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対称関数で定義されるヤング図形の上の測度の研究

今年度の主な結果は、コンパクト対称空間に対応するランダム行列に対して、その特性多項式の積の平均を計算したことである。それらの平均を、対称空間の制限ルート系に応じて、長方形ヤング図形に対応したジャック多項式または多変数ヤコビ多項式で表すことができた。特性多項式の平均をこのように一つの知られた直交多項式で表すことができたことは、ランダム行列の研究において、ジャックまたはヤコビ多項式が重要な役割を果たすことを示す。またこの結果に現れる直交多項式を見ると、特性多項式の平均について以下のようなことが考察される。すなわち、直交多項式のパラメータを見ると、ランダム行列の双対性が見える。というのは、円型のβアンサンブルを考えた場合、βに自然に対応するジャック多項式ではなく、4/βに対応したジャック関数が現れる。これは、βと4/βにそれぞれ対応するランダム行列間の双対性を示唆している。また、特性多項式平均が長方形のヤング図形で表されることは、前年度の研究代表者の研究結果から、それはさらにハイパー行列式で表されることも分かる。これは対応するランダム行列に対してハイパー行列式の理論を適用できる可能性を示唆している。対称関数で定義されるヤング図形の測度の例として、シューアのQ関数から定まるシフトシューア測度の相関関数の、パフィアンを用いた表示を得た。これはすでOkounkovにより得られているシューア測度の場合の自然な類似物である。このシフトシューア測度は、パフィアン点過程と呼ばれる確率点過程として据えられるということがわかった。シューアのQ関数以外の対称関数に対しては、パフィアンの枠組みで据えることができない。それを改善するためには、より拡張された、または類似の確率点過程が必要である。そこで、今回の研究ではさらにαパフィアン点過程を定義した。このαパフィアンは、行列上の関数であり、パラメータαを含む。αが-1のとき通常のパフィアンを与える。またすでに研究されているα行列式の自然な拡張にもなっていることを得た。αパフィアン点過程は、各点での確率測度がαパフィアンで与えられるような点過程であり、その相関関数が再びαパファインで表すことができることを示した。αパファイン点過程で据えられるような、新たな対称関数で定義される測度を得ることはできなかったが、シフトシューア測度の相関関数のパフィアン表示の別証明を得ることができた。この別証明は、線型代数的手法であり、以前に得た証明よりもより初等的なものである。一方で共同研究により、α行列式から定まる一般線形群の表現についても研究を行った。上述したように、α行列式はαパフィアンの特別な場合と見なせる。α行列式への一般線形群の作用はうまく定義することができ、α行列式から生成される巡回加群の既約分解を記述した。特にα=+1のときはその表現は対称表現となり、α=-1のときは通常の行列式表現、より一般にαが整数の逆数の場合には、既約成分に対応して現れるヤング図形の最長行または列に制限が入るという結果を得た。Cayleyにより定義されたハイパー行列式と、そのパフィアンへの類似として新たに定義したハイパーパフィアンについての研究を行った。ハイパー行列式は、行列式の定義をハイパー行列、すなわちテンソルへ自然に拡張したものである。シンプルな定義ではあるが、対称関数論との興味深い関連を幾つか見つけることができた。具体的には次のような結果を得た。まずシューア関数の複数の積の分割全体にわたるを、ハイパー行列式またはハイパーパファインを用いて表示する式を得た。シューア関数の積の数が偶数か奇数かによってハイパー行列式かハイパーパフィアンのいずれかで表すことができる。特に偶数の場合は、コーシー行列式の自然なハイパー化で与えられる。次に、テプリッツ型ハイパー行列式の研究を行った。その積分表示を得ることによって、テプリッツ型ハイパー行列式の具体的な値を求めるという問題は、ある対称関数のジャック関数への展開での係数を計算すると言い換えることができた。それにより幾つかのハイパー行列式の値を具体的に求めることができた。さらにジャック関数のヤコビ・トゥルーディ型の行列式表示に関する結果を得た。ジャック関数はシューア関数に1パラメータαを加えた拡張であるが、シューア関数のヤコビ・トゥルーディ公式に対応するような行列式表示は知られていない。今回の研究では、対応する分割の0で無い成分が全て等しい場合は、ハイパー行列式やハイパーパフィアンを用いて表すことができるという結果を得た。

また、特性多項式平均が長方形のヤング図形で表されることは、前年度の研究代表者の研究結果から、それはさらにハイパー行列式で表されることも分かる。これは対応するランダム行列に対してハイパー行列式の理論を適用できる可能性を示唆している。
アミノ酸トランスポーターSLC15A3による新規がん進展機構の解明

エンドリソソームが物質分解だけでなくシグナル伝達のハブとして炎症応答に重要な役割を果たすという観点から、申請者の所属先研究室ではエンドリソソーム局在型アミノ酸トランスポーターに着目してきた。申請者は、特に炎症刺激で発現誘導されるSLC15A3について、どのように腫瘍内血管新生と転移の促進に関与するかを明らかにする。その解明を通じ、アミノ酸トランスポーターを基軸とする新しい視点から、現行の分子標的薬とはメカニズムを異にする、新たながん治療薬の標的の同定に繋がると期待される。
可逆多電子酸化還元機能を持つ遷移金属クラスター錯体の構築

平成3年度では,電子プール的な機能をもつクラスター錯体の開発を目指し,Ru複核および三核錯体について,8-10電子を可逆的に出し入れできる錯体を合成することに成功した.本年度は,出し入れできる電子の数や出し入れできる電位を制御することを目指し,これを複核錯体内のオキソ架橋へのプロトン付加により実現出来た.以下に要点を述べる.用いた錯体は,[Ru_2(μ-O)(μ-CH_3COO)_2(2,2^1-bipyridine)_2(L)_2]^<2+>型(L=pyridine(py),2-methylimidazole(Meim),imidazole(im),benzimidazole(bzim))のRu(III,III)複核錯体である.アセトニトリル溶液中でサイクリックボルタモグラム(CV)を測定すると,いずれの錯体も(II,II)から(III,IV)までの状態を示すが,強酸の存在下では,還元電位が著しく正側にシフトする.これは,オキソ架橋へのプロトン付加により還元され易くなることを反映している.加えるプロトン供与体の強さを弱めることにより,(III,II)の状態ではプロトン付加が起こらず,(II,II)で付加するようにしたところ,(III,III)から(II,II)への還元が1段階2電子過程として観測された.すなわち,添加する酸の強さにより,還元電位,電子数が制御できた.また,一個のプロトンにより,二分子以上の複核錯体の2電子移動過程が誘起されることもわかり,ヒドロニウムイオンの橋かけ構造中間体の寄与が示唆された.imやbzim錯体は,分子内にプロトン源を含むが,このプロトンが還元に伴い分子内でオキソ架橋へ移動し,酸の添加なしでほぼ1段階2電子過程に近似できる挙動を示した.さらに,プロトンの代わりにより強力なLewis baseとして,BF_3を用いて酸化還元挙動に及ぼす影響を調べたところ,やはりオキソ架橋への付加に伴い,還元側の電位のみならず,酸化側の電位にも正へのシフトがみられ,BF_3が(III,III)の状態でもオキソ架橋へ付加することが明かとなった.平成3年度では,電子プール的な機能をもつクラスター錯体の開発を目指し,Ru複核および三核錯体について,8-10電子を可逆的に出し入れできる錯体を合成することに成功した.本年度は,出し入れできる電子の数や出し入れできる電位を制御することを目指し,これを複核錯体内のオキソ架橋へのプロトン付加により実現出来た.以下に要点を述べる.用いた錯体は,[Ru_2(μ-O)(μ-CH_3COO)_2(2,2^1-bipyridine)_2(L)_2]^<2+>型(L=pyridine(py),2-methylimidazole(Meim),imidazole(im),benzimidazole(bzim))のRu(III,III)複核錯体である.アセトニトリル溶液中でサイクリックボルタモグラム(CV)を測定すると,いずれの錯体も(II,II)から(III,IV)までの状態を示すが,強酸の存在下では,還元電位が著しく正側にシフトする.これは,オキソ架橋へのプロトン付加により還元され易くなることを反映している.加えるプロトン供与体の強さを弱めることにより,(III,II)の状態ではプロトン付加が起こらず,(II,II)で付加するようにしたところ,(III,III)から(II,II)への還元が1段階2電子過程として観測された.すなわち,添加する酸の強さにより,還元電位,電子数が制御できた.また,一個のプロトンにより,二分子以上の複核錯体の2電子移動過程が誘起されることもわかり,ヒドロニウムイオンの橋かけ構造中間体の寄与が示唆された.imやbzim錯体は,分子内にプロトン源を含むが,このプロトンが還元に伴い分子内でオキソ架橋へ移動し,酸の添加なしでほぼ1段階2電子過程に近似できる挙動を示した.さらに,プロトンの代わりにより強力なLewis baseとして,BF_3を用いて酸化還元挙動に及ぼす影響を調べたところ,やはりオキソ架橋への付加に伴い,還元側の電位のみならず,酸化側の電位にも正へのシフトがみられ,BF_3が(III,III)の状態でもオキソ架橋へ付加することが明かとなった.
財務諸表監査の質を巡る規制のあり方についての研究

財務諸表監査の質は、会計基準の質と監査基準の質によっても影響を受ける。われわれの研究の中に、監査基準による規制という視点も盛り込み,平成30年度中に、部分的であれ、成果を得たいと考えている。監査の質に対する規制を論するには。1監査の質とは何か、2どの主体が、3どのような視点から監査の質を規制するのか、3その場合における規制の長短と規制の境界は何か等について議論できる枠組みを有することが必要である。幸い、今回の課題研究に関連して、研究代表者、研究分担者そして研究協力者の3人が、日本公認会計士会が設定した「監査の品質を巡る規制の在り方」なる共同研究プロジェクトに参画し、2018年2月と4月に、その報告書を公開した。監査の品質に関する定義と、現時点における我が国における監査の品質に対する規制の現状についての分析とそこでの結果は一応把握したことになる。また、各国の規制の状況についての概観的な発表は2017年度において得られたが、監査の質の規制に重要な影響を与えている米国証券取引委員会と我が国の金融庁(公認会計士・監査審査会)の立て付けが異なり、単なる比較で議論することができないことが指摘された。前者は、大統領直属の独立の監視機関としての官庁組織であるが、後者は内閣総理大臣が行う行政の一翼を担う「政策官庁」である。このの違いは、当然ながら、監査の質に対する規制の在り方に影響を与えているはずである。監査プロフェッションと監督官庁との関係は、英国、ドイツ、カナダについても同様に分析する必要がある。監査の質に対する規制を扱った学術論文等の文献調査については、随時、紹介を受けている。平成29年度における研究は、各国で実施されている財務諸表監査の質に対する規制の状況を、自己規制と外部規制の観点から、調査するという形で計画された。その担当者別の割り当てと研究上の狙いどころは、最初の会合を通じて決定したが、各研究者がそれぞれの分担研究において依拠すべき、1規制の定義、2規制の捉え方を含む規制の枠組みについての研究成果は、研究代表者のアメリカでの研究出張が現地到着が直ちに取りやめ、帰国しなければならないという状況が起こり、先延ばしになった。また、そのことの影響もあり、現時点で、報告できる形には至っていない。上記の「研究実績の報告」で言及したように、2018年2月と4月に、日本公認会計士協会が立ち上げた学者と監査実務家から成る研究会の最終報告書が公表されたので、関連する一部の作業と成果は得られたことになる。その一方において、各国の規制に状況については、少しずつ研究成果の発表が個別的になされた。また、監査の質の規制を巡る学術文献調査の結果も、一部であるが、分担者から発表があった。しかし、いずれも、レジュメ形式であり、研究成果の紹介に域にとどまっている。研究代表者による「規制の枠組み」に関する発表がなされなかったことが、全体としての研究の進捗度に影響を与えていると判断している。平成29年度の状況は上記のように要約できるが、研究の過程で、ドイツにおける監査の質に対する規制の状況も考察の対象に入れるべきとの考えから、この分野の第一人者である内藤文雄教授(甲南大学)に「研究協力者」として参加をいただき、同教授の知見の一部の発表を得た。平成30年度の研究は、まず、1財務諸表監査の質とは何か、2財務諸表監査の質を規制するということは、どういうことであるのか、3そもそも「規制」とは何か、4財務諸表監査の質の規制を学術的に考える場合の枠組みは何かを明らかにすることを研究計画の基礎に据えたいと考えている。そして、監査の質の規制を考えるための枠組みについて、研究者の間で共有することが必要と考えている。このための作業をまず研究代表者の側で開始し、その結果を早い時期に紹介し、研究課題を考察する分析の枠組みを決定することを予定している。各研究分担者と研究協力者(本年度に追加)がそれぞれの課題について調査・研究結果を随時発表し、知識と情報の共有を図ることを予定し、そのための大雑把な発表時期は決定されている。可能であれば、レジュメ方式ではなく、粗原稿の形での提示をお願いしたいと考えている。主要会計先進諸国における監査の質に対する規制の状況を示せるような「ベンチマーク」について議論し、とりわけ、わが国における監査の質に対する規制が、海外諸国との比較においてどのような状況にあるかを具体的に明らかにすることが必要と考えている。いずれにしても、監査の質に対する規制は、基本的には、その国の"国内問題"であり、その国の法制度、行政システム、会計プロフェッション、そして広く文化に影響される部分が大きい。各国の規制の状況を考慮しつつ、最終的には、わが国における財務諸表監査の規制の在り方に引き付けた研究成果になるように心していきたい。これまで会計プロフェッションが行ってきた監査の質に対する規制が、その根底から見直されつつある。わが国のこれまでの状況は、欧米のそれとは、歴史的に違う歩み方をしてきた。このことを踏まえて検討する必要がある。

幸い、今回の課題研究に関連して、研究代表者、研究分担者そして研究協力者の3人が、日本公認会計士会が設定した「監査の品質を巡る規制の在り方」なる共同研究プロジェクトに参画し、2018年2月と4月に、その報告書を公開した。監査の品質に関する定義と、現時点における我が国における監査の品質に対する規制の現状についての分析とそこでの結果は一応把握したことになる。また、各国の規制の状況についての概観的な発表は2017年度において得られたが、監査の質の規制に重要な影響を与えている米国証券取引委員会と我が国の金融庁(公認会計士・監査審査会)の立て付けが異なり、単なる比較で議論することができないことが指摘された。前者は、大統領直属の独立の監視機関としての官庁組織であるが、後者は内閣総理大臣が行う行政の一翼を担う「政策官庁」である。このの違いは、当然ながら、監査の質に対する規制の在り方に影響を与えているはずである。監査プロフェッションと監督官庁との関係は、英国、ドイツ、カナダについても同様に分析する必要がある。監査の質に対する規制を扱った学術論文等の文献調査については、随時、紹介を受けている。平成29年度における研究は、各国で実施されている財務諸表監査の質に対する規制の状況を、自己規制と外部規制の観点から、調査するという形で計画された。その担当者別の割り当てと研究上の狙いどころは、最初の会合を通じて決定したが、各研究者がそれぞれの分担研究において依拠すべき、1規制の定義、2規制の捉え方を含む規制の枠組みについての研究成果は、研究代表者のアメリカでの研究出張が現地到着が直ちに取りやめ、帰国しなければならないという状況が起こり、先延ばしになった。また、そのことの影響もあり、現時点で、報告できる形には至っていない。上記の「研究実績の報告」で言及したように、2018年2月と4月に、日本公認会計士協会が立ち上げた学者と監査実務家から成る研究会の最終報告書が公表されたので、関連する一部の作業と成果は得られたことになる。その一方において、各国の規制に状況については、少しずつ研究成果の発表が個別的になされた。また、監査の質の規制を巡る学術文献調査の結果も、一部であるが、分担者から発表があった。しかし、いずれも、レジュメ形式であり、研究成果の紹介に域にとどまっている。研究代表者による「規制の枠組み」に関する発表がなされなかったことが、全体としての研究の進捗度に影響を与えていると判断している。平成29年度の状況は上記のように要約できるが、研究の過程で、ドイツにおける監査の質に対する規制の状況も考察の対象に入れるべきとの考えから、この分野の第一人者である内藤文雄教授(甲南大学)に「研究協力者」として参加をいただき、同教授の知見の一部の発表を得た。平成30年度の研究は、まず、1財務諸表監査の質とは何か、2財務諸表監査の質を規制するということは、どういうことであるのか、3そもそも「規制」とは何か、4財務諸表監査の質の規制を学術的に考える場合の枠組みは何かを明らかにすることを研究計画の基礎に据えたいと考えている。そして、監査の質の規制を考えるための枠組みについて、研究者の間で共有することが必要と考えている。
宗教の生態学―精神の比較存在論

昨今の宗教研究は「宗教」概念の脱構築が主流となっており、人びとが宗教をいかに実践し、経験し、語るのかという、宗教現象そのものの十全な理解を提示できていない。現在必要なのは、生態学的アプローチを宗教研究に適用することで、身体と環境の相互作用のなかで生成し、人間主体の〈生〉に意味と力を与える宗教現象を、体系的・総合的に理解するための新たな宗教人類学の枠組をつくることである。そこで本研究は「宗教の生態学」を提唱し、これを方法的基礎として、日印欧における神道、仏教、ヒンドゥー教、キリスト教の比較を行う。そしてそれぞれの、A.宗教空間、B.宗教実践、C.宗教経験、D.宗教言説の4つの側面に焦点をあてて、「精神の比較存在論」の基礎をうちたてる。本研究では、1)本研究グループを核とした共同フィールドワークを実施し、2)内外の研究者を加えて学際的な議論を交わすことのできる研究会や国際ワークショップを開催する。それらを通じて、環境に拡がる無限の〈実在〉を、人間がいかに経験し、それを自己の生き方にいかに折りこんで宗教的主体を構築するかを「宗教の生態学」の視点から解明し、日印欧の「精神の存在論」を通文化的かつ比較的な視点から理解することを試みる。こうした目的のために平成30年度においては、インドのタミルナードゥ州およびオディシャー州での合同フィールドワークを行った。日印の比較の観点から「宗教の生態学」「精神の比較存在論」についての概念および方法論について議論を行い、ポイントを整理した。インドのタミルナードゥ州およびオディシャー州での合同フィールドワークをつうじて、研究の基本的な問題と方法論について議論を深めることできた。これからのフィールドワークは、日本、インド・ネパール、イタリア・スペインにて行う予定であり、神道、仏教、ヒンドゥー教、キリスト教(カトリック)を取り扱う。宗教実践としては、礼拝、巡礼、修行をとりあげる。現地での研究では、A.「宗教空間の構造」を測定調査したうえで、礼拝、巡礼、修行を参与観察し、インタビューを通じて、B.「宗教実践のかたち」、C.「宗教経験の感覚」、D.「宗教言説の構築」を描写・分析する。礼拝、巡礼、修行を対象とするのは、それらが各宗教に共通する実践であるために比較がしやすいことと、それらの実践を通じて〈宗教的なるもの〉の経験がなされることが多く、参加者に宗教経験についての聞き取りができるからである。宗教空間のありかたは、礼拝、巡礼、修行の実践と経験を条件付け、さらにそれらの実践と経験は宗教言説の構築と密接な関係があるために、これらの研究を通じて、宗教の空間・実践・経験・言説の関わりを理解し、宗教的現象が生成する身体と環境の相互作用のありかたについて論じることが可能となる。以上を通じて、宗教現象のメカニズムを生態学的アプローチから解明し、日印欧の諸地域における精神の存在論の特徴を比較的視点から明らかにするための基礎的枠組を構築する。本研究は、〈宗教的なるもの〉の本質について、フィールドワークと比較文化的視点から論じることを可能にするものであり、宗教人類学の新たな発展に貢献できると考える。日印の合同フィールドワークを行ってきたので、次はヨーロッパにおける合同フィールドワークを計画している。また議論は深まってきたものの、枠組や概念を固めるには至っていないので、建設的な意見交換を通じて、論を進展させたい。こうした目的のために平成29年度においては、キックオフ合宿会議と高野山でのフィールドワークを行った。「宗教の生態学」「精神の比較存在論」についての概念および方法論について議論を行い、ポイントを整理した。キックオフ合宿会議と高野山でのフィールドワークを通じて、これからの研究の基本的な枠組と方法論についてはっきりさせることができた。

そこで本研究は「宗教の生態学」を提唱し、これを方法的基礎として、日印欧における神道、仏教、ヒンドゥー教、キリスト教の比較を行う。そしてそれぞれの、A.宗教空間、B.宗教実践、C.宗教経験、D.宗教言説の4つの側面に焦点をあてて、「精神の比較存在論」の基礎をうちたてる。本研究では、1)本研究グループを核とした共同フィールドワークを実施し、2)内外の研究者を加えて学際的な議論を交わすことのできる研究会や国際ワークショップを開催する。それらを通じて、環境に拡がる無限の〈実在〉を、人間がいかに経験し、それを自己の生き方にいかに折りこんで宗教的主体を構築するかを「宗教の生態学」の視点から解明し、日印欧の「精神の存在論」を通文化的かつ比較的な視点から理解することを試みる。こうした目的のために平成30年度においては、インドのタミルナードゥ州およびオディシャー州での合同フィールドワークを行った。日印の比較の観点から「宗教の生態学」「精神の比較存在論」についての概念および方法論について議論を行い、ポイントを整理した。インドのタミルナードゥ州およびオディシャー州での合同フィールドワークをつうじて、研究の基本的な問題と方法論について議論を深めることできた。これからのフィールドワークは、日本、インド・ネパール、イタリア・スペインにて行う予定であり、神道、仏教、ヒンドゥー教、キリスト教(カトリック)を取り扱う。宗教実践としては、礼拝、巡礼、修行をとりあげる。現地での研究では、A.「宗教空間の構造」を測定調査したうえで、礼拝、巡礼、修行を参与観察し、インタビューを通じて、B.「宗教実践のかたち」、C.「宗教経験の感覚」、D.「宗教言説の構築」を描写・分析する。礼拝、巡礼、修行を対象とするのは、それらが各宗教に共通する実践であるために比較がしやすいことと、それらの実践を通じて〈宗教的なるもの〉の経験がなされることが多く、参加者に宗教経験についての聞き取りができるからである。宗教空間のありかたは、礼拝、巡礼、修行の実践と経験を条件付け、さらにそれらの実践と経験は宗教言説の構築と密接な関係があるために、これらの研究を通じて、宗教の空間・実践・経験・言説の関わりを理解し、宗教的現象が生成する身体と環境の相互作用のありかたについて論じることが可能となる。以上を通じて、宗教現象のメカニズムを生態学的アプローチから解明し、日印欧の諸地域における精神の存在論の特徴を比較的視点から明らかにするための基礎的枠組を構築する。本研究は、〈宗教的なるもの〉の本質について、フィールドワークと比較文化的視点から論じることを可能にするものであり、宗教人類学の新たな発展に貢献できると考える。
文字列データ解析システムの構築と平安朝文学の伝本と表現に関する総合的研究

古今和歌六帖』と『源氏物語』を研究対象として校本システムを開発し、平安朝文学の伝本と表現に関する考察をおこなった。和歌用デジタル校本システムについては、伝本の墨付きの現状を、より論理的に表記するタグ付け規則を案出した。また、散文用校本作成支援ツールは、『源氏物語』の伝本4本のデータ処理をほぼ完了し、計算機を用いた異文箇所の数値化、およびSplits Treeによる本文系統の視覚化といった、本文異同を把握する一連の手法を確立した。平安中期成立とされる類題和歌集『古今和歌六帖』の伝本について、南里一郎氏(立命館大学・非常勤講師)の協力を得て、新たに二本(神宮文庫蔵林崎文庫旧蔵本、および同宮崎文庫旧蔵本)の電子テキストを作成した。また黒田彰子氏(愛知文教大学・教授)の研究グループから、島原松平文庫本および大久保正氏蔵榊原文庫旧蔵本の電子テキストの提供を受けた。黒田氏グループが作成した電子テキストを本研究グループでも使用するには、大幅なフォーマット変更が必要となるが、その点については、深川大路氏(同志社大学・文化情報学部・助教)の協力を得て、計算機プログラムによる自動変換をおこない、手作業を最小限度にとどめる方針である。新たに作成した伝本には、これまで見られなかったような書き入れや、電子テキスト作成における問題点が存在した。そこで、これらの箇所に対応するタグ付け規則を考案し、竹田正幸氏(九州大学大学院・システム情報科学研究院・教授)との共同研究において、底本を自由に変更できるデジタル校本システムを作成した。このシステムは、本文異同を句ごとに表示し、これにより諸本を分類する機能を備えている。これを用いて本文を分析し、『古今和歌六帖』の写本系本文と版本系本文との異同とその性格について学会発表をおこない、また、研究ノートその他の成果を発表した。また、散文用の校本作成支援ツールについては、坂田桂一氏(同志社大学大学院・法学研究科博士前期課程2年)の協力を得てツールの根幹部分の作成は完了し、『源氏物語』若紫巻他を対象に校本を作成中である。ただし、巻によってはかなりの手直しを必要としたため、『源氏物語』よりも本文異同が少ないと思われる『石清水物語』の校本作成を志していた宮崎裕子氏(九州大学・専門研究員)に本ツールを試用するよう依頼した。この結果は、来年度以降報告される予定である。独自に開発したデジタル校本システムを用いて、『古今和歌六帖』と『源氏物語』を対象とする伝本と表現に関する研究をおこなった。『古今和歌六帖』については、主要伝本6本の本文や書き入れについて、竹田正幸氏作成の和歌用デジタル校本システムを用いて異文を分析した上で、深川大路氏が提案するプログラミング言語を利用して、さらに3本の伝本を視野に入れ、漢字表記に着目した文字列解析をおこなった。その結果、田林義信氏旧蔵本書き入れの特異性を見出し、また、寛文九年版本のもとになったであろう幻の伝本が、桂宮本・永青文庫本などの禁裏本の表記と共通性を有する可能性を指摘することができた。さらに、文字列解析ツールe-CSA"efficient character string analyzer"(前掲竹田氏作成)を用いた出典未詳歌の注釈作業も継続しておこない、<研究ノート>として2度にわたり公表した。『源氏物語』については、坂田桂一氏作成の散文用校本作成支援ツールを用いて校本を作成し、その上で、補助的に、SplitsTreeによる分析をおこなうという、一連の伝本研究に着手した。『CD-ROM角川古典大観源氏物語』に収録されている大島本・陽明文庫本・保坂本・尾州家河内本の翻字テキストの準備は、今年度、五十四帖すべてを完了した。そのうち十三帖については、それら4本の翻字校本が完成している。また、初音・梅枝巻の二帖については、飯島本の影印から翻字テキストを作成し、合計5本の伝本を対象に、先に述べた一連の作業を終えた。また、宿木巻は、大きな異文を有する伝本が複数存するため、上記CD-ROMに収録された4本に、三条西家本・高松宮家本・阿里莫本・桃園文庫本の4本を加え、総計8本の翻字校本を作成した。校本作成支援ツールを用いた伝本研究の手順は、これでほぼ定まったといえる。『古今和歌六帖』(平安中期成立とされる類題和歌集)と『源氏物語』を主たる研究対象とし、平安朝文学の伝本と表現に関する考察をおこなった。『古今和歌六帖』については、竹田正幸氏・南里一郎氏との共同研究により、和歌用デジタル校本システムを開発しているが、今年度はさらに、主要伝本10本の本文や書き入れを対象とした、電子テキストのタグ付け規則の改良を行った。伝本の墨付きの現状を、より論理的に表記する方法を案出し、デジタル処理が可能な段階に至った。これを用いて、出典未詳歌の注釈を継続しておこない、また、伝本研究の一端を研究論文として発表した。

ただし、作成したデータとツールを用いた研究は端緒に就いたばかりであり、今後さらに、データの修正やツールの改良、そして、それを用いた伝本と表現の研究を進めていく必要がある。また、『源氏物語』については、坂田桂一氏作成の散文用校本作成支援ツールを用いて、『CD-ROM角川古典大観源氏物語』に収録されている大島本・陽明文庫本・保坂本・尾州家河内本の翻字テキストを対象に、データ処理をほぼ完了した。これら4本については、『源氏物語』の巻ごとに、表記や語句の本文異同を詳細に把握することができる。また、特に別本を有する巻については、影印から翻字して電子テキストを作成し、校本データとして加えたものもある。このツールは、現時点でも20本の伝本を処理することができるため、今後も伝本を追加しながら校本を作成していくことが可能である。また、深川大路氏によるエクセルのマクロを用いた異文箇所の数値化、および矢野環氏の提案によるSplitsTreeによる本文系統の視覚化といった、本文異同を把握する一連の手法を確立した。なお、『順百首全釈』(筑紫平安文学会著、風間書房、2013年5月刊行予定)には、文字列解析ツールe-CSA(竹田氏作成)を用いた解説を収めている。本年度までは、文字列データ解析システムの構築に重点を置き、データ作成やシステムの改良をおこなってきた。その結果、『古今和歌六帖』『源氏物語』ともに、ほぼ当初の計画通りに、文字列データ解析システムを用いた研究手法の方向性を定めることができた。他の科学研究費助成事業2件と連携することで、『古今和歌六帖』の電子テキストの提供を受け、また、散文用校本作成支援ツールを『石清水物語』の校本作成にも試用して、コンピュータプログラムのコーディング上の誤りをチェックする協力態勢を得たことも、本研究を進展させた。ただし、前者のテキストは、タグ付け規則の変更にかなり手間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の重点を、文字列データ解析システムの開発・改良から、それらを用いた伝本・表現の文学研究に移す。『古今和歌六帖』については、重要な伝本を数本付加することは重要だが、システム運用の技術的な面では、伝本の多さはそれほど問題にならないことがわかっている。そこで、分析する伝本を増やすことよりもむしろ、現在、使用可能なテキストの解析に努める。伝本については漢字の使用状況の把握、表現については出典未詳歌を中心とする注釈をおこなう。『源氏物語』については、まず、全五十四帖の大島本・陽明文庫本・保坂本・尾州家河内本の翻字本文の校本を完成させる。その上で、異文の多い伝本が現存する巻については、とくに伝本を増やして校本を作成する。そして、研究を要すると考えられる巻を厳選し、諸本の位置付けと表現に関する研究をおこなう。なお、和歌と物語とをつなぐ引き歌の発見も、これらの研究と並行しておこなっていく。
統計力学と量子化学を組み合わせた溶媒和理論によるイオン液体中の化学反応の理論研究

本研究課題では、イオン液体中での化学反応の理論的解明を目指し、積分方程式理論と量子化学計算を組み合わせた理論の開発を行った(RISM-SCF-SEDD法)。本手法を用いて、イオン液体中におけるセロビオースからグルコース、グルコースから5ーヒドロキシメチルフルフラールへの加水分解反応の研究を行った。両方の反応において、溶質分子のプロトン化が重要であることがわかった。さらに、今回検討したイオン液体に含まれる塩化物イオンが、反応の活性化自由エネルギーを低くする上で非常に重要であることも明らかにした。本年度は、(a)研究を遂行する上で必要不可欠な溶媒和理論(RISM-SCF-SEDD法)の大幅な改良、(b)イオン液体中でのセロビオース、グルコースの加水分解反応の解析を進めた。以下ではこの2つについて詳しく説明する。(a)申請者がこれまでに、量子化学計算と溶媒和理論(RISM法)を組み合わせたハイブリッド法(RISM-SCF-SEDD法)を開発し、様々な系に適用してきた。しかしながら、溶媒による安定化が非常に大きな系では、溶質における分極が過大に見積もられることにより、解が発散してしまうことが多々あった。本年度は、電子状態理論を詳細に検討し直すことで、この問題がRISM法と量子化学計算を組み合わす際に用いる電子密度フィッティングにあることを明らかにした。このフィッティングで満たすべき条件として、新たに電子密度の半正定値性を導入することで、非常に安定な電子密度フィッティング法を開発した(Chem. Phys. Lett., 587, 113 (2013))。この新たなフィッティング法をRISM-SCF-SEDD法と組み合わせることに成功した。(b)理論開発とは別に、セロビオース、グルコースの加水分解反応の解析も同時に進めた。セロビオースの加水分解については結果をまとめ、学術誌(Chemical Physics Letters)に投稿した。グルコースの加水分解では、イオン液体のアニオン分子が、溶媒和で非常に重要な役割を果たすことを明らかにした。このような、溶質ーアニオン相互作用は、非常に広く用いられている連続誘電体モデルでは露に取り扱うことができないため、本手法を用いることが非常に重要であった。このRISM-SCF-SEDD法が、グルコースのように水素結合をしうるOH基を多く持つ分子に適用できることがわかったため、本研究室では、グルコース以外の計算も進めている。H24年度は、イオン液体中におけるセロビオースから5ーヒドロキシメチルフルフラール(HMF)への加水分解反応の解明を目指して研究を進めた。その際に、反応過程を1セロビオースからグルコース、2グルコースからHMFへの加水分解に分けて検討を行った。前者に関しては、申請者が既に開発済みのRISM-SCF-SEDD法を用いて、水溶液中、イオン液体中での構造変化、自由エネルギー変化を明らかにした。活性化エネルギーは24.6kcal/molとなり実験値(26.5±2.9kcal/mol)を良く再現した。後者については、反応メカニズムを明らかにするために、水溶液中での検討を行った。その結果、グルコースからフルクトース、フルクトースからHMFへの加水分解についての活性化エネルギーを良く再現することができた。また、得られた自由エネルギーから、フルクトースへの加水分解反応は速度論的に有意であるが、最終的には熱力学的に安定なHMFへ構造変化することが分かった。これらの結果は、論文投稿準備中である。バイオマスから有用な物質であるHMFへの加水分解反応は、これまで非常に多く検討がなされているものの、イオン液体中での加水分解反応を理論的に解明した研究は非常に限られている。また、グルコースからHMFへの加水分解反応は、理論的な検討は数多くなされているにも関わらず、実験値を再現したものや、反応物から生成物までの反応メカニズムを明らかにしたものは、申請者が知る限り存在しない。本研究ではRISM-SCF-SEDD法を用いることで、原子・分子レベルで反応メカニズムを明らかにすることに成功した。今後、得られた自由エネルギーを解析するだけでなく、溶媒構造変化を調べることで、イオン液体中での加水分解反応の優位性を明らかにできると考えている。本年度は、(a)本研究課題で使用しているRISM-SCF-SEDD法の信頼性を向上するための理論開発、(b)イオン液体中でのグルコースからヒドロキシメチルフルフラール(HMF)への加水分解反応の総括を行った。以下ではこれらの2点を詳しく説明する。(a)の理論開発では、これまで着目されることがほとんどなかった分子間の交換反発エネルギーについて、量子化学的に決定する方法を提案した。交換反発エネルギーは溶媒分布の決定に大きな役割を果たしている一方で、これを記述するためのポテンシャルは、過去の研究で経験的に決定されたものを使用していることがほとんどであった。しかし、イオン液体中での反応のように、新規に提案された反応を理論的に解析するにあたり、過去の研究で決定されたポテンシャルをそのまま使用してよい保証はない。

そこで申請者は分子間摂動理論に基づき、量子化学的に交換反発ポテンシャルを作成する方法を提案した。これにより、様々な化学反応に含まれる分子と溶媒分子間の交換反発エネルギーを非経験的に決定することに成功した。(b)の総括では、グルコースからHMFへの加水分解反応で経由する中間体、遷移状態をイオン液体中で計算することに成功した。水中での結果と比較すると、水中では環を保持したまま中間体であるフルクトースに異性化するのに対し、イオン液体中では環が開裂した後にフルクトースへ異性化することが明らかとなった。これらの成果は現在投稿準備中である。物理化学本年度は、当初の計画通り進まなかった点と、予想以上に進んだ点があった。以下では詳細について述べる。予想通り進まなかった点としては、イオン液体中の反応解析にある。交付申請書では、本年度、セロビオースの加水分解において、イオン液体がもつ揺らぎによる影響を考慮する予定であった。しかし、当初予想した以上にグルコースの加水分解反応が複雑であることが判明し、イオン液体中だけでなく水溶液中での解析も追加で行ったために、揺らぎを考慮した計算を行うことができなかった。予想以上に進んだ点は、理論開発、反応の解析、両方で挙げることができる。理論開発では、申請者がこれまでに開発してきた溶媒和理論(RISM-SCF-SEDD法)の大幅な改善に成功したことである。これにより、従来法よりも用いることができる量子化学計算、基底関数の種類を広げることができ、本研究課題はもちろん他の溶液内電子状態計算で多いに役立つと考えている。反応の解析では、イオン液体中のグルコースが溶液内のアニオンと強く相互作用していることを明らかにすることができた。このイオン液体中でのアニオンと水酸基を持つ分子の強い相互作用は実験的にも示唆されており非常に興味深い。以上から、イオン液体中での計算において計画よりも進まなかった点があったが、理論開発と反応解析において当初の予想よりも進展したところが見られたことから、全体としてはおおむね順調に進展していると考えている。応用面での計画では、イオン液体中でのグルコースからHMFへの加水分解を検討する予定であった。しかし、水溶液中での加水分解を検討したところ、当初想定していた以上に反応メカニズムが複雑であることが明らかになった。また、先行研究を調べたところ、十分に検討されたものが存在しないことが明らかとなった。そこで、イオン液体中での検討を行う前に、水溶液中でのメカニズムの解明を行うことにした。現時点で、ほぼ計算が終わっているので、論文にまとめた後にイオン液体中での検討に進む予定である。H24年度、計画したもの以外に、セロビオースからグルコースへの加水分解を水溶液中とイオン液体中での検討も行った。理論面では、エントロピーを含めた議論を行うため、幾つかの式を導出した。これにより、実験で得られた活性化障壁と理論値を直接比較することが可能になった。
海馬における複数シータ活動仮説の提案と生理実験による検証

海馬の局所領域において各々独立の位相を持ってシータ波の周期で活動する神経細胞集団が複数存在する「複数シータ活動仮説」をWhole-cell patch clamp法を使った海馬CA1錐体細胞の応答特性の計測することで検証した.まず生体におけるシータ波発生中の抑制性細胞からの周期的なシナプス入力による錐体細胞の膜電位振動を模擬するため,スライス標本内の錐体細胞の膜電位をcurrent clampモードによりシータ周期で振動させることに成功した.次にシータ波発生中の興奮性シナプス入力を模擬するため,海馬Schaffer側枝に電流刺激を与え,錐体細胞に興奮性のシナプス入力を発生させた.電流刺激の強度,頻度,または時間構造によって細胞の膜電位振動の誘発を確認した.シータ周期の電流刺激列を与えた場合,細胞膜に誘導されるシータ周期振動の振幅に応じて膜振動の位相変化を明らかにした.この現象は細胞膜のコンダクタンス状態に依存すると推測される.更に生体におけるシータ波発生中の抑制性細胞からの周期入力と周期的な興奮性シナプス入力の位相差による膜応答を明らかにするために,current clampモードによりシータ周期で膜振動をさせた錐体細胞にシータ周期の興奮性シナプス入力として電流刺激を与えた.刺激パターンとして4種の位相差刺激を用いた.この結果,細胞膜には位相差に係らずシータ周期振動が誘導される.また細胞膜に誘導されるシータ周期振動の振幅に応じて膜振動の位相変化を起こすが,その位相変化は2つの周期振動の線形和で記述されることを明らかにした.本研究結果は,生体において海馬CA1錐体細胞で発生する膜電位振動の位相がCA3細胞からの入力の効果に応じて変化している可能性を示唆する.海馬の局所領域において各々独立の位相を持ってシータ波の周期で活動する神経細胞集団が複数存在する「複数シータ活動仮説」を生理実験によっで検証するため,本研究では段階的に以下に記す2つの実験を施行した.1.海馬スライスを用いたフィールドポテンシャルの計測ラット海馬スライス標本において,海馬CA1領域にシータ波周期の電流刺激とランダム時系列電流刺激を与えた場合,CA1領域の神経細胞集団活動であるフィールドポテンシャルを計測した.計測データの詳細な解析の結果,CA1錐体細胞層においてシータ周期の活動電位は観測されず,またランダム時系列刺激の頻度と強度に応じた海馬CA1錐体細胞層における細胞集団の活動閾値変化を明らかにした.本実験成果によって下記の実験における適切なパラメータを設定した.初めにラット海馬スライス標本におけるCA1錐体細胞からwhole-cell patch clampを行った.生体におけるシータ波発生中の錐体細胞の膜電位変化を模擬するため,スライス標本内の錐体細胞の膜電位をcurrent clampモードによりシータ周期で振動させることに成功した.次にcurrent clampを行った錐体細胞にシナプス入力として電流刺激を与えた場合,刺激頻度の増加,または刺激の時間構造によって細胞の膜電位に誘発されているシータ周期振動の位相がシフトする傾向を示した.本研究結果は,神経細胞への入力頻度,または入力の時間構造が,細胞が各々独立の位相を持った周期活動を生じさせる可能性を示唆する.次年度では,追加データの収集及び解析をし,国内外での研究成果の報告を通じて研究の客観的評価を行う計画である.海馬の局所領域において各々独立の位相を持ってシータ波の周期で活動する神経細胞集団が複数存在する「複数シータ活動仮説」をWhole-cell patch clamp法を使った海馬CA1錐体細胞の応答特性の計測することで検証した.まず生体におけるシータ波発生中の抑制性細胞からの周期的なシナプス入力による錐体細胞の膜電位振動を模擬するため,スライス標本内の錐体細胞の膜電位をcurrent clampモードによりシータ周期で振動させることに成功した.次にシータ波発生中の興奮性シナプス入力を模擬するため,海馬Schaffer側枝に電流刺激を与え,錐体細胞に興奮性のシナプス入力を発生させた.電流刺激の強度,頻度,または時間構造によって細胞の膜電位振動の誘発を確認した.シータ周期の電流刺激列を与えた場合,細胞膜に誘導されるシータ周期振動の振幅に応じて膜振動の位相変化を明らかにした.この現象は細胞膜のコンダクタンス状態に依存すると推測される.更に生体におけるシータ波発生中の抑制性細胞からの周期入力と周期的な興奮性シナプス入力の位相差による膜応答を明らかにするために,current clampモードによりシータ周期で膜振動をさせた錐体細胞にシータ周期の興奮性シナプス入力として電流刺激を与えた.刺激パターンとして4種の位相差刺激を用いた.この結果,細胞膜には位相差に係らずシータ周期振動が誘導される.また細胞膜に誘導されるシータ周期振動の振幅に応じて膜振動の位相変化を起こすが,その位相変化は2つの周期振動の線形和で記述されることを明らかにした.本研究結果は,生体において海馬CA1錐体細胞で発生する膜電位振動の位相がCA3細胞からの入力の効果に応じて変化している可能性を示唆する.
中等度悪性群びまん性Bリンパ腫の発生機序に関する分子細胞遺伝学的研究

軽度悪性群Bリンパ腫に属する胞性リンパ腫(FL)は、その長い臨床経過において中等度悪性群び慢性リンパ腫(DL)へと組織変化を起こす。米国では、約89%のFL症例と30%前後のDL症例において、14番と18染色体との転座〔t(14;18)(q32;q21)〕を認める。すなわち、t(14;18)をもつDLは、FLのトランスホ-ム型リンパ腫と考えられる。この染色体変異は、両染色体の切断部位に座位するIgHとbc1-2の遺伝子転座をもたらし、後者における造腫瘍性活性化の原因となる。我々は、我が国におけるBリンパ腫の自然史とその臨床的意義を解明するため、FL45症例とDL50症例におけるbc1-2遺伝子の関与を検討し、以下の点を明らかにした。1)3種のbc1-2プロ-ブ(mbr,mcr,5')を用い、FL20症例(44%)とDL3症例(6%)に再構成を検出した。DL陽性例は、いずれも大細胞型(8%)であった。2)t(14;18)(IgH;bc1-2)型FLは、米国人FLと同じ細胞起源を示唆するCD10発現との相関を示した。3)t(14;18)をもつトランスホ-ム型FLとDL大細胞型症例に過剰の18q-染色体を見出した。この続発変異は、従来の胚細胞型増幅とは異なるbc1-2遺伝子の再構成型増幅をもたらすことが明らかにされた。以上より、t(14;18)型腫瘍は、日米におけるBリンパ腫発生率の相違を反映する主要因子であると同時に、国際間における共通予後因子の設定と治療体系の確立が可能である。これに対し、t(14;18)陰性型リンパ腫の自然史は不明であり、今後の研究課題である。〔目的〕我が国のB細胞性リンパ腫の特性を明らかにするために、び慢性リンパ腫におけるbcl-2遺伝子の関与を検索した。〔対象と方法〕B細胞の膜表面形質を示す40例のび慢性リンパ腫を対象とした。組織診断は生検リンパ節のHーE標本に基づいた。同じ生検リンパ節の腫瘍細胞より高分子DNAを抽出し各種制限酵素で消化後、サザン法による解析を行った。プローブは14q32に位置するIgH遺伝子JH領域のDNAブラグメントと18q21に座位するbclー2遺伝子におけるmajor切断点領域の"probe b"を用いた。〔成績〕40例のすべてに単クローン性を示すIgH遺伝子の再構成バンドを認め、bclー2遺伝子はこのうちt(14:18)をもつ2例の大細胞型リンパ腫症例に再講成を示した。1例ではHindIII断片とBamHI断片の双方に2本の再構成バンドを認め、他の1例はこれらの制限酵素処理にて各々1本の再構成バンドを示した。これらのbcl-2再構成バンドは、後者のHindIIIを除きいずれもJH再構成バンドと異なるサイズにあった。〔考案〕我が国のび慢性Bリンパ腫におけるbcl-2遺伝子再構成の頻度は、"probe b"に関し、米国人症例に比して、明らかに低率である。この所見は、先に報告した我が国と米国のろ胞性リンパ腫における頻度差(日本:27%、米国:60%)に類似する。さらに、陽性例におけるその再構成様式は、現在報告されているろ胞性リンパ腫とは異なる動態を示した。
子どものレジリエンス向上に及ぼすスポーツ活動の効果

本研究の目的は,子どものレジリエンス(resilience)向上に及ぼすスポーツ活動の効果を理論的に検討することであった.そのため,国内外のレジリエンスに関する文献研究,子ども(小学校高学年中学生)におけるレジリエンスの実態把握研究,スポーツ活動経験とレジリエンスの向上との関連性に関する研究を行った.その結果,子ども,スポーツ,そしてレジリエンスを扱う本研究の課題が整理され,児童生徒の部活動成長感に及ぼすレジリエンスの影響や,実際の部活動でどのような困難がありどのような成長を遂げてきたのかということが検討された.そして,本研究による知見が部活動の現場で応用されることが期待された.本研究の目的は,子どものレジリエンス(resilience)向上に及ぼすスポーツ活動の効果を理論的に検討することであった.そのため,国内外のレジリエンスに関する文献研究,子ども(小学校高学年中学生)におけるレジリエンスの実態把握研究,スポーツ活動経験とレジリエンスの向上との関連性に関する研究を行った.その結果,子ども,スポーツ,そしてレジリエンスを扱う本研究の課題が整理され,児童生徒の部活動成長感に及ぼすレジリエンスの影響や,実際の部活動でどのような困難がありどのような成長を遂げてきたのかということが検討された.そして,本研究による知見が部活動の現場で応用されることが期待された.本研究の目的は,子どものレジリエンス(resilience)向上に及ぼすスポーツ活動の効果を理論的,実践的に検討することであった.そのため,本年度は国内外のレジリエンスに関する文献研究を行った.具体的な研究目的としては,レジリエンスに関する国内外の論文,著書をレビューすることにより,子どものレジリエンス研究における現状と課題,そして子どものレジリエンス向上にスポーツ活動が貢献できる可能性を探ることであった.検討の結果,以下の内容が導かれた.(1)レジリエンスは,Mastenら(1990)によって,「挑戦的で脅威的な状況にもかかわらず,うまく適応する過程,能力および結果である」と定義されている.この概念の特徴としては,個人が極度の困難や脅威を感じていること,そして個人の適応や発達の質が良好であることなどが指摘された.(2)レジリエンスを構成する要素としては,個人的要素と環境的要素とが考えられ,これら両方の側面から検討することの重要性が考えられた.(3)レジリエンスの研究は,従来は虐待,災害など特別な体験からの回復ということに焦点があったが,今後は多くの個人が体験するような出来事を対象とした研究の必要性も指摘された.(4)運動部活動におけるストレスの体験から,部員は自己成長力を高めている可能性が考えられた.これらのことを受け,レジリエンスの向上に及ぼすスポーツ活動の効果を検討する本研究が取り組む課題として,以下のことが指摘された.(1)現代における適応上の問題とレジリエンスとの関係を検討する.(2)スポーツ活動によって高められるレジリエンスの要素を検討する.(3)スポーツ活動を通じた個人のレジリエンスを向上させる取り組みを実施する.本研究の目的は,子どものレジリエンス(resilience)向上に及ぼすスポーツ活動の効果を理論的,実践的に検討することであった.そのため,本年度はクラブ活動や部活動に所属している小学生431名(男子214名,女子217名),中学生587名(男子286名,女子301名)を対象に質問紙調査を行った.具体的な研究目的としては,既存のレジリエンス尺度(石毛・武藤, 2006)を再構成した質問項目を用い,児童生徒のレジリエンスが彼らの部活動成長感に及ぼす影響を検討することであった.本研究では,この検討を運動部員と文化部員に分けて行った.結果として,以下のことが明らかとなった.レジリエンスを表す3下位尺度を説明変数,部活動成長感尺度を基準変数として重回帰分析を行った.運動部員について分析したところ, (1)小学生では,レジリエンス尺度の「意欲的活動性」と「楽観性」が部活動成長感に正の影響を及ぼしていた.中学生では,これらに「内面共有性」を加えた全ての下位尺度が正の影響を及ぼしていた.また,文化部員について分析したところ, (2)小学生では,レジリエンス尺度の「意欲的活動性」が部活動成長感に正の影響を及ぼしていた.中学生では,これとは反対に「内面共有性」と「楽観性」が正の影響を及ぼしていた.これらの結果から,児童生徒の部活動成長感は彼らのレジリエンスの影響を受けるということが明らかとなった.しかし,それらは運動部員と文化部員とでは異なっており,また小学生から中学生への移行に伴う変化もみられることが指摘された.このように,児童生徒が部活動で成長感を得るためには,レジリエンスの影響を受けるが,必要なレジリエンスは活動内容や年代によって異なるということが示された.本研究の目的は,子どものレジリエンス(resilience)向上に及ぼすスポーツ活動の効果を理論的に検討することであった.そのため,本年度は中学や高校時に部活動に所属していた経験のある大学生91名(中学運動部24名,中学文化部10名,高校運動部32名,高校文化部25名)を対象に記述式の質問紙調査を行った.具体的な研究目的としては,部活動で経験した苦労や困難の経験,それを乗り越える原動力,その結果としての成長感について質問し,(1)レジリエンスを育む機会,(2)レジリエンスの要素,(3)ストレス体験による成長感等について理解することであった.なお,本研究では,運動部員と文化部員に分けて検討を行った.

調査対象者による自由記述からは,以下のような回答が得られた.運動部で経験した苦労や困難の経験としては,「試合での敗戦」「競技力の未熟さ」「怪我」「仲間との不和」等が,苦労や困難を乗り越える原動力としては,「指導者からの助言」「仲間の存在」「自分の可能性を信じること」「問題解決の技能」等が,そして,苦労や困難を乗り越えることによる成長としては,「困難に負けない強い気持ち」「心の強さ」「周囲への感謝の気持ち」「広い視野を持てる」等があがった.今後,これらのデータを質的研究法を用いて詳細に分析することにより,スポーツ活動経験とレジリエンスの向上との関連性について検討を深めていく.