頃の大規模な改築作業による最盛期の現出、その後の衰退という、構造の年代的な変遷の実態がかなり明らかになってきた。本年度は、本補助金に基づく3カ年の調査の最終年度にあたる。今年度の研究実績は以下の通りである。1.発掘箇所、発掘面積、発掘方法遺跡西半部約1000m^2の範囲の中で、建築学的変遷や別荘の性格を検討する上で必要な範囲に於いて、若干の補足的な発掘調査を行った。発掘終了後は、遺構の保存処置を行った上で、現況に復するための一部埋め戻し作業を行い、現地での発掘調査を終了した。2.遺構の実測方法、記録方法5m間隔のグリッドを基準とする実測を行い、20分の1の実測図面を作成した。(重要部分は10分の1の実測図面)同時に遺構と遺構の出土状況を写真で記録し、画像データベースの充実を図った。3.出土遺物の実測方法、記録方法瓦や煉瓦など同一タイプが数多く出土する遺物はサンプルを選び、実測図面の作成と写真撮影を行った。その他の遺物に関しては、個別に実測図面の作成と写真撮影もしくはその一方を行った。また必要に応じて拓本もとり、資料の集成を行った。4.遺構の創建・改築・最終段階の年代に関する研究遺構の構築法と建築材料の特質、建築装飾部材の特徴などを研究し、各遺構の所属年代を検討した。5.遺物の製作年代、製作地、様式・形式の研究土器、テラコッタ製容器、ガラス器、青銅器、鉄器、大理石彫刻、壁画、モザイクなどの型式学的な研究を行った。6.調査の総括当遺跡の歴史的、文化的、社会的、経済的位置づけを行い、調査を総括した。調査成果を踏まえた研究報告書作成の準備にとりかかった。
シャペロニンの変性蛋白質「閉じ込め」と反応サイクルの1分子解析

GroELは変性蛋白質を結合し、ATPと補助蛋白質GroESの結合に伴い変性蛋白質をGroEL/ES複合体内部の空洞に閉じ込め、変性蛋白室のフォールディングを補助する。SBPと呼ばれるGroELに強く結合するペプチドをGFPに融合すると、GroEL/ES複合体への閉じ込めが遅くなることをこれまでに見出した。GroELの反応サイクルには2個の律速過程が存在し、最初の過程が変性タンパク質の閉じ込めに対応する。SBP融合GFPを用いて変性蛋白室の閉じ込め過程が遅くなった場合の、GroELの反応サイクルへの影響を一分子観察により調べることを本研究の目的とした。SBP融合GFP存在下で、GroELとGroESとの結合解離の一分観察実験を行ったが、律速過程の延長は観察されなかった。これは変性タンパク質の閉じ込めと、GroEL/ESの持つ律速過程が厳密にカップルしていないことを意味した。本研究の実験系はGroELの持つ2つのリング構造の一方にGroESが結合した「弾丸型複合体」を中心とした反応モデルをもとに組み立てられていた。本研究のさなか、両方のリングにGroESが結合した「フットボール型複合体」が反応サイクルを考える上で無視できない存在であることが他のグループから報告された。そこで、GroELの構造変化をサブユニット間ジスルフィド結合により検出する変異体を作成し、ヌクレオチド条件等との関連を検討した。結果、GroELはATP存在下では両方のリングが構造変化することが明らかとなった。そして、構造変化に続くGroESの両方のリングへの結合によって、フットボール型GroEL/ES複合体が形成されることを明らかにした。ヌクレオチド条件とGroELの構造変化の関連と、フットボール型複合体の形成条件を解明したこの結果をJournal of Biological chemistry誌に報告した。シャペロニンGroELは変性蛋白質と結合し、続くATPと補助蛋白質GroESの結合に伴い変性蛋白質をGroEL/ES複合体内部の空洞に閉じ込める。空洞内で変性蛋白室のフォールディングが進行する。GFPにSBPと呼ばれるGroELに強く結合するペプチド配列を融合すると、GroEL/ES空洞への閉じ込めが遅くなることをこれまでに見出している。GroEL/ESシステムの律速過程である変性蛋白室の閉じ込め過程が遅くなった場合の反応サイクル全体への影響をSBP融合GFPを用いて調べることを本研究の目的とする。SBPはファージディスプレイ法によって発見された天然には存在しないペプチド配列である。そのためSBPとGroELの結合様式が、通常のGroEL-変性蛋白質との結合様式と異なる可能性がある。これを確認するため、GroESを結合できないが、変性蛋白質は結合できるGroEL N265A変異体とSBPとの結合実験を行った。結果、SBPはGroEL N265Aに結合した。これから、SBPを通常の変性蛋白質として扱ってよいことが分かった。本研究の最終目標は変性SBP融合GFP存在下でのGroEL/ESの結合・解離の1分子蛍光観察による反応サイクルの速度論的解析である。この実験を効率的に行うにはSBP融合GFPが観察系中に変性状態で保たれる必要がある。しかしGFPは変性状態から天然状態へ自発的にフォールディングしてしまう。これを解決した。GFPの48番目のシステイン残基をN-etylmaleimideで修飾すると自発的フォールディングができなくなり、GroEL/ES依存的にフォールディングするようになることを見出した。変性状態のN-etylmaleimide修飾SBP融合GFPは一般の変性蛋白質と同様に、GroELのATPase、GroES解離を促進した。
アデノシン三リン酸の鎮痛作用と抗炎症作用を利用した新しい術後疼痛管理

アデノシン複合体は、多くの動物実験や臨床研究によって様々な鎮痛効果が報告されている。本研究はアデノシン複合体である、アデノシン三リン酸の持続静注が、口腔外科領域の術後痛にたいして有効であるか検討した。対象者は外科的矯正手術予定患者22名を無作為にATP群・生食群の2群に分けた。全身麻酔の導入・維持はプロポフォール・フェンタニル・ベクロニウムでおこない、ATPおよび生食は導入直後から手術終了まで持続静脈内投与をおこなった。ATPは160μg/kg/minとした。術後鎮痛はモルヒネを使用し、患者主導型除痛システム(PCA)を用い、一回投与量1mgロックアウトタイム10分とした。術後の鎮痛効果はPain scale(verbal rating numeric pain scale)の変化と,PCA開始,24,48,および72時間後のモルヒネの消費量で判定した。ATPの抗炎症作用の判定として、白血球数、好中球数、CRPを術前、手術終了時、24、72時間後に測定した。また、副作用として鎮痛効果の判定時点に合わせて鎮静度および悪心・嘔吐の発生頻度と程度を測定した。手術終了直後のモルヒネ消費量は、5.3±2.4mgであったに対し、ATP群は、2.5±3.2mgであった.これはATP群は、生食群のモルヒネ消費量を52.9%減少させた。さらに、ATP群は生食群のモルヒネ消費量を24時間後で41.1%、48時間後で48.0%、72時間後で51.3%と減少させた。白血球数は術後24時間値に有意差が認められ,ATP群は生食群に対して白血球数を14.1%減少させた。Pain scaleは、各測定時間で両群間に有意差はなかった。副作用は両群で有意差はなかった。今回我々は、外科的矯正手術における術中ATP持続静脈内投与を特に副作用の出現もなく安全に行い,術後のモルヒネの消費量を減少させることを認めた.術中ATP持続静脈内投与は術後鎮痛に対して有効である.患者主導型除痛システムは,現在術後痛の抑制,または術後痛を評価する上で非常に有用な手段と考えられる.本邦で患者主導型除痛システムに使用できる麻薬性鎮痛薬は,塩酸モルヒネとフェンタニルがある.しかし,本研究の対象となる口腔外科手術は術野と気道が近接することから,麻薬性鎮痛薬の副作用として挙げられる呼吸抑制,鎮静作用,悪心嘔吐により,周術期の合併症を引き起こす可能性がある.今回我々は,口腔外科手術の術後痛に対し患者主導型除痛システムを使用する場合の術後鎮痛薬として,塩酸モルヒネとフェンタニルの鎮痛効果・安全性について比較検討した.対象患者は,インフォームド・コンセントが得られた下顎枝矢状分割術予定患者57名.全身麻酔は,空気・酸素・プロポフォールにて行った.術後,無作為に対象患者をモルヒネ群・フェンタニル群に分け,患者主導型除痛システムを使用させた.モルヒネ群はモルヒネ一回投与量1mgロックアウトタイム10分,フェンタニル群はフェンタニル一回使用量20μgロックアウトタイム10分とした.評価項目は,両群の2時間後24時間後における術後痛のVisual Analogue Scale (VAS),悪心嘔吐,呼吸回数,動脈血酸素飽和度とした.塩酸モルヒネ群は術後2時間の平均VASは22.2,24時間は23.7であった.フェンタニル群は術後2時間の平均VASは17.8,24時間は18.1だった.術後24時間におけるモルヒネ平均総使用量は18.7mg,フェンタニル平均総使用量は130.6μgであった.術後悪心嘔吐は,モルヒネ群は28人中6人,フェンタニル群はいなかった.術後呼吸回数,酸素飽和度の低下は両群に見られなかった.これらの結果より,術後の鎮痛効果においては両群ともに有意な差は認められなかったが,副作用として悪心嘔吐に有意にフェンタニル群が少なかった.本年度の結果より,来年度は患者主導型除痛システムにフェンタニルを使用しアデノシン三リン酸の術後鎮痛効果の評価を行う予定である.アデノシン複合体は、多くの動物実験や臨床研究によって様々な鎮痛効果が報告されている。

手術終了直後のモルヒネ消費量は、5.3±2.4mgであったに対し、ATP群は、2.5±3.2mgであった.これはATP群は、生食群のモルヒネ消費量を52.9%減少させた。さらに、ATP群は生食群のモルヒネ消費量を24時間後で41.1%、48時間後で48.0%、72時間後で51.3%と減少させた。白血球数は術後24時間値に有意差が認められ,ATP群は生食群に対して白血球数を14.1%減少させた。Pain scaleは、各測定時間で両群間に有意差はなかった。副作用は両群で有意差はなかった。今回我々は、外科的矯正手術における術中ATP持続静脈内投与を特に副作用の出現もなく安全に行い,術後のモルヒネの消費量を減少させることを認めた.術中ATP持続静脈内投与は術後鎮痛に対して有効である.
人口構造変化が都市鉄道に及ぼす影響と対応策

東京の都市鉄道の深刻な混雑,遅れの頻発などの問題があるにもかかわらず、将来の人口減少故にその改良の必要性がないかの誤解がある。本研究は、政府による東京の人口予測は長年誤りを繰り返してきたこと、少子高齢化が先行する他都市での状況も分析したうえで、鉄道沿線ごとに高齢化の進展に差異があり、課題が異なることを明らかにし、自治体と鉄道会社が協力して世代ミックス型土地利用を目指すことが有効であることなどを提示した。平成24年度前半には,東京都市圏における路線別の年齢階層別人口の時系列分析を行った。少子高齢化の進展が鉄道及ぼす影響は空間的に一様ではなく,路線によって大きな差があることを明らかにした。具体的には,1都3県の放射状に延びる18路線を対象とし,19802005年の国勢調査の1kmメッシュの年齢階層別人口データを使用して,鉄道路線別の年齢階層別人口の時系列変化のグラフを作成し,その特徴を視覚的に明らかにした。また,その結果を踏まえ,対象としたすべて路線の類型化を行い,各グループの代表的な路線に着目した詳細な分析を行った。後半には,東京都心部における地域別の年齢階層別人口の時系列分析を行った。東京都心部は,鉄道路線密度が高く,○○線沿線という考えではなく,面に着目し,区単位,メッシュ単位で年齢階層別人口の推移をグラフ化し,都市開発との関連性を分析した。前半の分析と関連させるために,ここでは,東京都心部を山手線の内側に位置する区を対象とした。40歳代以降の人口移動が少なくなることを定量的に明らかにし,今後,高齢化が進むエリアを明示した。また,2002年の都市再生特別措置法の制定や建築基準法の改正等により,都心開発が進み,その結果として30歳代,40歳代が急増している。都心部の開発・超高層建築物の立地は進み,人口の集中が発生することが予想できる。これらについては,長距離に渡る路線とは異なった視点の分析が必要である。ここでは,このような開発状況や自治体による支援制度等を踏まえ,人口動態の傾向を明らかにした。本研究は、これまで実施してきた人口構造の変化が都市鉄道に及ぼす影響に関する研究成果を踏まえて、人口減少・少子高齢社会においても地域が推定せず、都市鉄道が持続していくために、沿線の人口構造の変化とその要因を明らかにするとともに、多世代居住・鉄道沿線型コンパクトシティの実現に向けた対応策を提案することを目的としている。平成25年度は、これまでに東京都市圏を対象として行ってきた分析の結果を踏まえ、既に少子高齢及び人口減少下にある京阪神都市圏を対象とし、同様の分析を実施した。具体的には、1980年2005年の国勢調査の1kmメッシュの年齢階層別人口データを用いて、京阪神都市圏(2府4県:大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県、和歌山県)における鉄道路線・沿線別の年齢階層別人口の時系列変化をグラフ化し、その特徴を視覚的に把握可能にし、各路線・沿線別の特徴について分析した。さらには、通勤・通学利用など鉄道輸送人員に大きく影響する生産年齢人口の変化や就業者数の変化に着目し、年齢別人口・生産年齢人口・就業者数の変化が鉄道輸送人員に与える要因について明らかにした。人口構造の変化に路線別の差異が生じる要素として、社会移動の違いが大きいことが明らかになっている。駅前マンションへの転入や郊外団地の流出などと言うように、社会移動を決定する居住地選択には距離の視点が重要である。従って、路線別の分析だけでなく距離(都心からの距離、最寄駅からの距離)の視点も要素に加えて分析を進めている。また、居住地選択の要因を定量的・構造的に明らかにする目的で、統計モデルを用いた居住地選択モデルの構築を進めている。本研究は、東京圏への一極集中と高齢化の進行の実態を把握し、少子高齢化社会が都市鉄道に及ぼす影響を定量的に分析し、その対応策を提案することを目的として実施した。26年度の研究成果は以下の通りである。第1に、政府による東京圏の人口予測値が20年以上に渡り過小推計が続いていることとその原因を明らかにし、今後も予測より人口増加が長く続く可能性が高いことを示した。第2に、今まで指摘されてこなかった、鉄道沿線ごとの高齢化格差に着目し、東京から西方面の路線沿線では、若い世代と高齢層の移動により世代混在型地域が保たれているのに対し、東および北方面の路線沿線では人口ピラミッドが同形のまま高齢化方向に移動し続けていることを示した。路線間格差は、都心に近い駅周辺ではなく、山手線から1015km以遠の地区で顕著である。第3に、特色のある田園都市線、中央線、伊勢崎線の沿線居住者に対する調査を実施し、その分析から、上記の沿線格差の原因として、路線ブランドにかかわる沿線魅力要因が居住地選択に大きく影響していることが明らかとなった。

第4に、東京都への全国各府県からの転入超過は若年層だけで、他の年齢層は転出超過となっていること、関西圏だけからは全ての世代が東京へ流出していること、また東京への流入量が多いのは地方中枢都市からで、続いて地方中核都市(県庁所在都市など)からであり、小さな市町村からからの一極集中ではないことなどを示した。このことは、地域創生策として実施中の市町村活性化施策に対し、重要な知見であり、その見直しの必要性を示唆している。第5に、居住地選択モデルを構成し、また、自治体および鉄道事業者による若年層の誘致策を分析し、大学の立地、住宅開発、都市再開発、商業施設、住宅の住み替え促進事業などが、少子高齢化社会に対して都市鉄道事業がサステイナブルであるための重要な要因であることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。土木計画学、交通工学、国土計画26年度が最終年度であるため、記入しない。データ入手,分析が滞ることなく,当初の計画通り進んだため。本研究には入る前の準備をしっかり行っていたことにより,分析時間が概ねどの程度かを把握できていたことが,順調に進展している理由と考える。本研究の目的は、都市鉄道沿線の人口構造の変化とその要因を明らかにするとともに、持続可能な多世代居住・鉄道沿線型コンパクトシティの実現に向けた対応策を提案することを目的としている。現在までに、東京都市圏に加え、京阪神都市圏(2府4県:大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県、和歌山県)における路線別の人口構造の変化の特徴および鉄道輸送人員の変化に与える要因について明らかにしている。対象地域の鉄道路線・沿線別の年齢階層別人口の時系列変化をグラフ化し、その特徴を視覚的に把握可能にしたことにより、各路線・沿線別の特徴を明らかにした。さらに、通勤・通学利用など鉄道輸送人員に大きく影響する生産年齢人口の変化や就業者数の変化に着目し、年齢別人口・生産年齢人口・就業者数の変化が鉄道輸送人員に与える要因について明らかにしたことは、平成25年度の大きな成果である。これらを通して、人口構造の変化に路線別の差異が生じる要素として、社会移動の違いが大きいことが明らかになっている。また、今年度に公表された2010年の国勢調査の市区町村別の社会移動データを活用し、近年における状況についても分析を実施している。これまでの研究成果を踏まえ,分析対象エリアを広げる。具体的には,関西圏のデータを加え,東京圏との比較を主に行う。居住地選択の要因を定量的・構造的に明らかにする目的で、統計モデルを用いた居住地選択モデルを構築し、地価・距離・住宅の種類・沿線ブランドなど居住地選択に寄与する要因について分析を行う予定である。さらには、沿線自治体や鉄道事業者が実施している子育て支援施策等の施策が居住地選択にどの程度寄与するか分析を行い、持続可能な鉄道経営を実施する上での対応策を提案する予定である。データの購入,整理に充てること計画しているため。膨大な量のデータであるため,研究協力者の力を借りて,できるだけ早く整理し,分析することを計画している研究成果の発表のタイミングにより、平成26年度にその論文投稿料、旅費等を繰り越すことになった。分析の進捗と発表する学会のスケジュールによるものであり、分析そのものには大きな遅れが生じている訳ではない。平成26年度に、学会発表および論文投稿を行う予定であり、繰り越した研究費は、これらおよび研究補助の謝金に充てる予定である。