hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳梁からみた日本人の脳

脳の高次機能の男女差とか、年令経過を追った高冷化現象を検討したり、あいはその人種による比較を行うことなどは、人類学の重要な基礎的テーマである。高次機能を簡単に計量的に測定する基準として、左右の大脳半球を連結する脳梁をとりあげた。脳梁の正中断の大きさや形態は、全体およびその部分ごとに、そのまま左右大脳半球の総合的および局所的高次機能の特性を反映すると考えられるからである。大阪大学医学部、大阪市大医学部、兵庫医科大学の系統解剖実習の機会をとらえ、成年より老年に至る男性152例、女性104例の脳の正中断面を写真撮影した。得られた像より、大脳断面、脳梁断面の全体とその3分割、5分割について、二次元解析装置を用いて面積を計測した。また諸外国における最近の報告(たとえばHolloway,'93)と比較した。まず大脳正中断面積、脳梁の全面積、および脳梁の3分割、5分割におけるいずれの部位の面積についても、すべての場合でその絶対値の平均は常に男性が女性を優越した。次に年齢を横軸にとって分布図を作成すると、大脳正中断、脳梁正中断のいずれにおいてもその退行直線(最小自乗法による)はゆるやかに下降する。次に脳梁の大脳断面との相対比、脳梁の3分割、5分割の脳梁全体との相対比を検討した。この場合のすべての値については、男女間に統計的有意差を認めることは出来なかった。さらに例数を40才より69才以下(男性55例、女性20例)、70才より79才まで(男性49例、女性35例)、80才以上(男性45例、女性53例)に年令を区分して、それぞれの相対比を比較したが、やはりいずれの場合も男女間に有意差を認めることは出来なかった。これらの日本人における結果は、Hollowayがすでに報告された諸外国の例を包括して自験例と合わせて検討し、脳梁膨大部(5分割の最後部、視覚野を連結する線維で構成される)で女性が男性に比して優れると述べた結果と一致しないようである。
ディジタルゴーストに基づくマルチメディア用電子透かし方式に関する研究

本研究はディジタルゴーストに基づくマルチメディア用電子透かし方式を新たに提案し、その基本特性を理論と実験の両面から確認することを目的としている。平成16年度はDCT(離散コサイン変換)領域での画像信号に透かし情報を埋込む方式について研究を行った。本研究で得られた新たな知見等の成果は次の通りである。(1)ケプストラムを利用してディジタルゴースト画像から遅延検出を高感度に行う方法について性能比較を行った。その結果、両極性ゴーストモデルのケプストラム差分d pc(q)の相対値「d=d pc(M)-d pc(O)」を用いると、平成15年度に定式化した単極性ゴーストモデルの場合に比べて、検出感度が約2倍向上することがわかった。(2)次に、DCT領域でのゴーストに基づく透かし入り画像のSNR特性を調べた結果、「単極性ゴーストに基づく透かし入り画像のSNR(SNR1)-両極性ゴーストに基づく透かし入り画像のSNR(SNR2)≒3[dB]」であることが実験的に確認された。更に、「直交変換におけるエネルギー保存則」を用いて、DCT領域でのゴーストに基づく透かし入り画像のSNRを定式化し、「SNR1-SNR2=10log_<10>(2)≒3.01[dB]」となることを証明した。(3)DCT領域での両極性ゴーストモデルに基づく相関型透かし方式を用いて、各種の基本的攻撃(白色雑音付加、圧縮処理、クリッピング)に対する耐性実験を行った。但し、透かしデータとしてGold系列を用いた。その結果、これらの基本的攻撃に対して、提案方式は十分な耐性を有することがわかった。特に、クリッピングについては、透かし入り画像の約90%が除去されても透かし情報を検出できることが実験的に確認された。(4)研究成果を国際会議で発表すると共に、電子透かし技術および拡散系列に関する最新の資料を収集するために外国旅行(オーストリア、イタリア)を行った。(1)ケプストラム(対数パワースペクトルをラーリエ逆変換したもの)を利用してディジタルゴースト画像から遅延検出を高感度に行う方法について基礎的検討を行った。まず、ゴースト画像モデルのケプストラムを定式化した後、ケプストラムの性能向上を行うために「ケプストラム差分e pc(q)」を定義し基本性質を調べた。その結果、合成されたケプストラム差分「d-e pc(M)-e pc(O)」を用いると、元のケプストラム差分e pc(M)の感度が約3倍に向上することがわかった。(2)次に、基本的な伝送符号(単極・両極符号)に対する透かし入り画像のSNR(信号対雑音比)特性を調べた。その結果、透かし抽出時に原画像を用いない「公開透かし方式」の場合に、「単極符号の透かし入り画像のSNR(SNR1)-両極符号の透かし入り画像のSNR(SNR2)≒3[dB]」となることを実験的に示した。更に、確率的信号モデルを用い単極・両極符号に対するSNRを定式化し、「SNR1-SNR2=10log_<10>(2)≒3.01[dB]」となることを証明した。(3)拡散系列(擬似ランダム系列)を透かし情報として利用するために、M系列やGold列の基本特性を調べた。その結果、M系列やGold系列はビット誤り率が35%40%程度であっても、相関法を用いて元の系列パターンを特定できることがわかった。(4)研究成果を国際会議で発表すると共に、電子透かし技術および拡散系列に関する最新の資料を収集するために外国旅行(カナダ、スペイン)を行った。

その結果、これらの基本的攻撃に対して、提案方式は十分な耐性を有することがわかった。特に、クリッピングについては、透かし入り画像の約90%が除去されても透かし情報を検出できることが実験的に確認された。(4)研究成果を国際会議で発表すると共に、電子透かし技術および拡散系列に関する最新の資料を収集するために外国旅行(オーストリア、イタリア)を行った。
完全水系における電解触媒反応による環境調和型反応プロセスの構築

前年度に引き続きは、まず電子移動メディエーター(Med)固定化担体の作製ならびに調製について検討を行った。Medは、種々の基質に対する電解触媒反応に用いられている有機ニトロキシルラジカル、Niサイクラム等を使用し、担体の基材にはグラファイトフェルト(GF)、高分子樹脂等を用いた。Medの担体への固定方法は、担体の細孔内あるいは表面にカルボキシル基あるいはアミノ基等の官能基を持たせ、Medとエステルあるいはアミド結合等の化学結合により固定化を行った。担体へのMed固定化量は、GFで1020μmol/cm^3、ポリスチレン高分子樹脂で12mmol/gであった。このMed修飾担体もサイクリックボルタンメトリーにより、水中に攪拌下存在させても担体からMedが溶解せず安定に担持されているとともに、担体に固定化されたMed-電極間の電子移動が円滑に進行していることが分かった。実際、有機ニトロキシルラジカル修飾GFにおいては、アルコール類の電解触媒酸化反応を水中において高電流効率、高収率で達成した。特に、水中のpHを制御することにより、酸性中性付近ではアルデヒドおよびケトン体を、塩基性領域ではカルボン酸を選択的に得ることができた。また、Niサイクラム修飾GFにおいても、カルボニル化合物の類の電解触媒還元反応および有機ハロゲン化合物の電解触媒脱ハロゲン化反応を、水中において高電流効率、高収率で達成した。一方、Med固定化ポリスチレン高分子樹脂においても、高分子樹脂の膨潤能を利用し、疎水性基質を樹脂側に閉じこめ、水層側にMedを分散させMedの相関移動を利用した電解触媒反応を現在試みており成果を得られつつある。本年度は、まず電子移動メデイエーター(Med)固定化担体の作製ならびに調製について検討を行った。Medは、種々の基質に対する電解触媒反応に用いられている有機ニトロキシルラジカル、フェロセン、Niサイクラム、ビオローゲン等を使用し、担体の基材にはグラファイトフェルト、シリカゲル、イオン交換樹脂、両親媒性高分子樹脂等を用いた。Medの担体への固定方法は、物理吸着法および化学結合法により行った。物理吸着法では、Medと担体としてシリカゲルをアセトン等の溶媒中で攪拌した後、溶媒を留去することによりMedを担体の細孔内および表面に担持させた。この調製されたMed担持シリカゲルの水中での安定性ならびに特性を、電気化学的手法であるサイクリックボルタンメトリーを用いて評価した。その結果、このMed担持シリカゲルは水中に攪拌下存在させてもシリカゲルからMedが溶解せず安定に担持されていることが分かった。さらに、いずれのMed担持シリカゲルも可逆的な酸化還元波が得られたことから、シリカゲルに担持されたMed-電極間の電子移動が円滑に進行していることが示唆された。一方、化学結合法では担体の細孔内あるいは表面にカルボキシル基あるいはアミノ基等の官能基を持たせ、Medとエステルあるいはアミド結合等の化学結合により固定化を行った。しかしながら、より効率的なMed-電極間の電子移動を行わせるためには、担体へのMed固定化量、Med-担体間の固定化距離等より詳細な検討を行う必要があり現在検討中である。
Cystatin Cによる神経変性のシグナル伝達経路の解明

多系統萎縮症(MSA)はalpha-synuclein(a-syn)というタンパク質が神経細胞とオリゴデンドロサイトに蓄積・凝集することにより発症する。これまでの研究でオリゴデンドロサイト特異的にヒトa-synを発現させたMSAモデルマウスにおいて、変性したオリゴデンドロサイトから分泌されるcystatin C(cysC)というタンパク質が神経細胞において内因性のa-syn発現量の増加を引き起こすことがわかっていた。そこで本研究ではオリゴデンドロサイトから分泌されるcysCによるa-synの発現量増加を抑制するための標的を決定することを目指す。本年度の研究では、未成熟なオリゴデンドロサイト前駆細胞を増加させるとcysC発現量が減少することを明らかにした。最初にMSAモデルマウスの大脳皮質初代培養細胞に性質の異なる複数の処理により未成熟なオリゴデンドロサイト前駆細胞の増加を行った。このときオリゴデンドロサイト前駆細胞の増加とcysCの発現量の減少が認められた。さらに神経細胞におけるa-synの蓄積を評価すると1%Triton X-100不溶性のa-synの減少が認められた。また、マウス神経芽細胞種由来Neuro2a細胞にいて内因性および外因性cysCがa-synに与える影響を調べた。Neuro2aにプラスミドを用いてcysCの過剰発現を誘導してもa-synの発現量に変化は認められなかったが、培養液中に組換え精製cysCを添加するとa-syn発現量の増加が確認された。この結果はオリゴデンドロサイト由来のcysCの増減が神経細胞のa-syn蓄積に影響を及ぼすことを示唆している。本年度は未成熟なオリゴデンドロサイト前駆細胞の増加におけるcysC発現量と神経細胞内のa-syn蓄積への影響について着目して解析を行った。成熟したオリゴデンドロサイトから分泌されるcysCは未成熟なオリゴデンドロサイト前駆細胞の増加により減少する調節機構が存在し、その結果として神経細胞におけるa-syn蓄積も減少させることに成功し、当初想定していたよりも研究に広がりが出ている。本研究の結果により、MSAの治療法開発の標的としてのcysCが有効であることが示唆されこれまで存在しなかった治療薬に向けて大きく前進できた。平成30年度で得られた結果をもとに、令和元年度は未成熟なオリゴデンドロサイト前駆細胞によるcysCの調節機構を解析する。CysCの減少は発現量の低下なのか、分泌の阻害なのか、分解の促進なのか不明である。これらの疑問に対してそれぞれ解析を行う。また神経細胞のa-syn蓄積の減少による神経細胞への細胞死についても評価する。平成30年度では研究がうまく進まない際に想定していた研究協力者の必要がなく人件費が発生しなかった。

また研究によって未成熟なオリゴデンドロサイト前駆細胞が神経細胞におけるa-syn蓄積の減少まで誘導することが明らかになり、次年度に行う研究にかかる物品費が想定していたよりも多いことがわかり、効率的な物品購入と資材・試料の有効活用より生じた額を次年度消耗品費として使用することとした。物品費は細胞培養にかかわる試薬、動物実験にかかわる試薬、各種阻害剤や抗体の購入に使用予定である。成果発表のための出張旅費と、研究成果発表費用としての使用を計画している。
異種胎児を用いた自己間葉系幹細胞由来クローン腎臓作製法の開発

腎臓のもつ解剖学的複雑性のため、慢性腎不全に対する再生医療はこれまでの他臓器で行われてきた再生医療研究とは異にした全く新たなアプローチが必要になると考えられる。我々はこれまで異種胎仔の発生プログラムを用いた全く新しいアプローチによってヒト骨髄由来間葉系幹細胞からネフロンへの分化誘導に成功し、さらにこのヒト由来腎臓原器をホスト動物の大網内で腎臓への分化をさらに誘導し、尿生成能も持たせることに成功した。つまりヒト由来腎臓をラット体内で機能させることが可能となった。移植医療の進歩とともにこれまでの治療法で改善が期待できない重症の心不全、肝不全、腎不全などに対し移植により完治が期待できるようになってきている。しかしこの移植医療が一般的にならない理由は、世界的なドナー不足であり、また移植がうまくいった場合でも免疫抑制剤の長期服用が必要となり、これに伴う副作用と戦い続けなければならない。我々はこのドナー不足及び拒絶反応という2つの大きな問題点を克服する究極の治療法として、自分自身の細胞から自己の臓器を作り出すことが出来ないか検討した。我々脊椎動物はもともとひとつの受精卵であったが、わずかな時間にいろいろな刺激を受け個体へと発生していく。その発生の初期段階においてそれぞれの臓器もわずかな細胞群から非常に複雑な構成単位を形成していく。つまり時間的空間的にプログラムされた多種多様の刺激が3次元的に一分の狂いなく幹細胞に作用することにより個体間で殆ど差がない臓器へと分化していく。そこで発育中の異種の胎児の体内を"臓器工場"として用いることができないか検討した。つまり臓器形成段階の胎児は免疫機能確立前で異種の細胞を拒絶なく受け入れることが可能であるため、外来の幹細胞を生きた胎児の臓器が形成される部位に注入することで、発生段階と全く同じ環境下に置き、臓器発生時の各種因子と全く同様の刺激を与えることで注入した幹細胞から臓器を作り出せるか検討した。遺伝子改変した間葉系幹細胞を腎臓が出来る前のラット胎児の腎臓発芽部位に注入し、全胚培養器を用いこの胎児を生きたまま子宮外で成長させた後、さらに器官培養にて腎臓の発育を継続させた。その結果注入した間葉系幹細胞由来の腎臓の一部(ネフロン及びその周囲の間質)の形成が確認された。またこの腎臓原器を腹腔に戻すことによりさらに腎臓は発育し自尿を得られることが確認された。前年度までにヒト間葉系幹細胞から後腎組織を樹立することに成功しているため、この腎臓原器に尿生成能を獲得させることに挑んだ。まず後腎発生の血管迷入期前後に後腎を大網に移植することにより移植後腎はさらに成長を続け尿生成を開始するという現象に着目した。妊娠13.5日以降のラット胎仔の後腎は大網内で発育を継続することが確認されたため、ヒト問葉系幹細胞を妊娠11.5日ラット胎仔体内で48時聞培養した後24時間器官培養を行い、妊娠13.5日後腎相当の大きさまで発育させてから成獣ラットの大網内に移植した。移植後腎臓原基は急速に成長し2週間後には元の腎臓の1020%の重量になっていた。我々はこのヒト問葉系幹細胞由来腎組織を新規腎臓(neokidney)と名づけさらに検討を行った。LacZトランスジェニックラットをレシピエントとして用いた実験にて、大網内で成長した新規腎臓内の血管系はLacZ陽性でありレシピエントの血管が統合されていることが示された。さらに電子顕微鏡にて糸球体係蹄内に赤血球が確認されておりレシピエントの循環系が糸球体係蹄まで達していることが示唆された。同時に糸球体上皮細胞の高次構造がしっかり構築されていることが確認されたため、レシピエントの血液をろ過することが可能であると推察された。このため腎臓原基を大網内で4週聞成長させたところ新規腎臓は水腎症を呈することが確認された。これは新規腎臓が尿生成を開始したが尿管が大網内の脂肪組織に埋もれてしまって流出路が絶たれてしまったために生じたと考えられた。このため拡張した尿管からマウスピペットを用いて貯留した液体を吸引し生化学的検討を加えたところ、血清値と比較し尿素窒素およびクレアチニン値が明らかに濃縮され尿組成に近いことが確認され、新規腎臓が血清をろ過したことが示唆された。前年度までにヒト間葉系幹細胞から後腎組織を樹立し尿生成能を獲得させることに成功している。そこで今年度はヒト間葉系幹細胞を集合管系(尿管・集合管)に分化させる試みを行った。将来尿管芽(UB)に分化する細胞群(UB原基)の存在領域に間葉系肝細胞を移植し、その場の内在性シグナルを与えることで、UBへの分化を促した。UBは、中腎の導管として頚胸境界部から総排泄腔へと伸びるウォルフ管の尾端に形成される。

胚が大きいため扱いやすく、胎生でないため操作後の胚を卵内で培養できるニワトリ胚を用いた。腎臓発生に必須な遺伝子の発現パターンは、ニワトリと哺乳類間で高度に保存されていることを確認した。蛍光色素DiIを用いた系譜解析の結果、6から12体節期というごく初期の胚の、最終体節近傍の中間中胚葉が、ニワトリのウォルフ管およびUBの原基であった。しかし、間葉系幹細胞をニワトリのUB原基領域に移植しても分化は見られなかった。そこで、UB原基に強く発現している遺伝子であるPAX2を導入した後UB原基領域に移植して発生を継続したところ、間葉系幹細胞は尾側に移動し、移植2日後にはウォルフ管上皮に取り込まれた(投稿中)。さらにRT-PCRを行なったところ、PAX2を導入した間葉系幹細胞は、移植前の時点では、ウォルフ管の発生に必須な遺伝子であるLIM1を発現していなかったが、ウォルフ管上皮に取り込まれた後のhMSCにはLIM1の発現が見られた。これらの結果は、間葉系幹細胞がニワトリ胚内でウォルフ管に分化したことを強く示唆する。遺伝子導入や移植方法の改良により、ネフロン再生のプロトコールと組み合わせて、腎臓全体をヒト間葉系幹細胞から再生できる可能性があると考えている。
気相光触媒法による水中有機塩素化合物の処理システムの開発

各地で地下水汚染、土壌汚染を引き起こしているトリクロロエチレンやテトラクロロエチレン等の有機塩素化合物を、二酸化チタンを用いた気相中光触媒反応を用いて分解、浄化するための処理システムを開発することを目的に、研究を進めた。バッチ式反応槽を用い基礎データを求めるための基礎的研究と連続式反応槽を用い実用化を目指した応用研究を実施した。1.バッチ式反応槽を用いた実験では、以下の点が明らかになった。1)反応に先立って光触媒に紫外線を照射(前照射)しておくとトリクロロエチレン(テトラクロロエチレン)の気相中光触媒反応が加速された。また、同じ光触媒を用いて反応を繰り返すと、初回の反応に比べ、2回目、3回目の反応は、さらに加速されることが明らかになった。2)反応の(中間)生成物として、フォスゲン、ジクロロアセチルクロライドなどが検出された。上記繰り返し反応の加速は、これら生成物が塩素ラジカルによる連鎖反応を引き起こすことが原因になっていると考えられた。3)バッチ式反応槽を用いた反応機構等に関する基礎研究の結果は、反応の条件は違うが、連続式反応槽による分解反応での有害な生成物の生成を防ぐ上での有効な情報を与えるものと考えられた。2.連続式反応槽を用いた実験では、以下の点が明らかになった。1)曝気法と気相中光触媒分解法を組み合わせることによって、実際にテトラクロロエチレンで汚染された地下水を連続的に浄化処理することに成功した。反応後の排気中に基準値以上の有害な化合物は検出されなかった。2)連続式反応槽は5週間の連続運転に耐え、実用的処理システムの構築につながるものであることが実証された。トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン等、水中の有機塩素化合物を水中での光触媒分解反応によって分解、無害化できることは、すでに確認されている。しかし、この方法を実際の水処理に適用し、実用化しようとした時、最大の難点は反応速度が遅いことである。しかしながら、大気中での光触媒反応は、水中での反応と比べ、格段に速く進むことが最近明らかにされてきた。そして、これら有機塩素化合物の多くは揮発性で、曝気法(空気を吹き込む方法)などにより比較的容易に水中から空気中へ移行させることが可能である。そこで、本研究では、これらの有機塩素化合物を、空気中で光触媒分解する方法について調べることとした。水中での光触媒反応に比べ、空気中での光触媒反応にはまだ不明な点が多い。今年度は次の点について成果を得た。1)水中での光触媒反応では、光触媒の二酸化チタン表面に白金やパラジウムを担持すると、反応速度が増したが、空気中の光触媒反応について調べたところ、白金やパラジウムはかえって反応速度を低下させることが明らかになった。このことから、空気中と水中では反応の機構に大きな違いがあることが示唆された。2)気相中での光触媒反応は、固体の光触媒の履歴に依存することが考えられる。とくに光触媒反応の直前に光触媒を紫外線で30分から1時間照射(前照射)することにより、光触媒の活性が著しく向上することが明らかになったので、この点について詳細に調べた。その結果、前照射により、光触媒表面の水分が除去されて光触媒活性が向上することが推定された。3)曝気法では、反応器中の湿度が高くなる可能性があるので、気相中での光触媒反応に対する水分の影響について調べた。この際に、上記前照射の効果を考慮することで、実験結果を明解に説明することができた。以上により、有機塩素化合物の気相光触媒分解法の基礎となる重要なデータが得られた。トリクロロエチレンやテトラクロロエチレン等の有機塩素化合物が河川水や地下水、さらには土壌に対して重大な汚染を引き起こしている。

本研究では、これらの有機塩素化合物を光触媒によって、分解、除去するための処理システムを開発することを目的に、研究を進めた。そのための基礎的研究としては、バッチ式反応槽を用いて、種々の条件下で、これら化合物の光触媒分解反応について調べた。さらに実用化を目指して、連続反応槽を構築し、実際にテトラクロロエチレン等で汚染された地下水を浄化するための実験を実施した。すなわち、汚染された地下水を汲み上げて、曝気法と光触媒法を組み合わせた装置によって、地下水の浄化を試み、処理水および、大気の分析を行った。その結果、次の点が明らかになった。1)バッチ式反応槽を用いた実験では、既に明らかにされている気相中での光触媒反応に対する前照射の効果が、種々の光触媒について確認された。2)曝気法と組み合わせた連続式反応槽(パイロットプラント)を用いて、テトラクロロエチレンで汚染された地下水の光触媒分解処理実験を行った結果、汚染物質を効果的に分解することができた。3)上記装置(パイロットプラント)は長期間(5週間)の連続運転に耐え、実用的な処理システムの構築が可能であることが明らかになった。トリクロロエチレンやテトラクロロエチレン等の有機塩素化合物が地下水や土壌に対して重大な汚染を引き起こしている。一方、その強い酸化力で注目されている光触媒反応は、水中では反応速度に限界があるが、気相中では非常に反応が早く進むことが明らかになった。さらに、これら有機塩素化合物は、曝気法により水中から大気中へ、また減圧吸引法により土壌中から大気中へ比較的容易に移行させることが可能である。本研究では、二酸化チタンを用いた気相中での光触媒反応を用いて、これら有機塩素化合物を分解、除去するための処理システムを開発することを目的に研究を進めた。水中での反応にくらべ気相中での反応は複雑で、また研究例も少ないので、基礎的なデータを得るために、小型のバッチ式反応槽を用いて反応速度、反応機構等、反応の特性について調べた。また、実用化を進めるために、パイロットプラント規模の連続反応槽を構築し、実際にテトラクロロエチレン等で汚染された地下水を浄化するための実験を実施した。その結果、バッチ式反応槽を用いた基礎研究では、次の点が明らかになった。1)反応に先立って光触媒に紫外線を一定時間以上照射しておくと、有機塩素化合物の分解反応が加速された。2)同じ光触媒を用いて反応を繰り返すと、初回の反応にくらべて、2回目、3回目の反応はさらに加速された。3)反応の(中間)生成物として、フォスゲン、ジクロロアセチルクロライド等が検出されたが、これら化合物が、上記繰り返し反応の加速に関与していることが推測された。また、連続式反応槽を用いた実験では、汚染物質のテトラクロロエチレンを効果的に分解することができた。パイロットプラントは長期間(5週間)の連続運転に耐え、実用的な処理システムの構築の可能性が実証された。
大江匡房の思想研究

大江匡房の多数の著作のうち、特に思想・宗教・文学研究の基礎となるテキストの校訂と註釈を行い、国立歴史民俗博物館・身延文庫に所蔵される『江都督納言願文集』古鈔本の校訂本文を公刊した。また、大江匡房と同時代の、日宋関係・神観念・寺社縁起など、周縁諸学についても考究した。さらにその前提となる、慶滋保胤ら摂関期文人貴族の思想・文学的背景、特に勧学会における白居易詩文や仏教思想の受容について闡明した。本研究は、大江匡房の多数の著作のうち、特に思想方面の研究の基礎となるテキストの校訂と註釈を行い、その成果をもとに大江匡房の宗教思想や文学的営為を闡明することを、主な目的としている。また、匡房の全集はいまだ刊行されておらず、そのための基礎作業も、本研究のもう一つの目的となる。吉原は、大江匡房全集の願文を主に担当することに内定しており、『江都督納言願文集』全六巻(第四巻闕)の校訂は喫緊の課題である。1大江匡房著作『江都督納言願文集』『続本朝往生伝』『本朝神仙伝』、あるいは『本朝続文粋』『朝野群載』『本朝文集』所載の匡房撰述作品を、コンピュータに入力しテキストデータ化した。2国立歴史民俗博物館蔵『江都督納言願文集』古写本なとの閲覧・撮影を行った。3大江匡房作品の訳註作成を、若手研究者や大学院生とともに開始した。4註釈研究に必要な図書・辞書類を購入し、参考文献を複写した。5大江匡房関連資料の調査、あるいは実地踏査のため、国内外を調査した。6大江匡房の業績を国内外に認知させるため、以下の講演・学会発表を行った。○「八幡信仰史上における大江匡房」全国八幡宮連合第52回総会於石清水八幡宮青少年文化体育研修センター2006.6.17→『講演集』第32輯pp1-20全国八幡宮連合総本部2006.9.1○「自讃の文学-大江匡房の自作四十九日願文を中心に-」国際シンポジウム「世界における日中文化と文学」(基調講演)於中国長春市東北師範大学2006.9.1○「名は宋朝にほとばしる-大江匡房の対外意識-」「ブックロードと文化交流-日本漢文学の源流-」国際学術シンポジウム於中国杭州市華北賓館2006.9.16○「平安朝漢文学における茅山の形象」早稲田大学日本宗教文化研究所・江浙工商大学日本文化研究所交流協定締結記念シンポジウム「神仙伝・高僧伝の流伝と展開」於中国杭州市浙江工商大学2006.12.15大江匡房(10411111)は、後三条朝から白河院政期にかけて活躍した儒者・政治家であり、思想・宗教・文学・有職等の各方面に亙って、多彩な活動を繰り広げた。大江匡房は膨大な量の著作を遺しているが、いまだその全集は刊行されておらず、その刊行のための準備作業を数名で始めたところである。本研究は、多数の大江匡房著作のうち、特に思想方面の研究の基礎となるテキスト校訂と註釈を、いくつかの論著について作成し、その成果をもとに、大江匡房の宗教思想や文学的営為を闡明することを、主な目的としている。今年度は、その基礎作業として、主要著作のうちから、『江都督納言願文集』国立歴史民俗博物館本・身延文庫本・六地蔵寺本の本文を、コンピュータに入力しテキストデータ化した。その成果に基づき『江都督納言願文集』の校本を作成し、近く公刊する予定である。さらに前年度に続いて、大江匡房『江都督納言願文集』『本朝続文粋』『朝野群載』『本朝文集』などに所載される一部の作品について、本文校訂・読み下し・現代語訳・構造分析・註釈・解説・文献一覧からなる詳細な註釈を、若手研究者や大学院生とともに作成し、これらに見られる、当時の思想・宗教・文学・歴史・美術への関連を、総合的に検討した。また、註釈研究に必要な図書・辞書類等を購入し、参考文献を複写した。さらには、大江匡房関連資料の調査、あるいは遺跡の実地踏査のため、関西方面に出張した。その結果、本研究の中間的な報告として、別掲3篇の論文を執筆し公表することができた。匡房の全集はいまだ刊行されておらず、今年度はその刊行のための基礎作業を中心に行った。

まず『江都督納言願文集』全六巻(第四巻闕)の校本を作成するための基礎作業として、本年度は、古鈔本として存在は知られていたものの、全貌が明らかにされていなかった身延文庫本巻一と、国立歴史民俗博物館本巻三・六を、吉原浩人編『古鈔本『江都督納言願文集』』(二松学舎大学21世紀COEプログラム、2009.3)として翻刻刊行したまた前年度に続いて、大江匡房『江都督納言願文集』『本朝続文粋』『朝野群載』『本朝文集』などに所載される一部の作品について、本文校訂・読み下し・現代語訳・構造分析・註釈・解説・文献一覧からなる詳細な註釈を作成した。「白河院金字一切経供養願文」の詳註の公表は、その一端となるものである。さらに、大江匡房の思想の源流を探るため、摂関期及び院政期の文人貴族における、天神信仰・勧学会と白居易の詩文の関係について考察した。また大江匡房の思想を研究するためには、日本古代の「神」観念と習合思想について明らかにする必要があり、これらの方面についても解明を試みた。上記に関連する研究発表や講演は、中国・韓国・イタリア・日本の各地で行い、別記の通り、論文4編、学会発表7件、編著書2冊を公表した。本研究は、平安朝院政期に活躍した大江匡房の多数の著作のうち、特に思想・宗教方面の研究の基礎となるテキストの校訂と註釈を行い、その成果をもとに大江匡房の宗教思想や文学的営為を闡明することを、主な目的としている。またその前提として、摂関期文人貴族の思想・宗教・文学的背景をも探っている。昨年度には、『江都督納言願文集』身延文庫本巻一と、国立歴史民俗博物館本巻三・六を、吉原浩人編『古鈔本『江都督納言願文集』』(二松学舎大学21世紀COEプログラム、2009.3)として翻刻公刊した。本年度は、この成果をもとに、大江匡房『江都督納言願文集』『本朝続文粋』『朝野群載』『本朝文集』などに所載される一部の作品について、本文校訂・読み下し・現代語訳・構造分析・註釈・解説・文献一覧からなる詳細な註釈を作成した。さらに、大江匡房の思想の源流を探るため、摂関期及び院政期の文人貴族における、勧学会と白居易の詩文の関係などについて、詳細に考察した。また大江匡房の思想背景を研究するためには、日宋関係史や神仙思想について考察する必要がある。昨年度は、『宋史』に収載される唯一の日本人文人貴族が草した育然上表文を取り上げ、その註釈と背景の解明を行った。また、冥界の支配者とされる泰山府君信仰の日本における展開についても解明を試みた。上記に関連する研究発表や講演は、アメリカ・中国・日本の各地で行い、別記の通り、論文4編、学会発表8件を公表した。
選択溶解と陽極酸化による自己組織化チタニアナノチューブの形状制御

昨年度実現できなかった試験表面の均一化を陽極酸化時のサンプルの配置を工夫することにより達成できた。チタン板を水(422vol%)-プロパノール-フッ化アンモニウム溶液中で0Vから20Vまで走査した後、20Vで5時間定電位陽極酸化し、最も整然としたチタニアナノチューブを形成するのは水の濃度が16Vol%のときであることを見つけた。この濃度では反応で生じた水素イオンと電子の結合による水素ガス発生が他の濃度の場合よりも速すぎず、適切な速度で起こるためと考えられる。それよりも濃度が高い22%の場合には水素ガス発生反応が速すぎてナノチューブの壁を溶解してしまい、壊れたようなナノチューブの形成が確認された。逆に水の割合が少なすぎるとナノチューブを形成するのに必要なTiF6-イオンの生成が不十分となり、均一な表面にならないし、酸化された領域でも整然としたナノチューブが形成されないことが分かった。適切な水濃度の場合(16vol%)には内径90nmで長さ1800nmに達する長いナノチューブが形成できた。なおバリア層の厚さはナノチューブ層の厚さと正の相関があり、16%において最も厚く、55nmになることが分光エリプソメータの多層膜解析から求められた。上述の水溶液の場合、陽極酸化電圧を20Vから60Vまで上昇させると、溶解反応が速すぎるため、整然としたナノチューブが形成されず、チューブ壁がぼろぼろに壊れた。ナノチューブは非晶質であることが知られているが、550°Cで熱処理すると、結晶化し、バリア層はルチル型のX線回折パターンの方がアナターゼ型よりも強く、逆にナノチューブ層ではアナターゼ型の方が優勢になることが分かった。純チタンをアルコール、フッ化アンモニウム水溶液中で-1V20Vの範囲で掃印しながら陽極酸化させ、処理表面を電界放出形走査電子顕微鏡で観察し、チタニアナノチューブ等の作製を行った。ただし、一つの試料表面に、ナノチューブ以外にナノホール、ナノロッドも見られ、今後、均一化する方法を探索する必要がある。酸化膜の厚さは処理条件によるが、比較的均質なもので120160nmであることが顕微鏡の断面観察からわかった。この内表面から数十nm程度がナノチューブ等の構造と見られる。そこでより広範囲の平均的な膜厚を得るために分光エリプソメータによる2層構造解析を行った。その結果、ナノチューブ層が60nm、バリア層が80nm、合計140nmが近似値と考えられる。また、酸化膜の空気/チタニアの体積比を99.9%チタニアの光学定数を使って演算すると、45%が空気で55%がチタニアの場合に最も光学定数の分光曲線と良い一致が得られた。引き続き、データ点数を増やし、適切な光学定数に絞り込んで、演算エラーの縮小を行い、代表的な膜厚・膜質を評価したい。また、純チタンをグリセリン、フッ化アンモニウム水溶液中でも陽極酸化させ、ナノチューブの作製に成功した。しかし、ナノチューブは大きな中心ホールを伴いながら島状分布しており、より広範囲に均一にナノチューブを形成することが求められる。なお、チタン合金(Ti-Al-V)についても陽極酸化を行っているが、まだ、ナノチューブの形成条件が見つかっていない。
電気・電磁探査法を用いた不発弾(UXO)の3次元イメージング

地下浅部の地雷、不発弾(UXO)、埋設管、遺跡などを地表から非破壊で科学的に探査する方法として、磁気探査、電磁探査、地中レーダ探査など種々の物理探査法が開発され応用されている。しかし、いずれの方法にも短所および適用限界がある。このため、著者らは、電気探査比抵抗法の原理を応用して、その目的に応じて遺跡調査など比較的地下深部から地雷探査など地下浅部まで高速に画像化できるシステムを発明することにした。この目的のために、まず遺跡探査を目的として地下10m深度程度までを電気比抵抗の画像として可視化できる電気探査装置を試作し、ハンディアーム(Handy-ARM : Archaeological Resistivity Meter)と命名した。この装置は、考古学者を支援するためのツールとしてOYOから市販されており、国内はもとよりアジア諸国など数10台が普及ている。平成17年度は、この小型電気探査装置(Handy-ARM)をさらに小型軽量化して、地表付近の地雷や埋設管を探査できる装置を発明した。すなわち、従来の電気探査装置では、砂漠などの高比抵抗層では、接地抵抗が高く、地雷埋設地の電位分布を高精度に計測することは不可能であった。そこで、著者らは、平成17年5月にエジプト国のサハラ砂漠の地雷フィールドにおいて、試作したセンサーを用いてフィールド実験を実施した。その結果、電極系および計測方法を工夫すれば、乾燥した砂漠においても電気探査比抵抗法が適用できることを確認した。このことは、電気探査比抵抗法の原理を応用した地雷探査計(Mine Explorer)は、世界のあらゆる地質条件下でも適用できることを意味しており、しかも埋設物の3次元形状、物性値を推定できる電気探査の方法は、他の物理探査の方法よりも優れており、経済的であることを確認した。したがって、日本最初の地雷・UXO探査計として特許申請中である。地雷や不発弾(UXO)など地下浅部の埋没異常体を高精度に探査するための物理探査の方法が切望されている。従来は、磁性地雷を探知する目的で磁気探査法が適用され、金属地雷を探査する目的で電磁法が適用され、それ以外の地雷を探査するためには、地中レーダ(GPR)探査法が応用されている。しかし、いずれの手法も短所および探査限界があり、市販の調査機器を使用することができない現状である。このため、著者らはマクロな概査的手法とミクロな精査法とを併用して、地下浅部の地雷を漏れなく探査できるハイブリッド地雷探査シズテムを研究開発した。すなわち、まず広範囲に分布する不発弾等を安全かつ高速に探査するための物理探査法として、種々のループを試作して空中から時間領域電磁法を実行できるシステムを開発した。このTEM法のセンシングシステムと3軸方向の磁気傾度を計測することにより、金属地雷であれば漏れなく探知できることを確認した。次いで、地雷の材質および埋没深度を推定するために電気探査の原理を応用した携帯型地雷探査計を発明した。このように原理の異なる種々の物理探査法を併用して総合的に解釈することにより、UXOの空間分布のみならず材質も診断できることを確かめた。
混合気体の放電々圧と放電機構

1.混合気体中の電子エネルギー分布をボルツマン方程式を解くことによって計算し、これより混合気体の平等電界におけるフラッシオーバ電圧を求める方法を本研究室は提案していたが、この手法が一般的に有効であることを確しかめることができた。2.現在ガス絶縁として広く使用されているS【F_6】ガスを中心に、S【F_6】ガスと同じ負性気体であるC【Cl_2】【F_2】と【C_3】【F_8】、空気の主成分である【N_2】【O_2】、不活性気体の代表としてArなど各種単独気体のフラッシオーバ電圧とこれらのうち2種類を混合した場合の代表例について混合比に対するフラッシオーバ電圧の特性を実験的に明らかにした。3.フラッシオーバ電圧がほぼ等しい負性気体どうしを混合するとフラッシオーバ電圧の混合比に対する曲線はいわゆるシナジズムの特性を表わして上に凸になり、ある混合比で各成分気体よりも大きい最大値をとることを実験、理論両面より明らかにした。4.混合気体の不平等電界における放電機構を解明する実験を行った。不平等電界においては成分気体、ならびに水蒸気と思われる不純物気体の微量の混合が放電特性に少なからぬ影響を与えることがわかった。従ってこれらの点を十分制御した実験を今後行うことによってこれまでに得られたデータの新しい解釈が可能になると期待される。5.パッシェンの法則に従わない唯一の気体である【C_3】【F_6】ガスを用いて実験を行った結果、紫外線の照射によってフラッシオーバ電圧が圧力1気圧以下では差が著るしく、1.5気圧以上では逆にほとんど差が無くなるという特異な性質を見出した。
日本における各種六価クロムの汚染解明と動態解析

我が国で深刻な土壌汚染を起こしているクロム汚染の実態解明を行った。とくに東京都の旧化学工場跡および、埋め立て処分地での調査にくわえ、各種生態系での分布把握を中心に解析を行った。汚染現場ではその汚染源の位置を推定し、さらに化学的パラメータに加え気象データも用い動態解析を行った。その結果、過去の降水量と関係した長期濃度変動が明らかとなった。さらに六価クロムは地下を移動する間に低毒性の三価クロムに還元されることも明らかとなった。また豪雨に伴い路面に黄色い結晶が析出するがそれが高濃度の六価クロムであることを明らかにし、溢れ出た六価クロムは勾配に従い、特定の場所に集積するメカニズムが明らかになった。我が国において、鉛、ヒ素についで3番目に広域な土壌を汚染している重金属クロム(総クロムと六価クロム)の各種汚染の実態解明と環境動態、生態影響を明らかにすることを目的とし、研究を開始した。今年度はとくに、東京都江戸川区・江東区の旧化学工場跡および、埋め立て処分された公園での調査に加え、青森県の鉱山や富士山頂での大気エアロゾルにおける分布、鉄道や道路から負荷されるクロム、さらに各種生態系(北太平洋の魚類や本州の哺乳類など)での分布の把握を中心に分析を行った。その結果、江戸川区の工場跡地(現在は都道が通っている、その側溝・雨水ます)における深刻な汚染の継続が明らかになった。とくに今年度は堆積物など固体試料の六価クロム分析法(アルカリ融解法)を確立し、地下水と併せて解析を試みた。堆積物の中のクロムは、pHや酸化還元電位、有機物の共存によって、上部の水には6価の形態で、しかも高濃度に存在しても化学形態が全く異なるなど、新たな興味深い現象も発見した。また、9月の北関東・東北豪雨以降、これまでの季節変動から逸脱した劇的な濃度減少が観察され、実際、雨水ますから汚染水が溢れ、冬季の乾燥で結晶が析出する事態も発見することができた(自治体へ連絡して浄化処理を施すことができた)。東京都以外では、長野県のニホンジカに特異的なクロム汚染が存在する可能性が新たに示唆され、青森県の鉱山跡からもクロムを検出した。くわえて、北半球のサンマCololabis sairaは、冬季の産卵でクロムを失い、夏季の旺盛な採餌によって回復する興味深い傾向も推察され、今後の課題と考えられた。これらの成果は、一部をすでに水環境学会や国際シンポジウムで発表したが、残りも平成28年度には各種学術会議で発表予定である。本年度は、当初、初年度として目的にしていた重金属クロムによる各種汚染の実態解明を十分に達成することができたと判断された。つまり、誘導結合プラズマイオン源質量分析装置を用いた総クロムの分析、ジフェニルカルバジド法による環境水の六価クロム分析に加え、新たにアルカリ融解法による固体(今年度は底質)の六価クロム分析を確立できた。汚染の実態解明としては、東京都江戸川区を中心にスラグによる汚染の実態をほぼリアルタイムで分析でき、9月の北関東・東北豪雨後の、異常な地下水の挙動と汚染実態の変化を把握することができた。さらに、実際の生態系汚染として北太平洋のサンマCololabis sairaにおいて資源管理に関係する総クロムの変動を発見でき、長野県のニホンジカからは新たな汚染の可能性も示唆された。これらの成果は、今後の研究遂行における有効な端緒になると考えられ、研究は順調に進展できていると判断された。我が国において、鉛、ヒ素についで3番目に広域な土壌を汚染している重金属クロム(総クロムと六価クロム)汚染の実態解明と環境動態、生態影響を明らかにすることを目的とし、研究を継続中である。今年度も引き続き、東京都江戸川区・江東区の旧化学工場跡および、埋め立て処分された公園での調査にくわえ、各種生態系(北太平洋の海生生物や本州の哺乳類など)での分布把握を中心に分析を行った。さらに、今年度はクロム汚染土を用いた植物の暴露実験を行い、毒性影響の評価を開始した。研究成果として、江戸川区の工場跡地(現在は都道が通っている、その側溝・雨水ます)における深刻な汚染実態が明らかとなり、とくに2015年秋季に関東を襲った豪雨後に、実際に道路表面へ溢れる深刻な汚染が発生した調査地で、六価クロムのレベルが急激に安定する現象を把握できた。ここで去年開発した堆積物など固体試料の六価クロム分析法(アルカリ融解法)を用い、地下水と併せて解析を行った結果、異常とも言えた2015年秋季の汚染上昇は年末・年始まで継続したが、2016年春季の数ヶ月で急激に減少し、例年のレベルに落ち着く様子を固相・水相間での挙動解析とともに詳しく把握できた。さらに今年度は、深刻な汚染現場から新たに野生植物種やその根圏土壌、さらに流入水を採取し、クロムを含めた約30元素の微量元素分析および六価クロム分析も行った。その結果、植物が属する科や種に特異な蓄積傾向が明らかになり、とくにクロムの蓄積が植物の必須元素蓄積に種特有な影響を及ぼしている可能性を明らかにした。くわえて、キク科のヨモギを用いた発芽試験を行い、汚染土は植物の成長に毒性影響を及ぼす可能性が示唆された。これらの成果は、一部をすでに国内学会で発表した。今後も平成29年度には各種学術会議で発表予定である。進捗状況は、当初の予定通り、ほぼ順調に進展している。

新たに固形物中の六価クロム分析を確立したことで、印象的な“汚染復活"イベントであった豪雨に伴う濃度上昇と急激な安定を固相・液相の両面から捉えることに成功した。くわえて、今年度から新たに予定していた生態毒性の影響解明にも着手できた点は大きな進展と考えられる。現実の汚染地に生息する野生植物の種や科に特有な蓄積現象を発見でき、あわせて実際の汚染土を用いた毒性試験も開始できた。これらの進捗は研究計画とほぼ一致した順調な進展であると言える。我が国において、鉛、ヒ素についで3番目に広域な土壌を汚染している重金属クロム(総クロムと六価クロム)汚染の実態解明と環境動態、生態影響を明らかにすることを目的とし、研究を遂行した。実施期間内には、とくに東京都江戸川区・江東区の旧化学工場跡および、埋め立て処分された公園での調査にくわえ、各種生態系(北太平洋の海生生物や本州の哺乳類など)での分布把握を中心に分析を行った。東京都の汚染地に関して、江戸川区では汚染源となる地点の推定が行われた。そして、現在も漏出が続くメカニズムを、pHや酸化還元電位、水温、さらに各種気象データを用いて解析した。その結果、61から90日前における1時間降水量の最大値が高いほど,また過去90日間の合計降水量が多いほど,滞留水中のCr(VI)濃度は高くなるメカニズムが明らかとなった。さらに、六価クロムは地下水中を移動する間に不溶性である三価クロムへ徐々に還元されることも明らかとなった。つまり、雨水ます内に流入した六価クロムは滞留水から堆積物へ移行するとき,堆積物が低pHかつ低Ehなら3価態として,堆積物が高pHかつ高Ehであると6価態として堆積物へ移行する.しかし、六価クロムは堆積物中では還元されやすいため,時間と共に三価へ還元されるメカニズムが推測されたここで、近年の異常な豪雨に伴い路面に黄色い結晶が析出する事態を引き起こしている。我々の分析はその結晶が高濃度の六価クロムであることを明らかにした。さらに、六価クロムの溢れ出しにも地理的な特徴が存在し、汚染源に近い路面ほど高くなること、一旦漏出した後は勾配に従い、特定の場所に集積するメカニズムが明らかとなった。このことは、各種気象に伴い、新たな汚染が地上に現出すること、さらにホット・スポット形成に加え、乾燥・飛散により地域住民や生態系へも被害をもたらす可能性を示唆し、今後の研究が必要であることを示した。我が国で深刻な土壌汚染を起こしているクロム汚染の実態解明を行った。とくに東京都の旧化学工場跡および、埋め立て処分地での調査にくわえ、各種生態系での分布把握を中心に解析を行った。汚染現場ではその汚染源の位置を推定し、さらに化学的パラメータに加え気象データも用い動態解析を行った。その結果、過去の降水量と関係した長期濃度変動が明らかとなった。さらに六価クロムは地下を移動する間に低毒性の三価クロムに還元されることも明らかとなった。また豪雨に伴い路面に黄色い結晶が析出するがそれが高濃度の六価クロムであることを明らかにし、溢れ出た六価クロムは勾配に従い、特定の場所に集積するメカニズムが明らかになった。平成27年度に引き続き、重金属・クロムによる各種汚染の解明(実態解明と環境動態の把握)および生態影響の評価を進める。
脳機能からみる日本人英語学習者の英語文学読解プロセスの特徴の研究

本研究では、脳機能計測装置を用いて、日本人大学生英語学習者の英語詩読解時の脳の賦活状況を日本語詩読解時、日本語説明文読解時、英語説明文読解時と比較した。本研究では、(1)日本語詩読解時の方が日本語説明文読解時よりもウェルニッケ野周辺(言語理解の中心とされる部位)が統計的に有意に強く賦活していた、(2)英語詩読解時と英語説明文読解時の間ではこのような違いはなかった、(3)日本語詩読解時の方が英語詩読解時よりもウェルニッケ野周辺が統計的に有意に強く賦活していた、(4)日本語と英語の両方において詩読解時と説明文読解時の右脳の賦活に統計的に有意な違いは見られなかった、という結果が得られた。本研究は、脳機能計測装置を用いて、日本人大学生英語学習者の英語と日本語における文学読解プロセスと説明文読解プロセスを調べ、大学における英語文学教材読解指導モデル構築のための基礎となるデータを得ることを目的としている。25年度においては、以下の作業を行った。まず、24年度中に精読した先行研究の総括を行い、調査対象とする脳の部位を確定した。次に、調査材料の選定と作成を行った。具体的には、調査中の課題で用いる英語詩、日本語詩、英語説明文、日本語説明文の選定と、調査参加同意書等の関連書類の作成を行った。同時に、調査における検討項目に若干の修正を行った。本研究では、(1)学習者はテクストのジャンルに応じて異なった読解処理を行っているのか、(2)日本語と英語で読解プロセスは異なるのか、(3)英語力によって英語文学読解プロセスは変化するのか、という3点を検討する予定としていた。しかしながら、脳機能計測装置のレンタル料金の値上げによって、(3)については今回断念することとした。その代わり、(1)と(2)に関してより正確で多角的な調査を実施することとし、新たに視線計測装置も使用することを決定した。このことにより、学習者はテクストのどの語を見ているときに、脳のどの部位が賦活しているか対応づけることが可能となる。最後に、脳機能計測装置と視線計測装置を併用した上での調査手順を確定した。このためには、まず言語と脳の関係について現在どのようなことが明らかにされているのか調べることが不可欠である。そこで、24年度の研究は言語と脳、読解と脳に関する文献を収集し、収集した資料を精読する作業を中心として行った。結果として、言語と脳、読解と脳の関係を調べたこれまでの研究に関して、以下の3つの特徴を見出すことができた。1点目は、言語を使用する際や読解を行う際に賦活する脳の部位に関する見解は、文献によって若干のずれが見られるということである。まだ、専門家自身が言語使用または読解を支える脳神経システムのモデルを構築している最中のようである。2点目は、先行研究の中で異なる読解プロセスを比較した研究がないということである。本研究では文学読解プロセスと説明文読解プロセスの違いを調べる予定である。改めて本研究の独自性を確認することができた。3点目は、ほとんどの研究が文や語句の処理を研究対象としているという点である。まとまった分量の文章を読む作業の調査はほとんど手がつけられていないようである。また、文献研究を進める中で、調査方法についても多くの知見を得ることができた。特に次の2つの方法は大きな収穫であった。1つ目は、差分法(調査課題の実施方法)である。もう1つは、The Edinburgh Inventory(調査参加者の選定に関わるもので、調査参加者の利き手を調べる方法)である。これらは、本研究の調査の中でも採用したいと考えている。25年度以降に予定している調査方法の検討の中で具体的な実施方法について考えていきたい。本研究は、脳機能計測装置と視線計測装置を用いて、日本人大学生英語学習者の英語と日本語における文学読解プロセスと説明文読解プロセスを調べ、大学における英語文学教材読解指導モデル構築のための基礎となるデータを得ることを目的としている。前年度までの研究成果に基づき、(1)日本語と英語において、詩読解時と説明文読解時で言語野の賦活状況は異なるのか、(2)詩読解時の言語野の賦活状況は日本語と英語で異なるのか、(3)説明文読解時よりも詩読解時の方が右脳は活性化するのか、という3項目の検討を行うこととした。

最終年度である平成26年度は、調査の実施とデータの分析を行った。本研究では、(1)日本語詩読解時の方が日本語説明文読解時よりもウェルニッケ野周辺(言語理解で中心的な働きをすると言われる部位)が統計的に有意に強く賦活していた、(2)英語詩読解時と英語説明文読解時でウェルニッケ野周辺の賦活に統計的な違いは見られなかった、(3)日本語詩読解時の方が英語詩読解時よりもウェルニッケ野周辺が統計的に有意に強く賦活していた、(4)ブローカ野(言語産出で中心的な働きをすると言われている部位)では4つの読解処理の間で賦活に違いが見られなかった、(5)先行研究では、詩の読解処理では右脳が有意に機能すると考えられてきたが、今回の調査では日本語と英語の両方において詩読解時と説明文読解時の右脳の賦活に統計的に有意な違いは見られなかった、という結果が得られた。この研究によって、言語野の賦活状況という観点から考えると、詩の読解プロセスは母語と外国語で異なり、かつ外国語での詩の読解は外国語での説明文の読解と大きな違いが見られないということが実証的に示された。外国語教育で詩を扱う場合は、教師による特別な教育的介入(指導)が必要であることが裏づけられた。英語教育学本課題の具体的な目的は、(1)学習者はテクストのジャンルに応じて異なった読解処理を行っているのか、(2)日本語と英語で読解プロセスは異なるのか、(3)英語力によって英語文学読解プロセスは変化するのか、という3点を調べることであった。(1)に関しては、1文学読解プロセスと説明文読解プロセスの特徴の整理、2調査材料の選定、3調査方法の確定、4調査の実施と分析、の4つの作業が必要である。(2)に関しては、母語と外国語での読解プロセスの違いの整理、2調査材料の選定((1)の2と共通)、3調査方法の確定((1)の3と共通)、4調査の実施と分析((1)の4と共通)、の4つの作業が必要となる。なお、(3)に関しては、すでに【研究実績の概要】の箇所で述べたとおり、予算等の関係から本研究では断念することとした。まず、25年度は、24年度中に終えることができなかった(1)1と(2)1の総括、及び(1)(2)2を終えることができた。また、当初は(1)(2)の34を25年度中に終える予定としており、そのために3について検討を行っていた。しかし、(3)を断念して新たに視線計測装置を調査に用いることを決めたことにより、3を修正する必要が出た。25年度中に3の修正案を作成することができた。以上の状況を総合的に鑑みて、「(2)おおむね順調に進展している」とした。本課題の具体的な目的は、(1)学習者はテクストのジャンルに応じて異なった読解処理を行なっているのか、(2)日本語と英語で読解プロセスは異なるのか、(3)英語力によって英語文学読解プロセスは変化するのか、という3点を調べることである。(1)に関しては、1文学読解プロセスと説明文読解プロセスの特徴の整理、2調査材料の選定、3調査方法の最終調整、4調査の実施と分析、の4つの作業が必要となる。(2)に関しては、1母語と外国語での読解プロセスの違いの整理、2調査材料の選定((1)の2と共通)、3調査方法の最終調整((1)の3と共通)、4調査の実施と分析((1)の4と共通)、の4つの作業が必要となる。(3)に関しては、1外国語能力と外国語文学読解能力の関連性の整理、2研究課題