hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会経済への浸透過程における技術の性格形成メカニズム(製造技術とITとの比較分析)

(2)世界46カ国を対象に、社会経済体質の比較分析に必要な、各国比較可能な15年間の時系列データの収集・加工・構築を進め、信頼性の評価検証を終え、社会経済体質の比較分析のための基本データベースの構築(3)異なった社会経済体質下での製造業とITとの比較を軸に、技術の性格形成分析のための信頼性・汎用性・実践性にすぐれた分析評価手法の開発、同手法を用いた試行比較分析4.以上の結果は、逐次、研究・技術計画学会年次学術大会を始めとする国内外学会に発表するとともに、国際学術雑誌に投稿。(1)平成16年度(2004年)は、5年計画の研究の3年目として、15年度までに行ったデータ構築・検証及び予備分析をベースに、14年度に構築した国際的な研究ネットワークをフルに活用して、試行分析・マクロ分析に取り組むとともに、経年観測を継続しつつ、欧州・豪州・ニュージーランド・中国を対象に、試行的に、インスティテューションとITの利活用状況の関係の比較実証分析に視点を据えた現地踏査に着手。(3)以上の議論を踏まえ、9月にはポルトガル(リスボン)において日葡西15人の、11月には豪州(アデレード)において日豪20人の産官学代表の参加のもと、それぞれのインスティテューションと製造技術・ITの利活用の差異についてラウンド・テーブル・ミーテイングを実施。(4)以上の結果、順次、部分的ながら製造技術とITとの普及課程における性格形成のメカニズムおよびそれにおよぼすインスティテューションの影響が明らかになり、その結果は、ワシントンでの国際MOT学会(IAMOT)を始めとする国際学会及び研究・技術計画学会等の国内外学会に発表するとともに、国際学術誌に発表。1.平成17年度(2005年)は、5年計画の研究の4年目として、16年度までに行った試行分析・マクロ分析及び現地踏査、経年観測をベースに、その発展継続と共に、構築した国際的な研究ネットワークをフルに活用して、ミクロ分析・深化分析を加速的に展開。更に、日本の携帯電話主導のITとインステイテューションとの共進化の進展に触発されて総合分析、比較調査を加速的に実施。2.以上の研究の一環として、5月及び9月に墺国の国際応用システム分析研究所(IIASA)において、「製造技術とITとの比較に視点を据えた社会経済への浸透過程における技術の性格形成メカニズムの解明」をテーマに、12カ国28人、11カ国28人の国際的・学際的専門家の参加によるワークショップを開催。更に、独(7月)、露(8月)、瑛・仏・中・印(9月)、豪(11月)、米(12月)とバイラテラルな比較分析検証会議を多層的に開催。3.以上の結果、次のような注目すべき成果を得、命題解明への基本的知見を取得。(1)日本の携帯電話は、普及過程において利用者の旺盛な学習と相俟って、自己増殖的に高機能化し、性格を変容させ、インステイテューションを変革させ、両者の共進化を発現し、経済を活性化。(2)共進化は、学習と機能高度化の好循環に負い、人の交流に付随する技術スピルオーバーを媒介。(3)企業の90年代の学習の差は、技術の性格形成過程の内生化に差異をもたらし、2000年代に収益構造の2極化に結実。同質性を誇った日本企業群の体型を変容し、異質化。4.以上の結果は、ウイーンでの国際MOT学会(IAMOT)を始めとする国際学会及び研究・技術計画学会等の国内外学会に発表するとともに、国際学術誌に投稿。1.平成18年度(2006年)は、5年計画の研究の最終年として、17年度までに行ったミクロ分析・深化分析・マクロ分析及び現地踏査、経年観測をベースに、構築した国際的な研究ネットワークをフルに活用して、総合分析・比較評価を行った上でとりまとめを完了。
膵癌幹細胞の同定とニッチの機能解析〜膵癌の治療抵抗性を克服するために

平成19年度から癌幹細胞マーカーとして既に報告があるCD133などの表面マーカーを用いて膵癌細胞株におけるFACS解析を行い、さらにセルソーターで純化してその癌幹細胞としての能力を検討してきた。特定の細胞集団において抗癌剤治療抵抗性が増強していることを確認している。平成20年度には更に機能解析を加え、CD133陽性の細胞集団において著明な浸潤能・遊走能亢進を確認し報告した。更にCD133陽性の細胞集団がフローティングカルチャーで有意な生存率上昇を呈することも報告したが、これは癌幹細胞の形質の一つと考えられるアノイキス耐性を示しており、その分子機序の解明を進めている。ニッチに関連する細胞の同定のため、primary cultureによりin vitroにおいて培養可能である間質細胞を複数樹立しており、更に間質幹細胞マーカーを用いてニッチに関わる細胞分画の検討を進めた。この間質細胞と癌細胞との相互作用を共培養実験にて検討し、強力な相互作用を有する間質細胞を同定した。膵由来間質細胞は、細胞外マトリックスを分泌することで癌細胞の足場を提供し、Cell contactのある直接共培養条件では、cell contactのない間接共培養条件に比し有意に癌細胞の増殖・生存能を促進することを発見し報告した。また、癌細胞と間質細胞から特定の細胞分画を純化して、癌間質相互作用に強く関わる細胞分画の検討をした。さらに、過去の報告をもとに幹細胞に関連する遺伝子群の発現を網羅的にqRT-PCRにて解析し、いくつかの興味深い分子を同定した。CD133陽性細胞群では転移に関わるケモカインのレセプターであるCXCR4が高発現していることを発見し報告した。CD133陽性細胞分画は癌幹細胞の形質を一部有しているにとどまった。しかし、本研究により膵癌幹細胞だけでなく癌の悪性形質に関わる細胞集団同定の足がかりができたと考えられる。平成19年度は、癌幹細胞マーカーとしてすでに報告がある表面マーカーを用いて膵癌細胞株におけるFAcs解析を行い、さらにセルソーターにより特定の細胞集団を純化して、その癌幹細胞としての能力を検討した。in vitroの増殖に関しては、各マーカー陰性あるいは陽性細胞集団のそれぞれにおいて大きな違いを認めるものは無かった。次に、それぞれの細胞集団において、各種抗癌剤による治療効果検討したところ、一部の細胞集団において治療抵抗性が増強していることが確認された。また、抗癌剤治療抵抗性とは別に放射線治療に対する抵抗性に関しても他の癌腫において最近報告があり、膵癌においても同様に放射線治療にたいする抵抗性と癌幹細胞の関連を現在検討中である。さらに培養条件の変更によりマーカー陰性および陽性細胞集団においてその生存率に大きな違いがあり、これも癌幹細胞の形質と関連しているものと考え、その分子機序の解明を進めている。ニッチに関連する細胞の同定のため、primary cultureによりin vitroにおいて培養可能である間質細胞を複数樹立しており、この間質細胞と癌細胞との相互作用を共培養実験にて検討し、強力な相互作用を有する間質細胞を同定している。さらに、過去の報告をもとに幹細胞に関連する遺伝子群の発現を網羅的にqRT-PCRにて解析し、いくつかの興味深い分子を同定している。今後、これらの分子の癌幹細胞における役割をRNAiなどによる抑制実験により進めていく予定である。また、現在、各種細胞集団においてin vivoにおける腫瘍形成性などの検討を進めている。
健康食品を安全に使用するための研究～医薬品との併用による有害作用を明らかにする～

最終年度は、これまでの検討の結果、in vitro実験系およびラットを用いたin vivo実験系で薬物代謝酵素であるチトクロームP450(CYP)3A阻害を介する薬物相互作用の可能性が示されたブラックジンジャー(BG)について、臨床試験を行った。日本人健康成人男性にBGを含むサプリメントを1日1回7日間経口投与した。BG反復投与前および投与後にCYP3Aの指標薬物であるミダゾラムを経口投与し、経時的に採血を行い、血中濃度を測定した。その結果、BG反復投与によるミダゾラムの血中濃度の著明な変化は認められなかった。このことから、ヒトにおいてはBG反復投与によりCYP3A阻害を介する薬物相互作用を起こす可能性は低いことが示された。本研究は、近年汎用されている健康食品が、医薬品の重篤な有害作用発現の一因となっているCYP3A阻害を介する薬物相互作用を引き起こすかを明らかにすることを目的として行った。In vitro実験系でのスクリーニング試験の結果、CYP3Aを強く阻害したBG、赤ブドウ葉、シダ植物についてさらにラットを用いたin vivo実験を行った。その結果、BGは生体内においてCYP3A阻害を介する薬物相互作用を起こす可能性が高いことが示された。しかし、ヒトにおいてはラットでみられたBGによるCYP3A阻害を介する薬物相互作用は示されなかった。これまで、in vitro実験、ラットを用いたin vivo実験、さらにはヒトを対象とした臨床研究と、包括的に健康食品と医薬品の薬物相互作用について検討した研究はほとんどない。本研究を行うことにより、これまで報告が少ない健康食品と医薬品の併用による薬物相互作用を明らかにし、患者および医療従事者に対して有用な情報を提供することができたものと考える。健康食品と医薬品併用の安全性については不明な点が多い。本研究は、医薬品の有害作用発現の一因となっているチトクロームP450(CYP)阻害を介する薬物相互作用が、健康食品により生じるか否かを明らかにすることを目的として行った。複数の健康食品販売サイトや健康食品市場に関する調査報告をインターネットで検索した結果、ダイエットや美容を目的とする健康食品への関心が高いことが明らかとなった。そこで、販売数が多くこれまで薬物相互作用が明確にされていない12品目(ギムネマ、クワの葉、ブラックジンジャー、シロインゲンマメ、赤ブドウ葉、メリロート、チアシード、マカ、アサイー、プルーン、ゴボウ茶、なたまめ茶)を検討対象とした。CYP3A4活性に対するこれら健康食品エキスの阻害効果をin vitro実験系で検討した結果、赤ブドウ葉とブラックジンジャーはCYP3A4活性を阻害し、生体内での薬物相互作用が示唆された。そこで、赤ブドウ葉エキスをラットに単回経口投与後、CYP3A4の指標薬物であるミダゾラムを経口投与し、その血中濃度の変化を検討した。その結果、ミダゾラム血中濃度の著明な変化は認められず、赤ブドウ葉エキス単回投与では、CYP3A阻害を介する相互作用が生じる可能性は低いことが示された。健康食品を用いたこのような検討は、これまで数少ない。我々はさらにブラックジンジャーを用いた同様の検討を行うと共に、長期使用を想定した実験系により、生体内でのこれら相互作用の有無を明らかにする予定である。本研究では今後、これまで報告が少なかった健康食品と医薬品との相互作用を明らかにし、安全な使用に寄与できるよう、患者および医療従事者に対する情報提供を継続的に行う予定である。これまで得られた結果より、健康食品の摂取期間や、CYP3A4の指標薬物であるミダゾラムとの投与間隔を考慮したラットin vivo実験系での検討がさらに必要であると考えられた。また、ブラックジンジャー投与により、ミダゾラム血中濃度測定上の問題が生じたため解決策を検討中である。これらの理由から、さらにラットin vivo実験系による検討を追加して行う必要があり、当初予定していた臨床試験の準備まで至らなかった。本研究では、現在汎用されている健康食品と医薬品の併用の安全性を薬物相互作用の視点から明らかにすることを目的としている。多くの医薬品の代謝に関与するチトクロームP450 3A (CYP3A)が阻害されると、この酵素で代謝される併用薬の血中濃度を上昇させ、予期せぬ有害作用が生じることも考えられる。そこで、CYP3Aを強く阻害する健康食品をin vitro実験系で明らかにし、ラットを用いたin vivo実験、さらには臨床試験を行う。本年度は、in vitro実験系でCYP3Aの強い阻害を示したブラックジンジャーが生体内で薬物相互作用を生じるかを明らかにするため、ラットに単回経口投与後、CYP3Aの指標薬物であるミダゾラムを経口投与し、その血中濃度の変化を検討した。その結果、ブラックジンジャー投与により、ミダゾラムの血中濃度が約2倍上昇することが示された。さらにin vitro実験により、ブラックジンジャーによるCYP3Aの阻害は、酵素を不活性化させ、強い阻害が持続するmechanism-based inhibitionである可能性が示された。一方、近年、飲む日焼け止めとして注目されているシダ抽出エキスを用いて同様の検討を行った結果、in vitro実験系でCYP3Aを濃度依存的に阻害し、ラットを用いたin vivo実験では単回投与によりミダゾラムの血中濃度を約1.6倍上昇させた。近年、セルフメディケーションの推進により健康食品の需要が高まり、利用者が増加していると考えられる。しかし、高齢化に伴い様々な医薬品を服用していることも多く、健康食品との併用の安全性を明らかにすることは重要である。

これまで、健康食品と医薬品の併用による薬物相互作用についての情報はほとんどないが、より有効で安全に健康食品を利用するために、これら情報を提供することは非常に重要であると考える。当初の計画では、平成28年度に行ったin vitro実験およびラットを用いたin vivo実験の結果をもとに、本年度は、CYP3Aを強く阻害した健康食品を用いて臨床試験を実施する予定であった。しかし、その候補であるブラックジンジャーの阻害様式について、さらにin vitro実験で詳細な検討をする必要があった。また、ブラックジンジャーを投与した場合にCYP3A代謝の指標薬物として使用したミダゾラムの血中濃度を測定するうえで、条件検討が必要であった。以上の理由により、臨床試験を実施するのが遅れているが、上記の問題の解決ができたため、今年度は予定通り臨床試験を行う予定である。最終年度は、これまでの検討の結果、in vitro実験系およびラットを用いたin vivo実験系で薬物代謝酵素であるチトクロームP450(CYP)3A阻害を介する薬物相互作用の可能性が示されたブラックジンジャー(BG)について、臨床試験を行った。日本人健康成人男性にBGを含むサプリメントを1日1回7日間経口投与した。BG反復投与前および投与後にCYP3Aの指標薬物であるミダゾラムを経口投与し、経時的に採血を行い、血中濃度を測定した。その結果、BG反復投与によるミダゾラムの血中濃度の著明な変化は認められなかった。このことから、ヒトにおいてはBG反復投与によりCYP3A阻害を介する薬物相互作用を起こす可能性は低いことが示された。本研究は、近年汎用されている健康食品が、医薬品の重篤な有害作用発現の一因となっているCYP3A阻害を介する薬物相互作用を引き起こすかを明らかにすることを目的として行った。In vitro実験系でのスクリーニング試験の結果、CYP3Aを強く阻害したBG、赤ブドウ葉、シダ植物についてさらにラットを用いたin vivo実験を行った。その結果、BGは生体内においてCYP3A阻害を介する薬物相互作用を起こす可能性が高いことが示された。しかし、ヒトにおいてはラットでみられたBGによるCYP3A阻害を介する薬物相互作用は示されなかった。これまで、in vitro実験、ラットを用いたin vivo実験、さらにはヒトを対象とした臨床研究と、包括的に健康食品と医薬品の薬物相互作用について検討した研究はほとんどない。本研究を行うことにより、これまで報告が少ない健康食品と医薬品の併用による薬物相互作用を明らかにし、患者および医療従事者に対して有用な情報を提供することができたものと考える。in vitro実験の結果、ブラックジンジャーおよび赤ブドウ葉は、臨床上、重篤な薬物相互作用を引き起こすことが知られているmechanism-based inhibitionを生じる可能性が示されたため、この阻害様式を考慮したin vivo実験を行う。さらにこれら健康食品は長期に使用されることが多いことから、反復投与による影響も検討する。
高度視野狭窄患者の視野障害が自動車運転能力に与える危険性の評価と運転支援

高度視野狭窄(両眼ともハンフリー視野検査中心24-2プログラムMD-12dB以下)をきたす緑内障患者27名と網膜色素変性(以下RP)患者13名を対象としてドライビングシミュレータを施行し、モバイル型眼球運動計測装置(アイマークレコーダEMR-9)を用いて眼球運動を記録した。RP・緑内障患者とも、視力は総事故件数と相関がなく、エスターマンスコアは有意な相関があった(RP: r=0.74, P=0.004,緑内障: r=0.47, P=0.02)。眼球運動計測装置では、周辺視野のないRP患者で、脈絡のない目の動きが多く見られた。エスターマンスコアは疾患に関わらず、自動車事故と関連すると思われた。高度視野狭窄をきたす緑内障患者と網膜色素変性(以下RP)患者を対象として、全身疾患の有無などの背景因子、運転頻度、運転状況と、過去5年間の自動車事故の有無について聴取した。臨床データとしては、視力、眼圧、ゴールドマン視野検査(視標:III-4-eを使用)、ハンフリー視野検査(HFASITA Standard中心24-2およびエスターマン視野検査)を施行し、HfaFiles ver.5(Beeline社)を利用して、両眼視野integratedvisual fieldを作成した。さらに、ドライビングシミュレータ(HONDAセイフティーナビ、以下DS)を使用し、運転能力を評価した。これは、一般乗用車のフロントガラスからの眺めをプロジェクターで投射したもので、速度一定で、ハンドル操作はなく、側方からの車の飛び出しなど全16場面での事故数を記録できる。また、モバイル型眼球運動計測装置(アイマークレコーダEMR-9)と同期させることにより、ドライビングシミュレータ上で事故を起こした場面・事故を回避した場面の視線計測データや眼球運動データを記録した。その結果、RP・緑内障患者とも、視力は総事故件数と相関がなく、エスターマンスコアは有意な相関があった(RP: r=0.74, P=0.004,緑内障: r=0.47, P=0.02)。一方、視野良好眼のMDは、RP患者でのみ総事故件数と有意な相関があった(RP: r=-0.64, P=0.02,緑内障: r=-0.16, P=0.45)。エスターマンスコアは自動車事故と関連すると思われ、自動車運転能力の評価では、疾患に関わらず、両眼視野を考慮する必要があると考えられた。前年度に施行した高度視野狭窄をきたす緑内障患者と網膜色素変性(以下RP)患者を対象としたドライビングシミュレータ(HONDAセイフティーナビ、以下DS)実験のうち、視野良好眼のハンフリー視野中心24-2プログラム(HFA24-2)MD値をマッチングさせた緑内障12名、網膜色素変性症(RP)12名の、モバイル型眼球運動計測装置(アイマークレコーダEMR-9)での計測結果の解析を行った。ドライビングシミュレーターは、一般乗用車のフロントガラスからの眺めをプロジェクターで投射したもので、速度一定で、ハンドル操作はなく、側方からの車の飛び出しなど全16場面での事故数を記録できる。EMR-9にて、2度以内に0.1秒以上とどまっているものを停留点と定義し、平均停留時間を求めた。RPは、緑内障患者より若年であり(RP:49.0±15.5才、緑内障:65.8±11.5才、P=0.006)、視野良好眼のMD値、視力に有意差はないものの(P=0.13, 0.07)、エスターマンスコアはRPが有意に低く(RP:25.8±22.0、緑内障:68.7±21.0、P=0.0001)、RPの総事故件数が有意に多かった(RP:3.7±1.6件、緑内障:1.5±1.7件、P=0.0045)。平均停留時間は、RP:0.35±0.06分、緑内障:0.33±0.12分であった。エスターマンスコアは自動車事故と関連し、周辺視野の有無が自動車運転能力に影響していると考えられた。自動車運転に必要な視野感度基準を明らかにするためには、眼球運動計測装置と同期したDSの開発が課題である。前年度までに正常人43名と後期緑内障患者(両眼ともHFA24-2プログラムにてMD値が-12 dB未満、視野良好眼MD:-18.2±4.7dB、視野不良眼MD:-22.6±4.9dB)100名に対してドライビングシミュレータを施行したところ、右折してくる対向車との衝突事故には、下方視野欠損がリスクとなりうることが分かった。しかし、これは前方中心を見ていると仮定しての結果であったため、今回、高度視野狭窄患者の自動車運転能力を調べるための、アイトラッキング搭載ドライビングシミュレータの開発を行った。ドライビングシミュレータ(HONDAセイフティーナビ)装置に、据え置き型眼球運動計測装置(Tobii Pro X2-30)を設置することを試みた。ドライビングシミュレータは、一般乗用車のフロントガラスからの眺めをプロジェクターで投射したもので、速度一定で、ハンドル操作はなく、側方からの車の飛び出しなど全16場面での事故の有無を記録する。Tobii Pro X2-

30にて、1.6度以内に0.1秒以上とどまっているものを固視点と定義し、ブレーキをふんだ直前に固視していた部位を同定し、それがhazardとどれくらい離れていたかを計算することにより、事故回避に必要な視野部位を同定する。既報に基づき、同定された視野部位のうち、事故を起こした群と事故を起こさなかった群とを視野感度を比較・検討することにより、事故回避に必要な視野感度を求める。現在倫理委員会に申請中である(仮承認)。アイトラッキングを搭載したドライビングシミュレータの開発はできたが、倫理委員会申請中のため、研究自体は始められていない。高度視野狭窄患者の自動車運転能力を調べるための、アイトラッキング搭載ドライビングシミュレータの開発を行った。ドライビングシミュレータ(HONDAセイフティーナビ)装置に、据え置き型眼球運動計測装置(Tobii Pro X2-30)を設置した。ドライビングシミュレータは、一般乗用車のフロントガラスからの眺めをプロジェクターで投射したもので、速度一定で、ハンドル操作はなく、側方からの車の飛び出しなど全16場面での事故の有無を記録した。Tobii Pro X2-30を用いて、左右からの飛び出しと信号を確認できる範囲でキャリブレーションを行い、視線の動きを記録した。検査中は、赤い点を表示することにより、視線の動きを追えているかを確認することとした。また、検査後は、視線の動きをあわせてたリプレイ画面に、視野欠損部を重ねることにより、事故を起こした場面では、対象物hazard(信号や左右からの飛び出し)を見ていないために事故が起きたことが確認された。今後は、1.6度以内に0.1秒以上とどまっているものを固視点と定義し、ブレーキをふんだ直前に固視していた部位を同定し、それが対象物hazardとどれくらい離れていたかを計算することにより、事故回避に必要な視野部位を同定し、同定された視野部位のうち、事故を起こした群と事故を起こさなかった群とを視野感度を比較・検討することにより、事故回避に必要な視野感度を求めていく。また、信号や左右の飛び出しの情報を事前に与えることによる、視線の変化についても検討していく。高度視野狭窄(両眼ともハンフリー視野検査中心24-2プログラムMD-12dB以下)をきたす緑内障患者27名と網膜色素変性(以下RP)患者13名を対象としてドライビングシミュレータを施行し、モバイル型眼球運動計測装置(アイマークレコーダEMR-9)を用いて眼球運動を記録した。RP・緑内障患者とも、視力は総事故件数と相関がなく、エスターマンスコアは有意な相関があった(RP: r=0.74, P=0.004,緑内障: r=0.47, P=0.02)。眼球運動計測装置では、周辺視野のないRP患者で、脈絡のない目の動きが多く見られた。エスターマンスコアは疾患に関わらず、自動車事故と関連すると思われた。自動車運転に必要な視野感度基準を明らかにするためには、眼球運動計測装置と同期したDSの開発が課題である。眼球運動計測装置と同期したDSを開発し、旅客輸送機関分担率調査(国土交通省)の結果、自動車による輸送が90%を超える宮城県、新潟県を、地方都市のサンプルとして選択し、さらに多数例での詳細な視線追跡の検討を行い、自動車運転に必要な視野感度基準を明らかにする予定である。開発したアイトラッキングを搭載したDSを用い、旅客輸送機関分担率調査(国土交通省)の結果、自動車による輸送が90%を超える宮城県、新潟県を、地方都市のサンプルとして選択し、アイトラッキングとDSでの事故との関連を調べることにより、自動車運転に必要な視野感度基準を明らかにする予定である。
ショウジョウバエにおけるキノコ体発生機構の分子遺伝学的解析

キノコ体は、節足動物の脳に広く存在する発達した神経構造で、嗅覚学習や認知を始めとする脳高次機能の中枢として機能している.ショウジョウバエにおいてキノコ体の神経細胞は、脳半球あたり4個の特異的神経芽細胞(Neuroblast)の分裂により形成されるが、このキノコ体神経芽細胞は、脳の他の神経芽細胞とは異なり、すべての発生段階を通して継続的な分裂能を維持し、成虫脳の主要な神経回路を構築するにいたる。本研究では、キノコ体の継続的な分裂を制御する候補遺伝子として、核内レセプター型転写因子tailess(tll)を同定した。tllの発現パターンは、全ての発生ステージを通して継続的に、キノコ体の神経芽細胞と神経節母細胞(GMC)において発現している。キノコ体形成におけるtllの役割を探索する目的で、MARCMモザイク解析法を利用した機能喪失型の表現型解析を行った結果、キノコ体の神経細胞数が劇的に減少することが明らかになった。tllモザイクにおいて、神経細胞が減少する理由を探索したところ、神経芽細胞と神経節母細胞における分裂速度の低下や神経節母細胞の細胞死といった複合的な要因に起因していた。次に、tllの分子機能を探索する目的で、異所的発現による表現型解析を行った。脳及び腹部神経節全体で強制発現させた結果、分裂細胞が増加し、これら神経節の著しい拡大が観察された。さらに、分裂能を獲得した神経芽細胞は、細胞周期制御因子の正確な発現を示すことが明らかになった。これらの結果から、tlllはキノコ体神経芽細胞の分裂に必須な機能を持つことが示された。
多層地盤中に設置された杭支持建築物の地震時応答簡易予測システムの構築

1.群杭-地盤系の動的解析と動特性の簡易評価(1)支持杭形式,摩擦杭形式の群杭基礎と2層地盤との系に対して解析モデルを作成し,地盤を物理的に近似化した簡易モデルから,剛で短い杭から柔で長い杭の群杭特性を指数によって単純に簡易評価した。地震時における上部構造物の慣性による相互作用(インピーダンス問題)に対して,鉛直・水平インピーダンスの他に新たに回転・連成インピーダンスの簡易評価を行った。(2)提案した簡易モデルに基づき、群杭-地盤系の地動入力に対する郡杭基礎の有効入力動としての鉛直・水平および回転の伝達関数の簡易評価を行った。(3)本簡易評価法の有効性について検証するために理論的な構築と解析を進めた。2.数値解析結果と考察(1)群杭基礎と2層地盤との系に対して数値解析を実行し,主要パラメータ(杭の本数,杭間隔,杭の長さ径比,杭と地盤との剛性比)の変動に伴う群杭基礎の動特性の数値結果を考察した。従来から困難とされていた10本×10本杭配列の多本数群杭基礎の動的インピーダンスを簡易評価法で短時間で計算できることが分かった。(2)本簡易モデル化に基づき、群杭-地盤系の地動入力に対する群杭基礎の有効入力動としての鉛直・水平および回転の伝達関数の簡易評価を行った。(3)群杭基礎と2層地盤との系に対して数値解析を実行し,群杭基礎のインピーダンス特性と伝達関数特性について考察を進めた。地震観測された杭支持建築物の観測結果と本簡易評価法の結果とを比較検討した。その結果、群杭基礎のインピーダンスおよび有効入力動を本簡易評価法で短時間で計算できること、杭支持建築物の地震時応答を簡易に予測できることが分かり、本簡易評価法の有効性を明らかにした。1.群抗-地盤系の動的解析と動特性の簡易評価支持抗形式,摩擦杭形式の群杭基礎と2層地盤との系に対して解析モデルを作成し,地盤を物理的に近似化した簡易モデルから,剛で短い杭から柔で長い杭の群抗特性を指数によって単純に簡易評価した。支持杭・摩擦杭併用群杭基礎と多層地盤との系に対して解析モデルを作成し,地盤を薄層要素化した境界要素法(直接法)による定式化を行った。2.数値解析結果と考察群杭基礎と2層地盤との系に対して大型計算機(本学)を使用して数値解析を実行し,主要パラメータ(杭の本数,杭間隔,杭の長さ径比,杭と地盤との剛性比)の変動に伴う群杭基礎の動特性の数値結果を考察した。従来から困難とされていた10本×10本抗配列の多本数群杭基礎の動的インピーダンスを簡易評価法で短時間で計算できることが分かった。3.既往文献資料の調査群杭基礎に関する既往の研究及び簡易評価法の文献を調査し,群杭基礎の動特性の本解析結果に対する他の実験結果及び解析結果との比較検討資料を収集した。4.研究成果の公表と今後の研究の展開今年度行った研究成果を公表するために,日本建築学会論文集に投稿中である。今後の研究として多層地盤中の群杭基礎に対して数値解析を実施し,併せて簡易評価法の一般化へと展開し,簡易予測システムの構築を図っていく。1.群杭-地盤系の動的解析と動特性の簡易評価前年度の杭の慣性力が無視できる振動数範囲に対して杭基礎の鉛直・水平インピーダンスおよび回転・連成インピーダンスの簡易評価を行った。

このモデル化に基づき、今年度は群杭-地盤系の地動入力に対する群杭基礎の有効入力動としての鉛直・水平および回転の伝達関数の簡易評価を行った。昨年度に引き続き、群杭基礎と多層地盤の系に対して解析モデルを作成し,地盤を薄層要素化した境界要素法(直接法)による定式化をインピーダンス問題から有効入力動問題に進展させた。2.数値解析結果と考察群杭基礎と2層地盤との系に対して大型計算機(本学)を使用して数値解析を実行し,群杭基礎の伝達関数特性について考察した。その結果、群杭基礎の有効入力動を簡易評価法で短時間で計算でき、群杭基礎の伝達関数特性は単杭の場合より1に近づくことが分かった。3.既往文献資料の調査およびシンポジウムからの知見多層地盤中の群杭基礎に関する既往の研究及び簡易評価法の文献を調査し,群杭基礎の動特性の本解析結果に対する他の実験結果及び解析結果との比較検討資料を収集した。また、日本建築学会のシンポジウムに出席し、杭基礎の品質管理と設計に関する貴重な知見を得た。4.研究成果の公表と今後の研究の展開昨年度に行った研究成果は日本建築学会構造系論文集に1999年11月掲載された。今年度に行った研究成果も日本建築学会へ投稿準備中である。今後の研究として多層地盤中の群杭基礎に対してさらに数値解析を実施し,併せて簡易評価法の一般化へと展開し,簡易予測システムの構築に向けて具体化していく。1.群杭-地盤系の動的解析と動特性の簡易評価一昨年は杭基礎の鉛直・水平インピーダンスおよび回転・連成インピーダンスの簡易評価を行った。このモデル化に基づき、昨年度は群杭-地盤系の地動入力に対する群杭基礎の有効入力動としての鉛直・水平および回転の伝達関数の簡易評価を行ってきた。本年度は、本簡易評価法の有効性について検証するために、理論的な構築と解析を進めた。2.数値解析結果と考察群杭基礎と2層地盤との系に対して数値解析を実行し、群杭基礎のインピーダンス特性と伝達関数特性について考察を進めた。地盤観測された杭支持建築物の観測結果と、本簡易評価法の結果とを比較検討した。その結果、群杭基礎のインピーダンスおよび有効入力動を本簡易評価法で短時間で計算できること,杭支持建築物の地震時応答を簡易に予測できることが分かり、本簡易評価法の有効性を明らかにした。3.既往文献資料の調査およびシンポジウムからの知見多層地盤中の群杭基礎に関する既往の研究および簡易評価法の文献を調査し、比較検討資料を収集した。また、日本建築学会の構造物と地盤の動的相互作用シンポジウムに出席し、相互作用の過去・現在・未来について研究動向を確認すると共に、相互作用を性能設計に取り込んでいくための問題点について研究交流を図った。本シンポジウムで本研究の簡易評価法が紹介され、社会的貢献に寄与していることが分かった。4.研究成果の公表と今後の課題昨年度、研究発表した日本建築学会構造系論文集掲載に引き続き、今年度に行った研究成果も日本建築学会への投稿を予定している。また、これまで3年間の研究成果は、研究成果報告書として取りまとめ、広く社会に公表していく。今後の課題として、性能設計に向けたシステムの構築が残されている。
社会制度と心の社会性:心の文化差生成の実験的研究

本研究は、人々が作り出す社会的状況とその状況に埋め込まれた個人の関係を、比較文化研究の知見を手がかりとして明らかにするものである。マクロ変数として、当該社会で優勢な交換形態に注目し、各個人が優勢な交換形態に応じてその心理・認知メカニズムを変容させるという理論モデルを検証する。報告者が注目する交換形態とは、具体的には、各人の相互依存関係が集団内に閉ざされる交換形態と、関係が集団を超えて拡張していく交換形態という2種類の関係のあり方である。報告者の仮説では、集団内に閉ざされた交換形態においては、比較文化研究に言うところの東アジア型の認知スタイル(包括的認知スタイル)が適応的となる。一方、拡張型の交換形態においては、欧米型の認知スタイル(分析的認知スタイル)が適応的となると考えられる。以上の理論仮説を実証することが本研究の最終的な目標である。本年度は上記の理論モデルを検証するために実施した実験の結果を、学術論文の形にまとめる作業を行い、心理学研究に2編が掲載決定となった。また、報告者を分担執筆者とする書籍が刊行され、研究成果は広く公開された。以上の理論仮説を実証することが本研究の最終的な目標であるが、本年度は、まず、集団内に閉ざされた相互依存関係を繰り返し経験することにより、東アジア型の認知スタイルが優勢となることを示す実験を行った。具体的には、集団内の他者と意見を一致させることが要求される課題を経験すると、東アジア人に優勢とされる外的帰属傾向が顕著になることが示された。また、他者と意見が一致することに失敗した経験が多い人ほど、東アジアに特徴的とされる多数派選好や周辺情報を考慮した感情判断が優勢となることが示された。これらの実験結果をもとにした論文を現在執筆中である。さらに、集団主義的傾向が、集団からの排除の恐れを経験することにより強くなることを示す実験が現在進行中である。予備実験はすでに実施され、現在、本実験の準備が進められている。本年度は上記の理論モデルを検証するために実施した実験の結果を、学術論文の形にまとめ現在投稿中である。
多施設共同研究における新WHO分類に基づいた急性骨髄性白血病の診断

Japan Adult Leukemia StudyGroupのAML治療プロトコール(AML-97)の登録638症例について2001年版WHO分類を行った。171例(26.8%)が特異的染色体相互転座を伴うAML、133例(20.8%)が多血球系に異形成を伴うAML、上記以外のAMLが331例(51.9%)、そして急性混合性白血病が3例(0.5%)を占めていた。一方、2008年改訂WHO分類による診断では、染色体11q23異常(32例)の中でt(9;11)のみを取り上げているため9例と減少した以外は2001年版と大差はなかった。我が国における多施設共同研究グループであるJapan Adult Leukemia Study Group(JALSG)における急性骨髄性白血病(AML)の治療プロトコールであるAML-97に登録され、診断セントラルレビューを受けた628例について臨床的特徴、FABおよびWHO分類による病型分類、さらに染色体所見について解析を加え論文化した(International Joumal of Hematology,87:144-151,2008)。WHO分類では、171例(26.8%)が特異的染色体相互転座を伴うAML、133例(20.8%)が多血球系に異形成を伴うAML(MLD)、上記以外のAMLが331例(51.9%)、そして急性混合性白血病が3例(0.5%)を占めていた。MLDでは、血小板数が有意に高く、芽球のペルオキシダーゼ(MPO)陽性率が有意に低かった。高MPO陽性(≧50%)群では低MPO陽性群(<50%)より有意に予後良好であった。予後良好、中間および不良な染色体核型を有する症例の5年生存率はそれぞれ63.4%、39.1%、0.0%であり有意差を認めた。また染色体11q23異常を有する症例の5年生存率は35.5%であり、t(9;11)を有する9例はその他の11q23異常を有する23例と比較して生存率に有意差は認められなかった。本研究は、染色体、MLD、芽球MPO陽性率などの因子は予後に影響することを確認し、WHO分類による病型頻度、臨床像や生存率などの特徴をわが国における多施設共同研究として多数例で初めて示した。連携研究者;長崎大学医学部歯学部附属病院講師・宮崎泰司・データマネジメントとデータ解析長崎大学医学部歯学部附属病院助教・波多智子・形態診断と染色法精度管理連携研究者;長崎大学医学部歯学部附属病院講師・官崎泰司・データマネジメントとデータ解析長崎大学医学部歯学部附属病院助教・波多智子・形態診断と染色法精度管理2001年新WHO分類に引き続いて、2008年改訂WHO血液腫瘍分類が発表された。これによると急性骨髄性白血病(AML)において特異的染色体・遺伝子変異を有する病型が追加され、また多血球系に異形成を認める病型がAML with myelodysplasia-relatcd changes (AML with MRC)と病名変更が行われている。多施設共同研究グループであるJapan Adult Leukemia Study Group (JALSG)のAML-97プロトコールに登録された638症例について改訂WHO分類を試みた。特異的染色体・遺伝子変異を有する病型は、155例(24.3%)を占め、その内訳は染色体t(8:21)が113例(17.7%)と最も多く、inv(16)は26例(4.1%)、t(9;11);9例(1.4%)、t(6;9);4例(0.6%)、inv(3)/t(3;3);3例(0.5%)であった。AML with MRCは、140例(21.9%)であり形態学的異形成を認めず染色体異常[del(11)(q21)]のみで1例が診断された。非特定型AMLが340例(53.3%)認められ、混合表現型急性白血病が3例(0.5%)占めていた。今回の試みでは、染色体のデータのみによる病型分類であったが、改訂WHO分類では、染色体に加え遺伝子異常による病型が追加されており、その検索が必須である。従って、多くの遺伝子検索を行い、改訂WHO分類に基づいたAMLの治療研究が次のJALSGの課題である。またコホート研究(JALSG-CS-07)では、登録証例数は1500例を超し、目標症例数に到達した。今後は、臨床的解析の一環としてWHO分類による病型診断を行うこととしている。
雲と降雨の形成に関する実スケール実験とその成果を考慮した集中豪雨の予測手法の確立

本研究では平成6年度までに北海道の上砂川町にある株式会社三井石炭鉱業所有の長大立坑を用い雲物理に関する4回の基礎実験と1回の応用実験を行ってきた。基礎実験として立坑内の温度、湿度、風速、降雨量等の高度分布、ビデオによる雲の確認を行い、応用実験として基礎実験の項目に加え立坑内のエアロゾル、雲粒のサンプリング、雲粒濃度の測定等の観測を行った。これまでの温度、湿度のデータ及びビデオカメラ等により雲が相対湿度100%以下でも生成されることが観測されてきた。さらにエアロゾルと雲水のサンプリング、エアロゾル量、雲量の測定及び高速ビデオカメラ等のデータの解析により空気中のエアロゾルが多すぎると巨大雲粒子はできないことや凝結核は数種類の物質で構成されており部分ごとに性質が異なるため従来の理論では説明することができない等の結果が得られた。以上より雲の発生機構はエアロゾルの種類、量や水蒸気量が複雑に絡み合った現象であることが確認された。さらに、上記の立坑実験の検証として1次元降雨数値シミョレーションを行った。その結果、水蒸気不飽和で雲が発生することを条件すると、立坑実験の結果を再現することができた。今後は、場所を変更し岩手県釜石市にある釜石鉱山株式会社所有の長さ430mで6m×3mの長方形断面の立坑を用いて実験を行う予定である。ここでは雲が上砂川での実験における雲の微物理過程に関する物理特性と同様の機構により発生しているか否かを明らかにし、次に立坑下端よりS02を与え酸性雨の発生機構を解明する。
MRI撮像における胎児内SARと温度上昇の高精度評価

本研究では、これまで明らかにされてこなかった、MRI撮像時の妊娠時(初期後期)、すなわち胎児に発育、成長考慮した胎児内の電磁波エネルギー吸収量および温度上昇を世界唯一の妊娠初期から後期までの人体を模擬した人体解剖モデルを用いて高精度に推定することを目標としている。今年度はMRI撮像時の妊娠中の胎児の温度上昇について基礎的な検討を行った。使用したモデルは胎児を含む妊娠女性モデル(妊娠20週、26週、29週)である。この妊娠女性モデル内に配置されている胎児モデルは健康な妊娠女性(1名)の胎児MRI画像からモデル化された非常に高精度のモデルである。これらの日本人の妊娠女性数値人体モデルを用いて、MRI装置のRFコイルとして代表的なバードゲージコイルの数値モデル化し、1.5Tおよび3T MRI撮像時の胎児内の電磁波エネルギー吸収量を電磁波シミュレーション手法(Finite-Difference Time-Domain法; FDTD法)を用いて計算し、その電磁波エネルギーの吸収に起因する胎児内の温度上昇を生体熱輸送方程式を解くことによって推定した。この研究成果は次年度開催される国際会議で発表を予定している。また、胎児の発育、成長を考慮した数値モデルの構築法を検討した。具体的には、既存のモデルがボクセル形式であることから、モデル形状をボクセルからメッシュに変換し、コンピュータグラフィックで用いられているメッシュ変形技術を用いることで、胎児の発育、成長モデルを構築できることを確認し、胎児の発育、成長を考慮した数値モデルの開発法を確立した。MRI撮像時の妊娠女性に対する数値計算推定(SARおよび温度上昇)については、実施計画通り概ね順調に研究課題した。また、妊娠時の胎児の発育、成長を模擬したモデル開発について、今年度はコンピュータグラフィック(CG)の技術を利用した手法の基礎的な検討を実施し、成長モデルを構築可能なことを確認たものの、その技術を利用して実際のモデルを生成するまでには至らなかったことから、本研究課題の達成度としてはやや遅れている。成長モデルの開発については、成長モデルの基礎的な検討に基づいて体型と解剖組織の形状変化を連動して、胎児の発育、成長変化を模擬したモデル開発を2019年の前半に実施する。具体的には、CGのメッシュ変形技術等を用いて、体型と解剖組織を連動させた変化可能な胎児モデルの生成し、任意の胎児週齢モデルを作成し、妊娠初期から後期までの妊娠女性モデルを構築する。その開発モデルを用いて、胎児組織の水分量等や成人の各組織の電気定数、熱定数値を参考に、胎児の値を変化させ、SARや温度上昇の電気定数、熱定数依存性について検討するとともに、従来の妊娠モデルを用いたばく露評価の結果と比較することで、妊娠女性の体型や胎児の体型に対するばく露量の依存性等を評価する。次に、妊娠中の胎児に対する影響を考察するための基礎的な検討として、MRI装置のRFコイルとして代表的なバードゲージコイルの数値モデル化を先行報告を参考に実施し、本研究で利用した電磁波シミュレーション手法(Finite-Difference Time-Domain法; FDTD法)を用いたMRI撮像時の人体に対する電磁波エネルギー吸収(SAR)評価の妥当性を先行研究と比較することで確認した。その後、妊娠20週、26週、29週の胎児を含む、解剖学的構造を有した日本人の妊娠女性数値人体モデルを用いて、1.5Tおよび3T MRI撮像時の胎児内の電磁波エネルギー吸収量やそのエネルギー吸収に起因する胎児内の温度上昇を高精度に推定した。その一方で、胎児の発育、成長考慮したモデルの構築法の検討を開始した。MRI撮像時の妊娠女性に対する数値シミュレーションの基礎的検討については、実施計画通り概ね順調に研究課題を遂行できた。その一方で、妊娠時の胎児の発育、成長を模擬したモデル開発については、コンピュータグラフィック(CG)の技術を利用することから、専門的な知識を有するCGクリエータのサポートが必要不可欠であるが、そのサポートが不十分であったことから、本年度予定していた、モデルの変形技術の検討をすべて実施することはできなかった。したがって、本研究課題の達成度としてはやや遅れている。

具体的には、既存のモデルがボクセル形式であることから、モデル形状をボクセルからメッシュに変換し、コンピュータグラフィックで用いられているメッシュ変形技術を用いることで、胎児の発育、成長モデルを構築できることを確認し、胎児の発育、成長を考慮した数値モデルの開発法を確立した。MRI撮像時の妊娠女性に対する数値計算推定(SARおよび温度上昇)については、実施計画通り概ね順調に研究課題した。また、妊娠時の胎児の発育、成長を模擬したモデル開発について、今年度はコンピュータグラフィック(CG)の技術を利用した手法の基礎的な検討を実施し、成長モデルを構築可能なことを確認たものの、その技術を利用して実際のモデルを生成するまでには至らなかったことから、本研究課題の達成度としてはやや遅れている。成長モデルの開発については、今年度の遅れを取り戻し、成長モデルの基礎的な検討を実施し、体型と解剖組織の形状変化を連動して、胎児の発育、成長変化を模擬したモデル開発の検討を実施する。具体的には、体型と解剖組織、それぞれの変化を単純に統合したモデルでは、組織の連続性が満たされたない、または解剖学的に不正確なモデルが生成される恐れがある。そこで、適切な変化を模擬した胎児モデルを構築するため、3次元マッピング技術を応用することで、体型と解剖組織を連動させた変化可能な胎児モデルの生成が可能か検討する。さらに、ばく露評価については、胎児組織の水分量等や成人の各組織の電気定数、熱定数値を参考に、胎児の値を変化させ、SARや温度上昇の電気定数、熱定数依存性について検討するとともに、胎児の個体差を考慮して、各週齢の胎児の体格を変化させ、SARや温度上昇の胎児の体格依存性についても検討する。成長モデルの開発については、成長モデルの基礎的な検討に基づいて体型と解剖組織の形状変化を連動して、胎児の発育、成長変化を模擬したモデル開発を2019年の前半に実施する。具体的には、CGのメッシュ変形技術等を用いて、体型と解剖組織を連動させた変化可能な胎児モデルの生成し、任意の胎児週齢モデルを作成し、妊娠初期から後期までの妊娠女性モデルを構築する。その開発モデルを用いて、胎児組織の水分量等や成人の各組織の電気定数、熱定数値を参考に、胎児の値を変化させ、SARや温度上昇の電気定数、熱定数依存性について検討するとともに、従来の妊娠モデルを用いたばく露評価の結果と比較することで、妊娠女性の体型や胎児の体型に対するばく露量の依存性等を評価する。CGソフトウェアを研究の進捗状況を考慮し今年度購入しなかったことと、来年度の研究成果の発表等が予定より多くなることを鑑みて、次年度使用額が生じた。次年度は主に今年度購入できなかったCGソフトウェアおよび解析データ可視化用のソフトウェアに物品購入、本研究成果を国内外の研究者にアピールするための、学会発表の旅費、参加費、さらに研究論文投稿のための経費に利用する。当初、新たな胎児モデルを今年度構築する予定であった。
長期的競争に関する経済分析と応用

大別して三つの成果が得られた。3主体以上の総当たり戦で同時はなく順次対戦が組まれる場合、自然な追加的仮定のもとで常に先に対戦日程が回ってくる者が事前の期待利得、期待勝率などいくつかの指標のもとで最も有利であることが明らかになった。4主体以上の勝ち抜きトーナメントで各回戦が同時でなく順次開催される場合、強豪同士を初期の時点で対戦させることが最適であることが明らかになった。成果型のペア間競争でペアの最適な組み合わせを考える問題について、コンピュータシミュレーションの下で一定の成果が得られた。本年度は本研究計画で最初の年度にあたり、研究の目的に照らして以下のような研究からスタートした。まず、動学的競争の一側面である(事前に定められた)競争スケジュールが、競争中の複数のエージェントの誘因(インセンティブ)にどのような影響をもたらすかという問題について、接近が最も容易とみられたアプローチからモデル構築・分析を試みた。具体的には、契約理論・情報の経済学でエージェント間の競争を記述する際の基礎となるモデルと目されている4つの基本モデルのうち、本研究計画で主眼を置く競争の一側面を簡易に記述しており、また動学モデルにおける数学的取扱いとも相性が良いと予想された「完備情報型全支払入札」を基礎モデルに据えた。この基礎モデルを用いて、複数人のエージェントが日々異なる相手と総当たり方式で競争し、勝ち星が最も多いエージェントが最終勝者となるという設定において、事前に定められた対戦日程がエージェントの動的競争におけるインセンティブにどのように影響し、また、有利・不利のようなものが見られるのかという問題を考察した。この点について、最も単純な3人総当たりのケースでは日程により有利不利が存在するなど、複数の興味深い成果が得られ、現在進行中の研究として京都大学・高崎経済大学において研究報告の機会を得た。この研究は個人研究として進行中である。上に関連する研究として、工学的なアプローチの知見を活かして、かなり大規模な人数の総当たり戦について、従来あまり考察されてこなかった制約条件を加えた際の日程の計算アルゴリズムに関する研究を行った。この研究は国内の研究協力者との共同研究として進行中である。また1点目の研究に付随する分野の関連研究として、全支払入札モデルにおけるcommitmentの効果に関していくつかの新しい成果が得られた。この研究は国内の研究協力者との共同研究である。長期間にわたる競争にゲーム理論を用いる分析のうち、前年度に引き続いて、3名以上の参加者(競争する当事者、エージェント)の中から2名を一対一で競争させるというステージを(適切な回数)繰り返し、最後に最終勝者を決定する方式の競争のクラスに注目した上で、特に、どのような手順(明文化されたルール、くじ引き抽選など)で一回一回の対戦相手を決定するかによって、各ステージにおいて各参加者が直面するインセンティブがどのような影響を受けるかという観点から研究を継続実施した。大きくくくると2点の成果が得られた。1つは、参加者側の視点から見た際の有利不利(部分ゲーム完全均衡における事前の期待利得の大小や、事前の期待優勝確率の大小など、いくつかの基準で定義できる)と対戦日程との関係に関する研究成果である。全く同質な(同質性は、エージェントの単純な「強さ」や、努力費用の効率性などに対して定義する)エージェントの集団を仮定した場合、事前に全く同質であるにも関わらず、対戦日程、特に何回目に対戦が回ってくる予定になっているか、ということが事前の期待利得や、事前の期待優勝確率にかなり考慮に値する影響を及ぼすことを明らかにした。もう1つは、競争主催者(複数の部下をまとめる上司や、スポーツ競技の主催団体など)の視点から見た際の望ましい競争設計(主にエージェントの努力の最大化で定義されるが、選好研究では他にもいくつか定義が与えられている)と対戦日程との関係に関する研究成果である。1点目と異なり、事前に「強さ」などに差があることが分かっているエージェントをトーナメント方式で対戦させるクラスの問題において、望ましいトーナメントの組み方について先行研究に追加する部分的な成果が得られた。その際、トーナメントの同じステージの複数の対戦を同時に行うか逐次に行うかによって結果が大きくことなることが明らかにされた。本年度の研究内容は、研究計画で位置づけた長期間にわたる競争にゲーム理論を応用する分析について、前年度の研究内容を受け継いでさらに研究を進めた部分と、少し異なる問題の枠組みについて分析を行った部分とに分けられる。いずれも、3名以上の参加者(スポーツ選手であったり、スポーツチームであったり、会社組織の従業員であったり、さまざまな文脈に適用できる)が複数期間にわたって競争・協力する問題について、主催者(スポーツ主催団体や、会社組織の上司など)の視点から望ましい制度設計を考察するという点では共通している。前年度の研究内容を受け継いだ内容としては、4名の参加者から2名が対決し、勝ち抜き方式で最終勝者を決定するような問題について、準決勝を同時ではなく逐次行う場合の最適な組み合わせ方を考察した。ここで最適とは、主催者の目的関数の最大化に主眼を置いており、参加者側の利害は最適性の定義としては考慮しない。準決勝を逐次行う場合の最適な組み合わせ方は先行研究で調べられていた同時行う場合の最適な組み合わせ方とかなり対照的なものであるとの成果が得られた。次に少し異なる視点の研究として、3名以上の参加者から毎期2名を選んで協力させるという問題について、同様に主催者の目的関数の最適化の観点から最適な日程を探るという視点の研究を行った。これは例えば、会社組織におけるペアの(最適な)組み方などの問題に対応するものである。