hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遠隔操作アンドロイドによる存在感の研究

本研究では、人間に酷似した遠隔操作型アンドロイドのシステムを開発し、実験室実験と実環境における実証実験により、その効果を確かめた。特に、遠隔操作する操作者と、アンドロイドと関わる訪問者の双方がアンドロイドシステムに適応できることを、認知科学的・脳科学的に確かめた。また、得られた知見を基に、人と親和的に関わることができる遠隔操作型アンドロイドのミニマルデザインを考案し、その効果を確かめた。人と関わるロボットの研究開発として,ロボットの持つべき人間らしさを研究は重要な課題であり,人間と酷似したアンドロイド研究に世界に先駆けて取り組んできた.この研究の特徴は,認知科学的知見がアンドロイドの工学的実現を支える一方で,開発されたアンドロイドがテストベットとして新たな認知科学研究を生むという,工学と認知科学が密に融合した研究枠組みにある.この研究枠組みをアンドロイドサイエンスと呼ぶこのアンドロイドサイエンスにおいて,人間の身体の代わりとしてより人間らしい対話を実現する遠隔操作アンドロイド「ジェミノイド」を開発した.操作者が遠隔地のパソコンから声や動作をジェミノイドに送ることにより,操作者はジェミノイドの体を通して遠隔地の対話者対話することができる.このとき,ジェミノイドが単に人間らしく振る舞えるだけでなく,操作者はジェミノイドを自分の体の様に感じ,対話者はジェミノイドを操作者本人のように感じるという興味深い現象が起こる.すなわち,操作者の存在を,アンドロイドを介して遠隔地に送ることできるのである本研究は,この操作者と対話者の双方が適応する遠隔操作アンドロイドシステムについて,その適応の原理を探るとともに,より強い適応を引き起こせるようにシステムを改良していくことを目的とする本研究では、人間に酷似した遠隔操作型アンドロイドのシステムを開発し、実験室実験と実環境における実証実験により、その効果を確かめた。本研究では,申請者と酷似した遠隔操作型アンドロイド,ジェミノイドの機能開発と,認知科学的手法および脳科学的手法によるジェミノイドを用いた存在感の研究,認知科学的研究を展開することを目的としている.本年度では,ジェミノイドを用いた認知科学的実験を推進するとともに,劣化してきた,ジェミノイドシステムを改良した.また,より現実的な場面において脳計測を可能とする脳波計測装置や光トポグラフィーシステムを用いた研究に取り組んだ.ジェミノイドシステムにおける動作統合システムの開発に関しては,より自然な動作,より自然で負担の少ない遠隔操作を実現するためのシステム開発に着手した.具体的には,パーソナルコンピュータ一台で従来のジェミノイドシステムと同様に操作可能なシステムを実現し,イタリアのパドバ大学からの遠隔操作により,ジェミノイドが操作可能であることを実証した.この実験の様子は,イタリアの新聞でも報道された.また,ジェミノイドシステムの問題の一つは,カメラの配置にあった.従来は,遠隔操作者のジェミノイドを見る視点と,訪問者を見る視点の2つの視点を再現するように,ジェミノイドの周辺にカメラを設置していた.これに対して今回の改良では,ジェミノイドの目の付近に超小型カメラを設置し,遠隔操作者がジェミノイドの視線で観察できるようにした.さらに,インターフェースだけではなく,より高い臨場感を得るため,顔により豊かな表情をもたらすための改良を行った.一方,誰がジェミノイドを遠隔操作しても,まるでその体が自分の体であるかのように感じる強い引き込み感について,脳科学的研究,および認知科学的研究に着手した,脳科学的研究では特に,光トポグラフィーの実験を行い,計測における問題点やタスク設定の方法を模索した.またビデオ撮影した映像を用いたfMRIによる脳反応の計測も試みた.認知科学的実験では,実際のシステムを用いた実験を通して,その強い引き込み感が得られていることを確認した.[ジェミノイドシステムにおける動作統合システムの開発]に関しては,前年度に引き続き,ジェミノイドシステムの周りに設置されたセンサからの情報や,遠隔操作で送られてくる音声情報や動作情報に応じて,自然な振る舞いを生成する機能の改良に取り組んだ.[遠隔操作システムの開発]に関しては,顔認識技術を基にして,顔の向き,表情,唇の動きを検出するシステムを開発し,より簡便で円滑な遠隔操作を実現した.これにより,カメラ付きノートパソコン一台で遠隔操作することが可能となった.そして,開発したシステムを用いて,オーストリアで1ヶ月に渡る実証実験に取り組んだ.その実験において,一般の人がジェミノイドをどのように利用するか,また現実の場面でジェミノイドが利用されたときに,人々がどのようにジェミノイドに適応するかについて,多くのデータを収集した.[認知科学的・脳科学的研究]については,前年度に引き続き,ジェミノイドと人間とロボットの比較実験の実験結果の解析や,光トポグラフィおよびEEGを用いた操作者の引き込み感の計測結果の解析を進めるとともに,実験条件を着席状態のロボットの観察から,自らの体に触ったり,触られたりするようなシーンの観察に広げ,その引き込み感を認知科学的・脳科学的手法によって測定した.また,fMRIを用いた研究については,論文として発表した.[ジェミノイドのミニマルデザイン]については,本年度から取り組みをはじめた.

ジェミノイドはいわゆるマキシマムデザインであるが,これまでの研究を踏まえて,人間の存在を通信できる最低限の要件を模索する研究である.最初のプロトタイプを試作した.22年度では,遠隔操作システムおよびインターフェースの研究,ジェミノイドを用いた認知科学・脳科学研究に取り込むと共に,機能を絞り込んだロボットの本格的な開発に着手した.遠隔操作システムおよびインターフェースの研究においては,より自然な操作感により操作者のジェミノイドへの適応をもたらすシステムを実現した.その一つの工夫が,音声からの発話機能の生成である.画像だけでなく音声情報をもとに,唇の動き等を推定することによって,遠隔操作における対話動作の伝達がより確実の行えるようになった.また,ジェミノイドを用いた認知科学・脳科学研究では,特に不気味の谷の問題と,操作者のジェミノイドの適応の問題に焦点を絞って研究に取り組んできた.本年度も引き続き追加実験を行い,不気味の谷については,fMRIを用いた実験を修了し,脳科学の論文としてまとめることができた.また,適応の問題については,生理指標を用いて,操作者がジェミノイドに適応していることを明確にすることができた.現在論文を執筆中である.さらに本年度では,ジェミノイドによってどのような情報が伝達されているかを調べる実験を幾つか行った.特に興味深いのは,ドッペルゲンガー実験とよぶ実験で,操作者の声も完全に統制した状態で,ジェミノイドと対話する者が,ジェミノイドを操作しているのが誰であるか認識できるかという実験である.今後は,脳波を元にジェミノイドを遠隔操作するブレインマシンインターフェースの研究により重点を置いていく.そして,本年度から本格的に,機能を絞り込んだロボット,いわゆるジェミノイドのミニマルデザインの研究を展開した.実用的なロボットを完成きせ,それが特に,対話する相手に対して操作者の存在感を伝達できることを,幾つもの実証的実験によって明らかにした.23年度では,22年度に引き続き,遠隔操作システムおよびインターフェースの研究,ジェミノイドを用いた認知科学・脳科学研究に取り組むとともに,強い引き込み感をもたらす,ジェミノイドのミニマルデザインであるテレノイドの対人および社会関係における実験に取り組んできた.遠隔操作システムおよびインターフェースの研究においては,音声から唇動作を生成する機能に,さらなる改良を加えるとともに,ボイスチェンジャ等を導入し,より円滑な遠隔操作を実現してきた.また,一方で,キネクトを用いたジェスチャ認識システム等を導入し,ジェミノイドの自律機能の開発を進めてきた.ジェミノイドを用いた認知科学・脳科学研究は,ジェミノイドHI1だけでなく,ジェミノイドFも用いて,感情豊かなアンドロイドに対する操作者や訪問者の適応について,様々な実験を行った.例えば,操作者の適応に関しては,ジェミノイドに適応した場合の体性感覚マップに関する研究を行った.現在,論文等の執筆に取り組んでいる.一方,計画していた訪問者とジェミノイドの相互作用の中でEEGを用いる研究については,予備的な実験を繰り返して,EEGで計測可能な脳科学的現象の同定に力を注いできた.今後本格的な実験に取り組む.また,ジェミノイドのミニマルデザインであるテレノイドの開発をさらに進めた.
プレート収束に伴う活断層沿い地殻内地震の発生機構の研究

中国寧夏回族自治区は中国南北地震帯に位置しており,内陸地震活動が活発な地域である.平成9年度には,研究対象地域である中国寧夏回族自治区地震局に平成8年度に導入した地震波形データ収録システムで得られたデータを用いて震源決定がルーチン的に行われるようになり,より高精度の震央分布図が得られるようになった.また波形データの詳細な検討が行われた結果,明瞭な反射波の存在が確認され,今後反射面の同定やトモグラフィに関する研究を行うことも可能になったことが明らかになった.平成8年度に設置された合計5箇所のGPS観測点において,この地域の地殻変動を明らかにするために2回の繰り返し測定が行われた.研究対象領域は,プレート運動モデルによるとインド亜大陸とユーラシア大陸の衝突により北東に移動していると考えられているチベット地塊とオルドス地塊が接している場所にあり,GPS観測から得られた結果は,上記のテクトニクスを示唆するものであったと考えられる.中国寧夏回族自治区は中国南北地震帯に位置しており,内陸地震活動が活発な地域である.平成9年度には,研究対象地域である中国寧夏回族自治区地震局に平成8年度に導入した地震波形データ収録システムで得られたデータを用いて震源決定がルーチン的に行われるようになり,より高精度の震央分布図が得られるようになった.また波形データの詳細な検討が行われた結果,明瞭な反射波の存在が確認され,今後反射面の同定やトモグラフィに関する研究を行うことも可能になったことが明らかになった.平成8年度に設置された合計5箇所のGPS観測点において,この地域の地殻変動を明らかにするために2回の繰り返し測定が行われた.研究対象領域は,プレート運動モデルによるとインド亜大陸とユーラシア大陸の衝突により北東に移動していると考えられているチベット地塊とオルドス地塊が接している場所にあり,GPS観測から得られた結果は,上記のテクトニクスを示唆するものであったと考えられる.淡路島から神戸にかけての活断層に沿って発生した兵庫県南部地震は神戸市や淡路島に甚大な被害をもたらした.このような,直下型地震の発生場所や規模があらかじめ見積もられているならば,たとえ地震の発生時刻を予測すりことができなくても,地震災害を著しく軽減することが可能であると思われる.陸と陸とのプレートの収束帯に隣接した中国では,大規模な活断層が多数あり,M7を越える地震が数年に一度の割合で発生している.本研究の目的は,活断層沿いの不均質構造や地殻変動を詳細に調べる事により,活断層沿いで発生する大地震の発生機構を明らかにすることにある.中国南北地震帯の北側に位置する寧夏回族自治区地震局は,テレメターによる6点の地震観測を実施しているが,データはインク書きドラムレコーダを使用している.そこで,平成8年度は,同地震局にパソコンを利用した自動処理システムを設置した.現在,このシステムによる,高精度ディジタル波形データの収録が行われている.この自治区の南部の海原では,1920年にM8の地震が発生しており,この地域の活断層の活動度は高いと思われる.そこで,GPSを用いた一回目の観測を実施した.測量は,活断層を挟んだ5ヶ所で行っており,2回目の観測を行うことにより,活断層に沿った領域で歪がどのように蓄積されつつあるかについての結果が得られるものと期待される。四川省地震局に設置されているパソコンによる自動処理システムで得られた波形データの解析からコーダQを求めた.結果は,コーダQの値に強い周波数依存性があることを示しており,他の地震活動が高い地域における結果と調和的である.中国寧夏回族自治区は中国南北地震帯に位置しており,内陸地震活動が活発な地域である.平成9年度には,研究対象地域である中国寧夏回族自治区地震局に平成8年度に導入した地震波形データ収録システムで得られたデータを用いて震源決定がルーチン的に行われるようになり,より高精度の震央分布図が得られるようになった.また波形データの群細な検討が行われた結果,明瞭な反射波の存在が確認され,今後反斜面の同定やトモグラフィに関する研究を行うことも可能になったことが明らかになった.平成8年度に設置された合計5個所のGPS観測点において,この地域の地殻変動を明らかにするために2回の繰り返し測定が行われた.研究対象領域は,プレート運動モデルによるとインド亜大陸とユーラシア大陸の衝突により北東に移動していると考えられているチベット地塊とオルドス地塊が接している場所にあり,GPS観測から得られた結果は,上記のテクトニクスを示唆するものであったと考えられる.
本研究は、研究開始から、アメリカ側研究者と海外に進出している日本企業の人事担当者、ならびにアメリカの大学に正規留学している日本人学生との協議を続けてきた。特にビジネス組織の実務担当者や日本人留学生の声を聞くことに注意を払ってきた。日米の文化の相違は当然のこととし、アメリカ側大学からも多くの意見交換の機会を得て、学生の資質の変化は学生自身が大きな不安を抱えていることに由来すると推測できた。とくに、日本人留学生への授業ワークショップを経て、彼らが何に対して不安を抱き、一歩踏み出すことに躊躇しているかを理解できたことから、現在作成中のテキストに関して、責任が持てると判断した。一方、アメリカ人学生においてもほぼ同じ不安を抱いていることがわかったが、彼らは長期インターンシップを経験することから、その不安も淘汰されていくことがわかった。そのような中、アメリカ側大学の一つが、突然人員整理のために協力できない旨の申し出があり、それまで順調に協議してきたものが、結果を残せないままとなった。研究協力者から州立のコミュニティカレッジにおいて「Japan Business」のクラスを行っているセンターと知り合いであるとの連絡を受け、急遽アメリカに出向き、説明を行った。大変興味を示していただき、その大学のオリジナルテキスト・コンテンツを作成することに同意を得た。実質、アメリカ側大学3校が日本語コンテンツを英語に翻訳した内容を検討することで進行している。すでに、日本の大学での科目ならびに使用テキストの開発はほぼ完了しているが、今年度はその整合性を図る手前まできた。また、それら科目ならびにテキストの簡約版を渡し、協議する段階に入った。アメリカ側大学の一つが、突然人員整理のために協力できない旨の申し出があり、それまで順調に協議してきたものが、結果を残せないままとなった。大変興味を示していただき、その大学のオリジナルを作成することに同意を得た。本年4月から5月にかけて、研究協力者の一人であるICT関連NPOの代表と、アメリカ側コンテンツを入れるサーバーないしクラウドの置き方に関して協議を行う。それが決まり次第、日本側コンテンツ、アメリカ側コンテンツを入れ込む計画である。本年度は海外旅費を1回分しか計上できないため、現段階での協議校3校とはZoomなどを利用して会議を行うだけでなく、eメールやSNS等を駆使し、2週間に一度の連絡を実施し、これまで以上に関係性を密にする。評価の仕方、テストバンク等の設置、その方針などを議論し、次年度のシンポジウムという大きな課題に向けて共有を図る。本研究の第一歩として、キャリア教育における日米学習共同体創設を試みることから始めた。研究代表者が長年教育面で意見交換をしてきたアメリカの4年制大学やコミュニティ・カレッジに勤務する教員・研究者とその周辺大学に勤務する教員・研究者にメールを使用して連絡し、2地域(ネブラスカ州・カリフォルニア州)を実際に訪問し、会議を行った。アメリカ訪問の前に、フィンランドで開催される教育イベントに出かける機会を得て、フィンランドの高等教育機関に勤務する教員・研究者およびそこに派遣されている他国の研究者に、キャリア教育の必要性を題材としたワークショップを開催した。議論していく中で、各国の若年層へのキャリア教育の必要性を参加者が全員が賛同するに至り、世界の高等教育機関における今日的課題であることが認識、共有できた。その後、再度、アメリカの高等教育機関関係者に、メールなどで研究代表者が実施しているキャリア教育の概念、教育プログラムの説明をし、学習共同体創設構想に賛同してくれるかを尋ねた。すると、ネブラスカ州・カリフォルニア州・ハワイ州などの5つの高等教育機関関係者が手を挙げてくれた。そのうち、2地域を訪問したところ、アメリカ側教員・研究者は大いに賛同してくれた。簡易なサマリーならびにプログラム内容を図式化した書類をたたき台とし、議論を重ねたが、研究代表者が実施している15回の授業プログラムならびにテキスト化を模索している学生配布のハンドアウトを検討材料としたいとの申し出があった。日米の高等教育機関では、授業期間、授業時間などの相違はあるものの、検討するために日本の教材とプログラムを翻訳しつつあり、次年度はそれを議論する予定である。研究代表者の勤務する日本の高等教育機関が週1回、計15回の授業を行うことを本務とすることから、アメリカ側高等教育機関が要求する日程での現地での会議に出ることはままならない。研究代表者が現地に赴くことができる期間は、アメリカ側高等教育機関においては多忙、あるいは研究者がそろわないという現実を突きつけられた。渡米計画の調整をメールで重ねながら、ようやく会議ができるまでに至った。現代社会において、SNSなどが発達していたとしても、初期顔合わせには時間を割き、研究協働者としての誠意をお互いに確認したいためである。幸いなことに、カリフォルニア州の高等教育機関からは、情報がメールにて送られてきており、訪問者も迎え入れることができるほど、良い関係性の構築に至ったと考えられる。テキスト、プログラムの語彙翻訳ベースも概ね予定通りに進捗しており、それを組み立て直す作業に入りつつあるため、2017年度は順調であったといえよう。
日米の文化の相違は当然のこととし、アメリカ側大学からも多くの意見交換の機会を得て、学生の資質の変化は学生自身が大きな不安を抱えていることに由来すると推測できた。とくに、日本人留学生への授業ワークショップを経て、彼らが何に対して不安を抱き、一歩踏み出すことに躊躇しているかを理解できたことから、現在作成中のテキストに関して、責任が持てると判断した。一方、アメリカ人学生においてもほぼ同じ不安を抱いていることがわかったが、彼らは長期インターンシップを経験することから、その不安も淘汰されていくことがわかった。そのような中、アメリカ側大学の一つが、突然人員整理のために協力できない旨の申し出があり、それまで順調に協議してきたものが、結果を残せないままとなった。研究協力者から州立のコミュニティカレッジにおいて「Japan Business」のクラスを行っているセンターと知り合いであるとの連絡を受け、急遽アメリカに出向き、説明を行った。大変興味を示していただき、その大学のオリジナルテキスト・コンテンツを作成することに同意を得た。実質、アメリカ側大学3校が日本語コンテンツを英語に翻訳した内容を検討することで進行している。すでに、日本の大学での科目ならびに使用テキストの開発はほぼ完了しているが、今年度はその整合性を図る手前まできた。また、それら科目ならびにテキストの簡約版を渡し、協議する段階に入った。アメリカ側大学の一つが、突然人員整理のために協力できない旨の申し出があり、それまで順調に協議してきたものが、結果を残せないままとなった。大変興味を示していただき、その大学のオリジナルを作成することに同意を得た。現在、語彙翻訳ベースからテキスト、プログラムの英語化構成の初期段階に入っている。これを英語によるテキストとプログラムとして、ある程度完成させることを第一とする。第二として、ある程度英語化されたテキストならびにプログラムをアメリカ側研究者へメール送付後、会議のための渡米を計画している。テキスト、プログラムがアメリカの高等教育機関で使用可能かの判断、手直し作業を継続し、実施、運用化へと計画したい。同時に、日本の研究協力者であるビジネスパーソンへ、日本のプログラムに関しての提言を求め、日本のテキスト、プログラムの完成を目指す予定である。本年4月から5月にかけて、研究協力者の一人であるICT関連NPOの代表と、アメリカ側コンテンツを入れるサーバーないしクラウドの置き方に関して協議を行う。それが決まり次第、日本側コンテンツ、アメリカ側コンテンツを入れ込む計画である。
亜熱帯性マメ科潅木ギンネムの飼料資源としての特性解明と有効成分の利用に関する研究

本研究は、熱帯性ギンネムの高度利用を目的として、飼料生産の過程で得られた発酵ギンネムの熱水抽出液がラットの血圧、血漿脂質および主要臓器の病理学的所見に及ぼす影響について検討した。ギンネム茎葉部はサイレ-ジ調製後、120°Cで乾燥しミモシンを完全に除去、本材料による熱水抽出液を以下の実験に供した。すなわち、実験用ラット(高血圧疾患モデルSHRラット及び高脂血症ラット)に12週間ギンネム抽出液を自由飲水させ、定期的に血圧、増体量及び飲水量を測定し、ウ-ロン茶及び水道水投与群(対照群)と比較検討した。試験終了後、採血して血漿を分離し総コレステロ-ル(TC)、HDLーコレステロ-ル(HDLーC),トリグリセライド(TG)及びリン脂質(PL)の各含量を測定した。得られた結果は以下の通りである。1)ギンネム熱水抽出液中のカルシウム含量は1281mgとウ-ロン茶抽出液の約50倍であったが、他の一般成分に目立った差は見られなかった。2)SHR及び高脂質症ラットの最高血圧値は、ギンネムおよびウ-ロン茶抽出液のいずれも対照群に比べて血圧の上昇抑制作用がみられた。3)SHRラットの血漿TC,HDLーC,TC及びPL値は、いずれもギンネム抽出液投与群が対照群に比べてやや高い傾向にあったが、HDLーC,TC及びPL値は、いずれもギンネム抽出液投与群が対照群に比べてやや高い傾向にあったが、HDLーC/TCは各投与群ともほぼ同じ値を示し、ギンネム及びウ-ロン茶投与によるコレステロ-ル値への影響は特に認められなっかた。しかし、高脂血症ラットにおける血漿TC,TG及びHDLーC/TCは、ギンネム及びウ-ロン茶の両投与群ともに対照群に比べて有意に低い値となり、血漿脂質の上昇抑制作用がみられた。4)SHRラットの肝臓、腎臓における組織学的検索の結果、ギンネム抽出液投与の影響を明らかにすることは出来なかった。一方、高脂血症ラットにおけるギンネム抽出液投与は肝臓の脂肪沈着を低下させる効果のあることが示唆された。本研究は、熱帯性ギンネム(Leucaena leucocephala (Lamk.)De Wit)の有効利用を計り、新飼料資源として確立するための基礎的知見を得ることを目的として実施した。すなわち、サイレ-ジ調製によって有毒成分であるミモシンの大部分を減少させたギンネムを10%、20%及び30%配合した各ペレットを作製し、それぞれの配合ペレットを給与した試験区を設定し、供試豚(LWH去勢豚、試験開始時平均体重、約32Kg)に対する肥育試験を行い、屠殺解体後、諸臓器、肉質及び脂肪の特性に及ぼす影響を検討した。得られた結果は次の通りである。1)対照区(市販ペレットの栄養価に合わせて作製したペレットを給与する)、10%給与区、20%給与区及び30%給与区の1日平均増体量はそれぞれ0.64Kg、0.70Kg、0.71Kg及び0.64Kgであった。

飼料給与率は、対照区と比較してギンネム配合区がいずれも高く、配合割合の増加に伴い高い値を示したが、試験区間に有意差は認められなかった。2)肥育試験終了後、全ての試験区の供試豚を屠殺解体して病理所見及び枝肉各部位の測定を行った結果、ギンネム配合区における異常所見や枝肉形成及び肉量などに対する悪影響は認められなかった。なお、血中のミモシンは検出されなかった。3)肉質を調査した結果、ロ-ス部では水分含量、保水性、総色素量及び色調のいずれにおいても、対照区と比較してギンネム配合区で有意に高い値を示したが、灰分含量については有意に低い値を示した。しかし、ハム部では各試験区に一定の傾向は認められなかった。4)背脂肪の脂肪酸組成を調査した結果、オレイン酸は対照区に比べいずれのギンネム配合区共に有意に高い値を示した。以上の結果、ミモシン含量を減少させたサイレ-ジ乾燥ギンネムは、肥育豚用飼料原料として30%程度まで配合して調製し、給与した場合でも、豚体に対する悪影響は認められず、これまでの配合量を上回って利用できることが明らかとなった。本研究は、熱帯性ギンネムの高度利用を目的として、飼料生産の過程で得られた発酵ギンネムの熱水抽出液がラットの血圧、血漿脂質および主要臓器の病理学的所見に及ぼす影響について検討した。ギンネム茎葉部はサイレ-ジ調製後、120°Cで乾燥しミモシンを完全に除去、本材料による熱水抽出液を以下の実験に供した。すなわち、実験用ラット(高血圧疾患モデルSHRラット及び高脂血症ラット)に12週間ギンネム抽出液を自由飲水させ、定期的に血圧、増体量及び飲水量を測定し、ウ-ロン茶及び水道水投与群(対照群)と比較検討した。試験終了後、採血して血漿を分離し総コレステロ-ル(TC)、HDLーコレステロ-ル(HDLーC),トリグリセライド(TG)及びリン脂質(PL)の各含量を測定した。得られた結果は以下の通りである。1)ギンネム熱水抽出液中のカルシウム含量は1281mgとウ-ロン茶抽出液の約50倍であったが、他の一般成分に目立った差は見られなかった。2)SHR及び高脂血症ラットの最高血圧値は、ギンネムおよびウ-ロン茶抽出液のいずれも対照群に比べて血圧の上昇抑制作用がみられた。3)SHRラットの血漿TC,HDLーC,TC及びPL値は、いずれもギンネム抽出液投与群が対照群に比べてやや高い傾向にあったが、HDLーC/TCは各投与群ともほぼ同じ値を示し、ギンネム及びウ-ロン茶投与によるコレステロ-ル値への影響は特に認められなっかた。しかし、高脂血症ラットにおける血漿TC,TG及びHDLーC/TCは、ギンネム及びウ-ロン茶の両投与群ともに対照群に比べて有意に低い値となり、血漿脂質の上昇抑制作用がみられた。4)SHRラットの肝臓、腎臓における組織学的検索の結果、ギンネム抽出液投与の影響を明らかにすることは出来なかった。一方、高脂血症ラットにおけるギンネム抽出液投与は肝臓の脂肪沈着を低下させる効果のあることが示唆された。
疑義照会事例の解析と医療スタッフ育成への応用

【目的】九州大学病院では疑義照会データベースを構築し、全ての疑義照会事例を入力している。疑義照会の傾向を把握し医療従事者へ周知することは、適正使用のための注意喚起や医療従事者の知識向上に有用であると期待される。一方、患者に等しく有効で安全な医療を提供するためには、経験の浅い医療従事者の学習支援を効率的に行うことが求められる。そこで本研究では、蓄積された疑義照会事例を評価・分析し、オーダリングシステムの整備と教育用資材作成の作成を行った。【方法】1.2004年4月から2011年12月までに行った13,080件の疑義照会事例を解析した。各事例は疑義照会の内容による分類と副作用や治療への影響度による分類を行い集計した。2.解析結果に基づき、起床時や食直前など特殊な用法の薬剤および処方日数に注意が必要な薬剤には、オーダリングシステムで注意喚起コメントを表示する設定を行い、有用性を評価した。3.解析結果をもとに、典型的な事例や患者への重大な影響が懸念される事例を模擬問題形式で列挙し、教育用資材を作成した。本教材は全ての研修医が参加するオーダ実習の際の模擬処方の一部として活用した。【成果】用量および用法間違いが全事例の66%を占めた。このうち、照会件数の多かった食間や起床時など特殊な用法の薬剤と処方日数制限のある薬剤について、薬品選択時に注意喚起コメントが表示されるようオーダリングシステム整備を行った。コメント表示により疑義照会率は、ブイフェンドで2.72±2.45%から0.23±1.13%へ、リウマトレックスでは0.46±0.48%から0.21±0.30%へといずれも有意に減少した(p<0.05)。また、教育用資材を作成・使用することにより、疑義照会事例の解析結果を研修医にフィードバックし、効率的な学習支援を行うことが可能となった。
成人急性リンパ性白血病における年齢依存的な染色体転座とその発症機序に関する研究

急性リンパ性白血病(Acute Lymphoblastic Leukemia: ALL)において、小児期(ETV6-RUNX1など)、成人期に頻発する融合遺伝子(BCR-ABL1など)の存在が以前より知られ、年齢依存的に融合遺伝子の種類と頻度が変動するのが特徴とされる。申請者は、DUX4融合遺伝子など思春期・若年成人(Adolescents and Young Adults:AYA)に好発する融合遺伝子の存在を報告し、その特徴をさらに明確化した。我々は、JALSG(日本成人白血病共同研究グループ)で実施されたALL202-U研究とALL202-O研究の両コホートにおいてRNAシーケンスを行い、網羅的に融合遺伝子の検出を試みた。その結果、頻度の高い融合遺伝子(DUX4, ZNF384, MEF2D, E2A-PBX1, BCR-ABL1, JAK2, CRLF2, KMT2A)の存在を証明し、遺伝子のどこのエクソンで融合しているのか、転写レベルでのbreakpointを同定した。本研究はゲノム上のbreakpointの配列をもとに融合遺伝子が形成される機序を解明する研究であり、ゲノム上のbreakpointの同定に向けて準備を進めている。2018年度はゲノム上のbreakpointの同定に必要なキャプチャープローブ(必要な遺伝子の濃縮を目的)の設計を行った。また、インプットのDNAが少なくても有効なシーケンスが可能となるようライブラリー作成の条件を検討し、シーケンスの最適化を行った。2018年度は融合遺伝子陽性症例(解析予定症例:約120症例)の半分くらいのシーケンスの完了とゲノム上のbreakpointの同定を予定していた。しかしながら、キャプチャープローブの設計に予想以上に時間を要したこと、最適なシーケンス条件の検討を実施したため、進捗状況としてはやや遅れている。2018年度に得られた成果に基づき、研究を遂行していく。技術的には今のところ大きな問題はないため、当初の計画通りに対応していく予定である。当初よりも進捗がやや遅れており、次年度に物品費を使用予定のため。
若手保育者の保育観の構築を支える取組みとしての科学コミュニケーションの場の開発

本研究では、若手保育者の保育観の構築を支える取組みとしてのデジタル科学絵本を用いた科学コミュニケーションの場の開発・展開を目指す。研究フィールドは、これまで実施してきた幼児を対象とした親子デジタル科学絵本講座とし、親子・保育者間のコミュニケーション内でいかに物語(新たな「知」)が生成されていくのか、その過程事象について明らかにするとともに、若手保育者にも参加してもらい、科学コミュニケーションの場への参加による保育者の保育観の変容を明らかにする。大人と子どもが知を生み出す双方向にかかわりあう関係性の中において、新たな科学コミュニケーションの場が保育者の力量形成にいかに貢献するかを検証する。
身心の活力を増進する最適運動条件の橋渡し研究：意欲と認知をともに高める脳機構

ストレスや運動不足は身心の活力低下を招き、認知を司る海馬の機能低下を招いている。この解決には、意欲的に継続可能な認知機能を高める運動処方の開発が必要である。そこで本研究では、低強度運動(LE)および高強度インターバルトレーニング(HIT)の効果をヒトと動物の双方で検証した。その結果、HITはLE同様認知機能向上に奏功することを掴んだ。さらに、一過性のLEが海馬機能を高めることをヒトでも実証した。加えて、習慣的なLEは病態モデル動物で低下した認知機能の改善にも有用であることを示した。これらの知見は運動処方確立にむけた臨床応用への基盤的知見になると期待される。これまで、運動が海馬機能を高めるメカニズムとして、複数の神経可塑性調節因子(アンドロゲン、BDNF、IGF-1)の関与を明らかにしてきたが、それらに共通する分子神経機構の総合的解明には至っていない。最近、低強度運動ならびに高強度インターバルトレーニングが海馬のドーパミン(DA)濃度を高めることを確認した。腹側被蓋野(VTA)から側坐核、前頭皮質、海馬に投射するDA神経系は意欲・認知を司ることから、この活性化を通して意欲を高めながら運動することが認知機能向上の必要条件となる可能性がある。今年度は3つの研究プロジェクトの内、プロジェクト1と2を実施した。プロジェクト1では、低強度運動がDA神経系の活性や海馬のDA受容体発現を高めるか検討した。成熟したWistar系雄性ラットに30分間の一過的な低強度運動(分速10 m/min)を課したところ、VTAのDA神経が活性することを、免疫蛍光組織化学染色法によるDA神経とc-fosタンパク質の二重染色法により明らかにした。さらに、6週間の低強度運動トレーニングで、ラットの海馬DA受容体、特にD1様受容体の一種であるD5受容体のタンパク質発現量が高まることを明らかにした。プロジェクト2では、一過性の低強度運動が海馬歯状回特異的な機能であるパターン分離能(似て非なるものの識別能力)に及ぼす影響を高解像fMRIにより検討した。運動習慣のない健常若齢者30名に対して、事前に最高酸素摂取量(VO2peak)を測定し、個人ごとに30%VO2peakに相当する運動強度を決定したのち、10分間の低強度運動を課した。パターン分離課題はfMRI内にて実施した。同一被験者の運動または安静直後の課題成績を比較したところ、仮説通り、運動によりパターン分離課題の成績が向上することが明らかになった。現在、海外研究協力者のYassa助教(カリファルニア大アーバイン校)と共同してfMRIデータを解析中である。本年度は、動物実験から低強度運動時のDA神経系の活性化について基盤的な情報を得るとともに、ヒトでも低強度運動により海馬機能が高まる結果を得ることができた。これらの研究成果は投稿準備中であり、計画通り順調に進展している。プロジェクト1では、低強度運動時の脳内ドーパミン(DA)代謝や糖代謝、及び高強度間欠的運動(HIT)による認知機能やそれを担う海馬神経新生の向上効果を成熟したWistar系雄性ラットで検討した。その結果、低強度運動時の海馬で細胞間液中DA濃度が高まること、さらに、海馬内グリコゲン分解及び乳酸産生は海馬のDAD2受容体を介して生じることを明らかにした。海馬内乳酸は神経活動の重要なエネルギー/シグナル因子であることから、低強度運動による認知機能向上効果はDAのDAD2受容体を介した海馬内グリコゲン分解によって産生される乳酸によるものである可能性が示された。また、低強度運動のみならず、HITが海馬の神経新生を促進し、記憶機能を向上させることも見出した。特定の神経活性を調節できるDREADDシステムを導入し、運動による海馬適応におけるDA神経系の関与を明らかにするために必要な実験環境が整った。プロジェクト2では、H27年度におこなった実験から、一過性の低強度運動が類似記憶弁別能を向上させることが明らかになった。そこで、H28年度はfMRIデータ解析をおこない、得られた効果の神経基盤を検討した。その結果、類似記憶弁別成功時の神経活動は、海馬(DG/CA3, CA1,海馬支脚)及び嗅内皮質、海馬傍回において低強度運動後に高まることが明らかとなった。さらに、DG/CA3領域は、他の脳領域と連携して機能しており、特に物事の正確な記憶と関連する角回、海馬傍回、紡錘状回の相同性の増加は類似記憶弁別成績の向上と相関していたことから、低強度運動は海馬とこれらの領域との連携を強化することで記憶機能を向上させる可能性が示唆された。これらの成果は高インパクトジャーナルに投稿準備中である。プロジェクト3では、国立精神神経研究所の功刀部長と共同し、うつ病患者を含む精神疾患患者に対する低強度運動の効果検証を開始した。プロジェクト1では、動物実験から低強度運動時の脳内糖代謝に対するDAの役割を明らかにし、低強度運動のみならずHITも海馬の可塑性を高めることを見出した。一方、遺伝子改変動物の搬入が難航したため、運動による海馬適応におけるDA神経系の関与を明らかにするための実験には着手できなかったが、DREADDシステムの導入は完了し、プロジェクト遂行に必要な実験環境は整った。プロジェクト2では、一過性の効果検証はほぼ計画通りに進んでいる反面、長期の運動介入試験は実験実施に関わる人的資源の不足、被験者確保の遅れなどから、難航している。プロジェクト3では、うつ病患者に対する効果検証がスタートし、ほぼ計画通りである。

意欲と認知を共に高める実装可能な運動条件を解明し、健常者だけでなく海馬の機能低下が起こる精神・神経変性疾患にも有用かどうか明らかにするため、以下の3つのプロジェクトを遂行した。プロジェクト1では、脳内ドーパミン(DA)系の活性化を通して意欲を高める運動が海馬の可塑性を高める条件であるとする仮説を実証するため、平成28年度に導入が完了したTH (Tyrosine hydroxylase)-Creラットを用い、任意にDA神経の活性化を調整できるDREADDシステムの確立に努めた。アデノ随伴ウイルスベクターの遺伝子導入など各種条件を含め、低強度運動時の脳内DAの役割を検討中である。プロジェクト2では、低強度運動が意欲と認知機能に与える影響に関して健常若齢成人及び高齢者を対象に検証することを目的とし、以下の実験を実施した。実験2-1では、平成27、28年度に行った機能的MRIを使った実験結果から、一過性の低強度運動が記憶能を向上させ、この背景として海馬やその周辺領域の機能的活性化、歯状回/CA3と他の皮質領域との連携強化が関与することが示唆された。この成果は高インパクトジャーナルに投稿中である。実験2-2では、健常高齢者を対象に短期間(6週間)の低強度運動介入を行い、海馬や前頭前野の構造・機能に及ぼす影響を検討した。その結果、前頭前野の実行機能を評価する認知課題成績の向上や、海馬下位領域の一部では体積が増加する傾向がみられ、現在論文投稿準備中である。プロジェクト3では、統合失調症モデルマウスを用いて運動の効果を検証したところ、4週間の低強度運動の介入によりモデルマウスで見られる海馬関連の認知機能低下が抑制されることを明らかにした。今後このモデル動物を用い、統合失調症の主症状である陰性及び陽性症状についても運動効果を検討していく研究の足がかりができた。ストレスや運動不足は身心の活力低下を招き、認知を司る海馬の機能低下を招いている。この解決には、意欲的に継続可能な認知機能を高める運動処方の開発が必要である。そこで本研究では、低強度運動(LE)および高強度インターバルトレーニング(HIT)の効果をヒトと動物の双方で検証した。その結果、HITはLE同様認知機能向上に奏功することを掴んだ。さらに、一過性のLEが海馬機能を高めることをヒトでも実証した。加えて、習慣的なLEは病態モデル動物で低下した認知機能の改善にも有用であることを示した。これらの知見は運動処方確立にむけた臨床応用への基盤的知見になると期待される。平成27年度は、動物実験より、低強度運動が海馬に投射するVTAのDA神経を活性化すること、また、ヒトでも海馬歯状回特異的なパターン分離能を十分に高めることがわかった。この研究成果を基にして、プロジェクト1では、Chemogeneticな神経活動操作法であるDREADDシステムを用いて、VTAから海馬に投射するDA神経のみを抑制した動物を作出し、運動効果の変容を検討する。プロジェクト2では、健常高齢者に一過性及び長期運動介入の効果を検討していく。さらに、プロジェクト3を開始し、精神疾患モデル動物への運動効果の検討に加えて、国立精神神経研究所の功刀部長と共同し、健常若齢成人で得られた効果がうつ病患者でも得られるかを検討する予定である。
死体血液中に存在するウイルスの感染性に関する研究

本研究の目的は、血液中にあるエイズウイルス(HIV-1)が宿主であるヒトの死後、どの程度の期間感染力を有しているのかを検証し、また血液の死後変化(変性や腐敗)がその感染力の維持にどのように影響するのかを明らかにすることである。本年度は、温度条件や保存期間を複数のパターンに設定してHIV感染者の血液を保存し、溶血や変性を起こした血液中において、ウイルス感染が可能であるかについて検証した。具体的には、3種類の温度条件下(4°C,室温(22°C23°C),37°C)で保存したエイズウイルス感染血液中のウイルスタンパク質(HIV-1_<gag>p24)を経時的に定量した。その結果、室温保存の血中のウイルスタンパク質量は20日間増加しなかったが、37°Cで保存した血中では1日目で一度増加するが、その後減少した。しかし、4°Cで保存した血中では15日間に渡ってウイルスタンパク質量が増加し、その後20日目で減少した。つぎにウイルス感染血液を新鮮血液(ウイルス非感染血液)と接触(共培養)させて、新鮮血液にウイルスを感染させる二次感染モデルを作成し、保存血液からも二次感染が成立するか検討した。その結果、3種類の温度条件下で感染9日目までウイルスRNAが検出された。4°Cで保存したウイルス感染血液は13日目でもウイルスRNAが検出された。以上のことから、ウイルス感染血液は複数の温度条件で保存された場合でも、感染能力を維持されることを示唆している。血液検体に存在するウイルス量により、本研究で行った保存期間より長期間感染能力を維持していることが考えられるので、司法解剖などの死後日数の経過した死体を解剖する際にもウイルス感染の危険性を十分注意する必要があると考えられる。本年度は、温度条件や保存期間を複数のパターンに設定して死体血液サンプルのモデルを作成し、溶血や感染細胞の変性を起こした血液中において、ウイルスDNAがどの程度まで生存可能であるかについて検証した。具体的には、様々な温度条件下で保存したエイズウイルス感染血液からDNAを抽出して、その中にウイルスDNAが保持されているかをPCR法にて検出した。その結果、3種類の温度条件(4°C,室温(22°C23°C),37°C)で保存したウイルス感染血液において、いずれもウイルスDNAが6日目までは保持されるが、10日目にはDNAの検出ができなくなることが明らかになった。このことは、腐敗がある程度進んだ血液においても、エイズウイルスのDNAが、宿主細胞の中で保存され続けることを示唆している。現在、これら複数の温度条件で保存したエイズウイルス感染血液を新鮮血液(ウイルス非感染血液)と接触(共培養)させて、新鮮血液にウイルスを感染させる二次感染モデルを作成し、腐敗が進んだ血液からも二次感染が成立するか否かについて確認している。腐敗血液においてもエイズウイルスの感染能力が維持される場合には、腐敗度と感染能力維持期間の関連性について検討する方針である。
中枢神経白血病の病態解析と微小環境を標的とした特異的治療の基盤開発

中枢神経浸潤白血病マウスモデルを用い、中枢神経に浸潤した白血病細胞の特徴を解析した。これまでの解析にて中枢神経由来白血病細胞で骨髄由来白血病細胞と比較して3倍以上発現が上昇している遺伝子群には正常神経細胞で高発現している遺伝子が統計学的有意に濃縮されている事が判明していたが、中枢神経由来白血病細胞で骨髄由来白血病細胞と比較して高発現している遺伝子の機能をGene Ontology(GO)解析にて検討すると正常神経活動に関わっているものが有意に多く含まれていることが分かった。これまでのマイクロアレイによる遺伝子発現解析とGO解析という異なる2つの検討で共に中枢神経浸潤白血病細胞が正常神経細胞の性質を帯びていることが分かった。これまで中枢神経浸潤した白血病がマウスの中で白血病を再構築できることを示したが、中枢神経白血病細胞を採取し再移植するという操作を3回繰り返し、より中枢神経指向性が高まるかを検討したところ、病理上、中枢神経浸潤白血病細胞数は明らかに増加しており、病勢を反映した体重減少はより顕著となっていた。これらの中枢神経指向性が高まった白血病細胞と骨髄にいる白血病細胞の遺伝子発現を比較したところ、最初に同定された遺伝子とオーバーラップする特定の遺伝子が同定された。この遺伝子も神経で特異的に発現が高まっている遺伝子であった。現在中枢神経浸潤した患者検体を含めてさらなる解析を進めているところである。
降雪・吹雪による外装材への着雪の発生要因分析とその防止手法の提案

建築物外装材における着雪に伴う損傷劣化を防止するための資料を得ることを目的とし,サイディングや金属板などの各種外装材を対象とした着雪実験を行い、その剥落雪性について評価した。その結果から次のことが分かった。1)剥落雪性を評価する試験方法に関して低温室内で水平状態の試料上に人工雪を載せ、その試験体を垂直にして剥落雪性を評価する手法は、着雪風洞装置を用いて垂直状態の試料に雪を吹き付けた場合とほぼ同じ結果が得られることから、前者の手法にて外装材の剥落雪性を評価できる。なお、人工雪は氷体を木工用カンナで削ったものであり、その雪粒は自然雪よりも小さい。2)各種外装材における剥落雪性に関してサイディングや金属板などの外装材における剥落雪性を評価した結果、平滑表面の材料においては親水表面、粗面の材料においては撥水表面の場合に剥落しやすい特性にある。これは、剥落時の雪状態が関わっている。すなわち、平滑表面材は滑り落ちるのに対し、粗面材は剥がれ落ちる。3)剥落雪の促進に適した表面形状に関して着雪後の剥落を促進するために有効な形状について評価した結果、材料表面を段形状にすることによって、雪氷体と材料との間に作用する粘着抵抗を低減、すなわち雪と材料の実質的な接触部分を小さくすることによって、剥落雪が早くなることが分かった。外装材への着雪およびその剥落雪を評価する場合、自然現象での着雪によって評価すると、そのときの気象条件などが一定にならないことから、人工的に雪を付着させる「着雪試験装置」を作製した。本装置は風洞内に雪を供給し、その雪を鉛直面の材料に付着させる装置であり、風速や供給雪量を変化させることが出来る。簡易な剥落雪性を評価する手法を検討した。水平面に円錐状に付着させた雪における鉛直状態での剥落雪状況と人工着雪装置で付着させた雪の剥落雪状況を比較した結果、両者が相関関係にあることが判った。また、水平面に付着させる雪に人工雪(氷を削った雪)を用いた場合も相関関係があることから、この方法が簡易な着雪後の剥落雪性を評価する手法として有効と言える。外装材料であるサイディング(窯業系)や金属板などにおける着雪後の剥落雪性状を検討した。材料表面にシリコン系の撥水剤を塗布したもの、材料表面を研磨紙で粗面化したもの、および素地における剥落雪性を諸実験で評価した。その結果、サイディングなどの表面凹凸の大きい材料においては、撥水剤を塗布することによって剥落雪し易くなるが、平滑表面のガラスなどは、その効果がみられないことが判った。また、ザイディングを粗面化すると滑落雪し難くなることが判った。これらのことから、外装材における着雪後の剥落雪性は、材料表面の凹凸状態と撥水性を制御することによって変化することが判った。次年度は、剥落雪し易い表面形状(メゾレベル、ミクロレベル)とその状態での最適撥水性について検討する予定である。
出向型実験工作教室による児童生徒の科学教育、並びに実践的指導力のある教員の養成

1、実験工作キャラバン隊ボランティア団体「実験工作キャラバン隊」を組織し、地域の小中学校、教育委員会、子ども会等の要請に応じて出かけていき、実験工作教室を開いた。平成1718年度中の開催回数は51回、参加学生は延べ352人、教職員は延べ87人で、参加した児童生徒は1849人であった。この児童生徒数には、科学まつりや大学祭等、大きな催しの中の1つの出し物として参加した場合に指導した児童生徒数を含めていないので、学生達が実際に指導した児童生徒数は更に2000人程度増加すると思われる。活動の様子はホームページに公開した。また、レーザープリンタを使って実験工作の説明資料を作り参加児童生徒に配布した。参加した児童生徒の95%が「大変おもしろかった」または「おもしろかった」と答えており、子ども達に科学に親しむ場を提供する上で大きな成果があった。参加学生達も自分たちの「子どもを指導する力」、「子ども達との接し方」が向上したと感じており、教員養成の面でも大きな成果があった。また、いくつかの実験テーマを選び、その学問的基礎、実験方法、実験装置の作成方法、授業展開例、等をまとめたパンフレットを作り学生教育の充実を図った。2、サイエンス・ものづくり指導実習実験工作キャラバン隊の活動を、正規の教員養成カリキュラムに取り入れるため、平成17年度から「教科または教職」科目の1つとして「サイエンス・ものづくり指導実習」(通年集中、2単位)を開設している。平成17、18年度に携わった教員9人、受講生は合計27人であった。学生達は4月から7月の問に「実験工作キャラバン隊」の出向に参加し、実験工作教室を体験した。そして、11月から12月の間に小学校、中学校に出かけていき、各人5時間以上の理科実験やものづくりに関する授業を行った。学生達は、授業する力、子ども達と接する力、実験ものづくりの授業を企画する力等が向上したと評価している。最後に協力校の教諭とのシンポジウムを開き、この授業が学生の実践的指導力を付ける上で大変有効であることが分かった。1.実験工作キャラバン隊ボランティア団体「実験工作キャラバン隊」として、地域の小学校、教育委員会、子ども会等の要請に応じて出かけていき、実験工作教室を開いた。平成17年度中の開催回数は23回、参加学生は延べ132人、教職員は延べ34人で、参加した児童生徒は754人であった。この児童生徒数には、科学まつりや大学祭等、大きな催しの中の1つの出し物として参加した場合に指導した児童生徒数を含めていないので、学生達が実際に指導した児童生徒数は更に1000人程度増加すると思われる。またレーザープリンタを使って実験工作の説明資料を作り参加児童生徒に配布した。参加した児童生徒の95%が「大変おもしろかった」または「おもしろかった」と答えており、子ども達に科学に親しむ場を提供する上で大きな成果があったと思われる。参加学生達も自分たちの「子どもを指導する力」、「子ども達との接し方」が向上したと感じており、教員養成の面でも大きな成果があったと思われる。2.サイエンス・ものづくり指導実習実験工作キャラバン隊の活動を、正規の教員養成カリキュラムに取り入れるため、平成17年度から「教科または教職」科目の1つとして「サイエンス・ものづくり指導実習」(通年集中、2単位)を開設した。教員10人が担当した。

7月に和歌山市内の公立小中学校に協力校を募集し、10月から1月の間に7校に学生達が出かけていき、各人5時間以上の理科実験やものづくりに関する授業を行った。学生達は、授業する力、子ども達と接する力、実験ものづくりの授業を企画する力等が向上したと評価している。単位取得者は理科専攻生5人、それ以外6人であった。1、実験工作キャラバン隊ボランティア団体「実験工作キャラバン隊」を組織し、地域の小中学校、教育委員会、子ども会等の要請に応じて出かけていき、実験工作教室を開いた。平成18年度中の開催回数は28回、参加学生は延べ220人、教職員は延べ53人で、参加した児童生徒は1066人であった。この児童生徒数には、科学まつりや大学祭等、大きな催しの中の1つの出し物として参加した場合に指導した児童生徒数を含めていないので、学生達が実際に指導した児童生徒数は更に1000人程度増加すると思われる。活動の様子はホームページに公開した。また、レーザープリンタを使って実験工作の説明資料を作り参加児童生徒に配布した。参加した児童生徒の95%が「大変おもしろかった」または「おもしろかった」と答えており、子ども達に科学に親しむ場を提供する上で大きな成果があった。参加学生達も自分たちの「子どもを指導する力」、「子ども達との接し方」が向上したと感じており、教員養成の面でも大きな成果があった。また、いくつかの実験テーマを選び、その学問的基礎、実験方法、実験装置の作成方法、授業展開例、等をまとめたパンフレットを作り学生教育の充実を図った。2、サイエンス・ものづくり指導実習実験工作キャラバン隊の活動を、正規の教員養成カリキュラムに取り入れるため、平成17年度から「教科または教職」科目の1つとして「サイエンス・ものづくり指導実習」(通年集中、2単位)を開設している。平成18年度は教員7人が担当し、受講生は7人であった。学生達は4月から7月の間に「実験工作キャラバン隊」の出向に参加し、実験工作教室を体験した。そして、11月から12月の間に6校に出かけていき、各人5時間以上の理科実験やものづくりに関する授業を行った。最後に協力校の教諭とのシンポジウムを開き、この授業が学生の実践的指導力を付ける上で大変有効であることが分かった。