hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教育データマイニングによる潜在的スキル構造の可視化とスキル推定

本研究では,試験結果と学習過程のログデータから,知識を修得するために必要な潜在的スキル構造を自動抽出するデータマイニング技術を開発する.対象は教育データとしている.EDMの分野では,試験結果から設問とスキルの関係を抽出するSkill Modelingと呼ばれる研究が行われている.特に,我々は試験結果行列RをNMF(Non-negative Matrix Factorization)を用いて,行列QとSに因子分解する手法を提案した.行列QはQ-matrixと呼ばれ,どの設問を解くには,どのスキルが必要かを表した関係行列となっている.しかし,我々を含めた従来の研究では,学習中のログデータを使用してはいなかった.そこで学習過程も考慮することで,より精度の高い潜在スキル構造の抽出を試みる.学習中に記録されるログデータには,スキルが反映されているものや,そうでないものもあるため,ログデータからスキルに関連する規則性を発見するために機械学習を用いた新しい教育データマイニング手法を開発する.最終年度である2018年度は,これまでの研究成果をまとめて国際会議等で発表を行った.特に,MOOCSなどで獲得される欠損に偏りが生じる試験結果行列に対応したNMFを開発した.本研究では,試験結果と学習過程のログデータから,知識を修得するために必要な潜在的スキル構造を自動抽出するデータマイニング技術を開発する.対象はプログラミング教育としている.EDMの分野では,試験結果から設問とスキルの関係を抽出するSkill Modelingと呼ばれる研究が行われている.特に,我々は試験結果行列RをNMF(Non-negative Matrix Factorization)を用いて,行列QとSに因子分解する手法を提案した.行列QはQ-matrixとよばれ,どの設問を解くには,どのスキルが必要かを表した関係行列となっている.しかし,我々を含め従来の研究では,学習中のログデータを使用してはいなかった.そこで学習過程も考慮することで,より精度の高い潜在的スキル構造の抽出を試みる.学習中に記録されるログデータには,スキルが反映されているものや,そうでないものもあるため,ログデータからスキルに関連する規則性を発見するために機械学習を用いた新しい教育データマイニング手法を開発する.今年度の実績としては,Knowledge Tracingに忘却効果を付加した手法を提案し,2群の分類問題における精度評価法の1つであるAUCの値を向上させることに成功した.学生のスキルは学習によって向上するが,どれくらい向上しているのか,どの問題を解くことができるのか推定することは難しく,一般的には試験を行って確認する.過去の少数の試験結果データからまだ未解答の設問に対する正答確率を推定する手法としてStudent Modelingと呼ばれるものがある.特にKnowledge Tracingは隠れマルコフモデルを基盤とする手法であり,Student Modelingのデファクト・スタンダードとなっている.我々は,忘却効果を付加させたIRT(Item Response Theory)によって,精度を向上させる手法を考案した.また,試験結果だけでなく,プログラミングの授業中のログデータを解析することで潜在的スキル構造を可視化することを考えている.そのため,今年度はデータロガーの作成を行った.これによりプログラミング授業中のUNIXコマンド入力数,コンパイル時のソースコード変量など多くの情報の取得が可能となった.これらのことから概ね順調であると判断した.本研究では,試験結果と学習過程のログデータから,知識を修得するために必要な潜在的スキル構造を自動抽出するデータマイニング技術を開発する.対象は教育データとしている.EDMの分野では,試験結果から設問とスキルの関係を抽出するSkill Modelingと呼ばれる研究が行われている.特に,我々は試験結果行列RをNMF(Non-negative Matrix Factorization)を用いて,行列QとSに因子分解する手法を提案した.行列QはQ-matrixと呼ばれ,どの設問を解くには,どのスキルが必要かを表した関係行列となっている.しかし,我々を含めた従来の研究では,学習中のログデータを使用してはいなかった.そこで学習過程も考慮することで,より精度の高い潜在スキル構造の抽出を試みる.学習中に記録されるログデータには,スキルが反映されているものや,そうでないものもあるため,ログデータからスキルに関連する規則性を発見するために機械学習を用いた新しい教育データマイニング手法を開発する.今年度の実績としては,Knowledge Tracingの代わりにFactorization Machinesを用いた手法の提案を行った.また,プログラミング授業のログデータの可視化を行った.試験結果とともに,プログラミング授業中のログデータを解析するために,可視化ツールを作成した.これにより,どの学生が授業について来れていないか,授業中に把握することが可能となった.プログラミング授業で採取するログデータはUNIXコマンドの入力数,コンパイル時のソースコードの変量であり,これらを統合する手法の開発を行った.また,過去の試験結果データから,どの学生がどの問題に解答できるか,出来ないかを識別する手法は,適切な問題を出題するために重要になる.これは,Student Modelingと呼ばれる手法であり,従来は隠れマルコフモデルを基盤としたKnowledge Tracingを用いることが一般的であった.これに対し,我々はFactorization Machinesを用いて,精度を向上させる手法を考案した.これらのことから概ね順調であると判断した.本研究では,試験結果と学習過程のログデータから,知識を修得するために必要な潜在的スキル構造を自動抽出するデータマイニング技術を開発する.対象は教育データとしている.EDMの分野では,試験結果から設問とスキルの関係を抽出するSkill Modelingと呼ばれる研究が行われている.

特に,我々は試験結果行列RをNMF(Non-negative Matrix Factorization)を用いて,行列QとSに因子分解する手法を提案した.行列QはQ-matrixと呼ばれ,どの設問を解くには,どのスキルが必要かを表した関係行列となっている.しかし,我々を含めた従来の研究では,学習中のログデータを使用してはいなかった.そこで学習過程も考慮することで,より精度の高い潜在スキル構造の抽出を試みる.学習中に記録されるログデータには,スキルが反映されているものや,そうでないものもあるため,ログデータからスキルに関連する規則性を発見するために機械学習を用いた新しい教育データマイニング手法を開発する.最終年度である2018年度は,これまでの研究成果をまとめて国際会議等で発表を行った.特に,MOOCSなどで獲得される欠損に偏りが生じる試験結果行列に対応したNMFを開発した.今後は,学習中のログデータから潜在的スキル構造を抽出するための手法を開発する.また,授業についてこれない学生を早期に発見し,教師のサポートができる可視化ツールの開発を行う.また,当初プログラミングスキルはログデータに反映されると仮定していたが,予想に反してログデータから容易には判断することが難しいことがわかった.そこで,いくつかクラスタリング手法を適用して,クラスターの特徴を抽出することを試みる.ログデータの採取方法として,新たに一定間隔で自動的にソースコードを取得する手法の開発を行う.また,取得したデータから,プログラミングが得意な学生と,そうでない学生の特徴を抽出することを試みる.試験結果行列には欠損が生じるが,欠損がある場合でも対応が可能なNMFの開発を行う.購入予定であった計算機サーバ,データ解析用PCに不具合があり,販売リリースが遅れたためである.購入時期が次年度となってしまったが,全体として研究計画に影響はない.取得したログデータが膨大となるため,演算に用いる高速計算機サーバを購入する予定であった.しかし,当初の計画よりもデータの蓄積率が低かったため,現在使用しているPCでもどうにか演算が可能であった.コンピュータの性能は後に発売されるほど良くなるので,購入を次年度に持ち越した.研究への影響はない.今年度,高速計算機サーバ,データ解析用PCを購入する.当初から計画していた計算機サーバ,データ解析用PCの購入を行う.
無人ヘリコプタによる3次元視覚観測システムの研究

本研究では、ステレオのコンピュータビジョンを搭載した無人ヘリコプタを製作し、上空から地上を観測することにより高精度な3次元データを作成する研究開発を行った。ステレオビジョンに関してはヘリコプタによる撮影場所の移動を利用して高精度の3次元データを作成する技術を研究開発し、無人ヘリコプタに関しては3次元観測の為に位置姿勢を制御しながら自動或いは半自動で飛行する為の飛行制御技術を研究開発した。ステレオビジョンに関しては、本年度は無人ヘリコプタに搭載する基線長(カメラ間距離)の短いステレオカメラ(SSS)に関する研究開発を中心とした。ステレオ法による距離計測には事前にターゲットの特徴(形状など)を指定、教示する必要がある。それには、予めターゲットの幾何モデルを用意する方法と、観測データからターゲットをGUIで指定しモデルを自動構築する方法がある。さらに、ターゲットを探索する場合にGPSによるラフな位置情報を与えるが、ターゲットの距離測定の要求誤差に基づいて、ヘリコプタの高度と方向を決定し、ターゲットを認識(発見)するための最適なモデルの分解能と種類(テクスチャー、シェイディング、境界線)に応じた処理方法等を決定する必要がある。以上の問題を解決するアルゴリズムを検討した。自律型無人ヘリコプタに関しては、電動ラジコンヘリコプタをベースとする全長が約1.5m、重量が約5kgの実験機の製作と、操縦モードの切り換えに必要となる制御信号切換装置の製作を行った。この制御信号切換装置は、ラジコン電波の1つの空きチャンネルを切り換え用に利用して、ラジコン送信機にあるスイッチで飛行中でも手動操縦と自動操縦の切り換えが出来る様になっている。この制御信号切換装置と小型コンピュータを実験機の電動ヘリコプタに搭載し、各操舵が手動モードと自動モードでそれぞれ予定通りに安全に動作することを確認した。更に、小型コンピュータなどの搭載機器を積んでも、重量的に飛行に問題が無いことを確認した。また、小型デジタルカメラユニットと画像処理用コンピュータからなるステレオビジョンシステムについてスペックなどについて検討した。ステレオビジョンに関しては、ステレオカメラとGPSセンサ、姿勢センサを一体にした装置を使って、地上でカメラを移動させながら画像を位置姿勢のデータを取得する実験を行い、カメラを移動させことによって長い基線長を得るラージスケールステレオ法で3次元データを得るのに必要な精度で位置姿勢を特定出来るか確認をした。その結果、3次元データを得ることは出来たが更に3次元の計測精度を上げる余地があることが明らかになった。今後はセンサから得られる位置姿勢データの処理について改善が必要なこと、更に無人ヘリコプタの飛行制御と連動した場合の位置姿勢の精度向上の検討が必要なことが明らかになった。また、ターゲットを捉える方法については、注視しながら移動する方法と移動後にターゲットを再度捉える方法について検討したが、一長一短があり実験的に確認する必要があることが明らかになった。自律型無人ヘリコプタに関しては、既に製作した電動のラジコンヘリコプタ実験機を自動制御する為の制御アルゴリズムの研究とソフトウェアの開発を行った。制御はこれまで実績のあるPID制御をベースとしたもので、動力モータでメインロータを回転させずに地上で試験し、機体の姿勢変化に対して妥当な舵が自動的に動作することを確認した。また、各センサの動作状況についても検証し、妥当な値を示していることを確認した。今後は更に動作確認をし、安全性を確かめた上で、飛行実験へと進める。また、電動ヘリコプタは機体の振動が少ないが、飛行時にどの程度の振動が発生してステレオカメラの画質にどの程度影響を与えるかを確認する為のセンサと計測システムも作製したので、今後、飛行実験により確認する。ステレオビジョンに関しては、ステレオカメラとGPSセンサ、姿勢センサを搭載した無人ヘリコプタによる撮影飛行実験を行った。その結果、地上の目標物の3次元データを撮影データから作成出来たが、野外での撮影環境に対するカメラのセッティングなどが十分に行えておらず、撮影画像の質が悪く想定していた精度までは行くことが出来なかった。今後、カメラセッティングの最適化、自動化する機能を追加して行く必要がある。また、GPSと姿勢センサのセンサフュージョンにより、カメラの位置姿勢及びラージスケールステレオ法での基線長を計測しているが、3次元データの精度を上げる為にはセンサフュージョンのアルゴリズムを改良して更に位置姿勢測定の精度を上げて行く必要があることが分かった。無人ヘリコプタの飛行制御に関しては、飛行制御の自律化を進めるとともに上空からの画像取得を容易かつ確実にする為に搭載カメラの画像をモニターしながら半自動的に遠隔制御を行うシステムを開発し、小型無人ヘリコプタにより飛行実験を行った。その結果、遠隔操縦システムを開発することは出来たが、非熟練者が操縦出来る程には操縦が容易にはならず、画像撮影には有効であることが確認出来た半面更なる制御性能の改良が必要なことが明らかになった。また、飛行中の機体の振動をセンサによって計測した結果、本研究の無人ヘリコプタは電動である為に、従来使用してきたエンジン機に比べ、振動が小さく、画像撮影への悪影響もないことも明らかになった。全体としては、無人ヘリコプタを用いてラージスケールステレオ法で3次元データを取得する基本システムを開発したが、まだ改良の余地があるので、引き続き研究を進めて行きたい。

ステレオビジョンについて、ラージスケールステレオ法によって十分に高精度な計測データを得るところまで進めなかった。これは移動したカメラの位置姿勢データの精度が不十分だった為と考えられる。また、無人ヘリコプタの自律飛行についても飛行実験にまで進むことが出来なかった。これはソフトウェアの開発に予定より時間が掛かった為である。24年度が最終年度であるため、記入しない。ステレオビジョンについては、ラージスケールステレオ法の地上での模擬実験を十分に行うことにより効率的にラージスケールステレオ法の研究開発を行う必要がある。自律型無人ヘリコプタについてもシミュレーションを行うなどして飛行実験を安全確実に行うことにより研究開発の遅れを発生させない様に進める必要がある。また、自律型無人ヘリコプタにステレオカメラを搭載して当初の目的を実現する為に、相互の技術をうまく連動させる為の計画や準備を綿密に行う。
Charge transport inside of organic crystals and lithium-containing metal oxides

[1]確率モデルの分析を行い、有機結晶中の電子の移動が高相関性を有する分子間振動に強く依存することが分かり、有機結晶の電気的特性の説明を提案した。[2]C60結晶のMDシミュレーションをベイズ統計で分析し、分子間のHOMO-LUMO相互作用のためのメカニズムを提案した。[3]LiCoO2中のLiイオンの拡散を、六方格子上のランダムウォークとして研究した。結晶格子の異なる部分での同時から生じるLi移動がLiイオンの拡散に対するエントロピー障壁を生成することが分かった。物理化学アメリカで開催されたAPS Meetingに参加する予定でしたが、科研費の計画書作成の段階でAPS Meetingの日程が発表されておらず、国内での会議と同時期のため参加できなかった為。並列計算機のためのハードウェア(InfiniBandコネクタ): 50,000円国内出張:(筑波、東京)70,000円×2回
超高分解能深さ方向分析のための小型低速反応性ガスイオン銃の開発

1nmの深さ分解能を目指し、小型低速イオン銃の開発を行った。イオン化室に永久磁石を配置してイオン化効率を向上させ、大口径レンズを用いて透過率を高めた。これにより数100eVという低エネルギーでありながら1μAという高いビーム電流を確保することに成功した。関連して低速イオンビームのフォーカス調整と位置合わせのための専用同軸試料台および除算表示機能を持つ2連微小電流計を製作し、正常動作することを確認した。この電流計の除算出力からビーム径を算出するためのJavaアプレットを作成し、インターネットへ公開した。GaAs/AlAs超格子標準試料に対して100eV500eVの低速Ar^+およびXe^+イオンを用いてスパッタオージェ深さ方向分析を行い、深さ分解能の評価をMRIフィッティング法を用いて行った。いずれの場合もエネルギーの低下とともに分解能が向上したが、100eV付近で急激な表面荒れが発生し、分解能が極端に劣化する現象が見られた。これは表面リップル構造の形成と関連があるもとの思われる。そこで300eVのO_2^+イオンビームをSi試料に照射したところ、振幅数nm程度のリップル構造が観測された。このことから推測すると、低エネルギー領域でエッチングレートが低くなってくると残留ガスの吸着により表面酸素濃度が増大し、リップル構造が形成されるものと思われる。本年度は低速イオン銃およびその制御回路の試作を行い、特性評価を行なった。1)イオンビームの収束状況,スポット位置合わせのため、同軸試料台と除算表示機能を持つ2連微小電流計を試作し、これらを組み合わせて使用することにより、ビーム照射位置の調整と、ビーム広がり半値幅を迅速に測定できることを確認した。これは低速イオンビームを取り扱う上で非常に有用な周辺技術である。2)走査型オージェ電子顕微鏡に低速イオン銃を取りつけ、試料としてGaAs/AlAs超格子標準物質を用いてスパッタオージェ深さ方向分析を行った。イオンビームエネルギーとして100eVから500eVの範囲で実験を行った結果、150eV以上のエネルギーにおいて、1.5nm/min以上の実用的なエッチングレートが得られた。また300eV以下のエネルギーにおいて2.0nm以下という非常に高い深さ分解能が得られた。なお100eVのエネルギーではAl-LVVオージェ信号のデプスプロファイルにおいて、立ち上りエッジでは1.3nmという高い分解能が得られ、低いエネルギービームの効果がはっきり表われたが、立ち下がりエッジでは2.7nmとなり逆に分解能の劣化が観測された。イオンエネルギーがスパッタリングしきい値にちかづくと特異な現象が発生するようで、これの解明は今後の検討課題である。3)イオン化室の電子発生用フィラメントをタングステンからレニウムに交換し酸素イオンビームを発生させ、安定動作を確認した。さらに試料としてSi単結晶をもちい、オゾン雰囲気下での表面荒れの低減効果を確認した。ただしイオン銃に内蔵した永久磁石の表面が酸素によって腐食しており、不動態膜のコーティングなどの対策が必要で、これも次年度以降の課題として残されている。1mmの深さ分解能を目指し、小型低速イオン銃の開発を行った。これにより数100eVという低エネルギーでありながら1uAという高いビーム電流を確保することに成功した。GaAs/AlAs超格子標準試料に対して100eV500eVの低速Ar^+またはXe^+イオンを用いてスパッタオージェ深さ方向分析を行い、深さ分解能の評価をMRIフィッティング法を用いて行った。

いずれの場合もエネルギーの低下と共に分解能が向上したが100eV付近で急激な表面荒れが発生し、分解能が極端に劣化する現象が見られた。これは表面リップル構造の形成と関連があるものと思われる。そこで300eVのO_2^+イオンビームをS:試料に照射したところ、振幅数mm程度のリップル構造が観測された。このことから推測すると、低エネルギー領域でエッチングレートが低くなってくると残留ガスの吸着により表面酸素濃度が増大し、リップル構造が形成されるものと思われる。
寄生体の棲み分けに関するメカニズム:鶏のコクシジウムを用いた研究

本研究では棲み分けが比較的はっきりしている鶏コクシジウムの一群を用いてとくに寄生部位特異性の機構を解明することを目的とする。(1)アイメリア原虫と糖との関連について培養細胞系を用いたアイメリア原虫の侵入における糖残基の役割について解析を行い、D-galac-toseがアイメリア原虫のスポロゾイトの宿主細胞侵入に重要な役割を演じていることが判明した。(2)コ-ノイドに対するモノクローナル抗体の作成とその特性について鶏モノクローナル抗体系を用いて、アイメリア原虫に対するモノクローナル抗体を作成し、その特性を協商点レーザー顕微鏡を用いて観察した。試験した6種類全てのスポロゾイトにおいて6D-12-G10に対し強い蛍光反応を示し、さらに、E.acervulinaと類似する特異的な極性がスポロゾイト前端に認められた。ウェスタンブロテイグ法においては、いずれの種類においても有為なバンドが検出されなかった。(3)モノクローナル抗体の宿主交差反応について以上の成績より、当研究室で作成したmAbsはEimeriaの住み分けに関する研究において重要だと考えられ、以後これらmAbsを用いた更なる研究により、コクシジウム感染防御能を持つ合成ワクチンの開発に寄与するものと考えられる。6D-12-G10は、Eimeria acervulinaスポロゾイトに対し作成された鶏モクローナル抗体である。この抗体はスポロゾイトの細胞侵入に関与する器官の一つであるコ-ノイドを確認し、腸陰窩へ移動する際に利用すると言われているCD8陽性Tリンパ球へのスポロゾイトの侵入を抑制する。この抗体を用いて、鶏に寄生が知られる他の6種のコクシジウムE.tenella、E.maxima、E.necatrix、E.brunetti、E.mitis、E.praecoxのスポロゾイトのあいだに、共通抗原性があるかどうかを免疫組織学的に検討した。また認識した共通抗原を分子生物学的手法で解析した。各種Eimeriaのオーシストからスポロゾイトを分離し、スライドグラス上に塗抹し、モノクローナル抗体6D-12-G10と抗鶏IgG-FITCで反応させ、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。さらに、ウェスタンブロティグ法においては、スポロゾイトを超音波破砕後、限外濾過により濃縮、SDS電気泳動による分離、イムノブロットによる転写し、ペルオキシダーゼ結合アビジン-ビオチン法および化学発光法を用いて特異抗原を解析した。共焦点レーザー顕微鏡による観察において、試験した6種類全てのスポロゾイトにおいて6D-12-G10に対し強い蛍光反応を示し、さらに、E.acervulinaと類似する特異的な極性がスポロゾイト前端に認められた。ウェスタンブロティグ法においては、いずれの種類においても有為なバンドが検出されなかった。共焦点レーザー顕微鏡下で全てのスポロゾイトに反応があることから、6D-12-G10抗体はE.acervulina特有のものではなく、この7種間で共通した抗原を認識することが判明した。現在までに、世界各国の研究者が鶏コクシジウムに対するワクチンの開発に取り組んでいるが、いまだに感染を防御できるようなものはない。また、開発には、マウスのモノクローナル抗体を用いた方法が用いられているが、終宿主である鶏と抗体産生のために免疫されるマウスでは認識する抗原が異なり、ワクチンに使用できるような感染防御抗原は現在のところ作成されていない。本研究では、鶏モノクローナル抗体系を用いて、アイメリア原虫の宿主細胞侵入機構の解明おぼび感染防御のための原虫抗原の解析および、鶏腎細胞培養系を用いて、アイメリア原虫の宿主細胞侵入に及ぼす糖残基の役割について解析する。前年度までの研究より、鶏コクシジウムの一種で世界各国での発生の認められているEimeriaacervulinaのスポロゾイトのコ-ノイドに対する鶏モノクローナル抗体の作成に成功し、コ-ノイドがアイメリア原虫の宿主侵入に及ぼす影響について、コ-ノイド抗体を用いた宿主細胞侵入阻止試験を行った。その結果、コ-ノイド抗体は原虫の宿主への侵入を抑制することが判明した。

また、他の鶏のアイメリア種における共通抗原性について解析を行ったところ、6種のすべてに共通抗原性を有することが判明した。また、培養細胞系を用いたアイメリア原虫の侵入における糖残基の役割について解析を行い、D-galactoseがアイメリア原虫のスポロゾイトの宿主細胞侵入に重要な役割を演じていることが判明した。鶏に感染するEimeriaには9種類が報告されており、原虫は多種多様な抗原から成り立っている。E.acervulinaのスポロゾイトに結合する7種類の鶏型モノクローナル抗体(mAb)を用いて、野外で発生率の高い他の6種類のEimeriaすなわちE.brunetti(EB),E.maxima(EMa),E.mitis(EMi),E.necatrix(EN),E.praecox(EP),E.tenella(ET)との間に共通抗原が存在するかを確認した。各種Eimeriaのスポロゾイトをサイトスピンにより塗末を作成し、間接蛍光抗体法にで観察した。さらに超音波破砕したスポロゾイトをウェスタンブロット法により抗原蛋白の存在を確認した。8E-1 mAbは、間接免疫蛍光法による観察において、6種類のEimeria全てに共通抗原性を示した。ウェスタンブロッティングにおいてはET,EN,EPに共通の32kDaの抗原が認められ、EBを除く5種に260kDaの共通抗原が認められた。また、MAb FISCはET,WN,EB,EMaに蛍光を示し、この4種類とEPに共通の45kDaの抗原を検出した。HE-4 mAbはEBにのみ蛍光を示したが、ET,EN,EP,EMaに共通した44kDaの抗原を検出した。8D-2mAb抗体はEBにのみ蛍光を示し、ET,EN,EPに共通の44kDaの抗原を検出した。なお、蛍光が認められた部位は全ての場合においてスポロゾイト前端のアピカルコンプレックスであった。以上の成績より、当研究室で作成したmAbsはEimeriaの住み分けに関する研究において重要だと考えられ、以後これらmAbsを用いた更なる研究により、コクシジウム感染防御能を持つ合成ワクチンの開発に寄与するものと考えられる。
ジエンモノマーのトポケミカル重合の反応機構解析と生成ポリマーの立体構造制御

本研究では,シス,シス-ムコン酸ジエチル(EMU)の結晶に光照射により進行するトポケミカル重合の反応挙動や特徴から重合反応機構を解明し,さらに生成ポリマーの分子量や立体構造の制御についての研究を行った.重合反応はラジカル機構で進行し,結晶の光重合系を直接ESR観測すると長寿命の成長ラジカルが確認できた.300nm付近の光で励起されたモノマー分子から重合活性種が生成し,つづいて成長反応が速やかに進むこと,この重合は光開始系であるにもかかわらず強い温度依性を示し,光開始に加えて結晶格子歪みによる自発的な開始反応すなわちジラジカル生成反応の起こることを明らかにした.重合後,ポリマーは結晶として得られ,顕微鏡観察やX線回折の結果からポリマー鎖は結晶の一方向に配列していることを確かめた.ポリ(EMU)はトリフルオロ酢酸や1, 1, 1, 3, 3, 3-ヘキサフルオロ-2-プロパノールにのみ可溶であり,その他ほとんどの有機溶媒には不溶であった.通常の再結晶法で得た結晶を重合すると,1-2X10^3cm^3/gと大きな極限粘度(トリフルオロ酢酸中,30°C)をもつポリマーが得られ,重合条件(温度,時間,収率)による影響はほとんど認められない.これに対して,破砕,凍結乾燥,再沈殿などにより微結晶を調整し重合を行ったところ,条件に応じて2x10^2-2x10^3cm^3/gの極限粘度をもつポリマーを得ることができた.トポケミカル重合で得たポリ(EMU)の13C-NMRスペクトルの化学シフトの値とX線構造解析の結果からここで生成したポリ(EMU)は高度に規制されたメゾジイソタクチック構造をもつことがわかった.本研究では,シス,シス-ムコン酸ジエチル(EMU)の結晶に光照射により進行するトポケミカル重合の反応挙動や特徴から重合反応機構を解明し,さらに生成ポリマーの分子量や立体構造の制御についての研究を行った.重合反応はラジカル機構で進行し,結晶の光重合系を直接ESR観測すると長寿命の成長ラジカルが確認できた.300nm付近の光で励起されたモノマー分子から重合活性種が生成し,つづいて成長反応が速やかに進むこと,この重合は光開始系であるにもかかわらず強い温度依性を示し,光開始に加えて結晶格子歪みによる自発的な開始反応すなわちジラジカル生成反応の起こることを明らかにした.重合後,ポリマーは結晶として得られ,顕微鏡観察やX線回折の結果からポリマー鎖は結晶の一方向に配列していることを確かめた.ポリ(EMU)はトリフルオロ酢酸や1, 1, 1, 3, 3, 3-ヘキサフルオロ-2-プロパノールにのみ可溶であり,その他ほとんどの有機溶媒には不溶であった.通常の再結晶法で得た結晶を重合すると,1-2X10^3cm^3/gと大きな極限粘度(トリフルオロ酢酸中,30°C)をもつポリマーが得られ,重合条件(温度,時間,収率)による影響はほとんど認められない.これに対して,破砕,凍結乾燥,再沈殿などにより微結晶を調整し重合を行ったところ,条件に応じて2x10^2-2x10^3cm^3/gの極限粘度をもつポリマーを得ることができた.トポケミカル重合で得たポリ(EMU)の13C-NMRスペクトルの化学シフトの値とX線構造解析の結果からここで生成したポリ(EMU)は高度に規制されたメゾジイソタクチック構造をもつことがわかった.
貝類の遺伝的多様性保全:DNAツールの開発とその応用

アカガイScapharca broughtoniiは、東アジア地域、特に日本、中国および韓国において、水産業上重要な貝類の一種である。そのため、本課題では本種の遺伝的多様性保全の研究を進めてきた。本年度は、本種のミトコンドリアDNA(mtDNA)の塩基配列の未読領域の全塩基配列をプライマーウォーキング法などにより決定することができた。この未読領域には、いくつかのタンデムリピート配列、一塩基多型、ミニサテライトなどが存在することが分かった。本種のmtDNAは動物としては巨大で、その全長は47から50kbpであることが明らかになった。これは、個体によってタンデムリピート配列の数が異なるためで、これらの特徴的配列は、DNAマーカーとしての利用性を秘めている。これらのmtDNA配列の多型を利用して、国内の主要な産地(仙台湾、陸奥湾、七尾湾(石川)、香川県)のアカガイおよび海外産アカガイ(韓国、中国、ロシア)を解析した結果、以下のことがわかった。国内の天然アカガイ漁獲量の9割以上を占める仙台湾産では、他の海域には見られない固有のハプロタイプのみで構成されていた。一方、陸奥湾、七尾湾、香川産のものでは、メジャー(95%以上)なハプロタイプが共通していた。また、韓国産の約半数もこのハプロタイプであった。しかし、韓国産の残りのハプロタイプは韓国固有のものであった。したがって、これら共通のハプロタイプを持つアカガイの由来が過去の移植などの人為的影響を反映したものかが注目される。中国とロシア産には共通したハプロタイプが見られたが、韓国、日本では見られないハプロタイプであった。本成果は、地域の遺伝的多様性保全に貢献するだけでなく、高級な仙台湾産アカガイ(通称閖上のアカガイ)の産地偽装の抑止にも利用可能な知見と考えられる。当初の予定通り、アカガイのmtDNAの全塩基配列の解読と、各地域のアカガイの遺伝的類縁関係調べることができた。本年度で終了我が国で盛んに行われている栽培漁業では,漁獲の増大効果が期待できる一方,放流された種苗が天然集団の遺伝的多様度を低下させるリスクが懸念される。水産生物を含む種の遺伝的多様性保全は、生物多様性に関する条約でも推進すべき課題として設定されており、国際的に見ても急務の課題である。本フェローシップでは,日本で栽培漁業対象種となっているアカガイやエゾアワビ等,日本と東アジア大陸に分布する貝類について,マイクロサテライトDNA,一塩基多型(SNPs)およびミトコンドリアDNA(mtDNA)塩基配列などのDNAマーカーを開発して天然集団および放流用種苗の解析を行い、東アジア地域における天然集団間の遺伝的違いに基づく,遺伝的多様性を考慮した人工種苗の移植・放流に関する指針の提言を目指す。本年度(H22年12月23年3月)は、アカガイのDNAマーカー開発のため、未知のmtDNA塩基配列解読に着手した。既知のアカガイmtDNA塩基配列から(当研究室ですでに得ていた配列)、2つの大きなギャップ領域を増幅させるため15個のPCRプライマーを設計した。第一のギャップについては、Long-PCRによりクリアなPCR産物を得ることができたため、4つの制限酵素(Alul, EcoRV, EcoRl and Afal)で消化し、フラグメントをクローニングして塩基配列を決定した。もう片方のギャップについてはPCR産物が得られなかったため、既知配列に基づくゲノムウォーキングによる配列解析を行っている。現在のところ、上記2つのギャップのうち7kb(7,000塩基対)を決定しており、その内部にはテンデムリピート配列が存在することが分かっている。このタンデムリピート配列のDNAマーカーとしての利用性は、今後調べる予定である。本年度(H23年4月24年3月)は、アカガイの遺伝的多様性保全のためのDNAマーカー開発を行い、その有用性を検討した。昨年度に、これまで解読されていなかったアカガイミトコンドリアDNAの未知領域内部に、タンデムリピート配列(類似した塩基配列が繰り返して出現する領域)が存在することを明らかにした。このタンデムリピート配列の繰り返し数が個体ごと、あるいは集団ごとに違っていれば、有望なDNAマーカーとして利用しうる。そこで本年度は、繰り返し数を指標として、地域集団サンプルを遺伝的に分けることができるかを調べた。得られた特徴的配列の中から一つのタンデムリピート配列領域をピックアップし、アカガイ7集団・153個体を分析に供した。7集団は、以下の地域から得られたものである:仙台、石川県、青森県、香川県、中国、韓国およびロシア。対象タンデムリピート配列をPCR増幅して塩基配列を決定したところ、リピート数の違いに起因する、5種類のタイプが存在することが分かった(サイズ:481,511,541,571,601bp)。これらのタイプの頻度は集団間で異なっていた。調べた個体は大きく分けると3つのグループに分かれ、中国とロシアは一つのグループを形成し、韓国の個体は一つのグループを形成したが、いくつかの個体は日本のグループに含まれることがわかった。この結果の解釈については、今後さらにマーカーを増やすことにより精査する必要があるが、少なくとも本研究で得られたDNA領域は、DNAマーカーとしての利用価値は十分あると言える。

そのため、本課題では本種の遺伝的多様性保全の研究を進めてきた。本年度は、本種のミトコンドリアDNA(mtDNA)の塩基配列の未読領域の全塩基配列をプライマーウォーキング法などにより決定することができた。この未読領域には、いくつかのタンデムリピート配列、一塩基多型、ミニサテライトなどが存在することが分かった。本種のmtDNAは動物としては巨大で、その全長は47から50kbpであることが明らかになった。これは、個体によってタンデムリピート配列の数が異なるためで、これらの特徴的配列は、DNAマーカーとしての利用性を秘めている。これらのmtDNA配列の多型を利用して、国内の主要な産地(仙台湾、陸奥湾、七尾湾(石川)、香川県)のアカガイおよび海外産アカガイ(韓国、中国、ロシア)を解析した結果、以下のことがわかった。国内の天然アカガイ漁獲量の9割以上を占める仙台湾産では、他の海域には見られない固有のハプロタイプのみで構成されていた。一方、陸奥湾、七尾湾、香川産のものでは、メジャー(95%以上)なハプロタイプが共通していた。また、韓国産の約半数もこのハプロタイプであった。しかし、韓国産の残りのハプロタイプは韓国固有のものであった。したがって、これら共通のハプロタイプを持つアカガイの由来が過去の移植などの人為的影響を反映したものかが注目される。中国とロシア産には共通したハプロタイプが見られたが、韓国、日本では見られないハプロタイプであった。本成果は、地域の遺伝的多様性保全に貢献するだけでなく、高級な仙台湾産アカガイ(通称閖上のアカガイ)の産地偽装の抑止にも利用可能な知見と考えられる。本課題の目標を達成するためには、まずDNAマーカーツールとして使用できるDNA領域を見つけることが必須である。このことと、本年度結果を考慮すると、研究は順調に進捗していると考える。当初の予定通り、アカガイのmtDNAの全塩基配列の解読と、各地域のアカガイの遺伝的類縁関係調べることができた。本年度の結果を踏まえ、分析サンプル数を増やすことにより、アカガイの遺伝的多様性保全のための管理指針を示す。本年度で終了
元代音研究

本研究では元代のさまざまな音韻資料の再検討を行った。まず、『中原音韻』や『中州楽府音韻類編』といった元代音研究の根本資料となる本国資料をユニコードでデータベース化し、その成書過程を研究した。その結果、以前得られた結論を更に前進させる知見が得られた。即ち、『中原音韻』は『中州楽府音韻類編』を底本として増補したものであり、そしてその『中州楽府部顎編』は『広韻』の常用宇を順次摘出したものであることが既に分かっていたが、『中原音韻』の増補過程においてもやはり『広韻』が使用されたことが明らかになった。またこの研究の過程で、『中原音韻』の版本の検討も行い、現存最古の元版である杏雨書屋本も参照し、更に新たな明本も収集することを得た。この新発見の明本には他本にはない音声描写が各韻部ごとに付されており、殊に興味深いものである。ほか、『蒙古字韻』を始めとするパスパ字資料に対しては既に多くの系統的研究が行われており、それらを総合して本研究に組み込むべく作業を行った。また、『至元訳語』も蒙漢対音資料として貴重なものであり、研究を進めた。ほか、ペルシャ資料・日本資料のデータベース化も進めたがまだ完全には完了していない。『全元曲』の押韻資料も組み込むべく基礎的研究を行った。これらの研究の結果、元代の諸音韻資料の様相がより一層明らかになり、それらを集大成するための基礎作業が進行した。本年度は研究計画の如く、基礎資料のデータベース化を中心に行った。具体的には、『中原音韻』『中州楽府音韻類編』『中州音韻』『聚分韻略』『蒙古字韻』などの元代音の根本資料となるもので、ごく少数の僻字を除き、すでにユニコードによる電子テキスト化されている。未入力の僻字については当有は今昔文字鏡により入力する予定であったが、今昔文字鏡にすら収められていない文字であること力多く、また今昔文字鏡の印刷時の品質があまり高くないため、そのままになっている。それらの僻字はユニコードのエクステンションBにも収められていないようなもので、作字する方法も考えられるが、独自の外字コ」ドを使用することは将来のデータ公開時の汎用性を低くすることになるため、目下のところ僻字の処理は未解決である。そのため、先行資料との継承関係を跡付けたり、一字一字の収載字の音韻地位との関連づけをする段階にはまだ進めずにいる。また元曲の押韻字のデータベース化については『全元曲』の電子テキストを未入手のため、今年度は実施することができなかったが、来年度は既存の電子テキストの信愚性をチェックしつつ、押韻字の摘出・帰納を進める予定である。また、ペルシャ資料については明初のもので時代がやや下るがペルシャ医学書の漢訳に含まれる対差を摘出したが、まだ電子テキストとしては未入力で、やはり次年度にデータベース化をした上でその具体的音価と音韻体系に関する研究を行う。まず、『中原音韻』や『中州楽府音韻類編』といった元代音研究の根本資料となる本国資料をユニコードでデータベース化し、その成書過程を研究した、その結果、以前得られた結論を更に前進させる知見が得られた。即ち、『中原音韻』は『中州楽府音韻類編』を底本として増補したものであり、そしてその『中州楽府音韻類編』は『広韻』の常用字を順次摘出したものであることが既に分かっていたが、『中原音韻』の増補過程においてもやはり『広韻』が使用されたことが明らかになった。

この新発見の明本には他本にはない音声描写が各韻部ごとに付されており、殊に興味深いものである。ほか、『蒙古字韻』を始めとするパスパ字資料に対しては既に多くの系統的研究が行われており、それらを総合して本研究に組み込むべく作業を行った。また、『至元訳語』も蒙漢対音資料として貴重なものであり、研究を進めた。ほか、ペルシャ資料・日本資料のデータベース化も進めたがまだ完全には完了していない。『全元曲』の押韻資料も組み込むべく基礎的研究を行った。これらの研究の結果、元代の諸音韻資料の様相がより一層明らかになり、それらを集大成するための基礎作業が進行した。
非財務情報の開示と中長期的な投資と融資の市場の環境の整備に関する実証的な研究

本研究は,中長期的な投資および融資の環境の整備に有効に機能する新たな報告システムの構築に貢献するために,とくに非財務情報の開示に着目して,具体性かつ包括性をもったデータの検証と分析結果を報告することを目的とする。そこで本研究では,わが国における非財務情報の開示が,とくに(1)大企業を中心とした媒体である統合報告書と,(2)中小企業を中心とした事業性評価報告書において,おおきな進展がみられることに着目し,これらの開示媒体における非財務情報の開示項目と開示形態について,中長期的な価値創造プロセスとの結び付きの観点から包括的な検証を目指していく。その第一のステップとして,平成30年度は,金融機関を対象としたインタビュー調査と質問票調査にもとづいたデータベースの構築の実施に取り組んだ。データベースの内容は,つぎの特徴をもつ。第一に,インタビューと質問票の調査内容は,金融機関が統合報告書または事業性評価報告書を,投資または融資の意思決定に利用するにあたって,どのような非財務情報の開示項目に着目するとともに,どのようなメディアを情報源とするかといった広範囲にわたるものとなっている。第二に,インタビューと質問票の調査は,統合報告書と事業性評価報告書のステークホルダー別に実施している。それは,前者と後者では,開示の対象であるステークホルダーが大きく異なるためである。前者はひろく一般に公表されるが,後者は,一般公衆がアクセス可能である場合が多いものの,特定の金融機関や取引業者に対して公表される。インタビューと質問表を組み合わせた調査によるデータベースは,次年度以降のつぎの検証を可能とする。それは,ステークホルダーの事業特性や環境特性を考慮しながら,どのような経営指標や項目が企業価値と結び付いているか,どのような開示形態がコミュニケーションに有効かを明らかすることである。本研究は,中長期的な投資および融資の環境の整備に有効に機能する新たな報告システムの構築に貢献することを目的とする。このとき研究代表者は,非財務情報を価値創造の観点から開示している統合報告書と事業性評価報告書に着目して分析をすすめている。これらの2つの媒体は,中長期的な投資および融資市場に向けて,それぞれ別のステークホルダーに発信されている。これらの2つの媒体における非財務情報の開示項目や開示形態を分析することは,中長期的な投資および融資の環境の整備に向けた分析を実施することを可能とする。研究代表者は,この分析を,第一に,投資および融資の市場におけるステークホルダーがどのような非財務情報の開示項目に着目するとともに,どのようなメディアを情報源とするかについてのデータベースを構築し,第二に,中長期的な価値創造プロセスとの結び付きの観点から包括的な検証することによって,推進する研究計画をたてている。第三のステップは,分析にもとづく提言と意見の発信である。これらの3つのステップを実践することによって,はじめて本研究は,中長期的な投資および融資の環境の整備に向けた報告システムの構築に貢献することができる。平成30年度は,その第一のステップであるデータベースの構築を行うことができた。本データベースは,インタビューと質問票の調査を基礎とすることによって,第一に,金融機関が開示媒体を,投資または融資の意思決定に利用するにあたって,どのような非財務情報の開示項目に着目するとともに,どのようなメディアを情報源とするかといった広範囲にわたる内容を含むとともに,第二に,統合報告書と事業性評価報告書のステークホルダー別の内容になっており,つぎの分析のステップを推進することを可能とするものである。したがって,本研究課題の進捗は順調であると自己評価できる。平成30年度のインタビューと質問表調査を基礎としたデータベースの構築を受けて,今後はつぎのように研究を推進する。令和元年度は,平成30年度の結果を受けて,次の2つの実証研究を実施する。第一は,どのような経営指標を基礎としてステークホルダーに伝達することが,よりわが国企業のマネジメント層と外部のステークホルダーとの間のコミュニケーションに有効に機能するかを探求する。インタビューと質問表調査では,企業の財務,製造,知的,人的,社会・関係,自然の6つの資本と価値創造プロセス,およびリスクと機会に関する項目について,その開示実態とステークホルダーの利用実態について調査している。ここでは,投資者と金融機関の利用実態に応じて,どのような経営指標や項目が重要で,またどのような開示形態が有効かについて,統合報告書と事業性評価報告書のそれぞれについて調査する。第二は,情報内容に秘匿性等があるときの有効な開示形態について,シグナルの発信も含めて調査する。市場別,ステークホルダー別に検証することによって,新たな報告システムの提言が期待できる。最終年度は,第三のステップである,令和元年度の分析にもとづく提言と意見の発信である。ここでは,国内外での発表を通じて研究成果をひろく社会に還元するとともに,すすめてきた研究を総合的にとりまとめ,わが国での「企業の持続可能な成長にむけたステークホルダーとのコミュニケーション構築に関するフレームオブレファレンスの構築」に向けた積極的提言を行いたい。

その第一のステップとして,平成30年度は,金融機関を対象としたインタビュー調査と質問票調査にもとづいたデータベースの構築の実施に取り組んだ。データベースの内容は,つぎの特徴をもつ。第一に,インタビューと質問票の調査内容は,金融機関が統合報告書または事業性評価報告書を,投資または融資の意思決定に利用するにあたって,どのような非財務情報の開示項目に着目するとともに,どのようなメディアを情報源とするかといった広範囲にわたるものとなっている。第二に,インタビューと質問票の調査は,統合報告書と事業性評価報告書のステークホルダー別に実施している。それは,前者と後者では,開示の対象であるステークホルダーが大きく異なるためである。前者はひろく一般に公表されるが,後者は,一般公衆がアクセス可能である場合が多いものの,特定の金融機関や取引業者に対して公表される。インタビューと質問表を組み合わせた調査によるデータベースは,次年度以降のつぎの検証を可能とする。それは,ステークホルダーの事業特性や環境特性を考慮しながら,どのような経営指標や項目が企業価値と結び付いているか,どのような開示形態がコミュニケーションに有効かを明らかすることである。本研究は,中長期的な投資および融資の環境の整備に有効に機能する新たな報告システムの構築に貢献することを目的とする。このとき研究代表者は,非財務情報を価値創造の観点から開示している統合報告書と事業性評価報告書に着目して分析をすすめている。これらの2つの媒体は,中長期的な投資および融資市場に向けて,それぞれ別のステークホルダーに発信されている。これらの2つの媒体における非財務情報の開示項目や開示形態を分析することは,中長期的な投資および融資の環境の整備に向けた分析を実施することを可能とする。研究代表者は,この分析を,第一に,投資および融資の市場におけるステークホルダーがどのような非財務情報の開示項目に着目するとともに,どのようなメディアを情報源とするかについてのデータベースを構築し,第二に,中長期的な価値創造プロセスとの結び付きの観点から包括的な検証することによって,推進する研究計画をたてている。第三のステップは,分析にもとづく提言と意見の発信である。これらの3つのステップを実践することによって,はじめて本研究は,中長期的な投資および融資の環境の整備に向けた報告システムの構築に貢献することができる。平成30年度は,その第一のステップであるデータベースの構築を行うことができた。本データベースは,インタビューと質問票の調査を基礎とすることによって,第一に,金融機関が開示媒体を,投資または融資の意思決定に利用するにあたって,どのような非財務情報の開示項目に着目するとともに,どのようなメディアを情報源とするかといった広範囲にわたる内容を含むとともに,第二に,統合報告書と事業性評価報告書のステークホルダー別の内容になっており,つぎの分析のステップを推進することを可能とするものである。
九州地域における再生可能エネルギーの普及拡大と地域活性化に関する研究

本研究は、九州地方における、地域資源としての再生可能エネルギーの活用可能性について、再生可能エネルギー事業運営のガバナンス分析と定量分析を交えて研究することにより、地域エネルギーガバナンスのあり方を検討するものである。地域資源としてポテンシャル(潜在可能性)があるのかの検討や、また実際の導入事例における普及策や事業運営の状況、推進体制、ガバナンス形成の現状、コジェネレーションの可能性について現地視察及びヒアリング調査に基づいて把握する。
細胞間接着装置の分子構築と情報伝達機構

(1)AJにおけるアクチンフィラメントと細胞膜の結合にかかわる分子群の解析を行った。我々が単離AJからbarbed end capping proteinとして同定した裏打ち蛋白質ラディキシンが、赤血球の主要裏打ち蛋白質であるバンド4.1のファミリーに属することが、cDNA解析から明らかになった。このことは、ラディキシンがアクチンフィラメントのbarbed endを直接細胞膜蛋白質に結合させていることを強く示唆する。そこで、さらに、免疫沈降法とモノクローナル抗体法を駆使して、ラディキシン結合膜蛋白質の同定およびそのcDNAの単離を試みつつある。(2)AJにおけるチロシン燐酸化の解析を行った。我々は、すでに、AJには3種類のチロシンキナーゼ(c-yes,c-src,lynキナーゼ)が濃縮していることを見出していた。一般にsrcファミリーに属するキナーゼは膜内蛋白質に結合することが示されつつあるので、AJにおいてもこれら3種類のキ-ナーゼは特殊な膜内蛋白質に結合している可能性が高い。そして、この膜内蛋白質こそが接着情報のレセプターであると想像される。そこでやはり、免疫沈降法とモノクローナル抗体法を用いて、yesキナーゼと結合する膜内蛋白質の同定を試みた。現在、有力な候補が見つかりつつあるが、決定的な証拠を得るに至っていない。以上の結果により、AJという細胞接着装置の分子構築と情報伝達機構に関する我々の理解は、かなり深まったものと考えられる。我々は、これまでカドヘリンが機能する接着部位であるAdherens Junction(以下AJ)に、cーyesおよびcーsrcチロシンキナナ-ゼが濃縮していることを示した。カドヘリンを介した接着情報の伝連機構を明らかにするために、本年度は、以下の2点について研究を進めた。(1)cーyes,cーsrcキナ-ゼと結合している膜蛋白質の同定:MDCK細胞を抗原に用いることにより、表面抗原に対するモノクロ-ナル抗体ライブラリ-を作成し、その中からcーyes抗体の免疫沈降物と反応するものをスクリ-ニングした。その結果、分子量6万程度のAJに局在している膜蛋白質を認識する抗体を得ることができた。(2)cーyes,cーsrcキナ-ゼの基質となる細胞膜裏打ち蛋白質に同定:この目的で、肝臓から単離したAJの裏打ち構造の分子構築をさらに群細に検討した。特にエズリンと似といることから、チロシンキナ-ゼのよい基質となると思われるラディキシンについてより詳細な解析を行った。ラディキシンは、AJの裏打ち構造に濃縮するアクチン結合蛋白質として我々が見い出したもので、昨年cDNAの単離に成功している。本年度は、DNAレベルの解析により、エズリンとラディキシンに似ているが、明らかに異なるもう一つの蛋白質を同定することができた。これら3種のラディキシンファミリ-のメンバ-は、ほとんど全ての細胞に共発現しており、アクチンフィラメントと細胞膜が強く結合している場所(例えば、分裂溝、微絨毛、細胞間および細胞基質間AJなど)に濃縮していることが分かった。これらの蛋白質がチロシン燐酸化を受けることにより、アクチン系の細胞骨格の構築が大きく変化し、細胞増殖や分化を制御していると考えると興味深い。我々は、これまでカドヘリンが機能する接着部位であるAdherens Junction(以下AJ)に、c-yesおよびc-srcチロシンキナーゼが濃縮していることを示した。カドヘリンを介した接着情報の伝達機構を明らかにするために、本年度は、以下の2点について研究を進めた。MDCK細胞を抗原に用いることにより、表面抗原に対するモノクローナル抗体ライブラリーを作成し、その中からc-yes抗体の免疫沈降物と反応するものをスクリーニングした。その結果、分子量6万程度のAJに局在している膜蛋白質を認識する抗体を得ることができ、それを用いてcDNAクローニングを開始した。この目的で、肝臓から単離したAJの裏打ち構造の分子構築をさらに詳細に検討した。

特に、エズリンと似ていることから、チロシンキナーゼのよい基質となると思われるラディキシンについてより詳細な解析を行った。ラディキシンは、AJの裏打ち構造に濃縮するアクチン結合蛋白質として我々が見い出したもので、昨年cDNAの単離に成功している。本年度は、このラディキシンが直接結合する膜蛋白質の同定に力をいれた。方法としては、BHK細胞の表面をビオチンでラベルし、抗ラディキシン抗体で免疫沈降する方法である。その結果、分子量110KD膜蛋白質が共沈澱することが分かった。今後、この蛋白質に特異的なモノクローナル抗体を単離し、その抗体を用いてcDNAをクローニングする予定である。さらに、ラディキシンとこの膜蛋白質の結合が、チロシン燐酸化により、制御されるかどうかを調べていきたい。