hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報爆発に対応するコンテンツ融合と操作環境融合に関する研究

ウエブからの同位語等の概念知識の抽出,ウエブ検索クエリの意図推定・自動質問修正,ウエブ情報の信憑性分析,ユーザインタラクションやウエブ1.0情報とウエブ2.0情報の相互補完による検索精度改善に関する技術開発を行った.「情報爆発」に対して、真に必要なコンテンツを獲得し利活用を効果的・効率的に行うためには、種々の情報源からの多様なメディア情報を効果的に統合して利活用・管理する技術が不可欠である。本計画研究の目的は、異種コンテンツの横断的検索・統合や、コンテンツの操作環境と閲覧検索環境の効果的な統合を実現するための基盤的ソフトウェア技術を開発し、情報爆発に対処可能な新しいコンテンツ検索・融合技術を得ることである。このために、異種コンテンツの検索/融合技術、ユーザ・コンテクストの抽出に基づくコンテクストアウェアな情報検索方式、コンテンツの操作環境のシームレス融合技術の研究を実施した。ウエブからの同位語等の概念知識の抽出,ウエブ検索クエリの意図推定・自動質問修正,ウエブ情報の信憑性分析,ユーザインタラクションやウエブ1.0情報とウエブ2.0情報の相互補完による検索精度改善に関する技術開発を行った.情報爆発は,Web情報の巨大化のみならず,各種機器に格納された映像コンテンツや個人コンテンツの増大によって加速化している.これに対し,必要なコンテンツを検索し効果的・効率的に利活用するためには,メディアの種別や格納場所を超えた統合(クロスメディア)サーチ,多種多様なサーチ結果の効果的な統合,サーチされたコンテンツの品質評価や新しいランキングの方式の開発が必要となる.また,コンテンツを操作するソフトウェアも,メディア毎に別個に提供されたものを利用するのではなく,異種メディアのコンテンツの操作環境とサーチ環境がシームレスに融合したソフトウェアが必要である.このため,平成18年度は,下記の課題について,研究を行ない成果を得た.1.異種コンテンツの検索・統合方式の研究検索されたページに対して,ページ毎ではなくページ集合単位でランキングを行う方式や,Webページと放送映像コンテンツの組み合わせを単位とするランキング方式を開発した.さらに,このようなコンテンツ融合を行う際に,検索結果の品質評価が必須となるため,検索結果中でのメジャー度(多数派意見)や話題の網羅度にもとづく品質評価を高速に行う方式も開発した.さらに,デスクトップコンテンツ(XMLデータ)検索に関する基本アルゴリズムの検討を行った.2.ユーザ・コンテクストの抽出に基づくコンテクストアウェアな情報検索方式の研究ユビキタス・モバイル環境でのサーチを行うために,クエリキーワードを位置に依存して効率的に発見し自動的にクエリ生成する方式,地物などの外観情報をブログから求める方式,Web検索エンジンのクエリログを用いた同位語発見アルゴリズムを開発した.3.異種メディアコンテンツの操作環境のシームレス融合技術コンテキストを用いたメールの情報補完システムや,地図とBlogコンテンツの融合によるユーザ行動の抽出・閲覧システムなどを開発した.異種コンテンツの検索・融合技術の研究として,(1)Webからの知識獲得と検索結果の信憑性評価の研究,(2)Webサーチエンジンからの知識獲得プラットフォームと再構成可能なサーチ環境実現のためのソフトウェアライブラリの開発,(3)XMLデスクトップ文書の検索・統合方式の研究などを行った.(1)では,与えられた語(クエリ語)に関する典型的な話題語・兄弟語(同位語)・上位語・下位語等といったontologicalな知識をWeb全体から近似的に抽出するために,サーチエンジンの索引データにアクセスし,言語構造的な語の共起関係,文書の論理構造を用いた語の共起関係などを用いて求める手法を開発した.(2)では,Webサーチエンジンからの知識獲得手法を容易に実現可能にするプラットフォームEaRDBを構築した.EaRDBは,既存のSQL処理環境に,Webサーチをはじめとする各種Webサービスを利用する機能と,いくつかの自然言語処理機能が付加されている.Webサービスや自然言語処理機能は関係データベース環境における仮想的なテーブルとして実現されている.(3)では,XML文書検索において,検索キーワードを含む各部分構造の文脈として有用な情報を,その部分構造へのパス上やその兄弟から抜き出す手法,検索意図に基づいたOffice系文書の効果的な検索手法を開発した.また,ユーザ・コンテクストの抽出に基づくコンテクストアウェアな情報検索方式の研究として,語べ一ス適合フィードバックによる検索結果リランキング方式,および,Webソーシャルブックマークを用いた検索結果リランキング方式を開発した.さらに,コンテンツの操作環境のシームレス融合技術の研究として,自律的補完検索機能を有するWebブラウザの開発を行った.Webからの知識獲得方式の研究として,与えられた語に関する典型的な話題語・同位語・上位語・下位語等といったontologicalな知識をWeb全体から近似的に抽出するために,両方向構文パターンを用いてサーチエンジンの索引データにアクセスし高速に知識獲得を行う方式や,上位・下位関係に基づく属性情報の継承構造を用いて求める手法を開発した.さらにWebから抽出したオブジェクトの同一性判定を高精度に行うため,オブジェクトの属性が変化する確率や属性抽出で誤りが生じる確率を考慮してオブジェクト識別を行う方式を提案した.さらに,知識やオブジュクトのレベルの時間的な変化を視覚化する手法として,ある対象となる語の同位語の時間的な変化を閲覧できるシステムも開発した.ユーザ・コンテクストの抽出に基づくコンテクストアウェアな情報検索方式の研究では,語ベース適合フィードバックと並列サーチに基づく複数検索結果のリランキング方式の改善,画像ソーシャルブックマークのタグ情報をマイニングした情報を用いた既存のWeb画像検索エンジンの再現率向上手法の開発,大規模クエリログからの同位語・話題語の自動抽出方式の研究を行った.

コンテンツの操作環境のシームレス融合技術の研究では,閲覧中のWebページの内容から自動的に内容を補完するページを検索できるWebブラウザ, Web検索行動とWebから抽出した知識を用いた検索意図推定・自動質問修正方式を開発した.(1) Webからの知識獲得に基づくサーチについて、関係の類似性に基づくWebからのオブジェクト検索、Web検索結果の理解容易性分析、オブジェクト識別、Webアーカイブからの知識抽出方式などの研究を行った。関係の類似性に基づくWebからのオブジェクト検索は、関係を入力として与え、その関係の類似度に基づいてオブジェクトを検索するもので、この検索の実現方法として、共起する語の出現分布の差分に基づく手法,平成20年度に開発した両方向構文パターンを用いた知識獲得に基づく手法、および、これらの組み合わせに基づく手法を開発し評価した。Web検索結果の理解容易性分析の研究では、Wikipediaのリンク構造分析による専門語判定手法をもとにして、Web検索結果を理解容易度にもとづいてランキングする方式を開発し評価した。(2)ユーザ・コンテクストの抽出に基づくコンテクストアウェアな情報検索方式の研究として、様々なランキング結果をユーザのインタラクションに応じて自由に再ランキングできるシステムRerankEverythingを開発した。検索結果ランキングリスト等の様々なランキングリスト内でユーザが指定した値(文字列、数値)をもとに動的に属性抽出を行い、再ランキングが可能となる。(3) Web検索エンジンとWeb質問応答サイトの連携による検索性能向上に関する研究として、検索クエリの意図推定、Web質問応答サイトとWeb検索エンジンの連携による別解情報検索などの研究を行った。前者はキーワードクエリの検索意図がWeb質問応答(WebQA)サイトにpostingされた類似の質問群にあるという仮定のもとで、与えられたキーワードクエリの検索意図を推定する手法を開発し(1)異種情報の統合検索とオブジェクト・知識検索の研究:Web1.0情報とWeb2.0情報の相互連携による検索精度向上の研究として、質問応答サイト(Web2.0)の回答情報に対し、これを補完する別解をWeb1.0から検索する手法を開発した。また、Webからの知識抽出の研究として、地域内のオブジェクトの関係のアナロジーに基づくオブジェクト検索の研究を行った。これによって、例えば、「京都におけるある飲食店Aは東京においてどの飲食店にあたるか」という例示検索が可能となる。本手法では、選ばれた例と選ばれなかった例の関係、例が選択された地域(京都)と検索対象となる地域(東京)の関係を考慮することで,より精度良く,また異なる地域間での例示検索を可能にした。
スピングラス量子臨界物質の探索とその量子臨界現象の研究

本研究では多数のUおよび希土類化合物におけるスピングラス(SG)現象の外場制御効果を観測した。特に、元素組成及び外部磁場の制御効果を調べるために、SG物質であるU2Pd1+xSi3-x系多結晶及びCe2CuSi3単結晶を合成し、1.8Kまでの物性測定を行った。その結果、Si含有量の増加と共にU2Pd1+xSi3-xのSG転移温度は降下することを明らかにした。量子臨界状態を達成する可能性が高い元素組成を見つけた。まだ、Ce2CuSi3の低温SG特性は磁場により変化することを確認した。特に、SG転移温度は磁場の増加と共に低温側に移動し、1.4kOe付近で量子臨界状態を実現する可能性が考えられる。NMAD(nomagnetic atom disorder)構造を持つ4fあるいは5f電子系化合物は、フラストレーションや近藤効果とRKKY相互作用との競合によって特異な磁性が観測される。磁場や圧力、元素(組成)置換など外場により、その競合効果の制御は容易であり、長距離磁気秩序やスピングラス、量子臨界点など電子状態を連続的に変えていくことが可能である。本研究は、NMAD構造を持つUとCe化合物を主なターゲットにして、外場の制御により、スピングラス現象の誘起・消失の制御を実現すると共に、絶対零度でスピングラス相転移が起こるいわゆるスピングラス量子臨界物質を探索する。さらに、スピングラス量子臨界物質特有な新奇臨界磁性の発見と機構解明を目指す。本研究では、既に多数の三元系ウランおよび希土類化合物のスピングラス(クラスターグラス)効果を観測した。U2PdSi3はそれらの典型物質である。平成26年度中、元素(組成)の制御効果を調べるために、我々はいくつかのU2Pd1+xSi3-x系化合物を合成し、7Tまでの低温磁化、磁場中冷却(FC)とゼロ磁場中冷却(ZFC)DC磁化率の温度変化、磁気緩和、磁気メモリー効果、AC磁化率の周波数依存性など特徴的な物性を測定した。その結果、すべての試料にスピングラス(クラスターグラス)挙動が現れ、著しいフラストレーション効果の存在が確認された。AC磁化率の解析により、スピングラス状態を評価する動力学パラメーターは元素の仕込み量により規則的に変化する。特に、スピングラス転移温度(Tsg)がSi=0.3の20.7KからSi=-0.3の3.3Kまで降下する。x=0.4ではスピングラス転移は1.8 Kまで観測されておらず、その近傍でTsgは絶対零度まで降下する可能性が高い。現在、自作した(青木教授)常磁性塩断熱消磁冷却ピル(ADR)とカンタムデザイン社製PPMSの組合せ及びデバッギング作業を進めており、100 mK以下の極低温の物性測定を準備している。我々は既にU2Pd1+xSi3-x系の11種類化合物の多結晶或は単結晶試料を育成し、組成パラメーターxの変化により、この系物質のスピンフラストレーション状態の制御効果を調べた。基礎物性の測定結果、-0.3<x<0.3範囲内のU2Pd1+xSi3-xにスピングラス挙動が観測され、明確なフラストレーション効果の存在が確認された。交流磁化率の解析により、スピングラス状態を評価するスピングラス転移温度Tf、Tfの周波数変化率dTf、平均励起エネルギーEaなど動力学パラメーターはxの変化により規則的に変化する。特に、xは-0.3から0まで変化するとdTfは急速的に減少する。xは0から0.2まで増加するとdTfはゆっくりと減少し、x>0.2の範囲でdTfはほとんど変わらない。なお、xの減少を伴う、スピングラス転移温度Tfはx=0.3の20.7Kからx=-0.3の3.3Kまで降し、x=-0.4近傍でスピングラス転移は絶対零度に近づくことが推測できる。一方、典型的なスピングラス物質Ce2CuSi3の単結晶を用いて、外部磁場によりスピンフラストレーション状態の制御効果を調べた。外部磁場Hの増加に伴い、Ce2CuSi3のスピングラス転移温度Tfはゼロ磁場の2.07KからH=170 Oeの1.8Kまで降下する。H=1.6kOe近傍でTfは絶対零度に近づくことが推測できる。また、新規物質として、多数2:3:5系および1:1:1系ウラン金属間化合物の単結晶あるいは多結晶を育成し、物性測定を行った。そのなか、URh1-xIrxGe系物質における強磁性と反強磁性の競争に起因するスピンフラストレーション効果、U2Ru3Ge5におけるスピンのランダム凍結などフラストレーション現象が観測された。現在、実験装置の整備作業を進めており、極低温までの物性測定を準備している。f電子系スピングラス物質は、近藤効果やRKKY相互作用に加え顕著なフラストレーション効果を持ち、フラストレーションによる量子臨界現象を研究する上で最良の物質群と言える。しかし、スピングラス挙動に関する極低温までの研究例が少なく、第三種磁気秩序と呼ばれるスピングラスの量子臨界物質は今まで発見されていない。

本研究では、NMAD構造を持つUおよびCe化合物を主なターゲットにして、外場の制御により、スピングラス現象の誘起・消失の制御を実現する。更に、スピングラス量子臨界物質の探索およびスピングラス量子臨界物質特有な新奇臨界磁性の発見を目指す。これまでの研究により、U2Pd1+xSi3-x系におけるスピンフラストレーション状態の元素(組成)制御効果、Ce2CuSi3におけるスピンフラストレーション状態の磁場制御効果を確認した。スピングラス状態を評価する動力学パラメーターの変化の規則性を明らかにした。スピングラス量子臨界物質の探索として、有望な結果が得られた。また、新規物質U2Ru3Ge5およびURh1-xIrxGe系物質における低温スピンフラストレーション状態の形成が確認した。詳細な構造解析、物性分析、外場制御効果の評価など更なる研究が進行中である。これまでの研究は計画に従って順調に進展している。最近、大洗センターにはPPMSなど物性測定装置を導入し、0.5 Kまでの電気抵抗と比熱の測定が可能になった。現在、上述した物質の物性測定が極低温まで進んでいる。昨年度中、新規物質を探索すると共に以下の研究を行った。1、擬三元化合物URh1-xIrxGe (0<x<1)の多結晶試料を作成した。x<0.7のURh1-xIrxGe試料は熱不可逆磁性、長時間磁気緩和、比熱ピークの消失などスピングラスのような磁気フラストレーション現象が現れ、x0.43近傍でこの現象はもっとも顕著である。2、三元系化合物SmNiC2の単結晶を作成した。SmNiC2はTc=17.2Kで一次強磁性転移を発生する。特に、Tm=26K周辺でスピンフラストレーションに起因する準安定状態の磁気転移が発見され、9Tまでの磁気相図を決めった。3、2:1:3系新規物Ho2PtSi3の多結晶試料を作成した。この物質は斜方晶構造を持つ強磁性クラスターグラス物質であり、低温で巨大な磁気熱量効果が発見された。4、2:3:5系新規物質U2Ir3Si5の単結晶及びU2Rh3Ge5の多結晶試料育成に成功した。U2Ir3Si5は強い磁気異方性がある反強磁性体(Tn=35.5K)であり、T0=25.3Kで一次磁気転移発生した。U2Rh3Sn5はTn=47Kの反強磁性体、2Kで7Tまで磁場をかけても0.015μB/U程度の非常に小さな磁化しか生じない。特に、U2Ir3Si5単結晶の強磁場磁化測定を行い、a軸では20T付近で明確な3段のメタ磁性転移が観測された。T0以下ではヒステリシスを伴う一次転移的なメタ磁性転移が現れ、56Tまでの磁気相図を作った。一方、これまでの研究により、x=-0.4のU2Pd1+xSi3-x(U2Pd1.4Si2.6)及び1.6kOeの磁場中のCe2CuSi3は絶対零度近傍でスピングラス転移が発生する可能性が高いということが1.8Kまでの基礎物性測定から判明した。有望なスピングラス量子臨界物質として、1K以下の電気抵抗や比熱を測定することが必要である。本研究では多数のUおよび希土類化合物におけるスピングラス(SG)現象の外場制御効果を観測した。特に、元素組成及び外部磁場の制御効果を調べるために、SG物質であるU2Pd1+xSi3-x系多結晶及びCe2CuSi3単結晶を合成し、1.8Kまでの物性測定を行った。その結果、Si含有量の増加と共にU2Pd1+xSi3-xのSG転移温度は降下することを明らかにした。量子臨界状態を達成する可能性が高い元素組成を見つけた。
超高周波交流電位差法によるコーティング単結晶超合金の微小き裂損傷検出法の開発

本研究では,大きく分けて2つの課題について実験および解析的研究を実施した.いずれも,ガスタービン翼に使用されているコーテイング超合金の非破壊検査手法の新たな開発を目指したものである.一つは,耐食コーティングには熱応力によって多くのき裂が発生伝播するが,これらのき裂の本数と深さを,交流電位差の周波数依存性を利用して検出しようとするものである.他の一つは,コーティングと超合金との間の剥離現象を上記手法を用いて検出しようとするものである.多数き裂の本数と深さの同時決定については,き裂の本数とき裂深さが交流電位差に及ぼす影響は異なっており,これらを利用すれば,多数き裂の本数と深さを同時決定することが出来ることが明らかになった.具体的には,種々のき裂本数や深さを有する試験片に対して,交流電位差の周波数依存性をデータベースとして蓄積しておき,未知の検査対象から得られた交流電位差の周波数依存性を比較・照合することにより,き裂の本数と深さとを決定できることが明らかとなった.内部欠陥の深さと大きさの検出については,内部欠陥の大きさは交流電位差法から得られる最大電位として検出することが出来ることが判明した.また,欠陥深さは交流で電位差の周波数依存性として検出できることが判明した.これらのことから,交流電位差法での最大電位および電位の周波数依存性の両者から,内部欠陥の大きさと深さを決定できることが明らかとなった.上記2点の研究課題についての,調和動電磁場の有限要素法解析も実施した.有限要素法解析から得られた交流電位差は,絶対値では実験結果とはやや差があったが,欠陥から充分離れた点での電位差比で無次元化した電位差比では,解析結果は実験結果と良好な一致を示した.本研究では,大きく分けて2つの課題について実験および解析的研究を実施した.いずれも,ガスタービン翼に使用されているコーテイング超合金の非破壊検査手法の新たな開発を目指したものである.一つは,耐食コーティングには熱応力によって多くのき裂が発生伝播するが,これらのき裂の本数と深さを,交流電位差の周波数依存性を利用して検出しようとするものである.他の一つは,コーティングと超合金との間の剥離現象を上記手法を用いて検出しようとするものである.多数き裂の本数と深さの同時決定については,き裂の本数とき裂深さが交流電位差に及ぼす影響は異なっており,これらを利用すれば,多数き裂の本数と深さを同時決定することが出来ることが明らかになった.具体的には,種々のき裂本数や深さを有する試験片に対して,交流電位差の周波数依存性をデータベースとして蓄積しておき,未知の検査対象から得られた交流電位差の周波数依存性を比較・照合することにより,き裂の本数と深さとを決定できることが明らかとなった.内部欠陥の深さと大きさの検出については,内部欠陥の大きさは交流電位差法から得られる最大電位として検出することが出来ることが判明した.また,欠陥深さは交流で電位差の周波数依存性として検出できることが判明した.これらのことから,交流電位差法での最大電位および電位の周波数依存性の両者から,内部欠陥の大きさと深さを決定できることが明らかとなった.上記2点の研究課題についての,調和動電磁場の有限要素法解析も実施した.有限要素法解析から得られた交流電位差は,絶対値では実験結果とはやや差があったが,欠陥から充分離れた点での電位差比で無次元化した電位差比では,解析結果は実験結果と良好な一致を示した.本年度は下記のような成果があった.1.ニッケル基単結晶超合金CMSX-2を用いて,引張・圧縮-繰返しねじりの高温多軸低サイクル疲労試験を1172Kで実施した.ひずみ速度はミーゼス型の相当ひずみ速度で0.1%/sを用いた.また,引張・圧縮,繰返しねじりともに最大ひずみ時に10分60分のひずみ保持を導入した.2.保持時間を伴わない高温低サイクル疲労試験では,繰返しねじりの方が引張・圧縮に比べて同一のミーゼス型の相当ひずみ範囲では約一桁破損寿命が小さくなった.この主要な要因は,単結晶超合金の弾性異方性によるものであり、神田らが提案している弾性異方性を考慮した異方性主ひずみ範囲を用いることによって,多軸低サイクル疲労寿命を整理することができた.3.繰返しねじりでのひずみ保持時間は,引張・圧縮のそれと比べて大きく寿命を低下させた.この要因は繰返しねじりでの保持期間中のより大きな応力負荷によるものであることが判明した.従来の線形累積損傷則は,繰返しねじりに対して大きく危険側の寿命予測することが明らかになった.ヒステリシスループを弾性ひずみ,塑性ひずみおよびクリープひずみに分割し,さらに弾性ひずみには異方性を考慮した新たなクリープ疲労寿命評価法を提案した.提案した寿命予測法で,実験した範囲のクリープ疲労寿命を係数3の範囲で推定することができた.4.交流電位差法を用いて,試料表面からは目視観察できない内部円孔欠陥検出の基礎実験を行った.交流電流の表皮効果を有効に用いることにより,円孔欠陥の深さを検出できる可能性を得た.より具体的には,交流電位差の周波数依存性,限界検出周波数を用いることが考えられるが,今後,両手法の精度確認等を行う予定である.

ガスタービン翼は耐食性および耐熱性を向上させるために,表面にMCrAlYをコーティングして使用されている、しかし、ときによっては翼とコーティングとの間に剥離が生じ,このことが翼の信頼性を著しく損ねる、このような剥離現象は外観検査からでは発見できない.今年度においては、表面から発見することが出来ない内部欠陥を交流電位差法の表皮効果を利用して検出するための研究を実施した.SUS304ステンレス鋼の角柱試験片(幅5mm,高さ10mm)に直径0.5mmの貫通円孔を種々の深さに設け、試験片の表面から100Hz5kHzの正弦波交流を通電し,各周波数での交流電位差を測定した、貫通円孔の深さによって,交流電位差上昇の周波数依存性が異なることが明らかになった、予め,円孔深さと上記周波数依存性をデータベース化しておけば、円孔の深さを交流電位差の周波数依存性を通じて,検出できることが明らかになった.欠陥の大きさ検出方法を開発するため,円孔の直径を0.5mm,1.0mm,1.5mmおよび2.0mmの4種類について上記と同様の交流電位差の検出実験を行った.欠陥の大きさは交流電位差の最大電位として検出できることが明らかとなった.これらのことから,交流電位差法での最大電位および検出電位の周波数依存性から,表面から観察することが出来ない内部欠陥に対して、その大きさと深さを検出することが出来ることが明らかになった.これらの実験結果の妥当性を確認するため,周波数応答の調和動電磁場有限要素法解析を実施した.解析結果は実験結果とは電位差の絶対値ではやや差が大きかったが,欠陥から離れた点での電位差比で無次元化した電位差比では,解析結果と実験結果とは良好に一致し,実験結果の妥当性が証明された.
高密度都市空間における景観誘導と景観阻害要因の発生メカニズム

本研究では以下の5項目について、調査、分析を行った。(1)ソウル市における地理的分析を行った。具体的には、景観に影響を与えていると考えられる密度と身近な山の分析を通じて調べ、密度の場合は多様な密度計算方法を用いて、ソウル市の各区の密度を分析した。また、身近な山については密度の分析から取り上げられた城北区内にある北漢山と冠岳区内にある冠岳山に対して可視不可視分析を行った。(2)現地調査によって撮影した景観画像をベースに、それら画像に含まれる景観要素をデータベース化した上で、多変量解析手法を用いて景観画像の類型化を行った。さらに景観画像の類型の空間的分布状況や用途地域指定状況、地形状況を観察することを通じて、ソウル市に現象している景観の特性を調べた。(3)7つ地域から採った住居者の高密度都市空間に対する景観意識のアンケートの結果を述べた。具体的には、地域別と住居形態別に分析した。分析で使われた分析方法は単純集計、クロス集計、L×M×分割表の検定、主成分分析、因子分析などである。また、各分析から得られた結果を用いて、各地域・住居形態における景観に対する住民の意識構造を把握した。(4)ソウル市の韓進アパートをケーススタディーとして高密度住居地域における高層住宅群の景観に対するコントロール手法を提案した。さらにこれに基づいたシミュレーションモデルも構築して景観シミュレーションを通じ、その具体的な物理的・視覚的状況を把握した。(5)歴史的建造物を含む研究対象地域を抽出し、CG技術を用いこの地域を再現し、更に数パターンのシミュレーションモデルを作成、これらのモデルをアニメーション化し、高層建築物が、歴史的建造物が存在する景観に与えている影響を把握した。本年産は景観形成状況を把握するために、ソウル市内において用途地域及び土地利用の現状から地点抽出マトリックスを作成し、都市景観形成においてサンプル景観となりうる景観場の抽出を行い、実地調査(撮影)を行った。撮影された大量の景観写真(48地域84地点、731枚)を提示し、両国研究者によるワークショップを実施し、景観の特性、景観形成の問題点、課題等を明らかにし、共通認識の構築を行った。さらに、それらのうち296枚を分析対象サンプルとして抽出し、その景観画像をコンピュータ上に取り込むことにより、画像中から31種類の景観構成要素について含まれるか含まれないかを判定し、景観画像データベースを作成し、数量化III類により、『非住居地域における低層な街路景観』、『商業・業務地区における街路景観』、『低層住居を中心とした眺望景観』、『オープンスペースから望む、展望景観』、『高密な住宅地景観』の5つに類型化された。類型の特性把握は以下の通りである,類型1は、ソウル全般に広く分布し、商業地域、工業地域、平地の割合が高くなっており、看板・電柱などが非常に多くみられる。類型2は、都心、副都心の商業地域に多く分布し、平地の割合が高くなおり、高層な建築物により、歴史的建造物が埋没している例が見られる。類型3は、丘陵地に広く分布し、緑地地域の割合が高くなっており、低層な建築物が密集している地域に高層建築物が近接して立地している例がみられる。類型4は、河川の付近に広く分布し、住居地域の割合が高くなっており、高層アパートが視界を遮るように連立する例が見られる。類型5はソウル各所の丘陵、河川付近に多く見られ、住居地域の割合が高くなっており、低層建築物と高層建築物の隣接立地、スカイラインの破壊など様々な景観阻害の例が見られる。この分析により各類型に属する撮影地点の空間的分布、用途地域の割合、地形条件の割合、景観阻害の状況を観察し、景観類型の特性を把握することができた。今後の課題は、この結果について、現地に実際に暮らしている住民の評価並びに高密化を引き起こしている要因を明確にする必要がある。

高密度な都市空間を形成している韓国のソウル市を対象都市として、高密度な都市空間の実態とそこに現象する景観の形態の特徴や景観阻害発生メカニズムを探り、良好な景観を誘導するための基礎的な知見を得ることを目的とする。本年度は都市居住者が高密度な市街地の景観をどのように評価しているのか、さらに都市のフィジカルな構成と心理評価の関係を明らかにするなどの次のような調査・研究を行なった。(1)高密度な市街地において居住者、来街者に対するアンケート調査により高密度な市街地の景観についての評価(1)アンケート結果は現状の評価と阻害の現状について構成。(2)多変量解析手法などの数理解析によって分析を行なった。(2)ソウルの中心市街地の都市基本図(1/2,500)をもとに、現地調査により景観構成要素と景観構成の関連を分析(3)建築や構造物などの都市3次元データの作成とCG画面の作成と評価(1)市街地を3次元構成データ化し、高密度な市街地の現状を立体的にとらえ、さらに、コンピュータグラフィックスによる表現を行なった。(2)代替画像との比較評価より、高密度な市街地景観の評価を実施した。(4)景観指標の計測(1)(3)のデータをもとに景観場のフィジカルな指標としての密度や環境の遮蔽性、開放性などの計測を行なった。(2)アンケート結果と景観指標との関連性を求めて、高密度な市街地景観の評価を行なった。最終年度は以下の3項目について調査、分析を実施した。(天空写真を用いた高層アパート団地の天空形態解析)高層アパート団地における内部視点景観について、その視覚的状況の把握を行った。高層住宅群の内部で撮られた天空写真の天空部分を4分割してデータを取得し、天空形態の構造がどのように分類されるかを明らかにするために、クラスター分析を行った。分析によって7つの天空形態として類型化された。類型化された画像を分析して天空写真の形態をモデルパターン化した。また、地図上に天空写真の撮影地点をプロットし、距離、標高、アパート高さなどの物理的な指標を計測することにより、内部視点景観についての一部分の視覚的状況を把握することができた。(歴史的建造物と周辺市街地との関係による景観評価)ソウル市内には多くの歴史的建造物が散在している。しかし、急速な都市の発展に伴う都心部の高密化、高層化によってそれらの存在感は薄れ、建築的、歴史的、そして景観の一部としての価値を失いつつある。ここでは、歴史的建造物が存在する景観において、周辺建築物の高層化が景観に与える影響の調査・分析を行った。3次元空間に南大門周辺の現状を再現し、シミュレーションモデルを作成し、周辺建築物が南大門に与える影響を考察した。また、アニメーションの作成により対象地域をより立体的に把握した。(ソウル市の都市景観関連制度)ソウル市の景観関連制度に関する文献を通じ、都市景観に影響を及ぼしている都市計画法の5地区の現況を通じて景観管理方法と関連がある部分より問題点を明確にした。
焦点化現象に基づく談話インターフェイス統語構造の実証的研究

焦点化という談話概念の統語構造への反映を近年の生成文法研究で注目されているフェイズ理論ならびにラベリング分析とカートグラフィ分析に照らして詳しく考察し、焦点化のメカニズムを明らかにすると同時に、焦点化におけるフェイズの役割と、焦点化現象がもたらすラベリングとカートグラフィ分析に対する理論的帰結を導出し、フェイズの内部構造と談話とのインターフェイス構造を明らかにするという本研究の目的に沿って、今年度は、以下のことをおこなった。まず、代表者(西岡)・分担者(前田・黒木・大塚・下仮屋)全員でフェイズ理論、カートグラフィ、ラベル分析における最新の理論的動向を詳細に検討し、理論的動向の共有と確認するために勉強会を行った。そして、焦点化に関わる否定(西岡)、省略、削除現象研究(前田)、焦点化移動、分裂文研究(黒木)、弱フェイズ、ラベリング研究(大塚)動名詞、不定詞現象(下仮屋)の従来の分析の問題点を洗い出し、従来の節の統語構造分析を再吟味して、主節と従属節、定形節と非定形節の違いをフェイズ理論とカートグラフィ、ラベル分析に照らし、焦点化の観点から考察した。具体的には西岡が日本語を中心に話題化、焦点化のCP構造と否定の作用域の問題を考察し、日英語の違いをCPカートグラフィに基づき提案し、前田が文断片を中心に焦点化と削除の問題を詳しく考察し独自の分析をだし、大塚が弱フェイズの問題を焦点化とラベルに照らして考察した。下仮屋は不定詞における焦点化とラベリングの考察を進め、黒木は分裂分に関する基礎研究を行った。代表者の西岡と分担者の前田、大塚はおおむね計画通りにすすみ、成果を論文、口頭発表の形で公表したが、黒木、下仮屋は学内業務等の集中のため、当初予定していた論文発表、口頭発表の段階までは行かなかったが、基礎的な部分の研究はおこなえたので、次年度に公表できると考えているためおおむね順調に進展していると判断する。全員で、前年度の調査・研究を整理し、研究計画の再確認を行い、関連構文の詳細な通言語的調査を言語学文献によって引き続き行う。そして、前年度の調査で明らかになった問題点を踏まえ、それぞれの分析を総合し、焦点化の核となる機能範疇をつきとめ、それを反映した構造をそれぞれの研究対象現象に提案する。具体的には、削除と否定、弱フェイズと否定の作用域、分裂文と削除、文断片などについて考察する。今年度は学会での発表が当初の想定より、少なかったこと、ならびに分担者2名が所属大学の変更予定で、設備品の購入に関して控えた部分があったため、次年度使用額が生じた。次年度は海外を含めた学会発表のための旅費、書籍、パソコン等の備品の購入に当てる計画である。
マイクロ流体デバイスを用いた単分散中空セラミックス微粒子の作製

マイクロ流体技術により、鋳型微粒子を用いることなく、直接、単分散中空セラミックス微粒子を作製する新しい方法を検討した。まず、ダブルエマルション形成用マイクロ流体デバイスを作製し、諸条件を最適化することによりバブルを内包したカプセルの作製に成功した。次に、得られたカプセルを乾燥、焼成することで、単分散な中空セラミックス微粒子が得られることを見出した。1.ダブルエマルション形成用マイクロ流体デバイスの作製ガラスキャピラリーを加工、組み合わせて、ダブルエマルション形成用のマイクロ流体デバイスを作製した。マイクロピペットプラー、マイクロフォージなどを用いて、コアドロップ用の内側の流路の内径を120μmの範囲で、シェル用の真ん中の流路の内径を20200μmの範囲で変えた複数のデバイスを作製できた。2.マイクロ流体デバイスを用いた単分散中空シリカ微粒子の作製単分散中空セラミックス微粒子のモデル材料として、単分散中空シリカ微粒子の作製を試みた。シリカナノ粒子(粒径20nm)の水分散液に空気コア形状を安定化させるための界面活性剤(Tween 20)を添加した液体を水相として用いた。これをマイクロ流体デバイスの真ん中の流路にシリンジポンプを用いて流動させた。水相シェル形状を安定化させるために、連続相となるPDMSオイル(50 cSt)に界面活性剤(DC-749)を添加し、これを外側の流路からシリンジポンプを用いて流動させた。コアとなる空気は一番内側の流路からシリンジポンプを用いて流動させた。3つの流体の流量をシリンジポンプで制御して流動させることで、空気コア-シリカ微粒子分散液シェルからなるダブルエマルションを作製できた。60°Cの乾燥過程で50%程度の粒子で空気コアが抜け出たが、界面活性剤の濃度調整により乾燥後でも空気コアを安定に内包することができた。その後の焼成過程でシリカシェルの亀裂の発生などがみられた。しかし亀裂のない中空微粒子も得られており、乾燥、焼成条件などを最適化することで解決できるレベルと考えている。コアとなる気体を空気からArガスに変更し、さらに気体の流入方法もシリンジポンプを用いる方法からArガスボンベを用いてガス圧を制御する方法に変更した。これにより、内包させるバブルの大きさの制御性や内包率を大幅に向上させることができた。具体的には、ガラスキャピラリー型マイクロ流体デバイスにおいて、インジェクションおよびコレクションキャピラリーの内径を変えたデバイスを作製し、ガス圧を調整することによりArバブルの大きさを5μm200μmの範囲でCV値2%以下で形成できた。ダブルエマルション形成用デバイスを作製し、内側流路からガス圧制御によりArガスを流入させ、中間流路、外側流路からシリンジポンプを用いて流量を制御してシリカナノ粒子(粒径約20 nm)の水分散液と界面活性剤を添加したシリコーンオイルをそれぞれ流入させた。ガス圧を制御することによりガスを安定的にデバイス内に供給できるようになり、またシェル相、連続相の流量を調整することにより、Arバブルの内包率を向上させることができた。さらにシェル相にグリセリンを添加することにより、内包させたArバブルの安定性を向上させることができた。得られたバブル内包エマルションを60°Cの恒温槽内で乾燥させた。コアーシェル形状を維持したままシェル相の水溶液を蒸発できた。その後、電気炉を用いて、400°Cの焼成を行った。焼成後の光学顕微鏡および電子顕微鏡観察により中空状のシリカ微粒子が作製できたことを確認した。材料工学研究実績の概要で記載した成果が得られ、申請書の平成25年度の計画を概ね達成したと言える。現段階では一部ではあるが亀裂のない中空微粒子が得られており、乾燥、焼成条件などを最適化することで解決できると考えている。特に変更はなく、申請書の平成26年度以降の計画に従って研究を進める予定である。まずはモデル材料としての単分散中空シリカ微粒子の作製を完成させる。その後、可能であれば単分散中空酸化チタンや酸化鉄微粒子の作製を試みる。
知的理解を踏まえた人権感覚の育成のための体験的な学習の条件

本研究は,学校におけるより効果的な「人権感覚の育成」のための条件整備を目的としている。「人権感覚の育成」には,「協力」,「参加」,「体験」といった学習形態に意義があるとされているが,その一方,これらが,単なる活動にとどまっていることが指摘されている。本研究では,この背景には「総合的な教育」を支える個々の教科の学習,人権に関する知的理解に関する学習との関連が理論づけられていないという仮説をもとに,「人権に関する知的理解」と「体験」に関わる学習形態との関連を明らかにし,「人権感覚の育成」のための教科の立場から見た条件整備と提案を行う。以上の仮説に対し,実践事例の収集とその特徴の分析並びに小・中・高等学校での授業開発,開発した授業の小・中・高等学校での実践と実践に関するインタビューの実施を通して,「人権感覚の育成」のための教科の立場から見た条件についての整備を行う。これを踏まえ,平成30年度は次のような研究を行った。1体験的な活動の収集・整理・分析:出版されている実践事例などを整理し,1つ1つに見られる「体験的な活動」と「知的理解」との関連の分析を進めた。2仮説に基づいた実践を開発した:主に中学校・高等学校を対象。32を中学校,高等学校において実践した。43の実施後,アンケートを行い,その効果を検討した。14の研究の成果について,論文,学会の全国研究大会において発表し,批判を仰ぎ,研究仮説をよりよいものとした。平成30年度は,体験的な活動の収集・整理・分析を中心に行った。現在,予定していた1/2ほどの事例の分析が終了し,これらの事例について,整理している段階である。これらの収集については平成31年度までを想定していたため,おおむね順調に進展していると判断できる。また,仮説に基づいた実践の計画と実践・その効果をアンケート等を通した検証については,当初,小学校の低学年からの実践を考えていたが,勤務地等の関係で難しかったため,中学校・高等学校段階から取り組むこととした。以上の成果については,以下の投稿論文,学会の全国研究大会において発表し,批判を仰いでいる。以上の点から,いくつかの変更はあったが,いずれも,計画時期の入れ替えであるため,研究全体としての進捗は,おおむね順調に進展しているといえる。平成31年度は,体験的な活動の収集・整理・分析を終わらせ,全体的な傾向を明らかにする。また,今年度は小学校における体験的な活動について分析を行う。以上を円滑に進めるために,新年度,研究協力者に連絡を取り,実践の時期・計画等を詰めている段階である。なお,これらの成果について,学会での発表・論文投稿という形での発表を予定している。年度が替わり,依頼を予定していた学生の状況が変わり,事例の収集・分析にかける時間が思ったより確保できなかったため。
新規ダウナー反応器を用いた石炭熱分解におけるタールの放出の制御と削減

CO2排出量の大幅な削減を目的とした高効率石炭火力発電の技術として、次世代型石炭ガス化複合サイクル発電(A-IGCC)の開発を行っている。このシステム反応温度を従来の1300C以上の高温ではなく、900C以下の比較的低温で行う必要がある。そのための熱分解炉として、気体と固体を並流で接触・反応するダウナー型反応器を想定している。本研究では、ダウナー型熱分解炉にガス化炉内を循環する熱媒体粒子を供給した際の石炭の反応性を調べた。加熱した熱媒体粒子(硅砂もしくはチャーを模擬した活性炭)を供給した際の石炭の反応機構を実験的に明らかにした。特にタールを熱分解炉内で完全分解もしくは捕集して反応器の外に出さないようにすることを目的とした。実験は、900Cに加熱した石英製ダウナー型熱分解炉(内径20 mm,長さ1000 mm)の上部からスクリューフィーダーを用いて石炭粒子(Loy Yang褐炭)と、900Cに予熱したケイ砂もしくは活性炭を供給し、石炭の熱分解を行った。実験の結果、硅砂供給量増加により、タールの放出量が顕著に減少し、CO, CO2の収率増加がみられた。加熱した硅砂を熱分解炉に供給することにより、タールは迅速に硅砂の表面に付着することが分かり、従来から問題となっているタールの放出を大幅に抑制することが可能になることを示した。さらに、ダウナー型熱分解炉に活性炭を供給した際は、活性炭供給量の増加に伴い水素の収率が向上し、軽質タールの放出を完全に抑えることができることを明らかにした。また、残存金属分の分析の結果、これらの活性炭は触媒となり得る金属分をほとんど含んでいないことから、重質タールについては活性炭表面の細孔に入り込み、コーキングしてDeposited carbonとなると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。火力発電は現在の主要な発電方法であり、その方法の一つとして石炭をガス化したガスでガスタービンを駆動しその排熱で水蒸気を生成し蒸気タービンを駆動して発電する石炭ガス化複合サイクル発電(IGCC)が開発されている。更なる高効率化のためには、1000°C以下での石炭熱分解とガス化反応を行うことが必須である。この研究では、粒子・ガス下降流(ダウナー)型反応器にて、900°Cで予熱した熱媒体粒(ケイ砂)と水蒸気をともに供給した時のオーストラリア産の石炭の熱分解実験を実施した。生成する気体燃料(主に水素、一酸化炭素、二酸化炭素など)とタールや固体燃料(チャー)の生成量を測定した。900°Cに予熱したケイ砂の供給量を増やすことにより、ほぼ全量のタールを迅速にケイ砂の表面に固体炭素として付着して回収できることを明らかにした。これにより、従来で問題となっていた熱分解炉からのタールの放出を大幅に削減することができた。さらに、付着した炭素の解析を行い、重質タールの組成と類似していることを明らかにした。・ダウナー型反応器を用いて、900°Cで予熱したケイ砂を石炭とともに供給した際の、熱分解反応の生成物分布を測定することができた。・粒子の滞留時間(1秒未満)にもかかわらず、タールが迅速にケイ砂に付着して、タールの排出量が大幅に削減することができた。・ケイ砂に付着した炭素の化学組成を明らかにし、重質タールと成分が類似していることを明らかにした。

・化学組成、細孔分布、金属分含有量の異なる、複数の熱媒体粒子を用いて熱分解をお行う。熱分解直後の反応性について調べる。・タールの排出量が多い条件と少ない条件を見出し、タールの排出量を意図的に増減できる熱分解条件を見出す。・実験条件を踏まえて、石炭火力発電や石炭からの化学品生産システムの熱効率について算出し、最適化を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
9・11以降の英国アジア系文学と映画

英国におけるインド亜大陸からの移民はアジア系英国人と称される。本研究は、大英帝国に起因する複雑な多文化社会を形成している英国の人種的少数派の中から、このアジア系を抽出し、彼・彼女らの英国への同化の経験を文学作品と映像作品の分析を通して解明することを主目的とした。英国社会への一方的な同化・統合をアングロサクソン化と呼ぶが、もともとこのような同化を拒むアジア系が9・11以後の厳しい環境の中で、どのようなして自己のアイデンティティーを確立していったかを、現地調査を含めて、実証した。平成25年度は主に次ぎの2点を中心に研究を進めた。1)人種関係に大きな変化が生じる契機のメカニズムの解明。2)英国における人種関係の変化の流れを具体的な文化現象を用いて明らかにする。1)については研究代表者の田口と分担研究者のロバート・クロスが研究会を組織して具体的に検討を進め、理論化そのものは田口が行った。研究背景や目的にも詳述したように、人種関係は世界大戦のように政治的版図が大きく書き換えられる時に大きな変容を受ける。今回注目したのは、9・11によってこの構造が大きく変化し、版図そのものが変化しなくても経済や文化や情報がグローバル化した世界においては、ある種の文化的な緊張関係が生まれてくるという点であった。そこで第一次大戦後、第二次大戦後の人種関係の変化をカテゴリー分類してマッピング化し、9・11以降の状況の変化と対応させた。その結果、移民の量とメディアの質の変化が大きな役割を果たしていることが分かった。この研究成果の一部は田口が2013年11月10に開催された日本T. S.エリオット協会の第26回大会において発表した。2)に関しては主にクロスが現地調査と作品分析を行い、その成果を田口と組織する研究会において討議した。私たちが注目したのはSandhya Suriによる"I for India"である。この作品は英国における2世代のインド系移民の意識の変化をドキュメンタリー映画の手法を用いて展開したものであり、映像的な記録の持つ特性を最大限までに応用した作品でもある。我々はスチュアート・ホールの「プロダクション理論」(1990)を援用してこの作品を分析し、移民意識の特性を抽出することに成功した。この研究成果はクロスが2014年1月にチリで開催されたVII Alexander von Humboldt Conferenceで発表した。平成26年度は、以下に述べる2点を中心に研究を進めた。1)アジア系英国人、即ちインド亜大陸からの移民とその子孫のアイデンティティがどのように形成されるかを解明した。映画やラジオのドキュメンタリーにおける描写から事例を抽出し、移住、同化のプロセスをモデル化した。具体的には、25年度に集中的に調査した、Sandhya Suriによるドキュメンタリー映画“I for India"の分析を基にして、Kavita PuriのBBCラジオ・ドキュメンタリー・シリーズ“Three Pounds in My Pocket"を事例として取り上げ、白人の英国人とアジア系英国人との関係を分析・記述し、人種関係モデルのさらなる普遍化を試みた。この研究に関して、研究分担者のロバート・クロスは、2014年11月にデンマークで開催されたThe Comparative Studies in Migration and Memory Symposiumにおいて研究発表を行った。また、田口は論文「ポスト・白人文化の創作原理」を発表し、理論構築を行った。2) 2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ以後のアジア系英国人のアイデンティティの変容に関する調査研究。主にアジア系英国人で構成される劇団、特にロンドンを拠点に活動するTara ArtsやTamasha Theatre Company、Kali Theatre Company、そしてアジア系英国人の劇作家Shahid Nadeem (“Dara", 2010)やAnwar Akhtar (“The Samosa", 2012)が手掛ける演劇をクロスが実地調査し、持ち帰ったデータを主に研究代表者の田口が分析し、アジア系英国人のアイデンティティの変容をポスト・コロニアリズム理論一般に位置づけた。この研究成果の一部は田口による単著『ケネス・レクスロス中心の現代対抗文化』(国文社)に収録されている。平成27年度は25、26年度の研究成果を踏まえ、1つの国内での学会発表、2つの国際学会に於ける発表を行い、また、1本の学術論文を公表した。補助事業期間での公刊は間に合わなかったが、これまでの研究成果をひとつの知見として纏め、書籍の形での公表の準備に取りかかっている。以下、これらの研究成果についての具体的な報告を行う。研究代表者の田口は20世紀の大戦間のコスモポリタン意識、第2次世界大戦後の政治的ポスト・コロニアリズム、9.11以後の多文化社会の変遷を現代英文学に関連づけて、日本エズラ・パウンド協会で講演を行った。分担研究者のロバート・クロスは過去2年間の調査結果を研究代表者の田口と共同で吟味し、理論構築を行った上で、2つの国際学会で発表を行った。イスタンブールでの国際学会ではSandhya Suriの"I for India"を中心的に取り上げ、移民社会における第1世代と第2世代のアイデンティティーの相違の原因を特定した。またインドでの発表では英国アジア系文学や映画作品に於ける2世代間のアイデンティティーの対立を止揚する方法としてオーラル・ヒストリーの有効性について分析を加えた。2世代間には識字力や同性代との共生経験などが根本的に異なっているために、誤解や対立が生じる。移民社会の世代間のアイデンティティ上での対立を緩和し、ホスト国の移民社会への融合をどのように推進できるかは、ホスト国の教育政策や文化政策による対応の仕方によって大きく変わってくるという結論付けをした。

英国におけるインド亜大陸からの移民はアジア系英国人と称される。本研究は、大英帝国に起因する複雑な多文化社会を形成している英国の人種的少数派の中から、このアジア系を抽出し、彼・彼女らの英国への同化の経験を文学作品と映像作品の分析を通して解明することを主目的とした。英国社会への一方的な同化・統合をアングロサクソン化と呼ぶが、もともとこのような同化を拒むアジア系が9・11以後の厳しい環境の中で、どのようなして自己のアイデンティティーを確立していったかを、現地調査を含めて、実証した。9・11同時多発テロ事件によって一気に世界情勢が変わったことは確かだが、本研究の目的は、事件が引き起こしたセンセーションがいかにその後の人種関係を変えていったかを、具体的な文学作品や映像作品の分析を通して明らかにしていくことであった。その意味においては、取り上げる作品がドキュメンタリー中心になったのは不可避であった。また、現代のメディアの流通性を考慮すれば、文字によるドキュメンタリーではなく、映像と音声によるドキュメンタリーの分析が中心となった。抽出したデータを9・11以前の作品群と以後の作品群に分類し、この2群に照応関係があるかどうかをタイポロジー(予型論)を用いて検証した。「両者(=9・11以前の作品群と以後の作品群)のあいだに照応関係がある」という仮説は証明されたが、言語芸術や映像作品がどのように現実に関与できるかという、もう一つの研究目的は十分に達成できなかったために、カウンターとしてインド国内のドキュメンタリー作品の追加調査を行いつつある。あらかた分析は終わっているが、理論構築のためにさらに時間が必要で、残念ながら調査結果をまだ公表する段階に達していない。人文学現在までの研究結果をさらに高次の理論へと発展させるために、今後はインド亜大陸からの移民社会とインド亜大陸の諸国における社会の在り方を対比させ、両者の間に同時代性があるか否かを、ドキュメンタリー作品を用いて検証する。次に、このようにして得られた同時代性の属性をカテゴリー分類し、どのような属性が実際に人種的アイデンティティの形成にどのような変容圧力を加えているかを、文献や統計データを用いて計測する予定である。結果として、現在展開されている変容圧力をどのように読み解くことができるかを考察し、アジア系英国人が経験している人種的アイデンティティの普遍性と特殊性をマッピングしていく作業を進めて行く予定である。初年度は関連資料の調査・収集と現地調査、そしてこれらの調査によって得られてデータを整理して具体的な理論構築のための基盤となる土台(プラットフォーム)を構築することにあった。資料収集については研究機関所蔵、また新たに購入した資料に綿密にあたり、相当量のデータを収集し、分類・整理することに成功した。また、国内で入手不可能な資料については米国、英国、インドなどへの現地調査の際に補完的に収集することができた。