hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分散型エネルギーシステムの最適運用マネジメントのための統合化手法に関する研究

近年,エネルギー消費量の削減や環境負荷の低減を目指し,各種分散型エネルギーシステムが積極的に導入されるようになってきた.一般的に民生部門では産業部門と比較してエネルギー需要量の季節的・時間的変化が激しいため,積極的に省エネルギー化を推進するには運用マネジメントが極めて重要な課題となる.本研究では,省エネルギー化を積極的に追求するための最適運用マネジメントシステムとして,エネルギー需要量の予測,エネルギーシステムの最適運用計画,ならびにエネルギーシステムの最適制御の統合化手法を構築するとともに,それを実在エネルギーシステムに適用することによって手法の実用化のためのプロトタイプを構築することを目的とした.主要な研究成果は以下の通りである.1.エネルギー需要量の予測に関しては,時系列解析およびニューラルネットワークに基づく予測手法を構築し,予測値と計測値の誤差に加えて予測値の時間変化を最小化することによって運用計画に適した予測を行えるようにしたり,気温などのエネルギー需要量に影響を及ぼす因子の予測と組合せることによって精度の向上を図るなど,各種の工夫を行った.2.モードトリミング法と名付けた大域的準最適解の導出を可能とする非線形計画法に基づき最適運用計画手法を構築するとともに,それとモデル予測制御に基づく最適制御手法を階層的に結合し,動特性シミュレーションにおける制御量目標値および操作量最適値を合理的に決定できるようにした.3.エネルギーシステムの動特性シミュレーションのための汎用システムを構築するとともに,実在エネルギーシステムとしてある空調熱源システムを取り上げ,その動特性シミュレーションモデルを作成し,階層的に結合した最適運用計画手法と最適制御手法を適用して,確定条件下における動特性シミュレーションを実施し,その結果の妥当性を確認した.近年,エネルギー消費量の削減や環境負荷の低減を目指し,各種分散型エネルギーシステムが積極的に導入されるようになってきた.一般的に民生部門では産業部門と比較してエネルギー需要量の季節的・時間的変化が激しいため,積極的に省エネルギー化を推進するには運用マネジメントが極めて重要な課題となる.本研究では,省エネルギー化を積極的に追求するための最適運用マネジメントシステムとして,エネルギー需要量の予測,エネルギーシステムの最適運用計画,ならびにエネルギーシステムの最適制御の統合化手法を構築するとともに,それを実在エネルギーシステムに適用することによって手法の実用化のためのプロトタイプを構築することを目的とした.主要な研究成果は以下の通りである.1.エネルギー需要量の予測に関しては,時系列解析およびニューラルネットワークに基づく予測手法を構築し,予測値と計測値の誤差に加えて予測値の時間変化を最小化することによって運用計画に適した予測を行えるようにしたり,気温などのエネルギー需要量に影響を及ぼす因子の予測と組合せることによって精度の向上を図るなど,各種の工夫を行った.2.モードトリミング法と名付けた大域的準最適解の導出を可能とする非線形計画法に基づき最適運用計画手法を構築するとともに,それとモデル予測制御に基づく最適制御手法を階層的に結合し,動特性シミュレーションにおける制御量目標値および操作量最適値を合理的に決定できるようにした.3.エネルギーシステムの動特性シミュレーションのための汎用システムを構築するとともに,実在エネルギーシステムとしてある空調熱源システムを取り上げ,その動特性シミュレーションモデルを作成し,階層的に結合した最適運用計画手法と最適制御手法を適用して,確定条件下における動特性シミュレーションを実施し,その結果の妥当性を確認した.本研究では,分散型エネルギーシステムの省エネルギー化を積極的に追求するための最適運用マネジメントシステムとして,エネルギー需要量の予測,エネルギーシステムの最適運用計画,ならびにエネルギーシステムの最適制御の統合化手法を構築するとともに,それを実在エネルギーシステムに適用することによって手法の実用化のためのプロトタイプを構築することを目的としている.平成15年度における具体的な研究実績は以下の通りである.・エネルギー需要量の予測手法の構築:エネルギー需要量の予測値と計測値の誤差に加えて予測値の時間変化を最小化する予測手法を構築し,その有効性を確認した.・エネルギーシステムの最適運用計画手法の構築:モードトリミング法と名付けた大域的最適解の導出を可能とするような非線形最適化手法を開発し,省エネルギー化に必要なインバータの非線形特性を考慮できる最適運用計画手法の構築を行った.・エネルギーシステムの最適制御手法の構築:エネルギーシステムの最適制御手法をモデル予測制御に基づいて構築するとともに,最適運用計画手法と階層的に結合し,最適運用計画によって得られた運転スケジュールを最適制御の目標値として利用する手法を検討した.・動特性シミュレーションモデルの作成:動特性シミュレーションのための汎用システムの構築を行うとともに,実在エネルギーシステムの既存データに基づいてその動特性シミュレーションモデルを作成した.・動特性シミュレーションの準備:上記の各手法を統合化し,全体の動特性シミュレーションを実施するために,データ転送に関する準備を行った.本研究では,分散型エネルギーシステムの省エネルギー化を積極的に追求するための最適運用マネジメントシステムとして,エネルギー需要量の予測,エネルギーシステムの最適運用計画,ならびにエネルギーシステムの最適制御の統合化手法を構築するとともに,それを実在エネルギーシステムに適用することによって手法の実用化のためのプロトタイプを構築することを目的としている.平成16年度においては,平成15年度に研究の基礎として構築してきた各種数理的手法を発展させた.また,平成15年度に作成した動特性シミュレーションモデルを用いて,実在エネルギーシステムを対象に動特性シミュレーションを試行的にオフラインで実施し,各種数理的手法およびそれらの統合化における課題を検討・解決した。具体的な研究実績は以下の通りである.・エネルギー需要量の予測手法の発展:時系列解析に基づく手法に加えて,ニューラルネットワークに基づく手法を構築し,エネルギー需要量以外の気温などの要因を容易に考慮できるようにすることによって,予測精度を向上させた.

・エネルギーシステムの最適運用計画手法と最適制御手法の結合:非線形計画法に基づく最適運用計画手法とモデル予測制御に基づく最適制御手法を階層的に結合し,動特性シミュレーションにおける制御量目標値および操作量最適値を合理的に決定できるようにした.・動特性シミュレーションの試行実施:実在エネルギーシステムとしてある空調熱源システムを対象とし,動特性シミュレーションモデル,階層的に結合した最適運用計画手法と最適制御手法を適用して,確定条件下における動特性シミュレーションを実施し,その結果の妥当性を確認した.本研究では,分散型エネルギーシステムの省エネルギー化を積極的に追求するための最適運用マネジメントシステムとして,統合化手法を構築するとともに,その実用化のためのプロトタイプを構築することを目的としている.平成17年度においては,平成15年度に研究の基礎として構築し,平成16年度に発展させてきた数理的手法の高度化を図った.また,これらの数理的手法と平成15年度に作成してきた動特性シミュレーションモデルを組合せ,各手法の統合化を目指した.さらに,エネルギーシステムとして空調熱源システムを取り上げ,統合化された手法の適用を行い,手法の実用面における妥当性および有効性を総合的に評価した.具体的な研究実績は以下の通りである.・数理的手法の高度化:エネルギー需要量の予測においては,階層構造ニューラルネットワークに基づき,気温などのエネルギー需要量に影響を及ぼす因子の予測と組合せることによって,より精度高い予測を行えるようにした.また,エネルギーシステムの最適制御においては,モデル予測制御手法に必要な簡易動特性モデルとしてARXモデルを採用してきたが,エネルギー需要量をパラメータ項として加えることによってこのモデルの高精度化を行い,最適制御をより適切に行えるようにした.・動特性シミュレーションの実施:上記の手法を適用して動特性シミュレーションを実施し,それを通じて各手法の機能性および手法の統合化による機能性を総合的に評価し,それらの有効性を確認した.・実在エネルギーシステムへの適用:空調熱源システムへの適用を行い,各手法の機能性および手法の統合化による機能性を,実用性の点から総合的に評価し,省エネルギー性の観点からの有効性を確認した.
高延性高分子材料の破壊靱性評価試験方法

高延性高分子材料の破壊靱性評価は困難を伴う.これは,高延性材料の多くはその靱性が高いので,通常の材料評価に用いられる線形破壊力学の適用が困難となるからである,また,高分子材料特有の現象であるキ裂先端でのクレーズの発生によって,靱性の評価を,特にき裂長さや塑性域の大きさの測定を困難にしている.そこで,高延性高分子材料の静的および動的破壊靱性評価を行い,定量的な破壊靱性評価のための動的な試験方法を提案し,静的な試験における結果との関係を明確にした.本研究は以下の通りに行われた.(1)熱可塑性高分子材料,熱硬化性高分子材料,ポリマーアロイの中から,PC,ABS,PMMA,PC/ABSを選択し試験に供した.(2)射出成形加工によって試験片を製作し,フライス加工によって最終形状に仕上げた.(3)材料試験機によって静的な引張試験を行い,各材料の縦弾性係数,ポアソン比,降伏応力,引張強さ,破断ひずみならびに応力--ひずみ関係等を測定する.(4)弾塑性破壊靱性試験方法に準じて,3点曲げあるいはCT試験による静的な破壊靱性試験を行い,破壊靱性値およびき裂進展抵抗等を測定した.(5)落錘型衝撃試験機によって,動的な破壊靱性値を測定した.この時,衝撃棒,試験片,試験片保持用治具等にひずみゲージを添付し,試験片形状,衝撃速度,試験片保持方法等の検討を行った.(6)各試験後の試験片の破断面をVTR顕微鏡,レーザー顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡で詳細に観察した.高延性高分子材料の破壊靱性評価は困難を伴う.これは,高延性材料の多くはその靱性が高いので,通常の材料評価に用いられる線形破壊力学の適用が困難となるからである,また,高分子材料特有の現象であるキ裂先端でのクレーズの発生によって,靱性の評価を,特にき裂長さや塑性域の大きさの測定を困難にしている.そこで,高延性高分子材料の静的および動的破壊靱性評価を行い,定量的な破壊靱性評価のための動的な試験方法を提案し,静的な試験における結果との関係を明確にした.本研究は以下の通りに行われた.(1)熱可塑性高分子材料,熱硬化性高分子材料,ポリマーアロイの中から,PC,ABS,PMMA,PC/ABSを選択し試験に供した.(2)射出成形加工によって試験片を製作し,フライス加工によって最終形状に仕上げた.(3)材料試験機によって静的な引張試験を行い,各材料の縦弾性係数,ポアソン比,降伏応力,引張強さ,破断ひずみならびに応力--ひずみ関係等を測定する.(4)弾塑性破壊靱性試験方法に準じて,3点曲げあるいはCT試験による静的な破壊靱性試験を行い,破壊靱性値およびき裂進展抵抗等を測定した.(5)落錘型衝撃試験機によって,動的な破壊靱性値を測定した.この時,衝撃棒,試験片,試験片保持用治具等にひずみゲージを添付し,試験片形状,衝撃速度,試験片保持方法等の検討を行った.(6)各試験後の試験片の破断面をVTR顕微鏡,レーザー顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡で詳細に観察した.
健常高齢者の画像追跡によるアルツハイマー型認知症の予徴の早期発見:第13次研究

平成19年度は3次調査で残っている40名の調査を4月から8月にかけて実施した。対象者の体調や都合により調査に参加できなかった方には電話による聞き取り調査により現在の生活状況等を確認している。3次調査もいままでと同様に頭部MRI、認知テスト及び問診が行われた。加田、橋爪により問診・血圧測定などを行った。また認知テストの判定評価は中西が中心に行った。9月から3月にかけてこれら検査の評価と解析を進めてきた。またアルバイトの女性が被験者との連絡およびお世話を行ってきた。面接調査終了後も過去の被験者に対し電話による追跡調査を継続的に行っている。ベントンテストでは正確数は2次でのみ有意差がみられただけだったが、誤数では2次と3次で有意差がみられた。またECRでは自由再生、再生総数いずれも3次で有意差がみられA群に比べB群の記銘、再生力の低下が認められた。今回のベントンテストと昨年度からのECRの結果を合わせると、頭部MRIの所見のうちシルビウス裂の拡大と側頭葉の萎縮が記憶力の低下を予測する指標となることが示唆された。3次の調査に不参加となったボランティア26名についてその脱落理由を電話聞き取りで調査した。その結果、死亡5名(19.2%)、体調不良・病気療養中12名(46.4%)、自己都合5名(19.2%)、不詳・転居先不明4名(15.4%)であった。過去25年にわたって調査に関わって参加していただいている被験者、特にここ10年間に関わる方に対し生活実態と健康面の変化について確認している。これらのデータの蓄積と解析を行ってきており次年度にもつなげていく予定である。10年間で健常高齢者の加齢変化による脳画像所見や生活スタイルと認知機能との関連を調べ、認知症の早期発見と発症例のリスクファクターを明らかにすることと認知症発症への遅延・予防の手掛かりを探っていく調査を行っている。1999年から約300名の健常高齢者の認知機能、頭部MRI所見と生活実態の10年間の変化についての調査を行っている。当初は年間100名、2002年度から年80名の調査を継続して行っている。平成19年2月末で延べ722名の調査を終えることが出来た。今年度の調査では3次目の調査が終わった145名の6年間の経年変化について一定の結果を得ている。ベントンテストでは正確数は有意差がみられなかったが、2次と3次の誤数で60才代開始グループと70歳代開始グループに差がみられた。またECR(Enhanced Cued Recall)では3次で自由再生、再生総数にも差がみられ70歳代群の記銘、再生力の低下が認められた。ECRの成績をベースにして調査開始時のMRI所見について調べたところ、橋のT_2HSI(T_2 high signal intensity)、側頭葉の萎縮シルビウス裂の拡大および第3脳室の拡大の各項目で3次のECRの成績で有意な差が見られた。これらの項目が経年変化による認知力の低下を示唆する指標として今回までの結果から判明した。この中で橋のT_2HSIは健常者ではみられない例も多いことから、側頭葉の萎縮とそれに付随するシルビウス裂の拡大が第皿脳室の拡大と並んで有意所見と考えられた。来年度はこの調査の3次の最終年度にあたり、包括的なデータの集積ができる予定である。さらに問診による生活面の実態も認知テスト・MRI評価とあわせて解析していくことになり10年単位の生活変化と加齢変化を明らかにしていきたい。

対象者の体調や都合により調査に参加できなかった方には電話による聞き取り調査により現在の生活状況等を確認している。3次調査もいままでと同様に頭部MRI、認知テスト及び問診が行われた。加田、橋爪により問診・血圧測定などを行った。また認知テストの判定評価は中西が中心に行った。9月から3月にかけてこれら検査の評価と解析を進めてきた。またアルバイトの女性が被験者との連絡およびお世話を行ってきた。面接調査終了後も過去の被験者に対し電話による追跡調査を継続的に行っている。ベントンテストでは正確数は2次でのみ有意差がみられただけだったが、誤数では2次と3次で有意差がみられた。またECRでは自由再生、再生総数いずれも3次で有意差がみられA群に比べB群の記銘、再生力の低下が認められた。今回のベントンテストと昨年度からのECRの結果を合わせると、頭部MRIの所見のうちシルビウス裂の拡大と側頭葉の萎縮が記憶力の低下を予測する指標となることが示唆された。3次の調査に不参加となったボランティア26名についてその脱落理由を電話聞き取りで調査した。その結果、死亡5名(19.2%)、体調不良・病気療養中12名(46.4%)、自己都合5名(19.2%)、不詳・転居先不明4名(15.4%)であった。過去25年にわたって調査に関わって参加していただいている被験者、特にここ10年間に関わる方に対し生活実態と健康面の変化について確認している。これらのデータの蓄積と解析を行ってきており次年度にもつなげていく予定である。
派生・複合情報を付与した歴史コーパスによる語形成の歴史的研究

本年度は、前年度に策定した分類基準や作業方針にもとづき、国立国語研究所が公開している『日本語歴史コーパス』のデータを対象として、語構成情報データベースの構築を進めた。作業者の確保に困難が生じたが、作業工程の一部を自動化することで、全体として順調に進捗している。『日本語歴史コーパス』のうち『室町時代編』『江戸時代編』に出現する動詞・形容詞に対して、語構造情報を付与した。上記データの構築を進める一方、本研究の成果として、情報付与の手法や利用例について、関連する学会で発表し、有益なコメントを得ることができた。また本研究の成果に関わるデータを利用して、研究論文の執筆や学会発表を行った。本研究では日本語の古典作品に出現する動詞・形容詞に、語構造情報を付与する試みを行っている。このデータは、時代・資料・品詞など様々な条件下で,前項・後項のバリエーションや出現状況の調査を行うことを可能にする。日本語の語彙史研究に資する基礎資料となることが期待される。また、本研究の手法は、その他の時代(奈良時代鎌倉時代)のコーパスにおいても応用可能であるため、今後、他資料で分析を行う場合の一つの指標となると考えられる。当初計画していた範囲の資料について、語構造情報を付与したデータを作成することができた。また、そのデータ構築過程や、データを利用した研究内容について、その研究成果を報告することができた。今後は、1入力したデータを管理・検索するためのツールを整え、2付与したデータをもとに、中世近世の語形成の傾向を明らかにすることをめざす。1については専門的な知識が必要となるが、すでに作業協力者は確保しており、計画的に進めることができる見込みである。本研究の目的は,中世近世における日本語の語形成の傾向や特徴について,その実態を明らかにすることにある。中世・近世語には多様な派生語・複合語が見られるが,対象を特定せずに,語以下の要素について網羅的に収集することには困難が伴う。本研究では,コーパスに出現する語に新たに構成要素についての情報を付与し,そのデータにもとづいた計量的な分析を試みる。研究期間中に,以下の2点について実施する。(1)国立国語研究所が公開している『日本語歴史コーパス室町時代編』『日本語歴史コーパス江戸時代編』収録作品に現れる形容詞(動詞)を抽出し,それらに付与すべき構成語情報について検討,付与を行う。(2) (1)で新たに追加したデータによって中世語・近世語の語構造を可視化し,コーパスの形態論情報と組み合わせて分析を行う(具体的には組み合わせのバリエーションや頻度,結合度などをはかる)ことで,中世近世期における語形成のありようを記述する。平成28年度は,『日本語歴史コーパス室町時代編』に収録されている『虎明本狂言集』の形容詞(異なり語数237語)・動詞(異なり語数1868語)の情報を抽出し,先行研究の成果を踏まえつつ,派生語・複合語の分類基準や,構成語として認定する要素の詳細について検討を行った。比較検討のため,構築中のキリシタン資料および江戸時代の洒落本についても,該当語を一部抽出し,作業方針の策定につとめた。またその付与方法については,コーパスに紐付いた電子化辞書UniDicに情報を追加することを計画しており,そのための準備を行った。さらに,本研究の目的を達成するために,新規の中世語・近世語資料のデータ化についても検討を進めている。平成30年度は,平成29年度に着手できなかったデータ入力作業を実施し,(2)の計量的な分析を進める計画である。データ入力を依頼する作業者の確保に時間を要したため,当初の作業計画から変更が生じている。ただし,その他の作業(他の資料についての検討等)を優先して進めるなどの対応を行った。構築中であったキリシタン資料,洒落本のコーパスが昨年度末に公開された。その成果を十分に活用できるよう,今年度は着実にデータ入力を進め,その整備過程や分析結果に関する成果発表を適宜行うこととする。

1については専門的な知識が必要となるが、すでに作業協力者は確保しており、計画的に進めることができる見込みである。作業計画に変更が生じ,作業従事者への謝金ではなく機器や書籍の購入を優先したため,差額が生じた。次年度に実行する作業の従事者への謝金として充てる計画である。作業従事者の都合により、作業時間の確保が難しく差額が生じた。次年度のデータ整備に充てる計画である。
高等ゾウムシ類の系統進化と被子植物との関係

高等ゾウムシ類と陸上植物の中で最も繁栄した被子植物との関係について調べるため,ゾウムシ類の系統関係を形態情報をもとに推定した.分子データの利用も試みたが,今回選んだ遺伝子領域は高次の系統関係を調べるのに適していなかったため,分子データからの結果を得るに至らなかった.ゾウムシの系統を推定する上で重要と考えられる頭部の形態構造を中心に系統推定を行った結果,以下のような分岐の順序が推定された((Nemonychidae,ヒゲナガゾウムシ科)(Belidae(オトシブミ科(キクイムシ科(ミツギリゾウムシ科(イネゾウムシ科,オサゾウムシ科,ゾウムシ科))))))).これまでの解釈と大きく異なる点は,キクイムシの系統的位置で,もっとも高等なゾウムシと考えられていたが,そうではない可能性が強く示唆された.今回得られた系統関係と,近年受け入れられている植物の系統関係を推定した結果,以下の点が明らかとなった.1.ゾウムシ類と被子植物との関係は,ミツギリゾウムシ科以降で起ったと考えられ,キクイムシ科までの起源の古いゾウムシは,針葉樹を主に利用していたと推定される.これは化石記録からも支持される.2.ミツギリゾウムシ科では,その大半が衰弱した被子植物の利用が中心だったが,イネゾウムシ科以降のゾウムシでは健全な植物でも利用できるようになった.3.イネゾウムシ科,オサゾウムシ科は,被子植物の中でも主に単子葉植物を利用していることから,高等ゾウムシ類の被子植物の利用は,単子葉植物からはじまったと考えられる.4.ゾウムシ科では,双子葉植物を主に利用するようになり,植物の適応放散とともに爆発的に分化した.5.高等ゾウムシ類の中でも,比較的古いグループは,単子葉植物や双子葉植物の中でも古いとされる古草本類など,真性双子葉類が分化する以前の被子植物を利用しており,近年得られている被子植物の系統とゾウムシの系統は大筋で一致していると言える.ゾウムシ類と植物との共進化を考えるため,まず,ゾウムシ類の系統関係を考察した.そこで,高等ゾウムシ類(広義のゾウムシ科)内の類縁関係について,比較形態学的研究によって得られた形態形質に基づく系統類縁関係の推定を行った.○その結果,これまで高等と考えられていた,オサゾウムシ亜科,および,おそらくナガキクイムシ亜科は,高等ゾウムシ類内でもイネゾウムシ亜科などとともに初期に分化したグループであると考えられた.○また,従来考えられていた,キクイムシ亜科とナガキクイムシ亜科およびキクイゾウムシ亜科の関係(キクイゾウムシ亜科+(キクイムシ亜科+ナガキクイムシ亜科))は指示されなかった.キクイゾウムシ亜科は,ゾウムシ亜科と区別する必要があるか今後検討を要する.キクイムシ亜科はゾウムシ亜科+キクイゾウムシ亜科と姉妹群になる可能性があることが示唆された.◎高等ゾウムシ類の内,初期に分岐したグループとして,Brachycerinae,ハスオビコブゾウムシ亜科,オサゾウムシ亜科,イネゾウムシ亜科,ナガキクイムシ亜科が考えられる.◎このうち,オサゾウムシ亜科,イネゾウムシ亜科,Brachycerinaeは,おもに,単子葉植物を利用しており,このことは高等ゾウムシ類が被子植物を利用して適応放散する際,はじめに単子葉植物を利用した可能性があり,大変興味深い.〓今後は,これらの分類群の間の関係をさらに解明するため,分子データを用いて解析する必要がある.〓また,ハスオビコブゾウムシ亜科については,はじめて幼虫が得られたので,形態学的研究を行い,解析データに加えて,再解析し,早急に系統的位置の確定を行う必要がある.※なお,本研究の過程で得られた新たな分類学的知見として,Isopterina亜族の新設,クモゾウムシ族の2新属設立,無翅アナアキゾウムシ族やゾウムシ族Morimotozo属の分類と新種記載などがあり,学術論文として発表した.高等ゾウムシ類と陸上植物の中で最も繁栄した被子植物との関係について調べるため,ゾウムシ類の系統関係を形態情報をもとに推定した.分子データの利用も試みたが,今回選んだ遺伝子領域は高次の系統関係を調べるのに適していなかったため,分子データからの結果を得るに至らなかった.ゾウムシの系統を推定する上で重要と考えられる頭部の形態構造を中心に系統推定を行った結果,以下のような分岐の順序が推定された((Nemonychidae,ヒゲナガゾウムシ科)(Belidae(オトシブミ科(キクイムシ科(ミツギリゾウムシ科(イネゾウムシ科,オサゾウムシ科,ゾウムシ科))))))).これまでの解釈と大きく異なる点は,キクイムシの系統的位置で,もっとも高等なゾウムシと考えられていたが,そうではない可能性が強く示唆された.今回得られた系統関係と,近年受け入れられている植物の系統関係を推定した結果,以下の点が明らかとなった.1.ゾウムシ類と被子植物との関係は,ミツギリゾウムシ科以降で起ったと考えられ,キクイムシ科までの起源の古いゾウムシは,針葉樹を主に利用していたと推定される.これは化石記録からも支持される.2.ミツギリゾウムシ科では,その大半が衰弱した被子植物の利用が中心だったが,イネゾウムシ科以降のゾウムシでは健全な植物でも利用できるようになった.

3.イネゾウムシ科,オサゾウムシ科は,被子植物の中でも主に単子葉植物を利用していることから,高等ゾウムシ類の被子植物の利用は,単子葉植物からはじまったと考えられる.4.ゾウムシ科では,双子葉植物を主に利用するようになり,植物の適応放散とともに爆発的に分化した.5.高等ゾウムシ類の中でも,比較的古いグループは,単子葉植物や双子葉植物の中でも古いとされる古草本類など,真性双子葉類が分化する以前の被子植物を利用しており,近年得られている被子植物の系統とゾウムシの系統は大筋で一致していると言える.
近世日本の武家社会における儒学受容　―１８世紀を中心として―

今年度は、主として、17・18世紀の幕府・諸藩における儒者登用の動向について研究した。幕府・諸藩がいつごろどのようなタイミングで、どのような待遇で、何人の儒者を登用したのかという問題は思想史的にも文化史的にも重要な問題だが、これまでにこの問題を実証的に明らかにした研究は少ない。むしろ先行研究では、その多くは明治期に集められた資料である『日本教育史資料』を基礎とし、笠井助治著『近世藩校に於ける学統学派の研究』((上・下)・吉川弘文館・1969年・1970年)に代表されるように各藩に迎えられた賓師や儒学的教養を持った藩士と、狭い意味での儒者(儒学をつとめることを職掌として召し抱えられた学者)とが混同されてきた。私の研究では、儒者登用の動向について、昨年度までに龍野藩を中心として、尾張藩・加賀藩についても分析した。これに加えて今年度は加賀藩の史料の再調査と再検討を行い、幕府、米沢藩及び土佐藩についても分析した。これらの成果については、9月7日に第3回尾張藩社会研究会・加賀藩研究ネットワーク交流会において口頭発表を行い、名古屋芸術大学の岸野俊彦先生ら藩社会を研究している方々から様々な意見を頂戴した。これを受け、修正を行い、10月20日には日本思想史学会2013年度大会において、再度口頭発表を行った。その後、この成果を『日本思想史学』に投稿した。また、9月18日のEAJRS (European Association of Japanese Resource Specialists) 2013 Paris Conferenceにおいて、欧米ではまだあまり注目されることはない地方都市での教育遺産として、現兵庫県下の龍野藩で、6代にわたって〈藩儒の家〉として存続した股野家を、私塾幽蘭堂を主宰し、17歳から死の直前まで約60年にわたって日記を書き著わした股野玉川(17301806)を中心に紹介した。(抄録なし)今年度は、18世紀藩儒の修学過程と公務を龍野藩儒股野玉川の残した『日記』(延享3(1746)年9月寛延2(1749)年6月、たつの市立龍野歴史文化資料館蔵)、『内省日記』(明和4(1767)年5月明和8(1771)年7月、たつの市立龍野歴史文化資料館蔵)及び『幽蘭堂年譜』(安永2(1773)年正月文化3(1806)年6月、一部欠、同蔵)のほか、松江藩儒桃白鹿(1722年1801年)の日記(1757年1801年、島根県立図書館蔵)、広島藩儒頼春水(1746年1816年)の日記(1781年1815年、『頼山陽全書』附録、国書刊行会、1983年)、岩槻藩儒児玉南何(1746年1830年)の日記(1780年1819年、『岩槻市史』近世史料編1、岩槻市役所、1980年)と合わせて検討した。藩儒の修学過程と公務を検討した上の成果については、『教育史フォーラム』第8号に掲載が決定している。また、学者同士の文化的ネットワークを龍野藩儒股野玉川の残した日記・著作などの史料をもとに明らかにした。現在は、このネットワークにより具体的にいかなる藩政改革の情報(とくに教学政策の情報)がいかに流布していったかを明らかにする作業を行っている。さらには17・18世紀の諸藩における儒者登用の動向について研究した。儒者登用の動向については、龍野藩を中心に、金沢・尾張についても取り上げ、藩儒の登用とその待遇・継承について史料を分析した。この成果については、家・家族をめぐるグローバル・スタディーズにおいて口頭発表した。以上のような分析を行うことによって、これまで明らかにされてこなかった藩校設立以前の藩学を担った藩儒の社会的・文化的役割や社会的存在形態を明らかにすることができたと考えている。龍野藩儒股野

玉川の残した膨大な史料を読解する作業を着実に行っているため。今年度は、この作業を基盤として、18世紀藩儒が具体的にいかなる修学過程を経て、藩儒としての公務を行っていたのか、その中で形成されたネットワークはいかなるものであったのか、「研究の目的」に記載した内容を堅実に、〈思想の社会史〉の観点で明らかにできた。平成25年度は、上記の研究を継続しつつ、龍野藩における藩校設立の過程や幕府における儒者登用の動向と寛政異学の禁についても検討を進める。このうち、幕府における儒者登用の動向と寛政異学の禁については9月末のヨーロッパ(フランス・パリ)における日本学会議で発表を予定している。(抄録なし)
主観的視野動画の再生による記銘補助システムiFlashBackに関する基礎的研究

本研究では,人間の記銘を強化・補助する視覚的提示システムを,ウェアラブルの構成で構築する手法を検討する.人間の記憶を計算機で補助する方法としては,計算機に情報を記録する(実世界のモノに記憶データやそのインデックスを置く形式を含む)という従来の方法は各所で行われているが,本研究は,人間の記憶能力の潜在力を最大限に引き出すための計算機支援という相補的なアプローチを探求した.具体的には,ユーザに視野映像記録のカメラと眼鏡(頭部)搭載ディスプレイ,およびオブジェクト検出用のタグリーダを装着して,ユーザが行った情報処理的行動,すなわち実世界の様々なモノを操作した際の主観映像を記録し,直後並びに適切な時点に,その映像を再生(フラッシュバック)することにより,ユーザのオブジェクト操作行動の記銘を支援するシステムの基本原理とプロトタイプを開発した.本研究の目的は,人間の記銘を強化・補助する視覚的提示システムを,ウェアラブルの構成で構築することである.具体的には,ユーザに視野映像記録のカメラと眼鏡搭載ディスプレイ,およびオブジェクト検出用のタグリーダを装着して,ユーザが実世界で行った情報処理的行動,すなわち実世界の様々な物を操作した際の主観映像を記録し,操作直後並びに適切な時点に,その映像を再生(フラッシュバック)することにより,ユーザのオブジェクト操作行動の記銘を支援するシステムの基本原理とそのプロトタイプシステムを開発した.本年は,システムのハードウェアと基本ソフトウェアの構築,モデル実験系の設定,および基礎実験の実施を行った.システムのハードウェアは,コンテクスト検出システム,撮影システム,映像提示システムとして構成した.操作コンテクスト検出システムとして,IC無線タグ(RFID)リーダをユーザの手に取り付け,対象オブジェクトの特定と操作の時間的経過を検出する構成,および加速度・姿勢センサで,手の運動を検出する構成を製作した.撮影システムは,広視野角小型カメラを帽子に取り付け,映像提示システムは眼鏡搭載ディスプレイを用いた.これらのシステムに基づいて,記録した操作映像を効果的に提示するための方法論をモデル実験により検討した.対象オブジェクトの移動再配置操作の記銘再生,およびページイメージパターンの記銘再認の成績を,映像提示手法間において比較した.これらの実験結果より,リハーサルを支援する効果的な映像形態に関して,次の点が明らかとなった.オブジェクトへの接近行動のキーアクションとして,把持と開放の部分を低速再生して強調するとともに,他の部分を高速再生して全体の操作の連続性を保持する映像提示が記憶再生に有効であった.さらに,ページイメージパターンの再認成績では,動画と静止画の提示効果に固有の差異があることが分かった.本研究では,人間の記銘を強化・補助する視覚的提示システムを,ウェアラブルの構成で構築する手法を検討する.人間の記憶を計算機で補助する方法としては,計算機に情報を記録する(実世界のモノに記憶データやそのインデックスを置く形式を含む)という従来の方法は各所で行われているが,本研究は,人間の記憶能力の潜在力を最大限に引き出すための計算機支援という相補的なアプローチを探求した.具体的には,ユーザに視野映像記録のカメラと眼鏡(頭部)搭載ディスプレイ,およびオブジェクト検出用のタグリーダを装着して,ユーザが行った情報処理的行動,すなわち実世界の様々なモノを操作した際の主観映像を記録し,直後並びに適切な時点に,その映像を再生(フラッシュバック)することにより,ユーザのオブジェクト操作行動の記銘を支援するシステムの基本原理とプロトタイプを開発した.
推定関数に基づく頑健的セミパラメトリック・モデルの選択法の構築を目指して

まず、推定関数の正規化変換に基づくセミパラメトリック推論に関する理論的研究、および数値的考察を行った。特に信頼区間の構築について種々の結果を得ることができた。データに含まれる統計的情報を信頼区間の形で表現することは薬効評価などの実験科学において広く利用されている。本研究では、従来の正規化変換の理論をセミパラメトリック推論の枠組みに拡張し、推定量が非線形推定方程式によって陰に定義されることを前提として、推定方程式を解くことなく、不偏推定関数に対して直接正規化変換を施すことによって、いくつかの2次の精確性を持つ信頼区間の構成法を提案した。得られた成果はJournal of Statistical Planning and Inference,2006,136(3)に出版された(種市信裕氏との共著)。最後に、最終年度ではそれまでに得られた研究成果を纏めつつ、更に新たな展開として、fMRI(機能的磁気共鳴画像法)に基づく統合的脳機能の研究にも取り組み、因果推論のための代数的アプローチを提案した。研究成果の一部を京都大学数理解析研究所講究録「Statistical Conditional Inference and Its Related Topics」(2006年3月、印刷中)に発表される予定である。推定関数の正規化変換による信頼区間の構築信頼区間による推測は統計的推論の典型的な形式といえる。信頼区問の構築における典型的な方法は、漸近的に標準正規分布に従う枢軸統計量と呼ばれるものに基づく方法である。この方法の本質は枢軸統計量の分布を標準正規分布で近似することである。正規分布の近似の改善については色々な研究がなされている。よく知られている研究の中で、正規化変換という手法がある。正規化変換の理論は、適当な単調変換によって変換された枢軸統計量の分布をよりよい精度で正規分布で近似できることにある。これらの研究では、推定量が陽に与えられていることを前提としている。本研究の目的は、推定量が非線形推定関数によって定義されるとき、2次の精確性を持つ信頼区間の構築である。推定方程式を解くことなく、不偏推定関数に対して直接正規化変換を施すことによって、2次の精確性を持つ信頼区間の構成法を提案した。また、ボアソン回帰問題や相関係数の推定問題において、従来の方法に比べて同等化かまたは勝っていることも数値的に確認したところで、推定関数による2次の精確性を持つ信頼区間の構築に関する研究で、最近ブートストラップ推定関数法が提案されている。この方法は計算機から発生される擬似乱数を使用することによって、信頼区間の精度を上げる方法である。本研究で提案された正規化変換による方法は、ブートストラップ推定関数法と漸近的に同じ精度を持つ。しかし、本研究での方法は解析的であるため、非常に簡便的といえる。また、数値的にもブートストラップ推定関数法に優れていることを確認できた。以下の2点に絞って、今年度の研究実績の概要を報告する。まず、今年度は前年度に引き続いて推定関数の正規化変換に基づくセミパラメトリック推論に関する理論的研究、および数値的考察を行った。得られた成果はJournal of Statistical Planning and Inferenceに出版される予定でする(種市信裕と共著)。次に、一般化線形モデルを拡張し、ベイズ的一般化線形モデルに関する研究を行った。従来の一般化線形モデルにおいては、線形予測子と反応変数の平均の関係を連結関数によって厳密に規定している。言うまでもなく線形予測子と平均の実際の関係は必ずしもこの仮定を満たすとは限らない。ベイズ的一般化線形モデルでは、正準母数の事前分布を導入することにより、線形予測子と反応変数の平均の関係をより曖昧なものにし、柔軟な回帰モデルを得ることができる。本研究では回帰母数の推測に焦点を当て、周辺尤度に基づくいくつかのアルゴリズムを提案した。

またこれらのアルゴリズムを、ベイズロジスティックモデルに応用し、尿路感染症問題への適用を通してその有効性を確認した。得られた成果をThe Eighth China-Japan Symposium on Statisticsにて発表した。また詳細な学術論文として纏めている最中である。また、今年度では傾向スコアに基づく因果推論について、いくつかのセミパラメトリック有効推定量を提案し(勝山・汪(2005).小学校に英語の授業を導入する効果の推定について,2005年度統計関連学会連合大会,2005年9月12日-15日(広島),p.256.)、また具体的な教育現場のデータへの適用を試みた(勝山・西垣・汪,2006)。最終年度の今年度では、上のような研究成果を纏めながら、更に新たな展開として、fMRI(機能的磁気共鳴画像法)に基づく統合的脳機能の研究にも取り組んだ。研究成果の一部をWang(2006,The coin algebra for conditional independence.京都大学数理解析研究所の短期共同研究会"Statistical Conditional Inference and Its Related Topics"(研究代表者:赤平昌文(筑波大学)),2006年3月13日-3月15日)にて発表した。この研究では統計的因果推論の基礎である条件付独立性の代数系を構築した(Wang(2006),The coin algebra :a calculus for probabilisticconditional independence, Manuscript,全60ページ)。得られた知見として、例えば、確率変数間の因果性を予測十分性で定式化し、また後者はある群(コイン群)のなす空間の中のひとつの点として理解することができる。従って、最適因果モデルの発見は、コイン群空間の中のある特徴を持った同値類を見つけることを意味する。このように、統計モデルをコイン群で定義し、コイン代数系の構造を研究することにより、統計的因果モデルの構築が可能となることを示唆した。
触媒による芳香族高分子リグニンからの化学品合成

アルキルベンゼンは我々の生活に必要な医薬品やプラスチック、有機EL材料などに利用される芳香族化合物の原材料であり、そのほとんどを資源に限りのある石油から得ている。木質バイオマスであるリグニンは自然界に最も豊富に存在する芳香族高分子であり、石油に替わるアルキルベンゼンの供給源として注目されている。本研究では、リグニンの熱分解により得られるアルキルフェノールからアルキルベンゼンを合成するための新しい触媒を開発した。本反応は安価で安全な水を溶媒として、ジルコニアに担持したPt-Reナノ粒子を触媒に用いることを特徴としており、これまでの報告の中で最も高い選択率でアルキルベンゼンを得ることに成功した。リグニンは地上に最も大量に存在する天然の芳香族高分子であり、リグニンから芳香族および脂肪族化学品をつくることができれば、バイオマスを基盤とした化学産業が大きく前進する。しかしながらリグニンは分解が難しく、リグニンから化学品原料をつくる技術の開発は遅れている。本研究は、地上に最も大量に存在する芳香族高分子であるリグニンから工業的に重要な芳香族および脂肪族化学品をつくるための触媒反応の開発を目的とした。本研究計画では、まずリグニンの分解により得られる重要な化合物群であるフェノール類の水素化脱酸素反応により工業的に重要なアルキルベンゼンを合成する反応の開発を行い、その後に本反応を用いた実リグニンの分解反応を予定した。その結果、平成24年度にはジルコニアに担持した白金とレニウムからなるナノ粒子触媒を用いることで4-プロピルフェノールの水素化脱酸素反応が水中で進行し、80%以上の高い選択率でプロピルベンゼンを与えることを見出した。本選択率は、水中で実施した反応としてはこれまでで最も良い値である。しかしながら、本反応は触媒の耐久性に問題があり、実リグニンを用いた反応にも適用できないことが明らかとなった。そこで、平成25年度は様々な分析法(XRD、EDX、XPS、XAFS、TEM、窒素及び一酸化炭素吸着)を用いて上記触媒の失活過程を明らかにすると共に、より耐久性の高い触媒の開発を目的として研究を行った。その結果、上記触媒は高温水中の条件下で触媒担体であるジルコニアが白金ナノ粒子を被覆することにより失活していることが示唆され、触媒性能を改善するための重要な情報が得られた。上記のように、当初の研究計画を完了することはできなかったが、水中でリグニン由来フェノール類を過去最高の選択率でアルキルベンゼンに変換する新しい触媒の開発に成功し、触媒失活の過程を研究することで触媒改良に有用な情報を得た。本研究は、地上に最も大量に存在する芳香族高分子であるリグニンから工業的に重要な芳香族および脂肪族化学品をつくるための触媒反応の開発を目的としている。平成24年度は研究実施計画に記載したとおり、(1)水素化脱酸素反応によるフェノール類からのアルキルベンゼンの合成と(2)実バイオマス中のリグニンからのアルキルシクロヘキサンの合成を検討した。1.フェノール類はリグニンの熱分解や触媒分解により大量に得られる重要な化合物群であり、これらを工業的に重要なアルキルベンゼン類に変換するための触媒反応の開発が望まれている。従来の反応では、環境負荷の高い有機溶媒を用いる必要があり、触媒の耐久性にも問題があった。今回我々は、豊富に存在し安価な水を溶媒とし、4-プロピルフェノールの水素化脱酸素反応によるプロピルベンゼンの合成を目的として触媒の探索を行った。その結果、本反応において金属酸化物に担持した白金とレニウムから成るナノ粒子触媒が非常に高い選択性(84%)を示すことを見出した。これは、水中で実施した反応としては最も良い値である。しかしながら、現段階では触媒の耐久性に問題があり、さらなる触媒の改良を行っている。また、その過程で安価なニッケル系ナノ粒子を担持した触媒が良い耐久性を示すことがわかってきた。現在、選択性は中程度であるが、さらなる改良により白金などの貴金属を用いない安価な反応系を開発できる可能性がある。2.我々は既に水中でのフェノール類の水素化脱酸素反応により脂肪族炭化水素を高選択的に合成する技術を開発している(Chem.Commun. 2011)。この技術を応用し、実バイオマスであるリグニンから脂肪族化合物を合成する反応の開発を検討した。現在、炭素担持白金触媒(Pt/C)を用いて様々な前処理を施したリグニンの分解反応を行っているが反応はあまり進行していない。平成24年度の実施予定は上記の(1)水素化脱酸素反応によるフェノール類からのアルキルベンゼンの合成と(2)実バイオマス中のリグニンからのアルキルシクロヘキサンの合成である。

(1)に関しては、当初の予定どおり、目的とする反応に有効な貴金属触媒を探し出すことに成功し、さらに工業的により好ましい卑金属触媒(Ni)の発見に至った。反応機構など学術的にも興味ある結果が得られており、本研究期間中に学術論文を投稿する見通しである。また、(2)に関しては、我々が以前報告した触媒系をそのまま目的の反応に適用することができないことが明らかとなり、今後の展開を考える上で多くの有益な情報が得られた。結果としては当初の目的を達成できていないが、触媒設計や実バイオマスの前処理方法などたくさんの技術や情報を蓄積することができ、大変重要な過程であったと考えている。本年度に実施した研究計画(1)水素化脱酸素反応によるフェノール類からのアルキルベンゼンの合成において良好な結果が得られている。しかしながら、問題点として触媒の耐久性が低いことが挙げられる。平成25年度は、当初の研究計画に記しているように、反応機構や触媒の表面分析を行うことで触媒の耐久性が低くなる原因を究明し、さらに高機能な触媒の設計開発へと繋げていく予定である。また、当初の研究計画ではより困難と考えられるリグニンを用いた反応開発を計画してきたが、現段階ではリグニンの分解に利用できる触媒系を見出せていない。そこで、今後はより分解が進行しやすいと考えられるバイオオイル(リグニン分解により得られる油状物質)を炭化水素に変換する反応を検討する予定である。1.消耗品:有機合成試薬とガラス器具類は、触媒調製や反応の実施などに必要である。金属試薬は、貴金属である白金を中心とした後周期遷移金属化合物を10グラム規模で購入する際に必要である。2.設備備品:電気炉は触媒調製時に必要であり、次年度の初めに導入する。オートクレーブは触媒反応を行うために必要な器具であり購入を検討している。3.旅費:研究成果を国内の学会で報告する経費として計上する。
血管柄付き立体再生臓器モデルの作成と灌流培養法の確立

昨年度の実験で行った脂肪由来幹細胞(adipose-derived stem cell:ASC)の単離・培養及び人工骨への播種に引き続いて、これを3次元人工骨皮弁とするために動物を用いた埋入実験を行った。まず、採取した脂肪からASCを取り出して培養したのち、人工骨(βーTCPオスフェリオン、気孔率75%、直径5mm、長さ10mmの円柱状)に播種してさらに培養した。こうして作成したASC播種済人工骨をヌードラット(SPF F344/Njcl-nu/nu)鼠径部に埋入し、周囲の筋膜で被覆することで人工骨の皮弁モデルを作成した。顕微鏡下にラット鼠径部に切開を置き、大腿動静脈から浅下腹壁動静脈にかけて剥離した。この血管に接するように、ASC播種済人工骨を平行に配置し、さらに血管新生を促進するため周囲の筋膜弁を9-0 nylonにて縫合することで完全にASC播種済人工骨を埋包した。この後、8週間待機し、ASC播種済人工骨への血管の進入が十分進んだと思われるころ、血管柄付き骨皮弁として挙上する実験を行った。当初の実験では、移植骨がラットに比べて想定以上に大きかったために、筋膜弁での被覆以前に埋入自体が困難であったり、感染症によりヌードラットが8週生育しない等の問題が生じたが、実験動物のサイズ(生後週数4週から8週に変更)、手術手技(皮下→筋膜下)、術後の抗生剤(バイトリル)投与等により対応できた。人工骨と幹細胞を用いた人工皮弁の形成がラットモデルを用いて徐々に実現化しつつある。今後、この作成した皮弁が通常の皮弁と比べて同等の性質を有するか評価を行っていきたい。今後は、皮弁化した人工骨の評価を行っていく予定である。マイクロCTにて骨形成(ミネラルデンシティ等)の評価を行ったり、また免疫組織化学染色等により血管形成や細胞生着率などの評価を行っていきたい。in vitroでの3次元再生骨の作成を中心に実験を行った。まず、脂肪吸引で得られた脂肪を酵素処理して細胞(SVFC)を回収し、これを播種して培養開始した。培地はDMEM supplementedwith 15% FBSを用いた。一週間後に継代し、更に一週間後にsub-confluent状態の細胞(ASC-p1)を回収した。続いてASC-p1の細胞をscaffold(人工骨)に播種を行った。人工骨はβ-TCP気孔率75%直径5mmx長さ10mm円柱のものを用いた。これを96welプレートに入れ、細胞懸濁液(200万個/300μL)を入れ、37°Cでインキュベート(懸濁液はDMEM supplemented with 15% FBSを使用)した。これを38時間培養し、固定後に、電子顕微鏡で観察した。その結果、scaffoldの表面にも細胞接着が認められ、また内部にも細胞が進入、生着している所見が得られた人工骨への脂肪幹細胞の接着や内部への進入が見られており、人工的な皮弁が作成できる可能性が十分にあると考えらえた。今後はこれを動物に移植し、実際に遊離皮弁として移植が可能か検討したい。in vitro3次元再生骨のラットへの移植実験in vitroで作成した3次元再生骨をヌードラットに移植し血管新生を確認する。上記で作成した円柱状再生骨をラット鼠径部皮下に埋入して血管の新生を図る。埋入部位は(1)真皮下、(2)筋膜下、(3)筋肉内として、血管茎は大腿動静脈とその分枝である下腹壁動静脈(SIEA)を予定している。

2、4、8週間後に血管茎と周囲組織を付加したPrefabricated flapとして、対側大腿部に移植する。移植後、さらに2、4、8週経過後に、再生骨を摘出し形態学的に評価し、また円柱上の再生骨を長軸方向に切片を作成して組織学的に観察を行う。今後は、皮弁化した人工骨の評価を行っていく予定である。マイクロCTにて骨形成(ミネラルデンシティ等)の評価を行ったり、また免疫組織化学染色等により血管形成や細胞生着率などの評価を行っていきたい。設備の関係で実験が細胞培養(vitro)にとどまり、動物実験までは進めることができなかったため。次年度に作成した組織の評価を行うのと、成果発表を行う予定のため
慢性肺疾患の発症メカニズムに関する検討

新生児呼吸障害では、好中球を中心とした炎症細胞による急性期の組織障害が生じた後の修復機転の異常が新生児慢性肺疾患(CLD)の大きな要因となると考えられている。Transforming growthfactor-β1(TGF-β1)は障害された肺組織の修復に大きく関与していることが知られており、今回新生児急性呼吸障害における生後早期の気管内吸引液中TGF-β1の推移について、Interleukin-8(IL-8)と合わせ検討したので報告する。対象は北里大学病院NICUに入院し、出生直後より人工呼吸管理を施行した呼吸窮迫症候群児15例(平均在胎週数27週6日、平均出生体重1113g)である。全例を酸素療法を28日間以上要したCLD群4例(平均在胎週数26週0日、平均出生体重904g)と酸素療法期間が28日間未満であった非CLD群11例(平均在胎週数28週4日、平均出生体重1189g)に分類した。各症例の気管内挿管時、6時間後、12時間後、日齢17の連日気管内吸引液を採取し、気管内吸引液中のTGF-β1、IL-8を両群間で比較検討した。その結果、TGF-β1はCLD群では日齢2より上昇傾向を示し日齢7まで高値が持続したが、非CLD群では上昇しなかった。IL-8はCLD群で日齢1より高値を示し日齢7まで高値が持続したが非CLD群では明らかな上昇を認めなかった。急性期の肺組織障害に対する修復機転は出生早期より働いている可能性が示唆されるが、気管内吸引液中IL-8、TGF-β1が各々日齢1および2より上昇傾向を示さなかった症例ではCLD発症を認めなかった。今後、胸部単純X線写真、胸部CTなどの形態的変化および肺機能検査などの機能変化を合わせて検討していく予定である。北里大学病院NICUに入院し、出生直後より人工呼吸管理を施行した呼吸窮迫症候群患児15例を対象とし、酸素療法を28日間以上要したCLD群11例と酸素療法期間が28日間未満であった非CLD群11例に分類した。各症例の気管内挿管時、6時間後、12時間後、日齢17の連日、気管内吸引液を採取し、気管内吸引液中のTGFβ-1、IL-8を両群間で比較検討した。TGFβ-1はCLD群では日齢2より上昇傾向を示し日齢7まで高値が持続したが、非CLD群では上昇しなかった。IL-8はCLD群で日齢1より高値を示し日齢7まで高値が持続したが、非CLD群では上昇しなかった。以上より、急性期の肺組織障害に対する修復機転は出生後早期より働いている可能性が示唆される。今後、呼吸器核医学検査と肺機能検査を用い、形態的・機能的変化との関連性を検討していく予定である。