hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボン被覆触媒粒子の創製-カーボン層のナノ構造制御による機能の高度化

本研究の目的は(1)触媒粒子に被覆されたカーボン層のナノ構造を制御するための操作の確立および(2)それによって触媒性能の向上あるいは新しい触媒相あるいは新しい触媒能を創製することである.以下の結果が得られた.1.カーボン層のナノ構造制御カーボン層のナノ構造を正確に評価するため,酸化マグネシウムMgOを基材触媒粒子として選んだ.MgOとカーボン前駆体(ポリビニルアルコール,PVA)との混合物を1000°C付近の高温でカーボン被覆した後,MgOを希硫酸で溶出し去り,カーボンを単離した.そのカーボンについて,細孔構造を評価した.また構造を異にする酸化アルミニウムAl_2O_3へのカーボン被覆を行い,カーボン層のナノ構造へ基材が強い影響を持っていることを示した.チタニウムイソプロポキシドをPVA水溶液中で加水分解,そして高温へ加熱処理することによって,微粒子の酸化チタン粒子の状態でカーボン被覆が可能であることを示した.このプロセスによって,原料であるチタン化合物およびPVAをより効率的に使用でき,光触媒としてのパフォーマンスを向上できることが明らかとなった.2)被覆カーボン層と基材との相互作用による機能の高度化基材アナターゼTiO_2と被覆したカーボンが反応し,TiO_2を部分的に還元し,還元相Ti_4O_7相が生成することを見出した。基材,処理温度,時間,および雰囲気を選択することによって,一般式Ti_nO_<2n-1>相が生成することが分かった.酸化スズSnO_2とPVAの粉末混合物を900°Cまで加熱することによって,SnO_2を金属Snに還元し,カーボン被覆Sn微粒子を作成することができた.この加熱処理の過程でMgOを共存させることによって,融点の低い金属Snの凝集を防ぐことができることを見出した.加熱処理後,酸で洗浄することによってMgOを取り除いた.このようにして調製したカーボン被覆金属Sn複合体は,リチウム二次電池負極としてかなり高い放電容量を示すことが明らかとなった.本研究の目的は(1)触媒粒子に被覆されたカーボン層のナノ構造を制御するための操作の確立および(2)それによって触媒性能の向上あるいは新しい触媒相あるいは新しい触媒能を創製することである.以下の結果が得られた.1.カーボン層のナノ構造制御カーボン層のナノ構造を正確に評価するため,酸化マグネシウムMgOを基材触媒粒子として選んだ.MgOとカーボン前駆体(ポリビニルアルコール,PVA)との混合物を1000°C付近の高温でカーボン被覆した後,MgOを希硫酸で溶出し去り,カーボンを単離した.そのカーボンについて,細孔構造を評価した.また構造を異にする酸化アルミニウムAl_2O_3へのカーボン被覆を行い,カーボン層のナノ構造へ基材が強い影響を持っていることを示した.チタニウムイソプロポキシドをPVA水溶液中で加水分解,そして高温へ加熱処理することによって,微粒子の酸化チタン粒子の状態でカーボン被覆が可能であることを示した.このプロセスによって,原料であるチタン化合物およびPVAをより効率的に使用でき,光触媒としてのパフォーマンスを向上できることが明らかとなった.2)被覆カーボン層と基材との相互作用による機能の高度化基材アナターゼTiO_2と被覆したカーボンが反応し,TiO_2を部分的に還元し,還元相Ti_4O_7相が生成することを見出した。基材,処理温度,時間,および雰囲気を選択することによって,一般式Ti_nO_<2n-1>相が生成することが分かった.酸化スズSnO_2とPVAの粉末混合物を900°Cまで加熱することによって,SnO_2を金属Snに還元し,カーボン被覆Sn微粒子を作成することができた.この加熱処理の過程でMgOを共存させることによって,融点の低い金属Snの凝集を防ぐことができることを見出した.加熱処理後,酸で洗浄することによってMgOを取り除いた.このようにして調製したカーボン被覆金属Sn複合体は,リチウム二次電池負極としてかなり高い放電容量を示すことが明らかとなった.1)カーボン層のナノ構造制御1-1)カーボン被覆のための前駆体の選択によるナノ構造制御セラミックス粒子としてMgOを,カーボン前駆体としてポリビニルアルコール(PVA)を選び,900°Cで加熱処理した.MgO/PVA混合比率を変えることによって,被覆カーボン量を制御できることを明らかにした.また,実測比表面積値からの計算値と遊離させたカーボンについての実測値とよい一致を示し,細孔の大部分が,ナノサイズの大きさを持っていることが明らかになった.3種のカーボン前駆体を用い,光触媒であるアナターゼ型TiO_2への900°Cでの被覆を行い,その細孔構造を比較した結果.前駆体の種類に関係なく,900°Cで生成したカーボン層は同一の細孔構造を持っている.1-2)ナノ構造制御したカーボン層のより効率的被覆プロセスの確立PVA水溶液中でのチタニウムイソプロポキシドの加水分解によって,PVA被覆TiO_2微粒子を作成し,その加熱処理によってカーボン被覆アナターゼが作成できた.PVA濃度を変えることによって,カーボン被覆アナターゼのカーボン含量が制御できることを見出した.2)被覆カーボン層と基材との相互作用による機能の高度化2-1)TiO_2の還元相Ti_4O_7の創製とその光触媒能の評価カーボン層と酸化チタンが反応し,TiO_2の還元相Ti_4O_7を作成することができた.

そして,このように作成されたカーボン被覆Ti_4O_7相が紫外線照射下で光触媒能を持つことを明らかにした.2-2)カーボン被覆金属Pd微粒子の創製とその触媒能の評価酸化パラジウムPdOとPVAの粉末混合物を高温へ加熱することによって,カーボン被覆金属パラジウム微粒子とすることができることを示した.しかし,NOガスの分解を行うことができなかった.そこで,無電解メッキに用いられる触媒化法に準じた方法を用いて活性炭上への微粒子パラジウム金属の担持を行い,そのNO分解機能を評価した.1)カーボン層のナノ構造制御1-1)カーボン被覆のための前駆体の選択によるナノ構造制御MgOをポリビニルアルコール(PVA)の粉末混合物を900°Cで加熱処理した.酸化マグネシウムを酸によって溶解除去した後のカーボン材料はミクロ孔(孔径2nm以下)およびメソ孔(250nm)に富んでいることを明らかにした.同様のプロセスで作製したカーボン被覆アナターゼは光触媒能に加えて吸着能を賦与することができ,被覆したカーボン層は,吸着場としてのみでなく種々の役割を持っており,光触媒能による水中汚染物質の分解・除去の過程でのパフォーマンスに対する役割を議論した.1-2)ナノ構造制御したカーボン層のより効率的被覆プロセスの確立PVA水溶液中にアンモニアを加えることによってPVA溶解度を上げることができ,それを使ったアナターゼ粒子の被覆を行った.その結果,水中のフェノールの吸着能が向上し,それに伴ってフェノールの光分解能も向上することを明らかにした.2)被覆カーボン層と基材との相互作用による機能の高度化2-1)TiO_2の還元相Ti_4O_7の創製とその光触媒能の評価カーボン層とルチル型酸化チタンを1000°C窒素気流中で反応させることによって,Ti_4O_7を含む還元相Ti_nO_<2n-1>(n=3-9)を合成し得ることを見出した.それは蛍光灯光下で光触媒能を持つ.2-2)カーボン被覆金属Pd微粒子の創製とその触媒能の評価無電解メッキに用いられる触媒化法に準じた方法を用いて,パラジウム金属微粒子を活性炭上へ直接担持できることを示した.金属微粒子の担持には酸性溶液を用いる必要がある.このように調製したPd炭素活性炭は,高いNO分解率を持つことを明らかにした.1)カーボン層のナノ構造制御1-1)カーボン被覆のための前駆体の選択によるナノ構造制御カーボン層のナノ構造を正確に評価するため,酸化マグネシウムMgOを基材触媒粒子として選んだ.MgOとカーボン前駆体(ポリビニルアルコール,PVA)との混合物を1000°C付近の高温でカーボン被覆した後,MgOを希硫酸で溶出し去り,カーボンを単離した.そのカーボンについて,細孔構造を評価した.また構造を異にする酸化アルミニウムAl_2O_3へのカーボン被覆を行い,カーボン層のナノ構造へ基材が強い影響を持っていることを示した.1-2)ナノ構造制御したカーボン層のより効率的被覆プロセスの確立チタニウムイソプロポキシドをPVA水溶液中で加水分解,そして高温へ加熱処理することによって,微粒子の酸化チタン粒子の状態でカーボン被覆が可能であることを示した.
ソーシャル・キャピタルと健康：機序の解明に向けた実証的研究

1年目は、既存文献のレビューを行い、地域のソーシャル・キャピタル概念の整理を試みた。ソーシャル・キャピタルには、個人と地域レベルがあり、地域レベルとして、Putnamによる「信頼感」や「助け合い規範」を用いた研究が多く、高齢者の要介護状態や死亡の予測因子としての妥当性も報告されていた。個人レベルとしては、「信頼感」や「助け合い規範」に加え、社会的サポート、社会関係などが示された。日本の既存調査(一般高齢者の10年追跡データ・職域データ)の分析では、個人のソーシャル・キャピタルや健康状態を調整しても、地域のソーシャル・キャピタルが高齢者の認知症や要介護認定の発生と関連していることを確認した。一方、若年層では、地域よりも個人のソーシャル・キャピタルの関連が強かった。また、「快」感情が社会的交流を促進し、参加者の主観的幸福感やソーシャル・キャピタルを介し、地域のソーシャル・キャピタルにつながる可能性も示された。2年目は、ソーシャル・キャピタルと健康をつなぐ機序を探るために、「快」感情を応用した社会的交流の促進のためのパイロットプログラムを作成し、地域において展開した。2ヵ月半のプログラムの実施後、参加者(地域住民64名)において、有意に抑うつ(GDS-15項目版)が減少し、主観的幸福感など「快」感情(日本語版PANAS)や近隣住民への「信頼感」や「助け合い規範」が向上していることを確認した。自由記載や聞き取りの質的分析では、プログラムへの参加により「良好な社会関係」が育まれ「個人的成長」や「感謝の気持ち」につながり、「快」感情や個人のソーシャル・キャピタルが向上したことが示された。分担研究者による7自治体の「通いの場」155箇所の参加者2872名を対象にした分析でも、地域サロンへの参加により社会関係が促進され、個人のソーシャル・キャピタルが向上することが示された。1年目は、既存文献のレビューおよびデータの分析を行った。また、地域サロンなどの参与観察などにより、地域のソーシャル・キャピタルが醸成される機序を探った結果、社会的交流の促進により、個人のソーシャル・キャピタルが向上し、新たな地域サロンの誕生など、地域の繋がりが促進される可能性、つまり、人為的にソーシャル・キャピタルを形成できる可能性が示された。また、社会的交流の促進には、主観的幸福感など「快」感情が関連していることも示された。これらの知見を踏まえ、2年目は、機序の解明を目指して、「快」感情を用いたパイロットプログラムを作成し、地域住民64名を対象に2ヵ月半におよぶグループ介入を行った。プログラムでは、楽しさなどの「快」感情を用い、参加者同士の社会的交流促進を目的とした。プログラム前後では、参加者同士の交流に加え、参加者の家族や友人との交流も促進され、抑うつの改善や「快」感情の向上、地域全体への信頼感や助け合いの気持ちが生まれ、住民ボランティアによるサロンが新たに誕生するなど、地域のソーシャル・キャピタルの形成への効果が確認できた。3年目は、他地域におけるプログラムの応用可能性を探るために、2年目に行ったパイロットプログラムを改良し、複数地域において、プログラムを実施する。効果評価のために、自治体が介護保険事業計画策定のために3年毎に行っている、一般高齢者調査を用いる。当該調査は、日本老年学的評価研究プロジェクトとして、本研究の対象地域を含む約40自治体において実施されているため、質問票の一部に、ソーシャル・キャピタル指標や「快」感情の向上を検証するための質問項目を入れることで、2016年(介入前)と2019年(介入後)の前後比較ができる。検証仮説は、1楽しさや笑いなどの「快」感情を用いたプログラムは、個人の主観的幸福感やソーシャル・キャピタルの向上に効果があるのか、2個人のソーシャル・キャピタルの変化は、地域のソーシャル・キャピタルの形成につながるのか(例:「信頼感」や「助け合い規範」の向上、ボランティアの増加や地域サロンの開設など)である。本研究により、ソーシャル・キャピタルを応用した地域づくりに資する知見を得ることを目指す。1年目は、既存の文献検討を行った。地域のソーシャル・キャピタルとして、Putnamによる「一般的信頼感」や「互助規範」を使用する研究が多く、高齢者の要介護状態や死亡の予測因子としての妥当性も報告されている。その一方で、緑地や公園の有無、各種施設数、地域の貧困度などを用いる研究もあり、学問分野によって使われ方は一致していない。日本老年学的評価研究プロジェクト(JAGES)ではPutnamによる定義を用いているが、複数自治体の一般高齢者の10年追跡データ(2003-2013)の分析では、地域高齢者の認知症を含む要介護認定の発生に個人のソーシャル・キャピタル(ソーシャルサポート、家族、社会活動など)が強い関連を持つことを確認した。その関連には性差も見られ、男性では、地域要因よりも、配偶者がいることが認知症の発症や身体機能の低下リスクの低減により強く関連する一方、女性では、配偶者よりも、地域活動など地域との関わりが健康状態の維持により強く関連していた。また、男性では、ソーシャルサポートの受領よりも提供が認知機能の維持に役立つことも示され、介護予防にも性差を考慮する必要性が示唆された。若年層を含む他のデータを用いた分析では、個人の認知的ソーシャル・キャピタル(一般的信頼感など)が、客観的な地域のソーシャル・キャピタル指標(地域の貧困度など)より強く個人の主観的健康感と関連していた。

特に、女性では周りとのソーシャルサポートの授受がより強く健康と関連しているなど、高齢者同様に性差が確認された。分担研究者の竹田は、8自治体の「通いの場」155箇所の運営ボランティア代表を対象に調査を行った。運営ボランティアの課題として、参加者の固定化、プログラムのマンネリ化などの問題が抽出され、「通いの場」など地域サロンにおいて、プログラム内容の工夫の必要性も示唆された。当初、本研究では、12年目は、既存データの分析と、地域サロンなどの参与観察などにより住民のソーシャル・キャピタルが醸成される機序を探る予定であったが、当初の計画より、既存データの分析が早く進み、経費も少なくて済んだ。そこで、当初の予定にはなかった従来の地域サロンにはない「快」感情を用いたプログラムによる積極的介入により、個人のソーシャル・キャピタルの変化を促すことで地域のソーシャル・キャピタルに変化が現れるか否かについても検討することとした。なお、研究実施については、既に当該自治体および地域住民の了解を得ており、現在準備を進めている。1年目は、既存文献のレビューを行い、地域のソーシャル・キャピタル概念の整理を試みた。ソーシャル・キャピタルには、個人と地域レベルがあり、地域レベルとして、Putnamによる「信頼感」や「助け合い規範」を用いた研究が多く、高齢者の要介護状態や死亡の予測因子としての妥当性も報告されていた。個人レベルとしては、「信頼感」や「助け合い規範」に加え、社会的サポート、社会関係などが示された。日本の既存調査(一般高齢者の10年追跡データ・職域データ)の分析では、個人のソーシャル・キャピタルや健康状態を調整しても、地域のソーシャル・キャピタルが高齢者の認知症や要介護認定の発生と関連していることを確認した。一方、若年層では、地域よりも個人のソーシャル・キャピタルの関連が強かった。また、「快」感情が社会的交流を促進し、参加者の主観的幸福感やソーシャル・キャピタルを介し、地域のソーシャル・キャピタルにつながる可能性も示された。2年目は、ソーシャル・キャピタルと健康をつなぐ機序を探るために、「快」感情を応用した社会的交流の促進のためのパイロットプログラムを作成し、地域において展開した。2ヵ月半のプログラムの実施後、参加者(地域住民64名)において、有意に抑うつ(GDS-15項目版)が減少し、主観的幸福感など「快」感情(日本語版PANAS)や近隣住民への「信頼感」や「助け合い規範」が向上していることを確認した。自由記載や聞き取りの質的分析では、プログラムへの参加により「良好な社会関係」が育まれ「個人的成長」や「感謝の気持ち」につながり、「快」感情や個人のソーシャル・キャピタルが向上したことが示された。分担研究者による7自治体の「通いの場」155箇所の参加者2872名を対象にした分析でも、地域サロンへの参加により社会関係が促進され、個人のソーシャル・キャピタルが向上することが示された。1年目は、既存文献のレビューおよびデータの分析を行った。また、地域サロンなどの参与観察などにより、地域のソーシャル・キャピタルが醸成される機序を探った結果、社会的交流の促進により、個人のソーシャル・キャピタルが向上し、新たな地域サロンの誕生など、地域の繋がりが促進される可能性、つまり、人為的にソーシャル・キャピタルを形成できる可能性が示された。
紙素材としての古文書・古典籍の機能論的研究-「史料学」確立のための基礎作業-

日本前近代の古文書・古典籍を対象として、その表面に記された文字情報だけでなく、それを記した紙素材の物理的特性などまで視野に入れた複眼的な調査を行い、従来にない立体的な分析成果を提示することに成功した。本年度に調査を行った主な機関・史料名(調査項目)などは、下記の通りである。・2010年9月26日28日京都御所ほか古文書の作成・利用実態の調査・2011年2月25日国立歴史民俗博物館愚昧記(重)・源氏物語(重)・顕広王記(重)・春記(重)・中右記部類(重)ほか・2011年3月22日24日九州国立博物館栄花物語(国宝)・晋書列伝(重文)・唐詩残篇(重文)・古今和歌集(重文)・2011年3月10日・17日八木書店古紙聚芳ほかこのうち国立歴史民俗博物館における調査は、宍倉佐敏(紙繊維の専門家)氏との共同調査であり、その成果はすでに「国立歴史民俗博物館蔵古文書・古典籍料紙の調査」(宍倉2010)などとして公表した。また、他機関における調査の成果も含め、以上のエッセンスを『古典籍・古文書料紙事典』(2011)として刊行予定である。このほか、黒川文庫(明治大学)では、二年間にわたり大学院生(2名)の協力を得て、毎週火曜日に調査を進め、未調査分の全調査を完遂した。その成果は、採取した全調査データを、今年度中に雑誌(明治大学図書館報『図書の譜』)で公表することを目標に、目下鋭意、整理を進めている最中である。本来であれば、2010年度中に公表すべきところであるが、予備調査(2009年910月)により、従来の暫定目録が不十分であると判明し、作業全体の枠組みを再検討する必要に迫られ、当初の想定よりも大幅に時間・労力を要する結果となった。そのため、全体で延べ500時間以上の調査を遂行したにもかかわらず、調査作業自体が最終年度の3月最終週までかかってしまい、データ入力などの作業は、個人的に2011年度以降も継続して進めている状況である。
口腔癌遺伝子治療に応用可能な細胞ターゲティング法の開発に関する研究

我々はいくつかの癌細胞株をヌードマウスに移植しその生着性を検討した。最初、背部皮下に生着を認める細胞株を検討し、さらに口腔領域(舌、頬粘膜)へのinjectionで生着可能な細胞株を選別することが出来た。また、口腔癌で起こり得る頚部リンパ節転移のモデルも確立し、転移関連遺伝子導入の際の効果の検討に用いることとした。ターゲット遺伝子は、接着分子であり抗腫瘍免疫反応を増大しうるCD80遺伝子にまず着目した。さらに、遺伝子導入効率を検討しながら、その他の遺伝子を選別した。特にヘパラネースは、脈管を構成する基底膜の主成分であるヘパラン硫酸プロテオグリカンの糖鎖を分解し、がん転移との関連性があると考えられており、実際、転移性が高くヘパラネース発現の高いいくつかの細胞株を対象とした。ヘパラネース遺伝子のアンチセンスの導入でがん転移抑制をうながすことが予想された。さらに、アポトーシス誘導遺伝子であるASK1についても検討した。遺伝子導入については、in vitroの予備実験で検討を行なうも、レトロウイルスベクターでは、導入効率の低く導入には不適と考え、アデノウィルスベクターもしくは、プラスミド単体を用いることとした。前者に関しては、ベクターそのもののinject法を施行していったが、効率のよい導入は得られなかった。しかし、後者に関しては、鶏の初期胚においては、エレクトロポレーション法を用いることで、プラスミドの効率を高めることに成功している。発現はtransientなものがむしろ臨床的に扱いやすいと考えられる。今後、実際のヌードマウスの口腔腫瘍モデルにおけるターゲット遺伝子のエレクトロポレーション法によるプラスミド導入をさらに検討していく予定である。研究計画どおり、in vitroにおける、発現効率の検討、in vivoへの展開のための、ヌードマウスへの移植細胞株の選択をおこなっていった。いくつかの予備実験で、アデノウイルスベクターを使った場合、腫瘍細胞と正常細胞それぞれに特異的なプロモーターは、今のところ選別されていない。ただし、昨年、米国において、アデノウイルスベクターをつかった遺伝子治療の死亡例が報告されており、あらたな、ベクターでの検討も必要となり、現在、レトロウイルスなどの研究計画を再考中である。リポフェクチン法は、優れたトランスフェクション効率がみられin vitroでは、適切な遺伝子導入法と考えられるが、ラット、マウスなどでは、代謝されてしまうため、in vivoへ適用外と判断した。ヌードマウスに、口腔癌細胞株の腫瘍移植の検討を行い、生着のよい、細胞株をいくつか選別した。今後、これらの細胞株をより、新たに移植しやすい株、転移しやすい株などを樹立していく予定である。今後、適切なプロモーター、ベクターの選別しだい、マウス腫瘍モデルに対しての応用を考えている。マウスの舌に口腔扁平上皮癌細胞株(HSC2由来)を繰り返し注入して腫瘍を作らせては、摘出・エクスプラント法で分離して、マウス舌に生着しやすい細胞株KH2の樹立を行った。一方、口腔扁平上皮癌細胞株に対する、アデノウィルスベクター(pJM17)を用いたCD80遺伝子導入効率の検討では、リポフェクタミンを併用することで、導入効率を8288%にまで高めることができた。これらをもとに、ヌードマウスの正常舌に口腔扁平上皮癌細胞を移植した腫瘍組織に対して、プラスミドDNAの注入・投与方法を検討し、最適な遺伝子導入条件を検討していった。予備実験段階では、導入された遺伝子の発現は、表在性にとどまり、また、発現がtransientにしかみられず、stableな遺伝子発現は難しいと考える。今後、エレクトロポレーション法と組み合わせて、腫瘍の深在部への導入を検討していく。同様に、米国において、アデノウイルスベクターをつかった遺伝子治療の死亡例が報告されており、あらたなベクターでの検討、アデノ随伴ウィルスベクター、レトロウイルスなどの利用を再検討、計画している。

最初、背部皮下に生着を認める細胞株を検討し、さらに口腔領域(舌、頬粘膜)へのinjectionで生着可能な細胞株を選別することが出来た。また、口腔癌で起こり得る頚部リンパ節転移のモデルも確立し、転移関連遺伝子導入の際の効果の検討に用いることとした。ターゲット遺伝子は、接着分子であり抗腫瘍免疫反応を増大しうるCD80遺伝子にまず着目した。さらに、遺伝子導入効率を検討しながら、その他の遺伝子を選別した。特にヘパラネースは、脈管を構成する基底膜の主成分であるヘパラン硫酸プロテオグリカンの糖鎖を分解し、がん転移との関連性があると考えられており、実際、転移性が高くヘパラネース発現の高いいくつかの細胞株を対象とした。ヘパラネース遺伝子のアンチセンスの導入でがん転移抑制をうながすことが予想された。さらに、アポトーシス誘導遺伝子であるASK1についても検討した。遺伝子導入については、in vitroの予備実験で検討を行なうも、レトロウイルスベクターでは、導入効率の低く導入には不適と考え、アデノウィルスベクターもしくは、プラスミド単体を用いることとした。前者に関しては、ベクターそのもののinject法を施行していったが、効率のよい導入は得られなかった。しかし、後者に関しては、鶏の初期胚においては、エレクトロポレーション法を用いることで、プラスミドの効率を高めることに成功している。発現はtransientなものがむしろ臨床的に扱いやすいと考えられる。今後、実際のヌードマウスの口腔腫瘍モデルにおけるターゲット遺伝子のエレクトロポレーション法によるプラスミド導入をさらに検討していく予定である
分子動力学法を用いた気液相変化シミュレーション

(抄録なし)本研究の目的は広域な過飽和条件下で様々なサイズの立方体および棒状の種を用いた場合の不均一核生成現象を解明することである。そこで、今年度の具体的な研究手順は以下のようであった。1.数種類の過飽和条件下において,立方体の種による不均一核生成の結果を球形のものと比較する.2.1と同様の条件下において,棒状の種による不均一核生成を調べ,球形および立方体のものと比較する.3.棒状の種の回転が均一核生成と凝縮に及ぼす影響を調べる.4.種を立方体から棒状に段階的に変化させ,縦横比が均一核生成と凝縮に与える影響を調べる.手順1に対する結果はすでに論文に掲載され、以下の13番の研究発表の中に載せている。この論文の核心は立方体形の種の方が球より核生成速度が1桁早く、その原因は種の表面の曲率の有無と関係があることを確かめたことである。手順2の結果からはまだ投稿準備中で多数の棒状の形を調べた上、種の周りの凝縮速度は種のサイズに寄らず球よりは速く、立方体よりは遅くなった。その理由は棒状の側が表面積が一番広いのに実際回りの気体にかかる引力は立方体ほど強くないからである。手順3では種の回転によるかはまだ調べているが、高い過飽和条件に発生する均一核生成に影響を与えることが分かった。手順4を実行するため13個の縦横比とサイズが違う棒状の種を作った。その結果、棒状の種が均一核生成と凝縮に与える影響は両方弱いことが分かった。均一核生成速度に影響が弱いのは他の形の種と一緒に均一核生成自体は種の形より系の過飽和度により依存性が高いためである。凝縮速度は手順2の結果から見れば分かる。棒状の形の種の結果をまとめるとナノ粒子の初期成長には縦横比より立方体の形の方が成長しやすい結果が出た。本年度の結果は前述の通りすでに雑誌に出版された結果もあり、多数の国際会議にも発表した。今年度計画した内容はすでに終わり、最近は次年度の種の形を変える研究に進んでいる。そこで同じ広域の過飽和度の中にナノチューブ形の種を混入しそのチューブの中と外側に行っている凝縮現象を調べている。次年度の研究は最初の計画通りに進む予定である。今の研究進行状況を維持できれば課題の目標を達成するには問題ない。(抄録なし)
電着薄膜の成膜過程の回折法その場観察

電着法による薄膜の形成過程における結晶配向性や残留応力の変化を,X線法および電子線後方散乱法によって観察することによって,薄膜の形成機構について検討した.銅薄膜においては,直流法およびパルス法いずれも,膜厚成長に伴う結晶配向変化は認められず,残留応力は,膜厚の増加に伴って引張側から圧縮側に残留応力が変化し,Volmer-Weber型以外の形成機構であることが示唆された.銅薄膜の形成過程に着目し,膜厚変化にともなう膜特性を,放射光および実験室X線によって観察することから,薄膜の形成機構を検討し,以下のことを示した.(1)直流法では,電流密度が低い場合に成膜時間の増加とともに結晶粒径が増大し,最大値をとった後に減少した.高電流密度ではばらつきが大きいものの,それとは逆の傾向を示した.パルス法では,低電流密度ではデューティー比が60%までは140nm程度の細粒が形成され,パルス法の有効性が認められた.電流密度が高い場合には,30%程度から粗大化が認められ,粗大化の閾値は電流密度に依存することがわかった.(2)直流法およびパルス法いずれの場合でも,膜厚によらずに特定の方向への結晶配向は認められず,ほぼランダムに成膜することがわかった.(3)顕著な結晶配向が認められないため,通常のX線応力測定が可能であったが,1μm以下の薄膜では,十分な回折強度が確保できず,残留応力は測定できなかった.2μm以上の膜に注目すると,直流法では,膜厚が約5μmの30MPaから,膜厚が24μmの-2MPaと,膜厚の増加とともに残留応力が減少した.この傾向は,電流密度を変化させた場合もほぼ同様で2μmから30μmまで徐々に残留応力が低下した.パルス法においては,高電流密度および低電流密度に対して,いずれのデューティー比でもおおよそ±30MPa程度にばらつき,残留応力と成膜条件の相関は明確ではなかった.以上のように,本研究での成膜条件内では,顕著な結晶配向は認められなかったが,2μm以上では,膜厚の増加に伴って引張側から圧縮側に残留応力が変化しており,Volmer-Weber型成長との対比が興味深い.今後,本研究で開発した手法を援用し,他の基板上への成膜,他材料の成膜,より薄い膜厚の特性の評価を通して,成膜機構が解明されることが期待される.電着法による薄膜の形成過程における結晶配向性や残留応力の変化を,X線法および電子線後方散乱法によって観察することによって,薄膜の形成機構について検討した.銅薄膜においては,直流法およびパルス法いずれも,膜厚成長に伴う結晶配向変化は認められず,残留応力は,膜厚の増加に伴って引張側から圧縮側に残留応力が変化し,Volmer-Weber型以外の形成機構であることが示唆された.ECD(Electrochemical Deposition)による薄膜形成過程において,膜厚変化にともなう結晶化度,結晶配向性,残留応力の変化を,放射光および実験室X線によるその場観察を実施することから,薄膜の形成機構を明らかにすることを目的とし,本年度は以下を明らかにしてきた.(1) 20ミクロンの厚さ,および8ミクロンの厚さの純銅の電着薄膜を用いて,10keVおよび30keVの放射光による回折プロファイルの確認を行い,8ミクロン程度の厚さでも,十分な回折強度が得られることより,その場測定が可能であることがわかった.ついで,放射光によるその場測定用の電着槽のプロトタイプを試作し,回折実験を実施した.測定材料には,やはり20ミクロン厚の銅薄膜を用いた.電着槽を通してのその場測定の可能性を確認した.放射光には,30keVのエネルギーのものを使用し,アクリルがある場合の回折放射光の強度を確認することによって,厚さ2mmのアクリル板を用いることによって十分な強度が得られることがわかった.(2)最後にアクリル製の電着槽内に電着液を注入することによって,その場測定条件を検討した.電解液を注入することによって回折強度の強度は低下するとともに,バックグラウンドが高くなり,S/N比が低下することを確認するものの,アクリル板の厚さ2mm以下に,また放射光の経路長を20mm以下に抑えることによって測定可能となることを示した.(3)電着銅薄膜の繊維配向を確認するために,実験室X線を用いて評価した.このとき,電着薄膜とスパッタ薄膜を比較することによって,電着薄膜の特性を抽出した.(4)複数の傾斜角度について測定可能な,結晶方位解析するためのソフトウェアを整備し,また,粗大化した配向膜についても測定可能となるように,ゴニオメータの複数の回転軸が制御可能なプログラムを整備した.放射光施設の利用の制限のために,十分な回数の測定にはいたらないものの,銅薄膜からの回折強度に対する基礎的なデータの取得に成功しており,今後のその場測定システム構築のための基礎がほぼ確立された.また,電着槽の開発に必要な条件もおおよそ把握することができ,厚さ2mm以下のアクリル板を用いて,放射光の経路長を20mm以下にすれば,30keVの放射光で,その場測定が可能であることが把握できた.(1) H23年度に得られた基礎データをもとに,ゴニオメータテーブルに装着可能な電着槽の最終的な完成を目指す.

電極基板に用いる材料には,オーステナイト系ステンレス鋼よりも銅の回折に重ならないフェライト系のSUS430を用い,放射光の経路長を20mm以下とすることによって回折強度を確保する.なお,電着液の攪拌には空気を用いるが,回折測定に影響のない程度の最適条件を決定する.(2)放射光を用いて,成膜過程での銅薄膜のその場測定を実施する.このとき,最終的な膜特性(結晶配向性,結晶粒径および強度)が大きく異なる3条件程度を選定して実施する.(3)上記で得られた,結晶化度,結晶配向性および残留応力の変化を総合して,薄膜形成機構について総合的に検討する.(4)薄膜の実用的な特性評価技術として発展させるために,簡便に測定が可能な実験室X線による測定精度を明らかにする.実験室X線ではMoターゲットを用いて,4050keVまでのエネルギー分散法で測定する.これにより,測定可能な膜厚の限界や,時間分解能について放射光と比較しながらその有効性を検討する.光学系には実績のあるソーラスリット系を用いるが,エネルギー分解能が不足して評価不可能な場合には,回折強度を犠牲にはするものの,放射光と同様のダブルスリット系を採用することによって対処する.(5)以上の結果を取りまとめ,成果の発表を行う(1)設備備品費では,新たに高額な装置の購入はない.(2)消耗品費では,電着槽の作製に必要な消耗品や,電着に必要な物品費が必要となる.また,試験片用の材料費および加工費が必要である.各年度毎の実験を実施するうえで必要不可欠な数量である.また,放射光実験に関わる消耗品支払い料は定められた規定料金である.(3)旅費では,実施場所が遠方であるため,放射光実験打ち合わせおよび実験のため,放射光施設との往復(横浜ー相生)が必要である.(4)印刷費では,論文の印刷費を計上した.
次世代シークエンサーを駆使したプロモーター配列の網羅的解析

一塩基単位の解像度でプロモーター領域の転写活性情報を抽出する手法の開発を行った.平均で1-2%ランダム突然変異を導入したヒトプロモーターに対し,次世代シークエンサーを用いた大規模なレポーターアッセイ系の構築を行い,プロモーター配列の解析と活性測定を行った.これらの情報を用い,プロモーター配列と活性に関する線形モデルを構築によって,事前の知識が無くても転写制御の情報を抽出を可能にした.また,これらの成果はプロモーター配列のデザインについての基礎情報として有用であると考えている.次世代型シークエンサーを用いた変異型ヒトプロモーターの網羅的解析法の構築を行った.現在までに,ヒトEF1a1、GAPDH, DDX5, RPS12, PGK1, RBBP5, NTS, ARL6IP5遺伝子プロモーターのDNA断片を材料に,1つのプロモーターに対し1万3万種類の変異プロモーターライブラリーを作成した.その後HiSeq2500を用い,プロモーター配列の決定を行った.また細胞内に導入後,レポーター遺伝子のcDNAをHiSeq2500で解析することでプロモーター活性の測定を行った.得られたデータを基に,DNA配列とプロモーター活性間の相関解析を行った.変異パターンを説明変数としたプロモーター活性の変化を目的変数とした,モデルを構築した.構築されたモデルはプロモーター活性の実測値と予測値の相関係数rが0.50.6となり,ある程度の精度で活性を説明するモデルを構築できた.また,プロモーター活性に強く関連すると予測された塩基箇所は数塩基連続して出現する傾向があり,転写因子結合配列の候補であると考えられる.モデルから転写活性を増強させる塩基候補が幾つか見つかり,ルシフェラーゼアッセイによる検証を行った.実際にプロモーター活性が予測道理上昇することを確認できた.昨年度までに構築した大規模なレポーターアッセイ系を用い,研究室保有のプロモーターライブラリーから計12種類のプロモーター(ヒトEF1a1, GAPDH, DDX5, RPS12, PGK5, RBBP5, ARL6IP5, NTS, COMMD9, PSMD6, TPD52L1, CDK16)についてHEK293細胞中の転写活性計測を行った.このうちEF1a1, RPS12プロモーターについては複数種類の細胞(K562, HepG2, A549, HelaS3など)の細胞環境においても計測を行った.これらの情報を基に,塩基ごとの変異パターンの約4000種類の変数による線形モデルとして予測式を導出した.プロモーター配列上において活性への寄与が強い塩基のマッピングを行ったところ,TATAボックスや高GC領域など既知のシスエレメントを抽出することができた.また高いプロモーター活性を持つ領域は進化的に保存されている傾向にあった.また変異により新たに転写因子結合配列が出現し,活性が上昇する例を見つけることができた.以上のことから事前の情報が無くても一塩基単位の解像度によるプロモーター領域の詳細な解析が可能になったといえる.続いてプロモーターの配列改変について検討を行った.EF1a1プロモーターを例に,線形モデルから活性を上昇させると予測された箇所に塩基置換を施したプロモーターに対して,Lucアッセイによる活性測定を行った結果,モデルによる予測どおりの活性の変化を観測できた.さらに複数箇所に変異を導入した結果,変異の効果は相加的であり,幾つかの変異のパターンを組み合わせることで,任意のプロモーター活性を有する配列をデザインすることが可能であると示唆された.HEK293以外の細胞種に関しては,今後もトランスフェクションなどの条件を検討する必要があることなど課題が残っている.これらの成果を日本進化学会,BMB2015で発表をした.一塩基単位の解像度でプロモーター領域の転写活性情報を抽出する手法の開発を行った.平均で1-2%ランダム突然変異を導入したヒトプロモーターに対し,次世代シークエンサーを用いた大規模なレポーターアッセイ系の構築を行い,プロモーター配列の解析と活性測定を行った.これらの情報を用い,プロモーター配列と活性に関する線形モデルを構築によって,事前の知識が無くても転写制御の情報を抽出を可能にした.また,これらの成果はプロモーター配列のデザインについての基礎情報として有用であると考えている.プロモーターへの変異導入法,次世代型シークエンサーを用いたレポーター解析手法については問題なく実行できるようになったと考えている.またプロモーター活性予測モデルに関しても,現状では単純なモデルではあるが,ある程度の精度で予測が可能であり,今後の進展により精度の高いプロモーター活性モデルになることが期待される.プロモーターの種類に関しては,配列上の特徴や活性の特徴に着目して情報を拡充していく予定である.また細胞の種類についての情報は遅れており,現在準備中である.ゲノムシステム医療科学分野得られた変異プロモーターとプロモーター活性の情報を基に,プロモーター活性に関する数理モデルの構築を行う.RNA-Seq, ChIP-Seq,メチル化状態,他生物との保存度などの情報を取り入れることにより高精度なプロモーター活性モデルの構築を検討する.得られたデータを基に,プロモーター配列を任意に改変することで,プロモーター活性を自在に改変することが可能であるか,プロモーターの設計に関する検討を行う.特に任意の細胞内で高い活性を持つプロモーターの作成が可能であるか計算機による予測を行い,実験によってその精度の確認を行う.以上の成果についての論文化を行う.
進行性紫斑病性腎炎の遺伝子的解析と進行因子の臨床および分子生物学的検討

紫斑病性腎炎(HSPN)の一部に蛋白尿の遷延する症例を認めるがその原因は明らかではない。病理学的に類似するIgA腎症の成人例では蛋白尿・進行性病変とACE遺伝子第16イントロンの欠失型遺伝子多型の相関を認める。今回2年以上経過を追っている小児HSPN24例(発症時4-13歳)および対照として小児IgA腎症53例(発症時4-15歳)について、ACE遺伝子多型性[挿入型(II)、欠失型(DD)およびID型]と臨床経過の相関を検討した。ACE遺伝子表現形は患者末梢血より抽出したゲノムを過去の報告に従いPCR法で決定した。HSPN症例の21%(5例)にDD型多型を認めた。DD型の全例で蛋白尿(>0.5g/日)が2年間以上遷延していたが、II/ID型でのその頻度は26%であった。(カイ2乗検定によりII/ID型に対して有意差を認める)。その他の指標として:1)遷延性血尿または高血圧の有無、2)腎組織で糸球体半月体を有する糸球体の出現頻度、3)腎機能低下(Ccr<50ml/min/1.73M2)を発症後2年以内に認めた症例の頻度は、それぞれDDとII/ID型の間で有意差を認めなかった。小児IgA腎症では9%(5例)にDD型を認めたが、II/ID型との間で蛋白尿を含み臨床病理学的諸指標の有意差を認めなかった。以上よりACE遺伝子DD型は小児HSPNでの出現頻度が高く、また遷延性蛋白尿のリスクファクターであることが明らかとなった。一方、急速進行型のHSPNおよび小児IgA腎症における遷延性蛋白尿とACE遺伝子多型性が関連しないことより、ACE遺伝子DD型表現形は小児HSPNが遷延する特異的機序に関連することが示唆される。小児紫斑病性腎炎(HSPN)の一部に蛋白尿の遷延する症例を認めるが、その原因は明らかではない。病理学的に類似するIgA腎症の成人例では慢性進行性病態とアンギオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子第16イントロンの欠失型遺伝子多型の相関を認める。今回2年以上経過を追っているHSPN24例(発症時4-13歳)および対照として小児IgA腎症53例(発症時4-15歳)についてACE遺伝子多型性[挿入型(II)、欠失型(DD)およびID型]と臨床経過の相関を検討した。ACE遺伝子表現型は患者末梢血より抽出したゲノムを過去の報告に従いPCR法で決定した。HSPN症例の21%(5例)にDD型を認めた。DD型の全例で蛋白尿(>0.5g/日)が2年間以上遷延していたが、II/ID型ではその頻度は26%であった。その他の指標として:1)血尿の有無、2)高血圧の有無,3)腎組織で半月体を有する糸球体の出現頻度、4)腎機能低下(CCr<50ml/min/1.73M2)を発症後2年以内に認めた症例の頻度は、それぞれDDとII/ID型の間で有意差を認めなかった。一方、小児IgA腎症では9%(5例)にDD型を認めたが、II/ID型との間で蛋白尿の有無を含み臨床病理学的諸指標の有意差を認めなかった。以上よりACE遺伝子DD型多型は小児HSPNで出現頻度が高く、また蛋白尿遷延化のリスクファクターであることが明らかとなった。

急速進行型のHSPNおよび小児IgA腎症における遷延性蛋白尿とACE遺伝子多型性が関連しないことより、ACE遺伝子DD型表現型は小児HSPNが遷延する機序に関連すると思われる。小児紫斑病性腎炎(HSPN)の一部に蛋白尿の遷延する症例を認めるが、その原因は明らかではない。病理学的に類似するIgA腎症の成人例では慢性進行性病態とアンギオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子第16イントロンの欠失型遺伝子多型の相関を認める。今回2年以上経過を追っているHSPN24例(発症時4-13歳)および対照として小児IgA腎症53例(発症時4-15歳)についてACE遺伝子多型性[挿入型(II)、欠失型(DD)およびID型]と臨床経過の相関を検討した。ACE遺伝子表現型は患者末梢血より抽出したゲノムを過去の報告に従いPCR法で決定した。HSPN症例の21%(5例)にDD型を認めた。DD型の全例で蛋白尿(>0.5g/日)が2年間以上遷延していたが、II/ID型ではその頻度は26%であった。(カイ2乗検定によりII/ID型に対して有意差を認める)。その他の指標として:1)血尿の有無、2)高血圧の有無、3)腎組織で半月体を有する糸球体の出現頻度、4)腎機能低下(CCr<50ml/min/1.73M2)を発症後2年以内に認めた症例の頻度は、それぞれDDとII/ID型の間で有意差を認めなかった。一方、小児IgA腎症では9%(5例)にDD型を認めたが、II/ID型との間で蛋白尿の有無を含み臨床病理学的諸指標の有意差を認めなかった。以上よりACE遺伝子DD型多型は小児HSPNでの出現頻度が高く、又蛋白尿遷延化のリスクファクターであることが明らかとなった。急速進行形のHSPN及び小児IgA腎症における遷延性蛋白尿とACE遺伝子多型性が関連しないことより、ACE遺伝子DD型表現型は小児HSPNが遷延する機序に関連すると思われる。
人口高齢化と産業構造-産業のサービス化,高齢者就業,および年金改革-

人口高齢化と産業構造の動的関係,そして関連する制度改革について理論的,実証的に研究した.主要な研究成果は,(1)人口高齢化により産業の高度化が進むことを示したこと,(2)健康寿命が延びる状況でも,介護サービス産業への補助金政策が将来世代を含めたすべての世代の経済厚生を改善し得ることを示したこと,そして(3)世代間対立や社会階級意識等に代表される自分と同じ属性を持つ集団への利他が存在するとき,政治的に支持される所得再分配の規模が人口高齢化とともに急激に変動し得ることを示したことである.人口高齢化と産業構造の動的関係,そして関連する制度改革について理論的,実証的に研究した.主要な研究成果は,(1)人口高齢化により産業の高度化が進むことを示したこと,(2)健康寿命が延びる状況でも,介護サービス産業への補助金政策が将来世代を含めたすべての世代の経済厚生を改善し得ることを示したこと,そして(3)世代間対立や社会階級意識等に代表される自分と同じ属性を持つ集団への利他が存在するとき,政治的に支持される所得再分配の規模が人口高齢化とともに急激に変動し得ることを示したことである."Live longer, work longer :a positive role of public pensions in a service economy"を応用地域学会で報告した.論文は次の2つの仮定のもとで,人口高齢化と最適な年金保険料率の関係を分析している.第1に,高齢者は若年者よりも相対的にサービス支出が多い.第2に,労働市場は若年未熟練労働と高齢熟練労働の2つに分離されているという仮定である.数値解析によれば,たとえば,平均寿命が82歳のときの最適保険料率は約15パーセントである.分析結果は,同志社大学ライフリスク研究センターのディスカッションペーパーとして公開されている.論文は投稿に向け現在改訂中である."Preferences forredistribution in anaging economy"を同志社大学ライフリスク研究センターのディスカッションペーパーとして公開した.論文は人々の投票行動により政治的に支持される世代間所得再分配の規模が,人口高齢化によりどのように影響を受けるのかを分析している.利己的な個人を想定するとき,人口高齢化は世代間再分配を拡大する可能性が高い.しかし,世代間対立や社会階級意識といった外部効果が存在するとき,場合によっては世代間再分配が縮小する可能性があることが示される.この結果は,年金制度を設計する際,国民がどのような基準にもとづいて所得再分配を望んでいるのかを吟味する必要があることを示唆している.論文は投稿に向け現在改訂中である."Healthy life expectancy,dynamic efficiency,and aPareto-improving subsidy forlong-termcare"を日本応用経済学会,応用地域学会で報告した(6月,12月).論文では,公的介護(介護サービス産業への補助金政策)の導入により将来世代を含めた各世代の経済厚生がどのように影響を受けるのかを分析している.主な結論は次の2つである.第1に,長期均衡が動学的非効率であるとき,すべての世代の厚生を改善するような補助率が存在する.第2に,補助率の上限は健康寿命が延びるにつれて低下する,というものである.本稿の結論は,健康寿命が延びるような状況であっても公的介護が人生の質を改善する可能性があること,しかも,現行世代のみならず移行期を含めた将来世代の人生の質をも改善する可能性があることを示唆している.また,補助率の上限と健康寿命の関係を陽表的に導出しているという点で政策的意義を持っている.研究成果は,同志社大学ライフリスク研究センターのディスカッションペーパーとして公開されている.論文は投稿に向け現在改訂中である.早稲田大学で開催された政治経済学に関する国際カンファレンスでの報告論文の要旨を上梓した(田中愛治監修,小西秀樹編「政治経済学の新潮流」第6章人口高齢化と再分配政策:社会的対立効果の理論分析,勁草書房).論文の詳細は,同志社大学ライフリスク研究センターのディスカッションペーパーとして公開されている("Preferences forredistribution in an aging economy").論文は投稿に向け現在改訂中である.「自制心,出生率,および資本蓄積」を『経済学論叢』(同志社大学紀要)に公刊した.Gul and Pesendorfer (2001, 2004)の誘惑と自制心モデルを応用し,誘惑の自制コストが大きい経済では,(1)貯蓄率が低下し,出生率が上昇すること,(2)長期的は,1人あたり所得水準が低下し,経済成長率が上昇することを理論的に示した.本稿の結論は,自制コストの異なる経済を比較するとき,1人あたり所得と成長率の間に負の相関があることを意味している.論文は投稿に向け改訂中である."Sibling rivalry and fertility dynamics in the gift economy"を応用地域学会で報告した(青森公立大学,11月).親への所得移転についてきょうだいが戦略的に行動するとき,出生に関する親の意思決定が子の意思決定に影響を与えること,出生率の変動を通して資本蓄積経路が非単調になり得ることを理論的に示した.論文は,同志社大学ライフリスク研究センターのディスカッションペーパーとして公開されている.論文は現在投稿中である.本研究のキーワードは,高齢者就業,産業のサービス化,社会保障改革,所得格差の4つである.初年度は高齢者就業と産業のサービス化に,2年目である本年度は公的介護の制度改革に焦点を当てて分析した.次年度は最後のキーワードである所得格差について研究を進める.24年度が最終年度であるため、記入しない。

所得格差を分析する際,次の2つの視点が重要であろう.第1に,何が格差の源泉なのか,第2に,分析対象が世代内の格差なのかあるいは世代間の格差なのかという点である.格差の源泉についてはこれまで先天的要因および遺産という私的移転を想定して分析を試みたことがある.現在は子から親への移転(gift)が格差の世代間伝播の要因となり得るのではないかと考え,理論モデルを構築中である.第2の点に関しては,2つを同時に解析的に分析可能かどうか検討中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
看護学生のコミュニケーション能力の向上を目指した継続的教育方法の検討

コミュニケーション能力が低下している学生にEIを取り入れた教育を行い、その評価を行うために、看護学生版EI尺度を作成した。看護学生版EI尺度は19項目4下位尺度より構成され、その信頼性と妥当性を確認された。1年生のコミュニケーション教育では、自己理解が有意に上昇した。2年生では看護学生版EIの患者の負の感情を考慮した行動が低くいため、教育を行ったが、これは上昇したが有意ではなかった。【方法】質的帰納的方法。対象はA大学の実習終了後の看護学生15人でその内訳は4年生5人、3年生4人、2年生3人、1年生3人であった。対象者に半構成的面接を行った。面接内容は、患者とのコミュニケーションで気になる場面を想起させ、患者のどのような言動が気になったか、それを受け看護学生はどのように思ったか、そして、どのような言動をとったかを質問した。本研究はA大学の倫理審査に承認された。【結果】学生は患者にどこまで聞いたらいいのかを【探りを入れる】、そして、【患者の言動を観察しながら話を展開する】。しかし、【探りを入れる】ことは患者に気を遣わせると感じ、【気持ちを切り替え素直に患者に聞く】。【気持ちを切り替え素直に患者に聞く】ようにしても、【患者の言動を観察しながら話を展開する】。そして、学生が得たい内容を患者から聞けなかったとしても【質問内容の妥当性を振り返り】、【患者に聞くタイミング】についても振り返りっていた。これらの振り返りを行いつつ、患者と関わり続け、【患者に聞くタイミング】を図っていた。また、学生は患者に聞きたい内容を聞き出すために【患者の話す内容と関連させた質問】を考えていた。患者と自分が気がねなく話すために、学生は【自己開示】をし、患者が【学生の存在を容認】していた。さらに、学生は【患者をありのまま受け入れる】ことで、【患者と学生にとって居心地の良い環境】を作り出していた。今年度の研究目的は、EI尺度の開発と学生のEIの教育方法の検討であった。EI尺度の開発に関しては、昨年度、15名の学生よりEIについてインタビューした内容を質問形式に修正し、研究者間で、構成概念の確認を行った。その結果、内山ら(2001)が作成したEQSと比較すると、【感情察知】【自己効力】【粘り】【熱意】【自己決定】【自制心】【目標追求】【喜びの共感】【悲しみの共感】【配慮】【自発的援助】【決断】などといった下位因子と類似する内容が抽出されたが、新たな内容として、学生は患者の行動や表情を読み取り、学生である自分がどのようにとらえられているかといった【患者の態度や表情より学生自身の自己理解を推察】や患者を取り囲む状況より患者がどのように思っているかといった【患者を取り巻く環境より患者像の推察】が抽出された。EIの概念には、相手の感情理解と自分の感情理があるために、【患者の態度より、自己理解を推察】【患者を取り巻く環境より患者像の推察】はEI尺度に取り入れことが妥当である。今後、数量的に信頼性と妥当性を検証する。EIの教育方法については、先行研究で、学生は看護師よりEIの状況洞察が低いことや、専門的知識が低いことや生活経験が乏しいことより、患者像を推察することが難しい事を明らかしていることより、専門的知識の強化と生活経験に関しては、読書や映画を鑑賞し、自分とは異なる感情を理解することで、生活経験を疑似体験する必要性を教育として取り入れることを検討した。1.学生版EI尺度の信頼性と妥当性の兼用前年度、学生版EI尺度の質問項目を作成した。その質問項目の信頼性と妥当性を検証するために、看護学生に学生版EI尺度、EQS、クリティカルシンキング尺度を使用して、アンケート調査を行った。その結果、看護学生版EI尺度は19項目4下位尺度より構成され、その信頼性と妥当性を確認された。看護学科2年生のコミュニケーション教育に参加した学生に1年生と同様の方法で研究を進めた。2.看護学生2年生のコミュニケーション教育教育の前後では、EQSと看護学生版EI尺度を測定した。介入前では、EQSの状況対応領域が最も低い一方、対人対応領域が最も高かった。看護学生版EIでは、【患者の思いを共感しようとする姿勢】が最も高く、【患者の負の感情を考慮した行動】が最も低かった。講義後、模擬患者による面接を行った後のEQSと看護学生版EIの状況対応領域と【患者の負の感情を考慮した行動】の値を上昇することはできたが、有意な上昇ではなかった。今後、【患者の負の感情を考慮した行動】ができるような教育方法を検討する必要がある。【目的】看護学のコミュニケーションの介入方法の検討と介入の実施、学生版EI尺度の項目の精選と信頼性と妥当性の検証を行う。【方法】