hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核内に局在して発がんシグナルを制御する新規低分子量Ｇ蛋白質の機能解析

κB-Rasは細胞内で恒常的にGTP結合型を示す低分子量GTP結合蛋白質で、その細胞内局在は結合するグアニンヌクレオチドにより制御される。私たちは、κB-Rasが発がんシグナルに深く関与することを見出した。R&#61518;&#61505;干渉法により、κB-Rasはがん遺伝子産物Ras (G12V)による形質転換に必須であることを明らかにした。さらに、κB-Rasの蛋白質複合体を精製した。κB-Rasの結合分子としてTRB3、DDB1を同定した。TRB3はRas (G12V)による形質転換を抑制した。TRB3はκB-RasのSUMO化を促進し、がん抑制能を示すことが示唆された。正常細胞ががん化する過程における、シグナル伝達系はこれまで多くの研究者によって研究されており、例えば低分子量GTP結合タンパク質(低分子量G蛋白質)Rasによる細胞の細胞の増殖、生存シグナルの活性化などが明らかにされている。κB-Rasは転写因子NF-κBを阻害するRasファミリーの一つとして同定された。これまでに私達はκB-Rasが、がん遺伝子Ras (G12V)を起点とした発がんシグナルにおいて促進的な役割を担っていることを見出した。興味深いことにこのとき、κB-RasはGTP結合型である必要があり、GDP結合型κB-Rasには発がんシグナルに対する影響を示さないことも明らかになった。また、κB-Rasを介した発がん機構を明らかにするため、私達はTAP法(Tandem Affinity Purification法)を用いて、κB-Rasの蛋白質複合体を精製し、質量分析法によりκB-Ras結合分子を同定した。その結果、TRB3、SmgGDS (Rap1GDS)およびDDB1を同定した。TRB3はRas (G12V)による発がんシグナルに対して抑制的に作用するのに対して、DDB1はむしろRas (G12V)による形質転換能を促進するという逆の効果を示した。κB-Rasはこれらの結合分子に対する機能制御を介して、Ras (G12V)による発がんシグナルに関わっている可能性が考えられた。はじめ、私達はκB-RasがTRB3によるがん抑制能を解除するのではないかと予想したが、それを支持する実験結果は得られなかった。むしろ、TRB3はκB-Rasによる形質転換促進効果を抑制することが明らかになり、TRB3はκB-Rasの抑制分子である可能性が示唆された。κB-Rasの発がんシグナルにおける役割を解明するため、NIH-3T3細胞を用いて、Ras (G12V)による形質転換能に対する影響を検討した。κB-Rasの強制発現はRas (G12V)による形質転換能を促進することが観察された。一方、RNA干渉法による内在性κB-Rasの発現抑制は、Ras (G12V)による形質転換を顕著に阻害した。κB-Rasの発現抑制は、Ras (G12V)によるプロテインキナーゼmTORC1の活性化を阻害していた。κB-Rasを介した発がん機構を明らかにするため、私達はκB-Rasの蛋白質複合体を精製し、質量分析法によりκB-Ras結合分子の同定を試みた。その結果、細胞の生存、増殖シグナルなど様々な生理機能に関わることが報告されている小胞体(ER)ストレス関連蛋白質TRB3 (Tribbles-Homologue 3)、SmgGDSおよびDDB1などを同定した。そこで、次に得られたκB-Ras結合蛋白質のうち、TRB3とDDB1のRas (G12V)による形質転換能への影響を検討した。TRB3はRas (G12V)による発がんシグナルに対して抑制的に作用するのに対して、DDB1はRas (G12V)による形質転換能を促進する効果を示した。TRB3を過剰発現すると、κB-RasのSUMO化が促進されることが明らかになった。SUMOとκB-Rasの融合蛋白質はRas (G12V)による形質転換とmTORC1の活性化を阻害した。以上の結果から、κB-Rasが細胞の形質転換に重要な役割を担うことと、その結合蛋白質であるTRB3がκB-RasのSUMO化を促進する新しいタイプのがん抑制遺伝子産物であることが明らかになった。

正常細胞ががん化する過程における、シグナル伝達系はこれまで多くの研究者によって研究されており、例えば低分子量GTP結合タンパク質(低分子量G蛋白質)Rasによる細胞の細胞の増殖、生存シグナルの活性化などが明らかにされている。κB-Rasは転写因子NF-κBを阻害するRasファミリーの一つとして同定された。これまでに私達はκB-Rasが、核と細胞質の間を行き来する蛋白質であることを見出し、NF-κBの活性化シグナルにおいて、転写活性化に重要なp300/CBPとNF-κBとの結合をκB-Rasが抑制する阻害メカニズムを明らかにしてきた。さらに最近、私達はκB-Rasが、がん遺伝子Ras (G12V)を起点とした発がんシグナルにおいて促進的な役割を担っていることを見出した。興味深いことにこのとき、κB-RasはGTP結合型である必要があり、GDP結合型κB-Rasは発がんシグナルに対して促進的な効果を示さないことも明らかになった。また、κB-Rasを介した発がんシグナルを明らかにするため、私達はTAP法(Tandem Affinity Purification法)を用いて、κB-Rasの蛋白質複合体を精製し、質量分析法によりκB-Ras結合分子を同定した。その結果、TRB3、SmgGDS (Rap1GDS)およびDDB1を同定した。TRB3はRas (G12V)による発がんシグナルに対して抑制的に作用するのに対して、DDB1はむしろRas (G12V)による形質転換能を促進するという逆の効果を示した。κB-Rasはこれらの結合分子に対する機能制御を介して、Ras (G12V)による発がんシグナルに関わっている可能性が考えられた。本研究により同定されたκB-Ras結合タンパク質のうち、TRB3、DDB1についてはκB-Rasとの相互作用が確認された上、Ras (G12V)によるマウス線維芽細胞の形質転換に深く関わっていることも明らかになった。一方でTRB3による発がんシグナル抑制の分子メカニズムは未だに解明されておらず、また、κB-Rasの結合タンパク質の中にκB-Rasの下流因子であるものがあるかどうかも確認できていない。しかしながら、TRB3がκB-RasのSUMO化を促進する事により、κB-Rasの機能を抑制している可能性が示唆されている。以上のことから、現在まで本研究は概ね計画通りに進行していると言える。本研究の申請時に同定されたκB-Ras結合タンパク質のうち、STK38およびANKRD6に関してはκB-Rasとの相互作用を確認することができなかった。しかしながら、その後のκB-Rasタンパク質複合体から新たに同定されたTRB3、DDB1についてはκB-Rasとの相互作用が確認された上、Ras (G12V)によるマウス線維芽細胞の形質転換に深く関わっていることも明らかにされてきた。また、現在解析を進めているκB-Ras結合分子であるsmgGDS、TRB3、DDB1についてはレトロウイルスを用いた発現系により過剰発現および、shRNAを用いたノックダウン系の構築が完了している。これまでに、κB-RasがRas (G12V)発現細胞の形質転換に必須であることは明らかになったが、その分子機構は不明な点が多い。今回、Ras (G12V)によるマウス線維芽細胞の形質転換に影響を与えるTRB3とDDB1についてκB-Rasとの機能的な関連性を明らかにすることにより、κB-Rasがどのように発がんシグナルに関わっているのかを明らかにしていくことを計画している。とくに、TRB3によるκB-RasのSUMO化の促進メカニズムを明らかにすることで、TRB3の発がん抑制能の解明をめざし、研究を行う。
日本の経営支配権取引における少数株主保護の有効性に関する実証研究

本研究は、日本では、米国やEUに比較して少数株主の法的保護が不十分であることに着目し、特に大株主と少数株主の利益相反が生じやすい経営支配権取引(M & A)において少数株主が不利な取り扱いを受けていないかを実証分析により検証している。分析結果は、日本のM & Aには強圧的二段階買収の性格を持つものが多いこと、最近の会社法改正等が問題緩和に貢献しているが、不十分な部分も残り、改善の必要があることを示した。当該年度は、第1に株式公開買付け(TOB)の対象となった企業の少数株主に対する法的保護の状況の実証分析を中心に進めた。分析結果として、日本ではTOB後の残存株主利益が毀損されていることを確認し、その原因が日本では実質的な強圧的二段階買収の比率が高いこと、その状況は会社法改正、金融商品取引法施行後も継続していることを示した。この結果は、日本のM&A市場において価格メカニズムが歪められていることを示唆し、日本においても米国やEU同様に強圧的二段階買収を制限する法制度の必要性を示している。この結果は、中間報告という位置づけで論文「TOBと少数株主利益」にまとめ、日本私法学会大会シンポジウム(『コーポレート・ガバナンスと実証分析:会社法への示唆』)で報告している。当該報告については、その後の公開会社法に関する議論の中で法制度改革に具体的な示唆を持つ研究成果として取り上げられている(例:日本経済新聞2010年4月14日朝刊『経済教室:会社法制の行方』)。さらに、当該研究成果については、英文論文"Controlling controllingshareholders Japan"にまとめ、2010年7月開催のアジアファイナンス学会の報告審査を通過している。第2に、ファミリービジネスにおける創業者ファミリーと少数株主の利益対立の潜在性に関する分析を行うため、百貨店業界に焦点を当て、戦前から現在に至る株式構成、経営者交代、財務パラォーマンスに関するデータベース構築を進めた。平成22年は、第1の日本のTOBに関する研究については、論文"Controlling controllingshareholders in Japan"をアジアファイナンス学会で報告し、さらに分析の修正に取り組み、最終論文の作成を進めた。また、MBOにおける経営者と少数株主の利益相反に関する実証分析を行った論文「レックス・ホールディングス事件は何をもたらしたか」を旬刊商事法務に発表した。ここでは、レックス・ホールディングス事件に関して少数株主の主張を認めた2008年の東京高裁決定が、その後の時期にMBO取引を阻害していない一方で、株主保護につながっていることを示した。第2の日本のファミリービジネスに関する研究では、戦前から2000年までの百貨店業界における創業者一族の株主保有の変化および経営者交代と、資本調達、投資行動、収益性に関するパネルデータの作成を進めた。第3の各国における株主保護水準の違いがクロスボーダーM&Aの取引性格に与える影響の実証分析についても、データベースの構築と予備的分析を進めた。予備的分析により、M&Aターゲットとなる企業の所在国における株主保護水準がM&A取引における株式取得割合、支配プレミアムに影響を持つとの暫定的結果を得ている。第4に、企業の債務リストラクチャリングにおける経営者、銀行、株主の3者間の利益相反を分析した"Post-restructuring Performancein Japan"をPacific-Basin Finance Journalに掲載した。本論文では、問題企業に対する銀行のみの支援では再生が実現せず、新規の出資者を得て、経営者交代を伴うケースのみで再生可能性が高まることを示した。第1の日本のTOBに関する研究については、TOB取引は事業上のシナジー創出が主たる動機であることを確認したが(Hanamura,Inoue and Suzuki,2011)、日本の少数株主保護が不十分であるため、TOB後に米国市場では観測されない大きな株価下落があり、株主に対してTOB応募を強いる強圧性が存在することを実証分析結果として示した(Inoue,Kato and Bremer,海外査読誌投稿中)。すなわち、取引自体としては価値創造効果をもつが、会社支配権に関する価格メカニズムが効率的に機能しているとは言えず、日本の法制度の課題を示した。第2の日本のファミリー企業に関する研究では、戦前から2000年までの百貨店業界における経営者、株主構造、財務および株価に関するパネルデータ分析を行い、ファミリー企業はその他の企業に比較して過少投資ではないが、借入比率が高く、株式市場の評価は低いとの結果を得た(Obata,Inoue and Yokoyama,DP)。ファミリー企業に対する市場の懸念を裏付ける結果だが、この研究は分析途上にある。第3のクロスボーダーM&Aと法制度の関連性の実証分析については、日本企業はクロスボーダーM&Aにおいて国内M&Aよりも大きな価値創出を行っていること(Ings and Inoue,MFA2012 proceeding)、LaPortaetal.(1998,2000)により少数株主保護と相関性の高いとされる法起源の違いが、M&Aにおける支配プレミアム、株式取得比率に影響を持つとの結果を得ている(Bremer,Inoue and Suzuki,DP)。ただし、後者の研究については他の要因を考慮した詳細な分析には至っておらず、今後の研究課題となっている。
教育の再構造化と教師役割の変化に関する国際比較研究

本研究は、社会の変化と教育の再構造化が進むなかで、教師の役割・活動や教師文化がどのように変化しているかを比較社会学的に考察したものであり、主に次の4つの作業・活動を行った。(1)日本と中国の小・中学校の教師を対象に質問紙調査「教師の生活と意識に関する調査」を実施すべく作業を行い(有効サンプル数:日本1277人、中国728人)、その調査結果の概要及び基礎集計表を中心にした科研費研究成果報告書『教師の生活と意識の日中比較』(2001年3月、総貢数169貢)を印刷・公表した。(2)PACT日本チーム(本研究の共同研究者)と現場教師による「教育実践・教師文化研究会」を組織し、定期的に例会を開催し、変動社会における学校と教師役割に関する諸問題について多角的に検討し、その成果を、科研費研究成果報告書『変わる学校・変わる社会』(1999年3月、総貢数154貢)として印刷・公表した。(3)全国小・中学校学校行事研究会との共同で「学校行事の実態と教師の意識に関する調査」(東京調査と全国調査の2回、担当:PACT日本チームメンバー山田真紀)を実施し、その成果を平成10,11年度の『学校行事研究集録』に公表した。(4)PACT国際カンファレンス及び日本教育社会学会等で研究成果を発表すると同時に、大学紀要論文に研究成果を発表した。また、本研究の成果及び「教育実践・教師文化研究会」での議論を踏まえて、本研究のメンバー油布佐和子編の『シリーズ子どもと教育の社会学5教師の現在・教職の未来』(教育出版1999年)に本研究のメンバー5人が寄稿した。主な知見としては、次のようなものがある。(1)日本でも中国でも教職は多様な活動から成り立っているが、その組織形態や教師の意識の違いはそれぞれの歴史的背景や学校文化の伝統や経済社会的・教育的発展段階などを反映している。(2)学校教育の拡大と教育行政の官僚制化が進むにつれて教職は多忙化する傾向にあり、こんにち教師は学校・教師に対する多様な要請と批判のプレッシャーにさらされている。(3)教師の協同関係は、集団文化の伝統と絡み合いながらも、教員組織や教師役割の中に制度化されており、そのありようは教師文化や教員のエートスに影響を及ぼしている。本研究は、社会の変化と教育の<再構造化>が進むなかで、教師の役割や教育活動の形態がどのように変化しているか、その変化のなかで教職の専門性がどのように問い直されているかといった問題について、比較文化社会学的視点および組織論的・制度論的視点から考察しようとするものである。本研究は3年間の継続研究であり、平成9年度はその初年度として、主に次の四つの作業・活動を行なった。(1)平成10年度に世界7カ国(イギリス、アメリカ、ノルウェー、スイス、香港等)で教師を対象に実施する予定の質問紙調査(英文)の原案作成の作業を行なった。(2)本研究グループが日本国内で3年前に行なったフィールドワーク及び質問紙調査のフォローアップ調査として、全国8地域の教育環境調査(現地での情報資料の収集と教育関係者へのヒアリング)を実施した。

(3)研究グループのメンバーによる研究打ち合せとは別に、現場教師等の参加を得て[PACT(Professional Actions and Cultures of Teaching)教師文化研究会」(仮称)を発足させ、4回の例会を行ない、変動社会における学校と教師役割の諸問題について検討し、その成果の一部を「PACT通信」として印刷公表する(3月未発行)。(4)教育の再構造化/教師文化に関する国際会議において、以下の研究発表を行なった。本研究は、社会の変化と教育の〈再構造化〉が進むなかで、教師の役割や教育活動の形態がどのように変化しているか、その変化のなかで教職の専門性がどのように問い直されているかといった問題について、比較文化社会学的視点および組織論的、制度論的視点から考察しようとするものである。本研究は3年間の継続研究であり、平成10年度はその二年目として、主に次の四つの作業・活動を行った。(1)世界7ヶ国(イギリス・アメリカ、中国、シンガポール等)で教師を対象に実施する予定の質問紙調査の日本語版・中国語版・韓国語版、英語版の質問票を作成し、印刷した。また、同時に各国の調査協力先との交渉を行った。(2)研究グループのメンバーによる研究打ち合せとは別に、現場教師等の参加を得て「変わる学校・変わる社会研究会」を組織し、年に7回の例会を行い、変動社会における学校と教師役割の諸問題について検討した。その成果として「変わる学校・変わる社会と教師の役割(教育の再構造化と教師役割の変化に関する国際比較研究報告書第一集)を作成した。(3)本研究グループが日本国内で3年前に行ったフィールドワークのフォローアップ調査を行うとともに、「教師の仕事の空間的編成」に焦点をあててデータの再分析を行い、それを『東京大学大学院教育学研究科紀要』第38巻に掲載した。(4)変化する社会と学校との対応関係について把握するために、「高校生のメディアとのかかわりと生活・意識の調査」と「学校行事の実態と教師の意識に関する調査」の2つの質問紙調査を行った。前者の研究成果は研究報告書第一集に収められてている。後者の研究成果は平成11年度初めに、研究報告書の第二集として公刊する予定である。本研究は、社会の変化と教育の(再構造化)が進むなかで、教師の役割や教育活動の形態がどのように変化しているか、その変化のなかで教職の専門性がどのように問い直されているかといった問題について、比較文化社会学的視点および組織論的、制度論的視点から考察しようとするものである。本研究は3年間の継続研究であり、平成11年度はその三年目として、主に次の四つの作業・活動を行った。(1)世界6ヶ国(日本、中国、香港、シンガポール、イギリス、アメリカ)で教師を対象に「教師の生活と意識に関する国際比較調査」を実施すべく作業を行った。現在、日本と中国の調査が完了し、香港の調査を実施中である。他の3カ国については、英文調査票作成の最終段階にあり、3月中に調査票を印刷し、4月から6月にかけて調査を実施する予定である。その成果は、平成12年度の8月中に「教師の生活と意識に関する国際比較研究(教育の再構造化と教師役割の変化に関する国際比較研究報告書第三集)」として印刷・公表する予定である。(2)研究グループのメンバーによる研究作業とは別に、現場教師等の参加を得て「変わる学校・変わる社会研究会」を組織し、年に7回の例会を行い、変動社会における学校と教師役割の諸問題について検討した。
後退確率微分方程式とその応用について

最終時刻における条件を持つ確率微分方程式である、後退確率微分方程式の解について研究を行った。本研究では、線型増大度を持つジェネレーターを持つ2次元以上の後退確率微分方程式の解の存在について研究を行った。線型増大度を持つ関数であるジェネレーターをリプシッツ連続な関数で近似する方法で解の近似列を構成し、その収束を示す方針のもと研究を行った。(1)次元ごとに解の収束を示すことを目指し、すでに知られている1次元の場合と同様に示すこと、(2)解の近似列が有界であり、弱収束するということを用いて強収束先が解であることを示す、(3)近似列の平均の強収束先が解であることを示す、の3つのアプローチにより考察を行った。その結果、強収束先がある後退確率微分方程式の解になるということを示すことができた。この成果により、この新たに得られた後退確率微分方程式を調べることにより、最初の後退確率微分方程式の解への足掛かりとなる可能性を得た。一方、弱い解の意味での解の存在については、同種の先行研究から、いくつかのアイデア・アプローチ法を得ることができ、今後これらをヒントに弱い解の存在に関する知見を得られることが期待される。また、後退確率微分方程式の解Zのマリアバン微分DZが有界であるという条件のもと、この方程式の解がマリアバンの意味で無限階微分可能であることを前年度において証明したが、これに関する具体例を構成した。これは先述の事実を補強する重要な成果である。27年度が最終年度であるため、記入しない。最終時刻における条件を持つ確率微分方程式である,後退確率微分方程式の解(Y,Z)の,マリアバン解析における意味での微分可能性について研究を行った.特に,本研究では2階以上の微分可能性について行った.まず,1階微分を行うと,解の1階微分過程は線型な後退確率微分方程式を満たすことが知られている.また,これはあるヒルベルト空間の上に値を取る.よって,ヒルベルト空間の上の線型後退確率微分方程式について考察し,Picardの逐次近似法を用いることで,適当な条件下で,解がマリアバン微分可能であることを見出した.これにより,任意のk階マリアバン微分過程の満たす後退確率微分方程式について,解の微分可能性について統一的に扱う整理ができた.この結果を用いることで,解の2階マリアバン微分可能性を得た.3階以上の微分可能性については,解Zのマリアバン微分が数多く現れることに起因する困難のため,次の2つの条件のもとさらなる考察を行った.1.ドリフト係数に当たるfについて,そのzに関する3階微分が恒等的に0であること2.解Zの1階のマリアバン微分が有界であること1.の条件のもとでは,Zのマリアバン微分が数多く現れる項の係数が0となり消すことができる.そのため解を上から押さえることができ,先の結果を用いるための条件を満たすことを確認でき,マリアバン微分可能性を得た.2.の条件のもとでは,Zの任意のk階のマリアバン微分が,帰納的に有界となることを見出した.そして,解の評価に際し,この有界性によって,先の結果を用いるための条件を満たすことを確認でき,解のマリアバン微分可能性を得た.最終時刻における条件を持つ確率微分方程式である、後退確率微分方程式の解について研究を行った。後退確率微分方程式の解のマリアバンの意味での無限階微分可能性を得ることができたのは,当初の計画を越えて進めることができた.一方,線型増大な後退確率微分方程式の解に関する研究は計画ほど進んでいない.27年度が最終年度であるため、記入しない。1. 26年度に得られた結果を論文にまとめる.2.多次元の場合の線型増大な後退確率微分方程式のLp解の存在について研究を行う.先行研究では比較定理が用いられ,そのことが1次元に制約される原因となっている.今後はアプリオリ評価の改善や弱い解からのアプローチを試みることで,比較定理に依存しない解の構成を試みる.27年度が最終年度であるため、記入しない。
在宅介護における身体負荷の少ない介護動作の開発

おむつ交換等の際に身体負荷の少ない在宅介護動作を明らかにするため,学生27名の介護中の下半身主動作筋活動量,心拍数,血圧,疲労感を計測した。介護環境と技術による負荷の違いを明らかにするため,布団とベッド,自己流と技術習得後の介護時を比較した。腰痛予防ベルトの効果を解明するため,ベルト装着の有無を比較した。腰部筋活動量はベッドの方が多かった。技術習得後の方が筋活動量は少なかった。心拍数と血圧は布団の方が高かった。疲労感に違いは見られなかった。ベルト装着による腰部筋活動量の減少は見られなかった。在宅介護における介護動作時の腰背部と下肢の動作解析と心拍数変動、介護動作前後の血圧、介護動作後の主観的身体疲労感を調査して、介護動作時の負荷を総合的に評価し、介護者にとって腰部と循環動態への負荷の少ない介護動作を明らかにすることを目的とする。介護動作は、おむつ交換、清拭、足浴の3つの介護動作とし、それぞれを畳の布団上と在宅介護用ベッド上で行う。介護技術の習得レベルによる負荷の違いを明らかにするため、同一者を継続して調査対象とし、介護の初心者が自己流で介護した時と、介護技術を習得してから介護した時を比較分析する。また、介護者用腰痛ベルトの効果を分析するため、ベルトの装着の有無で比較分析する。本研究の目的は,畳上および在宅介護用ベッド上での介護動作時の腰背部の負荷,循環動態の負荷,並びに主観的身体疲労感の実態を明らかにすることである。今年度は研究方法を企画し,金沢大学医学倫理委員会の承認(保121)を得た後,測定プロトコルを作成してプレ調査を実施した。主要な介護動作として,おむつ交換,体位変換,平行移動,更衣,清拭,足浴の介護動作を設定した。要介護者役は,高齢者疑似体験シミュレーターを装着して,利き腕側に片麻痺のある要介護高齢者を想定した。腰背部の負荷を測定するため,筋電計テレマイオ(NORAXON社製)を購入し,介護動作時の腰背部の主動作筋として,左右の腰部脊柱起立筋・腹直筋・外側広筋・内側ハムストリングスの8筋を選出した。プレ調査の結果,畳上とベッド上のいずれにおいても,介護動作時は主として左右の腰部脊柱起立筋と内側ハムストリングスを使用していたことが明らかであった。畳上では一時的に外側広筋の使用がみられた。また,腰痛ベルトを装着した時は異なる筋活動がみられた。循環動態の負荷を測定するため,筋電計と同時に携帯式自動血圧測定器を装着して介護動作を行った。しかし,常時測定する筋活動量データとの照合が難しく,調査方法の改善が必要であった。主観的身体疲労感を測定するため,Visual Analog Scaleを用いた疲労感調査用紙を作成し,介護動作の前後に調査を行ったが,回答が難しく,回答方法に工夫が必要であった。以上の問題について現在検討を進めている。本研究の目的は、畳の布団上と在宅介護用ベッド上での在宅介護環境において、介護動作時の腰部と循環動態への負荷の少ない介護動作を明らかにすることである。介護技術の習得による負荷の違いを明らかにするため、同一者を継続して調査対象とし、介護の初心者が自己流で介護した時と、介護技術を習得してから介護した時を比較分析する。また、介護者用腰痛ベルトの効果を評価する。要介護者は利き腕に片麻痺のある要介護高齢者を想定した。今年度は、おむつ交換、清拭、足浴の3つの介護動作を設定し、介護動作中の下半身の主動作筋と心拍数、介護動作前後の血圧、介護動作後の主観的身体疲労感の計測方法と解析方法を確立した。計測筋は左右の腰部脊柱起立筋・腹直筋・外側広筋、内側ハムストリングス筋の8筋を選出し、表面筋電計テレマイオ2400を装着した。解析は各筋のMAXを測定してMVCを算出し、マイオリサーチソフトにより実測データの正規化を行った。ビデオ画像をもとにして動作場面を12フェイズに分割し、3つの動作、および12フェイズごとに、布団上とベッド上、自己流と技術習得後、ベルト装着の有無別に各筋の積分値を比較した。心拍数はパルスオキシメータPalmSAT2500Aを装着して、4秒ごとに額の脈拍数を計測し、変動波形と平均値を比較した。血圧は介護動作後の上昇値を分析した。主観的身体疲労感はVisual AnalogScaleを用いた質問紙調査用紙を作成して、介護動作後に調査した。調査対象者は健康な成人女性とし、これまでに研究参加の同意を得た9名の調査を終了している。今後、さらに対象者数を増やし、解析結果の一般化を行う予定である。

本研究の目的は、畳の布団上と在宅介護用ベッド上での在宅介護環境において、おむつ交換・清拭・足浴の3つの介護動作時に、腰部と循環動態への負荷の少ない介護動作を明らかにすることである。介護技術の習得レベルによる負荷の違いを明らかにするため、同一者を継続して調査対象とし、介護の初心者が自己流で介護した時と、介護技術を習得した時を比較分析する。また、介護者用腰痛ベルトの効果を評価する。要介護者は利き腕に片麻痺のある要介護高齢者を想定した。調査方法は、介護動作中の下半身の主動作筋と心拍数、介護動作前後の血圧、介護動作後の主観的身体疲労感を計測した。主動作筋は左右の腰部脊柱起立筋・腹直筋・外側広筋、内側ハムストリングス筋の8筋とし、表面筋電計テレマイオ2400により計測しMVCを算出した。3つの介護動作、およびビデオ画像により介護動作場面を12フェイズに分割し、布団上とベッド上、自己流と技術習得後、ベルト装着の有無別に各筋の積分値を比較した。心拍数はパルスオキシメータPalmSAT2500Aにより4秒ごとに額の脈拍数を計測し、変動波形と平均値を比較した。血圧は介護動作後の上昇値を分析した。主観的身体疲労感はVisual AnalogScaleを用いた質問紙調査用紙を作成して、介護動作後に調査した。調査対象者は研究参加の同意を文書で得た健康な成人女性として、20年度9名、本年度18名、計27名の計測を終了し、現在、計測結果の解析中である。これまでに3つの介護動作ごとに分析した結果、布団上とベッド上では主動作筋が異なり、布団上の方が筋活動量は大きかった。また、介護技術の習得レベルによって主動作筋に違いはないが、レベルが高いほど筋活動量は小さいという結果を得た。介護技術の習得レベルによる負荷の違いを明らかにするため、同一者を対象として、介護の初心者が自己流で介護した時と、介護技術の習得後を比較した。さらに、布団上とベッド上での介護動作時を比較した。調査内容は、介護動作中の下半身の主動作筋と心拍数、介護動作前後の血圧、介護動作後の主観的身体疲労感を計測した。主動作筋は、左右の腰部脊柱起立筋・腹直筋・外側広筋・内側ハムストリングス筋の8筋とした。表面筋電計テレマイオ2400を装着して計測し、%MVCを算出して、布団上とベッド上、自己流と技術習得後における各筋の積分値を比較した。心拍数は、パルスオキシメータPalmSAT2500Aを装着して4秒ごとに額の脈拍数を計測し、平均値を比較した。血圧は介護動作後の上昇値を比較した。主観的身体疲労感はVisual AnalogScaleにより腰部疲労感の強さを比較した。調査対象者は、研究参加の同意を文書で得た、介護経験が無い、健康な18歳から20歳の女子学生27名だった。本年度は27名全員の計測データを解析して、介護技術の習得レベルおよび布団上とベッド上における腰部と循環動態の負荷について比較分析を行った。その結果、腰部脊柱起立筋活動量は、自己流と技術習得後のどちらにおいても、ベッド上での介護動作時の方が布団上よりも有意に多かった。また、技術習得後の方が自己流よりもほとんどの筋活動量が少なく、特に布団上は8筋すべてが有意に少なかった。
新旧コンクリートの打継目の透気係数による密実性評価に関する研究

本研究は新旧コンクリートの打継目が力学的弱点であるとともに有害物質の侵入の観点からも弱点であることから、打継目の密実性を透気係数により定量的に評価したものである。本研究では打継目の密実性に影響を及ぼす要因として、打継目の処理深さ、新コンクリートの種類、作用応力レベルの3項目を取り上げ、各要因が新旧コンクリートの打継目の透気係数に及ぼす影響を明らかにした。本研究で得られた結果をまとめると以下のとおりである。1)新旧コンクリートの打継目の透気係数は本実験で用いたセメントの種類および水セメント比の範囲においてはその違いによらず既設および新設コンクリートの透気係数より大きい。2)新旧コンクリートの打継目の透気係数は超速硬セメントを用いた場合には普通ポルトランドセメントを用いた場合より小さくなる。また、どちらのセメントの場合においても打継目の透気係数は水セメント比が小さくなると小さくなる。3)既設コンクリートの打継目の処理深さを深くすることにより打継目の透気係数は小さくなり、その影響度は水セメント比およびセメントの種類に比べて大きい。ただし、新設コンクリートのブリージングが多い場合には処理深さを深くすることにより打継目の透気係数は大きくなる場合がある。4)静的な引張荷重が作用した場合、荷重の増加とともに打継目の透気係数は増加する。その増加割合は普通ポルトランドセメントのほうが超速硬セメントより大きく、水セメント比の大きい場合には大きくなる。しかしながら、引張荷重の作用により増加する透気係数は荷重が作用していない場合の透気係数に比べてわずかである。今後の課題として、長期的な持続荷重が作用した場合の透気性状について検討する必要がある。
川崎病急性期における自然免疫応答による炎症の制御機構の解明

川崎病急性期における流血中の人末梢血単核球細胞におけるmiRの変化の同定を試みたところ、川崎病に特異性が高いと考えられる5種のmiR(miR-93、miR-877、miR-92b、miR-182、miR-296-5p)が同定された。miR-93はVEGFAの発現を調節し、川崎病冠動脈病変における重要なシグナル伝達系を担っている可能性が示唆された。【仮定と目的】我々は川崎病の急性期において、その発症や血管病変の進展にmiRが重要な役割を担っていると仮定し、急性期川崎病に関与するmiRを明らかにし、messenger RNA(mRNA)との関連を検討することにした。【対象と方法】我々は急性期川崎病患者4名、川崎病以外の熱性疾患患者(ウイルスまたは細菌感染症)6名および年齢、性別を合わせた健常対照群6名から末梢血単核球細胞を分離し、mRNAおよびmiRのmicroarrayを施行した。川崎病患者はすべて標準治療に反応した患者とし、治療前、治療開始後2-4日および7-10日に全血4mlを採取した。データはGeneSpring GX11.0 softwareおよびIngenuity Pathways Analysistoolsを用いて解析した。【結果】1)miRに関して:全847miRのうち、川崎病に特異的と考えられるmiRは以下の5種あり、治療前、コントロールと比較して、miR-93,miR-877は発現が有意に低下、miR-92b,miR-182,miR-296-5pは発現が有意に亢進していた。治療後、これら5種のmiRの発現はすべて正常化した。2)miRとmRNAの関係:川崎病特異的に変化した5種のmiRとの関連が報告されている、治療前後で有意に変化したmRNAは12種であった。これらのうち、miR-93によって制御されていると報告のあるVEGFAの発現も治療によって正常化した。miR-93とVEGFAの発現を調べると強い負の相関を認めた(R^2=0.9683)。【結論】川崎病急性期における流血中の人末梢血単核球細胞におけるmiRの変化の同定を試みたところ、川崎病に特異性が高いと考えられる5種のmiR(miR-93、miR-877、miR-92b、miR-182、miR-296-5p)が同定された。【仮定と目的】我々は川崎病の急性期において、その発症や血管病変の進展にmiRが重要な役割を担っていると仮定し、急性期川崎病に関与するmiRを明らかにし、messengerRNA(mRNA)との関連を検討することにした。データはGeneSpring GX 11. softwareおよびIngenuity Pathways Analysistoolsを用いて解析した。
尾状核および小脳核の冷脚による錐体路ニュ-ロンの発射活動の変化

尾状核(Cd)に冷脚プロ-ブを設置したネコに,手首背屈によるレバ-上げ運動を自已ペ-スで行わせ,4野及び6野の錐体路ニュ-ロン(PTN)の発射活動がCd冷脚によってどう変化するかを観察した。45個のPTNについて、単一PTNの冷脚前,冷脚中,および復温後の発射活動を比較し得た。このうち28個のPTNは,手首伸筋の筋電図活動よりも300ms以上(通常約1秒)先行して徐々に発射を増加,または減少させた。この種の活動は4野内側部と6野で多く見られた。Cd冷脚により,約半数(13/28)でこの種の発射変化の減弱が,5個では逆に増強が認められた。45個中17個のPTNは、筋電図と同時,またはわずかに先行して急激に発射を変化させた。Cd冷脚により,このうち4個では発射変化の減弱が,他の4個では増強が見られたが,9個では冷脚の影響が認められなかった。この他般,筋電図活動減少期における発射変化(一部は末梢の体性感覚入力に対する応答と思われる)の減弱(8/18)や増強(4/18)と,自発発射頻度の減少(8/45)あるいは増加(9/45)が観察された。上記のようなCd冷脚の効果は,プロ-ブ冷脚部(長さ約3mm)全体がCd内部に位置した例で最も弱い冷脚(Cd温22°C24°C)で現われることから,Cdニュ-ロンの活動が抑制された結果と考えられる。以上の結果から.尾状核からの出力が、4野および6野から脊髄あるいは脳幹に送られる運動関連情報の形成に複雑に関与していることが明らかとなった。特に、筋活動開始に長時間先行する発射活動が,筋活動直前の発射変化がよりも強くCd冷脚の影響を受けることは、尾状核が筋活動の直接的制御よりも、運動の準備,あるいは計画に深く関与していることを示唆すると思われる。尚,小脳核冷脚ではネコが不隠となり,その効果を充分観察することができなかった。
弾性波を用いた欠陥形状決定逆問題解析システムの作成

1.積分方程式法を用いた時間域動弾性クラック決定問題の解法に関する研究、及び逆解析コードのワークステーションへのインストールの研究2次元、3次元の時間域動弾性クラック決定問題のプログラムを作成することが出来た。これらはポ-タブルのワークステーション上でも十分実用に耐えるほど高速であることが確かめられた。この方面の研究は当初の目標よりも進み、形状自由度の大きいクラック決定問題へ発展した。現在2次元波動方程式の時間域クラック決定問題や、対応する比較的簡単な3次元問題が選点法により解けるようになった。特に2次元問題では形状自由度が大きい問題においてもTikhonovの正則化により安定な解析が可能であることがわかった。今後これらを弾性問題に拡張することと複数クラックの決定問題を扱えるように変更することが課題となる。また、複合材料の非破壊評価で重要になる異方性弾性体の解析も今後の課題である。2.クラックによる波動散乱の計測に関する研究ジュラルミン供試体にPZTトランスデューサを取り付けて超音波計測を行った。円形供試体を用い、一つのトランスデューサから超音波を発生して他のトランスデューサで受信するタイプの計測を、クラックが無い供試体でまず行い、同じ供試体にソ-カットを設けて行った同じ超音波計測との比較を行った。Fourier変換により計測データを変位に換算しようとしたが十分良好な結果を得る事は出来なかった。半導体歪ゲージの使用も試みたが十分な感度が得るにいたらなかった。従って3.ではPZT出力をそのまま用いる逆解析法を用いることとなった。今後レーザ計測の利用を検討したい。3.実データのインバージョンに関する研究2.で得られた計測結果の統計処理によりクラックの位置をある程度推定する事が出来た。1.の手法そのものの実データへの適用は今後継続して研究を進めたい。本研究は動弾性学におけるクラック決定問題の境界積分方程式法による解法を定式化し、2、3次元問題における解析プログラムを作成すること、それらをワークステーション程度の計算機で実行可能なまで高効率化すること、実際に波動計測を行って実データのインバージョンを行うことを通して、最終的には実用的なクラック検出システムを作成することを目的としている。本年度はまず2次元問題について、時間域クラック決定問題のプログラムが完成し、現在数値的に合成した散乱場データを用いた逆解析が出来るようになっている。特に合成散乱場に30%もの誤差を与えた場合でも精度良い逆解析が可能であることが確かめられた。今後の課題はより計算効率を高めるためのチューニングである。一方、3次元クラック決定問題の数値計算については、理論的な研究は終了したが、計算機プログラムについては目下限定された形状自由度をもつ円形クラックの場合のみ取り扱えるものが一応完成した。今後より一般的な形状自由度をもつクラックへの拡張が必要となる。また、2次元の場合と同様、計算効率の向上も今後の課題である。実験についてはガラス、岩石、金属などの材料によって試行錯誤を繰り返した結果、現在ジュラルミン製の円盤供試体を用いた実験を行っている。円盤周囲にトランスデューサを多数張り付け、そのうちの一個にパルス電圧を入力し他のトランスデューサで波動を計測する。次にトランスデューサをそのままにした状態でソーカットを設け、同様な超音波計測を行う。現在実験はここまで終了しており、今後このようにして得られた電圧データを変位データに変換し、これを用いて逆解析を行う予定である。理論的研究においては、まず変分法によるクラック決定問題の研究が完成した。実際、3次元時間域動弾性クラック決定問題のプログラミングが完了し、ラップトップのワークステーションでも1時間程度の計算時間で簡単な問題が解けることが確認できた。

当初の研究計画ではここまでの予定であったが、複数亀裂や複雑な亀裂形状へ対応できる見通しがついたので、これらの解析に着手した。まず、計算時間の短縮のため、変分法を選点法に置き換える作業を行った。この結果、計算精度は若干低下するが、計算時間は大幅に短縮された。これを用いて2次元Laplace方程式の場合、2次元波動方程式の場合、及び3次元波動方程式の場合について逆問題を定式化し、数値計算を行った。この結果Laplace方程式の場合、形状自由度が大きくなるとTikhonovの正則化が有効であることがわかった。波動方程式の場合は正則化が必要なほど高自由度の解析を行うには至らなかったが、十分に実用に耐える逆問題解析プログラムを完成させることが出来た。実験的研究においては、まず昨年得られたデータを解析した。種々の試行錯誤を行ったが、結局PZT出力を物理的に意味のある量に変換することは断念せざるを得なかった。そこで、得られたデータを統計処理することによりクラックの位置推定を行うことを試みたところ、ほぼ実際のクラックに対応する位置を得ることが出来た。次にPZTの代わりに歪みゲージを用いて物理的に意味のはっきりした量を計測することを試みた。半導体ゲージなどにより高感度化を図ったが、実用的な問題に適用することは出来なかった。
世界を目指すサッカーコーチのための英語力向上プログラム

2017年前期に実施した研究プログラムであるFootball English Session(以下FES)の受講生たちは、アメリカ、オーストラリア、ドイツ、カンボジア、モンゴルへと各々渡航していった。当該年度は、彼らの現地での活動を調査し、FESでの学習内容が、その後、彼らにどのような影響を及ぼしているか、インタビュー調査を行った。質問項目は、1.「現地での言語活動」と、2.「海外でのサッカー活動が与える心理的側面」に特化したものとする。具体的には、1.に関しては、(1)海外のサッカー活動で困ったこと、(2)どのようなシーンで特に英語が必要だと思ったか、(3)本研究プログラムを受講していて役に立ったこと、(4)海外を実際に経験した今、本研究プログラムに取り入れるべきだと思った学習項目、(5)今後の英語学習の方向性、の5項目となる。2.に関しては、(1)あらためて、なぜ海外に行こうと思ったのか、(2)今回実際に海外に来てみて、どんな感想を持ったか、(3)海外で大変だったこと、(4)海外の生活からは何か得られたこと、の4項目であった。現在は、1と2のインタビューデータをスクリプトに書き起こし、コーディング分析の準備をしている段階である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。昨今、海外サッカー留学生は、年間約1,500名にものぼる(辻, 2012)。そこで、申請者は、英語圏へのサッカープレーヤーおよびコーチング留学を見据えている日本人を対象とした英語力向上プログラム開発を研究対象としてきた。2016年度は、オーセンティック教材を作成するために、実際に英語によるサッカー指導を行っているプロコーチのDan Gaspar氏(イラン代表GKコーチ)、今矢直城氏(株式会社Naocastle)の協力の元、実際のコーチング言語データを取得し、選択体系機能言語学の枠組みで分析を行った。Gaspar紙のコーチング手法からは、以下のような教育的示唆が得られた。1.選手に即座に動作を行ってもらう場面では、命令法を用いる。2.叙法構造を確実に形成することで、コーチとしての自分の意図を明確にする。3.選手に指示をする場面では、命令法のみではなく、時には叙述法を使うことによって、「技術の説明」の意味合いも含めることができる。また、今矢氏のコーチング手法に基づくならば、英語使用時における迅速なコーチング実践をするためには、トレーニング状況に応じた適切な叙法構造の構築(動作主と動作内容の明暗示)が不可欠であることが分かってきた。例えば、今矢氏は、動作に関する指示を与える際には、2つの文法パターンで指示を出していた。相手に命令を与える発話機能を持たせるための典型的具現パターンであるimperativemood(命令法)と非典型的具現パターンであるdeclarative mood(叙述法)である。この使い分けは、トレーニング中の場面(インプレー中かアウトオブプレー中か)に応じて、行っているという結果が導き出された。また、今矢氏は、モダリティを使い、自分の陳述にグラデーションを与えることで、選手たちにプレッシャーを感じさせないような要求の仕方をしていた。2016年度は、モデルコーチのコーチングテクストを選択体系機能言語学の観点から分析し、オーセンティック教材を作成することを主眼に置き、GBAの実践は2017年度以降に実施の予定だったが、研究が進み、GBAを使用した予備調査を行うことができた。予備調査では、オーセンティック教材を作成、使用するだけではなく、GBAのもう一つの特徴である足場(scaffolding)理論の観点を重点的に調査した。足場理論とは、Vygotsky(1987)のZone of Proximal Developmentの考えに基づき、対象言語使用域(レジスター)における言語使用マスターが実践共同体(CoP)の中で、学習者に足場(スキャフォルディング)を提供しながら自立学習を促すための学習サイクルを構築しようとするものである(Burns et al, 1996)。予備調査は、立命館大学言語教育センターが主宰する外国語コミュニケーションルーム(大阪いばらきキャンパス)で「英語で楽しむスポーツ(サッカー)」を実施し、スポーツ(サッカー)という共通したキーワードを元に集まった学習者たちが、GBAの教授法に対してどのような感想を持ち、CoPがどのように形成されていくかを観察した。セメスター開始直後,中間,後半の3回に渡り、参加した学生を対象に、アンケート、インタビュー調査を実施した。データ分析から、「サッカーを通じて英語学習をする」というコミュニティに学習者が参加することで、学習者同志の相互作用から、New comerの学習者が英語学習(特にspeaking)に持っている苦手意識を変えていくことができる可能性があることが示唆された。4月からの本調査においても、すでに本取組を経験した学習者らが最初からコミュニティの中に入ることで、New comersたちに上記のように良い影響を与えることができると考えている。海外の高等教育機関等に留学経験のある日本人の数は、2015年度は84,456人にも達した。このような時勢を反映し、海外の高等教育機関への留学志望者のための言語支援プログラムの策定が各方面で進められている。しかし,海外に渡る日本人の目的は学術的なものだけではない。たとえば、近年スポーツ留学生の数は年間1,500名に上る。そのような中で,一部のスポーツ留学生が十分に活躍できない要因として,語学力不足が指摘されている(辻2013)。

スポーツ場面など,より実用的な言語使用においては、非文法的であったり,言いよどみがあったりしても,実際に使用された言語データを使用した方がよいとする見方がある(Burns et al. 1996)。本発表では、そうした実際に社会で使用された言語データを教材(オーセンティック教材)として使用するジャンルベースドアプローチ(GBA)を用いた実践指導報告をする。研究対象は、将来、海外でサッカーのコーチやプレーヤーを目ざす社会人や学生6名である。筆者が勤務する大学の授業やSNSを通じて受講希望者を募った。指導方法は, GBAの学習サイクルに基づき,原則的には隔週で屋外実習と屋内学習を交互に入れ,屋外実習でモデルコーチの英語コーチングを体験し,翌週の屋内学習で,屋外実習でモデルコーチが話していた英語を教材として使用し,コーチング英語の特徴(語彙文法資源)をField,Tenor,Modeの観点で明示的に指導した。実施場所は立命館大学びわこ・くさつキャンパスである。学習者は,活力にあふれた前向きな学習姿勢と,生きた英語に接したことによる気づきや喜びを示し,英語の認識とパフォーマンスに向上の兆しを見せた。本発表における議論は,ノンアカデミック分野における有効な言語支援プログラム策定の一助となると考える。2016年度は、モデルコーチのコーチングテクストを選択体系機能言語学の観点から分析し、オーセンティック教材を作成することを主眼に置いた。2017年度からは、実際にジャンルベースドアプローチを用いた実践教育プロジェクトを開始した。海外で英語を使ってサッカー活動をしたい日本人選手、コーチ10名が集まり、約半年に渡ってデータ収集ができた。分析対象となったのは、6名であったが、彼らのタスクパフォーマンスを2回に分け評価をしてみたところ、2期間のうちに有意差が見られるほどの変化は見られなかったが、Field、Tenor、Modeの3観点に分け、評価をしてみたところ、Tenor>Modeという順に効果量に違いが見られた。Fieldにおいては効果量は検出されなかった。このように選択体系機能言語では、言語を3つのレイヤーを通して分析するが、各々の観点からタスクパフォーマンスを評価してみると、差異が見られたということは、指導方法を各々の状況に合わせて調節する必要性があることが分かる。こうした結果は、ジャンルベースアプローチを用いる際の重要な教育的示唆を与えると考える。また、本研究プログラムの受講生は、受講後には、アメリカ、オーストラリア、ドイツ、カンボジア、モンゴルへと各々渡航していった。本講座の内容が彼らに大きく影響を与えた結果である。また、本研究の英語学習とスポーツを組み合わせるという手法は、民間機関も興味を持ち始めており、2017年末には、2回ほどフットサル場の運営会社である株式会社メゾネットとコラボをして、一般にも公開された。いずれの会も30人近くの参加者が集まり、好評を博した。2017年前期に実施した研究プログラムであるFootball English Session(以下FES)の受講生たちは、アメリカ、オーストラリア、ドイツ、カンボジア、モンゴルへと各々渡航していった。
線-平行平板型電気流体ガスポンプの最適化と多段化

本研究は従来の羽根車式のファンを発展させる次世代型の気体輸送装置(ガスポンプ)に関する取組で、プラズマを利用した流体駆動方式を採用するため、可動部のないガスポンプの開発を行った。可動部がないため、騒音・振動がなく、小型化や様々な形状のガスポンプとして設計可能であり、さらに流れを電気的に直接制御できる特徴を有する。今回、電極や流路の最適化と流量・流速増加のための多段化に取り組み、実験的にそれらの傾向を詳細に明らかにし、いくつかの設計パラメーターの方向性を示した。本研究では,可動部がなく,風切音・振動のない電気流体ガスポンプの開発を目指している.昨年度は,(a)流路形状(アスペクト比),(b)線電極とGND電極間の距離,(c)GND電極の長さに対する影響,および(d)多段型のガスポンプにより気体の流速,流量および効率への影響について実験的に明らかにすることが目的であった.(a)については,アスペクト比が1:2,1:4,1:6の三種類の流路に対し,正極および負極でそれぞれガスポンプの作動実験を行った.実験結果からアスペクト比の増加(線電極方向)に伴い,流速,流量および効率の向上が見込めることが分かった.また,負極については,どのアスペクト比の流路に対してもガスポンプは作動しなかった.(b)について,線電極とGND電極間の距離L=2.5mmで実験を行ったが,正極ではガスポンプは作動するものの,負極では作動しないことが分かった.負極で作動した場合,電気流体ガスポンプの流速および流量が増加することがこれまでの研究で明らかになっている.ただし,現在の電極間距離Lよりも大きな場合での結果であることから,これについては引き続き電極間の距離Lを変更した場合の追加実験を今年度予定している.(c)について,GND電極の長さW=50mmと100mmにおける実験を行い,ガスポンプの性能はWに依存しない結果が得られた.しかし,更なるWの減少に伴い,ガスポンプの性能が変化する可能性は十分に考えられるので,今年度の研究で、時間的に可能であれば,Wの限界値を見つける実験を行いたい.(d)について,二本の線電極を用いた多段型での実験を行い,流速・流量ともに増加することが分かった.結論として,(a)(d)に関する研究結果より,電気流体ガスポンプの流路設計の自由度の増加,更なる流速および流量増加,およびガスポンプの流路軸方向の小型化の可能性が明らかになった.本研究では,可動部がなく,風切音・振動のない電気流体ガスポンプの開発を目指している.3年間の研究期間の2年目である平成23年度は,(a)線電極とGND電極間がポンプ性能に及ぼす影響と,(b)線電極を2本および3本用いた場合の多段式線-平行平板型電気流体ガスポンプのポンプ性能に関する実験的調査を行った.さらに,電気流体ガスポンプの性能向上を目的とした(c)線電極の被覆方法の違いの影響について実験的に検討を行った.具体的に,(a)について,線電極とGND電極との距離をH=6mm,14mm,22mm,30mmの4段階で設定し,正極および負極の直流高電圧下でそれぞれガスポンプの動作実験を行った.実験結果から基本的にHが小さいほど出口平均流速が増加することが分かった.ただし,Hが小さいほど流路の摩擦圧力損失は増加するため,ポンプ効率は流路幅Bに依存する最適距離H_<opt>が存在することが分かった.次に(b)について,線電極数の増加とともに出口平均流速,流量,ポンプ効率が増加することが分かった.これは,線電極数の増加とともに,線電極同士の干渉により線電極1本当たりの消費電力が減少したためであると考えている.また,13本の線電極による実験データを得られたことから,線電極数の定性的・定量的な傾向を得ることが出来た.これらの特性は今後,本方式の電気流体ガスポンプの多段化における設計指針として重要な結果である.(c)について,10μm程度の絶縁塗装を部分的に施した線電極を用いて,ガスポンプの動作実験を行い,基本的には絶縁物で部分的に被覆することで,正味の流速と流量を発生できることを実験的に確認した.しかし,十分な流速を得るまでには至っておらず,今後は絶縁物による被覆精度を高める必要があると考えられる.本研究では,可動部がなく,風切音・振動のない電気流体ガスポンプの開発を目指している.3年間の研究期間の3年目である平成24年度は,昨年度までの研究で行ってきた多段式線ー平行平板型電気流体ガスポンプにおける(a)多段型の小型化について実験的検証を行なった.また,