hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
嗅上皮の発生・再生における形態形成を制御する細胞接着分子の機能解析

嗅上皮頂端面側では、嗅細胞と支持細胞が特徴的な細胞配列を形成しているが、その形成機序は不明である。申請者は接着分子に着目し、嗅上皮の細胞配列形成機序を明らかにした。マウス嗅上皮の発生・再生過程において、嗅細胞と支持細胞は再配列すること、細胞が接着分子ネクチンとカドヘリンを特徴的なパターンで発現し、これら欠損マウス嗅上皮における細胞配列の異常を明らかにした。細胞配列形成における接着分子の働きを検証するため、接着分子をもたない培養細胞に任意の接着分子を発現させて培養皿上で細胞混合培養を行ったところ、特徴的な細胞配列を形成した。以上より、嗅上皮の細胞配列形成に接着分子が寄与していることが示唆された。嗅上皮は、機能の異なる嗅細胞と支持細胞が層構造を形成し、頂端面側からみると嗅細胞と支持細胞が特徴的な細胞配列を形成している。しかしこれらの層構造と細胞配列がどのように形成され、機能と結びついているかは十分に解明されていない。また接着分子は細胞間の接着を介して細胞の運動や形態変化に深く関与することが知られており、申請者のこれまでの研究でマウス嗅上皮の発生・再生過程において、嗅細胞と支持細胞が異なる接着分子を特徴的なパターンで発現し、これらの細胞が分化後に再配列することが分かってきた。そこで申請者らは、接着分子が嗅上皮の発生・再生過程で果たす役割を検証し、嗅上皮の形態形成の機構を明らかにすることを目的として研究をすすめた。接着分子の中でも、ネクチンは細胞内で結合するアファディンを介して、カドヘリンと相互作用しながら細胞間接着の形成を促進することが、培養細胞の実験で示されている。そこで、ネクチンをノックアウトしたマウス嗅上皮頂端面側の細胞配列を観察したところ、嗅細胞と支持細胞の配列が乱れていた。この結果から、ネクチンが嗅上皮の細胞配列形成に寄与することが分かる。そこで、ネクチンが嗅上皮の細胞配列に寄与するメカニズムを明らかにするために、次のような細胞混合培養実験を行った。嗅細胞と支持細胞のそれぞれに発現しているネクチンを培養細胞に強制発現させ、これらの細胞を培養皿上で培養した。その結果、これら2種類の細胞は、培養皿上において特徴的な細胞配列を形成した。以上の結果からネクチンの相互作用が嗅上皮の細胞配列に寄与している可能性が示された。嗅上皮は嗅覚を担う感覚器官であり、再生することが知られているが、嗅上皮がどのように発生・再生するかはいまだ不明な点が多い。嗅上皮を頂端面側からみると一面に並んだ支持細胞の間に嗅細胞の樹状突起が突出した特徴的な細胞配列を形成しているが、このような規則的な細胞配列が形成される分子機構と、形成された細胞配列がどのように機能と結びついているかについてはいまだ十分に明らかにされていない。申請者はこれまでの研究により、嗅上皮の発生・再生過程では、嗅細胞と支持細胞の頂端面側配列が変化することを明らかにしてきた(未発表データ)。このような細胞の運動や形態変化には、細胞接着分子が深く関与することが知られており、中でも接着分子カドヘリンの他にネクチンが関与していることが報告されている。申請者は嗅上皮頂端面側の細胞間にこれらカドヘリンとネクチンが特徴的なパターンで局在していることを明らかにした(未発表データ)。そこで嗅上皮の細胞配列における接着分子の働きを検証にするために個体レベルと細胞レベルでの実験を行った。まず、接着分子ネクチンのノックアウト(KO)マウス嗅上皮を観察したところ、嗅上皮頂端面の細胞配列に異常が確認された。ネクチンのサブタイプであるネクチン-2とネクチン-3のKOマウスに顕著な異常がみられ、これら分子が嗅上皮細胞配列形成に寄与することが示唆された。このネクチンによる細胞配列形成機序を明らかにするために、培養細胞にネクチンを発現させ、これらの細胞を混合培養して細胞同士の配列形成を観察して実証している。予定していた個体レベルの実験はほぼ終了している。接着分子ネクチンノックアウトマウスの嗅上皮を観察し、その細胞配列を解析した。また、予定していた細胞レベルの実験も終了に近い。接着分子を発現させた培養細胞を作成し、これらの細胞を混合培養して細胞同士の配列形成を観察している。嗅上皮頂端面側における細胞配列形機構を接着分子に着目して検討している。これまでの研究結果から、接着分子が嗅上皮の支持細胞と嗅細胞の配列形成に寄与することを証明する十分なデータを得ている。しかし、どの接着分子がどのようなメカニズムで細胞配列を形成しているのかを確証に導くためには、支持細胞と嗅細胞に発現している接着分子の種類を同定する必要がある。

このために、嗅上皮の支持細胞と嗅細胞における接着分子の発現をin situハイブリダイゼーションで検討する予定である。また、接着分子の細胞内ドメインと結合する蛋白のノックアウトマウスの嗅上皮を観察し、接着分子が細胞配列形成に寄与するメカニズムについて、さらに詳しく検討する予定である。該当なし
ヒト悪性脳腫瘍に対するモノクローナル抗体(ヒト-ヒト)の作成と応用に関する研究

モノクローナル抗体の臨床応用を考える時にはヒト免疫グロブリンが必要であり、ヒト-ヒトの系或いはマウス-ヒトの系でのモノクローナル抗体の作成が必要となる。そこで本研究ではヒトモノクローナル抗体の作成を目的とした。(材料と方法)ミエローマ細胞:ヒトミエローマ細胞IB-5(国立予研千葉丈博士より供与)およびマウスミエローマP3U1(千葉大免疫谷口克教授より供与)を使用した。ヒトリンパ球:悪性神経膠腫患者の末梢血を採取し、比重遠沈法によりリンパ球を分離した。細胞融合法:Milsteinらの方法に従って、ポリエチレングリコールの存在下に細胞融合を行いHAT選別を行った。抗体のスクリーニングには、抗ヒトIgG抗体を用いてオクタルニー法によってヒトIgGを検出した。免疫組織学的検討:PAP法によりペルオキシダーゼ識識抗ヒトIgG抗体(P-anti human IgG)を2次抗体として、間接法により判明した。(結果および考察)1.ヒト-ヒトの系では細胞融合は成功せず、マウス-ヒトの系を用いてIgGを作成した。2.29種類のヒトIgG産生細胞を得た。3.10種類のヒトIgGは、5例のヒト神経膠腫全てに陽性であったが、髄芽腫2例、転移性脳腫瘍1例は陰性であった。4.10種類のヒトIgGはほぼ同程度の陽性率であった。5.P-anti human IgG単独でも神経膠腫が陽性であり、B細胞とグリア細胞の交又反応が認められた。6.予め抗ヒトIgG抗体を作用させてB細胞との交又部をブロックした後に、培養上清を作用させたところ陽性細胞が増加したことから、培養上清にはヒト悪性神経膠腫に対する抗体が含まれていることが明らかになった。今後は精製を行い、さらに多くの腫瘍パネルと正常組織との反応を検討し、神経膠腫特異性について追求したいと考えている。
ファロ-四徴症の肺動脈の発達に関する基礎的研究

ビスダイアミンによるファロ-四徴症として,通常のファロ-四徴症,肺動脈閉鎖を合併するファロ-四徴症,肺動脈弁欠損を合併するファロ-四徴症の3種類が生じた。この研究では,これら3種類のファロ-四徴症の肺動脈を,ビスダイアミン投与後の心臓の正常の場合と比較した。(1)ビスダイアミンにより生じたファロ-四徴症ラット胎仔の肺動脈の研究(N=17)。これらのラットでは動脈管が存在する。この場合の主肺動脈の直径は対照の90%であり左右肺動脈の太さは対照と差がなかった。(2)肺動脈弁欠損を合併するファロ-四徴症ラット胎仔の肺動脈の研究(N=17)。ビスダイアミン投与により生じた肺動脈弁欠損のファロ-四徴症では動脈管が欠如し,主肺動脈の内径は対照の80%,左右肺動脈の内径は対照の135%,162%に増大していた。左右肺動脈の拡張と肺動脈弁輪部分の大きさと相関があり,肺動脈弁輪が大きいほど左右肺動脈の拡張が著しかった。(3)肺動脈閉鎖を合併するファロ-四徴症ラット胎仔の肺動脈の研究(N=15)。ビスダイアミン投与により生じた肺動脈閉鎖のファロ-四徴症の胎生期の肺動脈を計測すると,主肺動脈の内径は対照の60%であり,極めて低形成であった。左右肺動脈の内径は対照と差が無かった。以上の研究により胎生期の各種ファロ-四徴症の肺動脈の大きさが明らかになった。
放線菌の生産する糸状菌胞子形成阻害物質の構造と作用に関する研究

有機培地を用いて放線菌NORK-16株を培養し、培養液に生産されるRK-16物質を弱酸性陽イオン交換樹脂次いでダイアイオンによって抽出し、粗抽出物を活性炭及びセルロースのカラムクロマトグラフィーによって精製し、最終的には逆相系カラムを用いたHPLCで分離してRK-16物質を得た。本物質は塩基性に不安定な物質で、元素分析、高分解能FAB-MSによってC_<16>H_<24>N_7O_8Pの分子式が確立された。本物質の^1H及び^<13>CNMRスペトクルは本物質がヌクレオシド構造を有することを示唆した。RK-16を酸加水分解すると、L-プロリンと8-ヒドロキシアデニン(8-HA)が得られた。8-HAの特徴的なUV吸収極大はRK-16にも存在するので8-HAがRK-16の構成成分であることが推定された。RK-16をインプロピリデン誘導体にし、そのMS/MSスペクトルを推定し、フラグメント解析を行った結果、ヌクレオシドの糖部分は5炭糖で5^1位にリン酸エステルが結合していることが推定された。5^1位のリン酸結合は^<13>CNMRにおけるC-Pカップリングの存在によって裏付けられた。RK-16を温和にアルカリ加水分解すると、脱プロリル体が得られた。この物質は分子式C_<11>H_<17>N_6O_7Pを有し、その^1H及び^<13>CNMR、FAB-MSからヌクレオシドの5^1位にメチルホスホルアミデート基がリン酸エステル結合で置換した物質であることが推定された。RK-16のイソプロピリデン誘導体のMS/MSスペクトルの解析から、プロリル基は5^1位の置換基に存在し、ホスホスルアミデート基のアミノ基を介して結合していることが判った。以上の結果、本物質の構造を8-ヒドロキシアデノシンの5^1-メチルホスホル-プロリルアミデート、またはその異性体であると推定した。本物質は低濃度(0.25Mg/ml)で特異的に灰色がび病菌の胞子形成を阻害することが観察された。その作用機構については現在検討中である。本物質はin vivoではキウリの灰色かび病に対して、強くはなかったがその耐性株に対して防除効果を示した。
公共空間の音環境に関する研究

鉄道駅空間や空港ターミナル、地下商業街や大型ビルのアトリウム空間などの不特定多数の人々が行き交う公共性の高い空間の居住性に関して、本研究では音環境の視点から実態調査と実験室実験による基礎的な検討を行った。この問題については数年前から予備的検討を開始し、国内外における各種の公共空間の建築音響条件についての視察調査、鉄道駅やアトリウムを対象とした騒音測定などを行い、研究の進め方について検討した。それらの結果に基づいて、平成7年度より本研究を開始したが、その内容は大きく分けて次の二つからなる。まず第一は、典型的な公共空間としてJR横浜駅を起点とする商業区域を含む地下空間に条件の異なる3地点を選び、人々が行き交う昼間のライブな状況における環境音の実態と、人のいない夜間における建築音響的指標(残響時間等)の測定を実施した。その結果から、建築的条件と音環境条件との関係について検討・考察を行った。公共空間の音環境を総合的に考えるためには、このような物理的アプローチとともに、聴覚心理的なアプローチが必要であるそこで、第二の内容として、本研究に当って新たに開発した音響測定法および音場シミュレーション手法を用いて、公共空間の音環境に関する主観評価実験を試みた。実音場の測定方法としては、6本の指向性マイクロホンを用いた3次元集音方式を考察し、上記の3地点における環境音並びに人為的インパルス応答の測定を行った。そのデータをもとに、音響実験室(無響室)内に6個のスピーカを配置したディジタル音場シミュレーションシステムを構築して実音場を再現し、公共空間における喧噪感とアナウンス(パブリック・アドレス)の聞き取り易さに関する心理評価実験を行った。その結果から、これらの聴覚心理的属性と建築音響的特性の関係を検討した。これまでに各種の公共空間における音環境の実態把握・音響シミュレーション手法の適用性に関する検討、主観評価実験に用いる聴感実験用信号の作成について以下の研究を行ってきた。(1)実測調査鉄道駅や地下街などを対象として、等価騒音レベル、インパルス応答、残響時間、音圧距離減衰特性、明瞭度などの音響物理的特性について実測調査を行った。この測定には、これまでに開発してきた室内音響特性の測定技術を適用し、また人間の頭部及び耳介などの効果を含めてバイノ-ラル(両耳聴)インパルス応答を測定するために、ダミ-ヘッドマイクロホンシステムを使用しており、方向情報を含んだ形で精度の高いインパルス応答が得られた。(2)音響シミュレーション公共空間の音環境を、実験室で物理的並びに聴感的相似性を保って再現するための一つの方法として模型実験を適用することとし、非常放送などに用いられるPA装置の指向性のシミュレーション方法、およびダミ-ヘッドの開発を行った。実物および模型ダミ-ヘッドを通して測定したバイノ-ラル・インパルス応答と任意の無響信号(音声など)を合成して主観評価実験用信号を作成するために、ディジタルたたみ込み演算装置(Huron)を使用した音響シミュレーションシステムを構築した。このシステムを用いた音源の指向性を含めたシミュレーションにより、非常放送などに用いられるPA装置の効果の確認が聴感的に可能となった。また、次年度に予定している主観評価実験に用いるための音源信号を、デジタルたたみ込み演算装置(Huron)により作成した。この問題については数年前から予備的検討を開始し、国内外における各種の公共空間の建築音響条件についての目視(写真撮影)による実態調査、鉄道駅やアトリウムを対象とした騒音測定などを行い、研究の進め方について検討した。

それらの結果に基づいて、平成7年度より本研究を開始したが、その内容は大きく分けて次の二つからなる。まず第一は、典型的な公共空間としてJR横浜駅を起点とする商業区域を含む地下空間に条件の異なる3地点を選び、人々が行き交う昼間のライブな状況における環境音の実態と、人のいない夜間における建築音響的指標(残響時間等)の測定を実施した。その結果から、建築的条件と音環境条件との関係について検討・考察を行った。公共空間の音環境を総合的に考えるためには、このような物理的アプローチとともに、聴覚心理的なアプローチが必要であるそこで、第二の内容として、本研究に当って新たに開発した音響測定法および音場シミュレーション手法を用いて、公共空間の音環境に関する主観評価実験を試みた。実音場の測定方法としては、6本の指向性マイクロホンを用いた3次元集音方式を考案し、上記の3地点における環境音並びに人為的インパルス応答の測定を行った。そのデータをもとに、音響実験室(無響室)内に6個のスピーカを配置したディジタル音場シミュレーションシステムを構築して実音場を再現し、公共空間における喧噪感とアナウンス(パブリック・アドレス)の聞き取り易さに関する心理評価実験を行った。その結果から、これらの聴覚心理的属性と建築音響的特性の関係を検討した。
超小型分散センサノードに基づくユビキタス・スマート環境基盤

本研究はシンプルな超小型センサノードを開発し,振動センサなどを用いて,生活環境をセンシング・学習するとともに,簡易データ処理と各センサからの情報統合によりユーザや環境の状況認識の実現を目的とする。本研究の特徴は,各分散ノードがそれぞれ小規模ながら処理能力を持ち,コンテキスト情報を認識しその結果を通信デバイスを通じてイベント出力するスマートセンサにある.我々は小型DSPマイコン上を利用してスマートセンサを開発し,実証実験により80%以上の認識率を得た.また,1台だけではなく,複数台での協調を可能にした.本研究はシンプルな超小型センサノードを開発し,振動センサなどを用いて,生活環境をセンシング・学習するとともに,簡易データ処理と各センサからの情報統合によりユーザや環境の状況認識の実現を目的とする。本研究の特徴は,各分散ノードがそれぞれ小規模ながら処理能力を持ち,コンテキスト情報を認識しその結果を通信デバイスを通じてイベント出力するスマートセンサにある.我々は小型DSPマイコン上を利用してスマートセンサを開発し,実証実験により80%以上の認識率を得た.また,1台だけではなく,複数台での協調を可能にした.本研究は、非常にシンプルで低価格で実現可能な超小型センサノードを開発し、マイクロホン、振動センサなどを用いて、生活環境をセンシングし、学習するとともに、簡易なデータ処理と各センサからの情報統合によりユーザや環境の状況認識を行う技術の研究開発が目的である。本研究の特徴は,各分散ノードがそれぞれ小規摸ながら処理能力を持ち,コンテキスト情報を認識しその結果を通信デバイスを通じてイベント出力するスマートセンサにあり,従来の中央集中型のセンシングシステムに対し,柔軟なセンサネットワークシステムを実現する.このセンサが認識するコンテキストの例としては,「ドアの開閉」「椅子への着席」「カーテンの開閉」「計算機の利用」「机にモノを置く」などが挙げられる.初年度はこれらの実環境データを収集し,簡便なアルゴリズムを実装したPC上のプロトタイプシステムでのコンテキスト認識実験を行った.Instant Learning Smart Sensor (ILSS)として,小型DSPマイコン上に同じアルゴリズム用いた実装を行い,本研究成果の実現可能性を確認した.また,単一の実行シナリオを持つソフトウェアを機能の異なる複数のノードで分散動作させるためには,従来は個別のノードに対応したソフトウェアを個別に作成する必要があった。本研究では,単一の実行シナリオ(ソースコード)を,複数の機能の異なるノード上で実行可能なソフトウェアに分割する自動分散化技術を開発した.この技術とスマートセンサの仕組みを組み合わせることによって,高度で柔軟なマルチノードセンシングシステムの実現が期待できる.本研究は、非常にシンプルで低価格で実現可能な超小型センサノードを開発し、マイクロホン、振動センサなどを用いて、生活環境をセンシングし、学習するとともに、簡易なデータ処理と各センサからの情報統合によりユーザや環境の状況認識を行う技術の研究開発が目的である。本研究の特徴は,各分散ノードがそれぞれ小規模ながら処理能力を持ち,コンテキスト情報を認識しその結果を通信デバイスを通じてイベント出力するスマートセンサにあり,従来の中央集中型のセンシングシステムに対し,柔軟なセンサネットワークシステムを実現する.このセンサが認識するコンテキストの例としては,「ドアの開閉」「椅子への着席」「カーテンの開閉」「計算機の利用」「机にモノを置く」などが挙げられる.第2年度は,初年度に小型DSPマイコン上を利用して開発したコンテキスト認識を実現するスマートセンサInstant Learning Smart Sensor (ILSS)について,1台だけではなく,複数台での協調を可能にした.複数のスマートセンサを用いることにより,具体的には,階段の上り下りの判定や,机や壁をノックした位置の推定などが可能になる.また,実環境でのセンシングについての知見を高めるため,人が歩行する環境でのロボットの自律移動を行うための実証環境として「つくばチャレンジ」に参画した。豊田中央研究所の協力を得て、ロボットのセンシングや複数のセンサ情報の統合に関する知見を得た.ロボットの実環境での動作検証が困難であること分かったため、センシングシステムの仮想化が必要であるという結果を得た.そこで次年度以降は,仮想環境センサデバイスのエミュレーションとその上のソフトウェア開発を行うことを検討している.本研究は、非常にシンプルで低価格で実現可能な超小型センサノードを開発し、マイクロホン、振動センサなどを用いて、生活環境をセンシングし、学習するとともに、簡易なデータ処理と各センサからの情報統合によりユーザや環境の状況認識を行う技術の研究開発が目的である。本研究の特徴は,各分散ノードがそれぞれ小規模ながら処理能力を持ち,コンテキスト情報を認識しその結果を通信デバイスを通じてイベント出力するスマートセンサにあり,従来の中央集中型のセンシングシステムに対し,柔軟なセンサネットワリクシステムを実現する.このセンサが認識するコンテキストの例としては,「ドアの開閉」「椅子への着席」「カーテンの開閉」「計算機の利用」「机にモノを置く」などが挙げられる.最終年度は、初年度に構築した、小型DSPマイコンで実現されたスマートセンサInstant Learning Smart Sensor(ILSS)を用い、前年度に開発した、複数スマートセンサでの実世界センシング活用に加えて、ユーザからの教示を可能な限りシンプルに行う「インスタント・スマートラーニング」手法の一つとして、「ダイレクト・ティーチング」手法を考案した。我々のスマートセンサを用いる際には、ユーザは、センサに対し、認識音の教示が必要である。これまでは、PCを補助デバイスとして、ユーザが認識対象を一つ一つ教示を行う必要があったが。一方、ダイレクト・ティーチングでは、認識対象音を聞かせた後、必要な操作を例示する、という行為によって、直接的に動作の指定が可能になる。ダイレクト・ティーチングの有効性は、実験によって確認されている。

また、本年度は、センサ応用としてつくばチャレンジ2009に参加し、センサの仮想化環境の開発を行った。分散センサを実際に活用した環境である自律移動ロボットシステムにおいて、高度なセンシングをリアルタイムに行うシステムの開発は高い負担となるが、これを軽減するための仮想化環境を提案し、プロトタイプを実装した。
農林業を基軸とした「地域産業複合体」の形成過程と農山村の活性化に関する研究

1.「地域産業複合体」の概念や今日的意義を明確にするとともに、農林業を基軸とした「地域産業複合体」の代表的事例である田辺・南部郷の「梅産業」の形成過程と経済波及効果を考察し、地域産業の複合化が地域社会・経済の発展と活性化に大きな役割を果たしていることを明かにした。2.和歌山県の林業や地場産業の実態分析によって同県の林業や地場産業が一段と厳しい状況に置かれ、後退と縮小を余儀なくされていることを明かにした。あわせて、林業および地場産業は、同県にとっていまなお重要な産業であり、その再生のためにはIT等を活用した林業の川上と川下との連携、あるいは地域産業ネットワークの構築が緊要になっていることを明確にした。3.梅生産農家および関係農協に対する詳細なヒアリング調査等によって和歌山県の梅主産地が全国でも際立って強い競争力をもった産地となっていることを明かにするとともに、その基盤として梅生産に適した気候風土のみならず高い生産力と優れた経営があることを明確にした。また、和歌山県における梅主産地では、農家が生産のみならず梅の一次加工(白干し梅)を担っており、このことが主産地形成と農業経営の安定に大きな役割を果たしていることを明確にした。4.梅干加工業者等へのアンケート調査等を実施し、これまで実態が不明確であった梅干製造業の構造、現状と問題点等を明かにした。とくに、中国産の梅調整品、中国で生産、梅干の原産地表示等への対応方向についての基礎資料を得た。5.田辺・南部郷の「梅産業」は、今後の「梅産業」の動向を大きく左右する価格下落と「過剰」・梅生育不良(梅枯れ)、中国等からの輸入梅との競合、過重・長時間労働等の諸問題に直面しており、これら諸問題の打開が焦眉の課題になっていることを明かにした。本研究の目的は、農業と食品加工・販売との結合による地域産業の複合化が進展している和歌山県田辺市および南部郷(南部町・南部川村)の梅産地に注目し、「地域産業複合体」の形成と展開が地域社会の維持や活性化にいかなる役割を果たしているかを解明することである。この目的に即し、本年度は(1)同産地における梅生産の動向に関する資料整理・統計分析、(2)梅の生産・加工・流通・販売の実態や問題点についての総合的・体系的把握、(3)「ウメ産業」と総称される地域産業の構造分析を重点課題とした調査研究活動を展開した。調査研究活動の具体的内容としては、田辺市農林課、南部川村うめ課、21うめ研究センター、日高・西牟婁農業改良普及センター、紀南農協、みなべ農協、紀州田辺梅干協同組合、紀州南部梅干協同組合等に対して数次にわたってヒアリングを行うとともに、梅生産農家を対象にしたアンケート調査を実施した。また、調査報告会や研究会を数回行った。こうした調査研究活動によって下記のような実績を得ることができた。(1)梅の生産・加工・流通・販売に関するデータを収集・整理し、「ウメ産業」の総合的・体系的分析の基礎資料を獲得した。(2)梅生産農家へのアンケート調査によって梅生産の現状、問題点、将来方向等を考察する基礎資料を得た。(3)関係機関・団体等へのヒアリングを通じ梅を基軸にした「地域産業複合体」が地域社会・経済の基盤となっていることを確認した。(4)同時に「地域産業複合体」は現在幾多の深刻な問題点を抱えており、その打開・解消が焦眉の課題になっていることを確認した。

1.「地域産業複合体」の概念や今日的意義を明確にするとともに、農林業を茎軸とした「地域産業複合体」の代表的事例である田辺・南部郷の「梅産業」の形成過程と経済波及効果を考察し、地域産業の複合化が地域社会・経済の発展と活性化に大きな役割を果たしていることを明かにした。2.和歌山県の林業や地場産業の実態分析によって同県の林業や地場産業が一段と厳しい状況に置かれ、後退と縮小を余儀なくされていることを明かにした。あわせて、林業および地場産業は、同県にとっていまなお重要な産業であり、その再生のためにはIT等を活用した林業の川上と川下との連携、あるいは地域産業ネットワークの構築が緊要になっていることを明確にした。3.梅生産農家および関係農協に対する詳細なヒアリング調査等によって和歌山県の梅主産地が全国でも際立って強い競争力をもった産地となっていることを明かにするとともに、その基盤として梅生産に適した気候風土のみならず高い生産力と優れた経営があることを明確にした。また、和歌山県における梅主産地では、農家が生産のみならず梅の一次加工(白干し梅)を担っており、このことが主産地形成と農業経営の安定に大きな役割を果たしていることを明確にした。4.梅干加工業者等へのアンケート調査等を実施し、これまで実態が不明確であった梅干製造業の構造、現状と問題点等を明かにした。とくに、中国産の梅調整品、中国で生産、梅干の原産地表示等への対応方向についての基礎資料を得た。5.田辺・南部郷の「梅産業」は、今後の「梅産業」の動向を大きく左右する価格下落と「過剰」、梅生育不良(梅枯れ)、中国等からの輸入梅との競合、過重・長時間労働等の諸問題に直面しており、これら諸問題の打開が焦眉の課題になっていることを明かにした。
中国の就学前教育振興政策下における農民工子女の教育保障

本研究が明らかにしようとする事項は、第一に、北京市における農民工子女の就園状況を明らかにすること、第二に、同市の幼児園の園児受入れ体制に係る現状と課題を明らかにすること、第三に「就学前教育三年行動計画」をはじめとする行政府の就学前教育諸政策の指向性及び実効性について検討すること、第四に養成校(教育研究者及び学界)の現状認識と対策(調査研究動向、課題把握など)について検討すること、第五に、農民工子女の就園と義務教育学校就学との関係性を検討し、就園の状況が就学に及ぼす影響について検討すること、以上主として5項目である。
日ソ戦争および戦後の引揚・抑留に関する総合的研究

2018年度は、4ヵ年の研究期間の2年目にあたり、科研メンバーによる研究発表が積極的に行われた。日本植民地研究会第26回全国研究大会では、共通論題として本科研メンバーを中心に「日本帝国の崩壊とソ連による占領」(コーディネーター:白木沢旭児)が企画され、内藤隆夫「朝鮮北部におけるソ連進駐ー日本窒素肥料(興南)の事例を中心にー」、兎内勇津流「ロシア・ソ連の史料・文献に見るソ連の南サハリン統治(1945-1950)」、荒井幸康「モンゴルにおける日本人抑留」が報告された。これまで、日ソ戦争史のなかでも光が当てられていなかった、北部朝鮮、戦後サハリン、モンゴルについて、新資料も紹介しながら最新の研究状況が明らかとなった。また、北海道大学が刊行する『北方人文研究』第12号には、ジョナサン・ブルの`Karafuto Repatriates and the Work of the Hakodate Regional Repatriation Centre, 1945-50'の邦訳(白木沢旭児)「樺太引揚と函館引揚援護局の役割1945-50」および、セルゲイ・クズネツォフによるロシア語研究報告の邦訳(兎内勇津流)「モンゴルにおける日本人抑留者1945-1947年」を掲載することができた。本科研の研究計画として、ロシアはじめ海外の研究者の外国語による研究成果を日本の読者に提供することを掲げていたが、これを2018年度には実現することができた。このほか、戦後の日本人残留者の問題を研究してきた中山大将が、その成果を単著『サハリン残留日本人と戦後日本:樺太住民の境界地域史』として上梓することができた。これらの、研究成果は、ペーパーとして公表される過程で、研究会、シンポジウムの形で発表されており、本科研メンバーの働きにより、日ソ戦争史研究は活況を呈していたと評価できよう。科研メンバーは、2018年度も精力的に資料調査を行った。黒岩幸子は、千島における日ソ戦争について、札幌およびサンクトペテルブルクに滞在し、北海道立文書館、在ロシア各文書館の関係資料を収集した。田淵陽子は、ウランバートルに長期間滞在し、モンゴル国名誉回復組織委員会の刊行物を収集、分析した。浅野豊美は、在米の米軍資料を調査し、太平洋戦争時の米ソ協力の具体的な資料を把握し、レンドリースの実態に迫る分析を可能にした。研究協力者の生田美智子は、女性のシベリア抑留に焦点をあて、在ロシア資料を調査し、日本人女性の移動記録を多数発見した。また、抑留現地を訪問して高齢者たちから日本人抑留者に関する情報を直接聞くことができた。同じく研究協力者の富田武は、本科研のロシア資料調査の過程で、国立社会政治史公文書館にて全連邦共産党中央委員会政治局会議議事録「特別ファイル」中の「最高裁案件小委員会」議事録を発見し、日本人「戦犯」銃殺刑の事実を明らかにした(富田武『シベリア抑留者への鎮魂歌』人文書院、2019年)。このほか、各メンバーは、防衛研究所戦史資料室、外務省外交史料館、滋賀大学経済経営研究所、奈良県立図書情報館戦争記念文庫、北海道農業研究センター等にて関係資料を把握し、収集・分析を進めている。今年度は、科研メンバーによる研究会を2回開催する予定である。1回目は8月3日に開催し、花田智之氏(防衛研究所)を招いてノモンハン事件前後の日ソ関係に関する報告を、そのほか進捗の著しいメンバーからも報告を予定している。また、科研の成果報告書となる著書の章構成について議論する。2回目は、年度末に開催し、進捗が著しいメンバーの研究発表を予定している。各メンバーは、引き続き、在ロシア、中国、韓国、米国および日本国内の資料収集・分析を進める。8月の研究会を経て各自の分担も、より明確になるはずである。このほか、ロシア語文献の邦訳として、セルゲイ・クズネツォフ氏(イルクーツク大学)の日本人抑留に関する書誌、ニコライ・ヴィシネフスキー氏(サハリン博物館元館長)の『知取協定』の2冊の邦訳を刊行する予定である。今年度は、4ヵ年の科研期間の第1年目であり、研究活動のほとんどは、資料収集、資料調査であった。ただし、これまでの研究業績を有するメンバーが集まっているため、研究の公表も行われた。日ソ戦争過程については、日ロ双方の資料調査を踏まえて、加藤聖文「ソ連軍の満洲進攻と関東軍」、ヤロスラブ・シュラトフ“Rescued in Siberia : The US Airmen at the Soviet Far East"、などの学会発表が行われた。また井澗裕は『ロシア革命とソ連の世紀第2巻』に「日ソ戦争」を寄稿し、兎内勇津流は「第二次世界大戦期サハリン周辺海域の航行問題」を『ロシア史研究』に発表した。引揚についてはジョナサン・ブル「大日本帝国から再考するポスト帝国時代の人口移動:サハリン(樺太)から北海道への引揚げを中心に」、中山大将「近現代東アジア境界地域における残留現象の比較相関研究」などの学会発表がなされた。冷戦体制への移行過程についてはヤロスラブ・シュラトフ“The Khabarovsk Trials of 1949 and the Cold War Diplomacy"、湯浅剛「ユーラシア国際関係におけるエネルギー・ファクター」などの学会発表を行った。

また、札幌においてはロシアの研究者を招いて研究会を開催し、ニコライ・ヴィシュネフスキー「知取協定と樺太における戦争の終結」(2017年12月2日)、ミハイル・クズネツォフ「モンゴルにおける日本の抑留者(1945-1947):国際関係上の出来事と国民の悲劇」(2018年1月25日)の2つの研究発表がなされた。これらの報告はロシア語でなされたが、日本語訳を作成中であり、近いうちに公刊予定である。ロシアではロシア連邦国防省中央文書館、ロシア連邦国立文書館、ロシア国立社会政治史文書館、サハリン州国立文書館、ハバロフスク地方国立文書館の資料調査および収集を進めている。これらを通じて、日本人戦犯および佳木斯第一陸軍病院の女性部隊に関する貴重な情報が得られた。国内では防衛省防衛研究所戦史室所蔵の陸軍文書のうち、満洲関係、千島関係の閲覧・複写を進めた。その結果、千島における慰安婦の存在がわかり、満洲国軍の日ソ戦争における役割がより明らかになった。特筆すべきは、『満蒙開拓団実態調査表』原本が山形県にてまとまって保存されていることがわかり、整理に着手したことである。満蒙開拓団は、日ソ戦争のさなかに逃避行を余儀なくされ、また男子は関東軍兵士として抑留を経験している。この資料によって各開拓団の敗戦後の避難経路が明らかになる。戦争・引揚・抑留体験者からの聞き取り調査も行った。そのなかでは『平壌で過ごした12年の日々』の著者宅にて家族から日記等の借用を許され、ソ連進駐下の朝鮮について検討する手がかりを得ることができた。また、東京都、山梨県、岡山県、広島県で従軍看護婦、女子挺身隊員、衛生兵(男性)に聞き取り調査を行い、当時の救護手帳、メモ、写真、引き揚げてからの手書きのメモ、私家版の抑留記などを見ることができた。2018年度は、4ヵ年の研究期間の2年目にあたり、科研メンバーによる研究発表が積極的に行われた。日本植民地研究会第26回全国研究大会では、共通論題として本科研メンバーを中心に「日本帝国の崩壊とソ連による占領」(コーディネーター:白木沢旭児)が企画され、内藤隆夫「朝鮮北部におけるソ連進駐ー日本窒素肥料(興南)の事例を中心にー」、兎内勇津流「ロシア・ソ連の史料・文献に見るソ連の南サハリン統治(1945-1950)」、荒井幸康「モンゴルにおける日本人抑留」が報告された。これまで、日ソ戦争史のなかでも光が当てられていなかった、北部朝鮮、戦後サハリン、モンゴルについて、新資料も紹介しながら最新の研究状況が明らかとなった。また、北海道大学が刊行する『北方人文研究』第12号には、ジョナサン・ブルの`Karafuto Repatriates and the Work of the Hakodate Regional Repatriation Centre, 1945-50'の邦訳(白木沢旭児)「樺太引揚と函館引揚援護局の役割1945-50」および、セルゲイ・クズネツォフによるロシア語研究報告の邦訳(兎内勇津流)「モンゴルにおける日本人抑留者1945-1947年」を掲載することができた。本科研の研究計画として、ロシアはじめ海外の研究者の外国語による研究成果を日本の読者に提供することを掲げていたが、これを2018年度には実現することができた。このほか、戦後の日本人残留者の問題を研究してきた中山大将が、その成果を単著『サハリン残留日本人と戦後日本:樺太住民の境界地域史』として上梓することができた。
絨毛性疾患における父性由来遺伝子の役割に関する分子遺伝学的研究-分子生物学的手法を用いた絨毛性疾患の治療的分類

胞状奇胎がandrogenesisという事実は梶井、大沢この染色体分析により有名である。その後完全奇胎のうち8090%がandrogenesisによるhomozypous XX moleと判明し、その残りがheterozygous XXmole、あるいはhetorozygous XYmoleとされている。部分奇胎はtriploidyとされており、PTD (persistent trophoblostic disease)に移行しないとされている。1984年和気らはheterozygous moleの中にはPTDに移行するものがあり、homozygous XXmoleはPTDに移行しないと報告したが、英国のLawlerらはこれに反駆している。従来この種の研究は染色体分析のbandiyにより行われているが、今日、最近確立されたDNA fingerprint法によって検討を試みた。JeffreysらのminisatellitoDNAはこの方法にきわめて有用とされているが、このprobeの使用には種々の制約がある為、まず私は新らしくprokeを作成し、このprobeが親子鑑定に十分応用できることを証明した。次に十例の胞状奇胎組織(うち2例部分奇胎)及びその父親、母親よりDNAを抽出し、DNA fingerprintを行った。完全奇胎と思われた8例のうち、明らかなandrgenecisは4例しか証明出来ず、他4例はandrogenesisとも、父母双方のバンドを必ずしも持っているとも言えず、これらが今後絨毛癌に移行するか否か予後を追跡したい。まだ一年しか経過していない為、予後については断定できないが、androgenesisを証明しえたし例がmetastatiCmoleとなり、部分奇胎の一例がHCGの低下が思わしくなく、化学療法を必要とした。そのPTDと思われる2例は療法共heterozygous moleではなく、従来の報告と予備していたま絨毛癌のDNA fingerprintはいまだ未施行で、胞状奇胎も10例しか検討しておらず、何よりもまだ1年弱しか経ていないため、今後の検討が必要であると感じている。
デフォルト脳活動から認知情報選択への神経基盤を探る: リソースとしてのドーパミン

認知情報処理にはデフォルト活動と認知制御活動との間の円滑な相転移が要求される。本研究では高次脳機能を統括している前頭前野を中心に後部帯状回、楔前部、頭頂連合野後半部、中側頭回などにおける局所脳波と神経伝達物質の測定を行い各脳部位間の情報の流れとその制御に関わる神経伝達物質機構を調べた。認知制御部位間では課題遂行時に局所脳波の因果関係が上昇する一方、デフォルトネットワーク部位では相関が減少していることが示され、注意集中時と比べてドーパミン放出の増加とそれに伴うグルタミン酸減少が起こることがデフォルトネットワーク部位における回路制御に関わることが示唆された。認知情報処理においては、デフォルト活動(DMN)と認知制御活動(cognitive control network; CCN)との間に円滑な相転移が要求される。しかし、「選択機能・覚醒水準」の制御に関与すると考えられ、高次脳機能を統括している前頭前野におけるローカルなデフォルト活動と認知制御活動の神経基盤については不明な点が多い。本研究では生理薬理的手法と遺伝子導入によりデフォルト活動と認知制御活動の橋渡しをする機構を明らかにする事を目的として霊長類を用いて研究を進めている。本年度は計画していた実験のうち以下の2点を中心に成果が出てきている。1)ニホンザルの「デフォルトー認知制御」の基盤となる神経ネットワーク機構をフィールドポテンシャルにより同定。課題学習を完成させたニホンザル1頭を用いてフィールドポテンシャルの記録を行っている。前頭葉内側面、後部帯状回、楔前部、頭頂連合野の後半部、中側頭回などから課題遂行時およびデフォルト時の局所脳波を同時記録。課題遂行のタイムスタンプ毎に脳部位間の情報の流れを解析した。2)ニホンザルの「デフォルトー認知制御」の基盤となる神経ネットワーク機構を神経伝達物質放出量の変化として同定。課題学習を完成させたニホンザル1頭を用いて神経伝達物質量の測定をを行っている。局所脳波の測定から主に前頭連合野(前頭葉内側面、前部帯状回)から神経伝達物質測定実験を開始している。前頭葉背外側部と違い課題時にドーパミン量の減少(デフォルト時の増加)が観測されている。本研究では高次脳機能を統括している前頭前野を中心に後部帯状回、楔前部、頭頂連合野後半部、中側頭回などにおける局所脳波と神経伝達物質の測定を行い各脳部位間の情報の流れとその制御に関わる神経伝達物質機構を調べている。神経伝達物質の動態:デフォルトネットワークの前部を担うサル内側前頭前野における神経伝達物質の変化を調べたところデフォルト時には注意集中時と比べてドーパミン放出の増加が見られ、グルタミン酸放出に変化がないことが観察された。一方、デフォルトネットワークに属しないサル補足運動野においては、デフォルト時は注意集中時と比較してデフォルトネットワーク部位と同様にグルタミン酸放出量には変化が無かったが、ドーパミンの放出の減少が観察された。我々はこれまでも、認知制御に関わるいくつかの前頭前野に於いてドーパミンとグルタミン酸の関係を報告してきたが、デフォルト時にドーパミン放出の増加する部位は無く、デフォルトシステム部位の特異性が明らかになった。今後ほかのデフォルト部位に於いてドーパミンがどのように関係するか比較検討する必要性がある。局所脳波の解析:1頭からの局所脳波記録から相互寄与率の解析中である。さらに例数を増やすために2頭の記録を継続中である。遺伝子解析:マカクおよびマーモセットにおける遺伝子情報はデータベース情報が十分でなく難航している。副次的にマーモセットに於いて覚醒度および報酬に関連するペプチド、オレキシンの遺伝子配列が特異的であることが判明、機能を比較するために抗体を作製し検討を始めた。神経伝達物質の動態:デフォルトネットワークの前部を担うサル内側前頭前野における神経伝達物質の変化を調べデフォルト時には注意集中時と比べてドーパミン放出の増加が見られ、グルタミン酸放出に変化がないこと、デフォルトネットワークに属しないサル補足運動野においては、デフォルト時は注意集中時と比較してデフォルトネットワーク部位と同様にグルタミン酸放出量には変化が無かったが、ドーパミンの放出の減少が観察され、学術誌に報告した。局所脳波の解析:認知課題としてdelayed alternation課題およびゲーム対戦課題を選択し、1頭からの局所脳波記録を記録した。相互寄与率を中心に解析中である。さらに例数を増やすために2頭の記録しながら解析を継続中である。遺伝子解析:マーモセットにおける遺伝子情報はデータベースが十分でなくデフォルト活動に関連する遺伝子発現変化と遺伝子発現操作の実験は難航している。昨年度副次的にマーモセットに於いて覚醒度および報酬に関連するペプチド、オレキシンの遺伝子配列が特異的であることが判明した。この配列を元に作製した抗体を用いてオレキシン細胞の分布を調べている。予想された遺伝子配列から作製したin situプローブによる遺伝子発現染色像から、作製した抗体がオレキシン細胞への特異性を確保していることが裏付けられた。本年度のヨーロッパ睡眠学会学術集会で成果を報告予定である。昨年度から継続しているニホンザルのデフォルト-認知制御の基盤となる神経ネットワーク機構をフィールドポテンシャルと神経伝達物質動態から検討する実験は終盤を迎えている。

神経伝達物質の検討は予定通り終了しており成果は論文として発表された。デフォルト活動における局所脳波活動記録実験もほぼ終了しており膨大な量のデータが集積されている。集まったデータを独自の解析方法を用いてデフォルト活動との関連解析中である。マーモセットの脳波記録およびフィールドポテンシャル記録は測定方法を比較検討し使い分けることで長期記録を継続中である。遺伝子発現からのアプローチに関しては独自の遺伝子解析を元に検討を進めてきたが遺伝子解析チームの研究員の転出もあり、デフォルト異常に関連する遺伝子発現を見いだすには至っていないため本研究計画での実施は縮小する決定をした。積み残されていた実験記録に関して、解析プログラムの再編成と人員の配置によりほぼ終了している。統計解析により有意な変化を見いだしており、既に学術会議では部分的に報告をし、本年度の論文発表にむけ準備を進めている。また認知制御に関わる前頭前野に於いてドーパミンとグルタミン酸の関係をデフォルト活動と比較、デフォルトシステム部位の特異性を報告した。認知情報処理にはデフォルト活動と認知制御活動との間の円滑な相転移が要求される。本研究では高次脳機能を統括している前頭前野を中心に後部帯状回、楔前部、頭頂連合野後半部、中側頭回などにおける局所脳波と神経伝達物質の測定を行い各脳部位間の情報の流れとその制御に関わる神経伝達物質機構を調べ報告した。神経伝達物質の動態:デフォルトネットワークの前部を担うサル内側前頭前野における神経伝達物質の変化を調べデフォルト時には注意集中時と比べてドーパミン放出の増加が見られ、グルタミン酸放出に変化がないこと、デフォルトネットワークに属しないサル補足運動野においては、デフォルト時は注意集中時と比較してデフォルトネットワーク部位と同様にグルタミン酸放出量には変化が無かったが、ドーパミンの放出の減少が観察され、以上の結果を学術誌に報告した。局所脳波の解析:認知課題としてdelayed alternation課題およびゲーム対戦課題を選択し、2頭4半球からの局所脳波記録を記録した。相互寄与率およびGranger解析を中心に解析を完了している。本研究では高次脳機能を統括している前頭前野を中心に後部帯状回、楔前部、頭頂連合野後半部、中側頭回などにおける局所脳波と神経伝達物質の測定を行い各脳部位間の情報の流れとその制御に関わる神経伝達物質機構を調べた。認知制御部位間では課題遂行時に局所脳波の因果関係が上昇する一方、デフォルトネットワーク部位では相関が減少していることが示され、注意集中時と比べてドーパミン放出の増加とそれに伴うグルタミン酸減少が起こることがデフォルトネットワーク部位における回路制御に関わることが示唆された。
双胎胎児心拍相互相関係数による胎児循環動態制御系の研究

双胎両児の心拍数を同時記録してみると、非常に類似した変動を示す部分がよく観察される。我々は、同時記録された双胎両児の心拍数時系列データをもとにその相互相関を解析した。それにより双胎間の心拍数変動の関連性について定量的に検討を加えることが本研究の目的である。筑波大学附属病院受診中の双胎妊婦に対してその同意を得た上、双胎用分娩監視装置(TOITU,MT-430)を用いてNSTを行い、心拍数出力をデジタル化してパーソナルコンピュータに収録した。一回の収録は0.2秒のサンプリング間隔で25分間行った。心拍数時系列データ収録後、active phase及びresting phaseと視認される区間において、それぞれ時間差(τ)が±60秒の範囲における相互相関関数(ρ(τ))を求めた。収録された症例は13症例のべ55件となった。妊娠週数は2538週であった。胎児の胎内動態をactive phaseとresting phaseに分けて観察してみたところ、active phaseで相互相関係数の最大値(ρ_<max>)をみると、ほとんどの症例でρ_<max>>0.20となるピークがあり、その平均と標準偏差は0.433±0.164であった。また、ピークの遅れ時間は12.44±12.35秒であった。これに対し、resting phaseでは、ρ_<max>は0.191±0.215であり、必ずしも特徴的なピークを示さないものが多かった。また、active phaseについて相互スペクトルを求めると、3.05.0cycle/min.の区間に小さなピークが認められた。なお、1絨毛膜性双胎と2絨毛膜性双胎とでは、双胎間の心拍数相互相関に明らかな差異は認められなかった。また、妊娠週数の進行に伴う相互相関の特徴的な変化もみられなかった。双胎両児の心拍数には絨毛膜数を問わず部分的に高い相関関係を示す時相があり、両児に周期の近似したLTVが存在することが示唆された。しかしながら、絨毛膜数による相互相関の明確な差異は認められなかったため、双胎間輸血症候群のような合併症の予知については今回の手法では難しく、引き続き検討を要するものと思われた。双胎胎児の心拍数を両児同時に記録してみると、一時的にではあるが胎児心拍数が非常に似た変動を示す部分がよく観察される。この同時記録された双胎両児の心拍数時系列をもとにその相互相関を解析し、双胎間の心拍数変動の関連性について検討すると共に、双胎妊娠管理上重要な要素である双胎循環系の生理の解明が本研究の目的の一つである。筑波大学附属病院において双胎妊婦の同意を得た上、入院後毎週データの収録を行った。現在、収録されたデータ数は12症例の延ベ34件である。一回の収録は0.2秒のサンプリングで25分間である。心拍数時系列データ収録後、記録が安定していることを目視により指定した区間において、時間差(τ)が±60秒の範囲における相互相関関数を求めた。

相互相関係数の最大値(ρ_<max>)をみると、ρ_<max>>0.20となるピークをもつ症例が多数あり、ピークを示す時間差は|τ|≦15秒となっていることが多かった。一方、相互に独立した心拍数時系列データをシミュレーションにより作成し相互相関について解析したところ、相互相関関数には特にピークが存在せずまたその値も0.05以下と低かった。以上の結果より双胎胎児間の心拍数は全く独立に変動しているとはいい難く、相互に何らかの影響が存在していることが示唆された。また、1絨毛膜性双胎と2絨毛膜性双胎の胎盤を通じた循環系に差異を生じる可能性が知られているが、現在までの収録データの解析では2絨毛膜性で双胎間の循環が独立している場合でも両児の心拍数変動に相関が認められた。今後、絨毛膜性の相違や在胎週数の進行による相互相関の変動について更に解析を進める予定である。双胎両児の心拍数を同時記録してみると、非常に類似した変動を示す部分がよく観察される。この心拍数変動の一致性についての報告は散見されるが、我々は同時記録された双胎両児の心拍数時系列をもとにその相互相関を解析し、双胎間の心拍数変動の関連性について定量的に検討を加えることが本研究の目的である。筑波大学附属病院受診中の双胎妊婦に対してその同意を得た上、双胎用分娩監視装置(TOITU,MT-430)を用いてNSTを行い、心拍数出力のデジタル化されたものをパーソナルコンピュータに収録した。一回の収録は0.2秒のサンプリング間隔で25分間である。心拍数時系列データ収録後、active phase及びresting phaseと視認される区間において、それぞれ時間差(γ)が±60秒の範囲における相互相関関数(ρ(γ))を求めた。昨年度より収録された症例は13症例のべ55件となった。妊娠週数は25週38週であった。胎児の胎内動態をactive phaseとresting phaseに分けて観察してみたところ、active phaseで相互相関係数の最大値(ρ_<max>)をみると、ほとんどの症例でρ_<max>>0.20となるピークがあり、その平均と標準偏差は0.433±0.164であった。また、ピークの遅れ時間は12.44±12.35秒であった。これに対し、resting phaseでは、ρ_<max>は0.191±0.215であり、必ずしも特徴的なピークを示さないものが多かった。また、active phaseについて相互スペクトルを求めると、3.05.0cycle/min.の区間に小さなピークが認められた。なお、1絨毛膜性双胎と2絨毛膜性双胎とでは、双胎間の心伯数相互相関に明らかな差異は認められなかった。双胎両児の心拍数には絨毛膜数を問わず部分的に高い相関関係を示す時相があり、両児に周期の近似したLTVが存在することが示唆された。
パイオニア転写因子Oct4による標的ヌクレオソーム構造特異的認識メカニズム

本研究では、細胞初期化に重要なことで知られるパイオニア転写因子Oct4がヌクレオソーム構造中の標的塩基配列に結合する機構を、生化学的・構造生物学的アプローチにより解明することを目的としている。そのために、細胞初期化の際にOct4が集積することで知られるエンハンサー領域のDNAを用いてヌクレオソームを試験管内再構成し、生化学的解析を行った。このDNAにはOct4の標的塩基配列が複数含まれている。それら各々の標的配列に、Oct4が結合しなくなるよう変異を入れて、Oct4との結合能を解析した。その結果、Oct4は複数の標的配列のうちひとつにのみ結合することが分かった。このことから、Oct4はヌクレオソーム中の特定の位置に存在する標的配列にのみ結合できることが示唆された。そこで、Oct4のヌクレオソーム上における結合位置を確かめるために、Oct4-ヌクレオソーム複合体のクロスリンク質量分析を行った。その結果、上述の変異体解析で示唆された結合位置とよく一致する結果を得た。これは、ゲノム上に無数に存在するOct4標的配列のうち、ほんの一部にのみOct4が結合するメカニズムの本質であり、Oct4による遺伝子転写調節機構を理解する上で非常に有益な知見となると考えている。当該年度の研究により、Oct4は標的配列がヌクレオソーム上の特定の位置に存在する場合に限り、標的配列に結合できることが示唆された。また、クロスリンク質量分析の結果から、Oct4とヒストンの結合に関与する領域を推定することができた。さらに、Oct4-ヌクレオソーム複合体のクライオ電子顕微鏡による単粒子解析を行うための予備実験も進め、本解析を成功させるための指針を得ることができた。これらの実験結果から、Oct4が標的ヌクレオソームに結合する機構を理解するために重要な多くの情報を得ることができた。申請者はこれまでに、Oct4がヒストンH3-H4に直接結合することを見出している。さらに、今回のクロスリンク質量分析の結果から、この結合に関与する領域を、Oct4とヒストンのそれぞれについて大まかに推定することができた。今後、Oct4とヒストンの部分的なコンストラクトを用いて結合実験を行い、Oct4とヒストンの直接結合に関与する領域を同定する。さらに、Oct4-ヌクレオソーム複合体のクライオ電子顕微鏡による単粒子解析を行い、Oct4が標的ヌクレオソームに結合する機構とそれによって誘起されるヌクレオソームの構造変化を明らかにする。