hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミクロゲルの乳化・泡沫系食品への展開－Mickering安定化機構の可能性

さまざまな食品素材から食品産業で活用できるようなゲル化性材料を選択し、既存の簡便なマクロゲルの調製方法を利用して、ミクロゲルの調製条件の最適化を行った。また、ミクロゲルの乳化安定化メカニズムを解析した。材料として寒天とカードラン、ジェランガムを供試した。マクロゲルの調製条件、すなわちゲル化剤の濃度や塩強度、pHなどを変えた予備実験を行い、これらの多糖類のマクロゲルを得た。マクロゲルを高速ブレンダーや超音波ホモジナイザー、あるいは超高圧ホモジナイザーによって粉砕することでミクロゲルを調製した。また、従来よく利用されていた希薄溶液からのビルドアップ法によってもミクロゲルを調製した。調製したミクロゲルの分散液を対象に沈降試験や粒度分布測定、あるいは電子顕微鏡観察を行ったところ、得られたミクロゲルの沈降挙動や粒度分布、微細構造は大きく異なっていた。多糖類ミクロゲルの物理的性質はミクロゲルの材料に依存して異なるだけではなく、微細化方法によっても異なることが分かった。多糖類ミクロゲルによって水と大豆油の乳化物を調製し、安定性を中心とした乳化特性の評価を行った。寒天とカードランのミクロゲルの場合は乳化物を調製することが出来たが、ジェランガムのミクロゲルは乳化物を安定化する能力に乏しかった。多糖類ミクロゲルの乳化物安定化能にはミクロゲルの粒子径が関わっている可能性が強く示唆された。また、カードランミクロゲルの乳化物は油滴の合一への安定性が高かったが、この性質にはミクロゲルの疎水性の高さが寄与することが示唆された。以上のような結果は、多糖類ミクロゲルを新たな乳化素材として利用できる可能性を示すものである。今年度ミクロゲルの微細化のノウハウを蓄積できたので、調製条件等に関する情報を研究協力者と整理し、より効率的に実験を行うための方法を確立することで研究を推進する。本研究課題は博士課程の学生が研究協力者となって遂行されている。研究協力者はこれまでの実験で技術が熟練してきていることから、今後打ち合わせの頻度を増やして意思疎通を図り、さらなる研究の推進を行う。情報収集のために参加予定であった学会に今年度参加できなかったため、その分の旅費を次年度に使用することとした。年度末に必要となる見込みで消耗品費を残していたが、実験の都合で購入しなかったため。新年度の4月以降に必要となる消耗品の購入に充てる予定である。情報収集のための旅費として使用することを計画している。
脂質高分子膜を用いた味覚の温度特性計測に関する研究

人の感じる味は,舌で感じる味でなく,様々な要因が関与している。この中でも,温度による味覚の変化(温度特性と呼ぶ)は,脂質高分子膜を受容部とした膜電位計測型の味覚センサを用いて,苦味物質に関しては計測することが可能となっている。一方で,苦味物質における脂質高分子膜の膜電位の変化の要因には,膜への疎水的吸着と静電的吸着によるものであると言われている。そこで,本研究では,脂質高分子膜を用いて味覚の温度特性を計測する基礎技術の確立を目的として,水晶振動子微小秤量(QCM)センサを用いたシステムを構築し,膜への吸着量と温度変化や膜電位との関係を計測し,更には,温度特性を計測するのに適した脂質高分子膜の再設計を行うことを目指す。平成30年度は,主としてシステムの構築を行った。具体的には,膜への吸着後における吸着量の計測方法の検討や,QCMセンサ電極上への脂質高分子膜の作成方法の検討を行った。計測方法の検討の結果,脂質高分子膜に味溶液を作用させた後,気相中で計測することで,膜への吸着量が可能であることがわかった。液相中については,購入した別のシステムを利用したが,予想した計測結果が得られず,今後,検討の余地があると思われる。作成方法については,QCMセンサの発振がなかなか得られず,検討に時間がかかったが,計測が可能な条件を決定することができた。また,作成したシステムを利用して,苦味物質の濃度による吸着量変化および温度変化による吸着量変化の計測を行った。感度が低い点において問題があるが,濃度や温度が上昇すると,吸着量が増加する結果を得ることができた。30年度は,膜への吸着後における吸着量の計測方法の検討とQCMセンサ電極上への脂質高分子膜の作成方法の検討を行ったが,作成方法の検討に時間がかかり,計測ができる状態にするところまでしか検討することができなかった。しかしながら,作成した膜を用いた計測では,濃度および温度の変化に対して,予想通りの結果を得ることができている。31年度は,計測をしながら,膜の作成方法を再検討し,同時に,膜電位や温度変化と吸着量の関係を検討することで,遅れを取り戻すことができると思われる。上記のとおり,31年度は,膜の作成方法を,実際に計測をしながら,再検討を行っていく予定である。また,ここで得られたデータも,次のステップである膜電位や温度変化と吸着量の関係の検討に用いることが可能であるため,作成方法の検討と同時に吸着量との関係を検討することで,効率よく研究を進めていく予定である。脂質高分子膜を作成する際の試薬について,予想よりもかなり少量でスピンコートをしないと,QCMセンサからの発振が得られなかったため,これらに関連する試薬の支出が少なくなったことと,発振回路を自作するつもりであったが,QCMセンサ購入時に付属していた発振回路でも十分な性能があったため,これらに関する電子部品などの支出が少なくなったためである。

ただ,測定回路などは,現状では仮に組んでいる状況であるため,次年度以降,回路をケースなどに入れるなどを行い,当初は計画していなかったノイズ等の対策を行うとともに,効率よく研究を進めるために,計測の自動化を行えるよう,計測器等をPCに接続することを検討する予定である。
均一球形ポリマー微粒子の新しい合成技術とその応用に関する研究

本研究は放射線重合を利用した親水性の均一球形ポリマー微粒子の新しい合成技術に関するもである。本合成法では、放射線沈澱重合によりモノマーを有機溶媒にとかした溶液に放射線を照射するのみでポリマー微粒子を合成することができた。本研究ではモノマーとして、ジュチレングリコールジメタクリレート(2G)、ヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA)、ヒドロキシエチルアクリレート(HEA)、メタクリル酸(MAC)を用い、有機溶媒としてエチルプロピオネートを用いた。モノマー濃度は5%、照射はγ線によって、10kGy/hrの線量率で、25°Cで行った。粒子径に対する親水性モノマー(HEA)濃度の効果の実験では、HEA-2G系の共重合において、粒子径はHEAモノマー濃度の増加につれて小さくなることがわかった。疎水性モノマー(2G)と親水性モノマーとの混合の共重合において、HEMA-2G系では、HEMAモノマーの増加につれて粒子径は著しく小さくなり、にし組成teでの粒子径は0.3μmであった。また、MAC-2Gでは、MACモノマー濃度によってほとんど変化せず、これはHEA-2G系の場合と同様であった。なお、2Gモノマー単独系の粒子径は0.76μmであった。親水性モノマーの親水性度をパラメーターとして、実験した結果、モノマーの親水性度の増大につれて、粒子径は増大することがわかった。本方法によって得らる粒子の粒度分布はシャープであり、均一であることがわかった。また、合成された粒子の表面は水酸基、カルボシキル基などの官能基をもっているため、生物活性物質を結合させて、医学分野において臨床診断試薬として応用できることがわかった。
シロイヌナズナにおけるアクチン輸送ネットワークの構築機構の解明

植物細胞においてはアクチン繊維が物質輸送の主要な輸送レールを担っている。細胞表層と原形質糸には束化したアクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向しており(原形質流動レール),この上をミオシンXIが運動することにより原形質流動とよばれる一定方向の流れが生じている。アクチン繊維は原形質流動レール以外に,様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしても機能している。このような多様な機能をおこなうために,シロイヌナズナにおいて8種のアクチンアイソフォームが,13種のミオシンXIアイソフォームおよび,重合,脱重合,束化等を制御する多様なアクチン結合タンパク質と相互作用し,複雑かつ高度に制御されたアクチン輸送ネットワークを構築している。本研究は,(1)アクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向する機構および,(2)様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしての機構の解明を目的とした。H30年度においては得に(1)についての研究に大きな進展があった。シロイヌナズナのミオシンXIのMYA2とある植物ミオシンXIは,空間的制限とアクチン束化因子がなくても,アクチン繊維を極性を揃えて束化する性質があることがわかった。AFMによる観察の結果,MYA2はモータードメインにアクチン結合サイトが2つあり,これによりアクチン繊維を極性を揃えて配向させることがわかった。ある種の植物ミオシンにおいてはアクチン繊維を曲げながら動かすことによってアクチン繊維を極性を揃えて配向させることがわかった。(1)植物ミオシンによるアクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向する機構について,大きな進展があった。Cy3標識したアクチン繊維とCy5標識したアクチン繊維は蛍光顕微鏡下で異なった局在を示すが,GFP-MYA2(シロイヌナズナのミオシンXIのMYA2をGFP標識したもの)が存在するとCy3標識アクチン繊維とCy5標識アクチン繊維の多くが同じ局在を示し,蛍光強度も増加した。このことはGFP-MYA2によりアクチン繊維が束化したことを示す。さらに,この束化はMYA2のモータードメインのみで十分であることがわかった。このことはMYA2によるアクチン繊維束化にはGFPや2つ頭が必要なく,モータードメインに束化因子があることを示す。さらに,アクチン繊維束化機構を原子間力顕微鏡(AFM)でリアルタイムで観察した。その結果,MYA2はモータードメインによりアクチン繊維を束化するが,この束化においては,極性を揃えてアクチン繊維を配向させることが示唆された。また,ほとんどのミオシンはアクチン繊維を直進方向に動かすが,ある種の植物ミオシンにおいてはアクチン繊維を曲げながら動かし,その結果,極性をそろえて配向させることがわかった。(2)様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしての機構については,GFP-MYA2をCy3およびCy5で標識したシロイヌナズナのアクチンのACT2およびACT7への選択的接合性を調べた結果,ACT7に選択的に結合することがわかった。(1)アクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向する機構については,(a)空間制御による寄与,(b)MYA2のモータードメインによる束化機構, (c)ある種の植物ミオシンによる運動方向を曲げながら極性を揃える機構の3つに分けて研究を進める。(a)空間制御においては紫外線硬化樹脂Noa61により様々な基板を作製し,プラズマ化により表面処理することにより撥水性を改善し,ミオシンを固定させることにより,様々な形状の基板を作製し,空間形状によるアクチン繊維の極性を揃えての配向の寄与を明らかにする。(b)については,極性がそろっているかどうかを明確にするために,アクチニンリピートによりレバーアーム部分を長く伸ばした単頭のMYA2を用いてAFMで検証する。また,セカンドリーアクチン結合領域の候補としてループ2が考えられるので,ループ2のプラス電荷をアラニンに置換したコンストラクトで束化が起きるかどうか検証する。(c)については,アクチン繊維の長さ,ATP濃度を変化させたときの実験をこない,さらに数理的な面からも研究を進める。(2)様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしての機構についてはMYA2以外のシロイヌナズナの様々なミオシンXIについて選択的な結合性を検証する。(1)については,植物の細胞質領域を模倣した,様々な形状の基板をフォトリソグラフィによって作製し,さらにアクチン束化因子を加えるなどして,アクチン繊維が極性を同じ方向に揃える条件の解明をおこなった。

その結果,空間的制限とアクチン束化因子があれば,アクチン繊維はミオシンXIと相互作用しながら極性を揃えて配向しうることを明らかにした。(2)については,シロイヌナズナの17種のミオシンアイソフォームと8つのアクチンアイソフォームを昆虫培養の系で発現させ,精製した。そして,それぞれのミオシンはアクチンによって親和性,ATP加水分解活性,速度が違うかどうかを検証した。その結果,ATP加水分解活性,速度については明確な違いがみられることがわかった。(1)アクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向する機構の解明について:周回型原形質流動を模倣したリング状基板において,アクチン束化因子としてメチルセルロースを加えたら,アクチン繊維はミオシンXIと相互作用しながら極性を揃えて配向しうることを明らかにした。また,基板として使う紫外線硬化樹脂Noa61は撥水性であるのでタンパク質(ミオシン)の結合性が非常に弱く,それが様々な本実験のネックとなっていたが,プラズマ処理を施すと紫外線硬化樹脂Noa61の撥水性性質が大きく改善されることがわかった。(2)様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしての機構の解明について:シロイヌナズナにはMYA1, MYA2, XI-A, XI-B, XI-C, XI-D, XI-E, XI-F, XI-G, XI-H, XI-I, XI-J, XI-K, AMT1, ATM2, VIIIA, VIIIBの17種のミオシンアイソフォームと,ACT1, ACT2, ACT3, ACT4, ACT7, ACT8, ACT11, ACT12の8つのアクチンアイソフォームとが存在するが,H29年度は, MYA2, XI-B, ATM1の3種のミオシンのモータードメインそれぞれについて,ACT1, ACT2, ACT7の3種のアクチンアイソフォームを基質にしたときのアクチン活性化ATP加水分解活性とアクチン滑り運動速度を測定した。その結果,ミオシンはアクチンごとに異なるATP加水分解活性とアクチン滑り運動速度を示すことがわかった。また,ACT2とACT7は植物細胞内で異なるアクチンアイソフォームとして存在することがわかった。これらのことから,ミオシンとアクチンとの相性が,「専用輸送レール」の基盤の1つとしてなりうることを見出した。以上のように,当初の計画どおりおおむね順調に進展している。植物細胞においてはアクチン繊維が物質輸送の主要な輸送レールを担っている。細胞表層と原形質糸には束化したアクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向しており(原形質流動レール),この上をミオシンXIが運動することにより原形質流動とよばれる一定方向の流れが生じている。アクチン繊維は原形質流動レール以外に,様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしても機能している。このような多様な機能をおこなうために,シロイヌナズナにおいて8種のアクチンアイソフォームが,13種のミオシンXIアイソフォームおよび,重合,脱重合,束化等を制御する多様なアクチン結合タンパク質と相互作用し,複雑かつ高度に制御されたアクチン輸送ネットワークを構築している。本研究は,(1)アクチン繊維が極性を同じ方向に揃えて配向する機構および,(2)様々な物質を特定の目的地に運ぶための専用輸送レールとしての機構の解明を目的とした。
東アジア・東南アジア産哺乳全種の現況と多様性保全方法・必要な調査の検討

本年度はSARSの伝染のために中国・東南アジアへの入国が7月まで制限された。7月になってこれらの地域に入域解禁となってから出張計画を立案せねばならなくなったため、目的とする各国に行って資料を集め、専門家と打ち合わせることが困難となった。このため現地での打合せを実施したのは、これまで十分な連絡を取ることのできなかったモンゴル及び、広大な面積を占める中国のみとなった。それを補うために、ロシア共和国については哺乳類学会に参加のため来日した専門家や日本滞在中のロシア人研究者と打合せた。また中国ではこれまで調査の乏しいタリム盆地と海南島について、他の目的で調査を行った折に哺乳類相についても調べた。現地で十分な打合せが行えなかったために、東アジア地域の哺乳類相に関する文献を集め、全哺乳類についてリストにするとともに、最終目標としている種毎の分布域や保全の目標などについてメモを作成した。このリストとメモに基づいて、主としてe-メイルにより各国の各分類群の専門家と打ち合わせ、それぞれにレポート作成を依頼し、2005年のIMC-9においてとりまとめを行う。環境変化については、中国の専門機関を訪ね、衛生画像の解析方法について検討を行った。その結果、とりわけ砂漠化などによる近年の植生の変化が著しいことが明らかとなり、対象とする全域について植生の変遷を明らかにすることが可能となった。以上により、対照地域の環境変化とあわせて、哺乳類の分布域の変化と保全対策を提示する予定である。
人畜共通新興再興感染症に対する新規療法戦略

人畜共通新興再興感染症は人類の脅威である。特に、H5N1高病原性鳥インフルエンザの世界的な蔓延とヒトへの感染は、インフルエンザの新たな世界的大流行(パンデミック)を危惧させている。本研究では、こういった世界情勢を鑑み、H5N1ワクチン開発のための基礎研究を実施した。その結果、不活化ワクチン製造のためのシードウイルスの発育鶏卵ならびにMDCK細胞における増殖基盤を明らかにし、その知見をもとに高増殖性シードウイルスの作出に成功した。本成果は、今後のインフルエンザワクチン開発におおいに貢献することが期待される。今日、人類は新興再興感染症の脅威に晒されている。そのほとんどは人畜共通感染症である。特に、鳥インフルエンザ、SARS、肺炭疸といった空気伝播性の呼吸器侵襲感染症が最も恐れられている。本研究では、これらの感染症に効果的な人体あるいは動物用の新規療法の開発を最終目的とする。本年度は、高病原性鳥インフルエンザウイルスのワクチン開発の緊急性に鑑み、当初の計画を一部変更し、その不活化ワクチン作製のためのシードウイルス候補株の構築に関する研究を実施した。H5N1鳥インフルエンザウイルスが世界中に蔓延する様相を示しているが、その人への感染を防御する方法として、抗インフルエンザ薬の備蓄と予防ワクチンの開発が緊急課題として挙げられている。ワクチン開発に関しては、現在WHO協力ラボで作製されたNIBRG-14というワクチンシードウイルスを用いた不活化ワクチンが試作され、日本を含めたいくつかの国で臨床試験が行われている。そこで浮上してきた問題がこのシードウイルスのワクチン製造母体である鶏発育鶏卵における増殖性の悪さである。実際のパンデミック発生時には、発育鶏卵の供給が低下する可能性が高いため、この増殖性を改善することは非常に社会的要求の高い課題である。今回私たちは、リバースジェネティクス解析によりワクチンシードウイルスの鶏卵での増殖性は、HA-NAバランスとPBI蛋白質の機能により決定されることを明らかにした。そこで、さまざまなNAを用いることによりHA-NAバランスを最適化したウイルスの作製を試みた。その結果、PR8株由来のNAを用いたときに、シードウイルスの増殖性が有意に上昇することを発見した。昨年度から、インフルエンザベクターワクチンの開発のみならず、高病原性鳥インフルエンザウイルスのワクチン開発の緊急性に鑑み、当初の計画を一部変更し、その不活化ワクチン作製のためのシードウイルス候補株の構築に関する研究を実施している。その結果、ワクチンシードウイルスの製造母体である発育鶏卵での増殖性は、HA-NA機能バランスとウイルスゲノムの転写・複製を司るポリメラーゼ蛋白質の機能に依存することを明らかにした。しかし、実際にパンデミックが発生した場合には、ワクチン製造母体である発育鶏卵の供給量が減少する、あるいは停止する可能性が高い。そこで本年度は、その対処法として考えられる培養細胞を母体とするワクチン生産について検討した。まず、最も使用される可能性の高いMDCK細胞におけるワクチンシードウイルスの増殖性を規定する因子を解析した。その結果、ポリメラーゼ蛋白質のPB2サブユニットと非構造蛋白質NS1が、ウイルスの増殖性を左右することを見出した。特に後者は、感染細胞に誘導されるインターフェロン活性を阻害することにより、ウイルスの増殖性を増強する機構によるものであると考えられた。今日,人類は新興再興感染症の脅威に晒されている。本研究では,特に呼吸器侵襲性感染症に効果的な人体,あるいは動物用の新規療法の研究開発を目的とする。昨年度まで,多価ワクチンをにらんだインフルエンザベクターワクチンの開発のみならず,高病原性鳥インフルエンザウイルスのワクチン開発の緊急性に鑑み,その不活化ワクチン作製のためのシードウイルス候補株の構築に関する研究を実施した。その結果,ワクチンシードウイルスの製造母体である発育鶏卵での増殖性は,HA-NA機能バランスとウイルスゲノムの転写,複製を司るポリメラーゼ蛋白質の機能に依存すること,また,パンデミックが発生時に予想される発育鶏卵供給量の減少,停止に対応する培養細胞(MDCK細胞)を母体とする場合のウイルス増殖には,ポリメラーゼ蛋白質のPB2サブユニットと非構造蛋白質NS1が,ウイルスの増殖性を左右することを見出した。本年度は,その培養細胞増殖メカニズムを明らかにするために,各種レポーターアッセイ系を用いて解析したところ,PB2の360番目のアミノ酸がウイルスのMDCK細胞での増殖性を規定すること,また,NS1の55番目のアミノ酸がMDCK感染細胞に誘導されるインターフェロン活性を阻害し,その結果ウイルス増殖が高まることを発見した。これらの知見が今後の培養細胞における効果的なワクチン産生に大いに貢献することを期待する。

人類は新興再興感染症の脅威に晒されている。そのほとんどは人畜共通感染症である。本研究では、特に呼吸器侵襲性感染症に効果的な人体、あるいは動物用の新規療法の研究開発を目的とする。本年度は、高病原性鳥インフルエンザウイルスのワクチン開発の緊急性に鑑み、その不活化ワクチン作製におけるシードウイルス候補株の構築に関する研究を継続した。H5N1高病原性鳥インフルエンザウイルスは、現在までにいくつかの異なった遺伝子集団(クレード)に進化している。それに伴い、ウイルス抗原性が変化している。そこで、各クレードのワクチンを試作し、それらの交差抗原性をマウスモデルで検証した。その結果、全てのワクチンは別のクレードのウイルスの感染に対し、一例を除き、完全なあるいは部分的な交差反応性を示すことがわかった。クレード2.2のワクチンは、クレード2.3.4のウイルスの感染を防御できなかった。一方、特に、クレード2.1ワクチンは非常に広範な交差抗原性を示すことがわかった。したがって、現在備蓄されているワクチンは、ある程度抗原性が異なるウイルスによるパンデミックが発生した際にも、バックアップワクチンとして有効であることが推測される。これらの知見は今後の効果的なワクチン産生に大いに貢献するものと期待できる。
ネガティブブリルアン利得の発生技術とそれを応用したBOTDAの高性能化

ブリルアン散乱の周波数シフトが光ファイバのひずみに比例して変化することを利用して、ひずみの分布を測定するBOTDAの高性能化技術を検討した。はじめにポンプ光の構成を工夫することにより、正のみならず負のブリルアン利得も発生させることに成功した。次にそれを応用して、Golay符号でポンプ光を位相変調する方式を検討した。符号位相変調するための2種類の方法を発案し、どちらも受信信号のSN比の向上に有効であることを実証した。本研究の目的は、光ファイバにそったひずみの分布測定における距離分解能を1mm程度まで高め、かつ、操作性に優れた測定装置の構成技術を確立することである。その実現のため、本研究では、ブリルアン増幅を応用した従来のひずみ分布測定技術であるBOTDA(Brillouin Optical Time Domain Analysis)において、新しいポンプパルス光の構成を発案した。新しいポンプパルス光は、ブリルアン増幅を効率的に生じさせるための第1のパルス光と、それに引き続き、高距離分解能を実現するための第2のパルス光からなる。今期、第2のパルス光の位相をπとすることにより、本研究で基本的かつ最も重要な課題である、ネガティブブリルアン増幅を実現した。そして、第2のパルス光の位相を0とすることにより得られるポジティブブリルアン増幅に基づく応答信号と、上記ネガティブブリルアン増幅に基づく応答信号との差信号を解析することにより、従来技術に比較し、10数dB大きな信号が得られることを、実験により証明した。この測定技術を、位相シフトBOTDA(PSP-BOTDA)と名付けた。PSP-BOTDAの理論的な研究も進め、第1のパルス光の時間幅、第2のパルス光の時間幅、これらの2つのパルス光の時問間隔、およびピークパワーと、ブリルアン増幅度の関係を明らかにし、PSP-BOTDAの設計法を確立した。使用したオシロスコープなどの帯域の制限から、実験で得た距離分解能は25cmであった。これは今期の達成目標である10cmには届かなかったが、実験データのSN比余裕は10dB以上あり、実質的には距離分解能10cmと同等以上の性能を達成したと考える。その実現のため、本研究では、ブリルアン増幅を応用した従来のひずみ分布測定技術であるBOTDA(Brillou in Optical Time Domain Analysis)において、新しいパルスポンプ光の構成を発案した。昨年度(2007年度)は、パルスポンプ光を、ブリルアン増幅を効率的に生じさせるための第1のパルス光と、それに続く、高距離分解能を実現するための第2のパルス光で構成するとともに、第2パルス光の位相を、0およびπシフトして測定する方式(位相シフトBOTDA<PSP-BOTDA>)を提案した。また、PSP-BOTDAの理論検討によりその性能を明らかにするとともに、実験により、25cmの距離分解能を実現した。今年度(2008年度)は、さらなる高性能化をめざし、計画どおり、PSP-BOTDAのパルスポンプ光を符号化する研究を行った。符号化方法は次の2種類を研究した。(1)第2パルス光を符号パルスとする方法、(2)第2パルスを分割し、符号パルス列とする方法。方法(1)により、符号長32bitのパルスポンプ光を発生させ、光パワー換算で約7dBのSN比改善と20cm未満の距離分解能を達成した。方法(2)によっても、4bitパルスポンプ光を発生させ、その効果の確認実験に成功した。さらに強度変調により符号パルス列を発生させた実験も行い、今期目標であった1cmに迫る2.5cmの距離分解能を達成した。これは、昨年度にくらべ性能を一桁向上させたものであり、本研究の着実な進展を表している。その実現のため、本研究では、ブリルアン増幅を応用した従来のひずみ分布測定技術であるBOTDA(Brillouin Optical Time Domain Reflectometry)において、新しいパルスポンプ光の構成を発案した。2007年度は、パルスポンプ光を音波励起用と測定用のパルスで構成し、測定用のパルスの位相を変化させる位相シフトBOTDA(PSP-BOTDA)を提案した。さらにその特性を理論的および実験的に明らかにした。その結果、従来BOTDAの距離分解能1mを凌ぐ、25cmの分解能を実現した。2008年度は、PSP-BOTDAのパルスポンプ光を符号化し、その相関特性を利用したSN比向上について研究した。次の2種類の符号化方法を提案した。(1)音波励起用と測定用のパルスの対で符号1bitを表す方法。(2)音波励起用パルスと対となる測定用パルスを分割して、符号パルス列とする方法。

方法(1)により符号長32bitのパルスポンプ光を発生させ、約7dB(光パワー換算)のSN比改善と20cm未満の距離分解能を達成した。方法(2)によっても、4bitパルスポンプ光を発生させ、その効果の確認実験に成功した。今年度(2009年度)は、光回路を使用した符号化パルスポンプ光の発生とその復号化技術を研究することを計画した。しかし短パルス光の発生の検討に時間がかかり、光回路を使用した符号化パルスポンプ光の発生には至らなかった。一方、上記の方法(2)のパルスポンプ光の研究は進展させた。数値計算による特性のシミュレーションと実験による検証を行うことにより、ブリルアン増幅に関与する音波の寿命によって、符号パルス列の最大時間幅が制限されることを明らかにした。また、その符号長とSN比改善量の関係を定量的に示した。
抑揚情報を利用した対話音声理解モデル構築のための基礎的研究

(1)対話音声のデータ収集のための設備の整備を進めた。・本年度は、対話音声を前年度整備したワークステーションに2チャンネル同時入力するためのアナログ/デジタル変換設備及び折り返し雑音防止用フィルタを整備した。・前記設備を用い対話音声を解析するソフトウェア・ツールの開発を進めている。(2)対話音声のデータ収集・自然に発話された対話音声の収録を実施し(音声対話コーパス)、そのテキスト化を行った。・さらに、その対話制御や付加語の特徴を示す抑揚情報の分析を進めた。前年度の予備検討結果を裏付ける結果が得られた。(3)手話の構造との比較に関する基礎検討・対話型自然言語では、実時間で意味内容を把握できる為の情報が重要と考える。この視点から話し言葉としての対話音声と手話の構造の比較検討の一環として、タスク(対話の使用場面)情報を利用できる場合の手話の大局的特徴(手の甲の大まかな動き情報)による文章認識と、手話の重要語のスポッティングを実験的に行い、その可能性が得られた。(4)抑揚情報利用対話音声理解モデルの基礎検討を開始した。・(2)(3)の結果に基づき協調分散処理型の対話理解モデルの概念検討を進めた。
心筋直接リプログラミングを促進する化合物の同定

これまでの心筋リプログラミング効率は低く、また血清入りの培養液を使用するため安全面の課題があった。そこで本研究では無血清培養下で拍動心筋の誘導を促進する化合物を同定し、安全かつ効率の良い心筋直接リプログラミング法を確立することを目的とした。研究の結果、マウス線維芽細胞から心筋誘導遺伝子を導入後、FGF2/FGF10/VEGFを添加した無血清培地で培養をすると、通常の血清培地と比較して約40倍心筋誘導が改善した。またFGF2/FGF10/VEGF添加により、2つの転写制御因子(Mef2c、Tbx5)のみで心筋誘導することが可能になった。1.心筋誘導化合物によるマウス心筋直接リプログラミング(1)心筋誘導を促進する化合物のスクリーニングと心筋誘導化合物の同定マウス線維芽細胞から拍動する心筋細胞誘導を促進する化合物を同定するため、これまで幹細胞からの心筋誘導、iPS細胞作製において高い効果を示した小分子化合物をスクリーニングした。Gata4/Mef2c/Tbx5(GMT)を遺伝子導入し、翌日から培養液を無血清培地に変え8化合物をスクリーニングして4週後に拍動心筋の数を計測した。その結果、FGF2, FGF10, VEGFで拍動心筋誘導を促進した。さらにその3つの増殖因子(FGF2, FGF10, VEGF)をさまざまな組み合わせで投与したところ、3化合物すべてを同時に投与した群で顕著に心筋誘導が改善した。また時間経過をみたところ、既存の血清を用いる方法に比べて早期より心筋拍動が見られ、最終的に拍動する心筋の数は約40倍増加した。化合物FFV添加を用いて得られる誘導心筋細胞を免疫染色法で確認したところする、様々な心筋蛋白の発現と横紋構造形成を有する心筋細胞の作製を確認できた。(2)心筋誘導化合物FFVによるリプログラミング改善のメカニズム解析次に化合物による心筋リプログラミング改善の分子メカニズムを解析した。1.血清入り培地群、2.無血清培地群、3.無血清培地/FFV添加群の3群にわけて遺伝子の発現変化をマイクロアレイで解析した。また細胞拍動開始前後の2,4週で遺伝子発現を比較し、その間で変化する遺伝子群をGO term解析やPathway解析で評価した。その結果、FFV添加群で4週で548遺伝子が他の群に比べて優位に上昇していた。さらにGO term解析の結果、それらはイオンチャネル、トランスポーター、心筋収縮関連遺伝子など心臓機能に関与する遺伝子群が上昇していることがわかった。心筋誘導を促進する化合物を同定し、さらにそのメカニズムの一端を明らかにできた。1.心筋誘導化合物によるマウス心筋直接リプログラミング(1)心筋誘導化合物によるリプログラミング改善のメカニズム解析(2)化合物を用いて心筋誘導転写因子を減らせるか検討するマウス線維芽細胞から拍動する心筋細胞誘導を促進する化合物を同定するため、これまで幹細胞からの心筋誘導、iPS細胞作製において高い効果を示した化合物をスクリーニングした。Gata4/Mef2c/Tbx5を遺伝子導入し、翌日から培養液を無血清培地に変え10の化合物をスクリーニングし4週後に拍動心筋の数を計測した。その結果、化合物FFVの添加によりマウス心筋直接リプログラミングが促進した。そのメカニズム解析としてGO term解析やPathway解析を行ったところ、4週でイオンチャネル、イオントランスポーター、心筋収縮関連遺伝子など心臓機能に関与する遺伝子群がグローバルに上昇していた。さらにその詳細な分子メカニズムとしては、心筋誘導化合物がGata4遺伝子などの心筋リプログラミング遺伝子を上昇させていることを見出した。次にその結果を受けて、これまでの心筋リプログラミングではGata4/Mef2c/Tbx5と3つの転写因子を線維芽細胞に遺伝子導入する必要があったが、心筋誘導転写因子を減らせるか検討した。これまでの実験の結果Mef2c/Tbx5の2因子のみで拍動する心筋の誘導が可能であった。さらにMef2c/Tbx5の2因子で誘導した心筋細胞では様々な心筋蛋白の発現や横紋構造形成を確認した。2.心筋誘導化合物によるヒト心筋直接リプログラミングつぎにヒト細胞で心筋誘導化合物によるヒト心筋直接リプログラミングが改善するか検討した。心筋誘導化合物を用いてこれまでと同様にGata4/Mef2c/Tbx5/Mesp1/Myocdで心筋直接リプログラミングを行った。1か月後に心筋蛋白を発現する心筋細胞作製に成功した。心筋誘導化合物によるリプログラミング改善のメカニズム解析を明らかにし、さらに化合物を用いて心筋誘導転写因子を減らすことができた。1.心筋誘導化合物によるマウス心筋直接リプログラミング化合物を用いて心筋誘導転写因子を減らせるか検討するこれまでの心筋リプログラミングではGata4/Mef2c/Tbx5と3つの転写因子を線維芽細胞に遺伝子導入する必要があった。化合物により心筋誘導が改善したため、導入遺伝子を減らすことが可能か検討した。これまでの研究結果で、Mef2c/Tbx5の2因子のみで拍動する心筋の誘導が可能であった。さらに2因子で作製した誘導心筋細胞の機能や遺伝子発現が3因子で作製した心筋と同等であることを確認した。2.心筋誘導化合物によるヒト心筋直接リプログラミング(1)ヒト細胞で最適な心筋誘導化合物の決定と心筋直接誘導

(2)心筋誘導化合物を用いて作製したヒト誘導心筋細胞の遺伝子発現プロファイルと機能解析を行った。ヒト線維芽細胞に遺伝子導入後、血清入りと無血清/化合物入りの2種類の細胞培養液をさまざまな期間で培養した。これまでの結果で、遺伝子導入2-4週後に3化合物を使用することで心筋誘導は改善した。逆にリプログラミング早期(0-2週)に投与しても心筋誘導改善は見られなかった。また化合物による心筋リプログラミング改善の分子メカニズムを解析した。1.血清入り培地群、2.無血清培地群、3.無血清培地/化合物添加群の3群にわけて遺伝子の発現変化をマイクロアレイで解析した。特に細胞拍動開始前後の2,4週で遺伝子発現を比較し、その間で変化する遺伝子群をGO term解析やPathway解析で評価した。その結果、心筋誘導化合物を用いて作製したヒト誘導心筋細胞の遺伝子発現プロファイルは血清入りで作製したものとほぼ同等であった。以上より心筋誘導化合物によるヒト心筋直接リプログラミングに成功した。これまでの心筋リプログラミング効率は低く、また血清入りの培養液を使用するため安全面の課題があった。そこで本研究では無血清培養下で拍動心筋の誘導を促進する化合物を同定し、安全かつ効率の良い心筋直接リプログラミング法を確立することを目的とした。研究の結果、マウス線維芽細胞から心筋誘導遺伝子を導入後、FGF2/FGF10/VEGFを添加した無血清培地で培養をすると、通常の血清培地と比較して約40倍心筋誘導が改善した。またFGF2/FGF10/VEGF添加により、2つの転写制御因子(Mef2c、Tbx5)のみで心筋誘導することが可能になった。化合物を用いて心筋誘導転写因子を減らせるか検討する。さらに心筋誘導化合物によるヒト心筋直接リプログラミング促進効果を検討する。ヒト細胞を入手して、化合物を用いて作成したヒト誘導心筋細胞の遺伝子発現プロファイル、生理的機能の詳細な検討を行う。具体的には、ヒト線維芽細胞で化合物による心筋直接リプログラミングや誘導心筋細胞の詳細な解析をする予定であったが、ヒト検体が予定通りに集まらなかったため、細胞誘導実験の一部を来年度に行うこととした。来年度はヒト細胞をさらに入手して、化合物を用いて作成したヒト誘導心筋細胞の遺伝子発現プロファイル、生理的機能の詳細解析を行う。循環器内科平成27年度に遺伝子を減らす実験を行う予定であったが、検体が十分に集まらずに細胞誘導実験と解析を次年度に行うこととした。平成28年度にヒト線維芽細胞で化合物による心筋直接リプログラミングや誘導心筋細胞の詳細な解析をする予定であったが、ヒト検体が予定通りに集まらなかったため、細胞誘導実験の一部を来年度に繰り越すこととなった。遺伝子を減らして作成する誘導心筋細胞の遺伝子解析、タンパク発現、機能解析を行う予定である。来年度はヒト細胞を入手し、化合物を用いて作成したヒト誘導心筋細胞の遺伝子発現プロファイル、生理的機能の検討を行う。未使用額は来年度の試薬、物品費に使用する。
爪のミネラル塩濃度が骨塩量のバイオマーカーになるか?栄養介入研究による解析

若い世代におけるCa摂取量不足の実態は従来から問題視されている。本研究では、本学で実施されている栄養バランスの良い給食に、牛乳やCaタブレットを摂取することでCa摂取不足を改善した時の骨代謝への影響とともに、爪のミネラル塩量が骨の代謝マーカーになりうるかの検討を行った。学生をCa摂取群(1200mg摂取;1群、600mg摂取;2群)・対照群(3群)の3群に分け、Ca摂取介入期間は約3ヵ月間とした。Ca介入前と介入後に、それぞれ検診を実施し、空腹時採血と24時間尿の採取により、血液及び尿の生化学的検査と骨代謝マーカーの測定も行った。また、期間中の2回、手指の爪を採取し、爪のミネラル塩濃度を測定した。Ca摂取群のみDXAによる骨密度測定を実施した。骨形成マーカーのオステオカルシンはCa摂取群で有意に上昇し、骨吸収マーカーのDPD・NTxは有意に低下したことから、骨代謝改善の効果が示唆された。手指の爪のCa濃度は、Ca摂取群において低下し(1群:703.6±254.6579.7±244.2P<0.01、2群:670.1±232.9545.2±149.4P<0.01)、1群と3群には群間差も認められた。その他、CaとP、CaとMgの間にそれぞれ強い相関が認められた。一方、骨代謝マーカーと爪のCa塩量、骨密度とCa塩量の間には相関が認められなかった。以上の結果からCa摂取を強化することによって手指爪のCa量は減少することが明らかとなり、Ca摂取の栄養状態を評価する間接的なマーカーとして爪Ca量が利用できることが示唆された。若い世代では食生活の乱れが指摘され、また、Caの摂取量が不足している実態も報告されている。本研究では、本学で実施されている栄養バランスの良い給食に、牛乳やCaを強化した食品を加えることでCa摂取不足を改善した時の骨代謝への影響とともに、爪のミネラル塩量が骨の代謝マーカーになりうるかの検討を行った。学生をCa摂取強化群(1200mg群・600mg群)・対照群の3群に分け、Ca強化期間は約3ヵ月間とした。栄養介入前と介入後に、それぞれ検診を実施し、空腹時採血と24時間尿の採取により、血液および尿の生化学的検査を行った。骨形成マーカーとしてオステオカルシン、骨型ALP、骨吸収マーカーとしてDPD、NTXを測定した。手爪は10月・12月・2月に採集し、検体を得た。Ca強化群全体では、介入前後で中性脂肪(65.6±41.853.2±21.6)・総コレステロール(192.0±26.8185.2±25.7)・骨型ALP(23.0±5.720.1±4.7)・オステオカルシン(2.3±1.04.4±1.2)・DPD(7.6±3.06.1±1.4)・NTX(46.0±15.037.3±12.9)で有意差(p<0.01)が認められた。対照群では骨型ALP(20.8±6.422.4±6.4)・DPD(5.0±1.66.8±2.0)で有意差(p<0.01)が認められた。Ca強化群全体では、オステオカルシンが頁意に上昇し、骨吸収マーカーであるDPD、NTXは有意に低下したことから、骨代謝改善の効果が示唆された。また、中性脂肪や総コレステロールの低下がみられ、Ca摂取は生活習慣病予防と関わりのある脂質の改善効果も認められた。

今後、爪に含まれるミネラル塩濃度の分析やそれぞれの相関、爪のCa塩濃度とそれぞれの骨代謝マーカーとの相関を統計的に分析し、Ca摂取量の差(1200mg群・600mg)も含めて総合的に検討を加えたい。また、骨量を評価するDXAの成績との関連についても解析を加える。若い世代におけるCa摂取量不足の実態は従来から問題視されている。本研究では、本学で実施されている栄養バランスの良い給食に、牛乳やCaタブレットを摂取することでCa摂取不足を改善した時の骨代謝への影響とともに、爪のミネラル塩量が骨の代謝マーカーになりうるかの検討を行った。学生をCa哉摂取群(1200mg摂取;1群、600mg摂取;2群)・対照群(3群)の3群に分け、Ca摂取介入期間は約3カ月間とした。Ca介入前と介入後に、それぞれ検診を実施し、空腹時採血と24時問尿の採取により、血液及び尿の生化学的検査と骨代謝マーカーの測定も行った。また、期間中の2回、手指の爪を採取し、爪のミネラル塩濃度を測定した。Ca摂敢群のみDXAによる骨密度測定を実施した。骨形成マーカーのオステオカルシンはCa摂取群で有意に上昇し、骨吸収マーカーのDPD・NTxは有意に低下したことから、骨代謝改善の効果が示駿された。手指の爪のCa濃度は、Ca摂取群において低下し(1群:703.6±254.6→579.7±244.2P<0.01、2群;670.1±232.9→545.2±149.4:Pく0.Q1)、1群と3群には群間差も認められた。その他、CaとP、CaとMgの問にそれぞれ強い根関が認あられた。一方、骨代謝マーカーと爪のCa塩量、骨密度とCa塩量の間には相関が認められなかった。以上の結果からCa摂取を強化することによって手指爪のCa量は減少することが明らかとなり、Ca摂取の栄養状態を評価する間接的なマーカーとして爪Ca量が利用できることが示唆された。
ダム・河口堰の建設反対・運用変更運動をめぐる地理学研究

本研究は全国で発生しているダム・河口堰建設反対・運用変更運動の特徴を市民グループに焦点をあてて明らかにした。明らかになった第1点は、運動における都道府県知事の影響力の大きさであり、2番目は関係地域市町村長の影響力である。都道府県知事はダム・河口堰問題に対して強い影響力を持つが、関係市町村長の意見と対立した場合、問題の解決は容易ではない。市民グループの影響力はそうした都道府県知事、市町村長とどのような関係を持つかによって大きく異なり、単独の影響力を発揮するのは容易ではない。本研究は全国で発生している代表的なダム・河口堰建設反対・運用変更運動の特徴を、特に運動を展開する市民グループの属性、目標の置き方、運動の特徴等に焦点をあて、活動が社会的に許容され、問題解決へ繋がつた道筋、失敗に至った道筋を明らかにし、その上で今も問題が継続し、対立の続く水資源問題のより現実的な解決策を提示することを最大の目的とする。2007年度は以下の3点を中心に研究を行った。1点目は既存文献の読み込みによる対象問題の内容整理を行い、その概要を把握した。2点目は対象事例の計画目的の検証作業を、長良川河口堰、徳山ダムの水資源開発目的を中心に既存統計資料を使って行った。3点目は現地のフィールド調査を行った。本年度は個別対象事例の治水目的を中心に、徳島の吉野川第十堰、東海の長良川河口堰、徳山ダムの調査を実施した。また、本研究の直接の対象事例ではないが、関連事象として利根川水系の八ツ場ダム計画、淀川水系のダム計画について関係者からの聞き取りを行った。以上の研究から得られた知見については、まず研究計画の概要を「環境技術」に発表し、次に個別問題の概要を現在刊行準備中の『環境学辞典』(旬報社)に原稿として提出した(他の執筆者の原稿提出の遅れのため、刊行日不明)。また、松原・下筌ダムの流量増強運動については金城学院大学紀要にその一部を紹介し、徳山ダム計画の付帯事業として計画された木曽川水系連絡導水路計画については、その問題点をまとめた『水資源計画の欺瞞-木曽川水系連絡導水路-』(ユニテ)を2008年5月に刊行予定である。本研究は全国で発生している代表的なダム・河口堰建設反対・運用変更運動の特徴を、特に運動を展開する市民グループの属性、目標の置き方、運動の特徴等に焦点をあて、活動が社会的に許容され、問題解決へ繋がった道筋、失敗に至った道筋を明らかにし、その上で今も問題が継続し、対立の続く水資源問題のより現実的な解決策を提示することを最大の目的とする。2008年度は以下の3点を中心に研究を行った。2点目は対象事例の計画目的の検証作業を、川辺川ダム計画、淀川水系流域委員会対象計画を中心に行った。本年度は個別対象事例の徳山ダム、木曽川水系連絡導水路事業に関わる調査を実施した。また、淀川水系のダム計画について関係者からの聞き取りを行った。以上の研究から得られた知見については、研究全体に関わる水資源問題の概要を「水資源利用のサステナビリティ」の題名で地理教育研究会において発表し、金沢大学文学部地理学教室編に論文を掲載した。個別事業については木曽川水系連絡導水路計画について、『水資源計画の欺瞞-木曽川水系連絡導水路-』(ユニテ)を2008年5月に刊行するとともに、その概略を経済地理学会関東支部例会で発表、『ARENA』6号に論文「木曽川水系連絡導水路計画をめぐって-繰り返される科学なき欺瞞-」として掲載した。その他、2007年度に個別ダム・河口堰問題の概要をまとめて提出していた原稿が日本科学者会議編・日本環境学会協力『環境事典』(旬報社、2008年11月、35項目担当)として刊行された。2009年度は研究計画最終年度にあたり、これまでの調査結果のまとめと補足調査を行った。ただ、2009年9月に民主党政権が誕生したことにより、本研究の枠組みそのものが大きな影響を受け、ダム・河口堰建設反対・運用変更運動を展開する市民グループにおいて、これまでの運動の成果と今後の展望をめぐる議論が単純に整理しきれなくなってしまったのが実際であり、大きな反省点である。従ってこれまでの調査・検討から得られた知見はかなり断片的にならざるを得なかった。個々の成果については、水資源開発を巡る上下流関係の問題整理については2009年7月、農山村政策研究会において、まさにダム計画中止後の地域社会づくりの重要性に焦点を当てた発表を行った(「水資源開発と山村社会」)。

また、ダム・河口堰の代替案を巡る議論については2010年1月、総合地球環境学研究所の未来設計イニシアチブ/水の研究会において、木曽川水系を事例に低水管理のあり方についての発表(「木曽川河川水利システムの課題-低水管理における河川維持用水、農業用水の位置づけ-」)を行った。そして、全国のダム・河口堰建設反対・運用変更運動の特徴について、2010年3月、日本地理学会春季学術大会で「流域概念の多義性と水問題」という題目で発表した。また、本研究課題と関連して2009年7月、埼玉県さいたま市(大宮ソニックホール)で開催された第51回自治体学校で水の分科会を開催し、「ダム・河口堰建設を止めないと国が滅ぶ」という題名の講演を行った。2010年4月時点において出版物として得られた成果はないが、本研究課題のまとめとの一部をなす「公共事業をめぐる状況と住民運動」(山本佳世子編『市民参加からの地域環境学』古今書院共著(10人))が2010年5月に刊行予定であり、引き続き残りの成果も公にする予定である。
血管内皮前駆細胞をDDSとした癌転移に対するミサイル療法

癌に対する遺伝子治療をより効果的にするためには、1)繰り返し施行可能な簡便で安全な投与法を開発すること、2)抗癌剤などとの増強効果が期待できる遺伝子を導入すること、3)多面的な治療効果が得られる癌治療戦略を採用すること、が重要である。本研究の目的は、腫瘍選択的に増殖する制限増殖型アデノウイルス(ORCAd)を用い、1)安全に静脈内投与が行え、2)抗癌剤の作用を増強させ、3)腫瘍血管新生も抑制する、遺伝子治療法を開発することである。【方法】ORCAdを改変しファイバーにRGDモチーフを有するORCAd-RGDを作製した。FACSにより各種癌細胞におけるインテグリンの発現およびアデノウイルスのファイバーが接合するCARの発現を検索した。癌細胞に対するORCAd-RGDの殺細胞効果をMTTアッセイで検討した。SCIDマウス背部に作成した透明窓に癌細胞を移植し、生体顕微鏡システムを用いて腫瘍増殖および腫瘍血管新生を観察した。同時にORCAd-RGD投与下の変化を検討した。【結果】ORCAd-RGDはORCAdと同様に強力な癌細胞に対する殺細胞効果を示した。さらに一部の癌細胞ではORCAdに比較して強力な作用が確認できた。多くの癌細胞においてインテグリンの発現が認められた。また、CARを発現していない癌細胞が存在した。ORCAd-RGDの尾静脈投与により腫瘍血管新生過程が抑制され、腫瘍増殖も抑制された。【まとめ】ORCAdUP-RGDはRGDを介した腫瘍および新生血管に対する集積性に優れ、本治療法にはウイルス自体の抗腫瘍作用、血管新生抑制作用、抗癌剤の作用増強効果が期待できる。1)癌細胞のみを特異的に認識する変異ウイルス(AxE1AdB)の作製癌細胞を特異的に破壊する治療戦略として、P53経路に異常のある癌細胞でのみ増殖可能なE1B55k欠失変異アデノウイルス(AxE1AdB)を作製した。AxE1AdBはP53異常の存在する癌細胞株で増殖し強力な抗腫瘍効果を示した。さらにAxE1AdBにIL-2遺伝子導入用の非増殖型アデノウイルスベクターを共感染させると癌細胞に強いIL-2発現が誘導され、AxE1AdB単独では見られない腫瘍の完全退縮がマウスモデルで観察された。AxE1AdBに大腸菌由来の5FU変換酵素(UPRT)遺伝子を組み込みAxE1AdB-UPRTを作製し、5FU投与にAxE1AdB-UPRTを組み合わせた遺伝子化学療法の効果をマウス癌性腹膜炎モデルで検討した。従来の非増殖型アデノウイルスを用いUPRT遺伝子を導入する5FU遺伝子化学療法に比較し、AxE1AdB-UPRTによる5FU遺伝子化学療法では抗腫瘍効果が著明に増強するとともに副作用が軽減した。3)マウス背部に作製したskinfold chamberを用いた実験腫瘍へのDDSの集積性を評価するためにskinfold chamberを作製し、chamber内へ腫瘍を移植した後、血管新生過程と腫瘍増殖を観察した。DDSとしてのウイルスの効果が確認できた。血管内皮前駆細胞との効果の比較を検討している。