hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性神経膠腫の血管新生に関与する遺伝子の同定

(1)神経膠腫におけるPD-ECGFの発現と血管新生悪性神経膠腫の三分の一の症例では腫瘍細胞においてPD-ECGFの強い発現がみられ、三分の一の症例では腫瘍細胞以外の血管周囲組織にPD-ECGFの発現が観察される。PD-ECGFは、腫瘍に浸潤しているマクロファージにも発現がみられ、血管新生の誘導には、マクロファージの浸潤が重要な役割を果たしていると考えられる。マクロファージはおもにTNF-αやIL-8を介して血管新生を誘導すると考えられる。PD-ECGFを発現している腫瘍患者群の予後は、相対的に不良であった。(2)虚血環境下におけるPD-ECGFの発現誘導神経膠腫細胞、血管内皮細胞、血管周皮細胞を低酸素条件下(1%酸素)にて培養すると、神経膠腫細胞は増殖が促進されたが、血管内皮細胞、血管周皮細胞にはアポトーシスが誘導された。ノーザンブロットにより、神経膠腫細胞では低酸素刺激によりPD-ECGF発現が誘導されたが、血管内皮細胞、血管周皮細胞では誘導されなかった。低酸素刺激による神経膠腫細胞の血管新生誘導には、PD-ECGFが関与していると考えられた。乳癌や大腸癌と同様に悪性神経膠腫における血管新生には、VEGFやbasicFGF以外にthymidine phosphatase(TP)が関与していると考えられる。これまでの我々の解析では、悪性神経膠腫の約三分の一の症例において、腫瘍細胞においてTPの強い発現が観察され、また三分の一の症例では腫瘍細胞以外の血管周囲組織にTPの発現が観察された。一方、多くの神経膠腫培養細胞はTPを発現している。神経膠腫細胞では、TPの発現が虚血刺激や飢餓状態により誘導されることを観察した。神経膠腫組織における血管新生には、TP遺伝子の転写を調節している因子の多寡が影響していると考えられる。神経膠腫によるTPの発現は、血管新生の初期の内皮細胞と周皮細胞の遊走を生じる。今回の解析では、TP遺伝子の転写調節領域を解析し、TP発現を増強する因子の同定を試みた。TP遺伝子上流には、E2F、SP1、CREB、STAT、p300、Ets、NFk、AP1、Myc、HSF等の結合配列が存在する。現在、この転写調節領域の詳細な検討を行っており、TP発現の増強に最も強力に影響する因子の同定を進めている。TP発現が内皮細胞や周皮細胞に対して、増殖能や遊走・浸潤能の調節、あるいは分化誘導にどのように関与するのかを、評価している。in vitroでは、虚血刺激や飢餓状態によりTPの発現が誘導され、内皮細胞や周皮細胞の増殖が促進されることを確認している。このことが、実際にin vivoでも起こっていることを、ratを用いたin vivoモデルにおいて確認しようとしている。低酸素刺激による神経膠腫細胞の血管新生誘導には、PD-ECGEが関与していると考えられた。
超音波内視鏡下穿刺吸引生検による膵癌局所リンパ球の解析

悪性腫瘍の中でも膵管癌は予後不良で、新規治療の開発やその病態解明は喫緊の課題である。近年登場した免疫チェックポイント阻害薬は多くの癌種で良好な成績が報告されているものの、膵管癌は間質が豊富な乏血性腫瘍で免疫原性(tumor mutation burden)が低いため、同治療の効果は限定的であるとされている。一方、近年のゲノム解析から膵管癌にも亜分類がなされるようになってきており、免疫チェックポイント阻害薬の効果を期待できる免疫原性膵癌が存在する可能性が示唆されている。同定のためには腫瘍局所の検体を用いた検討が必要であるが、膵管癌は診断時には転移を有するなど手術適応外であることが多く、解析のための腫瘍検体を得ることが難しい癌腫であることも課題であった。我々は超音波内視鏡下穿刺吸引細胞診(EUS-FNA)で得られた膵管癌の残余検体から、磁気分離法やフローサイトメトリーを用いることでCD45陽性リンパ球を単離し、免疫チェックポイント分子の発現を解析することに成功した。このことで切除不能例が大部分である膵管癌においても、外科手術無しに得られた検体を用いて、膵癌の免疫原性を解析することができる可能性がある。これまでに超音波内視鏡下穿刺吸引細胞診前に本検討の同意を取得した症例は8例で、得られた残余検体を集積している。また、一部の症例では同時に末梢血から単核球を単離・保存している。本研究によって、近年増加傾向にある膵管癌患者のうち、外科的介入がなされなくても免疫原性膵癌などの亜群を同定できる可能性がある。また、腫瘍局所と末梢血のリンパ球の比較を同一患者において行うことで、膵管癌の宿主免疫からの回避機構の解明にもつながる可能性がある。膵癌患者におけるEUS-FNA検体からのリンパ球単離操作に習熟しつつ、生検・血液検体の収集中である。現在8例から同意書を得て研究を遂行中で、当初の計画に近く順調に進捗していると考えている。引き続いてEUS-FNA検体の収集に努めるとともに、末梢血から単核球も同時に単離して、保存をする。収集した検体を単一細胞解析にかけることで、腫瘍局所と末梢血におけるリンパ球の表現型の差を解析することも検討している。現在一部の検体を単一細胞化をすすめているが、酵素原性の強い膵臓の特性から細胞分散が難しい。コラゲナーゼやフローサイトメトリーのsorting機能を用いての対応を検証中である。
環境主義企業の競争的環境戦略

研究代表者は、研究課題である「環境主義企業の競争的環境戦略」を具体的に分析するために、(1)新しい企業モデルとして注目されはじめている環境主義企業の特徴と戦略的意義、(2)環境主義企業とNPOとのグリーン・アライアンスに関する欧米のケースの調査、(3)環境主義企業とNPOとのコラボレーションの実態に関する日本のケースの調査、の3つについて理論的研究と実証的研究を行った。(1)ではボディ・ショップ、ベン&ジェリーなどケースをもとに環境主義企業の特徴と社会戦略的意義について論じた。(2)では、フォロン社とグリーンピース、マクドナルドと環境防衛基金、CERESの3つのケースから、企業とNPOとの間のパートナーシップあるいはコラボレーションの過程とのグリーン・アライアンスの発展過程を論じた。(3)ではNPO組織「人道目的の地雷除去支援の会(JAHDS)」による社会的事業創造のケースとして地雷探知装置マインアイの共同開発を中心に、異なる組織とのコラボレーションの過程について論じた。基本的には組織間協働モデルをもとに、企業とNPOが対等なパートナーとしてコラボレーションを形成し社会的価値を発見し創造していく過程を区分した。すなわち第1の課題明確化段階は、関係するステイクホルダーの明確化と課題に対するステイクホルダー間の相互認識の段階である。第2の目標設定段階は、組織間の理想的な協働事業の状態を明確にする段階である。そして第3の制度化と評価段階は、組織間で合意をえた協働事業を維持・発展させるため、外部組織からの支援や支持をもとにシステムや機構を創り上げる段階である。企業と環境NPOのグリーン・アライアンスの場合、お互い異なった組織とのコラボレーションを通じて新たな知識や能力を学習していくことで共進化が生じることを検討した。企業の環境戦略の分析は理念的議論あるいは規範的議論を脱却し、より具体的で記述的な議論へと進展していくべき時期にきている。すなわち、企業倫理コードの作成や普及、経営者の倫理意識の変更、企業文化の計画的変革などの議論とともに、企業の環境戦略行動と環境NPOとの間のさまざまな相互対立・相互牽制・相互学習過程を具体的データに基づいて理論化していくという作業が必要不可欠になりつつある。こうした分析のためのパースペクティブとして、戦略論と組織間関係論の融合が考えられる。すなわち、競争戦略として企業の環境戦略を捉えながら、そうした企業の競争的環境戦略とそれを評価し投資行動に反映させようとするグリーン・ステイクホルダーとの間の組織間相互影響過程を理論化するという道である。平成13年度においては、こうした作業の一環としてマクドナルドと環境防衛基金の間でのゴミ減量化やリサイクル化をめぐるコラボレーション、フォロン社とグーンピースの間でのグリーンフリーズ冷凍冷蔵庫の共同開発、CERES(環境に責任をもつ経済のための連合)の形成と発展、の3つのケースを調査しその内容を論文にまとめた。さらにJAHDS(人道目的の地雷除去支援の会)というNPOの活動やマインアイの共同開発過程について調査中である。JAHDSというNPOはIBM、オムロン、ジオ・サーチ社などと共同で地雷探査装置のマインアイを共同で開発し、地雷除去活動に活用しようとしている。複数の企業とNPOのコラボレーションの代表的ケースといえる。これまで社会的資源の配分あるいは社会的事業の決定や実施は、基本的に市場(企業セクター)と政府(政府セクター)のどちらかが担うという考えが中心であった。しかし近年の第三のセクター(サードセクター)の台頭と3つのセクター間の融合や協働の増加に伴い、営利法人としての企業や非営利法人のNPOにもこれまでとは異なった展開が見られる。たとえば、制度的に営利法人でありながら社会貢献を重視し社会的役割を果たすような社会貢献型企業や社会志向型企業が現れはじめている。逆にNPOも、効率的組織運営や戦略的マネジメントを重視し経済主体としての事業体を追求しようとしている。さらには企業、NPO、さらには政府という三つのセクターが自らのアイデンティティを守りながら相互に補完しあい相互に調整しあうようなシステムが求められるようになってきている。

研究代表者は、研究課題である「環境主義企業の競争的環境戦略」を具体的に分析するために、(1)新しい企業モデルとして注目されはじめている環境主義企業の特徴と戦略的意義、(2)環境主義企業とNPOとのグリーン・アライアンスに関する欧米のケースの調査、(3)環境主義企業とNPOとのコラボレーションの実態に関する日本のケースの調査、の3つについて理論的研究と実証的研究を行った。(1)ではボディ・ショップ、ベン&ジェリーなどケースをもとに環境主義企業の特徴と社会戦略的意義について論じた。(2)では、フォロン社とグリーンピース、マクドナルドと環境防衛基金、CERESの3つのケースから異なる組織とのパートナーシップあるいはコラボレーションの過程とのグリーン・アライアンスの発展過程を論じた。(3)ではNPO組織「人道目的の地雷除去支援の会(JAHDS)」による社会的事業創造のケースとして地雷探知装置マインアイの共同開発を中心に、異なる組織とのコラボレーションの過程について論じた。
他者志向的動機への態度と達成動機づけ

「周りの人の期待に応える」という意識で達成行動に従事する他者志向的動機について、自ら作成した質問紙による調査研究、および大学生の実際の努力経験や親との関係性や他者からの期待経験を尋ねる半構造化面接調査を実施した。自己志向的動機を優先する者が比較的多い一方で、他者志向的動機を重視する者や両者を統合的に語る者がいることを明らかにされた。特に両親との関係が良好で期待されている場合、他者志向的動機が獲得されやすいが、親から高すぎる期待を持たれている場合、他者志向的動機に対してアンビバレントな態度が形成される。これまでに収集した質問紙および半構造化面接によるデータに当該年度に収集したデータを新たに加え分析を行っている。分析の手順は、まず研究代表者が作成した「自己・他者試行的動機への態度質問紙」の下位尺度得点に基づいて、被験者をクラスター分析によって群分けを行い、群間で関連すると思われる他の尺度(親の期待の認知、親に対する欲求、対人関係に対する意識)と面接調査による報告内容の比較を行うもめであった。これらの分析によって、およそ6つのクラスターを抽出し、その特徴を明らかにすべく研究を進めている。自己志向的動機と他者志向的動機の態度に関して、(1)自己志向的動機と他者志向的動機はかならずしも対立するものではなく、同時に両方の動機への傾向性により動機づけられている者が存在すること、(2)自己志向的動機と他者志向的動機の両方を保持している者でも、両者が葛藤したままの状態にある場合と無理のない形で統合されている場合が存在すること、(3)自己志向的動機、他者志向的動機のいずれかを優先している場合でも、他者からの期待に伴うプレッシャの認知や他者から評価されることの重要性の認知の異なる群が存在していることが示唆された。このような群間での自己・他者志向的動機への態度の違いは、中学・高校時代における親との関係のあり方、親の自分に対する期待の有無、学業に対する親の関与といった要因が影響していることが、面接調査の結果から示唆されている。「自己・他者志向的動機への態度尺度」(20項目;短縮版)の改良を目指して、73項目の旧尺度を実施し、その分析と関連概念(就業動機や自己の二面性)との相関を検討している。また上記の研究協力者の中から面接調査への協力を募り、100名弱の協力を得た。今回は上記の尺度項目の一部についてその場で回答させその理由を尋ねるという手続きを加えた。また過年度に収集した面接調査についてもテープ起こしを進め分析を続けている。旧尺度項目の因子分析およびクラスター分析の結果はほぼ対応しており、「自己志向的動機の優先」、「他者志向的動機の自己志向的動機への還元」、「他者志向的動機と自己志向的動機の統合」、「他者志向的動機の重視」、「他者志向的動機の否定的側面の認知」、「他者からの評価の希求」の6つの態度が確認された。自己志向的動機の重視と他者志向的動機の重視は独立しており、他者からの期待に基づくプレッシャーの認知や他者からの評価の重要性が自己・他者志向的動機の関係づけのあり方に関連していることが再確認された。面接調査において努力の理由を「自分のため」か「周りの人のため」かという観点から現在と将来について尋ねた内容を分析し、最も多かった「自分のため」の他に、「自分のための努力が周りの人のためになる」あるいは「周りの人のための努力が自分のためになる」、さらには「両方」といった自己・他者志向的動機の双方を関連づけて回答する者も多かった。また将来の努力のあり方を現在とは変えたいとする者も確認され、「努力」の意味づけや自己・他者志向的動機の関係づけが継時的に変化していく可能性が確認された。前年度に実施した質問紙調査の分析を行い、「他看志向的動機」が、大学生の就業動機として人間関係への興味関心や人との交流を重視する「対人志向」や社会に貢献する仕事に就きたいとする「貢献志向」と関連していること、一般的な「自己」の二側面を測定する尺度において「他者からの被影響性」と「他者の欲求充足の重要性」と関連していることが示された。この結果により概念的妥当性がさらに高められた。また面接調査についてもテープ起こしの内容分析を行い、個人のなかでの「自己志向的動機」と「他者志向的動機」の関係づけについて、いずれかを志向する態度だけでなく、双方共に重視する態度があること、そしてそのなかでも「自分の努力が他者のためにもなる」という方向と「他者のための努力が自分のためにもなる」という方向が存在し、関係づけの多様性が明らかにされた。このような努力の理由づけは、両親との受験をめぐる葛藤経験、他者から期待された経験、その期待によってプレッシャーを感じた経験などによって影響を受けていることも明らかにされた。

他者からの肯定的な期待経験は他者志向的動機の獲得を促進する一方、自分の欲求と他者の期待が対立するような葛藤経験は、現在の他者志向的動機を否定的に捉え、自己志向的動機への変更を促す可能性が示唆された。平成21年度の面接調査では、他者志向的動機に影響を及ぼす親子関係のあり方を投影法の一種である「親子関係図式」によって測定し、また他者の欲求との葛藤処理の様式を測定する質問紙を同時に実施しており、現在分析中である。
M期の染色体を安定に維持する機構の破綻とその生物影響の研究

細胞周期の過程において,染色体が正確に複製分配され,安定に次世代細胞に受け継がれて行くことは,生物にとって最も基本的な性質である。染色体分配システムを正確にコントロールすることは,発生や個体の維持,生命の維持の礎となっている。体細胞に生じた染色体分配システム異常ががんや老化の原因となると予想される。染色体分配の異常は結果として,倍数体や異数体などの染色体構成の異常を導く。分配に関わる多くの遺伝子の突然変異も,倍数体や異数体を生じる。異数性を誘導する化学物質の一部は,塩基変化を伴う突然変異は誘発しないのに,マウスやラットにがんを誘発する。これらの物質のいくつかについて,その作用標的はG2/M境界での細胞周期の進行を調節する機構であることまたその過程では,MAPKとATM/ATRのどちらかの経路を活性化してシグナルが伝達されることを明らかにした。これらの過程にはDNA損傷は全く関与しない。ヒト培養細胞でも分裂酵母の場合でも係わる経路は基本的に同じであり,真核生物で共通の機構が働いていることが明らかとなった。本研究は更に,発がんや老化の機構について新しいモデルの提案につながった。塩基置換型突然変異を誘発しないが発がん作用のある化学物質(pheny1 hydroquinone(PHQ),hydroquinone(HQ))について,出芽酵母およびヒト培養細胞を用いて調べた所,G2/Mの境界で細胞周期の進行を止めることが明らかとなった。この結論は,フローサイトメーター観察,細胞形態観察,チューブリン等の分裂装置タンパク質の染色,mitotic index観察,G2/M境界をコントロールするSwe1タンパク質の安定化やCdc2(Cdk1)タンパク質のリン酸化観察から導かれた。PHQやHQはp38(Hog1)MAPKをリン酸化することも観察した。酵母hog1やswe1遺伝子変異株は,PHQやHQによる致死作用に抵抗性となる。さらに重要なことは,PHQやHQは細胞分裂の際に,異数性を特異的に誘発するが,hog1やswe1欠損株では,異数性は誘発されない。一方,ヒト培養細胞の場合もPHQやHQはSwe1依存的に異数性を誘発するが,p38MAPK変異株でも正常でも等しく異数性は誘発される。ヒト細胞の場合,Swe1はATM/ATR-p53の経路でも安定化ずる。そこで,p53欠損株を用いて調べた所,G2/M境界での細胞周期停止が消失し,異数性形成も阻害された。この場合はしかしながらγ-H2AXのfoci形成やp53ser15のリン酸化は観察されなかった。すなわち,PHQやHQでは,ATM/ATRの経路とは別にp53経路を活性化し,その結果としてSwe1依存的にG2/M境界で細胞周期を止めその影響として細胞分裂に異常を起こし異数性が形成されること示唆された。紫外線やヒドロキシウレア等DNA損傷剤についても予備的に調べた所,Swe1依存的に異数性が誘発されていた。従って,G2/M境界での細胞周期の異常と異数性形成とが強く関連していることが示唆された。塩基置換等の突然変異は,染色体複製の進行と密接に関わり,複製フォークの停止とそこからの再複製に関する損傷乗り越え複製酵素の諸機能に依存する。一方,染色体数の変化を伴う異数性は, M期の染色体の分裂とそれに続く細胞分裂が非同調することによって生じると考えられている。DNA損傷等によって生じる異数性にはM期の延長が引き金になっている可能性を考え,この過程に関わる遺伝子の機能を解析した。G2/M期のチェックポイントに関わるシグナルや遺伝子として, ATM/ATR-p53のDNA損傷経路と, p38MAPK経路に関わる遺伝子をノックダウン(あるいは遺伝子破壊)した株を用いた所,出芽酵母を用いた場合:1)紫外線やMMS等のDNA損傷誘発剤の場合,どちらの経路も活性化すること, p38HAPKの活性化と異数性誘発とが対応すること, ATH/ATRは異数性生成には無関係であることが明らかとなった。2)ヒドロキシアミンのような,塩基置換変異は誘発するが発がん作用の無い物質の場合,どの経路も活性化しないし異数性も誘発しない。

3)ベンゼンの様な非変異発がん物質では, ATM/ATRは活性化しないがp38MAPKを活性化し,異数性も誘発する。一方,ヒト培養細胞では.ATM/ATRの活性化が, G2/M境界の進行を阻害し,その結果中心体の増幅とそれに伴う異数性とが観察された。この場合p38MAPKは活性化されるが,中心体増幅や異数性生成には関与しない。以上をまとめると,ヒトでも酵母でも, G2/M期境界での細胞周期の停止(延長)が引き金となって,異数性が形成されることが明らかとなった。真核生物では,Mre11/Rad50/Nbs1複合体とともに,一群のキナーゼファミリー(ATMファミリー)がDNA損傷に依存するチェックポイント反応に関与している。出芽酵母では,Mec1/Tel1(ヒトATR/ATMホモログ)がキナーゼファミリーとしてその役割を担っている。MEC1及びMRE11変異株では,DNA損傷剤に対して感受性となるとともに,損傷誘発細胞周期チェックポイントが活性化されないだけでなく,組み換え修復にも欠損がある。そこで,DNA損傷の関知に関わる酵母遺伝子Mec 1(ヒトATRのホモログ)及びMre1(ヒトMre11のホモログ)についてその破壊株を作成し,自然突然変異とメチルメタンスルフォン酸(MMS)誘発突然変異につてCAN1遺伝子を標的に解析した。塩基置換型突然変異だけが測定可能なhaploid酵母株の場合,自然突然変異頻度もMMS誘発突然変異頻度も,野生株と変異株では全く違いが見られなかった。従って,塩基置換型突然変異の生成にはMec1/Mre11のシグナル系は関与しないと結論することができる。次に組み換えや染色体喪失に及ぼすMec1/Mre11の影響をloss of heterozygosity(LOH)を観察することで調べた。自然状態では,野生株に比べてmec1変異株,mre11変異株ともに,高いLOH頻度となり,組み換え型と染色体喪失の両方が顕著に増加した。一方,MMS処理した変異株では,LOHは増加しなかった。ちなみにx-線照射の場合はMMSと同様にLOHの増加は観察されなかったが,紫外線を照射した場合LOHは増加した。紫外線や自然損傷に反応するシグナル系は,Mec1/Mre11とは別の経路である事がわかる。従って,Mec1/Mre11のシグナル系は,x-線やMMS損傷(例えば二本鎖切断など)に反応し,紫外線損傷には反応しないことがわかる。
リフラクションイメージングによる種子含有成分の粒内分布解析

コメ,ダイズ,ゴマなど食用の種子が含有する油脂の粒内分布状態を観察可能な新規可視化法の確立を目指し,ビブラトームでの直接切片化および屈折率差を利用した画像化手法(リフラクションイメージング)と組織化学染色法の組み合わせによる可視化手法を検討した.その結果,微分干渉観察法とナイルブルー・トルイジンブルーの二重染色法を適用することで,油脂類の粒内分布状態を確認,解析することが可能となった.開発した技術の応用事例として,加熱加工されたゴマ種子中の油脂分布を観察したところ,オイルボディの大きさが加熱の進行に伴って縮小していく様子が確認された.コメ,ダイズ,ゴマなど食用の種子が含有する油脂の粒内分布状態を観察可能な新規可視化法の確立を目指し,ビブラトームでの直接切片化および屈折率差を利用した画像化手法(リフラクションイメージング)と組織化学染色法の組み合わせによる可視化手法を検討した.その結果,微分干渉観察法とナイルブルー・トルイジンブルーの二重染色法を適用することで,油脂類の粒内分布状態を確認,解析することが可能となった.開発した技術の応用事例として,加熱加工されたゴマ種子中の油脂分布を観察したところ,オイルボディの大きさが加熱の進行に伴って縮小していく様子が確認された.食用種子が含有する各種成分,特に油脂類の粒内分布状態を可視化,解析するため,光学的な屈折率の違いを利用して画像化する手法(リフラクションイメージング)の開発を目的とし,次に示す3項目について検討した.1)種子サンプル切片化法の検討粘着テープを利用した簡易切片化法を適用することで様々な種子サンプルの切片作成が可能なことを確認した.また,液体パラフィンにサンプルを浸した直後に固化するだけの単純な包埋であっても,ある程度の品質を保持した組織切片を得られることを確認した.これにより屈折率の相違を検出する可視化法に適用できる切片作成の可能性が示された.2)油脂染色法の検討得られた組織切片中の油脂類分布状態を可視化するため,数種の組織化学染色法を検討した.その結果,水溶性試薬のナイルブルーを1%濃度で適用すれば中性脂質などを染色可能なことが確認された.以降,油脂の染色にナイルブルー試薬を利用することとした.3)屈折画像化法の検討イオン交換水および植物性油脂をスライドグラス上に静置し,位相差検鏡法および偏光検鏡法によって観察した.このとき,それぞれの操作条件を一定に設定し,得られた画像の輝度値も合わせて解析した.その結果,ノルマルスキ型微分干渉フィルタによる偏光検鏡法を適用することで,有意な輝度差を確保できる可能性が示された.食用種子が含有する各種成分,特に油脂類の粒内分布状態を可視化,解析するため,光学的な屈折率の違いを利用して画像化する手法(リフラクションイメージング)の開発を目的とし,以下の項目を検討した.1)モデル分散系サンプルによる屈折画像観察法の検討一般に,水と油では光学的な屈折率が異なる.そのため油脂を含んだ透明に近い組織切片の屈折画像を観察すれば,油脂と油脂以外の成分の分布状態を可視化できる可能性がある.そこで,モデル実験としてO/WおよびW/O型エマルションを作製し,微分干渉顕微鏡でエマルションの粒径分布や形状を観察した.その結果,O/W型エマルションでは連続相と油滴の間に輝度差を確認することができた.これにより,微分干渉観察による種子中の油脂分布可視化の可能性を確認することができた.2)種子切片上に分布する油脂の屈折画像観察による可視化法検討ノルマルスキ型微分干渉フィルタによる偏光検鏡法を適用して,ゴマ種子,ダイズ種子中の油脂分布可視化を検討した.その結果,切片中には顆粒状の凹凸が多数確認された.通常の手法であるナイルブルー試薬での組織化学染色によって油脂を染色処理したところ,青く染色された顆粒状の凸凹が多数確認された.それらはオイルボディとして種子中に含有することが既知であり,かつ偏光観察の結果と同様の状態であった.このことから,偏光によって油脂の分布状態を観察可能であることが示されたものと考えられた.食用種子が含有する各種成分,特に油脂類の粒内分布状態を可視化,解析するため,光学的な屈折率の違いを利用して画像化する手法(リフラクションイメージング)の開発を目的とし,以下の項目を検討した1)屈折画像観察法による油脂および水の観察前年度までの結果に基づいて屈折率の異なる油脂および水をエマルジョンとして観察したところ,エマルジョンの曲端で,透過光強度差を検出することができた,しかし,水と油脂が隣接するよう単一のプレパラート上に設置した場合は適切な透過光強度差を検出することができなかった.前年度,種子切片上でオイルボディ様の構造体の確認を報告したが,より厳密な解析の結果,アーティファクトの可能性を否定できなかった.このことから,種子切片上の油脂分布を観察するための手法として通常の染色法を適用して実験を進めることとした2)ゴマ種子切片上に分布する油脂分布の可視化屈折率の違いによる偏光検鏡法で可視化の可能性は示唆されたものの現有の機器では油脂の屈折率範囲を観察できないため,通常の染色法を適用して顕微鏡観察を行った.ゴマ種子は非包埋のままビブラトームによって切片化した.

その結果,ゴマ種子の細胞内部に分布するオイルボディが細胞壁に囲まれて分布している状態を確認することができたため,続けて加熱による影響を検討した3)ゴマ種子の加熱による油脂分布変化の観察加熱したゴマ種子の非包埋切片を染色して顕微鏡観察した,観察にはコントラストを高めることを目的に微分干渉法を適用した.その結果,粒内の細胞壁が加熱によって構造的に変化している状態が観察された.また,油脂類の分布についても細胞壁の変化に伴って粒内に浸潤するように分布している様子が確認された今後,加熱時間の経過に伴う構造変化と油脂分布の変化の関係を解析する必要があると考えられる
抗酸化物質としての母乳の役割

【目的】Heat shock protein(HSP)は様々なストレスにより産生が誘導され、細胞を保護する機能を担っており、抗酸化作用を有するとされる。我々は過去の本学会において、母乳もしくは母乳中の生理活性物質の一つであるポリアミン(スペルミン:SPM)が消化管上皮において抗酸化作用を発揮していることを報告した。今回、母乳やSPMの持つ抗酸化作用の機序にHSPの誘導が関与しているとの仮説に基づき、消化管上皮細胞がHSPを産生し抗酸化作用を発揮するか、さらに母乳もしくはSPMによる前処理によって細胞内にHSPの一つであるHSP72が誘導されるか否かを培養細胞を用いて検討した。【方法】(実験1)ラット小腸上皮由来IEC-6細胞をconfluentまで培養後、day4にheat shock(43°C、60分)処理を施し、day5に0.25mMの過酸化水素を30分間作用させ、生存細胞の割合をneutral red uptake法により評価した。(実験2)day4にheat shock処理、もしくは無血清培地+母乳(100倍希釈除脂肪処理)及び5μM SPMで24時間前処理をしたIEC-6綱胞内のHSP72発現の有無をWestern Blot法にて検討した。【結果】(実験1)Heat shock処理を施したIEC-6細胞(69.0%)では無処理の対照(47.0%)に比べ過酸化水素負荷後の生存細胞が有意に多かった。(実験2)Heat shock処理をしたIEC-6細胞にHSP72の発現を認めたが、母乳または5μM SPMによる前処理では細胞内にHSP72の発現を認めなかった。【結語】Heat shockによりIEC-6細胞内にHSP72が誘導され、抗酸化作用を発揮することが示唆された。しかし、母乳やSPMが消化管上皮細胞においてHSP72を誘導するという事実は確認できなかった。
ｍ系列変調法の高度化

m系列変調法は、脳波・脳磁図から事象関連電位およびそれに相当する信号を加算平均なしで短時間で記録する方法として開発された。この研究課題では、発達障害である自閉症スペクトラム障害(あるいは、自閉症スペクトラム症)(ASD)に着目し、ASD児の社会的特異性から、ヒトの声に特異的な反応をm系列変調法を用いて計測する実用的な方法の開発を行った。ヒトの声をm系列変調したものを健常成人に聴取させた場合、右半球の23の電極から記録されるβ帯パワーから声特異的反応が得られることが明らかになった。m系列変調法は、脳波から事象関連電位(信号)を加算平均なしで短時間に記録する方法であり、本研究ではこの技法の技術的高度化をめざしている。平成25年度は、平成24年度に採取したデータ(健常成人(N=17)が、ヒトの音声(Voc)、ヒトの声ではない物体音や環境音(NonVoc)、ならびに音声または環境音の包絡線を保ってスペクトルをランダム化したスクランブルのm系列変調音(ScrVocおよびScrNonVoc)を聴取しているときの脳波(Fpz、Fz、Cz、Pz、Oz、FC5、T7、CP5、FC6、T8、CP6の11電極から鼻尖を参照として記録))の一部を再分析した。それぞれの刺激について、α帯域、β帯域、γ帯域に分けて電極間の総当たりコヒーレンスを求め、Voc ーNonVocとScrVoc ーScrNonVocそれぞれのパターンとコヒーレンス値の差の二乗和平方根を求めた。α帯域、β帯域、γ帯域のどの帯域でも、Voc、NonVoc、ScrVoc、ScrNonVocのいずれの場合にも、正中の、特に隣接した電極どうし、左側頭電極どうし、右側頭電極どうしのコヒーレンスが高いパターンを示した。コヒーレンス値の差の二乗和平方根はVoc ーNonVoc >ScrVoc ーScrNonVocとなり、この傾向は分析したすべての被験者で認められた。Voc ーNonVocで認められるパターンについて個別の帯域ごとに吟味すると、声認知のaSTS優位との関連の可能性が示唆された。ただし、これらのパターンに現れたコヒーレンスの差は小さなもので、概して統計的に有意な水準ではなかった。結果として、機序は明確ではないが、コヒーレンス値をVoc、NonVoc、Scr_Voc、Scr_NonVocの間で比較することで声特異的反応を被験者ごとに検出できる可能性が示された。平成24年度は、健常成人(N=17)が、ヒトの音声(Voc、言語的な意味を持たないもの。笑い声、「あー」という発声など。)、ヒトの声ではない物体音や環境音(NonVoc)、ならびに音声または環境音の包絡線を保ってスペクトルをランダム化したスクランブルのm系列変調音(ScrVocおよびScrNonVoc、シュルシュルと聞こえる)を聴取しているときの脳波(Fpz、Fz、Cz、Pz、Oz、FC5、T7、CP5、FC6、T8、CP6の11電極から鼻尖を参照として記録)を分析した。周波数分析の結果、β帯域(1330Hz)のパワーについて、ヒトの声のm系列変調音を聴取しているときに選択的な応答を求めるため[Voc/ScrVoc-NonVoc/ScrNonVoc]で定義されるスコアを計算したところ、ヒトの声のm系列変調音を聴取しているときに選択的なパワーの減少(事象関連脱同期、ERD)ならびに聴取後のリバウンド(事象関連同期、ERS)が右半球(FC6、T8、CP6)優位に認められることが明らかになった。このことから、加算平均なしあるいは加算平均回数を少なくすることで計測時間を短くする方法として、循環相互相関関数の独立成分分析を行う方法に加えて、単純な事象関連脱同期(ERD)を検出する方法が優れている可能性が示唆された。循環相互相関関数の独立成分分析を行う方法では、多変量データを得るため多くのチャンネルから記録する必要があるが、フォーカルな信号であれば少数のチャンネルからの記録で十分であるし、相互相関関数の計算をしないのであれば、乱数としてm系列のような特殊なものを用いる必要がないので、計測法が単純になる。平成26年度は、平成24年度に採取したデータ(健常成人(N=14)が、ヒトの音声(Voc)、ヒトの声ではない物体音や環境音(NonVoc)、ならびに音声または環境音の包絡線を保ってスペクトルをランダム化したスクランブル(ScrVocおよびScrNonVoc)のm系列変調音を聴取しているときの脳波)の一部を再分析した。相関係数行列よる検討を行った。刺激ごと、実験参加者ごとに刺激聴取時間中の脳波の電極間の相関係数行列を求めた。Voc、NonVoc、ScrVoc、ScrNonVocのいずれの場合もFzとCz、CzとPzの相関が高く、またFC5、CP5と他電極の相関が高いパターンが得られた。VocのパターンとNonVocのパターンは類似していたが、分析した9人中7人の被験者について相関係数行列の対応する要素の差の二乗和平方根はVoc-NonVoc>ScrVoc-ScrNonVocとなり、この方法で声

特異的な反応を抽出することができる可能性が示唆された。Voc-NonVoc-(ScrVoc-ScrNonVoc)で求められる相関係数行列では右側(FC6、T8、CP6)が相対的に高値を示し、特にFC6、T8と他の電極との相関係数が相対的に高値を示したことは声認知に関わるaSTSの関与を示唆するものであった。オリジナルの循環相互相関関数の独立成分分析を用いた方法に対して、周波数分析を用いた方法やコヒーレンスを用いた方法、相関係数行列を用いた方法に反映されるのは脳の局所的なダイナミズムである。声特異的反応の信号源が局在しているならば、必ずしも頭皮上全体にまんべんなく電極を配置して記録するのが有利とはならないと考えられる。m系列変調法は、脳波から事象関連電位(信号)を加算平均なしで短時間に記録する方法であり、本研究ではこの技法の技術的高度化をめざしている。平成27年度は、平成24年度に採取したデータ(昨年度と異なり、統制として採取した、健常成人(N=14)が、ヒトの音声(Voc)、ヒトの声ではない物体音や環境音(NonVoc)、ならびに包絡線を保ってスペクトルをランダム化したスクランブル(ScrVocおよびScrNonVoc)の、m系列変調されていない音を聴取しているときの脳波(Fpz、Fz、Cz、Pz、Oz、FC5、T7、CP5、FC6、T8、CP6の11電極から鼻尖を参照として記録))の一部を再分析した。刺激ごと、実験参加者ごとに刺激聴取時間中の脳波の電極間の相関係数行列を求めた。m系列変調音と同様にVoc、NonVoc、ScrVoc、ScrNonVocのいずれの場合もFzとCz、CzとPzの相関が高く、またFC5、CP5と他電極の相関が高いパターンが得られた。VocのパターンとNonVocのパターンは類似していたが、分析した9人中8人の被験者について相関係数行列の対応する要素の差の二乗和平方根はVoc-NonVoc>ScrVoc-ScrNonVocとなり、m系列変調を行わなくても、この方法で声特異的な反応を抽出することができる可能性が示唆された。Voc-NonVoc-(ScrVoc-ScrNonVoc)で求められる相関係数行列では左右両側が高値を示し、特にT7、FC6、T8と他の電極との相関係数が相対的に高値を示し、声認知に関わるaSTSの関与はここでも示唆された。こうした傾向が強い被験者とそうでない被験者とがみられた。m系列変調を行わなくても声特異的認知に関する反応が得られることから、m系列変調法は万能ではなく、高度化を図る以前に、どの分野では有効か探索すべきであることが示唆された。m系列変調法は、脳波・脳磁図から事象関連電位およびそれに相当する信号を加算平均なしで短時間で記録する方法として開発された。この研究課題では、発達障害である自閉症スペクトラム障害(あるいは、自閉症スペクトラム症)(ASD)に着目し、ASD児の社会的特異性から、ヒトの声に特異的な反応をm系列変調法を用いて計測する実用的な方法の開発を行った。ヒトの声をm系列変調したものを健常成人に聴取させた場合、右半球の23の電極から記録されるβ帯パワーから声特異的反応が得られることが明らかになった。計測脳波の解析ならびに考察を追加し、当初の研究計画調書の目標を概ね達成できたといえる。しかしながら、すべての成果の公表に至っていないという点で、やや遅れていると内省した。実験心理学成果の公刊を進めるとともに、必要となった追加解析ならびに脳磁図解析・考察をすすめる。
政党内閣制の成立と崩壊-明治立憲制の第三段階

近代日本における政党内閣制の成立と崩壊について、首相選定の方式と論理の変化に注目して、首相選定者である元老、宮中官僚、天皇と、選定される側である政党、さらにそれをとりまく政治諸勢力を検討した。その結果、1924年から32年に政党内閣が連続したことは単なる結果論ではなく、第一次大戦後の新しい政治状況に対応すべく政党内閣制を導入する政治改革の試みであったことが分かった。本研究は1918年の原敬首相の選任から32年の斎藤実首相の選任までを対象とした。この時期は三つに分けられる。第一期は、1918年から24年までである。この時期は、第一次大戦後の内外状況の変化に対して政治は流動的に推移したが、政党内閣の統治能力が示され、政党政治への支持が次第に広がるなど、政党内閣制を準備した。第二期は、1924年から27年までである。この時期は、政党内閣制への指向性があり、それが首相選定者、諸政治勢力双方から認知されていく、政党内閣制の形成期であった。第二次護憲運動によって政党内での多数が政党内閣制を支持し、第二次加藤内閣成立によって憲政会が首相選定者より第二の統治政党として認知されたことが明らかとなり、田中内閣成立によって政党以外の内閣組織の可能性が気に低下した。最後の元老西園寺公望は、将来的な政権交代ルールを定めたいと考え、政党政治によって国家が統合されるよう政治指導を発揮した。そして第三期は、1927年から32年までである。成立間もない政党内閣制は成立したが故の困難に直面した。政党内閣制の展開にともない、各政治機関はその下での自らの役割を模索し、時に軋轢を生んだ。政党による国家統合は漸次進んでいたが、政党内閣の政策上の失敗とそれへ批判は、政治システムヘの批判に及び、最終的に放棄される結果となった。研究の成果は漸次公表してきた。本年度は政党内閣制の成立過程を英文紀要に発表した。
コンドリュール形成理論の新展開:宇宙塵との比較を用いて

隕石中に見られるコンドリュールの成因は,未解明の問題である。本研究ではその成因に迫るため,類似の溶融シリケイト小球である宇宙塵の形成過程の解明を試みた。まず,宇宙塵の形状と化学組成,結晶組織を測定・観察し,それらの間に一定の関係があることを見出した。そして,それらの間の関係は,宇宙塵小球の大気中の運動や加熱・冷却過程をもとに,定量的に理解できることを明らかにした。こうした宇宙塵に対する理解を基に,コンドリュールの成因に対する新たな研究の進展が期待できるだろう。コンドリュールは隕石の主要構成要素であり,原始太陽系星雲において惑星よりも先に形成されたと考えられているシリケイト球粒である。いっぽう宇宙塵は,地球大気中での流星現象で形成されるシリケイト球粒である。両者には類似点が多い。どちらも,シリケイト組成の固体粒子が溶融・再固化してできた1mm程度以下の球状粒子である。しかし,相違点もある。本研究では両者を比較しながらコンドリュールの溶融・再固化過程の詳細を明らかにし,もってその形成過程の理解を質的に大きく前進させることを目指す。コンドリュールの形成過程を考える際に,宇宙塵との比較の視点を導入する点が本研究の特徴である。平成21年度は,宇宙塵の3次元形状についての研究を進めた。宇宙塵には完全に溶融したあと再固化したものがある。この再固化は地球大気内を移動中に起こるため,大気からの動圧の影響を受けて形状が決まると考えられる。私たちの理論モデルでは,どら焼き状のオブレート形状やラグビーボール状のプロレート形状もできることが示されている。しかも,再固化時の温度がわかればその時点で作用している動圧がわかり,変形の度合いも計算できる。私たちは,1個1個の宇宙塵の3次元形状を計るとともに,それらの化学組成を測定し,融点を求めた。そして求められた融点から固化時の動圧を推定し,動圧による変形量を求めた。さらに,そうして推定された変形量を実際の3次元形状と比較した。その結果,両者は誤差の範囲でよく一致していることがわかった。これは,オブレートの場合もプロレートの場合もあてはまる。すなわち,私たちの摩擦加熱・溶融・変形・固化に関する理論モデルは,実際の宇宙塵形状をよく再現する良いモデルであるということが確認できた。しかし相違点もある。本年度は3年計画の2年目にあたり,前年度に引き続き,以下を実施した。(1)数値計算コードの改良(ステップ[c])ステップ[a][b]で開発した数値モデル・数値計算コードを改良し,さらに高精度のシミュレーションをできるようにした。これにより,天然のコンドリュールや宇宙塵との,より詳細な比較を行うことができるようになった。(2)天然コンドリュールとの比較(ステップ[d])ステップ[a][b]で得られた新しいガス摩擦加熱モデルをコンドリュール形成問題に適用し,天然のコンドリュールとの比較を行った。はじめは中小規模の計算結果を用い,ステップ[c]の作業が完了した後は,大規模計算を用いて詳細な比較を行い、この作業により,ステップ[a][b]で開発した新しいガス摩擦加熱モデルを単純に応用するだけでコンドリュール形成を説明し得るかどうかを検証した([目標3]の達成)。コンドリュールは阻石の主要構成要素であり,原始太陽系星雲において惑星よりも先に形成されたと考えられているシリケイト球粒である。しかし相違点もある。本年度は3年計画の3年目にあたり,前年度までの取り組みに引き続き,以下を実施した。

(D成果の取りまとめ本研究では全溶融を経験した宇宙塵について,実測と理論モデルに基づき,形状,組成,組織の間に明確な関係があることを見出し,その関係の成因を明らかにした。(2)発展:天然コンドリュールへの直接応用を目指して本研究の発展として,実際の阻石中の天然コンドリュールにおいて宇宙塵において見られたものと同様の関係があるかどうかを明らかにするため,コンドリュールの3次元形状と組成,組織を実測する試みに取り組んだ。まずは,限石中からコンドリュールを取り出す作業を行い,Allende限石約10gから,形状を保持したまま数十個のコンドリュールを取り出すことに成功した。
神経回路形成における標的細胞認識と細胞部位特異性を担う分子機構

中枢神経系での神経接続様式の特徴である神経核間の接続と、細胞部位特異的な接続様式について、軸索誘導分子セマフォリンとその受容体プレキシンに着目した解析を行った。神経核間の接続様式については扁桃体と分界条床核間接続をモデル系とし、一方、細胞部位特異的な接続について小脳バスケット細胞とプルキンエ細胞との接続をモデル系として、分子分布とノックアウトマウスを用いた解析を行い、セマフォリン/プレキシンにより扁桃体と分界条床核のトポグラフィックな接続が制御されていることを明らかにした。細胞部位特異的な接続におけるセマフォリン/プレキシンによる制御機構については今後の解析を必要とする。中枢神経系において、標的細胞との特異的な神経接続や、標的神経細胞の限られた細胞部位との接続(細胞部位特異的接続)について、軸索誘導分子セマフォリンとその受容体プレキシンに着目して解析を行った。標的細胞との特異的な接続は、扁桃体と分界条床核とのトポグラフィックな接続様式をモデルとし、プレキシンとセマフォリン分子の分布様式をより詳細に解析した。これまでに、接続完了時において、プレキシンとセマフォリンが異なる軸索に相補的に発現していることを明らかにしていたが、形成初期においても既にこれらの分子が異なる神経軸索に分布していることを新たに明らかにした。また、すでにこの系で異常を見出していたプレキシンノックアウトマウスにおいても、分子分布を反映するように、形成初期において既に異常が生じていることを明らかにした。これらの結果は、セマフォリン/プレキシンシグナルが、扁桃体と分界条床核の形成を制御していることを示唆している。一方、細胞部位特異的な接続について、小脳神経回路においてバスケット細胞とプルキンエ細胞の神経接続をモデルとした解析を行った。これまでに標的細胞で分泌型と膜貫通型のセマフォリンが発現していることを明らかにしていたが、バスケット細胞では分泌型セマフォリンの受容に必須であるニューロピリンの発現が認められなかった。また、プレキシンノックアウトマウスにおいて、バスケット細胞軸索による特徴的な構造(Piceau構造)の形成異常が認められた。これらの結果は、膜貫通型セマフォリンとプレキシンによるシグナルがバスケット細細胞軸索とプルキンエ細胞との接続を制御することを示唆する。中枢神経の神経接続の特色として、ある神経核由来の軸索はその由来に依存して標的細胞と特異的に接続することや、入力軸索が標的神経細胞の限られた細胞部位と接続すること(細胞部位特異性)が挙げられる。これらの接続様式を制御するメカニズムを分子レベルで明らかにするために、扁桃体神経核と分界条床核との連絡、また、小脳バスケット細胞軸索のプルキンエ細胞への接続をモデル系とし、軸索誘導分子セマフォリンとその受容体プレキシンに着目して研究を行った。扁桃体は複数の神経核からなる神経核複合体であり、分界条床核と連絡する。扁桃体由来の軸索は、由来する神経核に依存して分界条床核内の亜領域と選択的な接続をする。本年度は、セマフォリンを特異的に認識する抗体を作製し、この抗体と抗プレキシン抗体を用いて組織学的な解析を行い、回路形成期における分子分布を明らかにした。また、プレキシンノックアウトマウスを用いた組織学的解析により、ノックアウトマウスでは扁桃体ー分界条床核の接続に異常が生じていることを明らかにした。小脳バスケット細胞はプルキンエ細胞の軸索起始部と部位特異的に接続する。小脳神経回路形成期において、プレキシン分子の分布様式を解析したところ、この分子は主にバスケット細胞で発現し、移動期より発現が認められ、シナプス形成期ではシナプス形成部位の軸索に分布することを明らかにした。一方、セマフォリン分子は、プレキシン分子と相補的に分布していた。これらの結果は、セマフォリンの軸索反撥シグナルにより、バスケット細胞軸索の細胞部位特異的な接続が制御されていることを示唆している。本研究は、生体内での神経回路形成メカニズムを分子レベルで明らかにすることを目的としてる。そのために、生体内での分子分布様式に必要な特異的抗体を作製でき、かつ、分子分布様式を明らかにできた事は大きな成果であり、当初予定していた計画に沿っている。この抗体を用いた解析により、当初予想していなかった分子分布様式が発見でき、分子メカニズムの理解に繋げる事が可能になっている。異動に伴い、当初予定していなかった、マウス系統の新施設へ導入が生じたが、この影響を最小限にとどめるよう工夫した。ノックアウトマウスを用いた解析により、回路形成における分子の役割を明らかにするとともに、培養系を用いた還元系において、分子機能を明らかにする。

また、個体レベルでの異所的遺伝子発現を行い、予想している分子モデルの整合性を検証する。研究に必要な試料、マウス系統、遺伝子材料はそろってきており、順調に進められると考えている。また、研究員を1名参画させる事で、研究進展を加速させる。本研究は、遺伝子組換え、タンパク質精製、細胞培養、組織学的解析を必要としているために、分子生物学解析試薬、抗体、血清、プラスチック器機の購入のため、物品費を主体とする。また、研究進展のための情報収集(研究打ち合わせ、学会参加)や研究成果発表のための学会参加に伴う経費として、旅費を計上する。さらに、研究成果を世界に発信するための論文投稿にかかる費用を、「その他」に計上する。
歯髄血流の象牙質知覚過敏症への影響に関する基礎的及び臨床的研究

本研究では,象牙質感覚と歯髄血流の相互関係に着目し,歯髄血流の変化がシュウ酸カリウム塗布に対して及ぼす影響を,走査電子顕微鏡を用いて観察した.1.ヒトの歯を用いた実験矯正治療のため抜歯予定のヒト小臼歯5本の頬舌側歯頸部に窩洞を形成し,エッチングした象牙質面を実験に用いた.キシロカイン(血管収縮剤含有)の投与により歯髄血流は約半分に減少した.実験群(187.4±42.5μm)とコントロール群(キシロカイン単味,221.4±38.7μm)の間で,シュウ酸カリウム塗付により生成された結晶の象牙質表面からの距離に有意差(p>0.05)はなかった.また,結晶の生成状態にも明らかな差はなかった.2.動物を用いた実験(1)イヌの歯31本を用い,エッチングした健全露出象牙質にシュウ酸カリウム塗付を行った.エッチング後にシュウ酸カリウムを塗付した時,最深部の結晶までの距離は175.8±24.7μm(n=9)だった.塗付後に口腔内に1週間放置すると,147.5±50.0μm(n=15)に減少したが有意差(P>0.05)はなかった.(2)イヌの歯を入手することが困難になったので,ネコの歯を用いて歯髄血流を変化させる実験を行った.ヒトの歯を用いた実験と同様の条件で実験を行ったが,現在,まだ十分な標本数が得られておらず,標本数を増やすために実験を継続中である。
発癌プロモーターによって誘導される遺伝的,非可逆的変化について

従来から発癌プロモーターは細胞膜に作用すると考えられていたが、最近の研究によると、遺伝子のレベルにも新たな変化が引き起こされるとの報告がある。私共は既に発癌プロモーターがメタルチオネイン【I】遺伝子の増幅を起こすことを発表した。これらの実験結果を基に考えると、発癌プロモーターが誘導する遺伝子変化が良性腫瘍から悪性腫瘍へと非可逆的な腫瘍の悪性化を決定しているとも推測される。本質的に重要な発癌プロモーターの作用に注目し、発癌プロモーターの遺伝子レベルの変化を研究することを目的とする。研究計画を6つに分類し、研究を進めた。1.発癌プロモーターによって分化を誘導するHL-60細胞において、アルドラーゼ遺伝子の発現の変化をnorthern blot hybridizationによって検討したが、筋型から肝型への変化は認められなかった。2.発癌プロモーターによるクラスI maj or histocompatibility complexの発現の変化をH-2【K^d】をプローグとしてnorthern blot hybridizationによって検討し、H-2mRNAの25%減少を認めた。3.マウス皮膚発癌二段階実験の各実験群で、5週間処理後のマウス表皮の染色体外DNAを調べた。DMBA+テレオシジン群で、通常より数倍大きいDNA復合体環状構造が観察された。4. C-myc遺伝子が増幅しているモーリス肝癌と正常ラットでのC-myc遺伝子の7Kb全構造を解析したが、両者の間に差はなかった。5.テラトカルシノーマ末分化F9細胞より全RNAを抽出し、末分化ライブラリーを作成し、分化後に発現が減少するクローンを13個単離した。6.テレオシジン及びテレオシジンの誘導体の完全化学合成を試みている。誘導体idolactam-G,(±)-indolactam-A,(±)-indolactam-L,(±)-indolactam Fについて生物活性を検討した。発癌プロモーターの化学的な研究は、世界でもオリジナルな研究である。