hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
選択吸着を利用した蒸着重合法によるキラル分子薄膜の作製

蒸着重合法によるキラル高分子薄膜の作製可能性について検討を行った。ラセミ体モノマーを用いたポリアミドにおいて、ヘリックス構造を有することが赤外吸光分析から明らかになり、局所的には選択的に特定の光学異性体のみが付着・重合していることが示唆された。以上の結果より、蒸着重合がキラル高分子薄膜の作製手法となり得ることが示された。また、水晶振動子式マイクロバランス(QCM)を利用した薄膜成長過程のその場観察により吸着・配向に関する基礎パラメータを評価した。蒸着重合法において、アキラルなモノマーやラセミ体のモノマーからキラル高分子薄膜の作製を試み、実際に得られた薄膜の構造および物性の測定結果から、本手法の適用可能性について検討を行った。ラセミ体のジアミンモノマーを用いたポリアミドにおいて、ヘリックス構造を有することが赤外吸光分析から明らかになり、局所的には、ラセミ体のモノマーから選択的に特定の光学異性体のみが付着・重合していることが示唆された。加えて、アミド結合に特有な水素結合状態が、基板表面や基板温度等の作製条件によって著しく変化することも明らかになり、高次構造制御の可能性が示唆された。また、水晶振動子式マイクロバランス(QCM)を利用して薄膜成長過程のその場観察を行うことで、吸着・配向に関する基礎パラメータを評価し、データを蓄積することができた。さらに精度を向上させたQCMを用いて、分子層単位での付着・成長挙動(付着量の時間変化)を測定することが可能となった。選択吸着・配向初期過程のシミュレーション計算に関しては、有機分子の選択性を考慮し、特に初期における吸着・配向過程について、表面の修飾分子による差異を、吸着エネルギーの観点から検討したところ、顕著な表面分子種依存性がみられた。加えて、初期過程における配向現象について検討したところ、基板温度のわずかな違いで吸着挙動のみならず配向様式に大きな変化が見られた。これは、基板表面の修飾によっても大きく変化することが確認された。以上のように、蒸着重合において基板表面修飾による選択的な配向成長が確認され、キラル高分子薄膜の作製手法となり得ることが示された。蒸着重合法によるキラル高分子薄膜の作製を目指し、本年度は物質探索ならびに成膜機構の解明に加え、新たな装置の設計製作を中心に研究を行った。物質探索については、溶液または気相における反応性の試験から、適度な反応性をもつ物質の組み合わせを見つけることができた。成膜機構の解明については、従来のアキラルな高分子薄膜について水晶振動子マイクロバランスならびに赤外吸光分析の結果から、分子の付着のみらず脱離過程が大きな影響を及ぼしていることを見いだした。新装置の設計に関しては、当初設計した装置では研究目的に到達するための仕様を満たしていないことが設計段階でわかったため再設計することになり、進捗が大幅に遅れている状況である。真空装置の設計をやり直したことにより装置の納入が遅れ、従来の装置を使った限定的な実験に限られていたため。昨年度実行できなかった研究ならびに今年度に予定していた研究について、特に以下の項目を中心に研究を遂行する。(a)キラルなモノマーからの蒸着重合:モデル分子として長鎖ジアミンに側鎖の付いたキラル分子と脂肪族ジカルボン酸クロリドを用い、気相において基板上への高分子膜形成を試みる。(b)選択吸着・配向や水素結合性を利用したキラル高分子膜の蒸着重合:基板表面を修飾したキラル分子によるモノマー分子の選択吸着・反応性を利用し、蒸着重合膜におけるキラリティを検討する。(c)吸着・配向に関する基礎パラメータの評価:モデル分子として長鎖ジアミンに側鎖の付いたキラル分子と脂肪族ジカルボン酸クロリドを用い、気相における基板上への付着挙動を詳細に解析する。物品費(設備費)として、再設計により納入の遅れていた真空成膜装置を用いたキラル高分子薄膜の作製に使用する。物品費(消耗品)としては、気相から基板上への付着挙動解析の精度を向上させるための新たな電子回路用電子部品に使用する。また、不純物混入を避けるための真空装置改造用電子部品に使用する。加えて、モデル物質以外のキラル高分子薄膜作成用試薬に使用する。旅費として、国内研究発表ならびに資料収集に使用する。
災害・開発に伴なう集落移転の地生態的・社会構造的インパクト

1.本研究は、災害や地域開発に伴なう集落移転が村落を含む地域に及ぼす地生態的・社会構造的諸影響の事例分析を行い、その類型化の検討を通じて、過疎農山村における村落再編成の意義を究明することを目的とする。2.調査対象は、災害関連地域として伊那谷と奥只見、ダム開発関連地域として福井県大野盆地を取上げた。3.研究方法としては、現地の関係機関と集落移転の当事者に関する実態調査を行うと共に、航空写真判読と現地観察による対象地域の自然植生・土地利用変化を示す地生態学図を作成し、環境と社会の追跡調査を行った。4.研究結果の要点は次の如くである。(1)集団移転した集落は1960年代に自然災害を契機として移住したものが多いが、何れも高冷・豪雪・急傾斜等の悪条件を持つ隔絶山間地に位置き、養蚕・製炭等を生業としていたという共通点を持つ。(2)廃村化の直接的契機は土石流災害やダム水没であったとしても、移転を決意させた背景には1960年代の高度成長に伴なう産業構造の変化など過疎化と共通する要因が見られる。(3)移転集落住民の定住過程は移転先の自然環境や労働市場、行政による受入条件整備等の諸要因に左右されて多様な形態を示すが、集団入植や同郷人組織等、共同体的社会結合を維持存続し得る可能性が有無が重要な役割を果す。(4)1970年代以降は過疎対策による交通条件改善や地域労働市場の展開、モ-タリゼイションの進行等により、過疎地域でも集落の孤立性は薄まり集落移転は減少するようになった。(5)しかし一度び廃村化した地域では、移住先からの通勤耕作も長続きせず、また山林原野や河川渓流の管理の粗放化により地生態学的環境悪化の傾向が強まって、国土の保全防災上新たな問題を生じている。(6)このように集落移転が地域社会とその地生態学的環境にもたらす多面的なインパクトは、将来の国土保全の課題に対して重要な示唆を与えていると見ることができる。1)年研究は災害・地域開発に伴う集落移転が、その地域の地生態的環境や社会構造の諸側面にもたらす様々なインパクトの実態を分析し、農山村における環境保全と生活再建の要因と機構を究明することを目的とする。2)現地調査対象地域としては、1961(昭和36)年集中豪雨災害を契機として全戸移転した伊那谷中川村四徳地区(a)と、電源開発と災害にともなって集落移転を行なった福島県奥只見金山町(b)の2地域を取り上げた。3)調査に当っては、新旧の空中写真の判読と現地調査により、集落移転前後の自然植生や土地利用の変化を示す地生態学図・農家配置復原図等を作成するとともに、郷土誌・記録統計等の資料収集と集落移転当事者からの聞き取りとアンケ-ト調査により、移転以降の村落社会の構造変化過程に関する集中的な追跡調査を行なった。4)調査結果の要点は次の通りである。伊那谷36災害による(a)地区の集落移転は高度成長期における山間僻地からの集団離村の先ぶれに当るが、村落結合とリ-ダ-シップの強靱さが移転過程を成功に導いた主要な要因となったことが明らかにされた。しかし生活再建の面では農外就業への依存度が高く、森林原野という土地基盤利用の方途には成功していない。

(b)地域の場合は、大岐・沼の又のように災害移転地区もあるが、その他に電源開発や過疎対策関連の移転地区もあり、何れも小集落で分散的である点が異なる。前者以上に生活再建の見透しが困難で、観光業への期待は大きいが、現実には土建日雇いのような不安定就業の比重が高い。農林業的土地利用は専ら高齢者に依存しており、しかも多雪地帯などで夏季の通勤耕作という形が多い。何れにしても、これらの集落移転は土地豊度の低い限界地における耕境の意味するもので、これまで農山村住民が果たしていた国土保全機能の継承を図るためには、林野利用を含めた村落住民の生活再建の諸条件の一層の究明が必要である。1.本研究は、災害や地域開発に伴なう集落移転が村落を含む地域に及ぼす地生態的・社会構造的諸影響の事例分析を行い、その類型化の検討を通じて、過疎農山村における村落再編成の意義を究明することを目的とする。2.調査対象は、重点地域として伊那谷を継続調査すると共にダム開発地域として福井県大野盆地を取上げた。3.研究方法としては、現地の関係機関と集落移転の当事者に関する実態調査を行うと共に、航空写真判読と現地観察により対象地域の自然植生・土地利用変化を示す地生態学図を作成し、環境と社会の追跡調査を行った。4.調査結果の要点は次の如くである。(1)土石流災害により集団移転した伊那谷四徳地区の場合、崩壊跡地の多くは30年の経過の間にかなりの植生回復が見られるが、カラマツ植林地等では住民離村のため間伐や下草刈等適切な管理がなされず、高木層の生育が阻害されて斜面の安定性を脆弱化させる傾向を生じている。(2)同じ伊那谷の大鹿村、飯田市等の高冷地集落の一部に廃村化現象が見られ、土石流・大火等災害を契機とする流出の場合が多いが、主たる要因はむしろ1960年代の高度成長に伴なう製炭・養蚕の衰退など過疎化要因と共通である。(3)福井県の九頭竜川水系では早くから電源開発が進められ、ことに支流の真名川流域では1950年代からダム開発に伴なう水没集落の下流大野盆地への移転入植が行われてきた。この千歳地区等への集団入植は、農業水利改良等の基盤整備事業と併せて実施された関係もあって定着に成功したが、市街地に移転した旧村民は分散化し、かつての共同体的社会結合は年一回の会合により辛うじて維持されている状況にある。(4)大野盆地では真名川の洪水氾濫とダム建設、水田地帯の区画整理、市街地融雪装置の普及等のために地下水の枯渇現象が顕在化し、その対策が移住者を含む地域社会の課題となっているが、開発の及ぼしたインパクトの一例とも見られる。
ナノ構造体の構造変化を利用した分子ロボットの形態変化

本研究では、「刺激に応答した動的な挙動(運動や変形)を示す多機能性リポソームの創製」を目的に、刺激に応答する機能を有する人工分子自己集合型ナノファイバーの創製を行った。本研究では、「酵素」や異種の「自己集合ナノ分子集合体」が構造、機能的に共存する材料の開発も進めており、多数の分子部品から構成することになると予測される分子ロボットの開発に向けて不可欠な知見を与えるものと期待される。具体的には、リポソームの構造変形を誘起するのに適した自己集合型ナノファイバーの構造的性質を明らかにすることを主眼に置き、(1)刺激応答性の追求(2)ナノファイバーの剛直性の制御に取り組んだ。(1)刺激応答性に関しては、複数の刺激にSequentialに化学反応を介して分子構造変化し、それに起因して自己集合特性の変化を示す分子の開発に成功した。また、(2)ナノファイバーの剛直性の制御に関しては、特に構造的性質を調べるため、種々の糖鎖を導入した自己集合性分子ライブラリーを創製した。顕微鏡観察の結果、糖鎖の構造の違いによって繊維の屈曲性が大きく異なることを明らかにした。上記の検討から創製した分子を脂質二分子膜からなるリポソーム内に内包させる検討を進めた。リポソームの調整に関しては研究領域内の研究者に助言を頂き、着実に実行することができる状況をつくることができた。今後、新しい機能や性質を有する分子ロボット材料の開発につなげることができると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、「刺激に応答した動的な挙動(運動や変形)を示す多機能性リポソームの創製」を目的に、刺激に応答する機能を有する人工分子自己集合型ナノファイバーを創成し、リポソームの内部への導入を検討している。本研究で目指す「酵素」や異種の「自己集合ナノ分子集合体」が構造的かつ機能的に共存する材料は、多数の分子部品から構成することになると予測される分子ロボットの開発に向けて不可欠な知見を与えるものと期待される。また、(2)ナノファイバーの剛直性の制御に関しては、特に構造的性質を調べるため、自己集合性分子ライブラリーを創製した。今後評価を進める予定である。上記の検討から創製した分子を脂質二分子膜からなるリポソーム内に内包させる検討に関しても並行して進めている。特に複数の刺激にSequentialに化学反応を介して分子構造変化し、それに起因して自己集合特性の変化(自己集合型ファイバーの形成)を示す分子の開発に関しては、概ね順調に進展している。得られたファイバーの剛直性の制御やリポソーム内への内包に関して検討を進める。これらの検討には既に着手しており、問題が発生しても、特にリポソームの内包に関しては研究領域内の研究者に助言を頂ける状況にある。
3次元PETと脳賦活試験法を用いた高次脳機能の研究

本研究助成により我々が長く取り組んできたヒスタミン神経系の機能研究をヒトボランティアにて行った。まず(1)[^<11>C]ドキセピンを用いてH1受容体占拠率を測定し、眠気発生や認知能力低下にどれだけのH1受容体占拠が必要か明らかにすることを試みた。さらに(2)H_2^<15>Oと3D-PETを用いて視覚認知課題遂行時の脳機能イメージングを行い、抗ヒスタミン薬投与による眠気や認知機能低下の発生メカニズムを調べた。主観的な眠気はプラセボ、d-クロルフェニラミン1mg、2mg投与によりほとんど有意な変化は認められなかった。タキストスコープによる視覚認知課題では、プラセボ群では全く変化がなかったが、1mg投与群において反応時間の延長と正答率の低下が、有意差はみられなかったもののある程度認められ、特に刺激条件が厳しいほど(5,7msecの呈示時間)その傾向は強かった。d-クロルフェニラミン2mg投与時の認知課題試験で提示時間が5msのときにプラシーボとの間で反応潜時の遅延と正答率の低下が有意に認められた。2mgでのH1受容体占拠率は77%であり、1mg投与時のH1受容体占拠率は56%であった。以上のことからヒト脳内H1受容体遮断に伴い認知能力の低下をもたらすと考えられ、有意な認知能力の低下には70%以上のH1助教授が遮断される必要があることが分かった。H_2^<15>Oのよる脳機能の計測では、d-クロルフェニラミン投与により減少しプラセボでは変化しなかった脳の活動部位は、right midbrain,right medial thalamus,left middle temporal gyrus,left inferior frontal gyrusなどであった。抗ヒスタミン薬はこれらの部位におけるH1受容体を介する神経伝達を阻害することにより、眠気や認知能力の低下が起こる可能性を指摘したい。
分子間距離で紐解く真核転写反応の1分子解析

生命の設計図であるゲノムから、RNAを作る転写反応は、生命の基本反応の1つです。しかし、従来、関与する因子の同定は進んでいるものの、実際に機能する際の3次元的な空間配置を解析する技術に限界があり、その分子機構は良くわかっていませんでした。本研究では、ナノメートル精度で設計された人工反応場を構築し、関与因子の空間配置がどのように転写反応に影響を与えるかを明らかにします。
走査電子顕微鏡利用向上調査研究

走査電子顕微鏡の利用に対して各高専ではどのような対応を行っているのか調査し、観察手順の基本操作等わかりやすい解説書を作成し装置の利用を、促進することを目的とした。アンケートを全国高専と一部大学に郵送および機器・分析技術研究会(全国大学・高専・研究所の技術職員が参加)にて配布し走査電子顕微鏡の現状について調査を実施した。アンケート結果から訪問調査協力校2大学4高専を選択、また他校技術職員からの情報により1大学を追加しアポイント後、訪問調査を実施した。アンケートの回答率は約80%であった。アンケート結果および訪問調査により問題点が明確になった。1利用講習会の開催定期的に講習会を実施することによりオペレーターに頼らずに利用できる2利用マニュアルの準備講習会での使用や実際の使用時に参考となる3装置管理者(利用者へ対応できる管理者)装置のメンテナンスから様々なトラブルに対応できる4測定データの扱いやすさフィルム撮影の装置は現像処理技術と各処理に時間を必要とする(312時間程度外注では1日以上)結果が判明するまでの時間が必要である、その後デヂタルデータへの変換にはフィルムスキャナと画像取り込み対応のパソコンが必要である。観察手順の基本操作等わかりやすい解説書を作成する上で各校設置装置の機種が様々であるため当初目的の製本マニュアルは参考程度にしCD-Rによる再編集可能な電子データとして作成するのが最適であると判断した。作成データはレイアウト表示用のPDFと編集可能なワード形式(97-2003・2007)、一太郎形式で印刷サイズをA4,A5,B5の三種類を作成した。配布先はアンケート調査にてマニュアルを必要と返答された協力校と平成19年度実験・実習技術研究会にてポスター発表を行い配布した。
ジェンダーと農村工業化:インドと中国の比較分析

インドにおける農村工業化とジェンダーに関する既存研究のサーベイを行い、農村工業化とジェンダーとの相互関係ついて検討した。とくに本研究の課題と関連性の高い(1)フランクリン・メンデルスを嚆矢とするプロト工業化論、(2)アマルティア・センの「喪われた女性」に関する研究、(3)エスター・ボズラップの制度変化とジェンダーに関する研究について検討した。従来の研究方法が有する長所と短所を明らかにし、それらを相互補完的に用いることの有効性を指摘した。農村工業化と人口増加の関係、およびジェンダー格差を規定する社会経済的要因を明らかにするため、インドの人口、経済に関するデータの収集・整備を行った。そして、インドのデリーおよびバンガロールにおいて、経済改革以降の、経済状況、栄養水準、教育水準、出生行動、就業行動、女性の社会的地位の変化を把握するため、ヒアリング調査を行った。併せて、関係資料の収集・分析を行った。以上のデータ・資料の分析を通じて、経済改革および農村工業化には、ジェンダー格差を拡大するメカニズムが存在する一方で、逆にジェンダー格差を縮小するメカニズムも存在することを指摘した。インドの比較対象地域である中国における経済改革とジェンダーとの関係について、既存研究、人口・経済に関する統計、資料の収集と分析を行った。また、近年中国国内の女性支援政策を重視し、関係機関、関係団体の活動記録、報告書を収集し、女性支援政策の実践事例の分類、整理を行った。
沖縄.奄美の音楽芸能に関するマルチメディアデータベースの構築

平成10年度は、前年度に収集したデータベース素材となる沖縄・奄美の音楽芸能の画像・音声・画像・映像資料のデジタルデータ化を進めた。画像については、Macintosh上でスライドフィルムをフィルム・スキャナで取込み、JPEG圧縮により画像ファイル化した。音声・映像については、同じくMacintosh上でDVキャプチャー・ソフトを使用して、QuickTime形式のファイルを作成した。このデジタル化と平行して、マルチメディア・データベースのプロトタイプの構築を試みた。その結果、現在のインターネット環境においては、高度な検索性よりも、文字情報、音声、画像が容易に組み合わせられるHTML言語によるホームページ作成が、一般の利用者には簡便であると判断した。これをもとに沖縄・奄美の音楽芸能のホームページ(プロトタイプ)の作成にとりかかった。内容の種別としては、とりあえず沖縄から「エイサー」(40地域)、「ウシデーク」(4地域)、「海神祭」(1地域)、「大綱引」(2地域)、奄美から「八月踊り」(4地域)、「シマウタ」(l地域)、「ショチョガマ・平瀬マンカイ」(l地域)を選定し、各々について、概説(テキスト)、個別説明(テキスト)、説明写真(画像)、ビデオ(映像)をマルチメディア・ホームページとして構築した。3月現在、一般公開に向けて試験準備中である。本年度は、「沖縄・奄美の音楽芸能に関するマルチメディアデータベースの構築」の基礎となるデータ整備を、備品費で購入した機器と、謝金による作業補助員によって進めた。まず、夏期に沖縄市域を中心とした沖縄市中部において延べ90団体のエイサ-を備品費購入のDVカメラによって撮影した。合計撮影時間は100時間にのぼる。さらに、これまで研究代表者(久万田)が収録してきた沖縄・奄美各地の民俗芸能(ウシデ-ク、大綱引、八月踊り(奄美)等)の映像資料について、本データベースの基礎データとしたコンピュータに取り込む前段階として、備品費購入のS-VHSビデオレコーダー(ビクターHR-VXG1)、DVデッキ(SONY DHR-1000)を使用して、延べ30時間分についてミニDVテープへのダビング・編集作業を行った。3月には、国内旅費を使用して、大阪の国立民俗学博物館に赴き、所蔵沖縄関係音響データの調査を行うと同時に、同博物館が進めるマルチメディア・データベースの視察を行った。消耗品費では、データベース構築に関する書籍を購入した。さらに、本データベース構築の準備段階として、インターネットのホームページを試行的に開設し(非公開)、テキストデータおよび静止画像データの登録準備を進めた。また若干の音響データ(沖縄民謡)について、デジタルデータ化と、Real Player使用によるホームページ上での公開の試行実験を行った。
病原性真菌の組織侵入機構-線溶系促進物質生産と宿主線溶素の利用

組織侵入性が報告されている真菌における線溶促進物質生産性を調査した結果、アスペルギルス症の報告のある菌の多くに環状ペプチドマルホルミンの生産が見られた。今年度は、マルホルミン生産性と毒力との関係の調査ならびにマルホルミンによる線溶活性化の機構の解析を行った。1.マルホルミン生産株Aspergillus nigerの1株から紫外線照射による突然変異の誘導により、マルホルミン非生産株を単離した。野生株(親株)および変異株由来の分生子を、マウスに静脈内投与後その生存率を測定した結果、変異株の分生子投与による致死作用は、野生株のそれと比較して顕著に低いことが判明した。すなわち、マルホルミン非生産株は生産株よりも弱い毒力を持つことが示唆された。2.マルホルミン作用の解析から、本物質による線溶活性化には、細胞および血漿が必須であることを示した。血漿から活性に関わる分子を精製した結果、ビトロネクチンとプラスミノゲンを同定した。また、細胞の必須因子の1つはウロキナーゼと同定された。すなわち、マルホルミンは、ビトロネクチンを介して細胞表面でのウロキナーゼによるプラスミノゲン活性化を制御することが明らかとなった。1.組織侵入性が報告されている69株の真菌、およびその対照としてそのような報告のない26株の真菌を培養(静置および振とう)し、培養抽出液の線溶促進活性を測定した。その結果,静置培養では、病原性の記載のある菌株の38%、その記載のない株の23%が線溶活性化物質を生産することが示された。2.上記測定系で活性の認められた2株の培養抽出液中の活性物質を追跡したところいずれもmalforminと同定された。そこでmalformin生産をHPLCにより定量した結果、病原性の記載のある63株中23株にmalformin生産が見られた。特にアスペルギルス症の報告のある菌では調べた16のすべてに生産が見られた。一方、カンジダ症、ムコール症に関わる菌においてはその生産は見られなかった。3.Malformin生産株のひとつAspergillusnigerから、紫外線照射によりmalformin非生産株を4株単離した。今後、動物実験により、malformin生産と病原性との関連を調査する。
神様、仏様、キリスト様、御先祖様の居住様式-居住様式の宗教性-

本研究は、日本の伝統的住宅の居住様式と宗教がどのように関わっているのかを、神道は宮崎県西米良村および西都市妻地区、仏教・神道として福岡市博多町家および福岡西新町家、仏教・キリスト教カトリック・隠れキリシタンとして長崎県外海町、先祖崇拝として奄美大島笠利町および大和村、先祖崇拝・御嶽(うたき)信仰として沖縄県大宜味村および竹富島の住宅と居住様式調査によって以下の諸点を明らかにした。(1)住宅の規模や屋敷構成および間取り型は地域によって異なるが、近年中廊下+座敷型のように一定の型が共通して表れている。(2)神棚(神道)、仏壇(仏教)、祭壇(カトリック)、先祖棚または仏壇(先祖崇拝)と信仰および祭る対象は異なるが、それらの備えられている位置や空間は同じである。(3)人生行事および年間行事は、床の間および神棚または仏壇、祭壇、先祖棚のあるザシキで行なわれ、これら宗教的対象物が重要な役割と意味を有している。また、これら人生行事や年間行事の自宅での行動様式(居住様式)は共通している。(4)大部分の間取り型に共通する空間としてナカノマがあり、神棚や聖画が祭られ、沖縄の二番座には仏壇が備えられているが、これらは内部および来訪者に表示する空間と宗教的表示物であり、日常生活におけるイエを社会的に表示する意味を示し、また、家族の日常的祈念の場と対象ともなっている。(4)これら住空間と居住様式は宗教と関わっているが、特定の宗教に関係ない共通するものであり、わが国の文化といえるものである。
腎疾患合併妊娠に対する治療薬の研究

全身性エリテマトーデス(SLE)は妊娠可能な2040歳代の女性に好発する多臓器に障害をきたす慢性の炎症疾患である。SLE合併妊娠では新生児ループス、流産・早産、胎児発育不全、妊娠高血圧症候群等の合併が高頻度で出現し、妊娠予後が不良であることから、新規治療法の開発が急務である。そこで我々はTLR4シグナルに着目し、妊娠SLEマウス(MRL/lprマウス)に低用量LPSを投与することで、腎障害悪化や高血圧症を発症する新たなSLE合併妊娠モデルマウスを開発した。ビタミンB3誘導体の一つであるニコチンアミドは妊婦に投与可能な薬剤であり、酸化ストレスや内皮障害を改善して妊娠高血圧腎症モデルを改善させる(Sato H, Takahashi N, PNAS 2016)。LPS投与妊娠SLEマウスにニコチンアミドを投与したところ、血圧が減少し、胎児発育不全や流産率が改善することを見出した。さらに腎臓における炎症性細胞の浸潤、炎症性サイトカインの発現について検討した結果、これらの発現が減少し、炎症が軽減することが分かった。また酸化ストレスマーカー(4HNE)を測定し、その関与を検討した。ニコチンアミドはSLE合併妊娠の妊娠予後、ループス腎炎の悪化を抑制する新規治療薬である可能性を示し、成果を学術誌に投稿した。さらに異なる腎障害モデルとして妊娠IgA腎症マウスに対してニコチンアミドの効果を検討している。計画通り進んでいる。IgA腎症合併妊娠に対するニコチンアミドの治療効果の評価(1) IgA腎症非妊娠マウスを対象としIgA腎症病態に対するニコチンアミドの効果を調べる。本研究では早期から蛋白尿、血清IgA高値、メサンギウム細胞・基質の増殖などの症状がみられるIgA腎症自然発症モデルのgddYマウスを使用する。我々はニコチンアミドが妊娠高血圧腎症における腎障害・母体高血圧を改善することを見出しており、ニコチンアミドによるIgA腎症の病態(高血圧、蛋白尿、腎障害等)改善が期待される。そこでIgA腎症非妊娠マウスにニコチンアミドを投与し、腎臓における組織学的変化および炎症性サイトカインの評価を行う。(2) IgA腎症合併妊娠マウスを対象とし妊娠合併症に対するニコチンアミドの効果を調べる。我々の予備検討から、IgA腎症モデルマウスが妊娠することで、妊娠高血圧腎症のような病態が現れることを確認している。そこでIgA腎症合併妊娠マウスに、ニコチンアミドを投与し、胎仔重量・母体高血圧、腎臓や胎盤の組織学的変化、血管新生に関わる因子の変化を検討し、治療効果を評価する。そこで研究初年度は1)TLR4シグナルに着目したSLE合併妊娠モデルマウスの作成と2)ニコチンアミドの治療効果について検討した。SLEモデルマウス(MRL/lpr)は妊娠しただけでは腎障害や妊娠予後が悪化しないことが報告されている。そこでSLE及び妊娠高血圧腎症共通の増悪因子であるTLR4シグナルに着目した。膣栓確認後14.5ー17.5 dpcにTLR4のリガンドであるLPS(14.5 dpc: 20μg/kg/d、15.5 dpc-17.5 dpc: 80μg/kg/d)を投与し、18.5 dpcにサンプルを回収した。LPS投与により妊娠SLEマウスにおいて母体血圧が上昇し、流産率、胎児発育不全、ループス腎炎が増悪した。これらの変化はコントロール妊娠マウス(MRL/+)及び非妊娠MRL/lprマウスでは認められなかった。以上よりTLR4活性化がSLE合併妊娠の重要な増悪因子である可能性が示唆された。LPS投与妊娠SLEマウスにニコチンアミドを投与したところ、血圧が減少し、胎児発育不全や流産率が改善した。腎臓における炎症性細胞の浸潤、炎症性サイトカインの発現が軽減した。以上よりニコチンアミドはSLE合併妊娠の妊娠予後、ループス腎炎の悪化を抑制する新規治療薬である可能性が示唆された。ほとんど計画通りに進んでいるが、異なったモデルでの検討がまだ終了していない。ビタミンB3誘導体の一つであるニコチンアミドは妊婦に投与可能な薬剤であり、酸化ストレスや内皮障害を改善して妊娠

高血圧腎症モデルを改善させる(Sato H, Takahashi N, PNAS 2016)。LPS投与妊娠SLEマウスにニコチンアミドを投与したところ、血圧が減少し、胎児発育不全や流産率が改善することを見出した。さらに腎臓における炎症性細胞の浸潤、炎症性サイトカインの発現について検討した結果、これらの発現が減少し、炎症が軽減することが分かった。また酸化ストレスマーカー(4HNE)を測定し、その関与を検討した。ニコチンアミドはSLE合併妊娠の妊娠予後、ループス腎炎の悪化を抑制する新規治療薬である可能性を示し、成果を学術誌に投稿した。さらに異なる腎障害モデルとして妊娠IgA腎症マウスに対してニコチンアミドの効果を検討している。計画通り進んでいる。異なったSLE合併妊娠マウスを対象とした研究を行う。また、IgA腎症非妊娠マウスおよびIgA腎症合併妊娠マウスを対象としたニコチンアミドによる治療効果の評価およびニコチンアミドの治療効果評価のためのサロゲートマーカーの確立を行う。IgA腎症合併妊娠に対するニコチンアミドの治療効果の評価(1) IgA腎症非妊娠マウスを対象としIgA腎症病態に対するニコチンアミドの効果を調べる。本研究では早期から蛋白尿、血清IgA高値、メサンギウム細胞・基質の増殖などの症状がみられるIgA腎症自然発症モデルのgddYマウスを使用する。我々はニコチンアミドが妊娠高血圧腎症における腎障害・母体高血圧を改善することを見出しており、ニコチンアミドによるIgA腎症の病態(高血圧、蛋白尿、腎障害等)改善が期待される。そこでIgA腎症非妊娠マウスにニコチンアミドを投与し、腎臓における組織学的変化および炎症性サイトカインの評価を行う。(2) IgA腎症合併妊娠マウスを対象とし妊娠合併症に対するニコチンアミドの効果を調べる。我々の予備検討から、IgA腎症モデルマウスが妊娠することで、妊娠高血圧腎症のような病態が現れることを確認している。そこでIgA腎症合併妊娠マウスに、ニコチンアミドを投与し、胎仔重量・母体高血圧、腎臓や胎盤の組織学的変化、血管新生に関わる因子の変化を検討し、治療効果を評価する。異なったSLE合併妊娠モデルマウスでの検討が終了しておらず、次年度継続して検討するため、実験経費を残した。
戦後の日本宗教のナショナリズムに関する宗教社会学的研究―新宗教運動を中心に―

21年度も前年度に引き続き、戦後日本宗教のナショナリズムについての宗教社会学的研究を進めた。本年度における特筆すべき研究成果としては、国政選挙において社会的に政治と宗教の関係に大きな注目が集まるなかで、本研究課題と密接に関連する形で、学術的にも研究史を大きく更新させ、社会的にも広く情報・判断材料を提供する、論文・論考類を発表し、学会・シンポジウム等で報告をすることができたことである。具体的には、同トピックに関して、2学会・シンポジウムで報告を行い、4つの論文・論考類の形で成果を提出できた。これらの研究ならびに、それに伴なう資料蒐集等により、特にポスト高度成長期以降の日本宗教のナショナリズムの諸相については、だいたいの見取り図を描くことができる段階に到達した、ということが言えよう。また、それ以外にも、1学会報告においては、戦前から連続するタイプの戦後日本宗教のナショナリズムを焦点化することによって、本研究課題が射程とする議論の幅を広げ、戦後日本を貫いて宗教的なナショナリズムを論じるための議論の土台を設営しえた、ということが言える。以上、これらの成果提出と資料ならびに検討材料の蓄積に基き、本研究課題のまとめの作業に入り、成果を早急に広く提出する予定である。また、上記の本課題とも一部関連しながら、宗教情報リサーチセンター研究員として、広く現代宗教情報を一般社会・市民に提示・提供するアウトリーチ活動にも積極的に関与できたことも、特筆すべき点として挙げておきたい。今年度、特に充実させることができたのは、諸学会・研究会での研究発表である。特に、研究分野における最も中心的な学会である「宗教と社会」学会において、テーマセッション「近・現代日本宗教におけるナショナリズムの諸相-神道・新宗教・海外日系宗教を中心に-」を企画した。当セッションは、本研究の課題とも直結するものであり、諸研究者・識者と討議を交わすことができた点・中心的学会において当該テーマの重要性・存在意義を示すことができた点において、大きな前進があったと言える。一方、今年度発表した論文は、必ずしも多くはなかったものの、前述テーマセッションにて発表した内容を展開させ、「新新宗教における文化的ナショナリズムの諸相-真光と幸福の科学における日本・日本人観の論理と変遷-」を執筆し、『宗教と社会』誌に投稿、査読を経て掲載となった。当該論文は、本研究課題のナショナリズムに深く関わるものであり、今後の研究の全体ならびに博士論文の中でも重要な一角を担うであろう論考となった。また、今年度は、調査研究等よりも、書籍・資料の蒐集・購入に多くの精力と費用を費やし、宗教教団・団体関係の重要資料や、戦後日本の宗教・新宗教・ナショナリズムに関係する文献を渉猟して蒐集した。今後の研究を進め、全体像を構築し、博士論文を執筆するに際して欠かせない資料をかなりの程度揃えることができたと言えよう。次年度は、蒐集した資料の読み込みを進め、更なる資料蒐集や調査研究を行い、論文の形での成果産出に重点を置いた研究活動を推進する予定である。
bFGF徐放粒子肺動脈内投与により細血管と肺胞上皮を再生させる肺気腫の治療の研究

従来、肺移植以外に治療が困難であった肺気腫の新しい治療法の開発を行なった。我々は以前からサイトカインを徐放することにより軟骨、肺内組織、食道などの再生を行なってきた。肺間葉系幹細胞に反応して肺胞・微小血管を再生するbFGF徐放ゼラチンマイクロスフェアを肺動脈内に投与することにより、実験的に導入された肺気腫組織内に肺胞、微小血管の再構築する事ができた。また機能的にも肺機能、肺酸素可能の改善を認めた。肺気腫は罹患患者も多くcommon diseaseであるが難治で根本的な治療は肺移植しかない。しかし、肺移植は恒常的なドナー不足のため標準治療とはならない。b-FGFを徐放するゼラチンビーズを気腫肺の肺動脈内に選択的に投与し肺胞上皮ならびに細血管を新生させ呼吸機能を改善する新しい重症肺気腫治療法を開発することが目的である。我々は、イヌ肺気腫モデルを開発しており、この肺気腫部分を灌流する肺動脈内にb-FGFを投与することにより、肺胞類似構造と周囲の微細血管の新生を組織学的に確認している。イヌ全肺気腫モデルを作成し、b-FGF徐放ゼラチンマイクロスフェア(b-FGF-GMS)を経静脈的に投与して、呼吸機能が改善するかを検討し、同一イヌに対して、正常時、肺気腫時、b-FGF-GMS経静脈投与で比較し、肺気腫時よりb-FGF-GMS投与後において血管密度が増加し、肺動脈酸素分圧が有意に改善する結果を得た。しかし簡易呼吸機能検査では有意な改善は得られず今後の検討課題となった。そこで導入された精密呼吸機能検査を行い、無麻酔下のイヌに対して各種の呼吸機能評価を行おうとしたが、測定に際してイヌが過興奮となり、再現性のあるdataを得ることが難しかった。測定の際にはイヌを測定器械に対してなれさせるトレーニングの導入が必要であると思われた。また、呼吸機能改善に対しての評価項目として肺の構造変化を病理組織の評価とmassである呼吸機能での評価との間の橋渡し的な評価としてcomplianceおよびelasticityを測定することを新たに加えることにした。我々は、イヌ肺気腫モデルを開発しており、この肺気腫部分を灌流する肺動脈内にb-FGFを投与することにより、肺胞類似構造と周囲の微小血管の新生を組織学的に確認している。機能的評価としてイヌ全肺気腫モデルを作成し、b-FGF徐放ゼラチンマイクロスフェア(b-FGF-GMS)を経静脈的に全肺に投与し、同一イヌにおける対象群、全肺気腫群、b-FGF-GMS投与群での比較で、肺気腫群よりb-FGF-GMS投与群において微小血管密度の増加と、酸素化(動脈血液ガス分析による)の有意な改善を得た。そこで導入された精密呼吸機能検査を行い、無拘束イヌの一回換気量、1分間換気量、呼吸抵抗指数、気道抵抗のデータ蓄積中である。同時に長期観察犬の静肺コンプライアンスについてはボディープレチスモグラフでは再現性が低く寧ろ麻酔下の簡易呼吸機能検査による近似値の方が信頼性が優ると考えられデータ蓄積中である。残気量、拡散能については既存の機器では測定が困難で有効なデータ採取ができていない状況であり、呼吸機能評価としては測定可能な項目で長期観察犬を含めてデータ蓄積中である。2.bFGF徐放ゼラチンビーズの作製等の材料作成を順次進め、両肺全肺気腫モデルイヌの作製した。両肺全肺気腫モデルは約50%の確率で成功した。モデル作成過程で約半数の動物を呼吸不全、感染症などで失った。完成した全肺気腫モデルイヌで簡易・精密呼吸機能検査を行ったところ、閉塞性機能障害、酸素可能低下を確認した。3.両肺全肺気腫モデルイヌにbFGF徐放ゼラチンビーズ懸濁液を血管内に投与した。ビーズ投与による急性期呼吸・循環障害は認められなかった。また晩期の障害も認められなかった。徐放ゼラチンビーズの肺循環投与の安全性が確認された。4.投与の際に以下の2群に分類し比較検討を行なった。(1)bFGFを含浸させないゼラチンビーズだけの懸濁液投与群(2)bFGFを含浸・徐放化したbFGF徐放ゼラチンビーズ懸濁液投与群5.投与終了後

1ヶ月おきに簡易・精密呼吸機能検査、胸部X線写真、血液ガス分析を行った。6.呼吸機能的にはFGF群で閉塞性機能障害の改善傾向が認められた。肺の酸素可能は有意に改善していた。コントロール群での改善はなかった。7.組織学的にはFGF群でLmが改善しており肺気腫の改善傾向が認められた。また肺内の微小血管の新生が確認された。
血清メタボローム解析による自閉症脂肪酸代謝異常の解明と診断マーカーの確立

乳幼児から学童までの末梢血血清を精査した結果、自閉症児の血中脂質VLDL分画濃度は学童期以降から低下すると判明した。この所見に関連の深い代謝産物を特定する目的で収集した自閉症児群・定型発達児群各30例の末梢血血清を対象にメタボローム解析を行った。血中の標的代謝産物1200種類を測定した結果、まず258種が検出され、うち83種で自閉症児童群に有意な変化が認められた。代謝産物と中性脂肪VLDL分画との相関を調べたところ、脂質の分解を示唆する代謝物質20種類の濃度が有意に相関していた。これらの結果から自閉症者の末梢血中では、学童期以降にVLDL脂質の特異的な分解が後天的に生じていると推定された。自閉症児童の血中脂質VLDL分画は定型発達児童に比べて低下している。この所見に関連の深い代謝産物を特定する目的で、新たに収集した自閉症児群・定型発達児群各30例の末梢血血清を対象にメタボローム解析を行った。CE/LC-TOFMS解析で血中の標的代謝産物1200種を測定したところ、まず258種が検出され、うち83種で自閉症児群に有意な変化が認められた。代謝産物と中性脂肪VLDL分画との相関を調べたところ、脂質の分解を示唆する代謝物質20種の濃度が有意に相関していた。これらはROC解析によって新たな自閉症判定のマーカー候補としても有望と期待された。また、この結果から自閉症者の末梢血中ではVLDL脂質の特異的な分解が生じていると推定された。初年度に不十分であった6歳未満の血液検体収集に全力を挙げ、34例の定型発達児童検体と22例の自閉症児童検体を入手した。現在この検体の脂質濃度測定を行っている。同時に、新たに定型発達・自閉症の小学生の血液検体を計50例以上収集して、昨年度の質量分析データのreplicationを行った。その結果、自閉症者検体で脂肪酸濃度の低下の再現が認められた。一方、臍帯血の脂質濃度とその後の児の発達を追跡照合したところ、出生の段階の血中VLDL脂質から自閉症発症を予測することはできなかった。このため自閉症特異的に有意差を認めたメタボロームの臍帯血中濃度解析は行われなかった。平成26年度に収集した6歳未満の血液検体を解析した結果、自閉症児童と定型発達児童の血中脂質濃度に有意差は認められなかった。このため、自閉症児童で認められるVLDL脂質の分解は、学童期以降で生じる後天的な現象と結論付けた。現在、これまでの脂質のデータをもとに論文化の作業を進めているが、これまでに収集した自閉症検体の他の解析によって、いくつか自閉症の早期診断マーカー候補となる知見もえられ、論文を発表した。初年度に十分集められなかった6歳未満の血液検体を収集することができた点は順調な進展と言えるものの、リソースの確保に時間がかかりすぎて解析の遅れは取り戻せなかった。最終年度である今年度中には解析をさらに進めて論文投稿までこぎつけたい。精神医学検体は十分に集まったので、予定通り解析を進める。この検体の解析結果をもとに自閉症検体で有意な変化を持つ分子を同定し、VLDL脂質の分解が自閉症者で生じるメカニズムを追究する。小学校の学童(611歳)の検体30例ずつを対象に末梢血血清のメタボローム解析による代謝産物の特定が予定通り行われ、結果が得られた点は順調な進展と言える。ただ、小学校就学前の検体についても自閉症群特異的な代謝産物の特定を進める予定であったが、6歳未満の自閉症児童の血液検体は初年度の期間内に十分集められず、次年度に持ち越しとなった。予定していた血液検体の収集が遅れ、年度内の十分な解析までに至らなかった。6歳未満の自閉症児童の血液検体の採集を進める。また、今回の研究で特定できた代謝産物について、臍帯血出生コホートによる脂質・代謝産物の追跡を行い、測定した臍帯血血清の脂質所見・脂質関連代謝産物が自閉症の超早期診断(出生時診断)マーカーとして有用となるかどうかを検証する。収集した血液検体のメタボローム解析を進め、年度内に論文化を目指す。当初の実験計画に沿って、自閉症早期診断に資する血中代謝産物の特定を進める。1浜松市内の児童精神科外来を訪れる6歳未満の自閉症児童を対象に血清を収集する。対照となる定型発達児童の血清も公募で収集を進める。2臍帯血血清の脂質解析:収集した臍帯血血清全例についてHPLC・GC-MSで脂質プロファイルを測定する。3臍帯血血清のメタボローム

解析:収集した臍帯血血清全例についてCE-TOFMSによるメタボローム解析を施行し、平成25年度に特定した代謝産物の濃度を測定する。4臍帯血出生コホートによる脂質・代謝産物の追跡:測定した臍帯血血清の脂質所見・脂質関連代謝産物が自閉症の出生時診断マーカーとして有用となるかどうか、コホートで登録児童の発達の動向を追跡のうえ、脂質所見・脂質関連代謝産物の敏感度、特異度、陽性結果予測値を評価して、発症予測性の精度等を確認する。また、マーカー陽性児で、自閉症の確定診断が付く前の種々の行動特性を精査し、マーカー固有の初期表現型の特定も行う。
Runx3欠失胃上皮細胞を用いた胃がんおよび腸上皮化生形成機構の解析

(1)試験管内における胃上皮株細胞の分化:胃上皮株細胞をラット胎児消化管間充織と組み合わせて器官培養すると、培養1週間目に間充織内へ上皮細胞が侵入し、2週間目に腺管が形成され、3週間目に胃上皮特異的な表層粘液細胞が分化することが明らかになった。乳腺上皮の分化誘導に有効なコラーゲンゲルとの共培養は、胃上皮株細胞には無効であった。基底膜成分であるマトリゲルは、間充織と同様な誘導作用を示した。よって胃上皮株細胞の形態形成と細胞分化には、消化管間充織由来の基底膜成分が重要な役割を果たしていることが示された。この培養系を更に改良すれば、胃型細胞から腸型細胞が分化する現象を試験管内で解析することができる実験系を確立できると考えられる。(2)Runx3のhaploinsufficiencyによる胃がんおよび腸上皮化生形成:ヒト胃がんや腸上皮化生では、RUNX3の発現低下がしばしば観察される。胃がんや腸上皮化生の形成には、RUNX3の発現低下で充分なのか、それとも発現の完全な欠失が必要なのか、検討した。そのために、Runx3+/-胃上皮から細胞株を樹立し、その性質を調べた。その結果、Runx3+/-胃上皮細胞の一部は造腫瘍性を示し、腸型細胞にも分化することが明らかになった。この結果は、Runx3のhaploinsufficiencyだけで、胃がんおよび腸上皮化生を引き起こすことを示唆している。これは、ヒトの胃がんおよび腸上皮化生の形成機構を考える上で、非常に重要な結果である。
変革期における執政集団の比較研究

本研究は世界各国の「コア・エグゼクティヴ」の特徴を比較の枠組の中で明らかにすることを目的とした。コア・エグゼクティヴとは、たんに首相や大統領などの一人のリーダーではなく、英国で言えば、首相、内閣、内閣委員会、上級官僚などからなるいわば執政ネットワークのことである。鹿毛論文は、多くの文献を渉猟しアメリカのみならず他の国を含めた最新の大統領制研究の到達点を批判的にまとめあげた。久保論文は、アメリカ大統領と他のアクターのわが国では十分に認識されなかった関係を興味深く明らかにした。阪野論文は、英国の政治システムの脱集権化におけるコア・エクゼクティヴの集権化という逆説を析出した。吉田論文は、フランスの国家主義的政体が多元的・開放的EUガヴァナンスとの不適合性ゆえに、むしろフランス政体が脆弱であるという逆説を浮き彫りにしている。曽我論文は、コア・エグゼクティヴ・ネットワークを「情報共有型」か「機能特化型」かという軸によって比較可能な操作化を行い、サーベイ調査データを基礎に近年の諸改革に生じた各省庁の変容を類型化した。伊藤論文は、制度、コンテキスト、戦略を重視するコア・エグゼクティヴの研究枠組により,選挙制度改革および中央省庁再編のインパクトが一定の帰結をもたらすメカニズムを説得的に明らかにし、玉田論文は、タイのコア・エグゼクティヴを分析し、興味深いことに少なくとも現象的に日本とタイのコア・エグゼクティヴ政治の類似性を明らかにしている。これらの研究から得られる観察としては,一方で世界各国の政治は多元化の傾向が見られるのに対して,他方では各国は固有の歴史、制度、およびダイナミズムを示しながらも,コア・エグゼクティヴの集権化という興味深い逆説が指摘できることである。今後は、この共通の傾向をもたらす要因(独立変数)の探求と,この一般的傾向と各国固有の特徴の相互作用を分析していくことが有意義な課題となると思われる。本年度は,計4回の研究会を開催した.それぞれの回において,研究分担者1名と外部からのゲスト講演者1名の報告および議論を行った.アメリカ,イタリア,ドイツ,フランス,イギリス,タイなどの諸外国の執政府の制度と,それをめぐる議論についての報告を通じて,基礎的な知識の共有を図ったほか,理論的な問題に関しても報告および議論が行われた.各国の議論の検討を通じて明らかとなったのは,執政府をめぐる議論の焦点には国毎のズレがあるということである.日本では,「政治のリーダーシップ」は主に政官関係の文脈で議論されるが,アメリカの大統領研究はもっぱら議会との関係を論ずる.またフランスの執政府研究は,むしろ政治エリートの出自やキャリアパスなどに注目する.比較分析の枠組作りのためには,これらの論点をまず全体として見通しいわばチェックリストを作った上で,本研究にとって有意なものを抜き出し,分析仮説へと繋げることが必要である.本年度はなお具体的な枠組には至らないものの,研究分担者での問題認識の共有が大いに進んだ.また各国の実態の調査に関しては,各分担者が個別に検討を進め,その成果の一部は既に公刊がなされている.次年度は,これらの予備的な成果をもとに,共通の枠組作り,分析の焦点の確定,事例選択などの作業を研究会を通じて実施する.本年度は引き続き資料・文献収集、データ作成を行ったほか、担当部分に関しては各人が個別研究の進展に努めた。また研究会の実施を通じ意見交換を積極的に行った。研究会では、研究組織内外合わせ計5名の報告に基づき、議論を行った。個別事例としてフランス、EU、韓国、戦前期日本を取り上げ、多様な時期・局面における執政集団のあり方やその周囲との関係について理解を深めた。

同時に、代表者を中心に全体的な比較枠組について検討を行い、最終年度に向けて参加者が共通理解をもてるよう努めた。研究成果としては、具体的には以下のものを得た。まず、最終年度の書籍としての成果発表に向け、代表者である伊藤は全体の構成と基礎となる枠組についての草稿を作成し、研究分担者に回覧し検討を行った。理論面では、伊藤が、本研究の基礎となる比較政治分析の方法に関する草稿を作成し、分担者からのコメントを得て現在これを改稿している。また曽我は、官僚制と執政府の関係についてのゲーム理論による分析を進め、これを単著として公表した。個別事例としては、網谷がシュレーダー政権(ドイツ)を、執政府の指導力発揮可能性と制度的制約との観点から概観する論文を公表したほか、久保はアメリカ民主党、玉田はタックシン政権(タイ)、阪野はブレア政権(イギリス)と、各担当事例における中心的主体に注目して、その現状を分析する論文を執筆し、最終的な比較分析の基礎を形成した。本年度は最終年度であり、各メンバーはこれまでの研究および研究会を通して共有化された「コア・エグゼクティヴ」概念をキィとして論文を書き上げることを最優先の目標とした。書き上げられた論文は、いずれも高水準で、各国の最先端の理論的動向を共有しつつ、各国の「コア・エグゼクティヴ」の特徴とそのダイナミクスを理論的かつ実証的に明らかにした。鹿毛論文は、多くの文献を渉猟し米国をはじめ各国の大統領制研究の到達点を批判的にまとめた。阪野論文は、英国を発祥地とする「コア・エグゼクティヴ」概念の本質を正確に捉え、かつ英国について実証的研究を行い、政治システムの脱集権化におけるコア・エクゼクティヴの集権化という逆説を析出した。曽我論文は、コア・エグゼクティヴ・ネットワークを「情報共有型」と「機能特化型」という軸によって比較可能な形で操作化し、調査データを基礎に近年の諸改革に生じた各省庁の変容の類型化を示した。伊藤論文は、制度・コンテキスト・戦略を重視するコア・エグゼクティヴの研究枠組により、選挙制度改革および中央省庁再編のインパクトが一定の帰結をもたらすメカニズムを説得的に明らかにし、玉田論文は、同様の枠組からタイのコア・エグゼクティヴを分析し、興味深いことに少なくとも現象的に日本のそれと類似する諸現象を明らかにしている。これらの研究から得られる観察として、一方で世界各国の政治は多元化の傾向を示すが、他方で各国固有の歴史、制度、およびダイナミズムを示しながらもコア・エグゼクティヴの集権化が共通に起るという興味深い逆説が指摘できる。今後は、この共通傾向をもたらす要因の探求と、この一般的傾向と各国固有の特徴の相互作用を分析していくことが有意義な課題となると思われる。本科研費による研究では、新しい多くの知見を明らかにされた。また今後のわが国における執政研究に資するところが大きいと思われる。