hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コムギのWx遺伝子と量的遺伝子座の連鎖分析

アミロース合成能力が最も高いWx-B1a遺伝子が座乗する4A染色体をnull遺伝子の染色体で置換するとアミロースの減少は約2%であった.Chinese Spring(CS)とCS(Kanto107 4A)のF1をもとに育成した98系統の4A染色体組み換え置換系統のうちWx-B1b遺伝子をもつ51系統の間にはWx座とは独立な約2%の変異があった.10マーカーからなる4A染色体の遺伝的連鎖地図を構築しQTL分析を行ったところ,動原体近傍の短腕上にアミロース含量に影響する遺伝子座のあることが初めてわかった.出穂日と草丈のQTLはWx-B1の近傍にあること,収量形質のQTLは短腕上のRFLPマーカーと連鎖していることがわかった.Wx-B1座は小麦粉の糊化特性に対しても他面効果を持ち,Wx-B1タンパク質の欠如によって最高粘度とブレークダウンが向上した.さらに短腕上に効果の小さなQTLが座乗し,Kanto107 4A染色体由来のQTLが最高粘度とブレークダウンを高める働きを持っていた.CSとモチ性のCSを交配したF_1にトウモロコシを受粉し,85系統の複半数体を作出した.アミロース含量は,モチタイプの1.0%から野生型の24.5%まで変異があり,いずれかのWxタンパク質を1つ欠失したタイプでCSより2%程度低く,二重に欠失したタイプでは68%低下した.最高粘度はモチタイプが最も高く,次いで二重欠失タイプの順であった.ブレイクダウンの結果も同様で,Wxタンパク質の欠失と粘弾性の増加が連動していた.特にWx-B1タンパク質の欠失が他の2つのWxタンパク質の欠失より粘弾性の増加効果が大きかった.アミロペクチンの鎖長分布は8タイプ間に明確な差異はなかった.したがって,GBSS Iの活性低下は,アミロペクチンの側鎖構造に変化をもたらさないと考えられた.アミロース合成能力が最も高いWx-B1a遺伝子が座乗する4A染色体をnull遺伝子の染色体で置換するとアミロースの減少は約2%であった.Chinese Spring(CS)とCS(Kanto107 4A)のF1をもとに育成した98系統の4A染色体組み換え置換系統のうちWx-B1b遺伝子をもつ51系統の間にはWx座とは独立な約2%の変異があった.10マーカーからなる4A染色体の遺伝的連鎖地図を構築しQTL分析を行ったところ,動原体近傍の短腕上にアミロース含量に影響する遺伝子座のあることが初めてわかった.出穂日と草丈のQTLはWx-B1の近傍にあること,収量形質のQTLは短腕上のRFLPマーカーと連鎖していることがわかった.Wx-B1座は小麦粉の糊化特性に対しても他面効果を持ち,Wx-B1タンパク質の欠如によって最高粘度とブレークダウンが向上した.さらに短腕上に効果の小さなQTLが座乗し,Kanto107 4A染色体由来のQTLが最高粘度とブレークダウンを高める働きを持っていた.CSとモチ性のCSを交配したF_1にトウモロコシを受粉し,85系統の複半数体を作出した.アミロース含量は,モチタイプの1.0%から野生型の24.5%まで変異があり,いずれかのWxタンパク質を1つ欠失したタイプでCSより2%程度低く,二重に欠失したタイプでは68%低下した.最高粘度はモチタイプが最も高く,次いで二重欠失タイプの順であった.ブレイクダウンの結果も同様で,Wxタンパク質の欠失と粘弾性の増加が連動していた.特にWx-B1タンパク質の欠失が他の2つのWxタンパク質の欠失より粘弾性の増加効果が大きかった.アミロペクチンの鎖長分布は8タイプ間に明確な差異はなかった.したがって,GBSS Iの活性低下は,アミロペクチンの側鎖構造に変化をもたらさないと考えられた.アミロース合成能力が最も高いWx-B1a遺伝子が座乗する4A染色体をnull遺伝子の染色体で置換するとアミロースの現象は約2%であった。これはWx-B1座を不活性にしたときの過去の結果とよく一致した。アミロース含量に対する染色体置換の効果はWx座の効果が大きいことが確認できた。さらに、Chinese Spring(CS)とCS(Kanto107 4A)のF1をもとに育成した98系統の4A染色体組み換え置換系統のうちWx-B1b遺伝子をもつ51系統の間にはWx座とは独立な約2%の変異があった。10マーカーからなる4A染色体の遺伝的連鎖地図を構築しQTL分析を行ったところ、動原体近傍の短腕上にアミロース含量に影響する遺伝子座のあることが初めてわかった。栽培や生産性に関わる量的形質については、CSとの比較で4A染色体置換系統CS(Kanto107 4A)は出穂日が約3日早まったほか、草丈は8cm以上低くなり、収量形質にも差が見られた。4A染色体上にそれらのQTLが存在することが判った。98系統の圃場試験での量的形質のデータをもとに分析を行った結果、出穂日と草丈のQTLはWx-B1の近傍にあること、収量形質のQTLは短腕上のRFLPマーカーと連鎖していることがわかった。

Wx-B1座は小麦粉の糊化特性に対しても他面効果を持ち、Wx-B1タンパク質の欠如によって最高粘度とブレークダウンが向上した。さらに短腕上に効果の小さなQTLが座乗し、Kanto107 4A染色体由来のQTLが最高粘度とブレークダウンを高める働きを持っていた。3つのWxタンパク質を全て欠失したモチタイプから,全て発現する野生型までの計8タイプのWx夕ンパク質欠失系統を用いた試験で,Wxタンパク質の二重欠失すなわち3Wx遺伝子のいずれか一つが発現する3タイプの結果をもとに個々のWx遺伝子のアミロース合成能力を比較したところ、Wx-Blaが最も高く,次いでWx-Dla,WxAlaの順であることを明らかにした.一方,3Wx座のいずれか一つにnull対立遺伝子をもつ3タイプの比較から,WxAlb,WxDlbに比べWx-Blbが最もアミロース含量を低下させることが分かった.これまで,アミロース含量と粘弾性の間に負の相関が指摘され、Wx座の粘弾性への効果が示唆されるが,その関係は明確でなかった.そこで,Wx遺伝子が座乗する7A,4A,7D染色体それぞれの組換え系統集団を用いて,粘弾性の変異とWx座との関係を解析した.いずれの集団でもアミロース含量とブレークダウンの間に負の相関関係があったが,4A染色体集団ではWx-Blbによるアミロース含量の低下が明らかに最高粘度とブレークダウンを高め、7A染色体のWx-Al座の粘弾性に対する効果は認められなかった.7D染色体のWx-Dl座では、Wx-Bl座より効果は小さいがnull対立遺伝子がブレークダウンを高めることが分かった.コムギ品種'Chinese Spring'(CS)とモチ性のCSを交配したF_1にトウモロコシを受粉し,85系統の複半数体(DH)を作出した.CSとそれらDH系統を圃場栽培し,収穫した種子のデンプンアミロース含量,Rapid Visco-Analyzerによる最高粘度とブレークダウンを測定した.また,各タイプのランダムに選んだ2系統についてアミロペクチンの鎖長分布を高速イオン交換クロマトグラフィーで分析した.DH系統の胚乳デンプンのWxタンパク質をSDS-PAGEで分析し,8タイプのWxタンパク質欠失型に分類した.バンドパターンが明確であった82系統の分離は,メンデル遺伝の期待比からの歪みはなかった.アミロース含量は,モチタイプの3.0%から野生型の24.5%まで変異があり,いずれかのWxタンパク質を1つ欠失したタイプでCSより2%程度低く,二重に欠失したタイプでは68%低下した.最高粘度はモチタイプが最も高く,次いで二重欠失タイプの順であった.ブレイクダウンの結果も同様で,Wxタンパク質の欠失と粘弾性の増加が連動していた.特にWx-B1タンパク質の欠失が他の2つのWxタンパク質の欠失より粘弾性の増加効果が大きかった.アミロペクチンの鎖長分布は8タイプいずれも側鎖のグルコース重合度10-12にピークをもち,タイプ間に明確な差異はなかった.したがって,GBSS Iの活性低下は,アミロペクチンの側鎖構造に変化をもたらさないと考えられた.
ストレス応答キナーゼによるマイトファジー制御機構の解明

ミトコンドリアを選択的に分解するオートファジーはマイトファジーと称され、ミトコンドリアの品質管理を担う酵母からヒトまで保存された重要な生理機能である。本研究では酵母におけるマイトファジーレセプターAtg32の制御機構の解明を目的としている。栄養飢餓などのマイトファジー誘導条件下において、カゼインキナーゼ2(CK2)によるAtg32のリン酸化がマイトファジーの最初のステップであるが、CK2は恒常的に活性を有するキナーゼであるにもかかわらず、マイトファジー誘導時にのみAtg32をリン酸化する制御機構はこれまで全くわかっていなかった。平成27年度は、CK2によるAtg32のリン酸化を阻害する因子が存在するという仮説のもと実験を進めた。マイトファジー誘導条件下でAtg32がミトコンドリア上に集積する現象が既に分かっていた。本研究では、GFP-Atg32の蛍光顕微鏡による局在観察を指標として、酵母の遺伝子破壊株ライブラリー(約5,100株)からマイトファジー非誘導条件下においてもGFP-Atg32の集積を引き起こす変異株(すなわちリン酸化阻害因子)をスクリーニングした。その結果、多数の変異体が取得され、現在その詳細な解析を行っているところである。27年度が最終年度であるため、記入しない。
相分離型合金系メゾスコピック物質の周期構造安定性と材料特性の変化

1.相分離型状態図を構成するAg-Ge,Al-Ge,Ag-Si,Al-Si合金系の二層膜の組織変化について,オージェ電子分光法,走査型電子顕微鏡法,透過型電子顕微鏡法により調べた結果,以下の事柄が明らかとなった.(1)SiO_2ウエハ-に積層したままの組織は,GeまたはSiの非晶質下層と,AgまたはAlの多結晶上層からなる.(2)二相域のアニールにより,下層のGeやSiは表面に出て特異な形態を示す結晶性クラスターを形成する.(3)アニール後期には,上層と下層の入れ替りや各層の組成変化は生じるが,二層構造自体は保たれる.2.SiO_2ウエハ-に積層したFe-Mo二層膜をアニールすると,状態図からは予期されない準安定(非平衡)金属間化合物であるFeMo相が形成されることが分かった.3.中間相を形成するCu-Ge合金系の二層膜の組織変化を1項と同様に調べた結果,次の事柄が明らかになった.(1)SiO_2ウエハ-に積層したままの組織は,Geの非晶質下層と,金属間化合物Cu_3Geの多結晶上層からなる.(2)アニールにより,Ge下層も多結晶Cu_3Geとなるが,一部のGeは表面に出て結晶性クラスターを作る.4.相分解過程の数値計算法として離散型拡散方程式に基づく手法を新たに開発し,Fe-Mo合金などの周期構造安定性のコンピュータシミュレーションが可能となった.5.Fe基合金のD0_3やB2,Ti-Al合金のTi_3Alなど,各種急冷合金中に析出する整合粒子の時効に伴う形態変化を調べた結果,粒子粗大化の停止など,弾性エネルギーの効果の重要性を示す挙動が明らかとなった.また,この組織粗大化の停止とともに硬度低下も停止するなど,材質劣化が抑制されることが分かった.6.Ti,α-Tiおよび金属間化合物Ti_3Al中の水素と重水素の挙動を調べ,各々の溶解度や拡散係数を測定した.1.相分離型状態図を構成するAg-Ge,Al-Ge,Ag-Si,Al-Si合金系の二層膜の組織変化について,オージェ電子分光法,走査型電子顕微鏡法,透過型電子顕微鏡法により調べた結果,以下の事柄が明らかとなった.(1)SiO_2ウエハ-に積層したままの組織は,GeまたはSiの非晶質下層と,AgまたはAlの多結晶上層からなる.(2)二相域のアニールにより,下層のGeやSiは表面に出て特異な形態を示す結晶性クラスターを形成する.(3)アニール後期には,上層と下層の入れ替りや各層の組成変化は生じるが,二層構造自体は保たれる.2.SiO_2ウエハ-に積層したFe-Mo二層膜をアニールすると,状態図からは予期されない準安定(非平衡)金属間化合物であるFeMo相が形成されることが分かった.3.中間相を形成するCu-Ge合金系の二層膜の組織変化を1項と同様に調べた結果,次の事柄が明らかになった.(1)SiO_2ウエハ-に積層したままの組織は,Geの非晶質下層と,金属間化合物Cu_3Geの多結晶上層からなる.(2)アニールにより,Ge下層も多結晶Cu_3Geとなるが,一部のGeは表面に出て結晶性クラスターを作る.4.相分解過程の数値計算法として離散型拡散方程式に基づく手法を新たに開発し,Fe-Mo合金などの周期構造安定性のコンピュータシミュレーションが可能となった.5.Fe基合金のD0_3やB2,Ti-Al合金のTi_3Alなど,各種急冷合金中に析出する整合粒子の時効に伴う形態変化を調べた結果,粒子粗大化の停止など,弾性エネルギーの効果の重要性を示す挙動が明らかとなった.また,この組織粗大化の停止とともに硬度低下も停止するなど,材質劣化が抑制されることが分かった.6.Ti,α-Tiおよび金属間化合物Ti_3Al中の水素と重水素の挙動を調べ,各々の溶解度や拡散係数を測定した.相分離型状態図を構成する2種類の元素からなるAg/Ge,Al/Ge,Ag/Si系二層膜の組織変化について,オージェ電子分光(AES),走査型電子顕微鏡法(SEM),透過型電子顕微鏡法(TEM)により調べた結果,1.蒸着のままの組織は,GeまたはSiの非晶質状態の下層と,AgまたはAlの多結晶状態の上層からなること,2.二相領域内のアニールにより,下層のGeやSiは表面に出て結晶性クラスターを形成すること,3.GeやSiの結晶性クラスターはしばしば,フラクタル状などの特異な形態を示すこと,4.アニール後期には,上層と下層の入れ替りや各層の組成の変化は生じるが,二層構造自体は保たれること,などが明らかとなった.

金属間化合物を形成する合金系であるCu/Geの二層膜について,AES,SEM,TEMにより調べた結果,1.蒸着のままの組織では,下層はGeの非晶質層と,上層は金属間化合物Cu_3Geの多結晶層からなっていること,2.アニールにより,相分離型合金系と同様,下層のGeは表面ににじみでて結晶性Geクラスターを形成すること,などが明らかとなった.Fe-Si-V合金のD0_3,Fe-Al-Co合金のB2,Ti-Al合金のTi_3Alなど,各種急冷合金中の整合析出粒子の時効に伴う組織変化を透過型電子顕微鏡法により調べた結果,紡錘状粒子の形成(粒子の特定方向への伸長)や粒子の分裂,さらには粒子配列の方向性など,析出組織に対する弾性拘束の効果すなわち弾性エネルギーの効果の重要性を示す挙動が見出された.TiおよびTi-Al合金中の水素あるいは重水素の挙動を調べ,それら元素の溶解度や拡散係数などのデータを得た.1.SiO_2基板上に作成したAl/Si系,Cu/Ge系およびFe-Mo系二層膜の組織変化について,オージェ電子分光法(AES),走査型電子顕微鏡法(SEM),透過型電子顕微鏡法(TEM),X線回折により調べた結果,次の事柄が明らかとなった。(2)Al/Si二層膜は,スパッター状態では,非晶質Siの下層と多結晶Alの上層からなること。アニールにより,下層のSiはAl層の表面に出て結晶性クラスターを形成し,上層のAlは逆に基板側のSi層に入り込み,結晶性Siクラスターと同じ形態(パターン)のクラスターを形成すること。Al上層の厚さの違いによりクラスターの形態(パターン)は異なり,厚いほどフラクタル状になりやすいこと。積層順序を逆にしたSi/Al二層膜をアニールすると,上層のSiはAl下層へ移動し,下層のAlはSi上層へ入り込みAl/Si二層膜の場合と同様のクラスターを形成すること。(2)Cu/Ge二層膜の蒸着時の組織においては,下層はGeの非晶質層,上層は金属間化合物Cu_3Geの多結晶層となっており,アニールによりGe下層も金属間化合物Cu_3Geの多結晶層へと変化すること。積層順序を逆にしたGe/Cu二層膜は,非晶質Geの上層と多結晶Cuの下層からなっており,アニールによりCu_3Geへと変化してゆくこと。(3)Fe/Mo二層膜をアニールすると,状態図上にはみられない準安定金属間化合物であるFeMo相が形成されること。2.相分解過程の数値計算法として新たに離散型拡散方程式に基づく手法を開発し,Fe-Mo合金などの周期構造安定性のコンピュータシミュレーションが可能となった。3.弾性拘束の異なるFe基合金のD0_3あるいはB2整合析出組織の時効変化と対応させてビッカース硬度変化を調べた結果,弾性エネルギーの影響下で起きる周期組織粗大化の停止に伴い,硬度低下が抑制されることが分かった。
日本人における有効かつ安全な抗凝固療法の確立

本研究の目的はワルファリン(WF)の抗凝固効果に個人差をもたらす要因について体内動態(PK)と感受性(PD)に分けて検討し、日本人に対するWFの至適投与プロトコールを作成する事である。その目的遂行のため、本年度は血栓症予防の目的でWFを継続投与中の患者(日本人193名、白人60名、黒人35名を対象として、以下の検討を開始した。1.(S)-WFの肝代謝活性と主要代謝酵素であるCYP2C9活性の人種間の比較2.CYP2C9の遺伝子変異(CYP2C9^*2,CYP'2C9^*3,5'上流域)出現頻度の人種間の比較3.Vitamin K依存血液凝固因子(F-II, VII, IX, X, Protein C, Protein S)の遺伝子変異出現頻度の人種間の比較本年度はこれらの検討項目中、PKとPDに関する人種差について報告する。1.(S)-WFの肝代謝活性(CLpo, u)の人種間の相異:CYP2C9遺伝子変異出現率はCYP2C9^*2,CYP2C9^*3、5'上流域、いずれの変異も白人の方が高い出現率を示した。一方CYP2C9の野生型のS-CLpo, u/kgは日本人の方が白人より有意に大きかった。従って、CYP2C9活性の人種差にはCYP2C9変異遺伝子出現率の人種間の相異に加えて、それ以外の要因の関与が示唆された。2.WFの感受性に関する人種間の相異:日本人の体重当たりの平均WF投与量は白人や黒人とほぼ等しかったが、日本人はS-WFの代謝活性が白人・黒人より高かったために、WFの遊離形濃度(Cu)は白人より低値を示した。一方、WFに対する日本人の感受性(抗凝固効果INR/Cu)は白人・黒人より高かったため、最終的な日本人のINRは白人よりやや低い値を示していた。WFではこのように相反するPKとPDの人種差が最終的な患者の薬効に対して影響を及ぼしている可能性が明らかとなった。本研究の目的は抗凝固薬ワルファリン(WF)の体内動態(PK)と感受性(PD)に関する個体間変動要因について検討し、WFの抗凝固効果の個人差をもたらす因子を明らかにしてそれらの情報をWFの投与量の設定に応用することである。そのために、本年度は血栓症予防の目的でWFを服薬していた日本人193名、白人60名、黒人35名の患者(年齢;1-86才、体重;9.6-150.7Kg)を対象として以下の検討を行った。1.(S)-WFの肝代謝活性とCYP2C9活性の患者間変動以上の検討によりWFの抗凝固効果のPK上の決定因子であるS-WFの肝代謝活性(CLpo,u)について、本年度はCYP2C9遺伝子変異と小児に関する検討結果について報告する。1.WF光学異性体の肝代謝能(CLpo,u)に及ぼすCYP2C9^*3遺伝子変異の影響:CYP2C9^*3変異を有する日本人の患者ではS-WFのCLpo,uがヘテロ型変異患者で野生型患者の約1/3、ホモ型変異患者では約1/9であり、CYP2C9^*3変異によりS-WFの代謝活性は著しく低下していることが明らかとなった。従ってCYP2C9^*3変異をもつ患者に対してはWFの投与量を低く設定する必要があることが示唆された。2.小児に対するWFの投与法:小児では成人より(S)-WFの代謝活性が低く、逆に(S)-WFの遊離形濃度あたりのINRは高いためWFの減量が必要であった。今後はこれらの結果を基にして、WFの投与量と抗凝固効果(INR)の関係に及ぼす各影響因子について定量的な解析を行う予定である。

本研究の目的はワルファリン(WF)の抗凝固効果に個人差をもたらす要因について体内動態(PK)と感受性(PD)に分けて検討し、目本人に対するWFの至適投与プロトコールを作成する事である。その目的遂行のため、本年度は血栓症予防の目的でWFを継続投与中の患者(日本人193名、白人60名、黒人35名を対象として、以下の検討を開始した。本年度はこれらの検討項目中、PKとPDに関する人種差について報告する。1 (S)-WFの肝代謝活性(CLpo, u)の人種間の相異:CYP2C9遺伝子変異出現率はCYP2C9^*2, CYP2C9^*3、5'上流域、いずれの変異も白人の方が高い出現率を示した。一方、CYP2C9の野生型のS-CLpo, u/kgは日本人の方が白人より有意に大きかった。従って、CYP2C9活性の人種差にはCYP2C9変異遺伝子出現率の人種間の相異に加えて、それ以外の要因の関与が示唆された。2.WFの感受性に関する人種間の相異:日本人の体重当たりの平均WF投与量は白人や黒人とほぼ等しかったが、日本人はS-WFの代謝活性が白人・黒人より高かったために、WFの遊離形濃度(Cu)は白人より低値を示した。一方、WFに対する日本人の感受性(抗凝固効果INR/Cu)は白人・黒人より高かったため、最終的な日本人のINRは白人よりやや低い値を示していた。WFではこのように相反するPKとPDの人種差が最終的な患者の薬効に対して影響を及ぼしている可能性が明らかとなった。
雇用のリストラクチャリングと人材派遣ビジネスの地域的展開

本研究においては人材派遣ビジネスの産業的特性を踏まえて,その立地合理性を演繹的に導出し,実際の立地動向の分析と併せることで,当該産業の事業所立地の一般性を明らかにすることを目的とした研究を行った。分析の結果,以下の諸点が明らかとなった。1)人材派遣業は規模を追求するビジネスであり,全国の主要都市に事業所を展開する企業が出現している。また,専門的な市場に立脚したビジネスとしても成立し得る。近年は,規模と専門性を同時に追求する総合人材業化を目指す企業が増えている。2)人材派遣事業所の立地は,三大都市,なかでも東京特別区への集中が顕著である。これは東京が最大の需要地であることや,専門的な派遣業成立することが要因となっている。また,(準)広域中心都市への立地も相対的に多く,顧客となる本社・支社等のオフィス立地数に比例した展開がみせている。3)都市圏レベルでは,中心都市の都心を指向したものとなることが演繹的に導かれたが,広島市と福岡市を事例とした分析によっても都心部(オフィス街)への集中が確認された。これは,顧客となる事業所へのアクセシビリティと登録者を集めるための利便性を同時に追求した結果である。4)大手企業を対象とした分析では,事業所の立地は三大都市から始まり,(準)広域中心都市,県庁所在地級都市へと都市階層,言い換えれば市場規模に応じて立地が進められたことが明らかとなった。本研究での考察を通じて,人材派遣業の事業所立地の一般性はある程度明らかにできたものと思われる。しかしながら,人材派遣業の立地を介して成立している労働市場の特性については,ほとんど言及することができなかった。そして,こうした人材労働市場の拡大が,現代日本の労働市場に及ぼす影響や意味についても研究の射程を広げていく必要があろう。これらは今後の課題としたい。本年度は,全国スケールでの人材派遣ビジネスの立地展開に関する分析を実施し,以下の(1)(3)に示す成果を得た。(1)人材派遣業の成長の軌跡は,198692年間を第一次成長期,199294年間を停滞期,1994年以降を第二次成長期と大きく3つのステージに区分される。第二次成長期においては,事業所数は急増しており,とりわけ大都市圏への集中が顕著であり,東京都は全国の事業所数のおよそ3分の1を占めている。(2)第一次成長期は,いわゆるバブル経済によって発生した大量の労働力需要を賄うための人材派遣業の増加であり,第二次成長期は企業をとりまく環境の激化・悪化による安価でフレキシブルな労働力需要に対応した増加といえる。東京都などの大都市圏における人材派遣業の許可・届出数は,この2つの成長ステージに符合する形で推移している。これに対して,地方の諸県では,第二次成長期では大都市圏とほほ同様に急速な増加を示しているが,第一次成長期においては大都市圏と同様な傾向を示さず,増加に変動がある。(3)人材派遣業にとって立地上重要な点は,登録スタッフの募集と確保,派遣先への営業活動である。そのため,オフィスの立地点は,立地点のプレステージや交通利便性が求められる。したがって,人材派遣業は都心部に立地する傾向が強く,これは東京などの大都市だけでなく,広域中心都市レベルにおいても都心部における集中が著しい。たとえば,福岡市においても約92%が中央区・博多区に集中している。このような集中傾向は,人材派遣業の立地性向にある。

すなわち,人材派遣業は広大なオフィススペースを必要としないため都心への立地コストも小さく,比較的容易にオフィスを開設できるためであると考えられる。本年度は,全国および広島県における人材派遣ビジネスの立地展開に関する分析を実施し,以下の(1)と(2)に示す成果を得た。(1)(社)日本人材派遣協会より,2003年6月までに設立された人材派遣業事業所について,設立(許可)年,所在地等が記されたデータを入手し,全国に展開する大手人材派遣業者の支店・支所配置過程について分析を行った.その結果,東京都区部で創業した後に,首都圏内での事業所配置と全国の主要都市へのそれが平行して行われていることが明らかとなった.後者については,都市階層に対応して,3大都市,広域中心都市,県庁所在都市の順で配置されていた.以上により,人材派遣業の立地は,近接効果によるものと階層効果によるものの2つがあることが示された.(2)広島県に所在する一般労働者派遣業者250社に対して郵送によるアンケート調査を実施した.調査内容は,基本的な企業概要に加えて,立地や設立者の特性,登録者数やその性別・年齢構成,派遣の実績等とした.3月20日現在53社より回答が得られ,回収率は22.2%であった(転居や宛先不明で返却されてきたものを除く).それによれば,事業所のタイプは,全国に展開する人材派遣業者の支店と,県内の企業が新たに人材ビジネスへ参入したケースに二分された.前者の立地は広島市の都心部のビルがほとんどであるのに対し,後者は設立母体となった企業内やそれが入居するビルとなっており,立地がより分散的であることが明らかとなった.登録者や派遣先においても,このグループ間で差異がみられ,前者が2040歳台の女性を中心とし事務用機器操作を主たる派遣分野とするのに対して,後者は性別や年齢の幅がより広いこと,派遣分野も設立母体の事業特性の影響を受け,より多様であることが示された.最終年度である本年度は,人材派遣ビジネスの立地展開と労働市場に関する分析を実施し,以下の(1)から(3)に示す成果を得た。(1)本年度は,まず人材派遣業の設立母体について,大手・中堅企業の98社について分析した。それによれば,(1)個人が設立したもの24社,(2)他の業種の企業や組織が設立したもの65社,(3)国内外の人材派遣業者が設立したもの9社となり,多様性が見出せた。(1)は,ベンチャービジネス的に将来性を読み取って始めたものがほとんどで,創業者の中には立志伝中の人物もいる。(2)については,人材業の将来性や事業の多角化を目指したもののほかに,自社やグループの人材派遣需要に応じたり,退職者の再就職斡旋を目的とするなど,半ば自社の人材ニーズの事業化を出発点としたものがあった。(2)昨年度実施した大手人材派遣企業の立地分析と対照するために,事業所数が510未満の中小の人材派遣業者の立地展開について分析を実施した。その結果,(1)企業発祥地を中心に周辺県へ事業所を配置する「リージョナル型」,(2)親会社の事業所配置に併せて人材派遣事業所を立地させる「親企業随伴型」,(3)三大都市と広域中心都市に立地する「拠点都市型」の3つがあることが明らかになった。なお,昨年度の成果と今年度の(1)と(2)を併せて,裏面に記した雑誌論文を公表した。(3)広島県と福岡県について人材派遣業の立地展開と労働市場について考察を実施した。
SIP法を用いた植物根圏における微生物-線虫群集間の相互関係解明と土壌環境指標化

センチュウ群の18S rDNA - ITS領域をPCR-DGGE法で解析することにより、センチュウ群集構造を種レベルで解析する方法を確立し、本手法を用いて土壌に添加した農薬がセンチュウ群集に及ぼす影響を明らかにした。さらに、MALDI-TOF MSにより測定される菌体タンパク質の質量分析パターンに基づく細菌種の同定・識別法と菌体を安定同位体13Cで標識して解析する新たなタンパク質SIP法の可能性を示した。植物根圏に生息する微生物群集は,植物根に対する直接・間接の作用により植物の生育や健全性に大きな影響を及ぼしている。したがって,この根圏微生物群を植物の生育や健全性にとって好適な状態に調節する,あるいは好適環境の指標として利用するという観点から,その多様性や群集構造(微生物群の種の構成)に関する研究への関心は高い。そこで本研究では,根圏における微生物-線虫群集構造・バイオマス測定法の確立による微生物補食線虫の群集構造解析法の確立,微生物群集・線虫群集構造の植物根圏環境の指標としての活用の可能性解明を目的としている。本年度は、特に分子生態学的手法による土壌センチュウ群集構造解析法について検討し、以下の結果を得た。PCR法およびDNA抽出法の改良については不純物が混入していてもPCR増幅が可能なAmpdirect Plus PCR法を導入し、Ampdirect Plus PCR法の特性を生かした精製を必要としない簡易DNA抽出法を考案した。DGGE法は使用したプライマーセットに合わせたゲルの変性剤濃度勾配を決定した。これまで使用した18Sr DNAを増幅させるプライマーセットではITS領域を含まないため、属レベルまでの解析しかできない。そこでITS領域を含むプライマーセットを作製し、その中でPCR増幅率が良かったNS7gc/Nem58Srを用いて解析を行った。このプライマーセットでの解析にはアクリルアミド濃度6%、変性剤濃度勾配25-45%が適していた。植物根圏に生息する微生物群集は、植物根に対する直接・間接の作用により植物の生育や健全性に大きな影響を及ぼしている。したがって、この根圏微生物群を植物の生育や健全性にとって好適な状態に調節する、あるいは好適環境の指標として利用するという観点から、その多様性や群集構造(微生物群の種の構成)に関する研究への関心は高い。そこで本研究では、根圏における微生物-線虫群集構造解析法の確立による微生物補食線虫の群集構造解析法の確立、微生物群集・線虫群集構造の植物根圏環境の指標としての活用の可能性解明を目的としている。本年度は.、土壌に添加された農薬が土壌線虫群集構造に及ぼす影響について、これまでに確立したDGGE法を用いて解析を行った。3種類の農薬(モスピラン、オルトラン、ネマトリン)をそれぞれ混和した土壌を培養し、経時的に線虫数を計数したところ、すべての農薬処理区においてコントロール区と比較して、培養7日目の段階で線虫数が減少した。その後若干増加するものもあったが、培養後期には線虫は減少した。しかし、これらの線虫群のサンプルから抽出したDNAをNS7gc/Nem58SrでPCR増幅しDGGE解析した結果、特定のバンドにおける大きな変化は認められなかった。そこで、異なるプライマーセットを用いて解析を行ったが、同様に大きな変化は確認されなかった。すなわち、害虫防除に用いられる農薬が土壌線虫対しても影響を及ぼすこと、これらの農薬の線虫の種構成に対する特異性は認められないことを明らかにした。そこで本研究では、根圏における微生物ーセンチュウ群集構造解析法の確立による微生物補食センチュウの群集構造解析法の確立,微生物群集・センチュウ群集構造の植物根圏環境の指標としての活用の可能性解明を目的としている。本年度は、安定同位体13Cによる標識と微生物ーセンチュウ群集構造解析法を組み合わせた方法を確立するため、マトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析(MALDI-TOFMS)を用いた同定・識別法を検討した。ダイズ根粒菌を対象としてMALDI-TOFMSによる同定・識別解析の最適化を行った結果、菌株レベルで同定・識別することが可能であることを明らかにした。その解像度をITS領域のDNA配列解析の方法と比較した結果、同等もしくは菌株のよっては優れた識別力を示すことを見出した。さらに、安定同位体13Cで微生物菌体を標識する方法を確立し、この標識菌体タンパク質をMALDI-TOFMSにて解析することで、微生物捕食性センチュウによる摂食を通した炭素の流れを解明できる可能性を明らかにした。

この結果は、これまでDNAやRNAを安定同体で標識して解析するSIP法が行われてきたが、これに加えて菌体タンパク質を安定同位体で標識して解析する新たなSIP法の可能性を示した。本年度の目的とした土壌環境の変化が線虫群集構造に及ぼす影響の評価を実施できたため、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。根圏における線虫群集構造を根圏微生物の調節や根圏環境の評価指標として利用するため、質量分析装置を用いた線虫の同定解析方法を検討する。
新規組織工学による次世代型血管外科再生治療法の開発

細胞凝集現象により形成されるスフェロイドを一つの単位として、細胞のみで任意の立体構造体を構築する組織工学技術を用いた血管再生の研究を進めてきた。ヒト由来血管内皮細胞、平滑筋細胞、線維芽細胞を混合した血管組織型スフェロイドを用いて血管様構造体を構築し、胸腺欠損ヌードラットや免疫抑制剤投与下の大動物への短期移植に成功した。組織をバイオリアクターで成熟させ、1000mmHg以上の力学的強度(圧力破砕試験)を有する血管様構造体の作製に成功した。長期培養した構造体の病理組織検査にて生体血管に似た層構造を認め、細胞外マトリックス産生(外側)と、内側の一部にCD34陽性血管内皮細胞を確認した。我々は細胞のみで任意の形状の立体構造体を構築する組織工学技術を開発してきた。細胞本来がもつ凝集能力によって形成されるスフェロイドに着目し、そのスフェロイドを一つの単位としてロボット(バイオ3Dプリンタ)を用いて複雑な立体構造体を構築する技術である。本研究の目的は組織工学技術、及び幹細胞研究を血管外科領域に応用し、足場すらも外来異物を含まない細胞のみからなる再生型人工血管を開発し、臨床応用の可能性を究明することである。市販されているヒト由来の血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、繊維芽細胞を配合(血管内皮細胞、平滑筋細胞、線維芽細胞=4:1:5)して細胞凝集塊自動積層装置(Bio-3D printer)を用いて血管構造体を作成した。本度前半期に本構造体同士を連結することで、長軸方向へ延長した構造体の作製に成功した。延長した血管構造体の圧力破砕試験に成功し、400500mmHg程度の内腔圧力に耐え得ることを確認できた。また培養期間を延長することで、構造体強度の向上と、より生体血管に似た層構造形成を病理組織検査で確認できた。本血管構造体を移植実験においてはヌードラット腹部大動脈(口径11.5mm)、ウサギ頸動脈(口径2mm)への短期移植に成功し、組織学的評価を行った。本年度中期には大動物(ミニブタ)への移植実験を行うため、より長い構造体の作成、および移植方法や移植部位の検討を行い、ミニブタ大腿動静脈(口径2.53mm)への短期移植に成功した。我々は3次元培養での細胞凝集塊=スフェロイドに着目し、さらにそのスフェロイドを一つの単位として3Dデザイン通りに立体的な細胞構造体を造形するバイオ3Dプリンタを用いた血管再生の研究をすすめている。生体内で血管を構成する3種類の細胞(繊維芽細胞、血管内皮細胞、血管平滑筋細胞)を混合して管状構造体を作製し、さらに作製した複数の管状細胞構造体を直列に配置して培養することにより、構造体同士を連結させ構造体の長さを延長可能となった。連結一週間程で構造体同士の融合が進み、外観的な融合が確認でき、また構造体を構築している細胞塊の融合が進むに従い、連結構造体表面も全体的に滑らかな状態となった。構造体の組織染色観察を行った結果、連結面の融合不良と思われるような大きな不均一さは観察されず、ほぼ均一な組織像が得られた。長さの延長、長期培養した構造体では、600800 mmHg以上の耐圧強度を確認し、培養期間や培地成分、熟成方法の改良など、最適な条件設定により、さらに耐圧強度をもった構造体の作製が可能であると考えている。また生体環境に近い拍動下で内腔を潅流できるバイオリアクターを用いた潅流培養も行った。細胞のみでできた本構造体は、解剖学的、血行動態的にヒトに近い大動物(ミニブタ)への急性期移植に成功した。ヒト細胞を用いたミニブタへの移植(異種移植)であり、免疫拒絶の問題が生じるため、免疫抑制剤の選択、量調整、投与方法の検討なども行った。また同時にヒト細胞を用いない自家移植モデルの確立のため、ミニブタ皮膚や血管から線維芽細胞、血管内皮細胞を採取、拡大培養し、構造体作製を行った。構造体の連結一週間程で構造体同士の融合が進み、外観的な融合に加え、連結構造体表面も病理組織学的評価においても滑らかな状態となることを確認した。大動物への移植成績は短期であるが、拍動下で潅流できるバイオリアクタの開発、異種移植での免疫拒絶抑制の検討、大動物(ミニブタ)へのヒト細胞を用いない自家移植モデル確立などへのさらなる進展があり、現在までの達成度としてはおおむね順調に進展していると判断した。外来異物を用いて作成した血管は、生体適合性、抗血栓性、抗感染性の面で、自己血管より劣るのは周知であり、未だ臨床に応用できる口径3mm以下の人工血管は存在しない。我々は細胞が本来もつ自己凝集能力によって形成される細胞凝集塊(スフェロイド)を立体的に構築する組織工学技術を開発した。本技術によって外在性のscaffoldを一切含まない細胞のみによる機能的な立体構造体を作ることが可能となった。本研究の基盤となるスフェロイドには、複数種の細胞を混合して作れるという特徴がありヒト由来の血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、繊維芽細胞などを用いて管状構造体を作製し、ヌードラット腹部大動脈(口径11.5mm)ウサギ頸動脈(口径2mm)、ミニブタ大腿動脈(口径34mm)への短期移植に成功した。また構造体同士を連結し、長軸方向へ延長した構造体の作製にも成功した。

その後、構造体を潅流するバイオリアクター内の培養液の適正化、培養期間の延長などにより繊維芽細胞を主体とした構造体において1000mmHg以上(ヒト正常血圧の78倍程度)の力学的強度(圧破砕強度)を確認した。口径3mm以下の新たな小口径の人工血管は冠動脈バイパス、重症下肢虚血症例の足関節以下の遠位バイパス、透析用代用血管に応用でき用途は多岐にわたると考えられる。本研究のように外来異物を全く含まず、細胞のみで3次元的な機能する組織を作る技術を利用する治療モデルの報告は少なく、自己組織での臓器再生・移植モデルが確立されれば、免疫応答、感染の危険性が無い次世代の治療モデルの確立につながると考えている。細胞凝集現象により形成されるスフェロイドを一つの単位として、細胞のみで任意の立体構造体を構築する組織工学技術を用いた血管再生の研究を進めてきた。ヒト由来血管内皮細胞、平滑筋細胞、線維芽細胞を混合した血管組織型スフェロイドを用いて血管様構造体を構築し、胸腺欠損ヌードラットや免疫抑制剤投与下の大動物への短期移植に成功した。組織をバイオリアクターで成熟させ、1000mmHg以上の力学的強度(圧力破砕試験)を有する血管様構造体の作製に成功した。長期培養した構造体の病理組織検査にて生体血管に似た層構造を認め、細胞外マトリックス産生(外側)と、内側の一部にCD34陽性血管内皮細胞を確認した。血管構造体同士を連結することで、長軸方向へ延長した構造体の作製に成功し、大動物への移植を短期であるが達成できた。再現性をもった力学的評価、組織学的評価を継積み重ねることで、培養環境や培養期間による生体血管に似た層状組織形成も見られている。今後、長期の結果を得るためには、より生体環境に近い拍動下で内腔を潅流できるバイオリアクターが必要で現在開発中である。現在までの達成度としてはおおむね順調に進展していると判断した。本年度の成果を踏まえ、適正な条件(細胞ソース、細胞配合率、培養期間)を決定する。移植実験の際は、今後も引き続き拒絶反応を抑えるべくより適正な免疫抑制剤の検討や、自家移植モデルの確立を継続する。臨床応用への可能性を究明すべく、生体環境に近いバイオリアクターの開発、改良も引き続き行い、移植人工血管として適正な強度、機能をもった構造体を作製する研究を遂行する。心臓血管外科本年度の成果を踏まえ適正な細胞ソース、細胞配合比率、培養期間を決定し、より長く、さらに強度のある構造体を作成する研究を遂行する。同時に培養液を循環させ内腔側から物理的ストレスを加えられるような特殊なバイオリアクターの開発も継続する。また大動物への移植実験においては、ヒト由来の細胞を用いた血管構造体であるため、拒絶反応を抑えるべく、より適正な免疫抑制剤を検討する必要がある。同時に自家移植モデルの確立も念頭においた上で、大動物での長期的な血管の開存性評価、組織学的評価を行い、引き続き臨床応用の可能性を究明したい。
てんかん患者の認知障害、精神症状に関わる神経ネットワーク異常の解明

1.内側側頭葉の150症例を対象に健康関連QOLモデルの構築を行った。認知障害の自覚」が強いこと、「社会機能」が低いこと、「発作についての心配」、の3つの健康関連自己認知が全般QOLの負の規定因子であった。2.右側頭葉てんかん術後7症例、左側頭葉てんかん術後6症例を対象に相貌認知能力の検討を行った。左側頭葉てんかん術後症例では、正面、斜め、ノイズ付加のいずれの条件においても有意な成績の差が認められなかったが、右側頭葉てんかん術後症例においては斜めおよびノイズ付加条件で正面条件よりも成績が低下していた。3.右前頭葉てんかんにおける作話反応の診断的意義についての症例シリーズ研究を行った。本年度は約50名分の,てんかんについての臨床情報,認知機能,精神症状,QOLに関するデータを取得した.また,これらの患者の構造MRI,FDG-PET,長時間ビデオ脳波のデータも取得した.これらのデータと過去に蓄積済みのデータから側頭葉てんかんの患者のデータを抽出し,てんかん発作の頻度,認知障害および精神症状が患者のQOLに与える影響についての予備的検討を行った.Overall QOLをアウトカムに,ウェクスラー成人知能検査(WAIS-III)のVC(言語), PO(視空間), WM(作動記憶), PS(認知スピード)とウェクスラー記憶検査(WMS-R)の遅延再生指標(エピソード記憶),てんかん発作頻度,抑うつ指標を説明変数に設定し,多重回帰分析を行った.てんかん発作の頻度はQOLに有意な影響を及ぼさず,うつと記憶障害がそれぞれQOLに有意な影響を及ぼすという結果が得られた.難治性側頭葉てんかんの治療目的で,右前部側頭葉切除術を施行された患者3名を対象に相貌認知に関する検討を行った.標準高次視知覚検査(VPTA)やWarrington再認記憶検査などの標準化された相貌認知および相貌記憶の検査では異常が認めらないにもかかわらず,術後に「他人の顔が覚えられない」と訴えるケースがあった.これらの患者では,眉毛,目,鼻などのパーツの特徴を利用することで単一の人物の顔を覚えることが可能であったのに大して,複数の人物の顔を同時に覚えたり,向きの異なる顔を単一の人物として認識する能力に障害があることが資された.てんかんに関する臨床情報,認知機能,精神症状およびQOLについてのデータは順調に取得できている.これらのデータに関してはデータベースとして構築されており,ただちに利用可能な状態になっており,これまでに予備的な検討を複数行っている.構造MRI,FDG-PET,長時間脳波に関してはデータの取得は順調に進んでいる.利用しやすい形でのデータベースの構築を現在すすめている最中である.平成27年度は手術に至るてんかん患者の数が予想よりも少なく,fMRIや頭蓋内脳波のデータの蓄積は10名に満たない.手術の適応は純粋に臨床的な観点から行われるので,この状況は致し方無いと考えている.2016年度末までに200名超の臨床情報、認知機能、精神症状、QOLに関するデータ、MRI、FDG-PETが集積された。てんかん術後の認知機能障害についての研究結果、QOLに関する研究結果を論文、学会において発表した。・145名の内側側頭葉患者において、認知機能検査の成績、精神症状評価尺度の成績、てんかんに関する臨床変数を予測因子、各種QOL尺度点数をアウトカムとしたLASSO回帰分析を行った。全般性QOLはてんかんの頻度と抑うつによって、認知機能に関するQOLは言語性記憶障害と処理速度低下との関連が示された。・左右側頭葉てんかん術後の患者12名(左右各6名ずつ)、健常対象者3名において、相貌認知検査を行った。右側頭葉てんかん術後患者、左側頭葉てんかん術後患者ともに健常対象者よりも成績が低下していた。右側頭葉てんかん術後患者は左側頭葉てんかん術後患者よりも成績が不良であった。・右前頭葉にてんかん焦点を有する患者2名において、診察場面、検査場面で作話反応が出現することを見出し、case seriesとして報告した。てんかんに関する臨床情報、認知機能や精神症状、QOLに関するデータは順調に所得できている。てんかん手術を担当していた医師の転出により、てんかん手術件数が激減し、その結果頭蓋内脳波データの取得ができなかった。2017年4月よりてんかん手術が再開される予定であるため、この状況は改善される見込みである。1.研究期間中に250症例超の臨床情報、認知機能、精神症状、QOLに関するデータとMRI、FDG-PETなどの画像データが集積された。2.150名の内側側頭葉の連続症例を対象に、健康関連QOLモデルの構築を行った。内側側頭葉てんかん患者においては、「認知障害の自覚」が強いこと、「社会機能」が低いこと、「発作についての心配」、の3つの健康関連自己認知が全般QOLの負の規定因子であった。「認知障害の自覚」は言語性記憶障害や認知速度などの認知障害そのものに加えて、抑うつや気力などの情動的な因子が影響していることが明らかになった。「社会機能」は発作頻度、服用している抗てんかん薬の量などのてんかん発作そのものに関わる因子と、抑うつや気力などの情動的な因子の双方によって規定されていることが明らかになった。「発作についての心配」は抑うつによってのみ規定され、てんかんに関連する因子とは無関係であるという逆説的な結果であった。3.右側頭葉てんかん術後7症例、左側頭葉てんかん術後6症例を対象に、相貌認知能力の検討を行った。右側頭葉てんかん術後症例において左側頭葉てんかん術後症例よりも強い相貌

認知障害が認められるという仮説を立てていたが、両者において同等の相貌認知障害を認めるという結果であった。しかし、左右の側頭葉てんかん術後症例において観察される相貌認知障害の質には相違が認められた。左側頭葉てんかん術後症例では、正面、斜め、ノイズ付加のいずれの条件においても有意な成績の差が認められなかったが、右側頭葉てんかん術後症例においては斜めおよびノイズ付加条件で正面条件よりも成績が低下していた。4.右前頭葉にてんかん焦点を有する患者2名において、診察場面、検査場面で作話反応が出現することを見出し、case seriesとして報告した。1.内側側頭葉の150症例を対象に健康関連QOLモデルの構築を行った。認知障害の自覚」が強いこと、「社会機能」が低いこと、「発作についての心配」、の3つの健康関連自己認知が全般QOLの負の規定因子であった。2.右側頭葉てんかん術後7症例、左側頭葉てんかん術後6症例を対象に相貌認知能力の検討を行った。3.右前頭葉てんかんにおける作話反応の診断的意義についての症例シリーズ研究を行った。平成27と同様のペースでデータの取得をしていく.臨床症状とQOLについての関係についての検討をすすめ,学会発表,論文化を行っていく.画像や脳波のデータベースの構築を急ぐ.臨床データと画像データ間の関係についての予備的な検討をすすめる.2016年までと同様、データの取得、登録を行っていく。内側側頭葉てんかんのQOL研究を論文化する。MRI、頭蓋内脳波データの解析を行う。神経内科、精神医学fMRIや頭蓋内脳波解析を行う研究者の雇用のための費用,解析用のワークステーションの購入費用が,これらのデータが十分に取得できなかったためにほとんどかからなかった.頭蓋内脳波データの取得ができなかったため、解析を担当する研究者の人件費が減った。平成28年度早々に解析用のワークステーションや,認知機能検査を行うためのノートPCの購入をする.また解析を行う研究者を新たに1名雇用する予定.2017年度に解析を行うので、2016年度分の繰越をその人件費に当てる。
光造形モデルを使用したインプラント offset 埋入の三次元有限要素解析

歯を失った際に、歯科用インプラントによって修復する。そこで、下顎の奥歯にインプラントをオフセット配置した場合の周囲骨の力学的効果を明らかにすることを目的に、ひずみゲージによる模型実験と三次元有限要素解析を用いて、ストレート配置とオフセット配置の比較検討を行った。その結果、全ての配置で中央荷重時の被圧変位量が最も小さかった。また、オフセット配置がストレート配置よりも、生体力学的に必ずしも有効であるわけではないことが示唆された。歯科インプラントを利用した治療は、高齢者においても一般的に普及し、選択肢の一つとして認知されてきた。インプラントを3本以上埋入する場合、直線的に埋入するのではなくoffset配列させることでインプラントに加わる応力が減少するといわれている。しかし、この方法が顎骨周囲におよぼす影響を検討した研究は少ない。そこで,本研究では三次元有限要素解析モデルの再現性を検証することを目的に、実際にインプラントを埋入したモデルと三次元有限要素解析モデル(FEAモデル)の被圧変位量について比較検討した。初年度である本年は、offset配列の影響を知るベースラインとして、エポキシ樹脂の模型上に、ストレートにインプラント(直径3.75 mm,長さ10 mm)3本を45 Nのトルクで埋入したモデルを製作した。その後、CAD/CAMを用いて製作した純チタン製のワンピースタイプの上部構造を15 Nで締結した。上部構造の咬合面上に100 Nの垂直荷重を加え、被圧変位量を計測した。荷重部位は第一大臼歯相当部の咬合面上の頬側・中央・舌側とし、各部位に5回ずつ荷重を加え、計測を行った。同様の条件でFEAモデルにおいても解析を行い、それぞれの被圧変位量の比較検討を行なった。実物モデルの被圧変位量は,頬側荷重77.0 96.5 μm、平均88.6 μm、中央荷重56.6 80.1 μm、平均71.1 μm、舌側荷重60.7 69.8 μm,平均65.3 μmであった.FEAモデルの被圧変位量は,頬側荷重27.3 μm,中央荷重18.7 μm、舌側荷重39.8 μmであった。CTデータより内部構造が均一な三次元有限要素解析モデルを作製しただけでは、実際のインプラントの被圧変位量より小さい値となることが示された。そこで、顎骨の実験モデルを製作し、そのモデル上で顎骨の歪みの計測を行う一方、実験モデルを三次元有限要素解析し、これらを比較検討することによりoffset埋入による応力分布を明らかにすることを目的に実験を行っている。2年目にあたる本年は、昨年製作したストレートモデルの有限要素解析(FEA)が終了した。そこで、実験モデルとFEAモデルのインプラントの被圧変位量について比較検討を行った。モデルの再現性は変動係数(CV)、妥当性は相関係数を用いて評価した。その結果、実験モデル、FEAモデルの被圧変位量のCVは、510 %であった。FEAモデルの被圧変位量の絶対値は、実験モデルより小さかったが、荷重部位ごとの変位の様相は両者で類似していた。インプラントの長期的な安定のためには,適切なインプラント配置が重要である.近年,インプラント配置とインプラント周囲の応力の関係性を明らかにするために,多数の生体力学的研究が行われている.下顎臼歯部欠損に複数のインプラントを埋入する際の配置に関して,幾何学解析や三次元有限要素解析(FEA),模型実験等が行われている.しかし,同一の条件で複数の解析を行った研究は認められない.そこで,下顎臼歯部欠損において,オフセット配置によるインプラント周囲骨の生体力学的効果を明らかにすることを目的に,ひずみゲージによる模型実験とFEAを用いて比較検討を行った.擬似下顎骨にインプラント体を3本埋入し,チタン製上部構造体を装着したモデル(実験モデル)を製作した.3本のインプラント体は第一小臼歯,第二小臼歯,第一大臼歯相当部に埋入した.上部構造体の第一大臼歯相当部に,3か所の荷重点を設定した.インプラント体の配置の異なる3種類の実験モデルを製作した.1つは,インプラント体を直線配置させたモデル,ほかの2つは,第二小臼歯および,第一大臼歯相当部のインプラント体を頬・舌側にそれぞれ1 mmずつオフセットさせたモデルとした.さらに,第一大臼歯相当部インプラント周囲骨に4枚のひずみゲージを貼付した.実験モデルをCT撮影し,CTデータからFEAモデルを製作した.実験モデルと,FEAモデルの3つの荷重点に100 Nの垂直荷重を加えた.被圧変位量およびインプラント周囲骨のひずみを実験モデルとFEAモデルで比較検討した.実験モデル,FEAモデルともに,全ての配置で中央荷重時の被圧変位量が最も小さかった.ひずみの解析については,3種類全ての配置で荷重側の圧縮ひずみが最も大きかった.3種類のモデルにおける,応力分布は同様の傾向を示した.歯を失った際に、歯科用インプラントによって修復する。