hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然エネルギー活用型社会システムの構築-模型実験

水のもつ自然エネルギーを生活に組み込むことが本研究の最終目的であり、本研究ではこれまで我々が実施してきた種々の野外実験の有効性を模型実験やシミュレーションさらには簡潔な野外実験を通して確認しようとして次の事項を実施し明らかにした。(1)購入した多関節ロボットをレール上を直線運動する台の上にのせて広い可動領域をもつ6自由度ロボットシステムを構成した。ロボットハンドに風センサーを把持させて指定された格子点を移動させながら風速、風向を測定するための計測システムを構成できた。また、模型とセンサーの接触による測定困難を避けるためのオフラインテストプログラムを製作した。(2)実験場(金沢市民球場)の縮尺1/2000摸型を作製し、ロボットを使って模型計測実験を実行した。散水による地冷をフィルムヒータによる加熱により実現し、それによって起こる球場における風の流れと温度分布の再現を試みたが風速・温度センサーの分解能(0.1m/sおよび0.1°C)の不足により測定格子点におけるそれら物理量の差を検出するにいたらなかった。今後、模型の簡略化とスケールアップを検討すべきことがわかった。(3)舗装面散水効果の確認のために、模型に近い単純な建物配置である金沢工業大学構内の独立棟(長さ100m)を利用して散水実験を実施した。この実験により、高さ0.5mの高さでは0.5°C1°Cの気温降下が得られることが確認された。この場合に対する数値シミュレーションモデルを作りシミュレーションを実行し、風速0.5m/sのとき距離100mにわたり散水すれば約2.3°Cの気温低下が達成できるという結果が得られた。自然界を循環している水の包蔵する自然エネルギーを人間の生活に組み込む方法を開発するために、これまで我々が実施してきた種々の野外実験の有効性を模型実験によっても確認しようとするのが本研究の目的である。平成9年度はとくに下水処理水などの散水が大気と土地を冷やすことによって実験場表層の温度や大気の流れに及ぼした影響を模型実験と熱流体計算によって確認するために以下のことを実施した。1.新規に購入した多関節型ロボットをモータ駆動で直線運動をする台の上にのせて計測用6自由度ロボットシステムを構成し、ロボットの運動をパーソナルコンピュータで制御するために、種々の運動制御プログラムを制作した。2.システムを2台の計算機の連携によって制御する方式で構成することにした。一台の計算機は模型の幾何学情報を管理し、さらにセンサーと模型の干渉チエックや測定データの図示を実行し、他方はロボットの制御に専念する。3.模型とセンサーの接触による測定困難を避けるための予備テストプログラムとセンサーを任意の方向に向けるプログラムを製作した。これによってロボットハンドに風センサーを把持させて指定された格子点を移動させながら風速、風向を測定するための計測システムを構成できた。4.実験場(金沢市水質管理センターおよび市民球場)の模型の計算機内幾何学モデルを作成し、ベニヤ板で模型を製作した。5.熱流体解析プログラムを使用して、これら模型に対する数値解を得た。(1)購入した多関節ロボットをレール上を直線運動する台の上にのせて広い可動領域をもつ6自由度ロボットシステムを構成した,ロボットハンドに風センサーを把持させて指定された格子点を移動させながら風速、風向を測定するための計測システムを構成できた。(2)実験場(金沢市民球場)の縮尺1/2000

模型を作製し、ロボットを使って模型計測実験を実行した,散水による地冷をフィルムヒータによる加熱により実現し、それによって起こる球場における風の流れと温度分布の再現を試みたが風速・温度センサーの分解能(0.1m/sおよび0.1°C)の不足により測定格子点におけるそれら物理量の差を検出するにいたらなかった。今後、模型の簡略化とスケールアップを検討すべきことがわかった。(3)舗装面散水効果の確認のために、模型に近い単純な建物配置である金沢工業大学構内の独立棟(長さ100m)を利用して散水実験を実施した。この実験により、高さ0.5mの高さでは0.5°C1°Cの気温降下が得られることが確認された。この場合に対する数値シミュレーションモデルを作りシミュレーションを実行し、風速0.5m/sのとき距離100mにわたり散水すれば約2.3°Cの気温低下が達成できるという結果が得られた。
紫外線感受性光センサーの環境適応メカニズム

交付申請書に記載の研究計画にしたがって、マウスの紫外光感受性視物質(マウスUV)において高い光感受性に関与することが明らかとなった113番目のグルタミン酸残基(E113)の可視光感受性視物質(ウシロドプシン)の光異性化における役割を検討するため、以下の実験を行った。(1)ウシロドプシンの高い光感受性をもたらすアミノ酸残基の特定ウシロドプシンのE113Q変異体の光感受性が低下したことにより、可視光感受性視物質においてもE113が高い光感受性に関与することが明らかとなった。さらに、E113をそれ以外の19種のアミノ酸に置換した一連の変異体を作製しそれらの光感受性を測定した結果、全ての変異体で低下が見られたため、この位置はグルタミン酸であることがロドプシンの高い光感受性に必要であることが分かった。(2)グルタミン酸の位置を変えたロドプシンにおける光感受性の比較E113はロドプシン類においてプロトン化シッフ塩基の対イオンとして機能しているが、このグルタミン酸の位置を近傍で変化させても対イオンとして働く場所がいくつか知られている。そこで負電荷の位置が光感受性に及ぼす影響を検討するために、グルタミン酸残基の位置を変えた変異体を用いて光感受性を測定した。その結果、94番目や117番目などの位置にグルタミン酸残基の位置を変えた場合でも113番目の場合と同程度の光感受性を示すことが分かった。交付申請書に記載の研究計画にしたがって、紫外光感受性視物質の量子収率(光異性化効率)を測定し、さらに可視光感受性および紫外光感受性視物質において蛋白質が発色団の光異性化効率を制御するメカニズムの解明を試みた。プロトン化したRSBは正に荷電している。このRSBを持つ視物質では、RSBの近くに存在する解離したグルタミン酸残基(E113)が対イオンとして働き、プロトン化RSBを安定化している。一方、紫外光感受性視物質でもこのグルタミン酸は保存されている。まず、可視光感受性視物質であるウシロドプシンのグルタミン酸残基をグルタミンに置換し、人工的にRSBを脱プロトン化させた視物質を作製して量子収率を測定した。その結果、もとのロドプシンの量子収率が大きく低下した。一方、マウスの紫外光感受性視物質(マウスUV)の量子収率はウシロドプシンの変異体よりも有意に高い量子収率を示したが、驚いたことに、マウスUVの113番目に存在するグルタミン酸をグルタミンに置換したところ、量子収率が大きく低下した。以上の結果から、高効率な光異性化の実現には、当初我々が推定したシッフ塩基のプロトン化状態は関係がなく、113番目にグルタミン酸(E113)があるかどうかが重要であることが示唆された。そこで、マウスUVとニワトリの紫感受性視物質(ニワトリ紫)を実験材料としてさらに検討した。その結果、E113を変えずシッフ塩基のプロトン化状態を変えた変異体の量子収率は野生型とほとんど変わらなかった。一方、E113Q変異を導入したところ、マウスUVおよびニワトリ紫の両方において大幅に量子収率が低下した。この結果から、E113が可視光感受性および紫外光感受性のん両方の視物質において光異性化の促進に関与していることが明らかとなった。
新規脳保護薬による脳虚血後の神経再生の増強効果のメカニズムの解明

目的と方法:実験的脳梗塞モデルにわける骨髄細胞移槙による機能改善機序として神経再生および神経栄養因子放出が考えられているが、虚血再潅流直後の骨髄細胞移植による脳保護効果を検討したものは少ない。今回の研究ではラット一過性中大脳動脈閉塞モデル(90分)を用いて、培養を必要としない骨髄単核球細胞(BMMCs)を再潅流直後に総頸動脈または大腿静脈内に投与し、投与ルートの違いによる脳保護効果を検討し、次いで培養を必要とする骨髄間葉系幹細胞(BMSCs)を再潅流30分後に経静脈的に投与して脳保護効果を検討するとともに、神経保護効果を有する免疫抑制薬FK506との併用にて脳保護効果を増強できるかを検討した。さらにBMSCs単独投与1ヵ月後の移植細胞の分布・分化、MRIによる移植細胞の経時的動態を検討した。結果:BMMS経動脈投与群で梗塞体積縮小および神経徴候改善効果を認めたが、経静脈投与群では効果を認めなかった。経動脈投与群は経静脈投与群と比べて虚血側により多くのBMMScの集積を認めた。再潅流30分後のBMSCs単独投与群では明らかな脳保護効果を認めなかったが、BMSCs移植にFK506を併用する事で梗塞体積縮小および神経徴候改善を認めた。なお移植1ヵ月後においては、わずかに生着したBMSCsが神経細胞やアストロサイトへ分化していた。超磁性体鉄でラベルした移植細胞はMRI T2強調画像で観察できたが、経時的にその数を減少することが確認できた。結論:BMSC移植は培養期間を必要とするため急性期投与への臨床応用は現時点では難しいが、培養を必要としないBMMC移植は投与ルートの選択によっては有効性が期待できること、およびBMSC移槙にFK506を併用することで脳保護効果を増強させ得ることが示唆された。脳梗塞モデルに対する骨髄細鞄移植による脳保護効果を高めるためには、虚血脳内により多くの移植細胞を集積させることおよび移植細胞周囲の環境を整える事が重要であると考えられた。実験的には骨髄間葉系幹細胞投与による脳梗塞体積縮小効果はよく知られているが、骨髄間葉系幹細胞を得るためには一定の培養期間が必要であるため脳梗塞急性期治療への臨床応用は困難である。今回の研究では、臨床応用の観点から培養および移植に伴う拒絶反応の問題を考慮する必要のない自己骨髄単核球細胞投与に注目し、ラット一過性局所脳虚血モデル(90分)における自己骨髄単核球細胞投与の梗塞体積縮小効果の投与経路による違いについて検討した。大腿骨髄から採取した自己骨髄単核球細胞(1×10^7)を虚血再灌流直後に経静脈的あるいは経総頚動脈的に投与、再灌流24時間後に脳を摘出しTTC染色にて梗塞体積を測定したところ、経総頚動脈的投与群においてのみ梗塞体積の縮小効果を認めた。またPKH26で標識した自己骨髄単核球細胞投与による検討では、標識細胞数は経総頚動脈的投与群において経静脈的投与群と比較して有意に多く、虚血部位に到達する骨髄細胞量により脳保護効果が規定されることが示唆された。次に移植された細胞の生着と分化について検討するため、ラット一過性局所脳虚血モデル(90分)を用い、GFPラット由来骨髄間葉系幹細胞を経静脈的に投与し、1日後から2ヶ月後の間に摘出した脳における移植細胞集積状態と生着を蛍光顕微鏡で観察した。

ペナンブラ領域に著明なGFPラット由来細胞の集積を認めたが、経時的に移植細胞数は減少した。免疫組織化学的検討において、移植細胞の一部はdoublecortin陽性の幼弱神経細胞、その後NeuN陽性の成熟神経細胞に分化していた。急性期移植後の骨髄間葉系幹細胞の生着率は経時的に減少するが、少なくとも一部は神経細胞への分化が認められる。したがって、生着や分化を促進する薬剤や栄養因子等を併用することで治療への応用が期待できると思われた。目的と方法:実験的脳梗塞モデルにおける骨髄細胞移植による機能改善機序として神経再生および神経栄養因子放出が考えられているが、虚血再潅流直後の骨髄細胞移植による脳保護効果を検討したものは少ない。今回の研究ではラット一過性中大脳動脈閉塞モデル(90分)を用いて、培養を必要としない骨髄単核球細胞(BMMCs)を再潅流直後に総頸動脈または大腿静脈内に投与し、投与ルートの違いによる脳保護効果を検討し、次いで培養を必要とする骨髄間葉系幹細胞(BMSCs)を再潅流30分後に経静脈的に投与して脳保護効果を検討するとともに、神経保護効果を有する免疫抑制薬FK506との併用にて脳保護効果を増強できるかを検討した。さらにBMSCs単独投与1ヵ月後の移植細胞の会布・分化、MRIによる移植細胞の経時的動態を検討した。結果:BMMS経動脈投与群で梗塞体積縮小および神経徴候改善効果を認めたが、経静脈投与群では効果を認めなかった。経動脈投与群は経静脈投与群と比べて虚血側により多くのBMMScの集積を認めた。再潅流30分後のBMSCs単独投与群では明らかな脳保護効果を認めなかったが、BMSCs移植にFK506を併用する事で梗塞体積縮小および神経徴候改善を認めた。なお移植1ヵ月後においては、わずかに生着したBMSCsが神経細胞やアストロサイトへ分化していた。超磁性体鉄でラベルした移植細胞はMRI T2強調画像で観察できたが、経時的にその数を減少することが確認できた。結論:BMSC移植は培養期間を必要とするため急性期投与への臨床応用は現時点では難しいが、培養を必要としないBMMC移植は投与ルートの選択によっては有効性が期待できること、およびBMSC移植にFK506を併用することで脳保護効果を増強させ得ることが示唆された。脳梗塞モデルに対する骨髄細胞移植による脳保護効果を高めるためには、虚血脳内により多くの移植細胞を集積させることおよび移植細胞周囲の環境を整える事が重要であると考えられた。
天然物色素を用いた重金属イオン分析法の開発と環境教育への応用

本研究を通じて,身近な植物に含まれる天然物色素を用いた化学実験教材の開発に関して以下のことが明らかになった。(1)スオウ幹部からのブラジリンの抽出,藍の葉部からのインジゴの抽出,アロエからのアロエエモジンの抽出,およびタマネギ外皮からのクェルセチンの抽出は,比較的簡単な方法で短時間に行うことができる。これらの操作は,内容的にも所要時間の観点からも高等学校の「化学」において生徒実験として取り入れることができる。(2)抽出したブラジリン,アロエエモジンおよびクェルセチンの溶液は,各種金属イオンを含む水溶液と反応して鮮やかな呈色を示す。これらの反応を用いると,検液に含まれる金属イオンを定性的に判別することが可能であり,中学校「理科」や高等学校「化学」の関連する単元で効果的に利用することができる。(3)抽出した天然物色素を用いて簡単に試験紙を作成することができる。これらの試験紙は,金属イオンの定性的判別や半定量的分析に簡易法として用いることができ,環境学習などにおける水質調査活動への活用が期待される。(4)天然物色素は,金属イオンとの錯形成反応,溶液の酸性度の変化に伴う酸解離反応,酸化還元反応により顕著な呈色の変化を示し,これらの化学反応について導入実験の素材として有効であると考えられる。(5)身近な植物に含まれる天然物色素を用いた化学実験は,鮮やかな呈色の変化を示し,生徒の化学反応に対する興味関心を喚起する。また,天然物色素を化学合成する実験と組み合わせることにより,化学の学問的歴史や意義について考察させることも可能である。1.天然物色素の抽出法の検討と同定本研究に用いる天然物色素を抽出する原料として,古来から草木染めの材料として用いられているスオウの幹部と昨今学校教育現場で栽培活動を通じた環境教育の素材として取り上げられているケナフの花弁を取り上げた。これらの植物体から,天然物色素を抽出する場合の溶媒と抽出条件について系統的に検討した。また,抽出した天然物色素を単離し,核磁気共鳴及び質量分析の手法により同定した。この結果,スオウ幹部より抽出した天然物色素は,重金属の斑点分析に用いられるヘマトキシリンと類似した分子構造をもつジブレリンであることが分かった。また,ケナフ花弁からの抽出液には,アントシアンが多く含まれていることが分かった。2.天然物色素と重金属イオンの反応性抽出した天然物色素水溶液のpH値の変化に伴う呈色の変化を,紫外可視分光高度計により測定した。この結果,本研究で抽出した天然物色素は,溶液のpH値により系統的に呈色の変化を示し,pH指示薬としての使用の可能性も考えられることが分かった。また,pH4以下に調整した天然物色素と種々の重金属イオンとの反応による呈色を調べたところ,スオウ抽出液及びケナフ抽出液で,いずれも銅,スズ,アルミニウム,鉄などの重金属イオンと特徴的な呈色を示すことが分かった。3.天然物色素による重金属イオン分析の教材的手法天然物色素を用いた重金属イオンの定性分析及び簡易定量分析の手法として,試験紙の作成を試み,適当な作成法を検討した。1.天然物色素の抽出法の検討と同定本研究に用いる天然物色素を抽出する原料として,昨年度に研究対象としたスオウの幹部およびケナフの花弁部に加えて,藍の葉部,アロエの葉部を用いることを検討した。藍の葉部からの天然物色素インジゴの抽出およびアロエの葉部からのキノン類のアロエエモディンを抽出する教材的方法と抽出条件を明らかにした。2.天然物色素の呈色のpH依存性

アロエの葉部から抽出したアロエエモディンの溶液のpH値の変化に伴う呈色の変化を,紫外可視分光光度計を用いて検討したところ,pH7.1-9.1に変色域をもち,酸性側で黄色,塩基性側で赤色を示すことがわかった。3.天然物色素と重金属イオンの反応性アロエエモディンのエタノール溶液と各種重金属塩水溶液との呈色反応を調べたところ,鉄(III),アルミニウム,銅(II),およびマグネシウムイオンを含む水溶液に対して顕著な呈色反応を示すことがわかった。また,連続変化法により,アロエエモディンと各種金属イオンの反応比の検討から,生成するアロエエモディン金属錯体の構造を推定した。4.天然物色素合成の教材化藍の葉部からのインジゴの抽出分離とインジゴの化学合成を取り入れた高等学校「化学」における有機化学の実験教材を開発した。公立の高等学校において実践研究を行い,実験手法や指導計画の見直しを行った。実践授業における生徒の自己評価からは,教材としての有効性が確認できた。5.天然物色素による重金属イオン定量のための教材的手法スオウ抽出液を用いた重金属イオンの簡易定量分析のための金属試験紙の開発を行い,低濃度の重金属イオン水溶液を用いてその実用性を検証した。1.タマネギの表皮および紫キャベツを原料として,それぞれクェルセチンおよびアントシアニンを抽出して単離・精製する教材実験の方法について検討した。クェルセチンは,抽出したクェルセチン配糖体を加水分解し,各種クロマトグラフィーの手法により簡便に単離・精製する方法を考案した。また,アントシアンは,アントシアニジンと糖類に加水分解してアントシアニジン溶液とした。2.クェルセチンおよびアントシアニン溶液と各種重金属イオンとの呈色反応について検討した。この結果,クェルセチン溶液は,Al^<3+>,Cu^<2+>,Fe^<3+>,およびZn^<2+>を含む溶液と顕著な呈色反応を示した。これらの呈色反応は,重金属イオンの定性的な判別に利用することができるものと考えられた。また,アントシアニン溶液では,Al^<3+>,Cu^<2+>,Fe^<3+>,およびSn^<2+>との反応により呈色が見られたが,同時に沈殿の生成も確認された。アントシアンに溶液については,溶液の酸性度の変化により呈色が著しく変化するために,さらに溶液のpH値の影響を詳細に検討する必要があることが指摘された。3.クェルセチンの還元とシアニジンの酸化による相互変換を用いた酸化・還元反応の実験教材を考案し,その生徒実験の方法について詳細を検討した。クェルセチンおよびシアニジン間相互の酸化還元反応の適当な反応条件を決定し,さらに視覚的に酸化還元平衡を認識する実験教材として用いるための実験方法を確立した。
出生直後の遺伝子導入による難聴モデルマウスの聴力の獲得

わが国でも数十万人いるとされている高度感音難聴に対する治療は耳鼻咽喉科領域では最も重要なテーマであるが現在治療はきわめて困難である。人の内耳を直接生検することや侵襲的な生理学的検査は困難であり、有用な動物モデルを用いての検討は発症機序の解明や根本的治療の確立に極めて重要である。現在、動物モデルは主にマウスが用いられているが、小動物であるため内耳への薬物投与は困難とされてきた。我々はマウス内耳に侵襲を最低限に抑えて投与できる方法の開発に取り組んでいる。また、我々が検討した結果、遺伝性難聴モデルマウスでは出生直後は蝸牛コルチ器の変性は軽度であり、成長に伴い変性が進んでいく(Inoshita A et al. 2008)。したがって、変性が軽度のうちの治療が効果的である。我々は出生直後のマウス蝸牛への遺伝子導入をアデノ随伴ベクターを用いて低侵襲で内リンパ腔への遺伝子発現に成功し、これを紙上と学会にて報告した(Iizuka T. et al. 2008)。我々のこの投与法では十分にしかも聴力を下げることなく低侵襲で内リンパ腔へ導入効率を高く投与できる。これは様々な内耳疾患モデルマウスに応用でき、将来のヒトの内耳への薬物投与・遺伝子導入に貢献するものである。現在遺伝子欠損マウスにその遺伝子を組み込んだアデノ随伴ウイルスベクターを導入しその検討を行っている。高度感音難聴に対する治療は耳鼻咽喉科領域では最も重要なテーマであるが実際の治療はきわめて困難である。補聴器も使用できないほどの高度難聴者はわが国でも数十万人いると推測されている。我々はマウス内耳に侵襲を最低限に抑えて投与できる方法の開発に取り組んできた。マウスはその小ささから遺伝子治療のモデルにはモルモットが用いられていることが多い。また、我々が検討した結果、遺伝性難聴モデルマウスでは出生直後は蝸牛コルチ器の変性は軽度であり、成長に伴い変性が進んでいく。しかし、過去の報告では低侵襲で聴覚に不可欠な有毛細胞や支持細胞のある内リンパ腔への確実な導入報告はない。我々は生後24時間以内のマウス蝸牛への遺伝子導入をアデノ随伴ベクターを用いて低侵襲に注入できる外リンパ腔への投与で内リンパ腔への遺伝子発現を認め、これを紙上と学会にて報告した。

我々は出生直後のマウス蝸牛への遺伝子導入をアデノ随伴ベクターを用いて低侵襲で内リンパ腔への遺伝子発現に成功し、これを紙上と学会にて報告した(Iizuka T, et al. 2008)。我々のこの投与法では十分にしかも聴力を下げることなく低侵襲で内リンパ腔へ導入効率を高く投与できる。これは様々な内耳疾患モデルマウスに応用でき、将来のヒトの内耳への薬物投与・遺伝子導入に貢献するものである。現在遺伝子欠損マウスにその遺伝子を組み込んだアデノ随伴ウイルスベクターを導入しその検討を行っている。
転換期における中国の自動車流通・販売システム

2年間にわたり、転換期における中国の自動車流通販売システムを大きな研究課題としたが、具体的には現行の中国中古車及び輸入車の流通販売実態を明らかにすることが目的であった。今年度は前年度に続き中国に帰り、自動車交易市場、中古車取引市場を訪問し、取材調査しました。調査を通じて、現在の中国中古車業界はまだ複雑であるが、取引の主要形態はブローカー的な行為から経紀公司を主体とする形態へシフトしてきたことが分かった。この経紀公司は政府が指定されている中古車取引市場内で設置しなければならなく、しかも、中古車の売買ではなく、仲介業務しか取扱えないので、年間80万台から100万台に達し、これから毎年2030%のスピードで増加している中国中古車市場の発展にとって適応しないのが明らかである。そして、輸入車市場はWTO加盟後急速に拡大し、1998年の4万台から2003年の17万台までに増加した。このような大量に増加した輸入車を円滑に流通させるために、各外国メーカーは中国国内で自社独自の流通経路を建設し始め、中には中国国内の合弁メーカーの流通経路を整理し、輸入車販売の基準に達している販売店に輸入車の販売権を与えているメーカーもあれば、中国国内の合弁メーカーの流通経路を全く使わずに、輸入車の流通経路を新たに作ったメーカーもある。この中国自動車流通販売システムに関する調査研究の成果は、日中友好経済懇話会に依頼され、2004年2月12日に講演し、講演の内容はさらに文章化して、日中友好経済懇話会ニュースに掲載される予定である。また、「中国自動車関連市場の発展」という論文を執筆し、大西広編著『中国市場-その発展と魅力』紫翠会出版に収録される。今年度には以上のような中国自動車流通販売システムに関する調査、研究以外に、日本国内においても前年度に続き中古車市場に関する調査、資料収集を行い、ヤナセブランドスクエア横浜、日産カレスト幕張、ジャックカーレット大阪などの中古車関連企業を訪問した。その成果は「日本中古車市場の形成と日本中古自動車販売協会連合会(JU)の役割」という論文にまとめていたが、新たに追加調査が必要となってきたため、投稿を控えている。もう少し調査し、修正を加えた上で、投稿する予定である。本論文は中国の中古車流通の現状を念頭に置いてまとめたものであるので、自動車流通政策に関わっている中国の政策当局者に有益なサジェストを示しうるものであると確信している。今年度の研究課題は中国における中古車の流通販売実態に関する研究を行うことであるが、そのため、5月と6月に2回にわたって中国へ帰り、取材調査をした。調査を通じて、現在の中国中古車業界はまだ複雑で、ブローカー的な行為が中古車取引の主要形態であることが分かった。このような現行のシステムはすでに年間80万台の規模に達し、これから毎年2030%のスピードで増加している中古車市場の発展にとって適応しないのが明らかである。しかし、今後、中古車市場をどのように発展させていくべきかについては、業界関係者がまだ模索していることが現状である。2回の取材を通じて感じられたのは、現地の関係者も現行システムに限界を感じ、消費者に安心させる新たなシステムを構築するために、諸外国、特に日本のような整備された中古車市場がどのように形成されたのかについて強く感心を持つことである。しかし、先進国の中古車流通に関する学術論文は中国においても、日本においても皆無である。したがって、日本の中古車市場はどのように形成されたのか、その発展過程において中古自動車販売専業者が発足した日本中古自動車販売協会連合会(JU)がどのように中古車流通の円滑化、経営の近代化、業者の指導育成、消費者保護と業界の健全な発展が図られてきたのかを解明すべきだと判断し、7月から10月にわたり、自動車図書館、国会図書館を回り、資料収集し、さらにJU京都に3回足を運び、取材調査した。それらの成果を現在執華中の「日本中古車市場の形成とJUの役割」という論文にまとめている。すなわち、日本の中古車市場はどのような過程を経て発展してきたのか、今のような中古車流通体制はどのように形成されたのかを、そのプロセスを明らかにした。本論文は特にJUに焦点を当て、JUが中古車市場において果たした役割を分析した。何故なら、JUが設立された1971年当時、ちょうど高度成長期に当たり、モータリゼーションも急激な進展を見せていたにもかかわらず、中古車市場、業界体制ともに未整備であり、混乱状態の中にあった。そのような状況の中で、中販連の設立が実現され、中古車業界のイメージアップと組織の一体感・信頼感が確立された。本論文は中国の中古車流通の現状を念頭においてまとめたものであるので、自動車流通政策に関っている中国の政策当局者に有益なサジェストを示しうるものであると確信している。

この経紀公司は政府が指定されている中古車取引市場内で設置しなければならなく、しかも、中古車の売買ではなく、仲介業務しか取扱えないので、年間80万台から100万台に達し、これから毎年2030%のスピードで増加している中国中古車市場の発展にとって適応しないのが明らかである。そして、輸入車市場はWTO加盟後急速に拡大し、1998年の4万台から2003年の17万台までに増加した。このような大量に増加した輸入車を円滑に流通させるために、各外国メーカーは中国国内で自社独自の流通経路を建設し始め、中には中国国内の合弁メーカーの流通経路を整理し、輸入車販売の基準に達している販売店に輸入車の販売権を与えているメーカーもあれば、中国国内の合弁メーカーの流通経路を全く使わずに、輸入車の流通経路を新たに作ったメーカーもある。この中国自動車流通販売システムに関する調査研究の成果は、日中友好経済懇話会に依頼され、2004年2月12日に講演し、講演の内容はさらに文章化して、日中友好経済懇話会ニュースに掲載される予定である。また、「中国自動車関連市場の発展」という論文を執筆し、大西広編著『中国市場-その発展と魅力』紫翠会出版に収録される。今年度には以上のような中国自動車流通販売システムに関する調査、研究以外に、日本国内においても前年度に続き中古車市場に関する調査、資料収集を行い、ヤナセブランドスクエア横浜、日産カレスト幕張、ジャックカーレット大阪などの中古車関連企業を訪問した。その成果は「日本中古車市場の形成と日本中古自動車販売協会連合会(JU)の役割」という論文にまとめていたが、新たに追加調査が必要となってきたため、投稿を控えている。もう少し調査し、修正を加えた上で、投稿する予定である。本論文は中国の中古車流通の現状を念頭に置いてまとめたものであるので、自動車流通政策に関わっている中国の政策当局者に有益なサジェストを示しうるものであると確信している。
低温馴化における低温ショックタンパク質の機能に関する生化学的、遺伝学的研究

大腸菌の低温馴化においては、RNAシャペロンとして機能する低温ショックタンパク質(CSPs)が蓄積する。植物の低温ショックドメイン(cold shock domain ; CSD)タンパク質は細菌のCSPsと高度に保存されたCSDをもち、植物の低温馴化に必要であると考えられている。我々は植物の低温ショックタンパク質の機能解明を目的として、シロイヌナズナの4つのCSDタンパク質(AtCSP1AtCSP4)のうち、AtCSP3についての機能解析を行った。まず、組換えAtCSP3を用いて、RNAシャペロン活性に必要な核酸結合性を検討した。その結果、AtCSP3は一本鎖DNA,二本鎖DNA,mRNAに対して結合活性を示した。また,RT-PCRによりストレス応答性発現を検討したところ,AtCSP3は低温処理(4°C)により誘導されることが分かった。Promoter-GUS融合遺伝子の発現解析により、AtCSP3は葯、幼苗の成長点および根の先端組織で特異的に発現することが明らかとなった。Promoter-GFP融合遺伝子の発現解析により、AtCSP3は細胞内の小胞体で発現しており、RNA、タンパク質の発現制御に関連することが示唆された。AtCSP3ノックアウト変異株では、低温馴化処理にかかわらず、野生株と比較して耐凍性が低下していた。一方、AtCSP3過剰発現体では、野生株と比較して耐凍性が向上していた。これらの結果から、AtCSP3は低温馴化過程で誘導され、耐凍性獲得に必要であることが明らかとなった。
障害のある学生の人文科学研究を支援する「仮想空間フィールドワーク手法」の提唱

コンピュータ上に構築された仮想世界は情報がコンピュータによって創出されるため、例えば視覚情報を聴覚情報に置き換えて提示させたり、あるいは、実際のフィールドワークに参加できない場合にも、遠隔地にあるフィールドを研究室に居ながらにして探索することが可能となることが期待される。本研究は、それらの手法の有効性を検証し、障害のある学生の人文科学研究を支援する「仮想空間フィールドワーク手法」として提唱を試みようとするものであった。本年度は、障害のある学生のコンピュータ利用を支援する手段として、I)運動に障害のある場合の入力インタフェースを制作すること、II)二種類の「仮想空間フィールドワーク」システムを構築することを目的とした。運動に障害がある場合には、通常のコンピュータ操作を行うことが困難となる。すなわち、脳性麻痺の場合には不随意運動、筋ジストロフィなどでは筋力の低下などによって、通常の入力装置、例えば、キーボードやマウスが利用できないことが挙げられる。一方、棟方、詫間、魚住(1996)で指摘したように、「仮想空間」における入力装置である3次元マウスなどを使う場合には、運動に障害の無い場合でも、利用者の乗物酔いに近い感覚の出現が懸念される。今回は、不随意運動に対しては、隣り合うボタンを意図せずに押してしまうことを避けるためのガード板と、大きな押しボタンスイッチを利用する。筋力が低い場合に対しては、赤外線センサーを使った入力装置を構成した。さらに3面のスクリーンによる実写映像の提示手法について検討を行った。
住まいと健康-特に化学物質過敏症-に関する総合的研究

一般家屋の新築時からの濃度推移を把握すること、さらには居住者の総曝露量を把握することなどを目的として、北海道内で新築の一般住宅を対象とし夏期と冬期の2回、室内外濃度測定を行ってきている。ホルムアルデヒド濃度には季節変動が認められるが、経年的に濃度が減少するといった傾向は見いだせなかった、VOCは物質によって挙動が異なることをみいだした。化学物質過敏症患者を対象とした室内濃度等測定および、行った治療または対策、自覚症状の変化の様子を調べた。化学物質過敏症、シックハウス・シックビル症候群患者の個人曝露量は一般的な室内濃度に比べて低いことが確認された。また原因と考えられる化学物質濃度を下げること、さらには栄養補給など何らかの治療や対策をとることによって、自覚症状等の軽減が認められることが示された。化学物質過敏症転地療養患者が生活できるレベルがどの位であるのかなどを調べるために、室内外の濃度測定(VOC、アルデヒド)および自覚症状等の調査を、旭川市および伊豆市にある転地療養住宅において実施した。旭川の調査により、汚染物質濃度は指針値よりもはるかに低いが症状を示すこともあること、また室内濃度というよりも、より局所での放散によって症状が起こりうることが見いだされた。また伊豆市にある化学物質過敏症療養住宅において、重心動揺計を用いた客観的評価を試みた。測定回ごとの値は変動しているものの、全体的傾向としては改善傾向にあり、化学物質濃度が低い転地療養住宅の効果が認められることが示唆された。調査で使用する測定器自身の検討・評価も行った。拡散型サンプラーの捕集速度を拡散面積や拡散長などから理論的に求めることができる、つまり捕集速度が不明な物質(特にVOC)に関しても特に実験により捕集速度を求めなくても利用可能となることをみいだした。ここ数年室内環境による健康影響に対して、特に化学物質過敏症(以下、MCSと略記)に関する関心が高まってきていることから、住まいの環境の現状を把握し、そこに住む人への健康影響を調べることを目的とする。しかし、特に室内環境と健康との関連性を議論する場合、何らかの疾病発症以前の室内環境を調べることはほとんど不可能であることがわかっており、因果関係を論じることがきわめて困難な状況にあると考えられる。従って本研究では、MCS患者を対象とした個人曝露量および室内環境測定、多数の家屋を対象とした室内環境測定、の異なる二つの側面から総合的な研究を実施し、それぞれの結果を利用することで、因果関係の立証というよりも、十分に科学的根拠をもった因果関係に関する仮説を提言することとしている。さらには、主として空気環境の面から考えて、人の健康にとってよりよい家とはどのようなものかを提案することとする。平成14年度は、旭川市にある化学物質過敏症一時転地住宅においてMCS患者(転地療養患者)が生活できるレベルがどの位であるのかを調べるために、室内外の濃度測定(VOC、アルデヒド)を実施した。測定は毎月1週間ずつ、パッシブ法により実施し、窓締めなどの生活パターンに制約は設けなかった。また、一般家屋の新築時からの濃度推移を把握すること、さらには居住者の総曝露量を把握することなどを目的として、北海道内で新築の一般住宅を対象とし今後も濃度測定を継続することを前提として、夏期と冬期の2回、室内外濃度測定を行った。現在、これらに関して分析を実施しているところである。また、今後様々な測定(たとえば、平均化時間を変えてみたり、低濃度環境の測定を行うなど)を行う場合に、それぞれの場面や状況に適した測定器を把握するために、簡易測定器自身の検討・評価も開始した。

ここ数年室内環境による健康影響に対して、特に化学物質過敏症(以下、MCSと略記)に関する関心が高まってきていることから、住まいの環境の現状を把握し、そこに住む人への健康影響を調べることを目的とする。本研究では、MCS患者を対象とした個人曝露量および室内環境測定、多数の家屋を対象とした室内環境測定、の異なる二つの側面から総合的な研究を実施し、それぞれの結果を利用することで、因果関係の立証というよりも、十分に科学的根拠をもった因果関係に関する仮説を提言することとしている。平成15年度は、化学物質過敏症一時転地住宅において転地療養患者が生活できるレベルがどの位であるのかなどを調べるために、室内外の濃度測定(VOC、アルデヒド)および自覚症状等の調査を昨年度に引き続き実施した。汚染物質濃度は指針値よりもはるかに低いが症状を示すこともあること、また室内濃度というよりも、より局所での放散によって症状が起こりうることが見いだされた。また、北海道内で新築の一般住宅を対象として、夏期と冬期の2回、室内外濃度測定を行った。これは継続調査の2年目に相当する。室内ホルムアルデヒドにはまだあまり減衰傾向が認められず、一方VOCに関しては減衰傾向が認められている。調査で使用するVOCパッシブサンプラーの検討・評価を開始し、これまで実験的にしか求められてこなかったサンプリングレートを理論的に算出した。理論的サンプリングレートは実験的に得られたものとほぼ同じであり、ここで検討した方法が十分利用可能であると考えられた。また測定時間を変化させた検討も行ったが、メーカー推奨の測定時間をはるかに超えてもサンプリングレートは保持され、疫学調査のように、ある程度長時間の曝露量把握が必要な場合でも十分にパッシブサンプラーが使用できるということを保証、また裏づけることができた。ここ数年室内環境による健康影響に対して、特に化学物質過敏症(以下、MCSと略記)に関する関心が高まってきていることから、住まいの環境の現状を把握し、そこに住む人への健康影響を調べることを目的としている。MCS患者を対象とした個人曝露量および室内環境測定、多数の家屋を対象とした室内環境測定、の異なる二つの側面から総合的な研究を実施し、それぞれの結果を利用することで、因果関係の立証というよりも、十分に科学的根拠をもった因果関係に関する仮説を提言することとしている。平成16年度は、伊豆市にある化学物質過敏症療養住宅において、室内外の濃度測定(VOC、アルデヒド)および自覚症状等の調査を開始した。入居が始まったばかりであり、ベースライン調査の域をでないが、室内濃度は新築時であっても十分低いものであり、また症状等も改善の兆しが認められている。また一般家屋の新築時からの濃度推移を把握すること、さらには居住者の総曝露量を把握することなどを目的として、北海道内で新築の一般住宅を対象とし今後も濃度測定を継続することを前提として、夏期と冬期の2回、室内外濃度測定を行った。昨年度までは、種々の要因を排除するために同一工法で建てられた同一住宅メーカーの家を継続して測定してきて、ホルムアルデヒド濃度は季節変動が認められるが、経年的に濃度が減少するといった傾向は見いだせなかった、VOCは物質によって挙動が異なることをみいだした。今年度からは得られた結果を一般化するために、メーカーや工法などにこだわらず新たに対象家庭を設け、別途追跡調査を開始している。
大自由度力学系のデータ駆動型縮約モデリング手法の確立とバイタルサインへの適用

本計画では生体リズム等を念頭に大自由度非線形力学系の縮約理論を発展させ、また観測データから系を記述する少数個の主要変数を抽出して縮約数理モデルを同定するデータ駆動型縮約モデリング手法の確立を目指している。平成30年度は本計画の2年次であり、主に以下の内容について研究を実施した。(i)ネットワーク結合力学系の集団振動に対する縮約理論の発展。実世界には電力系統や神経回路網のように全系の同期した集団振動が重要な機能的役割を果たす例がある。その種の系の数理モデルとして高次元の常微分方程式系として表される複数の素子がネットワークを介して相互作用する系の集団振動を低次元の位相方程式に縮約するための理論を定式化した。この理論では各素子のダイナミクスやネットワーク結合は任意であり、個々の素子に与えられた摂動に対する集団振動の位相応答を一般的に定量化できる。これにより、例えばネットワークのどの素子に入力を与えれば系の集団振動を効率的に制御できるかを定量的に示すことができる。この理論を用いてふたつのネットワーク間の相互同期を詳細に解析した。(ii)Koopman作用素論に基づく解析に基づき、反応拡散系の非線形リズムに対する位相振幅方程式を導出した。これにより、従来の位相の応答に加え、過渡的な振幅の応答の解析が可能となり、例えば不安定なパターンのフィードバック制御に応用できることを示した。(iii)生体には様々なリズム現象があり、音信号の入力に対して振動的応答を示す蝸牛の聴覚細胞もその一例である。聴覚細胞系の結合振動子モデルを用いて、ふたつの周波数の異なるサイン波的な音信号が入力されたときの応答の二音抑圧の解析を行い、周波数の相対的な大小に応じて異なる抑圧特性が生じることを示し、その結果が実際の聴覚実験の結果と定性的に一致していることを示した。以上の内容については学会や学術誌にて公表した。大自由度力学系のリズム現象の縮約理論の発展という観点からネットワーク結合力学系の集団振動に対する位相縮約理論を確立できた。この結果は集団振動の同期の制御などに応用可能である。また、Koopman作用素論の観点からの反応拡散系のリズム現象に対して従来の位相縮約理論を自然に拡張する形で位相振幅縮約理論を定式化できた。その他、蝸牛の聴覚細胞の数理モデルの解析や流体振動の応答解析なども行えた。これらの結果の一部は学会や学術誌において公表できた。これまでの大自由度力学系の縮約理論をさらに発展させつつ、データからの縮約モデルの同定手法に関する研究に取り組んでゆく。特に、拡張された動的モード分解手法のような時系列データからKoopman固有関数あるいは位相/振幅関数を直接推定する手法と、その反応拡散系や流体系などの大自由度力学系のリズム現象に対する適用可能性について、研究を進めていく。本計画では、生体リズム現象等を念頭に、大自由度非線形力学系の縮約理論を発展させ、観測データから系を記述する少数個の主要変数を抽出して縮約数理モデルを同定するデータ駆動型縮約モデリング手法を確立することを目的としている。

平成29年度は、主に以下の内容について研究を行い成果を得た。(i)非線形振動現象を示す力学系の縮約理論を用いて、ふたつの非線形振動子間の同期状態の安定性を向上させる拡散的相互作用の最適化問題を扱った。その結果、各振動子を表す変数間に導入すべき最適な相互拡散係数を導出し、実際に同期状態の安定性が向上し、同期状態への緩和が促進されることを数値計算により確認した。また、多数の振動子の結合系においてもこの最適化により集団同期が促進される場合があることを示した。(ii)前述の解析をさらに大自由度非線形力学系である反応拡散系のリズミックなパターンに拡張した。反応拡散系のリミットサイクル振動に対する位相縮約法を用いて、ふたつの反応拡散系間の相互作用関数に導入すべき最適な空間フィルタを導出し、実際にリズミックなパターン間の同期状態の安定性が大幅に向上されることを示した。以上(i),(ii)の結果については学会および論文にて公表した。さらに、(iii)大自由度非線形力学系に対するKoopman作用素的な観点からの理論解析を発展させた。従来の常微分方程式に対する理論を発展させて、反応拡散系のような無限次元の力学系に対しても、形式的にはKoopman作用素論に基づく力学系としての解析ができる可能性を見出した。また、カーネル法に基づくKoopmanスペクトル解析に関する考察も行った。その他、大自由度興奮系の振動状態に対する位相方程式の導出や、ラットの歩行データに関わるリズミックな神経活動を想定した時系列からの数理モデルの同定に関する解析も行なった。反応拡散系のリズム現象に対する最も基本的な位相縮約理論については数理的に明確な形で定式化でき、その妥当性は具体的な数理モデルに関する数値計算によっても確認することができた。また、Koopan作用素論的な観点からの定式化と従来の位相縮約理論に基づく定式化の関係についてもほぼ明確となった。これらに関して複数の論文を国際学術誌などにて公表できた。これまでの大自由度力学系の縮約理論をさらに発展させつつ、データからの縮約モデルの同定手法に関する研究に取り組んでゆく。特に、拡張された動的モード分解手法のような時系列データからKoopman固有関数あるいは位相/振幅関数を直接推定する手法と、その反応拡散系や流体系などの大自由度力学系のリズム現象に対する適用可能性について、研究を進めていく。これまで実施してきた大自由度力学系の縮約理論の定式化をさらに発展させつつ、データからの縮約モデルの同定手法に関する研究にも取り組んでゆく。
核膜形成・崩壊機構-細胞周期に伴う核膜内膜蛋白質とクロマチンの結合の調節-

核膜崩壊機構を、クロマチンと結合する核膜内膜蛋白質のラミンB受容体(LBR)とエメリンおよび、細胞周期依存的なツメガエル卵抽出液を用いて調べ、次のような結果を得た。(1)分裂期抽出液中のcdc2キナーゼと未知キナーゼによるLBRのリン酸化によって、LBRとクロマチンの結合が阻害される。(2)エメリンは分裂期サイトソル中のキナーゼによってリン酸化されてクロマチンと解離し、このとき、49、66、120および175番目のセリンと67番目のスレオニン残基がリン酸化される。(3)エメリンはクロマチン上のBAFと結合しており、この結合がリン酸化で調節されている。(4)エメリンの点突然変異体を用いた解析で、175番目のセリンのリン酸化がエメリンとBAFとの結合を調節していることが示唆された。(5)エメリンとBAFの解離に働く分裂期サイトソル中のキナーゼは、cdc2キナーゼと未知のキナーゼであることが推測された。これらの結果より、細胞周期のM期における核膜崩壊(核膜とクロマチンの解離)には、cdc2キナーゼと他の未知のキナーゼによるLBRとエメリンのリン酸化が働いていることが示唆された。一方、核膜形成期の調節機構については、細胞周期依存的なツメガエル卵抽出液を膜成分とサイトソル成分に分け、膜成分のクロマチンヘのターゲティングを調べ次のような結果を得た。(1)分裂期抽出液から調製した膜成分はクロマチンに結合しなかったが、合成期のサイトソルで処理するとクロマチンに結合するようになった。(2)この時合成期サイトソル中で働いている成分は、蛋白質脱リン酸化酵素1であることを、酵素阻害剤と特異抗体を用いて示した。これらの結果より、M期からS期に移行する核膜形成時には、蛋白質脱リン酸化酵素1による膜蛋白質の脱リン酸化、特にLBRの脱リン酸化が重要であることが示唆された。1核膜内膜蛋白質ラミンB受容体(LBR)と細胞周期依存的なツメガエル卵抽出液を用いて、LBRとクロマチンの結合調節機構を調べた。その結果、(1)分裂期抽出液中のcdc2キナーゼと未知キナーゼによるLBRのリン酸化によつて、LBRとクロマチンの結合が阻害されることが明らかとなった。(2)また合成期抽出液中のSRキナーゼによってLBRとクロマチンの結合が促進されることが示された。2細胞周期依存的なツメガエル卵抽出液を膜成分とサイトソル成分に分け、膜成分のクロマチンへのターゲティングの調節機構を調べた。その結果、(1)分裂期抽出液から調製した膜成分はクロマチンに結合しなかったが、合成期のサイトソルで処理するとクロマチンに結合するようになった。(2)この時合成期サイトソル中で働いている成分を酵素阻害剤等で調べたところ、蛋白質脱リン酸化酵素1(PP1)であることが示唆された。(3)そこでツメガエルのPP1に対する抗体を調製し、これを用いて確かに合成期サイトソル中のPP1が分裂期の膜に働いて膜がクロマチンにターゲットするようになることを確証した。

(4)この膜とクロマチンの結合系にLBRとエメリンの断片を加えたところ、LBRの断片はこの結合を阻害したが、エメリンの断片は同じ濃度でも阻害しなかったことから、膜とクロマチンの結合は主にLBRによっていると考えられた。3一部の原発性胆汁性肝硬変患者血清に含まれる97k抗原蛋白質が、核膜形成に関与しているp97蛋白質であると同定した。これらの結果より、細胞周期のM期における核膜とクロマチンの解離には、cdc2キナーゼと他の未知のキナーゼによるLBRのリン酸化が働いていることが示唆された。また、M期からS期に移行するところでは、PP1による膜蛋白質の脱リン酸化、特にLBRの脱リン酸化が重要であることが示唆された。細胞周期に伴う核膜とクロマチンの結合調節の機構を明らかにするため次の二つの実験をおこなった。1.核膜内膜蛋白質でクロマチンと結合することが知られているエメリンとLAP-2βを大腸菌で発現し、これらをin vitroで細胞周期依存的なアフリカツメガエル卵サイトソルで処理する系を用いて次のような結果を得た。(1)エメリンは分裂期サイトソル中のキナーゼによってリン酸化され、クロマチンと解離することが示された。(2)エメリンはクロマチン上のBAFと都合しており、この結合がリン酸化で調節されているということが示された。(3)LC-MS/MS型質量分析装置と新しく開発したリン酸化ペプチド濃縮カラムを用いた解析で、エメリンは分裂期サイトソルで、49,66,120および175番目のセリンと67番目のスレオニン残基がリン酸化されることが明らかとなった。(4)エメリンの点突然変異体を用いた解析で、175番目のセリンのリン酸化がエメリンとBAFとの結合を調節していることが示唆された。このセリンはこれまで言われていたBAFとの結合部位以外に存在した。(5)エメリンとBAFの解離に働く分裂期サイトソル中のキナーゼは、cdc2キナーゼと未知のキナーゼであることが推測された。(6)LAP-2βの核質側にでている部分をGST融合蛋白質として大腸菌で発現して、エメリンの場合と同様な解析を試みたが、LAP-2βは短い断片を多く含む試料しか得られず、はっきりした結果を得ることができなかった。2.核膜形成に寄与することが知られているp97蛋白質に対する自己抗体を持つ自己免疫病患者血清が核膜形成反応を阻害するかどうかin vitroの系で調べたところ、阻害することが明らかとなった。自己免疫病の発症機構との関係は今後解析すべき問題である。これらの結果は原著論文として公表した。
酵母の形態変化に伴うホスファチジルイノシトールの代謝回転亢進の機構とその役割

真菌類には酵母型と菌糸型の二つの形態をとるものがある。この二形性の現象は最も簡単は形態形成と分化の表れとして興味を持たれているが生化学的機構は不明である。Candida tropicalis Pk233はエタノールによって菌糸型となり、イノシトール(In)が共存すると酵母型を保つ。またエタノールによる菌糸型増殖の初期にIn燐脂質の代謝回転が亢進する。菌糸型形態形成におけるIn燐脂質代謝回転の役割を一層明確にするために本研究を行い、次の成果を得た。(1)カルシウムイオノフォア(A23187)は単独で菌糸型増殖をもたらし、合成ジアシルグリセロール(DG)である1-オレオイル-2-アセチルグリセロールはその効果を促進し、ホルボールエステル(12-O-テトラデカノイルホルボール-13-アセテート:TPA)は一層強い促進効果を示した。これによりIn燐脂質代謝回転が本菌の形態形成に本質的に重要であることが明らかになった。(2)DGと【Ca^(2+)】によってそれぞれ活性化されるはずのプロテインキナーゼCと他の【Ca^(2+)】依存性プロテインキナーゼは活性自体が検出されず、また菌糸型増殖やIn燐脂質代謝回転に伴う特異的なタン白質の燐酸化も実証できなかったが、エタノール生育菌とA23187+TPA生育菌で特異的に増減するタン白質の分析から、菌糸型形態形成とIn燐脂質代謝回転に関与すると考えられるタン白質が数個検出された。(3)エタノールによる菌糸型増殖の初期、すなわちIn燐脂質代謝回転が亢進する時期に、サイクリックAMPの菌体含量の顕著な上昇が認められ、これら二つの情報伝達系が菌の形態形成に相乗的に作用することが示唆された。(4)菌糸型増殖をもたらす他の条件ではIn燐脂質に特異的な代謝回転の亢進は認められなかったが、Saccharomyces酵母でもエタノールによる菌糸型増殖が初めて見出されたことにより、形態形成におけるIn燐脂質代謝回転の普遍的重要性が示唆され、遺伝学的解析の可能性が生まれた。