hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経細胞の小胞体ストレスにおけるシンタキシン5アイソフォームの役割

このメカニズムについて、Syxアイソフォームの役割の差異も考慮しながら、詳細に検討している。またこれに関連してSyx5アイソフォームであるSyx5Lが膜蛋白質輸送の過程に置いて、Aβ分泌並びに細胞内βAPP蓄積に対する効果がアイソフォーム間で異なることや(Suga K. et al., submitted)、初代培養海馬神経細胞のERと隣接する細胞内小器官であるミトコンドリアのCa^<2+>ホメオスタシスへの虚血や低酸素等のストレスの影響についても共同研究により検証した(Neurosci Lett.,2008, Neurochem. Res.,2009)。本研究は、細胞内小胞輸送や形質膜輸送を制御するSyxファミリーの中において、特異な機能を有することを示したSyx5アイソフォームに着目し、神経細胞のERストレスに伴う膜蛋白質輸送・糖鎖修飾・ゴルジ装置構造変化におけるSyx5の役割を明らかにするのが目的である。株化培養神経細胞・初代培養海馬神経細胞にERストレス負荷を与えた系において、Syx5アイソフォームの発現および細胞内動態の変化に焦点を当てて解析した。免疫化学的手法によりSyx5アイソフォームの細胞内局在を検討したところ、ERストレス負荷を与えた細胞においてSyx5アイソフォームは斑点状に局在し、Syx5アイソフォームの発現をknock-downした時にも同様に見られるいわゆるGolgi fragmentationが観察された。Syx5アイソフォームの役割の差異も考慮しながら、詳細に検討したところ、βAPP等の膜蛋白質の細胞内輸送などの過程においてSyx5アイソフォームの役割の差を示した(Suga K.,et al.,J.Biochemistry 2009)。また様々な培養細胞ならびに初代培養海馬神経細胞においでTunicamycin (Tm)やTg(ER内Ca^2+ホメオスタシスの撹乱)やBFA (ER-ゴルジ間の小胞輸送を阻害する毒素)処理することによりERストレス負荷を行うと、Syx5アイソフォームの発現量が増加することを見出した(Suga K.,et al.,in preparation)。
準周期タイリングに見出されるプレフラクタル構造の解析

研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.貼り合わせルールにより構成されたペンローズタイリングに関して,新たなsubstitutionルールを一つ見つけた.それを用いることにより,非周期性,局所同型性,非可算性,貼り合わせルールにより構成されたペンローズタイリングがthe up-down generationで得られることの初等的な証明を与えることができた.2.分子の立体構造を調べるために,n個の環状炭化水素分子の数理モデルを与え,その配置空間のトポロジーを研究した.数理モデルとして満たすべき条件を仮定すると,5以上のnに対して,n個の環状炭化水素分子の立体構造から成る配置空間はn-4次元の球面と微分同型であることが示される.この結果はnが5もしくは6のときの現実のn個の環状炭化水素分子の立体構造から成る配置空間の形がそれぞれ円周,2次元球面として現れることに説明を与えている.3.アンダーソンモデルの固有値と固有関数の局在中心のなす点過程を考え,無限体積極限においてこれがポアソン点過程に収束することを示した.4.一次元トーラスの任意の分割に対応する無理回転のコード化を調べた.そのようにして生じる数列は再帰再生構造をもち,その再生過程が停留的になるのは分割パラメータと初期値,回転数のすべてが同じ実二次体に属するときに限ることを証明した.5.シフト基数系の境界に属する点が必ず準周期的な軌道と対応するかを2次元の場合で調べた.この中で注目すべきは黄金比の場合にはそのような現象が本当に起きていることである.この仕事は最近さらに離散回転のもつself-inducingな構造の研究に広がっている.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.貼り合わせルールにより構成されたペンローズタイリングに関して,新たなsubstitutionルールを一つ見つけた.それを用いることにより,非周期性,局所同型性,非可算性,貼り合わせルールにより構成されたペンローズタイリングがthe up-down generationで得られることの初等的な証明を与えることができた.2.分子の立体構造を調べるために,n個の環状炭化水素分子の数理モデルを与え,その配置空間のトポロジーを研究した.数理モデルとして満たすべき条件を仮定すると,5以上のnに対して,n個の環状炭化水素分子の立体構造から成る配置空間はn-4次元の球面と微分同型であることが示される.この結果はnが5もしくは6のときの現実のn個の環状炭化水素分子の立体構造から成る配置空間の形がそれぞれ円周,2次元球面として現れることに説明を与えている.3.アンダーソンモデルの固有値と固有関数の局在中心のなす点過程を考え,無限体積極限においてこれがポアソン点過程に収束することを示した.4.一次元トーラスの任意の分割に対応する無理回転のコード化を調べた.そのようにして生じる数列は再帰再生構造をもち,その再生過程が停留的になるのは分割パラメータと初期値,回転数のすべてが同じ実二次体に属するときに限ることを証明した.5.シフト基数系の境界に属する点が必ず準周期的な軌道と対応するかを2次元の場合で調べた.この中で注目すべきは黄金比の場合にはそのような現象が本当に起きていることである.この仕事は最近さらに離散回転のもつself-inducingな構造の研究に広がっている.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.・貼り合わせルールにより構成されたペンローズタイリングに関して,新たなsubstitutionルールを一つ見つけた。それを用いることにより,非周期性,局所同型性,非可算性,貼り合わせルールにより構成されたペンローズタイリングがthe up-down generationで得られることの初等的な証明を与えることができた。・mod3レンズ空間上のベクトル束のspanとその安定拡張性の関係を研究し、過去に発表されたmod3レンズ空間上の実ベクトル束の安定非拡張性に関する定理をさらに進めた結果を得た。・正規分布N(θ,σ2)からの確率変数Xを用いたΦ(aθ)の不偏推定を考え、|a|>1/σの場合のその非存在について明らかにした。・シフト基数系は、ベータ展開と標準数系という異なる数の体系に付随する力学系を統一する概念で、良い数系のモジュライ空間とでも呼べるものである。2次元のシフト基数系の詳細な記述を行った。・二次元の離散回転から作られる簡単な数列の周期性を論じた。この数列は三項間漸化式の不等式版への拡張というような性格を持っており、記述は非常に難しい。この研究をさらに進めて、領域交換の力学系の自己相似性についてさらに結果を得た。・数系の有限表示は数の基本的な把握の手段とも考えられるが、数系を力学系と連結してトーラスのマルコフ分割を関連させる場合にも重要な役割を果たす。ここでは有限性をもつ代数的数をある種の正の代数的整数に限って分類した。研究実施計画の役割分担に従って、下記の研究成果を得た。1.フィボナッチ列は1次元の準周期タイリングである。このタイリングは射影法と呼ばれる構成法によっても得られる。構成を制御するWindowと呼ばれる有界集合は構成されるタイリングの局所配置に対応する分割をもつ。区間交換力学系やCircle mapによる回転列を用いてこの分割に関する基本的な性質を調べ、フィボナッチ列の自己相似性に対応するフラクタル構造をもつことを示した。2.ユークリッド平面の場合と同様に、双曲平面タイリングにおいて考えられる非周期性の4つの定義の関係を完全に明らかにした。

結果の証明の多くの部分はフックス群に関して知られている結果を用いて示されるが、残りの部分はタイリングに固有な技法を用いて示された。さらに、環状拡大という構成法により非周期双曲平面タイリングを例を構成した。3.分子の立体構造を調べるために、n個の環状炭化水素分子の数理モデルを与え、その配置空間のトポロジーを研究した。数理モデルとして満たすべき条件を仮定すると、5以上のnに対して、n個の環状炭化水素分子の立体構造から成る配置空間はn-4次元の球面と微分同型であることが示される。この結果はnが5もしくは6のときの現実のn個の環状炭化水素分子の立体構造から成る配置空間の形がそれぞれ円周、2次元球面として現れることに説明を与えている。4.アンダーソンモデルの固有値と固有関数の局在中心のなす点過程を考え、無限体積極限においてこれがポアソン点過程に収束することを示した。5.一次元トーラスの任意の分割に対応する無理回転のコード化を調べた。そのようにして生じる数列は再帰再生構造をもち、その再生過程が停留的になるのは分割パラメータと初期値、回転数のすべてが同じ実二次体に属するときに限ることを証明した
世界システム論的アプロ-チによる教育権の基礎的研究

わが国の教育権の理論は、主として子どもを中心にした発達理論に依拠したものか、日本国憲法や教育基本法に基く法的アプロ-チから構築されたものであった。けれども前者のアプロ-チでは、制度としての教育の側面が拾象されてしまう傾向があり、後者では現実の教育のダイナシズムがとらえ難いおそれがあった。いずれのアプロ-チにしても、第三世界を含む今日の国際社会の教育動向を組み込んだグロ-バルな視座は欠落してしまう。近年批准をめぐって問題になっいる「子どもの権利条約」の研究はこれらの先行研究のアプロ-チの不十分性を浮彫りさせる結果になっている。今日の国際社会の教育権の現状をさぐるためには、教育権の基底としての教育制度の成立と発展を、第三世界を含めたグロ-バルな見地から検討しなければならない。従って、本研究では第二次大戦以降の全世界のナショナルな教育制度拡大の理由を説明しようとする種々の理論的アプロ-チ--(1)機能主義理論、(2)人的資本論、(3)文化再生産物、(4)従属理論、(5)世界システム論-を順次、批判的に検討し、最終的に世界システム論の相対的な優位性を現時点において確認する作業を行なった。そこで明らかにされたことは、戦後教育制度拡大の普遍性と一般性を一国の構造的特性やイデオロギ-上の差異に還元して説明するアプロ-チでは、十分に経験的に証明されることができないという点にある。第三世界諸国における識字率の大幅な上昇にもかかわらず、絶対的な非識字者数の増加がみられるのであるが、にもかかわらず教育制度への巨大な資本投資と人的資源への投資の事実は、より広大なシステム-世界システム-を前提にしない限り、明らかにされることは不可能である。
視覚刺激呈示タイミングの制御による脳波を用いた文字入力の高速化

本研究の目的は,ディスプレイ上の候補文字の呈示を工夫することで,同時に異なる二種類の脳波であるP300とSSVEPを発生させ,それらを効率良く分離する独自の技術により文字入力を高速化することである。その実現において課題となっていた二点について取り組んだ。一点目は,文字入力の際に二成分のどちらをより重視するかである。P300は人間の判断や認知を反映した能動的な応答であるが,計測時の状態など様々な要因による影響を受けやすい。一方SSVEPは,視覚刺激の注視のみで出現する受動的な応答であり,人間の状態に依存せず安定的に取得することができる。よって,文字入力では人間の意思をより反映している前者を重視すべきであるが,ユーザにより最適値は異なる。本研究では,文字判定において振幅に基づく評価指標を設定し,正答率を最大にするウェイトの探索を行った。結果として,SSVEPよりP300のウェイトを高くすることにより高正答率を得たユーザは全体の83%であった。現在リアルタイムでのウェイト変更に対応できておらず,今後時々刻々変化するユーザの状態を反映した設定方法について検討したい。二点目として,長時間の計測において,ユーザの状態をいかに安定的に保つかである。計測時間の増大に伴う疲労等によるユーザの入力意欲や集中力の低下は,P300の出現に影響を与える。そこで,それを緩和する方策として,入力中のユーザに文字入力が完了するまで,常に計算機による途中段階での評価(入力がうまくいっているか)を知らせる仕組み(視覚的フィードバック)を加えた。これによりユーザ自身に現状の入力意欲や集中力等に対して改善の機会を与えることが可能となる。結果として,従来の呈示法に比べて,正答率の向上が見られた。今後は,被検者数を増やし,統計的な観点からその有効性について評価を行いたい。脳波を用い,考えるだけでコンピュータ入力可能なbrain-computer interface (BCI)の研究において,ディスプレイ上に呈示された多数の候補文字から被験者の意図する1文字(標的文字)を選択する技術は,入力対象を特定するという観点から,様々な用途に利用可能なBCIの基盤技術の一つである.本研究では,候補文字の呈示を工夫することで,同時に異なる二種類であるP300とSSVEPの脳波を発生させ,それらを効率良く分離する独自の技術により標的文字の特定を短時間で行い,文字入力の高速化を試みる.本年度の実施計画では,1多数例の被験者からデータを取得する,2刺激呈示パラメータとP300およびSSVEP出現の関係について検討する,3刺激呈示に用いるディスプレイ上での被検者の注視点を取得し,出現するP300成分との関連性について調査するの3点について研究を実施する予定であった.1については,10例程度の被検者よりデータを収集することができたが,年齢や性別に偏りがあるため,今後この点を考慮してデータ収集を行う.2については,SSVEPの点滅刺激において,基本波成分よりも10Hz以下の低い刺激周波数が生成する2040Hzの高調波成分において,高い安静時比の脳波成分が得られた.また,我々の提案するP300とSSVEPの分離手法による分離精度を経験的モード分解法を用いて向上させることができた.3は,アイトラッキング装置を導入し,脳波計測と同時に視点計測を行うシステムを完成させた.これらの研究により,来年度の研究実施に向けた,計測装置,計測条件といった基盤が整備された.我々の提案手法では,SSVEPを発生させるためのチェッカーボード上にP300を出現させるための文字を配置し,文字の呈示タイミングを制御した2回の刺激により,SSVEPとP300の2成分を含む2応答を得る.次に,これらの応答を加算および減算することで,SSVEPおよびP300を相殺し,P300とSSVEPを分離する.しかし,これは,SSVEPとP300の出現が時間により変化しないという仮定に基づいているため,現実の時間による波形の変動に対応できない.よって,我々は,波形の相殺がうまくいかないケースに対処するため,経験的モード分解法を用いて,分解により得られた信号成分をもとに加減処理することで,良好な2成分の分離波形を得た.視点情報との同時計測については,アイトラッキングのためのハードウェアを購入したが,ソフトウェアについてはSDKを用いて独自に作成した.ソフトウェアの作成に時間を要し,実験開始が遅れたが,その後,研究に従事する人員を増やすことにより,年度末時点で,研究実施計画に示した本年度の研究をほぼ予定通り遂行することができた.本研究では,候補文字の呈示を工夫することで,同時に異なる2種類であるP300とSSVEPの脳波を発生させ,それらを効率良く分離する独自の技術により標的文字の特定を短時間で行い,文字入力の高速化を試みる.当初の本年度における研究実施計画では,主として標的文字の判定処理方法についての検討を予定しており,それに関連した実験を含めて,研究を実施した.本研究では,2つの成分を用いて標的文字の判定を行うことから,どちらの成分によりウェイトを与えて評価するかが重要となる.P300は人間の状態や様々な要因による影響を受けやすいが,人間の判断や認知を反映した電位である.

一方SSVEPは,比較的人間の状態の影響を受けず安定的に取得することができるが,視覚刺激の注視のみで出現する.よって,本来は人間の文字入力の意思をより反映している前者を重視すべきであるが,諸要因によりP300成分が顕著に出現しない場合は,SSVEPが考慮されるよう,2成分に対するウェイトを調整可能な評価関数を設定した.これにより,評価関数を最大にする最適なウェイトを求めた.しかしながら,被験者により最適値は異なるため,今後は個人に応じて最適値を効率よく求める方法について検討を行う必要がある.また,標的文字の推定精度向上のために,これまでに我々が開発したSSVEPとP300を分離する粒子フィルタの導入について検討を行った.オフライン処理により,フィルタ適用の有無による正答率を調べた結果,フィルタ使用により15%の精度向上が見られた.我々の提案手法では,SSVEPを発生させるためにチェッカーボードによる刺激を使用していたが,文字の点滅による刺激呈示の方が,よりSSVEP成分を顕著に出現させることが判明したため,刺激呈示方法の変更を行った.しかしながら,それに伴う研究遂行における遅延を生じることなく,正答率は向上させることができた.本研究の目的は,ディスプレイ上の候補文字の呈示を工夫することで,同時に異なる二種類の脳波であるP300とSSVEPを発生させ,それらを効率良く分離する独自の技術により文字入力を高速化することである。その実現において課題となっていた二点について取り組んだ。一点目は,文字入力の際に二成分のどちらをより重視するかである。P300は人間の判断や認知を反映した能動的な応答であるが,計測時の状態など様々な要因による影響を受けやすい。一方SSVEPは,視覚刺激の注視のみで出現する受動的な応答であり,人間の状態に依存せず安定的に取得することができる。よって,文字入力では人間の意思をより反映している前者を重視すべきであるが,ユーザにより最適値は異なる。本研究では,文字判定において振幅に基づく評価指標を設定し,正答率を最大にするウェイトの探索を行った。結果として,SSVEPよりP300のウェイトを高くすることにより高正答率を得たユーザは全体の83%であった。現在リアルタイムでのウェイト変更に対応できておらず,今後時々刻々変化するユーザの状態を反映した設定方法について検討したい。二点目として,長時間の計測において,ユーザの状態をいかに安定的に保つかである。計測時間の増大に伴う疲労等によるユーザの入力意欲や集中力の低下は,P300の出現に影響を与える。そこで,それを緩和する方策として,入力中のユーザに文字入力が完了するまで,常に計算機による途中段階での評価(入力がうまくいっているか)を知らせる仕組み(視覚的フィードバック)を加えた。これによりユーザ自身に現状の入力意欲や集中力等に対して改善の機会を与えることが可能となる。結果として,従来の呈示法に比べて,正答率の向上が見られた。今後は,被検者数を増やし,統計的な観点からその有効性について評価を行いたい。今年度以降の研究において,標的文字入力の高速化と並行して最良の標的文字判定方法について研究を進めたい.提案手法は,標的文字の推定精度向上のために機械学習を用いる手法と異なり,学習データの事前計測を必要としない.これは,即時のBCI利用において大きなメリットになると考えられが,反面機械学習の不使用は,標的文字の判定時において事前知識を持たないということを意味しており,誤った標的文字の推定により入力文字数の低下を招く可能性がある.
超巨大ブラックホールの起源　―ブラックホール質量は如何にして決まるか―

平成29年度は、初期宇宙の超巨大BHの種となるBHが形成される過程として高密星団中での星の暴走的衝突合体モデルに着目した。この過程による星団内での大質量星形成・種BH形成の宇宙論的に一貫した研究は少ない。実際にこの暴走的衝突モデルによる種BH形成が確からしく起きるかどうかを数値シミュレーションで直接的に示した例はKatz et al. (2015)の1例だけであり、モデルの有効性について議論の余地がある。特にKatz et al. (2015)ではミニハロー内で形成される星団にのみ着目していたため、より重い原始冷却ハローで形成される星団において星の暴走的衝突が起きるか否かは明らかになっていない。そこで本研究では、宇宙の初期密度ゆらぎから原始冷却ハローができ、高密星団ができて大質量星・種BHが形成するまでの過程を、宇宙論的シミュレーションと星団力学のN体シミュレーションを組み合わせて追った。まず、宇宙論的シミュレーションによって宇宙の初期条件から物質の密度進化を追い、赤方偏移10-20程度で異なる8個の原始冷却ハローを同定した。この原子冷却ハロー内で星団が形成されると想定し、星形成効率と星の質量関数を仮定してN体シミュレーションの初期条件である星の空間分布を生成した。これらの星団それぞれについてN体シミュレーションによる星団力学進化を追ったところ、全ての星団で星の暴走的衝突が確からしく起きることを示し、400-1900太陽質量程度の大質量星・種BHが形成されることを示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙初期超巨大ブラックホール起源の直接崩壊モデルにおいて、星の種にガスが急速に落ち込んで太陽の10万倍の質量を持つ超大質量星が形成されるまでの星形成降着段階に関して研究を行った。この段階ではガスが中心星に降着するときに解放する重力エネルギーの一部が紫外線に変換される。これらの紫外線はガス降着を抑制する可能性がある(フィードバック)。もし降着が抑制されれば、星は超大質量星まで大きく成長できない。この場合、超大質量星からその後形成されるブラックホール(BH)の質量が大きくなれず、その後の過程である超巨大BH形成にも影響する。実際に紫外線が放出されるかどうかを明らかにするため、星の進化計算と2次元流体シミュレーションを行った。関連論文を年度内に2本投稿し、内1本は年度内に出版された。さらに国内の研究会・学会で5回の口頭発表と1回のポスター発表を行った。また海外の研究会で3回ポスター発表を行った。1本目の論文では、降着率をモデル化し星の進化計算のみを用いてフィードバックが効くかどうかを考察した。重要なモデルパラメータとして、静的降着する時期の長さΔtがある。この論文では、Δtが1000年未満であればフィードバックは効かないと結論づけた。1本目の論文ではモデル化した降着率を用いていたため、実際の降着率を反映出来ていないと考えられた。そこで2本目の論文では、降着率として2次元流体シミュレーションから計算したものを用い、星の進化計算を行ってフィードバックが効くか否か考察した。シミュレーションから計算した降着率では、Δtが1000年よりもずっと短いことが分かった。星形成降着段階ではフィードバックは効かず、超大質量星が形成される可能性があると結論づけた。概ね交付申請書に記載した研究を遂行でき、論文を2本投稿(内1本は年度内に出版)できたため。平成28年度は、超巨大ブラックホール起源を説明するモデルの1つである、種BHの超臨界降着による成長に関して数値シミュレーションを用いた研究を行った。ガスがBHに降着する際には、BH近傍でその重力エネルギーが輻射エネルギーに転換され外へ放出される。降着が速く放出輻射強度が強すぎる場合には、より外側領域で輻射の影響により降着が抑制される(輻射フィードバック)。従来の研究ではしばしば放出輻射強度がガス降着率に比例すると仮定されており、この場合輻射フィードバックが起き超臨界降着が実現されない。実際は降着率が十分大きい場合には降着ガスにより光子が引きずられ放出輻射強度は弱まる。この効果を考慮した光度モデルで、最大光度をエディントン光度に限定した場合の1次元流体シミュレーション研究では、輻射フィードバックは効かず超臨界降着が実現されることが示された。しかしより現実的には最大光度はエディントン光度より大きくなると考えられる。この場合に超臨界降着が実現されるかどうかは明らかでない。そこで本研究では、光子捕獲がある場合でかつ最大光度がエディントン光度を超える場合に超臨界降着が実現するかどうか明らかにする目的で、BH降着流の1次元輻射入り流体シミュレーションを、非平衡化学反応を同時に解きつつ行った。ガス密度、BH質量、最大光度をパラメータとして計算を行った結果、最大光度がエディントン光度の数10倍程度でも超臨界降着が実現されることが示された。数値計算結果は、独自に構築した解析モデルから導いた条件とよく一致した。前年度から予定していた種ブラックホールの成長に関する研究を遂行でき、かつ論文にまとめ出版することができたため。

実際にこの暴走的衝突モデルによる種BH形成が確からしく起きるかどうかを数値シミュレーションで直接的に示した例はKatz et al. (2015)の1例だけであり、モデルの有効性について議論の余地がある。特にKatz et al. (2015)ではミニハロー内で形成される星団にのみ着目していたため、より重い原始冷却ハローで形成される星団において星の暴走的衝突が起きるか否かは明らかになっていない。そこで本研究では、宇宙の初期密度ゆらぎから原始冷却ハローができ、高密星団ができて大質量星・種BHが形成するまでの過程を、宇宙論的シミュレーションと星団力学のN体シミュレーションを組み合わせて追った。まず、宇宙論的シミュレーションによって宇宙の初期条件から物質の密度進化を追い、赤方偏移10-20程度で異なる8個の原始冷却ハローを同定した。この原子冷却ハロー内で星団が形成されると想定し、星形成効率と星の質量関数を仮定してN体シミュレーションの初期条件である星の空間分布を生成した。これらの星団それぞれについてN体シミュレーションによる星団力学進化を追ったところ、全ての星団で星の暴走的衝突が確からしく起きることを示し、400-1900太陽質量程度の大質量星・種BHが形成されることを示した。超巨大ブラックホール起源に関するモデルについて他のものを考える。具体的には超臨界降着による種ブラックホール成長と星団中での種ブラックホール形成について、数値シミュレーションにより調査する。引き続き超巨大ブラックホール起源モデルの調査を行う。前年度と今年度では、直接崩壊モデルと超臨界降着モデルに関して研究を行った。次年度では星団中での種BH形成に関する研究を行う予定である。これにより超巨大BH起源の主要な3モデルに関する調査を行ったことになる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ジョン・コットンとアメリカのピューリタニズム思想に関する研究

本研究は3年間にわたりアメリカ植民地時代の創設期を扱った。平成10年度は新大陸での土地の取得のプロセスを中心に、英国からの渡航記、ボストンの地図、神学者の説教と自伝、教会の回心体験告白などの資料を通して明らかにした。トマス・フッカー、トマス・シェパード、ジョン・ウィンスロップを研究対象として、コットンと同時代に生きた植民地第一世代の彼らがアメリカを建国するに至った決意を、英国にさかのぼり調査し、彼らが1630年にマサチューセッツ湾植民地を創設した時のボストンの様子を、地図を使用して詳細に調査した。平成11年度はコットンとトマス・フッカーの関係、アンチノミアン論争で追放されたジョン・ウィールライトとの関係、ボストンの都市の発展を研究した。ウィールライトとコットンの間でかわされた書簡はボストン公立図書館に所蔵されているため、これを資料収集するために私はアメリカに渡航した。ボストンの発展については、ニューヨーク公立図書館の地図部門で資料収集した。ボストンはインディアンから買収した1630年代から現在に至るまで地図が残っており、これが都市の発展と植民地の拡大を証明している。平成12年度は本研究の最終年度であるため、様々な研究成果の発表を行なった。5月20日の日本英文学会において「書簡にみるウィールライトとコットン-アンチノミアン論争後の和解への道-」という題目で研究報告を行ない、コットンの未公刊の書簡について分析した。また本研究の取りまとめとして最終報告書の印刷を行なった。238ページからなる報告書は多数の図版と100年にわたる詳細な年表を含み、将来学術図書として出版を予定している。私は本研究の交付申請書に記載した「研究目的・研究実施計画」はほとんど実行し、独創的なピューリタニズム思想の分析を提示できたと思う。今年度はコットンとその周辺の聖職者と政治家を研究した。トマス・フッカー、トマス・シェパード、ジョン・ウィンスロップが主な対象であった。コットンと同時代に生きた植民地第一世代の彼らがアメリカを建国するに至った決意を、英国にさかのぼり調査し、彼らが1630年にマサチューセッツ湾植民地を創設した時のボストンの様子を、地図を使用して詳細に調査した。その中でも重要な主題は、新大陸の土地の取得であった。聖職者と政治家はアメリカに移住するに際して、土地をインディアンから取得したが、彼らは土地の取得の正当化に苦心した。聖職者はアメリカという「空白の土地」は選民に与えられると神学的理論を展開し、政治家は現実問題として統治と防御がしやすいボストンを政府の中心として選んだ。コットンは英国で行なった説教『植民地への神の約束』(1630)において、そしてウィンスロップは『ニューイングランドの植民に関するウィンスロップの結論』(1630)で、新大陸の土地の取得の正当性を擁護した。一方、コットンとライバル関係にあったフッカーのコネチカット移住の主たる原因は、土地と主導権をめぐる競争であった。表面的には順調なマサチューセッツ湾植民地は、最初の10年間は不安定であり、内部の権力争いは表面下で、外部との争いはインディアンとのピーコット戦争に表われていた。本研究の初年度は、理想的に見える民主主義的教会運営とエリートたちが腐心した土地への執着を、英国からの渡航記、ボストンの地図、神学者の説教と自伝、教会の回心体験告白などの資料を通して明らかにした。平成11年度は350年ぶりに出版が予定されているコットンの書簡を中心に彼の交友関係をさらに深く探求し、マサチューセッツ湾植民地だけでなく、同時代の英国のピューリタン革命やオリバー・クロムウェルとの親密な関係を明らかにする予定である。

フッカーに関しては論文出版が予定されている。ウィールライトとコットンの間でかわされた書簡はボストン公立図書館に所蔵されているため、これを資料収集するために私はアメリカに渡航した。この二人の書簡は約400年前に書かれた貴重なアメリカ合衆国の文化財であるため、写真に写してもらい解読した。しかしそれでも年月を経て解読できない部分があり、これについてはウィスコンシン大学英文学部ジョン・バスコム教授のサージャント・ブッシュ教授の助力を得た。ブッシュ教授は現存するコットンの書簡を出版する予定である。ウィールライトはマサチューセッツ湾植民地を追放された後、エクセターに行ったが、1643年にコットンの仲介でマサチューセッツ湾植民地政府と和解した。上記の書簡はこの時に交わされたものである。ウイールライトは和解後、1650年代に英国に帰国した。クロムウェルの学友として英国のピューリタン革命を見守ったが、1660年の王政復古で再びアメリカに渡航して帰ってきた。コットンとウィールライトの関係は今まで分析されたことがなく、ほとんど知られていない。私はこの対照的な二人を書簡から解説し、平成12年度の日本英文学会大会で発表を行なう。ただしブッシュ教授から送っていただいた部分に関しては公刊前なので制約があり、口頭でのみ言及する。ボストンの発展については、ニューヨーク公立図書館の地図部門で資料収集した。ボストンはインディアンから買収した1630年代から現在に至るまで地図が残っており、これが都市の発展と植民地の拡大を証明している。ニューヨーク公立図書館は写真用に古地図を用意しており出版許可も取れるので、平成12年度に出版を予定している報告書にも掲載する予定である。平成12年度は本研究の最終年度であるため、様々な研究成果の発表を行なった。5月20日の日本英文学会第72回大会(立教大学)において「書簡にみるウィールライトとコットン-アンチノミアン論争後の和解への道-」という題目で研究報告を行ない、コットンの未公刊の書簡について分析した。この発表は好評であったが、時間が少なく調査内容すべてを報告できなかったので、6月24日に焦点をジョン・ウィールライトに当てて新たに報告を行なった。「ウィンスロップとウィールライ卜-宿命の対決」という題目で初期アメリカ学会第25回例会で2時間にわたりウィンスロップのウィールライトの生涯と彼らの意志の強さについて解説した。この二つの報告については昨年からウィスコンシン大学のブッシュ教授と共同で研究しているが、12年度も電子メールにより意見交換を行ない、正確な資料を使い解読するように努力した。また本研究の取りまとめとして最終報告書の印刷を行なった。230ページからなる報告書で、ジョン・コットンを中心としたマサチューセッツ湾植民地の指導者やピューリタニズムの思想・神学についての学術書である。報告書には多数の図版と100年にわたる詳細な年表を含んでいる。この報告書は将来学術図書として出版を予定しており、索引を除いてほぼ完成原稿に近いものである。
確率共振現象を取り入れた制御システムに関する研究

本研究は、生体システムがノイズを巧みに利用している原理である確率共振(SR)現象を人工の制御システムに取り入れ、生体のようにしなやかで臨機応変な能力を生み出す制御方法の確立とアナログ電子回路を用いた制御デバイスの創成を目的とした。SR現象を示すニューロン素子を用いてリング発振器(SRリング発振器)を作製し、それらを組み合わせることでSR現象を取り入れたが制御システムを実現した。SR制御システムにおいて、システムに加えるノイズ強度が強い場合はより臨機応変な制御になるが、ノイズが弱い場合はその逆に挙動がダイナミックになった。このことから、SR現象は、制御システムにとって臨機応変性を高めるのに有効であることが分かった。また、FPGAに実装した並列化SR制御システムを用いた信号復元実験により、SR素子の並列化によって素子故障に対する頑強性が高まることを明らかにした。本研究は、生体システムがノイズを巧みに利用している原理である確率共振(SR)現象を人工の制御システムに取り入れ、生体のようにしなやかで臨機応変な能力を生み出す制御方法の確立とアナログ電子回路を用いた制御デバイスの創成を目的としている。H21年度は、SR型ニューロン素子を用いたリング発振器(SRリング発振器)に光センサを取りつけ、光によって発振パターンを変調することができる光制御型SRリング発振器デバイスの開発を行った。さらに、この発振器デバイスを組み合わせた制御システムを実現し、ノイズがシステム制御に与える影響を調べた。1.光情報によるSRリング発振器の発振パターン制御SR型ニューロン素子の出力調整部分に光りセンサを取り付けることによって、外界からの光情報で素子の出力を変調できるようにし、この素子でSRリング発振器を作製することで、光で発振周波数が変調できる光制御型SRリング発振器を実現した。この発振器は、光が強いときには発振周波数が遅く、また弱いときには速くなり、光によって発振器の発振周波数が制御可能であることが分かった。2.光制御型SRリング発振器を用いたSR制御システムの作製2つの光制御型SRリング発振器を用い、それらの出力を論理演算することによって光が強く当たっている側の発振器に符号付けされた制御信号を得ることができ、さらに論理演算後の信号を用いて一次元移動体の動作にフィードバックをかけると、光追随型の制御が実現できた。このとき、システムに加えるノイズ強度を変化させると、挙動が大きく変化し、ノイズ強度が大きいときは動作が小刻みになり、ノイズが小さいと大まかになった。このノイズ強度依存性が光追随制御に及ぼす影響を調べたところ、ノイズ強度が大きければ臨機応変性が高くなる一方、最終目的位置までの到達時間は増加し、ノイズ強度が小さい場合は逆になることが分かった。生体システムがノイズを巧みに利用している原理である確率共振(SR)現象を人工の制御システムに取り入れ、生体のようにしなやかで臨機応変な能力を生み出す制御方法の確立とアナログ電子回路を用いた制御デバイスの創成を目的としている。本年度は、SR型ニューロン素子を用いたリング発振器(SRリング発振器)にセンシングの機構を取り入れ、センシング情報で発振パターンを変調することができるSRリング発振器の開発を行った。さらに、この発展型のSRリング発振器を組み合わせた制御システムをField-Programmable Gate Array (FPGA)を用いて実現した。(1)確率共振(SR)現象を用いた制御システムの制御パラメータ解析本年度は、昨年度に開発を行ったSR制御台車ロボットの動作シミュレータを開発し、システムに入力されるノイズの強度やSRリング発振器の結合定数といった制御パラメータが台車ロボットの光源追尾制御に与える影響を動画解析によって調べた。(2)並列化SRシステムの耐故障解析及び人工筋肉制御への応用本研究では、並列化SRシステムをFPGAへ実装し、さらに、FPGAを用いたSRリング発振器システムの開発を行った。FPGAは、アナログ電子回路と比べてシステムの変更が用意であるため、システム内のSR型ニューロン素子の可動/故障を頻繁に切り替えて実験を行うのに適している。今後は、本年度に開発したFPGAのSRシステムを用い、素子の故障数をパラメータとした耐故障性能及び人工筋肉の制御用途への可能性を調べる予定である。多自由度人工筋肉システムを用いたSR制御システムの耐故障性能テスト本年度は、SR制御システムの耐故障性能に重点をおいて研究を行った。Field-Programmable Gate Array(FPGA)に実装したSRリング発振器システムを用い、台車の光追随制御システムをシミュレートするシステムを構築した。さらに、人工筋肉に見立てたポリマーメタル複合体アクチュエータを想定した多自由度システムを、FPGAで生成した信号をもとにコンピュータ上で動作をシミュレートするシステムを構築した。これにより、SR制御システムの耐故障性能テストをシミュレートできる環境が整った。

上記研究により実現されたFPGA-SR制御システムを用い、FPGA上の各SR丘ニットのON/OFF状態を切り替えることで素子の正常/故障状態を切り替え、多自由度アクチュエータのレスポンス(入出力のSNR)を素子故障数の関数としてプロットすることでシステム耐故障性能及び人工筋肉の制御用途、の可能性を調べた,システムに加えるノイズ強度がSRユニットの閾値に対して小さい時は、素子の故障数が増加するとシステムのレスポンスを示すSNRは低下するが、その状態からノイズ強度を増加するとSNRが増加してシステムのレスポンスが改善し、ノイズによってシステム全体の耐故障性能が向上することがわかった。この現象は、生体システムに見られる行動の確率共振現象と呼ばれているものと類似しそおり、これまで個々の現象として調べられてきた確率共振現象が、その集合システムにおいても機能することを明らかにした。
昭和初期の民俗学・口承文芸研究と隣接諸科学との影響関係についての基礎的研究

この研究の目的は、第一に昭和初期の民俗学・口承文芸研究の黎明期に、隣接諸科学と民俗学とがどのような関係をきり結んでいたかを研究史として明らかにすることにある。第二に、第一の研究から得られた成果をもとにして、将来の民俗学・口承文芸研究の可能性を探ることにある。その結果、分かった成果の一つを紹介する。昭和初期の口承文芸、とりわけ昔話研究は方言研究と密接な関連を持って進められていたが、それともう一つ、博物学との連携が明らかになった。たとえば、結城次郎(1892ー1945)は昆虫採集活動と民俗採集・昔話採集活動とを同時に行なっていた。人文学と自然科学とを同時に行なうことが研究を実り多いものにしていた。平成25年度には、大きく3つの研究活動を行なった。以下、列挙する。【1】平成25年6月2日に行なわれた第37日本口承文芸学会大会(於・東京都江東区森下文化センター)でのシンポジウム「「口承文芸」「民俗」研究の可能性を問うー昭和初期からの照射ー」である(主催・日本口承文芸学会)。演題・パネリスト・コメンテーター・司会は次の通りである。パネリスト・「橘正一の個人雑誌『方言と土俗』から見えることー「方言」研究と「口承文芸」研究との交差点として」高木史人/・「〈ことばの聖〉@京都ー新村出と民俗学的言語研究の交差点ー」菊池暁/・「雑誌『掃苔』に読む昭和初期「掃苔」趣味の諸相ーその連続性と画期性についてー」土居浩/・「「民俗芸術」の可能性と限界」真鍋昌賢/コメンテーター・川村邦光/司会・高木史人【2】平成25年9月9日12日まで、広島県広島市及び長崎県諫早市、雲仙市、長崎市において、忘れられた民俗学者・結城次郎及び柳田國男の高弟である関敬吾についてのフィールドワークを行なった。また、長崎県立博物館において、壱岐の民俗学者・山口麻太郎文庫の調査を行なった。参加者は、シンポジウムと同じく、研究代表者及び研究分担者の全員である。【3】平成25年11月9日国際シンポジウム「東アジアの民俗学ー歴史と課題ー」(於・京都大学時計台記念館、「帝国日本の知識ネットワークに関する科学史的研究」主催において、当該研究が後援として参加した。この他、國學院大学図書館、国立国会図書館、故野村純一宅等で、文庫調査や聞き書きなどを行なった。高木史人は、昭和初期の愛知県下の郷土資料蒐集法を検討をし、2012年6月2日、日本口承文芸学会で「肖像と伝説」講演。『口承文芸研究』37(2013.3)に同名論文発表。また、長崎県諫早市及び雲仙市でフィールドワークを実施。飯倉義之は、昭和期における地方在住の民俗学者・郷土史家につき各都道府県立図書館蔵郷土史料の調査を実施。成果の一端は「回顧でも展望でもなく」『比較日本文化研究』16(比較日本文化研究会、近刊)に提示。菊地暁は、京都帝国大学周辺の知識ネットワーク状況を研究し、大阪市立大学学術情報総合センター始め多くの資料調査を実施。成果の一端は、日本宗教学会パネル報告「宗教史研究のフィールドワーク論」(2012年9月9日、皇學館大学)、日本民俗学会談話会・京都民俗学会年会共催シンポジウム「いくつかの『先祖の話』ー京都で読む柳田祖霊神学ー」(2012年12月2日、佛教大学)にて報告。土居浩は、民俗学と関連諸学との連携を研究し、高取正男の業績を読み直す作業を実施。成果の一端は、前出2012年12月2日のシンポジウムで「民間信仰論と宗教生活学との懸隔ー高取正男を読み直すー」と題して報告。真鍋昌賢は、民俗芸術概念の相対化のため、限界芸術概念の位置付けについて考察を展開。また、口承文芸における概念の刷新を試み「口頭芸」というひろい概念の可能性を考察。成果の一端は、「特集について」(特集大衆文化と民俗学)(『比較日本文化研究』15、2012.9)、「「語り物」から〈口頭芸〉へ」(『日本民俗学』270、2012.5)に発表した。川村邦光は、昭和初期を念頭において、幅広く議論を展開。「四国遍路の途上にて」(『日本オーラルヒストリー研究』第8号)、「災厄と弔いをめぐる断想」(『治療の声』第17号)、「家族写真の展開と表象」『文化/批評』冬季臨時増刊号)等を執筆した。当該研究は、平成24年度から26年度までの予定で始められた。その成果としては、第一には平成25年度の第37回日本口承文芸学会大会(平成25年6月3日・於江東区深川江戸資料館)において、市民にも公開されたシンポジウム「口承文芸」「民俗」研究の可能性を問うー昭和初期からの照射ーを催した。これによって、当該研究は広く一般市民にも認知された。研究代表者の高木は、その後、昭和初期の結城次郎、橘正一、國學院大学方言研究会の活動を追尋すると同時に、それらの研究が現在の国語科教育にも適応して考えるべき問題提起を含んでいたと考えるにいたり、特に小学校国語科教育における〔伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項〕の教材の問題と関連させて、研究を進めてきた。

歴史的資料を蓄積し分析しつつも、それを現在の問題に応用するいとなみだと考えている。あるいは、研究分担者のそれぞれも個別に、飯倉義之の昭和初期の昔話研究から切り捨てられてしまった笑話や怪談に係わる研究。菊地暁の新村出を始めとする京都大学における民俗学とその周辺との関わりの問題の追究。土居浩の民俗学とはまったく異なる都市を歩きながら墓を探求する雑誌『掃苔』読者らの存在の発掘。真鍋昌賢の民俗芸術という領域を開拓しようとした竹内勝太郎らと柳田國男との距離の測定。川村邦光の昭和初期に書かれた宮沢賢治の童話から生と死との関係を抽出し分析しようとする探求。など、各自の持つ研究上の特長を生かした活動がなされてきたと考える。その途中で、当初は想定していなかった、たとえば、結城次郎の自然科学における貢献や、橘正一の方言研究の全体像を包括的に検討する資料再考の余地が生じてきて、ここ平成27年度に改めて研究の延長を願い出て、認められたのは、まことにありがたく感謝する次第である。本年度は、当該建久の総括の年度と位置づけ、さらなる研究の深化に務めたい。平成27年度は結城次郎に焦点を当て、昭和初期の民俗学が博物学との関係を分析した。広島県庄原市に住む中村慎吾氏(昭和6年生)『虫と草木と人びとと第二集』(平成23年自刊)に「ミヤジマトンボの発見者結城次郎の生涯」が収録されていることを確認した。結城次郎の生没年(1892年1945年)がほぼ確定され、結城は内燃機関を専門とする教員であり、広島工業学校での後輩である磯貝勇(工学研究者・民俗学者)と共に活動していたこと、朝鮮半島での教員時代には朝鮮博物学会会員であったことなどが分かった。また、結城の『北高来郡昔話集』の語り手である実母の名が「乙玖」であることも分かった。昆虫研究と昔話研究(民俗学)とがどのように結びついたのかについては、フィールドワークで訪れた中村氏からの聞き書きにより、知見が広がった。中村氏はカミキリムシの研究で学位を取得した民間研究者であるが、昆虫を採集するにはフィールドに住む人からの教示が必要だが、そのときに方言でどう呼ばれているかを知ることが必要だという。昆虫研究の一つに方言呼称の分類もあることを教えられた。ここに、民俗学と博物学(昆虫研究等)とをつなぐ道具立てとして「方言」が大きく見いだされることになった。柳田國男が方言研究と昔話研究とを同時に進めていたことは分かっていたが、同時に柳田には『野鳥雑記』『野草雑記』等の方言を通した博物学への回路があった。今回、新たに気づかされたのは、柳田の『西は何処』が『昆虫雑記』とでも呼ばれるべき研究であったことだ。平成28年7月10日の日本昔話学会(於・高千穂大学)で上記について研究発表を行なう。また各研究分担者との共同作業として研究書を平成29年度中に刊行したい。従来、民俗学と自然科学(博物学)との関係は南方熊楠が注目されてきたが、柳田國男及びその周辺にも自然科学との接点があったことが明らかになった。この研究の目的は、第一に昭和初期の民俗学・口承文芸研究の黎明期に、隣接諸科学と民俗学とがどのような関係をきり結んでいたかを研究史として明らかにすることにある。第二に、第一の研究から得られた成果をもとにして、将来の民俗学・口承文芸研究の可能性を探ることにある。その結果、分かった成果の一つを紹介する。昭和初期の口承文芸、とりわけ昔話研究は方言研究と密接な関連を持って進められていたが、それともう一つ、博物学との連携が明らかになった。たとえば、結城次郎(1892ー1945)は昆虫採集活動と民俗採集・昔話採集活動とを同時に行なっていた。
慢性意識障害児における視覚認知に関する研究

事象関連電位(ERP)のうち受動的P300のみでなくmismatch negativity(MMN)は検査への能動的関与が全く期待できない児にも刺激の差の弁別の可否についての判定できる可能性がある。本研究では重度慢性意識障害児の視覚認知機能につきMMNが応用可能かどうか検討した。最重度の対象6例には理学的・神経学的検査,一般眼科的検査,神経生理学的ならびに画像診断検査を行った。このうち視覚刺激への反応が多少とも考えられた11歳女児について検討した。原疾患はPompe病で高コレステロール血症に伴う脳梗塞後,慢性意識障害となりこの状態は3年以上固定している。この児は母親や看護者の観察から,主治医と主治医以外の人物を識別している可能性があるとの評価を受けたため視覚刺激の選択は1.主治医A医師と非主治医B医師の普通の顔,2.A医師の普通の顔と笑顔,3.A医師の笑顔と普通の顔の3組とした。A医師,B医師の顔を表情を変えてビデオカメラで撮影し,プロセッサー,コントローラーを介してカラーモニターに各刺激を20%,80%の比率で与えた。低頻度刺激に対する反応で頭頂部での受動的P300の有無を判定しさらに,これから高頻度刺激に対する反応を引き算してえられる最初の低振幅の陰性波に続く陽性波をMMNとして前頭部での有無と潜時を判定した。対照は健常児・者5例とした。その結果,受動的P300は対照に比し潜時が遅れていた。MMNはそれぞれの刺激に対し対照同様に反応がえられ,潜時は課題1では330msecと対照より襲いもの2,3の課題では対照よりむしろ早い潜時でMMNがえられた。すなわち本法にて重度の慢性意識障害児の視覚的な弁別機能の他覚的評価への応用可能であることが示唆された。外的刺激への反応が極端に乏しい児では末梢感覚器に異常がなくとも感覚機能の評価が難しい。事象関連電位(ERP)のうちmismatch negativity(MMN)成分は被験者が刺激に注目しなくても感覚神経系がその差を識別すれば出現するので検査への能動的関与が全く期待できない対象児にも応用できる可能性がある。本研究では視覚刺激へのMMNの有無から対象児の視覚認知機能の他覚的評価が可能かどうか検討することを目的とした。対象児の理学的・神経学的検査,眼科的検査,神経生理学的ならびに画像診断検査を行い,視覚刺激への反応に注目して検討を開始した。さらに適切と思われる標的刺激をビデオカメラで撮影しプロセッサー,コントローラーを介しカラーモニターに複数の刺激を映写してERP検査を準備した。しかし対象として選択した慢性意識障害児5例では,ERGは記録できてもVEPは記録されず,脳障害が重度過ぎて臨床的視覚反応は全く認められなかった。このためまだ適切な標的刺激の選択に成功していない。これらの症例に対しては現在もこの点を試行中であり,次年度に継続予定である。さらに視覚的には一定のアニメーションキャラクターにのみわずかに関心を示している可能性のある重度発達障害児に,これを標的刺激としてERP検査を行い,視覚的MMNが存在しているとみられた。従ってこの絵を初期段階では認知しているものと考えた。また本児は家族にも全く親しみを見せないが,父の顔を標的とした刺激を作成しERP検査を行ったところ,MMN反応が得られ,家族と他人の識別をしている可能性が示された。すなわち本方法にて視覚刺激へ反応が確認できない状態でも対象児の視覚認知機能の他覚的評価が一定程度可能であると考えられた。

事象関連電位(ERP)のうち受動的P300のみでなくmismatch negativity(MMN)は検査への能動的関与が全く期待できない児にも刺激の差の弁別の可否についての判定できる可能性がある。本研究では重度慢性意識障害児の視覚認知機能につきMMNが応用可能かどうか検討した。最重度の対象6例には理学的・神経学的検査,一般眼科的検査,神経生理学的ならびに画像診断検査を行った。このうち視覚刺激への反応が多少とも考えられた11歳女児について検討した。原疾患はPompe病で高コレステロール血症に伴う脳梗塞後の,慢性意識障害となりこの状態は3年以上固定している。この児は母親や看護者の観察から,主治医と主治医以外の人物を識別している可能性があるとの評価を受けたため視覚刺激の選択は1.主治医A医師と非主治医B医師の普通の顔,2.A医師の普通の顔と笑顔,3.A医師の笑顔と普通の顔の3組とした。A医師,B医師の顔を表情を変えてビデオカメラで撮影し,プロセッサー,コントローラーを介してカラーモニターに各刺激を20%,80%の比率で与えた。低頻度刺激に対する反応で頭頂部での受動的P300の有無を判定しさらに,これから高頻度刺激に対する反応を引き算してえられる最初の低振幅の陰性波に続く陽性波をMMNとして前頭部での有無と潜時を判定した。対照は健常児・者5例とした。その結果,受動的P300は対照に比し潜時が遅れていた。MMNはそれぞれの刺激に対し対照同様に反応がえられ、潜時は課題1では330msecと対照より遅いものの2,3の課題では対照よりむしろ早い潜時でMMNがえられた。すなわち本法にて重度の慢性意識障害児の視覚的な弁別機能の他覚的評価への応用可能であることが示唆された。
Increasing awareness, health literacy, and behavior changes by addressing and managing health issues of climate and lifestyle changes in a developing country focusing on hypertension

本研究は、バングラデシュの代表的な研究機関である国際下痢症研究センターとの共同研究プロジェクトである。代表的な非感染性疾患である高血圧の疾病管理について、われわれがこれまで構築し、成果を実証してきた慢性疾患管理の技術を転用するもので、バングラデシュの高血圧患者の意識・健康リテラシーを高め、行動変容を支援するために、次の3つの研究を実施している。研究実施地域は、Mirzapur sub-district of Tangail district of Bangladeshと地域の中核病院であるKumudini Women's Medical College and Hospitalである。1.疫学調査:簡易尿中塩分測定器と電子塩分計を用いて、バングラデシュの住民の塩分摂取量を測定する。研究2の対象者420人に対して調査を行った。現在は、妊産婦に対象を拡大するよう倫理申請を行っている。2.介入研究:高血圧患者に対して、モチベーションインタビュー技術(家庭訪問)と遠隔コミュニケーションツール(携帯電話でのショートメッセージ)を使用して、減塩と高血圧に関する自己管理教育を提供する(5ヶ月間のプログラム)。2018年8月に研究を開始し、2019年1月に対象者登録が完了した。登録者数420人(介入群209人;対照群211人)に対して、2019年3月末日現在、234人(介入群116人;対照群118人)55.7%が5ヶ月のプログラムを終了している(脱落者は8人)。3.教育の実施:研究1と2を実施するために、コミュニティ・ヘルスケアワーカー(CHW)とファミリー・ヘルス・ナース(FHN)を育成する。2018年度はバングラデシュと広島大学において、CHW(8人)とFHN(7人)の養成を行った。現地では、研究1と2の実施のために研修を修了した8人のHCWを採用している。対象者のリクルートが短期間に終了したことから、全員の介入(プログラム)が終了するのが当初の予定よりも早く、2019年6月には全介入が終了する計画である。現在は、地域住民の塩分摂取量の調査を、対象を拡大して実施する調査の倫理申請を行っている。また、(1)住民の塩分摂取量の調査及び(2)高血圧の疾病管理に関連して、地域住民の慢性腎臓病(CKD)の有病率と関連リスク及び生活習慣の調査を行い、腎機能低下のある住民に対して意識の啓発教育と携帯電話によるショートメッセージを用いた教育を提供する新たな研究を計画中である(倫理審査中)。倫理審査承認後に、取り掛かる計画である。上記に示したように、まずは、研究2(高血圧症の介入研究)を終了し、データ解析と論文作成を行う。また、現在、高血圧に関する尿中塩分測定による塩分摂取量の調査の対象を拡大することについて、倫理申請を行っていることろである。承認され次第、取り掛かる。さらに、高血圧の介入研究と同様のプロトコルで、地域住民の慢性腎臓病の発症率を調査し、その中で腎機能低下のある対象者に対して意識の啓発教育とSNSを用いた介入(教育)を行い、啓発による意識の向上及び行動変容についての効果を測定する研究を計画している。これも倫理審査が通り次第、開始する。次年度も地域のヘルスケアワーカー及びファミリー・ヘルス・ナースの教育も継続実施する。また、