hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線構造による脳内新規EFハンドタンパク質Iba1のシグナリング分子機構の解明

脳内タンパク質Iba1は,脳内免疫細胞(グリア細胞)活性化に深く関与する新規EFハンドカルシウム結合タンパク質である。本研究では,X線結晶解析および動的光散乱による水溶液中での分子径測定により,Iba1は,他のEFハンドタンパク質と比べカルシウムへの親和性が低く,水溶液中でカルシウム非依存的に2量体構造をとっており,周囲の疎水環境に依存して2量体から単量体へ会合状態を変化させている可能性を示した。脳内免疫細胞ミクログリア特異的カルシウム結合タンパク質lba1(Ionized calcium binding adaptor molecule l)は,147アミノ酸からなるEFハンドタンパク質であり,ミクログリア活性化シグナリングにおいて,さまざまターゲット分子と相互作用し,その機能を発揮していると考えられている。申請者らは,これまでにX線結晶解析によりlba1がカルシウム依存的に2量体を形成するという極めて興味深い現象を明らかにした。これはEFハンドタンパク質においては初めての例である。本研究の目的は,2量体Ibal・ターゲット分子複合体の構造学的研究を展開することにより,Iba1が生体内において2量体で機能していることを証明するとともに,ミクログリア活性化におけるIba1のシグナリング分子機構を解明することである。本年度は,カルシウム結合型Iba1の高分解能(1,89A)のX線構造を決定し,カルシウム結合部位の構造をより詳細に明らかにした。また,Ibalが,2量体を形成した際,1つの分子のC末端と別の分子のN末端とが2量体分子の同じ側に突き出ていることから,安定型2量体形成を目指したタンデムリピート型lba1の構築を試みた。2つのIbalをつなげたタンデムリピート型Iba1は,His-タグをC末に付加することにより,精製を行った。大腸菌培養液1lから7.5mgのタンパク質を純度よく精製することに成功した。これは野生型Iba1と同程度の発現量であった。現在,結晶化条件を探索中するとともに,水溶液中で安定に2量体を形成しているかどうか確かめることを試みている。脳内免疫細胞特異的タンパク質Iba1は,脳内免疫細胞(ミクログリア)活性化に深く関与する新規EFハンドカルシウム結合タンパク質である。これまでに,われわれは,カルシウム非存在下,および存在下でIba1のX線結晶解析を行い,Iba1がカルシウム依存的に単量体から2量体へと分子会合状態を変化している可能性を提唱してきた。今年度は,動的光散乱の測定により,水溶液中におけるIba1のカルシウム依存的コンフォメーション変化を観察することを試みた。DynaProNanostarシステムを用いて,ヒトIba1の動的光散乱による分子径を測定したところ29Åであった。1mM CaCl_2,あるいは2mM EDTAを添加して測定したところ,分子径に有意な差異はみられなかった。得られた分子径とX線構造から考えて,Iba1は,カルシウムの有無に関わらず水溶液中において2量体で存在していると予想される。カルシウム非存在下における単量体構造のIba1の結晶化条件(5mM NiCl_2を含む)で分子径を測定したところ単量体構造の分子径とほぼ等しい15Åが得られた。Iba1は,2つのEFハンドを持つ。単量体構造では,ニッケルが1つめのEFハンドにあるAsp66と結合していたが,この位置は分子表面にあってカルシウム結合部位とは異なっていた。2量体構造においては,2つめのEFハンドにカルシウムが結合していた。以上より,カルシウム依存的にコンフォメーションを変え,2量体を形成すると考えていた。しかし,今回,動的光散乱の測定から,Iba1は,水溶液中では,カルシウム非依存的に2量体として存在し,ニッケルを含む条件下では,2量体が破壊され,あるいは2量体が形成できずに,単量体になるという新たな可能性が考えられた。現在,ニッケル以外の金属イオンでも同様の現象が見られるか詳細に検討中である。脳内免疫細胞特異的タンパク質Iba1は,脳内免疫細胞(グリア細胞)活性化に深く関与する新規EFハンドカルシウム結合タンパク質である。われわれは,これまでにカルシウム存在下および非存在下でIba1のX線結晶解析を行い,結晶状態では,Iba1がカルシウム存在下において2量体,非存在下において単量体を形成していることを明らかにした。この結果からIba1がカルシウム依存的に単量体から2量体へと分子会合状態を変化させていることが予想された。しかしながら,動的光散乱による水溶液中でのIba1の分子会合状態の観察を行ったところ,カルシウムの有無に関わらず,分子は2量体を形成していると考えられる27Aであった。そこで今回,様々な条件下で動的光散乱を測定することにより,Iba1の分子会合状態変化が引き起こされる要因について検討した。その結果,polyethylene glycol monomethyl ether 2000(PEGMME2000)を添加することにより,単量体の分子径である11-13Åが観測されることがわかった。

Iba1は,生体膜成分の1つであるホスファチジルセリンと相互作用するという報告がある。PEGMME2000を添加することにより疎水性が増し,生体膜近辺の環境に近くなっている可能性があり,Iba1は,細胞質中と生体膜内側近辺とで,周囲の疎水的環境に応じて,2量体から単量体へと変化している可能性が示唆される。また,本年度は,新たな結晶系(空間群、P6_122)でのIba1の結晶構造解析に成功した。この結晶中では,Iba1は,これまでにない分子パッキングを形成しており,新たなオリゴマー形成様式が存在する可能性が出てきた。
ガラス的物質群のモード結合および繰り込み群による理論的研究

ガラス的物質群の理解を目指して理論的研究を展開しているが、本年度は特に下記のことについての論文を出版することができた。ドープした半導体や希土類化合物(重い電子系)では金属スピングラスと呼ばれる新奇な状態が実現している。実験的には多くのデータの蓄積があるが、理論はほとんど未発達の状況にある。通常のスピングラスの理論は、絶縁体の局在スピンに対するものであるが、金属スピングラスの理論においては、遍歴するフェルミオン(電子)とスピングラスの秩序変数の共存を示さねばならない。2ないし3次元のスピングラスの議論はシミュレーションをしないと進まないが、理論的に確立しているのは無限大次元の解析的理論である。他方、フェルミオン系において確立した金属絶縁体転移(Mott転移)の理論は、やはり無限大次元の理論である。そこで我々は、スピン系とフェルミオン系の無限大次元の理論の統合を図った。具体的にはランダムなスピン・フェルミオン模型と呼ばれるモデルを無限大次元で厳密になる動的平均場近似を用いて調べた。過去、ミクロなモデルから出発して金属スピングラス状態を導出する試みは成功していなかったが、それはスピングラス系のダイナミクスを追跡できていなかったためである。我々はダイナミクスを正しく考慮し、金属スピングラス状態を導出することに成功した。同時にスピングラス相のなかで起こる金属絶縁体転移を導き、転移点を確定した。現在、本研究の一環としてクラスター描像にたって、大偏差解析およびマルチフラクタル解析を実行し、2ないし3次元での金属スピングラスの理論を構築しつつある。ガラス的物質群の理解を目指して理論的研究を展開しているが、今年度は特にランダム強相関電子系で金属スピングラス状態が可能であることをミクロなモデルに基づいて示した。金属スピングラスはドープした半導体や高温超伝導体および重い電子系の合金にランダムネスが導入された物質などのランダム強相関電子系において実験的に見出され興味が持たれているが、これまでの理論は現象論の段階であった。最近、スピングラスの平均場理論を金属に拡張し、ミクロなモデルを解いて金属スピングラス状態を得ようとする試みが始まったが、まだうまくいっていない。この理論の現状はランダムネスがない場合のモット転移の理論と比較すると、インコヒーレントな寄与のみを考慮したハバード近似のレベルである。よって得られる状態は絶縁体となっている。モット転移の場合に金属状態を特徴づけるのはグッツヴィラー近似で記述可能であるようなコヒーレントな寄与であり、コヒーレントとインコヒーレントな寄与の両方を統一的にあつかうことは動的平均場近似を用いれば可能であった。そこで、我々は、モット転移の理論をつくるために有効であった動的平均場近似を用い、スピングラスの平均場理論との統合理論をつくった。ミクロなモデルに基づいたこの理論の解は金属絶縁体転移を示し、ランダムネスが小さい領域では金属スピングラス状態を与えた。我々の目標はゆらぎの解析にあるので、この平均場解を出発点にして次年度は金属絶縁体転移にともなうゆらぎの解析を行う予定である。
都市域における疾病負荷の計測と疾病予防対策効果の数量評価

国および地方自治体を単位として継続的に活用可能な障害調整健康余命の計測法を確立し、具体的に都道府県の障害調整健康余命を算出した。アフガニスタン・カブール、ベトナム・フエ、東京都市域にて、「疾病負荷」と環境諸条件のデータを収集し、複数の疾病リスク要因に同時に介入して行う疾病予防対策の効果を明らかにした。予防接種のデータを用い、総合的な疾病予防対策による、予防接種率向上の効果を数値評価するモデルを構築した。東京下町において平成10年から行った生活習慣病コホート調査対象集団の疾病状況に基づき、疾病負荷推定のための基礎データベースを構築した。コホート調査により、疾病罹患、受療、健康習慣、就労、労働条件、家族、自覚的健康、ストレスイベント、疾病予防プログラムへの参加、健康情報の入手手段、Functional Health Literacyの情報を収集し、コホート連結データベースとした。ベトナム・フエ市の船上居住者における疾病負荷を、平成15年度にすでに実施したフエ市の船上住民4500名(780世帯)の健康調査結果に基づき算出した。スヴァ市の中心部、周辺部、農村部の合計6の村落を調査対象地域とし、各村落の学童(30-40名)とその家族を対象に健康調査を実施した。以下の方法で、予防可能な疾病負荷を算出した。(1-a)単因子モデルにより、疾病の要因と考えられる個々の変数について予防可能な疾病負荷の推計を行った。各要因の寄与危険度、人口寄与割合は、横断調査の結果からの要因ごとの罹患比率の要因の曝露者割合より算出した。(1-b)多因子モデルにより、地域を単位とした死亡・罹患率と都市指標データベースから、疾病別に複数の都市指標を用いた回帰モデルを算出した。回帰モデルの説明係数を都市環境要因の寄与量として扱い、都市指標の変化を仮定した理論的推計値と観察値から予防可能な疾病負荷の推定をした。(2)RutsteinおよびEuropean Community (EC) Working Groupが定義した予防可能な死因:Avoidable cause of deathにより、アジアの国・地域別に予防可能な死亡の推計をした。(3)国内の都道府県および市町村を単位としたベンチマーク法による過剰死亡の算出手法により、社会経済水準区分により死亡率格差から過剰死亡数を算出し、社会経済環境要因により疾病負荷を推計した。個人レベルでの健康教育・健康晴報の提供が、慢性疾患の予防、生活習慣の改善に与える影響について、東京圏のフィールド調査より明らかにした。東京下町中高年男性のコホート調査データベースを用いて、健康情報へのアクセスが、健康への意識、生活習慣改善への動機、生活習慣の改善、慢性疾患の有病に与える影響を解析した。ベトナム・フエ市の船上居住者における疾病負荷として、傷病別の有病率・罹患率、死亡率、障害による相当損失年齢(Years Lived with a Disability : YLD)、若年死亡による生命損失年数(Years of Life Lost : YLL)、YLDとYLLを合計したDisability-adjusted Life Year(DALY)を、国別研究で用いられた効用値および性年齢階級別重みを用い算出した。また、船上居住者が使用している飲料水の水質、居住環境、疾病予防知識、地域経済、が疾病負荷に及ぼす影響について分析した。国内およびラオスにおいて、予防可能な疾病負荷の推計モデル構築のため、実地調査を行った。1975年から2000年の全国の社会人口統計データベースを利用し、縦断データによる予防可能な疾病負荷推計モデルの作成を行った。都道府県および市区町村における地域経済と健康投資が地域住民の健康状態の改善に与える影響を数量化した。地域経済は一人当たり収入、一人当たり総生産、財政力指数、健康投資は保健福祉予算割合、人口あたりの各種保健福祉施設数・保健福祉専門職数とし、健康指標は年齢調整死亡数(全死因、主要死因別)、平均余命を用いた。これらの指標の横断関連とともに、時系列に地域経済と健康投資の指標と健康水準の指標の変化との関連を解析した。中高年男性のコホート調査データベースを用いて、社会経済条件の影響を調整した上で、健康診断、保健指導が3年後の生活習慣に及ぼす効果を分析した結果、通常の健康診断保健指導を行った場合に、すでに生活習慣病の疑いを指摘されていなものの生活習慣は改善したが、生活習慣病の症状が認められないものの生活習慣には変化が認められなかった。保健指導の方法は、一律の指導ではなくヘルスコミュニケーションをふまえた質の指導が必要であることを明らかにした。フエ市都市移住船上生活者データベースをもとに、船上居住者が使用している飲料水の水質、居住環境、疾病予防知識、地域経済、が疾病負荷に及ぼす影響を明らかにした。1次調査から5年目の2次コホート調査の基本設計を行うために、船上居住者の居住船異動の基礎調査を実施した。1975年から2000年の全国の社会人口統計データベースを利用し、縦断データによる予防可能な疾病負荷推計モデルを検討した。社会経済要因とがん検診受診率との関連について、地域特性の影響を考慮してマルチレベル分析を行い、都市部では両者の関係が強く健康投資に際しては社会経済要因を考慮し効果的な供給を確保する必要があることが明らかとなった。

介護保険事業専門家に対する先行調査より得られた障害の程度別の効用値を介護保険統計に適用し、都道府県ごとの障害調整健康余命(DALE)および年齢調整加重障害保有割合(WDP)を算出し、疾病負荷指標としての意義を検討した。その結果、年齢調整WDPは平均余命と独立した地域健康指標として有用であることが明らかとなった。地域によって異なることが予想される疾病のリスク要因を明らかにするため、地域別の、特定健康診査・保健指導の対象者数、健康診査・保健指導の資源配置について実地調査を行った。調査結果を、疾病負荷の推計モデル、疾病予防対策効果の数量評価モデル構築に反映させるための分析を行った。中高年男性のコホート調査データベースから得られた、健康情報へのアクセスが、健康への意識、生活習慣改善への動機、生活習慣の改善、慢性疾患の有病に与える影響の解析結果をもとに、疾病予防効果を数量化した。地域によって異なる疾病のリスク要因について、社会経済要因、環境要因、医療供給体制、社会保障などを中心に、国内の疾病リスク要因の実地調査を行った。とくに、近年の医療制度改革に関連した医療崩壊、介護崩壊といった健康危機に焦点をあてた実地調査を中心に行った。調査結果は疾病負荷の推計モデル、疾病予防対策効果の数量評価モデル構築に反映させた。1975年から2000年の全国の社会人口統計データベースを利用し、縦断データによる予防可能な疾病負荷推計モデルを検討した。都道府県および市区町村における地域経済と健康投資が地域住民の健康状態の改善に与える影響を数量化した。地域経済は一人当たり収入、一人当たり総生産、財政力指数、健康投資は保健福祉予算割合、人口あたりの各種保健福祉施設数・保健福祉専門職数とし、健康指標は年齢調整死亡数(全死因、主要死因別)、平均余命を用いた。各種指標の横断関連とともに、時系列に地域経済と健康投資の指標と健康水準の指標の変化との関連を解析し、疾病負荷推計数量モデルを作成した。都市域での実地調査の結果に基づき、都市域のミクロレベルの集団における疾病負荷の計測手法、アジア地域に適用可能な傷病の効用値を提案し、推計モデルに反映させた。広域データベース解析、地域調査に基づく疾病予防対策効果のプロセス評価モデル構築、効用値の評価結果に基づき、疾病予防対策効果の数量評価モデルを検討した。
質量顕微鏡による統合失調症脳のドパミン・グルタミン酸・ギャバ系の解析

精神疾患の脳研究は、動物を用いた脳研究では限界がある。本研究では精神疾患死後脳ンクのヒト脳サンプルを用いて、質量顕微鏡という最先端技術により統合失調症死後脳の解析を実施した。ドパミン・グルタミン酸・ギャバ系が統合失調症の病因に重要で、神経伝達の基盤となるのは神経細胞(ニューロン)同士のネットワークであると言われているが、本研究の結果、統合失調症患者死後脳におけるニューロンネットワーク解明に重要な神経細胞膜成分の二次元分布を可視化することに成功した。研究代表者はこれまで統合失調症の生物学的研究に従事する中で、その病態理解にほ死後脳組織の解析が不可欠と考え、日本初の系統的精神疾患死後脳バンクを確立し、統合失調症の有力な病因仮説に基づき、ドパミン系・グルタミン酸系・GABA系に関わる標的分子にっいて、当バンクの死後脳組織を用いて免疫組織化学的手法を用いて検証しようと試みてきた。しかし、免疫組織化学法やin situ hybridizationなど組織形態を保ちながら解析する手法は、抗体やプローブを介した間接的な検出法であり、ーサンプルから多くの物質についての解析することが困難であるため、結果として限りある貴重なサンプルを多く消費するという欠点があった。我々は、2006年10月22日に福島市において科学研究費による「第1回ブレインバンクシンポジウム」を開催し、その中で新たな手法として紹介された、岡崎生理学研究所の瀬藤光利らの質量顕微鏡法を用いることにより、前述の問題点を解決できると考え本研究を立案した。すなわち、本研究の概要は、統合失調死後脳サンプルについてドパミン関連分子、グルタミン酸関連分子、GABA関連分子を中心に質量顕微鏡による解析を行うことである。初年度である平成20年度は、浜松医科大学に統合失調症死後脳サンプル11例、44ヵ所を送付し、質量顕微鏡法による予備的な解析を開始し、その結果と意義の協議のため、平成21年2月13日に浜松医大分子解剖学教室にて研究ミーティングを持った。また、平成21年3月18日には同教室主催の第一回質量顕微鏡法講習会に当研究室スタッフが出席した。平成21年度は、病型・罹病期間・抗精神病薬の服薬量・死後時間などの臨床プロフィールが明らかな邦人統合失調症死後脳サンプルについて、質量顕微鏡法による解析を主に脂質をターゲットとして実施した。これまでの通常の顕微鏡は物質同定のためには蛋白質であれば免疫組織化学的手法、mRNAであればin situ hybridizationを用いた手法で間接検出を行っており、これらの手法では一度に一つ、多くても数種類のものしか観察できない上、基本的に既知のものしか観察できなかった。質量顕微鏡法では質量で観察し、原理的には重さのあるものすべてが同時に観察されるため、蛋白質、DNA、RNA、脂質、糖鎖、糖脂質、あらゆるものの分布が同時に同定観察可能である。本年度の解析でも、特定の脂質を観察するのではなく、統合失調症死後脳サンプルに含まれる脂質を網羅的に測定した。現在、得られた結果と統合失調症の病型・罹病期間・抗精神病薬の服薬量・死後時間などの臨床プロフィールとの相関関係を求め、各分子と臨床データとの関係を同定していく作業中である。今後は同様の手法を用い、ドパミン系・グルタミン酸系・GABA系に関連した分子についても検討する予定である。本研究により、統合失調症病態の鍵となる分子や治療標的分子の同定に焦点が結ばれ、ヒト死後脳マップの作成、バイオマーカーの探索など診断・創薬の可能性を拡大する有力な手がかりを得ることができ、将来的にはテーラーメード遺伝子治療を含めた発症予防まで幅広い発展、展開が期待できる。病型・罹病期間・抗精神病薬の服薬量・死後時間などの臨床プロフィールが明らかな邦人死後脳サンプルを使用し、質量顕微鏡法による解析を実施した。平成22年度にも質量顕微鏡法を用いて、統合失調症の死後脳の解析を、特定の物質のみを観察するのではなく、統合失調症死後脳サンプルに含まれる脂質を網羅的に測定した。症例を絞って解析を進めることにより、具体的に変動のある物質の同定が進み、今後の統合失調症の病態研究の突破口を開くことができた。今回の研究成果により、ヒト死後脳マップの作成、バイオマーカーの探索など診断・創薬の可能性を拡大する有力な手がかりを得ることができた。本研究の成果をもとに、脂質代謝酵素の同定を進めることで、統合失調症の病態仮説として中心となっているドパミン・グルタミン酸・ギャバ系を結ぶ代謝経路の病態を可視化していく展望が開けた。これらの成果については、第32回日本生物学的精神医学会で学会に発表した。今後のブレイクスルーにつながる方法論として、査読付きの学術誌であるAnalytical and Bioanalytical Chemistryに研究成果が掲載された。その他、第22回福島県精神医学会には実際の症例の経過を交えた病態の考察について学会報告を実施した。

本研究により、統合失調症病態の鍵となる分子や治療標的分子の同定に焦点が結ばれつつあり、診断・創薬の可能性を拡大する可能性に加えて将来的には、テーラーメード遺伝子治療を含めた発症予防まで幅広い発展、展開が期待できることとなった。
背皮弁観察窓を用いたVGEF発現と腫瘍内微小血管発達および放射線感受性の関係

7週齢のラットの背部に装着可能な自家製の観察窓(直径1cm、厚さ0.2mm)を作成した。ラットに移植可能なMammaryadenocarcinomaの腫瘍塊(0.1mm3)を観察窓内に移植した。顕微鏡下で同一視野内の腫瘍血管の血流、血管径の動態変化を観察した。6時間連続でCCDカメラ(640倍)を用いてビデオテープに録画した。血流は10分毎に血管内に流れている赤血球で求めた。血管径については30分毎に写真を得、計測した。撮像した画像を今回この科研費で購入した動態画像解析装置を用いて血流、血管径の増長を計測した。腫瘍血管(径5-20μm)は腫瘍成長に従って、多くの新生血管が形成される。今回測定した7本の腫瘍血管でも6時間の測定期間中でも血流速度の増大、減少を認め、またそれに伴い血管径の増大、減少を示した。血流も20分から40分の間隔で16.12μm/0.1秒から60.88/0.1秒の変化を認めた。観察期間中〔6時間〕でも腫瘍血管の血流は定常的な流速ではなく、20-40分の間欠的血流であることが認められた。血管径の増大、減少は血流の増減に相関関係にあり、血流が途絶すると血管径も減少し、消失することが認められた。腫瘍組織内の血流測定には種々の方法がある。今回直接、ラット背皮弁観察窓内に成長した腫瘍血管の血流速度、血管径の変化を経時的に観察、測定し、血流動態について解析した。7週令のfischer rat(清水実験動物)に自家製の背部観察窓を装着した。Mammaryadenocarcinomaの腫瘍塊(0.1mm3)を観察窓内に移植した。顕微鏡下で同一視野内の腫瘍血流について6時間連続で、CCDカメラ(640倍)を用いてビデオテープに記録し、流速は10分毎に血管内に流れている赤血球で求めた。又、血管径については30分毎にshill写真を得、計測した。撮像した画像を動態画像解析装置を用いて血流、血管径の増長を計測した。腫瘍血管(径5-20_m程度)は腫瘍成長に従って、多くの新生血管が形成される。今回測定した7本の腫瘍血管でも、測定開始時と6時間後で血流速度の増大、減少を認め、それに伴い血管径の増大、減少も示した。流速は、20分から40分の間隔で、16.12_m/0.1sec.から60.88_m/0.1sec.の変化を認めた。又、観察期間中(2時間)でも血管径の増大、減少に関係なく、間欠的血流を認めた。腫瘍血管の血流は定常的な流速ではなく、20-40分の間欠的血流である事が認められた。VEGF発現と腫瘍内微小血管発達及び放射線感受性の関係については現在解析中である。腫瘍血管の増殖において、血流量の豊富な血管は増殖するが、その近傍に存在する血管径が10μmの血管でも血流の少ないか停止すれば退縮する。このことはラット背皮弁観察窓を用いた移植腫瘍で認めている。又、血管径については30分毎に写真を得、計測した。腫瘍血管(径5-20μm程度)は腫瘍成長に従って、多くの新生血管が形成される。

今回測定した7本の腫瘍血管でも、測定開始時と6時間後で血流速度の増大、減少を認め、それに伴い血管径の増大、減少も示した。流速は20分から40分の間隔で、16.12μm/0.1sec.から60.88μm/0.1sec.の変化を認めた。又、観察期間中(2時間)でも血管径の増大、減少に関係なく、間欠的血流を認めた。腫瘍血管の血流は定常的な流速ではなく、20-40分の間欠的血流である事が認められた。
走査型位相計測電子顕微鏡法の開発と電池内電位動的観察への応用

走査位相計測電子顕微鏡法を開発した。高感度CCDカメラを用いて、バイプリズムを用いて形成された干渉縞の1次元強度プロファイルを、その垂直方向への1回の試料走査と連動させて取得し、コンピュータ構築処理することで、2次元位相マップを高速に得ることが出来た。縞走査法と同様に干渉縞間隔以下の空間分解能(超解像度)の位相像取得が可能となった。走査位相計測電子顕微鏡法による1次元試料走査によって2次元位相像出力法を確立するとともに縞走査法と同様に干渉縞間隔以下の空間分解能の位相像取得が可能となった。また従来の縞走査法は干渉縞を走査させて位相像を得るために観察視野全域に干渉縞を形成する必要があり干渉縞のコントラストが低下してしまい位相分解能が十分あげられないという問題があったが、本方法では試料を走査するため干渉縞幅の制限がなく高コントラストの干渉縞を用いることができ、より位相分解能を上げることができるようになった。この技術は本年度特許出願を行った(透過型電子顕微鏡及び電子線干渉法」特願2012-101654)。また本システムのソフトウエアも改良し干渉縞方向と走査方向が垂直ではなくても首尾よく位相像が得られ、また様々な位相解析も行えるようになった。試料に関してはガスを流しながら試料観察ができるその場観察試料ホルダー以外に大気遮断搬送システムを準備し、FIB装置から試料ホルダーに移す時にはグローブボックスを用いて行えるようにした。これにより試料作製からTEM観察までを大気暴露なく行えるような体制が整った。今後は大気暴露できないLiイオン電池系材料での実験を進めていく予定である。最終年度、試料走査型位相計測電子顕微鏡法においてカーボン担持コバルトナノ粒子などを用いて高位置分解能・高位相分解能技術の検証実験を行った。その結果、位相計測精度をより向上させるためにはバイプリズムにおける電子の回折によるフレネル縞の影響が無視できないことがわかったため、フレネル縞コントラストの影響を除去する手法を検討し、位相再生ソフトウエアにその機能の追加を行い、位相の高感度化を可能とした。また位相に対する高感度化の検証としてTEM位相コントラスト法により窒素ドープグラフェン試料における窒素ドープ位置の電荷局在試料を観察し、電荷局在位置を原子レベルでとらえることができることを確認した。今後はこの試料に対して、上記高感度位相検出技術を適用し、定量的な可視化研究に発展したいと考えている。一方、電圧印可できる試料ホルダーによって、固体Liイオン電池モデル材料(LaLiTiO3)やAlGaN/GaN試料に対して電圧印可のオンオフによるポテンシャル変化のダイレクト位相観察を試み、その変化を捉えることができることを確認することが出来た。また特に固体Liイオン電池材料FIB装置からグローブボックスを用いてTEM観察までを大気暴露できるシステムを構築し、大気非暴露で試料をTEM観察ができることを確認した。以上、目的を実施するための必要な要素技術はほぼ達成された。今後は実際に大気非暴露状態で試料作製/試料搬送された固体Liイオン電池モデル材料(LaLiTiO3)に対して電圧オンオフにおけるポテンシャル変化の観察を実施していく予定である。走査位相計測電子顕微鏡法を実現するため、実験装置のセットアップとして、XYZ走査型試料ステージと回転可能な電子線バイプリズムを200kV電界放射型透過型電子顕微鏡に取り付けた。当初はSTEMシグナル検出器とその前面における可動入射絞りの組み合わせによって特ある任意の点の位相情報を像として出力する予定であったが、検討の結果、2048×2048ピクセルの高感度CCDカメラを用いて、バイプリズムを用いて形成された干渉縞の強度を記録する方式にすることとした。真空中を通過した電子と試料を通過した電子をバイプリズムによって重ね合わせることで、干渉縞に沿った1次元強度分布はその垂直方向への試料走査と連動させることで高速に2次元位相マップとなる。すなわち各走査位置でのある1つの縞を通過する試料の位相情報を得ることができた。また位相像表示ソフトを研究協力者の三石和貴博士と開発し、1次元試料走査によって2次元位相像出力することができた。本成果の一部は現在特許申請中であり、また論文準備中である。試料に関しては、今年度、その場観察試料ホルダーを購入し、ガスを流しながら試料観察ができるようにした。特に大気によって酸化しやすい試料では不活性ガスや窒素ガスを流しながら保持できるので有効である。また電極が設けてあるのでチャージ・ディスチャージしながらのポテンシャル変化を計測できるようになっている。今年度はその動作確認までを実施した。試料作製はFIBを用いて行ったが、FIB装置からこの試料ホルダーに移す際の大気暴露を防ぐためのグローブバックを今後は用意する方針である。計画通り、試料走査による位相像を取得し、実際にMgOナノ結晶の観察などによって空間分解能や位相分解能などの性能評価を実施することができた。またソフトウエアの改良によって位相解析機能も整っている。一方、試料準備についてはその場観察試料ホルダー、大気遮断搬送システムが整い、大気暴露できないLiイオン電池系材料の実験ができるようになった。テストサンプルを用いてサンプルの一方に電圧印可もできるようになった。

予定では本年度末にLiイオン電池を用いたチャージディスチャージ時のポテンシャル変化を走査位相計測電子顕微鏡法によってダイレクト位相観察に着手する計画であったが、実際のサンプルを用いた実験はH25年度に入ってから実験を行う計画である。全体的にはおおむね順調に進呈していると考えている。実験装置のセットアップは予定通り完了し、また実際に試料走査による位相像取得もできるようになった。また当初はH24年度に実施計画していたAuやMgOナノ粒子を用いたデータ取得と性能評価についてもH23年度中にそれらのデータの取得まで達成し、これに関しては予定を上回る進捗であるといえる。一方試料準備に関しては試料の形状の工夫や電極取付についてはかなり確立できており、大気暴露を最小限にする搬送法もできつつある。所望の試料を用いて電圧をかけるテストを再現性よく行うためにはもう少し工夫が必要であり、この部分は予定から1-2か月遅れ程度になっている。手法開発と試料作製は、手法開発がやや先行して進んでおり、全体的には概ね順調に進展していると考えている。研究課題最終年度であり、Liイオン電池電極へ電圧印可を行い、チャージディスチャージによる電極/電解質界面におけるポテンシャル変化の計測を行い、ナノスケール界面現象の解析を行う計画である。また同時にイオン移動の振る舞いについても評価するために電子線エネルギー損失分光(EELS)による組成解析も行う計画である。さらに本研究課題によって立ち上げたシステムの応用展開のため、Li電池材料だけでなく、様々な電池材料や触媒材料などの環境エネルギー材料その場計測を行う。今後は、位相分解能や位置分解能、倍率可変性、ホログラムのフレネルフリンジ変調の影響などについて性能評価と理論的検証を行う。また位相定量計測についても検討を行い、ソフトウエア上の改造だけではなく実験条件や理論的検証による最適化を行う。そして位相計測の分解能やそれ以外の様々な情報抽出において計測精度を向上させるためのパラメータを検討し、微小なポテンシャル変動などについてより詳細に解析ができるようにし、走査位相計測電子顕微鏡法の確立を図る。試料に関してはLi二次電池材料におけるチャージ・ディスチャージ繰り返しをしながら電解質/電極界面におけるポテンシャLiリチウムの組成分布の確認として電子線エネルギー損失分光(EELS)によるリチウム分布のマッピングも行う計画である。さらにLi二次電池だけではなく様々な電池材料や触媒材料などの環境エネルギー材料その場計測への応用も実施したい。次年度に使用を計画している研究費は、試料素材費、バイプリズム交換消耗品費、試料作製関連消耗品である。試料素材費はテスト用二次電池電極/電解質材料は材料購入して製作する予定である。バイプリズムのワイヤ電極は使用につれて汚れてくるので次年度早々に交換を予定している。また試料作製関連消耗品はFIB加工の前の切断や研磨のための刃や研磨シート、試料保持のメッシュなどである。
子どもの自己変容をもたらすスポ-ツ環境に関する研究

子ども期のスポーツ経験と青年期のスポーツ活動を介した自己認識との関連について、その目的の形成・選択、参与形態の選択といった自己を認識する過程に子ども期のスポーツ志向の経験が影響していた。つまり、子ども期の勝利志向への憧れの形成と競技レベルが密接に結びつくことで、単一的な基準をつくり上げ、青年期のスポーツとの関わりにおける価値基準となっているのである。そのことが、スポーツ活動の二極的選択として表れていると指摘できる。本研究ではまず、子どものスポーツ体験を通して、スポーツの意味を自己の中に取り組み、自己を変容させていく過程を明らかにするために、スポーツ集団の制度的側面と実際の活動の側面へ焦点を当て、その関係を整理してきた。そこでは、個人的分化の度合いと『秘密』の概念化を行いから、これまでのスポーツ集団の構造を(1)伝統的集団(型といった公的な秘密性を帯びた技術、技による個人的分化)-(2)学校運動部、スポーツ少年団(関係レベルの重視、個人的分化の低い集団=全体主義集団:達成主義)-(3)競技運動部、民間スポーツクラブ(技術レベルを重視するが、その為、同質集団となる、個人的分化の低い集団=個人主義:結果主義)-(4)これからのスポーツ集団(総合型地域スポーツクラブなど)と分類し、「近代効率主義」の枠組みの中で生成、伝達されてきたスポーツの意味が、子どものスポーツ参与(継続)の二極化という問題に影響していることを示唆した。本研究では、まず、子どものスポーツ体験を通して、スポーツの意味を自己の中に取り組み、自己を変容させていく課程を明らかにするために、スポーツ集団の制度的側面と実際の活動の側面へ焦点を当て、その関係を整理してきた。そこでは、個人的分化の度合いと『秘密』の概念化を行いから、これまでのスポーツ集団の構造を(1)伝統的集団(型といった公的な秘密性を帯びた技術、技による個人的分化)-(2)学校運動部、スポーツ少年団(関係レベルの重視、個人的分化の低い集団=全体主義集団:達成主義)-(3)競技運動部、民間スポーツクラブ(技術レベルを重視するが、その為、同質集団となる、個人的分化の低い集団=個人主義:結果主義)-(4)これからのスポーツ集団(総合型地域スポーツクラブなど)と分類し、「近代効率主義」の枠組みの中で生成、伝達されてきたスポーツの意味が、子どもスポーツ参与(継続)の二極化という問題に影響していることを示唆した。本研究では、まず、子どものスポーツ体験を通して、スポーツの意味を自己の中に取り組み、自己を変容させていく過程を明らかにするために、スポーツ集団の制度的側面と実際の活動の側面へ焦点を当て、その関係を整理してきた。そして、子どものスポーツ活動の二極化が起きている現状に問題意識をおき、その構造を分析するための調査を実施した。この質問紙調査により得られたデータを分析し、(1)子ども期のスポーツ経験は上位集団の競技レベルにつながりを持っているが、(2)子ども期にスポーツ経験が無いと青年期におけるスポーツ活動において、満足度、人間関係、意欲、集団への愛着が高くなることなどを明らかにした。調査計画において予定していた、調査対象者が担当部署の変更などにより、調整が遅れたことから十分な調査データが収集できていないため。調査対象者との調整を行ない速やかに、調査を実施し、分析へとつなげていくことを目指す。また、その調査結果を元に研究発表を進めていく。
遺伝子診断(DNAフィンガープリント法)を用いた成長発育分析法の確立

成長発育中に生じる不正咬合・咀嚼障害を診断し、適切な治療法を決定するためには、頭蓋顎顔面骨の成長にともなった変化を可能な限り正確に予測することが不可欠である。従来、歯列模型の分析やセファロ分析などが用いられてきているが、これらの方法の多くは、個体の計測値から集団の中における変異性を見つけ出し、統計的手法によって変化傾向を推測するという標本調査的手段を基盤としている。したがって、形質発現の速度(成長速度)が母集団と大きく異なっているものや経年的資料を持たない個体においては、その確定精度が著しく低下してしまうという危険性を含んでいる。そこで、本研究では、DNAフィンガープリント法を用いて、被験者およびその血縁関係者におけるゲノムDNAの塩基配列パターンを顔面形態とを比較、塩基配列パターンと顎形態の特徴点から遺伝性を評価し、成長発育を予測する方法を確立することを目的とした。本年度には、以下の各点を行なった。【DNA塩基配列の決定】1;各被験者末梢血の有核細胞からのDNA抽出法を確立した。2;ハイブリダイゼーション(hybridization)によるパターンを解析するための画像解析システムを確立した。泳動記録をCCDカメラにて入力し、各被験者の濃度分布をヒストグラムにて表示し、差異を定量評価することが可能となった。【顎顔面形態とDNA塩基配列パターンとの関連性の評価】1;被験者と血縁関係者のセファログラムを撮影し、計測値から顔面パターンを分類、各形態の特微点、類似点を抽出した。2;DNA塩基配列パターンとセファログラム計測値を比較・検討を加えた。
1960年代までの制度的韓国語教育の内容変遷とその影響要因に関する史的考察

本研究は、朝鮮半島における制度的韓国語教育の歴史に繋がっている基督教プロテスタント宣教師による韓国語教育の歴史的変遷過程を辿り、その教育内容の変化の要因を探ることを目的としている。初年度である2018年は、計画通り8月にアメリカのフィラデルフィアやニューヨークでの調査と11月東京大などで調査を行なった。アメリカでは延世大学校韓国語学堂の設立、運営などと関連した資料や初期プロテスタント宣教師の韓国語学習のための朝鮮語学習書等の資料を収集し、東京大学では『Fifty Helps for the beginner in the Use of the Korean Language』の初刊本などを収集した。一方、朝鮮語学習書及び教材の量的分析作業のため、計画していた電子化及びコーパス化を進めた。入力作業に一定の初年度の予算を入れて、海外研究協力者の指導学生に研究補助をやってもらい、既収集資料の半分程度の入力作業を終え、電子化することができた。しかし、次の段階であるコーパス化、即ちその資料に語彙や文法、形態素の情報をタギングする作業は専門的な知識が必要としているため、中世韓国語の知識を持っている専門的作業ができる人がいなくて一時的に混乱に落ちていたが、韓国のコーパス専門家の助力を得て作業に着手しているところであり、今の時点ではほぼ完了しているところである。又、平成30年10月07日の「第69会朝鮮学会全国大会」で「朝鮮半島における1959年以前の基督教宣教師による韓国語教育の歴史的意味」について、研究成果の一部を報告し、平成31年2月には「韓国言語文化教育学会」の学術雑誌である『言語と文化』第15巻1号に「宣教師の朝鮮語学習書『Fifty Helps for the beginner in the Use of the Korean Language』に関する研究」を掲載した。1890年代から1960年代の朝鮮語テキストの特徴上、文献の電子化に相応しい専門人力の問題があったので、当初の計画に遅れが発生する可能性があったが、現在の時点では文献の電子化のための入力の問題が解決され、コーパス作成作業が進んでおり、概ね順調に進展していると判断した。今までのように今年度中に、電子化及びコーパス作成のためのコーディング作業を終えるつもりである。その後、各教材及び学習書の内容的特徴をコーパス分析を通じて整理し、その結果物を出すつもりである。コーパス化作業のための専門知識を持っている研究補助員を探すことに時間がかかり、コーパス化作業の遅れが発生したことにより、研究成果を得ることが遅れることになった。そのため、予定していた国外での学会発表ができなかったことが原因である。

しかし、12月以降専門家の助力を得てコーパス化作業が円滑に行われ、2018年度に入力した資料に関しては現段階でほぼ完成されていて、2019年度は順調に予算執行ができると思われる。
擬似位相整合光パラメトリック発振の高出力化と機能的制御の研究

擬似位相整合光パラメトリック発振(Quasi-Phase-Matched Optical Parametric Oscillation ; QPM-OPO)に関して、本年度はその機能的制御の研究を行った、QPM-OPOでは、周期的に分極反転した強誘電体結晶を非線形光学結晶として利用し、代表的なものとして周期分極反転ニオブ酸リチウム(Periodically-Poled Lithium Niobate ; PPLN)が挙げられる。QPM-OPOとは、このような結晶を用いることによって、励起光の周波数を、シグナル波、アイドラ波の周波数に分割する非線形光学効果である。このときの分割比は、分極反転周期結晶温度によって決定される、本研究では、PPLNの分極反転構造に周期的な180°位相シフトを導入すること(Periodically Phase Reversed PPLN ; PPR-PPLN)によって、QPM-OPOの発振波長の制御を行った。実際に素子を設計、作製し、QPM-OPOを構成してそのスペクトル構造を観測した結果、PPR-PPLNを用いたQPM-OPOでは、2つのシグナル波、アイドラ波のペアが同時に発振可能であり、2つのシグナル波(もしくはアイドラ波)の周波数間隔は、位相シフトの周期によって制御可能であることがわかり、その特性は理論的に予測したものとよく一致した。また、2つのシグナル波は時間的に一致して発振していることを確認した。このような光源は、差周波混合による中赤外遠赤外光の発生に適している。以上、本研究ではQPM-OPOの発振波長の機能的な制御方法を実現した。
言語崩壊時における構造変化の動態的研究

前年度までに蓄積してきた、コイサン諸語コエ語族ガナ語群の統語論、音韻論、声調論の資料を総合し、それらの重要な側面を記述した。また、日本国内のコイサン研究者を訪問して、ガナ語群グイ語の語彙に関する情報交換や討議を行い、その結果(とくに意味記述に関する情報と討議結果)を、構築進行中のグイ語語彙データベースに組み入れた。さらに、この語彙データベースの意味記述の重要な部分を英訳し、英語による公開の準備に着手した。以上に加えて、研究協力者をナイジェリアとウガンダに派遣し、以下(1)(2)のような調査研究を行った。(1)ナイジェリア北部に分布するチャド語系少数民族語であるブラ語の記述調査:主にブラ語の名詞形態論の解明を目的とした調査を行い、特に可譲渡/不可譲渡性がこの言語における名詞分類の根幹を成すこと、また屈折的な形態論を持つ多くのチャド諸語に対し、この言語が主に膠着的な手法で語形成を行い、さらに語形成の方法として重複が重要な機能を果たしていることなどを説明する論文を作成した;またブラ語の語彙調査も継続して行い、音声の録音資料などを収集した。(2)ウガンダのにおける言語使用と言語態度についての調査:首都カンパラの7つの地域およびウガンダ東部のトロロ・ディストリクトのブタレジャで社会言語学的調査を行った。その結果、各調査地点でのリンガフランカ(ガンダ語)と民族語の使用についての諸側面が明らかになり、また、それらの言語に対する言語態度(とくに重要なのはリンガフランカヘの反対意識と民族語保持意識)の実態が明らかになった。今年度から研究分担者として参加した中川は、南アフリカで話されているグイ語の辞書データベースの拡大改訂、編集をおこなった。また、ナミビアで消滅の危機にあり、早急に記録を残さなければならないコイサン諸語の予備的調査をおこない、3つの中部コイサン語の言語学的同定に成功した。稗田(研究代表者)は、前年度にひきつづき、ウガンダ、カンパラにおいてクマム語とサミア語の調査を行なった。クマム語は、2、3万の話し手しか存在せず、調査が急がれる。クマム語は、系統を同じくする近隣の言語と較べると、言語構造をかなり大きく逸脱し、変化した。その要因は、定義的には言語崩壊とはいえないが、消滅の危機にある言語であるからであろうか。研究の参加者は、これを明らかにすべく議論した。サミア語は、まだ緊急度が低いが、遅かれ早かれ調査を必要とする事態となろう。今年度から研究協力者として参加した宮崎は、アンコーレ語とニョレ語の調査をおこなった。とくに言語共同体をはなれて都市に住む話し手がどのような戦略で言語保持しうるかをテーマに社会言語学的調査をおこなった。今年度から参加した塩田(研究協力者)もナイジェリアにおいて都市にでてきた話し手がその言語をどのように保持するかを中心に、都市に暮らす話し手が話す変種における言語変化を含めて調査した。これら都市での社会言語学的調査は、今日のアフリカにおける急速な都市化による言語変化を観察するうえで重要な課題である。
ラーニングコモンズをマネジメントする「教育コーディネーター」養成プログラムの開発

本研究が調査対象とする,米国の大学図書館における「情報リテラシーコーディネーター」の役割と能力に関して,米国図書館協会・カレッジ・研究図書館協会のインストラクションセクションから,従来の『インストラクションライブラリアンの技能基準』の改訂版として,2017年に新たに『ティーチングライブラリアンの役割と強み』が公開された。昨年度はこの動きを踏まえ,これまでにインストラクションセクションが作成してきた教育を担当する図書館員の能力に関する文書を収集し,それらの内容が歴史的にどう変化してきたか,また現在はどう考えられているかを検討した。その結果,教育を担当する図書館員に求められる役割は,1970年代以来の「教師」から,2000年代に登場した「コーディネーター」へと歴史的に発展し,現在では,7つの役割を持つ「ティーチングライブラリアン」として再定義され,全学のあらゆるレベルにおける日常的・継続的な教授・学習活動と,それらの改善活動の中で,情報リテラシーの局面から貢献する「情報リテラシーの専門家」とされていることが明らかとなった。また,図書館とラーニングコモンズと図書館における協働やサービスデザインに関する最新の動向を把握するため,その専門会議であるDesigning Librariesに参加し,今後,訪問調査の対象とする図書館について情報を収集した。会議では,優れた取り組みを行っている複数の図書館のリーダーと情報を交換することができた。この中には,本研究が対象とする,「情報リテラシーコーディネーター」の研修プログラムの開発に関わった図書館員も含まれている。これら訪問調査,聞き取り調査の対象となる図書館と図書館員については,来年度調査を実施する。本研究が対象とする米国における「情報リテラシーコーディネーター」については,米国図書館協会・カレッジ・研究図書館協会が長らく研修プログラムを提供してきており,昨年度はこの研修プログラムを対象に訪問調査を実施予定であった。しかし,2016年にカレッジ・研究図書館協会が『高等教育のための情報リテラシーの枠組み』を公開したことに伴い,一昨年から昨年度にかけて,研修プログラムは開始以来初となる大規模な見直しが行われたため,予定していた現地調査を実施することができなかった。そのため昨年度は計画を変更し,『枠組み』の公開に伴って2017年に改訂が行われた「教育を担当する図書館員」の能力基準の内容に焦点を当て,それらが歴史的にどう変化してきたかを検討した。結果では,今後の分析枠組みとなる視点を得た。来年度は,今年参加したDesigning Librariesで情報を得た5つの図書館を中心に訪問調査を実施する予定である。調査では,ラーニングコモンズの設置と学内の教授・学習の改善活動との関わりについて関係者への聞き取りを行う予定である。また,教育を担当する図書館員の研修プログラムについては,プログラム開発に関する文献収集を行うともに,初回からプログラム開発に関わった図書館員への聞き取り調査を実施するよう方針を変更した。これらも来年度実施予定である。また,昨年度の研究成果については,学会発表,および論文投稿を行う予定である。本研究の目的は、ラーニングコモンズにおいて教授・学習支援を担当する専門的図書館員の人物モデルを示し、その養成プログラムを開発することである。今年度は、文献調査により抽出したグッドプラクティスを対象に、訪問調査を実施した。今回は、特に、専門的図書館員が、全学レベルでの教授・学習改革や改善のためのプロジェクトで活躍した事例を抽出した。対象となったのは、エモリー大学オックスフォードカレッジ、トリニティ大学、パデュー大学である。現地では、専門的図書館員の設置の経緯、的教育改善プロジェクトの概要、プロジェクトとの関わり、具体的活動内容、および成果について、プロジェクトの関係者と専門的図書館員にインタビューを行った。エモリー大学オックスフォードカレッジでは、図書館長にインタビューを実施し、全学のSoTLプログラムへの参加とカリキュラムマッピングのプロジェクトについてインタビューを行った。トリニティ大学では、一昨年度に終了した全学的教育改善プロジェクトについて、プロジェクトで中心的役割を果たした図書館員のコーディネーターをはじめ、図書館長、カリキュラム担当副学長、IR担当副学長、プログラムに参加した教員など関係者へのインタビューを実施した。パデュー大学では、現在進行中のプロジェクトについて、図書館のコーディネーター、ファカルティディべロップメントセンター長、ICT支援担当者へのインタビューに加え、プロジェクトの代表メンバーとプロジェクト参加者を交えてプロジェクトの経験と成果についてのディスカッションを行い、さらに、実際のプロジェクトのワークショップにファシリテーターとして参加し、プログラムの実際の様子を観察するとともに参加者へのインタビューを実施した。今後、入手したデータを分析し、教授・学習支援を担当する専門的図書館員のプロジェクトへの関わりと、人物像を検討する予定である。ケーススタディを予定しているグッドプラクティス校のうち、3校への訪問と聞き取り調査を行うことができた。現地調査では、専門的図書館員の人物モデルを検討するための、具体的活動内容の詳細なデータを得ている。本研究の目的は、教授・学習支援を担当する専門的図書館員のモデルを示し、その養成プログラムのあり方を検討することである。昨年度までに、文献調査に基づいて、全学的な教授・学習の質的改善の取り組みを実施して成果をあげ、かつ、その取り組みに図書館員が深く関与している事例を抽出し、事例としてトリニティ大学、パデュー大学等への訪問調査を実施し、データを収集している。今年度はこれらケーススタディのデータを検討し、1)全学的教授・学習の改善プログラムにおいて、図書館員は、学習環境デザイン、および情報リテラシーの専門家としてプログラムの計画と実施に関与している、2)プログラムの実施の局面では、授業やカリキュラムの到達目標、アクティビティ、課題、評価の中に、情報リテラシー獲得のための要素をどのように組み込むかについて、教員に対する支援を提供し、授業改善やカリキュラム改革に貢献している、という結果を得た。

また今年度は、上記プログラムに参加する図書館員への聞き取り、および文献調査に基づいて、教授・学習支援を担当する図書館員を養成するプログラムの事例調査を開始した。事例として、米国図書館協会によって提供されている、情報リテラシーの専門家養成プログラムについて情報を収集するとともに、開発に関わってきた図書館員数名を訪問し、背景などの聞き取り調査を実施した。今後、プログラムの詳細な内容を検討する予定である。ケーススタディを行った事例の分析を行い、また次の調査課題である米国図書館協会が提供している専門能力開発プログラムについて関係者への聞き取り調査を実施し、データを得ている。ただし、今年度現地にて調査予定であった当該プログラムが改訂作業に入ったため、プログラムを提供する団体の意向により、現地調査は来年度に延期することとなった。本研究が調査対象とする,米国の大学図書館における「情報リテラシーコーディネーター」の役割と能力に関して,米国図書館協会・カレッジ・研究図書館協会のインストラクションセクションから,従来の『インストラクションライブラリアンの技能基準』の改訂版として,2017年に新たに『ティーチングライブラリアンの役割と強み』が公開された。昨年度はこの動きを踏まえ,これまでにインストラクションセクションが作成してきた教育を担当する図書館員の能力に関する文書を収集し,それらの内容が歴史的にどう変化してきたか,また現在はどう考えられているかを検討した。その結果,教育を担当する図書館員に求められる役割は,1970年代以来の「教師」から,2000年代に登場した「コーディネーター」へと歴史的に発展し,現在では,7つの役割を持つ「ティーチングライブラリアン」として再定義され,全学のあらゆるレベルにおける日常的・継続的な教授・学習活動と,それらの改善活動の中で,情報リテラシーの局面から貢献する「情報リテラシーの専門家」とされていることが明らかとなった。また,図書館とラーニングコモンズと図書館における協働やサービスデザインに関する最新の動向を把握するため,その専門会議であるDesigning Librariesに参加し,今後,訪問調査の対象とする図書館について情報を収集した。会議では,優れた取り組みを行っている複数の図書館のリーダーと情報を交換することができた。この中には,本研究が対象とする,「情報リテラシーコーディネーター」の研修プログラムの開発に関わった図書館員も含まれている。これら訪問調査,聞き取り調査の対象となる図書館と図書館員については,来年度調査を実施する。