hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト胎児に由来する組織からの効率的な間葉系幹細胞の単離技術の開発

ヒト羊膜中に骨芽細胞、軟骨、脂肪細胞に分化可能な間葉系幹/前駆細胞が存在していることを明らかにし、さらにこれらの細胞は羊膜中においてCD90またはCD166陽性細胞であることが示唆された。しかし、分離、培養後数継代を経た細胞は分化能を有するか否かに関わらず全てCD90およびCD166陽性であり、これらの細胞表面抗原の発現がin vitroでの分化能を直接反映していないことが明らかになった。これまでに、9人に由来する羊膜より分離した細胞をそれぞれプラスティックディッシュに播種し、数回継代の後に線維芽細胞様の細胞を分離することができた。それらの細胞を骨芽細胞、軟骨、脂肪細胞へ分化誘導を行い、アリザリンレッド染色、トルイジンブルー染色およびオイルレッド0染色を行った結果、全ての羊膜に由来する細胞において、アリザリンレッドによって染色されるカルシウムの沈着が認められたことから、骨芽細胞への分化能を有する細胞が存在することが確かめられた。また、軟骨へ分化誘導した細胞のペレット中には強く異染性を示すような部分は認められなかったが、広範な部位に渡って弱く異染性を示す部分が観察された。しかし、これらの細胞からオイルレッド0によって染色されるような油滴を細胞内に持つ成熟脂肪細胞への分化は観察できなかった。上記の染色法による分化能の判定の結果を確定するために、骨芽細胞の特異的マーカーであるオステオカルシンのタンパク産生、軟骨細胞の特異的マーカーである2型コラーゲンの遺伝子の発現および脂肪細胞の特異的マーカーであるaP2およびLipoprotein Lipase (LPL)の遺伝子の発現をRT-PCR法によって確認した。その結果、アリザリンレッドによって染色された細胞全てにおいて、オステオカルシンの産生が有意に上昇していた。軟骨特異的マーカーである2型コラーゲンは、一部の細胞においてのみ発現が認められた。また、脂肪細胞の分化マーカーであるaP2およびLPLは成熟脂肪細胞が観察されなかった細胞の一部に発現が認められた。以上の結果から、ヒト羊膜中には骨芽細胞、軟骨細胞に分化することのできる細胞が存在することが確認できた。来年度は羊膜に由来する細胞の脂肪細胞への分化能の有無を確定すると共に、間葉系幹/前駆細胞に特異的に発現するマーカーの探索を行う予定である。昨年までに、ヒト羊膜細胞中に骨芽細胞および軟骨細胞への分化能を有する間葉系前駆細胞が存在することを明らかにしたが、脂肪細胞への分化能の有無を確定するには至らなかった。そのため、本年度は、ヒト羊膜由来間葉系前駆細胞の脂肪細胞への分化能の有無を確定するために、脂肪細胞への分化誘導条件を検討した。これまで、用いていた分化誘導条件は、脂肪細胞分化培地および脂肪細胞維持培地を交互に使用するものであるが、この条件下では脂肪細胞特異的な遺伝子の発現は確認できるが、形態的に明らかな脂肪細胞の分化を観察することは出来なかった。脂肪細胞特異的な遺伝子の発現が確認できていることから、脂肪細胞への分化誘導は進んでいるものの脂肪細胞の成熟過程に問題があるものと考えた。そこで、これまでの分化誘導条件を変更し、脂肪細胞分化培地のみによって分化誘導を行ったところ、非常に少数ではあるが細胞質に油滴をもつ特徴的な脂肪細胞を確認することができた。また、脂肪細胞への分化誘導期間を延長することによって、脂肪細胞の数が増加することも明らかとなった。このことと前年度までの知見とをあわせて、ヒト羊膜中には間葉系幹細胞および前駆細胞が存在することを明らかにできた。また、ヒト羊膜由来CD90陽性細胞、CD166陽性細胞、NGFR陽性細胞をそれぞれMACSを用いて分離し、播種直後より骨への分化誘導を行った結果、それぞれの細胞集団において骨細胞への分化が確認された。このことから、ヒト羊膜中の間葉系幹/前駆細胞はCD90、CD166、NGFR陽性分画に存在し、これらのマーカーを組み合わせることにより、ヒト羊膜中の間葉系幹/前駆細胞を効率良く純化できる可能性が示唆された。昨年までに、ヒト羊膜中には骨、軟骨、脂肪細胞への分化能を有する間葉系幹/前駆細胞が存在することを明らかにし、それらの細胞はCD90、CD166、NGFRのいずれかの細胞表面抗原を利用することによって、ヒト羊膜より効率良く回収できる可能性を示唆することができた。本年度は、これらのマーカーのうち、CD90およびCD166を組み合わせる事によって、さらに間葉系幹/前駆細胞を純化することが可能かどうかを検討した。ヒト羊膜中のCD90陽性細胞およびCD166陽性細胞の割合は検体によって大きく異なり、それぞれ19.3±7.1%、13.3±5.3%であったが、これら2つのマーカーを共に発現している細胞は存在しないことが明らかになった。

このことから、ヒト羊膜中に存在する間葉系幹/前駆細胞の純化においてこれらのマーカーを組み合わせて使用しても、それぞれのマーカーを単独で使用する以上の効果は得られないことが明らかになった。一方、in vitroで培養・増殖させた分化能を持つヒト羊膜由来細胞はほぼ全てCD90およびCD166を共に発現していることから、培養によってヒト羊膜中には存在しない表現型を持つ細胞が出現してくることが示唆された。in vitroにおいて培養した間葉系幹/前駆細胞の発現するマーカーを解析することによって得られた結果を元に、生体内における間葉系幹/前駆細胞を純化するためのマーカーを探索することはそれほど有効ではない可能性が考えられ、間葉系幹/前駆細胞をヒト羊膜より純化するためには分化能を反映するマーカーの探索を行う必要があることが示唆された。
新しい自己集合性ペプチドゲルを用いた３次元全層皮膚ストレッチ培養に関する研究

我々は、本研究において新しい自己集合成ペプチドゲルを用いて3次元全層培養皮膚の作成を試みたが、強度的に伸展培養が困難であった。そこで、1型コラーゲンゲルを用いる方法に変更することで強度が安定し、世界初の3次元全層培養皮膚ストレッチシステムを構築することに成功した。これを用いて、伸展刺激を加えた皮膚を解析したところ、伸展刺激を加えなかった皮膚に比べ、表皮層の肥厚、基底膜タンパクの増加が認められ、電子顕微鏡による観察では基底層におけるヘミデスモゾーム及びlamina densaが増加する所見が得られた。このシステムを用いることにより、より生体に近い条件での実験が可能になったと考える。昨年度に引き続き、皮膚線維芽細胞のscaffoldとして1型コラーゲンゲルを用いて、3次元全層培養皮膚を作成した。ストレッチ刺激を加えたもの(ST群)と、加えてないもの(NST群)とを比較した。今年度は伸展率、及び伸展期間を変化させ解析を行う予定であったが、伸展率を10%以上に設定したり、伸展期間を延長すると、かなりの頻度でシリコンチャンバーが破損してしまうという問題が発生したため、伸展率10%、伸展期間5日間での解析を行うこととした。その結果、NST軍に比べ、ST群で有意に表皮角化層が厚くなり、基底層での基底細胞密度が上昇している所見が認められた。更に、代表的な基底膜構成タンパクであるLaminin 5、Collagen IV、Collagen VIIの免疫蛍光染色を行った結果、基底層における蛍光強度がいずれのタンパクでもST群で有意に上昇していた。Western blottingでは、Laminin 5のバンドが検出できず、測定に非常に難渋したが、最終的にloadingするタンパク量を少なくすることで検出することが可能となり、培養皮膚1枚あたりのこれらのタンパク量も増加している所見が得られた。これらのことから、3次元全層培養皮膚に伸展刺激を加える事で表皮角化細胞の分化増殖が促進され、さらに基底膜構成タンパクの合成および基底層への沈着が増加し、より発達した基底膜を形成することが示唆された。今年度は、まず自己集合性ペプチドゲルを用いた全層培養皮膚の作成を試みた。皮膚線維芽細胞をゲルと混合し作成した専用のシリコン製培養器内で三次元培養を行ったが、1週間ほど培養するとゲルが脆くなり伸展刺激を加えるのが困難となってしまう問題が発生した。細胞やゲルの濃度を変えながら培養を繰り返したが、この問題が解決できなかったため、scaffoldとしてI型コラーゲンゲルを用いる方法に変更した。コラーゲンゲルを用いることで強度が安定し、ここにヒト表皮角化細胞を播種、角化させることで、3次元全層培養皮膚のストレッチシステムを完成させることに成功した。また、これと同時に培養器も改良し、2倍以上の大きさの培養皮膚の作成が可能となった。このシステムを用いてストレッチ刺激を加えた(ST)群と加えていない(NST)群に分け、切片を作成しHE染色を行ったところ、有意にST群で表皮角化層の厚みが増している所見が認められた。全層培養皮膚における表皮角化細胞の分化増殖には基底膜構造の良否が大きく関わっているとの報告が多くあり、基底膜の代表的な構成蛋白であるType IV/VII collagenおよびLaminin 5の蛍光免疫染色を行った。その結果、ST群でのTypeIVcollagenおよびLaminin 5の蛍光強度がNST群に比して有意に増加している事が分かった。更に、Western blottingでも、ST群でTypeIV collagenがNST群に比べ有意に増加している結果が得られた。また、透過型電子顕微鏡での基底膜構造を観察したところ、ST群ではLamina densaやLamina lucida様の構造が不完全ながら認められた。これらの結果より、3次元培養皮膚に伸展刺激を加えることで、基底膜構成蛋白の生成、及び表皮角化細胞の分化増殖が促進されることが示唆された。そこで、1型コーラーゲンゲルを用いる方法に変更することで強度が安定し、世界初の3次元全層培養皮膚ストレッチシステムを構築することに成功した。これを用いて、伸展刺激を加えた皮膚を解析したところ、伸展刺激を加えなかった皮膚に比べ、表皮層の厚みが増し、基底膜構成タンパクであるLaminin 5, Collagen IV/ VIIの合成および基底層への沈着が増加していた。また、電子顕微鏡による観察では基底層におけるヘミデスモゾーム及びlamina densaが増加する所見が得られた。

今回の実験において、3次元全層培養皮膚に伸展刺激を加えることで、真皮層表面に接着している表皮基底細胞に刺激が伝わり、接着能が上昇するとともに細胞増殖及びタンパク合成が促進され、同時に皮膚線維芽細胞にも周囲のコラーゲン線維を介して刺激が伝達され、タンパク合成及びプロテアーゼ阻害物質の分泌が促進されたと推測される。その結果、基底層におけるLaminin 5, Collagen IV/ VIIの沈着が増加し、より正常に近い基底膜構造となることで、更に表皮角化細胞の分化増殖が促進され、表皮角化層の厚みが増加したのではないかと考えられた。今回、目的の1つであった自己集合性ペプチドゲルを用いた3次元全層培養皮膚の作成は達成できなかったが、新しいストレッチシステムを構築することで、従来では不可能であった伸展刺激が表皮細胞の重層化、角化及ぼす影響や、基底膜に及ぼす影響の解析を行うことが可能となった。形成外科昨年度の目標であるLaminin 5とCollagen VIIのWestern blottingでの解析結果を出すことができたが、当初予定していた様々な伸展条件下での実験が、チャンバーの強度の問題で伸展率10%、伸展期間5日間のみでの解析となったため。自己集合性ペプチドゲルを用いて3次元全層培養皮膚を作成するという当初の目的の1つは達成できなかったが、コラーゲンゲルを用いることで、世界で初となる3次元全層皮膚のストレッチシステムを完成させることができた。また、従来の単一細胞での2次元ストレッチ培養法では不可能であった、皮膚線維芽細胞と表皮角化細胞の境界に存在する基底膜にストレッチ刺激が及ぼす影響を解析することが可能となり、より、in vivoに近い条件での実験が可能となった。2つの異なる細胞間のinteractionにストレッチ刺激がどのように影響を与えているかを、培地中のサイトカイン濃度をELISA法などで解析する予定である。更に、倫理委員会に申請し、同意を得られた患者様から、手術時の余剰皮膚をご提供いただき、それを初代培養して得られた細胞での解析も行いたい。Type VII collagen及びLaminin 5に関してもWestern blottingを用いた定量的解析を行う。また、2つの異なる細胞間のinteractionにストレッチ刺激がどのように影響を与えているかを、培地中のサイトカイン濃度をELISA法などで解析する予定である。更に、これらをストレッチ刺激の条件を変えながら実験を行い、3次元培養皮膚を作成する上で最適なストレッチ条件を明らかにしたい。自己集合性ペプチドゲルを用いた培養皮膚の作成が困難であったため、コラーゲンゲルを用いたが、これが自己集合性ゲルに比べ安価であったため。表皮角化細胞専用培地やELISAプレートが高価であるため、これらの購入のために使用する予定である。主にWestern blottingやELISAに必要な各種抗体、及び培養皮膚作成に必要な細胞、専用培地の購入に用いる。また、2013年11月7日に開催される第22回日本形成外科学会基礎学術集会(新潟)に参加予定であり、その旅費も計上する予定である。
宿主由来HGFによる変異型EGFR陽性肺癌のゲフィチニブ耐性機構解析とその克服

上皮成長因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)であるゲフィチニブおよびエルロチニブは、EGFR遺伝子変異を有する非小細胞肺癌(NSCLC)に奏効性が高い。しかし、奏効例もほぼ例外なく1数年以内に耐性を獲得し再燃することが次なる問題となっている。宿主の間質細胞は癌細胞の機能を修飾することが知られているが、癌細胞の分子標的薬感受性に及ぼす影響はほとんど明らかにされていない。そこで、本研究ではEGFR遺伝子変異を有する肺癌細胞のEGFR-TKI感受性における間質細胞が果たす役割を検討した。EGFR遺伝子変異(Exon 19の欠失)を有する肺癌細胞株(PC-9、HCC827)と線維芽細胞を共培養し、in vitroにおけるゲフィチニブ感受性をMTT法で検討した。またin vivoにおける検討として、PC-9と線維芽細胞をあらかじめ混ぜた後にSCIDマウスの皮下に移植し、4日後からゲフィチニブを連日経口投与し治療効果を評価した。HGF産生はELISA法で測定した。線維芽細胞の遊走能はダブルチャンバー法で検討した。線維芽細胞株および肺癌患者の腫瘍組織から樹立した初代培養線維芽細胞は種々の濃度のHGF(hepatocyte growth factor)を産生した。肺癌細胞株は線維芽細胞の遊走を著明に誘導した。肺癌細胞株PC-9とHCC827はゲフィチニブに高い感受性を示したが、線維芽細胞と共培養することで耐性となった。線維芽細胞によるゲフィチニブ耐性は、抗HGF中和抗体やNK4(HGFの受容体結合阻害物質)により解除された。さらに、PC-9の皮下腫瘍はゲフィチニブ治療に高い感受性を示したが、線維芽細胞をあらかじめ混ぜて接種するとゲフィチニブ治療によっても縮小せず、耐性化がみられた。しかし、抗HGF中和抗体やNK4を併用することで耐性は解除され、腫瘍は著明に縮小した。以上より、線維芽細胞は肺癌細胞により腫瘍局所にリクルートされ種々の濃度のHGFを産生するが、HGFを高産生する場合にはEGFR遺伝子変異を有する肺癌細胞のEGFR-TKI耐性を誘導することが明らかとなった。宿主間質細胞との相互作用は癌細胞のEGFR-TKI感受性において非常に重要な役割を果たしており、耐性克服の治療標的となることが示唆された。上皮成長因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)はEGFR活性型遺伝子変異(EGFR変異)を有する肺癌に著効を示す重要な分子標的薬であるが、EGFR変異を有するにもかかわらず25-30%の症例ではEGFR-TKIが奏効しない(自然耐性)ことや著効例においても獲得耐性を生じ再燃する(獲得耐性)ことが臨床上大きな問題となっている。本研究では宿主由来HGFによる変異型EGFR陽性肺癌のゲフィチニブ耐性機構解析とともに、HGF-MET系を標的としたEGFR-TKI耐性克服薬の開発を目的として、以下のような成果をあげた。

1)ヒト細胞株のHGF産生をELISAで測定したところ、肺がん細胞株や血管内皮細胞株(HUVECとHMVEC)ではなく線維芽細胞株がHGFを高発現していた。2)肺癌組織を用いた蛍光染色でも、症例によっては間質の線維芽細胞がHGFを過剰発現していた。3)共培養することにより、HGFを高発現する線維芽細胞株および肺癌組織から得た初代培養線維芽細胞は、肺癌細胞株(PC-9やHCC827)のゲフィチニブ耐性を誘導した。4) SCIDマウス皮下にPC-9とヒト線維芽細胞株MRC-5を混合接種するモデルにおいて、腫瘍はゲブィチニブに耐性化したが、抗HGF抗体やHGF-MET阻害薬であるNK4併用することで線維芽細胞によるゲフィチニブ耐性を克服したえ。5)以上の結果より、腫瘍微小環境を形成する線維芽細胞が産生するHGFがEGFR活性型変異を有する肺癌のゲフィチニブに対する自然耐性および獲得耐性の原因の一つになっている可能性が示唆された。また、HGF-MET阻害薬併用により耐性が克服できる可能性が示されたため、現在最適の耐性克服治療法を確立すべくさらに検討を進めている。上皮成長因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)であるゲフィチニブおよびエルロチニブは、EGFR遺伝子変異を有する非小細胞肺癌(NSCLC)に奏効性が高い。しかし、奏効例もほぼ例外なく1数年以内に耐性を獲得し再燃することが次なる問題となっている。宿主の間質細胞は癌細胞の機能を修飾することが知られているが、癌細胞の分子標的薬感受性に及ぼす影響はほとんど明らかにされていない、そこで、本研究ではEGFR遺伝子変異を有する肺癌細胞のEGFR-TKI感受性における間質細胞が果たす役割を検討した。EGFR遺伝子変異(Exon 19の欠失)を有する肺癌細胞株(PC-9、HCC827)と線維芽細胞を共培養し、in vitroにおけるゲフィチニブ感受性をMTT法で検討した。またin vivoにおける検討として、PC-9と線維芽細胞をあらかじめ混せた後にSCIDマウスの皮下に移植し、4日後からゲフィチニブを連日経口投与し治療効果を評価した。HGF産生はELISA法で測定した・線維芽細胞の遊走能はダプルチャンバー法で検討した。線維芽細胞株および肺癌患者の腫瘍組織から樹立した初代培養線維芽細胞は種々の濃度のHGF (hepatocyte growth factor)を産生した。肺癌細胞株は線維芽細胞の遊走を著明に誘導した。肺癌細胞株PC-9とHCC827はゲフィチニブに高い感受性を示したが、線維芽細胞と共培養することで耐性となった。線維芽細胞によるゲフィチニブ耐性は、抗HGF中和抗体やNK4(HGFの受容体結合阻害物質)により解除された。さらに、PC-9の皮下腫瘍はゲフィチニブ治療に高い感受性を示したが、線維芽細胞をあらかじめ混ぜて接種するとゲフィチニブ治療によっても縮小せず、耐性化がみられた。しかし、抗HGF中和抗体やNK4を併用することで耐性は解除され、腫瘍は著明に縮小した。以上より、線維芽細胞は肺癌細胞により腫瘍局所にリクルートされ種々の濃度のHGFを産生するが、HGFを高産する場合にはEGFR遺伝子変異を有する肺癌細胞のEGFR-TKI耐性を誘導することが明らかとなった。
オキサリプラチンを用いた大腸癌化学療法の個別化治療を目指した遺伝子多型解析

オキサリプラチンは大腸がんのkey drugとして緩和目的だけでなく、術前、術後の補助化学療法にも広く用いられるようになってきた。一方感覚性神経障害がオキサリプラチンの用量規制因子となっている。オキサリプラチンによる神経障害の発症は個人差も大きく、併用薬剤、レジメン数、腫瘍のゲノム異常などの影響をほとんど受けないため、pharmacogenetic研究に適した評価対象と考えられる。我々は2008年4月より医の倫理委員会の承認を得て(承認番号G258)「オキサリプラチンによる神経障害と遺伝子多型との関連に関する臨床研究」を計画し、これまでにオキサリプラチンによる神経障害との関係が報告されている3つの遺伝子多型(GSTP1 Ile^<105>Val、AGXT Pro^<11>Leu、AGXTIle^<340>Met)とFOLFOX6 6コース終了後の神経障害との相関について検討した(N=82)。またコントロールとして健常日本人における同じ3つの遺伝子多型の頻度も検討した。その結果、AGXT Ile^<340>Metに関しては神経障害との相関は認めなかった(オッズ比1.25,95%信頼区間0.36-4.31,p値0.725)。AGXTPro^<11>Leuに関しては健常人のコントロールも含め172検体中マイナーアレルは1例も認めず、日本人ではこの多型は極めて稀であることが確認された。一方GSTP1 Ile^<105>Valに関しては、グレード2/3の神経障害を訴えた群でグレード1の群と比してGSTP1 ^<105>Valのアレル頻度が高い傾向がみられたが(41% vs 24%)、統計学的に有意差は認めなかった(オッズ比2.23, 95%信頼区間0.85-5.82,p値0.098)。興味深いことにGrotheyらはオキサリプラチンの総投与量が600mg/m^2未満の場合ではGSTP1 ^<105>Valのアレル有する群で神経障害の頻度が高かったと報告しており、統計学的な有意差は認めなかったものの今回の我々の結果と合致する。すでに本研究の成果は国際雑誌に投稿、受理されており、今後本邦におけるオキサリプラチンの個別化治療を確立していく上で貴重な情報になると考える。現在もさらに症例を積み重ねてオキサリプラチンの治療効果や神経障害をターゲットとしたpharmacogenetic研究を継続している。我々は2008年4月より医の倫理委員会の承認を得て(承認番号G258)「オキサリプラチンによる神経障害と遺伝子多型との関連に関する臨床研究」を計画し、これまでに海外でオキサリプラチンによる神経障害との関係が報告されている3つの遺伝子多型(GSTP1 Ile^<105>Val、AGXTPro^<11>Leu、AGXTIle^<340>Met)とFOLFOX6 6コース終了後の神経障害との相関について検討した(N=82)。その結果、AGXTIle^<340>Metと神経障害との相関は認めなかった(オッズ比1.25,95%信頼区間0.36-4.31,p値0.725)。AGXTPro^<11>Leuに関しては健常人のコントロールも含め172検体中マイナーアレルは1例も認めず、日本人ではこの多型は極めて稀であることが明らかとなった。一方GSTP1 Ile^<105>Valに関しては、グレード2/3の神経障害を訴えた群でグレード1の群と比してGSTP1^<105>Valのアレル頻度が高い傾向がみられたが(41%vs24%)、統計学的に有意差は認めなかった(オッズ比2.23,95%信頼区間0.85-5.82,p値0.098)。興味深いことにGrotheyらはオキサリプラチンの総投与量が600mg/m^2未満の場合ではGSTP1^<105>Valのアレル有する群で神経障害の頻度が高かったと報告しており、統計学的な有意差は認めなかったものの今回の我々の結果と合致する。本研究の成果は国際雑誌に報告した(Cancer Epidemiology 2010)。本結果は今後本邦におけるオキサリプラチンの個別化治療を確立していく上で貴重な情報になると考える。現在さらに症例を積み重ねてオキサリプラチンによる神経障害やアレルギー、治療効果と相関する遺伝子多型の探索を目的としたpharmacogenetic研究を継続中である。
白金合金触媒の溶解機構解明と固体高分子形燃料電池触媒開発への応用

本研究は,固体高分子形燃料電池(PEFC)の正極触媒として使用される白金合金触媒の高耐久化を実現するために,白金合金触媒の腐食劣化機構を解明することを目的として実施された.本研究では,PEFC作動環境である電位負荷変動下において,白金合金触媒の腐食量をその場測定可能なチャンネルフローマルチ電極法の構築に取り組んだ.また,白金合金触媒の腐食に伴う劣化過程を,走査型電子顕微鏡を用いて同一視野観察する手法を確立し,触媒の劣化を視覚的に判断することに成功した.本年度は,パルスメッキ法により粒径および組成を制御して作製した白金銅合金ナノ粒子を用い,電気化学測定と腐食量測定および同一視野観察を組み合わせることで,その腐食劣化挙動を検討することに成功した.PEFC作動環境においては,白金銅合金ナノ粒子から銅が選択的に腐食するため,ナノ粒子の表面には白金が濃縮した層が形成する.この層により銅のさらなる腐食は抑制されるが,電位負荷が大きい環境では白金自体も腐食してしまうため,作動環境に長期で曝されるほど白金および銅の腐食によりナノ粒子の粒径が徐々に縮小していく.また,作製したナノ粒子の初期表面形態はラフネスが大きく大きな有効表面積を有していたが,PEFC作動環境において粒径の減少とは別に,表面が滑らかになっていく現象が確認された.これは,ナノ粒子から腐食した白金がナノ粒子上へ再析出することに起因するものと考えられ,粒径の減少および表面のフラットニングにより白金合金触媒の有効面積が減少することが,PEFC作動環境における触媒劣化の主要因であることを特定した.さらに,ナノ粒子は形状が変化してしまうだけではなく,劣化によりその初期組成を維持できていないことから,これらを抑制するための組織制御や表面処理方法が必要であり,それらは今後の課題である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は,固体高分子形燃料電池(PEFC)のカソード触媒に使用される白金(Pt)使用量を低減するために,Pt合金触媒の開発を目指している.Pt合金触媒は,PEFCの起動・停止のような高負荷環境においては,Ptおよび合金添加元素(M)の双方の溶解により,触媒劣化が進行することが懸念される.そこで本研究では,Pt合金の溶解機構解明を行い,Pt合金を高耐久化するための指針を検討している.本年度はPt合金の溶解機構を解明するために,チャンネルフローマルチ電極法という特殊な電気化学測定システムを構築し,PtとCuの溶解を同時にかつその場検出可能なことを示した.その検出定量性の向上や,Cu以外の添加元素候補であるCo,Niの本システムにおける検出可能性の有無について,現在取り組んでいるところである.また,Pt-Cu合金ナノ粒子を作製するために,パルスめっき法の条件決定を行った.めっき浴濃度の最適化を行い,2種類の組成のPt-Cu合金ナノ粒子が作製可能になり,パルス回数を制御することでナノ粒子の粒径を制御できることを明らかにした.これら作製した粒子に対してPEFCの起動・停止負荷を与えて,誘導結合プラズマ質量分析計を用いて負荷付与中に溶解したPtおよびCuの定量,および負荷付与前後でナノ粒子の走査型電子顕微鏡による同一場所観察を行い,ナノ粒子の溶解機構のモデルを確立しその妥当性を検討しているところである.これまでの結果から,PtおよびCuの双方の溶解によるナノ粒子面積の減少が触媒劣化の主要要因と考えられるが,これらを抑制するための組成制御や表面処理方法について詳細な検討を進めている.本年度は,溶解機構を検討するうえで重要な手法であるチャンネルフローマルチ電極法(CFME)の構築と,Pt-Cu合金ナノ粒子の作製に取り組んだ.CFMEによりPtおよびCuのその場検出が可能となったため,Pt-Cu合金溶解機構の詳細を検討することが可能になった.また本年度は,Pt-Cu合金ナノ粒子の作製は2種類の組成にとどまったが,組成を変化させるための条件出しはほぼ終了しており,来年度はさらに異なる組成についても検討を開始できるものと考えている.以上から,当初の計画に沿っておおむね順調に進展していると考えている.本研究は,固体高分子形燃料電池(PEFC)の正極触媒として使用される白金合金触媒の高耐久化を実現するために,白金合金触媒の腐食劣化機構を解明することを目的として実施された.本研究では,PEFC作動環境である電位負荷変動下において,白金合金触媒の腐食量をその場測定可能なチャンネルフローマルチ電極法の構築に取り組んだ.また,白金合金触媒の腐食に伴う劣化過程を,走査型電子顕微鏡を用いて同一視野観察する手法を確立し,触媒の劣化を視覚的に判断することに成功した.本年度は,パルスメッキ法により粒径および組成を制御して作製した白金銅合金ナノ粒子を用い,電気化学測定と腐食量測定および同一視野観察を組み合わせることで,その腐食劣化挙動を検討することに成功した.PEFC作動環境においては,白金銅合金ナノ粒子から銅が選択的に腐食するため,ナノ粒子の表面には白金が濃縮した層が形成する.この層により銅のさらなる腐食は抑制されるが,電位負荷が大きい環境では白金自体も腐食してしまうため,作動環境に長期で曝されるほど白金および銅の腐食によりナノ粒子の粒径が徐々に縮小していく.また,作製したナノ粒子の初期表面形態はラフネスが大きく大きな有効表面積を有していたが,PEFC作動環境において粒径の減少とは別に,表面が滑らかになっていく現象が確認された.

これは,ナノ粒子から腐食した白金がナノ粒子上へ再析出することに起因するものと考えられ,粒径の減少および表面のフラットニングにより白金合金触媒の有効面積が減少することが,PEFC作動環境における触媒劣化の主要因であることを特定した.さらに,ナノ粒子は形状が変化してしまうだけではなく,劣化によりその初期組成を維持できていないことから,これらを抑制するための組織制御や表面処理方法が必要であり,それらは今後の課題である.次年度では,これまでに開発したチャンネルフローマルチ電極法を改良し,Pt合金から溶解した元素の定量性向上に努めて,より詳細なPt合金の溶解機構解明を目指す.また,Pt合金の溶解機構に及ぼす(1)組成の影響,(2)添加元素の影響,(3)粒径の影響について整理を行い,Pt合金の高耐久化原理を検討する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
生物圏保存地域における生物学的多様性の保全に関する研究

生物圏保存地域における生物学的多様性の保存のため、志賀高原など湿原を中心として生態系の総合的な調査研究を行い、必要な対策の検討を行った。1)信州大学志賀自然教育研究施設内で大気降下物を1月ごとに採取し、主要化学成分と多環芳香族炭化水素を測定した。硫酸イオンの年平均濃度は0.88mg/lで東京都府中市での値の1/2以下であった。多環芳香族炭化水素のなかで化石燃料の燃焼由来と考えられる9種類の合計は4.015.1μg/m^2/月であり、府中に比べ1/31/4程度であり、人間活動の影響の少ない地域の値を反映していた。2)人間活動の影響を受けていない長池とホテル排水などの影響を受けている丸池、琵琶池で水質、プランクトンの調査を行った。表層のクロロフィルa濃度は長池で5月に2.7mg/m^3、8月に13.1mg/m^3であった。長池で出現した植物プランクトンの種類数は丸池、琵琶池より多く、多様性に富んでいた。3)おたの申す平で大型土壌動物の調査を行った。1960年代後半に行われたIBPのさいの調査結果と比較すると、ヒメミミズ類が非常に少なくなった。これは台風の影響で大木が倒れ、風通しと陽当たりが良くなり、土壌が乾燥化したことが原因と考えられる。しかしコメツガ、オオシラビソの原生林では、ヒメガロアムシなど自然度の高い地域に生息している種が採取された。4)比較のため福島県宮床湿原において底生藻類、底生動物の多様性について調査した。出現した藻類種は93種類で、そのうち珪藻類が65種類であり、現存量も9098%と圧倒的に多かった。また、24種類のユスリカ成虫が出現し、カユスリカ亜科が多くみられた。オオヤマユスリカ亜科の一種は新種であった。これらは貧栄養水域から富栄養水域に出現し、高層湿原の池沼の特性に近かった。本研究は生物圏保存地域における生物学的多様性の保存のため、志賀高原など湿原を中心として生態系の総合的な調査研究を行い、生物学的多様性の総合化と必要な対策を検討し提言することを目的とした。1)研究グル-プ全体会議及び個別のグル-プ会議を開催し、志賀高原、宮床湿原などの調査結果についての報告と討議を行い、今後の研究方針、生物学的多様性の総合化の手法について検討を行った。2)国立環境研究所グル-プは福島県宮床湿原、赤井谷地湿原について地形、気象、水文、植生、水生生物などの予備的な調査を行った。湿原内の地下水の水温は少し離れた場所でも異なり、水の動きは複雑で詳細な調査が必要であることが明らかになった。またコケ類について、18種が同定された。3)信州大学グル-プは志賀高原のなかで、人間活動の影響の少ない長池とその影響を受けた蓮池周辺の水質などの環境調査を行った。これらはモニタリングステ-ションとして適切であるが、さらに広い範囲の調査も必要があると考えられた。また、国立公園内の調査であるため、調査の許可、一般観光客との区別、調査の際の現場の保護と修復などの問題点があり、公園の管理に当たる環境庁と十分協議し協力を求めることにした。4)生物学的多様性の総合化を行うため、既存の資料を収集し、その手法を検討した。1992年6月にブラジルで開催される国連環境開発会議で生物学的多様性条約が署名される予定であるが、そこでは生態系の多様性、生物種の多様性、遺伝子の多様性の3つのレベルが考慮されており、本研究グル-プでもこのような見方を参考にし検討することにした。

出現した藻類種は93種類で、そのうち珪藻類が65種類であり、現存量も9098%と圧倒的に多かった。また、24種類のユスリカ成虫が出現し、カユスリカ亜科が多くみられた。オオヤマユスリカ亜科の一種は新種であった。これらは貧栄養水域から富栄養水域に出現し、高層湿原の池沼の特性に近かった。本研究は生物圏保存地域における生物学的多様性の保存のため、志賀高原など湿原を中心として生態系の総合的な調査研究を行い、生物学的多様性の総合化と必要な対策を検討し提言することを目的とした。1)研究グループ全体会議及び合同調査を平成4年5月末日に、志賀高原・信州大学志賀自然教育研究施設周辺で実施した。2)研究施設内で気球を上げ、上空600mから写真撮影を行った。撮影した写真を基に地上調査と組み合わせ植生図を作成した。5月末日と10月上旬に行った結果から、落葉樹、広葉樹などの識別が容易で、より精度の高い植生図の作成が可能であった。また、乾燥化の進む田ノ原湿原上空から撮影したの写真結果から、旧河川跡等が識別でき、土壌の水分環境特性がある程度推定できることが明らかになった。3)人間活動の影響を受けていない長池とホテル排水などの影響を受けている丸池で水質、生物生産量の調査を行った。総生産量は長池で0.6gO_2/m^2/日、丸池で24.8gO_2/m^2/日、クロロフィルa量は長池で19.2mg/m^2、丸池で302mg/m^2であった。クロロフィルa当たりの活性は富栄養化した丸池の方が大きく、プランクトンの出現種類数は貧栄養の長池の方が多かった。人間活動の影響により生物学的多様性が滅声する傾向が認められた。4)「おたの申す平」で大型土壌動物の調査を行った。1960年代後半に行われたIBPのさいの調査結果と比較すると、樹冠が抜けて、林床が明るくなり乾燥化したことが特徴的であった。土壌動物ではゴミムシ、コメツキムシ、ハネカクシ、ジムカデ、イシムカデが多くみられた。また固体数が少なかったが、ガロアムシもみられ、依然として自然度が高いことが確認された。5)国立環境研究所グループは福島県宮床湿原、赤井谷地湿原について地形、気象、水文、植生、水質、水生生物などの調査を行った。湿原内の地下水の水温は少し離れた場所でも異なり、水の動きは複雑であるので、詳細な調査を行った。またコケ類について、18種の多様な種類が同定された。生物圏保存地域における生物学的多様性の保存のため、志賀高原など湿原を中心として生態系の総合的な調査研究を行い、必要な対策の検討を行った。1)信州大学志賀自然教育研究施設内で大気降下物を1年ごとに採取し、主要化学成分と多環境芳香族炭化水素を測定した。硫酸イオンの年平均濃度は0.88mg/lで東京都府中市での値の1/2以下であった。多環芳香族炭水素のなかで化石燃料の燃焼由来と考えられる9種類の合計は4.015.1μg/m^2/月であり、府中に比べ1/31/4程度であり、人間活動の影響の少ない地域の値を反映していた。2)人間活動の影響を受けていない長池とホテル排水などの影響を受けている丸池、琵琶池で水質、プランクトンの調査を行った。表層のクロロフィルムa濃度は長池で5月に2.7mg/m^3、8月に13.1mg/m^3であった。長池で出現した植物プランクトンの種類数は丸池、琵琶池より多く、多様性に富んでいた。3)おたの申す平で大型土壌動物の調査を行った。1960年代後半に行われたIBPのさいの調査結果と比較すると、ヒメミミズ類が非常に少なくなった。これら台風の影響で大木が倒れ、風通しと陽当たりが良くなり、土壌が乾燥したことが原因と考えられる。
ヒト扁平上皮癌における細胞周期調節因子と癌抑制遺伝子に関する病理学的研究

昨年度はヒト口腔内扁平上皮癌を用い、p14ARF、p16、p53、MDM2、pRbに対する各抗体を用いた免疫染色による検討を行った。本年度も引き続き、同様の免疫組織染色を肺の扁平上皮癌及び子宮頚癌において行い、同時に子宮頚癌においてはPCR法及びIn situ hybridization法を用いたHPVの型判定も合わせ行った。肺扁平上皮癌においては免疫組織学的にp16とp53の異常がそれぞれ78%、60%でみられ、これら蛋白と発癌との強い関連が示唆された。また臨床病理学的には65歳以上の高齢者において特にp16の異常が高頻度に見られることや、中心発生性の癌は末梢性のものより、p53の異常とp14ARF発現の頻度が高いことが明らかとなった。一方子宮頚癌及びその前癌病変である異型成においてはp16の過剰発現と同時に、p14ARFの過剰発現が高頻度に起こっていることが明らかとなった。このp14ARFの発現は中等度異型成以上の病変で認められ、病変の進行度に従ってより高度になるものであり、かつHPV16型をはじめとする悪性型のHPV感染との相関が明らかであった。すなわちこれら一連の検討から、肺や口腔内の扁平上皮癌と子宮頚癌では、細胞周期調節因子からみた発癌の違いは明らかであり、肺および口腔内扁平上皮癌ではRb-p16 pathwayおよびp53-p14ARF pathwayのいずれかもしくは両方の異常が起こっているのに対し、子宮頚癌においてはp16、p14ARFの異常の頻度はきわめて低く、HPVによるRbとp53の機能不活化の結果のnegative feedbackによる高発現であることが推測された。本年度においては、HPVの関与の可能性が低いと考えられるヒト口腔扁平上皮癌の臨床材料を用い、細胞周期調節因子関連の癌抑制遺伝子産物の発現を免疫組織学的に検討した.口腔内扁平上皮癌37例に関して、p14ARF、p16,p53、MDM2、pRbに対する各抗体を用い免疫染色結果と、症例ごとの臨床病理学的情報(年齢、性別、分化度、リンパ節転移の有無)との関連を検討した.23例(62%)がp16陰性であり、残りはp16陽性であった.P14ARFは15例(41%)で陰性症例が見られ、内8例はp16も同時に陰性であった.Rbはp16強陽性であった1例にのみ陰性が見られた.MDM2及びp53はそれぞれ10例(27%)、13例(35%)で強陽性像を認めた.MDM2強陽性像はすべてp14ARF陰性症例に認められた.またp14ARF異常(陰性)とp53異常(免疫染色での強陽性像)には明らかな逆相関が認められた.また95%の症例で検索した癌抑制遺伝子のうち1つ以上の異常が認められ、特にリンパ節転移を伴う症例の半数でp16/Rbとp14ARF/p53 pathwayの両方で異常を認めた.以上より口腔癌においてp14ARFの発現低下はMDM2の活性化を引き起こしp53を不活化することでp53遺伝子異常と同等の影響を及ぼすことで発癌に関与しているとの知見が得られた.今後は次年度に向け同様の免疫組織染色を肺の扁平上皮癌及び子宮頚癌においても行い、同時に子宮頚癌においてはPCR及びIn situ hybridization法を用いてHPVの関与の有無や型別を判定し、それらと細胞周期調節因子発現の差違なども検討していく準備が整っている.昨年度はヒト口腔内扁平上皮癌を用い、p14ARF、p16、p53、MDM2、pRbに対する各抗体を用いた免疫染色による検討を行った。
英米における日本政治観の形成と変遷-1918〜1952年-

本研究では、英米両国が日本政治をどのように見てきたのかを、第一次世界大戦後から第二次世界大戦後までの長期的なスパンの中で検討した。とりわけ、英米の駐日外交官達が、第一次大戦後における日本の民主化の動きを的確に捉えていたことを、一次史料に基づいて明らかにしたことが、本研究の最大の成果である。本研究は、英米両国が日本政治をどのように見てきたのかを、第一次大戦後から第二次大戦後までの長期的なスパンの中で検討するものである。本年度はまず、これまでの研究を土台にして、『加藤高明と政党政治』という著書をまとめた。本書は、第一次大戦後の日本における二大政党制の形成過程を明らかにしたものであるが、英国の外交官がその過程をどのように捉えていたか、日本の政治家・外交官が日本政治の実情をどのように認識し、英米に発信していたかという視点からの分析をも組み込み、さらにそれが第二次大戦後の英米における日本政治観形成にどのようにつながったかという見通しを示した。これらの分析は、本研究全体の枠組みをスケッチしたものである。さらにミクロな分析を深化させるため、89月に英国で史料調査を行った。公文書館、オックスフォード大学ボードリアン図書館などにおいて未公刊の一次史料を調査、収集、分析し、19181937年の英米における日本政治観を解明する好素材を得た。今後これらの史料のさらなる分析を進め、論文としてまとめていく予定である。また滞英中、英国国際史学会(於グリニッジ)に出席し、アジア主義や人種問題など本研究に関連する報告を聞く機会を得た他、翻訳予定の論文執筆者、出版準備中の本の共編者と打ち合わせを行うことができた。さらに、日本国内でも各機関を訪問し、多くの新たな一次史料を発掘することができた。このうち、英米の対日観を形成する上で重要な位置を占めている戦争中の「捕虜」待遇問題について、新発見史料をもとに、論文「第一次大戦勃発時のドイツにおける日本人「捕虜」」を執筆した。同論文で活用した新史料については、出版準備を進めている。また、日本国際政治学会(於千葉県)の分科会「日露戦争をめぐる政策決定再考I」で討論者を務め、英米の対日観と外交の関わりなどについて検討を行った。この他にも、英米の対日観を踏まえつつ日本外交や日英関係の分析を進めており、執筆中の日本外交史のテキスト、投稿済みの英文論文が平成19年度中に公刊される予定である。(1)昨年に引き続き、英国、日本で史料調査を行い、多くの一次史料を発掘した。今後これらの史料の分析を進め、論文としてまとめていく予定である。その中間報告「イギリス外交官の見た日本政治」を、吉田茂研究会において行った。(3)第一次大戦中の「捕虜」待遇問題、戦前期の日本外交についての概説書を執筆・編集している。平成20年度中に公刊の予定である。(4)京都市編纂の『京都市政史』執筆に従事し、「国際交流」「観光」などの項目を担当した。平成21年春に公刊の予定である。(5)日本英学史学会において3度の報告を行った。報告タイトルは、以下の通り。「日本英学史上における加藤高明」「陸奥広吉-その人物像と英米との関わり」「加藤高明のイギリス留学について」(1)昨年度までの成果を土台としながら、日・英・米の公刊史料・未公刊史料を用いて、英米の政治家や外交官の日本政治観の分析を進めた。分担者として加わった科研費基盤研究(B)「伊藤博文と韓国統治」の成果も活かしつつ、論文「イギリスから見た伊藤博文統監と韓国統治」を執筆した(伊藤之雄・李成煥編著『伊藤博文と韓国統治』ミネルヴァ書房、2009年公刊予定に掲載)。(2)英米の対日観を視野に入れつつ、政治家の邸宅、日本外交などについて分析を進め、論文「加藤高明-親英派外交家の栄光と挫折」(佐道明広他編『人物で読む近代日本外交史』吉川弘文館、2008年)、「駐日ベルギー大使館の140年(1)(2)」、「別荘から見た近代日本政治」を発表した。(3)上記論文と関連して、日本英学史学会において、報告「駐日ベルギー大使館の140年」を、「近現代における政治と文化」研究会において、「近現代日本における政治家の邸宅」を行った。(4)京都市編纂の『京都市政史』第1巻(2009年3月)の分担執筆を行った。担当部分は、「国際交流」「観光」など約6万字分である。(5)一昨年度から準備を進めてきた第一次大戦中の捕虜待遇問題に関する編著、日本外交史のテキストについては、公刊が遅れ、2009年度中となる見込みである。また、加藤高明の英国論をまとめた本の編纂も開始したが、こちらも公刊は2009年度中となる見込みである。
有機ニッケル(III)錯体の創製とそのグアニン特異的認識能の応用

制癌性抗生物質ブレオマイシンがビチアゾール部位でB型DNAの狭い溝に結合し、ピリミジン部位金属錯体の作用によりDNAを切断することは従来からよく知られていた。ところがブレオマイシンのニッケル(II)錯体をイリジウム(IV)で酸化してニッケル(III)錯体にすると、従来知られていたのとは根本的に異なる様式でグアニン塩基を特異的に認識し、ピペリジンで処理するとブレオマイシンのニッケル(III)錯体が結合したグアニン塩基の箇所で切断がひきおこされることが明らかにされた。この場合ブレオマイシンはニッケル(III)錯体部位でグアニン塩基のN-7位と配位結合により相互作用していると考えられている。本研究はこのニッケル(III)錯体のグアニン特異的認識能を発展させ、DNAの局所高次構造の解析試薬の開発を行なうことを目的とした。薬物とDNAの相互作用はDNAのコンフォーメーションに大きく依存することがよく知られている。とりわけZ-DNAに対する薬物の作用様式は通常のB-DNAとは大きく異なっている。昨年度の研究でブレオマイシンのニッケル(III)錯体は二本鎖DNAがB型コンフォーメーションをとっているときには反応せず、Z型になってはじめてそのグアニン塩基と反応することを見いだした。ブレオマイシンのニッケル(III)錯体とZ型DNAとその相互作用においてはビチアゾール部位は関与していないと考えられる。そこで平成7年度はブレオマイシンの金属部位をもとに構造を改変して設計した人工配位子を合成した。これをニッケル(III)錯体とし、Z型DNAとの相互作用を検討したところ、DNAのZ型領域に存在するグアニン塩基を検出することができた。このようにグアニン特異的認識能をもつ有機ニッケル(III)錯体を創製し、DNAの局所高次構造解析試薬として応用することができ、本重点領域研究の所期の目標を達成した。
高機能広汎性発達障害児の感覚異常

6歳から15歳までの高機能広汎性発達障害児64名のうち、43名(67%)がなんらかの感覚過敏性を有していた。感覚過敏性を有する群(43名)は、有さない群(21名)と比較し、ADHD-RS-Jにおいて差がなく、CBCLの総得点、内向、身体的訴え、およびYSRの総得点、内向、ひきこもり、思考の問題、注意の問題において有意に高得点であった。感覚過敏性を有する高機能広汎性発達障害児は、より重篤な、内在化障害などの精神病理を有することが示された。広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorder、以下PDDと略す)は、相互的な対人関係、言語やコミュニケーション、共感性、想像力などの障害を特徴とする発達障害である。PDD児のなかには聴覚過敏性などの感覚異常を有し、日常生活へ支障が大きい児がいることが経験的に知られていた。しかし、その有症率、症状メカニズム、他の精神病理との関係性については不明な点が多く、臨床上の大きな課題となっている。対象は大阪市立大学医学部附属病院神経精神科を受診した精神遅滞を有さない6歳から15歳までの、DSM-IV-TR診断によるPDD児である。現時点で64例(自閉性障害症57例、特定不能のPDD7例)について解析を行った。感覚過敏性は、『各感覚器系(聴覚、触覚、視覚、味覚、嗅覚)についての通常の刺激に対し、持続的に著しい苦痛を伴い日常生活に支障をきたしたり、その結果回避したりすること』と定義したところ、現在なんらかの感覚過敏性を有するものは高率(67%)であった。また聴覚過敏性の有症率が54.7 %と最も多く、触覚、味覚、視覚、嗅覚の過敏性がそれぞれ25.0%、15.6%、7.8%、4.7%であった(重複含む)。また感覚過敏性を現在有する群は有さない群に比べ、Child Behavior Checklist(CBCL)において身体的訴え、内向得点、総得点について有意に高い得点を示し、Youth Self Report (YSR)において引きこもり、思考の問題、注意の問題、内向得点、総得点について有意に高い得点を示した。高機能PDD児は高頻度に感覚過敏性を有し、感覚過敏性を有する高機能PDD児はより重篤な精神病理を併存する。PDD児診療において感覚過敏性の評価は重要であり、これへの対処により抑うつなどの随伴する内在化症状が軽減するかもしれない。PDD児のなかには聴覚過敏性などの感覚異常を有し、これによって日常生活へ支障が大きい児がいることが経験的に知られてきている。しかし、その有症率、症状メカニズム、他の精神病理との関係性、そして治療については不明な点が多く、臨床上の大きな課題となっている。そこで、これらを明らかにすることを本研究の目的とする。対象は大阪市立大学医学部附属病院神経精神科外来を受診した精神遅滞を有さない6歳から15歳までの、DSM-IV-TR診断によるPDD児である。現時点で64例(自閉性障害症57例、特定不能のPDD 7例)について調査を行っている。本研究において感覚過敏性は、『各感覚器系(聴覚、触覚、視覚、味覚、嗅覚)についての通常の刺激に対し、持続的に著しい苦痛を伴い日常生活に支障をきたしたり、その結果回避したりすること』と定義したところ、現在なんらかの感覚過敏性を有するものは高率(67%)であった。また内訳は聴覚の過敏性の有症率が54.7 %と最も多く、触覚、味覚、視覚、嗅覚の過敏性がそれぞれ25.0%、15.6%、7.8%、4.7%であった(重複含む)。高機能PDD児において、従来の知見より高頻度に感覚過敏性が存在すること示唆れた。対象数は近日中に予定の100例への到達する見込みである。対象児100例への感覚過敏性などの評価に加えて、保護者に対して包括的な行動および精神症状チェックリストであるChild Behavior Checklisit(CBCL)日本語版および多動性や不注意の重症度を評価するためのADHD Rating Scale-IV (ADHD-RS-IV)日本語版を、小学校または中学校の担当教諭に対してTeacher report form(TRF)日本語版とADHD-RS-IV日本語版を行う。これらの結果を解析し、高機能PDD児における感覚過敏性の有症率と重症度を明らかにする。また対象を感覚過敏性を有さないPDD児(以下、nonHS群)と感覚

過敏性を有するPDD児(以下、HS群)の2群に分類し、患者背景、CBCL得点、TRF得点、ADHD-RS-IV得点などを比較し、感覚過敏性の有無によるPDD児の臨床特徴の差異をを明らかにする。CBCLなどの評価尺度、関連図書および文献データ管理のためのファイル類、データ処理、保管、解析のためのコンピューターおよび統計解析ソフトウェアの購入などを予定している。また研究結果の学会での公表や精神医学学術誌への投稿のための諸費用としての使用を計画している。
生体機能性高分子ラテックスの合成とその分散・凝集性に関する界面化学的研究

1.乳化剤不在系で合成したスチレン/アクリル酸共重合体(P(St/AA))ラテックス粒子表面に、カルボジイミド反応を利用して、メチレン鎖長の異なるオクタメチレンジアミン(OMD)、ヘキサメチレンジアミン(HMD)、テトラメチレンジアミン(TMD)、及びエチレンジアミン(EMD)の導入を行い、種々のスペーサー導入ラテックスを得た。2.スペーサー導入ラテックスのち電位を、顕微鏡電気泳動法により測定した結果、スペーサー導入ラテックスは等電点を示し、両性ラテックスの性質を示すことが明らかになった。これらの等電点は、メチレン鎖長の増加と共に、低pH側にシフトした。3.スペーサー導入ラテックスの分散・凝集性として、pH変化に対する凝集速度の変化を測定した結果、pH57において最大凝集速度が認められた。これらのpHは、いずれのラテックスにおいても、上述した等電点とは異なり、アルカリ性側にシフトすることが明らかになった。さらに、最大凝集速度を示すpHは、メチレン鎖長の増加と共に、低pH側にシフトすることも明らかになった。4.立体的に分散安定化され、反応性を有するラテックスとして、スチレン/アクリルアミド/アクリル酸共重合体ラテックス、及びスチレン/メタクリル酸-2-ヒドロキシエチル/アクリル酸共重合体ラテックスを、乳化剤不在下合成した。親水性モノマー即ちアクリルアミド、メタクリル酸-2-ヒドロキシエチル量の異なるラテックスを種々得た。