hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
菌根による根粒機能の増加

ダイズ(Glycine max L.Merr.Cv.A62-1)に根粒菌と菌根菌を接種して三者の共生を行わせたとき根粒の発達及びその機能等に如何なる影響が及ぶかを研究した。菌根区と無菌根区(対照区)をもうけて比較した。菌根区のほうが地上部・地下部の新鮮重とも、対照区より高く、実(種子生産)の数および実の新鮮重も菌根区のほうが有意な増加を示した。菌根はVA(Vesicular-Arbuscular)菌根菌の感染によるものであり、初期の根には分岐体(Arbuscules)の形成が多くみられ、生育の後半に嚢状体(Vesicules)が作られた。胞子,嚢状体の形態から菌はGlomus属であると判断した。茎あるいは葉の無機要素は乾物重あたりにおいても、菌根区のほうがP,Mg,Caの含量が高く、器官あたり、或は1個体あたりであらわすとP,Mg,Caの含量は菌根区のほうが、より大きな値となった。菌根区の根粒のP含量は対照区の根粒より、はるかに大きな値を示した。根粒形成は菌根区のほうが対照区に比べ、根粒数,根粒新鮮重とも大であり、生育が進むにつれて対照区との差も大になった。アセチレン還元法により測定した根粒1個体あたりの窒素固定能も、窒素固定の総量も菌根区のほうが高かった。別に無菌根区でPレベルのみを変えてダイズを栽培してもCa,Mgの吸収が促進されることはなかったので、菌根区におけるP,Ca,Mgレベルの上昇は菌根菌の菌糸が吸収したものと思われる。菌根区と対照区のオーキシン,ジベレリン,サイトカイニン含量には差が認められなかったが、アブシジン酸様物質は菌根区のほうが多かった。土壌からVA菌根菌胞子を取り出すため、ナイロンメッシュ濾過と蔗糖密度勾配遠心の条件を確立させることができた。土壌PH6.9のときVA菌根の効果が最も顕著に発揮された。菌根の菌糸によりP,Ca,Mgの吸収が促進され、それが根粒の着生,発達を促進し、窒素固定活性も高まることが確認された。その結果としてN含量が増加し、種子生産が増加したと考える。
急速眼球運動発現における橋縫線核ニューロン脱抑制の役割とその機序の解明

随意性および反射性に誘起される急速眼球運動(saccadeと眼振急速相)は視機能に重要な役割を果す。我々は、中脳・間脳境界のForel H野には垂直性急速眼球運動時に急激な発射活動を示すバーストニューロンが存在すること、橋縫線核には垂直および水平性急速眼球運動に先行してしかもその期間中逆に活動を休止する抑制性オムニポーズニューロンが存在することを報告した。また上丘がsaccade発現に重要であることが知られており、我々は上丘とForel H野ニューロンとのシナプス結合様式についての報告もした。今回、細胞内電位記録法を用いた実験で、上丘から垂直性外眼筋運動ニューロンへは2または3シナプスおよび多シナプス性経路が、眼球運動制御に関与していることがわかった。Forel H野の系統的microstimulation法を用いた実験により、興奮性入力領域の局在構成を解明し、この領域の内側部から垂直性外眼筋運動ニューロンへ同側優位の両側性入力様式の存在が明かになった。また、中枢無傷・無麻酔覚醒の慢性ネコを用い、垂直性急速眼球運動に関係したForel H野ニューロンへの橋縫線核と上丘からの入力様式をspkike-triggered averaging法などを用いて検討した。これらの結果から、まず上丘からの興奮性入力が、Forel H野のAugmentingニューロンかまたはLong-leadバーストニューロンへ、その後動眼神経核の運動ニューロンと直接シナプス結合しているMedium-leadバーストニューロンに行き、急速眼球運動を生ずる。またMedium-leadバーストニューロンの高頻度スパイク発射の成因は、上丘の興奮性入力だけでなく、橋縫線核のオムニポーズニューロンの活動休止による脱抑制が主に関与していることがわかった。今後、オムニポーズニューロンの脱抑制のトリガ一役のニューロンの検索や同定する研究を継続する必要がある。
数値解析的一般均衡分析における最適課税論・限界的税制改革論の我が国への応用分析

我が国の産業構造、将来人口を前提としながら、数値解析な一般均衡シミュレーションモデル(CGEモデル)の枠組みの中で最適課税論・限界的税制改革論を再吟味し、現実的な想定の下で我が国に於ける現実的な望ましい税制改革論を精緻な経済モデル(CGEモデル)の枠組みの中で提示することが当該研究の大きな目的である。そこでは以下の結果が得られた。まず、摩擦的な失業が存在する前提で我が国の税政策の効果を分析し、特に税政策の失業への影響を分析した。そこでは税制策の変更が失業率の低下と有職率の増加を促すことがわかった。また、労働市場へのショックの歴史的推移をトレースできることも確認できた。当該研究の目的は、現実的な想定のもとで我が国に於ける最適税制の模索と現実的な状況を前提としたパラメータ値のもとで、実際にどのような状況が起きているかを、正値に一般均衡モデルを援用して、数値解析的に検討することである。このような目的の下、当該年度は日本の状況をさらにモデルに取り込み、数値解析的に分析した。特に日本の労働市場の現実的な状況、すなわち、完全雇用ではない状況を想定した上で議論を進めたことである。これは今まで分析してきたモデル、特にFORTRANによって作成してきたプログラムを大幅に改良し、分析を行ったことである。さらに、近年の我が国の労働の変化、すなわち、正規雇用と非正規雇用の違いに着目するばかりではなく、男女の違いにも注目し、分析を行った点である。さらに育児といった女性の労働市場への進出を妨げると言われるような要因に注目し、育児理由により労働市場に進出できないケースを取り上げ、所謂M字カーブと呼ばれる状況の是正が、将来の長期的な経済成長にどのように影響を与えるかについて分析を行った。最適課税を論ずる場合、労働の内生化は必然的な拡張であり、その場合の男女の差と正規・非正規の差のモデルへの明示的導入は重要である。このような分析成果は2014年2月に行われたJapan-Irvine Public Economics Conference(UC, Irvine, US)で発表することができ、その結果としてSpringerからの書籍の一部として刊行予定である。具体的には当該年度は2つの研究論文としてまとめられた。現実的な想定の下で我が国に於ける最適税制の模索と現況を前提とした現実的な望ましい税制改革論を、精緻な経済モデル(CGEモデル)の枠組みの中で提示することが当該研究の大きな目的である。この場合、特に注意が必要な改良点は、労働供給の取り扱いと、他の財との代替の弾力性値の与え方である。平成24年度では今まで構築してきたFORTRANプログラムにおいて労働を内生化し、次にMATLABによる新たなプログラムの作成と、最適課税論・限界的税制改革論の議論が展開できるように既存のFORTRANプログラムを大幅に改良した。一方、2月のUC(Irvine)でのコンファランスではその成果の一部を予定通り発表することが出来た。特に重要な成果は労働供給の内生化を考える場合、労働市場をどのように扱うかである。今までのCGEモデルでは労働市場に於ける完全雇用を前提としてきたが、当該研究では労働市場が必ずしも完備でない、すなわち労働市場に於ける失業の存在を前提として議論を展開した意義は大きい。CGEモデルでは実際の社会状況を前問いとしたシミュレーション分析を行うわけであるから、モデル内で想定される仮想的な経済はなるべく現実に近くなければならない。そこで当該研究では労働市場に摩擦(フリクション)を導入し、所謂マッチング・モデルで労働市場を記述し、「Fiscal Stimulus and Labor Market Dynamics in Japan」IUJ Working Paper Series EMS-2012-19,2012ならびに、「Fiscal Stimulus in anEndogenous Job Separation Model」IUJ Working Paper Series EMS-2013-02, 2013として成果を公表した。特に大きな特徴は労働供給のモデル内に於ける内生化と、女性労働や労働市場の不完全性(失業の存在を前提とした)を明示的にモデルに組み込み、最適課税論・限界的税制改革論を現実的な想定の下で議論することである。特に最適課税論を議論する場合、労働の内生化と現実的なパラメータの想定は極めて重要である。このような拡張の結果、以下のような研究成果が得られた。すなわち、まず、摩擦的な失業が存在する前提で我が国の税政策の効果を分析し、特に税政策の失業への影響を分析した。

そこでは税制策の変更が失業率の低下と有職率の増加を促すことがわかった。また、労働市場へのショックの歴史的推移をトレースできることも確認できた。また、女性労働を明示的に導入すると同時に正規労働と非正規労働の違いに注目し、我が国の限界的な税制改革の影響を分析した。そこでは安定的な将来経済成長を阻害している大きな要因は育児に関わる問題と言うより、女性の賃金体系が男性の賃金体系より大きく下回っていることが大きな要因であり、仮に育児に関わる負担を税制改革によって改善しても大きな将来に於ける経済成長へのプラス要因とはならないことがシミュレーション分析で明らかにされた。一方、仮に女性賃金体系が男性並みに改善された場合、育児に伴う負担を税制改革によって提言した場合には最大で10%近い将来経済成長へのプラスの効果が期待できることも数値解析的に明らかにされた。社会科学最適課税論を論ずる場合、弾力性値などの与え方が大きく結果に影響を与える。既に構築しているFORTRANプログラムではこの弾力性値を与える段階に来ているが、多くの産業に於ける弾力性値が思うようにデータ的に入手、あるいは計算できていない。データ的問題であり、モデル、あるいはプログラムの構造的な問題はないものの、このデータ値が結果に重要な影響を与えるので、時間をかけて優れたデータの構築とその値のプログラムに於ける計算にもう少し時間がかかる予定である。最新の日本の産業連関表を用いながら分析の基礎データとなる社会会計表は完成された。また、今までの研究成果を踏まえ、FORTRANプログラムにおける労働の内生化と精緻化はかなりの程度まで進んできた。一方、最適課税論を組み入れた形でのプログラム作成は今までのところ進んでいない。これは労働市場をモデル内で描写する場合、労働市場のフリクション(失業の存在)を考慮した結果、予想を遙かに超えてモデルが複雑化し、最適課税論を組み入れる段階には至っていないからである。最適課税論の枠組みは労働の内生化が極めて重要で有り、労働市場に於ける失業の存在を如何にモデルに組み入れるかという点が難しい。25年度ではこの作業を終了させ、なるべく早い段階で最適課税論の枠組みを取り入れたプログラム作成に進みたい。最適課税論の組み込み、特にその計算結果に重要な影響を与える弾性値の精緻化に時間を投じていく予定である。弾力性値が信頼性を持って与えられることによって、シミュレーションの分析結果の安定性が大きく向上するものと考えている。労働市場のフリクションを今までの分析枠組みに整合的に取り入れ、労働の内生化を実現したFORTRANプログラムをなるべく早い時期に完成する予定である。労働市場で失業が存在する場合、労働の原研生産力に賃金が一致しないので、労働市場では経済学的な意味での歪みが生じている。この歪みを是正する、別な言い方をすれば効率性を高めるために最適な税制が存在するはずである。従来の最適課税論では税の累進制を議論する場合には公平性に基づいた議論が展開されてきた。
<<市民>>概念の再検討-1789年人権宣言成立過程の研究

本研究は1789年8月の「人間と市民の権利の宣言」の成立に先だって議会の内外で公表された多数の宣言草案のテクストと、議会における審議の記録を読み解くことをとおして、フランス革命によってもたらされた新しい社会のなかで、「市民」とその社会的条件がどのようなものとして構想されていたかを検討しようとした。多くの草案のなかで、また確定宣言でも表明されているのは、まず自由で平等な個人を基本的単位とした社会の像である。だがこの「自由」は、とりわけ信教の自由や思想の自由をめぐる議論から明らかになるとおり、自由を肯定し保証するための「権威」を必要としており、また市民の自立は他者への依存と裏表の関係にあるものとして認識される必要があるという、ある種の論理的矛盾をふくむものであった。人間の権利のみならず「義務」もまた宣言しなければならないとする草案や議論がしばしば登場してくることは、この自律と依存のアンチノミーを具体的に示すものであるといえよう。こうした言説に内在する論理的な矛盾に加えて、8月からはじまった議会の審議では、革命が先鋭化し(バスティーユ襲撃、大恐怖の拡大、封建制の廃止)、党派的対立が明確になる(王政派と愛国派への分裂)といった外的状況も絡んで、さまざまな思惑が絡み、大胆な発言と逡巡や戸惑いが交錯し、妥協の結果としてきわめて抽象的な条文が次々と確定されていくことになる。また、公的扶助などいくつもの重要な問題が採りあげられないままに、宣言よりも先に憲法自体の作成を急ぐことを理由に審議は途中でうち切られてしまった。今日残されている権利の宣言は実は「未完」の宣言なのである。こうして言説が展開されるさいの論理的な矛盾と実践上の曖昧さは、この宣言が指示するはずの新しい社会における市民の概念にたいしても、少なからぬ問題を残すことになるのである。本研究では1789年8月の「人間と市民の権利の宣言」の採択のさいに、国民議会の内外で出された宣言草案の100近いテクストと議会における議論の記録との解読を行った。草案はさまざまな立場からなされており、またその形式もさまざまであるが、本研究の主題である「市民」の概念にかんしては、さしあたり次の3点に問題を整理することができる。まず宣言の第1条で唱われるとおり、人間の自由と平等はどの草案においても共通して認識されているが、その自由を語る言説は常に自由にたいする「権威」の肯定を必要とし、また市民としての自立とともに他者への依存を並置しなければならない点で、ある種の矛盾をふくむものであった。次に市民の政治への関与にかんして、社会のなかで公的になされる議論、とりわけ代議制度が採用される場合の議会における議論は、いわゆる一般意志の形成過程として重要な意義をもつはずであったが、彼らの言説の多くにおいてはこの議論が意見の一致、合意の形成には到達しえないことがやがて明らかになる。最後にこの宣言から導き出される社会は自由で平等な個人を基本単位としており、先の2つの問題を克服するためにも必要不可欠な手段として、個人と全体社会を媒介する中間的集団の存在がほとんど認識されていない。中間集団はむしろ個人の自由を実現するうえで障碍となると考えられていたのだった(目標達成手段の欠如)。こうした自由を語る言説のふくむ論理的な矛盾に加えて、宣言の審議過程ではいくどとなく妥協がくり返され、最終的に審議は完成する以前に中断されることにより、「宣言」のなかの市民像は未完のままにとどまった。

こうしてフランスの、さらには近代社会一般の政治文化には以後大きな問題が未解決のまま残されることになるのである。本年度は人権宣言が成立するにいたるまでの議会での議論を中心に研究を進めた。議会が憲法の作成を本格的にはじめた8月1-4日の議論では次の3点が問題となってくる。(1)憲法の冒頭に権利の宣言をおくかいなかをめぐる議論。これについては賛否双方の意見が提出されるが、結局のところおくことが決定する。多くの議員はやはり社会が再生したことの証としての宣言の必要性を感じ取っていた。(2)次にアメリカが独立したときにいくつかの州でなされた宣言を自分たちの宣言のモデルとするという提案。だが新大陸で独立を果たした国と、疲弊していたとはいえ数世紀にわたる歴史をもつ国とでは条件が異なるというのが、宣言自体には賛成する側でも共有された認識であった。つまり彼らにとって革命はまったくの無からの創造ではなかった。(3)権利のみならず「義務」もまた宣言すべきであるという意見が出てくるが、これはさしあたり退けられる。だが、このような意見がすでにこの段階で出ていたことは、のちの1795年憲法に付された権利と義務の宣言の保守性・ブルジョワ性を読みとる解釈の再考を促すだろう。さて、この直後に封建制の廃止を決議した議会は、そのための法制化に1週間を費やしたあと、あらためて宣言の作業に戻り、逐条審議が20日からはじまる。ここではさまざまな思惑が絡み、大胆と逡巡が交互に繰り返され、妥協の結果として次々と条文が確定してゆく。とりわけ第10条となる信教の自由をめぐる条文は2日間にわたる大議論を呼んだ。しかしその後は、多くの者が議論に疲れてきたのであろうか、各条文は急いで確定されてゆき、思想の自由は唱われてもそのなかにたとえば信書の秘密など具体的なことがらへの言及は見られないなど、抽象的な内容に終わっていった。また公的扶助など、いくつかの重要な問題が無視された。そして27日になって議論は途中でうち切られてしまう。こうして成立した宣言は未完の宣言でもあった。以上の事情から読みとれるいくつかの問題が、宣言に象徴される「市民」の概念にも姿を現すことは言うまでもない。
脳及び眼形成過程での神経細胞の増殖・分化機構におけるFGF19の役割の解明

FGF familyとしては現在22種類のFGFがhuman/mouseで同定されている。このうちFGF19はhuman及びmouseの脳に発現しているが機能が明らかにされていなかった。これまでに、zebrafishを用いた機能阻害実験によりFgfl9が前脳においてHhシグナル伝達経路の下流でdlx2の発現を制御することにより、GABA作動性ニューロンとオリゴデンドロサイトの分化に関与していることを明らかにしている。Fgf3及びFgf8も前脳形成に関与していることが報告されている。そこで、Fgf3、Fgf8機能阻害胚及びFgf19機能阻害胚におけるGABA作動性ニューロンのマーカーgadlとオリゴデンドロサイトのマーカーolig2の発現パターンを比較することにより、GABA作動性ニューロンとオリゴデンドロサイトの分化におけるFgf3及びFgf8とFgf19との関係を検討した。その結果、Fgf3およびFgf8も前脳におけるGABA作動性ニューロンとオリゴデンドロサイトの分化に必要であったが、Fgf19の方がより必要性が高いことが示された。さらに、Fgf19機能阻害胚においてth(ドパミン作動性ニューロンのマーカー)の発現が増加していることも明らかにした。また、Fgf19機能阻害胚では眼の形態的異常が認められることから、さらにFgfl9が水晶体と網膜において細胞増殖と細胞死に関与しているか検討した。その結果、Fgf19は水晶体と網膜のどちらにおいても細胞増殖には関与していないが、細胞の生存維持に関与していることが明らかになった。また、Fgf19機能阻害胚において水晶体線維細胞の分化マーカーc-mafの発現が減少していることから、Fgf19が水晶体線維細胞の分化に関与していることも明らかになった。これまでに、zebrafishを用いた機能阻害実験によりFgf19が神経上皮細胞の増殖と終脳腹側領域及び腹側視床の形成に関与していることを明らかにしている。終脳腹側領域と腹側視床からは主にGABA作動性ニューロンとオリゴデンドロサイトが発生する。そこで、Fgf19機能阻害胚におけるGABA作動性ニューロンのマーカーgadlとオリゴデンドロサイトのマーカーolig2の発現パターンを解析することにより、両細胞への分化にFgf19が関与しているか検討した。その結果、終脳と腹側視床の両方においてgadlとolig2の発現が著しく減少していた。一方、Fgf19 mRNA注入胚では終脳と腹側視床の両方においてgadl、olig2の発現領域が拡大していた。前脳におけるFgf19の発現はHhシグナリングによって制御されることも明らかにしている。HhシグナルがGABA作動性ニューロンとオリゴデンドロサイトの分化に関与していることから、さらにHhシグナリングの下流でFgf19がgadlとolig2の発現を促進しているか検討した。Hhシグナリング阻害胚とFgf19 mRNAを注入後Hhシグナリングを阻害した胚におけるgadlとolig2の発現パターンを比較した結果、Hhシグナリング阻害胚におけるgadlとolig2の発現の減少はFgf19 mRNAの注入により部分的に回復させることができた。以上の結果より、HhシグナリングがFgf19の発現を制御することにより前脳におけるGABA作動性ニューロンとオリゴテンドロサイトの分化に関与していることが示された。
31P-MRSのハムスター頬部実験腫瘍の増殖に伴う変化とリンパ節転移能の分析

*本研究に関して、方法及び結果については以下の通りである。<使用機種>動物用NMR装置:JEOL製JMN-GX270(静磁場強度6.3T)rf検出器:表面コイル型JEOL製NM-G27TSPWプローブ表面コイルは直径10mm・5ターン送受信兼用(新潟大学医学部脳研究所に設置)使用核種:31P<方法及び結果>ハムスター30匹の内、5匹をコントロール群とし、15匹の頬粘膜にDMBAの0.5%アセトン溶液塗布、歯科用クレンザ-で擦過(藤田ら(1972)の方法・リンパ節転移率13%以下)、残りの10匹には本学口腔外科から分与された腫瘍株(大竹ら(1990)によって樹立・リンパ節転移率90%以上)を移植した。DMBAを塗布した15匹は全例で発癌傾向を示し、腫瘍体積は大きいもので約30mm^3、腫瘍株を移植した10匹中7匹は腫瘍が140300mm^3に増殖、内5匹で臨床的にリンパ節転移と思われるリンパ節の腫張が見られたMRSの測定に関しては腫瘍の体積が小さく腫瘍周辺組織からの信号混入が問題となったため、測定精度向上のためT.C.Ngら(1982)が報告し、大久保ら(1990)が改良したファラデーシールドをハムスター頬粘膜腫瘍用に種々の大きさのものを作成、同時に頬のうを裏返し固定するために、歯科用材料を利用し固定器具を作成した。結果だが、コントロール群測定開始直後にMRS装置の故障に見舞われ、装置の修繕終了まで測定の延期を強いられる事となったため、残念ながら現在当初の予定期間内にデータを得る事ができずに至っている。ハムスター頬部実験腫瘍については常時測定可能な体制となっており、今後装置修繕終了直後から測定を開始し、その結果を学会で報告する予定である。(尚、購入したパーソナルコンピュータはデータの処理・分析に使用中。)*本研究に関して、方法及び結果については以下の通りである。)
ワクチン・アジュバントのin vitro安全性予測/評価システムの構築

平成30年度では、ヒト末梢血単核細胞(PBMC)に各種アジュバント(R848, CpG K3, Pam3CSK4, DMXaaおよびPoly I:C)を添加した際の安全性評価マーカー遺伝子(マーカー遺伝子)の発現レベルを解析した。また、複数ドナーのPBMCを用い、ドナー間のバイオマーカー遺伝子の発現変動応答の差を解析し、評価系としての安定性を評価した。その結果、バイオマーカー遺伝子発現応答は、1型インターフェロン(IFN)誘導型アジュバントであるR848, poly I:C等で顕著に認められた。このことから、PBMCとバイオマーカー遺伝子を用いた評価系では1型IFN関連のシグナルを主に検出していることが示唆された。ドナー間でのバイオマーカー遺伝子発現変動の差を解析したところ、ドナーにより、バイオマーカー遺伝子の発現変動幅がおよそ2-50倍程度あることが明らかになった。そこで、各ドナーのPBMCにおいて、バイオマーカー遺伝子を網羅的かつ顕著な発現上昇を誘導する毒性参照用ワクチン(RE)を添加した際の発現レベルに対する相対発現量を算出し、ドナー間の差が補正されのか検証した。その結果、3つの遺伝子を除き、ドナー間の反応性の差が減少することを見出し、評価系としての有用性が飛躍的に向上することが見込まれた。さらに、バイオマーカー遺伝子発現の鍵となっている細胞を探索するため、1型IFN産生を担う形質細胞様樹状細胞(pDC)をPBMCから単離し、pDCとそれ以外のPBMC含有細胞におけるバイオマーカー遺伝子発現量を解析した。その結果pDCでは、それ以外の細胞集団よりも、ワクチン添加によって誘導される遺伝子発現上昇レベルが顕著に高いことが明らかになった。このことから、PBMCに含まれるpDCがバイオマーカー遺伝子発現に重要であることが明らかとなった。平成29年年度では、ヒトPBMCに全粒子不活化インフルエンザワクチン(WV),インフルエンザHAワクチン(HAv)、CpG K3またはPoly I:Cを添加し、安全性評価マーカー遺伝子(マーカー遺伝子)の発現レベルを解析した。その結果、ヒトでの副反応が比較的高頻度で認められるPoly I:CおよびWVを添加した際には、一部のマーカー遺伝子の発現レベルが、無処置コントロールや副反応報告の比較的少ないHAv添加時と比べて有意に上昇することを見出した。これらの結果から、いくつかのマーカー遺伝子はPBMCを用いたワクチン・アジュバント評価に応用可能であることが示唆された。また、この時の培養液中のサイトカイン濃度を測定したところ、IL-6やTNF-alphaなどの炎症性サイトカインの分泌が認められた。これらのサイトカイン濃度は、マーカー遺伝子の発現レベルと相関傾向が認められた。このことから、バイオマーカー遺伝子は、ワクチン・アジュバントの炎症誘発性を反映している可能性があることが見出された。バイオマーカー遺伝子を用いた最適試験条件について検討した。バイオマーカー遺伝子の発現レベルは、ワクチン・アジュバント添加24時間後に顕著に認められ、またアッセイに必要な細胞の播種密度等の条件を決定した。さらに、マーカー遺伝子の発現レベルを短時間で解析するための測定手法(QuantiGene Plex (QGP)法)についても構築した。PBMCドナーによるワクチンへの反応性の差を検証するために、別ドナー由来のPBMCを用いた解析を実施した。その結果、バイオマーカー遺伝子の発現レベルにはドナーによる差が認められるものの、ワクチン・アジュバントによるバイオマーカー遺伝子の発現変動には、ドナー差は認められない傾向があることを見出した。次年度にかけて、更に解析ドナー数を増やす予定である。平成29年度では当初の目標とおり、安全性評価マーカー遺伝子がヒトPBMCを用いた培養評価系に応用可能であることを見出した。さらに、試験条件の決定を行い、PBMCを用いたワクチン・アジュバントの安全性評価系構築の基盤を構築することができた。

このことから、PBMCに含まれるpDCがバイオマーカー遺伝子発現に重要であることが明らかとなった。平成30年度では、下記の目標に向けた研究を推進する。平成29年度で用いたアジュバントに加え、より多くの種類のアジュバントを用いた解析を実施する。ドナーによるPBMCの反応性の差を明らかにするため、年齢や性別を考慮し、様々なPBMCを用いた解析を実施する。バイオマーカー遺伝子発現の鍵となっている細胞の同定を目指し、ワクチン・アジュバントの毒性発現機序の解明に結びつけることを目指す。分泌サイトカインについても考慮し、マーカー遺伝子とサイトカイン濃度を組み合わせたより頑強性の高い安全性評価システムの確立を目指す。(理由)年度末納品等にかかる支払いが平成30年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成29年度分についてはほぼ使用済みである。(使用計画)上記のとおり。
関係性の観点から捉え直す「権利擁護」研究－成年後見制度を超えて

日本において成年後見制度は、超高齢社会に不可欠な「権利擁護」の仕組みとして期待され、制度の利用促進を図る法律が2016年に成立している。しかし、日本も批准した国連障害者権利条約の第12条は、障害者を他の者と平等な法的能力を有する主体として捉えており、他者による代理的意思決定による成年後見制度から、本人が主体的に意思決定できる支援の確立への転換を求めていると解される。このような状況の中で、重度の認知症や精神・知的障害者を含めて、本人の思いや願いの尊重を軸にした新たなしくみを構築することを目指し、本人と周囲との関係性に着目し、社会福祉における「権利」の捉え直しを行うことを研究目的とする。
TS抑制ベクターによる5-FU系抗腫瘍剤増感療法

Thymidylate synthase(TS)は5-FU系抗腫瘍剤の標的分子で,TS高発現が5-FU抵抗性の要因であることを我々はみいだした(Nakano, et. al., Br J Cancer 2006).そこで,我々はTS高発現の固形癌患者に対する5-FU系抗腫瘍剤増感療法として,TS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法の研究を行っている.まず,TS発現抑制に最適なsiRNA配列を決定するために,合成siRNAを作製した.リポフェクション法でこれら合成siRNAをTS高発現細胞株A549とMAC10に導入し,ノックダウン効率が最も高いsiRNAを決定した.このsiRNA配列を元にshRNA(short hairpin RNA)配列を設計し,これをヒトU6プロモーター搭載pBAsi-hU6 DNAプラスミドベクターに組入れ,TS抑制shRNA発現プラスミドベクターTA0379を作製した.そして,このshRNA発現プラスミドベクターTA0379からヒトU6プロモーターとshRNA配列を切り出し,COS-TPC法によりTS抑制shRNA発現アデノウィルスベクター(TSshRNA-Ad5)を作製した.TS高発現細胞株A549とMAC10にTSshRNA-Ad5を導入させたところ,両細胞ともTS遺伝子発現について90%以上のノックダウンを認めた.そこで,このTSshRNA-Ad5ベクターを濃縮・精製し研究を進めた.次に,A549とMAC10で,TSshRNA-Ad5ベクターと5-FU投与による抗腫瘍効果をMTTアッセイで評価したところ,5-FU+TSshRNA-Ad5併用投与群が,それぞれの単独投与群より抗腫瘍効果が高いことが両細胞で認められた.これを更に確認するために,現在我々は5-FU耐性癌細胞株(NUGC-3/5-FUなど)を用い,同様なin vitroのTS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法について追加実験を行っている.更に,5-FU耐性癌細胞株NUGC-3/5-FUなどを用いた担癌ヌードマウスも作製し,in vivoのTS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法の実験も現在同時に行っている.また,我々は腫瘍内のE2F1過剰発現がこのTS発現を誘導していることもみいだした(Huang, et. al., Clin Cancer Res 2007).Thymidylate synthase(TS)は5-FU系抗腫瘍剤の標的分子で,TS高発現が5-FU抵抗性の要因であることを我々はみいだした(Nakano, et. al., Br J Cancer 2006).そこで,我々はTS高発現の固形癌患者に対する5-FU系抗腫瘍剤増感療法として,TS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法の研究を行っている.まず,TS発現抑制に最適なsiRNA配列を決定するために,合成siRNAを作製した.リポフェクション法でこれら合成siRNAをTS高発現細胞株A549とMAC10に導入し,ノックダウン効率が最も高いsiRNAを決定した.このsiRNA配列を元にshRNA(short hairpin RNA)配列を設計し,これをヒトU6プロモーター搭載pBAsi-hU6 DNAプラスミドベクターに組入れ,TS抑制shRNA発現プラスミドベクターTA0379を作製した.そして,このshRNA発現プラスミドベクターTA0379からヒトU6プロモーターとshRNA配列を切り出し,COS-TPC法によりTS抑制shRNA発現アデノウィルスベクター(TSshRNA-Ad5)を作製した.TS高発現細胞株A549とMAC10にTSshRNA-Ad5を導入させたところ,両細胞ともTS遺伝子発現について90%以上のノックダウンを認めた.そこで,このTSshRNA-Ad5ベクターを濃縮・精製し研究を進めた.次に,A549とMAC10で,TSshRNA-Ad5ベクターと5-FU投与による抗腫瘍効果をMTTアッセイで評価したところ,5-FU+TSshRNA-Ad5併用投与群が,それぞれの単独投与群より抗腫瘍効果が高いことが両細胞で認められた.これを更に確認するために,現在我々は5-FU耐性癌細胞株(NUGC-3/5-FUなど)を用い,同様なin vitroのTS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法について追加実験を行っている.更に,5-FU耐性癌細胞株NUGC-3/5-FUなどを用いた担癌ヌードマウスも作製し,in vivoのTS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法の実験も現在同時に行っている.また,我々は腫瘍内のE2F1過剰発現がこのTS発現を誘導していることもみいだした(Huang, et. al., Clin Cancer Res 2007).腫瘍内におけるTS(thymidylate synthase)の高発現が腫瘍増殖能の亢進を引く起こすこと,更にTSは5-FU系抗腫瘍剤の標的分子であり,TS高発現が5-FU抵抗性の要因であることを我々はみいだした(Nakano et al, Br J Cancer 2006).そこで,我々はTS高発現の固形癌患者に対する5-FU系抗腫瘍剤の増感療法として,TS発現抑制ベクターと5-FUの併用療法の研究を行っている.まず,ヒト癌細胞株におけるTS発現を,real-time quantitative RT-PCRで測定したところ,特に肺腺癌細胞株であるA549とMAC10がTS高発現細胞株であった.次にTS発現抑制に最適なsiRNA(short interfering RNA)

配列を決定するために,TS遺伝子に対する合成siRNAを3種類作製した.そして,リポフェクション法でこれら合成siRNAをA549細胞にトランスフェクションし,real-time quantitative RT-PCRでTS遺伝子発現を定量し,Western Blot法でTS蛋白発現を定量した.その結果,HROOC-257072AのsiRNAによるノックダウン効率が最も高かった.そこで,shRNA(short hairpin RNA)発現プラスミドベクターを作製するために,このHROOC-257072A配列を元に,センス配列とループ配列,アンチセンス配列を含むshRNA配列を設計した.そしてヒトU6プロモーターを搭載したpBAsi-hU6 DNAプラスミドベクターに,このshRNA配列を組入れ,TS抑制shRNA発現プラスミドベクターを作製した.リポフェクション法で,このTS抑制shRNA発現プラスミドベクターをA549細胞にトランスフェクションしたところ,TS発現の良好な抑制がみられた.更にこのshRNA発現プラスミドベクターからヒトU6プロモーターとshRNA配列を切り出し,COS-TPC法でTS抑制shRNA発現アデノウィルスベクターを我々は作製した.このTS抑制shRNA発現アデノウィルスベクターの濃縮・精製を行っており,担癌ヌードマウスによる遺伝子治療実験で,5-FUとの併用療法について追加検討してゆく.Thymidylate synthase(TS)は5-FU系抗腫瘍剤の標的分子で、TS高発現が5-FU抵抗性の要因であることを我々はみいだした(Nakano、etal,Br J Cancer 2006)。そこで、我々はTS高発現の固形癌患者に対する5-FU系抗腫瘍剤増感療法として、TS発現抑制ベクターと5-Fuの併用療法の研究を行っている。まず、Ts発現抑制に最適なsiRNA配列を決定するために、合成siRNAを作製した。リポフェクション法でこれら合成siRNAをTs高発現細胞株A549とMAC10に導入し、ノックダウン効率が最も高いsiRNAを決定した。このsiRNA配列を元にshRNA(short hairpin RNA)配列を設計し、これをヒトU6プロモーター搭載pBAsi-hU6 DNAプラスミドベクターに組入れ、Ts抑制shRNA発現プラスミドベクターTA0379を作製した。そして、このshRNA発現プラスミドベクターTA0379からヒトU6プロモーターとshRNA配列を切り出し、COS-TPC法によりTS挿制shRNA発現アデノウィルスベクター(TSshRNA-Ad5)を作製した。TS高発現細胞株A549とMAC10にTSshRNA-Ad5を導入させたところ、両細胞ともTS遺伝子発現について90%以上のノックダウンを認めた。そこで、このTSshRNA-Ad5ベクターを濃縮・精製し研究を進めた。次に、A549とMAC10で、TSshRNA-Ad5ベクターと5-FU投与による抗腫瘍効果をMTTアッセイで評価したところ、5-FU+TSshRNA-Ad5併用投与群が、それぞれの単独投与群より抗腫瘍効果が高いことが両細胞で認められた。
真菌性尿路感染症の研究

真菌性尿路感染症は難治性尿路感染症に対する科学療法後の菌交代として発現するが,なかでも担癌患者や癌摘出術後の癌化学療法例に多発している.このことは,免疫能の低下が発生の原因となり得ることを示唆する成績である.更に,尿路腔内へのカテーテルの留置例においても協力な抗菌化学療法後にしばしば発症することから,局所的な免疫能の低下もその発症に関する可能性が示された.分離菌数は10^4CFU/ml以上の生菌数で検出されることが多いが,膿尿が陰性であるにもかかわらず,尿路に定着している真菌も認められている.こり現象は,真菌尿の臨床的評価が最近尿の診断基準とは同一の手段を流用することができないことを示したものというよう.そこで,真菌が尿中で増殖しているか否かを判断する手段としてその代謝産物である, D-arabinitolの定量的解析をGLCを用いて測定した.その結果, D-arabinitolはCandida属の増殖時には培地中で一過性に増加する物質であるが,最近ではむしろ消費されることを示す成績が得られた.しかしながら,同様の検討を臨床例について施行したところ,正常者の尿中D-arabinitolの生理的変動が大きく,真菌尿のD-arabinitolの変動がこの中に埋没してしまうことが判明した.それ故,この方法のみに依ったのでは, Candida属の簡易同定の手段としてはその有用性は期待できるが,尿中のCandida属の評価の手段としての価値はないものと考えざるをえない.そこで,測定物質を脂肪酸などにも拡大して,継続して研究を遂行している.真菌性尿路感染症は難治性尿路感染症に対する化学療法後の菌交代症として発現するが、なかでも担癌者や外科的治療後の癌化学療法例に多発している。このことは、全身的な免疫能の低下が発生の要因として密接に係わっていることを示唆する成績であり、終末感染に結び付く重篤な感染症のひとつに挙げられる由縁である。更に、尿路腔内へのカテーテル留置例においても、強力な抗菌化学療法後にしばしば発症することから、局所的な免疫能の低下も、その発症に関与している可能性が示された。分離菌数は【10^4】個/ml以上の生菌数で検出されることが多いが、膿尿が陰性であるのにもかかわらず、尿路に定着し長期間にわたり連続して分離されることも稀ではない。この現象が宿主の反応性の低下に起因するのか、真菌のvirulencyによるのかについての検討を今後進めてゆく必要があるが、この際真菌が尿路腔内で確実に増殖していることを示すことが重要となってくる。真菌が尿中に存在することを知る手段としてはCardida属の細胞成分であるmannoseを尿中に証明することが迅速診断の手掛りとなる。一方、増殖性を証明する手段としては、その代謝産物であるD-arabinitolを検出すればほぼその目的を達したことになるが、菌種が相違すればその解析が困難になることが判明している。更に詳細な分類を可能にするべく、分析の対象物質を増加させる所存で、共同研究者を1名加えることにより、研究の一層の充実を計る所存である。真菌性尿路感染症は難治性尿路感染症に対する科学療法後の菌交代として発現するが,なかでも担癌患者や癌摘出術後の癌化学療法例に多発している.このことは,免疫能の低下が発生の原因となり得ることを示唆する成績である.更に,尿路腔内へのカテーテルの留置例においても協力な抗菌化学療法後にしばしば発症することから,局所的な免疫能の低下もその発症に関する可能性が示された.分離菌数は10^4CFU/ml以上の生菌数で検出されることが多いが,膿尿が陰性であるにもかかわらず,尿路に定着している真菌も認められている.こり現象は,真菌尿の臨床的評価が最近尿の診断基準とは同一の手段を流用することができないことを示したものというよう.そこで,真菌が尿中で増殖しているか否かを判断する手段としてその代謝産物である, D-arabinitolの定量的解析をGLCを用いて測定した.その結果, D-arabinitolはCandida属の増殖時には培地中で一過性に増加する物質であるが,最近ではむしろ消費されることを示す成績が得られた.しかしながら,同様の検討を臨床例について施行したところ,正常者の尿中D-arabinitolの生理的変動が大きく,真菌尿のD-arabinitolの変動がこの中に埋没してしまうことが判明した.それ故,この方法のみに依ったのでは, Candida属の簡易同定の手段としてはその有用性は期待できるが,尿中のCandida属の評価の手段としての価値はないものと考えざるをえない.そこで,測定物質を脂肪酸などにも拡大して,継続して研究を遂行している.
高波数分解能を目指した遠赤外線冷却フーリエ分光観測装置の開発

フーリエ分光器を遠赤外線の天体観測に利用するためには、観測装置自身からの遠赤外線の熱放射を避けるため、極低温環境下で動作することが非常に重要になる。遠赤外線は大気を透過しないこと、また大気自身が遠赤外線を放射することから、天体からの遠赤外線を観測するためには、大気を避け、上空、特に宇宙空間に観測装置を持ち込むことが理想的である。このような特殊な環境下で動作するスペクトル分解能の高いフーリエ分光器を開発することが本研究の目的である。フーリエ分光器では、2光束の光路差を測定波長に対して十分精密に測定するために、可動鏡の位置を精密に測定する位置センサーが必要不可欠である。また、この位置センサーは極低温下において動作しなければならない。すなわち、液体ヘリウム以下の温度で、鏡の位置を10cm程度の範囲にわたり数ミクロンの精度で測定しなければならない。このため、光学スケールと干渉フィルタを用いたセンサーの開発を行った。市販の精密変移センサーの光学スケール(目盛りピッチ2ミクロン)と、センサー部を低温でも動作可能なものに変更したセンサーヘッドを組み合わせ、1ミクロン精度で40mmにわたり計測することができた。この変移センサーと鏡の駆動機構、遠赤外線検出器を組み合わせてフーリエ分光器を構成し、極低温下でのインターフェログラムを取得しスペクトルを得ることができた。本研究により極低温下での動作が可能なフーリエ分光器の技術的な目処が得られた。本年度の研究では、遠赤外線フーリエ分光観測装置の要素技術の内、可動鏡駆動部の駆動精度及び耐機械環境性に注力して研究を行った。駆動精度の改善においては、まず駆動パターンを受動的に制御する方法を取り入れた。可動鏡の駆動は永久磁石中のボイスコイルに電流を流すことによって行われる。理想的には変移量は流した電流の大きさに比例するが、磁場の非一様性や機械的なストレスの非均一性などから必ずしも電流に比例した変移量を示さない。一方検出器の特性などから、可動鏡の変移速度が一定であることが望まれる。そこで、各電流値に対する変移量をあらかじめ測定し、そのデータから変移速度が一定となる用に駆動電流パターンを決め、16bitsDACを制御することで一定の変移速度が得られるようにした。この結果変移速度の一定性は最大振幅で5%以内という結果が得られ、検出器系からの要請を十分満足するものが得られた。また、繰り返し再現性についても、時間的には不十分ながら安定した動作が得られることがわかった。将来的に変移量の拡大、安定性の追求を行うためには、能動的な制御が必要になると思われるが、今後検討を行いたい。耐機械環境性に関しては、駆動部をロックする機構を組み込むことによって耐性を高める方法を検討している。実際に、ロック機構を組み込んだモデルについて振動試験を行ったが、ロック強度の不足、ロック位置の不適切などにより、振動試験に耐えることができなかった。この試験結果をもとに、現在改良型のモデルを設計製作している。フーリエ分光器を遠赤外線の天体観測に利用するためには、極低温環境下で動作することが非常に重要になる。このような特殊な環境下で動作するフーリエ分光器を開発することが本研究の目的である。フーリエ分光器を構成するためには、可動鏡の位置を測定する位置センサーが必要不可欠である。フーリエ分光器においては2光束の光路差を測定波長に対して十分精密に測定することが必要である。また、極低温下において動作しなければならない。すなわち、液体ヘリウム以下の温度で、鏡の位置を10cm程度の移動距離にわたり数ミクロンの精度で測定しなければならない。このため、精密スケールを光学的に読み取るという方式を採用した。

市販のスケールにセンサー部を低温でも動作可能なものに変更し、2ミクロン精度で40mmにわたって計測することが可能となった。高精度の位置センサーの開発すると同時に、鏡の位置測定精度がFFTによるスペクトルの再現精度に与える影響を、シミュレーションなどを用いて評価した。各データ点の位置のゆらぎよりも、全移動範囲にわたる絶対位置の精度のずれ(系統的なずれ)が重要になる。すなわち、絶対位置測定型よりも、インクリメンタル型の位置センサーの方が適している。われわれの採用した精密スケールはインクリメンタル型である。現在、可動鏡の駆動機構と位置センサーおよび光学系と組み合わせた、フーリエ分光器としての評価を行っている。フーリエ分光器を遠赤外線の天体観測に利用するためには、極低温環境下で動作することが非常に重要になる。遠赤外線は大気を透過しないこと、また大気自身が遠赤外線を放射することから、天体からの遠赤外線を観測するためには、大気を避け、上空、特に宇宙空間に観測装置を持ち込むことが理想的である。このような特殊な環境下で動作するフーリエ分光器を開発することが本研究の目的である。フーリエ分光器を構成するためには、可動鏡の位置を測定する位置センサーが必要不可欠である。フーリエ分光器においては2光束の光路差を測定波長に対して十分精密に測定することが必要である。また、極低温下において動作しなければならない。すなわち、液体ヘリウム以下の温度で、鏡の位置を10cm程度の移動距離にわたり数ミクロンの精度で測定しなければならない。このため、精密スケールを光学的に読み取るという方式を採用した。市販の精密変移センサのスケール(目盛りピッチ4ミクロン)と、センサ部を低温でも動作可能なものに変更したものを組み合わせ、2ミクロン精度で40mmにわたって計測することが可能となった。この変移センサと鏡の駆動機構、遠赤外線検出器を組み合わせてフーリエ分光器を構成し、極低温下でのインターフェログラムを取得しスペクトルを得ることができた。本研究により極低温下での動作が可能なフーリエ分光器の技術的な目処が得られた。より高波数分解能が可能でかつコンパクトなフーリエ分光器の構成、光学系の検討を行った。
看護学・教育-学習方法評価法の研究

4年制看護大学の教育カリキュラムは、総合目標である「自主・自立・創造性・発展性・問題解決力の獲得」および従来の医学教育モデルを越えた、人間中心の学習・教育法が要求される。本学科における基礎看護学技術教育では、看護を行う際に、対象者の条件やその場の状況に合わせて実践できる基礎技術を身につけることを目指している。看護技術を使う際の看護者の行動には、場の条件や対象者の条件を総合的に読みとり(場の測定)、相手の立場に立ったきめ細かい心配り(神経の使い方)の習得が必要である。つまり、看護技術は、場を測定し神経を使う頭脳の働きと身体的動きによる表現が一体となったものである。この行動を身につけることが、個別性のある対象者のさまざまな条件や場の条件に適用する基本となる。この行動形成は手順として教え込まれて習得していくのではなく、「具体の場」の中で「場の測定」をし「神経の使い方」の習得によって自ら創造していくものであり、「主体的に探求する行動」により形成される。このような考え方をベースにして、看護技術教育を小集団による課題学習を中心に行っている。今回、教育方法と評価の開発を目的として、学習の設計時、「具体の場」の1つとして、模擬患者(simulated patient:SP)の導入を試みた。評価の試みは、小集団課題解決学習の学習プロセスを学生の行動から評価したこと。また、3年間の技術の各単元毎の学生から得た授業評価を分析した。その結果、技術教育に模擬患者を用いることが有用であることが示された。評価では、学生の学習行動から学習プロセスが観察可能なこと、学生の授業評価から、教授-学習過程の教師・学生間のズレが明確化され、今後の方向の示唆を得た。平成7年度は平成8, 9年度の予備的研究であり,つぎのことが実施された.(1)態度技術の教育(学習)評価法の情報収集:文献的検討中に,心理,社会,教育学で慣用されているrating scaleによる評価測定結果の統計処理方法に問題がある可能性がでてきた.さらに検討予定である.(2)実験授業と教育(学習)法の予備的検討:8mm液晶ビデオカメラで教師側と学生側の2方向を録画し,教師側と学生側を同時にならべて再生し,教師の言動と学生の緊張,注意集中その他との関係を検討した.その解析をコンピュータ化する試みをしているが複雑でひきつづき検討する.(3)人間関係,態度の教育(学習)方法とその評価法,とくに第3者による評価法の予備的検討:小集団学習中の8mm液晶ビデオカメラによる記録を再生観察した.それによるソシオメトリー及び,言語的,非言語的コミュニケーションの質的量的測定が可能か,予備的検討中である.(4)模擬患者による人間関係,態度教育(学習)を,看護学科1学年,2学年生を対象に行った.その結果,この方法がクライエント対ヘルスパーソネル関係の態度,言動学習に適応できる良い方法であることがわかった.これを患者というクライエントすなわち模擬患者でなく,模擬一般人に置き換え学生をヘルスパーソネルや一般人としスタッフを観察者とし,自己評価を含む各立場からの評価を得る学習システムを構成できそうである.(5) 8mm液晶ビデオの効用の確認:市販の小型手持ちカメラ(実験機材はビューカム)は映像,音,時間記録の同時,多面方向の録画(音)ができ小回りもきき,行動,interactionの研究にきわめて有用であることを今年度予備実験で確認した.さらに記録,解析法の工夫を重ね,平成8年度,9年度の本研究に活用する.1.小集団学習の効果に関する研究-演習行動を中心に

-:対象は医学部看護学科1年生108名を後期の看護技術の学習グループを編成し直した後、前期の成績が良かったグループ(高値G)、悪かったグループ(低値G)を抽出し比較検討した。1グループはそれぞれ4名である。方法は、基礎看護学方法論の単元「清潔」の中のある学習場面を8mm液晶ビデオによる撮影記録から、課題達成に要した時間、動作の種類・回数から分析した。結果、課題達成に費やした時間は低値G60分、高値G23分、準備・実施に費やした時間の割合は低値G60%と40%、高値Gは23%と67%であり両者間には差が見られた。動作の種類として「資料やワークシートを見る動作」「よそ見動作」「グループからの出入り動作」「会話動作」から分析した。これらの動作は両グループ間に違いが見られ、小集団学習を客観的に評価する一つの視点になるのではないかと考えられる。2.「模擬患者(SP)による実験授業」の評価:対象は上記と同様である。コミュニケーション・スキル評価の方法は、看護学的に必要な情報が引き出せたかという看護学的評価軸と、コミュニケーションに促進的な面接になっていたかのコミュニケーション・スキル的評価軸と患者側の評価軸の3軸によて評価することが必要である。今回は、コミュニケーション・スキル的評価軸について8項目からなるコミュニケーション評価表を作成した。SP2事例について、それぞれ2名の学生が演じたSPとの対応を評価した。その結果、SPからは優した、傾聴、看護的視点からの情報収集について学生個別に評価された。見学していた学生の評価は演じた4名の学生に対してそれぞれ特徴をとらえ評価していた。その他、SPを使っての授業に対して「患者の気持ちを聴く」「患者の立場で考える」ことなどが実感として伝わり、個々にフィードバックできた点は評価に値する。1.小集団課題解決学習-学習行動観察による評価:基礎看護学技術教育方法では、学生が主体的に看護者としての行動を自ら形成していくことをねらい、プログラム学習を導入している。方法としては、技術の学習プロセスをワークシートで提示し、学生は4名のグループでワークシートに沿って学習を進める。今回、「寝衣交換」の技術の学習場面を8mm液晶ビデオによる撮影記録から学生の学習行動のプロセスを分析した。行動の分析は、課題達成に要した時間、動作回数、順序性・会話時間、資料を見る時間、さらにそれに加え、ワークシートに記述した学習内容の得点化した。対象は看護学科1年生111名、1グループ4名編成の28グループの中から無作為に抽出した4グループ(A,B,C,D)、16名である。結果、達成時間、順序性、記述内容の得点、メンバー間の役割、その他からみてグループにより違いがみられた。それらからプログラムの設計、全体像の説明、ワークシート作成上、教員のかかわり等多くの知見が得られた。2.学習段階による模擬患者の条件設定:模擬患者の授業への導入は1年次の「コミュニケーション」は今年で3回目になる。今年度、新たに1年次の「看護過程」の展開および2年次の「基礎看護学実習の事前学習」の授業に試みた。従来、教育上の問題点として、学内での学習と実習上とのずれをどこまで学内で準備ができるかということが指摘されていた。