hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミノ酸熱重合物が水中で形成する微小熱機関の構造と機能

アミノ酸熱重合物が長寿命のエネルギー励起レベルを持つことに着目し、それが物質進化を駆動する進化駆動エンジンになり得る可能性を検討した。アミノ酸熱重合物の水環境下での比熱はその環境の温度変化に対して履歴を示す(Matsuno, 1995 in J. Biol. Phys.)。特にプロリンとアスパラギン酸の熱重合によって得られたアミノ酸熱重合物の場合、2080°Cの範囲での温度昇降(所要時間、40分)に対して、吸熱量が発熱量より大きくなることを見出した。熱重合分子(分子量約4,000)1ヶ当たり10^<-14>エルグ程度のエネルギーが蓄積された(Matsuno, 1996 in J. Biol. Phys.)。このことは、アミノ酸熱重合物が温度環境の周期的変化を受けてエネルギー励起を受ける際、その励起の緩和時間が温度の変化を規定する特性時間より大きくなることに対応する。アミノ酸熱重合物が十分に長い緩和時間を伴う熱励起を可能とすることは、当初に想定していた微小熱機関の妥当性を肯定する結果である。但し、温度昇降サイクルを繰り返して行くと、1サイクル当り蓄積されるエネルギーは減少して行った。これより、持続する微小熱機関の実現のためには、環境の周期的変化を規定する各種物理パラメータと微小熱機関の動作特性を関連づける必要性が生じて来た。次に、アミノ酸熱重合物が置かれた水環境下の水素イオン濃度が及ぼす影響を検討した。pHが68の範囲にある時、アミノ酸熱重合物は集積状態から解離状態に移行するが、一度解離した熱重合物が再び集積することを見い出した。集積解離に関して、このアミノ酸熱重合物はpHに大きく依存した緩和過程を実現する。pH68の範囲でpHが僅か変わることによって、集積解離に関する緩和時間が数分から数時間にわたって変化することを確認した。プロリンとアスパラギン酸とから成るアミノ酸熱重合物の場合、温度環境、pH環境が周期的に僅か変動するだけで、長寿命励起が実現する。これは、我々の意図していた進化駆動エンジンの可能性を更に押し進める結果となる。
ネットワークとマルチエージェントシステムを用いた街路構造と歩行者流動に関する研究

本研究は、1都市街路の物理的な形態と構造、2歩行者と街路沿いの施設との社会的・経済的な相互作用という二つの要因を織り込んだ歩行体験シミュレーションモデルを作成し、より実態に近い形で街路空間と歩行者流動の関係を考察するものである。都市空間を簡略に表現するものとしてネットワーク構造を用い、また、そこでの歩行者の挙動をマルチエージェントモデルで再現している。これらふたつの手法を補完的に組み合わせることにより、よりミクロなレベルでの歩行者流動を想定し、よりリアルな形で歩行者の挙動や行動様式をモデル化している。こうしたモデルは、街作りに際して、安価で操作が容易なシミュレーションモデルとして有用である。本研究は、ネットワーク分析とマルチエージェントシステムとを併用することによって、都市の街路における歩行者流動のシミュレーションモデルを提案するもので、歩行を誘発する、1都市街路の物理的な形態と構造、2歩行者と施設との社会的・経済的な相互作用という二つの要因を織り込んだ実態に近い街路空間と歩行者流動の関係性を考察するものである。都市要素を簡略に描写する基本構造はネットワークで、動的な変容はエージェントモデルで表現し、両手法の原理的な特性を補完的に組み合わせることにより、構造とプロセスの間に介在する関係性を把握する。歩行者流動は実データが存在するため、それと対照することによって、モデルの有効性をある程度、検証することができる。こうしたモデルは、街の要素を改変したときの影響や、将来的な街作りに対して、安価で操作が容易なシミュレーションとして実用性を有するものと思われる。今年度は、予備的検証データを用いたケーススタディとして、シミュレートモデルを実在する街路空間と歩行者流動に適用して、パラメータやルールの調整を行いつつ、モデルの有効性や限界性を確かめた。街路空間にも場所や時間によって異なるさまざまな様相があり、実際の現象に適用してその再現性を確認する作業は不可欠である。現象とモデルとの間で、緊密なフィードバックを行い、プログラムを少しずつモディファイした。また、グラフィックスとしての表現にも留意し、プレゼンテーション用のメニューをいくつか用意した。都市空間を簡略に表現するものとしてエッジに属性を付与したネットワーク構造を用い、また、そこでの歩行者の挙動をマルチエージェントモデルで再現している。こうしたモデルは、街路をリニューアルしたときの影響や、あるいは、新たな街作りを計画する際に、安価で操作が容易なシミュレーションモデルとして有用なものである。最終年度は、東京近郊の私鉄駅前商店街を対象に、駅を出発点にして商店街を巡り、最終的に駅に戻るサイクル路を設定して、歩行者がそれぞれの経路を移動する際にどのような事象と出会うかについて調べている。中規模の商店街でも、駅を始点として再び駅に戻るサイクル路は理論的に数百万通りになるが、所要時間や歩行距離に制限を設けることにより経路を絞り込んでいる。街路が有する属性として、商店の種類や店の間口、営業時間、対象年齢層等を選び、また、物理的な環境が歩行者に与える影響を計る指標として、情報量(店舗構成の意外性を示す指標)と店舗影響量(歩行者と街路属性との距離と角度により決まる影響量の指標)のふたつを考案し、移動に伴いこれらがどのように変化するかを調べて、街路毎の特性を明らかにしている。本シミュレーションモデルにより、街路の物理的な設定が歩行者に与えるインパクトを定量的に調べることが可能になっている。街路の属性が誘発する賑わいと歩行者流動の関係性を明らかにすることは、地域計画学として有用な知見と考えている。本研究は、ネットワーク分析とマルチエージェントシステムとを併用することによって、都市の街路における歩行者流動のシミュレーションモデルを提案するもので、歩行を誘発する、(1)都市街路の物理的な形態と構造、(2)歩行者と施設との社会的・経済的な相互作用という二つの要因を織り込んだ実態に近い街路空間と歩行者流動の関係性を考察するものである。今年度は、街路空間をネットワークに移し換える手法を決定した。

現実の街路空間における現象を注意深く観察することによって、マルチエージェントシステムにおけるエージェント・環境の属性とルールを措定し、その後、ネットワーク分析とマルチエージェントシステムを融合したシミュレーションモデルを電算機上に実装した。本研究の独創的な点としては、静的・動的なふたつの分析手法を融合したものであることが挙げられる。ネットワーク分析と自己駆動粒子としてのエージェントの組み合わせによる分析には先行研究があるが、これは通勤のように限定された目的があるときに、脇目もふらずに行動するようなエージェントを想定しており、実際の都市における歩行者のような複雑な行動を記述するものとは異なる。気まぐれな行動をふくむエージェントと環境(街路)との相互作用を通して、創発するパターン(歩行者流動)をとらえるものとしては、先進性があると自負している。初年度に電算機上に実装したネットワーク分析とマルチエージェントシステムを融合したシミュレーションモデルに対して、予備的検証データを用いたケーススタディを行うこととプレゼンテーション用のメニューを用意することが、申請時に第2年度の計画としていた内容である。これらについて、ほぼ当初見込みの成果を上げることが出来ている。申請時に初年度の計画としていた、街路空間をネットワークに移し換える手法の決定、マルチエージェントシステムにおけるエージェント・環境の属性とルールの措定、そして、ネットワーク分析とマルチエージェントシステムを融合したシミュレーションモデルの電算機上への実装のすべてについて、ほぼ当初見込みの成果を上げることが出来ている。最終年度となる次年度には、条件の異なる具体的な街路空間における事象にモデルを適用して、その解析を行うとともに、再開発計画案等の予測シミュレーションを行う。現実に観察される歩行者流動には様々なパターンがあるが、そうしたパターンを創発させるパラメータやルールの範囲や組み合わせを洗い出し、賑わいが感じられるような望ましいパターンはどのようなものか等、計画学的に有用な知見を整理する。平成24年度には予備的検証データを用いたケーススタディとして、シミュレートモデルを実在する街路空間と歩行者流動に適用して、パラメータやルールの調整を行いつつ、モデルの有効性や限界性を確かめる。街路空間にも場所や時間によって異なるさまざまな様相があり、実際の現象に適用してその再現性を確認する作業は不可欠であるが、そのための充分な時間と作業を確保する必要がある。現象とモデルとの間で、緊密なフィードバックを行い、プログラムを少しずつモディファイしてゆく。また、こうしたモデルでは、その完成度を高めると共に、結果をわかりやすい形で表現することも重要で、そのためにはグラフィックスとしての表現にも留意し、わかりやすいプレゼンテーション用のメニューをいくつか用意するつもりである。最終年度には条件の異なる具体的な街路空間における事象に適用して、その解析を行うとともに、再開発計画案等の予測シミュレーションを行う。
生体内リアルタイム計測用NO・スーパーオキサイドセンサ・システムの開発と臨床応用

1.カテーテル型NOセンサの開発【13年度】基本となるin vivo NOセンサの基本特性の評価を行った。NOガス飽和水溶液による校正で約580pA/nM-NOを示した。NO関連試薬などのベースライン電流値への影響から、本センサが高いNO選択性を有していることを認めた。硝酸薬を動注してラット腹部大動脈血中NO濃度変化を計測したところ、数nMの濃度上昇を認めた。【14年度】前年度のNOセンサをナイロンエラストマー製カテーテル内に固定し、プロトタイプのカテーテル型NOセンサを作製した。麻酔イヌの大腿動脈経由で胸部大動脈内にセンサ感知部を留置した。アセチルコリン(ACh)を投与したところ、直ちに血中NO濃度の上昇が計測された。一方、NO合成酵素阻害物質L-NMMAを投与した後にAChを投与したところ、NO濃度の上昇は有意に減弱した。【15年度】中枢側での計測のため、前年度開発したカテーテル型NOセンサの感知部の先端に血管内壁保護用ソフトチップと感知部保護用ワイヤを取り付けた。麻酔イヌの右頚静脈経由で冠状静脈洞内にセンサ感知部を留置した。AChの冠動脈内ボーラス投与で、速やかなNO濃度の上昇が計測され、5nM前後のピークNO濃度を認めた。一方、NO合成酵素阻害物質L-NAME投与後は、AChに対する反応は有意に減少した。以上、安定して血中NO濃度を計測し得るカテーテル型NOセンサを開発でき、血管内皮機能の評価など臨床応用への可能性が示唆された。2.スーパーオキサイドセンサの開発SODを固定化したセンサを作製し、flow cell型計測装置に装着した。予めエンドトキシンを投与したラットから摘出した組織(心筋、肝臓、腎臓)を装置に充填して計測したところ、SOD同時潅流時に、計測電流値の減少を認めたことから、組織由来スーパーオキサイドの計測が可能であることを確認した。本年度は、2つのセンサーの開発および基礎特性の検討に主眼をおいた。Superoxideセンサー:Superoxide dismutase(SOD)を固定化したsuperoxideバイオセンサーを作製し、ヒポキサンチン・キサンチンオキシダーゼ系による生成したsuperoxideを計測したところ、基質(ヒポキサンチン)濃度と計測電流値との間に良好なリニアな関係を得た。また、flow cell型計測装置を作製し、エンドトキシンを投与したラット組織(心筋、肝臓、腎臓)を装置に充填してsuperoxideの計測を行ったところ、SODを同時潅流することにより、計測電流値の減少を認めたことから、本センサーとflow cellシステムにより、組織由来superoxide計測が可能であることを確認した。現在、ラット・モデルでのin vivo計測を行いながら、in vivo計測に耐えうるようにデザインを改良しながら検討している。本年度は、カテーテル型NOセンサーの開発および基礎特性の検討に主眼をおいた。昨年度に基礎特性を評価したin vivo計測用NOセンサーを4Fカテーテル内に留置・固定した。NOガスによるセンサーの感度はin vivo計測の前後とも約500pA/nMであり、センサーをカテーテルに装着しない場合と同レベルであった。また、今回in vivo実験で使用したNO合成酵素の刺激物質であるアセチルコリン(ACh、2μM)そのものに対しては、ベース電流値に変化は認められなかった。麻酔イヌを対象として、大腿動脈経由で胸部大動脈内にセンサー感知部を留遇し、血中NO濃度を計測した。

センサーのベース電流値が安定した後、ACh(10μg/kg、2min)を左心室内に留置したpig-tailカテーテルから連続投与したところ、直ちにNO濃度の上昇が計測され、ピーク値は2.4±0.4nMに達した。一方、NO合成酵素阻害物質のL-NMMA(5mg/kg,20min)を投与した後にAChを投与したところ、NO濃度の上昇は有意に減弱した(1.8±0.4nM, P<0.003;n=7)。以上の結果から、1)ACh刺激によって産生されたNOが流血中で速やかに上昇すること、2)これをカテーテル型NOセンサーで安定に計測できることが明らかとなった。スーパーオキサイド・センサについては、計測中の安定性改善を進める一方、計測対象群として高血圧ラット(Dahl食塩感受性ラット)に着目し、摘出組織由来スーパーオキサイドを(スタンダードな計測法として使われる)化学発光法によって計測した。コントロールラット摘出臓器では、心臓、腎臓、肝臓でそれぞれ517±5、509±2、567±10pmol/10min/mg tissueとなりスーパーオキサイド産生量に差はなかった。高血圧症ラット摘出臓器ではそれぞれ1331±482、5910±1094、5627±1122pmol/10min/mg tissueとなり、いずれの臓器でもスーパーオキサイド産生量は多かった。今後、この結果を踏まえて、スーパーオキサイド・センサの計測結果との比較を進めていく。本年度は、昨年度開発したカテーテル型NOセンサを改良して、より中枢側での計測と冠循環系での計測を可能とするセンサの開発を目指した。昨年度開発したプロトタイプのカテーテル型NOセンサの感知部の先端に血管内壁保護のためのポリウレタン製ソフトチップと感知部に力学的強度を持たせるための、合金製ワイヤ2本を取り付けた。感知部表面積低下によるわずかな感度の低下以外には、センサの性能については、プロトタイプと違いは認められなかった。以上の結果から、冠状静脈洞内(静脈血中)でも血管内皮由来NOが計測できることが明らかとなり、血管内皮機能の評価など臨床応用への可能性も示唆された。
Dual-energy CT画像を用いた肺高血圧患者の肺血流定量化法の確立

今年度は、1本の論文が研究成果として学術雑誌に掲載された。内容は二重エネルギー式CT(dual energy CT)を用いる肺灌流血液量(肺PBV)評価を行い、バルーン肺血管形成術(BPA)前後の慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)患者における肺PBV、単光子放出型コンピュータ断層撮影(SPECT)およびカテーテル肺血管造影画像の間の相関を評価したものである。評価法としては合計17人の患者と57のセッションが3つのモダリティで評価された。セグメント肺灌流と肺PBVとSPECTにおけるその改善をBPA前後の参照標準としてのカテーテル肺血管造影と比較した。結果では、SPECTおよび肺PBVを使用してセグメント灌流欠陥を検出するための感度は、85%および92%、特異度は99%および99%、精度は92%および95%、陽性適中率は99%および99%であった。陰性適中率は88%と93%であった。SPECTおよび肺PBVを使用してセグメント灌流改善を検出するための感度は61%および69%、特異度は75%および83%、精度は62%および70%、陽性適中率は97%および98%、そして陰性適中率は12%と16%であった。以上の結論として、肺PBVは、CTEPH患者における部分的肺灌流およびその改善の評価にSPECTよりも有用な手法であることを示した。BPAは今後、CTEPH患者にさらに広く行われていく治療法であり、dual energy CTを用いたBPA後の改善の評価が簡便にかつ患者の負担も少なく行える可能性を示した。他にも一本の症例報告が学術雑誌に掲載され、また一本の論文を投稿中である。本年度は、まず今まで蓄積されているdual energy CTによるlung PBVのデーターベースの解析を行い、dual energy CTによるlung PBVから得られた肺血流の定量値と肺動脈圧との相関について検討を行った。CTを施行後、2週間以内に心エコー検査を受けた274人の患者を検討し、推定収縮期肺動脈圧(SPAP)が高い( ≧40 mmHgの)低い群( < 40 mmHgの)に分け、lung PBVとSPAPの間の相関関係を評価した。結果は有意な負の相関があることが示された。現在、肺血流量を非侵襲的に定量化する方法はなく、有用な方法であることが示された。この結果を学術誌に投稿し受理された。今後、発行予定である。また、同様に肺血栓塞栓症患者におけるDual-energy CTを用いたlungPBV遅延相の意義について検討を行い、肺血栓塞栓症患者ではlung PBV早期相では低下し、遅延相では回復していることが示された。それにより、肺血栓塞栓症患者の肺循環への体循環の関与の評価が可能となる可能性が示唆された。学会報告し現在投稿中である。また、現在は慢性肺血栓塞栓症患者に行われているカテーテルによる肺動脈形成術(PTA)患者の治療前後のlung PBVの検討を行っており、現在は症例数は少ないが治療後はlung PBV値は改善する傾向にあり、現在症例を増やし検討中である。また、この結果を途中経過として発表した。いくつかのスタディが同時に進行し一部は論文化し学会発表している。本年度は、2本の論文をpublishすることが出来た。一つは肺高血圧症の原因となる肺動脈血栓塞栓症におけるLung Perfusion BloodVolumeの後期相の定量化の報告で、過去に後期相に着目した研究はほとんどなく有用な報告と考えられる。後期相では早期相と比較して、血流低下部位と低下がない部位との差が少なく、気管支動脈の関与が示唆された。Lung Perfusion BloodVolumeの後期相では気管支動脈からのシャントを含めてた肺血流評価が可能であり、他の検査とは異なる有用な点である可能性が示唆された。もう一つは慢性肺塞栓症による肺高血圧患者に対する肺動脈PTAをLung Perfusion Blood Volumeを用いて、前後で比較し定量化し血流の増減を検討したものである。PtA後は大部分の症例では、血流が増加し評価に有用であることが示され、Dual-Energy CTを用いたlung PBVによる血流定量化の有用性が示された。しかし、必ずしも一致しない症例を見られ、気管支動脈からのシャントの影響などが考えられるが、その原因については今後の検討課題である。また研究会発表や国際発表として心臓放射線研究会や北米放射線学会に慢性肺塞栓症による肺高血圧患者に対する肺動脈PTAをDual-Energy CTを用いたlung PBVとSPECTで比較した研究を発表した。lung PBVとSPECTでは概ね相関するが、lung PBVとSPECTとの間には結果が異なる例があることが明らかとなった。既に複数の論文として発表しており、順調に進捗している。今までの、研究結果を基に、慢性肺塞栓症患者における肺高血圧患者の血管形成術前後でのDual-enkoergy CT画像を用いたlung PBV画像と核医学を用いたSPECT画像との比較、検討を行い論文として発表した。内容は以下の通りである。目的:我々は、肺PBVおよびSPECT画像におけるバルーン肺血管形成術(BPA)による再灌流を評価した。方法:合計で、患者17人とセッション57人が評価された。

解剖学的セグメントと生理学的領域(上/中/下)の両方に基づいたPre-BPAおよびpost-BPA、肺PBVおよびSPECT / CT画像を比較した。結果:BPA後は、ほとんどの低灌流/非灌流領域の血流増加に正の効果を有した。一般に、PBV測定値とSPECT / CTとの間には高い一致率があった。結論:BPAはCTEPH患者の治療法として有望である。SPECT / CT、および、PBVは、バルーン血管形成術を必要とする領域の評価に有用であった。またlung PBV画像の肺血流定量化の支障となる血流の再分布の影響を抑えるため統計学的手法(分散値)を用いた評価法を検討中であり、一部の結果は学会発表を行った。研究は、当初予定していた慢性肺塞栓症患者における肺高血圧患者の血管形成術前後でのDual-enkoergy CT画像を用いたlung PBV画像と核医学を用いたSPECT画像との比較、検討に関しての論文発表が行え、おおむね順調に推移している。それらの研究を踏まえ、lung PBV画像の肺血流定量化の支障となる血流の再分布の影響を抑えるため統計学的手法(分散値)を用いた評価法の確立を行う予定である。今年度は、1本の論文が研究成果として学術雑誌に掲載された。内容は二重エネルギー式CT(dual energy CT)を用いる肺灌流血液量(肺PBV)評価を行い、バルーン肺血管形成術(BPA)前後の慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)患者における肺PBV、単光子放出型コンピュータ断層撮影(SPECT)およびカテーテル肺血管造影画像の間の相関を評価したものである。評価法としては合計17人の患者と57のセッションが3つのモダリティで評価された。セグメント肺灌流と肺PBVとSPECTにおけるその改善をBPA前後の参照標準としてのカテーテル肺血管造影と比較した。結果では、SPECTおよび肺PBVを使用してセグメント灌流欠陥を検出するための感度は、85%および92%、特異度は99%および99%、精度は92%および95%、陽性適中率は99%および99%であった。陰性適中率は88%と93%であった。SPECTおよび肺PBVを使用してセグメント灌流改善を検出するための感度は61%および69%、特異度は75%および83%、精度は62%および70%、陽性適中率は97%および98%、そして陰性適中率は12%と16%であった。以上の結論として、肺PBVは、CTEPH患者における部分的肺灌流およびその改善の評価にSPECTよりも有用な手法であることを示した。BPAは今後、CTEPH患者にさらに広く行われていく治療法であり、dual energy CTを用いたBPA後の改善の評価が簡便にかつ患者の負担も少なく行える可能性を示した。他にも一本の症例報告が学術雑誌に掲載され、また一本の論文を投稿中である。現在は慢性肺血栓塞栓症患者に行われているカテーテルによる肺動脈形成術(PTA)患者の治療前後のlung PBVの検討を行っており、現在症例を増やし検討中である。さらに研究を進めまだ明らかになっていないテーマ、具体的には慢性肺塞栓症による肺高血圧患者への肺動脈PTAについての評価への応用と解析についてさらに研究を進める予定である。Dual-energy CT画像を用いた肺高血圧患者の肺血流定量化法の確立を引き続き行う。
個別面接法調査における調査員効果に関する計量的研究

最終年度である平成30年度は,引き続き全国無作為抽出調査の個票データに調査員データが紐付けられたデータセットを用いた分析によって,性別役割分業意識への回答に対して,調査員の性別が持つ影響について詳細に検討を行った。その結果,調査員が女性の場合,年齢が高くなるほど性別役割分業について肯定的な回答をしやすい傾向が示された。この傾向は,年齢の主効果(男性調査員の場合の年齢の効果)がマイナスになっていることと合わせて考えると,以下の通り解釈できるだろう。すなわち,高齢者ほど性別役割分業に肯定的になる傾向があるが,調査員が女性の場合は,高年齢層にとっても性別役割分業を肯定しづらくなるという可能性である。以上の結果からは,ジェンダーに関する質問を含む調査では,面接調査員の性別を考慮する必要があると思われる。これらの研究成果は,日本社会学会第91回大会において,統計数理研究所の前田忠彦准教授との共同報告(いずれも小林大祐がファースト)として発表されている。そして,現在は海外のジャーナルへの掲載を目指して投稿論文を執筆中である。また,研究課題に関連するこれまでの成果は,複数の招待講演においても発表されている。2018年8月に開催された同志社社会学研究学会第24回大会においては,「調査員の存在は調査票調査における回答内容にいかなる影響を与えるか:SSP2015データを用いた分析」というタイトルで特別講演を行い,2018年9月に開催された,「第1回人間科学フロンティア公開講座最新データからみる階層と社会意識:共生社会の実現に向けて」では「SSP2015調査の調査モードの特性について:SSM2015との比較」というタイトルで講演を行った。下半期は、引き続き調査法関連の先行研究について文献研究を行うとともに、分析において用いるマルチレベル分析に関連する文献についても収集し、その最新の技法について理解を深めた。このような研究の成果として、太郎丸博編の『後期近代と価値意識の変容:日本人の意識1973-2008』(東京大学出版会)に「生活満足感に対する加齢効果・コーホート効果・時代効果」、轟・杉野編の『入門・社会調査法:2ステップで基礎から学ぶ(第3版)』に「実査の方法:どのようなデータ収集法を選べば良いのか?」、「データの基礎的集計:たくさんの情報を要約する」をそれぞれ分担執筆した。また、第69回日本社会学会大会において、調査モード(CAPI、CASI、PAPI)を無作為に割り付けた実験的な調査データを用いた単独報告「調査票調査における「社会的望ましさ」バイアスの検証ー実験的デザインにもとづくモード比較調査データによる分析ー」を行った。【研究実績の概要】欄に記述の通り、当初予定していた先行研究および関連研究についての文献研究は順調に進んでおり、研究成果についても学術図書の分担執筆や学会報告など、予想以上のペースで進んでいるため。平成29年度上半期は、SSP2015調査データの調査員属性データの提供を受け,調査員の目に見える属性が回答に与える影響について,特に調査員の性別が性別役割意識に与える影響に焦点を当てて,データ分析を行った。調査対象者の回答が,調査員にネストするというデータ構造のため,マルチレベル分析によって検証を行った結果,調査対象者の水準の諸要因をコントロールしても,調査員の年齢や性別が性別役割意識の回答に影響を与えている可能性を示唆する傾向が確認された。この成果は,平成29年11月4日,5日に東京大学で開催された第90回日本社会学会大会において,連携研究者である前田忠彦氏との共同報告「調査員の性別が性別役割分業意識に与える影響について:SSP2015データを用いた分析」として報告された。また,同様の報告をSSPプロジェクトの調査メソッド班研究会でも報告を行った。平成29年度下半期は,学会発表などでもらったコメントをもとに,分析の改善や結果の表示の仕方の修正を行い,査読論文投稿の準備に入った。また,SSP2015調査データを用いた関連研究の成果として,数土直紀編の『格差社会のなかの自己イメージ』(勁草書房)に「働き方と地位アイデンティティ:正規への移動障壁が非正規の地位アイデンティティを低めるのか?」を分担執筆した。これ以外に尾嶋史章・荒牧草平編の『高校生のゆくえ:学校パネル調査からみた進路と生活の30年』(世界思想社)に就職希望者のプロフィール:30年間の変化に着目して」も分担執筆している。データ分析は概ね順調に進めることができ,学会発表という形でその成果発表にも取り組むことができたため。

そして,現在は海外のジャーナルへの掲載を目指して投稿論文を執筆中である。また,研究課題に関連するこれまでの成果は,複数の招待講演においても発表されている。2018年8月に開催された同志社社会学研究学会第24回大会においては,「調査員の存在は調査票調査における回答内容にいかなる影響を与えるか:SSP2015データを用いた分析」というタイトルで特別講演を行い,2018年9月に開催された,「第1回人間科学フロンティア公開講座最新データからみる階層と社会意識:共生社会の実現に向けて」では「SSP2015調査の調査モードの特性について:SSM2015との比較」というタイトルで講演を行った。平成29年度より、調査員属性にネストした大規模社会調査データを用いた調査員変動の分析が本格的に開始される。現時点では利用できるデータセットは1種類であるが、今後別のデータセットも整備して、多角的に分析を進めていきたいと思っている。2017年度下半期より,研究成果の論文執筆に取りかかっているが,連携研究者と話し合った結果,英語論文としてまず投稿をしようということになった。このため,次年度(平成30年度)は今年度(平成29年度)下半期から引き続き,英語論文の執筆と投稿が目標になる。また,2017年度に行った学会発表でもらったコメントを参考に,改善した内容で学会発表を行うことを考えている。28年度予算には、大規模なデータを統計的に処理するためのコンピューター購入費用が計上されていたが、現在使用しているコンピューターの性能で、当面問題が無いことが明らかになったため。その分の未使用が生じた。また、収集された資料の整理に学生アルバイトを使うための謝金が計上されていたが、ファイリングなどの作業に昨年度中は取りかかることが出来なかったため、この分についても未使用が生じた。今年度は,研究代表者の家族に健康問題があり,夏から秋にかけて,連携研究者との打ち合わせの回数を減らさざるを得なくなった。これにより,主に旅費において未使用が生じ,次年度使用額の発生につながった。平成29年度は、本格的なデータ分析作業にとりかかる。このために適切な分析環境を速やかに準備し、必要であればコンピューターの更新を行いたいと考えている。また、収集資料のファイリング作業についても着手したい。
分子間の特異的相互作用を有する液晶性半導体に関する研究

本研究ではイミダゾリウム塩を骨格に含む新規イオン性液晶における電子的過程による電荷輸送及び有機太陽電池への応用を意識した、液晶の自己組織化性による階層構造形成と電荷輸送特性に関する基盤研究を行い、プリンタブルエレクトロニクス等有機エレクトロニクスのデバイス用材料の開発に資する。具体的には、前者ではスイス博士の学位研究の対象物質であったイミダゾリウム塩のイオン性液晶を飛行時間計測(Time-Of-Flight法」法によりキャリヤ移動度の計測を行い、イオン性液晶における電子伝導挙動を明らかにする。これにより、移動度の異なるイオンと電子のそれぞれ固有の伝導度制御の可能性を探り、新たな電荷輸送材料の可能性を研究する。一方、後者では有機薄膜太陽電池のイノベーションに必要とされている正負両電荷の分離と輸送を効率的に担う新たな階層構造の自発的形成に液晶性半導体がどの程度対応可能かどうかを研究する。これにより新た有機薄膜太陽電池の開発に資する材料設計コンセプトを提案するイミダゾリウム塩を骨格に含む新規イオン性液晶のスメクチック相における電荷輸送特性について飛行時間計測法(TOF法)によるドリフト移動度計測を行った。その結果、内在イオンが注入された電荷に対して局所的な相互作用を持ち、そのために光電流過渡波形が異常なものとなることが判明、初期的に行った元のセル構造に戻して実験を行うべきもデータの正確さという点で改善に至らなかった。一方、p型、n型のバルクヘテロ型有機太陽電池を意識した、p型液晶性半導体として新規に側鎖アルキル基の一部をペルフルオロ化したフタロシアニン液晶性誘導体の合成を開始した。総行程5ステップの反応で第3ステップまでが完了したが、最終目的物を得るまでには至らなかった。しかしながら、新たな液晶性半導体としても、またキュービック相における分子の配向状態という点でも興味深い双連続キューピック相を示す化合物についてそのキャリヤ移動特性の計測を行い、棒状液晶系キュービック相の世界初の半導体特性データを得るとともに、キュービック相はスメクチック相の層状構造がフラストレーションのよるキュービック相への転移で、キュービック相においても短距離的には層状構造が維持されているのではないかという従来のキュービック相構造議論を肯定する示唆的なデータを得ることができた(岐阜大沓水教授との共同研究、国際学会発表2件、論文投稿中)。具体的には、前者ではスイス博士の学位研究の対象物質であったイミダゾリウム塩のイオン性液晶を飛行時間計測(Time-Of-Flight)法によりキャリヤ移動度の計測を行い、イオン性液晶における電子伝導挙動を明らかにする。その結果、内在イオンが注入された電荷に対して局所的な相互作用を持ち、そのために光電流過渡波形が異常なものとなることが判明、この問題が測定用セルの電極が持つ仕事関数により解決されるかを検討しつつある。また、定常電場におけるイオン種の動きとの関係を論じるためにパルス電場の印加が可能となるよう装置改造を開始した。また、太陽電池との関係で興味深い双連続キュービック相を示す化合物についてそのキャリヤ移動特性の初期的知見を得た。

一方、p型、n型のバルクヘテロ型有機太陽電池を意識した、p型液晶性半導体として新規に側鎖アルキル基の一部をペルフルオロ化したフタロシアニン液晶性誘導体の合成を開始した。総行程5ステップの反応で第3ステップまでが完了したが、最終目的物を得るまでには至らなかった。しかしながら、新たな液晶性半導体としても、またキュービック相における分子の配向状態という点でも興味深い双連続キューピック相を示す化合物についてそのキャリヤ移動特性の計測を行い、棒状液晶系キュービック相の世界初の半導体特性データを得るとともに、キュービック相はスメクチック相の層状構造がフラストレーションのよるキュービック相への転移で、キュービック相においても短距離的には層状構造が維持されているのではないかという従来のキュービック相構造議論を肯定する示唆的なデータを得ることができた(岐阜大沓水教授との共同研究、国際学会発表2件、論文投稿中)。
里山のため池を利用する在来種カメと外来種カメの資源競争および共存機構の解明

外来種であるアカミミガメと在来種カメの競争的関係を調べるため,水槽実験による潜水能力の比較と野外での利用水域調査を行なった。結果から,競争的条件にある場合,小型の個体についてはアカミミガメのほうが,大型の個体については在来種カメのほうが競争に有利であること,利用水域については,水平的にも垂直的にも時期による違いがあることが示された。アカミミガメと在来種カメは,成体については共存の可能性があるが,幼体については在来種が排除される可能性がある。外来種のアカミミガメと在来種のクサガメが里山のため池でどのように分布するのかについては,異種他個体の影響だけでなく同種他個体の影響も考慮する必要がある。そこで,両種の潜水行動が同種他個体にどのような影響を受けるのかを実験的に明らかにするために,両種の個体に潜水深度を記録するデータロガーを装着して水槽実験を行ない,各種が単独で採餌するときと同種他個体と一緒に採餌するときとで,潜水行動がどのように変化するのかを調べた。このとき,カメの成長段階による影響があるかを確かめるため,体サイズが大きいものと小さいものを用意して比較した。結果は,クサガメは同種他個体がいると,小型個体でも大型個体でも,潜水頻度や潜水時間が減少し,水中利用頻度が低下した。アカミミガメについても,同種他個体がいると,大きさに関係なく,潜水頻度や潜水時間が減少し,水中利用頻度が低下した。これまでの知見でクサガメはアカミミガメの水中利用頻度にあまり影響しないがアカミミガメはクサガメの水中利用頻度に影響することがわかっている。今回の同種他個体の影響を調べた結果は,クサガメのため池利用は同種間と異種間の相互作用に影響され,アカミミガメのため池利用は主として同種間の相互作用に影響されるだろうことを示唆している。現地調査では,おもに西日本ではクサガメがまだ優占するため池が多いのに対し,東日本ではアカミミガメが優占するため池が多い傾向があることが示唆された。データロガーを用いた野外調査では十分なデータを得られなかった。また,潜水行動の最適モデルとして,潜水行動から環境条件を推定するモデルを検討した。外来種であるアカミミガメと在来種であるクサガメの競争的関係を調べるため、ため池を数か所選び、カメを捕獲してデータロガーの装着を試みた。ロガーの回収率が低く(1/5)、野外での比較はできなかった。野外での調査と並行して、両種の潜水生態が種間・種内競争にどのように影響されるかを実験的に明らかにするため、両種の個体に潜水深度を記録するデータロガーを装着して水槽実験を行ない、連続22時間の潜水行動を記録した。そして、各種が単独で採餌するときと同種他個体または他種他個体と一緒に採餌するときとで潜水行動がどのように変化するかを、体サイズが大きいものと小さいものを用意して比較した。潜水行動としては、餌をおいた水底に滞在する時間と潜水効率(底滞在時間/[潜水時間+水面時間])を調べ、水中利用の指標とした。他個体がいると、クサガメの大きい個体では、それが同種でも他種でも潜水効率が大きくなり、とくに他種のときに底滞在時間が大きくなったが、小さい個体では、とくに同種のときに潜水効率が小さくなり、底滞在時間も短くなった。アカミミガメの大きい個体では、とくに同種のときに底滞在時間が短くなり、潜水効率が小さくなった。小さい個体では、同種のときに潜水効率が大きくなった。これらのことから、クサガメは小さいときには種内・種間競争があると水中利用が制限されるが、大きい個体だと競争に対応でき、アカミミガメは小さいときには種内競争につよく、大きい個体だと両条件で水中利用が制限されることが示唆された。また、最適潜水行動の数理モデルを作成し、どのような行動がもっとも効率よく水中を利用できるかについて考察した。外来種であるアカミミガメと在来種であるイシガメの競争的関係を調べるため、石川県加賀市の鴨池にて、カメを捕獲してデータロガーの装着を試みた。ロガーの回収率は高くなく(5/15)、野外での適切な比較はできなかったが、アカミミガメのほうがイシガメよりも遅い時期に浅い水域を利用している傾向がみられた。野外での調査と並行して、両種の潜水行動に体サイズが与える影響を実験的に明らかにするため、両種の個体の潜水行動をそれぞれ10時間ずつ撮影し、水中を移動する時の前肢のストローク頻度を調べた。その結果、体サイズが大きくなるとストローク頻度は変化しない、または少し減少し、速度はあまり変わらなかった。これは体サイズの増加から期待される重量と推進力の増加だけでは説明しにくいもので、カメの体サイズと潜水行動の関孫は、重量と筋肉量だけでなく、体サイズが影響する浮力や水中の抵抗も大きく影響していることが示唆された。おそらく、これは形状の問題で生理的な問題ではないと考えられ、これについての種間差はあまり認められなかった。

これを受けて、潜水行動時の最適ストローク頻度についての力学的なモデルを作成した。これによると、潜水時のストローク頻度は、目的の水深と現在水深、体サイズに応じて刻々と変化させることが適切である。このモデルを、カメで検証するにはデータ数が足りなかったため、ウの潜水データで検証したところ、基本的にはモデルの予測が支持された。これらのことから、イシガメとアカミミガメでは水平的にも垂直的にも、利用水域に時期的な違いがあるかもしれないこと、潜水行動の力学的な側面には種間差は少ないことが示唆された。
遺伝子の発現制御を考慮した微生物の代謝ネットワークのモデル化とシステム解析

平成13年度の成果(1)基質であるグルコースの一部を炭素同位体で標識し、シアノバクテリア細胞を用いたバイオリアクター実験を行なった。培養条件を変えて実験を行い、培養途中で採取したサンプルの細胞内アミノ酸の同位体分布をNMRおよびGC-MSを用いて測定し、プロトタイプで開発したプログラムによって細胞内代謝流束分布を求めた。その結果、ペント-スリン酸経路やカルビン回路、解糖系、TCA回路の代謝流束分布が培養条件によってどのように変化するかを定量的に把握することができた。さらに、RT-PCRを利用した遺伝子発現解析、および2次元電気泳動を利用したタンパク質発現解析を行い、上記代謝流束分布の解析結果と比較検討を行った。(2)野性株の大腸菌K12株およびphb遺伝子を組み込んだ温度誘導型組換え大腸菌のプロテオーム解析を行い、培養環境の変化やPHBの生成がタンパク質の発現に及ぼす影響を調べた。今後の課題(1)NMRのデータだけが利用できる場合、GC-MSだけが利用できる場合、NMRとGC-MSの両方が利用できる場合のそれぞれの場合について、細胞内代謝流束分布を計算するソフトを開発する。(2)遺伝子破壊株を作成し,遺伝子発現、タンパク質発現、および代謝流束分布との関係を実験的に調べる。(3)2次元電気泳動について、TOF-MSを利用していくつかのスポットの同定を行う。(4)細胞内代謝物濃度およぴ酵素活性を網羅的に測定して、代謝ネットワークのモデリングを行う。
内耳有毛細胞の感覚毛に局在する聴覚受容イオンチャネル遺伝子の同定と機能解析

内耳は微小器官であり生化学的な研究が難しく、内耳に特異的に発現する遺伝子の多くは重要な機能を担っているにも関わらずその研究が立ち遅れてきた。本研究では内耳の有毛細胞の感覚毛に特異的に局在する聴覚を受容する機械刺激応答性イオンチャネル遺伝子の同定を目指し、マウス内耳有毛細胞cDNAライブラリーを作製し、TRPファミリーおよびASICファミリーと相同性を示す遺伝子をスクリーニングしてきた。これらの中でASICファミリーに属する遺伝子のスプライシングバリアントが、内耳有毛細胞に発現していることを見いだした。ウサギを用いて特異的な抗体を作製し、免疫組織化学的な解析を行ったところ、このクローンは蝸牛の内有毛細胞と外有毛細胞の感覚毛に特異的に蛋白が局在していた。さらに、免疫電顕法で詳しく解析すると有毛細胞の感覚毛の根本に免疫陽性構造の局在が認められた。また、このクローンのイオンチャネルとしての特性をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させて解析してみると、陽イオンチャネルの活性が浸透圧に感受性を示すことが明らかになった。また、薬理学的にこのイオンチャネルはアミロライドで抑制されることが分かった。これらの結果から、このイオンチャネルは内耳有毛細胞の感覚毛に発現し、機械刺激感受性(浸透圧感受性)を示し、アミロライドで抑制されることから、聴覚受容に関与する機械刺激応答性イオンチャネルの有力候補であることが分かった。機械刺激応答性イオンチャネル遺伝子をクローニングし機能発現を証明した報告は酵母遺伝子でしかなされていない。本研究で期待される成果が得られれば、哺乳類における機械刺激応答性イオンチャネル遺伝子の機能解析を伴う最初の発見となり、聴覚受容のメカニズムの解明のみならず、触覚、血圧、内臓膨満感など機械刺激受容に関係する多くの分子メカニズムを解明する突破口となる。マウス内耳有毛細胞cDNAライブラリーを作製し、TRPファミリーおよびASICファミリーと相同性を示す遺伝子を徹底的にスクリーニングしたところ、17個の遺伝子断片が単離できた。Saquenceを解析したところ、TRPファミリーに属するものが2種(ANKTM1とOTRPC4)、ASICファミリーに属するものが3種(ASIC1a、ASIC1b、ASIC3)含まれていることが明らかとなった。In situ hybridization法にて有毛細胞におけるメッセンジャーRNAの発現を確認したところ、TRPファミリーに属するOTRPC4が内有毛細胞および外有毛細胞に発現していることが確認できた。この遺伝子は浸透圧刺激により活性化されることから、メカノレセプターとして機能している可能性が高い。そこでOTRPC4のアミノ酸配列の一部を合成しウサギで抗体を作製した。Western blot法にて解析すると、得られた抗体はOTRPC4と特異的に反応することがわかった。現在、surface preparation法にて単離した内耳を使って有毛細胞におけるOTRPC4の蛋白レベルでの局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析している。
港をめぐる地域史・世界史の動態的研究-ラーヤ港、トゥール港、スエズ港の考古学的、歴史学的、人類学的研究-

ラーヤ遺跡およびワーディ・アットゥール修道院遺跡の発掘調査を3回実施した。この結果、ラーヤ遺跡城塞部で9世紀頃には存在した古い様式のモスクを発見した。モスク遺構にはミフラーブの上部が復元可能な状態で埋まっていた。この円周部にはロゼット文などが描かれていた。このモスクの発見は、ファーティマ朝時代と考えられていたシナイ半島南部のイスラーム化の時期を2世紀近く早める証拠となるであろう。2000年度に発見したエジプト最大級のナークース山岩壁碑文群では、約1700点の碑文中に930点のアラビア語碑文が含まれていた。この碑文群の解読・研究は実際に旅した人々の生の記録であること、人々の出身地1移動した年などを明らかにし、岩壁碑文がルート研究の知られざる史料であることを証明した。また、碑文群の存在が、アブー・カブス浜とナークース浦に今まで知られていなかった港としての機能を付加することとなった。この結果、聖カタリーナ修道院を要のひとつとする南シナイの「陸のネットワーク」はラーヤあるいはトゥールの港をもって「海のネットワーク」と点的に接するのではなく、約30kmの幅を持つ面として接していることが明らかとなった。今まで文献史料の欠落を理由に研究されていなかうたシナイ半島南部のルート研究は、聖者廟研究、岩壁碑文研究によって実証的に明らかにされつつある。発掘した上記2遺跡およびトゥール・キーラーニー遺跡からは多種多様な出土品が見られる。トゥール文書、ラーディー家文書、ラーヤ・パピルス文書、中国陶磁器、イスラーム陶器、ラスター彩陶器、ガラス器、金属製品、ステアタイト(凍石)製品、土製箱型香炉、カリフ・アルマァムーン時代の金貨など、中近東地域、地中海世界、インド洋世界、東シナ海世界とのかかわりを示す資料が蓄積されている。ラーヤ・トゥール地域の地域史が明らかになりつつあるのみならず、同地域と外部世界との関係史が解明されつつある。初年度は、ラーヤ遺跡の発掘調査を中心に調査研究を進めた。本年度は、ラーヤ遺跡の城塞部の発掘調査を行った。主要発掘区は海に面した正門区と正門を入ってすぐ右手に広がる第一ブロックに設定した。その結果、塔門をなす正門が二重の城門で守られていたことが明らかとなった。また、外側の城門部では敷居石が失われていたが、内側の城門部では軸受けが掘られた玄武岩製の敷居石が残されていた。さらに、外側の城門は上下開閉式であり、内側は前後開閉式であることも確証された。そして、最大の発見は第一ブロックでモスクが発見されたことである。この城塞は、6世紀に建設されたビザンティン様式の城塞である。84.5x84.5メートルの城塞は各コーナーと各辺の中央部には約8.5メートル四方の塔がある。これは、当然、キリスト教徒によって建設された城塞であるが、モスクの発見が示すように、ある時、イスラーム教徒によって占領されたか、あるいはイスラーム教徒と共有したものである。モスクは約13.5、13.5、13、12.5メートルの歪んだ四辺形である。キブラ(メッカの方向)面を成す南東壁は元々のプランを変形して作られている。この壁面中央に、ミフラーブ(キブラを示す壁龕)が発見された。

このモスクは、小さなミフラーブ、玉砂利を敷き詰めた床面、古いタイプのクーファ書体のアラビア文字による壁文字、屋根材の発見状況、諸遺物の年代などから、シナイ半島最古のモスクであろうと考えられる。このモスクの発見、今後の精査と研究は、キリスト教徒の聖地であるシナイ半島におけるイスラームとキリスト教の関係を考察する上で、極めて重要な資料を提供することとなるであろう。2000年9月と2001年2月にエジプト・シナイ半島南西部のトゥール市の北方に位置するワーディ・アットゥール修道院遺跡(トゥール市の北5km)、アブー・スワイラ山の散住型修道院遺跡(トゥール市の北北西12km)、ナークース山岩壁碑文群(トゥール市の北北西15km)を調査した。この結果、アブー・スワイラ山で、占領時代にイスラエルが発見した4つの教会・セル(修道士用独房)群に加えて、100以上の砂岩の山に掘り込まれた岩窟セルが発見された。この事実は、「シナイの沙漠の40人殉教」伝説に見られるように、多数の修道士、隠修士がこの地域に居住していたことを実証し、この地がキリスト教初期修道制の一中心地として有名な「ライソウ」であった可能性を高めている。同時に、ユスティニアヌス帝によって寄進された堅固な保護壁で囲まれた「ライソウの聖ヨハネ修道院」がワーディ・アットゥール修道院遺跡であることを示していると考えられる。また、ナークース山ではクーファ書体のアラビア語碑文を中心とする1680点以上の岩壁碑文、グラフィッティを発見し、登録(砂に埋もれている碑文は未登録である)した。ムスリム巡礼者、キリスト教巡礼者たちによる祈祷文の集合は、新たなルートの存在を立証し、新しい港(浦)の存在を暗示している。これらの発見は「海のネットワーク」と「陸のネットワーク」の接点が港という点ではなく、地域という面的な広がりを持つこと示している。2001年度はこの視点に立って、2つのネットワークのかかわりを調査研究し、地域史と世界史の動態的研究をすすめる。最終年度である平成13年度は7月から9月にかけて、ラーヤ遺跡の発掘調査・保存作業、ワーディ・アットゥール修道院遺跡内主教会ネイヴ床下の埋葬人骨の形質人類学的調査、ナークース山周辺遺跡分布調査、シナイ半島南部の岩壁碑文調査(9月と12月)、岩壁碑文研究を実施した。この結果、シナイ山(聖カテリーナ)修道院を中心にワーディ・フィーラーン、ワーデイ・ムカッタブ、ワーデイ・マガーラ、ワーデイ・イスラー、ワーディ・ヘブラーン、ワーディ・アラバ(ヨルダンに同名のワーディがある)などのワーディ交通路網が存在し、シナイ半島の東西南北を結んでいたことが明らかとなった。この交通路網の端末部が複数の筋としてラーヤ・トゥール地域の海岸部に延びている。その複数の点が「海のネットワーク」との接点を構成していたのである。陸の側の多様性、すなわち「面」としての海との接点が気象条件、時代、目的を超えて渡来する船を常に受け入れることを可能にしていたのである。ナークース山の1700点に及ぶ碑文群(クーファ書体アラビア語、ギリシア語、コプト語、ヨーロッパ諸語、ナバテア語)はラーヤ・トゥール地域と外部世界との関わりの歴史を語る極めて重要な資料である。また、平成11年度にラーヤ遺跡城塞内で発見されたモスク遺構出土の数千点に及ぶ壁仕上面の破片の接合作業を実施し、壁に装飾クーファ書体アラビア文字と植物などの壁画が書かれていたことを明らかにした。
食習慣に起因する「健康リスク」の認知と回避に関する社会学的研究

インタビュー調査の分析から、健康を害するリスクとしての食品の選択や価値判断は、専門家と素人では異なることが明らかとなり、栄養指導場面の記録から、専門家のメッセージは素人によって多様に解釈されていることが示された。さらに、健康に益する食品として「健康食品」があり、多くの高齢者が健康食品を摂取しているが、その捉え方は一様ではなく、また健康食品を利用する理由についても、狭義の健康の維持・増進には収まらないことが明らかとなった。食習慣に起因する「健康リスク」(健康を害するリスク)の認知、そのリスクを回避することを目的とした行動(健康行動)に影響を与える変数とは何かを明らかにするという目的で、管理栄養士、栄養指導の対象者をインフォーマントとしたインタビュー調査の前半部分を実施した。1年目は、学内の倫理委員会への調査説明、関連機関への協力要請を行い、健康推進活動を行う県内のNPOに了承を得た。インタビューに先立ち、国内外の研究レビューを行い、それらを参考にしながら質問項目の精査、確定を行つた。インタビュー項目は、専門家を対象としたものと素人を対象としたもの2種類用意した。専門家を対象としたインタビューでは、栄養指導において重要な点、指導が困難な点、また平成20年4月から導入された「特定保健指導」についての意見を述べてもらった。素人を対象としたインタビューでは、管理栄養士から伝えられる専門的知識との相違や、健康リスクに関する個人の知識について、また普段の生活で実践していることなどについて述べてもらった。インタビュー調査の対象者は最少18名を目標にしていたが、現在管理栄養士を含め、7名にインタビューを終えている。(12月には6名を予定)来年度はインタビューの対象者を増やし、また別の医療機関等にも協力を要請し、現在不足しているデータについても収集を進めたい。調査の分析、論文作成は、他研究者との意見交換を経た後、来年の後半以降に計画している。研究の目的は、食習慣に起因する「健康リスク」(健康を害するリスク)の認知と、そのリスクを回避することを目的とした行動(健康行動)に影響を与える変数とは何かを明らかにすることである。そのため、本研究では管理栄養士(栄養指導を行う専門家)、栄養指導の対象者(素人)をインフォーマントとしたインタビュー調査を実施し、具体的変数を明らかにするとともに、「健康リスク」の認知・回避行動の差があるのか否かを検証する。平成20年度に実施したインタビュー調査について、平成21年度はデータ処理を行い、データ分析を開始した。専門家から得られたデータと素人から得られたデータをつき合わせ、異同を明らかにすると同時に、それぞれの特徴や両者の語りに注目し、それが専門家と素人のコミュニケーションに由来するのか否か分析を進めた。その結果、専門家と素人では、各食品に対する価値判断が異なり、またそうした価値判断と当該食品の摂取との関係は一律的ではないことが明らかになった。また、健康に益する食品として健康食品等の摂取を心がける対象者は半数以上に上ったが、健康食品の捉え方、健康食品を摂取する理由として、栄養学とは異なる素人の知識が存在することが明らかになった。どちらも、従来の研究では明らかにされておらず、今後は上記の点に絞り、論文執筆に取り組む予定である。平成20年度に実施したインタビュー調査について、平成21年度はデータ処理を行い、データ分析を行った。専門家から得られたデータと素人から得られたデータを突き合わせ、異同を明らかにすると同時に、それぞれの特徴や両者の語りの差異に注目し、それが専門家と素人のコミュニケーションに由来するのか否か分析をすすめた。他の社会学者との討論を経て、現在論点を次の二点に絞り、論文を執筆中である。1)専門家(管理栄養士)と素人による「健康リスク」の認知の異同:食品に対する価値判断と食品の摂取の関係2)素人による「健康食品」の捉え方2)については、さらにa)高齢者による健康食品の利用、b)健康食品に関する照会システムの二つのサブテーマを設定し、分析、論文化をすすめている。(健康を害するリスクとしての)食品の選択や価値判断について、専門家と素人では異なることが明らかとなり、栄養指導場面の記録から、専門家のメッセージは素人によって多様に解釈されていることがわかった。