hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルファルファタコゾウムシの生物的防除

レンゲ害虫、アルファルファタコゾウムシ(以下、アルタコ)の生物的防除を目的として、米国から導入されたヨーロッパトビチビアメバチ(以下、アメバチ)の効果を明らかにするため、2006年から福岡県久山町で調査を行った。その結果、2015年には、アルタコ密度(10スイープ当)は平均10頭以下になり、レンゲの開花もアルタコ侵入以前のレベルに戻った。一方、既に本種の分布が確認されていた九州(除く沖縄)・中国地方全県と兵庫、京都、奈良、岐阜県に加え、2016年に愛媛、香川県で、2017年に、大阪府、和歌山、滋賀、三重、愛知、静岡、福井、神奈川、千葉、群馬、栃木県でアメバチの分布が確認された。2003年から3年間、門司植物防疫所がヨーロッパトビチビアメバチ(以下、Ba)を、連続放飼した福岡県久山町で、放飼事業が終了した2006年から、アルファルファタコゾウムシ(以下、アルタコ)の密度とBaの寄生率、さらにレンゲの被害程度を継続調査してきた。その結果、両種とも年1世代なので、すぐには効果が見られなかったが、2012年頃からBaの寄生率が40%を越え、アルタコ密度が平均10頭(10スイープあたり)前後に低下し、レンゲの開花も見られるようになった。さらに2015年には、アルタコ密度は平均1頭前後に低下し、Ba寄生率も20%前後とかなり低下した。また、レンゲに対するアルタコの被害は、ほとんど問題ない程度に減少し、レンゲの開花もアルタコ侵入以前に戻りつつある。しかし、アルタコの被害回避のために、農家はレンゲの「遅蒔き(以前より遅い10月以降に播種)」と「薄蒔き(アルタコ侵入以前に比べて面積当たりの播種量を少なくする)」を実施しており、この播種法では、アルタコの被害は軽減できるが、早春が低温で経過した年度は、レンゲの開花が十分でなく、養蜂家にとっての蜜源植物としてのレンゲの価値が半減する。そこで、2014年10月に「早捲き」で「厚捲き」を試みたところ、その圃場における2015年4月の開花にはあまり問題なかったが、アルタコ被害度は高かった。その理由として、コゾウは成虫となって分散してしまうが、水田に残るBaマユは水没してしまうという環境は、アルタコの生物的防除にとっては、不向きであることが考えられる。2016年以降、このような水田環境という状況下で、Baのマユを保護しつつ、また、早春が低温で経過する年度にも、養蜂家にとって十分なレンゲの開花を保証できるレンゲ栽培法を工夫するという課題が残されている。2014年に少し上昇したアルタコ密度が2015年には再び減少し、過去最低の密度になった。この密度であれば、蜜源植物あるいは緑肥作物としてのレンゲの害虫防除としては十分なレベルであり、本研究の成果は、北部九州の養蜂家に、深く感謝されている。しかし、害虫、天敵共に年1世代であり、分布が拡大しない。従って、アルタコ被害が問題になっているBa未分布都道府県に、どの様にBaを定着させるかの研究がこれからの課題である。また、定着させたBaのマユを、水田(夏季には潅水されて水没する)というBaマユの越夏にとって不利な環境下で、その個体群をいかに維持し、保護利用していくかという点についての研究がまだ不十分である。2006年から継続調査を行っている福岡県久山町の2つの地区(久原地区と山田地区)で、引き続きアルファルファタコゾウムシ(以下、アルタコ)の密度とヨーロッパトビチビアメバチ(以下、Ba)の寄生率、さらにレンゲの被害程度の継続調査を行った。その結果、両種とも年1世代なので、すぐには効果が見られなかったが、2012年頃からBaの寄生率が40%を越え、アルタコ密度が平均10頭(10スイープあたり)前後に低下し、さらに2015年には、アルタコ密度は平均1頭前後に低下し、2016年も同レベルで経過した。また、レンゲに対するアルタコの被害は、ほとんど問題ない程度に減少し、レンゲの開花もアルタコ侵入以前に戻った。しかし、水田のレンゲにおけるBaの寄生率は、2012年には50%近くまで上昇したが、その後20%前後に低下し、2016年には、山田地区ではついに0%になった。一方、周辺の雑草地に繁茂するカラスノエンドウでのBa寄生率は、非常に高く、久原地区90%、山田地区でも60%に達した。Baのマユはレンゲやカラスノエンドウが枯死した後は、地面に落ちて越夏する。従って、年1世代のBaにとって、夏は水没する水田という環境は致命的である。一方、雑草地のカラスノエンドウやヘアリーベッチなど水田以外では生存できるので、アルタコの食草を含む雑草地を確保するなど、Baの保護利用の重要が明らかになった。次に、これまで未調査であった中国・四国地方におけるBaの分布を調査した。その結果、これまで確認されていた山口・岡山・兵庫県以外の広島・島根・鳥取・愛媛・香川の各県で、Baの分布を確認した。これら新たにBaの分布が確認された県の中には、Baの放飼記録がない県もあり、県境を超えてBaが分布を拡大する可能性が示唆された。2014年に少し上昇したアルタコ密度が2015年には再び減少し、過去最低の密度になり、2016年もこの密度レベルが維持された。

この密度であれば、蜜源植物あるいは緑肥作物としてのレンゲの害虫防除としては十分なレベルであり、本研究の成果は、北部九州の養蜂家に、深く感謝されている。しかし、レンゲにおけるBa寄生率は減少傾向にある。水田(夏季には潅水されて水没する)というBaマユの越夏にとって不利な環境下で、その個体群をいかに維持し、利用していくかという点についての研究がまだ不十分である。レンゲの「遅蒔き(以前より遅い10月以降に播種)」効果に関する検討や、関西以北の都道府県におけるBaの分布調査も不十分である。レンゲは、水田の緑肥であり、一方、養蜂業にとっては、春期の重要な蜜源植物である。このレンゲを加害するアルファルファタコゾウムシ(以下、アルタコ)は、わが国では1982年に初めて発見された侵入害虫である。本種の生物的防除の目的で、門司植物防疫所が米国から導入した4種の寄生蜂のうち、ヨーロッパトビチビアメバチ(以下、アメバチ)が、福岡県久山町で、2003、4、5年に、試験的に放飼された。本研究では、このアメバチの定着が確認された2006年から、アルタコの個体群密度とアルタコの寄生率を継続調査してきた。その結果、2008年にはアルタコの密度低下が見られた。しかし、レンゲへのアルタコ被害は、養蜂家が満足できるレベルではなかった。そこで、アメバチの保護利用を目的として、ヘアリーベッチ播種など、養蜂家の試みもあって、2015年にはアルタコ密度がさらに低下し、かつては春の風物詩であったレンゲ畑が蘇った。さらに、2014年に日本養蜂協会が、外来生物である本種を、「ヨーロッパトビチビアメバチ剤」として農薬登録し、その野外放飼を可能にした。この農薬登録以前に、九州各県(除く沖縄)と山口、広島、岡山、鳥取、兵庫、京都、奈良、岐阜の各府県にアメバチが試験的に放飼されていた。また、農薬登録後、天敵農薬として新たに、埼玉県にアメバチが放飼された。しかし、アメバチの広域的な定着調査は、九州・山口以外では行われていなかった。そこで、2016年に中国地方全県と愛媛、香川県で、2017年に関西、北陸地方全県と愛知、静岡県で、さらに、関東地方で調査した結果、新たに大阪府、和歌山、滋賀、三重、愛知、福井、神奈川、千葉、群馬、栃木県でアメバチの分布が確認され、放飼していない府県へも自然分散し、定着することが明らかになった。レンゲ害虫、アルファルファタコゾウムシ(以下、アルタコ)の生物的防除を目的として、米国から導入されたヨーロッパトビチビアメバチ(以下、アメバチ)の効果を明らかにするため、2006年から福岡県久山町で調査を行った。その結果、2015年には、アルタコ密度(10スイープ当)は平均10頭以下になり、レンゲの開花もアルタコ侵入以前のレベルに戻った。一方、既に本種の分布が確認されていた九州(除く沖縄)・中国地方全県と兵庫、京都、奈良、岐阜県に加え、2016年に愛媛、香川県で、2017年に、大阪府、和歌山、滋賀、三重、愛知、静岡、福井、神奈川、千葉、群馬、栃木県でアメバチの分布が確認された。引き続き福岡県久山町においてアルタコとBaの個体群変動の調査を続ける。また、九州以外の都道府県におけるBaの分布については、これまで網羅的な調査は行われてなかったので、まだBaの放飼が行われてない都道府県を中心に、中国地方以北の地域を対象とし、カラスノエンドウ群落を含む雑草地においてBaマユの採集を試み、Baの分布拡大がどの程度進行しているか調査する。一方、水田というBaの個体群維持が困難なわが国の農耕地で、いかにBaの夏季個体群を保護するかという問題を解決する方法として、カラスノエンドウ等の雑草地の確保を検討する。
ウシ凍結前精子の耐凍能判定法の確立を目的としたSPACA1タンパク質の解析と利用

・実験1サンプルの準備と性状検査:ウシ(黒毛和種,1歳以上の種雄牛候補)16頭から新鮮射出精子(56サンプル)を採取した。新鮮射出精子の一般性状(精液量,精子活力,奇形精子率および正常先体精子率)を調べ,サンプル毎に検査結果を記録して保管した。廃用となった雄個体(黒毛和種)から精巣および精巣上体を採取し,液体窒素内で凍結保存したのちに,下記の実験3に使用した。・実験3先体耐凍能判定法の原理解明に関する取り組み:外来SPACA1タンパク質を発現させた体細胞の低温耐性を調べる実験では,冷却処理に伴う体細胞の強い凝集の発生,ならびに外来SPACA1タンパク質の量的に不均一な発現という問題について,完全な解決には至らなかった。具体的には,強い細胞凝集の発生は色素(トリパンブルー)細胞膜透過試験による客観的な細胞の生存性(survivability)の判定を困難にした。また外来SPACA1タンパク質の量的に不均一な発現は冷却処理時の体細胞の応答および挙動に大きなばらつきを生じさせた。他方,追加課題の「SPACA1タンパク質の正常分布率の違いが精子の体外受精能力に及ぼす影響に関する実験」では,SPACA1タンパク質の正常分布率が50%以上の凍結保存精子(n=10)と10%以下の凍結保存精子(n=7)の体外受精成績を比較したところ,平均体外受精率はそれぞれ69%および36%であった。この結果から,SPACA1タンパク質の正常分布率の低い凍結保存精子を人工授精に使用した際の低受胎は精子の受精能力の低さに起因する可能性を示唆した。・(実験1)サンプルの準備と性状検査:ウシ(黒毛和種)12頭から新鮮射出精子(36サンプル)を採取した。精子の一般性状(前進率,奇形率,正常先体率)を調べ,サンプル毎に成績を記録した。また一部のサンプルを用いて体内受精試験に使用する精子を凍結保存した。また廃用となった雄個体から精巣を採取し,実験3で使用した。・(実験2)先体耐凍能判定法の精度向上に関する取り組み:実験1で採取した射出精子を洗浄後に様々な濃度の炭酸水素ナトリウムを含む培養液に浮遊させ,運動精子の顕微鏡像動画をハイスピードカメラ記録システム(購入備品)で録画した。得られた動画をコマ送り再生して前進率,前進速度および鞭毛屈曲の対称性を解析し,精子鞭毛機能の検査に好適な炭酸水素ナトリウム濃度(20 mM)を明らかにした。また炭酸水素ナトリウムの添加効果には細胞内cAMPシグナル伝達機構の活性化が関与することを示唆した。他方,先体耐凍能を制御する責任タンパク質を免疫二重染色法および免疫沈降ウェスタンブロッティング法により先体主部に分布するSPACA1タンパク質に絞り込むことに成功した。専門業者への委託によりウシ精子に対してより高い特異性を示す抗SPACA1抗体の作製を試みたが,得られた抗体は市販抗体を使用した場合と異なる染色パターンを示したことから,現在はこの抗体の反応特性を検討している。・(実験3)先体耐凍能判定法の原理解明に関する取り組み:実験1で採取したウシ精巣に由来するmRNAからRT-PCR法により増幅したcDNAを用いて培養体細胞にGFP標識SPACA1タンパク質を発現させた。その結果,SPACA1タンパク質は培養体細胞の細胞質内では顆粒状に存在し,さらにその一部は細胞膜に分布する傾向が観察された。兵庫県立農林水産技術総合センター・北部技術センターとの緊密な連携により,当初の予定通りの数のサンプルを対象とした一般性状検査を完了し,凍結精子を作製し,さらに精巣も入手できた。これらのことから,実験1の目標は十分に達成されたといえる。実験2においても精子鞭毛機能の検査法開発に関する有意義な成果が得られ,先体耐凍能を制御する責任タンパク質も順調に絞り込むことができた。また実験3では先体耐凍能判定法の原理解明に使用する組換え培養体細胞の作製技術を構築できたことから,目標を達成できたと考えている。・実験1サンプルの準備と性状検査:ウシ(黒毛和種)15頭から新鮮射出精子(64サンプル)を採取した。精子の一般性状を調べ,サンプル毎に成績を記録した。廃用となった雄個体から精巣を採取し,実験3で使用した。・実験2先体耐凍能判定法の精度向上に関する取り組み:専門業者に委託して作製した抗SPACA1抗体はリン酸化型SPACA1とは反応しないことが判明したので,市販の抗SPACA1抗体を用いて研究を継続した。以前より蓄積していた精巣上体尾精子および実験1で準備した射出精子を用いて行った免疫染色により,「SPACA1が正常な分布を示す精子の割合」について,大きな個体差が存在すること,チロシンリン酸化型タンパク質が正常な分布を示す精子の割合と有意な正の相関関係を示すこと,および凍結保存後の正常先体率・凍結保存精子を用いた人工授精での受胎率と有意な正の相関関係を示すことを明らかにした。以上の成績はSPACA1の分布状態の正常性が精子先体耐凍能の正確な判定のマーカーとして有用であることを実証している。他方,検査サンプルの絞り込みのための精子鞭毛機能の検査では,運動時の頭部のローテーションの有無が活力検査の新指標となり得ることを見出した。さらにこの指標を加味した基準で凍結保存精子の炭酸水素ナトリウムに対する反応性を判定した際にサンプル間での格差が観察されたが,この格差を精子耐凍能の判定に利用できる可能性を示唆した。・実験

3先体耐凍能判定法の原理解明に関する取り組み:精子から抽出したタンパク質を用いた生化学的な実験により,SPACA1が細胞膜中の脂質ラフトに局在することを示唆した。他方,外来SPACA1を発現させた体細胞の低温耐性を調べる実験では,低温処理時に発生した制御不能の細胞凝集反応,外来SPACA1の発現量の不安定さ,レポーター分子の発現に伴う細胞特性の変化などの問題が生じた。兵庫県立農林水産技術総合センター・北部技術センターとの緊密な連携により,当初の予定数以上のサンプルを対象とした一般性状検査を完了し,凍結保存精子を作製し,さらに精巣も入手できた。これらのことから,実験1の目標は十分に達成できたといえる。実験2においてもSPACA1の分布状態の正常性が精子先体耐凍能の正確な判定用のマーカーとして有用であることを実証するという十分な成果が得られた。さらに精子耐凍能をより正確に判定するための鞭毛運動の新たな指標を提案できたという予定外の成果も得られた。実験3では先体耐凍能判定法の原理解明に重要な精子内でのSPACA1の局在に関する情報を得た。しかしながら外来SPACA1を発現させた体細胞を用いた実験では解決すべき複数の技術的な問題が見いだされた。概して研究課題全体の進行は順調で,目標を概ね達成できたと考えている。・実験1サンプルの準備と性状検査:ウシ(黒毛和種,1歳以上の種雄牛候補)16頭から新鮮射出精子(56サンプル)を採取した。新鮮射出精子の一般性状(精液量,精子活力,奇形精子率および正常先体精子率)を調べ,サンプル毎に検査結果を記録して保管した。廃用となった雄個体(黒毛和種)から精巣および精巣上体を採取し,液体窒素内で凍結保存したのちに,下記の実験3に使用した。・実験3先体耐凍能判定法の原理解明に関する取り組み:外来SPACA1タンパク質を発現させた体細胞の低温耐性を調べる実験では,冷却処理に伴う体細胞の強い凝集の発生,ならびに外来SPACA1タンパク質の量的に不均一な発現という問題について,完全な解決には至らなかった。具体的には,強い細胞凝集の発生は色素(トリパンブルー)細胞膜透過試験による客観的な細胞の生存性(survivability)の判定を困難にした。また外来SPACA1タンパク質の量的に不均一な発現は冷却処理時の体細胞の応答および挙動に大きなばらつきを生じさせた。他方,追加課題の「SPACA1タンパク質の正常分布率の違いが精子の体外受精能力に及ぼす影響に関する実験」では,SPACA1タンパク質の正常分布率が50%以上の凍結保存精子(n=10)と10%以下の凍結保存精子(n=7)の体外受精成績を比較したところ,平均体外受精率はそれぞれ69%および36%であった。この結果から,SPACA1タンパク質の正常分布率の低い凍結保存精子を人工授精に使用した際の低受胎は精子の受精能力の低さに起因する可能性を示唆した。平成28年度の目標を概ね順調に達成できたので,引き続き下記の研究課題を遂行する。但し,より高い特異性を示す抗SPACA1抗体の作製については,市販抗体の使用時と比較しながら再検討する。(実験1)「サンプルの準備と性状検査」の継続(実験2)「先体耐凍能判定法の精度向上に関する取り組み」の未解決課題の継続(実験3)
筋肉協調運動の脳内身体表現学理と脳波を用いた可視化によるリハビリ支援技術の開発

本研究では、非侵襲的脳活動計測手法を用いて手や足の運動に関する脳内情報処理過程と筋肉の協調活動(筋シナジー)を可視化することを目的としている。この可視化技術を確立することで、短長期的な運動学習による脳内情報処理や筋シナジー体系の変容を直感的に捉えることができ、効果的なリハビリ介入にも応用可能と考えている。昨年度までに、運動の種類の識別で高い精度が得られれば運動に関連する脳の領域を調べることができること、そして脳波の信号源電流信号を用いることで運動の違いの識別精度を向上させることができること、を示したことの発展として、今年度はその実用応用に向けて、信号源推定における電極数の検討と、識別器の精度向上に役立つ手法の提案を行った。電極数については8個に削減すると精度が有意に低下するが、同じ8個でも脳全体を覆うように配置することで有意にはならないことを確認し、国際雑誌IJERASにて発表した。また、識別精度を向上させる手法については、以下の2つを提案した。1つめは、ユーザーが意図した動きと異なる動きを見たり体験した場合に生じる運動予想誤差に関する脳活動を脳波から検出することで、現在最も汎用性の高い事象関連脱同期現象を用いた運動意思の抽出方法と比較して短時間で且つユーザーによる精度のばらつきも小さい識別方法が提供できることを示し、国際雑誌Science Advancesにて発表した。次に2つめは、2つの現象の識別においてこれまで提案されていた2つの波形の位相の同期度合いを指標とするPhase Locking Valueを用いた手法に加えて、2つの波形の位相同期度合いだけでなく振幅の違いを加えることで、識別精度が底上げされることを示し、国際雑誌Chaosにて発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、筋シナジー推定に用いられる手法を脳波の信号源電流信号に適用することで、指のリーチング運動タスクにおいて、指を動かす方向ではなく、指関節運動の種類(屈曲、伸展など)の違いの識別精度を向上させることができることを示した。さらに関節運動の種類を識別する識別器の解析を行うことで、脳のどの領域が運動のどの段階で活動しているのかを見ることができる可能性が示された。この成果は、科学論文誌Scientific Reportsにて発表した。脳波の信号源データに対してシナジー解析を適用することで、脳のどのような領域が共に活動して運動制御に関連しているかを、脳波を用いて見ることができる可能性が示せたため。今後は、脳波の信号源電流シナジーと筋シナジーとの関係を明らかにしていき、運動の計画から実行にかかるまでの脳内の情報処理の流れの可視化を目指す。
ケトン体の化学構造に基づく難治性てんかん制御剤の開発

有効な治療薬が無い難治性てんかんに対して、ケトン食療法が有効であることが知られている。そこで本研究では、ケトン食による代謝変化(ケトン体の上昇、グルコースの減少)に着目し、その作用機序の解明と抗てんかん剤の同定を行った。ケトン体の化学構造を改変する事で、興奮性シナプス伝達を抑え、抗てんかん作用も示す化合物を見出した。さらに、ケトン食による神経抑制・抗てんかん作用の新規メカニズムも見出し、それに基づく抗てんかん剤も見出した。てんかん患者の約3割は、既存の治療薬が奏功しない「難治性てんかん」であるため、新たなてんかん治療薬が必要とされている。この難治性てんかん患者の一部に、「ケトン食療法」という食事療法が効果的であることが知られているが、ケトン食療法を模倣する抗てんかん薬の報告は無い。ケトン食療法により、体内のエネルギー体はグルコースからケトン体(アセト酢酸・βヒドロキシ酪酸)にスイッチすることが知られている。これらを踏まえ、本研究では以下2項目を行った。1、平成24年度(1年目)において、ケトン体であるアセト酢酸(βケト酪酸)のカルボニル基をβ位からα位に動かし、ベンゼン環を付加すると、グルタミン酸作動性シナプス伝達が強く抑制されることを報告した。そこで平成25年度(2年目)において、α位の官能基を様々変換させ、グルタミン作動性シナプス伝達の抑制作用を評価した。その結果、α位の官能基の特性(脂溶性、サイズなど)により、シナプス伝達抑制効果が顕著に変化することが明らかとなった。2、平成24年度において、ケトン食療法時において観察されるエネルギースイッチを引き起こすと、神経細胞の膜電位が制御されること、さらにこれが乳酸脱水素酵素の阻害によっても引き起こされることを報告した。また、乳酸脱水素酵素を阻害すると、ピロカルピン誘導性てんかんも抑えられることを報告した。そこで平成25年度において、難治性てんかんに対する乳酸脱水素酵阻害作用について検討した。その結果、海馬硬化症由来の難治性てんかんモデルマウスに対し、乳酸脱水素酵素を阻害すると、抗てんかん作用を示すことが明らかとなった。てんかんとは、脳の過剰興奮を主徴とする神経疾患であり、罹患率は約1%と高い。しかも、その約3割は、既存の薬が奏効しない「難治性てんかん」であるため、新たなてんかん治療薬が切望されている。この難治性てんかんに対して、ケトン食療法と呼ばれる食事療法が効果的である。ケトン食療法により、生体内のエネルギー源は、グルコースからケトン体(アセト酢酸・βヒドロキシ酪酸)へとスイッチする。そこで本研究課題では、ケトン食による神経制御に基づき、難治性てんかん制御剤を開発する。平成24年度(1年目)では、以下2項目に関して検討した。1、ケトン食時には、生体内でケトン体が上昇する。そこで、脳の興奮性を担うグルタミン酸作動性シナプス伝達を評価系とし、アセト酢酸の化学構造を改変することにより、強力な興奮性シナプス制御剤を探索した。具体的には、スライスパッチクランプ法により海馬錐体細胞の興奮性シナプス電流を測定し、アセト酢酸およびその類似化合物の作用を調べた。その結果、アセト酢酸(βケト酸)のカルボニル基をα位に動かすと、シナプス伝達抑制効果が顕著に増大することを見出した。ベンゼン環を付加すると、さらに抑制効果が増大することも明らかとなった。2、ケトン食時には、生体内のエネルギー源がグルコースからケトン体へとスイッチする。そこで、このエネルギースイッチをスライス標本下で再現したところ、神経細胞が過分極することを見出した。さらに、この過分極は乳酸の同時投与で回復した。そこでこの乳酸シグナル経路を阻害するために、乳酸脱水素酵素を阻害したところ、予想通り神経細胞は過分極した。さらに、覚醒マウスに対して乳酸脱水素酵素を阻害したところ、ピロカルピン誘発性てんかんも顕著に抑えられた。すなわち、乳酸脱水素酵素はてんかんの創薬標的分子であることが明らかとなった。てんかん患者の約3割は、既存の治療薬でのコントロールが難しい。その「難治性てんかん」の一部に対し、ケトン食療法(食事療法)が有効であることが知られている。しかし、ケトン食療法に基づく治療薬は存在しない。ケトン食療法により、体内では「ケトン体」が上昇し、「グルコース」が減少する。そこで本研究では、ケトン食で見られる2つの代謝物変化に着目し、難治性てんかん制御剤の開発に取り組んだ。1、ケトン体の一つであるアセト酢酸に着目し、興奮性(グルタミン酸作動性)シナプス伝達に対するアセト酢酸類似体の作用を検討した。アセト酢酸のカルボニル基をβ位からα位に動かし、ベンゼン環を付加すると、シナプス伝達が強く抑制された。次に、このフェニル化合物のα位の官能基を各種変化させたところ、シナプス伝達抑制効果も顕著に変化することが分かった。

最後に、カイニン酸誘導性の慢性海馬てんかんマウスに対して、シナプス伝達抑制効果を持つフェニル化合物を投与したところ、顕著な抗てんかん作用が観察された。2、神経細胞の膜電位を記録し、ケトン食時に観察される2つの代謝物変化を与えたところ、過分極が観察された。この過分極は乳酸投与で回復すること、また通常条件下において乳酸脱水素酵素を阻害しても過分極することから、アストロサイトーニューロン乳酸シャトルが膜電位制御に重要であることが分かった。そこで、カイニン酸誘導性の慢性海馬てんかんマウスに対して、乳酸脱水素酵素を阻害したところ、顕著な抗てんかん作用が観察された。これらを踏まえ、既存のてんかん治療薬に関して乳酸脱水素酵素の活性評価を行ったところ、抗てんかん薬スチリペントールが乳酸脱水素酵素の阻害剤であることを発見した。最後に、スチリペントールの化学構造を改変する事で、乳酸脱水素酵素阻害作用を持つ強力な抗てんかん剤を見出した。神経生理学本研究の目的は、ケトン食療法に基づいた難治性てんかん制御剤の開発である。平成25年度(2年目)までに、ケトン体であるアセト酢酸の化学構造を出発点とし、グルタミン酸作動性(興奮性)シナプス伝達を制御するアセト酢酸類似化合物の一般的特性を明らかにした。また、難治性てんかんを制御する代謝酵素として、乳酸脱水素酵素も同定した。上記を踏まえ、順調に研究が進展していると評価した。本研究の目的は、ケトン食による神経制御に基づき、難治性てんかん制御剤を開発することである。平成24年度(1年目)において、ケトン体の1つであるアセト酢酸の化学構造を2か所変化させることにより、アセト酢酸よりも強力に興奮性シナプス伝達を抑える化合物を見出した。さらに、難治性てんかん制御剤開発のために必要な分子標的として、乳酸脱水素酵素も同定した。すなわち、強力な興奮性シナプス制御剤に加え、てんかん創薬標的分子も発見したことを踏まえ、順調に進展していると自己評価した。平成25年度において、グルタミン酸作動性(興奮性)シナプス伝達を制御するアセト酢酸類似化合物群が明らかとなった。そこで平成26年度において、難治性てんかんモデルマウス(海馬硬化症モデルマウス)に対する作用を検討する。また平成25年度において、乳酸脱水素酵素を阻害すると、海馬硬化症モデルマウスの難治性てんかんが抑えられることが明らかとなった。そこで平成26年度において、乳酸脱水素酵素を阻害し、難治性てんかんを抑える新たな化合物を探索していく予定である。平成24年度(1年目)において、ケトン体であるアセト酢酸の化学構造を改変することにより、グルタミン酸作動性シナプス伝達を強く抑える化合物を見出した。そこで今後は、さらにこの化合物デザインを検討すると共に、難治性てんかんモデルマウス(海馬硬化症モデルマウス)に対する作用も同時に検討する。さらに平成24年度において、ケトン食のてんかん制御機構に基づき、乳酸脱水素酵素がてんかん創薬標的分子であることも見出した。そこで今後は、この創薬標的分子が難治性てんかんをも制御できるのか検討すると共に、この創薬標的分子を指標として新たな抗てんかん剤を探索していく予定である。ほぼ実験計画に沿って遂行したが、僅かな遅延により、約6000円の次年度使用額が生じた。実験試薬の購入に用いる予定である。
頭蓋内脳動脈の拡張性変化における責任因子と認知症への影響に関する研究

Alzheimer型認知症患者を対象に,脳MRIにおける頭蓋内脳動脈の血管径を計測し,脳萎縮度を示すパラメータとの相関を統計学的に検討した.脳萎縮度のパラメータにはVSRADにおける内側側頭部関心領域内萎縮度,全脳萎縮領域の割合を用いた.血管径と同一時期に評価した脳萎縮度の各パラメータとの間にはいずれも有意な相関はなかった.一方,経過を追って脳MRIを撮像した例において上記脳萎縮度の年間増加率を算出し脳動脈の血管径と比較したところ,内頸動脈の血管径との間にいずれも有意な相関を認めた.頭蓋内脳動脈の拡張性変化が脳萎縮ひいては認知症の進行に影響する可能性が示唆された.左右内頸動脈血管直径平均値および脳底動脈血管径とDWMHやVSRADにおけるパラメータであるVOI内萎縮度、全脳萎縮領域の割合、VOI内萎縮領域の割合、萎縮比(VOI内/全脳)との相関を統計学的に検討したところ,血管径とDWMHとの間に有意な相関が認められたものの,VSRADみおけるパラメーターとの間には有意な相関は認められなかった.現時点では対象患者数が不十分である.今後Alzheimer型認知症患者の対象数を増やすことに加え,他の変性疾患の対象患者数も増やし,同様の検討を行っていく予定である.一方,一時点のVSRADのパラメーターと血管径との比較では必ずしも理想的な検討ではないことが途中段階の検討結果から伺える.従って,経時的な脳萎縮度,すなわち年間の萎縮度との関連についての検討を加味し,経時的な萎縮度とVSRADのパラメーターとの相関を検討することを進めていく予定である.左右内頸動脈血管直径平均値および脳底動脈血管系とDWMHやVSRADにおけるパラメータであるVOI内萎縮度,全脳萎縮領域の割合,VOI内萎縮領域の割合,萎縮比(VOI内/全脳)との相関を統計学的に検討したところ,血管径とDWMHとの間に有意な相関が認められたものの,VSRADにおけるパラメータとの間には有意な相関は認められなかった.現在、Alzheimer型認知症患者のほか、各種神経変性疾患の症例の蓄積とともに経時的なMRI画像の実施を進めている、現時点では対象患者が不十分である.今後,Alzheimer型認知症患者の対象患者数を増加することに加え,他の変性疾患の対象患者数も増加し,同様の検討を行っていく予定である.一方,一時点のVSRADのパラメータと血管径との比較では必ずしも理想的な検討ではないことも予測される.従って,経時的な脳萎縮度,すなわち年間の萎縮度との関連についての検討を加味し,経時的な萎縮度とVSRADのパラメータとの相関を検討することも進めていくことを検討する.上記の結果を基に,左右内頸動脈血管直径の平均値および脳底動脈血管径とDWMHやVSRADにおける各パラメータであるVOI内萎縮度,全脳萎縮領域の割合,VOI内萎縮領域の割合,萎縮比(VOI内/全脳)との相関を統計学的に検討した.その結果,血管径とDWMHとの間に有意な相関が認められたが(P<0.05),VSRADにおけるパラメータとの間にはいずれも有意な相関は認められなかった.血管径とDWMHとの間における有意な相関は,自身が過去に実施した研究成果と同様であり,再現性のある結果であった.一方,他の比較においては有意な相関はみられず,現在,Alzheimer型認知症をはじめとし,対象症例を蓄積している.Alzheimer型認知症患者を対象に,脳MRIにおける頭蓋内脳動脈の血管径を計測し,脳萎縮度を示すパラメータとの相関を統計学的に検討した.脳萎縮度のパラメータにはVSRADにおける内側側頭部関心領域内萎縮度,全脳萎縮領域の割合を用いた.血管径と同一時期に評価した脳萎縮度の各パラメータとの間にはいずれも有意な相関はなかった.一方,経過を追って脳MRIを撮像した例において上記脳萎縮度の年間増加率を算出し脳動脈の血管径と比較したところ,内頸動脈の血管径との間にいずれも有意な相関を認めた.頭蓋内脳動脈の拡張性変化が脳萎縮ひいては認知症の進行に影響する可能性が示唆された.今後Alzheimer型認知症患者の対象数および他の変性疾患の対象患者数も増やし,同様の検討を行っていく予定である.また,経時的な脳萎縮度,すなわち年間の萎縮度との関連についての検討を加味し,経時的な萎縮度とVSRADのパラメーターとの相関を検討することを進めていく予定である.深部白質病変と脳萎縮度との関連についても検討を加えることとする.今後,Alzhemimer型認知症の対象患者数および他の変性疾患の対象患者数を増加し,同様の検討を行っていくことを検討する.また経時的な脳萎縮度,すなわち年間の萎縮度との関連についても検討を加え,経時的な萎縮度とVSRADのパラメータとの相関を検討していくこととする.脳血管障害,神経変性疾患,認知症研究の進捗状況の遅れによる。検討症例数不足もあるものと思われるが、明らかなに有意な結果が得られておらず、経時的な変化を検討していく方向も考慮に入れ、研究を進めて行く必要性を考えている。このため、研究の進捗状況が遅滞している。症例の検討数の不足とともに研究の進捗状況が遅れている.現時点では有意な結果が得られておらず,経時的な変化に関する検討も加えながら,研究を進めていく必要性も考慮される.経時的な検討に際しては時間の要素も加わり,研究の進捗が遅滞している.統計処理などに使用する。統計処理などに使用する.
宇宙線ミュオンラジオグラフィー・トモグラフィーによる火山噴火ダイナミクスの解明

火山体内部の密度の高低によって宇宙線ミュオンの吸収率が異なる事を利用して、国内で最も活発な活火山のひとつである浅間山山頂付近と世界的に有名な有珠山溶岩ドーム、昭和新山を対象に水平方向から飛来する宇宙線ミュオンを用いてラジオグラフィーイメージングに成功した。浅間山では、一般に溶けた岩石であるマグマと周囲の火山灰が降り積もった領域との間の密度差及び、マグマの通り道と周囲の領域との密度差を明確に捕らえた。これにより、噴火後マグマがマグマ溜りへと吸い込まれていく火山性破砕物のフォールバックメカニズムなどを視覚的に明らかにした。結果は地球科学分野で非常に高い評価を受けている国際雑誌Earth and Planetary ScienceLetters(2007)に掲載された。一方、昭和新山溶岩ドームの像ではマグマの通り道が空洞ではなく固結したマグマで満たされていることが分かり、浅間山とは対照的なイメージが得られた。これは浅間山と有珠山の間でのマグマの粘性の違いによるものと考えられる。有珠山の観測では世界に先駆けて噴火形態をコントロールする火道の形状をイメージングすることに成功した。結果は地球物理学分野で非常に高い評価を受けている国際雑誌Geophysical Research Letters(2007)に掲載された。本研究では、ナノスケールの微細構造制御技術により可能となったリフレッシュ可能なエマルションクラウドチェンバーを用いて宇宙線ミュオンラジオグラフィー法による火山体内部構造の解明に向けて、新たな方向性を開拓した。対象は浅間山とした。宇宙線ミュオンは、天頂角をきめると、どの場所でも何時でも、ほぼ一定のエネルギースペクトルを持つ。従って未知の密度長(密度×長さ)を持つ物体を透過する際の強度減衰を測ることで、物体内部の密度長の空間分布のマッピングを得ることができる。本研究では火山体内部探索用エマルションクラウドチェンバー宇宙線検出器の開発を行い、その結果、従来の方法と比べて以下の改善を行った:1.大型車両のアクセスが難しい山体での観測、2.電力供給源のない場所からの観測、そして3.火道、溶岩ドームなどピンポイント観測で必要とされる至近距離からの観測である。平成18年度所長裁量経費により、以下の点において質的、量的な改善を行うことが出来、後に述べる目標の達成につなげることが出来た:1.エマルションクラウドチェンバーのデザイン及び具材購入2.解析環境の拡充である。これにより、当初設定された以下の目標が達成された:活動中の火山体内部の透過像を、50mを超える空間分解能、密度精度5%以下で、1月程度の時間で、浅部火道について、得ることが出来る画期的な観測手段を確立し、実用化する。軽量・安価なエマルションフィルムは、電力消費を要しないため、火山のような環境の厳しい場所でも複数の異なる場所から測定することを可能にする。本結果から、複数の位置からのトモグラフィー観測へと今後つなげられることが確認できた。
腸管運動不全に対するヒト歯髄幹細胞を用いた神経堤細胞移植治療に関する研究

腸管神経節細胞の欠失・機能異常が本態とされる腸管運動不全は手術のみでは十分な排便機能を獲得できないこともある難治性疾患である。我々はこの病態に対し、腸管神経を用いた細胞移植治療の有用性を報告してきた。その成果を基に、臨床的にアクセスしやすい神経堤細胞である歯髄細胞を用いた治療効果の有用性を検討した。移植細胞を可視化し、モデルマウスに移植して細胞生着を経時的に観察した。細胞生着を確認できたが、移植細胞の組織学的観察は困難であり、分化能評価には至らなかった。歯髄細胞は免疫学的拒絶の可能性は低い細胞とされる。腸管由来神経堤細胞と歯髄細胞との増殖・維持法の違いを見直し、分化能の評価を行う必要がある。本研究課題における平成27年度の計画は1ヒト歯髄由来神経堤幹細胞の詳細な解析、2ヒト歯髄幹細胞を用いた免疫不全ヒルシュスプルング病モデルマウスへの移植、3ヒト神経堤幹細胞のヒルシュスプルング病モデル動物への移植と、生着・分化実験であった。1使用予定のマウス、ヒト歯髄細胞の発現しているマーカーをフローサイトメトリーと免疫組織化学染色で評価し、腸管運動不全の改善に必要と考えられる神経、グリアマーカーを発現していること、さらに時期によっては神経堤細胞マーカーを発現していることを確認した。2発光タンパクで標識し、可視化したマウス歯髄細胞を腸管運動不全モデルマウスに移植し、in vivoでの観察を行い、2ヶ月以上にわたり、生着し続けることを確認した。31、2の結果を踏まえ、ヒト歯髄細胞を発光タンパクでラベルし可視化し、免疫不全腸管運動不全モデルマウスに移植し、2ヶ月以上にわたって生着し続けることを確認した。分化能の評価に関しては遅れており、免疫組織化学染色を用いた評価が現在進行中である。分化能の評価が遅れている以外は予定通り進行している。本研究課題における平成28年度の計画は3ヒト神経堤幹細胞のヒルシュスプルング病モデルマウスへの移植と、生着・分化実験であった。平成27年度の段階で、1ヒト歯髄細胞を発光タンパクでラベルし、可視化することはでき、22ヶ月の観察期間中において移植されたモデルマウスが生存することは確認できていた。その後サンプル数を増やした観察・検討を目指していた。しかし、移植細胞の発光タンパクでの追跡は全例での確認は困難であった。観察期間後に摘出した腸管サンプルにおいても生着しているはずの細胞を特定することは難しく、実際に生着している細胞はごくわずかである可能性が示唆された。マウスの歯髄細胞を用いた場合に比較して、ヒト歯髄細胞は生着しづらいかもしれず、免疫学的な拒絶反応に関して確認・検討する必要がある。また、以前に長期生着を認めた腸管由来神経堤細胞を用いた移植実験では細胞塊の状態で移植していたが、今回の細胞は細胞塊で増殖するわけではないこともあり、細胞懸濁液の状態で移植を行ったなどの違いもある。今後、技術的な移植方法の見直しなども必要と考えられた。モデルマウスに移植した細胞の分化傾向の評価を行う。細胞移植した腸管の運動機能評価方法は確立したものと新規のものを含めて行う予定。さらに移植サンプル数の増加を目標とする。小児外科一部、実験動物を自科の研究室で管理していたため、動物飼育費用支出が削減された。実験動物・試薬購入、学会発表旅費として使用予定。
CALLにおける語彙習得システムの性能向上に向けた英語コーパス研究

研究期間前半で培ったCALL教室を中心にすえた遠隔語学学習およびe-learningに係る各種の技法に関するノウハウを活用し、実践的で自学自習的、かつ自己発見的な英語学習を支援するためのシステムにとって最も必要とされるマルチメディア教育環境のあり方を模索すると共に、The British National Corpusに代表される大規模英語コーパスとのリンクのあり方、および現行の中学校英語教科書における基本動詞の採用のされ方についての議論を進めた。最終的には以下のような成果をあげた。1.映画やニューズクリップを題材としたマルチメディア教材を開発し、履修学生個々のニーズと能力に見合ったオンライン辞書等を自ら選定させ、WebOCMシステムとそれらを有機的に結びつけることによる斬新な英語教材を開発しCALL教室で運用した。2.現行の中学校英語教科書の中で用いられる英語の基本動詞を5つの活用形の観点から整理し、実際の用法を反映した大規模コーパスにおける活用形別の出現頻度と照合・分析することにより、より新しい提示の順序を提案した。3.東北大学全学教育における英語教育の改革の一環として、全1年次学生を対象とする「語彙テスト」を作成・実施するワーキンググループの長として、本研究で得られた語彙分析の手法を活用し、画期的なテストの実現に寄与すると共に、電子化した同テストを作成し、CALL教室を用いた学生の自学自習用に供する準備を完成させた。この際に、実際の授業の場で、履修学生には「語彙テスト」対策として、自分にとって最良と考えられるオンライン辞書を選定し、それを学生間相互で公開させ、より柔軟な語彙獲得環境を整備し提供した。独自の語彙リストを作成させ、それらを電子的に提出させることによって、学生にとって習得がしにくいと考えられる語彙の選定作業も併せて試みた。(1)CALL(Computer Assisted Language Learning)システムを用いた英語語彙習得において、目標語彙の属する使用域(register)の選定という目標に鑑みて、CALLに代表されるマルチメディア語学教育が重点的に扱うべき領域と、コンピュータを用いずに行う従来型の学習方式や人間教師からの指導・フィードバックの効果的な領域という基本的な問題を研究した。更に、日本人学習者の持つ母語語彙量と質とが外国語としての英語語彙の習得量とどのような関連性があるのかをアンケート調査等を利用して分析した。(2)上記の調査を踏まえて、「英語<->日本語」という1対1の対訳形式で新出語彙を学習してゆくプロセスの功罪に関する先行研究を詳細に分析した。例えば具体名詞などに関しては、L1である日本語の介在を極力回避した方が幅の広い語彙習得と記憶の把持に繋がるが、反面、抽象名詞や複雑な概念を示す形容詞や副詞などでは、かえってL2である英語文脈のみの提示の繰り返しが概念・意味の把握を妨げることが予想されるという仮説を立てるに至った。(3)試験的に語彙・語句習得のためのマルチメディア教材を、洋画の一場面を素材にして作成した。特定表現や語彙が、リスニング訓練の上でどのように位置付けられるべきかを考察し、目標表現や語彙を含んだほかの多くの文脈にハイパーテキスト上からリンクを辿ることによって到達し、より多角的な意味や概念をL1を介することなく理解し習得する可能性を示唆することができた。(4)目標語彙を習得する際に最適な文脈の提示という視点から、視覚情報が新出語彙の記憶に及ぼす効果についての実験を参照した。文字情報としての目標語彙を確実に習得する場合に、音声情報のみで十分なのか、また、視覚がかえって冗長な情報をもたらすのではないかという重要な問題を提起することに繋がった。(1)CALLシステムを活用した英語学習の過程における語彙習得作業の占めるべき適切な割合を実験的な授業実践を通して模索した。(2)同時に、語彙力増強にふさわしい教材の選定を試み、学習者が興味を抱け、自主的に取り組むことによって自らの語彙力・英文読解力を向上させることのできる学習対象の属する使用域(register)を絞り込んだ。

(3)実際に教材を被験者に与え、独自の語彙リスト作成を課題とし、各々の学生がどのような体裁、どのような文脈(context)で未知単語や表現を習得しようとする傾向にあるのかを数値的に分析した。(4)上記の傾向調査に先立って、インターネット上で公開されている無料のオンライン辞書を数多く閲覧させ、その中から自分自身の語彙力増強にとって最適と感じられる辞書の選出を行わせた。(5)4090名前後の被験者の選出した「自分にとって最適のオンライン辞書」を全てリストアップし、その中から上位20位のオンライン辞書を統計的に決定した。(6)オンライン辞書を含む英語辞書の機能の中で、当該語彙の発音表示機能が学習と定着にどのような影響をもたらす傾向があるのかを調査した。(7)実際にWebページ形式で実現されるHTMLで書かれたマルチメディア教材を十数種類作成し、その中で、当該語彙の音声を音声ファイルで、非言語要素(顔の表情や周りの状況等々)を動画ファイルで、というように立体的に提示した。その際に、習得目標である語彙や表現の意味・用法を、日本語を解して解説するのではなく、BNC(British National Corpus)のような大規模英語コーパスの検索結果を表現したCSVファイルにリンクさせることによってKWIC(Key Word in Context)形式のデータベースの中から直接的にその用法や意味を理解させることを試みた。研究期間の最終年度となる平成18年度は、マルチメディアの手法を取り入れたリスニング重視型の英語教材を実際に作成し授業の場で実践的に用いてその性能評価等を行った。これと併せて、勤務校で平成18年度より実施を開始した「英語語彙力増強プロジェクト」のワーキング・グループ長として東北大学の1年次全学生およそ3000人が受講する必修科目「展開英語I, II」中で全学横断的に完全実施された「語彙テスト」の企画・作成・実施・集計に当たるとともに、当該テストの電子版作成を行った。その意味で平成18年度は、それまでの研究成果を具体的な教材の形として実現させる年度となった。(1)Victoria大学から無償で提供されているWebベースの教材開発システムHot Potatoesを活用し、既存の英語リスニング教科書、および映画のクリップに対する集中的なリスニング訓練用のシステムを開発し運用した。この教材には目標語彙の大規模コーパスへの充実したリンクが実装されており、研究目的のひとつである「母語を介さない英語語彙習得」のプラットホームを提供している。オン・ディマンド性とノン・リニア性を十分に発揮させるために、作成した教材を東北大学CALL教室のサーバーマシンにアップロードし、著作権の問題に十分配慮しながら、授業の場」に限定する形で電子的に配信し、「展開英語」と「実践英語」の授業中に活用した。
国民国家の形成期における地域社会の変容と住民 : 20世紀中東欧を事例に

本年の成果は、研究論文「「地域」はいかに構築されうるかーチェコ、ポーランド、ドイツ境界「ベスキーデンラント」の事例からー」『境界研究』第4号(北海道大学スラブ研究センター)、2013年、31-52頁である。本論文は、報告者が上記研究課題としてこれまで、チェコ、ドイツなど在外調査で収集した史料に基づいて執筆したものである。また論文以外では、書評「永山のどか著『ドイツ住宅問題の社会経済史的研究ー福祉国家と非営利住宅建設』」『西洋史学』第249号(2013年6月)、66-68頁を発表した。本年度は、第63回日本西洋史学会(2013年5月12日、京都大学)にて、「戦間期の地域における宗派とネイションーチェコ領シレジア地域プロテスタント教会における民族別分化と教区住民たちー」を発表した。このほか、前年度に刊行した著書『近代チェコ住宅社会史ー新国家の形成と社会構想』(北海道大学出版会、2013年3月)を受けて、2013年6月には東欧史研究会・西洋近現代史研究会・現代史研究会の合同書評会が開催された。これらの研究成果を踏まえて、報告者は今年度、2013年8月と2014年3月に、チェコ、スロヴァキア、ドイツにて史料調査を行った。8月の調査では、主にチェコ国立図書館とスロヴァキア国立文書館及びブラチスラヴァ市文書館において、社会主義期に建設された住宅団地の住民世界に関する雑誌史料などを収集した。また、3月の調査では、チェコ共和国(チェコ国立図書館、チェコ・シレジア州立文書館、オストラヴァ市文書館)及びドイツ(ミュンヘン・コレギウムカロリヌム研究所)にて史料を収集した。この調査は、5月の日本西洋史学会報告及び6月の書評会で指摘された課題を踏まえたものであり、次年度以降の研究につなげるものである。(抄録なし)20世紀の中東欧地域は、中世以来当地を支配していたハプスブルク帝国が解体されたことによって、初めて国民国家として成立した地域であり、二度の世界大戦と戦後の共産主義化を経験した。こうした歴史的変動に対しては、これまで政治史、外交史、国際関係史など数多くの研究が積み重ねられてきた。研究課題「国民国家の形成期における地域社会の変容と住民:20世紀中東欧を事例に」においては、第一次世界大戦後に成立した東欧の新国家を事例に、国民国家の形成が地域の住民社会にどのような影響をもたらしたのかを考察するものである。本課題を遂行するにあたって、研究対象とする地域を、主にチェコ共和国・シレジア地方を中心とする地域に絞った。その理由は、同地域が歴史的に、チェコ、ポーランド、ドイツの領土問題を抱え、言語的・文化的に多様な境界地域であったことから、当研究課題を進めるうえで最適であると考えたためである。当地域は、第一次世界大戦の結果、領土が分割されたことで、民族問題を引き起こし、ナチス・ドイツの軍事介入を引きおこした。第二次世界大戦後、ドイツ系住民の追放によって、当地域では民族の居住地と国境がほぼ一致することになり、民族問題は「解決」に向かった。このように、当該期の中東欧史は領土問題や民族対立を背景にした政治史に焦点があてられることが多かったといえる。これに対し本研究では、地域の住民社会に目を向け、当該期の住民たちがこうした民族帰属の問題にどのように向き合ったのかを中心に考察する。報告者は今年度、日本学術振興会の研究成果公開促進費を受けて、単著『近代チェコ住宅社会史-新国家の形成と社会構想』の出版に至った。この結果、博士論文執筆時から取り組んでいた、チェコスロヴァキア共和国の住宅社会史のテーマに一区切りをつけることができた。単著出版と並行して、報告者は研究課題「国民国家の形成期における地域社会の変容と住民」を、前年に引き続いて進めた。具体的には、研究対象をチェコ、ポーランド、ドイツの国境地帯「チェシーン」地域に絞り、現地にて史料収集を行った。まず、6月から7月にかけて、オーストリア国立図書館及びドイツ・コレギウムカロリヌム研究所、さらにはポーランド・クラクフにおいて史料調査を行った。そこで、現地で発行されている新聞及び文献を入手した。これらの研究成果を踏まえて、報告者は1月から2月にかけて、オーストリア、チェコ、ポーランドにて再度史料調査を行った。現地の貴重な文書館史料や、日本では入手困難な19世紀の新聞・雑誌資料を入手したことで、論文作成の見通しをたてることができた。

このほか、前年度に刊行した著書『近代チェコ住宅社会史ー新国家の形成と社会構想』(北海道大学出版会、2013年3月)を受けて、2013年6月には東欧史研究会・西洋近現代史研究会・現代史研究会の合同書評会が開催された。これらの研究成果を踏まえて、報告者は今年度、2013年8月と2014年3月に、チェコ、スロヴァキア、ドイツにて史料調査を行った。8月の調査では、主にチェコ国立図書館とスロヴァキア国立文書館及びブラチスラヴァ市文書館において、社会主義期に建設された住宅団地の住民世界に関する雑誌史料などを収集した。また、3月の調査では、チェコ共和国(チェコ国立図書館、チェコ・シレジア州立文書館、オストラヴァ市文書館)及びドイツ(ミュンヘン・コレギウムカロリヌム研究所)にて史料を収集した。この調査は、5月の日本西洋史学会報告及び6月の書評会で指摘された課題を踏まえたものであり、次年度以降の研究につなげるものである。報告者は、今年度の特別研究員奨励費によって、1度の海外発表及び2度の史料収集をチェコ共和国にて行った。海外発表での成果は、現地チェコ共和国において、論集として発表される予定である。また、チェコ共和国のみならず、ドイツ・ミュンヘン市のコレギウム・カロリヌム研究所等において、当研究に必要な史料を閲覧・収集した。同研究所を訪問し、現地の専門家との数度にわたる面談を通して、チェコ及びドイツにおける史料の保全状況及び利用状況を確認することができた。本年度は、博士論文の出版を完成させたことで、これまでの研究に一定の区切りをつけることができた。また、今年度の二度にわたる現地調査によって、今後の研究に必要な史料及び貴重な情報を入手することができた。また、本年度及び昨年度の研究成果を、国内のみならず海外での学会報告を通して、発表することができた。報告者は本研究遂行のために、長期にわたる史料収集をチェコ共和国及びドイツ、さらにはポーランドにおいて実施する予定である。具体的には、チェコ・シレジア地方文書館所収の警察史料、教会史料などを利用のうえ、当研究に必要な史料をそろえ、論文執筆につなげる。また、同時にこれらの研究成果を、日本及び海外(アメリカ)の学会で発表する方向で調整している。本年度は、昨年度の研究方針を継続し、主に研究対象となる国での史料収集を進めるとともに、これまでの成果を学会発表を通して報告するとともに、論文として公表することを目標とする。今年度のみならず、これまでの研究成果を総合した内容として、今後につながる形を残していきたい。(抄録なし)