hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大陸棚縁辺部における乱流混合と陸棚水の輸送過程に関する研究

1997年5月2628日(1回目調査)及び1997年11月612日(2回目調査)に、東シナ海中央部の大陸棚緑辺部において、CTDによる水温・塩分および濁度の鉛直分布測定を行い、2回目調査では、それに加えて係留系による流速と水温の時間変化の測定、マイクロスケールプロファイラー(MSP)によるエネルギー逸散率、マルチスケールプロファイラー(FMSP)によるエネルギー逸散率と平均流のシア-の鉛直分布測定、さらに染料の放出による拡散実験の試験を試みた。側点間隔を短く設定した濁度の鉛直分布より、陸棚緑辺部の海底付近で観測される高濁度の水が、斜面域の中層部に貫入している様子が認められた。これは陸棚底層付近に分布する物質が黒潮中層に運ばれていることを示すものである。この流れを生ずる原因として、陸棚緑辺部付近における鉛直混合による非地衡流成分が考えられる。97年5月のCTDによる観測結果からは、密度場の変化によって、ちょうど高濁度の水が貫入している付近で、沖向きの非地衡流成分が起こりうることが示された。また、11月の調査では、FMSPによる平均流の鉛直シア-の測定より、やはり高濁度の貫入層に対応した沖向きの流れが認められた。係留系による測定からは、短い時間スケールの内部波の伝播、変形が観測された。陸棚緑辺部付近の海面下100m層に染料を放出し、CTDと蛍光光度計を上下させながら曳航した実験を数時間継続することにより、染料の中心が流れによって移動しながら、拡散する様子が捉えられた。しかし染料パッチの全体像を捉えることは至難であり、今後染料拡散から乱流混合の強さを計測する試みについては検討する必要がある。1998年5月1013日(1回目調査)、同じく2226日(2回目調査)、さらに1998年11月713日(3回目調査)に、東シナ海中央部の大陸棚縁辺部において、CTDによる水温・塩分および濁度の鉛直分布測定を行い、1、2回目調査では、それに加えて係留系による流速と水温の時間変化の測定を行い、また1回目調査では昨年度とは別の方法を用いて、染料の放出による拡散実験の試験を試みた。1回目調査では、前年度の調査と同様、陸棚縁辺部の海底付近で観測される高濁度の水が、斜面域の中層部に貫入している様子が認められたが、約10日後の2回目調査ではあまり明瞭な貫入は認められなかった。両者の違いは成層構造の違いによるところが大きいと考えられる。1回目には顕著な躍層が陸棚端の海底付近に形成されていたのに対し、2回目では比較的緩やかな成層構造であった。係留系による観測では、内部湖汐や短いスケールの内部波が観測されたが、特に5月12日には顕著な内部波が起こっており、成層構造の変化も見られた。顕著な内部波が、乱流混合を引き起こし、それによって生じた密度場の変化が水平方向の流れを生み出すことが示唆されたが、それらを結びつける明瞭な証拠を得ることはできなかった。3回目の調査では、九州大学応用力学研究所の協力による曳航型のプロファイラーを用いて、陸棚端付近の詳細な海洋構造の把握につとめたが、高濁度水の貫入構造はあまり明瞭でなかった。1回目調査で行った染料拡散実験では、前年度とは別の方式を採用し、船上からホースを用いて海面下60m付近に染料を放出した。CTDと蛍光光度計を上下させながら染料パッチの探索を数時間継続したが、明瞭な染料パッチをとらえられたのは2回のみで、染料拡散から乱流混合の強さを計測することはできなかった。染料の放出方式は前回に比較して簡単であり、今後の参考になると考えられるが、変動の大きい海域で短い時間スケールの拡散を評価する方法については、さらに検討する必要がある。
巨大ゲノム生物の毒生合成マシナリー探索とゲノム解析の基盤技術開発

サキシトキシン(STX)生産渦鞭毛藻の出現海域は近年拡大しつつあるが、環境の変化が毒の生合成にどのような機構で影響を及ぼすか不明である。【1.生合成反応の場の解明】今年度はマウスに免疫して得られた抗SxtAペプチド抗体を用いて渦鞭毛藻Alexandrium tamarense有毒株の細胞を免疫染色した。ウサギ由来とマウス由来のシグナルが一致したことからこれらの抗体によるシグナルがSxtAによるものではないかと推定した。【2.新たな生合成酵素の探索】チミジンアナログによって渦鞭毛藻A. tamarenseの細胞増殖と毒生産が抑制されることを見出したことから、構造内にエチニル基を有するチミジンアナログを作用させた細胞にClick反応により蛍光標識を導入し共焦点レーザー顕微鏡にて観察した。DNAに取り込まれたもの以外に細胞表層の球状オルガネラの周囲に結合成分があることが明らかとなった。このシグナルは抗SxtA抗体及び抗SxtG抗体のシグナルとは一致せず、生合成反応の場が反応ステップによって異なることが示唆された。【3.時間軸を考慮した生合成・代謝の解析】渦鞭毛藻のSTX関連化合物への安定同位体標識硝酸ナトリウム由来15N取り込み挙動を観察するメタボロミクス手法を確立した。チミジンアナログはグルタミン酸からオルニチンの間で生合成系を抑制していることが示唆された。また取り込み率の異なる集団のうち、最も取り込み率の高い集団のみ抑制されていたことから、この集団は新生アミノ酸から生合成されたものであり、やや取り込み率の低い集団は蓄積されていたアミノ酸や中間体が生合成の場に輸送された後に生合成されたものではないかと推定した。本研究では環境変化に応答した渦鞭毛藻のサキシトキシン生合成の変化を解析するための基盤技術を開発した。今後アミノ酸や中間体の輸送とSTX生合成について展開する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。渦鞭毛藻の麻痺性貝毒生合成には依然として不明な点が多く残されている。本研究では巨大なゲノムを有する麻痺性貝毒生産渦鞭毛藻のサキシトキシン生合成を新たなアプローチで研究した。【1.生合成反応の場の解明】ウサギとモルモットで作製した生合成酵素SxtAのペプチドに対する抗体を免疫染色に用いたところ、異なる染色像を示した。いずれの抗体も無毒株に低く、有毒株に高い反応性を示しておりどちらが真のSxtAのシグナルであるか不明であった。【2.新たな生合成酵素の探索】生合成酵素を阻害する代謝阻害剤にプローブを結合させて、検出を可能とするという課題のために、まずサキシトキシン生合成阻害作用のあるFUdRのフッ素がエチニル基に置換されたEthynyl deoxyuridine(EdU)によって、渦鞭毛藻Alexandriumtamarenseの細胞増殖と毒生産が抑制されることを見出した。【3.時間軸を考慮した生合成・代謝の解析】EdUの抑制ステップを解明するため生合成中間体及び麻痺性貝毒量の変動を定量したが、明暗サイクルの影響による変動の影響と、代謝阻害剤の影響との区別が明瞭でないことが示唆された。そこで、渦鞭毛藻は無機態窒素を利用して生育可能であることを利用して安定同位体標識硝酸ナトリウムの15N取り込み挙動を観察する手法を確立した。既報のカラムスイッチングHILIC-MS法により経時的にサンプリングした安定同位体標識培地培養細胞を分析することで、麻痺性貝毒生合成経路の上流の化合物(アルギニン)から中間体を経て、下流の化合物(麻痺性貝毒)になるにつれて取り込み率が低下することが確認された。また各Isotopomerの分布率の変化を追跡することで、細胞内における存在量の定量だけではわからない窒素代謝の培養時期における変化についても明らかにした。渦鞭毛藻から新たなサキシトキシン生合成酵素を探索するアプローチとして、標識可能な官能基を有する代謝阻害剤EdUの添加実験により、Eduに渦鞭毛藻の麻痺性貝毒生合成阻害作用があることを新たに見出した。さらに阻害ステップを決定するには生合成・代謝サイクルを時間軸を考慮して解析する方法の確立が必要であることがわかったため、安定同位体標識した無機態窒素の取り込み挙動を観察する方法を確立した。この手法は研究計画にはなかったが、今後の研究に非常に有用と考えられLC-MSを用いたmetabolomics研究の進展に大いに貢献できると思われるため順調に進展しているとした。しかしながら反応場の解明と細胞微小化については当初予期しなかった事態により、原因追及の段階であるためおおむね順調とした。すなわち渦鞭毛藻の免疫染色については使用できる抗体がほとんど市販されておらず、動物への免疫から行わなければならない。そこで、データベースに掲載されている塩基配列を参考にペプチド抗体を作成して用いたが、研究開始時に得られていたウサギ由来抗SxtA4ペプチド抗体の免疫染色像と本研究中に作成したモルモット由来の抗SxtA4ペプチド抗体の免疫染色像が異なるという予期しないことが起こったため、その原因を追究することにした。Western blottingによって両抗体から得られたバンドの位置も異なることから、結合しているタンパク質が違うことが示唆された。細胞微小化については代謝阻害剤EdUでBlock and Releaseしたところ、Release後の増殖の回復が速く細胞の微小化がみられなかった。

FUdRとEdUの結合状態が異なることが示唆され、より強固に結合させるための添加剤の導入を試みることにした。サキシトキシン(STX)生産渦鞭毛藻の出現海域は近年拡大しつつあるが、環境の変化が毒の生合成にどのような機構で影響を及ぼすか不明である。【1.生合成反応の場の解明】今年度はマウスに免疫して得られた抗SxtAペプチド抗体を用いて渦鞭毛藻Alexandrium tamarense有毒株の細胞を免疫染色した。ウサギ由来とマウス由来のシグナルが一致したことからこれらの抗体によるシグナルがSxtAによるものではないかと推定した。【2.新たな生合成酵素の探索】チミジンアナログによって渦鞭毛藻A. tamarenseの細胞増殖と毒生産が抑制されることを見出したことから、構造内にエチニル基を有するチミジンアナログを作用させた細胞にClick反応により蛍光標識を導入し共焦点レーザー顕微鏡にて観察した。DNAに取り込まれたもの以外に細胞表層の球状オルガネラの周囲に結合成分があることが明らかとなった。このシグナルは抗SxtA抗体及び抗SxtG抗体のシグナルとは一致せず、生合成反応の場が反応ステップによって異なることが示唆された。【3.時間軸を考慮した生合成・代謝の解析】渦鞭毛藻のSTX関連化合物への安定同位体標識硝酸ナトリウム由来15N取り込み挙動を観察するメタボロミクス手法を確立した。チミジンアナログはグルタミン酸からオルニチンの間で生合成系を抑制していることが示唆された。また取り込み率の異なる集団のうち、最も取り込み率の高い集団のみ抑制されていたことから、この集団は新生アミノ酸から生合成されたものであり、やや取り込み率の低い集団は蓄積されていたアミノ酸や中間体が生合成の場に輸送された後に生合成されたものではないかと推定した。本研究では環境変化に応答した渦鞭毛藻のサキシトキシン生合成の変化を解析するための基盤技術を開発した。今後アミノ酸や中間体の輸送とSTX生合成について展開する。【1.生合成反応場の解明】渦鞭毛藻A. tamarenseの有毒株と無毒株のウサギ由来またはモルモット由来抗SxtA4ペプチド抗体の免疫染色で検出されたタンパク質のどちらが真のSxtAなのかをWestern blottingとペプチドMSフィンガープリンティングにより解明する。真のSxtAを検出できる抗体を決定した後、他の生合成酵素(SxtGやSxtI)及び麻痺性貝毒の局在と比較してステップごとの反応場を確定する。また免疫電顕により各酵素の局在オルガネラを決定する。【2.EdUの阻害酵素の探索】がん治療法の一種FOLIFOX法における5-FUの作用増強剤であるレボホリナートカルシウムを添加してEdUの麻痺性貝毒生合成阻害作用も増強されるかどうか調べる。増強された場合EdUが酵素にレボホリナートを介して共有結合されたことが強く示唆されることになる。そこで免疫染色やWestern blottingによってEdUの結合したたんぱく質を検出する。EdUは複数の酵素に結合することが予想されるため、酵素溶液を各種カラムで分画しin vitro
相分離液体を反応場とした新奇金ナノ構造体の作製

ナノ秒近赤外光パルスレーザーを用いた温度ジャンプ法によりブトキシエタノール-水混合溶液中に相分離過程を誘起し、一定の遅延時間後に紫外光パルスを照射し金イオンの光還元反応を誘起することによって、動的に相分離過程にある溶液を反応場として金のナノ構造体を作製することに成功した。得られた金ナノ構造体の大きさ・形状は平衡状態にある溶液中で得られるナノ粒子と大きく異なった。特に、近赤外光と紫外光パルス光の遅延時間を5μsにしたときには一辺およそ800nm程度の四角いプレート状の構造体が得られた。このような構造体は平衡状態にある溶液ではもちろん、他の遅延時間でも観測されなかった。また、遅延時間を10μsとして光還元反応を誘起すると相分離過程に現れる相互に絡み合った2相を反映するような50nm程度のナノ粒子の複雑な凝集体が得られた。このことから動的に相分離過程にある溶液が特異な反応場として応用可能であることが分かった。温度ジャンプに伴う相分離過程では、レーザー照射後1μs程度まで異種分子間の水素結合の解離を伴う微小相の形成が起こり、その後は平衡濃度に達した数10ナノメートル程度のそれぞれの相が徐々にその大きさを成長させていくように相分離過程が起こることが分かっている。今回得られたナノ構造体はマイクロ秒オーダーの時間領域においても遅延時間に応じてその構造・大きさを変化させた。この結果は相分離初期過程に現れるナノメートルサイズの相が形成する界面が金のナノ構造体の形成に大きく寄与していることを示唆している。さらに、相分離過程にある溶液の性質について、分子動力学計算を用いて調べた。
住吉派の総合研究－江戸時代のやまと絵の動向と関連して－

本研究は、江戸時代のやまと絵を代表する流派である住吉派の特色と影響を明らかにすることを目的とする。江戸時代に幕府の御用絵師として活躍した住吉派は、江戸時代のやまと絵の動向を考察する上で重要不可欠な存在であるが、住吉派初代の如慶、二代目の具慶以外の研究は極めて稀少であった。本研究においては、まず住吉派研究の基幹となる住吉派の歴代当主たちの事績・作品を調査し、更に、住吉派の描法や画題の広がりに注目し、江戸時代のやまと絵において住吉派の果たした役割、その影響力について考察することを目指すものである。本年度も、住吉家当主たち(如慶・具慶・広保・広守・広行・広尚・弘貫・広賢)の作品調査を続行し、根津美術館、東京国立博物館、和泉市久保惣記念美術館、佐賀県立博物館などで展覧会観覧や特別観覧を行った。また、本年度は、住吉派の影響について明らかにするため、当主たちだけでなく住吉派周辺の絵師たちの研究も行い、ジェノバのキヨッソーネ美術館や京都工芸繊維大学美術工芸資料館、個人の所蔵する守住貫魚作品や住吉派に学んだと考えられる町絵師たちの作品を調査した。こうした絵画作品調査に加え、国立国会図書館や東京都立図書館などで引き続き文献調査も行った。これらの調査による成果としては、特に以下の三点が挙げられる。一つ目は、これまでほとんど研究が進められていなかった如慶・具慶以降の住吉家当主たちの画風を明確に捉えることができた点である。二つ目は、住吉派周辺の絵師たちの調査により、住吉派における表現方法や画題の広がりが具体的に明らかにすることができた点である。三つ目は、やまと絵復興運動が盛んになった江戸時代後期における住吉派と他派の絵師たちの影響関係の一端を明らかにすることができた点である。特に二つ目と三つ目に関しては、その成果の一部を『大和文華』135号で公開する。初年度は、住吉派研究の基礎となる住吉家当主たちの調査、研究を中心に進めた。まず作品調査に関しては、住吉派作品や関連するやまと絵作品を多く所蔵するアメリカ・ボストン美術館、ハーバード大学美術館で特別観覧や展覧会観覧を行った。初代如慶・二代具慶以降の住吉家当主の作風については詳しい研究がほとんどされていないが、ボストン美術館での特別観覧では、三代広保・四代広守・五代広行・六代広尚・七代弘貫・八代広賢と、江戸時代中期から末期までの住吉家当主たちの作品を通覧することができ、作風の特色や変遷を具体的にたどることができた。次に、文献調査に関しては、東京文化財研究所所蔵の売立目録を閲覧し、住吉派関連の作例の収集につとめた。また、『住吉家奥御用日記』などの基礎史料を読み進め、住吉家当主の事績について調査した。作品調査に関しては、特別観覧、展覧会観覧を含め、住吉派作品を多く見ることができ、その作風の特色や相違などについて具体的につかめてきている。文献調査に関しては、売立目録や展覧会図録、館蔵品図録より、住吉派絵画作例データの蓄積を行うことは順調に進んでいる。日記や幕府関係史料より住吉派の事績データの蓄積を行うことはやや遅れ気味であるが、全般的には順調に進んでいると言える。二年目にあたる2016年度は、住吉派の画風の広がりについての調査・研究を中心に進めた。特に、住吉派の白描物語絵に注目することで、具体的に住吉派の画風の広がりや展開について考察を深めることができた。まず、早い時期の住吉派の白描物語絵の特徴を明らかにするため、初代の住吉如慶の周辺絵師によって描かれた白鶴美術館蔵「源氏物語画帖」、徳川美術館蔵「源氏物語画帖」の調査を行った。調査で得た画風の特徴を手がかりに、同じ工房によって描かれたと考えられる白描の物語絵を展覧会図録や売立目録から見出した。次に、二代目の住吉具慶の周辺絵師による白描物語絵や、奈良絵本と言われる絵入り本の白描挿絵を調査し、住吉派における白描物語絵の画風展開を明らかにした。続いて、江戸時代後期に目を向け、七代目の住吉弘貫や、その弟子たちの間で、白描の物語絵が再び盛んになることに注目し、江戸時代前期の作例との共通点や相違点を明らかにした。また、住吉派作例だけでなく、田中訥言筆「藤原師長図」(個人蔵)「竹取物語図」(個人蔵)、岡田為恭筆「納涼図」(根津美術館蔵)など、同時代に白描画を得意とした他の絵師たちの作例も調査することで、住吉派の特色をより明確にした。こうした調査・考察の成果を、大和文華館で開催した特別展「白描の美」(2017年1月日2月19日)の図録や、美術史学会西支部大会「白描画再考ー日本絵画史におけるその意義ー」(2017年2月19日、於:大和文華館)で発表した。作品調査に関しては、特別観覧、展覧会観覧によって、国内の住吉派作品を多く見ることができ、その画風の広がりについての考察が進んできている。そして、その成果を展覧会やシンポジウムで公開・議論することができた。文献調査に関しては、去年に引き続き行っており、絵画作例データの蓄積は進んでいる。住吉派の事績データの蓄積が遅れ気味であるが、全般的には順調に進んでいると言える。

本研究は、江戸時代のやまと絵を代表する流派である住吉派の総合研究であり、住吉派の特色と影響を明らかにするものである。本研究の特色の一つは、これまでほとんど研究が行われていなかった初代如慶・二代目具慶以降の住吉派についての詳細を明らかにする点である。2017年度は、松浦史料博物館で30点以上の住吉派関連史料を調査した。松浦史料博物館の住吉派関連史料は、平戸藩主松浦家に関わる伝来の確かなものであり、特に住吉広行、住吉広定など、江戸時代後期に活躍した住吉家当主に関わる作品が多い点に特色がある。この調査によって、これまで充分に注目されてこなかった江戸時代後期の住吉派の活動について明らかにすることができた。また、この調査は、住吉派研究の第一人者である鹿児島大学の下原美保氏や、住吉派作品について造詣の深い九州国立博物館の山下善也氏や和泉市久保惣記念美術館の河田昌之氏らと共同で行った。様々な意見交換を行うことで、知見を深めることができた。この他にも、住吉広尚の貴重な屏風を観覧するなど、紹介されることの少ない住吉派作品の調査に努めた。本研究のもう一つの特色は、時系列に沿った住吉派代々の縦の流れについて明らかにするだけでなく、横の広がりや繋がりにも注目し、住吉派と同時代のやまと絵関連の絵師たちの作例と比較する視点を持つ点である。特に、江戸時代後期の住吉派と江戸琳派の酒井抱一は、画題などに共通点が見られるが、本年度は江戸琳派のやまと絵画題作品についても、住吉派との比較の視点を持ちつつ研究を進めた。勤務館の2017年度の人員に関わる事情により、急遽、当初の予定になかった、住吉派とは異なるジャンルの特別展の主担当となった。その特別展準備に奔走したため、長期の出張の予定を立てることができず、ヨーロッパの美術館の所蔵する住吉派関連作品の実地調査をあきらめざるをえなかった。しかし、研究実績の概要に記したように、伝来の確かな住吉派作品をまとまって所蔵する松浦史料博物館での調査を行うなど、国内の調査は地道に続けており、絵画資料・文献資料の集積は進んでいる。本研究は、江戸時代のやまと絵を代表する流派である住吉派の特色と影響を明らかにすることを目的とする。江戸時代に幕府の御用絵師として活躍した住吉派は、江戸時代のやまと絵の動向を考察する上で重要不可欠な存在であるが、住吉派初代の如慶、二代目の具慶以外の研究は極めて稀少であった。本研究においては、まず住吉派研究の基幹となる住吉派の歴代当主たちの事績・作品を調査し、更に、住吉派の描法や画題の広がりに注目し、江戸時代のやまと絵において住吉派の果たした役割、その影響力について考察することを目指すものである。本年度も、住吉家当主たち(如慶・具慶・広保・広守・広行・広尚・弘貫・広賢)の作品調査を続行し、根津美術館、東京国立博物館、和泉市久保惣記念美術館、佐賀県立博物館などで展覧会観覧や特別観覧を行った。また、本年度は、住吉派の影響について明らかにするため、当主たちだけでなく住吉派周辺の絵師たちの研究も行い、ジェノバのキヨッソーネ美術館や京都工芸繊維大学美術工芸資料館、個人の所蔵する守住貫魚作品や住吉派に学んだと考えられる町絵師たちの作品を調査した。こうした絵画作品調査に加え、国立国会図書館や東京都立図書館などで引き続き文献調査も行った。これらの調査による成果としては、特に以下の三点が挙げられる。一つ目は、これまでほとんど研究が進められていなかった如慶・具慶以降の住吉家当主たちの画風を明確に捉えることができた点である。二つ目は、住吉派周辺の絵師たちの調査により、住吉派における表現方法や画題の広がりが具体的に明らかにすることができた点である。
人獣共通感染症関連する高分子タンパク質重合体の電子スピン二重共鳴法による構造解析

部位特異的スピンラベル法による2点間距離計測技術をプリオン凝集体の構造解析を明らかにする目的で研究を行った。実験は家族性プリオン病の変異体D178NのC末端側のヘリックス構造を持つ領域にスピンプローブ(R1)を導入し、酸性下で1M塩酸グアニジン処理により凝集体構造を形成させ、CW-ESRならびに電子スピン二重共鳴法(DEER)によりスピン問距離を計測した。その結果、凝集に関与している構造体はC末端領域の構造が凝集体形成に重要であり、N末端領域は一定の構造を取っておらず、凝集体の形成にも関与していないことが示された。本研究課題は今まで構造解析が困難であった人獣共通感染症由来のタンパク質であるプリオンタンパク質やインフルエンザに関連するヘマグルチニン等のタンパク質の構造解析するための新たな方法論を創出することを目的としている。そのための方法として任意の場所にスピンプローブを導入して電子スピン共鳴法(ESR)により解析する方法を発展させた。今年度はCW-ESRを用いて、マウスのプリオンタンパク質にはヒスチジンの186残基にCu(II)が配位しているという新しい知見を明らかにすることが出来た。これは5つのプリオンタンパク質の残基をCys残基に変換し、スピンプローブ(R1)を導入し、添加したCu(II)との距離計測により明らかとなったものである。5つの変異とはmoPrP(D143R1),moPrP(Y148R1),moPrP(E151R1),moPrP(Y156R1),ならびにmoPrP(T189R1)であり、moPrP(D143R1)では20Å以内のCu(II)の存在を示すスピンプローブのESRシグナルの線幅の増大は見られなかったが、他の変異体についてはその線幅の増大が見られ、スピン間距離はmoPrP(Y148R1),moPrP(Y151R1),moPrP(Y156R1)ならびにmoPrP(T189R1)ではそれぞれ12.1Å、18.1Å、10.7Åならびに8.4Åであった。さらにmoPrP(Y156R1,H186A)では線幅の増大が見られなかった。このスピン間距離はコンピューターシュミレーションの結果からも支持され、H186が新しいCu(II)の結合部位であることが明らかとなった。また、連携研究者の明治大学の平岡研究室に設置されたパルスESRをタンパク質解析のために始動させ、来年度にむけてプリオンの凝集体やヘマグルチニンの解析への準備が整った段階である。平成22年度は初年度で確立した部位特異的スピンラベル法による2点間距離計測技術をプリオン凝集体の構造解析に適用を広げることを目的に研究を推進した。測定系の確立は遺伝的プリオン病の変異体D178Nのαヘリックス2上のT188にスピンプローブ(R1)を導入したD178N/T188R1で行い、連続波ESRにより凝集体では1.8nmであることを明らかにした。pH4.0で1M塩酸グアニジン処理すると凝集体構造を形成することはAFMによるフィラメント構造の観察により確かめられた。本年度は引き続き解析を進め、オクタリピートの最後部分でランダムコイル構造のD178N/S97R1、αヘリックス1のD178N/D144R1、αヘリックス2のD178N/R204R1とD178N/Y225R1について同様に検討した。どの場所でも凝集体のスピン間の距離は1.5nm2.0nmの間の値が持続波ESR法で検出された。パルスESR法でも計測範囲の短距離限界を示し、周期的で規則正しい構造ではなく、凝集体中の同じアミノ酸残基の分子間の距離は1.5nm2.0nm程度の間隔を持つランダムに凝集体を形成している可能性を示していると類推された。既に他の研究者によって電子顕微鏡像から得られたシミュレーションでは規則正しい対称構造モデルが提唱されており、オクタリピートを除いたブリオンタンパク質凝集体の構造について、同様方法を用いた報告では107229までのαヘリックスやβシートを形成している部位全域で1nm以下のほぼ密接した分子間距離を示し、βシート形成を基盤とした規則正しい構造モデルを提唱している。しかしながら本研究では全長プリオンタンパク質では全く違う構造を取っている可能性が示唆された。この考え方が正しいかどうかは、最終年度、測定点を増やし、実測に基づいた凝集体モデルを構築する予定である。初年度は確立した部位特異的スピンラベル法による2点間距離計測技術をプリオン凝集体の構造解析を明らかにする目的で研究を推進した。

実験は遺伝的プリオン病の変異体D178Nのαヘリックス2上のT188にスピンプローブ(R1)を導入したD178N/T188R1で行い、連続波ESRにより凝集体では1.8nmであることを初年度明らかにした。pH4.0で1M塩酸グアニジン処理すると凝集体構造を形成することはAFMによるフィラメント構造の観察により確かめられた。次年度は引き続き解析を進め、オクタリピートの最後部分でランダムコイル構造のD178N/S97R1、αヘリックス1のD178N/D144R1、αヘリックス2のD178N/K204R1とD178N/Y225R1について同様に検討し、どの場所でも凝集体のスピン間の距離は2.0nm以上の値が持続波ESR法で検出された。パルスESR法でも計測範囲の短距離限界を示し、周期的で規則正しい構造ではなく、凝集体中の同じアミノ酸残基の分子間の距離は2.0nm程度の間隔を持つ凝集体を形成している可能性を示していると類推された。本年度はさらにN末端のD178N/S36R1とD178N/S97R1の2点の点数を増やし正確な測定を行った。その結果、この2点からは持続波ESRでは測定が困難であった。QバンドパルスESR装置を用い、より長距離の2点間距離計測を行ったところ、持続波ESRで計測困難であった凝集体D178N/K204R1で2.7nm、D178N/Y225R1で3.0nmを示した。また、D178N/S36R1とD178N/S97R1ではQバンドパルスESRでも緩和時間が早いため計測できなかった。以上のことから凝集に関与している構造体はC末端領域の構造が凝集体形成に重要であり、N末端領域は一定の構造を取っておらず、凝集体の形成にも関与していないことが示された。
グルテンフリー米粉パンの物性を制御するオリゴ糖と酵素併用効果の解明

グルテンフリー米粉パンの製パン品質について、オリゴ糖と澱粉分解酵素酵素(αーアミラーゼ、βーアミラーゼ)および細胞壁多糖分解酵素(ペクチナーゼ、キシラナーゼ、セルラーゼ)との併用による、生地の発酵および膨化試験を行い、発酵中の生地体積は増加するが、焼成中に気泡が合一してクラムに空洞が生じやすいオリゴ糖と酵素の組合せがあることが確認できた。また、酵素添加の有無によって、テクスチャー変化に影響するオリゴ糖と酵素の併用効果が示唆された。今年度は、各オリゴ糖置換ならびに各酵素添加生地の粘度を、回転式粘度計を用いて粘度特性を解析し、生地の膨化に及ぼす影響を検討した。また、パンクラムに含まれる澱粉の糊化度測定と遊離糖分析から、焼成後のテクスチャーへの影響について検討した。この時、酵素の添加量は前年度の結果から、0.01%添加が適当として実験を行った。澱粉分解酵素の場合、α-アミラーゼよりβ-アミラーゼ添加パンの比容積が大きくなる傾向はあったが、いずれも生地粘度がコントロール(オリゴ糖および酵素無添加)より低下し、保存によるクラムのテクスチャー変化の改善には至らないと考えられた。一方、細胞壁多糖分解酵素の中でもペクチナーゼ系酵素の添加は、オリゴ糖との併用によって生地粘度が低下することなく発酵中の膨化が促進され、比容積がコントロールより大きく、2日間保存したクラムのテクスチャーもコントロールより有意にやわらかくなることが示された。また、クラムの糊化度の保持率も、他の酵素添加パンより高い傾向が示された。生地の発酵特性と膨化試験の結果から、グルテンフリー米粉パンのテクスチャーに及ぼすオリゴ糖および糖質分解酵素の選抜ができ、これまでの研究計画はおおむね順調と考えている。また、クラムの空洞化やきめの細かさの違いから、焼成中に気泡が合一しやすい生地状態と、気泡を包括したまま伸展し膨化できる生地となるオリゴ糖と酵素の組合せを推測できた。さらに、パンクラムの糖質分析や糊化度の測定から、米粉の澱粉に及ぼす影響を考察し、最終年度の実験と解析は十分に行なえると考えている。最終年度は、テクスチャー改変メカニズムを明らかにするため、パンクラムに含まれる澱粉の解析を酵素添加の有無で比較する。また、きめの細かさの違いを明確にするため、クラムの画像から単位面積あたりの気孔数および気孔面積を解析すると同時に、7段階評点法等による官能評価を行い、テクスチャー解析結果との相関を考察する。以上のことから、酵素による分解特性とオリゴ糖併用の効果について検討する。近年増加している小麦アレルギー患者のQOL向上のため、小麦粉の代替として米粉を使った食品に対する消費者ニーズが高まっており、米粉パンへの需要は今後も拡大すると考えられる。しかし、米粉パンはしっとりとモチモチした食感が特徴である一方、小麦粉パンより硬化が速いのが課題である。そこで本研究は、保存中の硬化が著しいグルテンフリー米粉パンの品質向上を目的として、発酵基質且つ、焼成後のパンに残存して保水効果を維持する可能性が高いオリゴ糖の添加と、澱粉やオリゴ糖側鎖に作用する糖質分解酵素の併用効果を検討した。本年度は、マルトオリゴ糖、イソマルトオリゴ糖およびキシログルカンオリゴ糖を用い、アミラーゼ系酵素の他、ヘミセルラーゼ系酵素との併用による生地の発酵試験と、焼成による膨化試験を行った。基本のパンの材料は、米粉、砂糖、食塩、オリーブ油、ドライイーストとし、加水量は90%とした。オリゴ糖は砂糖と一部置換し、酵素の添加量は0.010.1%で行った。生地の発酵試験は、38°Cのインキュベーターで10分毎に120分間までの経時的な生地の体積増加率を測定した。膨化試験は、80分間発酵後に180°Cのオーブンで30分間焼成し、比容積の解析と20°Cで1日および2日間保存したパンクラムのテクスチャーを解析した。その結果、酵素併用によって発酵体積の増加が認められたが、焼成中に気泡が合一して、クラムに空洞が生じやすいオリゴ糖と酵素の組合せがあることも確認した。また、オリゴ糖添加と酵素の有無によって保存によるテクスチャーの変化が異なることが明らかとなった。本年度は、オリゴ糖添加と酵素を併用したパン生地の発酵および膨化試験と生地粘度の測定を計画していたが、次年度に行う計画だった膨化試験後のテクスチャー解析を同時に行ったためやや進行が遅れた。

この時、酵素の添加量は前年度の結果から、0.01%添加が適当として実験を行った。澱粉分解酵素の場合、α-アミラーゼよりβ-アミラーゼ添加パンの比容積が大きくなる傾向はあったが、いずれも生地粘度がコントロール(オリゴ糖および酵素無添加)より低下し、保存によるクラムのテクスチャー変化の改善には至らないと考えられた。一方、細胞壁多糖分解酵素の中でもペクチナーゼ系酵素の添加は、オリゴ糖との併用によって生地粘度が低下することなく発酵中の膨化が促進され、比容積がコントロールより大きく、2日間保存したクラムのテクスチャーもコントロールより有意にやわらかくなることが示された。また、クラムの糊化度の保持率も、他の酵素添加パンより高い傾向が示された。生地の発酵特性と膨化試験の結果から、グルテンフリー米粉パンのテクスチャーに及ぼすオリゴ糖および糖質分解酵素の選抜ができ、これまでの研究計画はおおむね順調と考えている。また、クラムの空洞化やきめの細かさの違いから、焼成中に気泡が合一しやすい生地状態と、気泡を包括したまま伸展し膨化できる生地となるオリゴ糖と酵素の組合せを推測できた。さらに、パンクラムの糖質分析や糊化度の測定から、米粉の澱粉に及ぼす影響を考察し、最終年度の実験と解析は十分に行なえると考えている。次年度は、生地粘度測定と糖質分析から、膨化および焼成後のテクスチャーに影響した粘度特性と澱粉およびオリゴ糖の関係について検討する。生地粘度測定は、バッター生地を回転式粘度計(HAKKE Viscoster 550)にて、粘度、せん断応力、チクソトロピー、分散性について評価する。また、パン焼成時の粘度特性を予測するため、Rapid Visco Analyser(RVA)にて、粘度上昇温度、ピーク粘度、最低粘度、冷却時最終粘度から、加熱時粘度特性を測定し、膨化および焼成に寄与した粘度特性とオリゴ糖の関係を明らかにする。製パン試験はスケールアップしてパンを焼成し、テクスチャー解析と保存性試験を行うとともに、パンクラムに含まれる糖質分析を行う。また、パンクラムの澱粉糊化度と酵素による分解特性について解析する。最終年度は、テクスチャー改変メカニズムを明らかにするため、パンクラムに含まれる澱粉の解析を酵素添加の有無で比較する。また、きめの細かさの違いを明確にするため、クラムの画像から単位面積あたりの気孔数および気孔面積を解析すると同時に、7段階評点法等による官能評価を行い、テクスチャー解析結果との相関を考察する。以上のことから、酵素による分解特性とオリゴ糖併用の効果について検討する。
骨髄移植における標識遺伝子を指標とした生着効果判定法の実用化

従来、移植骨髄の生着の確認は、患者と提供者の性の異なる時は染色体分析を、同性の場合は赤血球遺伝標識の提供者への転換により確認する法によった。ABO抗原によって生着の生着の確認されたものは、meyor mismatchでは75%、minor mismatchでは40%とする報告もある。これらの報告を背景に可及的多数の標識遺伝子を検出し提供者とは異った患者の標識遺伝子のdonor型への変化と移植骨髄の生着との関連を考察した。その結果、ABOシステムのみならず、MNSs^^ー、P、Rh、Duffy、kidd、Xgシステムなどの赤血球型をはじめ、赤血球酵素の多型に由来するEsD、PGM、PGDシステムなども提供者型に転換する。検討した症例は16例で、検査時期は移植後1ケ月から17ケ月と広範囲に及ぶ。これらの症例はいずれも、臨床経過は順調といわれており、転換した遺伝子はすべて提供者を維持していた。また、DNAのVNTR多型にも同様な現象が認められた。従って、転換した標識遺伝子が提供者型を維持している限り、移植骨髄は生着していると考えてよかろう。しかし、なるベく多くの標識遺伝子を調査し、提供者型に転換した患者末梢血液中の標識遺伝子が提供者型を維持し続けることを検出できることは、生着効果判定の指標として、より有効である。予後の悪かった1例について、骨髄移植後の標識遺伝子の挙動を追跡したところ、再発時には、一度は提供者型に変化していた標識遺伝子は、すべて本来の患者型に逆戻りしていた。なお、HLA型のクラスI、IIは適合していてもMLC活性の高い症例について、DPβ、DQβ、DRβなどのcDNAプロ-ブを用いて、RFLPを検討してみたところ、患者に提供者や患者の両親に発現していない特異なDNAバンドを認めた。それとMLC活性の関係は存在する可能性もあるので続けて情報を集積したい。骨髄移植の生着の指標として、患者の標識遺伝子が提供者型に転換し、しかも、それが永続することを確認して推定する方法が知られている。従来、Blume(1980)の報告に見られるように、ABO式血液型の他、MN.Rh.Kidd.Gm式も、すでにその指標として採用されている。移植前後における標識遺伝子の変容を総括すると、患者と提供者の表現型が異なり、移植後に提供者型に変化した標識遺伝子は、OからB、OからA、MNssからMss.MNssからNss.CcDEeからCCDee、P_1(+)からP_1(-)、Jk(a+b+)からJk(a+b-)、Jk(a+b+)からJk(a-b+)、EsD2-1からEsD1-1、PGM2-1からPGM1-1、Acp-AからAcP-ABなどであった。患者と提供者の表現型は異なっていても変化を認めなかった標識は、Lewis.HP.Tf.F13-B.Se.Pa.Pr.Db.PmFなどの標識であった。他の標識遺伝子は、患者と提供者とは共通していた。結局、glycolipid.gHcophorin系の多くの赤血球膜抗原物質は主として骨髄で産生されるが、Lewis抗原や唾液中に分泌される標識遺伝子は骨髄では産されないと推定される。従って、骨髄移植生着効果の判定標としては骨髄を産生組織とする標識遺伝子の挙動を追跡することが望ましい。今後は臨床症状と標識遺伝子の挙動との関連を検討し生着効果について孝究したい。

昨年度の研究の継続である。昨年は5症例について検討を試みた。本年度はさらに調査例を増加し、合計10症例の骨髄移植患者および骨髄提供者である患者同胞について詳細な標識遺伝子の挙動を観察した。その結果は、昨年度の調査成績を否定するような成績は得られず、現存続行している研究の正当性、合理性を立証するものであり、実験の集積のあることを確認した。すなわち、赤血球型系ではABO,MNSs^^ー,P,Rh,Lewis,Kidd,Duffy,KellーCellano,Diego,Lutheran,Xgなどのシステムにおいて、患者と提供者の表現型の異なる場合には、異なる表現型はすべて提供型に転換する。血液標識遺伝子の転換は、末梢血レベルでは、移植後30日頃には検出できる。これを骨髄レベルで観察すると、移植21日目の骨髄より単核球を分離し、in vitroコロニ-形成法により,得られた赤芽球コロニ-構成細胞の血液物質を調べたところ、14日間の培養細胞(赤芽球)の約90%が提供者型に変化することも判明した。なお、このような、提供者への転換は移植骨髄の生着状態とも関連し、臨床症状は血液型の変化に伴ない改善方向に向っていた。他に注目すべき標識遺伝子にHpの挙動がある。Hpの挙動がある。Hpは外科手術、輸血および感染症などによって異常な挙動を示す標識遺伝子とされているが、骨髄移植においても例外ではなく、骨髄移植10日目頃の患者末梢血からはHpシステムの検出は困難である。しかるに、移植骨髄の生着を臨床的に認める頃になると、末梢血中にHp表現型は検出されるようになる。従ってHpの挙動もまた骨髄移植の生着効果判定の標識となる可能性もある。いずれにしても、人間の標識遺伝子の骨髄移植による挙動の調査は、移植生着率の判定には欠かせないものと推定される。本年度は、MLC不適合、HLA適合の骨髄移植関係者について、DNAレベルの遺伝子解析を試み、生着率との関係につき分子生物学な実験を重ねた。MLCの主試験におけるstimulation Index(SI)は、非血縁者と比較しても低いものであったが通常の適合者に比較すると高値を示した。そこで、MLC活性を再検討するため、クラスII抗原遺伝子のRFLP解析を実施した。常法により、関係者の末梢血から採血し、白血球分離、DNA抽出・精製を行った。そして得られた高分子DNAを制限酵素(MspI.SacI.HindIIIなど)によって切断し、アガロ-スゲル電気泳動.サザントランスファ-を経て、プロ-ブにDPβCDNA.DQβCDNA.DRβCDNAなどを用い、ランダムプライマ-法により^<32>Pを標識して用い検討した。Dβプロ-ブ:SacIで切断しても、患者と提供者および両親間に異った多型は認められなかった。MspIで切断すると、約1.5kbpのバンドは提供者には認められる。なお約3.6kbpのバンドは提供者に認められ、患者には認めれなかった。DQβプロ-ブ:MspIで切断すると、約2.2kbpに患者のみバンドを認めた。DRβプロ-ブ:MspIで切断すると、患者は約3.9kbpのバンドを認めたが、そのバンドは提供者には欠落していた。しかし提供者は約4.3kbpのバンドを持っていた。患者の約3.9kbpバンドは父親より、提供者の約4.3バンドは母親より遺伝したものと推定される。また、MspIで切断すると患者は約2.3kbpにバンドを発現する。
持続可能な災害アーカイブの協創に関する研究

国内の事例として,8年前の2011年に発生した東日本大震災は,過去の災害資料から日本列島が地震・津波をはじめとした様々な災害の多発地帯であることが明らかになった。一方で,日本には災害が多発する故に,過去の災害における様々な痕跡や,先人達の記録が数多く残されていることが分かった。さらに,東日本大震災により大規模自然災害と福島第一原子力発電所事故という未曽有の自然災害と人災によって郷里を奪われた福島県双葉郡浪江町請戸地域の人々が,自分たちの歴史を遺すために研究者と協力しながら本を執筆した。同町は,津波災害・原子力災害によって奪われた地域であるが,「地域の記憶」を後世へ引き継ぐプロジェクトが行われている状況について情報収集を実施した。海外の事例については、1755年、ポルトガルの首都リスボンにおいて発生した大地震(リスボン地震)および津波によって,作成された自然災害に関するアーカイブの所在について調査した。災害が多発する国内外において,自然災害アーカイブを含めた歴史的・思想的・地域的な災害の捉え方の検証に必要な情報収集を実施することが出来たため。先進国だけではなく,開発途上国の自然災害アーカイブ優良事例の検証を通じて,多様な主体が,特定の災害に備えるだけではなく,多元的,多面的な対策を行うことができる自然災害に関するアーカイブの枠組みを明らかにする。2018年度に,1995年に発生した阪神・淡路大震災の災害アーカイブの分析を行い,その結果を基に災害アーカイブの枠組みを検証する予定であったが,次年度は,震災発生から25年を迎える。災害アーカイブに対する研究会,シンポジウム等が実施されるため,計画を変更し,未使用額が生じた。このため,阪神・淡路大震災の災害アーカイブの検証を次年度に行うこととし,未使用額はその経費に充てることとしたい。
カンキツ貯蔵施設の空気調和が伊予柑のアフターライプニングに及ぼす影響

伊予柑貯蔵庫(47.2【m^3】,7.2ton)で、微気象環境と果実のアフターライプニングの関係、及び空調器の有効利用を検討するために調査・実験を行ない、その結果を考察すると次のとおりである。1.庫内の温度は6.511.0°Cで貯蔵適温を維持しており、庫外温度に対してタイムラグ約48hr,振幅減少率0.56で、外気温の影響は受けにくいようであった。相対湿度は8595%の高湿で、換気不足を指摘した。2.(1)果実の重量減少率は55日間,平均8.8%,相対的に予措追熟期に小さく、予措乾燥が不足していた。(2)糖酸比は環境条件に左右されることなく貯蔵経過に従い増加の傾向にあった。(3)果皮色は、収納時に着色(a値)が良好であると貯蔵中も進度が増した。赤橙色の発現が顕著であった上部は高温域,それが緩慢であった下部は低温域で、温度が着色に及ぼす影響は大きいと推察した。a/b値は貯蔵経過に従って指数曲線的に高くなり、前期の進度勾配が大きく、中・後期に緩慢となった。また、a/b値(A)は積算温度(Tn)とA=P・【Tn^q】の関係にあり、Tn=250°C前後で終了時着色の約85%に達することが明らかになった。(4)【CO_2】濃度は、貯蔵庫を全閉して4hrで2,5003,000p.p.mに達したが、その後は15hr,3500p.p.mでほぼ平衡状態になった。下部は上部より常に約1.2倍高濃度であった。3.庫内に設置した空調器(トイレファン)は、強制対流による熱伝達で各部の温度を極力、適温で平均化させようとするものである。(1)送風量は約30【m^3】/hrで、吐出口から10cm点の風速は1.00.8m/sec,1m離れると約0.1m/secの微風となるが、自然対流を促すには十分であると思われた。(2)実・空箱収納時ともに、空調器停止時の温度は上部が下部より常に高く、稼動時は上下の温度差が小さくなった。ファンの正・倒置利用を考案し、正置で下部の空気を上部へ、倒置で上部の空気を下部へ各々、送風させて、空気混合で低温化,高温化が可能になることを明らかにした。貯蔵期に応じた温度管理ができる。
戦間期日本の社会事業制度と労働力創出の構造－農業部門における女性労働供給の変容－

本年度の研究成果は次の通りである。第1に、府県統計書と託児施設単位の情報が記された史料を用いて、施設供給関数を推定した。その結果、託児施設は農村内の共同体によるリスク・マネジメントとしての性格が強く、気象リスクの高い地域や所得水準の低い地域では、様々な団体や個人が共同で施設投資を行っていたことが明らかになった。さらに、これら施設投資は共同体の結びつきが強い地域ほど促進され、傾向スコア調整法を用いた差の差推定からは、託児所の開設が地域の反収量を僅かに増加させた可能性が示唆された。これら実証結果をまとめた論文は、査読付き学術誌に掲載された。第2に、戦間期日本における方面委員の適性と施設供給の関連を分析した論文が、査読付き学術誌に掲載された。これにより、方面委員の勤続が機会費用だけでなく、人的ネットワークや信頼、地域性に影響を受けていたこと、そして施設投資が委員契約におけるシグナルとなっていたことが示唆され、複数の社会事業が補完的に機能したことが明らかになった。第3に、戦間期日本における農家のマイクロデータを用いて、女性労働供給と児童労働の関連を分析した。推計された子どもの有業率は既存研究に比して高く、女子の有業率と労働負担は男子のそれよりも高いことがわかった。さらに、これら結果をふまえて条件付き労働供給関数を推定し、家計内資源配分における逐次性を分析した。これら実証結果は国内の研究会において報告し、査読付き学術誌へ投稿準備中である。まず、農家経済調査簿から構築したデータベースを用いて、戦間期日本における託児施設が女性労働供給に与えた影響を明らかにした。次に、託児施設が供給される仕組みと、それら施設が農業生産に与えた影響を定量的に分析し、施設投資が他の社会事業制度によっても促進され得ることを明らかにした。これら一連の作業を通じて、託児施設が供給されるための制度と、それら施設が農業部門の女性労働に与えたインパクトを明らかにするという当初の研究計画は達成された。第一に、分析の基礎資料である農家経済調査簿のデータベース化と、託児所(保育所)に関するマイクロデータの収集を行った。第二に、収集した施設単位のデータを用いて託児所の特徴を分析した。その結果、開設地域では育児児童をもつ農家のほとんどが託児所を利用していたことがわかった。そして施設需要の背景には、気象リスクに対して安定的な労働供給を確保すること、安価な保育料金で衛生・教育的に良質な保育を得られること、という2つの誘因が存在していたことが明らかになった。第三に、構築したデータベースを用いて女性の労働供給関数を推定し、託児所の効果を分析した。その結果、託児所が育児と労働のトレードオフを緩和して労働供給量を増加させ、農繁期の不確実性にたいする家計の脆弱性を補完していたことが明らかになった。これら研究成果の意義は次の二点である。第一に、従来は定量的な分析に用いられてこなかった農家経済調査簿を活用することで,当時の農家経済を詳細に分析した点である。分析結果は、農家がリスク回避的であることを示した近年の研究の証左となり、戦前日本における女性労働供給の増加について新しい論拠を提示する。第二に、施設保育が農家の育児観や生活に適合し得なかったとする、社会事業史上の通説的な見方に修正を加えたことである(以上の研究成果は政治経済学・経済史学会にて報告、「歴史と経済』に投稿中)。次年度は、施設供給の仕組みを明らかにするが、供給に関連する方面委員制度についても資料収集を行い、その社会経済的効果を明らかにした(EASP国際学会にて報告)。以上の実績は研究計画と整合的であり、今後の計画を遂行するための基礎的な論拠となる。第1に、戦間期日本の農家に関するマイクロデータを用いて、託児所(保育所)が女性の労働供給に与える影響を推定した。その結果、施設は育児と労働のトレードオフを緩和し、生産上のリスクに対して安定的な労働供給量を確保したことが明らかになった(査読付き学術誌に掲載決定)。第2に、これら施設の地理的分布を検証するために、市町村データベースを構築して統計解析を行った。その結果、農業生産上の不確実性が高い地域に施設が設置されるとする理論モデルが支持された(査読付き学術誌へ投稿準備中)。第3に、託児所の供給に関与した方面委員についてのマイクロデータを発掘し、データベースを構築して統計解析を行った。その結果、地域社会におけるインフォーマルな制度や社会関係資本の醸成が、施設の供給を促進することが明らかになった(査読付き学術誌へ投稿中)。第4に、方面委員制度を通じた医療機会の拡大が、乳児死亡に与えた影響を分析した。その結果、制度内に構築された医療機関への仲介システムが、貧困世帯の乳児死亡リスクを減じたことが判明した(査読付き学術誌へ投稿中)。研究成果の意義は次の3点に要約される。第1に、戦間期日本における女性労働時間の長期的増勢について、その要因を福祉制度の側面から明らかにした。第2に、戦間期日本における託児所の供給について、そのメカニズムと地理的分布を明らかにした。第3に、戦間期日本における乳児死亡率の低下について、その要因を福祉制度の側面から明らかにした。新たに解明されたこれら事実は、研究史にたいして一定のインパクトを与えるものである。

第1に、府県統計書と託児施設単位の情報が記された史料を用いて、施設供給関数を推定した。その結果、託児施設は農村内の共同体によるリスク・マネジメントとしての性格が強く、気象リスクの高い地域や所得水準の低い地域では、様々な団体や個人が共同で施設投資を行っていたことが明らかになった。さらに、これら施設投資は共同体の結びつきが強い地域ほど促進され、傾向スコア調整法を用いた差の差推定からは、託児所の開設が地域の反収量を僅かに増加させた可能性が示唆された。これら実証結果をまとめた論文は、査読付き学術誌に掲載された。第2に、戦間期日本における方面委員の適性と施設供給の関連を分析した論文が、査読付き学術誌に掲載された。これにより、方面委員の勤続が機会費用だけでなく、人的ネットワークや信頼、地域性に影響を受けていたこと、そして施設投資が委員契約におけるシグナルとなっていたことが示唆され、複数の社会事業が補完的に機能したことが明らかになった。第3に、戦間期日本における農家のマイクロデータを用いて、女性労働供給と児童労働の関連を分析した。推計された子どもの有業率は既存研究に比して高く、女子の有業率と労働負担は男子のそれよりも高いことがわかった。さらに、これら結果をふまえて条件付き労働供給関数を推定し、家計内資源配分における逐次性を分析した。これら実証結果は国内の研究会において報告し、査読付き学術誌へ投稿準備中である。本年度までの研究成果は、以下の通りである。第1に、「農家経済調査簿」から構築したデータベースを用いて、託児所が女性の労働供給に与える影響を推定した結果、本研究の想定する経済理論モデルが支持された。さらに、これら実証結果をまとめた論文は、予定通り査読付き学術誌に掲載された(『歴史と経済』へ掲載決定)。第2に、託児所の供給に携わった方面委員のマイクロデータを発掘し、データベース化と統計解析を終え、予定通り査読付き学術誌へ投稿した(『大原社会問題研究所雑誌』へ投稿中)。第3に、方面委員制度を通じた医療機会の拡大が貧困層の乳児死亡リスクを減じたことを実証し、予定通り査読付き学術誌へ投稿した(『歴史と経済』へ投稿中)。第4に、託児所の地理的分布を検証するための市町村データベースを構築し、統計解析を行った結果、本研究の想定する経済理論モデルが支持された。現在、これら実証結果を投稿論文にまとめている(『経済学研究』へ投稿準備中)。以上から、当初の計画通り研究が進展していると判断できる。まず、農家経済調査簿から構築したデータベースを用いて、戦間期日本における託児施設が女性労働供給に与えた影響を明らかにした。次に、託児施設が供給される仕組みと、それら施設が農業生産に与えた影響を定量的に分析し、施設投資が他の社会事業制度によっても促進され得ることを明らかにした。これら一連の作業を通じて、託児施設が供給されるための制度と、それら施設が農業部門の女性労働に与えたインパクトを明らかにするという当初の研究計画は達成された。最終年度は、戦間期日本における農家の家計内資源配分について、女性労働と児童労働の補完性を明らかにする。研究の推進方策は次の通りである。第1に、「農家経済調査簿」から構築したデータベースを拡張し、さらに全農家の家計・資産情報をデータ化する。
内臓脂肪蓄積による動脈硬化発症機構の分子メカニズムの解明

本研究では、私たちが提唱した内臓脂肪の蓄積を基盤とし種々の危険因子が集簇する動脈硬化易発症病態である『内臓脂肪症候群』における動脈硬化発症メカニズムを分子生物学的に解明することを目的とした。本症候群において内臓脂肪蓄積により門脈血中の遊離脂肪酸が増加することにより、肝臓での脂肪合成を招来し高脂血症を生じるメカニズムを想定している。内臓脂肪蓄積モデル動物であるOLETFラットにおいて、内臓脂肪(腸間膜脂肪)の増加に伴って門脈血中の遊離脂肪酸が上昇し、肝臓での脂肪合成のkey enzymeであるacyl-CoA synthetase及びVLDLの合成・分泌調節因子のmicrosomal triglyceridetransfer proteinがともに遺伝子レベルで発現亢進することを明らかにした。また、動脈硬化病変の主役をなす血栓形成過程において重要な働きを明らかにした。また、動脈硬化病変の主役をなす血栓形成過程において重要な働きを担うPAI-1がヒトにおいて内臓脂肪の蓄積に伴って血中レベルが上昇することを見出し、その遺伝子発現が脂肪蓄積モデルであるVMH破壊肥満ラットの内臓脂肪で特異的に亢進することを明らかにした。以上のように、内臓脂肪蓄積はその代謝特性として動脈硬化の発症・進展に密接に関連することが分子生物学的に明らかとなり、今後さらにこの観点からのアプローチが必要である。