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児童・思春期ケアに活かす看護師のための情動知性の育成モデルの開発

研究課題:「児童・思春期ケアに活かす看護師のための情動知性の育成モデルの開発」のため、平成28年度は、児童・思春期ケアに携わった経験のある精神科看護師18名に個別の半構成的面接を実施した。インタビューの内容は、1)児童・思春期にある患児と関わる中で困難な状況、2)困難な状況の中での患児の感情や自分自身の感情について気づいたこと、3)困難な状況で患児にどのような応答をしたのかとした。インタビューの時間は40分から90分であった。現在、逐語録を作成し、繰り返し音声と逐語録を照らし合わせながら聞き返し、困難な状況と感情を活用しながらどのように看護師が応答しているのかを分析中である。分析過程ではあるが、看護師は、虐待や愛着障害など家族機能の変調を背景にもつ患児との関わりの中で、患者から理屈では制することができない怒りの感情を向けられたり、特別扱いを求めたりする場面等に苦慮していた。また、受け持ち看護師として「なんとかしたい」といった責任を強く感じていることが語られた。また、病棟という組織の中で、さまざまな役割分担の認識があることが語られた。スタッフ個々が、母親や兄弟といった心理的役割を担い遂行する様子が語られた。患児への応答で、効果的であった応答は、看護師側が感情を揺さぶられている感覚に気づく自己洞察力や内省力であた。今後、困難な状況を可視化できるメディアの作成を行い、自身の感情を共有できる語りの場を設け、情動知性の育成モデルの開発に向かう。児童・思春期病棟の閉鎖が全国的に進んでいる。そのため、児童・思春期病棟を有する病院との調整に時間を要した。今後、近隣および他県の児童・思春期病棟をもつ病院でのデータ収集を計画している。対象者を拡げ、あと4名程度、インタビュー調査を実施し、H29年7月末までにデータ収集を完了する予定である。同時に児童・思春期病棟における困難な状況の抽出のためのデータ分析を9月までに行い、4場面のシナリオを作成し、H29年度の課題であるメディアの作成を行う。研究課題:「児童・思春期ケアに活かす看護師のための情動知性の育成モデルの開発」のため、平成29年度には、近隣および関東圏の児童・思春期精神科病棟に勤務する看護師に対象を広げてインタビュー調査を実施した。さらに、平成28年度から蓄積されたデータの内、児童・思春期精神科看護の経験年数が3年以上ある6名の女性看護師の語りに焦点を当てて質的記述的に分析した。結果、児童・思春期精神科病棟における困難な状況下での看護師の感情体験には、6のカテゴリ【子どもの言動に対する当惑感】【子どもを脅かすという不安の払拭】【特別な子どもだと思える関係性】【受けもちとしての重責感】【子どもの求めに応じきれなさ】【規範を重んじる】と17のサブカテゴリが抽出された。児童・思春期精神科病棟に勤務する看護師は、【子どもの言動に対する当惑感】を抱くが、強い受け持ち意識がはたらき、徐々に【子どもを脅かすという恐れの払拭】がみられた。この子どもは、特別だと思える感情が沸き立つことで【特別な子どもだと思える関係性】の構築に繋がっていた。一方で、子どもの問題行動がエスカレートする場面を目の当たりにして、【受けもちとしての重責感】になっていた。また、看護師は、【子どもの求めに応じきれなさ】という割り切りや病棟では、【規範を重んじる】ことが子どもを守ることにつながるという認識をもっていた。これらの感情体験は、母子関係の投影や子どもの精神の発達過程と密接な関係を示すと考えられる。この分析結果に、集積されたデータの分析を加え、児童・思春期ケアに活かす看護師の関わり場面のDVDを作成し、情動知性の育成に寄与できるモデルの開発に向かう。第一段階の調査は完了した。データ分析と論文作成に時間を要したが、児童・思春期精神科病棟における困難な状況下での感情体験は明らかにできた。しかし、大学内の多重課題によって、困難な状況を可視化するDVDの作成が遅れた。平成30年8月までに、DVDの作成を完了させ、児童・思春期精神科病棟に勤務する看護師と意見交換し、最終段階である情動知性の活用モデルを開発する。H28年度に収集した18人の語りの分析に加えて、関東圏にある児童・思春期病棟に勤務する看護師に対するインタビューをH26年6月7月にかけて実施する予定である。分析の焦点は、1)児童・思春期ケアにおける困難な状況、2)困難な状況下での看護師の情動知性の活用の2点である。平成29年度は、得られたデータの分析および学会発表、論文作成を行う。それと平行して、看護師が捉えた困難な状況をH29年3月までにメディア化(DVD)する。児童・思春期精神科病棟における困難な状況下での看護師の感情体験のDVDを作成するために現在シナリオの考案を行っている。DVDの完成後、速やかに児童・思春期精神科病棟で視聴してもらい、グループアプローチを行い、看護師が何を感じ、どのような「自己対応」「対人対応」「状況対応」を得るのかを明らかにする。他県にある児童・思春期病棟をもつ病院との連絡・調整および、他県にある児童・思春期病棟へ出かけてのインタビュー調査の実施に時間を要した。(理由)

データ分析は順調に遂行できたが、社会貢献事業が重なり、続けて行う予定であったDVD用のシナリオ作成に時間を要した。(使用計画)児童・思春期ケアに活かす看護師のための情動知性の育成モデルDVD計4編の作成費に計45万円を見積もっており、平成30年7月に2編、89月に2編作成予定である。現在DVDの作成日程は調整済みである。次年度請求額と合わせてDVD作成および学会発表費に当てる。関東圏にある児童・思春期病棟に勤務する看護師に対するインタビューをH26年6月7月にかけて実施する予定。データ収集のための旅費および逐語録の作成に次年度使用額を用いる。
個人旅行客の受け入れによる農家民泊経営モデルの構築

日本の農村地域では1990年代半ば以降、農家民泊による地域活性化が本格的に取り組まれ、これまでに教育旅行の受け入れで多くの宿泊客を集める地域も出てきた。しかし、個人旅行客に対応した経営を行っている農家民泊は少なく、個人旅行客が農村地域で宿泊する施設として定着していない。一方、衰退が進む農村の活性化策や、農村地域の新たな魅力創出や活用といった面では、農家民泊の重要性は大きく、特に個人旅行客の受け入れをメインとした農家民泊を行うことは、急増するインバウンド客の地方観光の受け皿になりうる。本研究では、個人旅行客の受け入れ実績のある各地の農家民泊経営の傾向を明らかにしながら、個人旅行客の受け入れを主とした農家民泊の経営および維持のためのモデルを構築することを目的とする。2018年度の研究実績は次の通りである。(1)各地の個人旅行客の受け入れ実績のある農家民泊に対して現地視察・インタビュー調査を行った(国内7地域8軒)。(2)農家民泊の先進事例としてイタリアのアグリツーリズモ(=農家民泊)に関する資料を収集し、内容の分析を進めた。(3)農家民泊の現状と今後の発展可能性について、講演会・シンポジウムへ参加し意見交換を行った。(4)地域全体で農家民泊の促進を行っている行政・団体を訪問し、現状と課題についてヒアリングした(国内3地域)。(5)国内の農家民泊の特徴や、イタリアのアルベルゴ・ディフーゾ(=分散型ホテル、農家民泊の進化形)について学会発表を実施した。(6)農家民泊の現状と今後の発展可能性についてまとめたものが新聞に掲載され(2紙)、農家民泊の重要性と今後の普及可能性の鍵について一般に向けて広く情報発信した。2018年度は国内各地への現地調査を当初予定していた通りに行うことができた。インタビュー結果も順調に蓄積してきており、次年度以降に分析を深め、成果を発表する予定である。また、2019年に予定しているイタリアでの現地調査のための資料収集や現地関係者との関係構築も順調に進んでいる。(1)個人旅行者の受け入れを主とした農家民泊の類型化と経営内容の分析を深化させるため、国内各地の農家民泊への事例調査を継続する。(2)宿泊者の農家民泊利用の実態と特徴を解明するために、農家民宿数軒の協力を得て、宿泊者に対するアンケート調査を実施する。(3)イタリアの農家民泊を調査し、農家民泊経営の持続による影響を明らかにする。またイタリアとの比較を通して、今後の日本の農家民泊の普及拡大に向けた要素を検討する。(1)(3)のいずれにしても、結果をまとめて学会等での報告と学術誌への投稿につなげる。現地調査(視察及びインタビュー)を予定していた農家民泊とのスケジュール調整が合わなかったため。
ホウ素欠乏応答の分子機構

植物の微量必須元素であるホウ素の欠乏による障害発生メカニズムを解明するため、タバコ培養細胞BY-2株のホウ素欠除に対する応答について研究した。前年度までの研究で、ホウ素欠乏細胞では酸化障害が発生しネクロティックな細胞死が誘導されることを明らかにした。19年度は酸化障害が発生するメカニズムについてより詳細に解析を行なった。抗酸化剤添加の効果について検討したところ、アスコルビン酸やカタラーゼでは変化が見られなかったが、脂溶性抗酸化物質であるブチルヒドロキシアニソール、トコフェロールは細胞死を顕著に抑制した。このことはホウ素欠乏で発生する酸化障害の主な作用点が生体膜であることを示唆する。ホウ素欠除処理細胞のスーパーオキシドディスムターゼ、カタラーゼ、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性を測定したが対照細胞に比べて有意な低下は見られなかった。またグルタチオン含量も低下しなかった。一方処理後12時間におけるアスコルビン酸含量は対照細胞に比べおよそ20%低かった。処理後3時間の時点でホウ素を再添加した細胞のアスコルビン酸含量は、12時間までに対照細胞と同レベルまで回復した。これらの結果からホウ素欠乏時の酸化障害はアスコルビン酸含量の低下を介しておこると結論した。抗酸化酵素活性に著しい変化が見られなかったことは、欠除処理に伴って発生する活性酸素種は比較的低濃度であることを示唆する。一過的に高濃度の活性酸素種に曝された場合はプログラム細胞死が起こることが知られているが、ホウ素欠乏による細胞死はネクロティックであり、このことも持続的だが低濃度の活性酸素種生成という推論を支持するものと考える。現在、ホウ素欠乏で活性酸素種が発生する機作を明らかにするため、原形質膜の伸展活性化カルシウムチャネルを経由したカルシウム流入と、それに続く活性酸素生成について検討中である。微量必須元素ホウ素の欠乏による障害発生メカニズムについて研究を行なった。タバコ培養細胞BY-2をホウ素欠除培地に移植すると72時間以内に大半の細胞が死に至る。研究代表者らのこれまでの研究において、低ホウ素培地に馴化した細胞では抗酸化酵素遺伝子の転写量が増大していることが明らかとなっており、ホウ素欠乏で酸化障害が発生することが予想された。そこで今回はホウ素欠乏で実際に酸化障害が発生しているか検討した結果、欠除処理開始直後から過酸化水素が発生していること、細胞死に先立って過酸化脂質が蓄積すること、抗酸化剤ブチルヒドロキシアニソール添加により細胞死が抑制されることを見出した。これらの結果はホウ素欠乏による細胞死が酸化障害によるものであることを裏付ける。この細胞死にプログラム細胞死(PCD)が関与しているか検討したが、PCDの特徴であるa)DNAのラダー化、b)抗酸化酵素遺伝子の発現抑制、c)グルタチオン含量の低下、はいずれも起っていなかった。このことからホウ素欠乏による細胞死はネクロティックであると結論した。欠除処理開始48時間の時点でホウ素を再添加するとその時点で生存している細胞は再び増殖を開始することも、この推論を支持する。ホウ素欠乏時の遺伝子発現変化についても検討した。欠除処理1時間の細胞と対照細胞の間でcDNAディファレンシャルサブトラクションを行なった。また既知のストレス応答遺伝子の発現をRT-PCRで解析した。この結果ホウ素欠除処理では15分以内にサリチル酸誘導性遺伝子の発現が上昇することを見出し、欠乏シグナルの伝達経路にサリチル酸が関与することが示唆された。また欠乏で誘導される変化をより包括的に解析する目的で、東京大学・理化学研究所と共同で処理1-36時間の細胞についてcDNAマイクロアレイ解析を実施した。現在結果の解析中である。
旧制高校とパブリック・スクールにみるエリート教育の構造と機能の比較研究

本研究はまず旧制高校とパブリック・スクールの誕生の経緯と発展の概観をなし、とくに明治時代の旧制高等学校とビクトリア朝時代のパブリック・スクールにさまざまな点で類似性があることを指摘し、つぎに両者の類似と差異について学籍簿などのデータを集計、分析し実証的に比較研究している。知見のひとつは、旧制高校がかならずしも貧困層に開かれていたわけではなく、逆にパブリック・スクールが上流階層の独占学校でもないことである。旧制高校に社会的再生産の、パブリック・スクールに社会移動のメカニズムが働いている。もうひとつの知見はつぎのようなものである。パブリック・スクールは政治家や行政官などのジェネラリスト・エリートとくに父権的指導者を育成するのに成功したが、科学者などのスペシャリスト・エリートを育成するのに失敗した。旧制高校は自然科学や知識志向が強かったぶんいずれのエリートの育成にも対応できた。パブリック・スクール・エリートは伝統文化(ジェントルマン文化)と接続することによって安定したエリートであったが、革新能力を欠いた。一方、旧制高校の「教養」は西洋文化の吸収にあったから、伝統文化から切断され、そのぶん旧制高校エリートは軍国主義時代のショービニズム=伝統の創造の対抗力となりえなかった。これからの日本のエリート教育を考えるには、現在もサバイブしているパブリック・スクールの戦後社会の変貌を参考にしながら、もし戦後日本社会に旧制高校が存在したら、日本社会はどのようになっていただろうか、という思考実験をすることがよいだろう。今年度は英国におけるパブリック・スクールの先行研究を整理することに研究目的があった。先行研究の整理の結果えられた知見はつぎのようなものである。パブリック・スクールの歴史は大きく三つにわけられることである。(1)18世紀末までのパブリック・スクールの時代(2)19世紀のパブリック・スクールの時代(3)1960年代後半からのパブリック・スクールの時代である。(1)は校内暴力とその鎮圧のパブリック・スクールの暗黒の時代であり、(2)はラグビ-校の校長トマス・ア-ノルドによってはじめられた学校改革によるジェントルマン養成所としての近代のパブリック・スクール時代である。(2)で完成したパブリック・スクール文化の時代は第一次世界大戦後、さらには第二次世界大戦後もつづいたが、1960年代後半から再度パブリック・スクールの革命がおこる。現代のパブリック・スクールの時代である。その変化は、教師と生徒の関係がより平等主義的になったこと、ゲームや軍事教練(Combined Cadet Force)の選択制、制服や規則などの自由度の拡大、通学化と共学化の進行、地域社会や公立学校との接触(Community service)、勉学の強調、ラテン語などの古典人文学に変わって自然科学やコンピューター関係の授業の重視などが生じている。このような変化は教育理念が主導したよりも第二次世界大戦後の平等化革命、経済的停滞によるサバイバル探索、若者文化(ポップ文化)への対応などによって生じた。パブリック・スクールのこのような変化は次年度の旧制高校についてのつぎのような研究枠組みを呈示する。旧制高校の(1)の時代と(2)の時代はどこにあり、ア-ノルドにあたるものは誰か。第一高等学校校長の木下広次か。また(3)の時代はもし旧制高校が戦後生き延びていたらならば、どのような学校としてサバイブしたかという問題になる。戦後社会と教育考える格好の思考実験のifとなる。旧制高校生をキャンパス文化である「教養」(主義)との関係で類型設定した。類型析出のひとつの軸は教養主義への「同調」と「内面化」(同一化)である。教養主義に同調することは必ずしも内面化(同一化)をともなうわけではない。方便として同調される場合もあるからこの区別がなされた。もうひとつの軸は、「積極的「と「消極的」である。このふたつの軸を組み合わせ四つの人間類型ができる。しかし教養主義への同調は消極的であるが、内面化は積極的であるという類型は考えにくい。したがって、ありうる人間類型はIつまり教養主義に積極的に同調し、同一化する「教養人型」である。

IIは、教養主義への同調と内面化が消極的である類型である。「蛮カラ型」である。IIIは教養主義に同調しても内面化が弱かった「テクノクラート型」である。教養主義に同調しながらも、教養知識人のような内面化がよわい。教養を知のアクセサリーとして手段的に利用していく。日本の組織(官庁や会社)においては、「教養」が排除と選別の十分な文化資本にならなかったから、類型Iではなく、類型II(企業)や類型III(官庁)が支配エリートとなっていった。日本の学歴貴族の教養とのかかわりが「類似教養主義」をいわれる点について解明した。パブリック・スクールの教育目標は宗教や道徳などによる人格鍛練てあり、そのためにスポーツが重視された。こうした全人教育はジェントルマンの形成を目標にしたものだった。だから、監督生や下級生使役といわれる上意下達の制度のなかで培われるものとも考えられた。ということから、こうしたジェントルマン教育=全人教育はしばしば、知育をおろそかにし,「反知性主義」ともなりかねなかった。一方、旧制高等学校においては、「社会上流ノヒトニシテ官人ナレバ高等官。商業者ナレバ理事者、学者ナレバ学術専攻者ノ如キ社会多数ノ思想ヲ左右スルニ足ルベキモノヲ養成スル所ナリ」(森有礼)としてエリート学校とされたが、特定の身分集団との結びつきから解き放たれ徹底したメトリクラティックな選抜によって入学試験がおこなわれた。このことからドイツの教養市民層とおなじく、旧制高校生は身分感情や身分文化をもたなければならなかった。これが教養主義である。パブリック・スクールの教育がジェントルマンという社会の中に定着した理想的人間像を参照てきたときに、旧制高校はその対応物に乏しく、自ら人間像を生み出さなければならなかったところに両者の教育機能の差がでてきた。なお、パブリック・スクールと旧制高校の入学者の階層についても実証的に分析をした。その結果は、パブリック・スクールやオックスブリッジ入学者が一部の上流階級に独占されていたわけではなく、中産階級さらには下層中産段階にもかなり開かれていたこと、また旧制高校(第一高等学校)のほうは、貧困家庭も10%程度いるが、上級ホワイトカラー、専門職などの子弟がかなり多く、当時としては相当高い階層の子弟であることが明らかにされた。
ポリ酸共存下でのマイクロ波照射によるセルロース性資源の物質変換とその応用

ケイ酸タングステン共存下でのマイクロ波照射により、セルロースを糖化できる新たな現象を見出した。ケイ酸タングステン等のヘテロポリ酸の結晶構造や溶媒の効果を調べることにより、高効率変換メカニズムの解明に取り組み、溶媒の効果として、水とエタノールの混合溶媒を用いれば、グルコース収率が80%まで向上することを見出した。また、ケイ酸タングステンに乾燥処理を行うと、グルコース収率が高くなる結果を与えた。この結果から、マイクロ波照射によるセルロースの直接糖化はケイ酸タングステン中の結晶水の含量や状態に大きく依存し、条件を最適化できれば、極めて高いグルコース収率を与え、最高で99%の糖化率が得られた。本年度は、交付申請書に記載の「電磁気学的手法による機能触媒の制御に関する試み」について、平成23年度に新規に見出した溶媒の効果について、再現性の確認と、メカニズムの解明に取り組んだ。これまで、アルコール系の溶媒によってセルロースの分解が進行することが示唆され、特に混合溶媒によってグルコース収率が増加することがわかった。水を溶媒に用いた場合のセルロースの直接糖化によるグルコース収率は約40 %であるが、混合溶媒(水:エタノール=75:25)を用いた場合の生成グルコース収率は、6070%に向上し、特に300 Wで比較的安定した高いグルコース収率を得ることができ、マイクロ波出力を制御することも重要であることを見出した。よって、溶媒の効果とマイクロ波の出力制御によるセルロース系バイオマスの高効率変換条件をほぼ確立したと考えている。次に、セルロースの直接糖化で得られる黒色物質を同定するため、グルコース、セルロース、スクロースを硫酸で処理した場合に得られる同様な黒色試料をXRDとIRで評価した。これまで、有機物に対するマイクロ波照射などによって、黒色変化した有機物の化学構造を詳細に検討したところ、黒色化する有機物は、環状構造を持ち、かつ環内にC-O-C結合を含むという共通した性質を持っていることがわかっている。XRDとIRの結果から、セルロースの直接糖化で生成する黒色物質は、C-O-C結合の切断による開環と脱水素酸化によって生成したと考えられ、目的物質をグルコースとした場合は過分解状態であることが示唆された。また、本年度の新たな取り組みとして、触媒として用いているケイ酸タングステンの乾燥状態を制御してセルロースの直接糖化に用いた。その結果、99%という非常に高い収率が得られる変換条件を見出し、直接糖化メカニズムをほぼ解明するとともに、完全糖化が可能であることが示唆された。平成25年度は、これまでに得られた基礎的な知見や新規知見をもとに、ケイ酸タングステンの結晶構造(具体的には含水率)の制御に取り組み、生成グルコース収率との関係を調べた。マイクロ波によるセルロースの直接糖化においてケイ酸タングステンを用いた場合、溶媒に1-プロパノールや2-プロパノールを用いるとグルコースが生成しないことがわかった。また、溶媒にエタノールを用いるとグルコースが生成するものの糖化効率は低いことがわかった。ただし、水とエタノールの混合溶媒を用いることによって、グルコース収率が高くなることがわかった。ケイ酸タングステンに120°C、24時間乾燥処理とマイクロ波照射乾燥処理を行いセルロースの糖化に用いると、グルコース収率が高くなる結果を与えた。これらの結果から、マイクロ波照射によるセルロースの直接糖化はケイ酸タングステン中の結晶水の含量や状態に大きく依存することを見出し、条件を最適化できれば、極めて高いグルコース収率が得られることがわかった。また、ケイ酸タングステン以外のヘテロポリ酸を用いた場合もマイクロ波照射によってセルロースを分解しグルコースを生成することがわかった。二糖、三糖をマイクロ波分解した結果、高い収率でグルコースが生成した。この結果から、セルロースの分解においても選択的加水分解が起こっている可能性が高いことが示唆された。ケイ酸タングステンの加熱処理およびマイクロ波処理により、ヘテロポリ酸構造を支えている結晶水の重要性が示唆された。また、ドライアップの瞬間に加水分解反応が起こることから、ケイ酸タングステンの内部に存在する結晶水が利用されている可能性が考えられる。加水分解に必要な水は、ケイ酸タングステン分子内に存在する水分子で十分な量を確保できる。よって、溶媒としての水はセルロースとケイ酸タングステンを接触させる役割を果たしていると考えられる。本年度は、交付申請書に記載の実施計画である「電磁気学的手法による機能触媒の制御に関する試み」について、(1)機能触媒(ポリ酸)存在下でのマイクロ波照射によるセルロースの分解に関する基礎研究、(2)マイクロ波照射によるセルロース系バイオマスの高効率変換条件の確立、の二点について重点的に検討を行った。

まず、種々のポリ酸を用いてマイクロ波照射によるセルロースからのグルコースの生成量を調べたところ、ヘテロポリ酸では、マイクロ波照射によってセルロースからグルコースが得られるのに対して、イソポリ酸ではグルコースが生成しないことを明らかにした。さらに、硫酸や塩酸といった一般的な無機酸では、セルロースの色調変化は起こるもののグルコースが生成しないことを明らかにした。一方、色調変化は、分子構造内にC-O-C結合を含む環状の有機物のみで起こる現象であり、色調変化は加熱によって生じることを明らかにした。また、セルロースの高効率直接糖化に適した溶媒を探索した結果、1-プロパノールや2-プロパノールなどでは、色調変化は起こるもののグルコースは生成しないことがわかった。また、エタノールと水の混合溶媒を用いた時に、高いグルコース収率を示すことが示唆され、最高で80%の収率を得た。現在、再現性の確認に取り組んでいるところである。また、セルロース分解メカニズムを解明するために、二糖の分解と生成物の分析を行った。その結果、セロビオースからは47%の収率でグルコースが生成した。さらに、グルコースとフルクトースがグリコシド結合したスクロースにマイクロ波照射した場合、ほぼ同量のグルコースとフルクトースが生成されたことから、分子内のC-O-C結合が選択的に切断されたと考えられた。この結果から、マイクロ波照射によるセルロースの直接糖化は、C-O-Cグリコシド結合の選択的切断によるものとの結論に達した。研究実施計画に記載した「電磁気学的手法による機能触媒の制御に関する試み」については、黒色変化した有機物の化学構造調べることにより、黒色化する有機物は、環状構造を持ち、かつ環内にC-O-C結合を含むという共通した性質を持ち、さらに、セルロースの直接糖化で生成する黒色物質は、C-O-C結合の切断による開環と脱水素酸化によって生成することを明らかにし、グルコースを目的物質とすると過分解状態であることが示唆され、「1機能触媒(ポリ酸)存在下でのマイクロ波照射によるセルロースの分解に関する基礎研究」については当初の目標をほぼ達成した。また、溶媒の効果とマイクロ波の出力制御によって60%以上の高収率でセルロースを直接グルコースに変換できる条件をほぼ確立し、「2マイクロ波照射によるセルロース系バイオマスの高効率変換条件の確立」についても当初の目的をほぼ達成したと考えている。ただし、本年度の新たな取り組みとして、触媒として用いているケイ酸タングステンの乾燥状態を制御してセルロースの直接糖化に用いると、99%という非常に高い収率が得られる変換条件があることを見出した。そのため、セルロースの完全糖化が可能であることが示唆され、より高い目標設定が可能であり、本項目については当初の予定よりも大幅に進展したと考えている。電磁気学的手法で予想以上の結果と進展が見られたため、電気化学的手法および光学的手法による機能触媒の制御については、検討を先送りにしている。この点は平成25年度で検討するが、これまでの初期的検討では、電磁気学的手法が他の電気化学的手法および光学的手法に比べて極めて効果的であることがわかってきている。
雄性生殖体の鞭毛放出とPyGM75の構造機能相関解析

ネズミマラリア原虫の雄性生殖体表面に発現しているPyGM75は、雄の生殖体の鞭毛放出に機能している。本研究では、PyGM75の持つプロテアーゼ様ドメイン、膜貫通領域などの分子構造が、PyGM75の機能に関与するのかについての検討を行った。膜貫通領域を欠失した原虫では、雄性生殖体の表面においてPyGM75の発現が認められなかった。さらに、蚊への感染性を検討するために、オーシスト形成を観察したところ、野生型に比べて、減少していることが確認された。これらの結果から、PyGM75のC末の膜貫通領域が雄生殖体表面におけるPyGM75の発現、および蚊への感染に重要であることが示唆された。宿主内で形成された雌雄のマラリア原虫生殖母体は、吸血により蚊に摂取されると、雄は運動性を持った鞭毛(ミクロガメート)を赤血球から放出し、生殖体に分化した雌と受精する。極めて短時間に行われる形質転換及び有性生殖に伴う分子メカニズムについてはほとんど明らかになっていない。申請者はこれまでに、ネズミマラリア(P.yoelii 17X)を用いた研究により、雄の生殖母体から生殖体で発現する新規分子PyGM75を同定し、この分子が、鞭毛放出に関与することを明らかにした。本研究では、PyGM75のアミノ酸配列に変異を入れた遺伝子改変原虫を作出し、その表現型にどのような変化をもたらすかを解析することで、この分子の鞭毛放出に関わる詳細な役割を解き明かすことを目的とした。当該年度は、まず、PyGM75がアスパラギン酸プロテアーゼ様ドメインを有することに着目し、この予測活性部位に変異を入れた遺伝子組換え原虫の作製を実施した。P. yoeliiのcDNAを用いてPyGM75の一部を増幅し、クローニングを行った後、予測活性部位であるアスパラギン酸をアラニンに置換するような塩基の変異導入を行った。薬剤耐性遺伝子配列を持つコンストラクトにこの配列を挿入し、電気穿孔法を用いてマラリア原虫に導入した後、ピリメサミン投与により薬剤耐性を獲得した原虫を選択することで組換え原虫の作出に成功した。次に、先行研究において得られた、PyGM75C-myc原虫の鞭毛放出能が著しく低下するという所見に着目し、PyGM75のC末膜貫通領域を欠損した原虫の作製も実施した。PCRで増幅したPyGM75C末膜貫通領域を除いた配列を先述のコンストラクトに挿入し、同様の方法で組換え原虫の作出に成功した。次年度はこれらの表現型解析を行うとともに、PyGM75の組換えタンパク質を用いて、プロテアーゼ活性の検出にも着手する予定である。これまでに、PyGM75のアミノ酸に変異を導入した2種の組換え原虫の作製に成功した。現在その表現型解析を始めており、おおむね順調に進展していると言える。宿主内で形成された雌雄のマラリア原虫生殖母体は吸血により蚊に摂取されると、雄は運動性を持った鞭毛(ミクロガメート)を赤血球から放出し、生殖体に分化した雌と受精する。申請者は、これまでにネズミマラリア(P.yoelii17X)を用いた研究で、雄の生殖母体から生殖体で発現する新しい分子であるPyGM75を同定し、この分子が鞭毛放出に関与するということを明らかにした。本研究では、PyGM75のアミノ酸配列に変異を入れた原虫を作出し、表現型を解析することで、その役割について詳細に解き明かすことを目的とした。当該年度は、前年度、作出に成功したPyGM75のプロテアーゼドメインの活性部位に変異を入れた組換え原虫および、C末の膜貫通領域を欠損した組換え原虫のクローン化をまず行った。それぞれのクローン原虫を用いて、in vitroでの鞭毛放出能を検討するために、組換え原虫感染マウスから採取した血液を、鞭毛放出を誘導する培養液に加え5分間室温でインキュベートした後、血球計算盤を用いて運動性を持った原虫を数え、野生型原虫と比較した。前者の組換え原虫では、WTとほとんど差が見られなかったが、後者の組換え原虫では、若干減少傾向がみられた。また、蚊への感染性を確認するために、組換え原虫感染マウスを媒介蚊に吸血させ、10日後に蚊の中腸に原虫がいるかどうかを解剖して確認することで、鞭毛放出以降にも機能を有するかについて、現在解析を進めている。また、PyGM75は、プロテアーゼドメインを持つことから、実際にプロテアーゼの活性を保持するかどうかを確認するために、組換えタンパク質の作製を行った。さらにプロテアーゼドメインに変異を入れた組換えタンパク質についても現在作製中である。PyGM75のプロテアーゼ活性領域のアミノ酸に変異を導入した原虫、及びC末の膜貫通領域を欠損させた原虫の表現型解析を現在進めており、これらの解析については、概ね順調に進展していると言える。一方で、立体構造の変化が鞭毛放出の機能に影響があるかどうかを確認することを目的としたシステインをアラニンに変換させた原虫の作製については、基盤となるコンストラクトのクローニングが滞っており、当初予定していた12個各々のシステインを置換した原虫作製が遅延している。

蚊の吸血によって、蚊中腸に取り込まれたマラリア原虫の生殖母体は、雌雄の生殖体となり、受精した後、接合体、オーキネートへと発育し、中腸上皮を穿通して基底膜でオーシストへと成長する。吸血後の形質変化は、短時間に劇的に起こることから、多くの分子が関わっていることが予想されるが、関与する分子についてはほとんど解析が進んでおらず、その知見は限られている。これまでに我々は、ネズミマラリア原虫の雄性生殖母体および生殖体に特異的に発現しているPyGM75が、雄の鞭毛放出に機能し、その結果、蚊への感染(オーシスト形成)へも影響することを明らかにした。本研究では、PyGM75の分子構造と機能の関連性を解析することで、鞭毛放出の分子機序の一端を明らかにすることを目的とした。PyGM75は、アスパラギン酸プロテアーゼ様ドメイン及び、C末に膜貫通領域を持つ分子である。これらの分子構造および機能に重要と思われるアミノ酸に変異を入れた遺伝子組換え原虫を作製し、表現型解析を行った。まず、プロテアーゼの活性部位として予測されるアスパラギン酸残基をアラニン残基に置換させた原虫を作製し、表現型解析を行ったところ、PyGM75の局在及び機能は野生型と比べて変化が見られなかった。また、C末の膜貫通領域を欠失した原虫を作製して、PyGM75の局在を確認したところ、生殖母体では、野生型と同様に雄性生殖母体の細胞小器官であるosmiophilicbodyに局在する一方で、雄性生殖体の表面において発現が全く認められなかった。さらに、鞭毛放出、および、蚊への感染性(オーシスト形成数)を観察したところ、野生型に比べて、激減していることが確認された。これらの結果から、PyGM75のC末の膜貫通領域が雄生殖体表面におけるPyGM75の発現、および鞭毛放出に重要であることが示唆された。ネズミマラリア原虫の雄性生殖体表面に発現しているPyGM75は、雄の生殖体の鞭毛放出に機能している。本研究では、PyGM75の持つプロテアーゼ様ドメイン、膜貫通領域などの分子構造が、PyGM75の機能に関与するのかについての検討を行った。膜貫通領域を欠失した原虫では、雄性生殖体の表面においてPyGM75の発現が認められなかった。さらに、蚊への感染性を検討するために、オーシスト形成を観察したところ、野生型に比べて、減少していることが確認された。これらの結果から、PyGM75のC末の膜貫通領域が雄生殖体表面におけるPyGM75の発現、および蚊への感染に重要であることが示唆された。初年度に作製した組換え原虫を作出するのに用いたコンストラクトを基盤にして、システインをアラニンに置換した組換え原虫の作製を順次行う。また、作製した遺伝子組換え原虫を用いて、引き続き表現型解析を行う。組換え原虫の生殖母体、および、生殖体を回収し、電子顕微鏡用サンプルを調製し、形態(鞭毛の形成の有無、細胞小器官の形成の有無など)を詳細に観察する。組換え原虫の鞭毛放出能に変化があるかどうかを確認するために、原虫の鞭毛放出を促進させる培養条件下にし、運動性を持った原虫を経時的に計測する。さらに、プロテアーゼ活性を確認するために組換えタンパク質を作製し、プロテアーゼ活性を有するかどうかを蛍光ペプチド基質を用いて確認する。すでに作製済みの2種の組換え原虫については、鞭毛放出、及び蚊への感染性について、引き続き表現型解析を進める。また、再現性についても検討する。他のステップにおける機能の可能性を考慮して、雄性生殖母体の形成能、及び形態の変化などについても詳細に観察する。また、作業の遅れをとっている、システインをアラニンに置換する原虫作製については、早急に基盤のコンストラクト作製を完了させる。
酵母染色体の安定性に関わるMcslタンパク質とその結合タンパク質についての研究

酵母染色体の安定保持に関わるMCS1/SSD1遺伝子産物の機能解明の一環として、Mcs1pと結合する蛋白質をコードするBPM1遺伝子をtwo-hybrid法により単離した。BPM1遺伝子は5番染色体のYER32Wと同一であり、他の蛋白質と相同性を示さない新規の蛋白質をコードする。細胞内のBpm1蛋白質を検出するシステムを構築したことにより、実際に細胞内でMcs1蛋白質とBpm1蛋白質が相互作用することを明らかにした。更に両者の結合領域を限定した結果、Mcs1pのN末側、約200アミノ酸とBpm1pのC末側、約300アミノ酸が必須であることが明らかになった。これらの結合領域にはそれぞれ比較的長いヘリックス構造があることから、ヘリックス構造を介して両者が相互作用している可能性が考えられる。遺伝学的解析から、細胞内のBPM1遺伝子を破壊した株の表現形は、MCS1/SSD1遺伝子破壊株の現在までに報告されている表現形とは類似していない事がわかった。またMCS1/SSD1遺伝子の高発現による増殖阻害現象はBPM1遺伝子に依存せず、MCS1/SSD1単独で引き起こされることを明らかにしたことより、Bpm1pの機能は単純にMcsl蛋白質の機能を活性化させるものではないことが予想される。今回、はじめて、染色体の安定性に関わるMCS1/SSD1遺伝子産物がRNAと結合する活性を見い出したことより、Mcs1蛋白質の機能解明を前進させた。以上の事実はMcs1蛋白質が複合体を形成してRNAの修飾、あるいは機能発現に関与していることを表わす。また本研究の成果はMcs1蛋白質と相同性を示す大腸菌のVacB、分裂酵母のDis3p、赤パンかびのCyt4pなど、現在まで機能が不明であった蛋白質の解明にも大きく貢献する事になる。
小児免疫発達と造血幹細胞移植後免疫再構築との分子学的比較検討

胸腺においてTCRの遺伝子再構成を経たT細胞にはTRECが認められ、TREC量を定量的に解析することで胸腺機能の指標とし得る。またTCBβ鎖のCDR3サイズ分布を解析することで、T細胞レパートアの多様性を評価し得る。したがって、T細胞亜群におけるTREC量ならびにCDR3サイズ分布を解析することにより、間接的にT細胞機能の評価を行い得ると考えられる。本研究ではこれらのパラメーターをCD8陽性T細胞におけるCD8β鎖ならびにCD244の発現と組み合わせることで、小児発達免疫の基礎データを得た。CD244:i)CD244抗原は加齢とともに発現が増加。ii)TRECおよびCDR3サイズ分布の複雑度の検討では、それぞれCD28^+・CD62L^+かつCD244^-群(A)にて最も高値で、CD28^+・CD62L^+かつCD244^+群(B)、CD28^-、CD62L^-かつCD244^+群(C)の順に低下した。iii)臍帯血では殆どが(A)で、急性ウイルス感染では一時的に(B)が出現。加齢により(C)が増加した。以上よりそれぞれ(A)ナイーブ→(B)エフェクター・メモリー→(C)メモリーに対応すると推察した(投稿準備中)。CD8陽性T細胞において、CD8β鎖の発現低下ならびにCD244抗原発現の増強をもって機能的分化を推察でき、移植後免疫再構築の指標としても有用であると期待される。CD244抗原のリンパ球亜群における発現と、その加齢による変化:CD244抗原(2B4)は、TCR-γδ陽性T細胞、NK細胞およびCD8陽性T細胞の一部に発現する。NK細胞株におけるCD244抗原は、抗CD244抗体による架橋にて、細胞質内のチロシンリン酸化の亢進・サイトカイン産生が認められる。CD8陽性T細胞においては、加齢とともにその発現が増加する。このことより、メモリー形質を有する細胞はCD244陽性群に含まれると考えられる。臍帯血ではそのほとんどがCD28陽性・CD62L陽性かつCD244陰性(A群)で、伝染性単核症や麻疹などの急性ウイルス感染症では一時的にCD28陽性・CD62L陽性かつCD244陽性の細胞(B群)が出現する。加齢によりCD28陰性・CD62L陰性かつCD244陽性の細胞群(C群)が増加することと併せ、ナイーブ(A群)→エフェクター・メモリー(B群)→メモリー(C群)の関係にあることが推察された。CD8陽性T細胞の各亜群におけるTRECおよびCDR3サイズ分布の解析:各群におけるTRECおよびCDR3サイズ分布を検討した。(1)TRECはA群において最も高値を示し、B群、C群の順に低下した。(2)CDR3サイズ分布も同様の傾向を示すと思われたが、客観的に評価するため複雑度の数値化(complexity score : CS)を行った。CSはA群において最も高値を示し、B群、C群の順に低下した。したがってCD8陽性T細胞においては、CD244発現とCD28およびCD62Lの発現を組み合わせることによりナイーブ・エフェクター・メモリーの各細胞群の割合を推定することができ、これにTRECおよびCDR3サイズ分布のCSを加えることによって、造血幹細胞移植後のT細胞を中心とした免疫再構築を評価することが可能であると考えられる。移植後3-6ヶ月程度ではリンパ球の絶対数が少なく詳細な亜群に分けた解析は困難であり、現在CD8β鎖をマーカーとして同様の解析が可能であるか検討中である。またTCRβ鎖のCDR3サイズ分布を解析することで、T細胞レパートアの多様性を評価し得る。

したがって、T細胞亜群におけるTREC量ならびにCDR3サイズ分布を解析することにより、間接的にT細胞機能の評価を行い得ると考えられる。本研究ではこれらのパラメーターをCD8陽性T細胞におけるCD8β鎖ならびにCD244の発現と組み合わせることで、小児発達免疫の基礎データを得た。CD244:i)CD244抗原は加齢とともに発現が増加。ii)TRECおよびCDR3サイズ分布の複雑度の検討では、それぞれCD28^+・CD62L^+かつCD244^-群(A)にて最も高値で、CD28^+・CD62L^+かつCD244^+群(B)、CD28^-・CD62L^-かつCD244^+群(C)の順に低下した。iii)臍帯血では殆どが(A)で、急性ウイルス感染では一時的に(B)が出現。加齢により(C)が増加した。以上よりそれぞれ(A)ナイーブ→(B)エフェクター・メモリー→(C)メモリーに対応すると推察した(投稿準備中)。CD8陽性T細胞において、CD8β鎖の発現低下ならびにCD244抗原発現の増強をもって機能的分化を推察でき、移植後免疫再構築の指標としても有用であると期待される。
担子菌類の細胞質遺伝に関する研究

1.シイタケの交配における細胞質遺伝子の伝達様式ミトコンドリアDNA(mtDNA)の制限酵素切断型が異なる3系統を交配親として,総当たりの組み合わせで交配試験を行い,得られた交配株のmtDNA切断型を分析した。その結果,正逆交配株のmtDNA切断型は核受容側の一核菌糸体のものと一致した。一方,一核菌糸体の接触部から分離した交配株のmtDNA切断型は両親一核菌糸体由来の断片を合わせ持つ混合型として検出された。接触部から分離した交配株をプロトプラスト化して単細胞由来の二核菌糸体を分離し,それらのmtDNA切断型を分析したところ,両親一核菌糸体の接触部から分離した交配株のコロニー内には,核構成が同じでmtDNAが異なる2書類の二核菌糸体が存在していることが判明した。また,それら2種類の二核菌糸体は一核菌糸体の接触部を境に別個に存在しており,シテタケのミトコンドリアは核とともに移動しないことが示された。以上の研究結果から,シイタケの細胞質遺伝子は交配親一核菌糸体の接触部を境界に核受容側の一核菌糸体のものを受け継ぐ典型的な片親遺伝をすることが明らかになった。シイタケのプロトプラスト融合における細胞質遺伝子の伝達交配試験に供試した一核菌糸体間でプロトプラスト融合を行ったところ,3組み合せとも融合二核菌糸体が得られた。1組み合せで得られた融合二核菌糸体のmtDNAを分析した結果,片親系統のmtDNA断片を1本欠損しもう一方の親系統の断片と同じ移動度のものが1本加わったもの,また両親系統の断片を数本ずつ合わせ持ち両親系統にはない新たな断片を有するものなど様々な切断型が認められた。この結果は,プロトプラスト融合によってmtDNAの組換えが起こったことを示唆しており,mtDNAの伝達は交配時とは異なることが示された。
自閉症の予測兆候および低出生体重と社会認知障害との関連研究を主とした縦断的疫学研究

2歳以前の自閉症スペクトラム障害(ASD)の予測兆候の確立を目指して、出生コホート研究の運営を開始した(1200組超の母子)。32ヶ月齢までの追跡が完了した549名の児のうち、24名がASDであることが判明した。ASD児と非ASD児の発達指標への到達に注目して両群を比較したところ、1014ヶ月齢における坐位の完成、共同注視への反応、「ちょうだい」への反応、視性立ち直り反応、両手を使った操作性がASDの予測兆候であることが示された。これらを用いて1歳前後におけるASDの診断予測アルゴリズムを作成し、感度88%、特異度83%の結果を得た。次に現時点で調査可能な、LBWの予後と関連する要因について検討を加えた。その結果、生後12カ月目でLBW児は正常出生児(NBW)に比べ、以下の項目で不良であることが見出された。立位の保持(p<.04)、隠されたものの検索(発見)(p<.02)、「頂戴の理解(養育者にちょうだいと言われ、ものを差し出す行為)」(p<.04)などである。これらから、低出生体重児において言語性理解・相互交流的理解に支障が見られることがうかがわれる。さらに、コホート児を追跡しながら評価を継続し、データ収集に努め、主目的である低出生体重児における社会性認知における問題の有無を明確にするとともに、自閉症スペクトラム障害を呈する児を特定し、その社会性認知上の早期兆候を同定する。自閉症の社会認知障害の臨床的特徴の1例として、「人の目を見ない」ということがあげられる。人の顔を見せた時の注視点を簡便に測定できる装置があれば、自閉症の早期診断ツールとして利用できる可能性がある。そこで、静岡大学、株式会社タイカとともに、視線計測装置を開発した。この視線計測装置を用いて、年齢、性別をマッチングさせた自閉症児童群と定型発達群(年齢7-12歳、両群ともn=18)で、人の顔を見せた時の注視点分布を解析すると、定型発達児童群に比べて、自閉症児童群の注視点が目の領域に集まりにくいことが明らかとなった(p<.0001)。また、目の領域への注視時間を用いて判別式にかけたところ、感度94%、特異度83%であった。さらに、HBC (Hamamatsu Birth Cohort)研究に参加し、2010年6月30日までに生まれた844名の児を対象とした中途解析結果を、以下に示す。844名(男児435、女児409)の平均出生体重は2949g、うち103名(12%)がLBW (low birthweight)であった。対象児を24ヶ月まで追跡し、社会認知機能の諸指標をLBW児およびNBW (nomal birthweight)児ごとに集計して比較したところ、(1)社会認知の発達指標到達度では「『ダメ』に対する適切な反応がみられる(14ヶ月)」(LBW 43% vs NBW 58%)、「『○○をママにあげて』に従える(14ヶ月)」(11% vs 21%)、「呼名反応がある(18ヶ月)」(86% vs 97%)、「共同注視に反応する(24ヶ月)」(83% vs 97%)における到達度に有意な相違が認められた。また、(2)社会行動の評価得点では、「社会的ジェスチャー数(10ヶ月)」(LBW 3 vs NBW 4)(中央値median比較)「および「同(14ヶ月)」(7 vs 8)、「使用可能な道具数(10ヶ月)」(1 vs 2)および「同(14ヶ月)」(7 vs 9)、「総ジェスチャー数(10ヶ月)」(5 vs 7)および「同(14ヶ月)」(23 vs 29)で有意な差がみられた。総ジェスチャー数を指標とすると、出生体重と正の相関が認められた(10ヶ月r=0.16、14ヶ月r=0.15)。以上のように、中途段階での解析において、LBW児に社会認知機能における遅延が認められている。浜松母と子の出生コホート研究(HBC Study)参加者の24カ月齢の言語発達(受容言語、表出言語)に焦点を絞り解析を進めた。出生体重を4段階(LowLBW群:<2000、HighLBW群:2000-2499、LowNBW群:2500-2999、NBW群:3000+g)に分け、既知の「低出生体重」の影響の再評価を行った。なお、児の性別、在胎週数、同胞順位、単胎・双胎の統制を行った。

1出生体重は24ヶ月の受容言語に対して統計学的に有意な効果を及ぼしていなかった。表出言語に対しては有意な効果を有しており、NBW群の表出言語予測スコア平均値と比較して、LowLBW群では-1.9点(p=0.04)、HighLBW群では-1.0点(p=0.06)の差が認められた。LowNBW群で有意ではなかったことから、表出言語の発達に対する出生体重の影響は2500gを境に異なることが分かった。2出生体重と24ヶ月齢の表出言語の発達との関連を規定する統計学的モデルに、先行研究において関与の指摘されている胎児期・乳児期・幼児期の要因、母親側の社会心理学的要因を投入し、その交絡および交互作用を検討した。その結果、胎児期(母体の喫煙・飲酒、母体のステロイド使用)、乳児期(産後の両親の喫煙、離乳時期、6ヶ月齢体重)、幼児期(14ヶ月齢体重、睡眠パターン)、母体の年齢、教育歴、年収は交絡、交互作用とも示さなかった。一方、胎盤重量、母親のうつ病の既往歴、母子間ストレスは、交絡を示した。また、母親の産後うつ病は交絡、相互作用ともに示し、産後うつ病があることで平均スコアが-0.3点変化したほか、LowLBW群で-3.3点、HighLBW群で-0.7点の変化がみられた。3表出言語を指標とするならば、出生体重の影響は2500g以上・未満で異なること、その影響は母親の産後うつ病と交互作用を有していると結論付けられた。研究の主テーマであるLBW児における社会認知における問題が、中途の集積データにより既に示唆されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続きHBC研究を維持すると共に、HBC研究から得られたデータを集計し、最終的な解析にあたる。結果のまとめにとりかかる。
注視解析に基づく説得型表示からの情報獲得プロセスの分析方法論と広告評価への拡張

本年度は,特に説得型表示からの情報獲得プロセスの評価に着目し,これを実施するために,以下に挙げる項目を行った.1)意図形成過程における眼球運動特性の整理:今まで行ってきた人間の視覚特性解明のための実験結果,ならびに既存の研究成果・知見を総合し,情報獲得プロセス分析に資する形で整理・体系化した.(2)意図形成プロセスモデルとのマッチング:提示された説得型表示に対し,人間が「目標」から「意図」を形成する過程の中で,どのような情報が必要となるのか,といった観点が明らかになるような,一連のプロセスを精緻に記述したモデルと,(1)で行った眼球運動特性の間で対応をとり,眼球運動特性に基づく情報獲得プロセスの評価指標の整理を行った.(3)情報獲得プロセス評価指標の評価:(2)の結果に基づき,評価指標の妥当性を検証するために実験を行った.この実験では学生の被験者100名が参加し,印刷広告に対する閲読を実施し,その時に眼球運動を測定した.ここで用いた印刷広告は,説得に対して大きな影響を与えると考えられる重要なデザイン要因をコントロールしている.現在,これらの要因と閲読における眼球運動間の対応を調査しているところである.本年度は,下記の項目を実施し,それぞれ以下に述べる成果を得た.(1)分析方法論構築に向けた研究の全体枠組みの設定と課題の検討:準備を含め,本研究に関わる全体構想と,研究期間全体に渡っての研究の方向性および実施手順について詳細に検討した.ここでは特に,人間の情報獲得プロセス,ならびに説得(persuasion)プロセスに関する先行研究の成果の調査を実施した.この中で,先行研究の調査に資するため,説得プロセスに関する知見が多く蓄積されているマーケティング分野において著名な国際会議である,ヨーロッパマーケティング会議(The 33^<rd> European Marketing Academy Conference)に参加し,研究代表者の今までの研究成果を発表するとともに,海外の研究者と意見交換を実施した.(2)説得型表示の分類と体系化:「説得型表示」の概念を明確にするとともに,これらの表示を,その目的,対象,表現等に関する属性を整理し,説得プロセスの観点から,この後行う情報獲得プロセス分析に資する形での体系化を行った.(3)意図形成プロセスモデル構築のためのタスク分析の実施:提示された説得型表示に対し,人間が「目標」から「意図」を形成する過程の中で,どのような情報が必要となるのか,といった観点が明らかになるような,一連のプロセスを精緻に記述するモデルを作成した.ここでは上記(2)により決定した分析対象の属性を有する実際の「説得型表示」を取り上げ,これらの制作作業を再現した実験を行い,言質データならびに挙動データに基づきタスク分析を行った.本年度は,特に説得型表示からの情報獲得プロセスの評価に着目し,これを実施するために,以下に挙げる項目を行った.1)意図形成過程における眼球運動特性の整理:今まで行ってきた人間の視覚特性解明のための実験結果,ならびに既存の研究成果・知見を総合し,情報獲得プロセス分析に資する形で整理・体系化した.(2)意図形成プロセスモデルとのマッチング:提示された説得型表示に対し,人間が「目標」から「意図」を形成する過程の中で,どのような情報が必要となるのか,といった観点が明らかになるような,一連のプロセスを精緻に記述したモデルと,(1)で行った眼球運動特性の間で対応をとり,眼球運動特性に基づく情報獲得プロセスの評価指標の整理を行った.(3)情報獲得プロセス評価指標の評価:(2)の結果に基づき,評価指標の妥当性を検証するために実験を行った.この実験では学生の被験者100名が参加し,印刷広告に対する閲読を実施し,その時に眼球運動を測定した.ここで用いた印刷広告は,説得に対して大きな影響を与えると考えられる重要なデザイン要因をコントロールしている.現在,これらの要因と閲読における眼球運動間の対応を調査しているところである.
ショウジョウバエの味覚受容分子機構の網羅的解析

ショウジョウバエのゲノムには、3量体Gタンパク質をコードする遺伝子は16個予測されている。味覚器における発現をRT-PCRを用いて調べたところ、α、β、γサブユニットで各1個が主に発現していた。そこで、Gγ1の味覚受容への関与を調べた。GAL4がGγ1遺伝子のpromoter下流に挿入した系統(NP1535)を利用した。UAS-GFPを用いてGγ1遺伝子の発現部位を調べたところ、唇弁およびフ節の味細胞で発現が観察された。味覚感覚子基部には通常4個の味細胞がある。Gγ1は3つの味細胞では発現が非常に弱く、1つの味細胞で強く発現していた。4個の味細胞は、それぞれ糖、塩(高濃度と低濃度)、水に対して応答する。Gγ1遺伝子が発現している味細胞を同定するために、味細胞の機能阻害実験をおこなった。UAS-TNTをNP1535と交配し吻伸展反射調べたところ、糖に対する応答が低下していた。温度依存的に神経伝達を阻害するUAS-shibire^<ts1>を用いて調べると、制限温度(30°C)で糖に対する吻伸展応答が低下していた。さらに、Gγ1遺伝子に対する2本鎖RNAを発現するUAS-RNAi系統を用いて、Gγ1遺伝子をノックアウトしたときの味覚神経応答を電気生理学的に解析したところ、糖に対する応答が低下していた。Gγ1遺伝子のnull突然変異体を用いて糖受容細胞の神経応答を調べた。Gγ1遺伝子のnull突然変異型はホモ致死であるので、FLP/FRTシステムを用いて任意のタイミングで体細胞組換えを起こし、Gγ1遺伝子のnull突然変異ホモ接合体の細胞を生じさせた。その味細胞の糖に対する神経応答は完全には消失していなかった。Gγ1遺伝子は糖受容細胞で発現しており、糖受容シグナルトランスダクションに関与していると考えられる。同時にGタンパク質に依存しない受容機構があることが示された。