hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膜親和性ナノ材料による脂質二重膜構造の光制御とその医療応用

この結果から、sucrose分子とpm-AuNRとの静電的な相互作用を予想し、pm-AuNRに含まれる陽電荷脂質(30 mol%)を20, 10, 0 mol%と段階に減少させ、さらに陰電荷脂質を10, 20, 30 mol%含む計6種類のpm-AuNRを新たに作製した。すると陽電荷脂質含量の低下と共に200 mM sucrose中でのpm-AuNRのコロイド安定性が低下し、陰電荷脂質を含むものは全く分散しなかった。次にHDL構成タンパク質であるapoA-Iを除去したpm-AuNRのコロイド安定性を調べると、200 mMsucrose中でやや低下し、さらに陽電荷脂質を除去すると、ほぼ完全に凝集した。以上の結果から、pm-AuNRに含まれる陽電荷脂質とsucroseとの静電的な相互作用がsucrose中でのpm-AuNRのコロイド安定性に寄与することが示唆された。昨年度構築した実験系を利用してさらに解析を進め、表面修飾金ナノ粒子の接着によるリポソーム膜相転移のメカニズムを解明する。そしてその後、光照射実験を行い、この相転移への影響を調べる。そしてさらにリポソーム膜間で融合させることを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
慢性腎臓病モデルにおけるp53およびMEF転写因子の役割の解明

アルポート症候群(AS)は小児で最も頻度の高い遺伝性糸球体腎炎であり,患者はほぼ例外なく若年で末期腎不全に至る難治性の腎疾患である.これまで,本研究室ではpodocyteにおける癌抑制遺伝子p53がASの腎病態に対して,保護的に作用することを見出した(J Am Soc Nephrol. 2016).本研究では,p53によっても調節を受けることで知られるミトコンドリアに着目し,ASに対するミトコンドリア機能補完による腎病態改善効果の検討を行った.その結果,ミトコンドリア機能補完薬MitoQは, ASの腎線維化や炎症性サイトカインの発現を有意に抑制した.Alport症候群(AS)は,若年期からの進行性糸球体腎炎病態を主徴とする難治性の遺伝性腎疾患である.本疾患は,約5000人に1人の割合で発症する頻度の高い疾患であり,男性においては30代までに末期腎不全に至り,人工透析や腎移植を余儀なくされる.したがって,その治療法の開発が強く望まれているが,ASに対する根治療法は存在しない.一方,がん抑制遺伝子として知られるp53はユビキタスに発現する転写因子であり,多様な標的遺伝子発現制御を担うことで種々の外部刺激に対する細胞応答を誘導し,生体組織の恒常性維持に重要である.興味深いことに,ASマウスにおいては,病態進行に従い糸球体におけるp53タンパク質発現が低下していることが示された.そこで全身性p53欠損ASマウス(p53+/- or -/- AS)を作成し,p53+/+ ASマウスと病態を比較した結果,p53欠損によってタンパク尿,腎炎,腎線維化病態が顕著に促進されることが見いだされた.また,p53欠損によりASマウス糸球体における細胞性半月体形成が促進されたことから,podocyte増殖に関与することが示唆されたため,p53のpodocyteにおける機能を調べた,マウスポドサイト細胞株,初代培養糸球体上皮細胞を用いた検討の結果,p53はpodocyteの増殖・遊走を抑制し,またNephrinやPodocinなどのpodocyte機能遺伝子発現を正に制御し得ることが示された.そこでCRE-loxPシステムによりpodocyte特異的p53欠損ASマウスを作成し,病態を比較した結果,podocyte特異的p53欠損によってもAS病態が増悪すること,podocyteの増殖,足場構造の破綻,糸球体レベルでの遺伝子発現パターンの変化が生じることが示された.これらの結果より,podocyteにおけるp53がAS腎病態抑制的に働くことが示された.遺伝性腎炎Alport症候群(AS)は, COL4A3/4/5の遺伝子変異により発症する. ASは,小児で最も多い遺伝性腎疾患であること,また,末期腎不全への移行が早く,重症例では10代後半から20代に末期腎不全を余儀なくされることから,若年透析導入の主因となっている.そこで,本研究では, ASの原因タンパク質の細胞内挙動の制御機構解明を目的に, ASの原因タンパク質であるCOL4A3/4/5に着眼し,中でも,遺伝子変異が患者の8割以上を占めるCOL4A5の細胞内挙動に影響する分子及び分解機構の解明を行った.その結果,野生型・変異型COL4A5の分解速度に違いはなく,共にGolgiを介して分解されることを見出した.さらに,各種ERシャペロンのCOL4A5細胞内挙動に対する影響を検討したところ,分泌の正の制御因子としてGRP94を,負の制御因子としてBiP, PDIを同定した.また,興味深いことに, collagenシャペロンとして知られるHSP47が, COL4A5の分解を促進するといった,これまでにない新たなcollagen発現制御機構を明らかにした.ASの原因タンパク質の細胞内挙動に基づく病態発症抑制を目指す上でASの原因タンパク質の細胞内挙動の制御機構解明は不可欠であるが,本研究では,COL4A5の細胞内挙動の詳細を明らかにする事ができた。既存のASモデルマウス(COL4A5 G5X、ナンセンス変異)を用いた病態解析について、種々の方法を用いて検討した。まず、病態早期6週齢・12週齢ASマウスの初期病変部位である腎糸球体をサンプルとし、ペプチド化後、次世代型タンパク質非標識網羅的定量法であるSWATHプロテオミクスを行った。糸球体プロテオミクス解析の結果、12,153 peptide,2,175 proteinを同定した。中でも、AS腎糸球体において、原因タンパク質a3/a4/a5(IV)異常を起因とする既知の表現型として、腎糸球体の細胞外基質関連タンパク質(Type IV collagen, Laminin etc.)、細胞運動・細胞骨格関連タンパク質(Rho GTPase関連etc.)、ポドサイト(糸球体上皮細胞)機能タンパク質(Podocin, Nephrin)の変動を認めた。また、発現変動タンパク質データよりパスウェイ解析を行なったところ、AS糸球体において、未知病態発症因子として早期より細胞内代謝関連タンパク質(TCA cycle, glycolysis, mitochondria etc.)が変動することを見出した。中でもミトコンドリア関連タンパク質は最も多くの発現変動が認められたことから、AS糸球体における早期ミトコンドリア異常が示唆された。また、ASマウスを用いたマイクロアレイ解析から、STAT3経路が活性化することが見出された。アルポート症候群(AS)は小児で最も頻度の高い遺伝性糸球体腎炎であり,患者はほぼ例外なく若年で末期腎不全に至る難治性の腎疾患である.

これまで,本研究室ではpodocyteにおける癌抑制遺伝子p53がASの腎病態に対して,保護的に作用することを見出した(J Am Soc Nephrol. 2016).本研究では,p53によっても調節を受けることで知られるミトコンドリアに着目し,ASに対するミトコンドリア機能補完による腎病態改善効果の検討を行った.その結果,ミトコンドリア機能補完薬MitoQは, ASの腎線維化や炎症性サイトカインの発現を有意に抑制した.本年度は,全身性p53欠損ASマウス(p53+/- or -/- AS)のみならず,CRE-loxPシステムによりpodocyte特異的p53欠損ASマウスも作成し,病態を比較した結果,p53の欠損はAS病態を悪化させること,podocyteの増殖,足場構造の破綻,糸球体レベルでの遺伝子発現パターンの変化が生じることが示された.podocyte特異的p53欠損ASマウスの作製においては,当初予定よりも順調に進行したために,本年度の予算としては残高が生じ,その分,来年度に次の実験を行うために残すことが出来た.COL4A5の細胞内挙動に関しては,今後,野生型・変異型COL4A5の網羅的な三量体形成能の評価および三量体形成促進する新規化合物のスクリーニング系を構築することで創薬研究へ発展させる予定である.一方, ASの根治療法を目指す為には, ASの病態の進行を正または負に制御する分子を明らかにし疾患の標的になり得るかを検証することも重要である.今後は, ASモデルマウスを用いたマイクロアレイ,プロテオーム解析を行ない,疾患標的分子の探索に努める予定である.医歯薬学前述のように,p53の欠損は,AS病態を増悪することが明らかになった.本年度は,当初予定通りマイクロアレイ・プロテオームを用いた網羅的解析による,新規分子標的または診断マーカーの探索を行い,これらの分子を標的にしたAS治療が可能かどうかについての基礎的検討を行いたい.また,本申請者の注目してきた分子MEFと腎臓病の観点からも検討を行っていきたい.本年度は、想定通りの実験が実施できたが、費やした予算は少額ですんだ。これは、想定していた実験の一部であるマイクロアレイやプロテオーム解析等を実施して異によると考えられる。本年度は,想定通りの実験が進行したが,そこに費やした予算は少額ですんだ.これは遺伝子改変動物等の入手が想定より容易であったことが考えられる.上記実験は本年度に実施予定であり、繰越金はこれらの実験に充てる予定である。次年度以降に想定している実験も多く,本年度予算の繰り越しは,それらの実験にあてる予定である.具体的には,マイクロアレイ解析やプロテオーム解析の遂行のためにあてる予定である.遺伝子機能応用学研究室
植物プランクトン組成と溶存ガス成分の生成過程に関する研究

本研究では、植物プランクトン現存量および種組成と栄養塩、硫化ジメチル(DMS)等溶存化学成分濃度の時間的微細変化を明らかにすることを目的とした。そのために、植物プランクトン現存量および種組成がダイナミックに変動する北海道噴火湾海域における春季ブルーム期(2月3月)に、自動採水器2基(新規設備備品)を含む係留系の設置・回収をほぼ1ヶ月に1回実施し、34日間隔での海水試料採集および10分毎での水温・塩分及び光合成有効放射量・自然蛍光強度測定を行った。平成11年度の観測は、平成12年1月26日、2月22日、3月2122日に、北海道大学水産学部調査船「うしお丸」によって行った。平成12年度の観測は、平成12年4月17日19日、12月78日、平成13年1月2223日、2月1314日、3月89日に北海道大学水産学部調査船「うしお丸」で、3月17日及び3月20日には、北海道大学水産学部練習船「おしょろ丸」で実施した。平成13年度はデータ解析及び成果発表に精力を注ぎ、関連学会等での発表を行った。これまでに明らかになった結果は、以下の通りである。珪藻類の細胞密度は、2月上旬までは7.0×10^5cells/m^3以下の低い値であったが、2月10日以降増加しはじめ3月始めには2.3×10^8cells/m^3に達した。以後は減少傾向となり、3月下旬には2.1×10^7cells/m^3まで減少した。珪藻類の種組成は、3月中旬までThalassiosira属とThalassionema nitzschioidesで総細胞数の90%以上を占めた。特に、細胞数の増加する2月下旬から3月上旬にかけてはThalassiosira属が優占した(7590%)。3月中旬以後はChaetoceros属の占有率が増加し、3月下旬には72%に達した。DMS濃度も植物プランクトン現存量と同様の変化を示した。すなわち、3月にむけてDMS濃度は高くなり、3月の表層で6.3nMに達した。粒状態DMSP、溶存態DMSP濃度も3月に極めて高くなった。ブルーム期とそれ以外の時期では、溶存態DMSPに対するDMSの比、粒状態DMSPに対する溶存態DMSPの比が異なった。このことは、粒状態DMSPのプール(植物プランクトン種組成と量)、粒状態DMSPから溶存態DMSP、溶存態DMSPからDMS、DMSの分解速度が違うということを示唆している。本研究では、植物プランクトン現存量および種組成と栄養塩、DMS等溶存化学成分濃度の時間的微細変化を明らかにすることを目的とした。

そのために、植物プランクトン現存量および種組成がダイナミックに変動する北海道噴火湾海域における春季ブルーム期(2月3月)に、時系列採水器2基を含む係留系の設置・回収をほぼ1ヶ月に1回実施し、34日間隔での海水試料採取および10分毎での水温・塩分および光合成有効放射量・自然蛍光強度測定を行うこととした。また、設置・回収時にはCTDによる水温・塩分の鉛直観測および、栄養塩、クロロフィルα濃度、溶存酸素の鉛直分布を調べることとした。自動採水器で採集される海水試料の保存のための固定試薬の検討を行った結果、栄養塩分析側の要請で塩化水銀を使うことにした。また、12月に自動採水器を現場海域で吊下し、作動試験を行い、採水ができることを確認し春季ブルーム期の本実験に備えた。第一回目の係留系の設置は、2000年1月26日に行った。設置位置は、噴火湾のほぼ中央部であり、北海道大学水産学部「うしお丸」によって行った。2月22・23日および3月21・22日には、係留系の回収・再設置を行った。また3月22日に設置した係留系は4月17日19日の期間に回収・再設置する予定である。今年度得られた海水試料の解析は現在進行中であるが、デジタルデータで得られた結果から、2月10日から13日にかけて低温・低温水の親潮系水が係留系設置位置に流れ込んだと推定された。水深5mのところに係留された自然蛍光計のデータは、15日頃から変化をはじめ、急激に光量を失うとともに、蛍光量が増加していた。時系列採水器の10m、50m層で得られた試料(2月19日まで)の栄養塩の分布には変化が見られなかった。しかし、2月23日の海洋観測で得られた試料では、時系列採水器で変化のなかった栄養塩に減少が見られた。海洋から大気へ放出される硫化ジメチル(DMS)等の地球温暖化に関わるガス成分の多くは、海洋植物プランクトンの生産速度や組成と関わりが深い。一次生産が短期間で活発化する高緯度海域の春季ブルーム期においては、上述のような溶存ガス成分にも、ダイナミックな濃度変化が起こっているものと想像される。本研究では、北海道噴火湾で例年23月頃に起こる春季ブルーム期に焦点を当て、時系列採水装置(平成11年度本補助金による設備備品)、自然蛍光光度計、水温・塩分記録計からなる自動観測装置を設置し、高い時間分解能で植物プランクトンの生産量、現存量及び種組成を調べると同時に、溶存化学成分(栄養塩類,DMS等)の濃度変化を調べ、ブルーム期における環境要因と物質収支を明らかにすることを目的とした。本年度の観測は、以下のような日程で行われた。日時使用した研究船観測項目平成12年12月78日うしお丸採水・時系列採水装置の設置。平成13年1月2223日うしお丸採水・時系列採水装置の回収・設置。平成13年2月1314日うしお丸採水・時系列採水装置の回収・設置。平成13年3月89日うしお丸採水・時系列採水装置の回収・設置。この回収は平成13年4月に行う予定。平成13年3月17日おしょろ丸採水(昼夜各1回)。平成13年3月20日おしょろ丸採水。得られた試料をもとに、DMSの分析(北海道大学地球環境研究科、渡邊修一)、植物プランクトン組成の解析(北海道大学水産学部、伴修平)、一次生産過程の解析(国立極地研究所、小達恒夫・平譯亨)等が行われる予定である。本年度は当該研究課題の最終年度であり、主にこれまでの観測結果のとりまとめを行った。噴火湾においては、これまでも季節変動が観測されている。ここでは2000年から2001年における植物プランクトンの春季ブルーム期に植物プランクトンの現存量、種組成の変化とともにDMS(P)濃度が測定されていたので、その結果を示す。
アラビア文字文献による中期モンゴル語の音声学的研究

1「ムカディマット・アル・アダブ」、「イブン・ムハンナの語彙」、「ライデン語彙」に見られる西部中期モンゴル語の語彙データベースをパソコン上で作成した。2「ムカディマット・アル・アダブ」のモンゴル語のアラビア文字表記を調べることにより、次の結果が得られた。(1)文字によって母音の長さを区別していない。したがって、母音を表す文字が連続しているものは長母音や二重母音ではなく、母音連続の状態(2母音文字の場合)もしくは間に接近音を挟んで母音が続いた状態(3母音文字の場合)を表した。(2)語中の語末形・語頭形は形態素境界というより音節境界が表記に現れたものである。(3)子音始まりの語尾は続けて書かれるものとそうでないものとがあり、それは語尾の属する文法的カテゴリーの違いによる。このことは音写者自身モンゴル語をよく知っている人物であったことを意味する。(4)表記上のゆれをもって現れる語があり、それは母音の弱化および消失が起こっていたことを示していると考えられる。その母音の弱化および消失は、西部中期モンゴル語は「ストレスが主として語末に置かれる自由アクセントの言語」であったことを示している。(5)その他1「ムカディマット・アル・アダブ」、「イブン・ムハンナの語彙」、「ライデン語彙」に見られる西部中期モンゴル語の語彙データベースをパソコン上で作成した。(5)その他1パソコン上で「ムカディマット・アル・アダブ」の索引を作成するための転字システムと入力項目を確定したうえで、索引作成の作業を開始した。索引の入力項目はパソコン上での検索のみならずワードプロセッサー上に書き出して冊子の形で出版する際のことも考慮に入れてある。2できあがったところまでの索引を引いて、中期モンゴル語の母音融合による長母音発生現象について調査して、アラビア文字の特徴的諸表記が中期モンゴル語のどういう音を表していたかについて考察し、以下のような成果を得た。(1)「ムカディマット・アル・アダブ」においては、文字によって母音の長さの区別がなされていない、すなわち、長母音も短母音もアラビア文字1字で表されている、ということの根拠となると思われる例を発見した。(2)(1)に基づいて考察した結果、母音を表す文字が2つ連続しているものは、母音融合ではなく母音連続の状態を表記したものであるという結論を得た。同じく、母音を表す文字が3つ連続しているものは、母音融合ではなく間に接近音を挟んで母音が続いた状態を表したものと考えるのが妥当であろうと考察した。(3)語中に語末形を使用しているものがいくつも見られるが、それは必ずしも形態素境界と一致しているわけではなく、音節境界が表記上に現れるものであることがわかった。(4)円唇母音が語中に現れる際に語頭の綴りが用いられている場合があるが、それも音節境界が表記上に現れたものであると考えられる。(5)その他1予定していたアラビア文字文献すべてに見られるモンゴル語語彙のパソコンへの入力をひととおり完了した。2上の語彙索引を用いて、中期モンゴル語の母音について調査し、モンゴル文字文献や漢字音訳文献の表記と照らし合わせたところ、以下のようなことがわかった。(1)同一の語で複数の母音表記をもって現れるものは、母音とその直前の子音との間に調音的に密接な関係があることを発見した。すなわち、いくつかの語においては母音が硬口蓋子音と両唇子音の直後で本来の音価を失ってそれぞれ前舌(=硬口蓋)母音、円唇母音になっているのである。一般音声学的に見れば、これは母音が弱化した結果である。また、母音をplane表記する文献においてそれが表記されていない部分は弱化がさらに進んで消失したものと考えられる。したがって、次のように推定できる。・西部中期モンゴル語はストレス・アクセントをもつ言語であり、ストレスの置かれない音節の母音が弱化し、さらに消失した・この弱化母音・消失母音の分布から見ると、西部中期モンゴル語のアクセントは、語末に置かれる場合が多いようであるが固定されてはおらず、基本的には自由アクセントであった語末の非高非円唇母音を表すのに、〓と〓の両方が用いられる。Scharlippは、中央アジアのチュルク系諸言語のアラビア文字正書法は19世紀になるまでシステマティックではなかった、というが、その影響を受けていると考えられるムカディマット・アル・アダブにおいて〓と〓は語によって使い分けがあったことがはっきりした。

1入力された「ムカディマット・アル・アダブ」「イブン・ムハンナの語彙」「ライデン語彙」の語形の最終チェックを行った。2「ムカディマット・アル・アダブ」の表記では母音の長さの区別がなかったという証拠となる例をいくつか追加した。3「ムカディマット・アル・アダブ」に見られる子音重複を他の文字(モンゴル文字・漢字・チベット文字・ハングル)によるモンゴル語に見られる同様の表記と比較した結果、それは音節のonsetである子音とそれに続くrhymeである母音とを分けて発音できないために特殊な場合に生じたものであろうと考えた。4「ムカディマット・アル・アダブ」に見られる「語幹+語尾」という語構成のものを調べた結果、表記上語幹と語尾が分離しているかどうかは次の条件によっていることが分かった。(1)母音始まりの語尾は続けて書かれる(2)子音始まりの語尾は続けて書かれるものとそうでないものとがあり、それは文法的違いによるこの(2)によって、音写者自身モンゴル語を知っている人物であったことが推測される。
水害における看護活動のガイドライン開発

水害における看護の役割を明らかにし、水害における看護活動のガイドライン作成を目的に、インタビュー調査・質問紙調査を行った。その結果に基づき水害における看護活動のガイドラインを作成した。作成したガイドラインには、災害における看護の役割に必要となる基礎的知識・水害の時期に応じた役割と活動・災害支援後の活動した看護職自身のケアについて方略を示した。平成26年度は、「水害で活動した看護職が認識している水害時の看護の役割」と「水害時の看護の役割に影響を及ぼす要因」をインタビュー調査で明らかにし、次年度に予定している質問紙の作成を行うことを目標に研究を進めた。まず、水害の文献、水害で活動した医療職、水害で活動した看護職、水害の被災者に関する文献を集め、水害に活動する看護職の役割とその役割に影響を及ぼす要因を抽出し、インタビューガイドを作成した。このインタビューガイドを基に2011年北部九州豪雨で看護活動を行った看護職に「水害で活動した看護職が認識する水害時の看護の役割」に関する面接調査を行った。調査は、2施設の看護部門長に研究協力を依頼し、各施設数名の看護職者を選定していただいた。その結果、最終的に6名の看護職にインタビューを実施した。面接は1時間以内とし、面接内容は対象者の了解を得て録音した。また、個人情報の保護に努めた。現在は、インタビュー内容を逐語録に起こし、分析を行っている。これまでのインタビューでは、水害で活動した看護職が認識している水害時の看護の役割の特徴として、汚泥の除去作業における身体的疲労への支援・子どもをもつ母親へのこころのケア・高齢者へのこころのケア・感染予防・防災意識への働きかけが抽出された。また、水害における看護の役割に影響を及ぼす要因として、地域住民が持つ水害の歴史・汚染に伴う家財道具・思い出の喪失が挙げられた。平成26年度から繰り越した、2011年北部九州豪雨で活動した看護職のインタビューを計7名行った。したがって、平成26年度に行った6名のインタビューを併せて13名のインタビューとなる。インタビューを行った後は、内容を逐語録に起こし、分析を行った。結果として、水害時の看護の役割として、水害の特徴である「土砂崩れに伴う遺体のケア」・「土砂崩れによる死亡者の家族に対するケア」が抽出された。これらの看護職の役割に影響を及ぼす因子には、「地域住民への想い」や「所属する組織の使命」が挙げられた。以上の内容を踏まえて、文献検討と面接調査の結果から抽出された要素に基づいて質問紙を作成した。本調査の前に、看護職者にパイロットテストを実施し、内容の妥当性を検証し、質問項目の洗練化を図った。全国の過去5年間に水害が起きた地域の災害拠点病院50施設をピックアップし、看護部門長にアクセスし研究対象者の候補を募ったが、水害の特徴である、期間・場所が限局していることより、研究対象者が少ない。そのため、引き続き現在も水害が起きた地域の災害経典病院へのアクセスを行っている。平成27年度は、平成26年度から繰り越していた面接調査を行い、面接調査で得られた結果を基に、質問紙調査を行ううことが目標であった。平成26年度から繰り越していた面接調査は行うことができ、面接調査で得られた結果を基に質問紙を作成しパイロットテストを行った。しかし、全国の過去5年間に水害が起きた地域の災害拠点病院50施設をピックアップし、看護部門長にアクセスし研究対象者の候補を募ったが、水害の特徴である、期間・場所が限局していることより、研究対象者が少ない。そのため、引き続き現在も水害が起きた地域の災害拠点病院へのアクセスを行っている。本研究は、水害で効果・効率的な看護を実践できるために、水害で活動した看護職が、活動をとおして認識している水害の看護の役割と、水害の看護の役割に影響を及ぼす要因を明らかにし、この2つの要因間の関係性を明らかにすることである。さらに、明らかになった水害の看護の役割を用いて、水害における看護活動のガイドラインを作成することである。これまで行ったインタビュー調査の結果より、質問紙を作成した。全国の過去5年間に水害が起きた地域の災害拠点病院50施設をピックアップし、研究対象者の候補を募ったが、1施設に1名2名であること、また、度重なる水害により、他の施設による研究と重なり、同意を得られた施設は少なく、研究対象者の確保が十分ではなかった。したがって、昨年度は研究対象者の研究方法を追加したが、結果は変わらなかった。そのため、研究対象者の確保が十分ではないことを補うために、インタビュー調査の結果と確保できた質問紙調査の結果と、更に近年起こった水害における文献検索および文献を収集し、文献検討を重ね、「水害におけるガイドライン」の骨子を作成中である。文献検討、「水害におけるガイドライン」の骨子を作成中において、水害で活動した看護職が所属する施設の看護部門の責任者の役割が大きいことが明らかとなったため、今後は、「水害におけるガイドライン」の洗練化を行うために、水害における看護活動を行ったことがある看護職だけではなく、また水害を受けた施設の看護管理の責任者にアクセスし、内容の洗練化を図る平成28年度は、平成27年度に確保できなかった質問紙調査を継続して行った。しかし、相次ぐ水害に伴い、水害に関する研究が多重複したことより、予定していた研究対象者が確保できなかった。研究方法を追加し、インタビュー調査の結果と確保できた質問紙調査の結果と、更に文献検討を重ね、ガイドライン開発の骨子を作成中である。

本研究は、水害で効果・効率的な看護を実践できるために、水害で活動した看護職が、活動をとおして認識している水害の看護の役割と、水害の看護の役割に影響を及ぼす要因を明らかにし、この2つの要因間の関係性を明らかにすることである。さらに、明らかになった水害の看護の役割を用いて、水害における看護活動のガイドラインを作成することを目的とした。1段階目として、北部九州豪雨で看護活動を行った看護職を対象としたインタビュー調査をおこない、水害における看護の役割を明らかにした。2段階目として、1段階目で明らかになった水害における看護の役割と文献検討の結果から、質問紙を作成し、過去5年間に水害で活動した看護職に質問紙調査を行った。研究協力への同意が得られた17設に合計106部の質問紙を郵送した。回収率は65.0%(69部)であった。調査協力者が活動した水害の種類は、集中豪雨が42.30%、台風が30.76%、洪水が26.92%であった。水害において活動した看護職が重要と認識した看護の役割は、急性期では8つの役割(トリアージ・応急処置・広域搬送・情報収集・遺体への対応・多職種との連携・安全管理・感染症対策)、慢性期では5つの役割(プライバシーの保護・日常生活支援・心のケア・家族ケア・感染症対策)、復旧・復興期では、3つの役割(心のケア・家族ケア・倫理的配慮)が導き出された。また、急性期から慢性期に継続した役割は、感染症対策であり、慢性期から復旧・復興期に継続した役割として、心のケア・家族ケア・倫理的配慮であることが示唆された。以上2段階で行った結果から得られた水害における看護の役割をもとに「水害における看護活動のガイドライン」を作成した。水害における看護の役割を明らかにし、水害における看護活動のガイドライン作成を目的に、インタビュー調査・質問紙調査を行った。その結果に基づき水害における看護活動のガイドラインを作成した。作成したガイドラインには、災害における看護の役割に必要となる基礎的知識・水害の時期に応じた役割と活動・災害支援後の活動した看護職自身のケアについて方略を示した。平成26年度は、「水害で活動した看護職が認識している水害時の看護の役割」と「水害時の看護の役割に影響を及ぼす要因」をインタビュー調査で明らかにし、次年度に行う質問紙の作成を行うことを目標に研究を進めた。やや遅れている理由は、2011年北部九州豪雨で活動した看護職をインタビューの対象としていたが、2014年にも同様に度重なる豪雨が同地域に発生していたことよりインタビュー調査の時期を調整していた。更に、施設に面接調査を依頼した際に、施設側の多忙な時期と重なり、最終的な施設側の研究協力の同意を得られるのに時間を要したため、インタビューの実施の時期が遅くなった。以上のことから、当初の計画よりやや遅れている状況にある。継続して、全国の過去5年間に水害が起きた地域の災害拠点病院にアクセスし、研究対象者を募る。また、質問紙調査から得たデータは統計学的分析方法を用い、基礎分析としての記述統計量を算出し、さらに各種多変量解析手法を用い、多角的にデータ分析を行う。
児童を対象とした高脂血症、肥満予防のための教材開発とその評価に関する研究

近年わが国における児童の肥満傾向の者や高脂血症が増加を続けているため、児童を対象とした高脂血症、肥満予防を主な目的とした教材を開発した。教材の開発にあたっては単に知識を与えるだけでなく、自ら考え判断できるスキルを身に付けるよう工夫した。教師の使いやすさや、保護者に対しても教育効果が上がるように配慮した。和歌山県中部の一地域において、小学4年生を対象に教材を用いて教育を実施した結果、「コレステロール」の言葉の認知度は、1年間で61%から79%まで上昇した。「食物繊維」という言葉の認知度は59%から78%まで上昇した。油、塩、砂糖に関する正解率では、15問中13問以上正解した者の割合は、38%から49%まで上昇した。お菓子の材料が記載されていることを知っている者は73%から85%まで上昇した。肉・魚を同じくらい食べると答えた者は51%から54%まで上昇した。野菜を毎日食べる者は、37%から42%と増加した。朝ご飯を毎日食べる者は、78%から81%と増加した。運動をほとんど毎日する者は、41%から43%へと微増した。健康教育教材を使用することにより、健康に関する知識の向上がもたらされた。運動については、今後さらにプログラムを充実させる必要がある。今後は、血清脂質等に与える影響を評価し、さらに健康教育プログラムを他の学年にも実施し、こころと体、健康と病気についての段階的で、包括的な学習プログラムへ発展させる予定である。教師用、児童用、家庭用の高脂血症、肥満予防のためのマニュアルの開発のため、JKYB研究会の成果およびCATCHプログラムの教材を参考にして、独自の教材を開発した。教材の基本は、高脂血症、肥満が将来の動脈硬化の発症にどのように関与しているのかを分かりやすく説明し、自ら問題を自覚し自らの問題に取り組めるスキルを身につけることを目的とした。あわせて、保護者の教育も重要であることから、宿題等を通じて保護者の理解を深める工夫をした。動脈硬化はすでに小児期にその初期病変がみられることから、早期から好ましい食品と体によくない食品を見分ける力を付けることが大切であり、脂肪と食塩の両方から積極的に摂った方がよい食品、摂りすぎない方がよい食品、なるべく摂らない方がよい食品に3区分し、選択能力を高める工夫をした。野菜に含まれる食物線維およびビタミンの働きについては独立した項目として解説した。食品の表示について正しく理解し、コマーシャルにも惑わされないスキルを身につけるよう工夫した。運動については、児童の発達の観点から重要なテーマであることから、毎日継続して実施できるよう、体育の授業においては授業時間の50%以上が中等度以上の身体活動となるよう工夫した。また、運動メニューの多様化を図り現場の教師の選択で創意工夫が図れるようにした。児童および保護者を対象として生活習慣と疾病の関連について、調査票により理解度を測定し、教材に活かすこととした。来年度は、教材を活用した効果の評価を実施する予定である。CATCH Program、JKYB研究会の成果等の健康教育プログラムを参考として、児童を対象とした高脂血症、肥満予防を主とした教材を開発した。併せて、生活習慣病全般に効果が上がるよう、総合的なプログラムとした。単に知識を与えるだけでなく、自らの問題を自らで取り組めるスキルを身につけることを目的とした。教師の使いやすさ、保護者への情報提供にも配慮した。小学4年生に教材を用いて教育を実施した結果、「コレステロール」の言葉の認知度は、1年間で61%から79%まで上昇した。「食物線維」という言葉の認知度は59%から78%まで上昇した。

肉・魚を同じくらい食べると答えた者は51%から54%まで上昇した。野菜を毎日食べる者は、37%から42%と増加した。朝ご飯を毎日食べる者は、78%から81%と増加した。運動をほとんど毎日する者は、41%から43%へと微増した。健康教育教材を使用することにより、健康に関する知識の向上がもたらされた。運動については、今後さらにプログラムを充実させる必要がある。血清脂質等に与える影響等については、さらに解析を進める。今後は、健康教育プログラムを他の学年にも広め、こころと体、健康と病気についての段階的で、包括的な学習プログラムへ発展させる予定である。
食糧種子の免疫細胞刺激因子の単離と構造解析

マクロファ-ジ株化細胞を用いて広範囲の食品について免疫細胞刺激因子の分布を検索し,穀類および豆類の種子に免疫細胞刺激因子が含まれていることを明らかにした.穀類では米に,豆類では大豆に免疫細胞刺激因子が多く含まれていた.米の活性成分はグロブリンであり,分子量は22Kであった.このタンパク質はpH7.2でDEAEセルロ-スには吸着せず,pH6.5でCMセルロ-スに吸着した.ブチルトヨパ-ルおよびオクタデシルシリカゲルにも吸着した.このタンパク質は発芽過程で増加した.大豆の活性成分は,ゲルろ過,イオン交換クロマトグラフィ-,逆相高速液体クロマトグラフィ-で2種類の単一成分にまで精製され,N末端分析およびアミノ酸組成からクニッツ型トリプシンインヒビタ-とβーアミラ-ゼと同定された.大豆の活性成分は発芽初期過程で種子内に存在するプロテア-ゼでエピト-プ部分の1次構造が加水分解されるために,発芽開始直後に失活した.いろいろな品種の大豆種子の免疫細胞活性化の程度を検討したところ,品種によって大きく活性が異なることがわかった.米および大豆種子から得られた免疫細胞活性化成分は,すべて,アレルゲンとなるタンパク質とは異なっており,これらの成分がピノサイト-シスによって吸収されると,マクロファ-ジを活性化し,ウイルスなどの貪食が促進されると期待できる.マクロファ-ジ株化細胞を用いて広範囲の食品について免疫細胞刺激因子の分布を検索し,穀類および豆類の種子に免疫細胞刺激因子が含まれていることを明らかにした.穀類では米に,豆類では大豆に免疫細胞刺激因子が多く含まれていた.米の活性成分はグロブリンであり,分子量は22Kであった.このタンパク質はpH7.2でDEAEセルロ-スには吸着せず,pH6.5でCMセルロ-スに吸着した.ブチルトヨパ-ルおよびオクタデシルシリカゲルにも吸着した.このタンパク質は発芽過程で増加した.大豆の活性成分は,ゲルろ過,イオン交換クロマトグラフィ-,逆相高速液体クロマトグラフィ-で2種類の単一成分にまで精製され,N末端分析およびアミノ酸組成からクニッツ型トリプシンインヒビタ-とβーアミラ-ゼと同定された.大豆の活性成分は発芽初期過程で種子内に存在するプロテア-ゼでエピト-プ部分の1次構造が加水分解されるために,発芽開始直後に失活した.いろいろな品種の大豆種子の免疫細胞活性化の程度を検討したところ,品種によって大きく活性が異なることがわかった.米および大豆種子から得られた免疫細胞活性化成分は,すべて,アレルゲンとなるタンパク質とは異なっており,これらの成分がピノサイト-シスによって吸収されると,マクロファ-ジを活性化し,ウイルスなどの貪食が促進されると期待できる.
有限単純群分類定理の応用と素数グラフ

有限単純群の構造を単純群分類定理と素数グラフを応用して明らかにした.飯寄(分担者)は有限単純群の可解グラフの特殊な頂点を分類することによって、P.Hallの群の可解性を判定する条件を一般化した。飯寄(分担者)と千吉良(分担者)は共同で「有限単純群のTI-部分群は可解群である」と云う予想の研究をさらに進めた。澤辺(分担者)は有限群Gの中心的p-根基部分群からなる半順序集合B^<cen>_p(G)の簡約オイラー指標のp冪部分の下界を決定した.さらにモンスター単純群Mに対して、部分群複体B^<cen>_2(M)はRonan-Smithの構成したMに対する2-局所幾何とホモトピー同値であることを証明した.澤辺(分担者)は宇野勝博と共同で、Dade予想をLyonsの単純群に対して証明した。鈴木通夫は「有限単純群の素数グラフの2を含まない連結成分は完全グラフになる」ことを、単純群の分類を使わずにBender-Glaubermanの方法を用いて証明したが、千吉良(分担者)は、この鈴木通夫の証明の後半部分はPeterfalviの指標を使う方法を用いると見通しがよくなることを発見した、さらに単純群Gの奇数位数の極大部分群Mは、|M|を割るすべての素数pに対してGのp-ランクが1ならばフロベニウス群となることを証明した.またマチュウ群M_<11>,M_<12>を組合せ論的に簡単に構成する方法を発見した。円藤(分担者)はMaillet行列式とDemyanenko行列の一般化を与えた.流合(協力者)は散在型単純群の素数グラフと同じ素数グラフをもつ群をほぼ分類した。研究分担者、研究協力者は下記の研究集会に参加し、研究討論、研究情報の交換を行った。飯寄信保(分担者)、澤辺正人(分担者)、流合未奈(協力者)は講演を行った。・第19回代数的組合せ論シシポジュウム、7月1日-3日(熊本大学)・第48回代数学シンポジュウム、8月6日-9日(室蘭工業大学)・京都大学数理解析研究所研究集会「代数的組合せ論」、12月16日-19日(京都大学)近藤武(東京女子大学)、原田耕一郎(オハイオ州立大学)、伊藤雅彦(青山学院大学)などを招き、該話会やセミナを行い、研究討論を行った。有限単純群の構造を研究し単純群分類定理を応用して有限群の普遍的な性質を明らかにした。飯寄(分担者)は群のp-冪零性に関するKege1の結果を一般化した。さらに千吉良(分担者)と共同で「有限単純群のTL-部分群は可解群である」と云う予想の研究を進め、交代群、散在型単純群、L_n(q)に対してこの予想が正しいごとを証明した。澤辺(分担者)はリイ型単純群に対するTitsのビルディングをはじめ散在型単純群に対して現在までに得られた多くのp-局所幾何を含む新しい幾何を構成した。さらにビルデイングとp-部分群複体とがホモトピー同値であると云うQuillenの結果の一般化を証明した。また宇野勝博(大阪大学)と共同でLyons-Simsの単純群に対してDade予想が正しいことを証明した。千吉良(分担者)は素数グラフを用いた有限単純群の奇数位数の極大部分群についての鈴木通夫の結畢を改良した。さらに鈴木通夫の最後の論文の後半部分はPeterfalviの指標を使う方法を用いると見通しがよくなることを発見した。またMathieu群M_<11>,M_<12>を生成する興味ある位数2の元を見つけた。流合(協力者)は散在型単純群と素数グラフが同じになる群をほぼ分類した。

研究分担者、研究協力者は下記の研究集会に参加し、研究討論、研究情報の交換を行った。八牧宏美(代表者)、飯寄信保(分担者)、澤辺正人(分担者)、千吉良直紀(分担者)は講演を行った。・第2回東アジア代数・組合せ論シンポジュウム、11月17日-21日(九州大学)・京都大学数理解析研究所研究集会「有限単純群の研究とその周辺」、12月15日-17日・京都大学数理解析研究所研究集会「代数的組合せ論」、3月8日-10日3月に原田耕一郎(オハイオ州立大学)を熊本大学へ招き、群論セミナーを行い研究討論を行った。飯寄(分担者)と千吉良(分担者)は共同で「有限単純群のTI-部分群は可解群である」と云う予想の研究をさらに進めた。斜交群に対してこの予想が正しいことを証明した。澤辺(分担者)は有限群Gの中心的p-根基部分群からなる半順序集合B^<cen>_p(G)の簡約オイラー指標のp冪部分の下界を決定した。さらにモンスター単純群Mに対して、部分群複体B^<cen>_2(M)はRoman-Smithの構成したMに対する2-局所幾何とホモトピー同値であることを証明した。千吉良(分担者)は素数グラフを用いた有限単純群の奇数位数の極大部分群についての鈴木通夫の結果を改良し、鈴木の最後の論文の後半部分はPeterfalviの指標を使う方法を用いると見通しがよくなることを発見した。さらに単純群Gの奇数位数の極大部分群Mは、|M|を割るすべての素数pに対してGのp-ランクが1ならばフロベニウス群となることを証明した。またマチュウ群M_<11>,M_<12>を簡単に構成する方法を発見した。
実世界指向インタラクティブアートにおける表現と情報提示の融合

本研究では、形状記憶合金アクチュエータや電流制御回路を含むキネティックサーフェースシステムの基盤技術開発を行い、最終成果物としてインタラクティブアート作品の制作を行った。当初計画では1000個以上のアクチュエータを用いた装置開発を目標としていたが、制御回路の改良に時間を要したため、研究期間終了時点では256個のアクチュエータの装置となり目標には届かなかった。一方で、制御回路や装置の十分の一の小型化に成功し、将来の研究への基礎固めとなる技術改良を行うことができた。4年の研究期間中に、査読付学術論文1件、査読付国際会議6件、著書(共著)1件、特許出願2件、国内口頭発表1件、受賞5件の実績となった。本研究では,平成26年29年度の4年間に次のような研究項目による実施計画を立てた.1基盤技術の開発.2ディスプレイ装置としての性能評価. 3インタラクティブアート作品の制作.4作品展示による触手の美的動作の検証.平成26年度は1の基盤技術の開発を中心に, 3自由度軟体アクチュエータと電圧制御回路及び制御プログラムを開発し,動作確認用の小規模のテスト装置を開発した.3自由度軟体アクチュエータでは,形状記憶合金線材のバイオメタルを駆動源とし,シリコンチューブと表面実装型LEDを用いて製造した.電圧制御回路は, PC側の制御プログラムで電圧変化を制御するのではなく,電圧制御回路内部で時間変化に沿った電圧変化の制御アルゴリズムを動作させることで, PCの性能に依存しない分散型のシステム構築を行った.制御プログラムは, C++の開発環境であるopenFrameworksを用い,スライダーなどのGUIを利用して,効率的に電圧アルゴリズムのパラメータ調整を行えるものを開発した.動作確認用の小規模の実験装置として9個のアクチュエータを持った装置を開発した.この実験装置では,アクチュエータの動作の確認用であり,センサー情報を介したインタラクティブ機能に関しては平成27年度以降の計画とした.本研究の成果である9個のアクチュエータの実験装置による動作実験結果をまとめ, 2つの国際会議SIGGRAPH2014, ADADA 2014で発表を行った.本研究では当初,平成26年29年度の4年間に次のような研究項目による実施計画を立てた.1基盤技術の開発.2ディスプレイ装置としての性能評価.3インタラクティブアート作品の制作.4作品展示による触手の美的動作の検証.しかしながら,国際会議などでの査読コメントや他研究者からの意見をもとに本研究の立ち位置を見直し,最終的な研究のまとめ方として,装置形状のケーススタディとアクチュエータの動きのバリエーションを中心として学術論文を執筆することに方針を転換した.そのため,本年度は2の性能評価よりも3及び4の美的動作の実現を重視して研究を行った。装置及びプログラム開発では,平成26年度までに開発した軟体アクチュエータと電圧制御回路をそれぞれ64個実装した実験装置を制作した.本アクチュエータは3つの形状記憶合金の伸縮を電流変化で制御することで3方位に屈曲可能なものである.本年度はこれを発展させて,3つの電流の流し方を組み合わせることで6方位の屈曲可能な制御手法を実現した.さらに,複数個のアクチュエータの動きが連動した表現を生み出すために,C++言語の統合開発環境であるopenFrameworksとOptical Flowアルゴリズムを用いた制御プログラムを開発し,カメラ映像を解析することで人の手の動いた方向(6方位)に合わせてアクチュエータが曲がるシステムを構築した.本研究成果は,CGとインタラクティブ技術の国際会議であるSIGGRAPH ASIA 2015に採択されPoster発表を行った.第一段階の基盤技術開発,アクチュエータ開発はすでに完了している.第二段階の複数個のアクチュエータ全体での動きを制御するためのプログラムでは,Optical Flowを用いたインタラクションを実現した.これらの成果はCGとインタラクティブ技術のトップカンファレンスであるSIGGRAPH 2014とSIGGRAPH ASIA 2015でポスターとして採択された.その上で基盤技術を見直すことで当初の計画よりも発展させた.マイコンのファームウェアの改良により分散処理を用いることで,数百個のアクチュエータを遅延なく制御可能なシステムを完成させた.アクチュエータの数を,平成26年度までに制作した実験装置の64個から増産して,本年度では256個制作した.これにより,本研究の核である多数のアクチュエータを用いた動きの制御手法についての研究段階へ進んでいる。本研究では,計画当初,平成26年29年度の4年間に次のような研究項目による実施計画を立てた.1基盤技術の開発.2ディスプレイ装置としての性能評価. 3インタラクティブアート作品の制作.4作品展示による触手の美的動作の検証.しかしながら,国際会議などでの査読結果や発表経験から,本研究の立ち位置を見直し,最終的な研究のまとめ方として,装置形状のケーススタディとアクチュエータの動きのバリエーションを中心として学術論文を執筆することに方針を変更した.平成27年度以降,2の性能評価よりも3及び4の美的動作の実現を重視して研究を行ってきた.

平成28年度の装置及びプログラム開発では,軟体アクチュエータと電圧制御回路をそれぞれ256個実装した実験装置を制作した.256個実装するためには,制御信号及び電源電圧を効率的に分配する必要があるため,分配基板回路を設計,製造した.制御プログラムでは,256個のアクチュエータ全体で動きの伝搬する表現を生み出すために,C++言語の統合開発環境であるopenFrameworksを用いて,手の動きにインタラクティブに反応する流体シミュレーション結果をもとに実体の動きを制御するシステムを開発した.アクチュエータの動き,先端の光,音を連動させた幻想的な表現を実現した.本研究は,UIST 2016 Demoに採択され,参加者の投票によってBest Demo Awardsに選出.経済産業省Innovative Technologies 2016に選出,デジタルコンテンツEXPOでの展示.SIGGRAPH ASIA 2016 Art Gallery採択,マカオでの展示.アジアデジタルアート大賞展2016インタラクティブアート部門優秀賞受賞,福岡アジア美術館での展示.ものづくり文化展HAJIME ASAOKA賞受賞と多くの成果をあげることができた.本研究では、形状記憶合金アクチュエータや電流制御回路を含むキネティックサーフェースシステムの基盤技術開発を行い、最終成果物としてインタラクティブアート作品の制作を行った。当初計画では1000個以上のアクチュエータを用いた装置開発を目標としていたが、制御回路の改良に時間を要したため、研究期間終了時点では256個のアクチュエータの装置となり目標には届かなかった。一方で、制御回路や装置の十分の一の小型化に成功し、将来の研究への基礎固めとなる技術改良を行うことができた。4年の研究期間中に、査読付学術論文1件、査読付国際会議6件、著書(共著)1件、特許出願2件、国内口頭発表1件、受賞5件の実績となった。本研究では研究期間を4年とし,初年度の平成26年度から平成27年度の2年間に,形状記憶合金アクチュエータや電流制御回路を含むキネティックサーフェースシステムの基盤技術開発を行った.3年目の平成28年度には,256個の形状記憶合金アクチュエータを実装したインタラクティブアート作品Luminescent Tentaclesを制作した.最終年度の平成29年度は,Luminescent Tentaclesを含めたこれまでの研究を学術論文としてまとめ,日本バーチャルリアリティ学会論文誌へ投稿して採録された.Luminescent Tentaclesは第一回羽倉賞VR技術奨励賞を受賞することができた.また,Luminescent Tentaclesで開発したキネティックサーフェースの制御システムを,どのような既存の立体形状表層へも実装可能なシステムとして改良を行い,本装置と制御手法に関する2件の特許出願を行なった.これまでの成果と合わせて,査読付学術論文1件、査読付国際会議6件,著書(共著)1件,特許出願2件,国内口頭発表1件,受賞5件の実績となった.当初の研究計画では,1000個以上のアクチュエータを用いた装置開発を目標としていたが,制御回路の改良に時間を要したため,研究期間終了時点では256個のアクチュエータの装置となり目標には届かなかった.
ナノサイエンスに適する統合型マルチスケールシミュレーションシステムの開発

ナノメートルのサイズになると、大きなサイズのバルク系とは著しく異なる新奇な物性・機能を発現する可能性があり、ナノサイエンス・ナノテクノロジーは極めて高い関心を集めている。しかし、ナノスケールに適する実験設備の莫大な費用や低レベルの測定技術なので、直に実験で確かめることが不可能だというのは過言ではないが、起こることを的確に予測することが、ナノテクノロジーの進展を図る上で、ますます重要になってきた。ナノスケールで物質の合成、操作及び応用においては、ナノスケールのみならず、マクロの影響を考慮すべきであり、ナノスケールからマクロまでのプロセスをどのように一貫してシミュレーションするかナノテクノロジーにおいては、大変重要な課題である。ナノスケール、中間領域のメソスケール、さらにマクロスケールの各階層には階層ごとの支配則、時間幅、空間スケールが存在する。それらを繋ぎ合わせて一貫して表現するモデルが開発した。また、開発したマルチスケールシミュレーションシステムを利用し、ナノスケール現象解明および実験装置の開発を行なった。画像処理、並列処理などを統合し、ナノサイエンスに適するマルチスケールシミュレーションシステムの開発および実験装置開発などを行った。開発したシステムは三つの独創的特徴がある。第1は定量評価式は独自に提案したものであり、マイクロ/ナノ加工及び薄膜生成に関して定量的評価を可能とした。第2は、並列処理に基づき、計算速度および計算規模を従来に比しはるかに向上させた。この結果、ナノ加工およびナノ薄膜生成などの大規模な解析が可能となった。第3は、積極的に実験を行い、理論解析結果を確認しながら、ナノ加工及び薄膜生成のアルゴリズムを解明した。研究成果としてこの1年の間に、Key Engineering MaterialsやJapan Journal of Industrial and Applied Mathematicsなどハイレベルの欧文誌に4つの発行乃至掲載可の成果を得ることができた。これまで上記のシステム開発に手間取ったが、この1年で上述のシステムを開発したことにより今後さらにこれまで以上の成果が得られると考えている。