hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
碑刻史料等の分析による金元代華北における地方文書行政と地域社会の相互関係の研究

(2)研究期間内に収集した史料、現地調査の成果を整理し、中国山東省・山西省・陜西省・甘粛省内該当地域の現存金元碑刻目録を完成させた。その上で、本課題と深く関わる碑刻の内容・形式などについて、分析・検討を行った。具体的には、文書を刻した碑刻と寺廟重修の経緯を記した碑刻との比較検討を進め、以下の成果が得られた。第一に文書内容そのものからは不明であった当該文書の紀年と由来を明らかにした。第二に、文書内容から、地域社会におけるモンゴル諸王・地方官僚・宗教勢力の相互関係を浮き彫りにした。第三に、こうした相互関係から寺廟重修という地域社会における一大イベントが実現されていく経緯を解明した。(3)これまでの検討内容をとりまとめ、中国で開催された国際会議・学術セミナーで報告を行った。まず第一年度の検討内容を発展させ、「蒙元時期硬訳公牘文体的程式化」と題して報告した。論文が『元史論叢』第11輯に掲載される予定である。第二年度・本年度の検討内容については、「両通寧海王令旨与蒙元時期的昆〓山全真道」・「答阿里台系諸王令旨考」と題する報告を行った。そのほか、論文「日本宛外交文書からみた大モンゴル国の文書形式の展開」においても、文書が刻された碑刻を検討した成果を十分に活用することができた。
“早期大腸癌リンパ節転移の有無”を正確に予測し得る人工知能ソフトウェアの開発

本研究の目的は、大腸T1癌のリンパ節転移の有無を正確に予測し得る人工知能ソフトウェアの開発である。現状では、外科手術されている大腸T1癌の約90%にリンパ節転移を認めていない。外科手術前にリンパ節転移の有無を予測し、転移のない外科手術例を極力減らし内視鏡治療のみで完結させることで、患者への低侵襲医療の実現、さらには医療費削減への貢献が見込まれる。H29年度は研究代表者施設において外科手術された大腸T1癌690例を用いて、転移予測AIモデルを作成した。うち590例をsupport vector machineを利用したAIによる機械学習に、100例をAIモデルの精度検証に用いた。機械学習には45の臨床病理学的因子(患者身長、体重、年齢、性別、腫瘍局在、腫瘍径、既往歴、生活歴、血液検査/尿検査データ等)とリンパ節転移の有無をデータセットとして使用した。そして、術前リンパ節転移予測において現行の大腸癌ガイドラインの比較検証を行った。AIモデルとガイドラインの転移に対する偽陽性率はそれぞれ31%と91%であった。いずれにおいても感度は100%であった。つまりガイドラインに比べAIモデルでは転移陽性の見落としなく、転移のない外科手術例を約1/3に減らせる可能性を示せた。この転移予測AIモデル(第一世代)の研究成果をヨーロッパの内視鏡学会誌であるEndoscopy(IF=6.6)に報告し、掲載された(Ichimasa K, Kudo SE, Mori Y et al,Endoscopy 2018)。H30年度は日本国内、アメリカ、ヨーロッパの学会で本研究成果の発表を行い、当該分野におけるエキスパートと議論を重ねた。第88回大腸癌研究会では優秀発表賞を受賞した。H30年度以降はAIモデルの予測精度を上げるべく多量の症例数の集積を行い、現在もこれらサンプルの機械学習による転移予測AIモデルのアップデートを継続的に行っている。本研究の目的は、大腸T1癌のリンパ節転移の有無を正確に予測し得る人工知能ソフトの開発である。この転移予測AIモデル(第一世代)の研究成果に関しては、ヨーロッパの内視鏡学会誌であるEndoscopyに報告し、掲載された(Ichimasa K, Kudo SE, Mori Y et al, Endoscopy 2018)。H30年度はAIモデルの予測精度を上げるべく機械学習サンプルの増加、モデルに使用する特徴量の選定を予定している。H29年度:大腸T1癌のリンパ節転移の有無を正確に予測し得る人工知能ソフトの開発(完了)本研究の目的は、大腸T1癌のリンパ節転移の有無を正確に予測し得る人工知能ソフトウェアの開発である。

H30年度以降はAIモデルの予測精度を上げるべく多量の症例数の集積を行い、現在もこれらサンプルの機械学習による転移予測AIモデルのアップデートを継続的に行っている。H30年度:1機械学習例の増加、2モデルの特徴量選択、を行うことで転移予測AIモデルの診断精度上昇を目指す人件費や論文のオープンアクセス費用等がH29年度→H30年度にずれ込むため次年度使用額が生じた
オープンソースCMSを用いた文化遺産の調査研究資料の公開アプリケーション開発研究

文化遺産は、時代の幅も種類も多岐にわたり、その制度も多様化しており、こうした状況は、同時に「文化遺産」としての全体像の把握を困難にしている。本研究では、既存の紙媒体の修理工事報告書の構成内容の分析を行い、その結果に基づいて、文化遺産の情報公開に特化したオンライン公開システムのための基礎的枠組の可能性を検討・調査研究することで、文化遺産の文脈・背景の多様性を保持しつつ、既存アーカイブと補完し合う緩やかな情報集合体の構築の可能性を提示した。本研究の主たる目的は、文化遺産の情報公開に特化したシステムを、誰でも入手可能なオープンソースソフトウェア用に設計・開発することで、文化遺産資料公開の新たなあり方の提案へと繋げ、現代の「技術書」の新たな意義と可能性を開拓することを目的としている。平成26年度の研究では主に次の3つを実施した。(1)対象資料となる修理工事報告書のデータ整理とその構成の抽出、(2)システム構築のための事前準備、(3)使用するオープンソースソフトウェアの選定作業、である。対象資料となるデータ整理とその構成の抽出を行い、それらから共通する構成の抽出を行うことで、規格提示へ向けたフレームワークのパターン候補を複数提示することができつつある。システム構築の事前準備では、次年度からシステム構築に着手するための各種サーバシステムの選定等を行い、多数の選択肢から、当該アプリケーション開発環境に適した候補を絞ることができた。使用オープンソースソフトウェアの選定では、多数あるオープンソースソフトウェアの中から、ソフトウェアの操作性、安定性、一般への普及性、拡張の可能性、他ソフトウェアとの互換性等の観点から選定を行い、複数候補までの絞り込みが完了し、次年度に最終的に使用するソフトウェアを決定する予定である。以上のように、本年度においては、次年度および最終年度へ向けた研究の素地をおおかた確立した状況であり、今後はそれらを基にして、順次本研究に於ける作業を進めていく計画である。本研究の主たる目的は、紙媒体の修理工事報告書の構成内容の調査分析を行い、文化遺産の情報公開に特化したウェブ公開システムを、誰でも入手可能なオープンソースソフトウェア用に設計・開発することで、文化遺産のウェブ公開版修理工事報告書としての規格を提示し、調査研究活動で生じる貴重な一次資料の一般公開を促し、文化遺産アーカイブの新たなあり方の提案へと繋げ、現代の「技術書」の新たな意義と可能性を開拓することを目的としている。平成27年度の研究では主に次の3つを実施した。(1)ユニットアプリ設計・構築へ向けた言語間の対応関係の構築、(2)試験運用に向けた問題点の抽出およびその解決策の検討、(3)公開に向けた各種準備、である。ユニットアプリ設計・構築へ向けた言語間の対応関係の構築検討を行い、それらから共通するモデリングパターンの抽出を行うことで、物質的媒体と電子媒体間の相互規格提示へ向けたフレームワークのパターン候補を複数提示することができつつある。また、試験運用に向けた問題点の抽出およびその解決策の検討と公開に向けた各種準備では、次年度からの試験運用を見込み、前年度からの各種サーバシステムの選定等、当該アプリケーション開発環境に適した候補の抽出とその問題点および課題の検討を行った。さらに、公開へ向けた各種準備では、想定される各種課題の抽出をもとにした多角的な視点からの意見を関連機関より順次収集に努めた。以上のように、本年度においては、前年度からの成果を受け継ぎ、最終年度へ向けた研究の素地をおおかた確立した状況であり、今後はそれらを基にして、順次、本研究の作業を進めていく計画である。ユニットアプリ設計・構築へ向けた言語間の対応関係の構築は計画通りに進展しており、それに伴う各種検討作業もおおかた順調に進展している。平成28年度の研究でも、前年度からの成果を基に、主に次の2つを実施した。(1)ユニットアプリ設計・構築へ向けた言語間の対応関係の構築、(2)試験運用に向けた問題点の抽出およびその解決策の検討である。ユニットアプリ設計・構築では、前年度までに抽出した言語間の対応関係を踏まえた共通するモデリングパターンについて、物質的媒体と電子媒体間の相互規格提示へ向けたフレームワークのパターン候補を他事例との比較検討を実施するための基礎的な準備を行い、より確実なパターン抽出へ向けた素地を確立できつつある。また、試験運用に向けた問題点の抽出およびその解決策の検討では、前年度から引き続き各種条件の検討を行い、実施可能性の高い選択肢を絞りつつある状況である。以上のように、本年度に於いては、前年度からの成果を受け継いで、研究の素地をおおかた確立しつつある状況であり、今後はそれらを基にして、順次本研究に於ける作業を進めていく予定である。前年度から引き続き継続しているユニットアプリ設計・構築へ向けた基礎は計画通りに進展しているが、それに伴う各種検討作業及び他事例との比較検討作業において更なる追求が必要となったため。

本研究の主たる目的は、紙媒体の修理工事報告書の構成内容の調査分析を行い、文化遺産の情報公開に特化したウェブ公開システムを、誰でも入手可能なオープンソースソフトウェア用に設計・開発するための基礎的な枠組を研究することで、文化遺産のウェブ公開版修理工事報告書としての基本的な規格を提示し、調査研究活動で生じる貴重な一次資料の一般公開を促すための一助となる文化遺産アーカイブの新たなあり方の提案へと繋げ、現代の「技術書」の新たな意義と可能性を開拓することを目的としている。平成29年度の研究でも、前年度からの成果を基に、主に次の3つを実施した。(1)ユニットアプリ設計・構築へ向けた言語間の対応関係の構築、(2)試験運用に向けた問題点の抽出およびその解決策の検討、そして(3)全体の総括である。ユニットアプリ設計・構築では、前年度までに抽出した言語間の対応関係を踏まえた共通するモデリングパターンについて、物質的媒体と電子媒体間の相互規格提示へ向けたフレームワークのパターン候補の検討を行い、複数の事例を比較検討しつつ、利用可能なパターンの抽出とその検討を行った。また、試験運用に向けた問題点の抽出およびその解決策の検討では、複数のケースを想定することで、実施可能性とともに、拡張性の高さを踏まえて運用のための基本的な案を検討した。さらに、全体の総括では、これまでの研究の集約としての総括とともに、収集した資料のデータベース化を行い、今後の研究推進に寄与できる素地を構築した。以上のように、本年度に於いては、前年度からの成果を受け継ぎつつ、研究成果をまとめ、今後の発展の可能性について多角的な視点から考察を行った。文化遺産は、時代の幅も種類も多岐にわたり、その制度も多様化しており、こうした状況は、同時に「文化遺産」としての全体像の把握を困難にしている。本研究では、既存の紙媒体の修理工事報告書の構成内容の分析を行い、その結果に基づいて、文化遺産の情報公開に特化したオンライン公開システムのための基礎的枠組の可能性を検討・調査研究することで、文化遺産の文脈・背景の多様性を保持しつつ、既存アーカイブと補完し合う緩やかな情報集合体の構築の可能性を提示した。対象資料となるデータ整理とその構成の抽出は計画通りに進展しており、それに伴う各種検討作業もおおかた順調に進展しているため。本研究は、誰でも入手可能なオープンソースソフトウェア用のプラグインとしてのアプリケーション開発研究であり、物質的媒体からの構成抽出と、それらのウェブ最適化と再構成である。構成抽出は順調に進展しているため、次年度では最適化と再構成を基礎として、試験運転への対応とその課題対策を進めていく計画である。次年度では、他事例との比較検討作業を中心に据えて、試験運転への対応とその課題対策を進めていく予定である。建築史・意匠本研究は、誰でも入手可能なオープンソースソフトウェア用のプラグインとしてのアプリケーション開発研究であり、物質的媒体からの構成抽出と、それらのウェブ最適化と再構成である。構成抽出は順調に進展しているため、次年度からは最適化と再構成を主眼として進めていく計画である。
癌抗原特異的T細胞を用いた新たな新たな癌ワクチンの開発とその臨床応用

1、免疫不全マウスを用いて、ヒト癌特異的Th1細胞の抗腫瘍効果をin vivoにて解析した。NK細胞感受性である細胞株をマウスに皮内接種し、腫瘍塊が形成された後に、PBMCと癌特異的Th1細胞をペプチドとともに腫瘍内投与することにより腫瘍塊が小さくなることが確認された。また、PBMC中のNK細胞を除去すると、この効果が見られなくなったことから、ペプチドで活性化したTh1細胞によってNK細胞の細胞傷害活性が増強されたことが示唆された。実際にin vitroでの検討において、Th1細胞から産生されるIL-2によりNK細胞の細胞傷害活性が増強されることが明らかとなった。さらにNK細胞に非感受性である細胞株を用いた場合にもマウス生体内にて癌特異的Th1細胞の抗腫瘍効果が認められた。この詳しいメカニズムは今後の課題である。以上のことからヒト癌特異的Th1細胞を活性化することにより生体内においても抗腫瘍効果が認められることが明らかとなり、Th1細胞の臨床試験への応用が期待される。2、Th1細胞を用いたTh1細胞療法の臨床試験を実用化するための基盤研究として、短期間で完了する癌特異的ヒトTh1細胞の誘導方法の開発を行なった。制御性T細胞は免疫応答を負に制御する働きがあることが知られており、この細胞群を取り除くことにより、癌特異的Th1細胞の誘導効率が高くなることが予想される。そこで、制御性T細胞に発現が認められるCD25分子に対する抗体を処理したプレートで末梢血リンパ球を培養した。その結果、することにより制御性T細胞を除去できることが確認された。このリンパ球を用いて、癌特異的Th1細胞の誘導を試みたところ、誘導効率の上昇が有意に見られた。癌患者においては癌細胞から産生される悪性因子により制御性T細胞がより多く存在していることが知られており、癌患者由来リンパ球から癌特異的Th1細胞を誘導する際にはこの誘導方法は非常に有益になるものと期待される。1、1名の癌患者に樹状細胞を用いた臨床試験を行ない、末梢血液サンプルを用いて治療前後の免疫細胞の活性化状態を解析した。治療前サンプルでは細胞性免疫および、液性免疫どちらにおいても癌特異的免疫応答は見られなかった。一方、治療後サンプルでは治療回数に依存して癌抗原蛋白質に対する抗体価の上昇が認められ、さらにTh細胞による癌抗原特異的反応が確認された。このことから、今回の樹状細胞を用いた癌免疫療法は癌患者生体内で癌抗原特異的Th細胞を活性化、増殖させることが可能であるということが示唆された。2、タイプ1免疫を作動させるTh1細胞を用いたTh1細胞療法の臨床試験を実用化するための基盤研究として、癌特異的ヒトTh1細胞の効率的な誘導方法の開発を行なった。Th1細胞を活性化するための抗原は多くの腫瘍に発現されているMAGE-A4分子由来のヘルパーペプチドを用いた。従来、Th1細胞を効率良く活性化するために樹状細胞が用いられてきた。しかし、この樹状細胞を樹立するには血液供与者から採血後、1週間の培養期間が必要であるため特異的Th1細胞の誘導期間が長くなるという短所があった。この問題点を克服するために末梢血単核球内に含まれる抗原提示細胞をタイプ1サイトカインであるIFN-γで処理することにより、樹状細胞を用いた場合と同様の効果的な癌特異的Th1細胞の誘導方法を確立した。この方法を用いることにより、癌患者から採血した当日から癌特異的Th1細胞の培養を開始することが可能となり、癌患者に対する治療をより早く実施することが可能となる。癌治療とは癌の増殖速度とも闘う必要かおるため、少しでも早く治療を開始することが重要となる。今回の検討で用いたペプチドのアミノ酸配列を含むヘルパーペプチドについてはGMP(good manufacturing practice)基準のペプチドが準備されたので、安全性を評価するために臨床試験の準備が始められている。

その結果、することにより制御性T細胞を除去できることが確認された。このリンパ球を用いて、癌特異的Th1細胞の誘導を試みたところ、誘導効率の上昇が有意に見られた。癌患者においては癌細胞から産生される悪性因子により制御性T細胞がより多く存在していることが知られており、癌患者由来リンパ球から癌特異的Th1細胞を誘導する際にはこの誘導方法は非常に有益になるものと期待される。
脳の必須高度不飽和脂肪酸量を調節する機構とそれに着目した創薬研究

DHA等の必須高度不飽和脂肪酸(essential poly unsaturatedfatty acid, EPUFA)はシナプスの形成や機能に重要であり、その減少は精神神経疾患の一因である。よって、脳内のEPUFA濃度を上昇させる(=脳内脂質環境を改善する)ことができれば、精神神経疾患を改善できると期待される。そこで申請者は、精神神経疾患の一因であり、血清リポタンパク質と同一の受容体に結合するリーリンに着目した。そしてリーリン欠損マウス胎児脳の脂質組成を網羅的に解析した結果、リーリンは神経細胞のEPUFA量を上昇させることを強く示唆する知見を得た。申請者は、リーリン欠損マウス、リーリン機能低下マウス、並びにリーリン機能増強マウスをLC-MS/MS、GC-MS、質量分析イメージング、並びに生化学的手法により解析し、リーリンが神経細胞のEPUFA量を上昇させるメカニズム、およびリーリン機能増強がEPUFA量の上昇と脳機能を改善するかを解明し、リーリンを標的とした創薬の応用研究へつなげる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
肝移植における免疫抑制療法、肝保存と術後移植肝保護の研究

1.免疫抑制療法の研究FK506投与ラットにおいては血管内皮細胞が著しい変化を受けることが免疫組織学的検討により明かとなり、同薬剤の毒性及び副作用への関与が示唆された。同種移植においてFK506は、単独投与或は短期投与でも十分な免疫抑制効果を有する場合があることが示された。2.肝保存の研究ラット肝保存において、UW液ではコリンズ液に比較して血管内皮障害及び末梢循環障害が軽度であり組織ヌクレオタイドも良好に保存されることが示され、UW液の優位性が基礎的な面でも明かとなった。ラット肝潅流モデルにおいてカロライナリンス液は類洞壁細胞保護効果を有することが示された。また、同液の投与によりブタ同種全肝移植において生存率の向上、術後肝機能及び組織学的所見の改善を認めた。3.肝保護の研究シクロスポリン或はFK506の術前投与により、移植後に肝血流、逸脱酵素及びフリーラジカル発生の面での改善が認められた。すなわち、両薬剤は虚血再潅流障害を軽減することが示された。肝保存中に肝グルタチオンは低下するが、グルタチオン前駆物質の投与によりこの低下は防止されることが示された。TxA2合成酵素阻害剤の摘出前ドナー投与により、移植肝の末梢循環障害が改善されることが示唆された。以上よりドナー、レシピエント双方の術前管理の重要性が明かとなった。1.肝移植・保存の研究:大動物実験にて肝の長時間保存(ブタ肝12時間以上)のみによる肝移植では長期生存が得られなかったが、血流再開直前の洗浄潅流により長期保存が可能となった。これは肝類洞等の内皮細胞の障害によることが組織所見で観察された。以上のin vivoの研究結果はin vitroでの類洞内皮分離細胞の免疫組織学的反応、及びエンドセリンの血中濃度と対応させ、さらなる検討を行っている。2.免疫抑制療法の研究:ヒト及び動物の肝細胞内ミクロゾ-ムを分離することにより、シクロスポリンが他の薬剤、例えば抗生物質(ABペニシリン、セファロスポリン)、ST剤、抗ウイルス剤(ガンサイクロビ-ル、アシクロビ-ル)により影響を受けることがわかった。これは主に薬剤による拮抗作用によるものであった。3.γGーCSFの免疫応答系に対する検討:小動物を用いた腎移植等の拒絶反応モデルにより、シクロスポリンによる免疫抑制効果とγGーCSF併用投与の影響をみたところ、γGーCSFに10μg/kg投与群と非投与群の間に、体重、腎機能、白血球数等に差がないことが認められた。このことは臨床での免疫抑制剤による骨髄抑制に拮抗する役割をもつγGーCSFが安全に投与し得ることを実験的に証明したものであると考えられる。1.免疫抑制療法の研究(1)FK506の免疫抑制効果小動物での同種心、肝、膵及び腎移植においてFK506は単独投与でも十分な免疫抑制効果を示すが、異種移植においてはFK506単独投与では免疫抑制は不十分で、DSG、コブラ毒、放射線あるいは補体制御因子などを併用する必要があることが判明した。(2)FK506の血管内皮細胞に対する作用FK506投与ラットにおいては血管内皮細胞が著しい障害を受けることが免疫組織学的方法により明らかにされ、本薬剤の毒性及び副作用の発生に血管内皮細胞障害が深く関与していることが示された。2.肝摘出、肝保存の研究(1)肝摘出時のドナー術前管理法ブタ同種全肝移植において、TxA2合成酵素阻害剤を摘出前に投与し移植肝の末梢循環不全を改善することにより、再潅流障害を軽減しうることが示唆され、ドナー術前管理の重要性が明かとなった。

(2)肝保存におけるカロライナリンス液の効果ブタ同種全肝移植に際し、生存率、術後肝機能、組織学的変化を検討した結果、肝保存後血流再開直前にカロライナリンス液を使用することにより何れの項目でも良好な結果が得られ、本液の投与により移植肝の虚血再潅流障害を軽減しうることが示された。
看護系大学の新人教員に対する実習指導支援プログラムの構築

本研究は、看護系大学に勤務する新人教員が実習指導において直面する困難とそれに対する対処方法を把握し、新人教員に対する実習指導支援プログラムを検討することを目的とした。まず新人教員であった自己の指導記録を分析して困難の内容・対処方法を明らかにした後、看護系大学の若手教員10名に対するフォーカス・グループ・インタビューを実施した。その結果、新人教員は実習指導方法がわからずに混乱しており、上司や同僚など身近な支援の獲得状況にもばらつきがあった。これらの結果を基に、新人教員の教育者としての知識・技術向上につながる組織的取組みの内容について検討した。本研究の目的は、看護系大学の新人教員が実習指導において直面する困難と、それらへの対処の方法を把握して課題を明らかにし、新人教員の実習指導力向上に必要な支援策を検討することである。当初の研究計画では、新人教員の体験が想起可能な看護系大学の若手教員へのグループインタビューと質問紙調査により研究目的を達成することとしていたが、筆者自身の指導記録の分析から実習指導方法や直面した困難とその対処を明らかにし、これを基盤にグループインタビューを実施して新人教員の実習指導力向上に向けた支援策の検討を行うことと計画を変更した。平成25年度は、教育経験の浅い教員が実践する実習指導方法を明らかにすると共に実習指導力向上のために必要な取組みを検討し、学位論文(修士)をまとめた。本研究は、教員経験2年目の筆者自身が老年看護学実習において認知症高齢者を受持つ学生に対して実践した指導内容および実習施設との調整内容の記録、また筆者の認識の内容の記録をデータとしており、教員が【発問】【促し】【承認】など14の指導方法を活用し、学生の実習目標達成を目指した指導を実践していたことが明らかになった。また、5カ月間の実習指導の初期に「実習施設と連携して学生の学習環境を適切に調整できない」ことや「教授・准教授の助言を指導に活用できない」ことに自信のなさ・焦りを強く認識して実習指導上の困難に直面しており「自己の実習指導記録を基に教授・准教授と共に教育を振り返る」機会や「指導上、判断に迷った事柄を教授・准教授に報告・相談し助言を得る」機会を活用して実習指導を実践していたことが明らかになった。これらの結果の一部を日本看護学教育学会第23回学術集会(2013年8月)において発表した。平成26年度の関連学会や学会誌において全体の結果を公表予定である。なお、本研究における新人教員を「教員経験2年目までの教員」と定義する。本研究の目的は、看護系大学に勤務する新人教員が実習指導において直面する困難と、それらに対する対処の方法を把握して課題を検討し、これを基盤に新人教員に対する実習指導支援プログラムを検討することである。本研究の初年度である平成24年度は、予備調査として看護系大学に勤務する新人教員の実習指導における体験の調査と、その結果を基盤とした質問紙の作成を目的とした。関連する先行研究についての文献検討の結果として、新人教員の中心的課題は実習指導能力の向上であることは共通して述べられており、これに対する取り組みとして授業リフレクションを活用すること、および実習場面の教材化について理解を深められる機会を得ることなどの有効性が示唆された。研究に対する準備として、前年度に新人教員であった筆者自身の実習指導記録を用い、新人教員の実習指導の実際と今後の課題について分析・考察した内容を関連学会にて発表した。これらの研究において筆者は、教授・准教授からの指導を受ける中で学生の思考プロセスを重視した意図的な指導の必要性に気付き、思考錯誤を繰り返しつつその方法を変化させていたことが明らかになった。この結果から、本研究の目的とする実習指導支援プログラム作成のために、教育経験の浅い教員の活用する指導方法と、指導力向上に必要な取り組みに関して更なる研究の必要性が生じた。平成24年度は看護系大学に勤務する新人教員に対する予備調査を実施予定であったが、その準備段階として取り組む必要のある研究課題が明らかになったことにより、当初の計画通りの調査の実現は困難であった。次年度の見通しとして、予備調査をすすめて新人教員に対する質問紙調査を作成して実施すること、その結果を基盤として、支援プログラムを立案していくことに取り組んでいく。本研究の目的は、看護系大学の新人教員が実習指導において直面する困難と、それらへの対処の方法を把握し、新人教員の実習指導力向上に必要な支援プログラムを検討することである。平成26年度は、平成25年度までに得られた研究成果を活用し、新人教員の体験が想起可能な看護系大学の若手教員10名(うち1名は現在は病院勤務)を対象にフォーカス・グループインタビューを実施した。インタビュー内容として1新人教員としての臨地実習指導で体験した困難の内容、2困難への対処方法・活用できた支援の内容、3もっと必要であったと感じる支援や今後必要と考える支援策を設定した。

得られたデータを、意味内容を損なわないようにコード化し、類似性に基づき分類した結果、新人教員が体験する困難の内容の分類として「初めて取組む実習指導のイメージが描けない」「実習指導の進め方がわからない」「学習環境を適切に調整できない」など9つの大分類が得られた。困難への対処方法・活用した支援内容の分類として「実習指導の全般に対する上司からの指導・協力」「身近な同僚・仲間からの助言」「教育に関する知識・技術の学習の場」など5つの大分類が得られた。もっと必要であると考える支援内容の分類として「新人教員の実習指導上の困難性を理解した上での上司の積極的な支援」「実習指導の全体像と具体的活動の双方を把握していくための情報提供と支援」「新人教員の視野の拡大および学生への実習教育充実に向けた教員同士の共有・連携」「新人教員の教育者としての知識・技術の向上を支援する組織的取組み」の4つの大分類が得られた。以上より、新人教員の実習指導力向上のためには、実習指導を含む大学教員の教育活動の全体像を把握できるための適切な情報提供や、教育者としてのスキルアップのための教員間連携を含んだ支援策の必要性が示唆された。老年看護学変更した研究計画に沿い、平成25年度は筆者自身の実習指導記録をデータとした研究を実施し、新人教員の実践した実習指導方法および直面した困難、活用した支援を明らかにした。この結果を基盤に、看護系大学の若手教員に対して新人教員の時の困難や活用した支援についてのグループインタビューを実施する計画であったが、先行して実施した研究の分析に時間を必要としたこと、また研究参加者となる宮城県内の若手教員の選定が円滑に図れなかったことにより、平成25年度中にインタビューを実施することができなかった。研究は計画の2/1程度の達成状況であり、遅れている。平成26年度は、グループインタビューによるデータ収集とその分析を実施し、研究目的を達成できるよう実施計画を綿密に立案して実施していく。平成24年度は、看護系大学の新人教員が体験する実習指導上の困難とその対処について、文献検討及びインタビューによる予備調査のうえで質問紙を作成することまでを完了する計画であったが、文献検討を中心とした実施に留まり、当初の計画より遅れている。本研究に対する準備として実施した実習指導に関する研究結果より、教育経験の浅い教員の活用する実習指導の方法と、指導力向上に必要な取り組みに関して明らかにすることが、本研究目的達成のための基盤として重要であることが明らかになり、更なる研究の必要性が生じた。これに対する取り組みを優先的に進めているため、当初の研究計画に沿いつつ本研究を進めることが困難であった。さらに、本学を含め、予備調査を予定していた東北圏内の看護系大学は少なからず東日本大震災の影響を受けている。このことも関連し、各校の協力を得て調査対象となる教員の選定を行うことが円滑に進まなかったと考える。調査対象の教員や研究者本人の時間的制約と実現可能性を検討しつつ、研究計画の見直しを加える。グループインタビューの確実な実施のため、研究参加者の選定方法について以下のような計画へ修正する。1参加者募集の範囲を、宮城県内の3校の看護系大学から東北圏内の14校の看護系大学に拡大する。
抗がん剤投与に起因する皮膚傷害についての確かなエビデンスに基づく看護ケアの確立

本研究の目的は、がん化学療法を行っている患者にしばしば認められる抗がん剤による皮膚傷害の予防と看護ケアを確立することである。実験動物を用いた基礎研究により、抗がん剤が漏れたときの皮膚傷害の特徴は、一般の薬剤と同様に異物に対する急性の炎症反応に始まり、その後断続的な細胞傷害が進行することを明らかにした。急性の炎症反応に対しては心地よい冷罨法(皮膚表面温度20°C程度)が有効であるが、その後の抗がん剤特有の細胞毒性に起因する組織傷害の明らかな抑制効果は認められなかった。しかし、抗がん剤が漏れたときの初期の冷罨法は看護ケアとして有用であると考えられ一時期考えられていた温罨法の有効性は完全に否定された。今年度も実験動物を用いた研究と培養細胞を用いた研究を実施した。実験動物を用いた研究では、ビンカアルカロイド系の抗がん剤が漏れたときの罨法の有用性について検討した。我々はすでにオンコビン(ビンクリスチン硫酸塩)を用いて温罨法は不適切なケアとした結論を得ており臨床の看護師も理解しているが、臨床の場では院内マニュアルに温罨法を推奨している施設もあることから、オンコビン以外のロゼウス(ビノレルビン酒石酸塩)について検討した。その結果、温罨法は不適切なケアであることを再現できた。抗がん剤の血管外漏出においても初期の対応として冷罨法が推奨できることをより強く示すことが出来た。次に培養細胞を用いた研究では、起壊死性抗がん剤の皮膚細胞傷害メカニズムと温度変化による影響について検討した。この研究では、ヒト皮膚線維芽細胞であるSF-TY細胞を用いて、微小管機能阻害薬による皮膚傷害メカニズムと温度の影響について検討した。方法は、1ビノレルビン、パクリタキセル及びドセタキセルの臨床用薬液とその10、100倍希釈溶液を12、24、48、72時間経時的に曝露し細胞生存率を測定した。2各抗がん剤の臨床用薬液とその2、10、20倍希釈溶液をそれぞれ23°C、37°C及び41°Cで20時間曝露し細胞生存率を測定した。3各抗がん剤の臨床用薬液の10倍希釈溶液を24時間曝露した細胞を回収後、超音波破砕し細胞内マロンジアルデヒド(MDA)濃度、メタロチオネイン(MT)濃度、グルタチオン(GSH)濃度、及びカタラーゼ活性を測定した。その結果、各抗がん剤において、急性と遅発性の2相性の細胞毒性が認められ、37°Cでの曝露に比べて23°Cでの曝露における細胞生存率は高い傾向を示した。一方、41°Cでは、検体の低濃度曝露時に細胞生存率が高値を示した。いずれの抗がん剤の曝露においても、MDA濃度の増加と、それに伴ったMT濃度、GSH濃度及びカタラーゼ活性の増加が認められた。実験動物を用いた研究では、『抗がん剤漏出による皮膚傷害に対するステロイド局所注射の作用に関する基礎的研究』を行った。この研究は、抗がん剤が漏れときの一般的な処置として、ステロイドの局所注射が日常的に行われているが、確かなエビデンスが不足していることから基礎研究を行った。その結果、起壊死性抗がん剤であるナベルビンを使用し、実験的な漏れの病変についてステロイドの局所投与群と対象病変(ステロイドなし)の群について比較検討した。その結果、ある程度の治療効果は期待できることを示唆する知見が得られたが、引き続き検討する必要があると考えられた。また、抗がん剤は血管内皮細胞への直接傷害を有することを示す知見がすでに得られていることから、その予防方法について検討するための評価系を確立するための基礎研究を行った。培養細胞を用いた研究では、1ビノレルビン、パクリタキセル及びドセタキセルの臨床用薬液とその10、100倍希釈溶液を経時的に48時間まで曝露し細胞生存率を測定した。2ビノレルビン、パクリタキセル及びドセタキセルの臨床用薬液とその2、5、10倍希釈溶液を0、8、24、48時間曝露しアポトーシス誘発の程度を検出した。その結果、1臨床用薬液の抗がん剤曝露では、曝露初期から細胞生存率が著しく低下した。一方10及び100倍希釈溶液曝露での細胞生存率は同程度であったが、タキサン系抗がん剤に比べてビノレルビンの細胞傷害性が強かった。2いずれの抗がん剤においても曝露48時間後にアポトーシスが増加した。以上の結果より、抗がん剤の遅延型細胞傷害性にはアポトーシス誘導の影響が考えられた。また、抗がん剤の細胞傷害性に添加剤も寄与していることが確認された。微小管阻害薬の血管外漏出に対して、温罨法より冷罨法の方が細胞傷害性を抑制する可能性が考えられた。実験動物を用いての研究では、抗がん剤としてドセタキセル,パクリタキセル,イダルビシンの3種類を選択し、ステロイド剤は,ソル・コーテフ,キシロカインポリアンプ1%,生理食塩液の混合液を使用した.各抗がん剤に対しラット3匹を実験に供し,背部の左右2ヶ所に抗がん剤を0.5ml注入し漏出病変を作製した.ステロイド剤注入は、右側の漏出部に周囲から中心に向け,薬液を1ヶ所につき0.1ml,5ヵ所に計0.5ml注入した.その後、皮膚表層部の傷害の程度や変化の有無について経日的に観察を行った.

さらに,漏出後8日目に深麻酔下で皮膚組織を摘出し,皮膚組織内部の観察を行なった.その結果、ドセタキセル漏出部では,左右側全てで発赤が生じ,その後,右側(ステロイド注入)2例が潰瘍化した.パクリタキセルでは,右側(ステロイド注入)2例,左側(ステロイドなし)1例で発赤を認め,いずれも潰瘍化した.イダルビシンは,全ての漏出部で潰瘍に至り,さらに右側(ステロイド注入)1例では漏出部周囲に広範囲の皮下出血を認めた.以上から,抗がん剤漏出による皮膚傷害に対し,ステロイド剤の有効性を示す明らかな所見は得られなかった.培養細胞を用いた研究では、ヒト皮膚線維芽細胞を用いステロイド剤としてヒドロコルチゾンコハク酸エステルナトリウム(HDC)を使用して実験を行なった。抗がん剤としてビノレルビンを選択し臨床用量の10倍希釈液とHDCの臨床使用薬液の10倍、20倍、100倍希釈液を同時に添加し24時間後に細胞の生存率を測定した。その結果、ビノレルビンとHDCの臨床使用薬液10倍、20倍希釈溶液の併用群においてビノレルビンのみ暴露した群と比較して有意に細胞生存率が低下した。以上のように実験動物と培養細胞を用いた実験から抗がん剤漏出時にステロイド剤の使用を否定する知見が得られた。培養細胞を用いた研究として、1タキサン系抗がん剤における主薬と添加剤による細胞傷害メカニズム、2ビノレルビンによる細胞傷害に対するHSPsの細胞保護作用、3微小管機能阻害薬の細胞傷害におけるIL-6の放出と副腎皮質ホルモン剤による効果について実施した。1の研究により、タキサン系抗がん剤であるパクリタキセル(PTX)及びドセタキセル(DOC)の血管外漏出において,急性期の細胞傷害にはこれらに含まれる添加剤の関与が大きいことが示唆された。しかしながら,これらの添加剤に含まれるエタノール濃度では,細胞傷害性を示さないことが明らかとなった。一方で、主薬を含む場合のみ希釈用液でも細胞毒性が持続することから,遅発性の細胞傷害における添加剤の関与は低いことが示された。2の研究概要は次の通りである。熱誘導性のheat shock protein(HSP)がVNRによる細胞傷害の保護に関与しているかを検討した。その結果、ビノレルビン(VNR)の血管外漏出による皮膚傷害に対する温罨法による処置においては、HSP70の細胞保護作用が関与することが示唆された。また、HSP90アルファーについては、VNRの血管外漏出による皮膚傷害に対する冷罨法処置においても効果的に誘導され、細胞保護に深く関与することが示唆された。3の研究により、HDCの高濃度ではビノレルビン(VNR)によるIL-6の放出は抑制するものの、HDC自身の細胞傷害性が認められることが明らかとなった。一方で、HDC102105倍希釈という低い濃度で、HDCは細胞傷害性を示さずにIL-6の放出を抑制した。従って、臨床で用いられている副腎皮質ホルモン注射剤は極度に高濃度である可能性が示唆され、現行よりも低濃度へと見直す必要性が考えられた。本研究の目的は、がん化学療法を行っている患者にしばしば認められる抗がん剤による皮膚傷害の予防と看護ケアを確立することである。実験動物を用いた基礎研究により、抗がん剤が漏れたときの皮膚傷害の特徴は、一般の薬剤と同様に異物に対する急性の炎症反応に始まり、その後断続的な細胞傷害が進行することを明らかにした。急性の炎症反応に対しては心地よい冷罨法(皮膚表面温度20°C程度)が有効であるが、その後の抗がん剤特有の細胞毒性に起因する組織傷害の明らかな抑制効果は認められなかった。
発育期の運動トレーニングによる成長ホルモン分泌増強効果とそれに及ぼす視床下部適応

今回は、私たちが発見した長期トレーニングによる成長促進にともなうGH分泌増強効果が、果たして脳の視床下部神経細胞レベルで生じるのかどうかを決定することを目的とした。具体的には運動による適応が視床下部調節ホルモンのうちGRHニューロン活動増加によるのか、あるいはSRIFニューロン活動の低下、もしくは増加によるのかを検討した。後者(SRIF)は一見矛盾するようにみえるが、SRIFはGH分泌抑制だけでなく、GH分泌応答性を一定に維持したり、増強効果をもつからである(Soya,1991)。具体的にはこれら神経内分泌ニューロンの下垂体への出力部位に相当する視床下部最終共通経路、正中隆起部を摘出し、その中のGRHやSRIF含有量を測定することなどにより決定した。生後3週齢のwistar系雄ラットについて、動物用トレッドミル(現有、夏目社製)を用い、30m/minの速度で30分間/日、5日/週で3ヶ月間の走行トレーニングを負荷した。この対照群としては、何も運動負荷を与えないものとした。なお、トレーニングによる体重減の影響を最小限にするために、トレーニング群の摂食量を対象群の体重増加に見合うよう一部制限した。ratGHは米国NIDDKより供与されたキットを用い、IGF-Iは成長科学協会(財)により供給されたキットを用い、酸処理後定量した。視床下部正中隆起部(ME)中のGRHならびにSRIF含量は、まず屠殺したラットの脳底から電子顕微鏡用ピンセットによりME部を単離し、煮沸固定した後、凍結乾燥により蛋白を抽出する。そして、蒸留水を加えることにより得られた抽出液から、GRH、SRIF含量ををそれぞれのRIAにより定量した。30m/min群での運動トレーニングにおいてのみ、足底筋および腓腹筋などの有意な肥大が認められた。血中GH分泌も同様に有意な増加が認められた。視床下部正中隆起部(ME)におけるSRIF濃度は、対照群<10m/min群<30m/minの順で増加する傾向が認められた。ME-GRH濃度はまだ測定していないが、これまでの知見からみて変化する可能性は低い。以上の結果は、運動による筋の成長促進にともなうGH分泌増強効果に視床下部SRIFニューロンの適応の可能性が示唆された。今後は、視床下部SRIFの合成能をin situ hybridization法によりSRIF-mRNA発現量として定量することにより検討する必要がある。
原子炉設計拡張状態の予測不確かさ定量化：誤差相関を用いた新たな評価手法の開発

本研究の目的は、原子炉の設計基準事故を超える設計拡張状態(Design Extension Condition, DEC)におけるシミュレーションの不確かさを誤差相関およびランダムサンプリング法を用いて定量化する新たな評価手法を開発することである。本研究の成果により、DECシミュレーションにおける不確かさを定量評価するための基盤を確立することが可能になり、原子力安全の確保に不可欠な数値シミュレーションの信頼性を抜本的に向上させることが可能となる。H28年度は、クリギング法を核特性シミュレーションの誤差予測に適用するための理論的検討を実施した。現行の軽水炉解析に用いられている集合体(燃料棒)解析において、計算誤差(連続エネルギーモンテカルロコードと、多群の決定論的手法との差異と定義)と断面積、中性子束、スペクトルインデックスなどの核特性パラメータとの相関を網羅的に評価し、クリギング法により計算誤差を予測可能であることを確認した。H29年度は、計算誤差の推定に用いる入力パラメータの次元数を削減するため、主成分分析の適用性を確認した。また、実機に近い条件を計算条件に含める形で拡張した上で、クリギング法で主成分得点から計算誤差を予測できることを確認した。H30年度は、軽水炉のDECで現れる高ボイド条件における核特性シミュレーションの不確かさについて検討を実施した。UO2燃料及びMOX燃料を対象として、H29年度までに開発した手法で計算誤差の予測を行った。高ボイド条件において6%Δk/k程度存在する増倍率の計算誤差を、本手法で1.5%Δk/k程度の差異で予測できることを確認した。本手法は、その汎用性から、革新炉のシミュレーション誤差及び連続エネルギーモンテカルロコードと測定値との誤差を予測する手法としても適用可能と考えられる。以上のことから、本研究の所期の目的を達成した。H28年度は、1理論構築及び2核特性シミュレーション計算誤差の相関検討を行った。1理論構築については、計画時に想定していたベイズ推定による方法ではなく、クリギング法に基づき、計算誤差の推定を行う手法について検討を行った。クリギング法は、主として地球科学などの分野で用いられているガウスプロセスモデルの一手法であり、測定したパラメータが不確かさを含む(Gaussian Processに従う)と仮定することで、推定したパラメータの不確かさも評価できる特徴を持つ。本年度は、クリギング法を核特性シミュレーションに適用するための理論的検討を実施した。2核特性シミュレーション計算誤差の相関検討については、現行の軽水炉解析に用いられている集合体(燃料棒)解析において、計算誤差(best estimate手法と考えられる連続エネルギーモンテカルロコードと、多群の決定論的手法との差異と定義)と断面積、中性子束、スペクトルインデックスなどの核特性パラメータとの相関を網羅的に評価した。その結果、計算誤差との相関が高いパラメータを用いてクリギング法により計算誤差を推定するモデルを作成し、モンテカルロ法の統計誤差と同等の精度で計算誤差を評価できることを確認した。以上のことから、H28年度の計画については、全て達成した。H28年度の計画では、計算誤差と相関のあるパラメータの探索を行う予定としていたが、実際には、探索のみならず、相関の高いパラメータを用いて、計算誤差を推定するための代理モデルをクリギング法により作成した。これは、H29年度に実施を計画している部分であることから、計画以上に進展していると判断している。H29年度は、1理論構築及び2シミュレーション計算誤差の相関検討を行った。1理論構築については、H28年度に実施した結果に基づき、クリギング法を用いて計算誤差とパラメータの相関を見いだす方法について引き続き検討を行った。H28年度の検討では、計算の結果得られたパラメータのうちから、相関の高いパラメータを見いだす作業が必要であったが、出力されるパラメータ数が多くなると実用性に乏しくなる問題点があった。H29年度においては、計算の結果得られたパラメータを主成分分析し、その結果をクリギング法への入力として用いることで、複雑な条件に対しても適用性が高まることを確認した。計算結果の補正方法については、計算結果を補正する方法が適切であると判断した。2シミュレーション計算誤差の相関検討については、対象とする計算条件を実機に近い条件を含める形で拡張し、核特性パラメータと計算誤差の相関を評価した。ここで、計算誤差は、best estimate手法の連続エネルギーモンテカルロ法と実機設計で用いられる決定論的手法の差異と定義した。理論構築で開発した手法を適用することにより、主成分と計算誤差の相関から計算誤差を推定するモデルを作成し、その妥当性を確認した。以上のことから、H29年度の計画については、全て達成した。H29年度に計画していた研究を実施し、想定されていた成果を得ることが出来た。

本研究の目的は、原子炉の設計基準事故を超える設計拡張状態(Design Extension Condition, DEC)におけるシミュレーションの不確かさを誤差相関およびランダムサンプリング法を用いて定量化する新たな評価手法を開発することである。本研究の成果により、DECシミュレーションにおける不確かさを定量評価するための基盤を確立することが可能になり、原子力安全の確保に不可欠な数値シミュレーションの信頼性を抜本的に向上させることが可能となる。H28年度は、クリギング法を核特性シミュレーションの誤差予測に適用するための理論的検討を実施した。現行の軽水炉解析に用いられている集合体(燃料棒)解析において、計算誤差(連続エネルギーモンテカルロコードと、多群の決定論的手法との差異と定義)と断面積、中性子束、スペクトルインデックスなどの核特性パラメータとの相関を網羅的に評価し、クリギング法により計算誤差を予測可能であることを確認した。H29年度は、計算誤差の推定に用いる入力パラメータの次元数を削減するため、主成分分析の適用性を確認した。また、実機に近い条件を計算条件に含める形で拡張した上で、クリギング法で主成分得点から計算誤差を予測できることを確認した。H30年度は、軽水炉のDECで現れる高ボイド条件における核特性シミュレーションの不確かさについて検討を実施した。UO2燃料及びMOX燃料を対象として、H29年度までに開発した手法で計算誤差の予測を行った。高ボイド条件において6%Δk/k程度存在する増倍率の計算誤差を、本手法で1.5%Δk/k程度の差異で予測できることを確認した。本手法は、その汎用性から、革新炉のシミュレーション誤差及び連続エネルギーモンテカルロコードと測定値との誤差を予測する手法としても適用可能と考えられる。以上のことから、本研究の所期の目的を達成した。1理論構築については、H28年度において、H29年度の計画を前倒しにして実施しており、(1)計算誤差の予測に用いるモデルの構築、(2)計算値の補正方法の方向性について、基本的な目処が付いたものと考えている。本研究で採用しているクリギング法は、地球科学分野で適用されてきたものであり、独立変数として用いるパラメータが等方である(同等の特性を持つ)ことが基本となっている。しかしながら、本研究で用いる核特性パラメータは、値のオーダーも、目的変数(今回の研究では計算誤差)に対する感度もパラメータ毎に大きく異なる。従って、クリギング法において、独立変数をどのように扱うかが大きな問題となる。H28年度の成果として、独立変数の値のオーダーを合わせるスケーリングを行うことでクリギング法の推定精度が向上することを確認したが、より複雑な条件での推定精度の確認を行う必要があり、H29年度に引き続き検討を実施する。
水代謝恒常性維持の分子機構:視床下部と腎の統合的検討

生体における水の恒常性を維持する機構は視床下部における口渇感の形成とバゾプレシン(AVP)の合成と下垂体後葉からの分泌、そして血中のAVPに呼応した腎集合尿細管における尿濃縮機構によって調節されている。この研究は水代謝調節における視床下部と腎の役割を、統合的に分子レベルで検討することを目的としておこなわれた。視床下部については、ラットにおいて免疫染色で定量化したc-Fosの発現を指標として視索上核と室傍核のAVP細胞の活動を評価し、これに及ぼす血漿浸透圧と循環血液量の影響を検討した。その結果脱血による循環血液量の低下は、AVP細胞の基礎活動に影響しない脱血の24時間後においても、高張食塩水投与による浸透圧刺激に反応するAVP細胞の活動亢進を増幅し修飾していることが明らかとなった。一方、腎における水利尿調節は、基本的には体液浸透圧と体液量との変動によるAVP分泌動態に依存しており、その反応は腎の集合尿細管におけるAVP作用で規定されている。AVPによる腎集合管細胞の水透過性亢進は、AVP反応性水チャネル、アクアポリン-2(AQP-2)に依存していることがラットを用いた実験で明かになった。AVP欠損の遺伝性中枢性尿崩症ラットでは脱水刺激を加えても腎のAQP-2は増加しない。正常ラットでは水制限による尿濃縮に呼応して、血中AVP濃度の上昇と腎のAQP-2mRNAおよびAQP-2蛋白の増加が認められる。糖質コルチコイド欠乏状態ではAVP分泌に対する影響よりはむしろ腎AVP作用を増幅反映するAQP-2合成促進があり、またSIADH状態では逆に腎AQP-2合成の相対的抑制があって、それぞれAVP受容体よりは下流のAQP-2合成機構を介してAVP抗利尿作用調節系として作動していることが明らかとなった。平成11年度の研究は水代謝を調節するバゾプレシン(AVP)について、視床下部における合成・分泌と腎における作用との両面からラットを用いて検討した。視床下部の視索上核と室傍核のFosの免疫染色を行ない、バゾプレシン分泌刺激である脱血と高張食塩水負荷に対するこれら神経細胞の興奮をFos活性として定量し血漿AVP濃度と対比した。脱血と高張食塩水投与何れも血漿AVP濃度を上昇させ、同時にこれら神経核のFos活性も上昇させた。高張食塩水投与の12時間前に脱血を加え循環血液量を減少させておくと、血漿AVP濃度とFos活性は基礎値としては定常状態と変わらないものの高張食塩水投与に対しては前脱血なしの動物に比して著しい上昇促進がみられ、循環血液量が視索上核や室傍核の浸透圧刺激に対する興奮性を規定する因子であることが明かとなった。AVPは腎乳頭部集合尿細管でAVP反応性水チヤネル(アクアポリン2、AQP2)の産生促進を介して抗利尿作用を発揮する。副腎摘除を行なったグルココルチコイド欠乏ラットでは水負荷後の利尿が障害され、低ナトリウム血症が出現する。これはAVPのV_2受容体拮抗薬の投与で改善することからAVP依存性であることがわかる。血中AVP濃度はグルココルチコイド欠乏ラットにおいても、正常ラットと差を認めないものの、水利尿不全を伴う腎組織AQP2はグルココルチコイド欠乏ラットで著しく増強しており、AQP2はV_2受容体拮抗薬の投与やグルココルチコイド補充で水利尿改善と共に減少した。グルココルチコイド欠乏による水利尿不全はバゾプレシン受容体以降におけるAQP2産生亢進が関与することが示唆された。糖質コルチコイド欠乏状態ではAVP分泌に対する影響よりはむしろ腎AVP作用を増幅反映するAQP-

2合成促進があり、またSIADH状態では逆に腎AQP-2合成の相対的抑制があって、それぞれAVP受容体よりは下流のAQP-2合成機構を介してAVP抗利尿作用調節系として作動していることが明らかとなった。平成12年度は平成11年度に引き続き、水代謝を調節するバゾプレシン(AVP)について、視床下部における合成・分泌と腎における作用の両面からラットで検討した。ラットにおいてパラアルデヒド固定後に視床下部の視索上核(SON)、室傍核(PVN)および血管終板器官(OVLT)で神経細胞活動の生理学的指標であるFos活性を検討した。高張食塩水:静注による浸透圧刺激はPVNとSONのFos活性発現を増強したが、これに先立つ10分前または24時間前に出血により循環血液量を減少させておくと、Fos活性発現は何れの場合にも更に増幅されることが明らかとなった。一方、OVLTでは浸透圧刺激が同様にFos活性を増強したが、SONやPVNとは異なり先行する循環血液量減少は浸透圧刺激によるFos発現を増幅しなかった。循環血液量の変動は浸透圧刺激によるAVPの放出に影響するもののその影響はAVP産生細胞自体の活動変容に由来し、浸透圧感受性機能を果たしているOVLTにはないことが示唆された。血中に放出されたAVPは腎乳頭部集合尿細管でAVP感受性水チャネル(アクアポリン2、AQP2)の産生促進を介して抗利尿作用を発揮する。ラットにおいて抗利尿作動剤のAVP類似体、デスモプレシン(DDAVP)と水を連続負荷した水過剰状態では尿濃縮力低下を来すAVP作用低下が出現する。このAVP作用低下、即ちAVPエスケープの機序の詳細を検討すると、水過剰状態でもScatchard解析で検討したAVPのV_2受容体結合には変化がなく、またV_2受容体mRNAの発現にも変化は見られなかった。一方、AQP2については水過剰状態でNothern blotで解析したmRNAおよびWestern blotで解析した蛋白の何れもが減少した。生体の水分状態による尿濃縮力変動をもたらす腎のAVP感受性修飾は、AQP2の合成変容に由来していることが示唆された。
Rett症候群に対する遺伝子治療の開発

Rett症候群(以下RTT)は、年齢依存性に精神遅滞、自閉傾向を示す発達障害であるが、その治療法はいまだ確立されていない。RTTでMeCP2の遺伝子の変異が報告され、疾患モデルのMeCP2遺伝子欠損マウスが作成された。そこで、RTTに対し、正常遺伝子を戻す遺伝子治療は最も理想的な治療法と考えられる。我々は、in vivoでの遺伝子導入法や、新しいウイルスベクターの開発の技術と研究体制は確立していた。RTTでは、症状から、黒質-線条体-ドーパミン系の異常が示唆されている。今回RTTのモデルマウスに、MeCP2遺伝子を責任病巣と思われる線条体に注入し、臨床症状を評価し検討した。Rett症侯群(以下RTT)は、年齢依存性に精神遅滞、自閉傾向を示す発達障害であるが、その治療法はいまだ確立されていない。RTTでMeCP2遺伝子の変異が報告され、疾患モデルのMeCP2遺伝子欠損マウスが作成された。RTTに対し正常遺伝子を戻す遺伝子治療は最も理想的な治療法と考えられる。我々はin vivoでの遺伝子導入法や、新しいベクターの開発の技術と研究体制は確立していた。RTTでは、黒質-線状体-ドーパミン系の異常が示唆されている。今回RTTのモデルマウスに、MeCP2遺伝子を責任部位と思われる線条体に注入し、臨床症状を評価し検討した。