hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
逆都市化における頑強性を高めるコンパクトシティ政策シミュレーションに関する研究

社会環境に関する研究ではコンパクトシティ政策の導入による社会環境の脆弱性増大に対処するため、頑強性を保つための地域連携とコミュニティ防災方策の提示、ならびに地域内社会関係資本(以下、SC)形成を目指した研究を行った。まず人口減少下におけるコンパクトシティの特性を持ち、かつ南海トラフ大地震の災害リスクに直面する高知市を事例に、周辺後背地との連携によるコンパクトシティのリスク低減方策をデザインした。また住民活動が活発でなく災害脆弱性が高い京都市内の地域コミュニティを事例に、少数の参加住民でも地域コミュニティの避難計画を策定できるモデルを検証した。そして、コンパクトシティにおけるリスクコミュニケーションを通じた住民間SC形成の可能性を明らかにするため、愛知県長久手市にてSC形成状況に関するアンケート調査を行った。なお現在、分析結果を元に被験者を抽出中であり、来年度中にリスクコミュニケーションに関するゲーミング実験を予定している。本研究は、コンパクトシティ政策の「人工環境」および「社会環境」次元の脆弱性を明らかにするとともに、政策のシミュレーションを行うものであるが、2011年度は災害リスクを抱えた都市だけでなく、東日本大震災で被害を受けた事例を含めた脆弱性の検討をできた。これらの脆弱性を構成する要素は政策シミュレーションのモデルの定式化に必要な変数であり、シミュレーションへ向けた準備が当初の計画のとおりに進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。人工環境に関する研究では、経済被害を直接被害と間接被害に分け、それぞれに被害額を予測することを可能とするモデルを構築した。また、開発済みモデルの精度を向上させるためにモデル改良も順調に進み、従前モデルを超える精度を確保した改良モデルの構築に成功している。同時に、現実の地域の防災計画や復興計画に応用し、これら計画について経済評価を可能とするなど、最終年度の研究完了へ向けて概ね順調に進んでいるといえる。社会環境に関する研究では、コンパクトシティ政策の導入による社会環境の脆弱性増大に対処するため、それぞれの課題の事例として優位性を有する地域を対象に頑強性を保つための地域連携と地域内活動方策の提示を行うことができた。また地域内SC形成を目指した研究についても、SC形成状況に関するアンケート調査を行なっているなど、こちらについても最終年度の研究完了へ向けて概ね順調に進んでいるといえる。また、これらの研究については、主に日本地域学会の年次大会において発表を行い、論文として投稿しているなど、研究業績についても順調に蓄積を進めている。東日本大震災によって、リアス式海岸という地理的にコンパクトにならざるを得ない沿岸部都市が被災したことから、これまで予定していた災害リスクのある都市だけでなく、被災地での調査研究も継続していく。ただし、被災地はまだ復興に相当時間がかかることが予想でき、あくまで被災地の状況を十分に配慮して現地調査などを実施していく予定である。
3Dイメージングセルソーティング法の開発

フローサイトメーター等の従来の細胞分離法では、表面抗原をマーカーとして細胞を分離する。一方、がん組織や幹細胞培養系などのヘテロな細胞集団の中にはマーカーの定まっていない細胞も多く、細胞の機能を細胞毎に個別に解析して細胞を分離する手法の開発が期待されている。本研究では、研究開発代表者の杉浦らが開発した光分解性ゲルを用いて三次元培養下での細胞形態と機能を指標として細胞を分離する「3Dイメージングセルソーティング法」を開発した。予備実験の結果より、申請者らがこれまでに開発した活性エステルタイプの光開裂型得架橋剤を用いてゼラチン系の光分解性ゲルに細胞を内包することで、限定された条件で細胞の生存率を保ったまま細胞分離が実施可能であることが確認されている。しかしながら、活性エステル基の細胞毒性が問題となり、低架橋密度のゲルを使用する必要があるため、浸潤能評価が可能なゲル組成での細胞分離は実現していない。この問題を解決するために、本年度はクリック反応性光開裂型架橋剤を新たに合成した。動的粘弾性変化からクリック反応のゾルーゲル転移を確認したところ、5分以内にG′がG′′を上回り、その後、数十分間にわたってG′の上昇が確認された。クリック架橋で作成した光分解性ゲルにマイクロパターン光を照射したところ、照射部位のハイドロゲルが照射パターンに応じて分解したことが確認された。クリック架橋で作成した光分解性ゲルにに細胞を内包化したところ、架橋剤の広い濃度範囲で、包埋された細胞が高い生存率を示すことが確認された。一方、活性エステル型の架橋剤を利用した場合では、架橋剤濃度の高い領域で細胞の生存率が急激に低下することが確認された。これらの結果より、本発明のクリック型光開裂性架橋剤が、既報の活性エステル型の光開裂性架橋剤と比べて、より細胞障害性傷害性の低い優れた架橋剤であることが確認された。また、クリック型の架橋剤を用いることで、マトリゲルという添加因子を含んだ系においても、光分解性ハイドロゲルを形成することが可能であることを確認した。マトリゲル存在化存在下において、光分解性ハイドロゲル中における細胞の増殖がより顕著であることも確認され、がん細胞の浸潤能の評価に適した光分解性ゲルの組成が見出された。本研究の成果により、特許を2件出願し、国際学会発表を1件予定しており、論文を1本投稿準備中である。昨年度までに、本細胞分離方法に適したクリック架橋型光開裂性架橋剤の合成を行い、光分解性ゲルの調製条件および光照射条件に関する検討を行い論文投稿、特許出願を行った。本年度において、この論文が受理され、特許については、国内および外国出願を行った。また、本細胞分離法に適した培養容器の開発を行い、特許出願した。さらに、本細胞分離方法について自動化機器メーカー企業からの引きあいがあり、当該企業との共同研究において自動化細胞分離装置の開発を行った。また、蛍光イメージングに基づく細胞分離の原理検証実験にも着手している。また、細胞分離の分離精度を検討するため、昨年度開発したクリック架橋型光開裂性架橋剤を用いて、正常細胞とがん細胞の混合培養系からの細胞分離を試みた。がん細胞の浸潤能を指標として細胞分離を行うための分離プロトコルについて検討した。この際に、筑波大学の臨床医学系の松井講師の開発した正常細胞・がん細胞共培養系をモデル培養系として分離プロトコルの開発を行った。この共培養系では、正常細胞とがん細胞で異なる蛍光発現ベクターを遺伝子導入し、蛍光観察により正常細胞(緑:RGM-GFP)とがん細胞(赤:RGK-KO)を容易に判別できるようになっている。精度の高い細胞分離を実現するためには、光照射条件の検討以外に、ゲルが溶解した領域からの細胞を回収するためのピペッティング精度が重要であることが判明した。この点については自動化細胞分離装置による精度の高いピペッティングにより解決していく予定である。本年度はモデル細胞系からの細胞分離方法をほぼ確立した。さらに、当初の計画では来年度に着手する予定であった蛍光イメージング法と組み合わせた細胞分離についても既に着手している。加えて企業との共同開発による自動化細胞分離装置の開発も進んでおり、当初の計画以上に研究が進んでいると考えている。申請者の杉浦らはこれまでに、光で分解するゲルを簡便に調製できる光開裂型架橋剤を独自に合成し、ゲル内やゲル上での細胞マニピュレーションに応用してきた。本研究ではこの光分解性ゲルを利用して、正常細胞とがん細胞の混合培養系から三次元培養下での形態や、浸潤能、薬剤耐性といった細胞機能を指標として悪性度の高いがん細胞を単離する新手法を開発する。昨年度までに、本細胞分離方法に適したクリック架橋型光開裂性架橋剤の合成を行い、光分解性ゲルの調製条件および光照射条件に関する検討を行っていた。本年度は、この光分解性ゲルを用いてマウス乳癌由来の細胞株の分離を行った。光分解性ゲル内の細胞形態に基づいて分離し、コロニー状の細胞と粒状の細胞とを取得した。取得したコロニー状の細胞と粒状の細胞の腫瘍形成能や転移の過多を検討したところ、それぞれの細胞が異なる性質を示した。

以上の結果は本研究の細胞分離法の有効性を示す結果と考えられ、この結果に基づいて論文投稿を行った。また、蛍光イメージングに基づく細胞分離については前年度に引き続きプロトコル検討を行った。また、前年度までに出願した特許について外国出願を1件行い、平成26年に出願していた特許が登録された。前年度までにモデル細胞系からの細胞分離方法をほぼ確立し、今年度はマウス乳癌由来の細胞からの細胞分離を試みており、当初の計画に含まれていないところまで研究が進んでいる。フローサイトメーター等の従来の細胞分離法では、表面抗原をマーカーとして細胞を分離する。一方、がん組織や幹細胞培養系などのヘテロな細胞集団の中にはマーカーの定まっていない細胞も多く、細胞の機能を細胞毎に個別に解析して細胞を分離する手法の開発が期待されている。申請者の杉浦らはこれまでに、光で分解するゲルを簡便に調製できる光開裂型架橋剤を独自に合成し、ゲル内やゲル上での細胞マニピュレーションに応用してきた。本研究ではこの光分解性ゲルを利用して、正常細胞とがん細胞の混合培養系から三次元培養下での形態や、浸潤能、薬剤耐性といった細胞機能を指標として悪性度の高いがん細胞を単離する新手法を開発した。本年度は細胞分離性能の定量的評価と蛍光イメージング法と組み合わせた細胞分離を推進した。細胞分離効率に関しては、光分解性ゲルへの包埋プロトコルと光照射、ピペッティング回収プロトコルを最適化し、好適な条件においては90%以上の成功率で目的細胞のみを単離するプロセスを確立した。蛍光イメージングに基づく細胞分離に関しては、赤色蛍光タンパク質遺伝子を導入した乳癌細胞(MCF7-RFP)をモデル細胞として使用し、蛍光陽性率の高い細胞を蛍光イメージングに基づいて識別し、光照射に基づいて単離する手法を確立した。この手法を確立したことで、将来的には本研究で開発した細胞分離手法が、表面マーカーや細胞生存率を指標として、特定の細胞を分離する用途に利用できると期待される。本研究では、研究開発代表者の杉浦らが開発した光分解性ゲルを用いて三次元培養下での細胞形態と機能を指標として細胞を分離する「3Dイメージングセルソーティング法」を開発した。本年度は当初の計画どおりクリック反応性光開裂性架橋剤を合成し、その評価を進めた。その結果、細胞の生存率を保持したまま細胞を光分解性ゲルに内包でき、その光分解性ゲルをマイクロパターン光照射により分解できることが示された。また、がん細胞の浸潤能の評価に適した光分解性ゲルの組成も見出されつつあり、次年度の細胞分離系への適用に向けた準備が整ったと言って良い。従って、現在までの達成度は概ね順調に伸展していると考えている。順調に研究が進展しており、研究計画を前倒して研究を進める。来年度は、当初の計画にはなかった発癌モデルマウス由来の腫瘍組織からの細胞分離も実施する。来年度は研究のさらなる発展を目指し、細胞分離の自動化のためのプロトコル開発やがん検査法の開発に向けた予備検討を進める。
更年期世代女性の食の外部化の課題の解明と健康の維持増進のための食事環境の整備

日本人更年期世代女性の食の外部化の課題を解明するために、生活環境、世帯構成と年収をマッチさせた45歳以上55歳以下の更年期世代日本人女性を対象とし、外部化食利用および栄養素摂取量、食行動・食意識を解析した結果、朝食、昼食、夕食いずれにおいてもフードサービスを利用しており、利用する理由は、就業の有無により理由が異なっていた。更年期世代女性は有職無職にかかわらず食の外部化の割合は高いことを見出した。次に、食事環境の整備を目的に、一企業の従業員食堂を利用した健康教育効果を検証し、労働する更年期世代女性の健康の維持増進のための食事環境の整備として、従業員食堂での健康教育が有効である可能性を見出した。課題初年度である平成27年度には、更年期世代女性の食環境のうち外食や給食・惣菜などの外部化した食環境について実態を解明するために、調査を行った。健康な地域在住更年期女性と更年期障害・生活習慣病に罹患した更年期世代女性という異なる健康状態者を対象とし、外部化食利用の履歴、利用施設や時間帯、金額、購買行動の範囲、食歴等を調査項目とした。健康な対象者として、異なる3コホートの地域在住女性に対し、調査を実施した。1つめのコホートでは、あわせて食事摂取頻度調査を実施し、至近1か月の摂取エネルギーおよび栄養素の調査を行った。2つめのコホートでは、あわせて基本味覚の官能評価と嗜好調査を実施した。3つめのコホートでは、主食に焦点をあて、主食の購入種類、頻度、理由等をあわせて調査した。生活習慣病に罹患した更年期世代女性に対しては、1医療機関を受診している患者を対象として、健康な対象者と同内容の調査を行った。これまでの課題である基盤研究(C)2150799と24501005で研究協力者であった施設とコホートは、本課題の研究協力に対して積極的な姿勢を示したため、研究計画通りに順調に進行している。本課題の最終目的を達成し、その結果を社会に意義あるものとして公表するためには、「美味しさ」の感度評価が重要である。現在、本課題3年目に取り組む予定であった「美味しさ」の評価についての基礎調査に取り組むことができており、この点においては、当初の計画以上に進展している。本課題研究期間の2年目にあたる平成28年度には、平成27年度に調査した更年期世代女性の基本味覚や食生活活動範囲などを解析するのと並行し、食の外部化を中心とした食環境の問題点についての調査を行い、高血圧や歯周病患者の食事摂取を検討した。また生活習慣病に罹患していない更年期世代女性について、名古屋市の都市圏のベッドタウン周辺都市の勤労年齢である500人、さらに別周辺都市で150人を対象として調査を実施し、現在データのスクリーニングを行っている。平成29年度に解析結果をまとめ、公表する予定である。本課題研究期間の2年目であるため研究成果の報告も行った。平成27年度に調査対象とした健康な地域在住更年期女性の食環境の実態について第23回日本未病システム学会学術総会(九州大学医学部百年講堂)にて成果を公表した。また食環境においてソーシャルキャピタルを有する更年期女性の食意識はソーシャルキャピタルを有しない者と比較して良好であった結果を15th World Congress on Menopause(Prague, Czech Republic)で報告した。本研究の最終年度では食環境整備の障壁の解明を行う予定である。調査対象をコントラクトフードサービス企業と外食産業、宅配弁当や総菜メーカー、食品総合卸企業などで、食事提供サイドからの障壁を明らかにするための調査を行うべく、研究協力を仰ぎ、数社から協力の内諾を得た。また調査票内容の妥当性について検討し、調査票の項目の精査を終えた。研究計画通りの調査対象者として調査依頼をした施設とコホートから、積極的な研究の参加同意を得ることができたため、順調に調査を進める事ができた。さらに3年目に実施予定である介入研究の調査に協力する企業の選定も順調に進んでいる。平成27年度の報告書の計画に記した「美味しさ」の文献調査も順調に進んでいる。食環境を整備するにあたり整備を試みる環境と対象者の食事状況を把握するために、企業に勤務し、従業員食堂での給食を昼食として喫食するA社に勤務する98人を対象にエネルギー・栄養素摂取量について横断研究を行った。食事調査( brief-type self-administered diet history questionnaire; BDHQ)を用いてエネルギーおよび栄養素摂取量を算出した。まず男女のエネルギーおよび栄養素摂取量の差を検討した。次に提供献立や食堂環境などの食事環境の整備の実施に向けた方法を整備する基礎を構築するために給食献立と昼食時間帯を利用した卓上メモを指導媒体とした健康教育の介入研究を行い、食行動の変容を評価した。労働者の男女のエネルギーおよび栄養素摂取量は、実測値ではエネルギー(p<0.05)、食塩相当量(p<0.05)に、1000kcalあたりでは脂質(p<0.05)、カルシウム(p<0.05)、ビタミンB1(p<0.05)に男性と女性で有意な差を認めた。昼食を産業給食で喫食する労働者である男性と女性では一部の栄養素摂取量の差が示唆されたことから、女性をターゲットとした健康教育が必要であると考えられた。事前調査の食事摂取頻度調査(簡易型自記式食事歴法

質問票(BDHQ))で、食塩相当量の摂取量が高かったため、減塩をテーマとした卓上メモの設置と給食献立の提供後に卓上メモの閲覧の有無、活用の可能性、食行動への影響を検証した。卓上メモの内容を取り入れることが出来そうと回答をした者と取り入れることは難しいと回答した者とでは食生活に影響があった割合は有意に独立した傾向を認めた。労働する更年期世代女性の健康の維持増進のための食事環境の整備として、従業員食堂での健康教育が有効である可能性を見出した。日本人更年期世代女性の食の外部化の課題を解明するために、生活環境、世帯構成と年収をマッチさせた45歳以上55歳以下の更年期世代日本人女性を対象とし、外部化食利用および栄養素摂取量、食行動・食意識を解析した結果、朝食、昼食、夕食いずれにおいてもフードサービスを利用しており、利用する理由は、就業の有無により理由が異なっていた。更年期世代女性は有職無職にかかわらず食の外部化の割合は高いことを見出した。次に、食事環境の整備を目的に、一企業の従業員食堂を利用した健康教育効果を検証し、労働する更年期世代女性の健康の維持増進のための食事環境の整備として、従業員食堂での健康教育が有効である可能性を見出した。平成27年度に実施した調査結果の解析を進め、社会および学術団体等に公表する。さらに研究計画通りに、課題2年目には、平成27年度同様の調査を中心市街地住民に対しておこなう。課題3年目に取り組む食環境の整備・妥当性の検証に必要な「献立の美味しさ」について、文献調査を含めて調査を進める。平成29年度には、27年度と28年度調査で、更年期女性の利用頻度が高い食事形態を用いて、日本人の食事摂取基準2015を基準とした献立を企業から協力を得て作成し、その献立を用いて介入調査を行う予定である。献立を作成する企業について、4社から協力を得られるため、献立作成の教育についても並行して進める。健康科学平成27年度雑誌掲載料の請求が、平成27年度内になされなかったため。平成28年度の使用額執行時期になり次第、使用する予定である。
担持貴金属触媒の高分散化のための高温超臨界乾燥法の試み

貴金属系触媒は、PEFCのための電極としての大量使用と相俟って、燃料である水素の製造に関連したプロセスに多用される傾向にあり、Ptに代表される貴金属系触媒の卑金属による代替化または貴金属使用量の低減化は大きな研究課題である。当研究室では、担持金属触媒の乾燥過程に超臨界流体を用いた超臨界乾燥法に注目しており、既に超臨界乾燥法によるNi/SiO_2触媒の調製において、ニッケルの均一な高分散化を確認し、触媒性能が向上することを見いだしている。本研究は、超臨界乾燥法を用いることで、種々の担持白金触媒における白金の高分散化を図り、貴金属使用量の低減化を図ることを目的としている。具体的には、Pt/Al_2O_3触媒とPt/SiO_2触媒の調製のために、超臨界乾燥法を行う。そして、通常の蒸発乾固・熱乾燥法で得られた触媒とPt分散度を比較することによって、超臨界乾燥法の効果を確認し、Pt使用量の低減化を目指す。本研究の結果、Pt出発原料(塩化白金(IV)酸六水和物あるいはビスアセチルアセトナト白金)や超臨界乾燥の条件(超臨界乾燥工程の浸漬時間、超臨界乾燥工程から焼成工程までの放置時間、溶媒の種類)を選択することにより、通常の蒸発乾固・熱乾燥法に比較して、Pt/Al_2O_3触媒とPt/SiO_2触媒のいずれにおいてもCOパルス法によって評価したPt分散度が向上することが明らかになった。今後は、超臨界乾燥の条件をさらに精査することによって、Pt使用量の低減化をもたらすことが可能であると考えられる。
生物が使う鉄ヒドリド活性種の遷移状態：タンパク質空孔内における制御と反応開拓

エネルギー・環境問題の克服が世界的に求められる中、環境負荷低減、資源的に豊富な元素の利用、光エネルギーの利用、を達成した上で、社会で求められる物質を高効率に変換する触媒系を開拓することが必須である。重要な物資変換方法であるオレフィン、イミン、カルボニルの水素化反応の均一系触媒として、Rh錯体のWilkinson触媒、Ir錯体のCrabtree触媒、Ru錯体の野依触媒を代表に多数の錯体が開発されているが、いずれも貴金属錯体のため、資源的に豊富な金属への移行を目指す必要がある。本研究は、次の段階として水を水素源、かつ光エネルギー利用を視野に入れた、環境負荷低減型の水素化反応を実現するFeバイオ触媒の開発に取り組んだ。昨年度までに、鉄二核のジチオラート架橋配位子の末端にマレイミド部を導入したFe二核錯体触媒を、強固なバレル構造内に疎水的なキャビティーを有するニトロバインディンのグルタミン96番をシステインに置換した変異体のCys残基とマレイミド基の付加反応により固定したFe二核バイオ触媒の調製をした。この第一世代のFe二核バイオ触媒から、鉄二核錯体のジチオラート架橋配位子をアザジチオラートに変換した第二世代Fe二核バイオ触媒において、水素発生活性を向上することを踏まえ、第二配位圏にプロトンシャトルとなるアミノ酸残基を適切な位置にグルタミン酸やリジンなどの残基を導入した第三世代Fe二核バイオ触媒を作製し、さらに活性向上する変異体を見出すことに成功した。また、pH条件を変えて水素発生実験を行い、グルタミン酸がプロトンシャトルに関与していることも明らかにした。これらのバイオハイブリッド触媒のX線結晶構造解析にも成功し、Fe二核錯体部分がニトロバインディンの空孔内に共有結合的に固定化されていることも明らかにした。エネルギー・環境問題の克服が世界的に求められる中、環境負荷低減、資源的に豊富な元素の利用、光エネルギーの利用、を達成した上で、社会で求められる物質を高効率に変換する触媒系を開拓することが現在の科学者の使命である。ファインケミカルや医薬品などの物質生産に組み込まれる極めて重要な物資変換方法の一つが、オレフィン、イミン、カルボニルの水素化反応である。均一系触媒として、Rh錯体のWilkinson触媒、Ir錯体のCrabtree触媒、Ru錯体の野依触媒を代表に多数の錯体が開発されているが、いずれも貴金属錯体のため、資源的に豊富な金属への移行を目指す必要がある。本研究は、次の段階として水を水素源、かつ光エネルギー利用を視野に入れた、より汎用性の高い環境負荷低減型の水素化反応を実現するFeバイオ触媒の開発をめざす。鍵中間体『Feヒドリド種』の遷移状態の制御と反応応用を実現し、有機合成化学、錯体化学、バイオ触媒を跨ぐ未踏境界領域を開拓する。本年度は、Fe二核のジチオラート架橋配位子の末端にマレイミド部を導入し、タンパク質の任意の残基に固定化するFe二核錯体触媒を合成を行った。タンパク質マトリクスとして、強固なバレル構造を内に疎水的なキャビティーを有するニトロバインディンを活用して、ニトロバインディンのGln96Cys変異体(Q96C-NB)のCysとFe二核錯体のマレイミド基の付加反応により固定したプロトタイプ第一世代のFe二核バイオ触媒を調製した。また、錯体を固定化したキャビティーの近傍のアミノ酸に変異を導入することによって、光水素発生の活性を向上することに成功した。これらの変異体の鉄バイオ触媒を使って、Feヒドリド種の生成とトランスファー水素化反応の評価を実施した。当初の予定に加えて、ジチオラート架橋配位子をアザジチオールに変換した配位子についても合成に成功しており、高い活性を示すことも確認できている。したがって、タンパク質の変異体調製と組み合わせて、より高い活性と、基質認識を備えた鉄バイオ触媒の候補を多数準備できている。これらの光水素発生の評価に加えて、ヒドリドと基質の水素反応についても順調に検討を進めており、概ね順調に研究が進行した。本研究は、次の段階として水を水素源、かつ光エネルギー利用を視野に入れた、環境負荷低減型の水素化反応を実現するFeバイオ触媒の開発を目的とし、鍵中間体Feヒドリド種の遷移状態の制御と反応応用に取り組んだ。昨年度までに、鉄二核のジチオラート架橋配位子の末端にマレイミド部を導入したFe二核錯体触媒を、強固なバレル構造内に疎水的なキャビティーを有するニトロバインディンのGln96Cys変異体(Q96C-NB)のCysとマレイミド基の付加反応により固定したFe二核バイオ触媒の調製を終えた。

本年度は、このプロトタイプ第一世代のFe二核バイオ触媒から、鉄二核錯体のジチオラート架橋配位子をアザジチオラートに変換したFe二核バイオ触媒において、水素発生活性を向上すること、さらに、第二配位圏にプロトンシャトルとなるアミノ酸残基を適切な位置に導入することによって、さらに活性向上が可能であることを見出した。アザジチオール配位子に変換したFe二核バイオ触媒の活性中心近傍にグルタミン酸残基を変異導入することによって、プロトンシャトルとして作用可能であり、水素発生反応が大幅に加速されることを見出しており、これを踏まえて、ヒドリドと基質の水素反応についても順調に検討を進めており、概ね順調に研究が進行した。エネルギー・環境問題の克服が世界的に求められる中、環境負荷低減、資源的に豊富な元素の利用、光エネルギーの利用、を達成した上で、社会で求められる物質を高効率に変換する触媒系を開拓することが必須である。重要な物資変換方法であるオレフィン、イミン、カルボニルの水素化反応の均一系触媒として、Rh錯体のWilkinson触媒、Ir錯体のCrabtree触媒、Ru錯体の野依触媒を代表に多数の錯体が開発されているが、いずれも貴金属錯体のため、資源的に豊富な金属への移行を目指す必要がある。本研究は、次の段階として水を水素源、かつ光エネルギー利用を視野に入れた、環境負荷低減型の水素化反応を実現するFeバイオ触媒の開発に取り組んだ。昨年度までに、鉄二核のジチオラート架橋配位子の末端にマレイミド部を導入したFe二核錯体触媒を、強固なバレル構造内に疎水的なキャビティーを有するニトロバインディンのGln96Cys変異体(Q96C-NB)のCysとマレイミド基の付加反応により固定したFe二核バイオ触媒の調製をした。この第一世代のFe二核バイオ触媒から、鉄二核錯体のジチオラート架橋配位子をアザジチオラートに変換した第二世代Fe二核バイオ触媒において、水素発生活性を向上することを踏まえ、本年度は、第二配位圏にプロトンシャトルとなるアミノ酸残基を適切な位置にグルタミン酸やリジンなどの残基を導入した第三世代Fe二核バイオ触媒を作製し、さらに活性向上が可能であることを見出した。また、これらのバイオハイブリッド触媒の構造解析や計算化学を実施し、活性向上の要因を明らかにした。アザジチオール配位子に変換したFe二核バイオ触媒の活性中心近傍にグルタミン酸残基やリジン残基を変異導入することによって、プロトンシャトルとして作用可能であり、水素発生反応がさらに加速されることを見出し、その要因を構造的知見も踏まえて明らかにすることに成功しており、当初の計画以上に進展した。昨年度までに、鉄二核のジチオラート架橋配位子の末端にマレイミド部を導入したFe二核錯体触媒を、強固なバレル構造内に疎水的なキャビティーを有するニトロバインディンのグルタミン96番をシステインに置換した変異体のCys残基とマレイミド基の付加反応により固定したFe二核バイオ触媒の調製をした。
セラミック分離膜生成過程における超微粒子層形成および焼結条件の影響に関する研究

本研究では,無声放電・沿面コロナ放電を用いたCVD反応を応用し,超微粒子層の焼結によるセラミック分離膜合成に関して実験的に検討を行い,以下の知見を得た。1)超微粒子層の焼結特性は,1次粒子径,堆積層厚みおよび構造により影響される。1次粒子径としては約0.05μm以下であれば,セラミックスのバルク融点よりも約500°C以下の温度での焼結により,分離膜構造が得られる。2)無声放電および沿面コロナ放電を用いると,有機珪素化合物等を原料として,有機基を含んだセラミックス超微粒子を気相から直接合成することが可能である。3)分離膜の孔径は,生成1次粒子径を小さくするにつれて小さくなる。このためには,原料濃度を小さくする必要があるが,実用的な成膜には原料濃度として,0.020.2%程度が適している。4)交流気体放電反応で形成される超微粒子層構造は,直流電場印加による静電気的捕集の場合と類似しており,放電ギャップが小さい場合には,直流電場なしでも成膜に有効な堆積層構造を得ることが可能である。5)分離膜構造を得るための焼結条件としては,1040°C/min.の等速昇温で,バルク融点から500°C程度以下の温度での焼結が適している。6)焼結の際のガス雰囲気は得られる膜構造に大きな影響を与えない。7)2種類以上の粒子が混在する微粒子堆積層でも,1次粒子径があまり違わない場合には,焼結により複合セラミック分離膜構造が得られる。代表的なセラミックス粒子であるSiO_2超微粒子をもとにしたセラミック分離膜合成法について、実験的検討を行い、以下の知見が得られた。1.気相化学合成法により合成される超微粒子層は、1次粒子の大きさ、堆積層厚み、堆積層構造の点で、焼結特性に大きく影響を及ぼす。焼結によりセラミックス分離膜を合成する場合、1次粒子径としてはおよそ0.05μm以下であれば、バルク融点よりも十分に低い温度での焼結により膜構造を形成することが可能である。2.生成する1次粒子は、反応混合ガス中の原料濃度を低くすることで小さくできるが、原料濃度が低すぎると成膜速度も小さくなる。1.の結果とも併せて、実用的な微粒子層形成のためには原料濃度として2%程度が適していることがわかった。3.気体放電反応により1次粒子を合成する場合、その生成効率には反応ガスの中で酸素濃度の影響が特に大きく、経済的面からみた最適濃度が存在する。4.本研究で提案した放電による1次粒子および粒子層形成では、通常の熱沈着状態に比べて緻密な微粒子堆積層が形成される。本方法で得られる粒子層は、静電気的な捕集を行った場合に近い状態であった。また、反応ガスの流速(反応場への滞留時間)のみで粒子捕集効率(成膜速度)を制御することができる。5.微粒子層の焼結方法に関しては、定速昇温焼結法について検討を行い、1020°C/分の昇温速度は焼結後の構造に大きくは影響しないことが確認された。また、膜構造が得られるための焼結時間は1次粒子径に依存することが確認された。昨年度の検討において得られた知見に基づき,シリカ(SiO_2)超微粒子をベースにしたセラミックス分離膜の焼結による合成法に関する実験的検討を行い,以下の知見を得た。1.本研究で提案された粒子合成法では,通常の原料(四塩化珪素等)以外の有機珪素化合物を原料としてもSiO_2超微粒子を容易に合成することが可能である。この場合,1次粒子としては,有機基を含んだユニークなセラミックス(SiO_2)超微粒子が合成される。これらの粒子は,一般に,分散性が高い。

2.有機珪素化合物を原料として形成される超微粒子層は,定速昇温焼結法により分離膜構造を得ることができるが,有機物の分解温度付近では,昇温速度を小さくする方が望ましいことがわかった。3.焼結の際の昇温速度は,1040°C/min.の範囲が適切であり,パルス昇温等の急激な昇温による焼結では,安定した分離膜構造は得られない。また,純SiO_2超微粒子層では,1200°C程度の温度での焼結により,サブミクロン以下の孔径を有する分離膜構造を得ることが可能である。4.焼結の際のガス雰囲気としては,空気中・不活性ガス中のいずれにおいても分離膜構造を得ることが可能であるが,不活性ガス置換中での焼結の方が塩素含有量の低い膜を得ることができる。不活性ガスの種類は,膜構造そのものには大きな影響を与えず,焼結前の超微粒子層形成条件が最終的な膜構造に大きく影響する。5.バルク融点差があまり大きくない2種類の粒子については,本研究で提案した方法により,複合セラミック分離膜構造を得ることが可能である。6.1次粒子合成反応を弱電離プラズマ中で行わせると,静電沈着(捕集)の場合と同様な緻密な微粒子層が形成され,焼結により安定した分離膜構造を得ることが可能である。
顕微光学法による神経-免疫シナプス構築の分子機構とその機能解析

これまで生体内の独立したシステムであると考えられてきた神経系と免疫系の間には密接な相互作用が存在し、両者の接着を介した相互作用が生体機能を巧妙に調節していると考えられ始めている。本研究では、神経細胞と免疫細胞の効率的な相互作用を担う接着構造に着目し、それに関わる接着分子の機能解析を行った。その結果、接着分子CADM1が神経細胞とマスト細胞(アレルギーに関わる免疫細胞)の接着および相互作用に重要な役割を果たしていることを見い出した。神経系と免疫系の間には密接な相互作用が存在し、両者の相互作用が生体機能を巧妙に調節していることが明らかになりつつある。我々は、上頸神経節(SCG)とマスト細胞が接着分子N-cadherinやCADM1のそれぞれホモフィリックな結合を介して接着し、サブスタンスPやATPをメディエーターとした効率のよい情報交換を行っていることを明らかにしてきた。一方、新生児マウスから単離した感覚神経である後根神経節(DRG)にはCADM1がほとんど発現していなかった。しかし、DRGと骨髄由来マスト細胞BMMCを共存培養したところ、CADM1が接着部位に強く集積していることが分かった。そこで、CADM1を発現していないマスト細胞株IC-2細胞を用いてDRGとマスト細胞の相互作用におけるCADM1の役割を追究したところ、CADM1発現IC-2細胞は野生型のIC-2細胞に比べて接着効率が有意に増加し、BMMCと同レベルにまで回復した。一方、神経刺激に伴う応答率もCADM1発現IC-2細胞の方が野生型のIC-2よりも有意に高かった。そこで、マスト細胞側のCADM1と結合するDRG側の接着分子について検討したところ、DRGにはnectin-3が発現しており、nectin-3に対する抗体の存在下では、両細胞の接着およびシグナル伝達効率が有意に抑制された。また、nectin-3は両細胞の接着部位に集積している様子も観察された。このことから、マスト細胞に発現しているCADM1はDRGに発現しているnectin-3とヘテロフィリックに結合して両者の効率的な相互作用に関与していると考えられた。また、接着部位には、膜ラフトのマーカー蛋白質であるfiotillin-1やサブスタンスPの受容体であるNK1が集積していた。接着分子だけでなく、これらシグナル伝達に関与する分子も集積することにより、神経-免疫の効率的な相互作用が起こっていると推察された。また、昨年、後根神経節(DRG)にはCADM1の発現量が少ないが、別の接着分子であるnectin-3を発現しており、この蛋白質がマスト細胞のCADM1とヘテロフィリックに結合することにより、DRGとマスト細胞の接着と相互作用が効率的に行われていることを明らかにした。ところで、最近になって、CADM1にはいくつかのスプライシングバリアントが存在し、興味深いことに、それらの発現がマウスの発生過程で脳において異なることが明らかになってきた。そこで、CADM1のスプライシングバリアントが神経細胞とマスト細胞の相互作用に及ぼす影響を追究した。CADM1のスプライシングバリアントを発現させた神経芽細胞腫(Neuro2a細胞)を用いて、マウスの生後2週目以降に発現するスプライシングバリアント(isoform D)を発現させたマスト細胞株IC-2細胞との相互作用を追究した。相互作用効率は、Neuro2a細胞とIC-2細胞を共存培養した後、Neuro2a細胞を特異的に活性化した時のIC-2細胞のカルシウム上昇率を顕微光学法によって測定して算出した。その結果、isoform Dを発現させたNeuro2a細胞とIC-2細胞を共存培養した時のIC-2細胞の応答率が最も高いことが明らかになった。また、昨年までに、後根神経節(DRG)にはCADM1の発現量が少ないが、別の接着分子であるnectin-3を発現しており、この蛋白質がマスト細胞のCADM1とヘテロフィリックに結合することにより、DRGとマスト細胞の接着と相互作用が効率的に行われていることを明らかにした。さらに、神経細胞に発現するCADM1には4種類のスプライシングバリアントが存在し、骨髄由来マスト細胞にはその中のisoform Cが発現していることが分かった。

神経芽細胞腫Neuro2a細胞にCADM1のいくつかのスプライシングバリアントを発現させ、マスト細胞との接着力と相互作用を追究したところ、isoform Dを発現させたNeuro2a細胞とマスト細胞の接着力が最も強く、カルシウム応答率も最も高いことが明らかになった。さらに、マスト細胞の細胞内分泌顆粒の動きを可視化解析したところ、Neuro2a細胞からの活性化シグナルの伝達によって、脱顆粒が誘導されていることも分かった。さらに、CADM1以外にもDRGとマスト細胞は、接着分子N-cadherinを発現しており、両細胞の接着と相互作用に重要な役割を果たしていることも明らかになった。
スーパーオキシトーシースムターゼ遺伝子発現調節と酵素発現の機能的意義の分子科学的解析

(1)培養糸球体細胞でグルコココルチコイドによりラットMn-SOD遺伝子転写が活性化され、遺伝子上流領域に機能的ステロイド応答要素配列があり、そしてグルココルチコイドによって抗酸化酵素が誘導された細胞は、酸化的ストレスに対する抵抗性を獲得することを明らかにした。(2)酸化的ストレスが培養糸球体細胞で遺伝子転写活性化により抗酸化酵素を誘導することを明らかにした。ラットMn-SOD遺伝子上に酸化的ストレスの応答要素が確認された。(3)低蛋白血症をともなうヒトネフローゼ症候群患者抹末梢単核球SOD活性の低下を認めた。ラットMn-SOD遺伝子断片をもつレポーター遺伝子を導入した培養腎糸球体血管内皮細胞では培養液血清濃度依存性にMn-SOD遺伝子転写が活化性された。同じ実験系で低蛋白血症をともなうネフローゼ症候群患者血清は正常者血清よりも転写活性化能が低く、ネフローゼ症候群患者におけるSOD発現低下は血清依存性遺伝子転写活性の低下によると考えられた。2生体内及び実験的酸化的ストレスの検出と抗酸化物質の検討(1)細胞の酸化的障害の指標として、細胞から放出されるフリーラジカルを電子スピン共鳴法により検出する方法を確立した。さらに、急性腎障害(造影剤腎症、移植後急性拒絶反応)において患者血清が培養血管内皮細胞を刺激しフリーラジカルの放出を起こすことを明らかにした。(2)電子スピン共鳴法を用いて一酸化窒素を検出した。各種抗酸化剤(ラザロイド、カルベジロール)および経口活性炭製剤で一酸化窒素吸着能が認められることを明らかにした。1)Mn-SODセンスおよびアンチセンスcDNA発現プラスミド作製:Mn-SODの細胞内での特異作用を明らかにするため、同酵素を細胞内で特異的に発現増強減弱させる。この目的のためウシおよびラットMn-SODcDNAをセンスおよびアンチセンス方向に真核細胞発現ベクター(pcDNA3)に組み込むが、このコンストラクトは現在スクリーニング段階である。今年度中に糸球体細胞にコンストラクトが導入され酵素発現(活性、蛋白量)を検討する。2)酸化的ストレスによる細胞機能異常の指標の確立:従来の方法での脂質過酸化物および非特異的細胞障害の指標である細胞からのLDH放出量の定量は既に研究代表者らが報告している。平成6年度は細胞機能障害の鋭敏な指標として電子共鳴スピン法(ElectronSpin Resonance,ESR)による細胞からのフリーラジカル放出の定量法が確立した。本法は脂質過酸化物およびLDH放出の測定よりも早期に細胞へのストレスが検知可能である。この特長を利用し、急性腎不全患者の血清により細胞からのフリーラジカル産生が促進することが確認され米国および日本腎臓学会で報告されると共に、急性腎不全の早期診断法としての特許申請がなされている。3)血清依存性Mn-SOD遺伝子転写調節:ラットMn-SOD遺伝子の転写調節領域(5'側-220bp迄の領域)に血清依存性の転写調節因子応答要素が存在することが血管内皮細胞を用いた実験で確認された。また低蛋白血症を持つネフローゼ患者血清は正常血清に比べMn-SOD遺伝子転写活性化作用が少ないことも明かとなった。転写調節の解析に用いられた遺伝子断片には既知の血清応答要素(特異的塩基配列)を含まず、本遺伝子の血清依存性転写調節は未知の応答要素で制御されていると考えられる。(3)低蛋白血症をともなうヒトネフローゼ症候群患者末梢単核球SOD活性の低下を認めた。

ラットMn-SOD遺伝子断片をもつレポーター遺伝子を導入した培養腎糸球体血管内皮細胞では培養液血清濃度依存性にMn-SOD遺伝子転写が活性化された。同じ実験系で低蛋白血症をともなうネフローゼ症候群患者血清は正常者血清よりも転写活性化能が低く,ネフローゼ症候群患者におけるSOD発現低下は血清依存性遺伝子転写活性の低下によると考えられた。2生体内及び実験的酸化的ストレスの検出と抗酸化物質の検討(1)細胞の酸化的障害の指標として、細胞から放出されるフリーラジカルを電子スピン共鳴法により検出する方法を確立した。さらに、急性腎障害(造影剤腎症、移植後急性拒絶反応)において患者血清が培養血管内皮細胞を刺激しフリーラジカルの放出を起こすことを明らかにした。(2)電子スピン共鳴法を用いて一酸化窒素を検出した。各種抗酸化剤(ラザロイド、カルベジロール)および経口活性炭製剤で一酸化窒素吸着能が認められることを明らかにした。
逆解析を通用した腐食モニタリングシステムの開発

本研究では数値逆解析を適用した海洋構造物の腐食モニタリング技術を開発する。すなわち、(1)数値逆解析技術の開発(2)フィールドで適用可能な超高精度の測定法の開発(3)高速な腐食解析計算法の開発の3点を行なった.■1.「離散変数であるという先験情報を利用した逆解析手法」を開発した。ペイント欠陥同定問題では,解の成分の値が「ある」または「ない」に限定されるという先験情報を活用するために,まず,整数2次計画問題を効率的に解く手法を開発した.■複数の海洋構造物どうしの相互干渉による腐食の進行速度を定量的に推定する解析システムを開発した。情報が得られない構造物や地域を仮想境界で囲み解析をする手法及び、多様な先験情報をファジー数を用いることで、統一的な表現にする枠組みを提案した。■従来法の測定回路を実際の環境に適用すると、迷走電流や防食設備からの防食電流などの外部電流を測定する事ができない問題があり、測定対象表面の電流密度を正確に把握できないため測定対象表面の電位と電流密度の関係を正確に得られない.本研究では実環境で分極曲線を測定する手法を開発した。実際にフィールド計測を実施してシステムの検証を行った。平成18年度は、新しい逆解析技術を開発することおよび高精度の測定器の開発することに的を絞った。・「離散変数であるという先験情報を利用した逆解析手法」を開発する。ペイント欠陥同定問題では,解の成分の値が「ある」または「ない」に限定されるという先験情報があるにもかかわらず,そのままこの情報を活用しようとすると計算量が膨大となる整数組み合わせ問題となるため,この種の先験情報の活用が不十分であった.この問題を克服するために,まず,整数2次計画問題を効率的に解く手法を開発した。・複数の海洋構造物どうしの相互干渉による腐食の進行速度を定量的に推定する解析システムを開発する。問題点を克服するために、情報が得られない構造物や地域を仮想境界で囲み解析をする手法及び、多様な先験情報をファジー数を用いることで、統一的な表現にする枠組みを提案する。さらに、解析対象とする構造物に能動的に電流を加えることで、推定量を効率よく、高精度に求める手法を開発した。・従来法の測定回路を実際の環境に適用すると、迷走電流や防食設備からの防食電流などの外部電流を測定する事ができない問題があり、測定対象表面の電流密度を正確に把握できないため測定対象表面の電位と電流密度の関係を正確に得られない.本年度では、実環境で分極曲線を測定する手法を開発した。・腐食電流から誘起される磁束密度をシミュレートする効率的な境界要素法の手法を開発した。本研究では数値逆解析を適用した海洋構造物の腐食モニタリング技術を開登する。すなわち、(1)数値逆解析技術の開発(2)フィールドで適用可能な超高精度の測定法の開発(3)高速な腐食解析計算法の開発の3点を行なった.1.「離散変数であるという先験情報を利用した逆解析手法」を開発した。ペイント欠陥同定問題では,解の成分の値が「ある」または「ない」に限定されるという先験情報を活用するために,まず,整数2次計画問題を効率的に解く手法を開発した.複数の海洋構造物どうしの相互干渉による腐食の進行速度を定量的に推定する解析システムを開発した。従来法の測定回路を実際の環境に適用すると、迷走電流や防食設備からの防食電流などの外部電流を測定する事ができない問題があり、測定対象表面の電流密度を正確に把握できないため測定対象表面の電位と電流密度の関係を正確に得られない.本研究では実環境で分極曲線を測定する手法を開発した。
神経芽腫の増殖・浸潤に対する血管新生阻害物質の有効性の定量評価

【目的】マウス神経芽腫細胞の血管新生作用をミリポアチャンバーを用いて検討し、さらに血管新生阻害薬TNP470の効果を検討した。【方法】実験にはC1300細胞と7-8週齢のA/Jマウス雌を用いた。ミリポアチャンバーは外径14mmのリングに厚さ0.45μmのフィルターを両面に貼り作製した。A群:チャンバー内に細胞培養液を封入して、マウス背部の皮下に埋め込んだ群。B群:チャンバー内にマウス神経芽腫細胞2X10^6個を封入した群。C群:B群にエタノールに溶解したTNP470を90mg/kg/week腹腔内投与した群。D群:C群にTNP470の代わりにエタノールを腹腔内投与した群。7日後の血管新生の状態を写真撮影して、チャンバーと接触していた範囲の血管の占有面積を画像解析装置SP-500を用いて定量化した。【結果】血管の面積はA群53.0±8.5、B群93.5±17.1、C群52.7±6.5、D群94.1±27.6mm^2であり、AB間・CD間に有意差(p<0.01)を認めた。【考察】マウス神経芽腫は血管新生作用を有しており、この作用はTNP470により抑制されることが証明された。以上は、平成8年6月5日宝塚市で行われる第33回日本小児外科学会総会で発表予定である。
災害介護教育プログラムの構築・開発および有効性の検討

本研究は「災害時の介護教育」の教育内容・方法を構築・開発し、有用性を検証すると共に普及を目指すことを目的に取り組んできた。そこで震災経験の有無それぞれの介護施設・事業所を対象に調査をおこない、介護現場に勤務する職員の災害介護教育に対する意識の高さと共に、避難訓練や災害マニュアルの整備の遅れなど、介護現場の現状が確認された。また、教育プログラム実施に活用される書籍を2014年2月に発行し、介護福祉養成校で学ぶ学生の学習評価から、学習によって得られる効果を確認することができた。以上の研究成果について、2015年11月に公開シンポジウムを開催し、災害介護について広く啓発活動を実施した。本研究は「災害時の介護教育」の教育内容・方法を構築・開発し、災害時の基礎教育プログラムと現任教育プログラムを試案し、有用性を検証すると共に、その普及を目指すことを目的としている。そこで、平成25年度以前から継続的に取り組んできたこれまでの調査研究の成果をもとに、災害教育プログラム実施に活用される書籍の執筆作業を行い、平成26年2月に発行されている。この書籍発行には、研究の趣旨に同意した医療・福祉・教育の各分野において、災害教育に関心をもつ有識者の協力により執筆活動が行われた。またこれまでの調査研究の成果を、研究分担者によって平成25年度の人間福祉学会誌への論文掲載をおこなうに至っている。さらに災害時に避難所で支援活動した保健師、看護師、リハビリ関係職種等の役割や活動のあり方、及び連携について実際にどのような活動がおこなわれたかについて、論文や文献などを通して調査をおこなっている。この文献調査は現在、継続中の取り組みである。しかし、これらの取り組みは昨年度当初に予定していた研究計画からすると、昨年度の上旬に終了する予定をしていた内容であり、さらに研究を進める予定であった災害介護教育プログラムの有用性の検証にまで着手することができず、その進捗状況は不十分である。そのため次年度以降では、これまでの研究計画で遅れている内容について積極的に取り組みをおこない、研究を進めていく必要があるといえる。本研究は「災害時の介護教育」の教育内容・方法を構築・開発し、災害時の基礎教育プログラムと現任教育プログラムを試案と共に、有用性を検証することを目的としている。そこで、平成26年2月に発行された災害介護教育の書籍を活用した災害介護教育を実施し、その有効性の検証に着手をしている。現在、教育プログラムの検証対象は、介護福祉士国家資格の取得を目指している養成校(4年過程)の学生で、教育プログラム受講前後にアンケート調査を実施し、養成校で求められる災害介護教育の基礎教育プログラムの内容について検証を行った。また、災害発生時に介護福祉士養成校との連携が予測される近隣の介護福祉施設や訪問介護事業所や通所介護事業所など介護福祉サービス事業所319ヶ所を対象にアンケート調査の実施をおこなった。さらに、東日本大震災を含むこれまでの自然災害で、要介護者に対する支援活動をおこなった福祉関係者および保健師・看護師などの取り組みや役割、および連携についての活動内容、また求められる教育内容などを記した論文や文献を通した調査をおこなっている。しかし、前年度からの研究計画の遅れにより研究の進捗状況は不十分であり、平成26年度に成果発表を挙げることは出来なかった。このため次年度には、これまでの成果を早々に発表すると共に、研究の継続により災害介護教育プログラムの有効性を評価することで、介護福祉現場および介護福祉士養成校それぞれに沿った教育内容の構築を示す予定である。災害介護教育プログラムの体系化を目指すと共に有効性を検証することを目的として、これまでの研究結果を踏まえ、2014年2月に教育教材として作成し中央法規出版より共著として発刊されたテキスト「災害時の要介護者へのケアーいのちとくらしの尊厳を守るためにー」を活用した教育プログラムを実践し、評価をおこなっている。実践対象は、介護福祉士養成校の学生と介護現場に勤務する職員で、それぞれ受講生に対して教育実施前後にアンケート調査をおこなうことで、教育プログラムの内容の評価をおこなった。災害介護教育に対する介護現場のニーズ調査として、発災時や災害介護研修などで連携をすることが予測される、介護福祉養成校近隣の介護福祉事業所に対するアンケート調査を実施し、介護教育の現状と課題、および災害介護教育に対するニーズが明らかにした。これらの調査結果について、研究分担者と共に、それぞれ学会で研究発表をおこなっている。さらに11月には、近隣住民や福祉施設に勤務する介護職員、および介護福祉養成校で学ぶ学生などを対象にした公開シンポジウムを実施した。そこで実際に災害を経験した東北地方の方々より実体験を話していただくと共に、災害研究に従事する他分野の研究者の発表がおこなわれた。そこで、これまでの災害介護教育プログラム研究の成果を報告し、一般の方々に広く伝えることで、災害介護教育の必要性を伝える場となった。2015年度は被災地である東北地方に2度訪問し、震災を経験した介護福祉施設の職員にインタビュー調査をおこなうことで、震災後5年が経過した中で生まれた、新たな課題などを抽出している。この結果を通して、災害介護教育プログラム内容の評価に反映していく予定である。

以上の研究成果について、2015年11月に公開シンポジウムを開催し、災害介護について広く啓発活動を実施した。当初予定していた研究計画は、災害介護教育の書籍作成が予定以上に時間を要してしまったことと共に、所属研究機関における業務のバランス調整不足により、平成25年度から遅れが見られている。そのため平成26年度は前年度研究計画をスライドさせて実施をおこなった。しかし、十分に計画を実施することが出来ず現在に至る。平成26年度の計画では、1、教育関係者、介護福祉関係機関などとの意見交換により、教育プログラムの内容・方法に関する妥当性、有用性の検討。2、介護関係団体に対するアンケート郵送調査により災害介護に対する現状と課題について把握。3、文献調査による介護福祉士の役割および連携についての検討。以上の3つを目標とされていたが、その中で2はアンケート範囲を当初計画の全国から、実際に震災が発生した場合に密接な連携を図ることが予測される大学近郊とし、さらに対象を福祉施設に留まらず、介護福祉サービス事業所として実施をおこなった。また3については継続的に取り組みをおこなっており、最終年である平成27年度の研究計画につなげることが出来ている。しかし1については、日程調整が上手くいかず、十分に実施することことができなかった。こられについて、次年度にスライドして計画を実施する予定である。介護福祉教育、災害介護昨年度に実施した介護事業所に対する「災害介護教育」に関するアンケート調査の結果を踏まえ、シンポジウム・研修会を年内に開催する。ここでは、これまでの研究成果を発表すると共に、災害介護に関わる有識者に登壇を依頼し、介護現場職員の災害介護についての教育を受ける機会とする。さらに、そこで実施した研修の内容を参加者にアンケートの形で評価をうけ、現場で求められている災害介護教育の現任教育プログラム内容を抽出する。また、介護現場に呼びかける中で、依頼をうけた介護職員に対する災害介護教育研修を実施し、研修実施後に参加者からアンケートによる評価をうけることで、現場で求められる災害介護教育の現任教育プログラムの中身を精査する。さらに、介護福祉士国家資格の取得を目指す養成校の学生に対して災害介護教育を実施し、現場研修会同様のアンケートを実施することで、介護福祉士養成校で学ぶ学生に対する基礎教育プログラムの内容を明確にする。以上の研修プログラムは、これまでに作成した災害介護教育の同様の書籍の内容に沿っておこなうため、同じ内容で研修を行うことができる。また、災害介護に関係する教育関係者、介護福祉関係機関などに対する意見交換を行うことで、教育プログラムの内容・方法に関する妥当性、有効性の検討をおこなう。これらの災害に関する介護福祉士教育プログラムの評価について、印刷、製本を行う。その上で、これまでの調査において協力を得た、介護福祉養成校介護系教員、介護関連施設の教育担当者、に配布をおこなう。