hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写と染色体領域の視点から見たゲノムDNA損傷位置情報の解析

ゲノム情報の変化は発がん過程で重要な役割を果たしている。本研究においては、培養細胞や個体各臓器の細胞のゲノム配列において、紫外線・放射線あるいは鉄を介した酸化ストレスによってDNA塩基への傷害が起こりやすい部位をアレイ技術の応用により網羅的に同定し、その法則性を見いだすことを目的とした。これまでに、私たちは鉄ニトリロ三酢酸(Fe-NTA)腹腔内投与による腎発がんモデルを開発し、その病態に酸化ストレスが関与すること、主要な標的遺伝子にCDKN2Aがん抑制遺伝子やptprz1遺伝子などがあることを示し、ゲノムに酸化ストレスに対して欠損・増幅しやすい領域があることを報告した。今年度は遺伝解析より新たにalninoacylase-1にがん抑制遺伝子としての作用があることを見いだした。昨年度に引き続き、モノクローナル抗体で修飾塩基を含むDNA断片を免疫沈降する技術とマイクロアレイ技術を組み合わせることにより、ゲノム内の酸化ストレスに対する脆弱部位を網羅的に解析した。Fe-NTA腹腔内投与による腎癌モデル初期において代表的な酸化修飾塩基である8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)に対するモノクローナル抗体を使用した実験を反復した。対照のラット腎臓ならびにFe-NTA投与3時間後の腎臓からゲノムDNAを抽出し、制限酵素BmgT120Iで切断後,DNA断片の免疫沈降を行い,8-OHdGを含むDNA断片を回収した。DNA断片を蛍光色素でラベルした後CCGHのアレイにハイブリダイゼーションし解析を行った。すると、8-OHdGは非遺伝子領域に高密度に分布し、遺伝子領域には相対的に低密度に分布することが判明した。ゲノムの遺伝子密度と8-OHdGの存在頻度に有意な負の相関を認めた。分布のパターンそのものは対照と酸化ストレスのかかった状態でほとんど差が見られなかった。CDKN2A部位では酸化ストレス時に8-OHdGの増加を認めた。発がん過程においてはゲノム情報の改変が重要な役割を演じている。本研究においては、培養細胞や個体各臓器細胞のゲノム配列において、紫外線・放射線あるいは酸化ストレスによりDNA塩基修飾の起こりやすい部位を網羅的に同定し、その法則性を明らかにすることを目的とした。これまでに、私たちは鉄ニトリロ三酢酸(Fe-NTA)腹腔内投与によるラットあるいはマウス腎発がんモデルを開発し、その病態に酸化ストレスが関与すること、主要な標的遺伝子にCDKN2Aがん抑制遺伝子やptprz1遺伝子(がん遺伝子として作用)があることを見出し、ゲノムに酸化ストレスに対して欠損・増幅しやすい領域があることを報告した。本研究課題では、モノクローナル抗体で修飾塩基を含むDNA断片を免疫沈降する技術とマイクロアレイ技術を組み合わせることにより、ゲノム内の酸化ストレスに対する脆弱部位を網羅的に解析した。今年度はFe-NTA腹腔内投与による腎癌モデル初期ならびに、代表的な酸化修飾塩基である8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)に対するモノクローナル抗体を使用した実験を行った。対照のラット腎臓ならびにFe-NTA投与3時間後の腎臓からゲノムDNAを抽出し、制限酵素BmgT 120Iで切断ののちDNA断片の免疫沈降を行い、8-OHdGを含むDNA断片の回収を行った。それぞれ異なる蛍光でラベルした後、comparative genome hybridizationのマイクロアレイにハイブリダイズして解析を行った。すると、8-OHdGは非遺伝子領域に多く、遺伝子領域には相対的に少ないことが判明した。そして、その分布パターンは対照と酸化ストレスのかかった状態でほとんど差が見られなかった。来年度はさらにデータを積み重ねて一般法則を見いだす予定である。
日本の小学校で学ぶ外国人児童生徒の日本語獲得過程の縦断的研究

平成10年度は3年間の研究期間の最後の年度であった。最終的に、観察を継続的におこなうことのできた被験者は、チャンチャン(中国人児童)、ジョシュア(ニュージーランド人児童)、ベン(オーストラリア人児童)、シジネイ(ブラジル人児童)、そして、ルーカス(ブラジル人児童)の5名であった。ジョシュア(1年間)を除き、残りの4については2年間以上、1-2週間の間隔で継続的に発話データをとり続けることができた。その結果、莫大な量のデータを収集することができ、極めて貴重なものになると確信している。発話データは60分テープ300本に及ぶ。今年度の研究内容は以下の通りである。(1)夏休み期間を利用して観察データを文字化した。文字化とパソコンへの入力作業は学生に依頼して毎年夏休み期間中におこなっている。文字化作業は終了した。(2)格助詞を構造格(「ガ」と「ヲ」)と内在格(その他の格助詞)に分け、第2言語獲得者が両者を心理的実在として認識しているかどうか分析した。観察結果は第2言語学習者であっても、両者を区別していることが判明した。(3)「ノ」の過剰生成現象の調査。日本語の連体修飾構造において、「大きいノ犬」は非文法的である。この「ノ」の過剰生成は母語を獲得する過程で観察されるが、第2言語の場合でも同様の現象が生じることを明らかにし、それを説明づけた。(4)語順と項構造の省略を調査した。この分析に関しては、2名の英語母語話者のものしか現在までの所終了していない。すなわち、英語は主要部先行型言語であり、日本語は主要部後行型言語である。また、英語は語順の制約が厳格であるが、日本語は語順が比較的自由な言語である。さらに、基本的に英語は項を省略できないが、日本語は文脈が許す限り項を省略できる。このような特色を持つ英語を母語とする子どもが相対する日本語を第2言語としてどのように獲得していくのかを調査した。本申請者は,平成7年1月より4名の被験者の日本語獲得過程を縦断的に調査してきた。平成8年度の主目的は,この観察を継続することであった。4名の被験者は次のような選定基準の下に選ばれた。1)来日したばかりで,日本語の知識が全くない,2)長期的に日本に滞在する予定である,3)両親が本研究に理解を持ち,協力的である。4名の内訳は,ニュージーランド人児童1名(観察開始時4歳5ヵ月),オーストラリア人児童1名(同10歳6ヵ月),ブラジル人児童2名(同6歳3ヵ月,8歳7ヵ月)である。観察手順は,本申請者と研究を援助してくれる静岡大学大学院生(4人)が1週間に1度静岡市内の公立小学校(西豊田小学校)に出向き,被験者の日本語能力の発達を縦断的に調査する。資料収集は,被験者の自由発話をテープまたはビデオテープに録音する方法を中心にしている。また、随時,絵カードや人形などを使い,調べたい文法項目を誘導させている。1度の訪問での観察時間は100分程度である。しかし、この縦断的観察も平成9年3月をもってすべて終了した。また、平成8年の夏休みを利用して学生に依頼し、観察時のテープおこしをおこない、それ以前のかなりの部分が文字化することもできた。平成9年度の目標は2つである。1つは、残された資料の文字化を一刻も早く終わらせること。もう1つは、研究成果をどんどんと論文に仕上げ発表して行くことである。本研究の目標は、外国人児童生徒の日本語獲得過程を縦断的に調査・観察し、その習得過程を可能な限り明らかにすることである。そいて、その研究成果を外国人児童のためのよりよい日本語教育に生かすことである。日本語を第2言語として学ぶ児童生徒はどのようにして日本語を獲得して行くのであろうか。第2言語獲得研究が第2言語教育の基礎研究として大切なのは、その研究を通して得られた見識によって初めて、シラバスやカリキュラムの作成教授法や適切な教材の選択や作成が可能となろう。本申請者は、平成7年1月より4名の被験者の日本語獲得過程を縦断的に調査してきた。そして、平成8年度の目的は、この観察を長期的に継続することであった。そして、この縦断的観察も平成9年3月をもって無事すべて終了することができた。引き続いて、平成9年度の計画の第1点は、夏休み、冬休みを主に利用し、静岡大学教育学部の学生に依頼し、収集した習得過程の録音テープを文字化する作業をおこなうことであった。この作業は思いの外、大変な作業であったが、9年度1年間を通じて、莫大な量の習得データが完成できた。縦断的に習得データを取ることができた外国人児童は5名であった。国籍は、中国(1名)、ブラジル(2名)、ニュージーランド(1名)、オーストラリア(1名)である。9年度のもう1つの目標は、研究成果を論文に仕上げ、発表して行くことであったが、これは残念ながらできずじまいに終わった。10年度は、最終年度でもあり、研究成果を積極的に世に発表していきたい。

最終的に、観察を継続的におこなうことのできた被験者は、チャンチャン(中国人児童)、ジョシュア(ニュージーランド人児童)、ベン(オーストラリア人児童)、シジネイ(ブラジル人児童)、そして、ルーカス(ブラジル人児童)の5名であった。ジョシュア(1年間)を除き、残りの4については2年間以上、1-2週間の間隔で継続的に発話データをとり続けることができた。その結果、莫大な量のデータを収集することができ、極めて貴重なものになると確信している。発話データは60分テープ300本に及ぶ。今年度の研究内容は以下の通りである。(1)夏休み期間を利用して観察データを文字化した。文字化とパソコンへの入力作業は学生に依頼して毎年夏休み期間中におこなっている。文字化作業は終了した。(2)格助詞を構造格(「ガ」と「ヲ」)と内在格(その他の格助詞)に分け、第2言語獲得者が両者を心理的実在として認識しているかどうか分析した。観察結果は第2言語学習者であっても、両者を区別していることが判明した。(3)「ノ」の過剰生成現象の調査。日本語の連体修飾構造において、「大きいノ犬」は非文法的である。この「ノ」の過剰生成は母語を獲得する過程で観察されるが、第2言語の場合でも同様の現象が生じることを明らかにし、それを説明づけた。(4)語順と項構造の省略を調査した。この分析に関しては、2名の英語母語話者のものしか現在までの所終了していない。すなわち、英語は主要部先行型言語であり、日本語は主要部後行型言語である。また、英語は語順の制約が厳格であるが、日本語は語順が比較的自由な言語である。さらに、基本的に英語は項を省略できないが、日本語は文脈が許す限り項を省略できる。このような特色を持つ英語を母語とする子どもが相対する日本語を第2言語としてどのように獲得していくのかを調査した。
知的創造力・情報発信力に関する児童・生徒の能力構造分析とカリキュラム開発

統計教育における上位目標である「知的創造力」,「情報発信力」に焦点を当て,児童・生徒の能力構造を明らかにした。また,そこから導出される指導示唆に基づき,児童・生徒の「知的創造力」,「情報発信力」を育成するカリキュラム及び教材を開発し,小・中・高等学校の研究協力校において授業を実践し,開発したカリキュラム等の効果を検証した。「知的創造力」,「情報発信力」を育成するカリキュラム等の要件についても明らかにした。統計的リテラシーの階層構造に関するこれまでの知見をベースに,生徒の知的創造力および情報発信力に関する関係性や能力構造についての分析を進めた。具体的には,両能力に関連する質問項目を用いた調査を中学生から高校生,大学生までを対象として実施し,その反応例や特質を分析した。分析の結果,知的創造力とグラフ構成力との間には明確な関連性は見えず,独立した能力の様相を呈していることが分かった。ただし,1000人を超える被験者の中で,知的創造力,グラフ構成力のどちらの能力に関しても,高位のレベルの反応を示す被験者は少なかったため,関連性の有無についての分析が十分にできなかった。さらに追究を進める必要がある。また,知的創造力およびグラフ構成力を主題とした授業実践についても行った。研究協力校において,中学1年生の生徒を対象に,「資料の活用」単元での実践を展開した。生徒主体による統計的な探究活動を取り入れ,探究テーマの設定,データ収集,分析,発表および議論の一連の活動を行った。生徒からはこちらの想定を上回るような知的創造力,グラフ構成力が一部発現した。おそらく活動の主題が生徒の興味に沿うものであることで,取り組みに対する姿勢や動機が違ってきたことが一因だと思われる。これらの活動を通して生徒に見られた知的創造力とグラフ構成力について現在分析を進めている。本実践は本科研において提案するカリキュラムに向けた予備実践として位置付けられる。分析の後,効果的に生徒の能力を育成する指導方法を加味した実践へと昇華させていく。国内外の数学教育,統計教育研究に関する研究知見について集約・分析を行い,知的創造力・情報発信力が必要とされる社会的ニーズやこれまでの研究成果をまとめ,本研究の独自性・位置づけを明確にした。また,統計教育先進国として評価の高いニュージーランドへの渡航調査について初年度は,現地教育省,統計局,大学研究機関でのインタビューを行い,26年度は現地初等・中等学校での授業観察及び教員に対するインタビューを行った。学校現場で用いられている教材・教具として日本での流用可能な「データカード」や無料の中等学校用統計解析ソフト「iNZight」などに関する実践例や利用のためのノウハウを集積することができた。これらの成果は,今後のカリキュラム開発のための有益である。知的創造力・情報発信力を規定し,その具体的構造をとらえるための研究枠組みも構築した。これまでの研究知見に基づき,項目反応理論による分析や,グラフ構成力を主題とした研究実践の成果も取り入れることで,児童・生徒の知的創造力・情報発信力を検出するための課題群の開発や授業実践を視野に入れた活動展開例などを具体化した。また,上記成果を活用して研究協力校での授業実践を展開し,中学校第1学年の生徒が知的創造力を要求される課題に対して示す反応や,回答傾向についてデータを収集することができた。この分析を今後進めることで,カリキュラム開発にも役立てる。数学教育・科学教育をテーマとする各種研究会,学会での成果発表も行い,成果の普及に努めた。前年度に行った統計教育先進国といわれるニュージーランドの教育視察調査により得られた教材や授業設計論,現地教科書等を分析し,日本の教育課程にも合った教材,授業等を開発した。ニュージーランドにおいて普及している教具「データカード」を用いることで,パソコンやソフトなどのインフラがない教室環境においても先進的な多変数のデータ分析ができる授業を実施することが可能となり,児童・生徒の知的創造力に働きかけることが可能となった。また,研究協力校の小・中学校にて統計に関する授業を実施し,そこでの児童・生徒の活動の様子やワークシートの記載内容等について,知的創造力,情報発信力の枠組みに照らして分析した。題材が身近で取り組みやすいものであれば,小学校児童であってもデータ分析に基づいた知的な創造力を発揮することができるととらえられた。また情報発信力については,彼らの既習事項による制約が大きいことが見出された。さらに今後の先進的な統計教育の普及を考える上で重要となる教員研修に関しても知見を得ることができた。統計的な探究プロセスを児童・生徒に指導することが求められているが,まず教員自身が十分に遂行できる力量を備える必要があることは当然のこと,実際に指導していく上では,様々な配慮事項が必要であることが本研究における授業実践から明らかとなり,それらの内容を教員研修のコンテンツとして取り入れることでより効果的な研修が期待できる。これらの研究知見について,数学教育及び科学教育に関わる研究会,学会において発表し成果の普及にも努めた。海外渡航調査による先進的な統計教育に関する調査の実施,知的創造力・情報発信力をとらえる枠組みの構築,それらの成果に基づく教材・授業開発と実施及び児童・生徒の活動内容の分析など,27年度までに予定されていた研究成果が順調に挙げられているため。前年度までに開発したカリキュラム・教材等を通じて,引き続き研究協力校の小・中・高等学校にて統計に関する授業及び評価を実施した。知的創造力・情報発信力に関するカリキュラム・教材に必要となる要件として下記のことが明らかとなった。

1.統計的探究プロセス(PPDACサイクル)に基づく授業設計は,問題把握から分析・結論へと至る活動に意味を持たせ,児童・生徒の主体性を引き出すことに影響し,それ故,知的創造力・情報発信力へのパフォーマンスに関しても影響が大きいこと。2.児童・生徒の興味・関心を誘発する教材設定は当然のことながら大切であるが,さらに収集・分析するデータに関して児童・生徒の自由な発想や興味・関心に応じて,一見無関係と思えるデータも取り入れることで,発想力が刺激され,分析や結論の際の知的創造力が高められるということ。3.従来の指導に多く見られがちな確定的な結果を確認するだけの分析活動ではなく,不確定な事象に対して自分なりに結論を下す教材の方が他者への説明の必要感が増し,情報発信力育成に関しても良い影響が与えられること。これらの授業を通じての児童・生徒の反応やワークシート等の分析により,本研究において開発したカリキュラム・教材が知的創造力・情報発信力の育成に効果が見込めることが検証できた。また,統計教育において課題となっている,不確定事象を対象とした解の定まらない問題解決活動に対する評価方法について情報を得るために,統計教育先進国であるニュージーランドに再度渡航し,初等・中等学校での授業実践及び評価方法について現地調査を行った。特設の授業ではなく,通常のカリキュラムに位置付けた問題解決活動とその評価方法としては,扱う題材やデータにある程度の制限をかけることと,統計的探究プロセスに基づくルーブリックを用いた評価を行っていることがわかった。統計教育における上位目標である「知的創造力」,「情報発信力」に焦点を当て,児童・生徒の能力構造を明らかにした。また,そこから導出される指導示唆に基づき,児童・生徒の「知的創造力」,「情報発信力」を育成するカリキュラム及び教材を開発し,小・中・高等学校の研究協力校において授業を実践し,開発したカリキュラム等の効果を検証した。「知的創造力」,「情報発信力」を育成するカリキュラム等の要件についても明らかにした。当初予定していた国内外の関連研究の研究成果収集,統計教育先進国ニュージーランドへの渡航調査を実施完了し,所定の成果を上げている。また,知的創造力・情報発信力をとらえる研究枠組みの構築も進み,授業実践を行うこともできたため26年度の研究成果としては概ね順調と判断した。これまでの成果に基づきさらに教材・授業開発を進め,知的創造力・情報発信力育成に向けたカリキュラム開発を進める。研究協力校での授業実践を通じて,それらの改善を図り,効果を明らかにする。数学教育学当初の予定通り,調査結果の分析を進めるとともに,今後の教材開発,授業実践を展開する上での協力教員及び協力校についてすでに打診を進めている。平成25年度に予定していた知的創造力およびグラフ構成力に関する調査を無事終えることができた。さらなる追調査必要とするが,平成26年度の研究活動の中でそれも進められる見通しがある。また,知的創造力・グラフ構成力を主題とした授業展開は当初の予定より早めて予備実践を行うことができたため,今後の研究推進に向け大いに役立てられる。
ランダムな初期条件を持つ非粘性バーガース方程式の確率論的研究

(1)一次元非粘性バーガース方程式に、ホワイトノイズの初期条件を正の半直線上で与え、負の半直線上にはマイナス無限大を与えた系を研究した。これは、真空に向かって放出・拡散する完全非弾性粒子のモデルになっている。本研究では、確率1で、無限遠方まで粒子が(たとえ少量であっても)到達していることと、距離に応じて到達粒子の総質量が減っていく様子が分かった。後者は、重複対数のオーダーで表すことができた。この研究結果は、一次元ブラウン運動について広く知られたコルモゴロフの重複対数の法則の、一つの精密化になっている。時空間に於けるブラウン運動の軌跡、グラフ、の凸閉包は二つの関数のグラフを定める。これらをルジャンドル変換した関数について、本研究の結果は重複対数の法則を与えるのである。非粘性バーガース方程式については、このほかにも、ブラウン運動の軌跡を初期条件として与えた場合の重複対数の法則を得た。確率過程論の見地からは、ブラウン運動の原始関数の振る舞いを調べたことに相当する。(2)不均質な空間でのランダムな動きのモデルとして、疑似安定過程を案出した。これは、先行する研究を拡張して、安定過程だけでなく、ブラウン運動をも包含できるようにしたものである。均質な空間では、あるパラメータ領域で確率過程としての再帰性が破れているが、疑似安定過程では、そのパラメータ領域内でも空間の遠方で再帰的パラメータに近づく場合は、再規制を持つことがわかっている。疑似安定過程についての研究は始まったばかりで、得られている結果は少ないが、興味深い性質を持つと期待されている。一次元の非粘性バーガース方程式の初期条件として、片側ホワイトノイズと片側ブラウン運動を与えた二つの場合について、パリ第六大学の研究者J.BertoinとC.Giraudとともに研究した。いずれの場合でも、固定した時刻(例えばt=1)での解は可算無限個の不連続性を持つが、前者では大きな不連続性がまばらにあり、後者ではどんな狭い開区間にも無限個の(小さい)不連続性がある。1950年代のHopfの研究により、これらの解の不連続性の一と大きさは、完全非弾性ニュートン質点の位置と質量を表し、さらに解の値自体は質点の速度場に対応している。我々は、空間の原点を時刻tまでに通過してしまった質点の合計質量が、マルコフ過程であることを示した。さらに、この確率過程の遷移確率及び、微少時間内に発生する跳躍の分布を決定し、特殊関数を使って表示した。この共同研究の内容は、現在投稿中である。これに引き続いて、上記の確率過程に対する重複対数の法則を、研究代表者単独で研究した。片側ブラウン運動の初期条件の場合には結果をすでに得ている。さらに、片側ホワイトノイズの場合に、時間tを固定し、空間座標x(_i0)を負の方向に通過してしまっている合計質量について、xを変数とする確率過程と見て、研究した。この初期条件では、どんなに短い時間の経過後にも、どんな遠いところにも質点が到達しているという顕著な性質があるので、x→∞のときの重複対数の法則を得た。
病気の子供を包摂する学びとケアの共同体づくりのための教員研修プログラムの開発

本研究は,病気の子供と周囲の子供たちが共に学び育ちあうための教員研修プログラムの開発(作成,実施,評価)を目的としている。初年度にあたる今年度は、調査研究により、病気の子どもに携わる周囲の人々の意識を明らかにした。具体的には以下の4点を実施した。1)病弱教育に携わる教員にインタビューを行い、病気の子どもに携わる教師の成長プロセスを検討した。その結果、病弱教育の教師は、認知的成長と精神的成長の双方の成長を遂げていることがわかった。2)障害のある子どもが在籍する小学校の学級担任7名に対しインタビューを行い、小学校において学級担任は、発達障害の子供に対しどのような支援を行っているか、その支援プロセスを検討した。その結果、学級担任の根底にある教師自身の揺るがない教育観を基に、発達障害の子供や環境に支援が行われ、さらに支援体制づくりが行われていた。さらに、担任による合理的配慮の観点から、発達障害の子供一人一人に合わせた支援が行われていた。3)20代の若者の、病気の人に対する認識や支援行動に影響を及ぼす心理社会的要因を検討するため質問紙調査を実施した。調査は、全国の20代の若者500人を対象とし、A社のWebアンケートを用いておこなった。心理社会的要因としてとりあげた若者の発達資産は「社会や集団における自己認識」「社会的能力」「自己肯定感」の3つの構造を示すことができた。また、「経験による影響」「自己肯定感」「病気の人に対する支援行動」について女性は男性に比べ有意に平均点が高くなっていた。さらに、20代の若者は、「病気の経験」「病気に対する認知」「社会的能力」「自己肯定感」が高いほど病気の人に対する支援行動が取れることがわかった。4)教員研修プログラム作成のためのケースメソッド研修会を行った。本研究の目的を達成するためには、まず教員の病気や病気の子供に対する認識や態度ならびに影響要因を明らかにする必要がある。そこで初年度は、教員や若者の意識調査を中心に行うことができた。また研修プログラム作成のための試行的研修会を開催した。そのため、研究は概ね順調に進展していると判断した。研究2年目には、前年度の調査結果を学会発表等による成果物としてまとめるほか、中学・高校生の病気や病気の子供に対する認識や態度,その影響要因を明らかにする予定である。さらに、教員研修プログラムの試案を作成する予定である。今年度実施予定であった調査について、検討課題が多く次年度に実施を延期した。そのため、次年度にWebによる大規模調査を予定しているため、その経費として計上する。
気相中のパイ中間子水素原子の挙動

負の粒子(π^-、μ^-、...)は物質中で静止すると、その原子・分子に捕獲されエキゾチックアトムを形成する。この捕獲過程には物質の構造や電子状態(化学状態)が関与しているといわれており、実際、物質への捕獲現象で種々の化学的効果が現れる。中でも、水素に捕獲され生成されるミュオン水素原子やパイ中間子水素原子(π^-P)は、物質中で擬中性子として奇妙な振る舞い(π^-やμ^-が他の原子に転移する)をする興味ある対象であり、中間子原子・分子現象の理解には重要なキ-プロセスである。我々のグループでは、これまでπ^-捕獲率やパイオニックX線強度パターン等を種々の凝縮系の分子について系統的に測定し、化学効果の観点からそのメカニズムの解明に寄与してきた[ex. Phys. Rev. A, 53, 130('96); Phys. Rev. Lett, 76, 2460('96)]。本研究では、次のステップとして、π^-転移過程におる化学構造やπ^-pの原子状態の影響を、分子間相互作用が無視できる気相系で明確に調べることにより、π^-pの遊離・生成から転移・崩壊の過程を含めた捕獲過程全体を理解することを目的とした。実験では高エネルギー物理学研究所12GeV陽子シンクロトロンで行った。気体試料からのパイオニックX線を測定するために、ベリリウム製のカウンター内蔵高圧ガスチェンバーを開発した。チェンバーのテスト、測定システムの立ち上げはすでに完了し、現在、順調に測定実験を進めている。分子構造の観点からSF_6/C_2H_6/C_2H_4と水素との混合系について、励起状態の異なるπ^-pからの転移過程の検討のために希ガスとH_2及びCH_4系についてパイオニックX線とπ^0(→2γ)[最終的な水素への捕獲を示す]の同時測定を行う計画である。すでに、SF_6+H_2系では分子構造の転移過程への影響が、Ar+H_2系では転移過程によるパイオニックX線強度の変化が確認されている。測定は今夏までに終了の予定で、上で述べたような捕獲過程全体を理解するために重要なデータが得られると期待できる。平成7年度は、カウンター内蔵気体試料容器の開発・作製に必要な基礎データの収集、これまでの我々のデータに基づく本実験計画の詳細検討、及び新しい捕獲モデルの提唱を行った。測定実験は、マシンタイムの採択が遅れたため、予定のビーム実験を終了したところである。現状と今後の予定、及び現時点での成果をまとめる。研究概要(1)カウンター内蔵気体試料高圧容器の開発...低エネルギーパイオニックX線測定(炭素や酸素:1030Kev)を可能にするため、高圧容器の薄壁化(ベリリウム製)とD-化プラスチックシンチレーター(D-PS)によるカウンターの開発を行う必要がある。これまでに、D-PSのテストと設計は終了しており、容器作製に必要な基礎データも収集し、現在解析中である。(2)データ解析・通信系の整備...本研究ではこれまで以上に詳細なスペクトル解析を要するため、パイオニックX線専用のピーク解析プログラムの開発を行ないつつある。KEK-PSとのオンラインデータの交換等も現在検討している。

(3)測定試料の調整...試料として、H_2、NH_3、気体の炭化水素(C_nH_m)等、及びそれらと希ガスやSF_6との種々の混合比の2成分系試料を調製する準備を進めている。これまでの成果これまでの本実験グループのデータ解析の結果から捕獲過程に関する新しいモデルを提唱し(Phy.Rev.A & Phy.Rev.Lett.に発表済み)、パイ中間子捕獲から転移過程の統一的理解に大きく貢献しつつある。本実験はさらにこのモデルを検証し、より改良するために重要なデータを与えるものと期待される。負の粒子(π^-、π^-、...)は物質中で静止すると、その原子・分子に捕獲されエキゾチックアトムを形成する。この捕獲過程には物質の構造や電子状態(化学状態)が関与しているといわれており、実際、物質への捕獲現象で種々の化学的効果が現れる。中でも、水素に捕獲さ生成されるミュオン水素原子やパイ中間子水素原子(π^-p)は、物質中で擬中性子として奇妙な振る舞い(π^-やμ^-が他の原子に転移する)をする興味ある対象であり、中間子原子・分子現象の理解には重要なキ-プロセスである。我々のグループでは、これまでπ^-捕獲率やバイオニックX線強度パターン等を種々の凝縮系の分子について系統的に測定し、化学効果の観点からそのメカニズムの解明に寄与してきた[ex.Phys.Rev.A,53,130 ('96) ; Phys.Rev.Lett,76,2460 ('96)]。本研究では,次のステップとして,π^-転移過程における化学構造やπ^-pの原子状態の影響を、分子間相互作用が無視できる気相系で明確に調べることにより、π^-pの遊離・生成から転移・崩壊の過程を含めた捕獲過程全体を理解することを目的とした。実験は高エネルギー物理学研究所12GeV陽子シンクロトロンで行った。気体試料からのバイオニックX線を測定するために,ベリリウム製のカウンター内蔵高圧ガスチェンバーを開発した。チェンバーのテスト,測定システムの立ち上げはすでに完了し,現在,順調に測定実験を進めている。分子構造の観点からSF_6/C_2H_6/C_2H_4と水素との混合系について,励起状態の異なるπ^-pからの転移過程の検討のために希ガスとH_2及びCH_4系についてバイオニックX線とπ^0(→2γ)[最終的な水素への捕獲を示す]の同時測定を行う計画である。すでに,SF_6+H_2系では分子構造の転移過程への影響が,Ar+H_2系では転移過程によるバイオニックX線強度の変化が確認されている。測定は今夏までに終了の予定で,上で述べたような捕獲過程全体を理解するために重要なデータが得られると期待できる。
脳動脈瘤発生、増大、破裂に対するポリフェノールの抑制効果

脳動脈瘤の発生、増大を予防するためにポリフェノールの有効性を検討した。脳動脈瘤はウサギを用い、両側頚部頚動脈結紮により作成した。治療群ではアップルポリフェノール40mg/kg/日を経口投与した。非治療群では両側頚部頚動脈結紮後、動脈壁の非薄化、平滑筋の減少、動脈瘤形成が75%でみられた。治療群ではこれらの所見が抑制され動脈瘤形成は13%であった。増大に関しては両側頚部頚動脈結紮3ヶ月後からアップルポリフェノールを3ヶ月間投与し、非治療群と比較した。非治療群の動脈瘤サイズと比較し治療群では有意に増大抑制効果が認められた。以上からポリフェノールは脳動脈瘤の発生、増大抑制効果を有すると考えられた。脳動脈瘤の発生、増大を予防することを目的として、動物モデルにおいて強力な抗酸化作用を有するアップルポリフェノールの有効性を検討している。脳動脈瘤モデルとしては、ウサギにおいて両側腎動脈後枝結紮、食塩負荷、片側頚部頚動脈結紮により作成したモデルを用い、脳動脈瘤の発生予防の検討を行った。結果として、非投薬群では60%のウサギで脳動脈瘤の発生がみられたが、アップルポリフェノール投与群では20%の発生率で、かつ形成されたものは小型の脳動脈瘤であった。脳動脈瘤の増大予防の検討においては、前述の実験モデルでは、脳動脈瘤の発生率が60%と高くないために、両側頚部頚動脈結紮モデルを用いて検討を行った。アップルポリフェノール投与群では両側頚部頚動脈結紮処置後3ヶ月目からアップルポリフェノール投与を行い、投与後3ヶ月目に標本を摘出した。非投与群では両側頚部頚動脈結紮処置後6ヶ月目に標本を摘出した。両群の脳動脈瘤のサイズを比較したところ、アップルポリフェノール投与群では非投与群の約40%のサイズであり、アップルポリフェノールの増大抑制効果が示唆された。両側腎動脈後枝結紮、食塩負荷、片側頚部頚動脈結紮の負荷により作成したウサギ脳動脈瘤モデルを用いて、脳動脈瘤「発生」の予防効果の検討を行った。ウサギ脳動脈瘤モデルを作成し,モデル作成開始時よりポリフェノールの投与を行った群と非投与群に分け, 6ヶ月後に脳動脈を摘出し,脳動脈瘤形成の有無を観察することにより発生予防効果を検討した.ポリフェノールはリンゴより抽出したアップルポリフェノールを用い,その成分としては,プロシアニジン(64%),カテキン(13 %)主成分が主体となっている。投与量は10mg,40mg/kg/日の2群とした。この投与量は,前述の我々の別の実験(ウサギくも膜下出血モデルを用い脳血管攣縮の予防効果を検討した研究)から導きだしたものである.。摘出した脳動脈(特に内頚動脈先端部)に関し分析し以下の様な結果を得た。脳動脈瘤形成の有無:光学顕微鏡による観察で評価した。アップルポリフェノール非投与群では5羽中3羽で動脈瘤の形成がみられた。アップルポリフェノール投与群では、10mg/kg投与群で、5羽中1羽で極めて小さな膨隆が見られたが、4羽では動脈瘤は認めなかった。40mg/kg投与群では5羽中全く動脈瘤形成は認めなかった。脳動脈瘤の発生、増大を予防することを目的として、動物モデルを用いて、強力な抗酸化作用を有するアップルポリフェノールの有効性を検討した。使用したアップルポリフェノールはリンゴより抽出され、プロシアニジン(64%)、カテキン(13%)を主成分としている。本年度は、これまでの2年間で統一されていなかった脳動脈瘤作成法を統一し、かつ発生予防、増大予防ともに頭数を増やし、免疫組織学的検索を含め検討を加えた。1)脳動脈瘤作成法:ウサギを用い両側頚部頚動脈結紮による脳底動脈先端部の脳動脈瘤形成モデルを使用した。この方法では、高率に動脈瘤の形成がみられることを確認した。2)アップルポリフェノールの投与:治療群では、これまでの実験でより有効性がみられた40mg/kg/日のアップルポリフェノールを経口投与した。3)脳動脈瘤発生予防:両側頚部頚動脈結紮後、1週、2週、4週、3ヶ月後に脳底動脈先端部を観察した。非治療群では経時的に動脈壁の非薄化、平滑筋の減少がみられ、免疫組織学的にMMP-2, MMP-9の発現がみられた。3ヶ月目には75%のウサギで動脈瘤の形成がみられた。これに対し、アップルポリフェノール投与群ではMMP-2, MMP-9の発現が抑制され、3ヶ月目の動脈瘤形成は13%であった。

4)脳動脈瘤増大予防:両側頚部頚動脈結紮3ヶ月後からアップルポリフェノールを投与し3ヶ月後に脳底動脈先端部を検索した。非治療群の動脈瘤サイズに比べ、アップルポリフェノール治療群では35%±17%のサイズであり有意に増大抑制効果が得られた。脳神経外科まだ統計学的有意差を検定できる数に至っていないが、今後数を増加することで解決できると考えている。脳動脈瘤作成のための両側腎動脈後枝結紮、食塩負荷、片側頚部頚動脈結紮を行って1ヶ月以内に死亡する場合があるために、統計学的有意差を得るまでには至っていないが、数を増加させることで解決すると考えている。今年は統計学的検定を行えるように数を増やし検討を行う。また、摘出標本に関して、各種蛋白・RNAの発現に関して分子生物学的検討を行う。想定内の結果を得ているため、今後は統計学的有意差を得るために、15羽の追加実験を考えている。これは次年度の計画を遅らせることなく、平行して遂行可能である。消耗品の調達方法を工夫し、支出を抑えた。消耗品であるウサギの飼料や試薬の購入に使用する。脳動脈瘤「増大」の予防効果の検討を行う。ウサギ脳動脈瘤モデルは「発生」の予防効果の検討と同様に両側腎動脈後枝結紮、食塩負荷、片側頚部頚動脈結紮の負荷により作成する予定である。モデル作成開始3ヶ月後からポリフェノール投与を行い,モデル作成6ヶ月後の脳動脈瘤の状態を観察し増大予防効果を検討する。ポリフェノール投与量はは「発生」の予防効果の検討を参考に、量を増やし40, 80mg/kg/日とする予定である。摘出した脳動脈標本から脳動脈瘤サイズの比較検討を行い増大の差異を検証する.
中期間角膜保存液の開発

(目的)単純な組成による強角膜片保存液を開発し、その有用性について家兎およびヒト角膜を用いて形態学的検討を行った。(方法)検討方法は,日本白色家兎から得られた強角膜片の一眼をOPTISOL-GS,他眼を保存液-Iまたは保存液-IIに4°Cで7,14日間保存した。各保存期間後の強角膜片内皮細胞を走査型電子顕微鏡(以下SEM)および透過型電子顕微鏡(以下TEM)で観察した。一方,ヒト角膜についてはEye Bank of Oregon(Lioms Eye Bank of Oregon,米国)を使用した。強角膜片作成後一眼をOPTISOL-GS,他眼を保存液-Iに4°C保存し,5.10.14日目の強角膜片内皮細胞をSEMおよびTEMで観察した。(結果)家兎角膜は,7日目では各保存液で内皮細胞の形態に差はなかった。14日目では,OPTISOL-GSと保存液-Iでは差はなかったが,保存液-IIは他の保存液に比べた細胞の萎縮を中心とする変性所見が著明であった。ヒト角膜では,OPTISOL-GSと保存液-Iも保存期間が長くなるにつれて,細胞内小器官の変性が出現する傾向にあったが,OPTISOL-GSと保存液-Iで内皮細胞の形態には差はなかった。(結論)保存液-Iの方が保存液-IIに比べ,角膜内皮細胞の保存状態が良好であった。両保存液の組成の違いはコンドロイチン硫酸分子量のみであり,この差が関与している可能性が考えられた。また,保存液-IはOPTISOL-GSと同程度の角膜内皮細胞の保存が可能であると考えられた。以上のことから,単純な組成からなる保存液でも角膜内皮細胞のViabilityが維持される可能性が示唆された。中期間(2週間程度)の角膜保存を可能にする保存液の開発を目的に以下の研究を行った。1.保存液の組成の検討現在、使用されている角膜保存液についての資料を検討b.保存液については様々な特許申請がなされている。c.特許に抵触しない組成として代謝に関する物質,細胞膜の安定、保護作用物質を考慮にいれ単純な組成として、TC-199、MEMとコンドロイチン硫酸、ビタミンを主体とし、浸透圧調整をおこなうこととした。2.強角膜組織状態での内皮細胞の観察法の評価実際に移植に使用する眼球(角膜)を対象に異なるタイプのスペキュラーマイクロスコープを使用し、全眼球での上皮側から、強角膜状態での内皮細胞側からの観察法の比較を行った。全眼球での上皮側から観察は安定して実施し得た。内皮側からの観察は使用した2社の内、1社の製品は性能が劣り研究には不適切と判断され今後の研究には使用しないこととした。3.現在、臨床で使用している保存液(OPTISOL-GS)をもちいて移植に使用した残りの角膜組織についての細菌学的、組織学的検討を行った。わが国には強角膜保存を目的とした保存液がないため、必要に応じて保存液を輸入しているのが現状である。今回我々は新しい強角膜保存液を開発し、家兎角膜およびヒト角膜を用いて角膜内皮細胞への影響について組織学的検討を行った。保存液として、MEMアルファ培地を基本溶液としNaHCO_3、HEPES、コンドロイチン硫酸、ゲンタマイシン、リン酸αトコフェロールを主な組成とする二種髄の組成液(保存液I、II)を検討対象とし、OPTISOL-GS^<【.encircled?.】

R【.encircled?.】>(Chiron Intraoptics、米国)との比較検討を行った。保存液I、IIはコンドロイチン硫酸の分子量以外は共通成分となっている。白色家兎強角膜片作成後各保存液に浸し、4日、7日、10日、14日目の強角膜片内皮細胞について、またヒト角膜については、米国で強角膜片作成後保存液IおよびOPTISOL-GS^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>に浸し、5日、10日、14日目の強角膜片内皮細胞について光顕、走査型および透過型電顕を用いて組織学的に検討した。家兎では、保存4日目までは各保存液とも内皮細胞は良好な状態に観察された。保存7日目以降になると、保存液IIでは走査電顕において、内皮細胞の核が前房側へ膨隆している所見が見られたが、透過電顕では細胞内小器官は比較的良好に保たれていた。保存14日目では特に保存液IIにおいて、走査および透過電顕で内皮細胞表面が波打った様に不整となり、内皮細胞内には空胞がみられ、一部では細胞が破壊している所見が認められた。またヒトでは、多少の個人差は見られたものの、各保存期間において両保存液間に大差は見られなかった。保存液Iの様に比較的単純な組成の保存液でも、OPTISOL-GS^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>とほぼ同等な角膜内皮細胞のviabilityが維持される可能性が示唆された。
二成分混合溶質の水溶解性

{ナフタレンあるいはビフェニル}と{ベンゼン,シクロヘキサン, 1-オクタノール}の二成分混合系についてその水溶解性を研究した.飽和水溶液は溶質相を直接水と接触させる方法(分配法)と溶質蒸気を水中に通気・循環させる方法(蒸気法)の二つの方法によって調製した.1.分配法と蒸気法は共に同じ結果を与える.これは,混合溶質の水溶解過程が溶質の気化過程と気体としての水溶解過程とから成っていることを意味している.即ち,混合溶質中の各成分の水に対する溶解度はその蒸気分圧によって決定される.混合溶質が理想系である場合は勿論のこと,非理想系であっても,各成分溶質が水に溶解する際にヘンリー則が成立していることを蒸気法によって確認した.混合成分のラウール則適応性を各々の成分溶質の水溶解性から判定することができることが分かった.2.申請者らの開発した蒸気法は次のような特長を有している;(1)混合溶質の飽和水溶液を短時間(1-2時間)で調製できる,(2)微細溶質相が水溶液中に混入する恐れがない,(3)溶解度がヘンリー則に従うかどうかを実験的に評価しうる,(4)溶質の溶解過程の律速段階を判定することができる.これらの特長のうち(4)は今回の研究で初めて明らかになった.従来,有機非電解質が水に溶解する際の律速段階が理論的に推定されていたが,本研究の結果,水面での物質移動過程と水中での溶質の拡散過程のどちらが律速段階であるかを実験的に評価しうるという点で画期的なものである.3.ナフタレンおよびビフェニルは分子構造の類似したベンゼンをそれらの固相中に取り込むことが予想されたが,実験の結果,その可能性がないことが判明した.このように,固体溶質の性質を調べる上で蒸気法は有用であることが示唆された.{ナフタレンあるいはビフェニル}と{ベンゼン,シクロヘキサン, 1-オクタノール}の二成分混合系についてその水溶解性を研究した.飽和水溶液は溶質相を直接水と接触させる方法(分配法)と溶質蒸気を水中に通気・循環させる方法(蒸気法)の二つの方法によって調製した.1.分配法と蒸気法は共に同じ結果を与える.これは,混合溶質の水溶解過程が溶質の気化過程と気体としての水溶解過程とから成っていることを意味している.即ち,混合溶質中の各成分の水に対する溶解度はその蒸気分圧によって決定される.混合溶質が理想系である場合は勿論のこと,非理想系であっても,各成分溶質が水に溶解する際にヘンリー則が成立していることを蒸気法によって確認した.混合成分のラウール則適応性を各々の成分溶質の水溶解性から判定することができることが分かった.2.申請者らの開発した蒸気法は次のような特長を有している;(1)混合溶質の飽和水溶液を短時間(1-2時間)で調製できる,(2)微細溶質相が水溶液中に混入する恐れがない,(3)溶解度がヘンリー則に従うかどうかを実験的に評価しうる,(4)溶質の溶解過程の律速段階を判定することができる.これらの特長のうち(4)は今回の研究で初めて明らかになった.従来,有機非電解質が水に溶解する際の律速段階が理論的に推定されていたが,本研究の結果,水面での物質移動過程と水中での溶質の拡散過程のどちらが律速段階であるかを実験的に評価しうるという点で画期的なものである.3.ナフタレンおよびビフェニルは分子構造の類似したベンゼンをそれらの固相中に取り込むことが予想されたが,実験の結果,その可能性がないことが判明した.このように,固体溶質の性質を調べる上で蒸気法は有用であることが示唆された.
骨形成機構の解析:形態学的および機能的解析法による総合的アプローチ

形態学的および機能的解析法を用いて骨形成機構のメカニズムを総合的に解析することを試み。以下のような結果を得た。1.種々の培養細胞を用いてBMP-2が骨芽細胞の分化過程で重要な役割を担っていることを明らかにした(吉木周作)。2.非脱灰切片を用いた骨組織のin situ hybridization法を用いて加齢にともなって骨芽細胞の骨基質産生能が減少することを明らかにした(吉木周作)。3.数種類のヒト・マウスのBMPおよび受容体遺伝子をクローニングした。また、BMPによる異所性骨形成の過程におけるホメオボックス遺伝子の発現を解析した(佐々木哲)。4.BMP-2は筋芽細胞の筋管細胞への分化を抑制し、骨芽細胞へ分化させることを明らかにした(須田立雄)。5.ウシChM-1の種々の組織における局在を明らかにした。また、ChM-2が破骨細胞および骨芽細胞の分化過程で重要な役割を担っていることを明らかにした(鈴木不二男)。6.骨細胞をより効率よく採取する方法を開発し、骨細胞の性状を機能を形態学的、生化学的、分子生物学的に解析できる実験系を確立した(久米川正好)。7.骨芽細胞、破骨細胞、骨細胞を電顕組織化学的およびレーザー顕微鏡を用いて形態学的に解析し、それぞれの細胞間の相互作用を形態学的に明らかにした(小澤英浩)。形態学的および機能的解析法を用いて骨形成機構のメカニズムを解析することを試み、現在までに以下の結果を得た。1.種々の培養細胞を用いてBMP-2が骨芽細胞の分化過程で重要な役割を担っていることを明かにし、骨芽細胞への分化過程における遺伝子の変化を解析中である(吉木)。2.非脱灰切片を用いた骨組織におけるIn situ hybridization法を開発し、骨芽細胞の分化過程における種々の骨基質蛋白およびホルモン・成長因子の受容体の遺伝子発現を解析中である(吉木)。3.数種類のヒトおよびマウスのBMP遺伝子をクローニングし、現在それらのリコンビナント蛋白を作製することを試みている(佐々木)。4.培養細胞を用いて破骨細胞の形成過程における主順歩誘導因子の情報伝達系を解析中である(須田)。5.ウチChM-1の抗体を作製し、種々の組織における局在を検討中である。また、リコンビナントChM-1の作製も試みている(鈴木)。6.骨細胞をより効率よく採取する方法を開発し、骨細胞の性状を形態学的、生化学的、分子生物学的に解析中である(久米川)。7.コラーゲンの形成過程と超微構造学的および共焦点レーザー顕微鏡などを用いて解析中である。1.種々の培養細胞を用いて、BMP-2が骨芽細胞の分化過程で重要な役割を担っていることを明らかにした(吉木周作)。2.非脱灰切片を用いた骨組織のin situ hybridization法を用いて加齢にともなって骨芽細胞の骨基質産生能が減少することを明らかにした。(吉木周作)。6.骨細胞をより効率よく採取する方法を開発し、骨細胞の性状を機能を形態学的、生化学的、分子生物学的に解析できる実験系を確立した。(久米川正好)。

7.骨芽細胞、破骨細胞、骨細胞を電顕組織化学的およびレーザー顕微鏡を用いて形態学的に解析し、それぞれの細胞間の相互作用を形態学的に明らかにした(小澤英浩)。
相対的p進コホモロジー,ホモトピー及び過収束アイソクリスタルの研究

過収束アイソクリスタルというある種のp進微分方程式に対する以下の結果を証明した.まず過収束アイソクリスタルの対数的延長定理を証明した.次に過収束アイソクリスタルの対数的延長可能性,可積分接続付加群の過収束性についての曲線切断による判定条件を証明した.更に過収束Fアイソクリスタルについてのある種の純性定理を証明した.そしてある種の放物的単根対数的収束Fアイソクリスタルの圏を定義し,それが基本群の馴分岐p進表現の圏と同値であることを示した.また,可積分接続付加群の圏とヒッグス加群の圏についてのOgus-Vologodskyの結果のある種の一般化を証明した.過収束アイソクリスタルというある種のp進微分方程式に対する以下の結果を証明した.まず過収束アイソクリスタルの対数的延長定理を証明した.次に過収束アイソクリスタルの対数的延長可能性,可積分接続付加群の過収束性についての曲線切断による判定条件を証明した.更に過収束Fアイソクリスタルについてのある種の純性定理を証明した.そしてある種の放物的単根対数的収束Fアイソクリスタルの圏を定義し,それが基本群の馴分岐p進表現の圏と同値であることを示した.また,可積分接続付加群の圏とヒッグス加群の圏についてのOgus-Vologodskyの結果のある種の一般化を証明した.本研究の目的はp進数論幾何学において重要な対象である標数p>0の代数多様体の相対的リジッドコホモロジーおよびその係数である過収束アイソクリスタルの性質を詳しく調べることである.今年度は過収束アイソクリスタルの対数的延長可能性およびp進微分方程式の過収束性について詳しく調べ,以下に述べる結果を得た.1.Xを標数p>0の体k上の平滑な良いコンパクト化をもつ代数多様体とし,Σを任意の異なる2元の差が非整数かつp進非リュービル的であるようなp進整数環の部分集合とする.このとき,以前の研究において,X上のΣ冪単モノドロミーを持つ過収束アイソクリスタルという概念を定義し,それがXのコンパクト化へ対数的でかつ指数がΣに入るように一意的に延長されることを証明していた.今年度はX上の過収束アイソクリスタルEがΣ冪単モノドロミーを持つには任意の曲線Cからの良い局所閉埋入に対してEのCへの制限がC上の過収束アイソクリスタルとしてΣ幕単モノドロミーをもつことが必要充分であるという「曲線切断による判定条件」をkの濃度が非可算であるという条件下で証明した.2.平滑なp進形式スキームに対応するp進解析空間あるいはp進体上の代数多様体上の可積分接続の過収束性に対する同様の「曲線切断による判定条件」を証明した.両者の証明の鍵はp進微分方程式におけるクリストル・メブク理論,ケドラヤ・シャオの結果および巧みなp進解析的および幾何的議論である.この結果は高次元代数多様体上のp進微分方程式および過収束アイソクリスタルを曲線上の場合に帰着して研究するのに役立つことが期待される.上記2つの結果を論文に纏め投稿した.また上記1で述べた以前の研究に関しても論文を改稿し投稿した.本研究の目的はp進数論幾何学において重要な対象である標数p>0の代数多様体の相対的リジッドコホモロジーおよびその係数である過収束アイソクリスタルの性質を詳しく調べることである.今年度は平滑な代数多様体X上の過収束Fアイソクリスタルのなす圏の性質およびその圏とXの代数的基本群のp進表現の圏との関係について詳しく調べ,以下に述べる結果を得た.1.X上の過収束Fアイソクリスタルの圏がXおよび過収束域を余次元2以上の閉部分多様体を取り去ることにより縮めても圏が不変であること(純性定理)を証明した.証明は巧みな議論によりアフィン空間の場合に帰着した後に弱完備有限生成代数の具体的計算をすることによりなされる.この結果の応用として,Xの代数的基本群の局所有限モノドロミーを持つp進表現の概念を適切に定義し,それらのなす圏とX上の単根過収束Fアイソクリスタルの圏との圏同値を証明した.これは都築暢夫,Kedlayaにより知られていた結果の改良である.2.Xが良いコンパクト化を持つときに,コンパクト化上の半単純調整済放物的単根対数的収束Fアイソクリスタルの概念を定義し,それのなす圏がXの馴分岐代数的基本群のp進表現の圏と圏同値となることを証明した.証明の鍵は前者の圏とある種のスタック上の単根収束Fアイソクリスタルの圏を以前証明した対数的延長の定理を用いて比較することである.また,上記の結果に関する論文の執筆を進めた.本研究の目的はp進数論幾何学において重要な対象である標数p>0の代数多様体Xの相対的リジッドコホモロジーおよびその係数である過収束アイソクリスタルの性質を詳しく調べることである.昨年度の研究において,Xが平滑で良いコンパクト化Yを持つときに,Y上の半単純調整済放物的単根対数的収束Fアイソクリスタルの概念を定義し,それのなす圏がXの馴分岐代数的基本群のp進表現の圏と圏同値となることを証明した.今年度はまず前者の圏の別の特徴づけを調べ,それが調整済放物的対数的収束Fアイソクリスタルの中で生成的に半安定かつ勾配が0という条件を満たすものの圏と同値であることを示した.これは翁林氏により提起された問題に対する一つの答えであり, Mehta-Seshadriによる曲線の基本群のユニタリ表現の圏と半安定かつ勾配が0のベクトル束の圏との同値のp進類似である.