hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高強度・高弾性繊維の損傷過程のナノメータAFM観察と動的環境強度特性に関する研究

繊維を選び,単繊維の機械的性質と疲労に及ぼす水環境,真空環境,紫外線照射効果について検討を加えるとともに,原子間力顕微鏡(AFM)による原子オーダの繊維表面の3次元形状を評価して,損傷と変形機構について検討を加えるとともに,繊維の疲労試験を実施した。今年度はとくにアラミド繊維に注目し,アラミド繊維の疲労特性に及ぼす真空環境効果について検討した。アラミド繊維は,鉄鋼などの金属材料と比較するとS-N曲線の傾きは小さく,耐疲労特性に優れていること,また疲労強度特性は真空環境中のほうが実験室大気中よりも大きくなった。アラミド繊維の引張強度は真空環境中のほうが大気中よりも低下するが,疲労荷重では全く逆の傾向となった。さらに,繊維表面損傷を原子間力顕微鏡を用いて詳細に観察し,アラミド繊維の代表的な損傷である,スプリッティングの初生段階であるnmオーダの表面損傷の可視化に成功した。さらに,真空観光放置,真空環境中疲労損傷における繊維表面損傷の違いを検討して,アラミド繊維の疲労特性に及ぼす真空環境効果について検討を加えた。さらに,アラミド繊維の表面損傷観察にあたってのコンタクトモード,タッピングモード原子間力顕微鏡観察の像形成の違いについて考察を加えた。
船底防汚剤の長期的遺伝毒性の検証

船底防汚剤は、船底を滑らかに保ち推進効率を維持するため、船底への生物付着防止のために使用される。有機スズ化合物の中でも、トリブチルスズは貝類の付着を阻害するため、海洋環境で多量に使用された。現在では、国際条約により、当該化合物の船底防汚剤としての使用は全面禁止されている。しかしならが、すでに海洋へ流出したトリブチルスズ化合物は、難分解性のため、主として海水中の鉱物等に吸着し堆積物中に滞留している。単離株及び16SrRNAの相同率が高い標準株2株に対し、トリブチルスズに対する耐性を休止細胞の生存率を比較することで推定した結果、当該化合物に対する単離株の耐性が、標準株の耐性と比較し、顕著に高い傾向を示した事例は認められなかった。これは、近縁種であればトリブチルスズ耐性に類似性があること、及び海洋環境中で長期的暴露により誘発される可能性のある耐性菌の出現頻度が低いことを示唆している。船底への生物付着を抑止することは、船体の推進効率を維持するうえで重要であり、多種多様な船底防汚剤が開発され使用された。特に、有機スズ化合物は難分解性で海底堆積物に吸着しやすい性質がある。貝類に奇形が発現したり、生物濃縮が確認されたりしたことで、2004年に国際条約が発効し、当該化合物の船底防汚剤としての使用が全面禁止されている。それにもかかわらず、依然として本化合物は海底に残留し、生息する貝類や甲殻類、海洋細菌等に毒性を付与し続けている。初年度(平成21年度)に,最も船舶出入港数の多い東京湾および主要港の堆積物から、塩化トリブチルスズ(TBTCl)耐性の海洋細菌10株を単離、分類した。当該年度では、単離株およびその単離株と類縁性の高い標準株2株を対象に休止細胞を調整し、TBTCl耐性実験を実施した。具体的には、TBTCl添加量を最終濃度100μM一定とし、細胞浮遊液中の生菌数を10^<3.0>から10^<9.0>個オーダーml^<-1>まで変化させることで、菌体一個体と相互作用するTBT^+量を変化させて、生存菌数を計数した。その結果、最も高いTBTCl耐性を示した単離株は、東京湾検疫錨地の堆積物から単離したPhotobacterium sp.TKY1株であった。本株は1mlの細胞浮遊液中で、一菌体あたり10^<12.8>個のTBT^+分子と相互作用しても生存できた。一方,他の9株は,1mlの細胞浮遊液中の生菌数を減少させ、これにともない一菌体あたりと相互作用するTBT^+分子数が相対的に増加すると、生存数の減少が確認できた。加えて、類縁性の高い標準株の中にも、当該単離株と比べ、TBTCl耐性が高い株があったことから、堆積物中でのTBTCl長期暴露による耐性菌の出現頻度は総じて低いと推定した。単離した10株中で最もTBTCl耐性が高かったPhotobacterium sp.TKY1株を対象に、TBT^+吸着量を定量した結果、添加したTBTCl量の88%以上が菌体と相互作用していることがわかった。これらの結果は,TBTCl耐性には、TBT^+の細胞内への侵入を防ぐ菌体表面の化学組成が重要な役割を果たしていることを示唆している。船底防汚剤は、運航の経時変化にともなう船底の生物汚損を抑止し、推進抵抗の増加による燃料消費量の増加を抑え、エンジンから大気へのCO_2排出量を低減させる役割を担っている。船底へ付着したフジツボや貝、藻類の越境移動を阻止するためにも船底防汚は必要である。しかしながら、生物毒性が強く多様な生物種に対して毒性のある物質を船底へ使用することはできない。有機スズ化合物の船底防汚剤としての使用は,2008年1月1日以降、全ての船舶への使用が国際条約の発効に伴い完全に禁止されている。海洋へ流出した有機スズ化合物は,海底の砂や鉱物へ吸着し残留していることが指摘されている。船舶出入港数の多い主要港の堆積物中には依然として有機スズ化合物が滞留しており、棲息する海洋細菌へ長期的な遺伝毒性を誘発していることが懸念される。本課題は、当該年度が3年間継続実施の最終年度にあたる。すでに、船舶出入港数の多い東京港、名古屋港、神戸港等から塩化トリブチルスズ(TBTCl)100μMに耐性のある海洋細菌を単離している。東京湾検疫錨地下の堆積物から単離したPhotobacterium sp.TKY1株が、これら10株中で最もTBTClに対する耐性が高かった。本株とTBTCl(100μM)を混合撹拌後、遠心分離で上清と菌体ペレットの各TBT濃度をLCMSMS分析法で分析した結果,菌体ペレット側に1ml当たりで、上清の75倍濃度のTBTClが存在していることがわかった。港内堆積物中では、耐性菌がTBTCl分子を吸着しながら棲息していると推定される。

そこで、当該年度では、東京湾検疫錨地の堆積物から単離したTBTCl耐性Photobacterium sp.TKY1株とTBTCl感受性のVibrio属海洋細菌の混在下にTBTCl(100μM)を添加し、生存数を選択培地を使用したコロニーカウント法で計数した。その結果、感受性菌が単独で存在している時より、耐性菌が共存している方が、感受性菌の生存率がより減少することがわかった。これらの結果は、堆積物中の鉱物のみならず、耐性菌に吸着・濃縮されたTBTClが海底に棲息する海洋細菌を含む生物多様性へ依然として影響を与えていることを示唆している。
介護・看護労働への外国人労働者の参入と地域労働市場

EPA外国人看護師候補者およびEPA外国人介護福祉士候補者の受入れ実態を検討するため、分担して実地調査を実施した。受け入れ実績のある病院および介護施設を対象に聞き取り調査を実施した(8月、9月、1月、2月)。回答を得たのは29病院(中部地方10、近畿地方17、九州地方2)と8施設(すべて近畿地方)である。介護福祉士候補者と比較すると、看護師候補者では労働力不足対策を目的とする受入れが少ないのが特徴である。その主な理由は、看護師・准看護師としての職務を候補者が担当できないこと、国家試験の合格率が低く日本での長期間の就労を期待できないこと、日本人看護師不足が介護士ほど深刻でないことである。看護学部の全国的な新設増加等の影響により看護師国家資格取得者は増加傾向にある。また、EPA外国人看護師候補者の受け入れ実績データ(2008年2017年)の分析から、地域別・病院運営主体別に看護師候補者の受け入れ状況を明らかにしたとともに、東京圏の受け入れ病院、候補者、自治体への聞き取り調査を通じて、大都市圏におけるEPA看護師候補者受け入れの特徴を明らかにした。聞き取り調査は、東京圏でEPA看護師候補者を受け入れている/いた病院から9施設、当該施設における21人のEPA看護師/同候補者、東京都・神奈川県のEPA看護師候補者受け入れ支援事業の担当者を対象に、2017年9月から12月に実施した。さらに、外国人介護士と看護師の導入について先進的なシンガポールにおける介護施設でフィリピン人介護士8名と施設管理運営者にインタビュー調査を実施した。2016年度と2017年度において、全国の介護福祉施設での施設管理者・経営者・外国人介護福祉就業者へのインタビュー調査を研究分担者が各自で実地調査を行うとともに、厚生労働省や国際交流協会の資料を用いて、統計的な分析も試みて中間発表会などを開催していたので、ほぼ順調に研究が進んでいた。2018年度からは研究成果を発表して論文化するための補足調査を行う予定であったが、研究代表者の重篤な病気によって助成金を辞退せざるを得なくなり、補足調査が不可能となった。2017年度をもって廃止予定のため記入しない。本研究を開始するにあたって、もっとも重要な基礎データとなるEPA看護師・介護福祉士を受け入れている施設の所在地を都道府県別に分析した。データ分析作業は全員が担当したが、データ入力作業は高畑を中心に、その図化作業は宮澤を中心に行った。この分析結果は、当該科研においては途中段階の成果に過ぎないが、EPA看護師・介護福祉士の都道府県の分布図だけでもきわめて資料的価値が高いと考えられることから、EPA看護師・看護福祉士の分布図を分析した論文を学会誌の投稿する準備を進めることにした。学会誌への投稿原稿作成は、宮澤を中心に進めている。本年度の後半には、由井は広島県など中国地方の県における看護師・介護福祉士の労働需給と外国人を受け入れている施設におけるヒアリング調査を行い、高畑は同様の調査を静岡県を中心とした東海地方について、加茂も高畑と同様に愛知県を中心とした東海地方について、宮澤は東京都を中心とした関東地方の都県を重点に調査を実施した。なお、神谷は中国で研究活動を行っていたこともあり、ベトナムからやって来るEPA看護師・介護福祉士候補者の送り出しメカニズムを中心に調査を実施した。また、2017年1月に長野県木島平村および長野県富士見町で開催したWSを通じて、EPA看護師・介護福祉士候補者をフィリピン、インドネシア、ベトナムから招聘する際に採用している政治的・経済的なメカニズムや来日後に受け入れ施設とEPA看護師・介護福祉士候補者との間で生じる軋轢についても情報を収集した。まず、本調査の基本的な資料となるEPA看護師・介護福祉士候補者の受け入れ施設に関するデータが順調に入手でき、本科研の基礎を確立することができた。この基礎データを概観するだけでも、これまでの研究では指摘されていない様々なことが明らかとなった。具体的には、EPA看護師・介護福祉士候補者の受け入れが始まった当初はインドネシアからやって来る人たちが多かったが、近年ではインドネシアからやって来る候補者の人数は頭打ち状態にあり、逆にベトナムから来日する候補者が急激に増えていることが明らかとなった。EPA看護師・介護福祉士候補者を受け入れている施設の地域的な分布傾向については、これまでのところ明瞭なパターンは見出していない。人手不足が深刻である大都市周辺でも一定数のEPA看護師・介護福祉士候補者を受け入れている一方、高齢化が進んでいる地方の県を観察した場合にも、多くの候補者を受け入れている県とごくわずかな候補者しか受け入れていない県なども存在し、そのばらつきが大きい。ばらつきの原因について本研究グループで検討を重ねているが、都道府県という行政単位に起因する問題ではなく、立地している病院や高齢者施設を運営する医療法人および社会福祉法人の持つ外国人労働力への施設に起因している可能性があり、この点に関しては来年度以降も継続して分析する必要がある。

その主な理由は、看護師・准看護師としての職務を候補者が担当できないこと、国家試験の合格率が低く日本での長期間の就労を期待できないこと、日本人看護師不足が介護士ほど深刻でないことである。看護学部の全国的な新設増加等の影響により看護師国家資格取得者は増加傾向にある。また、EPA外国人看護師候補者の受け入れ実績データ(2008年2017年)の分析から、地域別・病院運営主体別に看護師候補者の受け入れ状況を明らかにしたとともに、東京圏の受け入れ病院、候補者、自治体への聞き取り調査を通じて、大都市圏におけるEPA看護師候補者受け入れの特徴を明らかにした。聞き取り調査は、東京圏でEPA看護師候補者を受け入れている/いた病院から9施設、当該施設における21人のEPA看護師/同候補者、東京都・神奈川県のEPA看護師候補者受け入れ支援事業の担当者を対象に、2017年9月から12月に実施した。さらに、外国人介護士と看護師の導入について先進的なシンガポールにおける介護施設でフィリピン人介護士8名と施設管理運営者にインタビュー調査を実施した。2016年度と2017年度において、全国の介護福祉施設での施設管理者・経営者・外国人介護福祉就業者へのインタビュー調査を研究分担者が各自で実地調査を行うとともに、厚生労働省や国際交流協会の資料を用いて、統計的な分析も試みて中間発表会などを開催していたので、ほぼ順調に研究が進んでいた。2018年度からは研究成果を発表して論文化するための補足調査を行う予定であったが、研究代表者の重篤な病気によって助成金を辞退せざるを得なくなり、補足調査が不可能となった。EPA看護師・介護福祉士候補者は、毎年その数が増加しているため、継続的にデータを収集して分析を進める必要がある。さらに、昨年11月に国会で審議され法案が成立したことにより、今年からは技能実習生として介護福祉士の入国が始まる。EPA看護師・介護福祉士がインドネシア、フィリピン、ベトナムの3か国に限られていたのと比べると、送り出し国は15か国に拡大する予定であり、人数的にも大幅に拡大すると見込まれている。その結果、看護・介護の現場で働く外国人労働者はEPA看護師・介護福祉士(候補者)と技能実習生の2種類が存在するようになり、外国人労働者の間にも格差が生じると予想される。外国人労働者を受け入れている病院や特養などの当該施設が、外交人労働者の受け入れに際してこうした二極化にうまく対処できるのか。あるいは、たとえ施設がうまく対応できたとしても、彼ら/彼女らが日常生活を送る地域社会が、施設の待遇面における微妙な差異をきちんと理解した上で受け入れることができるか否か、これからの大きな課題になると予想される。当初の研究計画では、社会統合を推進するために地方自治体や国際交流協会が実施している多文化共生施策についてヒアリング調査を実施する予定であった。地域における多文化共生の実現可能性について調査を実行する際には、こうした点についても十分に配慮する必要性が出てきた。こうした新しい動きに対して、施設や地域社会がうまく対応できるか否かについても、調査を進めていく予定である。2017年度をもって廃止予定のため記入しない。
食品由来フィトケミカルによるヒストン修飾制御を介した細胞機能調節機構の総括的解析

植物が生産するフィトケミカルは多彩な生物活性を有し、食品機能の観点からも大きな注目を集めている。本年度は、フィトケミカルのうち特にカルコノイド類を中心に、ヒト培養細胞に対する細胞毒性や白血球活性酸素(スーパーオキシド)産生能に影響を及ぼす化合物のスクリーニング及びその作用機作の解析を行った。実験系としては、ヒト単芽球様株細胞U937のin vitro分化誘導系(誘導剤としてレチノイン酸を使用)を用いた。その結果、細胞毒性については、2-hydoroxychalcone、イソリキリチゲニンやブテインに強い細胞毒性があることを見出し、水酸基の数や位置がカルコン誘導体の細胞毒性に大きな影響を及ぼすことを発見した。本研究結果は、昨年の9月にFundamental Toxicological Sciences誌に掲載された(Kikuchi H. et al. Fundam. Toxicol. Sci., 5: 149-152, 2018)。また、活性酸素産生能については、カルコン誘導体のうち、イソリキリチゲニン及びブテインに増強効果を認めた。これらの白血球活性酸素産生増強作用の分子機構を解明するため、RT-PCR解析を行った。その結果、白血球活性酸素産生系を構成するタンパク質因子のうち、gp91-phoxの転写量が増加していることが判明した。イムノブロット解析の結果、当該タンパク質量も増えていることが明らかとなった。また、ChIPアッセイの結果、カルコンやブテインで処理した細胞では、gp91-phox遺伝子のプロモーター領域でヒストンH3の9番目及び14番目のリシン残基のアセチル化が亢進していることが示された。現在論文投稿中である。本年度はフィトケミカルのうち、カルコン類、スチルベノイド及びフラボノイドについて白血球活性酸素(スーパーオキシド)産生能への影響を網羅的に調査した。今回の調査に使用した実験系は、ヒト単芽球様株細胞U937のin vitro分化誘導系である。U937を分化誘導剤であるレチノイン酸で処理する際に、これらのフィトケミカルを添加して48時間インキュベートした後に、スーパーオキシド産生能を指標としてその効果を見積もった。その結果、スチルベノイドの一部に強力な活性酸素産生能を惹起する効果があることを確認した。この活性には各スチルベノイドのフェノール性水酸基の数と配向性が大きく寄与していることが示唆された。一方、カルコン類の一部にも白血球活性酸素産生能を惹起する効果を示すものが認められたが、概してスチルベノイドと比較すると活性は弱かった。逆に、フラボノイドについては白血球の活性酸素産生能を強く阻害する作用が認められた。加えて、カフェインにも白血球の活性酸素産生能を強く阻害する効果があることを見いだした。次に、白血球の活性酸素産生系を構成するタンパク質性因子の遺伝子発現にフィトケミカルが及ぼす影響をRT-PCRで調べた。その結果、スチルベノイドの一部にgp91-phox(膜タンパク質であるシトクロムb558の大サブユニットをコードする遺伝子)の遺伝子発現を強力にup-regulateする効果が認められた。この他の因子(p22-phox、p40-phox、p47-phox及びp67-phox)の遺伝子発現についても調査を行い、その効果を確認した。これらの結果は、スチルベノイドがgp91-phox等の白血球の活性酸素産生系を構成するタンパク質性因子の遺伝子発現に影響を及ぼすことを始めて明らかにしたものである。熊本地震の影響で出だしが大きく遅れたが、研究体制が徐々に整い、特にルミノメーターを導入した10月以降からは順調に進行している。本年度は、フィトケミカルのうち特にスチルベノイド類を中心に、ヒト白血球活性酸素(スーパーオキシド)産生能に影響を及ぼす化合物のスクリーニング及びその作用機作の解析を行った。その結果、レスベラトロールに非常に強い白血球活性酸素産生増強効果があることを見いだした。この他、ピノスチルベン、グネトール、ピセアタンノール及びラポンチゲニンに活性酸素産生増強効果を認めた。レスベラトロールの白血球活性酸素産生増強作用の分子機構を解明するため、RT-PCR解析を行った。その結果、白血球活性酸素産生系を構成するタンパク質因子のうち、gp91-phoxの転写量が劇的に増加していることが判明した。また、ChIPアッセイの結果、レスベラトロールで処理した細胞では、gp91-phox遺伝子のプロモーター領域でヒストンH3の9番目及び14番目のリシン残基のアセチル化が亢進していることが示された。以上の結果より、レスベラトロールはgp91-phox遺伝子プロモーター領域周辺のヒストンH3のリシン残基をアセチル化することにより、gp91-phoxの転写を増強することが明らかとなった。

本研究結果は、今年の1月にBiochemical and Biophysical Research Communications誌に掲載された(Kikuchi H. et al. Biochem. Biophys. Res. Commun., 495: 1195-1200, 2018)。レスベラトロールによるヒト白血球活性酸素産生能増強効果を見いだし、その原因がgp91-phox遺伝子の転写増強によることをRT-PCR、イムノブロット解析やChIPアッセイの手法で明らかにし、今年の1月にBiochemical and Biophysical Research Communications誌で発表した(Kikuchi H. et al. Biochem. Biophys. Res. Commun., 495: 1195-1200, 2018)。この他にも、ピノスチルベン、グネトール、ピセアタンノール及びラポンチゲニンに活性酸素産生増強効果を認めるなど、新しい知見を得ることができた。現在もヒト白血球活性酸素産生能に影響を及ぼすフィトケミカルのスクリーニングを継続して行っており、多くのデータが蓄積されつつある。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展しているものと判断している。植物が生産するフィトケミカルは多彩な生物活性を有し、食品機能の観点からも大きな注目を集めている。本年度は、フィトケミカルのうち特にカルコノイド類を中心に、ヒト培養細胞に対する細胞毒性や白血球活性酸素(スーパーオキシド)産生能に影響を及ぼす化合物のスクリーニング及びその作用機作の解析を行った。実験系としては、ヒト単芽球様株細胞U937のin vitro分化誘導系(誘導剤としてレチノイン酸を使用)を用いた。その結果、細胞毒性については、2-hydoroxychalcone、イソリキリチゲニンやブテインに強い細胞毒性があることを見出し、水酸基の数や位置がカルコン誘導体の細胞毒性に大きな影響を及ぼすことを発見した。本研究結果は、昨年の9月にFundamental Toxicological Sciences誌に掲載された(Kikuchi H. et al. Fundam. Toxicol. Sci., 5: 149-152, 2018)。また、活性酸素産生能については、カルコン誘導体のうち、イソリキリチゲニン及びブテインに増強効果を認めた。これらの白血球活性酸素産生増強作用の分子機構を解明するため、RT-PCR解析を行った。その結果、白血球活性酸素産生系を構成するタンパク質因子のうち、gp91-phoxの転写量が増加していることが判明した。イムノブロット解析の結果、当該タンパク質量も増えていることが明らかとなった。また、ChIPアッセイの結果、カルコンやブテインで処理した細胞では、gp91-phox遺伝子のプロモーター領域でヒストンH3の9番目及び14番目のリシン残基のアセチル化が亢進していることが示された。現在論文投稿中である。まず、スチルベノイドによるgp91-phoxの遺伝子発現増強の分子機構を解析するため、ヒストンアセチル化を指標とした解析を行っていく。また、その他のフィトケミカルについても順次調査を行っていく。対象とする細胞機能も、現在の活性酸素産生能に加えて、抗体産生能なども加えていく予定である。
熱傷ストレスラットにおける胃粘膜血流と胃粘膜および胃静脈血産生活性酸素の関連

[目的]胃粘膜血流の熱傷後の変動と流血中白血球および胃粘膜が産生する活性酸素の変動を対比することにより熱傷後の各時相における種類の異なる活性酸素の胃粘膜病変形成への影響を検討する。[方法]220270gのWistar系雄性ラットの背部に麻酔下に3度30%の熱傷負荷をおこなった。胃粘膜血流は電解式水素ガスクリアランス法を用いて測定した。背部剃毛のみのcontrol群、熱傷後15分、2、5、12時間の各群について検討した。左胃静脈、門脈、下大静脈よりの白血球産生活性酸素はルミノール依存性ChL値をオプソニン化ザイモザンを刺激剤として測定し、白血球数あたりに換算した。胃粘膜産生の活性酸素はルシフェリン依存性ChL値で測定し、湿重量あたりに換算して比較した。[結果]胃壁血流は熱傷後15分で低下し、2時間は不完全ながら改善、5時間に再び低下し、24時間後にまた改善を認めた。胃静脈血・門脈血・下大静脈血白血球由来ルミノール依存性ChL値はいずれもControlに比較し熱傷後15分で有意に減少、5時間と12時間で有意に上昇した。胃粘膜由来ルシフェリン依存性ChL値はcontrol群に比較し熱傷後15分より12時間まで有意な高値であり、2時間と12時間で特に高値であった。[考察]白血球が産生する活性酸素は熱傷後5時間で高値であり、全身の炎症反応を反映していると思われた。胃粘膜発生の活性酸素は、血流の改善時期に一致して高値となっており、Xanthine oxidaseを介した活性酸素合成系の関与が想定された。[結論]熱傷ストレスラットモデルにおいて、循環血流中の白血球由来と胃粘膜由来という2つの異なった産生系の活性酸素が、急性胃粘膜病変の形成過程においてそれぞれ異なった時相で関与している可能性が示唆された。
第一次大戦後における地域青年党運動と学生社会運動の比較対照研究

本研究の目的は、第一次大戦後(戦間期)における地域青年党運動(農村部)と学生社会運動(都市部)との関係性を、双方の事例的実態の比較対照によって解明することにある。その際、地域青年党運動については、第一次大戦後政党内閣期の愛媛・大分両県を事例として、特に総選挙(第1418回)との関わりに焦点を当てた検討を、学生社会運動については、同時期の早稲田大学建設者同盟、就中「理論家」として活躍した田所輝明に着目し、思想的転回の過程やその後の無産政党時代における選挙運動に焦点を当てた検討を、それぞれ具体的な課題として設定している。平成3032の各年度とも、地域青年党運動と学生社会運動の各々について、文献調査と史料調査を組み合わた研究計画を立案しているが、平成30年度の当初目標及び実績の概要は以下の通りである。まず当初目標として、地域青年党運動については、1大分県地方史関係文献のリスト化・収集・調査と、2大分県内発行地方紙の現地調査(第1416回総選挙関連記事の収集・調査)を、学生社会運動については、3社会主義・共産主義運動全般にわたる文献のリスト化・収集・調査と、4建設者同盟機関誌『建設者』(1922年10月23年12月)の調査を、それぞれ設定した。次に実績の概要であるが、上記当初目標のうち、地域青年党運動の2については全て完了しているものの、1については県政史・政党史関係文献のリスト化にとどまり、自治体史誌等については未済である。学生社会運動については、3については順調に遂行できているものの、4については未調査分も残されている。なお、1・4の遅れは、2に関連して愛媛県内発行地方紙の現地調査(補遺)を前倒しで実施したことや、単著刊行準備にともなうものであり、今後調整可能な範囲に収まっている。上記「研究実績の概要」欄にも記載した通り、本研究の平成30年度の当初目標は、地域青年党運動については、1大分県地方史関係文献のリスト化・収集・調査と、2大分県内発行地方紙の現地調査(第1416回総選挙関連記事の収集・調査)、学生社会運動については、3社会主義・共産主義運動全般にわたる文献のリスト化・収集・調査と、4建設者同盟機関誌『建設者』(1922年10月23年12月)の調査であったが、2・3については概ね順調な進展が、1・4についてはやや遅れがみられる。もっとも、研究計画調書・交付申請書に記載の通り、1については次年度(今年度)にかけての継続課題であり、十分調整が可能である。また2に関連して、最終年度の前半期に予定していた愛媛県内発行地方紙の現地調査(補遺)を前倒しで実施したため、研究計画全体のなかで、4の遅れを調整するだけの余裕も生じている。文献による全体的状況の把握と具体的な史料調査の開始を目標とした前年度につづき、今年度は文献による個別的対象の掘り下げと史料調査の継続を目標として研究を進める。具体的には、地域青年党運動については、1大分県地方史関係文献(自治体史誌等)の調査(継続・遅れの調整)、2大分県内発行地方紙の現地調査(第1718回総選挙関連記事の収集・調査)を、学生社会運動については、3建設者同盟(参加者)関係文献ほかのリスト化・収集・調査、4建設者同盟機関誌『青年運動』(1924年2月25年7月)の調査をそれぞれ行う。ただし4については、未済となっている『建設者』(1922年10月23年12月)の調査も加わるため、最終年度にかけての継続課題としている3に割く時間を減らすなどして調整する必要がある。

なお、1・4の遅れは、2に関連して愛媛県内発行地方紙の現地調査(補遺)を前倒しで実施したことや、単著刊行準備にともなうものであり、今後調整可能な範囲に収まっている。上記「研究実績の概要」欄にも記載した通り、本研究の平成30年度の当初目標は、地域青年党運動については、1大分県地方史関係文献のリスト化・収集・調査と、2大分県内発行地方紙の現地調査(第1416回総選挙関連記事の収集・調査)、学生社会運動については、3社会主義・共産主義運動全般にわたる文献のリスト化・収集・調査と、4建設者同盟機関誌『建設者』(1922年10月23年12月)の調査であったが、2・3については概ね順調な進展が、1・4についてはやや遅れがみられる。もっとも、研究計画調書・交付申請書に記載の通り、1については次年度(今年度)にかけての継続課題であり、十分調整が可能である。また2に関連して、最終年度の前半期に予定していた愛媛県内発行地方紙の現地調査(補遺)を前倒しで実施したため、研究計画全体のなかで、4の遅れを調整するだけの余裕も生じている。文献による全体的状況の把握と具体的な史料調査の開始を目標とした前年度につづき、今年度は文献による個別的対象の掘り下げと史料調査の継続を目標として研究を進める。具体的には、地域青年党運動については、1大分県地方史関係文献(自治体史誌等)の調査(継続・遅れの調整)、2大分県内発行地方紙の現地調査(第1718回総選挙関連記事の収集・調査)を、学生社会運動については、3建設者同盟(参加者)関係文献ほかのリスト化・収集・調査、4建設者同盟機関誌『青年運動』(1924年2月25年7月)の調査をそれぞれ行う。ただし4については、未済となっている『建設者』(1922年10月23年12月)の調査も加わるため、最終年度にかけての継続課題としている3に割く時間を減らすなどして調整する必要がある。
バクテリオロドプシンのプロトントランスポータとチャネル

バクテリオロドプシンは、そのシッフ塩基を中心としたトランスポータが、先ず、細胞外にプロトンをだし、その後、細胞内からプロトンをとりこむための二つのチャネルに構造変化を与えて、プロトンを一方向に運ぶ。光で誘導される中間体、特にマイクロ秒の時間帯に生じるL中間体、それに続くM中間体の構造を、フーリエ変換赤外スペクトル法(FTIR)と変異蛋白質を用いて解析し、トランスポータとチャネルの関連を明らかにしてゆくのが、本研究の目的である。(1)トランスポータ活性発現への最初の段階であるL中間体の生成に伴い、細胞外チャネルにつながるAsp85に配位した水分子が、その近くにあるAsp212、およびシッフ塩基と強い水素結合を作ることを示した。またTrp182がアロステリックに、レチナ-ルの9メチル基を通じて、トランスポーターの機能に影響を与えていることも示した。これらの構造体の形成が、そのあとのシッフ塩基からAsp85へのプロトン移動を起こす原動力である。(2)L中間体の生成に伴い、Asp85に配位した水分子からVal49のC=0に配位した水分子、さらに細胞内側チャネル部分にあるThr46とAsp96の間にある水分子の水素結合変化が起こり、Asp96を中心にした細胞内チャネルが活性化することが示された。(3)トランスポータ部分を構成するAsp85の負の電荷をなくすと、シッフ塩基からのプロトンが受容できなくなるので、プロトンをポンプできなくなる。それに塩素イオンを入れると、他の部分はまったくバクテリオロドプシンのままで、塩素イオンを、プロトンとは反対の方向に運搬できるようになる。
植物細胞内におけるレドックス状態変化の時空間ライブイメージング

本研究では、植物における細胞内レドックス変化の時間的・空間的挙動を明らかにすることを目的として、ROS応答性蛍光プローブを用いた生細胞タイムラプスイメージング技術の開発に取り組んだ。研究の結果、植物細胞でのROS検出に最適な蛍光プローブと、蛍光検出条件を確立した。本条件を用いることで、培養条件の違いによって、ROS生成の空間的挙動が違いを見いだすことが可能になった。環境ストレスによる植物の傷害の多くは活性酸素(ROS)を介した酸化損傷に起因する。また、ROSの生成と消去のバランスに依存した細胞内酸化還元(レドックス)状態の変化は、様々な生理機能の発現にも深く関わっている。しかし、これまで、植物細胞内におけるレドックス状態の変化は、生化学実験を中心に解析されており、1細胞内における時空間情報の知見は少ない。そこで本研究では、植物における細胞内レドックス変化の時間的・空間的挙動を明らかにすることを目的として、ROS応答性蛍光プローブを用いた生細胞タイムラプスイメージングに取り組む。平成28年度の実施計画は、植物細胞におけるROS応答性蛍光プローブの有効性の検討であった。これまでに、多種類のROS応答性蛍光プローブが開発されており、それぞれ励起波長・蛍光波長が異なっている。そこで、植物細胞でのROS検出に適した蛍光プローブを選別するために、ROS産生および葉緑体自家蛍光が抑制されやすい励起波長を検討した。様々な波長を検討した結果、545 nm付近の励起波長を使用することが植物細胞でのROS検出に最適であることがわかった。また、当初の実施計画では、平成29年度に行う予定であったが、特定のオルガネラでROSを消去する形質転換ゼニゴケの作製は今年度に前倒しで開始した。形質転換用プラスミドの作製は既に完了し、現在、アグロバクテイルム法によってゼニゴケへの導入を行なっている。共焦点レーザー顕微鏡のトラブルのため、植物細胞におけるROS応答性蛍光プローブの有効性の検討がやや遅れている。しかし、当初、平成29年度に実施予定であった形質転換ゼニゴケの作出を前倒しして、平成28年度から開始した。それを考慮すれば、概ね順調に進展していると思われる。特に、植物細胞では蛍光観察のための励起光照射によって、ROS生成や葉緑体の直蛍光が誘発されることから、蛍光観察によるライヴセルイメージングは困難である。平成29年度は、植物細胞におけるROS応答性蛍光プローブの有効性の検討をし、植物細胞内においてROS生成を誘発しにくい波長を用いた、蛍光観察システムを構築した。本システムを用いて、種々の環境条件における植物細胞におけるROS生成の挙動を観察した結果、暗黒処理後のゼニゴケ細胞と光照射後のゼニゴケ細胞では、ROSの挙動が明確に違っていた。また、昨年度より継続しておこなっていた、特定のオルガネラでROSを消去する形質転換ゼニゴケは今年度に完了した。これらのゼニゴケ形質転換体と、本システムを用いてタイムラプス観察することで、植物細胞内におけるレドックス変化の時間的・空間的挙動を明らかにすることが可能になる。平成28年度から作製している「特定のオルガネラでROSを消去する形質転換ゼニゴケ」と並行して、「特定のオルガネラにROS応答性蛍光タンパク質を発現した形質転換ゼニゴケ」を作製する。ROS応答性蛍光タンパク質は平成28年度の成果に基づいて、Hyper-Redの使用を予定している。前述の形質転換ゼニゴケが作製でき次第、蛍光生体イメージング解析によって、各オルガネラにおけるROS生成のタイミングや増加速度を解析する。29年度が最終年度であるため、記入しない。植物生理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
日本で生活する難民申請者の生活状況と適応過程の把握

近年、アフリカ諸国出身者をはじめとする少数派で日本国内にエスニック・コミュニティを持たない難民申請者が目立つようになっている。本研究では、専攻研究調査に加え、海外での難民認定申請者に対する支援の調査及びグループワークの参与観察と個別インタビューをおこない、調査対象者が日本を訪れた経緯とその後の生活状況を把握するとともに、日本での生活適応における過程とそこでの課題を整理した。エスニック・コミュニティを持たない申請者は日本での生活適応に困難を抱え孤立する傾向が強い。また、入国前の日本や難民認定申請手続きに関する情報も乏しく、その後も生活に必要な情報へのアクセスも限られている。こしたグループに対しては、個別支援に加えてグループワークなど集団での支援が効果的であることを明らかにした。本調査の昨年度のとりくみでは、これまで十分に把握されてこなかった、小数派難民申請者の生活・心理的状況の概要を把握するととを目的に、日本で生活している難民申請者のうち、同国・同地域出身者で構成するエスニック・コミュニティをもたない者の状況を把握するためのパイロット・インタビューを実施した。日本で生活する難民を対象とした調査研究は、インドシナ難民を中心とする日本での居住が既に認められた者・グループを対象としたものがほとんどで、近年とりわけ増加している条約難民及び申請者の状況を把握する試みは少なかった。今回の調査は、本調査に向けてのパイロットであるため、生活・心理的状況を大まかに把握したにすぎないが、近年では、難民申請者の多国籍化がすすんでおり、数が少なく集団化されない難民申請者に焦点があたることはほとんどなかったため、今後も一定の数で訪れると推測される小数派難民申請者の支援を効果的・効率的なものにしてくための枠組みを構築するうえで重要な資料といえる。また、日本における公的な難民受入れ施策は、未だにインドシナ難民を対象にしたスタイルが中心となっており、現代のように難民が多国籍化している状況に十分対応しきれていない。そこで、受入れ国での生活適応を支援する先進的なとりくみを学び日本への応用を検討するために、難民申請者の支援では多くの経験をもつ、オーストラリア(メルボルン・シドニー)の支援機関を訪問し、メルボルン市のNGO「the Victorian Foundation for Survivors of Torture」の難民申請者のメンタルヘルスケアにかかわるスタッフのトレーニングプログラムをはじめとした、難民申請者の支援の方法や支援スタッフのトレーニング方法の情報を中心に情報を収集した。1、日本にエスニック・コミュニティがない難民認定申請のグループワークの参加観察グループワークは,毎月2回開催され,参加する難民認定申請者が話し合いたいテーマを設定し,自由に語る形式をとった。協力機関のNGO職員と研究代表者がスタッフとして参加し,会場の設定と参加者の話し合いが進みやすいように支援した。話し合いは英語でおこなわれ,英語が理解できない参加者に対してはNGO職員が通訳をおこなった。参加者は平均6名,アフリカ地域,中東,南米出身者で構成された。話し合われたテーマは,「仕事を探す大変さ」「政府からの保護費もなく困窮していること」「来日するまでの苦労」「日本で入国管理局に収容された体験」など日本での生活困難に関することが最も多く語られ,時には不安なあまり,興奮して大声をあげる場面もみられた。しかし,グループのなかで困難な体験を共有できたことや他の参加者からアドバイスをもらえたことなどに対する喜びも語られ,グループが情緒的支援や情報提供の場として機能している。2、グループワーク参加者の個別インタビューほとんどの参加者が日本語に不自由で,そのために雇用されない,医療機関などの受診に援助が必要といった生活困難をかかえている。特に,生活が困窮しており,インターネットなども利用できない場合は,日本語のテレビなどからの情報が主で,理解が十分できずに不安であることが確認された。また,参加者のほとんどが友人も数人で,普段は家の周りを散歩する程度で,閉じこもりがちな生活をしていた。グループワークによって人間関係や「行くことの出来る場所」にひろがりがみられる。個々の参加者のグループワークに対する評価は概ね肯定的で,特に情報が得られること,他の参加者が自分と同じ困難を抱えていることを知り少し安心したなどの集団の相互作用による効果が確認できた。難民の社会適応過程の把握のため、難民認定申請者を対象としたグループワークでの参与観察、支援団体及申請者個人への聞き取り調査をおこない、日本での生活実態を把握するとともに、社会適応支援におけるグルプワークの効果について調査をおこなった。平成23年度中の個別聞き取り調査は、11名、12回のインタビューを実施し、日本を選んだ理由や入国前と現在での日本に対するイメージの変化、具体的な生活困難がなどを把握した。グループワークへの参与観察は7回おこなった。また、支援団体への聞き取りも3名のスタッフにグループインタビューを7回実施した。

まず、日本の難民認定申請者の中で、エスニック・コミュニティがない、あるいはあっても所属できない者は、社会・心理的にも不安定な状態におかれやすいことが明らかとなった。さらに、その支援として、エスニック・コミュニティに変わるグループを形成することで、より効果的な社会適応が促されると考え、グループワークへの参与観察と個別インタビューからその効果を検証してきた。難民のグループワークには、情報を得ることのできる「情報提供機能」や「教育機能」、同じ境遇を共有できる仲間と励まし合うという「情緒的支援機能」があることが確認できた。一方、就労するとグループワークへの参加が制約されてしまうため、メンバー間での就労斡旋はほとんどないこと、さらに経済的に困窮している者が多く、金銭や生活用具の援助といった「道具的支援機能」は望めないこと、交通費が賄えないことなどからグループワーク以外での付き合いが制限される等の課題を抱えている。加えて、母語の違いがあるために「言いたいことを全て語れていない」といった不満もみられた。しかし、同じ環境におかれる者同士による情緒的支援機能や実際の生活体験に基づく情報提供は、日本人支援者が個別支援でおこなうものよりも各個人の満足感が高かった。
H igh-speed  optical  im aging  engine  for  m ultifunctional  investigation of  the  eye

モーションアーチファクト(MA)の低減を目指した高速光OCTエンジンの根本的な目標を満たすための研究アプローチを変更した。それは、特に設計された走査プロトコルを用いてMAを補正することである。リサージュ走査パターンは、頻繁に重なる軌跡を持ち、OCTスキャン用に設計され、3次元の眼球運動補正法が開発され、ソフトウェアによって自動的に修正された。動き補正なしで画像を比較することにより、この方法の有効性が示された。実験を行い、我々の方法で修正した結果を地上の真理と比較して、その妥当性を検証した。実験結果は、本手法が眼のMAを効果的に補正することを示した。さらに、我々の方法の十分な再現性が確認された。
老化した嗅上皮の細胞動態およびその傷害因子に対する反応の分子生物学的解析

対象と方法:生後10日、1ヶ月、3ヶ月、7ヶ月、16ヶ月の各日・月齢ICRマウスにBrdUを投与し、投与2時間後にホルマリン灌流固定、鼻腔組織を摘出した。摘出した組織を脱灰後、冠状断で切断し、パラフィン包埋して免疫組織染色用の試料とした。切片に抗olfactory marker protein (OMP)抗体による免疫染色および核染色を行い、OMP陽性である上皮下の嗅神経束を同定し、同神経束内にある嗅神経鞘細胞(olfactory ensheathing cell, OEC)の核の数を顕微鏡下にカウントした。さらに嗅神経束の断面積を画像解析ソフトで計測することによりOECの分布密度を計算し、これが加齢によりどのように変化するかを検討した。また、切片に抗OMP抗体と抗BrdU抗体による二重免疫染色を施し、BrdU陽性OEC核を同様の手法で同定、分布密度を算定し、OECの増殖能の加齢変化を検討した。結果:(1)嗅神経束の単位断面積あたりのOEC数(すなわちOECの分布密度)は生後10日から16ヶ月齢に至るまで有意な変化を示さなかった。また、(2)単位断面積あたりのBrdU陽性OEC核(増殖OEC)は生後10日から30日で急激に減少し、その後ほぼ一定の低レベルで推移することが明らかとなった。考察:嗅神経束の単位断面積あたりの軸索数が年齢によらず一定であると仮定すると、上記(1)の結果は嗅神経細胞数とOEC数の比が年齢によらず一定であることを示している。このことは、単位嗅神経数を構造的、機能的にサポートするOECの必要数が加齢によって変化しないことを示唆している、また結果(2)は生涯にわたりturnoverを繰り返す嗅神経細胞が嗅球の特定の部位に正しい軸索形成を維持するために、OECはその通路となるべき細胞動態の少ない安定した存在なのではないかという可能性を示している。
NMRを用いたフェレドキシン―キノン還元酵素の機能解明

安定同位体標識を施したフェレドキシン(Fd)を、大腸菌BL21(DE3)-CodonPlus-RPを用いて大量発現させ、Sepharose 6B、Resource PHE、Hiload Superdex 75カラムを用いて、SDS-PAGEにて単一バンドとなるまで精製した。Fdの[2Fe-2S]クラスターは不対電子を持つため、その近傍のNMRシグナルは観測されない。そこで、その影響を見積もるため、Fdの主鎖に由来するNMRシグナルの連鎖帰属を行った。その結果、[2Fe-2S]クラスターの5Å以内に存在するY37-A48およびT76-A79のアミノ酸に対応するシグナルは観測されなかった。次に、Fd上の光化学系Iとの特異的相互作用残基を同定するために、Fdと可溶化した光化学系Iを混合し、TCS実験を行った。さらに、FQRとの相互作用を検出するために、光化学系IおよびFQRのFd結合界面が外側を向いた、right side-outベシクルを用いたTCS実験も行った。両TCS実験の結果を比較すると、K52近傍、D66近傍、V82近傍およびE30-I33は両方のTCS実験においてシグナル強度減少が観測されているのに対し、K4およびD84はベシクルとのTCS実験のみでシグナル強度減少が観測された。このことから、K52近傍、V82近傍、D66近傍およびE30-I33は、PSIとの結合界面上に存在し、K4およびD84はFQRとの結合界面に存在すると結論した。近年、低分子量チラコイド膜タンパク質PGR5がFQRの活性に必須であることが示された。しかし、PGR5がFdと直接相互作用しているか否かは明らかではない。PGR5変異株から調製したチラコイド膜ベシクルを用いたTCS実験における、K4およびD84の強度減少を調べることにより、この点を明らかにしたいと考えている。
オフィスコンバージョン等へ対応可能な小口径圧送排水システムの構築

本研究は、主にオフィスビルのコンバージョン(用途転用)やリニューアルに伴い、水廻り空間を排水立て管の設置されるパイプシャフトの位置や排水横管の勾配に左右されることなくフレキシブルに設置でき、排水を円滑に排除できる小口径圧送排水システムとそれの接続される重力排水系統を総合的に捉えた新たな排水システム(以下、ハイブリッド排水システムと呼ぶ。)の提案と性能評価、さらには設計手法への展開を目的としたものである。その実現に向けた初年度の研究実績は、以下のとおりである。(1)研究代表者が実施してきた排水横管に設置する小口径圧送排水システムについて、既往の成果を整理し、課題点を整理した。これは、新規の実験検討を行う上で重要な意義がある。その成果を踏まえ、特に、新築建物へ小口径配管を先行的に敷設した床上対応システムでの実験検討を行い、同システムへの設置器具数、適応配管径などを把握した。その成果は、既往研究成果も含め、国際シンポジウム等で論文発表を行った。(2)排水横枝管に接続された既存連立大便器に、当該圧送排水システムからの排水を合流させる場合を想定し、排水負荷を待ち行列モデルを用いたシミュレーション手法を用いて推定するために、先ず既存重力式の連立大便器システムでの排水負荷を計算で求め、設計用許容流量との比較検討を行った。(3)前記の(1)で検討した重力式排水横枝管と小口径圧送排水横枝管を併用したシステムが、高層オフィスビルに設置された場合を想定し、実物大排水実験システムを用い、排水負荷を与えた結果、従来の重力式排水方式に比べ、圧送排水方式は排水立て管システムの排水能力へ及ぼす影響が少ないことがわかった。また、重力式排水と圧送排水を併せたハイブリット排水システムによる排水負荷実験の実施し、排水能力へ及ぼす影響について定量的に把握した。研究対象としたハイブリッド排水システムの性能評価を、先ず、排水横管部と排水立て管部に分けて実施する予定であり、両者とも順調に実験及び解析が進んでいる。今後の課題は、研究成果をいかに実務設計レベルに展開できるかであり、実配管を想定した補足排水実験等の実施が必要になることもあるので、次年度には、その対応も含め、実験補助要員、配管材料との調達も準備しており十分な状態にある。また、実験の基幹常設設備となる排水実験タワー装置の経年劣化による故障時による一時中断等が生じた場合にも、実験の遅れを生じないようにバックアップ装置等の準備を検討してある。初年度までに、想定した小口径圧送排水システムと重力式排水システムを併用したコンバージョン対応型のハイブリッドシステムの排水性能について、概ね把握できた。今後は、その成果を、徐々に国内外の査読論文として、学会へ投稿し評価を受けることを予定している。また、実排水負荷の排水負荷変動の推定について、初年度は重力式排水システムでの排水負荷の推定がメインであったので、それに圧送排水を追加したシミュレーションモデルを構築し、排水負荷の推定を行う。以上の成果を併せて、具体的なシステム提案と性能評価方法、計画・設計に資するデータとしてまとめることを予定している。

初年度までに、想定した小口径圧送排水システムと重力式排水システムを併用したコンバージョン対応型のハイブリッドシステムの排水性能について、概ね把握できた。今後は、その成果を、徐々に国内外の査読論文として、学会へ投稿し評価を受けることを予定している。また、実排水負荷の排水負荷変動の推定について、初年度は重力式排水システムでの排水負荷の推定がメインであったので、それに圧送排水を追加したシミュレーションモデルを構築し、排水負荷の推定を行う。以上の成果を併せて、具体的なシステム提案と性能評価方法、計画・設計に資するデータとしてまとめることを予定している。当初想定していた成果発表の学会等の出張費用、査読論文等の英文校閲費用等が、全て使用に至らなかったためで、次年度はその点を踏まえ使用する。
高濃度オゾン条件下での果樹の生育に関する研究

ブドウ'巨峰'について、満開後2週時またはベレゾーン期にオゾン濃度150ppb・5日間の曝露を行った。時期によって傾向は異なるものの、おおむね曝露個体では下位節位葉に可視被害が現れ、光合成活性、根重が低下した。特に満開後2週曝露では根量の低下が著しかった。果汁糖度は前年の結果と異なり本年は低下しなかった。13C安定同位体により解析したところ、オゾン曝露により根への光合成産物の分配量が減少した。ブドウ挿し木苗について、動画記録装置を用いて、またはスンプ法など数種の方法により、気孔観察を行ったが、気孔の反応が個々により異なり、オゾンの影響を確認することが困難であった。そこで、葉の生理活性から葉の状態を把握するとともに、気孔コンダクタンス、葉の可視被害を計測し、オゾン耐性を栽培的・生理的な側面から検討した結果、ブドウでは(i)気孔コンダクタンスが高く,可視障害面積も大きいグループ(ii)気孔コンダクタンスが低く,可視障害面積の小さいグループ(iii)気孔コンダクタンスは高いが,可視障害面積の小さいグループ,が確認でき、品種間差がある可能性が考えられた。イチジク,モモの着果樹について、果実成熟期にオゾン濃度150ppb・5日間の曝露処理を行った所、ブドウ同様に光合成活性、根量が低下した。果実重・果汁糖度ともに非曝露区よりも低下し、ブドウとは異なる結果であった。以上のことから、オゾン曝露は、光合成活性を低下させ、地下部成長量を抑制した。永年作物である果樹の根量の低下は、将来において、樹体の乾物生産力を低下させ、収量に影響する可能性がある。また、糖度といった果実の品質にかかわる部分にも影響を及ぼしている可能性が考えられる。オゾン曝露は、高品質・収量安定・樹冠拡大に潜在的なダメージを与えており、経年的な検討が重要であると考えられる。ブドウ、イチジク,モモの着果樹について、果実成熟期にオゾン濃度150ppb・5日間の曝露処理を行った。樹種・品種によって傾向は異なるものの、おおむね曝露個体では下位節位葉に可視被害が現れ、光合成活性、果実糖度、根重が低下した。ブドウを用いて^<13>C安定同位体により解析したところ、根への光合成産物の分配量が減少した。挿し木苗について、動画記録装置を用いて気孔観察の予備試験を行った所、気孔の反応が個々により異なり、オゾンの影響を確認することが困難であった。そこで、葉の生理活性から葉の状態を把握するとともに、個体光合成速度や個体の部位別乾物重を測定し、オゾン耐性を栽培的・生理的な側面から検討した結果、ブドウ、イチジクでは根量が低下しない品種も確認でき、品種間差がある可能性も考えられた。以上のことから、オゾン曝露は着果の有無にかかわらず、光合成活性を低下させ、地下部成長量を抑制した。また、糖度といった果実の品質にかかわる部分にも影響を及ぼしている。オゾン曝露は、高品質・収量安定・樹冠拡大に潜在的なダメージを与えており、経年的な検討も必要であると考えられる。
B型肝炎ウイルスのコア領域の変異がウイルスのライフサイクルに与える影響の解析

本研究ではHBVのコア領域の変異が、このウイルスのライフサイクルに与える影響を解析することを目的とする。HBVのコア領域には、病態が進行した患者に多くの変異が検出される領域があることが知られている。特にI97Lの変異は、遺伝子型C株のコア領域に最も多くみられる変異のひとつであり、この変異ウイルスを持つHBe抗原陰性の慢性肝炎患者ではHBs抗原量とHBV DNA量の自然低下が期待できることが報告されている。そこで、本研究ではI97Lを含むコア領域の変異がHBVのライフサイクルに与える影響を解析し、HBs抗原量やHBV DNA量の低下を引き起こすメカニズムの解明を目的とする。
典型元素架橋多核貴金属錯体でのインターエレメント化合物の特異的変換反応の開拓

インターエレメント化合物を初めとする広範な有機基質の新反応開拓をめざし、従来の三級ホスフィンを補助配位子とする単核貴金属錯体反応場に代わる新しい多核金属反応場として、窒素、イオウ、酸素などへのヘテロ原子で貴金属原子間を架橋した新規二核および三核錯体の合成を行った。[Cp^*RhCl(μ_2-Cl)]_2(1,Cp^*=η^5-C_5Me_5)から容易に得られる単核錯体Cp^*Rh(C_6H_4S_2ー1,2)と[Cp^*Rh(acetone)][ClO_4]_2との反応により、中心金属の価数や架橋配位子のタイプ・数の異なる一連の新規二核ロジウム錯体[Cp^*Rh(μ_2C_6H_4S_2ー1,2)(μ_2-Cl)RhCp^*]ClO_4(1)、Cp^*Rh(μ_2-C_6H_4S_2ー1,2)RhCp^*(2)[Cp^*Rh(μ_2-C_6H_4S_2ー1,2)μ_2-H)RhCp^*]CIO_4(3)および三核錯体[(Cp^*Rh)_3(μ_3ーC_6H_4S_2ー1,2)(μ_2-Cl)_2][ClO_4]_2(4)が得られることを見いだした。また、Cp^*Rh(C_6H_4O_2ー1,2)を前駆体として同様の反応を行うと、(1)(4)に対応する化合物は全く得られず、代わって酸素原子が2つのロジウム原子間に架橋配位した中間体を経由して生成するものと考えられる[Cp^*M(η^2:η^6ーμ_2ーC_6H_4O_2-1,2)RhCp^*]ClO_4(5;5a,M=Rh;5b,M=Ir)がほぼ定量的に得られた。これらのうち、2,3,4,5bについてはX線解析を行い、構造の詳細を明らかにした。