hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動習慣の有無がストレスタンパク質の形質発現誘導に及ぼす影響

外部刺激による細胞内の環境変化に対して応答するストレスタンパク質[HSP(熱ショックタンパク質)]に着目し、今回は運動習慣の有無が運動負荷時の生体にかかるストレスに及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。すなわち、シドマン型回避学習により自発的にランニング運動することを訓練されたラットを1日2時間のランニングトレーニングを4週間(4WT-G)、8週間(8WT-G)負荷する群およびトレーニングを実施しない群の3群に分類した。トレーニング終了後、3群に各々2時間のランニング運動を行わせ、運動習慣の有無およびトレーニング期間の違いがストレスタンパク質の発現誘導に及ぼす影響について検討した。得られた結果の要約は以下の通りである。1)2時間のランニング運動での総走行距離はトレーニング群(4WT-G, 8WT-G)で、わずかに長い傾向がみられたものの有意な差はみられず、各群において同程度の運動量であったと考えられた。2)本研究において摘出した臓器は心臓、肝臓、副腎、筋肉であり、そのうち肝臓と副腎においてストレスタンパク質の発現誘導がみられた。3)今回発現のみられた臓器のうち、副腎において個体差が少なく、すべてのラットにストレスタンパク質の発現誘導がみられた。4)今回の実験条件ではトレーニングによるストレスタンパク質の発現誘導には差は認められなかった。今後、さらに検討していく必要がある。
船舶の省エネルギー航海のための最適化手法の研究

本研究課題では,現実的な制約条件を考慮しつつ,燃料の総消費量を最小化する港の訪問順・航路・船速を求める問題を考えた.具体的には,海流の影響下で航路(2港間をどのように航海するか)と各時点での船速を最適化する問題と港に出入りできる時間帯や港を訪問する順序の先行関係などといった様々な条件を考慮しつつ港の訪問順を最適化する問題を考え,それぞれに対する効率のよい最適化アルゴリズムを構築した.本研究課題では,現実的な制約条件を考慮しつつ,燃料の総消費量を最小化する港の訪問順・航路・船速を求める問題を扱う.具体的には港に出入りできる時間帯や港を訪問する順序の先行関係などといった様々な条件を考慮しつつ,港の訪問順,航路(2港間をどのように移動するか),各時点での船速を決定する必要がある.平成26年度は,問題のモデル化と最適化ソフトウェアを用いた計算機実験ならびに緩和と列挙に基づく効率的なアルゴリズムの開発を行なった.問題のモデル化では,船舶の航路と船速を決定する問題を混合整数非線形最適化問題として定式化し,それをさらに混合整数2次錐最適化問題に等価変換した.混合整数2次錐最適化問題の定式化では, perspective再定式化と呼ばれる方法を用いて問題を等価変形することで最適化ソフトウェアが高速に最適解をできるようになることを明らかにした.この研究成果は論文としてまとめ,現在投稿中である.緩和と列挙に基づくアルゴリズムの開発では,上述の混合整数2次錐最適化問題に対する良質な解を現実的な時間で求めるために,緩和問題を用いて航路を列挙し,列挙した航路のそれぞれについて船速を最適化するアルゴリズムを考えた. BDDやZDDに基づく列挙アルゴリズムとの比較を行なった結果,緩和問題を最適化ソフトウェアを用いて解くことで航路を列挙する方が計算時間の面で優れていることがわかった.この研究成果は現在論文にまとめている最中である.また,不確実性を考慮したスケジューリング問題についても研究を進めた.本研究ではグラフ上の路の列挙に基づくアルゴリズムを開発する予定であり,当初は各反復で混合整数最適化問題を解き最適解の候補となる路を取り出す予定であった.一方で, BDDやZDDと呼ばれるデータ構造を用いたグラフ列挙アルゴリズムがここ数年で目覚ましい進歩を遂げており,これらのアルゴリズムと比較を行なう必要が生じている.一方で,入手が困難である可能性のあった海流のデータを日本海洋データセンターから入手できており,全体としての進捗はおおむね順調であるといえる.本研究課題では,現実的な制約条件を考慮しつつ,燃料の総消費量を最小化する港の訪問順・航路・船速を求める問題を考える.具体的には,港に出入りできる時間帯や港を訪問する順序の先行関係などといった様々な条件を考慮しつつ,港の訪問順,航路(2港間をどのように移動するか),各時点での船速を決定する必要がある.平成27年度は,航路生成アルゴリズムの開発と港の訪問順の最適化問題に対するアルゴリズムの開発を行なった.航路生成アルゴリズムの開発では,混合整数非線形最適化問題に対する緩和と列挙を用いたアルゴリズムを開発した.得られた研究成果はInternational Symposium on Scheduling 2015で発表した.ここでは発表を行なうとともに,専門家との有益な意見交換を交わし,研究を進める上で重要な知見を得た.また,日本海洋データセンターより提供を受けた海流データを用いた計算機実験により,実データに対する有効性も検証した.この結果は現在論文としてまとめているところである.港の訪問順の最適化問題に対するアルゴリズムの開発では,問題を集合被覆問題として定式化して,非厳密な列生成法を適用する方法を提案した.ここで使われる列生成法の内部では価格付け問題と呼ばれる問題を解く必要があるが,今回の場合はこの問題が混合整数非線形最適化問題となるため解くことが難しい.そこで,この問題に対する緩和問題を解くことで非厳密に列生成法を行なうことを提案した.簡単な計算機実験の結果,大幅な計算時間の短縮を達成することができた.この結果は日本オペレーションズ・リサーチ学会で発表し,現在論文としてまとめているところである.また,不確実性を考慮したスケジューリングの研究と交通の効率性評価に関する研究も並行して行なった.この成果は現在投稿中である.本研究課題では,現実的な制約条件を考慮しつつ,燃料の総消費量を最小化する港の訪問順・航路・船速を求める問題を考えた.具体的には,海流の影響下で航路(2港間をどのように航海するか)と各時点での船速を最適化する問題と港に出入りできる時間帯や港を訪問する順序の先行関係などといった様々な条件を考慮しつつ港の訪問順を最適化する問題を考え,それぞれに対する効率のよい最適化アルゴリズムを構築した.今後はアルゴリズムに関する研究成果を論文にまとめて国際誌に投稿する予定である.また,データに不確実性がある場合などへの拡張を行なう予定である.また,他の交通に関する問題への応用や拡張などを扱うことも考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。最適化27年度が最終年度であるため、記入しない。
清末の産業行政と商人団体に関する基礎的研究

本研究では、清朝末期における機構整備を含む産業行政の変遷を、伝統的商人団体の再編や中国社会の工業化の開始と関連させて分析したが、以下のような実績が得られた。中国社会の工業化は、まず輸出関連部門において始まった。とりわけ製糸業において顕著であり、紡績業などの輸入代替の使命を帯びた工業が官僚主導で導入されたのと異なって、外商を含む民間主導で始まった。製糸業のみならず輸出関連部門における工業化の開始は、在来産品の輸出不振を契機としていたが、この輸出不振は国内商業面においては、従来のギルド的統制の動揺をもたらした。こうした従来のギルド的組織による商業の私的統制の動揺と、一方での工業化の開始は、「紳商」を中心に国家による本格的な産業行政の開始の必要性を認識させることになった。清朝国家による専門的産業行政機構の創設は日清戦争後になって初めて着手されたが、この時点における産業行政は機構及び政策ともに分権的性格が強かった。中央政府内部にはまだ専門的な産業行政機関はなく、商人団体の再編によるギルド的統制の建て直しと工業化促進のための政策的支援を与えたのは地方官僚であった。彼らが産業政策を実行に移す上で、中心的役割を担った産業行政機関が各省ごとに設けられた商務局であった。清朝国家の中央政府内部に専門的産業行政機関が設けられたのは20世紀に入ってからであり、商部、後には農工商部という名称で設置されたが、この商部にとって当面する重要な課題は産業行政権の集中とそれによる統一的産業政策の遂行であった。しかし地方産業行政への介入や商会創設の試みにもかかわらずこの課題は実現せず、後の中華民国の北京政府の下での分権的産業行政の原型が定着することになった。
ネギ細胞質雄性不稔性に対する稔性回復遺伝子座の集中マッピングおよび細胞質型の識別

ネギ「金陵」CMS個体と「北京」MF個体とのF2集団を供試し、SSRマーカー等を用いて稔性回復遺伝子座Ms3のマッピングを行った。その結果、Ms3は第3染色体に座乗し、最も近傍のSSRマーカーは同遺伝子座から6.3cMに位置した。6種類のF1品種に由来するCMS個体に稔性回復遺伝子をヘテロに有する「金陵」または「北京」MF個体を交配し、次代集団における稔性回復効果を検証した。その結果、2組合せの後代においてMF個体とMS個体の分離比が期待値である1:1に適合した。このことから、これら2つのF1品種のCMSは「金陵」および「北京」に由来するCMSと遺伝様式が同一であることが明らかになった。優良形質を有するF1品種の育成には、細胞質雄性不稔性(CMS)の利用が不可欠である。近年、多数のネギF1品種が発表されているが、採種に用いられるCMSの種類および由来は明らかではない。一方、育種素材の効率的な育成を実現するためには、稔性回復遺伝子の有無を判別するDNAマーカーの開発が望まれる。本課題は、ネギ「北京」および「金陵」より見いだした稔性回復遺伝子Ms3に連鎖するDNAマーカーの開発および同遺伝子の汎用性を評価することを目的とする。本年度の成果は、以下の2点に要約される。1.稔性回復遺伝子Ms3の連鎖解析昨年度の結果から、Ms3はネギの第3染色体に座乗することが明らかになっている。本年度は、連鎖群の詳細化を図るため、41個のSSRマーカーを用いて両親(「金陵」および「北京」)間で多型解析を行い、多型マーカーをF2集団に展開した。また、520種類のランダムプライマーを用いたバルク解析により多型マーカーを選抜し、F2集団に展開した。JoinMapを用いて連鎖地図を作成した結果、最も近傍のマーカー(AFAT10E06)はMs3から8.5cMの距離に位置した。2.F1品種由来CMSに対するMs3の効果の検証3品種(「龍輝」、「ホワイトスター」、「華青楼2号」)由来CMS個体に「北京」MF個体を交配した次代について、花粉稔性を調査した。その結果、いずれの次代においても花粉稔性の回復がみられたことから、これら3品種の採種に利用されたCMSに対して、Ms3は稔性回復効果を示すことが明らかになった。優良形質を有するネギF1品種の育成には、細胞質雄性不稔性(CMS)の利用が不可欠である。近年、多数のF1品種が発表され、市場における占有率も向上しているが、採種に用いられるCMSの種類および由来は明らかではない。一方、育種素材の効率的な育成を実現するためには、花粉稔性回復遺伝子の有無を判別するDNAマーカーの開発が望まれる。本課題は、ネギ「北京」および「金陵」より見出した稔性回復遺伝子Ms3に連鎖するDNAマーカーの開発および同遺伝子の汎用性を評価することを目的とする。1.稔性回復遺伝子Ms3のマッピング「金陵」MS個体と「北京」MF個体とのF2について、開花期における花粉稔性の分離を調査した。次に、座乗染色体が決定済みのネギのゲノム由来SSRマーカー等(267種類)を用いて両親個体間で多型解析を行い、選抜したマーカーをF2集団に展開した。その結果、F2個体はMF個体119個体、MS個体51個体となり、単因子優性と想定した3:1の分離比に適合した(P=0.132)。また、両親個体間で多型が検出された160マーカーをF2集団に展開し、JoinMap4で連鎖解析を行った結果、Ms3は第3染色体上に位置付けられた。2.検定集団の作出市販F1品種「龍輝」、「夏扇パワー」、「龍翔」、「関羽一本太」、「ホワイトタワー」、「ホワイトスター」および「華青楼2号」のMS個体を種子親、稔性回復遺伝子をヘテロ(Ms3/ms3)にもつ「北京」MFまたは「金陵」MF個体を花粉親として交配を行い、14-91個体からなる検定集団を作出した。ネギはわが国における重要野菜であり、産出額(1,336億円、2011年)はトマト、イチゴ、キュウリに次ぐ第4位である。1980年代以降、CMSを利用したF1化が急速に進んだが、稔性回復遺伝子の有無を判別するDNAマーカーが報告されておらず、F1採種における系統育成に多大な時間、労力および栽培スペースを要する。

本課題は、ネギのCMSについて、「金陵」-「北京」間交雑集団(F2)を用いて稔性回復遺伝子座Ms3近傍領域の集中マッピングを行い、実用的連鎖マーカーを開発すること、市販F1品種育成に用いられたCMSに対するMs3の効果を検証すること、ミトコンドリア遺伝子多型から細胞質型識別マーカーを開発することを目的とする。平成26年度は、SSRマーカー29個を追加し、稔性回復遺伝子座Ms3近傍領域の集中マッピングを行った。その結果、同遺伝子座から5.9cMに位置するマーカーが獲得された。また、市販F1品種「関羽一本太」、「ホワイトタワー」、「夏扇パワー」由来MS個体にMs3をヘテロに有する「北京」MF個体を交配して得られた次代について、稔性回復効果を検証した結果、理論値通りの回復が見られなかったことから、これらのF1品種育成に用いられたCMSと「北京」-「金陵」型CMSは遺伝様式が異なると考えられた。「北京」、「金陵」、「章邱」、「広州」、「元蔵」、「金長」のミトコンドリアDNAのatpIおよびORF725領域の多型性を調査したが、同領域で多型は検出されなかった。期間全体を通して、「金陵」CMSー「北京」MF個体間F2分離集団を用いた解析の結果、Ms3と5.9cMで連鎖するDNAマーカーを獲得した。また、市販F1品種6品種由来CMS個体に対するMs3の効果を検証し、「ホワイトスター」および「華青楼2号」が有するCMSに対してMs3が稔性回復効果を示すことを明らかにした。本研究の成果は、「金陵」ー「北京」型CMSを用いたF1採種における効率的なAライン、Bラインの育成に重要であると考えられる農学「金陵」ー「北京」間F2集団を供試し、SSRマーカーおよびRAPDマーカーを用いた連鎖解析により、Ms3が座乗する連鎖群(Chr.3b)を詳細化し、Ms3から8.5cMの位置に座乗するマーカー(AFAT10E06)を獲得した。また、3品種のF1品種に由来するCMSに対して、Ms3が稔性回復効果を有することを明らかにした。したがって、研究計画を順調に達成していると判断される。「金陵」と「北京」とのF2集団を供試し、花粉稔性調査とSSRマーカーを用いた連鎖解析により、稔性回復遺伝子Ms3が第3染色体に座乗することを明らかにした。また、市販F1品種「龍輝」、「夏扇パワー」、「龍翔」、「関羽一本太」、「ホワイトタワー」、「ホワイトスター」および「華青楼2号」のMS個体に稔性回復遺伝子をヘテロ(Ms3/ms3)にもつ「北京」MFまたは「金陵」MF個体を花粉親として交配を行い、検定集団を作出した。F2分離集団にさらにSSRマーカーを展開して連鎖解析を行い、連鎖地図の詳細化を図る。また、検定集団(「夏場所」、「夏扇パワー」、「龍翔」、「関羽一本太」、「ホワイトタワー」×「北京」)について、花粉稔性を調査してMs3の稔性回復効果を検証するとともに、異なるF1品種と「北京」との交配により新たな検定集団を作出する。「章邱」CMS、「広州」CMS、「金陵」CMS、「北京」CMS、「金長」MF、「元蔵」MF個体を用いたミトコンドリア遺伝子領域の多型解析を行う。稔性回復遺伝子Ms3が第3染色体に座乗することが明らかになったため、これまでに報告されているネギおよびタマネギの第3染色体に座乗する多数のSSRマーカーを「金陵」と「北京」とのF2集団に展開する。また、RAPD法によるバルク解析も併用し、同遺伝子座近傍領域を集中的にマッピングする。
特異的に変形する領域での偏微分方程式

偏微分方程式の解など解析的量が領域の形状と密接な関係を持つ事は良く知られている事実であり、その関係を特徴づける研究が多くなされている。今後も領域の形状に起因する特徴的な解の発見や非存在などの進展があると十分期待され、それらの結果は工学などのさまざまな分野で応用されると考えられる。本研究の目的は特異的な領域変形や微分作用素の係数退化などの場合に偏微分方程式の解や微分作用素の固有値を特徴づけ、その精密な解析を与える事である。特に領域に関する特異摂動問題の現在の研究結果を拡張し、スケルトン問題や非線形放物型偏微分方程式の解、アトラクタ及び不変集合について特異摂動の解析方法を模索するのであるが、その際、極限方程式の解の特徴づけは多くの情報を与えると考えられる。本研究では非線型性が比較的易しく取り扱いやすい方程式であるGinzburg-Landau方程式を考えた。まず、細円環領域の太さについて非一様性、特に「くびれ」がある場合を考慮した単純化された方程式を導出しその解の存在および特徴付けを行なった。この単純化された方程式は領域を退化させた場合の極限方程式にあたるがこの極限方程式の導出に関して無批判であった。したがって、その極限方程式の解が実際にGinzburg-Landau方程式の解のよい近似になっているのか確かめる必要があった。この点について似た状況の元で考察し、Ginzburg-Landauエネルギーの極小解であれば極限方程式の解がよい近似解となっていることを示した。この結果は磁場の効果を考慮していない場合や特殊な場合は既知であったが、本研究の結果からやや一般の場合に適応できることが分かった。また、電流と領域の関係をより具体的に可視化するために計算機での数値計算を利用しはじめたがまだよい結果を得るまでには至っていない。偏微分方程式の解や微分作用素の固有値など、解析的量が領域の形状と密接な関係を持つ事は良く知られている事実であり、その関係を特徴づける研究が多くなされている。そこでまず、非線型性が比較的易しく取り扱いやすい方程式であるGinzburg-Landau方程式を考察することにした。その極限方程式の解の存在などを考察することは今後の問題を取り扱う上で重要な手がかりになると考えている。より具体的には細円環領域の太さについて非一様性を考慮した単純化されたGinzburg-Landau方程式を導出しその解の存在および特徴付けを行なった。円環が一様な太さを持つ場合、その円環に超伝導電流が流れる状態を表す解は比較的容易に構成することができるが、円環の太さが一様でない場合では超伝導電流が流れることをあらわす解が存在するのか明らかではなかった。特に「くびれ」がある場合に焦点をあわせたが、本研究の結果により理論的に解の存在を示すことができた。また同時にその解の特徴からそのくびれの部分に多くの超伝導電流が流れることもわかった。具体的には細円環領域の太さについて非一様性を考慮した単純化されたGinzburg-Landau方程式を導出しその解の存在および特徴付けを行なった。

今後も領域の形状に起因する特徴的な解の発見や非存在などの進展があると十分期待され、それらの結果は工学などのさまざまな分野で応用されると考えられる。本研究の目的は特異的な領域変形や微分作用素の係数退化などの場合に偏微分方程式の解や微分作用素の固有値を特徴づけ、その精密な解析を与える事である。特に領域に関する特異摂動問題の現在の研究結果を拡張し、スケルトン問題や非線形放物型偏微分方程式の解、アトラクタ及び不変集合について特異摂動の解析方法を模索するのであるが、その際、極限方程式の解の特徴づけは多くの情報を与えると考えられる。本研究では非線型性が比較的易しく取り扱いやすい方程式であるGinzburg-Landau方程式を考えた。まず、細円環領域の太さについて非一様性、特に「くびれ」がある場合を考慮した単純化された方程式を導出しその解の存在および特徴付けを行なった。この単純化された方程式は領域を退化させた場合の極限方程式にあたるがこの極限方程式の導出に関して無批判であった。したがって、その極限方程式の解が実際にGinzburg-Landau方程式の解のよい近似になっているのか確かめる必要があった。この点について似た状況の元で考察し、Ginzburg-Landauエネルギーの極小解であれば極限方程式の解がよい近似解となっていることを示した。この結果は磁場の効果を考慮していない場合や特殊な場合は既知であったが、本研究の結果からやや一般の場合に適応できることが分かった。また、電流と領域の関係をより具体的に可視化するために計算機での数値計算を利用しはじめたがまだよい結果を得るまでには至っていない。
月経期REM睡眠減少への芳香療法の効果に関する研究

本研究の目的は月経周期における睡眠の質の違いとして1)月経期のREM睡眠時間減少の原因の1つにストレスが関与していることを明らかにすること、2)芳香療法がストレスを緩和させ、特に月経期のREM睡眠時間を減少改善させるか否かを解明することである。今年度は、睡眠中に芳香療法(ラベンダーの香り)を行い、睡眠の質を月経周期1クール毎日測定を行った。また、ストレスホルモン測定として毎朝、起床後に唾液アミラーゼ値を測定した。月経前・月経中・月経後それぞれにおいて唾液を採取した。エストラジオール・プロゲステロン・コルチゾールをEIAにて測定を行った。睡眠の質とホルモンの調査並びに月経周期に伴う睡眠の質とホルモンのへ変化に及ぼす芳香方法の効果(1)についてのデータ収集を終えた。倫理審査委員会の承認が遅れたため。公募により参加者を募っているが、条件が合わず対象外となるケースがあるため。継続して、実施しケース数を増やす予定である。初年度は研究の目的の1つ目の月経期のREM睡眠時間減少の原因の1つにストレスが関与するか否かについて調査を行っている。調査の計画は、倫理審査の承認が遅れたため、調査開始時期が予定よりずれ込んでいる。現在4名を対象にデータ収集を行った。調査内容は予定通り、起床時基礎体温測定、起床時唾液アミラーゼ測定、睡眠計による睡眠測定、月経前・月経中・月経後の唾液収集(解析は検体数がそろってから実施予定)、質問紙調査を実施した。研究倫理審査承認が遅れたため。公募により参加者を募っているが、月経周期が不規則とう対象外となるケースがあったため。初年度において研究倫理審査承認が予定より遅れたため、調査がずれ込んでいる。現在月経周期と睡眠の関連について10名を対象にデータ収集が終了した。調査内容は予定通り、起床時基礎体温測定、起床時唾液アミラーゼ値測定、睡眠計による睡眠測定、月経前・月経中・月経後の唾液採取(解析は検体がそろってから実施予定)、質問紙調査を実施した。初年度の開始が遅れたため、当初の計画よりずれ込んでいる。継続して実施し、データ数を増やす予定である。アロマセラピーによる睡眠改善ができるか否かについて実施する。合わせて脳波測定について並行して行う。調査が遅れたため、予定した検体(唾液)数が収集できていない。そのため検体分析用EIAキットを購入していないため。合わせて予定していた検査キットが発売中止となり購入できなかったため。研究計画が遅延したため、必要物品の購入を次年度に行う。これから脳波検査を含めた調査を行うため予定した検体(唾液)数が集まり次第、検体分析用EIAキットを購入し分析を行う予定である。
効率的放射能送達を実現するがん治療用RI標識ペプチドの創製

ラジオアイソトープ(RI)標識ペプチドを用いる「がんの内用アイソトープ治療」では、非特異的で高い腎放射能集積が投与後早期から長時間に渡り認められる。そのため、腎被曝によって発現する腎毒性の解消が臨床において重要な課題となっている。これまでに申請者は、ペプチドへの酸性アミノ酸による負電荷付与が薬剤の腎集積低減に有用であることを示してきた。また、ペプチド鎖アミノ酸配列の伸長により腎放射能集積の低減に加えて、腫瘍放射能集積を増大する新たな化合物を見出した。本研究では、アミノ酸配列の改良により腎放射能集積を低減し、腫瘍放射能集積をさらに増大する新たなRI標識ペプチドを見出した。ラジオアイソトープ(RI)標識ペプチドを用いるがんのアイソトープ治療では、腎臓への高い放射能集積を原因とする腎毒性が臨床応用への大きな障害となっている。申請者らはインジウム-111標識オクトレオチド(111In-DTPA-オクトレオチド)の母体ペプチド鎖へ適切な化学修飾を施すことで、腎集積を低減するとともに腫瘍集積の増大する誘導体(ペプチド配列)を見出した。本研究では、そのペプチド配列を応用し、優れた体内動態を有するRI標識オクトレオチド誘導体の開発を目指す。平成27年度は、化学修飾を施した様々な111In-DTPA-オクトレオチド誘導体を合成し、標的受容体および標的がん細胞への親和性評価を計画した。ペプチド固相合成法により得られた種々の標識前駆体を111Inで標識し、得られた放射性ペプチドを培養がん細胞とインキュベートし、in vitro腫瘍集積性を評価した。その結果111In-DTPA-オクトレオチドと比較して、腫瘍集積性が数倍高い新たな化合物を見出した。ソマトスタチン受容体との結合実験が実施出来なかった。ラジオアイソトープ(RI)標識ペプチド誘導体を用いる「がんのアイソトープ内用療法」では、RI標識ペプチドが非特異的な高い腎放射能集積を示すため、それによって発症する腎毒性が臨床応用上の問題となっている。申請者らは111In-DTPA-オクトレオチドをモデル化合物とし、母体ペプチド鎖に適切な化学修飾を施すことで体内動態を制御し、腎集積を低減するとともに腫瘍集積を増大する化合物を見出している。本研究では、上記の知見に基づき、既存の薬剤と比べて高い腫瘍集積を示し、アイソトープ内用療法に応用可能な優れた体内動態を有する放射性オクトレオチド誘導体の開発を目指す。平成28年度は、前年度にin vitroで評価した化合物群の中から、高い腫瘍集積を示した化合物を選別し、正常動物およびがん移植モデルマウスを用いて、体内動態を評価した。正常マウスを用いた検討から、腎集積が低減する化合物を選定し、続いて担がんマウスを用いた検討で、in vivoにおける腫瘍集積性を評価した。その結果、既存薬剤と比べてin vivo腫瘍集積が7-10倍に増大した新たな放射性オクトレオチド誘導体が見出された。今年度に見出された高い腫瘍集積性を有する新たな放射性オクトレオチド誘導体をリード化合物とし、90Yと安定な錯体を形成する誘導体の合成を試みたが、その合成には至らなかった。平成29年度には、90Y標識オクトレオチド誘導体を合成し、得られた放射性ペプチドを正常マウスおよび担がんマウスに投与し、体内動態や治療効果を評価することで、内用療法薬剤としての有用性を確認したいと考えている。当初の計画に従い、111In-DTPA-オクトレオチド誘導体群の体内動態評価を、研究協力者の所属機関において共同で実施した。正常臓器およびがん組織への放射能集積を評価したところ、がん組織へ高い放射能集積を示す新たな誘導体が見出された。この誘導体を新たなリード化合物として、90Yとの錯体形成を担う新たなキレーターが導入された新たな誘導体の合成を試みたが、その合成には至らなかった。ラジオアイソトープ(RI)標識ペプチドを用いる「がんのアイソトープ治療」では、投与したRI標識ペプチドが早期から腎臓に高濃度で集積する。そのため、腎被曝により発症する腎障害の解消が臨床において重要な課題となっている。これまでに申請者は、本邦でも臨床使用されている111In-DTPA-octreotideをモデル化合物とし、母体ペプチド鎖の化学修飾により体内動態を改善できる可能性を報告してきた。本研究ではこれまでの知見に基づき、優れた体内動態を示す治療用放射性octreotide誘導体の開発を目的とした。平成29年度は、前年度までに達成出来なかった90Yと安定な錯体を形成する標識前駆体ペプチドの合成を再検討した。前年度までに見出した「腫瘍集積を大幅に増大する新たなペプチド配列」と、90Yと安定な錯体を形成する「チウキセタン骨格」をつなぐリンカーの種類を検討した。しかし、どのリンカーを用いても目的ペプチドを高純度で得ることは出来なかった。リンカー長の増大により、分子全体の疎水性が増加するためか、不溶性の凝集体が得られ目的化合物の単離、精製は困難であった。また、リンカーによっては化合物の分解が認められ、目的化合物の単離が不可能であった。本年度に得られた知見は、新たな放射性octreotide誘導体の開発にあたり、化合物の設計および合成計画にいくつかの道筋を与えると考えられ、非常に有用であった。また、今後はチウキセタン骨格だけでなく、様々な放射性金属核種の標識に用いられているDOTAやその誘導体を錯体形成部位として有する化合物の開発も検討している。

今年度までに得られた様々な知見を応用することで、今後「アイソトープ内用療法に適した放射性octreotide誘導体の開発」が可能であると考える。ラジオアイソトープ(RI)標識ペプチドを用いる「がんの内用アイソトープ治療」では、非特異的で高い腎放射能集積が投与後早期から長時間に渡り認められる。そのため、腎被曝によって発現する腎毒性の解消が臨床において重要な課題となっている。これまでに申請者は、ペプチドへの酸性アミノ酸による負電荷付与が薬剤の腎集積低減に有用であることを示してきた。また、ペプチド鎖アミノ酸配列の伸長により腎放射能集積の低減に加えて、腫瘍放射能集積を増大する新たな化合物を見出した。本研究では、アミノ酸配列の改良により腎放射能集積を低減し、腫瘍放射能集積をさらに増大する新たなRI標識ペプチドを見出した。平成28年度は、高い腫瘍集積を認めた新たな化合物について、当初の計画通りに正常マウスおよび腫瘍移植マウスを用いて体内動態を評価する。また、平成27年度に実施出来なかった受容体親和性の評価を、培養細胞より調製した細胞膜を用いて実施する予定である。体内動態の評価後には、本ペプチド配列を応用し、内照射療法用のRIが安定に配位する錯形成部位を有したオクトレオチド誘導体の合成に着手する。平成28年度に合成を試みた新たなオクトレオチド誘導体を合成し、111Inまたは90Yで標識する。得られた標識化合物を培養細胞への放射能の取込み、正常動物および担がんマウスの体内動態、担がんマウスに対する治療効果の評価をを通じて、内照射療法に適した新たな放射性オクトレオチド誘導体を見出す。放射性医薬品
学校組織と教員のエンパワーメント過程および状態モデルの生成

当該年度は,前年度(2017年度)に作成された教師用エンパワーメント質問紙を用いた予備調査および本調査を実施した。教師用エンパワーメント質問紙を用いた予備調査における探索的因子分析の結果,教師が認知する学校組織レベルのエンパワーメント状態は「協働的意思決定,目標・役割の明瞭性,失敗への寛容性,個人的関係性,業務指示」の5因子が抽出された(日本教育心理学会第60回総会にて発表)。また,教師自身の個人レベルの認知的エンパワーメント状態は「効力感,自律性,有能感,従属性(反転)」の4因子が抽出された(日本応用心理学会第85回大会にて発表)。また,教師個人の行動的エンパワー状態を示すものとして,「教育関与,組織関与」の2因子が抽出された。これらの結果,個人レベルのエンパワーメントは質的調査で抽出されたカテゴリ(有能感,自律性,効力感)と同様の因子が見出された。しかし,認知レベルと行動レベルの項目内容が十分に区分できるものではない可能性も考えられた。また,学校組織レベルでは管理職のマネジメントに関する項目を調査紙に含めることができず,先行研究で指摘されている決定や提案の尊重や決定に関する裁量を意味する「権限移譲」が十分に見出されなかった。そこで,本調査はWeb調査とし,個人レベルの認知と行動を分けず,学校組織レベルの項目を追加して実施した。その結果,教師個人レベルでは「積極性(行動),自律性,有能感,効力感」が抽出された。学校組織レベルでは「目標・役割の明瞭性,協働的意思決定,協力的関係性,不寛容性(反転),業務負担,権限集中(反転)」が抽出された。当該年度は,1エンパワーメント概念における文化的差異の検討,2学校における個人および組織レベルのエンパワーメント過程の検討,3学校におけるエンパワーメント状態の要素の3点について検討を進めた。まず1の文化的差異の検討では,日本の学校という場におけるエンパワーメント概念およびエンパワーメントを高める方略について,国外から導入されてきた概念および方略の文化適応の問題とその解決法について検討を行った(米国学会にて発表)。次に,2エンパワーメント過程の検討では,国内小学校におけるアクションリサーチのフィールドノートやインタビューデータの質的分析を行い,エンパワーメント過程の分析を中心に研究を進めた。5校の学校への介入事例の分析を進める中で,学校組織におけるエンパワーメントが進む過程では校長の学校組織運営の在り方が大きな影響を及ぼすこと,また,学校組織のエンパワーメントが進む要因となる校長自身のエンパワーメントがどのように進むかを明らかにした(学術論文として国内学会誌に投稿中)。このエンパワーメント過程の分析においては3エンパワーメント状態についても検討を行い,現在エンパワーメント状態を測定する尺度項目の抽出を進めている。本年度予定していた研究課題は(課題I)エンパワーする過程の解明,および(課題II)エンパワーした状態を測定するための項目の抽出であった。(課題I)では,管理職個人レベルのエンパワーする過程と,学校組織レベルのエンパワーする過程のモデルを複線経路等至性モデルを用いて分析し,校長や学校組織のエンパワーメント状態に至るもしくは至らないという等至点までの過程で,分岐点となる出来事とそこから発生した認識や行動を明らかにすることができ,順調に分析を進められた。また,本研究の成果であるエンパワーする過程について国内学会での発表および国内学会誌への投稿(査読中)をすることができた。(課題II)では,次年度の調査実施に向けて,質問紙作成を進めた。エンパワーする過程の分析にかなりの時間を要したため着手が遅れたものの,現在国外で開発され国内では翻訳されて使用されているエンパワーメント尺度と同様の項目が抽出されるとともに,異なる項目も見出されてきている。当該年度は,1学校における個人および組織のエンパワーメント過程モデルの生成,2学校組織レベルと教師個人レベルのエンパワーメント状態に関する尺度項目抽出,の2点について研究を進めた。まず,1のエンパワーメント過程モデルの生成では,実践研究データをもとに検討した。その結果,校長の組織運営に対する意識および方略において,教師の自律性を尊重した権限移譲と,その権限の体系的な活用スキルの習得支援を行う方向性へと変容することが,第一に重要であることを示した。また,教師が獲得したスキルをもとに自らの教育活動を自律的に評価し,その効果を可視化して実感することで,教師個人のエンパワーメントにつながることも示された。こうした教師個々人のエンパワーメントが,教師間で相互に影響し合うことで,学校組織としての自律的改善および学校外部関係者・関係機関との連携に結びつくような,組織レベルのエンパワーメントが導かれることを明らかにした。次に,1の結果および質的データに基づき,2の学校組織レベルと教師個人レベルのエンパワーメント状態尺度の項目抽出を行った。その結果,学校組織には「エンパワーする組織(組織構造・組織内関係)」と「エンパワーした組織(対外的・内向的)」の2つの大カテゴリ,4つの小カテゴリがあることを示した。また,教師個人レベルのエンパワーメントには「エンパワーする組織の認知(校長の学校組織マネジメント・教員間の協働性)」,「認知レベルのエンパワーメント(有能感・自律性・効力感)」,「行動レベルのエンパワーメント(主体的行動・参加行動)」の3つの大カテゴリ,7つの小カテゴリがあることを明らかにした(以上2件については学会発表済み)。当該年度4月に勤務大学が異動となり,業務に慣れるまでに時間がかかったことが主な原因である。

伴って,質問紙の構成が遅れ,調査依頼先への日程調整ができなかったことにより,当該年度に予定していた調査が実施できなかった。当該年度は,1教師用エンパワーメント質問紙と校長(管理職)用エンパワーメント質問紙を作成し,2作成した質問紙を用いて小学校での予備調査を実施した。まず1では,前年度に質的データをもとに抽出した「エンパワーメントの状態」に関する項目および先行研究でのエンパワーメント尺度の項目をもとに項目選定を行った(質的データをもとに明らかにした結果は米国のコミュニティ心理学会にて発表した)。教師用質問紙は質的データによって抽出された4つのカテゴリ(エンパワーする学校組織の認知,学校組織のエンパワーメント状態の認知,教師個人の自己エンパワーメント認知,教師個人の自己エンパワーメント行動)から構成した。各カテゴリにおいて抽出された質問項目をもとに,エンパワーメントを測定する質問紙を作成した。項目数は教師用79項目,校長用96項目となった。本尺度と既存のエンパワーメントの尺度との相違点は,教師個人のエンパワーメントの状態の高低を測定することのみではなく,学校環境がエンパワーを導くような環境であるか,またそれを認識しているかという環境の認知的側面にも注目したところにある。次に2では,調査協力に校長の同意が得られた6校の小学校の教職員を対象に,1で作成された質問紙を用いて調査を実施した(調査にあたっては,研究倫理審査を受け,承認が得られたのちに実施した)。さらに分析の精度を高めるため,調査協力校への研究趣旨・調査概要の説明を進めている。また,同時に現在までに得られたデータの入力を進めた(データの分析および研究成果は次年度に実施し発表する予定である)。通常業務との調整が難しく,継続的に研究の遅れが出ていたが,本年度は研究実施における倫理審査を完了し,予備調査の実施を進めることができた。しかし,これまで遅れていた当初の計画予定まで進めることはできなかった。当該年度は,前年度(2017年度)に作成された教師用エンパワーメント質問紙を用いた予備調査および本調査を実施した。教師用エンパワーメント質問紙を用いた予備調査における探索的因子分析の結果,教師が認知する学校組織レベルのエンパワーメント状態は「協働的意思決定,目標・役割の明瞭性,失敗への寛容性,個人的関係性,業務指示」の5因子が抽出された(日本教育心理学会第60回総会にて発表)。また,教師自身の個人レベルの認知的エンパワーメント状態は「効力感,自律性,有能感,従属性(反転)」の4因子が抽出された(日本応用心理学会第85回大会にて発表)。また,教師個人の行動的エンパワー状態を示すものとして,「教育関与,組織関与」の2因子が抽出された。これらの結果,個人レベルのエンパワーメントは質的調査で抽出されたカテゴリ(有能感,自律性,効力感)と同様の因子が見出された。しかし,認知レベルと行動レベルの項目内容が十分に区分できるものではない可能性も考えられた。また,学校組織レベルでは管理職のマネジメントに関する項目を調査紙に含めることができず,先行研究で指摘されている決定や提案の尊重や決定に関する裁量を意味する「権限移譲」が十分に見出されなかった。
炎症・ホルモン・環境ホルモンがプラーク微生物に及ぼす影響-in vitro における分子生物学的検討-

本研究では炎症下で放出されるサイトカイン,生体防御因子あるいは歯科材料中の材料固有の成分がプラーク微生物叢の変化に与える影響について検討を行った結果,以下の知見を得ていた.・フッ素系および加熱重合型シリコーン軟質裏装材では,材料成分それ自体にC.albicansに対する殺菌作用があり初期接種菌の一部が殺滅された.・アクリル系軟質裏装材の成分には殺菌作用は認められなかったが,持続的な成分の溶出に伴う発育阻害が引き起こされた.・常温重合型シリコーン裏装材ではこのような抗菌性は認めなかった.・歯肉細胞に発現したIL-1α,IL-1β,IL-8の炎症性サイトカインのmRNAのうち,IL-1αおよびIL-8はタンパクとして産生されるが,IL-1βに関しては翻訳が起こらない.・また,C.parapsilosisやC.kruseiに対しては菌株による感受性の違いはみられるものの比較的高い効果が認められた.・しかし,C.albicansのうちHIV陽性患者の口腔内分離株に対しては,HIV陰性患者からの口腔分離株に比べて有意に低い感受性を示した.・高齢になるほど口腔からの分離頻度が増加するとされ,またアズール系抗真菌剤に対して低感受性であることで知られているC.glabrataに対しては菌株による感受性の差が44.4%87.5%と大きいもの,基本的にはやはり低感受性であった本研究では炎症下で放出されるサイトカイン,生体防御因子あるいは歯科材料中の材料固有の成分がプラーク微生物叢の変化に与える影響について検討を行った結果,以下の知見を得ていた.・フッ素系および加熱重合型シリコーン軟質裏装材では,材料成分それ自体にC.albicansに対する殺菌作用があり初期接種菌の一部が殺滅された.・アクリル系軟質裏装材の成分には殺菌作用は認められなかったが,持続的な成分の溶出に伴う発育阻害が引き起こされた.・常温重合型シリコーン裏装材ではこのような抗菌性は認めなかった.・C.albicansの感染に伴って,歯肉細胞により,IL-1α,IL-1β,IL-8の炎症性サイトカインのmRNAが発現される.・歯肉細胞に発現したIL-1α,IL-1β,IL-8の炎症性サイトカインのmRNAのうち,IL-1αおよびIL-8はタンパクとして産生されるが,IL-1βに関しては翻訳が起こらない.・また,C.parapsilosisやC.kruseiに対しては菌株による感受性の違いはみられるものの比較的高い効果が認められた.・しかし,C.albicansのうちHIV陽性患者の口腔内分離株に対しては,HIV陰性患者からの口腔分離株に比べて有意に低い感受性を示した.・高齢になるほど口腔からの分離頻度が増加するとされ,またアズール系抗真菌剤に対して低感受性であることで知られているC.glabrataに対しては菌株による感受性の差が44.4%87.5%と大きいもの,基本的にはやはり低感受性であった我々はデンチャープラークの為害性に注目し、デンチャープラーク中のC.albicansをはじめとする微生物の付着・定着機構やバイオフィルム形成能について検討をを行ってきた.最近では,C.albicansは、S.mutansとほぼ同等のハイドロキシアパタイトヘの付着能を有し、特に歯肉溝浸出液タンパクの存在下でその付着能が最大になることを明らかにした。加えて,象牙質のタンパク成分であるタイプIコラーゲンに対する定着では,S.mutans,S.sanguisが唾液存在下でその定着が最大になることに対して,Actinomyces,LactobacillusやC.albicansは歯肉溝浸出液タンパクの存在下でその定着能が最大になることを明らかにした。したがって,本研究では炎症下で放出されるサイトカイン,生体ホルモンあるいは歯科材料中の環境ホルモンがプラーク微生物叢の変化に与える影響について検討を行った結果以下の知見を得た.・C.albicansの軟質材料表面での発育は,軟質材料の成分の影響を受けた.・フッ素系および加熱重合型シリコーン軟質裏装材では,材料成分それ自体にC.albicansに対する殺菌作用があり初期接種菌の一部が殺滅されるた.・アクリル系軟質裏装材の成分には殺菌作用は認められなかったが,持続的な成分の溶出に伴う発育阻害が引き起こされた.・常温重合型シリコーン裏装材ではこのような抗菌性は認めなかった.・上記のような抗菌作用は,サーマルサイクルおよびペリクルの存在によって有意に減少した.・C.albicansの軟質材料表面での定着は,発育とはまた異なった傾向を示したが,やはり炎症時にみられる血清成分により著しく促進された.本研究では炎症下で放出されるサイトカイン,生体防御因子あるいは歯科材料中の材料固有の成分がプラーク微生物叢の変化に与える影響について検討を行った結果,以下の知見を得ていた.・フッ素系および加熱重合型シリコーン軟質裏装材では,材料成分それ自体にC.albicansに対する殺菌作用があり初期接種菌の一部が殺滅された.・アクリル系軟質裏装材の成分には殺菌作用は認められなかったが,持続的な成分の溶出に伴う発育阻害が引き起こされた.・常温重合型シリコーン裏装材ではこのような抗菌性は認めなかった.・歯肉細胞に発現したIL-1α,IL-1β,IL-8の炎症性サイトカインのmRNAのうち,IL-1αおよびIL-8はタンパクとして産生されるが,IL-1βに関しては翻訳が起こらない.・また,C.parapsilosisやC.kruseiに対しては菌株による感受性の違いはみられるものの比較的高い効果が認められた.・

しかし,C.albicansのうちHIV陽性患者の口腔内分離株に対しては,HIV陰性患者からの口腔分離株に比べて有意に低い感受性を示した.・高齢になるほど口腔からの分離頻度が増加するとされ,またアズール系抗真菌剤に対して低感受性であることで知られているC.glabrataに対しては菌株による感受性の差が44.4%87.5%と大きいもの,基本的にはやはり低感受性であった
乳児と養育者の共発達：実験室実験とウェアラブルセンサを用いた日常計測からの検討

乳児と養育者双方の対人行動の変容過程を明らかにする。そのための研究方法として、次の2つの相補的なアプローチから検討する。1.乳児と養育者の日常的な相互作用やその際に経験している生理反応を長期間に渡って把握するため、二者の行動及び生理反応をウェアラブルセンサを用いて計測する。2.乳児と養育者それぞれの社会的認知機能や対人場面における生理反応を精緻に捉えるため、条件統制が可能な実験心理学的検討をおこなう。1と2を縦断的に実施し、両者の発達的関連を調べることで、乳児の対人行動や社会的認知機能の発達過程、そして養育者が「親」になる過程において、互いにどのように影響を及ぼし合っているか明らかにする。本年度は、本研究課題の準備期と位置づけ研究を進めた。ただし、新たな職場でゼロから研究環境を作っていく必要があり、その構築に予想以上に時間と費用がかかった。まず、本研究課題のメインテーマであるウェアラブルセンサによる親子相互作用の計測に関して、安全で適切なセンサの選定、取り付け方法について協力者からの意見も取り入れ改良しつつ、着実に進めている。具体的には、乳児が誤飲したり怪我したりする恐れがなく、かつ日常生活に支障を来さない程度の大きさであり、様々な動きにも耐えて計測を継続できるよう、胸部に取り付ける心拍・活動量センサを採用した。また、同様の理由で小型の音声レコーダーを採用した。少人数の親子に協力してもらい取得した予備的データでは、日常生活中の親子の音声及び心拍、活動量データを得ることができた。それらのデータからは、活動量だけでなく二者間の会話(発話)も互いの心拍に影響を与えることが示唆されたが、より確かな証拠を得るには詳細な分析とさらなるデータの取得が必要である。もう一つのテーマである実験室における心理学実験については、計測装置のみならず計測室環境から整備する必要があった。乳児を対象とした実験では、安全面はもちろんのこと、乳児(及び養育者)が安心でき、かつ気が散りにくい環境である必要があるため、それらの点を考慮して準備を進め、年度末までにビデオカメラや視線計測装置等を含む乳児を対象に実験を実施できる実験室環境を整えた。協力者のリクルートは、別の調査に協力してもらった乳幼児を対象におこなったが、小規模にしかおこなえなかったため、本格的には次年度に開始する予定である。新たな職場でゼロから研究環境を作っていく必要があり、その構築に予想以上に時間と費用がかかり、本調査まで至れていないため。今後は、本調査を開始するため、大規模リクルートをおこない、協力を募り、データの取得、分析を進める。まず、ウェアラブルセンサを用いた乳児-養育者相互作用の縦断計測を開始する。また、並行して乳児と養育者それぞれを対象とした実験室実験も実施する。具体的な研究計画は以下のとおりである。日常場面における乳児と養育者の自然な相互作用を計測するため、音声レコーダや活動量センサを用いて乳児と養育者の働きかけ方や応答を記録・評定する(研究1)。また、乳児の対人行動や認知、養育者の対乳児動作を定量化するための実験室実験をおこなう:具体的には、乳児が大人と関心を共有できたと認識する際、大人のどのような応答(視線や表情等)が影響を与えているか(研究2)、養育者が乳児との相互作用において動作をどの程度調整するか(研究3)について検討する。日常の相互作用経験が乳児と養育者の行動や認知に与える影響を明らかにするため、研究13を同じ乳児及び養育者を対象に縦断的に実施し、データ間の関連を調べる。例えば、乳児の対人行動に対して養育者が日常的に応答的であれば、乳児も大人の対人行動に敏感になると予想されるが、養育者の行動が日常的に応答的でない場合、乳児は自発的な対人行動を減少させるかもしれない。養育者の行動や認知もまた、日常における乳児の応答性によって変化していくことが予想される。本研究は、このような乳児-養育者間相互作用の「来歴」を日常計測により捉え、それが乳児及び養育者の対人行動とその認知に与える影響を条件統制が可能な実験室実験により調べる。結果がまとまり次第、国内外の学会等で発表する。

少人数の親子に協力してもらい取得した予備的データでは、日常生活中の親子の音声及び心拍、活動量データを得ることができた。それらのデータからは、活動量だけでなく二者間の会話(発話)も互いの心拍に影響を与えることが示唆されたが、より確かな証拠を得るには詳細な分析とさらなるデータの取得が必要である。もう一つのテーマである実験室における心理学実験については、計測装置のみならず計測室環境から整備する必要があった。乳児を対象とした実験では、安全面はもちろんのこと、乳児(及び養育者)が安心でき、かつ気が散りにくい環境である必要があるため、それらの点を考慮して準備を進め、年度末までにビデオカメラや視線計測装置等を含む乳児を対象に実験を実施できる実験室環境を整えた。協力者のリクルートは、別の調査に協力してもらった乳幼児を対象におこなったが、小規模にしかおこなえなかったため、本格的には次年度に開始する予定である。新たな職場でゼロから研究環境を作っていく必要があり、その構築に予想以上に時間と費用がかかり、本調査まで至れていないため。今後は、本調査を開始するため、大規模リクルートをおこない、協力を募り、データの取得、分析を進める。まず、ウェアラブルセンサを用いた乳児-養育者相互作用の縦断計測を開始する。また、並行して乳児と養育者それぞれを対象とした実験室実験も実施する。具体的な研究計画は以下のとおりである。日常場面における乳児と養育者の自然な相互作用を計測するため、音声レコーダや活動量センサを用いて乳児と養育者の働きかけ方や応答を記録・評定する(研究1)。また、乳児の対人行動や認知、養育者の対乳児動作を定量化するための実験室実験をおこなう:具体的には、乳児が大人と関心を共有できたと認識する際、大人のどのような応答(視線や表情等)が影響を与えているか(研究2)、養育者が乳児との相互作用において動作をどの程度調整するか(研究3)について検討する。日常の相互作用経験が乳児と養育者の行動や認知に与える影響を明らかにするため、研究13を同じ乳児及び養育者を対象に縦断的に実施し、データ間の関連を調べる。例えば、乳児の対人行動に対して養育者が日常的に応答的であれば、乳児も大人の対人行動に敏感になると予想されるが、養育者の行動が日常的に応答的でない場合、乳児は自発的な対人行動を減少させるかもしれない。養育者の行動や認知もまた、日常における乳児の応答性によって変化していくことが予想される。本研究は、このような乳児-養育者間相互作用の「来歴」を日常計測により捉え、それが乳児及び養育者の対人行動とその認知に与える影響を条件統制が可能な実験室実験により調べる。結果がまとまり次第、国内外の学会等で発表する。
磁気共鳴法を利用した半固形製剤中の水分子運動性の解析と製剤安定性への寄与

磁気共鳴画像法(MRI)は、今日の医療に欠かせない分子イメージング技術である。MRIは、画像とともに、画像化される分子の分子情報を取り出すことができるため、製剤物性を評価する上でも非常に有用であると考えられる。本課題では、クリーム剤のクリーミング挙動を非破壊的かつ詳細に評価できる新規手法の構築を試みた。検討の結果、T_1緩和時間画像(T_1マップ)および見かけの拡散係数画像(ADCマップ)などの水分子運動性可視化技術を応用することで試料内部の相分離の様子が明確に観察できることが明らかになった。さらに、局所NMRスペクトル取得技術であるMR spectroscopyを応用することで、選択した領域の成分分析も可能であった。また、実際の製剤開発に近い条件で検討を行ったところ、構築した新規評価法は、極めて実用性の高い手法であることが明らかになった。以上より、本手法は、エマルション製剤の製剤安定性を評価する上で極めて有用な手法であり、製剤開発・製造・品質管理など様々な場面での利用が期待される。クリーム剤などのエマルション製剤では、製剤安定性の劣化は主に水相と油相の相分離に伴って進行する。したがって、それら製剤の製剤安定性を評価する上で、相分離の挙動を正確に理解することは非常に重要である。現在のところ、エマルション製剤の製剤安定性評価方法は、目視による破壊的な方法以外になく、非破壊的かつ経時的な評価法の開発が強く望まれている。当研究課題では、分子イメージング技術の1つであるMRIを応用した新規製剤安定性評価手法の構築を試みた。前年度までの検討によって、T1緩和時間画像(T1マップ)および見かけの拡散係数画像(ADCマップ)などの水分子運動性可視化技術を応用することで、試料内部の相分離の様子を明確に観察できることが明らかになっている。さらに、局所NMRスペクトル取得技術であるMR spectroscopyを応用することで、選択した領域の成分分析にも成功している。最終年度の検討では、実際の製剤開発により近い条件で検討を行い、構築した新規評価法の実用性を評価することとした。まず、HLB値の異なるモデルクリーム剤を調製し、経時的に試料内部の相分離の様子を観察した。その結果、HLB値による相分離挙動への影響を明確することができ、さらに、安定な製剤が調製される最適なHLB値が決定された。続いて、市販製剤の容器として使用されるポリエチレンチューブに試料を充填し、同様の検討を行った。その結果、ポリエチレンチューブ内の試料の評価にも本手法が適用できることが明らかになった。以上の結果より、本手法は、エマルション製剤の製剤安定性を評価する上で極めて有効であると考えられる。今後、製剤開発・製造・品質管理など様々な場面での本手法の応用が期待される。油水分散系は、クリーム剤などの液滴分散型軟膏剤の基剤として汎用されるが、水相と油相が相分離するにつれて、その物理安定性は劣化していく。このため、分散系製剤の製剤安定性を評価するためには、その相分離の挙動を十分に理解することが重要である。今のところ、油水分散系の相分離は、容器から取り出した試料を目視で確認する以外に方法がなく、そのため、容器内の試料の様子を非破壊的かつ経時的にモニタリングできる手法の開発が強く望まれている。そこで、当課題では、MRIを応用し、クリーム剤などの油水分散系製剤の安定性を評価できる新規手法の構築を試みている。初年度の検討では、遠心分離によって相分離させた油水分散系を試料に用いて検討を行った。その結果、試料中の水相と油相の相分離の様子が、水の分子運動を可視化したT1緩和時間画像(T1マップ)および見かけの拡散係数画像(ADCマップ)によって明確に可視化できることを明らかにした。また、これらの検討から、油相に分布する少量の水分子は、水相中のものに比べて、分子運動性が、より強固に構造化されていることが明らかになった。さらに、局所NMRスペクトル取得技術であるMR spectroscopyを応用することで、相分離した水相と油相、それぞれの水分量やその他の成分の解析を行える可能性も示唆された。MRIを用いた本手法は、配合された界面活性剤などの作用を深く理解する上でも非常に有用であると考えられる。次年度は、実際の製剤開発により近い条件で、本手法を評価していく予定である。