hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子ブラックホールの動力学的性質

ブラックホールを含む自己重力系ではその長距離相関のために熱力学において未解決の問題が指摘されている。例えば系を2つの部分系に分解した場合の熱力学的平衡の理解はまったく得られていない状況である。現実の天体系では全体としてはまだ十分に緩和過程は進んでいないが、特定の自由度に関しては緩和過程が独立に進んでいる可能性なども考えられている。このような長距離相関系に関しては通常のボルツマンギブスのエントロピーに基いた統計力学を適用することはできない。この場合にはq変形されたTsallisのべき関数的エントロピーが有用である可能性が最近盛んに述べられるようになった。このような流れの中、我々は異なるq指数をもつ2つの部分系の熱釣り合いを詳細に議論した。通常の熱力学で重要であったcomposabilityを拡張されたエントロピーに課した時、その関数は極めてその条件によって制限されることを指摘した。また釣り合い状態近傍、及び因子化された状態では確かにそのエントロピーは確率過程のマスター方程式に従って単調増加することも示した。Journal of the Physical Society of Japanに掲載されたものがその本論文であり、Chaos Soliton & Fractalsに掲載予定の論文がアメリカ、デントン大学での国際会議における発表報告となっている。ブラックホールを含む自己重力系における熱平衡状態にはこれまでも多くの未解決の問題が指摘されてきた。長距離相互作用のために正確には系を2つの独立な部分系に分解することができないことがその一つの特徴として挙げられる。また現実の天体ではまだ十分に緩和過程が進んでいないと考えられているが、それとは独立に特定の分布量に関しては十分な緩和過程が起きている示唆もある。このような系に対しては通常のボルツマンーギブスの統計力学を適用することはできない。このような状況の中で最近Tsallisエントロピーというq変形されたエントロピーに基づいた新しい統計力学が非平衡過程のある種の部分の記述に有用かもしれないという示唆が与えられ、注目をあびるようになった。私はその新しく導入されたエントロピーの一意性に関してどの程度の説得力があるのかを考察し、熱釣り合いの関係式を導出するのに不可欠なcomposablityという概念と情報理論におけるエントロピーの一般形を連立させるとTsallisエントロピーが自動的に要請されることを示した。(Composability and Generalized Entropy, Physics Letter A262,(1999)302-309)更にq指数の異なる部分系の合成エントロピーを一般的に導いてその単調増加性を議論した論文も現在投稿中である。
周代長江流域青銅器文化の考古学的研究

昨年度までは、春秋戦国時代の長江中下流域において製作されていた青銅器に見られる系譜関係の解明を主眼として、型式学的分析を行ってきた。その結果、同地域の青銅器には複数の製作系譜が確認され、それらは他地域の系譜を引くものであることが判明した。このことは、当該時期の青銅器製作が限定された地域内で完結する性質のものではなく、広範な地域間関係の中で展開したものであることを示している。中でも、中原地域で生産されていた青銅器は非常に広い範囲に分布しており、また長江流域の青銅器に対しても様々な形で影響を与えていたことが、昨年度までの研究で明らかとなっていた。長江流域における青銅器生産の様相を解明するためには、中原地域との交流関係を明らかにし、相互の特徴を相対化することが必要であると考えた。近年では中国大陸において青銅器製作の工房址の発掘事例が増加しており、鋳造の際に用いられた鋳型の出土資料が急速に蓄積されている。山西省侯馬市で発見された大規模な工房址は、春秋時代晋国の下で稼働していたものと考えられており、華北地域で広く出土している青銅器の紋様の特徴と一致する鋳型も多数発見されている。今年度では侯馬出土鋳型を重点的に分析し、その特徴を型式学的に明らかにするとともに、その流通過程を解明することを目的として研究を行った。分析の結果、侯馬で発見された鋳型の紋様には他地域からの影響が見られながらも、独自のデザインを保持していたことが明らかとなり、さらに実際に「侯馬系青銅器」の分布状況を調べ、侯馬の工房を掌握していた晋国の政治的領域との関係性を再検討した。以上の研究結果により、侯馬で生産されていた青銅器が長江流域も含めた広範な流通圏をもっていたことが明らかとなり、春秋戦国時代における青銅器の生産と流通の特質、および背景となる社会構造を解明するための具体的な足掛かりを築くことができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は中国における資料の実見・観察等のフィールド調査を行い、データの収集を進めるとともに、そこで得られた結果に対して分析・考察を行った。その研究内容は大きく二つに分けることができる。詳細は以下の通りである。長江流域において出土する青銅戈戟の集成を行い、その編年的枠組みの再検討を行うとともに、生産体制の画期について考察を行った。主に楚国で生産された青銅戈戟について型式学的な検討を行い、銘文等から絶対年代を与えるとともに、細かな形態的特徴の差異に着目することによって製作系譜の異同が見られることを確認した。設定した編年に基づいて製作系譜の長期的な消長を見ることにより、当該地域において前5世紀後葉、前4世紀半ばにおいて生産体制の重要な画期があったことを指摘した。この研究により、春秋戦国時代を通じて長期的な年代の物差しが与えられるとともに、青銅武器に見られるその製作系譜の多様性が明示され、ものや技術が非常に広範な地域にわたって流動的に移動していた可能性が示された。このことは、当時の社会において流動的に移動する青銅器を使用者が主体的に選択し、それらを墓へと埋葬する行為があったことを示唆し、青銅器自体の社会的な意義を考察する上で重要な成果であると言える。河南省南部淅川県において集中的に見られる楚墓から出土した青銅器群の年代的位置づけを再考し、その中に一定の伝世品が存在することを指摘した。従来では見過ごされていた青銅器の伝世のパターンの差異を認識することにより、それらがどのように人々に扱われ墓へと埋葬されたのかを考える足掛かりとなり、本研究が目的とする青銅器の扱われ方から見た社会的変化を示す一例となったと考える。当初の予定通り、中国現地での資料調査を行うことができ、おおむね良好な結果を得られたとともに、それらの分析を通じて本研究の目的を達成するための基礎的な検討を進めることができたと考える。ただし、検討を進めていくとともに当初は想定していなかった様々な問題点や、さらに分析の対象を広げる必要が生じてきたため、それらの解決のための資料調査が行えていないなど、問題点も残っている。また調査に基づいて行った研究結果を、学会発表等によって一定の成果として残してはいるものの、未だ十分とは言えない。これらの点は来年度以降の課題と言えよう。今年度では、主に長江下流域における青銅器文化の特質を重点として研究を遂行した。まず長江下流域に独特に見られる墓制に関して、その構造と変遷に着目し分析を行った。殷周時代を通じて長江下流域では墳丘墓が築造されるが、それらの性格についての従来の研究の解釈は文献史料に大きく引きずられたものとなっていた。墳丘墓の構造の差異を単純に被葬者の社会的地位の高低に結び付けるなど、別の解釈を提示する余地が大いに残されている。イギリス新石器時代から青銅器時代を対象としたポスト・プロセス考古学による墓制研究の方法論を参考とし、墳丘墓の構造とその変化が被葬者と在地社会の関係性の変化を表しているという新解釈を提示した。周囲の自然環境と相互に関連する葬送儀礼を墳丘墓で執り行うことで、様々な社会関係を再確認し、正当化していくという機能があることを明らかにした。そしてそのような場に青銅礼器が供されることで、在地的な意味を新たに獲得していき、青銅器文化拡大の背景となった。

今年度ではさらに春秋後期以降に長江下流域で新たに出現する青銅器を「呉越青銅器」と定義し、それらの成立と系譜に関して分析を行った。春秋後期に出現する呉越青銅器は、それ以前の在地の青銅器製作の系譜からは断絶しており、その特徴は紋様に顕著に表れている。呉越青銅器に見られる紋様を周辺地域の資料と比較検討し、その成立には2つの地域の青銅器製作の系譜が関与していることを明らかにした。一つが淮河流域の青銅器であり、呉越が積極的に進出していた同地域から工人が移動した可能性が指摘できる。もう一つは山西省侯馬を中心とした中原地域であり、オーダーメイドによって製品が長江下流域にもたらされた可能性がある。これによって春秋から戦国にかけての時期に、青銅器が広範な範囲を様々な社会関係を背景として移動していたことが示唆された。本研究は青銅器文化の広がりについて具体的資料を基に論じることを目的としている。本年度では分析対象を長江下流域に絞り、その様相を明らかにすることを目的として研究を遂行してきた。青銅器そのものの詳細な検討をベースとして、従来の研究とは異なる解釈を提示することに成功しており、その成果については学会での口頭発表などの形によってすでに公表を行っている。これらの成果はさらに精度を高め、論文の形で公表することが望まれるが、今後の課題としたい。しかし以上の理由から、研究の進捗状況としてはおおむね順調であると判断できる。昨年度までは、春秋戦国時代の長江中下流域において製作されていた青銅器に見られる系譜関係の解明を主眼として、型式学的分析を行ってきた。その結果、同地域の青銅器には複数の製作系譜が確認され、それらは他地域の系譜を引くものであることが判明した。このことは、当該時期の青銅器製作が限定された地域内で完結する性質のものではなく、広範な地域間関係の中で展開したものであることを示している。中でも、中原地域で生産されていた青銅器は非常に広い範囲に分布しており、また長江流域の青銅器に対しても様々な形で影響を与えていたことが、昨年度までの研究で明らかとなっていた。長江流域における青銅器生産の様相を解明するためには、中原地域との交流関係を明らかにし、相互の特徴を相対化することが必要であると考えた。近年では中国大陸において青銅器製作の工房址の発掘事例が増加しており、鋳造の際に用いられた鋳型の出土資料が急速に蓄積されている。山西省侯馬市で発見された大規模な工房址は、春秋時代晋国の下で稼働していたものと考えられており、華北地域で広く出土している青銅器の紋様の特徴と一致する鋳型も多数発見されている。今年度では侯馬出土鋳型を重点的に分析し、その特徴を型式学的に明らかにするとともに、その流通過程を解明することを目的として研究を行った。分析の結果、侯馬で発見された鋳型の紋様には他地域からの影響が見られながらも、独自のデザインを保持していたことが明らかとなり、さらに実際に「侯馬系青銅器」の分布状況を調べ、侯馬の工房を掌握していた晋国の政治的領域との関係性を再検討した。以上の研究結果により、侯馬で生産されていた青銅器が長江流域も含めた広範な流通圏をもっていたことが明らかとなり、春秋戦国時代における青銅器の生産と流通の特質、および背景となる社会構造を解明するための具体的な足掛かりを築くことができた。今年度では主に戈戟を中心とした青銅武器の編年の長期的な枠組みを示すことができた。
口述集積型データベース(LUDS)を用いた自律型景観利用の促進計画

地域コミュニティが地域資源の再評価・活用を通じ自力で景観保全に取り組むことを支援することを目標とした、口述集積型の景観利用データベースの作成とその活用の実践的方法について、早川町(山梨県)、上町台地(大阪市)、ボロブドゥール地方(インドネシア・中部ジャワ)等の地域づくり活動と直接連携して研究した。その結果データベース作成と、地域資源と実地に直接関わるアナログな活動を連動させることの効果が評価された。本研究は、使いやすい口述集積型データベースの設計、地域での導入方法の理論化、地域コミュニティの活動と連携した運営方法の提案検討、を目的としており、1年目にあたる平成19年度は、まず、研究の進め方と独自性のある成果目標の具体化を補強するため、研究分担者と対象事例の研究協力者による研究会を開催し、その検討をうけて各々の事例地でのデータベースの準備と、地域コミュニティの活動状況の調査に着手・実施した。インドネシアの事例については、イモギリ地区では震災後地域調査に従事していた現地若手研究者との協力が実現し、準備的現地調査を実施した。ボロブドゥール地区については、主対象であるCandirejo村行政および村内住民によるコミュニティビジネス事業組合との協力体制ができ、既に収集していた口述から作成したファイル形式のデータベースを提供し試用実験に着手した。またこの際、Candirejo村の自律的地域運営の履歴調査が実現し、秀でた事例であることが判明し、その履歴そのものを学術的に評価するレポートを作成中である。国内では、大阪市上町台地については、オフラインで開催されているギャラリー展示による地域情報発信活動の取材と関係者の口述収集を行い、地域情報発信の方式に関する研究をすすめ、学術報告としてまとめつつある。田辺市上秋津地区について、地元運営のサーバ利用許可がおり、データベースシステム構築に着手すると同時に、口述のバージョンアップを11月から開始し続行中である。一方、南アジア地域の若手研究者よりコンタクトがあり、同地で大学等によって行われている地域調査成果の発信についての研究交流の相談があり、今後、データベースの活用の一環として、地元での自立的景観利用促進のために、他の重要地域との交流を行うことのできる機能付加の可能性を含める可能性を見出すことができた。本研究では、国内事例について、和歌山県田辺市上秋津、大阪市上町台地地区、山梨県早川町を主たる対象とし、海外事例として、インドネシアのボロブドゥール地域を中心に、災害復興地域としてインドネシア・イモギリ地区、スリランカ南東沿岸地区、都市化が進む歴史的市街地としてネパール・パタン市等をとりあげている。スリランカ、ネパールについては2007年度の調査成果を2008年に日本建築学会で報告した。2008年度の研究成果としては、これらのうちとりわけ成果が明確に得られたのは、ボロブドゥール地域での農村集落における住民の地域づくり履歴に関するもので、チャンディレジョ村に20年余にわたる地域づくりの歴史があることが判明し、それらの成果として現在の口述集積にいかされ、主体的な都市農村交流事業の運営が進められていることがわかった。以上から、口述集積とともにそれを利活用する地域住民組織の成長プロセスをあわせて検討することの意義が得られた。国内事例については、山梨県早川町において数年前に既に構築されている口述集積データベースの利活用実験を、NPO法人日本上流文化圏研究所の協力により行うことができた。実験の内容は、集積を活用した地域紹介ガイドの編集を取り上げ、オンラインとオフラインをつなぐ手法、インタラクティブなガイドの可能性を検討した。和歌山県田辺市上秋津については、20年余以前に発行されている書籍「古老は語る」のオンライン掲載が完了し、さらに、書籍発刊後の20年間の口述との一体化と再編集の試みを継続検討中であり、上町台地地区については、常時稼働中の地域資源データベースの運営を通じた検討を継続しており、2009年度前半に成果が得られる予定である。最終年度にあたり、口述集積型データベースの活用実験および、データベースの作成活動が地域に及ぼす影響についての考察を中心にすすめた。事例地のうち、山梨県早川町については、前年度に引き続き研究分担者2名が中心となってNPO法人日本上流文化圏研究所と協力し、早川フィールドミュージアム公式ガイドブックの作成の取り組みとして、データベースをもとにした新たなオフラインの地域案内冊子「めたきけし」全12冊を編集・発行する実験に取り組んだ。地域ごとに住民主体の編集組織を編成して取り組み、住民間での自然・歴史的資産等の認知と保全意識の拡がりがみられると同時に、来訪者や早川町のもつサポーターズクラブという交流組織の中での関心と保全意識の共有をすすめるコミュニケーション媒体としての役割をもたせている。一方、インドネシア・ボロブドゥール地域の農村集落の事例について、前年度から引き続き参与調査を継続し、複数集落を含む広域での景観保全に対応した広域スケールで活動を行う住民による地域づくり団体の連携関係の存在が判明し、また、地元のツアーガイド(語り部)の有志による農村景観・生業・生活文化を学ぶことに主眼をおいた新たなツーリズム活動の開始および実施集落の拡大状況を捉えることができた。このほか、和歌山県田辺市上秋津、インドネシア・ジャワ地震被災地、上町台地、紀伊山地の文化的景観についても前年度に引き続き作業を進めた。

以上のように本研究の成果は現地の地域づくり活動と連動する形で実験・分析を行ったので、平成22年3月で研究自体は終了したが、研究の経緯と結果の概要を示すレポートを別途作成し、各事例地域のデータベースに関連するHPなどにリンクさせる形で公開することを予定している
次世代ジャイアントエレクトロニクス対応メゾプラズマラテラルエピタキシー技術開発

低温高速エピタキシャル成長を可能とするメゾプラズマ環境が,低電子温度(1eV以下)で有りながら高イオン密度(1014cm-3以上)であり,且つ原子状水素(n=2)が高濃度で空間内に比較的均一に分布することを明らかにした。また水素分圧の増加に対して成膜前駆体ナノクラスター性状は大きく影響受けず,特異なエピタキシャル成長様式も維持されることが判明した。これらの特徴により,従来の基板洗浄を必要とせず,堆積直前の数秒間のプラズマ照射処理だけでエピタキシャル成長が可能となり,堆積後のエピタキシャル膜の電気特性も良好な値が維持可能となる,大面積堆積に有利な特徴を確認した。X線小角散乱その場計測システム(SAXS)により、水素分圧を変化させたメゾプラズマ環境下での成膜前駆体シリコンナノクラスター性状を計測した結果、シリコンナノクラスター性状は基本的に水素量に依存せず23nmにモードを有する球形であり粗に結合した構造を維持しうることが判明した。一方で、100°C以上の温度においでもエッチングが著しく促進されるがエピタキシャル成長が維持されること、低水素分圧環境では異方エッチングが顕著となり多結晶薄膜となるものの、堆積速度はエピタキシャル薄膜の6倍程度の高速堆積速度であり、堆積効率は実に85%以上を示し、加えてホール移動度はエピタキシャル薄膜の7080%程度の高品質を維持することに成功した。メゾプラズマ堆積に伴うプラズマ照射により、瞬間的に最表面のSi-O結合除去が確認され、シリコン基板面からの自然酸化物膜の瞬間的・効果的な除去が可能であることを見いだした。その結果、従来のSPM+HF堆積前処理が無い場合と比較しても高い電気移動度を示すホモエピタキシャルシリコン膜の堆積が可能であり、堆積温度を低下させても高速エピタキシャル成長速度は維持され、電気特性も200cm^2/Vs以上を達成しうることが確認された。以上より、高水素分圧下で基板表面エッチング作用は強力である場合、表面に到達したシリコンクラスターの再離脱を促すものの沿面成長は維持される一方で、低水素分圧の場合には、クラスター再離脱は抑制され沿面成長が阻害されるものの、粒界性状は比較的良好となりうる。即ち、ガラス基板等においても、エピタキシープラズマ条件下での成膜前駆体を利用すれば、多結晶シード層上にも高品質シリコン膜の堆積が可能であることが示された。新たに見いだしたメゾプラズマの特徴を応用して、太陽電池を始めとする次世代ジャイアントエレクトロニクスに特化し最適な新規薄膜化技術、特にガラス等異種基板上でも大型結晶粒から構成されるシリコン薄膜を低温・高速で直接堆積するプロセスの設計を目指す。特に原子状水素生成・その場計測・制御と、ナノクラスター成膜前駆体形成とその結晶成長機構の理解に基づき、粒径大型化の技術指針を得る事を目的としている。昨年度までに、X線小角散乱その場計測システム(SAXS)により、種々水素分圧メゾプラズマ環境下でもシリコンナノクラスター性状は基本的に23nmにモードを有する球形であり粗に結合した構造を維持しうること、高水素分圧下では基板温度にもよるがシリコンのエッチングを促進することなく沿面成長も維持され堆積速度は殆ど変化しないことが確認された。このプラズマ・基板界面相互作用状態を維持して、ガラス基板等異種基板上への堆積を行った。特定のプラズマ条件では、石英ガラス・コーニング基板上でも、ダイレクトに多結晶シリコン薄膜が堆積可能であることを確認した(結晶粒径数ミクロン)。ただし、これらをシード層として多段堆積による横方向エピタキシャル成長(LEO)による光励起層堆積を試みたが、熱的影響のため、シード層が剥離する課題が確認された。石英とシリコンとコーニングガラスの熱膨張係数から検討する限り、膜内の引張・圧縮残留応力よりも、薄膜最表面の過熱が原因と考えられ、ダイレクトp型Siの可能性も含めた、Al等の金属基板上への堆積の必要性が確認された。他方、40°までのプラズマ斜入射堆積(oblique堆積)による結晶粒の粗大化への効果は限定的であることが判明した。しかし、特定のプラズマ条件では(220)優先成長が強く確認され、薄膜面内小傾角粒界によるキャリア再結合低減に貢献する可能性が見いだされたことから、熱的影響を抑制しつつ高配向薄膜を堆積するために、15kW程度のプラズマ環境の利点が見出された。また、基板最表面の温度に影響を与えうる、原子状水素の再結合過程を理解するために、アーベル変換を用いた高精度空間原子状水素のプラズマ分光計測を行った。また平行して高精度絶対値その場定量が可能となるキャビティリングダウンシステム(CRDs)の組上げを完了した。

これを踏まえ、次年度は、成長表面形態との定量評価値との相関を明らかにし、シード層剥離抑止と薄膜結晶粒制御の指針提示に必要であることを確認した。本課題では、メゾプラズマの特徴を応用して、次世代ジャイアントエレクトロニクスに資する大型結晶粒から構成されるシリコン薄膜を低温・高速で直接堆積するプロセスの設計を目指す。これまでの成果より、特に成膜前駆体ナノクラスターとプラズマ/成長表面における原子状水素との相互作用が高速で高品質なエピタキシャル成長において重要な役割を担う可能性が示唆された。これを踏まえて,本年度は,昨年度構築した高精度絶対値その場定量が可能となるキャビティリングダウンシステム(CRDs)を利用して,励起状水素原子を測定し,本プロセスの特徴を明らかにした。その結果,水素流量0.2SLM,RF入力22kW時に、H(n=2)=3×10^<10>cm^<-3>と高密度値が計測された。メゾプラズマ環境でのラングミュアプローブによるプラズマ診断結果では、電子温度1eV、イオン密度10^<14>cm<-2>程度であることから,本環境では熱励起では無く,高イオン密度の大半を占めるArイオンによるArイオンアタッチメント過程Ar^++H_2→ArH^++HとArH^++e→Ar+H(n=2)を経た,活性化エネルギーを殆ど要しない励起過程であり,投入するH_2量に比例して原子状水素を形成させうる特異な高活性環境場である事が判明した。その結果として,プラズマフレーム下部においても高い水素原子濃度を示す空間的に均質な水素空間であることも確認された。他方,リフトオフを用いた異種基板上への薄膜単結晶デバイスを意図し,SiO2パターン上ヘエピタキシャル成長条件下にてメゾプラズマCVDを行った。その結果,基板と同一方位を有するエピタキシャル膜がオーバー成長する可能性を見出した。
胚誘導における細胞増殖因子の役割に関する研究

アクティビンがアフリカツメガエルの初期発生において重要な役割を演じていることから、我々は本研究においてアクティビンとそのレセプターがツメガエル初期胚中に存在することを明らかにするための研究を行った。まず第一に、ツメガエル染色体遺伝子ライブラリーよりラットアクティビンcDNAをプローブとしてツメガエルアクティビン遺伝子を単離した。その過程で、同様にTGF-βファミリーに属する骨形成因子(BMP)遺伝子をも単離し、いずれの遺伝子も初期胚で発現していることを明らかにした。また2種類のアクティビン遺伝子(βA,βB)のうちβAは胞胚期以降発現するのに対し、βBは未受精卵から微量に存在し、中胚葉誘導に関わっている可能性が強く示唆された。またこれら因子の形態形成における役割を解明するために、初期胚mRNAを微量注入し、過剰発現の影響を検討した。その結果、アクティビンはβA、βBともに頭部構造、背部構造の重複を促進するのに対し、少なくともBMP-4は頭部構造の欠失を引き起こすことが明らかになった。これらの結果からアクティビンは頭部、背側構造の形成に重要であり、BMP-4はそれらの構造の形成を抑制することによって腹側構造の形成に関与しているものと考えられる。神経胚以前の初期胚でのこれら因子のmRNAの局在は顕著ではなかったが、アクティビンβA、βBともに神経胚以降、神経管、脳などにmRNAの局在化が見られたことから神経形成にも重要な役割を担っていることが示唆された。一方、BMP-4は鼻板に強いシグナルが観察された。以上のことからアクティビンとBMPというTGF-βファミリーに属する因子が初期発生に必須の役割を担っていることが明らかになった。すでに我々はこれら因子の情報伝達に不可欠なレセプター遺伝子もツメガエルライブラリーより単離しており、今後レセプター側からの研究も有益な情報を提供するものと思われる。アクティビン遣伝子を含めて、アフリカツメガエル初期胚に存在する関連遣伝子である骨形成因子(BMP)2、4、7の3種の遣伝子をクロ-ン化した。それぞれの遣伝子産物の胚誘導における生理作用を検討するために各遣伝子を動物細胞に形質導入し、その培養上清をツメガエル胞胚の予定外胚葉(アニマルキァップ)に作用させ、組識の伸長などの形態変化や筋肉特異的アクチン遣伝子の活性化を指標として中胚葉誘導能の検定を行った。アクティビンには強力な中胚葉誘導能が認められたものの、COS細胞の培養上清を用いた場合、BMPー2および7には全く誘導活性が見られなかった。BMPー4にはアクティビンに比べ、非常に弱い(アクチンの活性化でアクティビンに比べ5%以下)活性が検出されたが、CHO細胞の培養上清では同様の活性が確認できなかったことから、アニマルキャップを用いた検定法ではBMPは中胚葉誘導能をもたないと結論した。現在BMPの腹側中胚葉誘導活性について検討中である。アクティビンによる誘導に伴う、他の遣伝子の活性化について時間軸を追って調べたところ、軸形成に関わるホメオボックス遣伝子、グ-スコイド、そしてMyoDの活性化を経てアクチンの順に活性化されることが明らかになった。一方、遣伝子レベルに加えタンパク質レベルでの研究も行っている。特に骨形成因子ファミリ-についてはBMPー2のカルボキシル末端側21アミノ酸の合成ペプチド、および大腸菌lacZタンパク質とBMPー4の触合タンパク質に対する特異抗体を作製した。

ツメガエルの各発生ステ-ジの初期胚から得られた抽出液をSDSポリアクリルアミドで電気泳動後、上記抗体を用いたウエスタンブロット解析を行い、BMPー2、4ともに末受精卵から尾芽胚にかけて存在することを明らかにした。しかしポリペプチドの多くは単量体であることから、単量体から二量体になるメカニズムについて検討中である。アクティビンがアフリカツメガエルの初期発生において重要な役割を演じていることから、我々は本研究においてアクティビンとそのレセプターがツメガエル初期胚中に存在することを明らかにするための研究を行った。まず第一に、ツメガエル染色体遺伝子ライブラリーよりラットアクティビンcDNAをプローブとしてツメガエルアクティビン遺伝子を単離した。その過程で、同様にTGF-βファミリーに属する骨形成因子(BMP)遺伝子をも単離し、いずれの遺伝子も初期胚で発現していることを明らかにした。また2種類のアクティビン遺伝子(β_A,β_B)のうちβ_Aは胞胚期以降発現するのに対し、β_Bは未受精卵から微量に存在し、中胚葉誘導に関わっている可能性が強く示唆された。またこれら因子の形態形成における役割を解明するために、初期胚にmRNAを微量注入し、過剰発現の影響を検討した。その結果、アクティビンはβ_A、β_Bともに頭部構造、背部構造の重複を促進するのに対し、少なくともBMP-4は頭部構造の欠失を引き起こすことが明らかになった。これらの結果からアクティビンは頭部、背側構造の形成に重要であり、BMP-4はそれらの構造の形成を抑制することによって腹側構造の形成に関与しているものと考えられる。神経胚以前の初期胚でのこれら因子のmRNAの局在は顕著ではなかったが、アクティビンβ_A、β_Bともに神経胚以降、神経管、脳などにmRNAの局在化が見られたことから神経形成にも重要な役割を担っていることが示唆された。一方、BMP-4は鼻板に強いシグナルが観察された。以上のことからアクティビンとBMPというTGF-βファミリーに属する因子が初期発生に必須の役割を担っていることが明らかになった。すでに我々はこれら因子の情報伝達に不可欠なレセプター遺伝子もツメガエルライブラリーより単離しており、今後レセプター側からの研究も有益な情報を提供するものと思われる。
プレート間カップリングと流体の3次元分布の解明ーヒクランギ沈み込み帯での検証

スロー地震を理解する上で、日本のみならず海外のフィールドにおける比較研究は重要である。ニュージーランド北島北東部では、スロー地震が発生する。この領域では、GNSと東京工業大学が共同して3次元的な広帯域MT観測を実施しており、沈み込むプレートのカップリングの弱い内陸部でスラブ上面に低比抵抗を示す流体の存在が明らかになっている。また、北島南端のウェリントン周辺では、沈み込むプレートが固着していることが知られており、MT観測から得られた2次元比抵抗モデルによれば、スラブ上面に低比抵抗を示す流体の分布が見られない。このことから、流体の存在がプレートのカップリングを支配するという仮説を立てた。この仮設が正しければ、北東部のギズボーンから南部のウェリントンに向かって、プレートのカップリングが徐々に強くなることに対応した、3次元的な流体分布があるはずで、本研究ではMT観測によってこの仮説を検証する。昨年度までに取得されたデータに関しては、3次元比抵抗構造バージョン解析を行なった。インバージョンでは沈み込むプレートの比抵抗を1000ohmmに固定し、プレート上面の比抵抗分布に着目した。GPSの面積歪み速度の分布と比抵抗分布を比較すると、大局的に北東部でプレート上面が低比抵抗で南西部でプレート上面が高比抵抗になることが見出されたほか、より局所的なスケールでも、ネーピア南方にある面積歪み速度が正にある領域が、プレート上面の低比抵抗部に対応することが見出された。このことは上述の"流体分布がプレートカップリングを支配する"という仮説を支持する。研究成果は、EPSL誌に投稿中である。また昨年度に引き続き、今年度は補完的な広帯域MT観測をニュージーランド国北島北東部のワイロア周辺で実施し、北島の東海岸を覆うデータセットを完成させることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。このことから、流体の存在がプレートのカップリングを支配するという仮説を立てることができる。平成30年3月にニュージーランド国北島北東部のホークス湾に面するネーピア周辺で広帯域MT観測を、GNS Scienceと東京工業大学、名古屋大学、東京大学地震研究所が共同して実施した。5ー10km間隔で73点観測点について、それぞれ2日間にわたる観測を行った。観測データは北東ー南西方向に100km、北西ー南東方向に40kmの範囲をカバーしている。ノイズを低減するためにリモート観測点を70km遠方のタウポ市に設置し、同時参照観測を行っている。取得されたデータは周期3ミリ秒から1000秒に至る広帯域で、品質が高いことが確認されている。今後取得したデータをもとに3次元モデル解析を行う。平成29年度は、これまで観測点の無かったニュージーランド北島中東部のネーピア市周辺のホークス湾沿いの地域において観測を計画した。観測では測点間隔5ー10kmでグリッド状に観測点を配置して、それぞれ2日間の測定を行なった。現地の研究協力者であるGNSScienceのWiebke博士、Caldwell博士、Bertrand博士および同研究所の技官3名の協力が得られ、さらに、計画研究班の東京大学地震研究所の上嶋准教授、名古屋大学の市原寛助教の協力もあり、観測作業がスムーズに進行できた。GNS Scienceの9式の観測機材に加えて、東京工業大学の4式の機材を持ち込んだため、2週間程度の観測期間でありながら、73観測点での観測を終了できたことは、計画どおりの成果であった。一方、研究代表者である小川康雄は、東京工業大学の火山観測所の存在する草津白根火山が噴火したことを受けて、草津白根山の火山観測に関わる業務に忙殺され、ニュージーランドの現地観測に参加することができなかったことは残念であった。観測は上述の通り、東京工業大学の大学院生および他機関の関連研究者のサポートで実施することができたことは幸いであった。

インバージョンでは沈み込むプレートの比抵抗を1000ohmmに固定し、プレート上面の比抵抗分布に着目した。GPSの面積歪み速度の分布と比抵抗分布を比較すると、大局的に北東部でプレート上面が低比抵抗で南西部でプレート上面が高比抵抗になることが見出されたほか、より局所的なスケールでも、ネーピア南方にある面積歪み速度が正にある領域が、プレート上面の低比抵抗部に対応することが見出された。このことは上述の"流体分布がプレートカップリングを支配する"という仮説を支持する。研究成果は、EPSL誌に投稿中である。また昨年度に引き続き、今年度は補完的な広帯域MT観測をニュージーランド国北島北東部のワイロア周辺で実施し、北島の東海岸を覆うデータセットを完成させることができた。前年度に引き続き、ニュージーランド北島北東部で電磁気観測を行う。また、3次元比抵抗構造インバージョン計算を進める。測地学的な歪の分布や、地震波速度構造と比較するとともに、それらのデータと協調的なインバージョンを行い、比抵抗モデルから推定される流体分布と、歪、地震波速度構造との相関を議論する。具体的には、面歪速度分布の分布や地震波速度構造から想定される比抵抗分布をprior modelに組み込むインバージョンを行う。プレート間の流体分布がプレート間カップリングと調和的であるかどうか吟味する。これらの解析作業は、ニュージーランドの研究者(GNS ScienceのWiebke Heiseほか)と共同で行う。観測成果について、2018年8月にデンマークで開催されるElectromagnetic Induction workshopにて発表する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
南琉球・多良間水納島方言の動詞と形容詞の記述的研究

水納島方言は、石垣島と宮古島の中間に位置する水納島で話されている言語である。先行研究が少なく、多良間島方言との音韻論的差異が知られるのみであったが、研究代表者は「消滅の危機に瀕した南琉球・多良間水納島方言の記述的研究」(科研費23720240)において、水納島方言の格体系、音韻形態論的な特徴、動詞の活用、親族語彙の体系を記述し、多良間島方言との違いを明らかにした。本研究では形容詞の形態論的な記述研究を中心に行い、水納島方言の形容詞の基本構造、活用タイプ、また、叙述法断定の3種の形式が焦点化の位置、意味タイプによって使いわけられる場合のあることを明らかにした。水納島方言は琉球語の中でも極めて危機的な状況にある言語であるが、その調査・研究はごくわずかであった。本研究は水納島方言の動詞と形容詞の包括的な文法記述とテキストの作成を行うものである。本年度(H27)は、計6回の臨地調査(宮古島高野、多良間島)を実施し、形容詞の活用に関する項目を中心に言語調査を行った。調査には宮古島高野で1名、多良間島で1名の話者の方の協力を得ることができた。また年度末には研究成果の中間報告として研究会発表を行った(2016.3.18於琉球大学)。出席者の方々より有益なコメントを数多くいただき、今後の課題も明らかにすることができた。同発表の内容は補足調査および追加発表を行ったうえで次年度(H28)の早い段階で論文化する予定である。まず、だいたい計画通りに調査を実施することができていることが挙げられる。調査結果の分析、まとめがやや遅れ気味のため急ぐ必要があるが、本研究の主要な課題である動詞・形容詞の基本的な活用体系の大枠も捉えられている。よって、本研究課題の進捗状況はおおむね順調であると評価する。本年度(H28年度)は計4回の臨地調査を実施した。昨年度に引き続き、特に形容詞の活用に関する項目を中心に言語調査を行った。7月にはその調査成果の中間報告として研究会発表を行った(2016.7.2於琉球大学)。発表内容の概要は以下の通りである。水納島方言には、母音を伴わない側面音/L/の音が現れない。よって、その形容詞の基本形は、多良間島方言の形容詞「(タカ)シャーリ゚/(taka)sja:L/」とは異なる形が用いられることが予測される。そして実際に「(タカ)シャーイ/(taka)sja:i/」というL→iの変化がみとめられた。ただ、用法については両方言に違いはないと予測していたのだが、焦点化助辞「ドゥ/-du/」の位置による文末形式の使い分けについては、多良間島方言と水納島方言とで異なる傾向が見られた。すなわち、多良間島方言では焦点化助辞の位置が形式の使い分けにあまり影響しないのに対して、水納島方言では大きく影響する、という指摘を行った。出席者の方々より有益なコメントを数多くいただき、さらなる考察、新たなデータの分析に生かすことができた。年度後半は調査データの整理と分析、考察といった本研究課題のまとめ作業を中心に行った。残念ながら年度内の投稿・刊行は叶わなかったが、現在研究成果の論文化をすすめており、うち1つは2017年9月刊行の研究紀要(5月末締め切り)に投稿する。次年度(H28)は成果報告書の刊行を目指す。そのための方策として、言語調査は夏までに集中して行い、年度後半は研究成果の学会発表および学会誌への論文投稿を積極的に行っていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。琉球語28年度が最終年度であるため、記入しない。
経皮感作による食物アレルギー発症機序の解明と経皮免疫療法への応用

食物アレルギーの原因となる抗原感作経路として経皮が注目されている。VitD3アナログ(MC903)をアジュバントとして用いて抗原を経皮投与した後、抗原経口チャレンジで即時型アレルギー性下痢症状が誘発される経皮感作食物アレルギーモデルを樹立した。経口チャレンジの反復により血清mucosal mast cell protease-1値が上昇し、誘発症状と相関した。また、感作部位の皮膚でTh2サイトカインmRNAの発現増加を認めた。皮膚のTh2反応と粘膜マスト細胞の活性化が、食物アレルギー発症に関与し、その抑制が症状軽減につながる可能性が考えられた。経皮的抗原曝露による抗原感作の成立と、免疫療法として制御性T細胞を誘導するための条件の検討として、マウスの耳介に抗原としてオボアルブミン(OVA)をしみこませた濾紙を貼付し経皮曝露を行った。経皮曝露後に血清中の抗原特異的IgEの上昇を認め、経皮感作の成立が確認された。制御性T細胞誘導目的に活性化VitD3、レチノイン酸をアジュバントとして用いたところ、基剤を使用した群に比して抗原特異的IgEの上昇を認め、抗原感作の増強に作用することが確認された。次に、上記経皮感作成立後のマウスを用いてOVA経口チャレンジを行い、食物アレルギー症状の発現の有無につき検討した。その結果、経口チャレンジ後の体温低下、下痢症状出現、血清のmMCP-1の上昇、腸管粘膜への好酸球とマスト細胞の浸潤を認め、経皮感作による食物アレルギー発症モデルとなることが明らかとなった。経皮感作による食物アレルギー発症機序の解明として、抗原特異的T細胞のホーミングパターンの変化について検討した。経皮感作成立後と経口チャレンジ後のマウスの脾細胞、及び腸間膜リンパ節より分離した単核細胞をin vitroでOVA刺激を行い、増殖・活性化した抗原特異的T細胞が発現するホーミングリセプターについて解析した。その結果、皮膚および腸管へのホーミングにそれぞれ重要なインテグリン、ケモカインレセプターの発現パターンには有意の変化を認めなかった。In vitro再刺激により、in vivoで獲得されたホーミングレセプターの発現パターンが再度変化する可能性、あるいはin vitro刺激により特定のホーミングレセプターを発現するT細胞がより活性化されている可能性が考えられ、解析方法の再検討が必要と考えられた。前年度までの研究において、活性化VitD3等をアジュバントとして使用した経皮感作による食物アレルギー発症モデルを作成した。腹腔感作による従来の食物アレルギーモデルでは、反復の経口抗原チャレンジにより体温低下や下痢症状等の即時型アレルギー症状を呈するが、我々の経皮感作モデルでは初回チャレンジより軽度の即時型症状を生じることに着目した。誘発症状が活性化VitD3のCa代謝作用による影響である可能性を除外するために、Ca代謝作用がほぼないとされるVitD3アナログ(カルシポトリオール:MC903)をアジュバントとして用いたところ、初回チャレンジより有意な低体温と下痢症状等を認め、また粘膜マスト細胞の活性化マーカーであるmucosal mast cell protease-1(mmcp-1)の上昇を伴い、マスト細胞の活性化・脱顆粒を伴う即時型アレルギー症状の誘発が確認された。その後の反復抗原チャレンジでは、症状が軽快傾向を示すものと増悪するものがみられた。症状推移に差異を生じる一つの要因として、感作後の抗原特異的IgE値の関与が示唆され、負荷前の抗原特異的IgEが低値のものでは、経口抗原摂取方法を工夫することで即時型アレルギー症状の軽快が得られる可能性が示唆された。その後、感作時の抗原量や抗原チャレンジ間隔等の調整を行ったが、抗原特異的IgE値のみで症状の推移を決定付けることは困難であった。経皮感作モデルでは、従来の腹腔感作に比して、抗原特異的なIgE値は有意な上昇を認めるが、IgG1、IgG2a、IgAは低値を示すなど、異なる抗体価上昇パターンを示すことがこれまでの我々の実験で確認されており、IgE以外の抗体価やTh1、Th2細胞系のバランス等の抗体価以外の要因が症状推移に影響する可能性についても今後検討していく方針である。食物アレルギー発症の新たな感作経路として経皮感作に着目し、感作成立と食物アレルギー発症機序を解明するとともに、これを制御し感作抑制と免疫療法へ活用していくことを目的として研究を行った。平成26年度までの研究において、活性化VitD3をアジュバントとして使用した経皮感作による食物アレルギーモデルマウスを作成した。経皮感作群では従来の腹腔感作群と比して、抗原特異的IgE値の著明な上昇を認めたが、IgG1、IgG2a、IgAは低値にとどまり、異なる抗体価上昇パターンを示した。また初回の経口抗原チャレンジより強い低体温と下痢症状が誘発され、血清中mucosal mast cell protease-1(mmcp-1)の上昇を認め、マスト細胞の活性化・脱顆粒を伴う即時型アレルギー症状が生じていると考えられた。反復経口抗原チャレンジ後では低体温が遷延するなど初回抗原投与時と異なる誘発症状のパターンを示し、多因子が複合的に関与している可能性が考えられた。平成27年度に行った組織の解析では、反復抗原チャレンジで腸管粘膜の好酸球増加を認めたが、症状に相関した有意差は認めなかった。チャレンジ前後の血清中mmcp-1と誘発症状にはそれぞれ有意な相関があり症状の予測につながる可能性が示唆され、経皮感作による食物アレルギーモデルの誘発症状においてマスト細胞の活性化が重要な因子の一つである可能性が考えられた。

感作部位である皮膚のmRNA発現をGene Chipを用いて網羅的に解析した結果では、TSLP等のTh2反応に関与する因子等の上昇を認めており、今後はこれら皮膚局所で発現増強を認めた因子が、局所のみならず消化管粘膜等の免疫応答に及ぼす影響についても検討し、これらを制御することで、感作を抑制し誘発症状を改善させる方法を見出し、食物アレルギーの治療法へと発展させることを目的として研究を進める。食物アレルギーの原因となる抗原感作経路として経皮が注目されている。VitD3アナログ(MC903)をアジュバントとして用いて抗原を経皮投与した後、抗原経口チャレンジで即時型アレルギー性下痢症状が誘発される経皮感作食物アレルギーモデルを樹立した。経口チャレンジの反復により血清mucosal mast cell protease-1値が上昇し、誘発症状と相関した。また、感作部位の皮膚でTh2サイトカインmRNAの発現増加を認めた。皮膚のTh2反応と粘膜マスト細胞の活性化が、食物アレルギー発症に関与し、その抑制が症状軽減につながる可能性が考えられた。平成25年度に作成した経皮感作による食物アレルギー発症モデルにおいて、アジュバントをMC903に変更することで、Ca代謝作用による影響を除外し、また初回の抗原チャレンジより即時型のアレルギー症状を呈する、新たな食物アレルギーモデルに改良することができた。同モデルにおける反復抗原チャレンジによる誘発症状の推移には、感作後の抗原特異的IgE値が関与している可能性を見出した。しかしIgE値のみを指標とした感作条件の調整では誘発症状の安定した改善を得ることは困難であった。同経皮感作モデルでは従来の腹腔感作モデルに比して抗原特異的IgE値の上昇を認めるも、IgG1、IgG2a、IgAは低値を示すなど異なる抗体価上昇パターンを示すことが見出された。今後はこれらの抗体価やサイトカイン産生等、他の因子も含め、即時型アレルギー症状の改善を得る条件について更なる検討を要する。小児、免疫・アレルギー本年度に作成、改良できた経皮感作による食物アレルギー発症の動物モデルを用いて、チャレンジ時の誘発症状の推移に影響する因子について、引き続き抗体価やサイトカイン産生パターンなどを解析し検証していく。またマスト細胞や好酸球等の制御が症状に及ぼす影響についても検討する。その一つとして皮膚症状の改善、または増悪が食物アレルギー症状の推移に影響しうるかを検証する。アトピー性皮膚炎治療に用いられるステロイド等の薬剤を用いることで、皮膚や腸管のマスト細胞を減少させ、食物アレルギー症状を改善させるかについて、また感作増強に作用するアジュバントが、感作後の誘発症状推移を増悪させるかについて、経口チャレンジ後の誘発症状や抗原特異的抗体価、組織像等を指標に比較検討していく。経皮感作による食物アレルギー発症の抑制や症状の改善、または症状が増強された条件において、腸管や所属リンパ節における制御性T細胞の誘導やリンパ球サブセット、サイトカイン産生パターンについて評価する。また抗原曝露局所の組織像やTSLP等のサイトカインの産生パターンを解析し、発症抑制や増強に作用する機序を見出していく。
卵巣癌におけるmicroRNA生合成過程が抗癌剤耐性化に及ぼす影響の検討

卵巣癌が未だ予後不良な疾患である原因の一つに抗癌剤耐性化の問題が挙げられる。Key drugとなるパクリタキセルとプラチナ製剤の中心とした化学療法に対して卵巣癌は初回治療では約70%の奏効率を示すが残念ながら半数以上の症例で再発を来し、再発した卵巣癌において化学療法はもはや奏功しない。この現状を打破するために抗癌剤耐性化のメカニズムの解明や新たな治療薬の開発が求められる。本研究はその方策をsmall RNAの一つであるmicro RNA (miRNA)に求めた。卵巣癌細胞株SKOV3ip1とHeyA8をパクリタキセルの低用量より投与しながら、持続培養を行い、パクリタキセル耐性株を作成した。その耐性株よりRNAを抽出し、miRNA microarray法を用いて、発現が変動するmiRNAの網羅的解析を行い、両耐性株において発現が有意に低下するmiR-522を見出した。Public Databaseを用いて、卵巣癌におけるmiR-522の発現の予後に与える影響を検討したところ、その発現低下は予後不良因子であり、抗癌剤の耐性化と関連している可能性が示唆された。そこで、卵巣癌耐性株にmiR-522を導入したところ、パクリタキセルに対する抵抗性は解除された。逆に親株にその阻害剤を導入したところ、親株は抗癌剤抵抗性を獲得した。さらに卵巣癌耐性株にmiR-522を導入したところ、細胞周期はG0/G1 Arrestを起こした。その為、細胞周期関連分子に焦点を当て、miR-522の標的分子を検索し、転写因子E2F2を見出した。すなわち、パクリタキセル耐性株ではmiR-522の発現低下が起こった結果、E2F2の発現が上昇し、それゆえに癌細胞の細胞分裂が促進され、抗癌剤に対して抵抗性を示すようになるという一連の耐性化獲得のメカニズムを解明した。卵巣癌に対しては手術療法及び化学療法を中心とした集学的治療が行われているが、治療後の再発率や長期予後は現在に至るまで著明な改善を認めていない。その大きな原因の一つに卵巣癌における抗癌剤耐性化の性質が挙げられる。Key drugとなるパクリタキセルとプラチナ製剤の中心とした化学療法に対して卵巣癌は初回治療では約70%の奏効率を示すが残念ながら半数以上の症例で早晩再発を来し、再発した卵巣癌においては化学療法に対する耐性化が起こる。この現状を打破するために抗癌剤耐性化のメカニズムの解明や新たな治療薬の開発が求められている。その耐性株よりRNAを抽出し、miRNA microarray法を用いて、耐性化により発現が変動するmiRNAの網羅的解析を行い、両耐性株において発現が有意に低下するmiR-522を見出した。miRNA RT-PCR法にて発現の有意な低下を確認した。。あらにPublic DatabaseであるPROGmiRV2を用いて、卵巣癌におけるmiR-522の発現の予後に与える影響を検討したところ、miR-522の発現低下は無病生存期間、全生存期間いずれにおいても予後不良因子であり、その発現低下は抗癌剤の耐性化と関連している可能性が示唆された。そこで、卵巣癌耐性株にmiR-522を医鈍し導入したところ、パクリタキセルに対する抵抗性は解除された。逆に親株にその阻害剤を導入したところ、親株は抗癌剤抵抗性を獲得した、以上、2017年度は卵巣癌の抗癌剤耐性化に関わるmiR-522を同定した。時間は要したが、二種類の卵巣癌細胞株SKOV3ip1とHeyA8のパクリタキセル耐性株の作成に成功した。さらに網羅的解析を通じて、パクリタキセル耐性に関わる候補miRNAをいくつか同定することができた。さらに臨床検体におけるmiRNAの発現の意義についても検討し、有意な差を見出すことができた。以上、実験はおおむね順調に進行していると考える。

さらに卵巣癌耐性株にmiR-522を導入したところ、細胞周期はG0/G1 Arrestを起こした。その為、細胞周期関連分子に焦点を当て、miR-522の標的分子を検索し、転写因子E2F2を見出した。すなわち、パクリタキセル耐性株ではmiR-522の発現低下が起こった結果、E2F2の発現が上昇し、それゆえに癌細胞の細胞分裂が促進され、抗癌剤に対して抵抗性を示すようになるという一連の耐性化獲得のメカニズムを解明した。2018年度はさらにmiR-522が標的とする分子の同定を行う。miR-522の耐性株への遺伝子導入により、細胞周期にどのような影響を与えるかFlow Cytometry法で検討する。miR-522が細胞周期に影響を与えているならば、その関連分子の発現をWestern Blot法で検証する。さらにこの関連分子と卵巣癌予後との関連をPublic Databaseおよび当院が保有する卵巣癌組織検体の免疫組織染色で検討する。さらにmiRNAの発現そのものを制御するPACTに着目し、その発現が予後に与える影響も検討する。以上の検討を通じて、卵巣癌の抗癌剤耐性化獲得に至るメカニズムの一つを解明することを目指す。