hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被子植物におけるシアン耐性呼吸酵素の新規機能ドメインによる呼吸制御に関する解析

シアン耐性呼吸酵素(Alternative oxidase : AOX)はミトコンドリア内膜に局在するキノール:酸素酸化還元酵素であり、呼吸鎖においてATP合成と共役することのないエネルギー非保存的な電子伝達経路を構築している。植物においてAOXは呼吸代謝システムに柔軟性を付与するという点で重要な生理機能を有しているが、AOXの分子構造と機能性の相関関係については未だ理解が及んでいない点も多く、酵素の構造的な特徴と生理機能を関連付けた知見も限定的である。そこで本研究課題ではAOXにおける未知の構造機能相関を明らかにし、その生理的な意義を呼吸制御という観点から考察することを目的としてきた。本年度は、採用第一年度から二年度にかけて実施してきたArum ooncinnatum AOXの構造機能相関解析において見出された研究成果を発表するために論文の執筆と補完的実験を行うことに重点を置いた。これまでの解析では、A. concinnatumに由来する二種類のAQX(AcoAQX1a及びAcoAOX1b)と両者の構造を基盤に持つ人工変異体をヒト子宮頸がん由来HeLa細胞に発現させて機能解析に供し、AcoAOX1aがC末端側のヘリックス間領域に擁するENV配列をAcoAOX1b型のQDTへと置換すると活性が消失すること、また、AcoAOX1aのN末端親水性領域上に位置する特定のフェニルアラニン(F130)をAcoAOX1b型のロイシンへと置換するとピルビン酸による活性化が量的に亢進することを見出したが、これらはいずれも新規的な知見である。そこで、論理的考察に必要な補完的実験を行った後、これらの知見について報告する論文をApplied Biochemistry and Biotechnology誌に投稿したところ、修正要求を満たすならば採録を再検討する旨の回答を得た。平成24年度末日時点においては、修正版原稿の再投稿を終えて採録の可否に関する最終決定を待っているところであり、今後も採録に向けて適宜対応していく予定である。また、本年度は本研究課題に一部関連した内容で実施してきた国際共同研究の成果についても論文として取り纏めてBiochemical Journal誌に採録されるに至った。当該論文ではAOXの分子構造研究の対象として四次構造に着目する必要性を示唆している。シアン耐性呼吸酵素(AOX)は植物のミトコンドリア呼吸鎖におけるバイパス経路を構成し、エネルギー代謝系に柔軟性を付与している因子の一つである。しかしながら、その生理的な重要性に反してAOXの生化学的特性には不明な点も多い。そこで、本研究ではAOXの未知構造機能相関を明らかにし、その生理的な意義について呼吸制御の観点から考察することを目的としている。本年度は、当初の実験計画に記載の通り、先行研究において正常な酵素活性に不可欠であることが示唆されたN末端領域を対象として機能性アミノ酸残基の探索を推進した。具体的には、遺伝子工学的手法により人工変異を導入したAOX発現ベクターを構築し、HeLa細胞を用いた機能解析系に供することで各アミノ酸残基の評価を進めた。しかしながら、この実験においては検定したアミノ酸残基のいずれにおいても機能性は見いだされなかった。そこで、複数のアミノ酸残基が協調的に正常な酵素機能を付与しているという仮説を立てて解析を進める一方、先行研究で得られた実験結果の再現性について詳細に検証した。その結果、過去に機能解析に供した変異AOXの一部で分子構造が取り違えられており、その構造機能相関に関する考察に誤りが含まれていたことが判明した。そこで、従来の知見に基づく考察を抜本的に修正するとともに、本研究で着目している構造機能相関に関与する機能性アミノ酸残基の位置についても見直し、改めて11か所の候補部位を推定した。これらはいずれもN末端領域とは異なる部位に存在するものの、過去に生化学的解析に基づいた機能性が報告されたものはなく、本研究本来の目的のもと機能性を探求するに値するものと考えられた。そこで、これら11か所のアミノ酸残基の機能性評価を実施するための変異AOXを設計し、現在、それらの解析を急いでいるところである.シアン耐性呼吸酵素(AOX)はミトコンドリア内膜に局在するキノール:酸素酸化還元酵素であり、呼吸鎖にATP合成と非共役的なバイパス経路を構築している。植物において、AOXはエネルギー代謝系に柔軟性を付与する重要な因子であるが、その分子構造や構造機能相関に関わる知見は少ない。そこで、本研究ではAOXの未知構造機能相関を解明し、呼吸制御の観点からその機能的な意味を考察することを目的としている。本年度はサトイモ科植物Arum concinnatumに由来する2種類のAOXを用いて、正常な酵素活性に必要な未知機能性アミノ酸残基の探索を行った。その結果、3番目と4番目のα-ヘリックスを繋ぐ領域にそのような機能性部位があることを示唆する結果が得られた。この機能性部位は、様々な植物由来のAOXで特定の配列パターンを持つことから、何らかの機能性モチーフであると考えられていた。興味深いことに、本研究代表者を共著者として本年度出版された論文においても異なる視点からこのモチーフの機能性について解析されており、そのアミノ酸配列とピルビン酸による活性化機構の有無が相関することが示唆されている。一方で、本研究ではアミノ酸配列と酵素活性の有無そのものが相関することを示唆する結果が得られており、植物において本来発揮される当該モチーフの機能性を解明するためには更なる解析が必要であると考えられた。また、上記の解析における派生的な結果として、N末端親水性領域に特定の置換を導入したAOXではピルビン酸応答性が変化することも明らかとなった。

この領域については従来、機能面、構造面ともに知見に乏しく、今回発見した部位は唯一の機能性アミノ酸残基である。従って、この結果はAOXのN末端領域が機能性と密接に関与していることを示した点で新規的であり、当該領域を対象とした構造機能相関解析の端緒となりうるものである。シアン耐性呼吸酵素(Alternative oxidase : AOX)はミトコンドリア内膜に局在するキノール:酸素酸化還元酵素であり、呼吸鎖においてATP合成と共役することのないエネルギー非保存的な電子伝達経路を構築している。植物においてAOXは呼吸代謝システムに柔軟性を付与するという点で重要な生理機能を有しているが、AOXの分子構造と機能性の相関関係については未だ理解が及んでいない点も多く、酵素の構造的な特徴と生理機能を関連付けた知見も限定的である。そこで本研究課題ではAOXにおける未知の構造機能相関を明らかにし、その生理的な意義を呼吸制御という観点から考察することを目的としてきた。本年度は、採用第一年度から二年度にかけて実施してきたArum ooncinnatum AOXの構造機能相関解析において見出された研究成果を発表するために論文の執筆と補完的実験を行うことに重点を置いた。これまでの解析では、A. concinnatumに由来する二種類のAQX(AcoAQX1a及びAcoAOX1b)と両者の構造を基盤に持つ人工変異体をヒト子宮頸がん由来HeLa細胞に発現させて機能解析に供し、AcoAOX1aがC末端側のヘリックス間領域に擁するENV配列をAcoAOX1b型のQDTへと置換すると活性が消失すること、また、AcoAOX1aのN末端親水性領域上に位置する特定のフェニルアラニン(F130)をAcoAOX1b型のロイシンへと置換するとピルビン酸による活性化が量的に亢進することを見出したが、これらはいずれも新規的な知見である。そこで、論理的考察に必要な補完的実験を行った後、これらの知見について報告する論文をApplied Biochemistry and Biotechnology誌に投稿したところ、修正要求を満たすならば採録を再検討する旨の回答を得た。平成24年度末日時点においては、修正版原稿の再投稿を終えて採録の可否に関する最終決定を待っているところであり、今後も採録に向けて適宜対応していく予定である。また、本年度は本研究課題に一部関連した内容で実施してきた国際共同研究の成果についても論文として取り纏めてBiochemical Journal誌に採録されるに至った。当該論文ではAOXの分子構造研究の対象として四次構造に着目する必要性を示唆している。未知の機能性アミノ酸残基を推定するデータは得られたが、現行の解析系の精度が不十分であることから断定的なデータが得られていないため上記の区分とした。しかしながら、当初想定していなかったが本研究の目的に鑑みて意味のあるデータも得られており、単純な計画の遅延ではないことを申し添えたい。今後の第一義的な目標としては現在使用可能な解析系の中で確度の高いデータを得て、本年度に追究してきた機能性アミノ酸残基(あるいはモチーフ)の部位を特定することである。
ユビキチン依存的蛋白分解を指標とする癌関連遺伝子の探索

癌抑制因子でもある転写因子IRF-1がSUMO-1化修飾を受けることを発見し、SUMO-1化修飾による機能制御について解析し、以下の結果を得た(投稿中)。1.yeast two-hybridsystemを用いてIRF-1結合蛋白質を探索し、SUMO-1に対する結合酵素(E2')であるUBC9と、転写因子STAT3の阻害蛋白質であるPIAS3を、IRF-1結合蛋白質として同定した。さらに、PIAS3がSUMO-1化修飾におけるリガーゼ(E3')として機能する可能性を証明するために、SUMO-1とPIAS3を用いて、IRF-1とともに293T細胞へのトランスフェクションを行い、IRF-1が,PIAS3依存的にSUMO-1化されることを見いだした。2.SUMO-1化修飾がIRF-1の転写活性に対する影響を調べるために、IRF-1,SUMO-1およびPIAS3の発現ベクターを用いたリポーターアッセイを行い、SUMO-1とPIAS3を共発現させた場合に、IRF-1の転写活性が抑制されることを見いだした。IRF-1の転写活性の抑制がSUMO-1化修飾によるかを解析するために、PIAS3のSUMO-1リガ-ゼ活性の発現に必須なRINGfingerドメインのCys残基をSerに置換したC334S変異体を作成し、IRF-1に対するSUMO-1リガーゼ活性とIRF-1の転写活性に対する影響を調べた。そして、C334S変異体では、野生型PIAS3と比較して、IRF-1のSUMO-1化修飾が減少し、IRF-1の転写活性に対する抑制効果が失われることを見いだした。以上の結果から、PIAS3は、IRF-1のSUMO-1化修飾を促進することで、IRF-1の転写活性を負に制御していることを明らかにした。1.インターフェロン誘導性の転写因子であるIRF-1(interferon regulatory factor-1)の選択的分解の機構について解析した。最初に、ユビキチン-プロテアソームシステムがIRF-1の分解に関与するか否かを調べた。そして、HeLa細胞およびNIH3T3細胞において、プロテアソーム阻害剤の処理により特異的に、IRF-1タンパク質の安定化が観察された。また、COS7細胞における強制発現実験から、IRF-1がマルチユビキチン化の修飾を受け、26Sプロテアソームによって分解されることが明らかとなった。2.次に、IRF-1の寿命を規定する領域を同定する目的で、IRF-1の欠失変異体を作成して安定性を調べた。そして、C末端39アミノ酸を欠失させたIRF-1(1-290)が著しく安定化されることが明らかになった。また、不安定性を規定する領域を含むIRF-1(285-329)を、安定なタンパク質であるGFPのC末端側に融合させて安定性を解析したところ、インタクトなGFPと比較して、融合タンパク質が極めて不安定であることが明らかとなった。以上の結果から、C末端側領域(291-329)がIRF-1の寿命を規定する領域であると結論した。3.現在、IRF-1のユビキチン依存的分解を制御する因子を同定するために、Yeast two-hybrid systemを用いてIRF-1結合タンパク質の探索を行っている。4.他の転写因子の選択的分解機構についても解析を進めている。
近現代都市計画・建築法制度の成立と変容をふまえた新時代の制度体系構築に関する研究

本研究の目的は、1近現代以降の都市の基盤整備及び成長拡大を背景とした現行の都市計画及び建築規制制度を対象とし、その時代背景や社会的要請をふまえた当初の制度設計の主旨、各都市独自の運用実態を追跡、その成果を検証すること、2都市の縮退・縮小、成熟社会を前提とした都市像をめぐる新時代の市街地コントロールの制度構築の可能性、制度体系のあり方について、検討することであった。このうち、1にあたる旧都市計画法及び市街地建築物法制定から100年に至る市街地環境に関する規制制度の創設意図を把握・追跡する研究として、建築法制史関係では、市街地建築物法・建築基準法制定における日本建築学会の役割を検証する視点で、日本近代法制の成立からの経緯、建築基準法施行令の策定過程、また、都市計画法制史関連では、戦前の外地の都市計画法令と戦後都市計画法改正への影響等についての研究成果をまとめることができた。具体的には、日本近代建築法制の成立と建築学会、建築基準法制定時の施行令の策定過程と建築学会、市街地建築物の構造規定と建築学会、市街地建築法に規定された枠組ー用途地域制を例に、等の研究論文をまとめることができた。日本建築センター主催都市計画法・建築基準法制定100周年記念事業ワーキングに参画し、刊行予定の「日本近代建築法制の100年ー市街地建築物法から建築基準法」に関わる原稿執筆依頼もあり、研究成果をまとめることができたこと、また、日本建築学会建築法制委員会日本近代建築法制100周年記念活動支援小委員会メンバーによるこれまでの研究活動成果を整理総括することができたことによる。人口減少時代の到来を迎え、フローを前提とした現行制度の限界が叫ばれ、新たな制度体系の確立が急務となっている。国による各法制度の設計時の社会的背景・要請とその制度設計の思想や意図と、その後の市町村等における運用実態、各種制度間の関係性に着目し、長い時間軸の中で、都市形成のツール・メニューとして整備、あるいは改定されてきた経緯を整理し、現行制度の成果と限界を総括した上で、これら近現代以降の都市計画及び建築規制制度について、現代的視点から俯瞰、検証、再考していきたい。とくに、以下の視点で考察を重ねたい。1国の制度設計段階における都市計画(都市局)と建築規制制度(住宅局)の守備範囲等をめぐる調整内容、2国の制度設計意図(市町村の主体性・裁量性の想定)と地方公共団体の運用実態(住環境の総合性の担保)との関係、3制度化段階における私権制限と公共性(法制局)の解釈。制度の創設や改正、運用に直接関わった国の担当者(官僚、課長級等の現場職員等)・学識経験者等へのインタビュー、制度の運用面(体制・人材、条例策定等)、市街地実態との関係性について明らかにするため、地方公共団体関係者や都市計画コンサルタント等へのインタビュー等が実施できなかったため、次年度予算で消化していく計画である。
顎顔面免疫と生殖器免疫のクロストーク

鼻粘膜への抗原投与は、鼻粘膜の免疫応答だけではなく、遠隔の粘膜面である生殖粘膜でも免疫応答が誘導されることから、この分子・細胞メカニズムの解明は効率的・効果的な生殖器免疫すなわちHIVやHSVなどの性感染症に対する新世代粘膜ワクチンの開発に繋がると考えられる。本研究では鼻粘膜を中心とした顎顔面免疫と生殖器免疫とのクロストークに関わる分子群の同定を目指し、新たな細胞遊走因子群の関与を明らかにした。さらに、経鼻免疫はその安全性についての課題が提起されていることから、申請者らが開発した新世代粘膜デリバリーワクチンとしてナノ粒子を用いたワクチンを用いて、その安全性についても検証した。平成23年度は、まずモデル抗原オボアルブミン(OVA)と粘膜アジュバント(コレラトキシン:CT)を用いて経鼻免疫および経眼免疫によって誘導される抗原特異的免疫担当細胞の膣粘膜組織指向性を決定する分子機構について解明を進めた。我々が樹立したOVA特異的MHCクラスIIテトラマーを用いて、OVA特異的メモリーCD4 T細胞を各組織より単離し、解析する予定であったが、テトラマーの活性が低下していることがわかり、再調整が必要となった。その間に、次年度から開始する予定であった膣粘膜感染症の原因ウイルスであるヘルペスウイルス(HSV-2)を用いた感染マウスモデルの確立を前倒しで開始した。HSV-2の弱毒株を経鼻免疫すると、実際に膣粘膜組織において野生型HSV-2に対する防御免疫応答が認められることを確認した。本研究において作製したEGFP発現HSV-2をマウスに経鼻免疫した後に、免疫組織学的解析法、HSV-2特異的プライマーを用いた定量PCR法およびin vitro共培養系を駆使して解析した結果、1)HSV-2が鼻腔粘膜上皮細胞に感染し増殖する。2)鼻腔粘膜樹状細胞がそのウイルス抗原を補足・処理した後、頸部リンパ節において未感作CD4 T細胞に抗原提示する。3)誘導されたHSV-2特異的エフェクターCD4 T細胞が膣粘膜やその所属リンパ節へ移動する。以上、HSV-2特異的エフェクターCD4 T細胞誘導とその動態機構について細胞生物学的知見が得られ、次年度以降の研究基盤を確立した。尚、OVA特異的テトラマーに関しては近く再開する予定である。さらに、CTのBサブユニットのMHCクラスIIテトラマーの作製にも成功し、OVAとCT両特異的CD4 T細胞を単個細胞レベルで解析する実験系が確立された。本年度は、HSV2-CD4 T細胞の膣粘膜指向性決定分子を同定する方法の確立を試みた。解析を容易にするツールとして、HSV-2抗原特異的TCR Tgマウスの作製を進めていたところ、メルボルン大学よりHSV-1のglycoprotein D (gD)特異的TCR Tgマウス(HSV-1 gDT-IIマウス[Gebhardt T. et al., Nature 477:216, 2013.])を使用させて頂く機会を得たので、このマウス用いて予備研究を遂行した。まず、HSV-1 gDT-IIマウスがHSV-2-gDペプチドに応答性があるかどうか検討したところ、HSV-2-gDペプチド特異的IFNg産生応答が認められた。この応答はHSV-1-gDペプチドで刺激したものと同程度であったことから、HSV-1 gDT-IIマウスは弱毒化HSV-2を用いた実験にも使用可能である事が明らかになった。加えて、HSV-1 gDT-IIマウスのgDを認識するT細胞のTCR鎖は、マイナーなVa3.2で構成されているため、抗原特異的TCRを認識するMHCクラスIIテトラマーがなくても、抗Va3.2抗体である程度の判別が可能であった。予想通り、脾臓HSV-2特異的IFNg産生細胞(全身性メモリーT細胞)数は、HSV-1 gDT-IIマウスを用いることにより、野生型マウスより多く得られた。また、膣粘膜に誘導された組織型メモリーT細胞中の、gDを認識するものの割合は野生型マウスと比較した場合有意に大きくなっていた。しかしながら、予想に反して、膣粘膜組織型メモリーT細胞の数は野生型マウスを用いた場合とほぼ同数であり、増加は認められなかった。このことから、全身において誘導されるメモリーT細胞数の増加に関わらず、膣粘膜において形成され、存在しうるメモリーT細胞数は一定に保たれていることが考えられた。本年度は、膣粘膜における野生型ヘルペスウイルス(HSV-2)感染に対する防御免疫応答には、免疫により誘導されたHSV2-CD4 T細胞が膣粘膜組織に長期間局在することが重要であり、この膣粘膜局在性HSV2-CD4 T細胞は注射による腹腔免疫では誘導されないことを明らかにし、経鼻免疫ワクチンの有用性を証明した。さらに、この経鼻免疫により誘導されるHSV2-CD4 T細胞の膣粘膜指向性および局在性の分子機構について今後さらに詳細に解析する目的で、HSV-2抗原特異的MHCクラスIIテトラマーおよびTCRトランスジェニックマウスの作製を開始し、現在も進行中である。具体的には、HSV2-CD4 T細胞をメラノーマ細胞と融合させたCD4 T細胞ハイブリドーマの作製を完了しており、次年度に向けた基盤を確立した。

また、エフェクターT細胞の膣粘膜指向性分子機構については、経鼻免疫した野生型マウスの膣粘膜組織CD4 T細胞においてケモカインレセプターCXCR3を代表とするいくつかの細胞の遊走に関与する分子の発現上昇が確認されており、次年度以降に解析する候補の分子が既に絞られている。本年度も引き続きHSV2特異的CD4+T細胞の膣粘膜指向性決定分子の同定を試みた。膣粘膜組織型メモリーT細胞を大量調整する事が困難であったため、少数の細胞による次世代シーケンサーによるRNAシークエンス法を用いた解析を行った。経鼻免疫後に膣粘膜に遊走したCD4+T細胞の発現上昇遺伝子を精査し、遊走関連分子に着目し定量的RT-PCR法および抗体を用いて解析を行った。一連の解析から、最終的に候補分子をCCR1とCCR5に絞り込むことに成功した。これらのケモカイン受容体のシングルノックアウトマウスを用いて、経鼻免疫によって膣の粘膜固有層内に遊走される抗原特異的CD4 T細胞数を比較したところ、CCR5 KOでは野生型に比べ、その数が有意に減少していたが、CCR1 KOでは、若干の減少傾向は示すものの有意な差は認められなかった。これらの二重欠損マウスを作製し、同様の実験を計画したが、CCR1とCCR5をコードする領域は同一染色体に比較的近い位置に存在しているため、二重欠損マウスの作製は原理的に不可能であると考え、断念した。CCR1とCCR5の共通リガンドとしてCCL3、5が挙げられる。これらのリガンドのいずれか、もしくは全てが上気道・下気道・膣組織において恒常的に産生されているものと予想して、経鼻免疫前後における遺伝子発現を予備実験的に比較した。その結果、予想に反して、特にCCL5が経鼻免疫によって発現が増強されることが示唆された。また、鼻腔粘膜と膣粘膜における免疫誘導が双方向性を有しているかを検討した。その結果、HSV2を経膣免疫すると、鼻粘膜においても抗原特異的免疫が誘導されていた。従って、CCR1、CCR5を介したCD4+ T細胞の遊走メカニズムは経鼻免疫、経膣免疫で共通のシステムである事が示唆された。現在CCRIとCCR5を介した鼻腔-生殖器共通リンパ球遊送メカニズムの解明を進めている。鼻粘膜への抗原投与は、鼻粘膜の免疫応答だけではなく、遠隔の粘膜面である生殖粘膜でも免疫応答が誘導されることから、この分子・細胞メカニズムの解明は効率的・効果的な生殖器免疫すなわちHIVやHSVなどの性感染症に対する新世代粘膜ワクチンの開発に繋がると考えられる。本研究では鼻粘膜を中心とした顎顔面免疫と生殖器免疫とのクロストークに関わる分子群の同定を目指し、新たな細胞遊走因子群の関与を明らかにした。さらに、経鼻免疫はその安全性についての課題が提起されていることから、申請者らが開発した新世代粘膜デリバリーワクチンとしてナノ粒子を用いたワクチンを用いて、その安全性についても検証した。詳細を詰める必要はあるものの、本研究の主たる目的である、経鼻免疫によって誘導される抗原特異的免疫担当細胞(CD4+ T細胞)の膣粘膜組織指向性を決定する分子機構が、CCR1、5ーCCL3、4,5であることを強く示唆するデータを得ることができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学、粘膜免疫学HSV2-CD4+ T細胞の膣粘膜指向性決定分子として、CCR1とCCR5に候補を絞ったが、これらの受容体が重複的に働いているかどうかを明らかにするためには、これらの受容体の二重欠損マウスを作成し、比較検討する必要がある。
合成ガスからのメタノール合成用触媒の高活性化に関する研究

合成ガスからのメタノール合成用触媒の高活性化に関して,Pd単独触媒およびPdと他の金属との2元系触媒に関する検討を行った.Pb単独触媒においては,マイクロエマルションを利用してPb粒子径を制御して調製した触媒(ME法)のPb金属原子当たりのCO水素化活性のPb粒子径依存性を調べた.その結果,Pb粒子径が約35nmの場合に最もターンオーバー数が高くなることがわかった.しかし,この粒子径を有する触媒のPb金属の表面露出率は低く,トータルの活性はそれほど高くなかった.そこで,Pb金属の表面露出率を大きくする条件を検討した結果,トータルの活性が高くなることを見出した.一方,2次系触媒に関する検討では,含浸法触媒において活性向上に有効であったCrを取り上げて,ME法に関する検討を行ったが,Pd単独触媒と比較してそれほどの活性向上は認められなかった.また,メタンの部分酸化によるホルムアルデヒド合成に関する基礎的検討を行った.ME法で調製したシリカ担持MoO_3触媒は,MoO_3担持量を21wt%まで増加させても,X線回折でMoO_3のピークが認められないほどMoO_3粒子の大きさを小さくすることができた.その結果,担持MoO_3触媒のホルムアルデヒド収率は,含浸法触媒の最高値の約2倍である1.5%であった.この値は,水を添加しない系としては比較的高いものと言える.合成ガスからのメタノール合成用触媒の高活性化に関して,Pd単独触媒およびPdと他の金属との2元系触媒に関する検討を行った.Pb単独触媒においては,マイクロエマルションを利用してPb粒子径を制御して調製した触媒(ME法)のPb金属原子当たりのCO水素化活性のPb粒子径依存性を調べた.その結果,Pb粒子径が約35nmの場合に最もターンオーバー数が高くなることがわかった.しかし,この粒子径を有する触媒のPb金属の表面露出率は低く,トータルの活性はそれほど高くなかった.そこで,Pb金属の表面露出率を大きくする条件を検討した結果,トータルの活性が高くなることを見出した.一方,2次系触媒に関する検討では,含浸法触媒において活性向上に有効であったCrを取り上げて,ME法に関する検討を行ったが,Pd単独触媒と比較してそれほどの活性向上は認められなかった.また,メタンの部分酸化によるホルムアルデヒド合成に関する基礎的検討を行った.ME法で調製したシリカ担持MoO_3触媒は,MoO_3担持量を21wt%まで増加させても,X線回折でMoO_3のピークが認められないほどMoO_3粒子の大きさを小さくすることができた.その結果,担持MoO_3触媒のホルムアルデヒド収率は,含浸法触媒の最高値の約2倍である1.5%であった.この値は,水を添加しない系としては比較的高いものと言える.
低骨密度に及ぼす若年者のダイエット趣向および運動不足の影響とその改善効果

骨粗鬆症の予防には20歳代から30歳代にかけての最大骨量を高めておくことが重要であり、それ以前の若年期からの食生活および生活活動量が大きく影響する。しかし、現実には豊かな食環境の中で、若年者のダイエット趣向、さらには便利な生活に慣れ、活動量は少なく、これが低骨密度に影響していると考えられる。従って、骨密度と体格および身体活動との関連性を追求し、若年者に対する低骨密度予防を積極的に奨めて、それによって、今後益々急増し、さらに重大な社会問題となるであろう骨粗鬆症の予防に継がることを期待する。そこで、本研究では、女子学生を対象として、体格および食生活、生活活動量、運動との関係をX線骨密度測定装置による骨密度から比較検討した。その結果、1.体格と骨密度において、体格指数(BMI)により骨密度を比較した結果、体格指数の低いダイエット趣向者は、標準範囲にある者に比べ、骨密度は有意に低値を示し、さらに、エネルギー摂取量が低値を示す一方、ビタミンAが過剰摂取されており不適正な食形態が認められた。2.運動群と対照群との骨密度の比較において、運動群は、対照群に比べ有意に高値を示した。3.腰椎と踵骨骨密度との間に高い正相関が認められ、また、踵骨骨密度も腰椎同様に体格の影響を受けやすいことが示された。以上より、低骨密度予防には、エネルギー、カルシウムなどの栄養素の充分量の摂取とともに、バランスのよい食生活による標準範囲の体重維持および運動(生活活動量を高めること)の重要性が示された。若年ダイエット趣向者および生活活動量との低骨密度に対する関連性が示され、さらには低体重を引き起こすようなアンバランスな食生活の問題も明かとなった。さらには、踵骨骨密度も腰椎骨密度と同様に簡便で安全性の高い方法として有用であることも示された。今後、若年女性の低骨密度を予防し、それを将来的には骨粗鬆症へと発展させることが重要であり、さらには最近の若年女性における痩せ願望によるアンバランスな食生活が見られる現状において若年女性に対する自己の健康管理への積極的かつ正しい姿勢について骨密度測定をも含めた教育的指導をさらに進めていくことの重要性が示唆された。骨粗鬆症の予防には20歳代から30歳代にかけての最大骨量を高めておくことが重要である。そのためには、それ以前の若年期からの食生活および生活活動量が大きく影響する。しかし、現実には飽食時代といわれるなかで、若年者のダエット趣向、さらには便利な生活に慣れ、活動量は少なく、これが低骨密度に影響していると考えられる。従つて、骨密度と体格および身体活動との関連性を追求し、若年者に対する低骨密度予防を積極的に奨めていくことが肝要である。それによって、今後益々急増し、さらに重大な社会問題となるであろう骨粗鬆症の予防に継がることを期待する。そこで、平成5年度には、女子学生を対象として、体格および食生活、生活活動量、運動との関係をX線骨密度測定装置による骨密度から比較検討した。1.体格と骨密度において、体格指数(BMI)により骨密度を比較した結果、体格指数の低いダイエット趣向者は、標準範囲にある者に比べ、骨密度は有意に低値を示した。

さらに食生活調査の結果、体格指数の低いダイエット趣向者は、エネルギー摂取量が低値を示す一方、ビタミンAが過剰摂取されており不適正な食形態が認められた。2.運動部員と非運動部員との骨密度の比較において、運動部員は、非運動部員に比べ有意に高値を示した。以上より、低骨密度予防には、エネルギー、カルシウムなどの栄養素の十分量の摂取とともに、バランスのよい食生活による正常範囲の体重維持および運動(生活活動量を高めること)の重要性が示された。本年度の研究より、若年ダイエット趣向(体格指数、体脂肪の低い)者および生活活動量との低骨密度に対する関連性が示され、さらには食生活調査等により低体重を引き起こすようなアンバランスな食生活の問題も明かとなった。今後、若年女性の低骨密度を予防し、それを将来的には骨粗鬆症への発展させることが重要であり、さらには最近の若年女性における痩せ願望によるアンバランスな食生活が見られる現状において若年女性に対する自己の健康管理への積極的かつ正しい姿勢について骨密度測定をも含めた教育的指導をさらに進めていくことが今後の課題である。骨粗鬆症の予防には20歳代から30歳代にかけての最大骨量を高めておくことが重要である。そのためには、それ以前の若年期からの食生活および生活活動量が大きく影響する。しかし、現実には飽食時代といわれるなかで、若年者のダイエット趣向、さらには便利な生活に慣れ、活動量は少なく、これが骨密度減少に影響している。さらに、平成5年度の本研究においても明らかなように、体格指数(BMI)が低値でやせの傾向にあるものほど骨密度も低値傾向を示すことから、骨密度は、体重等の体格が関係すると考えられる。骨密度と体格および運動習慣との関連性を深く追究し、若年者に対する低骨密度予防を積極的に奬めていくための健康教育の方向性を提示し、それによって、今後益々急増し、さらに重大な社会問題となるであろう骨粗鬆症の予防に継がることを期待する。そこで本年度は、女子学生の運動部員(運動群)および日頃運動習慣のない女子学生(対照群)を対象として、前年の腰椎骨密度(DXA法)に併せて、解剖学的にも類似し、さらに腰椎より荷重骨である踵骨の骨密度(SXA法)も測定項目に加え、体格および食生活、生活活動量(運動習慣の有無)との関係を比較検討した。その結果、腰椎骨密度と踵骨骨密度は運動群において、有意な正相関を示し、対照群においても有意ではないが同様の傾向が認められた。また、腰椎および踵骨骨密度と体格との相関においては、運動群、対照群ともに、正の相関が認められ、さらに踵骨骨密度は腰椎骨密度に比し、高い相関係数が得られ、体格の影響を受けやすいことが示された。また、運動群は対照群に比べ、腰椎骨密度および踵骨骨密度においても有意な高値を示し、運動習慣の重要性が示された。今後、若年女性の低骨密度を予防し、それを将来的には骨粗鬆症予防へと発展させることが重要であり、若年者に対する自己の健康管理への教育的指導へ結びつけたい。
腎疾患領域におけるリンパ管新生の観点からの病態解明とその治療戦略

本研究は『腹膜透析(PD)開始時にみられる腹膜機能障害』や『慢性腎臓病』の病態改善を目指して、リンパ管新生の抑制、或いは促進を基盤技術とした新規治療戦略を確立することを目的とした。『PD開始時腹膜機能障害』の病態解析プロジェクトでは、腎不全モデルに塩負荷を行い、臓器障害を評価・検討した。高食塩摂取では腹壁組織、大動脈周囲、心筋にマクロファージ浸潤から線維化が起きることを証明した。軟部組織へのNa+蓄積がおき、局所に高浸透圧状態が生じ、転写因子tonicity-responsiveenhancer binding protein(TonEBP)、MCP-1の経路を介してマクロファージが浸潤する。炎症が進展する本機序を動物モデルとともに培養中皮細胞、心筋細胞を用いて証明した。そして本マウスにおいて、血管新生、リンパ管新生とともに、腹膜透過性亢進がおきることも明らかにした。炎症の中心的な役割を果たしているのがIL-6であり、塩の負荷を中止すると、このサイクルはとまり、TonEBP低下からMCP-1低下、マクロファージ浸潤、炎症が抑制されることを示した。このことは、腎不全患者が、透析治療にはいってからでも食塩制限すると全身の臓器障害、腹膜透過性が改善することを示している。慢性腎不全患者の予後を決める一因子の炎症に、食塩過剰摂取が関与していることを明らかにし、臓器障害に及び予後改善の治療ターゲットになることを、国際腹膜透析学会、米国腎臓学会にて発表した。『慢性腎臓病』においては、間質障害モデルを用いて、リンパ管新生によって炎症改善から線維化軽減がおきるかを検討中である。我々は、これまで腹膜透析に関するリンパ管新生の意義、慢性腎臓病におけるリンパ管の意義を検討してきた。腹膜においては腹膜炎等による炎症から線維化のプロセスでTGF-b-VEGF-C(中皮細胞より産生)pathwayによってリンパ管新生が進行し除水不全の一因となることを証明した。また慢性腎臓病においては、腎間質障害にともないTGF-b-VEGF-C(中皮細胞より産生)pathwayによってリンパ管新生が間質に起きることを証明してきた。平成27年度の検討では、予定通りに腹膜におけるVEGF-Dの意義を検討している。1.メチルグリオキサール誘導腹膜障害モデルでは、マクロファージから産生されるVEGF-Dが主なメディエータとして働き、横隔膜中心にリンパ管新生が進みVEGFR3を抑制することでリンパ管新生抑制から除水の改善に繋がることを示し論文として発表した。これまでは、VEGF-Cが主要なmediatorとして報告していたが、VEGF-Dも、動物モデル、ヒトの検体の検討から重要であることを初めて明らかにした。2.さらに、現在、VEGF-D遺伝子改変マウスを用いて本モデルの病態をより詳細に検討を進めている。VEGF-D以外の成長因子の関与も現時点で示唆されており、より詳細を検討している。3.また、5/6腎摘モデルを用いて、腹膜透析開始時の腹膜透過性を規定する因子としての血管、リンパ管新生につきVEGF-A, -C, -Dから解析を行い、知見を得ている。本年度の成果を自己評価すると、おおむね順調と判断する。メチルグリオキサール誘導腹膜障害モデルを用いてVEGF-Dの役割が明らかになり論文化し、腹膜透析開始時の腹膜機能を決定する因子が次第に明らかになってきている。我々はこれまで、(1)慢性腎臓病におけるリンパ管の意義および(2)腹膜透析に関するリンパ管新生の意義につき検討を進めてきた。ともに、線維化にともないTGF-b-VEGF-C(尿細管上皮細胞、腹膜中皮細胞、マクロファージより産生)pathwayによってリンパ管新生が間質に起きることを証明してきた。平成28年度の(1)慢性腎臓病における検討では、TGF-bの下流にあるCTGFとVEGF-C、リンパ管新生に検討して経過を米国腎臓学会で報告した。ヒト閉塞性腎症とマウス片側尿管結紮モデルにおいてVEGF-Cとリンパ管新生は上昇していた。この上昇はCTGF KOマウスにおいて抑制されていた。このメカニズムをさらに検討中であり、直接的にVEGF-C産生調節からリンパ管新生に関わっているという所見も得てきており治療ターゲットとなる可能性を突き止めたい。アデノウイルスを用い慢性腎臓病におけるリンパ管新生促進、抑制実験を行っている。モデルの程度が安定せず結論に至っていないが、望ましい結果がえられつつあり継続して検討中である。(2)腹膜透析に関する検討では、VEGF-D KOマウスを用いてすでに報告しているメチルグリオキサール腹膜障害モデル(Lab Invest 2016)を作成。Wild typeと比較し、リンパ管の直径の差は認めるものの、リンパ管数には経時的にみても顕著な差がないことから本モデルにおいてVEGF-Dの意義は低いと推察した。これら1連の結果を、国際腹膜透析学会(2017広州、中国)で報告した。現在、他のメカニズムを含めた検討を続けており、他のmoleculeをターゲットとした抑制実験を実施中である。2017年度に結果がでるように現在進めている。メチルグリオキサール誘導腹膜障害モデルのリンパ管新生メカニズムは、あと一歩で解明できるところまできた。TGF-bの下流のCTGFとリンパ管新生の調節系がよりあきらかとなりつつある。アデノウイルスを用いた抑制実験、刺激実験も継続中であり結果が平成29年度で出てくると考えている。

本研究は『腹膜透析(PD)開始時にみられる腹膜機能障害』や『慢性腎臓病』の病態改善を目指して、リンパ管新生の抑制、或いは促進を基盤技術とした新規治療戦略を確立することを目的とした。『PD開始時腹膜機能障害』の病態解析プロジェクトでは、腎不全モデルに塩負荷を行い、臓器障害を評価・検討した。高食塩摂取では腹壁組織、大動脈周囲、心筋にマクロファージ浸潤から線維化が起きることを証明した。軟部組織へのNa+蓄積がおき、局所に高浸透圧状態が生じ、転写因子tonicity-responsiveenhancer binding protein(TonEBP)、MCP-1の経路を介してマクロファージが浸潤する。炎症が進展する本機序を動物モデルとともに培養中皮細胞、心筋細胞を用いて証明した。そして本マウスにおいて、血管新生、リンパ管新生とともに、腹膜透過性亢進がおきることも明らかにした。炎症の中心的な役割を果たしているのがIL-6であり、塩の負荷を中止すると、このサイクルはとまり、TonEBP低下からMCP-1低下、マクロファージ浸潤、炎症が抑制されることを示した。このことは、腎不全患者が、透析治療にはいってからでも食塩制限すると全身の臓器障害、腹膜透過性が改善することを示している。慢性腎不全患者の予後を決める一因子の炎症に、食塩過剰摂取が関与していることを明らかにし、臓器障害に及び予後改善の治療ターゲットになることを、国際腹膜透析学会、米国腎臓学会にて発表した。『慢性腎臓病』においては、間質障害モデルを用いて、リンパ管新生によって炎症改善から線維化軽減がおきるかを検討中である。腹膜透析開始時の腹膜透過性を規定する因子に関して、培養細胞から成長因子の相互作用に着目して検討する。慢性腎臓病におけるリンパ管新生の意義につき、遺伝子改変動物を用いて検討を進める。腹膜透析開始時の腹膜透過性を規定する因子に関しては、動物実験がほぼ終わり解析を進める。培養細胞実験も並行して進めており、最終的にメカニズムを明らかにすることができると考える。腹膜透析におけるVEGF-CとCTGFの関係の検討を完結し論文化へ平成29年度もっていく。慢性腎臓病におけるリンパ管新生の意義につき、遺伝子改変動物を用いて検討を進めた結果につき論文の受理までもっていく。疾患モデルの動物実験が予定よりも早く効果を観察できたため。すでに効果を観察した動物実験モデルを使用した機能障害に働くメカニズム解析のため、培養実験、生化学的実験に使用する。
自閉症モデル動物におけるセロトニン神経を介した行動および脳機能解明

本年度は当研究室で作成している脳特異的Phgdh KOマウスの成体期および生後発達期における脳機能を、薬理学、神経化学および行動学的手法を用いて解析した。し同マウスは重度の神経発達障害を伴うヒトセリン合成不全疾患のモデルマウスに相当する。これまでの解析により、成熟脳ではL-セリン含量の著しい低下により小頭症を誘導し、NMDA型グルタミン酸受容体のコアゴニストであるD-セリンの脳内含量も激減していることが明らかになっている。本マウス成体期において、NMDAの投与による脳内最初期遺伝子の誘導が、対照と比べて抑制された。したがって、本マウスにおけるNMDA受容体を介した脳内神経伝達不全が示唆された。生後2週齢の本マウスにおいて、出生直後には認められなかった小頭症の傾向が認められた。また、オープンフィールド試験における自発運動の異常も認められた。更に、脳内主要領域のアミノ酸とモノアミン分析により、すでに2週齢でD,L-セリンが激減していること、さらに予想外なことに特定領域のセロトニン含量もインバランスに陥っているとの結果を得た。これらの発見は、NMDA型受容体を介すグルタミシ酸伝達系とセロトニン伝達系との相互作用が、脳内で合成されるセリンによって維持されるとの新規制御機構を示唆すものである。以上より、本マウスは、生後発達期において既に脳機能異常を引き起こしており、その更なる機能解析から、ヒトセリン合成不全疾患の作用機構解明および生後発達期の栄養学への貢献につながる可能性が示唆された。自閉症は、社会的関係を形成する能力が大きく阻害される発達障害の一種である。ヒト染色体15q11-13領域の重複は、自閉症の細胞遺伝学的にわかっている異常としては最も多いものとして報告されている。受け入れ先の研究グループでは、この領域に相当するマウス7cを重複させたマウスの作製に成功した。本マウスの研究において、父親由来対立遺伝子重複マウスでは、社会行動障害などヒト自閉症様行動が認められた。しかしながら、その作用機構は不明な点が多く残されている。そこで、その解明のために、(1)マウスの社会行動と密接な関係がある嗅覚への影響および(2)成体の脳機能に強い影響を及ぼし得る生後発達段階における脳内神経伝達物質への影響、以上二点を調査した。(1)においては、olfactory habituation/dishabituation testにより、嗅覚機能に異常がないことを明らかにした。従って、本マウスで認められている社会行動異常は、単なる嗅覚機能の低下によるものではないことが判明した。(2)では、1、2、3週齢および成体における脳を部位別に採取し前処理後、HPLC-ECDでモノアミン及びアミノ酸含量を分析した。モノアミンでは、セロトニン・ドーパミン含量、それらの代謝産物含量及び代謝回転において影響が認められた。アミノ酸では、GABA含量において影響が認められた。これらの影響は、一部の脳部位で認められ、成体期よりも発達期において強く認められた。以上より、今回影響が強く認められた発達期、脳部位及び神経伝達物質に注目した更なる研究の必要性を示唆した。
リンパ内皮細胞の増殖・生存シグナルの解析とリンパ管腫に対する臨床治療への応用

リンパ管腫組織内のリンパ管腫内皮細胞上でPI3K/AKTの活性化が確認された。リンパ管腫内皮由来細胞株を用いて、in vitroでリンパ管内皮細胞のシグナル伝達阻害剤に対する反応をアポトーシスアッセイにて検討したが、リンパ管腫に特異的な反応は認めらなかった。研究期間中に5例のリンパ管腫由来細胞株を得、それらを免疫不全NOGマウスに移植した結果、リンパ管腫様組織を作ることが確認された。ヒトリンパ管腫切除標本における細胞内活性化シグナル伝達の検討リンパ管腫の嚢胞内皮細胞においては増殖因子受容体としてVEGFR-2及び-3の発現の上昇が報告されており、下流にあたるMAPK、PI3K/AKT経路の活性化が予想される。これらの活性化の度合いを正常組織のリンパ管内皮における発現を免疫染色にて比較検討した。そのうちPI3K/AKT系に関しては10例にて既に検討が済み、9例で明らかな活性化が確認された。その他の生存シグナルマーカーも引き続き検討した。当検討には国立成育医療センターに保存中の外科的切除によるリンパ管腫の固定済み標本(N>10)及びリンパ管を含む正常部の組織標本を利用した。リンパ管内皮のマーカーとして、既に確立されているD2-40、Podoplanin、Prox1抗体を用いた。既存リンパ管細胞株及びリンパ管腫由来細胞株における阻害剤の検討リンパ管腫内皮由来細胞株、市販されているリンパ管内皮細胞を含むHUDMEC等を用いて、in vivoでリンパ管内皮細胞のシグナル伝達阻害剤に対する反応をTubular formationアッセイ等の形態変化、増殖・アポトーシスアッセイ、及びgene chipを用いた遺伝子発現検討等を行った。またその他のリンパ管内皮細胞に対する増殖因子の効果を検討した。新鮮切除組織の組織培養における阻害剤の効果の検討リンパ管腫の新鮮手術摘出組織を4mm大に刻み、ECGM-MV2培養液(投稿中、リンパ管内皮細胞培養用)を用いて37°C、5%CO_2条件下で器官培養を行う(Donahoe et al. 1977)。各種阻害剤の有無、また投与条件により組織中のリンパ管内皮細胞及び周囲細胞の変化を検討した。<ヒトリンパ管腫切除標本における細胞内活性化シグナル伝達の検討及び既存リンパ管細胞株及びリンパ管腫由来細胞株に対する阻害剤効果の検討>リンパ管腫の嚢胞内皮細胞においては増殖因子受容体としてVEGFR-2及び-3の発現の上昇が報告されており、下流にあたるMAPK、PI3K/AKT経路の活性化が予想される。PI3K/AKTの活性化はリンパ管腫組織内のリンパ管腫内皮細胞上で高発現であることが確認された。リンパ管内皮のマーカーとして、既に確立されているD2-40、Podoplanin、Proxl抗体を用いた。引き続きリンパ管腫内皮由来細胞株、市販されているリンパ管内皮細胞を含むHUDMEC等を用いて、in vitroでリンパ管内皮細胞のシグナル伝達阻害剤に対する反応をアポトーシスアッセイにて検討した。現在までの検討の限りではリンパ管腫に特異的な反応は認めらなかった。またリンパ管腫由来内皮細胞に対しては、gene chipを用いた遺伝子発現検討、全ゲノムメチル化検索等を行いあらたな分子標的の発見を試みている。<リンパ管腫由来内皮細胞の移植実験>本年度あらたに2例のリンパ管腫由来細胞株を得、それらを免疫不全NOGマウスに移植した結果、リンパ管腫様組織を作ることが確認された。計7検体全例につき同様の結果を確認できているが、一方市販の正常リンパ管内皮の移植ではリンパ管腫様組織は出来ず、リンパ管腫由来内皮細胞自体がリンパ管腫の原因である可能性が示された。また移植したマウスはリンパ管腫モデル動物として今後活用出来る可能性が示唆された。リンパ管腫の嚢胞内皮細胞においては増殖因子受容体としてVEGFR-2及び-3の発現の上昇が報告されており、下流にあたるMAPK、PI3K/AKT経路の活性化が予想される。前年に引き続きこれらの活性化の度合いを正常組織のリンパ管内皮における発現を免疫染色にて比較検討した。本年度あらたにリンパ管腫由来細胞株を得、それらを免疫不全NOGマウスに移植した結果、リンパ管腫様組織を作ることが確認された。引き続きリンパ管腫内皮

由来細胞株、市販されているリンパ管内皮細胞を含むHUDMEC等を用いて、in vitroでリンパ管内皮細胞のシグナル伝達阻害剤に対する反応をアポトーシスアッセイにて検討した。またリンパ管腫由来内皮細胞に対しては、gene chipを用いた遺伝子発現検討、全ゲノムメチル化検索等を行いあらたな分子標的の発見を試みている。現在までの検討の限りではリンパ管腫に特異的な反応は認めらなかった。
組織における不正行為とその再発防止策に関する制度的研究

本年度は3か年におよぶ研究の最終年として、これまでの研究成果をふまえた日米の比較およびまとめをおこなった。4月には日本経営学会関東部会,8月にはアメリカ経営倫理学会、9月には日本経営学会大会、慶應義塾商学会例会、10月にはアメリカ企業倫理担当者会議においてそれぞれ研究発表を行った。日本における不祥事にはいくつかのパターンが見られるが、その誘因としては組織内における営利を最優先する組織文化やそのなかで慣例とされている多くの業務遂行方式があげられる。そうした慣行が放置されると現場の従業員は倫理や法令遵守よりも営利を優先して当然とする錯覚に陥り、無自覚なまま不正行為を行い続けることになる。また不正行為がはびこる職場ではコミュニケーションの悪さが目立ち、管理者に対する隠ぺい工作などが行われ、現場と管理者との認識や価値観の乖離を招く傾向がある。欧米においてもこのような傾向は見られるものの、法令や倫理を経営トップが重視する方針が明示されると、従業員はそれに従う傾向があるのに対し、日本の企業においてはより現場にちかい監督者やその部署の風土、同僚の影響などが大きな要因となる。こうした、日本的な組織の特徴を考えると、法令遵守や契約を重視する企業倫理プログラムよりも、価値共有を浸透させる組織内制度の構築が重要であることが分かる。本研究の成果として、日本の組織における組織内不正行為の防止およびその再発防止策としてはリーダーシップの重要性や細かいルールの策定もさることながら、より現場に密着した組織文化の構築や、分かりやすい原則を徹底することが重要かつ効果的な施策であると結論付けることができる。ここ数年、日本の企業においても企業倫理プログラムを導入するところが増加しており、以前に比べると改善が見られるものの、法令遵守を強調する倫理プログラムが多く、また一部の企業では表面的な制度の導入にとどまり、組織内における価値観の共有、浸透・徹底が不十分である。また現場に対する教育・訓練野実施も不十分である。今後は日本の企業をはじめとする各種の組織において、より自発的な浸透への努力がなされるべきであり、そうした能動的な倫理や法令遵守にかんする理解と取り組みなしでは、真の意味での再発防止にはつながっていかない。今後いっそうこの分野における研究と日本的な組織風土にあった制度化のイノベーションが求められている。本年度は主に日本における組織不正行為,不祥事の事例を過去10年にわたって文献やすでに公表されている雑誌記事等をつかって調査を進めた.同時にデータをデータベース化し,事例の類型化や組織論的観点からの特徴の解析に入った.その結果,日本における組織不正行為の報道や文献では,その発覚当初の情報はあるものの,その後の展開や顛末,原因の究明等について情報が非常に少なく,再発防止につながるような建設的な分析が不足していることが明らかになってきた.したがってデータ解析の分析枠組みを確定することは難しく,今しばらくデータを分類する試行を続ける必要がある.ただし,多くの多くの不祥事が,はじめは比較的些細な失敗からはじまり,組織内における情報の不均衡な配分あるいはコミュニケーションの不足,さらには隠ぺい体質などによりかえって増幅され,結果的には大きな不祥事として取り上げられ社会問題となるといったパターンがあることが予測される.こうした中間的な考察結果にもとづき,情報化社会における企業内での情報共有や情報制御のありかた,ひいては情報倫理のありかたというテーマが浮上し,それが「情報化社会における個人と企業と社会の倫理」という論文のかたちにまとまった.この論文の中では,情報倫理の基本的課題事項と分析枠組みに対する試論をまとめておいた.さらに,昨今の企業不祥事においては高度に技術化した問題も多くあがっており,企業における技術者の倫理といった観点からの考察も必要であることが判明した.これは今後一層の分析と考察がなお必要な分野であるが,その中間報告的な論考を日本機械学会「技術者倫理」第3章企業倫理と技術者倫理にまとめておいた.この論考の中でも科学技術者の企業内における倫理的課題事項の分析枠組みと主な課題事項を試論のかたちでまとめておいた.本年度は昨年度の日本における組織不正行為、不祥事の事例研究を引き続き行うとともに、外国における事例(特にアメリカにおける)組織不正行為とその実態のインタヴュー調査を実施した。2002年は年初より、エンロン、ワールドコムの不正経理事件を契機に会計制度や監査制度のあり方、さらにはコンサルテーション業務や証券アナリストのあり方などについても踏み込んだ討論が行われ法的、制度的改革も一部行われつつある。そうした背景の中で、本研究の意味も大きいものがあり、また引き続きその後の実施状況などについても追跡調査が必要となってきている。また日本においても雪印食品、日本ハム等の偽装事件が発覚し大きな社会問題になるとともに、8月には東京電力の原子力発電所虚偽報告事件などが起き、いくつかのケースは内部調査もふくめた研究を進めることができた。具体的な研究の課程と成果物の状況について述べると、6月には本研究の中間報告の意味もふくめて『ピジネスの倫理学』(丸善)を出版することができた。さらに8月には渡米しいくつかの研究機関を訪問してインタヴュー調査を行うとともに、秋には日本国内においても23のインタヴュー調査を実施した。その結果、不正行為を防ぐための制度的な緻密さとともに日米を問わず企業倫理教育の不十分さや意識改革が早急の課題であることなどが明らかになった。そうした状況をうけて企業倫理学、(Business Ethics)の分野での研究が、理論、実践、制度の各側面において非常に活発化してきており、日本における研究の活性化が望まれる。幸い、私自身は2003年度より慶慮義塾大学商学部で企業倫理論担当の専任教員となりこの分野をより専心研究することができるようになった。