hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固定電極にリンクしたナノスケール導体の電気伝導特性

低温で電気伝導を評価したところ、ゲート電圧の印加に対してクーロンブロッケイドによる電流振動を観測した。この要因はナノチャネルが接している基板表面のナノメートルスケールの表面凹凸を反映したグラファイト内のポテンシャル揺らぎあるいは微細加工での加工ダメージの影響と考えられる。同様の微細加工を行わずに得られたナノグラファイトリボンの伝導でも類似のクーロンプロッケイド振動が観測されることも分かった。この系の伝導はバリスティック伝導が期待されているが、実際の伝導では想定していたよりもかなり基板との相関が大きくことが初めて見出された。1. MBJ法を用いた単分子伝導測定に関しては、Nb-H2-Nb架橋系の超伝導ポイントコンタクトスペクトロスコピーの結果を発表するとともに、高い透過率が報告されているベンゼン架橋系の実験を開始した。しかし、これまでのところ明確な結果を得るには至っていない。これまで報告された金属・有機分子架橋系のほぼすべてにおいてそのコンダクタンスは非常に小さい。高い伝導の可能性を求めてグラファイトを電極としたMBJ実験を行った。金属と比較して破断に要する変位は長く、これは結晶構造の違いに原因があると考えられる。電流・電圧特性には状態密度のエネルギー依存性を反映した構造の他、ゼロバイアス異常が見られる。2.多層グラフェンにおけるスピンバルブ効果を観測し、スピン信号のグラフェン抵抗依存性を理論と比較することによって、スピン緩和長が極めて長い(8ミクロン以上)ことを明らかにした。また、多層グラフェンの超伝導ジョセブソン接合では、超伝導臨界電流の特異な接合長さ、温度依存性を見出し、その原因について検討した。3.ナノカーボン系の電気伝導を探索し、量子伝導を導き出すことを目的としてナノスケール周期を有するSiC上のグラフェンでの電気伝導を調べた。このグラフェンはSiC上のナノファセットを利用して成長させているため、特有の原子スケールステップ構造を有する。この原子ステップに注目し、電流の流れるチャネルをステップと平行あるいは垂直に形成し、それぞれの伝導チャネルに対する電界効果を詳細に調べ、ナノステップの電気伝導への影響と電気伝導の異方性を検出した。この結果から、数nmの原子ステップ上のグラフェンは原子スケール平坦面のグラフェンと比較して電界効果の小さい抵抗の大きなナノグラフェンを構成していることが分かった。1.MBJ法を用いた単分子伝導測定に関してはフラーレンC60架橋系の研究を行った。超伝導Al-C60-Al接合のIV特性は1mV以下で明瞭な多重アンドレーエフ反射特性を示し、また高バイアスでは多重散乱によると考えられるコンダクタンス揺らぎが見られる。予備的な解析では大きな透過率をもつ複数の伝導チャネルの存在が示唆されている。今後多数接合に関する両現象の統計解析によってフラーレン架橋系の伝導チャネルに関する知見を得る。2.単層及び多層グラフェン超伝導ジョセフソン
無加圧式積層クラッドを利用した超高融点材料と形状記憶合金の創製と拡散過程の解明

無加圧式積層クラッドを利用して金属間化合物から構成される超高融点材料と形状記憶合金の作製を試み、本年度は昨年度に実施した超高融点材料の作製に続いて、Ti-Ni系形状記憶合金の作製を行った。金属間化合物は規則構造に起因して延性が乏しく、既存の塑性加工技術を適用する場合は課題が多く、また高融点材料であるため、鋳造が困難であるなどの課題もある。そこで、原材料となる金属の板や箔を積層して、融点よりも低い温度域で加熱する本手法は、これらの課題を解決できる手法として期待される。原材料には、厚さ0.5mmのTi板と厚さ0.3mmのNi板を利用して、縦15mm、横10mmに切断して、Ni箔を2枚、Ti箔を3枚ほど積層させ、ステンレス製のクリップで固定した。Ti-Ni系状態図のうち、最も融点の低い温度、すなわちTiとTi2Niの共晶点を基準に熱処理を行った。共晶温度の直上である960°Cで加熱した場合、保持時間3minで反応が起こりTi板とNi板が接合したが、10minでは板が溶融して、形状を維持できないことが分かった。一方、共晶温度である950°Cで加熱すると、保持時間60minでも溶融が見られず、Ti板とNi板の接合が維持され、境界面に金属間化合物の形成が見られた。走査型電子顕微鏡で観察したところ、Ti2Ni, TiNi, TiNi3が連続した傾斜構造を有するように、層状に形成された。また、Ti2NiとTiNi3の厚さは数μm程度に対して、TiNiの厚さは9μmと厚いことが分かった。以上の結果から、共晶温度の直上で反応させると、共晶融液が形成されるが、板形状が維持できず、一方で共晶温度以下の固相状態では反応速度が遅く、保持時間の長時間化が必要であることが分かった。形状記憶合金を構成するTiNiの形成が確認できたことから、概ね順調に進んでいると判断した。また、共晶温度以上では試料が溶融することを明らかとして、熱処理温度に好適条件があることが分かった。今回選択した試料の厚さはTi板で0.5mm、Ni板で0.3mmと厚いものを使用したが、これを0.1mm以下にすることで、反応時間の短縮化を図ることができ、目的とする金属間化合物から構成された均一な試料が形成できると考える。また、保持時間と成長速度には放物線則が成立していることも明らかとなったことから、これらのデータベースを活用すると、保持温度と保持時間の熱処理条件を選択することで、形成される金属間化合物の厚さが予測できると考える。前年度と本年度には、実用化された金属間化合物であるTiNi、もしくは実用化を目的として継続的に研究がなされているNb-Al系金属間化合物の製造を試みた。そこで、3年目となる2019年度の研究では、まだ実用化されていない金属間化合物の作製を試みる。すなわち、Ni-Sn,Ti-Sn,Mo-Fe,Mo-Ptなどの系でみられる金属間化合物は、高融点であることや、低温で相変化が起こるなどの特徴を有しているが、その特性はあまり明らかでない。そこで、次年度はこれらの金属間化合物を無加圧式積層クラッドを用いて作製する。実験手法はこれまでと同様として、所定の寸法に加工した金属板を交互に積層させ、これを無加圧のままで加熱する。保持温度は各系の状態図を参考として設定する。組織観察は主として走査型電子顕微鏡と付属の元素分析装置、ならびにX線回折装置を用いて行う。あわせて、昨年度と本年度に得られた成果を踏まえて、これらを継続して調査する。前年度の超高融点材料の作製では、第3元素となる金属箔の添加が反応速度を変化させることが分かったため、詳細な組織観察と定量的な評価を行う。モリブデン(Mo)やニオブ(Nb)などの超高融点金属とアルミニウムからなる金属間化合物はアルミナイドと呼ばれ,高温強度やある程度の耐酸化性に優れることから,超高融点構造用材料として期待されている.しかしながら,融点に起因して溶解による製造が困難であるため,本研究では無加圧式積層クラッドを用いた反応拡散による合成を試みた.すなわち,超高融点金属とアルミニウムを積層させて,アルミニムの融点以上に加熱することで,超高融点金属と溶融したアルミニウム間の反応拡散によりアルミナイドを形成させた.厚さ0.04mmもしくは0.035mmのモリブデン箔と厚さ0.04mmのアルミニウム箔を10mm×10mm程度になるように切断して,これを積層させた.厚さ0.5mmのモリブデン板を2枚用いて,積層した試料を上下から挟み込み,これを酸化防止のタンタル箔で包み込みステンレス製クリップで固定した.加熱温度は700°Cから1200°C,保持時間は5minから24hとして熱処理を行った.加熱温度700°CではAl濃度の高いMo3Al8が形成され,加熱温度900°CではMo3Al8からMo濃度の高いMo3Alへの変化が認められた.ただし,いずれの温度でもモリブデンが残留していた.

そこで,1200°Cで加熱したところモリブデンが消滅して,Mo3Al8とMo3Alのアルミナイドからなる試料が得られた.厚さ0.5mmのニオブ板と厚さ0.5mmのアルミニウム板を用いて積層した試料を準備して,700°Cで加熱したところ,形成されたアルミナイドは厚さ数μmに限られ,反応がモリブデンに比べて遅いことが分かった.そこで,ニオブとアルミニウムの間にチタン,ニッケル,鉄の箔を積層させて,第3元素の影響を調査した.この結果,チタンを添加するとアルミナイドの形成が促進されることが分かった.無加圧式積層クラッドを用いて,モリブデン基アルミナイドの形成を試みたところ,Al濃度の高いMo3Al8とMo濃度の高いMo3Alのアルミナイドを確認することができ,加熱温度の上昇に伴い,Mo3Al8からMo3Alへ変化することを明らかにできた.Mo3Alは2000°Cを超える融点を有することから,いくつかのモリブデン基アルミナイドの中でも超高温構造用材料として期待できる.したがって,目的とするモリブデン基アルミナイドの形成は可能であり,研究は概ね順調に進んでいると考える.ニオブ基の場合は,形成されるアルミナイドはごく僅かであり改善を求められた.そこで,第3元素の添加を試みたところ,ニッケルと鉄を含む場合はニオブ単体の場合と類似した反応が見られたが,チタンを含む場合ではこれらと異なる傾向と,アルミナイドの形成が確認できた.このことから,ニオブ基アルミナイドの形成も可能であり,研究は概ね順調であると考える.無加圧式積層クラッドを利用して金属間化合物から構成される超高融点材料と形状記憶合金の作製を試み、本年度は昨年度に実施した超高融点材料の作製に続いて、Ti-Ni系形状記憶合金の作製を行った。金属間化合物は規則構造に起因して延性が乏しく、既存の塑性加工技術を適用する場合は課題が多く、また高融点材料であるため、鋳造が困難であるなどの課題もある。そこで、原材料となる金属の板や箔を積層して、融点よりも低い温度域で加熱する本手法は、これらの課題を解決できる手法として期待される。原材料には、厚さ0.5mmのTi板と厚さ0.3mmのNi板を利用して、縦15mm、横10mmに切断して、Ni箔を2枚、Ti箔を3枚ほど積層させ、ステンレス製のクリップで固定した。Ti-Ni系状態図のうち、最も融点の低い温度、すなわちTiとTi2Niの共晶点を基準に熱処理を行った。共晶温度の直上である960°Cで加熱した場合、保持時間3minで反応が起こりTi板とNi板が接合したが、10minでは板が溶融して、形状を維持できないことが分かった。一方、共晶温度である950°Cで加熱すると、保持時間60minでも溶融が見られず、Ti板とNi板の接合が維持され、境界面に金属間化合物の形成が見られた。走査型電子顕微鏡で観察したところ、Ti2Ni, TiNi, TiNi3が連続した傾斜構造を有するように、層状に形成された。また、Ti2NiとTiNi3の厚さは数μm程度に対して、TiNiの厚さは9μmと厚いことが分かった。以上の結果から、共晶温度の直上で反応させると、共晶融液が形成されるが、板形状が維持できず、一方で共晶温度以下の固相状態では反応速度が遅く、保持時間の長時間化が必要であることが分かった。形状記憶合金を構成するTiNiの形成が確認できたことから、概ね順調に進んでいると判断した。また、共晶温度以上では試料が溶融することを明らかとして、熱処理温度に好適条件があることが分かった。今回選択した試料の厚さはTi板で0.5mm、Ni板で0.3mmと厚いものを使用したが、これを0.1mm以下にすることで、反応時間の短縮化を図ることができ、目的とする金属間化合物から構成された均一な試料が形成できると考える。
リコビナントgp130を用いたニワトリIL6とLIFのクローニング

本研究では,ニワトリgp130の塩基配列をもとに,リコビナントgp130を作成し,このリコンビナントgp130に対する抗体を作製,利用することにより,gp130のリガンドであるニワトリIL-6とLIFをクローニングすることにある.本年度は昨年度,作製に成功した抗gp130抗体を用いた免疫沈降法とIL-6およびLIFのクローニングを試み,以下の成果を得た.1.作出した抗gp130抗体を用いて免疫沈降法をおこない,リコビナントgp130を特異的に単離できることを確認した.2.ニワトリ由来細胞を用いて1.と同様に免疫沈降をおこない,天然型のgp130を沈降させたが同時に多数のタンパクが沈降することがわかった.3.本研究過程で世界で初めてニワトリLIFのクローニングに成功した.4.同時に,これまでニワトリでは未解析であった血小板由来増殖因子のクローニングにも成功した.5.IL-6の断片クローニングに成功したが,ドイツのグループが先に全長を報告してしまった.6.クローニングしたLIFおよびIL-6のリコンビナント体を作製し,ニワトリ細胞に対して生物活性を持つことを明らかにした.現在,当初の目的通り,これらのリコンビナント体の有効活用系の構築を目指している.本研究では,ニワトリgp130の塩基配列をもとに,リコビナントgp130を作製し,このリコビナントgp130に対する抗体を作製,利用することにより,gp130のリガンドであるIL6とLIFをニワトリでクローニングすることにある.本年度はリコビナントgp130を作製とモノおよびポリクローナル抗体の作出を行い,以下の成果を得た.1.ニワトリgp130の塩基配列をもとに,翻訳領域の異なる3種のリコビナントgp130を作製した.2.作製したリコビナントgp130は高純度に精製後,ウサギおよびマウスに免疫し,ウサギからは抗gp130ポリクローナル抗体,マウスからは細胞融合法を用いて,3種の抗gp130モノクローナル抗体を得た.3.作製した抗体は,ウエスタンブロット解析からいずれもリコビナントgp130を特異的に認識することが明らかとなった.特に,3種のモノクローナル抗体は少なくとも2種の認識部位の異なる抗体であることがわかった.4.作製したこれらの抗体は,フローサイトメトリー解析から,ニワトリ由来細胞の膜上に発現する天然型gp130を認識することがわかった.来年度はこれらの抗体を用いて,gp130に結合するリガンドを抗体とともに共沈させ,アミノ酸分析後,ニワトリIL6とLIFをクローニングする計画である.本研究では,ニワトリgp130の塩基配列をもとに,リコビナントgp130を作成し,このリコンビナントgp130に対する抗体を作製,利用することにより,gp130のリガンドであるニワトリIL-6とLIFをクローニングすることにある.本年度は昨年度,作製に成功した抗gp130抗体を用いた免疫沈降法とIL-6およびLIFのクローニングを試み,以下の成果を得た.1.作出した抗gp130抗体を用いて免疫沈降法をおこない,リコビナントgp130を特異的に単離できることを確認した.2.ニワトリ由来細胞を用いて1.と同様に免疫沈降をおこない,天然型のgp130を沈降させたが同時に多数のタンパクが沈降することがわかった.3.本研究過程で世界で初めてニワトリLIFのクローニングに成功した.4.同時に,これまでニワトリでは未解析であった血小板由来増殖因子のクローニングにも成功した.5.IL-6の断片クローニングに成功したが,ドイツのグループが先に全長を報告してしまった.6.クローニングしたLIFおよびIL-6のリコンビナント体を作製し,ニワトリ細胞に対して生物活性を持つことを明らかにした.現在,当初の目的通り,これらのリコンビナント体の有効活用系の構築を目指している.
気象変化に起因する疼痛悪化のメカニズムに関する動物実験と臨床実験による連携研究

申請者は,慢性痛やうつ病のように天候変化に影響を受ける疾患(気象病)のメカニズムを,慢性痛モデル動物を用いた独創的な基礎研究で明らかにしてきた。本研究計画では,メカニズムを明らかにする動物実験をさらに進めるとともに、これまでの研究成果を活用して新たに慢性痛患者を対象とした臨床実験を行った.この連携研究により,ヒトの気象病を再現することに成功し,効果的な予防治療法の糸口を見つけることができた.申請者は,慢性痛やうつ病のように天候変化に影響を受ける疾患(気象病)のメカニズムを,慢性痛モデル動物を用いた独創的な基礎研究で明らかにしてきた。本研究計画では,メカニズムを明らかにする動物実験をさらに進めるとともに、これまでの研究成果を活用して新たに慢性痛患者を対象とした臨床実験を行った.この連携研究により,ヒトの気象病を再現することに成功し,効果的な予防治療法の糸口を見つけることができた.1,動物実験(1)気圧検出メカニズムの解明に関する研究麻酔下のラットの前庭神経核から細胞外記録を行い,低気圧曝露(-20hPa/10分)に対する反応性を調べた.これまでの結果と同様に,数例のユニットにおいて低気圧曝露中に一過性の反応を観察することが出来た.気圧センサーが内耳前庭に存在するという仮説がさらに支持される.(2)気象要素の変動に対する交感神経の反応性に関する研究自由行動下のラットの腰部交感神経幹に電極を留置し,神経活動の連続記録を行った.慢性神経損傷(一側の坐骨神経を軽く絞扼)後に長期間(1週間1ヶ月)の連続記録に成功した(5例).慢性痛初期(1週間以内)には交感神経活動が一過性に増加することが観察された.2,臨床実験(1)慢性痛患者に人工気象曝露を行い、「天気痛」が再現できるかについての研究愛知医大痛みセンターに通院する天気変化に敏感な8名の慢性痛患者を十分な同意を得て被験者とした.低圧低温環境シミュレーターにより人工的気象要素変化に暴露し,患部の疼痛スコアの変化を観察した.全例で,低気圧曝露(-40hPa/30分)によりPain Visionで測定した疼痛スコアが一過性増加し,天気悪化時にみられる随伴症状(眩暈,耳鳴り等)も再現した.また,一部の被験者においては心電図の連続記録を行い,R-R間隔の変動解析した.結果として,低気圧曝露中には心臓交感神経系が一過性に賦活することが分かった.1.動物実験本年度も引き続き,自由行動下のラットの腰部交感神経にステンレス電極を留置し,慢性神経損傷後に1ヶ月程度の連続記録を行い、慢性痛病期によって交感神経の安静時活動に変化があるか、気象要素変動に対する反応性に変化があるかを調べた。神経原性疼痛モデルとして,坐骨神経の絞扼モデルを作製した.病初期には一過性に交感神経活動が増加するが,その変化は長続きせずに,1週間後には手術前の値に戻ってしまうことが明らかとなった.また,同じモデルから採血を行いノルアドレナリン量の変化をみたところ,術後1週2週には術前値に戻っていた.これらのモデルラットに低気圧と低温曝露を行ったところ,交感神経の反応性は健常ラットに比べ低い可能性が分かった.2.臨床実験本年度も引き続き,天気変化に敏感な患者を十分な同意を得て被験者とし,低圧低温環境シミュレーターにより人工的気象要素変化に暴露し,疼痛スコアの変化を観察した.また,天気に影響されない慢性痛被験者に対して低気圧曝露を行ったところ,疼痛スコアに変化はみられなかった.高気圧チャンバーと低圧低温環境シミュレーター内で被験者から心拍数,皮膚血流量,脳波を測定した。心電図R-R間隔変動のパワースペクトラムの変化は時系列データ解析プログラムで解析した。高気圧曝露により得られたパラメータの変化量を天気依存型の慢性痛患者、天気非依存型の慢性痛患者、健常者間で比較した.1.動物実験本年度も引き続き,自由行動下のラットの腰部交感神経にステンレス電極を留置し,慢性神経損傷後に1ヶ月程度の連続記録を行い、慢性痛病期によって交感神経の安静時活動に変化があるか、気象要素変動に対する反応性に変化があるかを調べた。神経障害性疼痛モデルとして,坐骨神経の絞扼モデルを作製した.病初期には一過性に交感神経活動が増加するが,その変化は長続きせずに,1週間後には手術前の値に戻ってしまうことが明らかとなった.また,慢性痛モデル動物に見られる低気圧暴露による痛覚過敏の増強現象に,前庭神経系のみならず三叉神経系の存在する気圧センシング機構が重要であることを明らかにした.さらに,繰り返し強制水泳によって作製した抑うつモデルラットにみられるうつ様行動の発生と維持が低気圧環境下で増強することを明らかにした.2.臨床実験本年度は,気圧低下に敏感な慢性痛患者,気分障害患者を十分な同意を得て被験者とし,高気圧暴露が疼痛スコアと生理機能に与える影響を観察した.高気圧暴露前後に疼痛VASスコア,マクギル簡易疼痛スコア,PainVisionの痛み度数を測定し,比較した.また,高気圧チャンバー内で被験者から心拍数,簡易脳波を測定した。
バルブアルブミン分子種の乳化機能発現に対する構造要因の解明

コイの筋形質タンパク質画分からSephadex G-75によるゲル濾過によって、パルブアルブミン(PA)画分とそれ以外の筋形質タンパク質から成る画分(Sp-P)に分離した。両画分にトリオレインを分散相として加えて超音波乳化した場合、PA画分はSp-P画分よりも乳化活性、乳化安定性、乳化容量とも高く、牛血清アルブミンに匹敵した。また、PA画分のDPH-蛍光法による脂肪結合能は1mg/ml程度の低タンパク質濃度域で著しく高かった。一方、PA画分のANS-およびCPA-蛍光法による表面疎水性はSp-P画分よりも著しく低く、本実験条件下におけるPA画分の乳化活性の発現機構は今まで一般に指摘されてきたようなタンパク質疎水性部位-脂質間の相互作用にはあまり依存しないことが示唆された。PA画分をDEAE Sephacelによるイオン交換クロマトグラフィーに供し、Native-PAGEにおける移動度の小さい方からa、b、cの主要な3分子種に分離した。各分子種ともシステインが1残基(SH基が1個)ずつ存在するため、高温加熱によってジスルフィド結合形成に伴う二量体が生成し、それがわずかに乳化活性に影響を及ぼすことが考えられた。PA各分子種の乳化活性は、低い等電点を有する分子種で高い傾向(c>b>a)があり、また、PA各分子種の乳化活性や表面疎水性、静電気的特性(等電点)は、EDTAの共存によって変動したことから、PAの乳化特性には、Ca^<2+>の関与する分子構造と静電気的性質が大きく影響することが考えられた。コイ筋形質タンパク質画分からSephadex G-75によるゲル濾過によって、パルブアルブミン(PA)画分とそれ以外の筋形質タンパク質を含む画分(Sp-P)に分離した。両画分を1mg/mlのタンパク質濃度でトリオレインを分散相(分率0.25)として超音波乳化すると、PA画分はSp-P画分よりも乳化活性が高く、牛血清アルブミン(BSA)に匹敵した。PA画分の乳化活性は、さほど強いタンパク質濃度依存性がなく、また、等電点付近(pH4.8)で最小となり、それよりも塩基性側で高かった。また、PA画分のDPH-蛍光法による脂肪結合能も1mg/ml程度の低タンパク質濃度域で著しく高く、BSAと同等であった。PA画分のANS-およびCPA-蛍光法による表面疎水性はSp-P画分やBSAよりも著しく低かった。さらに、PA画分をDEAE Sephacelによるイオン交換クロマトグラフィーに供し、Native-PAGEにおける移動度の小さい方からa,b,cの主要な3分子種に分離した。各分子種ともシステインが1残基ずつ存在するため、高温加熱によってSS結合形成に伴う二量体が生成し、それがわずかに乳化活性に影響を及ぼすことが認められた。PA各分子種の乳化活性は低い等電点pHを有する分子種で高い傾向(c>b>a)が認められ、また、EDTAの共存によって乳化活性は増大した。PA各分子種の表面疎水性はPA全画分と同様にかなり低いレベルであったが、EDTAによって疎水性の増大が認められた。PAの乳化特性には、Ca^<2+>の関与する分子構造(表面疎水性)と等電点に関係する静電気的相互作用が影響することが考えられた。両画分にトリオレインを分散相として加えて超音波乳化した場合、PA画分はSp-P画部よりも乳化活性、乳化安定性、乳化容量とも高く、牛血清アルブミンに匹敵した。また、

PA画分のDPH-蛍光法による脂肪結合能は1mg/ml程度の低タンパク質濃度域で著しく高かった。一方、PA画分のANS-およびCPA-蛍光法による表面疎水性はSp-P画分よりも著しく低く、本実験条件下におけるPA画分の乳化活性の発現機構は今まで一般に指摘されてきたようなタンパク質疎水性部位-脂質間の相互作用にはあまり依存しないことが示唆された。PA画分をDEAE Sephacelによるイオン交換クロマトグラフィーに供し、Native-PAGEにおける移動度の小さい方からa、b、cの主要な3分子種に分離した。各分子種ともシステインが1残基(SH基が1個)ずつ存在するため、高温加熱によってジスルフィド結合形成に伴う二量体が生成し、それがわずかに乳化活性に影響を及ぼすことが考えられた。PA各分子種の乳化活性は、低い等電点を有する分子種で高い傾向(c>b>a)があり、また、PA各分子種の乳化活性や表面疎水性、静電気的特性(等電点)は、EDTAの共存によって変動したことから、PAの乳化特性には、Ca^<2+>の関与する分子構造と静電気的性質が大きく影響することが考えられた。
認知行動療法の質保証に向けたコア・コンピテンスの解明と教育研修プログラムの精緻化

本研究は、認知行動療法の実践家に必要とされるコア・コンピテンスを解明するとともに、コア・コンピテンスを育成するための教育研修内容を検討することである。今年度は、認知行動療法に必要とされるコア・コンピテンスを解明することを目的として、一昨年に作成されたチェックリスト(栁井ら, 2018)の妥当性と信頼性を確認するための質問紙調査を実施した。具体的には、日本の臨床心理士養成大学院において、認知行動療法の教育に従事する大学教員とその教員の研究室に在籍する大学院生を対象に、2018年9月と2019年2月に認知行動療法コンピテンスチェックリスト(栁井ら, 2018)を用いた縦断調査を行った。その後、データ入力を行い、来年度に向けた成果の取りまとめのための準備を行った。また、英国認知行動療法学会が策定したガイドラインに基づくトレーニングを受けた学生と、前年度に調査を行った日本の臨床心理士養成大学院に在籍する学生の認知行動療法コンピテンスを比較検討することを目的として、チェックリストの英語版を作成し、英国の学生を対象に質問紙調査を実施した。今年度の調査で得た英国の学生30名のデータと前年度の日本の学生162名のデータを比較した結果、チェックリストの全45項目において英国の学生は日本の学生に比べて有意に高い得点を示し、得点差の範囲は0.49点から1.88点であった。以上から、認知行動療法の実践家養成において日本の認知行動療法のトレーニング体制の整備が急務であることが改めて示された。当初の計画通りに研究が実施され、成果を得ている。次年度は、最終年度となるので、これまでの成果を総括し、認知行動療法のトレーニング・ガイドラインの策定を行う予定である。本研究は,わが国における認知行動療法の質保証及び均てん化と,それを担保する養成プログラムの最適化を図るために,認知行動療法の実践家に必要とされるコア・コンピテンスを解明するとともに,コア・コンピテンスを育成するための教育研修内容を検討することである.この目的を達成するために,平成28年度は,日英における認知行動療法の教育研修内容の質的分析を行い,教育研修項目の抽出・分類・整理を行った.まず,英国で進められているCBTセラピストを養成するための国家プロジェクト(Improving Access to Psychological Therapies:以下,IAPT)において,CBTセラピストのコンピテンス評価に使用されているリスト(IAPT Program, 2007)について質的分析を行った.その結果,包括的なセラピーのコンピテンスは9つの大項目と35の小項目,基本的なCBTコンピテンスは14の大項目と26の小項目,基本的な行動療法,認知療法の技法は14の大項目と24の小項目,メタコンピテンスは8つの大項目と9つの小項目に集約された.次に,IAPTのCBT養成コース(Hi-intensityコース)の基準を満たす教育内容を提供している大学の27研究科すべてを対象に,各機関で実施されているCBTに関する教育内容を収集し,教育内容項目について質的分析を行った.その結果,全468項目が収集され,最終的な分析の結果,CBTの基礎に関する教育内容21項目,うつ病に対するCBTに関する教育内容21項目,不安症に対するCBTに関する教育内容20項目が抽出された.今後は,これらの項目をもとに評価表を作成し,日英の現状を把握するための調査を実施する予定である.資料収集および分析作業等が順調に推移し,計画を順調に達成することができた.本研究は、認知行動療法の実践家に必要とされるコア・コンピテンスを解明するとともに、コア・コンピテンスを育成するための教育研修内容を検討することである。本年度は、英国認知行動療法学会のレベル2の認証を受けた36すべての大学等におけるトレーニングコースのカリキュラム責任者を対象に、CBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法に関する調査を実施した。その結果、13のコースからの回答が得られ、英国認知行動療法学会のレベル2の認証を受けたトレーニング機関においては、概ねガイドラインに沿った包括的な教育がなされていたことが確認された(鈴木ら、印刷中)。次に、昨年度作成した(小関ら、印刷中)認知行動療法教育内容チェックリスト(62項目)を用いて、日本において臨床心理士を養成している大学院において認知行動療法のトレーニングに従事している教員99名を対象とした調査を実施した。その結果、74名からの回答が得られ、日本における認知行動療法の教育内容の特徴として、十分な教育が提供されていないことや、大学院によって教育内容のばらつきが大きいことなどが示唆された。さらに、臨床心理士養成大学院に在学する修士課程2年生以上の学生を対象に昨年度作成された(栁井ら、印刷中)CBTコンピテンス評価項目(45項目)を用いてアンケート調査を行った。アンケートは291名に配布し、192名から回答を得た。解析の結果、CBTの具体的な技法の習得が今後の課題である可能性が示された。当初の計画通り英国での調査に加え、日本でのデータ収集も順調に進んでいる。

今年度は、認知行動療法に必要とされるコア・コンピテンスを解明することを目的として、一昨年に作成されたチェックリスト(栁井ら, 2018)の妥当性と信頼性を確認するための質問紙調査を実施した。具体的には、日本の臨床心理士養成大学院において、認知行動療法の教育に従事する大学教員とその教員の研究室に在籍する大学院生を対象に、2018年9月と2019年2月に認知行動療法コンピテンスチェックリスト(栁井ら, 2018)を用いた縦断調査を行った。その後、データ入力を行い、来年度に向けた成果の取りまとめのための準備を行った。また、英国認知行動療法学会が策定したガイドラインに基づくトレーニングを受けた学生と、前年度に調査を行った日本の臨床心理士養成大学院に在籍する学生の認知行動療法コンピテンスを比較検討することを目的として、チェックリストの英語版を作成し、英国の学生を対象に質問紙調査を実施した。今年度の調査で得た英国の学生30名のデータと前年度の日本の学生162名のデータを比較した結果、チェックリストの全45項目において英国の学生は日本の学生に比べて有意に高い得点を示し、得点差の範囲は0.49点から1.88点であった。以上から、認知行動療法の実践家養成において日本の認知行動療法のトレーニング体制の整備が急務であることが改めて示された。当初の計画通りに研究が実施され、成果を得ている。平成29年度および平成30年度に関しては,当初の計画では,日英共同研究として,英国と日本の臨床心理系大学院生を対象とした調査を実施する計画となっていたが,英国の共同研究の主管大学(University of East Anglia)における事情により,英国の大学院生を対象とした調査は実施が難しい状況となった.これを補完する代替策として,英国の臨床心理学大学院で指導にあたっている教員に,同様の内容のヒアリングを行い,当初収集する予定であった英国における臨床心理学に関する教育内容とその成果としてのコンピテンスに関する英国の標準的な内容とレベルを評価してもらうこととする.なお,日本の大学院生を対象に行う予定としていた調査は,予定通り実施する.この代替策により,臨床心理学に関する教育内容とその成果としてのコンピテンスについての実質的な日英比較は可能であり,研究計画全体の趣旨と意義が大きく損なわれるものではないと考えられる.次年度は、縦断調査を実施し、コンピテンスの時系列変化を検討し、認知行動療法トレーニング・ガイドラインの作成に向けた資料収集を行う予定である。次年度は、最終年度となるので、これまでの成果を総括し、認知行動療法のトレーニング・ガイドラインの策定を行う予定である。
異常長寿命ハドロン原子の研究

本研究は、1)CERN研究所(スイス)の低速反陽子蓄積リング(LEAR)において、反陽子ヘリウム原子の精密レーザー分光を行うこと、2)GSI研究所(ドイツ)のフラグメントセパレーター(FRS)を用いてパイ中間子原子の深い束縛状態を探索すること、の2つを目的として行われたものである。1)については、反陽子ヘリウム4原子及び反陽子ヘリウム3原子のレーザー共鳴を多数発見し、反陽子ヘリウム原子の構造や崩壊について多くの知見を得ることに成功した。また、2)については、鉛208を標的とした(d,3He)反応を用い、パイ中間子原子の2p及びIs状態の観測に世界で初めて成功した。(1)平成5年にCERN研究所のLEARにおいて行った実験で、我々は「反陽子ヘリウム原子」と呼ばれる反陽子を含んだ特異な3体原子(反陽子+電子+ヘリウム原子核)のレーザー共鳴(597nm)の観測に成功した。本研究は、更に多くのレーザー共鳴線を探索するとともに分光精度を高め、反陽子ヘリウム原子の構造を解き明かすることを目的として行った。平成6年度には、二本目の共鳴線(470nm)を発見した。この時点では共鳴波長の実験値と理論予測値との一致は1000ppm程度であったため、共鳴の探索に長時間を要したが、平成7年初頭には理論研究が進み、50ppm程度で両者が一致するようになり、その後の共鳴線の探索を容易になった。すなわち、レーザーを理論予測値に設定して探索を開始すると、初期値の近傍で共鳴が発見できるようになったのである。これにより、平成8年と9年には反陽子ヘリウム4原子の共鳴を次々と発見して、この原子の構造を確定したのに加え、反陽子ヘリウム3原子についても共鳴を発見した。また、レーザーの高分解能化を行った結果、反陽子ヘリウム原子の超微細構造も明らかにされた。(2)これと平行して、我々は「パイ中間子原子の深い束縛状態」の分光についても準備を進めてきた。ここで言う深い束縛状態とは、パイ中間子原子が鉛などの重い原子核を回るIsや2pなどの軌道に束縛された状態を呼ぶ。これらの状態は、パイ中間子の波動関数と原子核との重なりが大きく、パイ中間子はたちまち原子核に吸収されるため、準安定ではありえず、仮に分光測定を行ったとしてもピークとして観測することは不可能と考えられてきた。通常、パイ中間子原子分光は、パイ中間子を標的中に静止させてパイ中間子の高い励起状態を作り、これが脱励起するときに放出されるX線のエネルギーを測定する手法で行われる。しかし、脱励起が進み、パイ中間子が深い束縛状態に近づくと、X線を放出よりも原子核による吸収のほうが強く起きるため、仮に深い束縛状態が準安定であったとしてもX線は観測されない。そこで、我々はX線分光に代わる全く新しい分光手法として、(n.p)や(d,3He)などの原子核反応によってパイ中間子を深い束縛軌道に直接発生させる手法(パイ中間子移行反応)をGIS研究所に提案し、平成8年春に実験を実施した。その後、鉛208を標的とした(d.3He)反応において、パイ中間子が鉛原子核を周回する2p軌道に束縛された状態を平成9年にGSIで行った実験で世界で初めて観測した。すなわち、反応のQ値スペクトルの中に、2p状態生成を示す際立ったピークが認められた。観測されたピークの強度、位置、巾などは、理論予測とほぼ一致しているが、詳細は現在解析中である。

ここで言う深い束縛状態とは、パイ中間子原子が鉛などの重い原子核を回るIsや2pなどの軌道に束縛された状態を呼ぶ。これらの状態は、パイ中間子の波動関数と原子核との重なりが大きく、パイ中間子はたちまち原子核に吸収されるため、準安定ではありえず、仮に分光測定を行ったとしてもピークとして観測することは不可能と考えられてきた。通常、パイ中間子原子分光は、パイ中間子を標的中に静止させてパイ中間子の高い励起状態を作り、これが脱励起するときに放出されるX線のエネルギーを測定する手法で行われる。しかし、脱励起が進み、パイ中間子が深い束縛状態に近づくと、X線を放出よりも原子核による吸収のほうが強く起きるため、仮に深い束縛状態が準安定であったとしてもX線は観測されない。そこで、我々はX線分光に代わる全く新しい分光手法として、(n.p)や(d,3He)などの原子核反応によってパイ中間子を深い束縛軌道に直接発生させる手法(パイ中間子移行反応)をGIS研究所に提案し、平成8年春に実験を実施した。その後、鉛208を標的とした(d.3He)反応において、パイ中間子が鉛原子核を周回する2p軌道に束縛された状態を平成9年にGSIで行った実験で世界で初めて観測した。すなわち、反応のQ値スペクトルの中に、2p状態生成を示す際立ったピークが認められた。観測されたピークの強度、位置、巾などは、理論予測とほぼ一致しているが、詳細は現在解析中である。CERNの低エネルギー反陽子リングLEARからの反陽子ビームを使って約2ケ月間にわたり、集中的に実験を実施し、以下の成果を得た。a)レーザー共鳴消滅の探索を行った結果、昨年はじめて見つかったものに続いて、470nmのところに鋭い共鳴があることを見出した。その共鳴曲線を精密に測定した。b)470nmレーザー共鳴強度の時間分布からv=n-1-1=2カスケードの性質が明らかにされた。c)反陽子消滅の媒質密度依存性などをレーザー共鳴との関連で研究した。d)パルス状ビームを用い、アナログ計測法で反陽子消滅時間スペクトルを一挙に測定する方法を開発した。この成功により、早い時間領域でのレーザー共鳴が可能となった。e)準安定状態間の転移に伴う光放出を分光器で測定することを試みた。1.反陽子ヘリウム原子の理論的研究を推進するため、関連研究者を招聘してワークショップを行った。反陽子ヘリウム原子は特異な3体量子系であり、そのエネルギーレベルの精密計算は少数系の量子計算物理の興味あるテーマである。現在、理論値の精度を我々のレーザー実験の精度に近づける試みが関連研究者によって続けられている。その結果、我々が昨年までに発見した2本のレーザー共鳴の波長と数十ppmで一致する結果が得られるに至った。2.反陽子ヘリウム原子のレーザー分光実験をCERNの低速反陽子蓄積リング(LEAR)で実施するため、研究者を派遣した。昨年までの実験で、ヘリウム4の反陽子原子で2本のレーザー共鳴の観測に成功していたが、本年は新たにヘリウム3で2本のレーザー共鳴の観測に成功した。この実験では上記の理論を探索の初期値に用いることによって、従来約1週間を要していた共鳴探索をわずか1日以下で完了することができた。また、ヘリウム4についても、レーザー2重共鳴法により、昨年発見した共鳴レベルの一つ上のレベルの共鳴にも成功した。3.反陽子ヘリウム原子の超微細構造について理論的に研究を進め、実際にそれを観測するための実験準備を行った。
健康高齢者を対象とした認知症準備教育「認知症マイプラン作成」の実施と評価

健康高齢者を対象に、(1)認知症およびケアに関する知識の講義、(2)認知症予防トレーニング、(3)認知症になった場合に備えて、自分史や自分の思いを残しておくこと(認知症マイプラン作成)の3部からなる「認知症準備教育」プログラムを実施し、評価することを目的とした。受講後のアンケート調査および面接調査により、地域住民への認知症の啓発、認知症の予防行動につながった。また、認知症マイプラン作成については、残したいものが形にできる、回想の機会を得る等の効果が得られた。認知症高齢者主体の個別アプローチを追求する、いわゆるパーソン・センタード・ケアの考え方が定着しつつある。しかしながら、パーソン・センタード・ケアに必要である、本人がこれまでに歩んできた生活歴やその人の個性を把握することは非常に困難であり、介護者主体のケアプランになりがちである。そこで、高齢者が健康時より、認知症を正しく理解し、予防にも努めながも、認知症になった場合に備えて自身のケアプラン(以下、認知症マイプランとする)を作成しておくことを「認知症準備教育」と位置づけて取り組みを開始した。初年度は認知症準備教育((1)認知症およびケアに関する知識の講義、(2)認知症予防の観点から認知トレーニング、(3)認知症マイプラン作成の3部構成)プログラムを作成し、実施、評価・修正をし、初回版プログラムを完成させることを目的とした。本年度は、市の広報を通じて参加者を募集し、11月に12名、1月に11名、計23名(平均年齢73.8±5.33歳、男性3名、女性20名)を対象とし2クール実施した。1回120分×4回(1週間に1回)を1クールとした。内容は、1日目:認知症の基礎知識、2日目:認知症予防トレーニング、3・4日目:認知症マイプラン作成と認知症予防トレーニングである。初日には、対象者の認知機能測定のため、時計描画テストおよび長谷川式簡易知能評価スケールを実施した。また、初日と最終日には自記式質問紙調査を実施した。1クール終了毎に、プログラムを見直し、修正を行い、初回版プログラムとして完成させた。講座修了後の参加者からは、「認知症の理解が深まった」「関心が高くなった」「予防を継続したい」「マイプラン作成は必要」等の意見がきかれた。さらに、全回参加者のうち、追跡調査の同意が得られた17名を対象に、3ヶ月おきに、予防トレーニングとともに認知症マイプランの確認、生活の変化の有無等の追跡調査を実施している。高齢者が健康時より、認知症を正しく理解し、予防にも努めながらも、認知症になった場合に備えて自身のケアプラン(以下、認知症マイプランとする)を作成しておくことを「認知症準備教育」と位置づけて取り組みを開始した。初年度に作成した認知症準備教育((1)認知症およびケアに関する知識の講義、(2)認知症予防の観点から認知トレーニング、(3)認知症マイプラン作成の3部構成)プログラムを新規参加者6名に対し実施した。また、昨年度参加者のうち、追跡調査の同意が得られている17名を対象に、3ヶ月おきに、予防トレーニングとともに認知症マイプランの確認、生活の変化の有無等の追跡調査(フォローアップ講座)を計6回実施した。各回の参加者は10名前後であった。1年後のアンケート調査では、「自宅でも継続して認知症予防トレーニングを実施している」「時々認知症マイプランを見直して書き足している」「もっと講座の回数を増やしてほしい」といった意見が聞かれた。現時点では、認知症と診断された対象者はいない。健康不安、交通手段がない等の理由で3名は中断となった。来年度は新規6名を加えた20名を引き続き追跡する。なお、参加者の要望により、フォローアップ講座は1ヶ月に1回の開催とする。また、今年度6月には金沢有松病院デイケア通所者(要支援者)にも対象を拡大して、認知症マイプランの作成を行った。対象者は男性2名、女性8名、平均年齢85.9歳、全員要支援2であった。要支援者についても引き続き追跡調査を実施する予定である。なお、本取り組みの内容を、第11回日本認知症ケア学会(2010.10、神戸)で発表した。高齢者が健康時より、認知症を正しく理解し、予防にも努めながらも、認知症になった場合に備えて自身のケアプラン(以下、認知症マイプランとする)を作成しておくことを「認知症準備教育」として継続実施している。本年度は講座の評価をし,効果および今後の課題を明らかにすることを目的とした。平成21年度に講座を受講し,その後月1回のフォローアップ講座に参加しており,同意が得られた11名に対し面接調査を行い,質的に分析した。

講座については、【学ぶ場ができた】、【認知症の見方が変わった】、【楽しみが増えた】、【回想する機会を得た】や、認知症マイプランを作成することで、【残したいものを形にできる】、【伝える手段として活用できる】と捉えており、【自分なりの認知症予防行動をとるようになった】、【主体者として講座に参加するようになった】といった行動の変化がみられていた。講座参加の継続を支えるものとしては、<仲間が大事>等の【サポートが受けられる】という思いがあった。一方で、<加齢に伴う機能の低下>等の【続けたい思いが妨げられる可能性】があげられた。また、認知症マイプラン作成において、<書くことへの拒否反応>、<人生の整理が難しい>等の【書きたいが書けない】や、<今の施設では活用が期待できない>といった【残す意義を見いだせない】といった今後の課題が明確になった。本講座は「学ぶ場」の提供となり、認知症の見方が変わったり、予防行動をとるようになったり等の変化がみられ、一定の効果があったと考える。一方で、参加の継続が妨げられる可能性および認知症マイプラン作成における課題に対しては、加齢に伴う機能の低下に配慮した講義内容の検討やサポートの実施、認知症マイプラン作成における代筆や言語化への手助け等の個別支援に加えて、利用者の思いを尊重したケアが可能となるような介護現場の質の向上の必要性が示唆された。
在宅障害児の母親の育児負担感軽減のための実証研究-障害者グランドデザインの検証

本研究の目的は、障害者自立支援法下における在宅障害児の母親の育児負担感とサービス利用の影響を明らかにし、支援のあり方について検討することである。方法としては3施設((1)国立病院短期入所事業登録者(2)大学病院小児科外来(3)小児神経クリニック外来)を利用する在宅障害児の母親へ無記名自記式質問紙調査を実施した。調査票は対象者を匿名化して配布し、郵送にて回収した。調査内容は児・母親の基本属性、疾患、医療的ケア、母親の学歴・職業、収入、家族機能、育児負担感(PSI: Parenting Stress Index又ZBI: Zarit Burden Interview)、サービス利用、制度への意見等であった。分析は単純集計の上、記述し、さらに育児負担感や制度への評価により2群に分け、影響要因をWilcoxson順位和検定、χ^2乗検定等を用いて比較した。結果、対象者170人の基本属性では児は18.4±12.0歳、多かった疾患は自閉症(23%)、脳性麻痺(15%)であり、母親は48.2±11.8歳であった。育児負担感の高い群と低い群の比較では、負担感の高い群は低い群に比べ、児の問題行動があり、家族機能、収入、サポートが低かった。自立支援法になり、サービス利用が変化した人は約3割で、そのうちサービス量が減った人の理由は「費用が高い」であった。自立支援法への転換に対する質問では「育児が楽になったか」で「どちらともいえない」60%、「きつくなった」、「大変きつくなった」が27%であった。また「この制度をどう思うか」では「よくない」、「全くよくない」が46%であり、自立支援法に対して改善を希望する内容では「自己負担額の軽減」が47%で最も多かった。自由回答では育児やサービス利用の情報不足との意見も多かった。今後も制度改正が予想されるが、利用者の更なる実態把握と評価に基づくサービス利用システムの構築が求められている。本研究の目的は、第一に、障害者自立支援法下における在宅障害児の母親の育児負担感に対するサービス利用の影響について明らかにし、これまでにない急激な政策転換の下に置かれている障害児の母親の育児負担感を中心とした変化の実態について把握することである。さらに、目的の第二としては、在宅高齢者の家族介護者の各負担感の影響要因および支援のあり方を比較することにより、その相違点を明らかにし、今後の在宅障害児の母親に対する支援のあり方について検討することである。本研究の昨年度の研究成果としては、在宅障害児の母親の育児負担感に対するサービス利用の影響の調査のために、調査フィールドの調整および質問紙調査票の作成を実施した。まず、質問紙調査票については、障害児の母親の育児負担感に関する先行研究のレビューや予備調査の結果、障害者自立支援法施行によるサービス利用の影響について、調査実施施設の職員ヘインタビューを実施した結果などに基づいて、調査内容について検討を重ね、最終版の完成に向けて作業を進めてきた。また、質問紙調査票の配布にあたっては、多施設(4施設)の協力を得ることができ、各施設での調査実施にあたって、倫理審査委員会への申請などを行った。また、それぞれの施設特性や地域性も異なるため、それぞれに応じた調査方法および調査時期について検討を行ってきた。次年度はこれらの成果に基づいて、実際に調査施設において質問紙調査を実施し、分析および論文化の作業を進めていく予定である。
第一原理電子論によるAl粒界の構造と物性の研究

応力下におけるAl結晶粒界の原子配置と電子構造変化を計算し、Naの偏析があるとない場合のAl粒界の「第一原理引張試験」を行った。応力-ひずみの関係により、純Al粒界の場合に、ひずみが31%で最大応力は9.9GPaであり、Na偏析した場合には、ひずみが25%で最大応力は9.3GPaである。Naの偏析した場合の応力は純Al粒界に比べると少し低くなり、純Al粒界より先に破壊すると判る。Al粒界の破壊するまえにひずみが23%から応力の増加は遅くなり、31%で最大応力が達してから応力も遅く減少していく。この結果はDeyimenjianらの[100]結晶軸方向に沿ってAl完全結晶の破壊方式と類似している。Σ9対応粒界でのAl-Alボンドは強く結合されていると考えられる。Al粒界の価電子密度の結果によっても、粒界で価電子はかなり存在していることが判る。Naが偏析した場合には、粒界に垂直するxx方向ではひずみの増加にともない、応力が高くなった。最大応力に対するひずみが25%である。ひずみが0-5%範囲にユニットセルに圧応力があると判っている。純Al粒界と比べると、Naの偏析の場合に応力がプラスになる必要なひずみが高い(純Al粒界:3-4%の間;Al-Na系:5%)。NaがAl粒界に偏析するとAl粒界が膨張し、さらにユニットセルに圧応力が残ったためであると考えられる。ひずみの増加とともに価電子密度とボンド長の変化を調べた。純Al粒界の場合に粒界でのEFボンドが切れる。Naの偏析した場合にはNa周辺のEFとEHボンドはともに切れる。「Naの偏析によりNa周辺の価電子密度大幅に減少するため、不純物偏析により界面の結合強度(adhesion)が弱まる」の結論と一致した。
垂直磁気異方性を有する窒化物スピントロニクス材料の探索

申請者は、SrTiO3基板上で垂直磁気異方性を示すMn4N膜の磁区サイズが1mmを超えることを発見し、Mn4N細線での電流誘起磁壁駆動の実験において、速さ1,000m/sに達する世界最高レベルの磁壁移動を実証した。これは、Mn4Nがスピン注入トルクにより磁化反転が容易に起こることを示している。本研究では、Mn4Nをベースに、3d元素(D)を僅かに添加したMn4-xDxN膜を作製し、磁化反転を可能にするスピン注入トルクおよびスピン軌道トルクの大きさを測定し、スピントロニクス材料としてのポテンシャルを明確にして、Mn4Nをベースとする新規スピントロニクス材料を開拓する。
経済的アプローチからみた新たな家族制度とそれに対応する租税法の探求

相続税や控除制度にみられるように、租税法はその国の家族制度に密接にかかわっている。近年は、異性間の婚姻以外の家族制度の法整備が各国で進められており、これに関連する所得税や相続税の軽減措置の適用をめぐり、納税者が訴訟をおこすケースも多い。その一方、日本では新しい家族制度に対応するための租税法上の仕組みに関する研究があまり行われていなかったため、本研究では諸外国において法整備が進められている新しい家族の形に対応するための租税法上の仕組みに着目し、日本の租税制度が家族の形の選択に対する国家の中立性を確保しているのか、多様化する家族の形にどのように対応するべきかという問題意識のもと、日本の家族法や国際私法との関係にも配慮しつつ、多様化する家族制度とそれに対応する租税法について、経済的アプローチの観点を含め多角的に分析することを目的とした。本年度は、これまで研究してきた婚姻制度と公平性の内容を初学者向けの書籍に反映させた。また、税制とジェンダーバイアスについても論文を公表し、さらに昨年度に国際取引法学会で報告した内容を論文にまとめ発表した。議論の場としては、法政策研究会を開催し、法政策と比較法的観点から意見交換を行った。研究の具体的な内容としては、まず、租税法特有の複雑性と、そこから生じる問題の概要を明らかにし、アメリカ、イギリス、ドイツ、オランダ、フランスの租税控除制度に対する平等原則違反の事案を抽出した。また、同性婚や登録パートナーシップ制度の導入にあたり、どのように税制関連条文が追加または改正されたのかを整理し、租税法上の優遇措置との関係性について情報収集を行った。今後は、本年度の研究成果にさらに調査研究を加え、発展させた研究内容をとりまとめて公表する予定である。本研究は、多様化する家族の形と租税法とのかかわりに焦点をあて、各国の新たな家族制度とそれに伴う租税法の整備について整理・分析を行ったうえで、わが国の租税法が各国の家族制度にどのように対応すべきかについて、その可能性を探るものである。本年度の研究では、アメリカ、イギリス、ドイツ、オランダの同性婚や登録パートナーシップ制度を比較検討し、それに伴う租税制度の整備を中心とした法制度の抽出を行い、さらにわが国における配偶者概念との等価性について検討を進めた。租税法の借用概念について渉外関係が問題になる場合の性質決定のアプローチには、準拠法上の性質や法制の仕組みに基づいて判断する外国私法準拠説、わが国の私法上の性質決定を基にそれと同等であるか否かで判断する内国私法準拠説、そして外国私法準拠説と内国私法準拠説の併用アプローチがある。本研究では、配偶者概念については同性婚や登録パートナーシップ制度、相続概念についてはジョイント・アカウントを取り上げて、外国私法準拠説と内国私法準拠説の併用アプローチによる統一的な性質決定を試みた。その結果、配偶者概念および相続概念については、併用アプローチによる性質決定が可能であるとの結論に至った。特に配偶者概念については、同性婚における配偶者はわが国の租税法上の配偶者に該当し、また、各国により制度が異なるパートナーシップ制度においては、公的機関への登録等を要件とする場合のパートナーシップを結んだパートナーはわが国の租税法上の配偶者に該当するとの結論に至った。なお、本年度の研究については、国際取引法学会において発表を行っており、今後論文を取りまとめる予定である。当初の予定通り、アメリカ、イギリスを初めとする欧米諸国の同性婚および登録パートナーシップ制度に係わる法制度の抽出し、比較法的研究を行った。研究会や学会等で複数会議論する機会を得ることができたため、次年度に予定していた渉外関係が問題となる場合の性質決定へのアプローチを具体的に検討することができた。一方で、わが国租税法へのアプローチの探求を先に行ってしまったことから、比較法的研究は必要最低限のレベルにとどまっており、この点の充足を次年度の課題としたい。

今後は、新たな家族制度の導入に伴う各国の租税法の改正や規定新設を含めた対応を調査・分析し、わが国の租税政策への提言につなげる。まず、異性カップルに認められている配偶者控除を中心とした租税軽減措置の適用という選択肢が、同性カップルには存在しないことによって生じる経済的損失および財産権侵害の認定の有無について、各国の裁判等における議論から家族制度と租税法の位置付けを明らかにする。また、相互扶養義務については社会的な認識が関わるため、社会規範の形成という観点から行政法の知見をまじえて考察を行う。既存の租税法各種控除の性質および位置付け、さらに各国の新制度に対応する租税制度の研究に基づき、わが国租税法への政策提言に向けた検討を行う。本年度は、現行制度内での性質決定のアプローチの可能性を検討したため、今後は租税法の改正または新条文の導入もあわせた研究を行う。購入予定だったデータベースを大学が導入したため、東京での学会発表等における使用を予定している。