hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コア融合機能を持つメニーコアプロセッサに関する研究

また、部分的に提案方式のハードウェアを大規模のFPGAボードをターゲットとして論理合成し、その動作速度と複雑さの評価をおこなっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、計画の通り当コア融合アーキテクチャのバックエンド部分のハードウェア記述を完成させる。また、コア融合プロセッサ全体として、大規模のFPGAボードをターゲットとして論理合成し、サンプルアプリケーションを動作させて、その論理を検証する。また、実装したコア融合プロセッサの動作速度およびハードウェアの複雑さを詳細に評価する。
防災行政担当者のための震害擬似体験メディア

この研究は、既存の震害予測手法を「震害疑似体験メディア」のなかに集約し、地域行政の地震対策を支援するツールを開発することを目的とした。メディアの利用者には、地域行政の防災担当者を想定した。研究は次の3段階で進めた。研究の第1段階では、メディアの利用形態、被害予測項目、被害予測手法、入出力データについて検討し、メディアの全体像を構築した。メディアには、対象地域内の基準点における任意の震度対し、地域内の被害の総量と分布を定量的(数値的)に評価し、防災担当者による「地震災害の定量的イメージ作り」を支援する機能を付与することにした。第2段階では、任意の入力地震を設定し、仮想の地域データベース上で運用されるメディアのプロトタイプを構築した。このプロトタイプは建物、ライフライン(電気、水道、都市ガス)、死傷者、火災(出火件数)などを含む15項目に関する被害量を推定するものとなり、メディアが必要とする数値処理機能をほぼ実現したものになった。第3段階では、新潟県長岡市を対象地域として具体的な地域データベースの開発を行い、メディアの地域特化を試みた。第3段階においてはまた、メディアの実用化に向けた検討を行い、利用者インターフェイスのビジュアル化による訓練メディアとしての機能の充実、対象事象の拡大(瞬時被害から継続被害へ)による復旧活動を視野に入れた機能強化、地震計との連動による被害推定のオンライン化などの方向性を提示した。研究計画の初年度にあたり、以下の事がらについて研究を進めた:1)システムの概念設計以下の事がらを中心として、研究計画の素案を作成した:a)システムの目的、b)システムの全体構成、c)作業手順。また、この素案にもとづいてメンバー間の討議を行い、システム開発の関する共通理解を形成した。2)地震動強度評価のための地形判読マニュアルの開発地形の判読にもとづく地震動強さの評価方法を系統的に整理し、地形の判読方法に関する地域汎用的なマニュアルの開発に着手した。3)地震被害予測のための知識ベースの構築被害予測手法の系統整理と補足調査をおこない、システムの知識ベースを構成する要素を準備した。補足調査の対象には、つぎの地震(1995年兵庫県南部地震、1993年北海道南西沖地震、1978年宮城県沖地震、1923年関東地震)を取り上げた。4)地域データベース構築マニュアルの作成過去の被害想定調査の経験をもとに、地域データベース(人為環境、居住環境)の一般化モデル(地域汎用モデル)の構成を検討し、構築方法(データの収集方法、処理方法)を定式化するための作業に着手した。この研究(平成7-9年度)は、申請者らが現有する多様な被害予測手法を、地域行政の防災担当者を想定ユーザーとした「震害疑似体験メディア」のなかに集約し、地震防災上の実用的なツールとして具体化することを目的とする。今年度(平成8)は、つぎの2点を課題として研究した:1システムの構築(塩野と湯沢が担当)長岡市(新潟県)を事例調査域とし、事例調査域での震害疑似体験を実現するためのメディアをプロトタイプのレベルで実現した。なお、メディアへの入力(地震の強さや発生時刻)が任意に与えられるようにメディア構成し、疑似体験の「幅」を広げることを試みた。メディアの構成には、つぎのような要素を利用した:(1)地形分類データ(松田が作成)(2)各種の被害予測式を構成要素とする知識ベース(宮野と小坂が作成)(3)地域データベース・モデル(塩野と田村が作成;データベースの一部に修正が必要なデータを含む)2メディアの試用と評価(全員で実施;塩野が取りまとめ)構築したプロトタイプを試験的に運転し、問題点を識別した。また、問題点を集約、整理し、メディアの改善方法を検討した。この研究(平成7-9年度)は、申請者らが現有する多様に被害予測手法を、地域行政の防災担当者を想定ユーザーとした「震害疑似体験メディア」のなかに集約し、地震防災上のツールとして具体化することを目的とした。平成9年度(最終年度)には、以下の課題に取り組んだ:

1.メディアの改善:前年度に構築した「震害疑似体験メディア」のプロトタイプに、次の手順で改善を加えた:1)モデル地域(長岡市)を設定して開発した地域データベースを更新した。更新作業には、当該地域で実施されている被害想定調査に用いられたデータを簡略化して導入した。2)メディアの問題点(データの入力画面、結果の表示方法など)を識別し、改善策を取りまとめた。3)メディアの改善作業を行った。2.実用化戦略の開発:「震害疑似体験メディア」の利用方法について検討し、防災担当者のトレーニング(災害対応の机上訓練)や、簡便な被害想定を行うためのツールとして利用できる可能性を指摘した。3.報告書を作成し、成果を取りまとめを行った。
最先端医療の医療技術評価

北海道大学医学部附属病院において生体部分肝臓移植を受けた患者と脳死肝臓移植を受けた患者を対象にした。書面よるインフォームド・コンセントをした。患者QOLの測定にはHealth Utility Index(HUI)とそのVAS、およびEuroQol-5DとそのVASを用いた。病状が悪く測定自体が困難な場合があったため、現在まで術前の測定できた患者数は6名で、術後3ヶ月目は7名、6ヵ月目は7名、1年目は3名であった。HUIでは、術前0.647_0.234、3ヶ月目0.794_0.235、6ヶ月目0.920_0.069、1年目0.858_0.126、VASでは術前0.382_0.239、3ヶ月目0.794_0.161、6ヶ月目0.851_0.096、1年目0.833_0.087であった。EuroQol-5Dでは術前0.701_0.121、3ヶ月目0.799_0.193、6ヶ月目0.911_0.154、1年目0.887_0.195、VASでは術前0.543_0.233、3ヶ月目0.869_0.232、6ヶ月目0.686_0.106、1年目0.780_0.098であった。HUIとEuroQol-5Dにおいて共にVASの方が低い値となった。また、どの道具も1年目に低くなっていた。HUIとEuroQol-5Dを比較すると、後者が若干高めに値が出ていた。研究発表は、1999年と2000年北海道臓器移植フォーラムで発表(札幌)、2001年Pan pacific ISOQOL meeting(東京)、2001年Intemational Socjety for Quality of life AnnualMeeting(アムステルダム)で発表した。平成12年度は、患者の「生活の質:Quality of Life;QOL」の測定に関する方法論の確立を目標とした。生体肝臓移植手術を受けた患者のQOLの測定用道具(健康効用指標HUI、生活の質指標五次元EuroQol5D、一般健康像SF-36)から成る測定票を作成し、測定の手順、インフォームド・コンセント方法、フォローアップのための連絡方法等を確立した。同時に治療に要した費用の同定を開始した。平成11年8月より、パイロット・スタディを開始し、平成12年度末現在まで測定を実施した患者数は、北海道大学医学部附属病院で生体間肝移植を受けた患者13名および脳死肝移植を受けた患者1名である。移植手術実施前、実施後3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月の各時点にQOLを測定してきている。測定回数は、現在まで19回である。患者状態が悪い場合は測定をしなかった。また、患者の同意が得られない場合も測定しなかった。個別の要素の解析は、対象症例数が十分でないためにまだ実施していないが、術前後のQOLは何れの指標でも低い値であったこと、しかしながら、傾向として3ヵ月後から比較的高い水準に達していた。移植した肝臓の生着が成功した場合には、HUIとEuroQol5Dの効用値は、ほぼ1となっていた。一般健康像のSF-36も高い水準の値を示していた。また、測定道具により患者QOLの評価水準に差が生じ、一般にHUIが高くなる水準を示した。現在、対象は月当たり平均2から3名の患者となっているが、漸次増える予定である。次年度平成13年度では、引き続き新規の患者のQOL測定を実施し、フォローアップの患者に対してもQOLの変化を見るために測定して行く予定である。平成12年6月の「北海道移植フォーラム」(札幌)にて学会発表した。また、平成13年4月の「国際QOL学会環太平洋学会」(東京)にて学会発表予定であるが(抄録受理済み)、研究が進行中で雑誌等には投稿していない。

HUIとEuroQol-5Dにおいて共にVASの方が低い値となった。また、どの道具も1年目に低くなっていた。HUIとEuroQol-5Dを比較すると、後者が若干高めに値が出ていた。研究発表は、1999年と2000年北海道臓器移植フォーラムで発表(札幌)、2001年Pan pacific ISOQOL meeting(東京)、2001年Intemational Socjety for Quality of life AnnualMeeting(アムステルダム)で発表した。
独自の側鎖配列自在制御連結系による分子折りたたみの研究

近年、人工酵素や分子足場、分子建築などの大規模でありながら緻密な構造の人工分子系を構築することに興味が持たれています。私たちはペプチドや蛋白質の構造にヒントを得た分子建築材料として、1,4-ビス(エチニルチエニル)アレーンや4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンなどの化合物を開発してきました。これらの化合物は様々な側鎖と幾つかの主軸構造を持つ連結分子系の構築に利用されます。本課題研究では、1-アダマンタンチオールを用いた4,7-ジハロゲノベンゾ[b]チオフェン型ユニットの開発を研究し、それを利用して折り畳み構造を持つ蛋白質にヒントを得たオリゴアレーン型化合物を合成しました。金属蛋白質は生体内で重要な役割を果たしているが、その機能発現状態においては配位性側鎖を含む種々の側鎖や金属の相互作用により、金属近傍や全体の構造が適切に制御されている。また機能発現に至る過程においては活性型構造への分子折り畳み(フォールディング)も重要である。本研究は、配位性側鎖を含む大規模な人工の側鎖配列(シークエンス)制御連結系を構築してその分子折り畳みと機能発現について知見を得ようとするものである。平成24年度は、まず我々が新規化合物として合成・開発した有用なスペーサーユニットである4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンの代替合成法について検討した。即ち臭いの強い2-メチル-2-プロパンチオール(t-ブチルメルカプタン)を用いる方法に変えて、より取扱い容易な1-アダマンタンチオールを用いる方法について検討し、同じく4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンを得ることができた。そこで次に、疎水性オリゴアレーン主軸両末端に極性主鎖部分を連結した両親媒性型連結系の構築について検討した。即ち疎水性主軸末端ユニットにホルミル基を導入した後、親水性鎖部分を持つアミンに変換し、さらに保護基を導入した後、前述の4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンから誘導した主軸中央部ユニットに接続した。さらにもう片方の主軸末端ユニットにもホルミル基を導入した後、クロスカップリングにより先の半完成主軸部分に連結し約30Åの長さを持つ主軸を完成した。これを極性鎖を持つα,ω-ジアミンと反応させることにより、複数の主軸を有する両親媒性型(エチニルチエニル)オリゴアレーン連結系を構築することができた。本手法は種々の側鎖の配列制御連結に適した方法であり、次年度以降でさらに有効性を検討する。また機能発現に至る過程においては活性型構造への分子折り畳みも重要である。本課題研究は、側鎖の種類と順番、即ち側鎖シークエンスを制御して連結した大規模な分子系を構築してその分子折り畳みと機能発現について知見を得ようとするものである。先に申請者らが開発した有用なスペーサーユニットである4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンの代替合成法として、平成24年度に取扱い容易な1-アダマンタンチオールを用いる方法について検討し、2通りの合成経路を見出したが再現性の問題や反応条件最適化の問題が残った。そこで平成25年度はこれら合成法の反応機構に関する知見を得る検討や、より良い反応条件の探索に関する研究を行った。溶媒や温度を変えて検討したところ、大平-ベストマン試薬により直接合成する経路では、従来法より1段階少ない経路で再現性よく目的物が得られたものの、収率はあまり向上しなかった。もう一方の、ハロゲン化チタンを用いる合成経路に関しては副生成物が多く、反応を停止させるタイミングが重要であることがわかった。収率改善のためには副生成物の構造決定とその副反応の抑制方法が重要になってくるため、反応混合物の分離精製を検討したところ幾つかの副生成物を単離することができ、その構造に関する知見を得たが、一部構造未決定のものも残った。本研究は、配位性側鎖を含む大規模な人工の側鎖配列制御連結系を構築してその分子折り畳みと機能発現について知見を得ようとするものである。平成23年度は、我々が開発した有用なスペーサーユニットである4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンの種々の反応と多様なビルディングブロックの合成について、以下のように検討した。

まず4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンの2-位を選択的にリチオ化した後、ボロン酸エステルに変換し、クロスカップリング反応により4-ピリジル側鎖を導入した。同様に2-位にヨウ素原子を導入した後、クロスカップリング反応により段階的にエチニル基およびジフェニルポルフィリンユニットを導入した。次に、主鎖を構築する置換基の導入について検討した。即ち、ジブロモベンゾ[b]チオフェンの4,7-位での鈴木-宮浦反応によりフェニル誘導体あるいはビフェニル誘導体を連結し、主軸の長さが約30Åになるオリゴアレーン系を構築した。同じく4,7-位での薗頭反応により主鎖部分にシリルエチニル基を導入した化合物も合成した。また7-位の臭素原子をヨウ原子に変換して、4-ブロモ-7-ヨードベンゾ[b]チオフェン誘導体とした後、その段階的クロスカップリングにより、側鎖のシークエンスを制御した形の連結系を構築した。さらに4-ピリジル基を側鎖とするユニットに亜鉛ポルフィリン誘導体を加えてNMRスペクトル変化を測定し、配位性相互作用に関する基礎的知見を得た。以上により、本連結系を分子折り畳み研究に利用する準備ができた。蛋白質および金属蛋白質は生体内で重要な役割を果たしているが、その機能発現状態においては配位性側鎖を含む種々の側鎖や金属の相互作用により、金属近傍や全体の構造が適切に制御されている。また機能発現に至る過程においては活性型構造への分子折り畳み(フォールディング)も重要である。本研究は、配位性側鎖を含む大規模な人工の側鎖配列制御連結系を構築してその分子折り畳みと機能発現について知見を得ようとするものである。前年度までの研究で、側鎖配列制御連結の要となる4,7-ジブロモベンゾ[b]チオフェンを合成し、さらに環境に優しいアダマンタンチオールを用いる改良合成法を見い出していたが、今年度は更なる改良について検討した。その結果、アダマンチル基を導入した前駆体にメトキシチオフェン存在下で四塩化チタンを作用させることにより、アダマンチル基の転位を抑制した合成法を開発することができた。この方法は従来法よりも目的物の分離精製が容易であり、より大きなスケールでの調製が可能になる。上記の成果を基に、より多様な側鎖を導入できるベンゾ[b]チオフェン誘導体の合成について検討した。その結果、配位性側鎖を含めた種々の側鎖を導入した2位-置換-4-ブロモ-7-ヨードベンゾ[b]チオフェン類を合成することができた。この誘導体群のクロスカップリング反応における良好な位置選択性を利用する段階的連結反応は、種々の側鎖の配列(シークエンス)制御連結手法となる。即ち、多くの官能基と共存できることで定評があるクロスカップリング反応条件に耐える側鎖であれば原則として何でも配列制御連結可能であり(導入した側鎖間で副次的な反応が起こる場合を除く)、分子足場にもなる。併せて、特定の配座をとり易いユニットを導入した極性ドメインと疎水性ドメインを持つ高分子量誘導体を合成した。これは分子全体の折り畳みの制御に有効な形である。有機化学平成24年度研究により、当初目的であった複数の主軸を有する両親媒性型(エチニルチエニル)オリゴアレーン連結系の構築方法が確立した。
近世『うつほ物語』注釈史の研究

近世『うつほ物語』注釈史に関して、以下のような研究成果を得たので、ここに報告する。1.空物語二阿鈔は二つの奥書を持つので目録部と注釈部とに分けてその内容を吟味する必要がある。玉琴の「巻々の大旨」と対照した結果、目録部は、文章に未整理な部分が多いなど、草稿と言ってよい内容であることがわかった。注釈部もまた覚書と言ってよく、明阿本の校訂注・語釈を転写した谷真潮本と対照してみた結果、二阿鈔では、明阿注の一部を要約している箇所がしばしばある。加えて、真潮本からは真潮注はもとより二阿鈔に漏れた明阿注、具体的には絵詞の指摘など、が確認できる。2.近世末期にうつほの注釈が盛んになった理由に、明阿本の出現が挙げられる。真潮本のほか、忠憲本によって明阿注受容の様相を確認した。大久保本うつほ物語考証は、忠憲本から伴直方が頭注を抄出したものに岡本保孝が清水浜臣の注を増補して成立したと奥書からわかるが、内容を対照したところ、忠憲本の内容を伝える部分は多くなかった。3.さらに、明阿・春海・浜臣の三人の書き入れを写した浜臣旧蔵書二本を対照したところ、刈谷図書館本にない書き入れが長憲本では多数確認された。]4.近世『うつほ物語』注釈史を俯瞰するためには、やはり山岡明阿を基点とするのがよく、明阿から浜臣への流れに対して、貞雄の注釈をその外側に、どのように位置づけるかが一つのポイントとなる。明阿本借覧の時期が玉琴刊行の直前であったこと、そして二阿鈔に数多くの埋めるべき空白、未解決の問題点が存していること、これらの事柄は、自身の研究に向ける内なる眼差しと外界の研究状況に関心を払わずにいられない貞雄の微妙な心理を表すとともに、彼の注釈史上の位置をも示している。近世の『うつほ物語』注釈史を見渡す場合に、山岡明阿をその中心となる人物として位置づけることができる。無窮会図書館所蔵『二阿抄』は、細井貞雄が片山足水のもとに蔵されていた明阿本から注釈部分を抜き写し、自らの意見を加えたもので、現在、明阿の研究は、『二阿抄』によって周知されている。しかしながら、貞雄の書写は、必要な範囲に限られているので、『二阿抄』から明阿注のすべてを伺い知ることはできない。高知県立図書館山内文庫所蔵文化三年刊本『うつほ物語』三十冊には、大神真潮による明阿注の書き入れがあり、『二阿抄』では省略されている明阿注が見られる。両者を相補的に比較することで、明阿の研究がかなりの程度再現できる。ただ、『二阿抄』と同じく片山足水のもとに蔵されていた明阿本の注を書写したとある天理図書館所蔵本多忠憲書き入れ本『うつほ物語』三十冊には、明阿注と思われるもので、なおかつ山内文庫本に見えない注が書き入れられている。例えば、「俊蔭」巻の「なん風」について、山内文庫本は、『二阿抄』と同じく、「この琴の名、思ひわきがたし」とする。けれども、この注は「はし風」に関するもので、「なん風は舜の南薫、なん風琴より名付にや」と本多忠憲本にあるのが、明阿の「なん風」に関する注だと推定される。従来の研究では、山内文庫本が明阿の研究をもっとよく伝える本として位置づけられていたけれども、本年度の研究によって、再考を要することが明らかになった。

明阿本借覧の時期が玉琴刊行の直前であったこと、そして二阿鈔に数多くの埋めるべき空白、未解決の問題点が存していること、これらの事柄は、自身の研究に向ける内なる眼差しと外界の研究状況に関心を払わずにいられない貞雄の微妙な心理を表すとともに、彼の注釈史上の位置をも示している。
再植歯におけるビスホスホネートの効果

象牙板を蒸留水に20分浸漬したControl群、EDTA水溶液に20分浸漬した群、フッ化ナトリウムに20分浸漬した群、ビスホスホネート製剤としてパミドロン酸二ナトリウム20分浸漬した群およびパミドロン酸二ナトリウム24時間浸漬した群に分け、その上で破骨前駆細胞を14日間培養し吸収窩の観察と計測を行った。パミドロン酸二ナトリウム群にフッ化ナトリウム群と同等の象牙質吸収抑制効果があることが示された。またセメント質においてもパミドロン酸二ナトリウムでは吸収窩と破骨細胞の形成はみられなかった。本研究では歯根膜を除去した際の再植歯の歯根面処理にビスホスホネートを応用した際のin vitroでの象牙質吸収抑制能力を吸収窩の面積とその形態観察により数種の薬剤と比較検討した。直径6mmの象牙の円柱を厚さ約300pmに薄切し、試片とした。実験群は、蒸留水に20分浸漬したControl群、pH=7.4の15%EDTA水溶液に20分浸漬した群、pH=5.5の2.4%フッ化ナトリウム水溶液に20分浸漬した群、ビスホスホネート製剤として1mMパミドロン酸二ナトリウム水溶液20分浸漬した群および1mMパミドロン酸二ナトリウム24時間浸漬した群である。試片を各浸漬液に浸漬した後、96穴マルチウェル内に各群の試片をあらかじめ静置し、その上に破骨前駆細胞を播種し、14日間培養した。実験期間終了後、試片をヘマトキシリンにて染色し光顕観察した。観察された画像を撮影し、コンピューターソフトを用い形成された吸収窩の面積を計測しkruskal-Wallis testを用い(p<0.05)にて統計処理を行った。吸収窩の観察は走査型電子顕微鏡にて行った。吸収窩の面積は、EDTA群で227.7土73.3mm^2、Control群で50.3±34.4mm^2、フッ化ナトリウム群で3.9±2.1mm^2、パミドロン酸二ナトリウム20分群では2.7±1.8mm^2、パミドロン酸二ナトリウム24時間群で2.4士2.3mm^2であった。フッ化ナトリウム群、パミドロン酸二ナトリウム20分群およびパミドロン酸二ナトリウム24時間群の3群間には、統計的有意差が認められなかった。これら3群はコントロール群およびEDTA群に比較し有意に小さな値を示した。また、EDTA群はControl群に比較し有意に大きな面積を示した。以上のことよりパミドロン酸二ナトリウム群にフッ化ナトリウム群と同等の象牙質吸収抑制効果があることが示された。さらにセメント質での効果についても検討した。直径6mmの象牙板を試料とした。実験群は、蒸留水に20分浸漬したControl群、pH=7.4の15%EDTA水溶液に20分浸漬した群、pH=5.5の2.4%フッ化ナトリウム水溶液に20分浸漬した群、ビスホスホネート製剤として1mMパミドロン酸二ナトリウム水溶液20分浸漬した群および1mMパミドロン酸二ナトリウム24時間浸漬した群であった。試片を各浸漬液に浸漬した後、その上に破骨前駆細胞を播種し、14日間培養した。実験期間終了後、試片に形成された吸収窩の面積を計測した。牛歯セメント質にも1mMパミドロン酸二ナトリウムを用いて同様に破骨細胞を培養後、セメント質を観察した。吸収窩の面積は、フッ化ナトリウム群、パミドロン酸ニナトリウム20分群およびパミドロン酸ニナトリウム24時間群の3群間には、統計的有意差が認められなかった。牛歯の歯根から作製した象牙質板とセメント質板では無処理のコントロール群では象牙質に較べセメント質でTRAP陽性細胞も吸収窩の形成も少なく、ビスホスホネート群では象牙質、セメント質ともにTRAP陽性細胞も吸収窩の形成もほとんどみられず、特にセメント質では皆無だった。またセメント質においても効果を示すことがわかった。
付値マトロイド上の最適化問題に対する実用的算法に関する研究

本研究では,付値マトロイド上の最適化問題に対する算法を構築することで,基本的な算法の特徴を見極めた.付値マトロイドの独立マッチング問題に対しては,すでにMurota(1995)によって算法が示されているが,そのなかで,主算法(閉路キャンセリング法)に関しては,独立マッチングの特徴が生かされていないと思われる.独立マッチング問題に対する主算法としては,費用にビットスケーリングを施した弱多項式時間算法が報告されている.しかし,付値マトロイド上では,単に費用にビットスケーリングを施すと,付値の性質を壊してしまう可能性がある.そこで,近似最適性を導入したスケーリング法を用いた算法が拡張できることを確認した.このことにより,これまで似たものとして認識されていたビットスケーリングと近似最適性のスケーリングとの相違点がはっきりしたと言える.近似最適性を暗にスケーリングする平均閉路キャンセリング法を,付値マトロイド上の独立マッチング問題に適用すると弱多項式時間の繰り返し回数で最適解が得られることを示した.しかし,独立マッチング問題では,強多項式時間の繰り返し回数であることも示せるが,付値マトロイド上では強多項式時間を示せないという欠点がある.具体的なネットワーク上の問題では,近似最適性のスケーリングを,暗に行うよりも陽に行った方が実際の計算時間が優れていることを確認したが,付値マトロイド上で陽にスケーリングを行うことは現在のところ理論的計算量の面から困難である.一般化劣モジュラ問題に対しては,付値の性質によって効率の良い多項式時間の算法の構築がかなり困難であるが,非線形ネットワーク問題に対するアプローチなどを用いて検討することが必要と思われる.本研究では,付値マトロイド上の最適化問題に対する算法を構築することで,基本的な算法の特徴を見極めた.付値マトロイドの独立マッチング問題に対しては,すでにMurota(1995)によって算法が示されているが,そのなかで,主算法(閉路キャンセリング法)に関しては,独立マッチングの特徴が生かされていないと思われる.独立マッチング問題に対する主算法としては,費用にビットスケーリングを施した弱多項式時間算法が報告されている.しかし,付値マトロイド上では,単に費用にビットスケーリングを施すと,付値の性質を壊してしまう可能性がある.そこで,近似最適性を導入したスケーリング法を用いた算法が拡張できることを確認した.このことにより,これまで似たものとして認識されていたビットスケーリングと近似最適性のスケーリングとの相違点がはっきりしたと言える.近似最適性を暗にスケーリングする平均閉路キャンセリング法を,付値マトロイド上の独立マッチング問題に適用すると弱多項式時間の繰り返し回数で最適解が得られることを示した.しかし,独立マッチング問題では,強多項式時間の繰り返し回数であることも示せるが,付値マトロイド上では強多項式時間を示せないという欠点がある.具体的なネットワーク上の問題では,近似最適性のスケーリングを,暗に行うよりも陽に行った方が実際の計算時間が優れていることを確認したが,付値マトロイド上で陽にスケーリングを行うことは現在のところ理論的計算量の面から困難である.一般化劣モジュラ問題に対しては,付値の性質によって効率の良い多項式時間の算法の構築がかなり困難であるが,非線形ネットワーク問題に対するアプローチなどを用いて検討することが必要と思われる.
オープンフィールドにおける人間の行動軌跡を測定する簡易アクナメータの開発

本年度が当該研究の最終年度にあたるので,過去3年間の総括を行ないたい.当初の研究目的は,ヒトの移動軌跡を測定するためのシステムを開発することであった.そのシステムは,(1)歩行センサによる移動量,および(2)方位センサによる移動方向変化の両者を時系列的に計測する機能をもつと規定した.まず(2)については,適切なセンサを見出すのが困難であり,研究年度内では実現に至らなかった.しかしながら,技術的にはそうした方位計測は可能であり,今後の課題としたい.(1)の移動量計測については万歩計のセンサと1チップ・マイクロコンピュータを接続することにより,小型・軽量の移動量計測システムを構成することができた.これを測定対象者に装着することで数秒数十秒の任意の時間間隔での歩数計測が長期間連続して行なえるようになった.このシステムは,主として小学校児童を対象に,オープン学習場面を含む学校生活時間帯の活動量測定に適用された.その結果,活動水準に関する個人差,性差がなどが的確に把握できること,またそれらが学校生活の時間スケジュールと相互作用しており,しかも児童間の比較からある程度の類型化を行なえる可能性など,多くの知見を得ることができた.これらの知見は従来にない新しい教育研究の視点と方法論を示唆するものであり,本研究で開発されたシステムの有用性はそうした研究の展開によって今後一層高まるものと期待される.活動性は個人と環境の関係を知るための有効な行動的指標のひとつである。教育場面における子供の評価に“活発な"とか“おとなしい"といった評価に関わる用語が使われることからも,教育環境と子供の関係を理解する際にもこの活動性の概念は有効な指標として取りあつかうことに問題はなかろう。また,活動性は,体動や身体の空間的移動として客観的に観察可能な現象である。従来このような活動性は,評定法,行動観察法,および何らかの機械的測定法によって測られてきた。我々の眼目は客観性の高い機械的測定法にある。特に情緒障害児の多動,寡動現象を数量的に捉えようとする各種装置の開発が目に付く。我々の今回の研究は,学校を中心とし教室の内外で活動する子供の自然な活動性を測定する器具の開発にある。今年度は,子供の活動性を時系列デ-タとして測定収集するシステムを開発した。これは比較的入手しやすい安価な素材を用いており,子供にも常時携行できるように小型軽量化を図った。本システムは以下のような要素から構成されている。(1)歩数計測用ボ-ド(2)デ-タ転送用ボ-ド(3)開発用ボ-ド(4)ホストコンピュ-タ(パ-ソナルコンピュ-タ)ここで歩数計測用ボ-ドは電子万歩形の振り子方式歩数センサのon,off情報を処理してその結果をコントロ-ラ内のメモリに格納していく機能を有している。その他については解説を略す。本研究は2次元空間上におけるヒトの移動軌跡を計測するための小型・計量な計測システム(簡易アクトメ-タ)開発を目的とする。そのために,従来の万歩計程度のサイズ・重量の計測器作成を目標とするが,これに大容量のメモリを持った1チップ・マイコンを搭載して,活動量の時系列的測定および空間的分布パタ-ンの測定機能を内蔵させることが具体的目標である。研究初年度においては万歩計の歩行センサを用いた歩数計測システムを開発した。これにより短時間(15sec.)毎の歩数を長期間にわたって計測することが可能となった。本年度においては,このシステムを学校教育場面の小学生に適用し,1クラス全員を対象として,オ-プン・スペ-スにおいて個別的な学習を行なっているときの活動性と一斉授業や休み時間帯など他の場面との比較,あるいは各場面における活動性の男・女性差などを検討した。今後,活動性の空間的特性,すなわち,測定対象者の空間的移動パタ-ンの測定系を歩数計測システムに組込んで行く予定であるが,その予備的な検討として,(1)上記のオ-プン学習を行なっている小学生を対象として,視察観察法による活動の空間分布デ-タの収集を行なった。さらに(2)各個人にIDカ-ドを携帯させ,いくつかの特定の場所(具体的にはオ-プン学習場面に設定されたいくつかの学習用コ-ナ-)への接近を電気的に感知する定点観察システムを導入して,より厳密なデ-タ収集を試行している。今後はこうした基礎デ-タを参考にしつつ,アクトメ-タ自体による空間移動の計測機能を付加してゆく。本年度が当該研究の最終年度にあたるので,過去3年間の総括を行ないたい.当初の研究目的は,ヒトの移動軌跡を測定するためのシステムを開発することであった.そのシステムは,(1)歩行センサによる移動量,および(2)方位センサによる移動方向変化の両者を時系列的に計測する機能をもつと規定した.まず(2)については,適切なセンサを見出すのが困難であり,研究年度内では実現に至らなかった.しかしながら,技術的にはそうした方位計測は可能であり,今後の課題としたい.(1)の移動量計測については万歩計のセンサと1チップ・マイクロコンピュータを接続することにより,小型・軽量の移動量計測システムを構成することができた.これを測定対象者に装着することで数秒数十秒の任意の時間間隔での歩数計測が長期間連続して行なえるようになった.このシステムは,主として小学校児童を対象に,オープン学習場面を含む学校生活時間帯の活動量測定に適用された.

その結果,活動水準に関する個人差,性差がなどが的確に把握できること,またそれらが学校生活の時間スケジュールと相互作用しており,しかも児童間の比較からある程度の類型化を行なえる可能性など,多くの知見を得ることができた.これらの知見は従来にない新しい教育研究の視点と方法論を示唆するものであり,本研究で開発されたシステムの有用性はそうした研究の展開によって今後一層高まるものと期待される.
唾液腺幹細胞とiPS細胞を用いた唾液分泌障害に関する病因因子の解明

唾液腺前駆細胞であるCD49f陽性細胞が産生する唾液腺の再生に及ぼす可能性のある因子を見つけ出した。CD49f陽性細胞はInhbaとInhbbが発現し,Inhaが発現していないのでActivin A,AB,Bを構成している可能性がある。また,FollistatinのmRNAが発現している。これは,Activin-Follistatinの相互作用が唾液腺の修復や再生に関与する可能性があることを示す。唾液腺幹細胞の機能的分化に関して調べるため、唾液腺幹細胞とこの細胞よりさらに未分化であり倫理的問題のないiPS細胞を用いることとした。ips細胞を京都大学から購入し、京都大学の山中らの方法に従って培養を行った。一方マウスから唾液腺を摘出し、細断した後コラゲナーゼとディスパーゼで処理を行い、細胞を分離、培養しマウス唾液腺細胞を得た。この中からCD49 f陽性細胞を分離、培養し唾液腺幹細胞を得た。iPS細胞を上皮系細胞に分化させるため2008年Kroonらの論文に掲載されている方法を参考に分化の程度をコントロールしている途中である。現在SOX-17, 0CT-4, HNF4-α, PDX-1の発現を確認し、分化の段階で唾液腺細胞の2段階前まで分化させることに成功している。さらに同様に唾液腺幹細胞を用いて分化の程度のコントロールも行っている。これにおいてはPancytokeratin, Vimentenの発現を確認し上皮系および間葉系の細胞としての両性質を持ち合わせていることがわかった。さらに導管のマーカーであるCytokeratin-19およびClaudin-1の発現を分化の2段階目から確認している。これにより早期の分化の段階で導管細胞に分化していることがわかる。さらに腺細胞のマーカーであるClaudin-3を分化の3段階目から確認していることから機能を持つ唾液腺細胞となる直前に面していることが確認できた。本研究の結果における導管から腺細胞への分化はin vivoで古くからいわれている分化の過程に合致していることから妥当な経過をin vitroで追っていると考える。以上のことから現在、最終的な分化を誘導する因子を解明するための段階としてそれぞれを唾液腺細胞と共培養する前にまで至っている。現在までの成果をまとめ学会発表する準備を行っている。iPS細胞を京都大学から購入し、京都大学の山中らの方法に従って培養を行った。この中からCD49f陽性細胞を分離、培養し唾液腺幹細胞を得た。iPS細胞を上皮系細胞に分化させるため2008年Kroonらの論文に掲載されている方法を参考にし,基礎培地に添加するタンパク因子の種類と濃度,そして分化培地での培養日数の適切な組合せを決定した。基礎培地+12.5ng/ml WNT3A+50ng/ml Activin A(ME培地)で1日その後,基礎培地+0.2%FBS+50ng/ml Activin A(DE培地)で1日さらに,基礎培地+2%FBS+25ng/ml FGF10+0.125μMKAAD-CYC(PG培地)で2日で培養することが最適であることがわかった。この条件でSOX-17,OCT-4,HNF4-α,PDX-1の発現を確認し、分化の段階で唾液腺細胞の2段階前まで分化させることに成功している。さらにCD49f+細胞を種々に分化したiPS細胞と共培養を行うと,Posterior gut tube endodermに分化したiPS細胞において,非角化扁平上皮細胞と増殖期の扁平上皮細胞に発現するCytokeratin 6aのmRNA発現量は増加した。さらに,腺房・導管細胞に発現するClaudin3のmRNAはCD49f+細胞と共培養していない対照と比較すると発現量を維持した。しかし,MesendodermとDefinitive endodermに分化したiPS細胞では,CD49f+細胞と共培養していない対照と比較して変化がなかった。iPS細胞と唾液腺前駆細胞の共培養で思うような成果が得られなかったため、その打開策として,CD49f陽性唾液腺細胞(CD49f+細胞)が産生する細胞外液性因子を網羅的に解析し,その中で唾液腺の再生に及ぼす可能性のある因子の見つけ出すこととした。

1.組織から細胞を分離後のCD49f+細胞数は総細胞数の約10 %存在し,その細胞群は同時にその細胞内にlamininを発現していた。CD49f+細胞の形態は小型の紡錘形で,CD49f陰性(-)細胞は培養皿への付着に乏しく,形成したコロニーの増殖速度はCD49f+細胞に比べて遅かった。2. CD49f+細胞とCD49f-細胞では,mRNA発現量に3倍以上差のある成長因子が12種類あり,そのうちinhbbの発現量は,CD49f+細胞の方がCD49f-細胞に比べ有意に多かった。3. inhbbに関連するinhba,follistatinの発現量は,CD49f+細胞の方がCD49f-細胞に比べ有意に多かったが,inhaの発現量に有意な差はなかった。4. Inhibin βA,Inhibin βBの発現はCD49f+細胞の方がCD49f-細胞に比べ多かったが,両者にFollistatinの発現はなかった。CD49f+細胞は唾液腺の中で未分化性を保持した細胞で,Inhibin βAとInhibin βBを発現し,inhaのmRNAの発現がないことから,Activin A,AB,Bを構成している可能性がある。また,follistatinが発現していることから,CD49f+細胞の増殖にFollistatinが関係している可能性がある。このことは,Activin-Follistatinの相互作用が唾液腺の修復や再生に関与する可能性があることを示唆している。よってこれらのタンパクがiPS細胞から唾液腺細胞への分化にも関与する可能性がある。iPS細胞の分化が均一に行われないため腺上皮細胞への分化が難しい。また、分化の段階ではかなり幼弱な段階を見ようとしているため分化の方向性を決定するのがむずかしい。このことから唾液腺上皮に限定した分化を見ることは難しい。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のことから直接iPS細胞から唾液腺細胞に分化するかどうかは明確にわかりにくい。そこでもう一段階分化の進んだ段階に位置する唾液腺から抽出した幼弱な細胞を用い、分化に関わる因子を見つけ出し、これをiPS細胞の分化にフィードバックすることでさらなる研究を進めることができると考える。
トンネル化学反応における多次元・多体効果の理論

本研究では、多次元のトンネル現象の新しい半古典理論を構築し、その化学反応への応用を行った。3年間にわたる本特定研究の成果はつぎの通りである。(1)トンネル座標以外の振動励起、脱励起のトンネルへの効果の解明した。(2)多次元トンネル化学反応系(時間依存のトンネル現象)で、反応確率を高めるためのエネルギー注入モードや、生成物のエネルギー分布のあり方を明らかにした。(3)多体効果としてのカオスとトンネルの関わり、等を定性的かつ定量的に解明した。(4)この一般化された古典力学解を経路積分に組み込み、トンネルを許容する半古典理論を構成し、一般的な化学反応系に応用したところ、トンネルチューブと呼ぶ多様体の存在とその重要性が明らかになった。トンネル現象を起こし易くするためのエネルギー注入のモードや、生成物におけるエネルギー分布などが、このトンネルチューブの大きさによって決定されていることが分かった。(5)トンネル確立の計算が簡便に行なえるように、準半古典法を新たに開発し提案した。これを、量子論を比較することによって、準半古典法に伴う反応速度定数の精度の高さを実証した。(6)エネルギー障壁より高いエネルギーでの化学反応において、いわゆるグイナミカルトンネルも寄与を始めて見積ることに成功した。(7)適当な厚みを持つセパラトリクスの中で量子化された波動関数の、自発的量子局在にともなって生ずるトンネル現象を発見した。これを第二種ダイナミカルトンネルと呼んだ。(8)第二種ダイナミカルトンネルに関連して、量子-古典対応に新しい問題を提起し、カオスにおけるスペクトル分布の新しいあり方の可能性について議論した。これらは、今後のトンネル化学反応や多体トンネル効果の研究の重要な基礎をなすものである。
新規中枢神経型プロスタサイクリン受容体サブタイプの構造と機能の解明

この研究は、中枢神経型PGI2受容体サブタイプの構造と機能を解明することを目的としている。15R-16-m-トリルイソカルバサイクリン(15R-TIC)のトリチウム標識化合物を作製し、活用することにより、オートラジオグラフィーによる詳細な受容体の脳内分布地図を完成した。また、結合活性のscatchardプロット解析を行い、Kd値、Bmax値を明らかにした(J.Neurochem.72,2583-2592,1999)。また、この受容体の構造決定を目指して、光親和性標識用のリガンド開発に取り組んだ。15R-TICにazido-tolyl基やazido-phenyl基を導入したところ、かなり高い親和性が得られた。さらに、光親和性標識の効率を高めるため、フッ化アジドを含む化合物も作製した。これらの化合物にもトリチウム標識を導入し、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動上、バンドとしてとらえることに成功した。また、種々のカラムクロマトグラフィーを行って精製に取り組み、有望なタンパク質バンドを得ることにも成功した。現在、ペプチド・シークエンス解析に取り組んでいる。この研究は、中枢神経型PG12受容体サブタイプの構造と機能を解明することを目的としている。15R-16-m-トリルイソカルバサイクリン(15R-TIC)の^3H標識化合物を作製することにより、オートラジオグラフィによる詳細な受容体の脳内分布地図を完成した。15R-TICにazido-tolylやazido-phenyl基を導入したところ、かなり高い親和性が得られた。これらの化合物にも^3H標識を導入し、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動上、バンドとしてとらえることに成功した。現在、種々のカラムクロマトグラフィーにより、精製に取り組んでいる。
骨および軟骨組織には、多数の免疫細胞が存在し、骨髄や関節腔と接しているため、免疫細胞が骨芽細胞および軟骨細胞に大きな影響を及ぼしている。骨生物学と免疫学の融合の賜である骨免疫学はその一躍を担っているが、従来の骨免疫学は、破骨細胞とRANKLを中心とした枠内での研究に留まってきた。骨・軟骨組織の破壊性疾患に潜む未知の発症メカニズムを解明するために、「免疫細胞が骨芽細胞および軟骨細胞に直接的に作用し、その組織破壊を誘導する」という可能性を検証することにより骨免疫学の新機軸を切り拓くとともに、その研究結果に基づいて、免疫細胞による骨・軟骨組織の破壊を抑止する新規分子標的薬の開発基盤の構築を目指す。
ウイルス抵抗性遺伝子のシグナル伝達経路の解明

タバコモザイクウイルス(TMV)に対するタバコのN遺伝子産物を組換えタンパク質として発現・精製し,これをプローブとするファーウエスタンブロッティング法により,N結合タンパク質(NIP)のcDNA産物をスクリーニングした。N. tabacum Samsun N Nの発現型ファージをベクターとしたcDNAライブラリーをスクリーニングして得られた253個の陽性クローンのうち235個が14-3-3ファミリーに属するcDNAであった。重複を除くと陽性クローンは6種類の14-3-3タンパク質イソフォームに分類された。ウイルス感染後48時間内における14-3-3各イソフォームのmRNA量の変動を調べたところ,イソフォームa4は感染後に顕著に増加を示した。14-3-3以外は11種類のNIPに分類されたが,これらの中には機能未知の新規なクローンおよび転写コアクチベーターや翻訳開始因子と相同性を示すクローン等が含まれていた。シロイヌナズナでは,N遺伝子と同様のドメイン構造を有する多数の遺伝子群の存在が報告されているが,我々はタバコ(N. tabacum Samsun N N)においてPCR法により,22種類のN類似cDNAを得て,塩基配列の相同性からこれらを4つのグループ(A, B, C, D)に分類した。タバコにおけるN遺伝子ファミリーの存在は報告されておらず,いずれも新規な遺伝子である。N遺伝子のLRRドメインには14回のリピートが含まれるが,N類似遺伝子では819回と異なるリピート数のものがあった。選択的スプライシングの有無について,グループ特異的なプライマーを設計して,感染葉のRNAを鋳型としたRT-PCRにより調べた結果,ORF中にストップコドンを持つ選択的エキソンを含むクローンが2種類見つかった。高等植物におけるシグナル伝達経路を解析するためのモデルシステムとして,植物と病原体との特異的な相互作用と抵抗性の発現について研究した。タバコモザイクウイルスに対する抵抗性に関与するN遺伝子産物はヌクレオチド結合(NBS)ドメインやロイシンリッチリピート(LRR)ドメインに加えて,動物のTollやIL-1Rに相同性を示すTIRドメインを有する。本研究課題では,N遺伝子産物の下流に存在するシグナル伝達経路を明らかにする目的で,各ドメインを含む組換えタンパク質をプローブとするファーウエスタンブロッティング法により,各ドメインと相互作用するcDNA産物をスクリーニングした。得られたcDNAクローンの機能解析を行い,さらに下流の核内転写因子の関与について示唆が得られた。具体的には,タバコ(N. tabacum Samsun NN)の健全葉およびTMV感染葉由来のcDNAを含む発現型ファージライブラリーを作製した。320万クローンをスクリーニングした結果,253個の陽性クローンを単離したが,そのうち235個が14-3-3ファミリーに属するcDNAであった。重複を除くと陽性クローンは6種類の14-3-3タンパク質イソフォームに分類されたが,これらは全てTIRドメインに結合牲を示した。14-3-3以外は11種類のNIP(N-interacting protein)に分類され,そのほとんどがLRRドメインに結合性を示し,これらの中には機能未知の新規なクローンおよび転写コアクチベーターや翻訳開始因子と相同性を示すクローン等が含まれていた。これらのcDNAを植物細胞に導入し,過剰発現やサイレンシングによる発現抑制を誘導して,N遺伝子による抵抗性発現に及ぼす影響を調べることが新しい課題として残された。
舌の運動能力の加齢変化から観た舌エクササイズの必要性

高齢有歯顎者は,若年有歯顎者に比較して舌の加齢による緊張低下に伴って咀嚼運動機能の様相が変化しており,舌接触時間を広範囲で延長することによって,咀嚼に必要な仕事量を確保し咀嚼機能を補償していることから,エクササイズを行って舌筋の運動能力の向上を図ることの必要が示唆された。この現象は,高齢総義歯装着者ではさらに著明であり,エクササイズを行うと同時に,装着する上顎総義歯の義歯床口蓋部に厚さがあることの必要が判明した。加齢に伴う舌運動機能の低下・異常が咀嚼嚥下に障害を招くことが報告されているにも関わらず,高齢者の咀嚼時における舌運動様相についての報告は殆ど行われていない。本研究は,高齢者における咀嚼時の舌の機能発現様相を明らかにし,増加している高齢者の摂食障害に対する予防と改善に有用な情報を提供することを目的に行った。日本大学歯学部倫理委員会の承認(許可番号:倫許2004-21)を得た後,本学部付属歯科病院に来院した患者の中で,咀嚼・嚥下機能に自覚的・他覚的に異常を認めない65歳以上の高齢有歯顎者15名(平均年齢69.2±6.6歳)を対象として,咀嚼開始から嚥下前までの口蓋に対する舌接触圧様相を実験的口蓋床に設置した圧力センサを用いて検討した。咀嚼期における最大舌接触圧,舌接触時間,舌接触圧積分値の解析結果は,全咀嚼期で口蓋正中部に対し口蓋斜面部で有意に大きい値を認めた(p<0.05)。本研究の結果は,本研究と同様の手法にて若年者について検討を行った成田の報告と一致していた。しかし,本研究の結果と成田の舌接触時間を比較すると,口蓋前方斜面部で約2倍,口蓋後方斜面部で約1.5倍の延長が認められた。このことから,舌接触時間の延長が若年者と同様の優位性発現に大きく関与したと考えられた。一方,高齢有歯顎者における最大随意咬みしめと最大随意舌圧との間には,正の相関が認められた。このことは,咬合力が加齢と伴に低下することが周知の事実であることから,舌自体が持つ筋力が加齢により低下していることを意味している。これらの結果から,阻嚼時には加齢に伴って低下した舌の機能力を,舌を口蓋に押しつける時間を延長することで補償し,咀嚼機能の円滑な遂行を果たしていることが判明し,舌のエクササイズを行って舌自体の筋力向上を図ることが有用であることが示唆された。舌の口蓋への接触圧の変化を観察することで,高齢有歯顎者における咀嚼時の舌の運動機能変化を明らかにし,老化がいかなるメカニズムで咀嚼運動に影響を与えるかを解明することを目的とした。咀嚼嚥下機能に異常を認めない62歳以上の有歯顎者15名を被験者とし,グミゼリーの咀嚼開始から嚥下終了までの口蓋床への舌接触状態について解析した。さらに,最大随意舌接触圧および最大随意咬みしめ(100%MVC)時の咬合力についても検討を加えた。統計学的解析は,分散分析を行った後にTukey testによる多重比較を行い危険率5%以下を有意と判定した。最大随意舌接触圧と100%MVC時の咬合力に関しては,両者の相関関係を求め危険率5%以下を有意と判定した。1.最大舌接触圧は口蓋正中中央,後方部に比べ切歯乳頭部,節歯列弓口蓋側周縁で有意に大きく,センサ間では切歯乳頭部,口蓋正中中央部,後方部において咀嚼前期より後期で有意に大きかった。2.舌接触時間は口蓋正中中央,後方部に対し切歯乳頭部,歯列弓口蓋側周縁で有意に大きく,センサ間では口蓋正中部において咀嚼前期より後期で有意に大きかった。3.舌接触圧積分値は口蓋正中中央,後方部に対し切歯乳頭部,歯列弓口蓋側周縁で有意に大きく,センサ間では口蓋正中部において咀嚼前期より後期で有意に大きかった。4.最大随意舌接触圧および100%MVC間には正の相関が認められた。高齢有歯顎者の咀嚼後期では口蓋正中部への舌接触が強く第II期輸送が高頻度に出現し,加齢による舌の形態変化および機能低下が生じたために起こった現象と考えられた。

さらに,最大随意舌接触圧と100%MVCに正の相関関係を認めたことから舌圧の減少と共に咬合力が弱まり,結果的に咀嚼機能が低下する可能性が推察された。舌の口蓋への接触圧の変化を観察することで,高齢総義歯装着者における咀嚼時の舌の運動機能変化を明らかにし,また若年有歯顎者及び高齢有歯顎者の実績と比較検討することで,舌の運動機能の変化が咀嚼運動に与える影響を解明することを目的とした。咀嚼嚥下機能に異常を認めない高齢総義歯装着者15名を被験者とし,グミゼリーの咀嚼開始から嚥下前までの口蓋床への舌接触状態について解析した。さらに,最大随意舌接触圧および最大随意咬みしめ(100%MVC)時の咬合力についても検討を加えた。統計学的解析は,分散分析を行った後にTukey testによる多重比較を行い危険率5%以下を有意と判定した。最大随意舌接触圧と100%MVC時の咬合力に関しては,両者の相関関係を分析し危険率5%以下を有意と判定した。1.最大舌接触圧,舌接触時間及び舌接触圧積分値は口蓋正中中央,後方部に比べ切歯乳頭部,歯列弓口蓋側周縁で有意に大きく,咀嚼期間では咀嚼前期及び中期より後期で有意に大きかった。2.咀嚼開始から嚥下までに要する時間とその過程における舌接触圧発現時間との比率は,口蓋正中中央,後方部に比べ切歯乳頭部,歯列弓口蓋側周縁で有意に大きかった。3.最大随意舌接触圧と100%MVC時の咬合力との間には有意な正の相関が認められた。高齢総義歯装着者の口蓋部への咀嚼時舌接触は,若年有歯顎者及び高齢有歯顎者と同様に切歯乳頭部(S字状隆起)及び歯列弓口蓋側周縁で有意に大きく,この部位の形態が咀嚼の円滑な遂行に重要であることが示唆された。しかし,高齢総義歯装着者では咀嚼の進行に伴って第II期輸送が高頻度に生じており,機能力の低下に起因すると考えられる前方から後方への舌の回線運動が舌全体で行われており,最大随意舌接触圧も低下していることから,これらの咀嚼時舌運動機能の変化を補償し適切な咀嚼機能を遂行可能とするためには,義歯床口蓋部全体に厚さを持たせる必要があると考えられた。
TPNのglucose投与速度が肝機能に与える影響

○研究目的TPNは、より生理的な栄養療法である経腸栄養療法と比較して、使用頻度は減少傾向にあるが、消化管を使用できない患者においては重要な栄養療法である。しかし、TPN施行による肝機能障害発現の報告があり、その原因のひとつとしてglucoseの過剰投与の影響が示唆されている。TPN施行例での肝機能異常例に対する検討は主にglucoseの投与量またはNPC/N比、脂肪乳剤の併用の有無、併用薬剤の検討などで調査されており、glucoseの投与速度から肝機能を評価した臨床での検討はされていない。本研究により、glucoseの投与速度が肝機能に与える影響を把握することが可能となり、TPNの適正使用推進に貢献すると予想されたため、今回調査を行った。○研究方法2009年1月より6月に7日間以上同じTPN投与速度が継続された食道癌および胃癌患者のうち、肝疾患の既往のあるもの、TPN投与前の肝機能検査値が当院の基準を超えるものを除外した32名を対象とした。対象患者をglucoseの投与速度が4mg/kg/min以下(A群:15名)、4mg/kg/min超過(B群:17名)の2群に分類し、TPN施行前後の肝機能検査値(AST, ALT, T-Bill, ALP, γ-GPT)の比較を行った。なお、両群間の患者背景は、体重がA群で有意に重かった以外、両群間に年齢、性別、身長、投与熱量、脂肪乳剤投与の有無、NPC/N比および併用薬に差はなかった。○研究成果TPN施行により、両群とも各種肝機能検査値の上昇傾向が認められ、AST, ALTおよびALPでB群はA群に比較して上昇率が高い傾向が見られたが、有意差は認められなかった。脂肪投与不足による脂肪肝の影響も考えられるため、今後さらに症例数を増やし他の因子も検討する必要があると考えられた。
鉄介在性細胞死フェロトーシス制御による新たながん放射線治療戦略の構築

近年、鉄の蓄積と活性酸素種(ROS)増大に起因するフェロトーシスと呼ばれる細胞死が報告され、がん治療への応用が期待されている。しかし、この細胞死の詳細なメカニズムや、効率的な誘導法、ならびに特異的な検出法は明らかにされていない。本研究の目的は、分子機構に基づいた効率的な手法で、イメージング等検出技術に裏付けされた条件において、鉄依存性細胞死フェロトーシスをがん治療のアプローチに適用することが可能か?という問いを検証することである。これにより、実験的エビデンスおよび特異的検出技術に裏付けされたフェロトーシス誘導を作用機序とする全く新しいがん治療戦略を構築できる。