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新興感染症＂Ｌｅｉｓｈｍａｎｉａ　ｓｉａｍｅｎｓｉｓ感染症＂の迅速診断法の開発

タイはリーシュマニア症の流行がない国であったが、2006年あたりから国外に出たことのないヒトで内臓型リーシュマニア症の発生が報告されるようになり、感染種は新種の原虫(2009年にLeishmania siamensisと命名され、後にL. siamensisとL. martiniquensisの2種の感染があることが判明)であることが明らかになった。病原体を媒介するサシチョウバエやリザーバーとなる動物の調査も行われているが、病原体の伝播機構や流行地域の広がり、ヒトや動物への潜在リスクなど、緊急に解明しなければならないことは多い。本研究は、イムノクロマト法を用いた迅速簡便かつ感度・特異性の高い抗L. siamensis, L.martiniquensis抗体の検出法を確立し、流行地域でのヒトの血清診断およびヒトやリザーバーの疫学調査へ応用することを目的とする。本年度の研究では、L. siamensisおよびL. martiniquensisからクローニングしたkinesin, hsp70, hsp83などの遺伝子から組換えタンパクを作製し、感染者血清や感染動物血清の抗原特異的な反応性を検討した。その結果、感染者や感染動物血清は、kinesinに対してより特異的に感度よく反応することが分かった。次に、L. siamensisおよびL. martiniquensisのkinesinの一部を抗原に用いたイムノクロマトのスティックを作製し、簡便かつ迅速な血清診断系の確立を試みた。これまでのところ、この検出系の感度と特異性が確認され、今後はさらなる感染者血清を用いて、本法の迅速血清診断法、スクリーニング系としての有用性を確認していきたいと考えている。一方で、タイでのリーシュマニア感染者にはHIVとの共感染も多くみとめられることから、抗体価の低い感染者も検出するためのより鋭敏な診断系へのさらなる改良も必要であると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。タイではリーシュマニア症は輸入症例だけで、本来は本症の流行がない国であったが、2006年あたりから国外に出たことのないヒトで内臓型リーシュマニア症の発生が報告されるようになった。感染原虫種は新種の原虫(2009年にLeishmania siamensisと命名)であることが明らかにされ、新興感染症として問題になっている。本研究は、イムノクロマト法を用いた迅速簡便かつ感度・特異性の高い抗L. siamensis抗体の検出法を確立し、流行地域でのヒトの血清診断およびヒトやリザーバーの疫学調査へ応用することを目的とする。本年度の研究では、L. siamensisの組換え抗原タンパクを作製することに成功した。遺伝的に異なる2つの1ineageに属するL. siamensisから、それぞれリピート配列を持つkinesin遺伝子を単離し、大腸菌タンパク発現ベクターに組込んだ。組換えタンパクを発現、精製し、感染者血清との反応性を検討したところ、これら組換えタンパクは、L. siamensis感染者血清に認識されることが確認された。しかしながらこの組換えタンパクは、他種のリーシュマニアに感染した患者血清とも反応が見られたことから、L. siamensis特異的な抗原部位を検索するとともに他の抗原タンパクも検索し、L. siamensisに対して特異性の高い抗原を探索していく必要があると考えられた。本研究は、イムノクロマト法を用いた迅速簡便かつ感度・特異性の高い抗L. siamensis抗体の検出法を確立し、流行地域でのヒトの血清診断および疫学調査へ応用することを目的とする。本年度の研究では、L. siamensisから抽出したDNAから4つの遺伝子(kinesin, hsp70, hsp83, gp63)を増幅、大腸菌発現系を用いて組換えタンパクを作製し、L. siamensisおよびL. donovani感染者血清との反応性を検討した。その結果、ほとんどの感染者血清はKinesinに強く反応し、次いでHSP70やHSP80にも反応を示した。GP60に対しては、一部の感染者血清しか反応しなかった。このうち、Kinesinに対してはL. siamensis感染者血清、L. donovani感染者血清ともに強く反応したが、HSP70やHSP80に対しては、L. siamensis感染者血清により特異的な反応がみとめられた。このことから、内臓型リーシュマニア症の診断にはKinesinが、L. siamensis感染に対する特異診断にはHSP70やHSP80が有用であることが示唆された。今後は、より特異性の高いL. siamensis

抗原部位を同定する必要があると考えられた。タイはリーシュマニア症の流行がない国であったが、2006年あたりから国外に出たことのないヒトで内臓型リーシュマニア症の発生が報告されるようになり、感染種は新種の原虫(2009年にLeishmania siamensisと命名され、後にL. siamensisとL. martiniquensisの2種の感染があることが判明)であることが明らかになった。病原体を媒介するサシチョウバエやリザーバーとなる動物の調査も行われているが、病原体の伝播機構や流行地域の広がり、ヒトや動物への潜在リスクなど、緊急に解明しなければならないことは多い。本研究は、イムノクロマト法を用いた迅速簡便かつ感度・特異性の高い抗L. siamensis, L.martiniquensis抗体の検出法を確立し、流行地域でのヒトの血清診断およびヒトやリザーバーの疫学調査へ応用することを目的とする。本年度の研究では、L. siamensisおよびL. martiniquensisからクローニングしたkinesin, hsp70, hsp83などの遺伝子から組換えタンパクを作製し、感染者血清や感染動物血清の抗原特異的な反応性を検討した。その結果、感染者や感染動物血清は、kinesinに対してより特異的に感度よく反応することが分かった。次に、L. siamensisおよびL. martiniquensisのkinesinの一部を抗原に用いたイムノクロマトのスティックを作製し、簡便かつ迅速な血清診断系の確立を試みた。これまでのところ、この検出系の感度と特異性が確認され、今後はさらなる感染者血清を用いて、本法の迅速血清診断法、スクリーニング系としての有用性を確認していきたいと考えている。一方で、タイでのリーシュマニア感染者にはHIVとの共感染も多くみとめられることから、抗体価の低い感染者も検出するためのより鋭敏な診断系へのさらなる改良も必要であると考える。上述のように、L. siamensisの4種の抗原の組換えタンパクの作製に成功し、感染者血清に対する反応性を明らかにすることができた。今後はさらに特異抗原部位を明らかにすることで、これらの組換えタンパクが、本症の血清診断に有用なツールになることが期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、KinesinがL. siamensis感染を含めた内臓型リーシュマニア症の診断ツールに、HSP70やHSP80がL. siamensis感染に特異的な診断ツールとして利用できることを示唆する結果が得られている。今後は、特異性の高い診断系構築のためには、L. siamensisに対してより特異性の高いHSP70やHSP80の抗原部位を同定する必要があると考えている。このことから、HSP70やHSP80の短いフラグメントを作製して、感染者血清を用いて特異的な抗原部位を探索する予定である。またこれと並行して、最近入手できたL. siamensisの凍結検体から抽出したタンパクを用いて、二次元電気泳動を用いたイムノブロットなどにより、感染者血清に認識される免疫原性の高い抗原を網羅的に探索していきたいと考えている。
細胞増殖制御因子および耐性因子に作用する制癌剤の探索とその応用

本研究班では癌化学療法を発展させるために新しい作用および構造を有する制癌剤の発見を目的に、進展の著しい研究領域の中から情報伝達因子、細胞増殖制御因子および耐性因子などを標的に有効物質を探索、その作用機作を検討し制癌剤としての可能性を追究している。本年度は以下の研究成果を挙げた。抗生物質azatyrosineは活性化CーHaーras遺伝子で癌化したNIH3T3細胞の増殖を阻害するとともに癌化細胞を正常化する作用を示すが、azatyrosineによって正常化したリバ-タント細胞の遺伝子を解析したところ、その1つは抑制遺伝子rrgであることを明らかにした。海綿由来の抗腫瘍および抗ウイルス物質mycalamideAおよびBに癌細胞を正常化させる作用を見出した。制癌作用を示すサイトカイン産生誘導物質を微生物代謝産物中に探索し、放線菌の生産する新物質conageninおよびcytogeninを発見した。conageninはT細胞に作用しILー2およびILー3の産生を増強し、cytogeninはマクロファ-ジによるILー1産生誘導作用を示し、いずれの物質もマウス固型腫瘍の増殖を抑制した。TNF産生に作用する物質を得ることを目的にソルビト-ルにオレイン酸を結合させた物質を合成したところ、マウス固型腫瘍に制癌活性を示した。本物質のTNF産生に対する作用は検討中である。制癌抗生物質15ーdeoxyspergualinが血管新生抑制作用を示すこをを明らかにした。多剤耐性因子gp170を標的として得られたジハイドロピリジン系耐性克服物質はvincristine(VCR)耐性P388白血病マウスに対しVCRとの併用により著明な延命効果を示した。新規抗生物質、resorthiomycinは多剤耐性株に親株より低濃度で増殖阻害効果を示した。合成イソプレノイド(SDBーethylenediamine)は制癌物質の細胞内への取り込みを増強し、細胞内濃度を上昇させる新しい耐性克服物質であることを明らかにした。
数理流体問題における低次元的な解の数値解析と数学解析

(1)Euler方程式に支配される2次元流体上の渦糸の挙動に関して研究した。(i)5つの渦糸のある相対的定常状態を調べた。その結果、ある不安定な定常状態から緩和振動がおこすことがあるとの数値シミュレーション結果を得、それが正しいことを数学的に証明した。また、緩和振動する4つの渦糸群、3つの渦糸群を発見し、その数学的な裏付けを得た。(ii)渦同士が接近すると数値計算が困難になる。特に渦点群が激しい振動を起こす場合、この困難性が顕著に現れる。これに対し、天体力学の問題で使用されている手法を念頭に入れ、それを改良した方法を適用することにより、この数値的な困難性を克服することに成功した。(2)極に固定された渦糸を持つ球面の上での非粘性非圧縮流の渦運動を数学・数値の両面から研究した。渦糸が同一緯度に並んだ系の安定性解析や中心多様体への方程式の縮約を行った。(3)渦流の3次元線形不安定性を、ハミルトン的スペクトル理論の観点から計算し、いくつかの場合について、不安定性の要因を解明した。(4)渦輪の不安定性について、非線形領域における挙動を調べるため,ある弱非線形方程式系を多重尺度法を用いて導出した。そして、Widnall不安定性の出現とその不安定モードの構造を明らかにすることができた。(5)特異極限近似の手法により、氷の溶解を記述する古典的な1相ステファン問題や多孔質媒体の中の流に対する数値解法を開発、研究した。(6)混ざらない非圧縮性の2流体問題を対象に、高い質量保存性を有する有限要素スキームの構築をめざして開発されたフラックス・フリー有限要素法について、近似解の誤差評価および収束性を得た。(7)2次元の流体問題の一種であるDriven Cavity Problemに対して精度保証付き数値計算法を適用し,定常解の検証を行った.(1)Euler方程式に支配される2次元流体上の渦糸の挙動に関して研究した。(7)2次元の流体問題の一種であるDriven Cavity Problemに対して精度保証付き数値計算法を適用し,定常解の検証を行った.1.流体に発生する渦に関して、次の結果を得た。(1)すでに知られている5つの渦糸の緩和振動の状況を表すパラメーターを動かすとき、緩和振動が起こるのか消失するのか、消失すればどのような状況になるかを解析した。また、3つの渦糸についても緩和振動が起こる状況を発見した。(2)純粋ずり流によって断面が楕円形に歪んだ渦柱上の線形撹乱および固有値をBessel関数を用いてあらわに書き下すことに成功した。(3)渦輪の安定性について、局所安定性解析・弱非線形解析・直接数値計算による研究を行い、Widnall不安定性を比較し、性質の違いを明らかにした。(4)極に固定された渦糸を持つ球面の上での非粘性非圧縮流の渦運動を数学・数値の両面から研究し、極渦の大きさの変化による解の大域的な時間発展の遷移を示した。2.移動・自由境界も持つ流体問題の数値解法に関して、次の結果を得た。(1)1流体問題について、境界を追跡のための特異極限を用いた解法を開発して、その有効性を数値的に調べた。(2)混ざり合わない非圧縮性の2流体問題について、ラグランジュ乗数を用いた質量保存型有限要素法を開発した。数値実験の結果、本手法の質量保存率が従来の方法に比してかなり高いことがわかった。4.数理流体問題に関連するいくつかの反応拡散系に対するアダプティブメッシュを用いた有限要素法による数値解析を行い、計算自由度の圧縮比と解の関係を調べた。

5.流れ問題や弾性体問題に対する有限要素法について、正射影付の剛性行列で表される有限要素方程式に対して部分構造反復法のアルゴリズムを構成した.1.流体に発生する渦に関して、次の結果を得た。(1)すでに知られている5つ、および、3つの渦糸の緩和振動に加え、4つの渦糸についても緩和振動が起こる状況を発見した。(2)渦巻螺旋構造の先の時間発展について調べるために、系を縮約してN個の渦糸が同一緯線上に並ぶ渦糸系(N点渦糸環)の問題を考えた。線形安定性解析から始めて、N点渦糸環が不安定化したあとに、どう時間発展をするかを調べた。(3)ハミルトン力学系のスペクトル理論を頼りにして、Kelvinの渦輪の新しい不安定メカニズムを発見した。(4)理想MHD流れについて、軸対称性などの仮定の下でcontour dynamicsによる定式化を導き、これを用いた数値解析法を提案した。2.移動・自由境界も持つ流体問題に関して、次の結果を得た。(1)多孔質媒体の中の流れに現れる移動境界を数値的に捉えるための手法を開発して、その性質を研究した。(2)表面張力による界面運動を記述するAllen-Cahn型の数理モデルに対して、劣微分の表現定理・比較定理・変分構造などを利用した数学的解析手法を開発した。3.混ざらない非圧縮性の2流体問題に対する質量保存性の高いフラックス・フリー有限要素法について、変分定式化の数学的正当性を明らかにし、定常問題の近似問題の可解性の証明および誤差評価を通して、本手法の数学的性質を明らかにした。また、ステップ流れやスロッシング問題などの数値実験により、本手法の有効性を示した。4.流体問題に対する有限要素法について、計算領域が対称性をもつ場合、合同な部分領域への分割を行い、要素分割に大域的な反復構造を導入することでメモリーへの連続アクセスが可能な節点自由度の番号付けを行い、ベクトル化手法を構成した。流体の挙動に関して、数理的な側面から解析した。本研究では、一般の流体を扱うのではなく、定式化された方程式の解が低次元的なものになる、次の場合を扱った。1.渦糸、渦点問題:複数の渦点の相互作用の問題について、渦同士が接近すると数値計算が困難になる。これに対し、天体力学の問題で使用されている手法を念頭に入れ、それを改良した方法を適用することにより、この数値的な困難性を克服することに成功した。極に渦糸を固定して回転の効果とした球面上における渦糸系の問題について、渦糸環の線形安定性解析、安定だった渦糸環が不安定化した時に,どのような挙動が発生するかを調べた。2点渦糸が交互に生成消滅することによって生じる流れによって生成される粒子拡散の性質を調べた。2.渦輪、渦管問題:らせん渦管まわりの流速場に関して、Dysonの方法を3次元に拡張することによるBiot-Savart積分の漸近展開法を開発し、渦管近傍で有効な速度の漸近形を導出した。あるパルスの複数回照射による渦輪に対して、Widnall不安定に加えて、曲率不安定など、4種類の不安定モードを同定した。渦輪の不安定性について、非線形領域における挙動を調べるため,Kelvinの渦輪の曲率不安定モードの振幅の時間発展をあらわす弱非線形方程式系を多重尺度法を用いて導出し、Widnall不安定性の出現とその不安定モードの構造を明らかにすることができた。3.1、2種類の流体問題:高い質量保存性を有する有限要素スキームの構築をめざして開発されたフラックス・フリー有限要素法について、近似解の誤差評価および収束性を考察した。
神経堤細胞分化・増殖・死の転写因子による制御と異常

Ncxの標的遺伝子候補Nczfをクローニングした。NczfはKrab zincfinger蛋白をコードする転写抑制因子であり、マウスのほぼ全組織に発現が認められた。さらにNczfの標的遺伝子を解析するためにNczf zinc fingerドメインのDNA結合コンセンサス配列を決定した。またNczfの機能を解析する目的で、Nczf KOマウスを作成した。Nczf KOマウスは胎生致死でありE9.5日までに死亡する。KOマウスを解析した所E9.5において細胞数が少なく正常で認められる体位の屈曲が認められなかった。組織学的には神経上皮細胞の数が減少し細胞死が多く観察された。一方、心臓、血球系などの発生は正常におこっていると思われた。胎生期致死の原因を調べる目的でマウス発生期におけるNczf mRNAの発現をRT-PCR, in situ hybridizationによって解析した。Nczf mRNAは胎生7.5日ですでに発現が認められ、9.510.5にかけて最も多く発現していた。In situ hybridizationでは、神経上皮細胞、脳質周辺の細胞増殖の盛んな細胞に発現が認められ、BrdUの取り込みの強い細胞と一致していた。さらに胎生期12.5日以降においては脳神経神経節、脊髄後根神経節などのpost-mitotic neuronにも発現が認められた。また、培養細胞を用いてin vitroにおいて神経分化にともなう発現を調べた所分化に伴いNczf発現が増加して行く事が明らかとなった。個体発生におけるNczfの機能を明らかにするために現在Nczf KOマウスの解析をすすめている。また、神経堤細胞あるいは腸管神経細胞における機能を調べる目的でコンディショナルKOマウスを作成している。神経堤細胞の神経系サブセットに特異的に発現しているホメオボックス遺伝子Ncx (Neural crest homeobox)ノックアウト(KO)マウスは生後約2-3週令で巨大結腸症を発症し死亡する。病理組織学的にヒトのヒルシュスプルング病類縁疾患に一つであるIntestinal Neuronal Dysplasia (IND)と類似しており、INDモデルマウスとされている。Ncxは神経堤細胞特異的転写因子としてその下流の標的遺伝子の発現を調節することにより機能している。Ncxを中心とした転写因子ネットワークを解析する事により神経堤細胞分化・増殖・死の制御機構を明らかにし、ヒルシュスプルング病をはじめとしたNeurocristopathyの病態を明らかにできると考えられる。我々はRDA法、DNAマイクロアレイ、クロマチン免疫沈降法などによりNcxにより発現調節をうけている遺伝子を同定している。そしてこれまでにアクチン結合蛋白Nd1,Zinc finger protein Nczf,細胞内平面極性蛋白(PCP) Prickle2などを同定した。本研究課題ではZinc finger proteinであるNczfについて解析を行った。NczfはNcx同様腸管神経細胞に発現しており、またその他の細胞にも発現が認められる。NIH3T3細胞をdoxorubicinで処理すると細胞死が誘導されNczfのmRNA発現も上昇する。その他胸腺細胞をデキサメサゾン処理することによってもNczfは誘導された。一方siRNAによりNczfの発現を抑制すると上記のアポトーシス刺激に対する感受性が高くなる。このことよりNczfはアポトーシスに対しprotectiveな作用をしていると考えられる。次に生体内でのNczfの機能を明かにする目的でNczfノックアウトマウスを作製した。一部キメラ率の高いマウス(coat colorで100%)において不妊となり精子形成がmeiosis 1で停止していた。精子形成過程におけるNczfの発現をin situ hybridizationで調べたところ、spermatogoniaでは発現が認められず、spermatocyte、特にパキテン期に強発現しており、spermatidにおいては発現が低下していた。

これらのことよりNczfは生体内においては精子形成に重要な役割をしていることが示唆された。神経堤細胞および腸管神経細胞におけるNczfの機能を調べるためにコンディショナルノックアウトマウスを作製している。Ncxの標的遺伝子候補Nczfをクローニングした。NczfはKrab zincfinger蛋白をコードする転写抑制因子であり,マウスのほぼ全組織に発現が認められた。Nczfの機能を解析する目的で,Nczf KOマウスを作成した。Nczf KOマウスは胎生致死でありE9.5日までに死亡する。KOマウスを解析した所E9.5において細胞数が少なく正常で認められる体位の屈曲が認められなかった。組織学的には神経上皮細胞の数が減少し細胞死が多く観察された。一方,心臓,血球系などの発生は正常におこっていると思われた。胎生期致死の原因を調べる目的でマウス発生期におけるNczf mRNAの発現をRT-PCR,in situ hybridizationによって解析した。Nczf mRNAは胎生7.5日ですでに発現が認められ,9.510.5にかけて最も多く発現していた。In situ hybridizationでは,神経上皮細胞,脳質周辺の細胞増殖の盛んな細胞に発現が認められ,BrdUの取り込みの強い細胞と一致していた。さらに胎生期12.5日以降においては脳神経神経節,脊髄後根神経節などのpost-mitotic neuronにも発現が認められた。また,培養細胞を用いてin vitroにおいて神経分化にともなう発現を調べた所分化に伴いNczf発現が増加して行く事が明らかとなった。個体発生におけるNczfの機能を明らかにするために現在Nczf KOマウスの解析をすすめている。また,神経堤細胞あるいは腸管神経細胞における機能を調べる目的でコンディショナルKOマウスを作成している。
無料電子論文アーカイブの構築可能性から見た学術情報流通システムの将来

1日本の科学技術医学分野の研究者の電子メディア利用とそれに対する意識物理学、化学、病理学分野の日本人研究者(1427名,1026名,1276名)に対して1)学術雑誌の利用形態、2)電子ジャーナルとそれ以外の電子メディアの利用状況、3)学術情報流通の将来に関して質問紙調査を行った。回収率は各々54.3%,48.1%,42.4%で主な結果は以下の通りである。電子ジャーナルを週1回以上利用する研究者は7割前後であったが、印刷版の学術雑誌の利用は9割であった。電子ジャーナル以外の電子メディアに関しては、物理学分のe-print archive以外はほとんど利用されていなかった。5年後の学術情報流通は現状と同じという予測が半分、残りはより電子化が進むというものであった。物理学分野におけるarXivのみは、新しい無料での論文単位の学術情報流通システムとして利用されていた。1999年と2003年の調査データの比較、および電子ジャーナルとの比較から、e-print archiveは学術雑誌を代替するメディアではなく、むしろ既存学術雑誌の存在を前提として、その機能の一部を補完するものであることを見出した。3学術雑誌の電子化状況心理学、物理学、一般分野の主要学術雑誌の電子化状況の継続調査を行い、電子ジャーナル黎明期の状況とその特性をまとめた。日本の雑誌(一般雑誌も含む)の電子化状況は、2005年2月時点で、最新号の目次提供で45%、論文本文提供は8%にとどまった。4学術情報流通の電子化とオープンアクセス1990年代以降の学術雑誌以外の無料での電子的な学術情報流通システムが、2003,2004年頃からオープンアクセス運動として議論されるようになった。オープンアクセス運動の動向把握を行い、それらの情報を共有するためのWebサイトの構築を行った。学術情報流通システムの将来を考えるために、以下の3つの研究調査を行い成果を挙げた。1)学術情報流通システムの現状と将来に関する既存研究の把握学術情報の電子化状況および電子メディアの利用実態に関する既存調査の収集と、新しい流通システムに関する提案やそれに対するコメント、反論を整理した。その結果、電子雑誌をはじめとする電子メディアの利用実態調査はまだ報告されだしたばかりであり、個々の調査対象が特定大学等に限定されていることが、全体の状況の理解を困難にしていることが判明した。2)学術雑誌の電子化に関する現状調査1998と1999年に実施した、心理学、物理学、一般の3分野における学術雑誌の電子化の進展状況調査を本年度も実施した。以前の調査結果と比較したところ3分野ともに電子化の割合は進展しており、特に物理学分野における電子化の進展が著しいことが判明した。提供形態、提供時期等に関する分析を継続して行っており、その成果は平成15年5月の日本図書館情報学会春季研究集会で発表する。3)化学、病理学分野の研究者の電子雑誌およびその他の電子メディアの利用実態調査化学、生物学、医学、物理学、コンピュータ科学の研究者に電子雑誌および電子メディアの利用実態に関するインタビュー調査を行った。その結果に基づき、化学と病理学の質問票を作成した。日本の大学(研究所)に所属する研究者から無作為に抽出した化学分野1028人、病理学分野1276人に対して、学術雑誌の読みおよび投稿、電子雑誌利用状況、電子的媒体での情報の入手と発表に関する質問紙調査を実施した。回収率は化学48%、病理学43%となった。学術雑誌論文への依存の高さ、電子雑誌の利用の進展、紙に印刷して読むという習慣の根強さ、電子的な成果の発表への消極さなどの傾向が明らかになった。

化学分野に関する成果は、インタビュー調査結果と合わせて平成15年5月の日本図書館情報学会春季研究集会で発表する。主な研究成果は以下の通りである。1)研究者の電子雑誌および電子メディアの利用実態に関する分析と論文執筆昨年度末に実施した化学、病理学分野の研究者に対する質問紙調査の分析を進め、研究分担者が別途物理学分野で行った調査結果とも合わせて、以下のような点が明らかになった。・電子雑誌の利用は3分野ともに急速に進展し、週1回以上の利用が6,7割となった・学術雑誌へのアクセス方法が、印刷板の論文コピーから電子雑誌のPDF打ち出しへと変化以上2点を中心に、既存研究の分析とも合わせて「学術雑誌の役割変化」に関して英語での投稿論文を執筆中である。・プレプリントの利用は物理学研究者の3割の利用にとどまる。1999年度に実施した調査結果との比較、既存データの分析とも合わせて、「プレプリントの情報メディアとしての位置づけ」に関する日本語論文を執筆中である。2)学術雑誌の電子化に関する現状調査と昨年度調査の分析昨年度実施した心理学、物理学、一般の3分野における学術雑誌の電子化の進展状況調査結果の分析を進め、1998年、1999年調査の結果との比較から、学術雑誌の電子化のピークは2000-2002年であったこと、印刷板の付属物から電子版中心へと移行したこと、大手出版社および学会による寡占化が進んでいることがわかった。これについても現在論文を執筆中である。さらに、本年度は化学、医学、経済学分野の学術雑誌の電子化状況に関しても同様の調査項目での調査を行なった。またこれらの雑誌に関しては3大学における受入状況調査も行なった。3)学術情報の電子的な蓄積・流通に関する最新の動向把握学術雑誌のオープンアクセス、PloSの雑誌創刊、大学・研究機関のinstitutional archive、国内の学術雑誌電子化プロジェクトなどに関する文献やデータを収集し、国内に関しては一部ヒアリングを行うなど、最新の状況把握に努めた。1オープンアクセスに関わる最新動向の把握と関連情報の蓄積E-print archive,機関リポジトリ、電子ジャーナルの無料公開などこれまでバラバラに展開されていた動きが「オープンアクセス」運動ということでまとまりをみせ、同時に英国や米国で政府レベルでの動きが活発化した。これらの動向の把握は、今後の学術情報流通を考える際に非常に重要と考え、これらを蓄積、共有できる体制を構築した。サーバ上にOpen Accessに関するサイトを構築し、研究分担者、研究協力者がそれぞれの関心に応じて最新のニュースの紹介、欧米での重要な報告書や方針の翻訳を行い、情報の蓄積・共有を行った。現在は、試験運用であるが、今後は登録メンバーを広げ、オープンアクセスに関する日本の研究の拠点として発展させていく基礎ができたと考えている。2人文科学分野に関する研究者の電子メディア利用人文科学分野においては、自然科学分野ほど電子ジャーナル等の普及が進んでいないが、逆に人文科学分野に特有の電子メディアの存在が紹介されるようになってきた。本年度は歴史と哲学分野において研究活動に利用される可能性のある電子メディアの確認と実態調査を行った。
モデル動物を用いた痒みに対する知覚過敏の検討

人為的にhyperinnervationを惹起した皮膚における痒み感受性の検討剃毛したメスSprague-Dawley種ラット後肢前面に1%活性型ビタミンD溶液,アセトン,生理食塩水を15日間連日外用した。16日目にそれぞれの外用部皮膚を生検し,型通りホルマリン固定,パラフィン包埋し,厚さ5ミクロンの切片を作成して抗PGP9.5ポリクローナル抗体を用いたsABC法による免疫染色を行った。染色された表皮真皮境界部に存在する末梢神経線維の密度をdigital analyzerを用いて解析した結果,アセトン外用群では対照とした生理食塩水外用群(対照)に比して統計学的に有意な末梢神経線維の増生を認めた。しかし,活性型ビタミンD溶液外用群では対照と比して明らかな神経線維の増生は認められなかった。そこで,メスSprague-Dawley種ラット後肢前面にアセトンを15日間連日外用し,同部位にhyperinnervationを生じたラットを作成した。対照として生理食塩水を同様に15日間連日外用したラットを用いた。外用終了から2日後,0.1%,0.3%,1%のヒスタミン水溶液を処置部にそれぞれ塗付し、その上を軽く掻破して,痒み刺激を与えた。刺激2時間後,エーテル麻酔下にZamboni液を用いて被験ラットを潅流固定して脊髄を摘出した。摘出した脊髄は同固定液にてさらに2日間浸漬固定した後,腰髄部をクリオスタットで厚さ20ミクロンの凍結切片とした。Fos蛋白に対するポリクローナル抗体を用いてsABC法によりこの切片を免疫染色し,染色された脊髄後角ニューロンを計数し,アセトン処置群と対照群それぞれの陽性細胞数を比較した。その結果,アセトン処置群で陽性細胞数の増加する傾向が認められたが,統計学的な有意差は得られなかった。現在,被験ラット数を増やして統計学的な有意差が得られるかどうか検討中である。
胃切除後の食道粘膜の防御機構の変化と分子異常の解明-Barrett食道について

1.実験研究ラットを用いた逆流性食道炎モデルにおいて、食道粘膜の細胞障害を肉眼、病理、細胞動態の面から検討し、攻撃因子としてのトリプシン濃度の変化を検討した。びらん、潰瘍は逆流の程度が激しいBillroth II法では中下部食道の全てに見られ、一部上部食道まで見られた。肥厚はさらに上部まで及んでいた。逆流は細胞増殖に影響を与えたが、細胞死には影響が無かった。異型上皮や癌化の所見は無かった。2.臨床研究(1)胃癌術後の症例における逆流性食道炎の発生と内視鏡所見および食道内pH所見の関連性:内視鏡所見と症状は必ずしも一致しなかった。pH測定では、全摘後の食道炎症例では、腸液の逆流が、幽門側胃切除では、胆汁と胃液の逆流が発生に関与していることが明らかとなった。(2)逆流性食道炎の病理所見と細胞増殖と組織内Eicosanoidの関連:胃手術後食道粘膜を採取したときの逆流性食道炎の組織所見は、細胞浸潤でBarrett食道や異型上皮の発現は無かった。細胞増殖(Ki-67)も炎症と関連が無かった。Leucotriene B4の関連性が明らかとなった。(3)逆流性食道炎と食道粘膜内pHの関連性:食道内のpHの変動に比べ細胞内pHの変化は無かった。これは細胞処理の状態で直ちに細胞内pHが変化してしまう可能性がある。(4)食道粘膜の遺伝子異常:食道炎症例で遺伝子異常を示す症例は無かった。臨床例ではBarrett食道を呈する症例が無かった点から、遺伝子異常を生じるまでの粘膜変化はないと考えられた。本研究は胃切除後の逆流性食道炎を(1)食道粘膜の細胞障害(2)食道粘膜の遺伝子異常から検討するものである。本年度は(1)食道粘膜の細胞障害の評価を臨床例で行った。対象症例:胃癌に対し胃切除(亜全摘例10例、全摘例5例)を施行した15例1)内視鏡所見による逆流性食道炎の判定と食道内pH、ビリルビンの測定結果亜全摘例10例のうち2例、全摘例5例のうち3例に逆流性食道炎を認めた。PH測定によるパターンをみると、亜全摘例は酸とアルカリの逆流で全摘例はアルカリ逆流であった。pH7以上のアルカリ逆流時間は食道炎所見陽性例で49.9%、陰性例で37.7%と差を認めた。ビリルビンの測定は、現在2例に測定したのみで症例を増やし解析の予定である(本研究が追加採用であったためビリルビンモニターシステムの購入が遅れた)2)食道組織の病理所見と組織内のEicosanoidの測定15例のうち逆流性食道炎の所見が認められた5例のうち組織学的にも逆流性食道炎の所見が認められたものは3例で、逆に内視鏡的に所見がなかった症例10例のうち3例に組織学的食道炎が認められ、内視鏡所見と病理組織所見の不一致がみられた。組織内のEicosanoidのうちLTB4は食道炎症例に高い傾向が見られたが、関連性の検討は今後更に症例を増やす必要がある。3)細胞内のpH測定培養細胞を用いて、Flow cytometryによって530nmのフィルターで蛍光強度を測定し、nigericin/K法で検量腺を作成した。現在、細胞内のpHを一定にしたままで、どのような細胞採取法が良いかを検討中である。(2)食道粘膜の遺伝子異常を検討のために、既に上記症例の食道粘膜の組織は採取しPCRと免疫染色用に保存している。

臨床例ではBarrett食道を呈する症例が無かった点から、遺伝子異常を生じるまでの粘膜変化はないと考えられた。本年度は実験研究と臨床例の症例を追加した実験的研究1.目的:ラットを用いた逆流性食道炎モデルにおいて、食道粘膜の細胞障害を肉眼、病理、細胞動態の面から明らかにすることを目的とした。2.対象および方法:Wistar系ラット(250-300g)をコントロールC群と逆流性食道炎B群(胃全摘術+Billroth II再建),逆流性食道炎Y群(胃全摘術+Roux-Y再建)に分け、以下について観察評価した1)食道粘膜のびらん、潰瘍、肥厚の有無2)病理組織所見による潰瘍と粘膜の肥厚および細胞異型3)BrdU labelingindex(BI)およびApoptic index(AI)による細胞動態の変化4.)食道内のTrypsin濃度3.結果:1)びらん・潰瘍および粘膜の肥厚はB群に食道中下部で全例に、上部でも2例に認めた。2)潰瘍は肉眼所見と全く一致した。粘膜の厚さは、B群では下部および中部で有意な肥厚を示した。細胞の異型、癌化の所見に関してはいずれの群も認めなかった。3)BIは、B群に中下部で高値を示した。AIは、いずれの群も差を認めなかった。4)Trypsin濃度はY群は41.0 U/Lで、B群は103U/Lと高値を示した
幾何的実現を与える組合せ構造の性質の探求と解析

平成19年度は,昨年度の研究成果の更なる発展を目指すと共に,研究目的として掲げた全ての目標を完遂することを目指し,以下4つの共同研究を遂行した.第1に,中山裕貴氏(慶應義塾大学)と福田公明教授(ETH Zurich)との昨年度の共同研究である有向マトロイドの列挙結果を解析し,3つの特徴的な有向マトロイドの存在を発見した.本結果を,International Workshop on Combinatorics 2007において発表した.第2に,宮田洋行氏と今井浩教授(2名とも東京大学)との昨年度の共同研究で提案した半正定値計画緩和を用いた実現不可能性に関する十分条件を更に発展させ,同じく半正定値計画緩和を用いた実現可能性に関する十分条件の提案を目指す研究を行った.昨年度の研究結果に本年度の研究結果を加えた内容でKyotoCGGT2007において発表した他,本年度の研究結果について1CCOPT II & MOPT 07(McMaster大学,カナダ)で発表した.第3に,有向マトロイドに続き,マトロイドに関する研究を開始した.その第一歩として,本年度は逆探索に基づくマトロイドの列挙アルゴリズムを開発し,以前の列挙アルゴリズムではできなかった規模の列挙を達成した。本研究は,松本宜丈氏,今井浩教授(2名とも東京大学),David Bremner准教授(UCB)との共同研究である.本結果については,KyotoCGGT2007で発表した.第4に,David Avis教授との共同研究により.有向マトロイドの実現可能性を与える十分条件を組合せ論で有用なツールの1つであるシェリングの立場から提案した.本結果は雑誌論文として投稿中である.平成18年度は,OMデータベース[Finschi & Fukuda(2001)]から得られるOMの幾何学的実現可能性の更なる分類,幾何学的に実現不可能なOMが幾何学的実現とどの程度解離しているかを示す「尺度」の提案を行った.具体的には,以下4つの共同研究を遂行した.第1に,中山裕貴氏(東京大学)と福田公明教授(ETH Zurich)教授との共同研究により,多項式最適化と一般化mutationグラフを用いた実現可能なOMの列挙方法を提案し,計算機実験により既存手法が列挙できなかった実現可能OMを数千個列挙するとともに,OMの曲がり具合の尺度としてmutationを提案し,OMデータベースをmutationに基づき階層化することで,OMデータベースが持つ様々な構造を発見した.本結果を,Hungarian-Japanese2007(2007年2月accepted)において発表した.第2に,同福田公明教授と岡本吉央氏(豊橋技術科学大学)との共同研究により提案した実現不可能OMの新しい十分条件(non-HK & non-HK^*)について更なる解析を行った.本結果については,2007年12月に論文誌に投稿し,現在も投稿中である.上記2つの共同研究遂行のため,9月13日29日同福田教授が在籍するEPFし(スイス・ローザンヌ)へ出張した.第3に,西鳥羽二郎氏,加藤公一氏,中山裕貴氏,今井浩教授(4名とも東京大学)との共同研究により,第2の結果との関連から,最小包含球問題においてHolkKlee条件が成り立つことを証明した.本結果はMEMICS2006にて発表済である.第4に,宮田洋行氏と今井浩教授(2名とも東京大学)との共同研究により,半正定値計画緩和を用いた実現不可能OMの新しい十分条件を提案した.本共同研究については,KyotoCGGT2007(2007年2月accepted)で発表予定である.平成19年度は,昨年度の研究成果の更なる発展を目指すと共に,研究目的として掲げた全ての目標を完遂することを目指し,以下4つの共同研究を遂行した.第1に,中山裕貴氏(慶應義塾大学)と福田公明教授(ETH Zurich)との昨年度の共同研究である有向マトロイドの列挙結果を解析し,3つの特徴的な有向マトロイドの存在を発見した.本結果を,International Workshop on Combinatorics 2007において発表した.第2に,宮田洋行氏と今井浩教授(2名とも東京大学)との昨年度の共同研究で提案した半正定値計画緩和を用いた実現不可能性に関する十分条件を更に発展させ,同じく半正定値計画緩和を用いた実現可能性に関する十分条件の提案を目指す研究を行った.昨年度の研究結果に本年度の研究結果を加えた内容でKyotoCGGT2007において発表した他,本年度の研究結果について1CCOPT II & MOPT 07(McMaster大学,カナダ)で発表した.第3に,有向マトロイドに続き,マトロイドに関する研究を開始した.その第一歩として,本年度は逆探索に基づくマトロイドの列挙アルゴリズムを開発し,以前の列挙アルゴリズムではできなかった規模の列挙を達成した。本研究は,松本宜丈氏,今井浩教授(2名とも東京大学),David Bremner准教授(UCB)との共同研究である.本結果については,KyotoCGGT2007で発表した.第4に,David Avis教授との共同研究により.有向マトロイドの実現可能性を与える十分条件を組合せ論で有用なツールの1つであるシェリングの立場から提案した.本結果は雑誌論文として投稿中である.
前立腺癌におけるFUSE binding protein制御による治療戦略の確立

昨年度はFUSE binding proteinをノックアウトしたヒト前立腺がん細胞株を作成してその生物的特徴を確認した。また、3種類の異なるプライマーを用いてノックダウンを行った。ウエスタンブロット法を用いてそれぞれのプライマーのノックダウンの効率にどれくらい差があるのかを検討した。その結果、それそれのプライマーではヒト前立腺癌細胞株においてFUSE binding proteinのノックダウンの効率が異なることがわかり、それぞれの細胞のアポトーシスパターンや増殖形態の差に関して検討した。FUSE binding proteinのノックアウト効率が良いほど細胞増殖は弱く、かつ、アポトーシスが誘導されている可能性が示唆された。すなわち、FUSE binding proteinは細胞増殖やアポトーシスに関与していることが同実験で示唆された。また昨年度は、今回開発中の薬剤が作用する部位を特定して、レンチウイルスを用い同部位を特異的に変異させたヒト前立腺がん細胞株の樹立に成功した。現在はこの細胞株を用いて薬剤感受性や殺細胞細胞試験を行いFUSE binding proteinがアポトーシスに関与している可能性が高いことを確認している最中である。また、開発中の薬剤の至適投与方法や至適濃度に関して様々な濃度を用いて殺細胞試験を行った。今後は動物実験へ移行したときの投与経路や投与量を決定していく予定である。目的の細胞を樹立してその生物的特徴を確認できた今後は薬剤を用いたin vivoの実験を考えている。当該実験において費用を予定していた実験器具が共同研究を行っている実験施設を借り行うことがで来たため未使用額が発生しました。未使用額に関しては今後追加実験や新たな試料を購入するために使用する予定である。
カスペース活性型複合脂質膜のアポトーシス誘導によるがん抑制効果

1.複合脂質膜(HL)のヒト乳がん細胞増殖抑制効果と制がんメカニズムDMPC/5mol%_<12>(EO)_n(n=4,10,21,23,25)HLのヒト乳がん細胞に対する50%増殖抑制濃度(IC5。)の検討を行ったところ、複合脂質膜のIC5。はDMPC単一リボソームの1/2以下であり、顕著な増殖抑制効果が明らかになった。HLのTUNEL法による蛍光顕微鏡観察において緑色の蛍光が観察され、アポトーシスを誘導することが明らかとなった。一方、DMPC単一リボソームでは緑色に染色されなかった。さらに、HLのヒト乳がん細胞に対するアポトーシス誘導においてCaspase-3,-8,-9およびミトコンドリアが関与していることが明確になった。2.HLのヒトリンパ腫瘍細胞に対する治療効果リン脂質DMPCと非イオン性界面活性剤C_<12>(EO)_n(n=21,25)からなるHLがヒトリンパ腫瘍細胞MOLT-4およびRAJIに対して、in vitroにおいて顕著な抑制効果を示し、TUNEL法によりアポトーシス誘導を明らかにした。in vivoにおいてRAJI細胞移植がんモデルマウスに対して顕著な延命効果が得られ、正常ラットに対する安全性を確認した。3.がん細胞膜をターゲットとするHLのヒト大腸がん細胞増殖抑制効果と制がんメカニズム非イオン性界面活性剤C_<12>(EO)_n(n=425)およびDMPCからなるHLのヒト大腸がんに対する増殖抑制効果をin vitroで検討したところ、HLの膜流動性と増殖抑制効果に明らかな相関関係を見出した。HLは大腸がん細胞に対してアポトーシスを誘導しており、カスペースを活性化していることを明確にした。HLは正常大腸細胞に対しては全く融合せず、大腸がん細胞のみに融合・蓄積することを一分子観察法を用いて初めて明らかにした。1.複合脂質膜のヒト乳がん細胞増殖抑制効果DMPC/5mol%C_<12>(EO)_n(n=4,10,21,23,25)複合脂質膜のヒト乳がん(MDA-MB-453)細胞に対する50%増殖抑制濃度(IC_<50>)の検討を行った。DMPC/5mol%C_<12>(EO)_n(n=4,10,21,23,25)複合脂質膜はヒト乳がん(MDA-MB-453)細胞に対してDMPC単一リポソームと比べ、IC_<50>が約1/2以下と増殖抑制効果が向上することが明らかとなった。2.複合脂質膜のヒト乳がん細胞に対する制がんメカニズム3.アポトーシス誘導のシグナル伝達DMPC/5mol%C_<12>(EO)_<23>複合脂質膜のヒト乳がん(MDA-MB-453)細胞に対するCaspase-3,-8-9活性を検討した。Caspase-3は0.5時間から2時間で活性を示し、その後、6時間後まで活性を維持していた。Caspase-8およびCaspase-9は1時間から3時間で活性を示した。次に、ミトコンドリアの関与について検討した。複合脂質膜の添加により、ミトコンドリアの膜電位の減少がみられた。以上のことからDMPC/5mol%C_<12>(EO)_<23>複合脂質膜のヒト乳がん細胞に対するアポトーシス誘導においてはCaspase-3,-8,-9およびミトコンドリアが関与していることが明確になった。

1.頭部極性基が双性でアシル鎖長が異なるリン脂質(C12 DLPC, C14 DMPC, C16 DPPC)と界面活性剤C_<12>(EO)_<23>からなる複合脂質膜のin vitroにおけるヒト前骨髄性白血病細胞HL-60に対する増殖抑制効果と細胞死誘導の解析を行ったところ、リン脂質のアシル鎖長の違いによりがん細胞に対する細胞死誘導が異なる(DLPCはネクローシス、DMPCはアポトーシス、DPPCは細胞死を誘導しない)ことを明らかにした。2.リン脂質DMPCと非イオン性界面活性剤C_<12>(EO)_n(n=21,25)からなるハイブリッドリポソームがヒトリンパ腫瘍細胞MOLT-4およびRAJIに対して、in vitroにおいて顕著な抑制効果を示し、TUNEL法によりアポトーシス誘導を明らかにした。in vivoにおいてRAJI細胞移植がんモデルマウスに対して顕著な延命効果が得られ、正常ラットに対する安全性を確認した。3.ポリオキシエチレンアルキルエーテルの疎水部が425と異なるミセル界面活性剤およびジミリストイルポスファチジルコリンを構成成分とするハイブリッドリポソーム(HL)のヒト大腸がんに対する増殖抑制効果をin vitroで検討したところ、次の注目すべき結果が得られた。(1)HLの膜流動性と増殖抑制効果に明らかな相関関係を見出した。(2)HLは大腸がん細胞に対してアポトーシスを誘導しており、カスペースを活性化していることを明確にした。(3)HLは正常大腸細胞に対しては全く融合せず、大腸がん細胞のみに融合・蓄積することを一分子観察法を用いて初めて明らかにした。
鳥居清忠画「浮絵」の研究ー幾何学的遠近法の受容史の一断面ー

江戸の中期に、「西洋画」に固有な「幾何学的遠近法」と、日本の伝統的な「平行遠近法」とを併用する「浮絵」が誕生した。本研究では、この「浮絵」がどのような歴史的過程を経て、浮世絵の一ジャンルとして確立されるに至ったかについて、次のことを明らかにすることを試みた。1.浮絵の創始期については、文献の上では、「元文太平記巻第四目録」(『続談海』、内閣文庫)の調査によって、元文四年(1739)五月以後の可能性が高いことが判明した。2.浮絵を特微づける「械何学的遠近法」の手本の流入経路については、幕府側の資料(『柳営日次記』など)とオランダ側の資料(『江戸参府日誌』、東京大学史料編纂所)を調査した。結果的に、浮絵の刺激となった「西洋画」の舶載は確認できなかったが、これによって、中国経由での「西洋風絵画」の影響の可能性が高まった。3.中国から舶載された漢訳洋籍のうち、年希尭『視学精蘊』については、それが「劇場」の透視図(作品の上では、寛保三年(1743)十一月中村座での「艤貢太平記」を描いた奥村政信画「芝居狂言浮絵根元」が最も早い作例である)を掲載していることによって、浮絵の淵源のひとつである可能性が確認された。4.鳥居清忠に帰されている「大大判浮絵」のうち、「浮絵劇場図」(リッカ-美術館)は延享元年(1744)、「吉原大門口浮絵」(シカゴ美術館)は寛延三・四年(1750・51)の作であることが判明したが、「大川端座敷遊興の図」(太田記念美術館)は制作年不明、「新吉原仲ノ町大文字屋座敷」(大英博物館)は奥村政信作。5.鳥居清忠の作品は、奥村政信よりも「深い」幾何学的遠近法の理解を示しているように見えるが、その空間構成を詳細に検討したところ、予想以上に、伝統的な平行遠近法との親近性が深いことが明らかになった。
製品の使用状況を考慮した経験価値マーケティング：認知的視点からの検討

本研究はブランドに対する経験価値であるブランド・エクスペリエンス(以下BE)に対する使用状況の影響について検討を行った。三つの調査・分析によって、1製品・ブランド横断的に使用状況はBEに影響を与える場合があること、2BEに影響を与える使用状況はその認知構造により状況的関与度を媒介してBEに影響を与えることが判明した。これらの結果から、製品ブランドの経験価値マーケティングを行う場合は、BEを生起させる使用状況をターゲットとすることや、自社ブランドの使用状況に対する認知構造をBEが生起するように変化させることが重要であると考えられる。本年度の研究目的は、使用状況を組み込んだブランド・エクスペリエンス・モデルの一般化を検討することでした。このモデルは製品関与度が使用状況を媒介してブランド・エクスペリエンス(BE)に影響を与えることを示したモデルで、2012年10月に筆者がビール系飲料市場におけるブランドAを対象に、20代30代男性を被験者とした調査により検証されたモデルでした。このように、性別や年齢などの消費者特性を統制し、単一市場・単一ブランドにおいて検証したモデルであるため、これを他の消費者特性や他ブランドに展開し一般化できるかは検討しておりませんでした。従って、本年度はまず当モデルの一般化を検討すべく、対象ブランドと対象被験者を拡大して調査を行いました。当調査を行うため、2013年度は先行研究のレビューを進めるとともに、各学会や研究会にて当モデルや調査設計に関する専門家の意見収集を行いました。これらの検討の結果を反映し、2014年3月に調査会社を通じてweb調査を実施しました。対象市場はビール系飲料市場とアパレル市場で、それぞれ3ブランドずつ測定しました。被験者は男女計824名で、測定項目はBE、製品関与度、当該製品について関与度が高まる使用状況での使用傾向、ブランド・ロイヤルティとしました。分析は共分散構造分析を採用しました。その結果、ビール系飲料市場については、一部のブランドは適合度が若干低いものの棄却できる水準ではなく、ブランド間の一般化は概ね支持されました。一方でアパレル市場は、2ブランドについてはビール系飲料市場と同様の結果となりました。しかし、1つのブランドについては関与度が使用状況を介してBEに対して影響を与えていませんでした。このブランドは廉価なブランドであるため、BEの測定対象として不適当であったと思われます。以上より、当モデルのある程度の一般化は妥当であると判断しました。本年度の研究目的は使用状況による製品のブランド・エクスペリエンス(BE)への影響を認知的な視点から検討を行うことで、使用状況を考慮した経験価値マーケティングの在り方を検討することである。前年度では、状況的関与度が高まる使用状況において製品の使用がなされるとBEに対してポジティブな影響があることを複数ブランド、複数製品カテゴリーで検証した。しかし、使用状況横断的な検討は行えていなかったため、本年度は二つの調査を通じて、使用状況横断的な検討を行った。先行研究のレビューより使用状況とBEは知識であると捉えた上で、一つ目の調査では複数の使用状況によるBEへの影響を検証した。その結果、1使用状況によりBEに影響を与える場合とそうでない場合がある点、2使用状況は認知構造であり認知次元を持つ点、3BEに影響を与える使用状況は認知次元上において差異がある点を確認した。これらは使用状況が消費体験の解釈を方向付けるスキーマとして作用していることを示唆している。そこで二つ目の調査では、使用状況による認知次元を通じたBEへの影響と、前年度検証した使用状況による状況的関与度を通じたBEへの影響を、一つのモデルに組み込み検証を行った。結果、使用状況はその認知次元を通じて状況的関与に影響を与え、状況的関与はBEに対してポジティブな影響を与えていることが示された。使用状況の認知要素のうち「楽しさ」「活動的な」「親密な」「友好的な」といった評定からなる認知次元は、状況的関与にポジティブな影響を与えていた。以上より、認知的視点から経験価値マーケティングを検討した結果、使用状況によるBEの影響があることが示された。製品の経験価値を構築する際には、BEとして解釈され貯蔵される使用状況での消費体験を訴求する必要があり、設定する使用状況は認知構造を測定しながら決定することが重要である。引き続き研究を行いたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。消費者行動研究、マーケティング、ブランド論26年度が最終年度であるため、記入しない。2013年度に予定していたプロセスが終了しているためです。本年度は以下の3つについて検討を行いたいと考えています。優先順位としてはIとIIを優先的に研究資源を配分し完了させ、その上でIIIの遂行に問題が無ければ適宜IIIへ進みます。I.使用状況の評価によるブランド・エクスペリエンスへの影響に関する検証(56月):昨年度の調査では、客観的使用状況に加え、使用状況の評価(主観的使用状況)についても測定を行いました。