hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
産業遺産の保存継承を契機とした地域における間主観的ナラティブの意義

本研究は産業遺産の保存により紡がれる「産業遺産ナラティブ」について網羅的な地域比較研究・分析を通して、その物語性が持つ役割や位置づけ、成立プロセス等を明らかにするものである。従来は定性的概念提唱が行われてきたストーリー・物語研究に対して、各条件を表現する指標とデータの入手可能性を吟味することで、新たに定量的に把握・記述することが可能な評価指標を獲得する。その上で、地域住民が内発的に産業遺産を維持管理していく過程で形成されていく「産業遺産ナラティブ」活用の一連プロセスを提示し、産業遺産を契機として展開される新たなまちづくり方法を提案する。
半導体レ-ザ-ヘテロダイン分光法によるオゾン関連大気微量成分の観測

1.レ-ザ-ヘテロダイン分光計の性能向上および観測結果の妥当性(1)波長可変半導体レ-ザ-を局発とするレ-ザ-ヘテロダイン分光計は低雑音の光ミキサ-の使用により、1時間以内の観測時間での大気スペクトルのS/Nが1000以上に向上した。このため、オゾン観測について観測可能高度の下限を従来の高度10kmより7kmまで下げることが可能となった。(2)レ-ザ-ヘテロダイン分光計とオゾンゾンデによるオゾン高度分布の同時比較観測を4回にわたって実施し、両者の観測結果にはピ-ク高度、値など非常によい一致がみられ、ヘテロダイン観測の妥当性が確認された。(3)オゾン全量値について札幌、館野での気象庁によるドブソン分光計観測値との比較を長期にわたって行い、ヘテロダイン観測結果の正しさが示された。2.オゾン観測結果平成元年度には79日間、2年度には68日間にわたるオゾン観測が実施され、春(4月頃)に極大、秋(9月頃)に極小をもつオゾン全量の季節変化および春先(2月4月)におけるオゾン全量の大きな日々変動がとらえられたが、特に興味ある現象として対流圏界面付近でのオゾン混合比の増加がしばしば観測された。オゾン混合比高度分布と、気象ゾンデデ-タから計算されたポテンシャル渦度の子午面断面との比較から、オゾン混合比とポテンシャル渦度の間の相関係数の値は0.944と大きく、対流圏界面付近でのオゾン増加は対流圏界面のフォ-ルディングに伴いオゾン濃度の高い成層大気が対流圏に流入していることが示された。1.半導体レ-ザ-ヘテロダイン分光計によるオゾン観測を、晴天時に実施しオゾン高度分布およびオゾン全量について数日にわたる短時間の変動および季節変化についてデ-タを得た。その結果、オゾン全量は、日々変動とともに春(4月頃)に最大となり、秋(9月頃)に最小となることが示された。また高度分布については10-20Kmの上部対流圏、下部成層圏で変動が大きく、高度20Kmより上では比較的変動は小さいという結果が得られた。特に春には一日隔てた観測で高度分布が大きく変化することもとらえられた。2.レ-ザ-ヘテロダイン分光法によって得られる観測結果の正当性を検証するために(1)オゾン高度分布については、レ-ザ-ヘテロダイン観測地点から放球されたオゾンゾンデとの同時比較測定を行った。その結果、両者は細かい構造を除いて(ヘテロダイン観測では、反転法の特性により高度幅5-6Km以下の細かい構造は見えない)ピ-クの高度、値などよい一致をみせヘテロダイン観測の正しさが実証された。さらに(2)オゾン全量値については札幌、館野での気象庁によるドブソン分光計観測値との比較を長期にわたって行った。その結果、ヘテロダイン観測結果の妥当性が示された。3.本年度に購入した設備である液体窒素デュワ-に、オゾン関連物質として重要なHNO_3の吸収線に波長が適合した半導体レ-ザ-を光ミキサ-とともに組み込み、さらに局発光と太陽信号光が最適のビ-ムマッチングで光ミキサ-に入射するようにヘテロダイン光学系の再配置を施して、新しい光学システムを完成させ観測を開始した。1.本年度は半導体レ-ザ-ヘテロダイン分光計による大気観測を68日にわたり行いオゾン高度分布と全量についてのデ-タが得られた。1990年1月以降、観測スペクトルのS/Nの向上により観測可能高度の下限を、従来の10kmから、7kmまで下げることができた。2.観測下限高度の低下により対流圏界面付近でのオゾン混合比の増加がしばしば観測されるようになった。これらの現象は対流圏界面のフォ-ルディングに沿う成層圏大気の対流圏への流入によって生じると考えられる。

そこで35例のオゾン高度分布についてポテンシャル渦度との比較を行なった。解析では東経140度に沿った7観測点(父島、八丈島、館野、仙台、秋田、札幌、稚内)での気象ゾンデ観測による温度と風のデ-タからポテンシャル渦度の子午面断面を計算した。この解析の結果、(1)個々の例については、低気圧通過後に対流圏界面のフォ-ルディングが発達し、高度10km付近にオゾン濃度の高い空気が入り込んでくること。および(2)35例の観測結果についての高度10kmから25kmまでのオゾン混合比とポテンシャル渦度の相関係数は0.944と高いことがわかった。また両者の比は0.90ppmv/10^<-5>m^2Kkg^<-1>s^<-1>となった。3.今後オゾン観測をさらに継続するとともに、新たな局発レ-ザ-による大気微量成分の観測を行いレ-ザ-ヘテロダイン分光法による大気環境の計測をさらに進める予定である。
AP-1デコイDNAによるシスプラチン誘発悪心反応の抑制-核酸医薬開発への試み-

<方法>1.AP-1デコイDNAをアテロコラーゲンと混和し,デコイDNAの最終濃度が50μMとなるよう調整した.対照にはAP-1スクランブルドデコイDNAを用いた.2.ペントバルビタールで麻酔後,ラットを頭位固定装置に固定し,複合体を後頭骨下縁と環椎の間から第4脳室内ヘマイクロシリンジを用いて10μl局所投与した.3.AP-1デコイ投与群は投与6時間後にシスプラチンを腹腔内投与した.対照群は6時間後に生理食塩水を30時間後にシスプラチンを腹腔内投与した.悪心反応の判定には悪心反応行動picaで行った.通常飼料とともにカオリンを与え,その摂取量で悪心発現の有無・程度を判定した.4.行動実験終了後灌流固定し,延髄を取り出した.組織片を凍結後,最後野を含む部分を50μm厚で切り出し,抗dyborphin A抗体を一次抗体とした免疫組織化学染色を行った。<結果>AP-1デコイ投与群3匹,対照群3匹で実験を行った.1.対照群において手術操作,腹腔内への注射によるカオリン摂取量の増加は見られず,手技的なものによる悪心発現は見られなかった.AP-1デコイ投与群において2例はシスプラチン投与24時間後のカオリン摂取量が(それぞれ0.3g,0.8g),対照群のシスプラチン投与24時間後の摂取量(2.4g, 3.9g, 1.3g)と比較し少なかった.残り1例は通常飼料の摂取量,体重の減少量が著しく,シスプラチン投与法の正確性が今後の課題となった。2.AP-1デコイ投与群中の上記2匹はシスプラチン投与後72時間の最後野でのdynorphin陽性ニューロンは対照群と比べ著明に少なかった.<考察>以上よりAP-1デコイDNA第IV脳室投与によるシスプラチン悪心抑制への有効性と,AP-1の下流にdynorphin合成が存在し,悪心発現に関与している可能性が示唆された.<方法>1.AP-1デコイDNAをアテロコラーゲンと混和し,デコイDNAの最終濃度が50μMとなるよう調整した.対照にはAP-1スクランブルドデコイDNAを用いた.2.ペントバルビタールで麻酔後,ラットを頭位固定装置に固定し,複合体を後頭骨下縁と環椎の間から第4脳室内ヘマイクロシリンジを用いて10μl局所投与した.3.AP-1デコイ投与群は投与6時間後にシスプラチンを腹腔内投与した.対照群は6時間後に生理食塩水を30時間後にシスプラチンを腹腔内投与した.悪心反応の判定には悪心反応行動picaで行った.通常飼料とともにカオリンを与え,その摂取量で悪心発現の有無・程度を判定した.4.行動実験終了後灌流固定し,延髄を取り出した.組織片を凍結後,最後野を含む部分を50μm厚で切り出し,抗dyborphin A抗体を一次抗体とした免疫組織化学染色を行った。2.AP-1デコイ投与群中の上記2匹はシスプラチン投与後72時間の最後野でのdynorphin陽性ニューロンは対照群と比べ著明に少なかった.<考察>以上よりAP-1デコイDNA第IV脳室投与によるシスプラチン悪心抑制への有効性と,AP-1の下流にdynorphin合成が存在し,悪心発現に関与している可能性が示唆された.
麻酔の多経路多単位モデルを用いた麻酔関連薬物の相互作用の解析と臨床応用

本研究は、神経伝達ネットワークモデルである「多経路多単位系モデル(Multi-Unit and Mult i-Path System Model、以下MUMPSモデル)」を発展させ、麻酔関連薬物の相互作用の機序を明らかにすることを目的とした研究である。研究期間中に、(1)麻酔関連薬物間の相互作用様式(相加的、相乗的、拮抗的相互作用)を表現するためのモデルとして、MUMPSモデルを発展させた神経ネットワークモデルの一般式を導いた。(2)その数学的性質を検討した。(3)健常成人ボランティアを用いて収集した研究データ(海外)を解析し、従来行われてきた解析モデル(Greco Model)との比較検討を行った。50%効果濃度においては両モデル間に推定における有意な差は見られないという結果を得た。(4)二つの薬物の相互作用をそれぞれの薬物の濃度反応曲線から予測する方法を示した。これにより、臨床上未経験または研究データがない薬物の組み合わせの相互作用を予測することが可能となった。今後も多種類の薬物相互作用の臨床データとの比較検討を行い、相互作用に関する実験データがない薬物の組み合わせに関しても推定可能な神経ネットワークにおける薬物作用マップの作成することにより、安全で臨床麻酔管理に貢献できると考える。本研究では、神経伝達ネットワークモデルである「多経路多単位系モデル(Multi-Unit and Multi-Path System Model、以下MUMPSモデル)」を発展させ、麻酔関連薬物の相互作用の機序を明らかにすることを目的とした研究である。平成18年度には(1)麻酔関連薬物間の相互作用様式(相加的、相乗的、拮抗的相互作用)を表現するためのモデルとして、MUMPSモデルを発展させた神経ネットワークモデル(以下、「薬物相互作用MUMPSモデル」)の一般式を導いた。この一般式の解析から、すべての薬物作用単位において同一の作用機序が関与する薬物間にのみ相加的相互作用が見られることを示した。(2)海外研究協力グループ(ユタ大学)が健常成人ボランティアーを用いて収集した研究データを解析し、従来行われてきた解析モデル(Greco Model)との比較検討を行った。この結果、薬物間の相乗的相互作用において、50%効果濃度においては両モデル間に推定における有意な差は見られなかったが、95%効果濃度の推定において、「薬物相互作用MUMPSモデル」が従来のモデルより優れていることが示された。今後は、3種類以上の薬物の相互作用に関する解析を行い、臨床データとの比較検討を行う予定である。最終的には相互作用に関する実験データがない薬物の組み合わせに関しても推定可能な神経ネットワークにおける薬物作用マップの作成を目的としている。(1)麻酔関連薬物間の相互作用様式(相加的、相乗的、拮抗的相互作用)を表現するためのモデルとして、MUMPSモデルを発展させた神経ネットワークモデルの一般式を導き、その数学的性質を明らかにした。(2)健常成人ボランティアーを用いて収集した研究データ(海外)を解析し、従来行われてきた解析モデル(Greco Model)との比較検討を行った。50%効果濃度においては両モデル間に推定における有意な差は見られなかった。(3)二つの薬物の相互作用をそれぞれの薬物の濃度反応曲線から予測する方法の妥当性の検討を行っている。これにより、臨床上未経験または研究データがない薬物の組み合わせの相互作用を予測することが可能となる。今後、多種類の薬物相互作用の臨床データとの比較検討を行う予定である。本研究は、神経伝達ネットワークモデルである「多経路多単位系モデル(Multi-Unit and Multi -Path System Model、以下MUMPSモデル)」を発展させ、麻酔関連薬物の相互作用の機序を明らかにすることを目的とした研究である。平成19年度までに、(1)麻酔関連薬物間の相互作用様式(相加的、相乗的、拮抗的相互作用)を表現するためのモデルとして、MUMPSモデルを発展させた神経ネットワークモデルの一般式を導き、(2)その数学的性質を検討した。

さらに、(3)健常成人ボランティアーを用いて収集した研究データ(海外)を解析し、従来行われてきた解析モデル(Greco Model)との比較検討を行った。50%効果濃度においては両モデル間に推定における有意な差は見られないという結果を得た。平成20年度には、二つの薬物の相互作用をそれぞれの薬物の濃度反応曲線から予測する方法示した。これにより、臨床上未経験または研究データがない薬物の組み合わせの相互作用を予測することが可能となった。本研究課題は最終年度であるが、今後も多種類の薬物相互作用の臨床データとの比較検討を行い、相互作用に関する実験データがない薬物の組み合わせに関しても推定可能な神経ネットワークにおける薬物作用マップの作成することにより、安全で臨床麻酔管理に貢献したい。
脳腸ホルモン「グレリン」による放射線障害への防護・修復効果の検討

脳腸ホルモン「グレリン」による放射線障害への防護・修復効果の検討の一環として、放射線被ばくによる血球細胞障害へのグレリンの保護効果について、2017年11/25の第60回放射線影響学会で学会報告を行った後、2018年7/21の第55回放射線影響懇話会で研究報告を行った。これらの学会・研究会で1-5の結果報告を行った、1.3-GyのX線全身照射(Xir-3G)を実施したマウスの血中・組織内グレリン濃度(Total-, C8-, C10-ghrelin)を既報のRIA(Hosoda H, BBRC 279, 2000; Nishi Y, Peptides 32, 2011)で測定した。その結果、血中Total-ghrelin値の照射後7-30日目での有意な増加と、血中C8-ghrelinの照射後7日目での有意な上昇が確認され、胃内C10-ghrelin値の照射後7日目の有意な増加が確認された。2.Xir-3Gマウスの末血中の赤血球・白血球の経時的な有意な減少に対するC8-ghrelinの静脈内投与(5 micro-g/body x 4 times)の保護効果(血球数減少の抑制と血球数回復の促進効果)が確認された。3.培養リンパ球細胞にXir-3Gを実施した際の細胞死が、培地中への10nM100nMのC8-ghrelinの添加で有意に抑制された。4.カルミン色素を混入したカオリン・ペレットを用いたマウスの実験系で(Yamamoto K, J.Radiat.Res)、Xir-5Gによる異食行動(Pica行動)が確認され、マウスによる放射線宿酔の半定量測定系が追試された。5.C8-グレリンの静脈内投与(5 micro-g/body x 4 times)でPica行動の抑制傾向が確認された。本研究の1年目の研究計画に従って、以下5項目中の3項目について測定を完了した。1. X線照射マウスの血中・組織内グレリン量の測定:血中の活性型グレリン濃度は3GyのX線照射(X-ir)後day7を中心に有意の一過性上昇を示し、その後day14,21にかけて低下した。day21-30にかけては緩やかに上昇して照射前のレベルに復した。血中の総グレリン濃度は、照射後day7-30の全測定日で照射前の血中レベルより有意に上昇した。今回の検討で初めて、活性型グレリンと総グレリン分泌動態に相違があることが判明した。2. X-ir 3Gyの培養ヒトリンパ球に照射前・後で1x10-8Mのグレリンを添加すると、照射後4-6時間での培養リンパ球の生存率は、非添加の30%前後から添加後は40-60%へと有意に上昇した。リンパ球の生存率は照射前投与が照射後投与より有効であった。3. X-ir 3Gyの全身照射マウスでは末梢血のRBC数・WBC数ともに照射後day3-5をボトムとして有意な血球数減少が確認された。WBC中では好中球・リンパ球ともに有意な血球数の減少が確認され、両者ともに照射後の連日4日間のグレリン投与(5 micro-g/body/回)で有意は血球減少の抑制効果が確認された。末梢血RCB数の減少についても上記のグレリン投与量で有意な血球減少の抑制が確認された。4.放射線誘発性白血病モデルマウスの実験については、本申請者の部署移動はかに伴い(下記の「現在までの進捗状況」に記載あり)飼育環境の設定が進まず、測定系が動いていない状態である。5.X-irマウス造血幹細胞へのグレリン添加による保護効果の検討についてもコロニーアッセイの解析は進んでいない。上記1-3の研究成果については、H,28年度の日本内分泌学会で報告をすませ、今後この内容で論文報告する予定である。上記の「研究実績の概要」に記載した1-3に関しては、追加解析でも同様の結果が再現されており、今後の学会報告論文作成が可能なレベルまで到達している。ほぼ順調な展開と考える。その一方で、上記4,5については、申請書作成・提出時に予期できなかった申請者自身の研究環境の変化のために、病態モデルマウスの飼育・繁殖など、研究の準備・進行が遅れている。この両者を鑑みて、区分(3)「やや遅れている」とした。具体的には、本研究の申請時点の久留米大学医学部・生理学講座(講師)から久留米大学・分子生命科学研究所(研究員)へと所属・職位が変更となり、研究代表者の研究環境が大きく変化したことと、熊本震災における被災者への医療支援業務に就いたことにより、当初の計画より研究時間が制限されることとなった。これら2つの理由により、本計画の申請当初の想定より研究進行が遅れている。但し、本報告書の作成時点(H.29年5月)では、研究代表者による各種の調整と、分担研究者・所属大学からのサポートにより、昨年度(H.28年度)より研究時間が確保できる環境となっている。放射線被ばくによる血球細胞障害へのグレリンの保護効果について2017年11/25の第60回放射線影響学会(千葉)で学会報告を行った。同学会報告で以下1-4の研究結果を報告した。1.3GyのX線全身照射(Xir-3G)マウスの血中・組織内グレリン濃度のRIA測定。

2.Xir-3Gマウスの血中RBC,WBC(リンパ球、顆粒球)の経時的・有意な減少とその後の回復。3.Xir-3Gマウスへの照射後の連日日間のC8-グレリンを投与(5 micro-g/body/回)で血中のRBC, WBC,リンパ球の減少が有意に抑制された。4.培養ヒトリンパ球細胞への3GyのX線照射による細胞死が、1x10-78 MのC8-グレリン添加で有意に抑制された。同学会でのデーター発表中に、聴講者からの質問・アドバイスを受けてヒトリンパ芽球系培養細胞「Molt-4」を用いたin vitroの解析を開始した。Molt-4細胞においても、3GyのX線照射で細胞死の増加傾向が確認されたが、Molt-4細胞の元々の脆弱性から、経時的な死細胞数の出現が多く、実験系自体がグレリンの添加実験に適さない可能性が浮上した。今後の数ヶ月間でMolt-4の実験系に有意な進展が見込めない場合には、別のヒトリンパ球系細胞(Jurkat細胞)への変更も視野に入れて、準備中である。上記1-4の解析に加えて、放射線照射後に頻発する「放射線宿酔」へのグレリン投与の効果(グレリンによる嘔気・食欲低下の抑制効果)についても、マウスの「異食行動」(Pika)を指標に解析するための予備実験を開始した。上記のin vitro実験が順調に進まない場合のバックアップとして考えている。H.28-29年度は熊本地震などの影響を受けて個人の研究環境が大きく変化した。このため、本研究の申請当初に計画していた「疾患モデルマウス」(放射線障害性白血病・リンパ腫モデルマウス)に対するグレリンの影響については優先順位を低くした。そのかわりに「in vitro実験系」(培養細胞への放射線照射とグレリン投与の影響)と「放射線宿酔」(嘔気・食欲低下など)に対するグレリン投与の効果についての予備検討をH.29年度後半から開始した。昨年度の後半からは、地震による自身の研究環境も回復基調に乗り、コンスタントな実験の実施が可能となっている。In vitroの実験系は、ヒトリンパ芽球系細胞(Molt-4)の導入にやや時間がかかっているが、培養条件の工夫等による状況の打破が可能と考えている。また、マウスを用いた「放射線宿酔へのグレリン投与の効果」(in vivo実験系)については、ほぼ順調に基礎検討が進んでいる。今後は、マウスを用いた上記の「放射線宿酔」の動物実験系を確立して、これを元にした「放射線宿酔マウスへのグレリン投与の効果」の解析を行い、グレリンによる放射線障害への防護・修復効果の検討をさらに進めていく。脳腸ホルモン「グレリン」による放射線障害への防護・修復効果の検討の一環として、放射線被ばくによる血球細胞障害へのグレリンの保護効果について、2017年11/25の第60回放射線影響学会で学会報告を行った後、2018年7/21の第55回放射線影響懇話会で研究報告を行った。これらの学会・研究会で1-5の結果報告を行った、1.3-GyのX線全身照射(Xir-3G)を実施したマウスの血中・組織内グレリン濃度(Total-, C8-, C10-ghrelin)を既報のRIA(Hosoda H, BBRC 279, 2000; Nishi Y, Peptides 32, 2011)で測定した。その結果、血中Total-ghrelin値の照射後7-30日目での有意な増加と、血中C8-ghrelinの照射後7日目での有意な上昇が確認され、胃内C10-ghrelin値の照射後7日目の有意な増加が確認された。2.Xir-3Gマウスの末血中の赤血球・白血球の経時的な有意な減少に対するC8-ghrelinの静脈内投与(5 micro-g/body x 4 times)の保護効果(血球数減少の抑制と血球数回復の促進効果)が確認された。
消化管ＢＣＲＰ機能予測における血漿エキソソーム内ｍｉＲ－３２８発現量の有用性

本研究では、多くの基質薬物を消化管管腔側に排出するBCRP発現量を抑制的に制御するmiR-328に着目し、基質薬物スルファサラジン(SASP)のAUCを指標に、消化管BCRP機能予測マーカーとしての消化管由来exosomal miR-328量の有用性評価を目的に研究を進めてきた。本年度は、4つの検討を行った。まず、消化管組織内miR-328がBCRP発現量を抑制的に制御することを明示するため、空腸組織内miR-328とBCRP mRNA発現量を定量した。結果、両者に負の相関が認められ、空腸組織内でmiR-328がBCRP発現量を抑制的に制御することが示唆された。次に、exosomal miR-328量が細胞内miR-328発現量に依存することを明らかにするため、Caco-2細胞に内在性miR-328発現量を抑制するRNAを導入し、それぞれの定量を行った。結果、細胞内miR-328発現量低下に伴い、exosomal miR-328量は低下し、組織内miR-328発現量を反映することが示された。続いて、血漿中消化管由来exosome濃縮方法を確立するため、濃縮サンプルにおいて、消化管特異的なタンパク質が多く含有されるか否か検討した。結果、本方法の濃縮サンプルは、血漿中exosomeより消化管特異的なタンパク質を多く含有することが明らかとなった。最後に、SASP単回投与の臨床試験で得た血漿から消化管由来exosomal miR-328量を定量し、消化管BCRP機能の予測バイオマーカーとして有用か否かを評価した。AUCとの相関解析の結果、両者に正相関が認められた。この結果より、消化管由来exosomal miR-328は、血漿中exosomal miR-328と比較し、消化管BCRP機能の指標となるSASP AUCに対して、より精度の高いバイオマーカーであることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ＩＣＵ重症患者における急性期立位・運動負荷の検討

研究の目的は、重症患者に対して起立・運動負荷施行の効果を検証することである。まず、研究を遂行するための起立台を地元企業と作成した。疾患別に取り組む必要があり、脳血管障害例を対象とした。ただし、初診時にはリハビリテーション科医が診察し、熟練した療法士が起立・歩行訓練を施行した(PROr)。その結果、24時間以内にPROrを導入すれば、それ以降施行するよりも有意にFIM利得が大きいことが判明した。平成27年度の研究計画は、主として1機器の製作、2被験者への実施であった。研究遂行の基盤となる交互片側起立運動負荷装置は回転の軸をどの位置にするか、傾斜角度はどの程度にするか、回転速度をどの程度にするかなどの実用的な面を中心にスペックを決め設計した。耐久性に関しては制作過程で、部品の選定などに留意し、十分確保された。予定通り、ノーリツ機器の開発研究部門に製作を委託し、完成した。完成した機器は本院のリハビリテーション科訓練室に搬入し、健常者を対象に安全性や耐久性の確認作業を行い、問題ないことが判った。次に、慢性期の患者に試験的に交互片側起立運動負荷を施行し、循環動態などに問題を生じないことを確認し、終了した。その後、ICUに運び込み、実際の運用試験に入った。すでに、倫理委員会の承認も得られているため、被験者への同意が得られた3名を対象に予備実験を行った。全ての被験者に対して、応募した時点での研究計画書のプロトコール通りに実験を行い、血圧、心拍数、呼吸機能等を悪化させないことが確認出来た。平行して、また、負荷が生体に与える影響を観察するために、初回負荷時の前後で、炎症性・修復性サイトカインとカテコールアミン、コルチゾールを測定する予定としているため、それらの項目の測定の可能性について検討した。IL-6とカテコールアミンの測定は特に問題が無かったが、IL-10は測定感度の問題を検証する必要がある。以上のように、研究計画書通りに全て行われており、順調な滑り出しといえる。本年度は、交互片側起立運動負荷装置の製作と、被験者への訓練開始であった。そのスケジュール通り進行している。予備実験も、超重症患者患者3名を対象に施行し終え、大きな問題が生じていないことを確認出来た。平成29年度までに達成する目標として交互片側起立運動負荷装置の作成は達成した。その装置をICUに導入し、起立負荷を順次開始している。そのコントロール実験となる従来型のICUリハビリテーションは順調に進んでいる。項目別の説明は、本件実施計画計画で示した順に以下に説明する1機器の製作:交互片側起立運動負荷装置はノーリツ機器の開発研究部門に製作を委託し、本機器は完成した。研究計画書通りすでに導入している。2被験者:当院のICUにおいて、18歳以上で、入院前のBarthel Indexが70以上の、人工呼吸器を装着された救急患者のうち、本人又はご家族に本研究への参加に同意を得られた者を対象とする。研究計画書では疾患は特に問わず、すべての患者を診察・検査をした上で、起立訓練に問題が無いと診断した患者を対象としていたが、論文投稿にあたり、疾患を絞った方が良いと判断し、主として脳血管障害者を対象とする事とした。その結果、すでに、かなり有意な改善が期待出来る感触が得られている。3機能評価:鎮静スケールRASS(Richmond Agitation-Sedation Scale)を基準に用いる事としていたが、GCSの方が使いやすいとの現場の声があり、変更した。4炎症性・修復性サイトカインおよびカテコールアミン測定:初回負荷時とICU退出時に負荷開始前後に採血を行い、カテコラミン3分画、血中Cortisol濃度、血中IL-6濃度、血中TNF-α濃度、血中BDNF濃度、high-sensitivity C-reactive protein (hsCRP)、血球数を今年度から測定する。上記にも触れたが、平成27年度と28年度で脳血管障害者の超急性期起立運動負荷による効果をについてまとめている。これまでの結果、24時間以内に開始出来た群40例、24ー48時間以内に開始出来た群60例と48時間以降に開始した例50例のデーターを得た。これに伴い、交互片側起立運動負荷装置を導入した群も開始しているが、機械の不具合などが発生し、コントロール群ほど例数は増えていない。また、血液データーサンプリングは今年度から開始する予定である。当初の研究計画では、機能評価を、初診時、一般病床への退室時、発症3ヶ月後の3回行う予定であったが、昨今の退院期間短縮の影響が強く、3か月後の実施が難しい。そのため、研究対象から外すことを検討している。また、負荷が生体に与える影響を観察するために、初回負荷時の前後で、炎症性・修復性サイトカインとカテコールアミン、コルチゾールを測定する。もちろん、すべての負荷中は心電図と血圧をモニターし記録し、安全性には安全を尽くしている。本研究の目的は、1ICU入室からリハビリテーション治療開始までの最適な時期の検証、2起立負荷のみと交互片側起立負荷運動を加えた場合の効果の検証、3交互片側起立運動負荷時の生体応答調査、として研究計画を申請した。まず、申請書の記載通り、研究を遂行するための起立台を地元企業と協力し、初年度で作成した。その装置を利用し、研究を遂行した。1に関しては疾患別に取り組む必要があり、脳血管障害例を対象として研究を遂行した。

ただし、初診時にはリハビリテーション科医が診察し、熟練した療法士が起立・歩行訓練を中心に施行することを本研究の前提とした。その結果、24時間以内にリハビリテーション治療を導入すれば、24ー48時間や、48時間以降に起立・歩行訓練を施行するよりも有意にFIM利得が大きいことが判明した。さらに、以前報告された24時間以内に起立負荷を行ったAVERT研究と比較しても死亡率は半分程度であり、安全性も高いことがわかった。この成果の一部は、日本リハビリテーション医学会学術集会や国際雑誌で報告した。2に関しては、明確な差は出なかったため、手段や方法については明確な指針を示すには至っていない。現状では、意識状態が悪化していても、呼吸・循環状態が起立・運動負荷に耐えられる状態であれば、積極的に起立・運動負荷を行えばよいという結論に留まる。3の負荷内容が生体への影響について検証したが、起立負荷による過剰なストレスホルモン上昇などは認められず、悪影響は少ないと考えられた。上記のように、すでに報告されているより早く積極的なリハビリテーション治療をプロフェッショナルにより実施すると、患者の生命予後は悪化せず、活動性が改善するという結果が示され、申請通りに研究が遂行され、急性期リハビリテーションの医学的意義が明らかとなった。研究の目的は、重症患者に対して起立・運動負荷施行の効果を検証することである。まず、研究を遂行するための起立台を地元企業と作成した。疾患別に取り組む必要があり、脳血管障害例を対象とした。ただし、初診時にはリハビリテーション科医が診察し、熟練した療法士が起立・歩行訓練を施行した(PROr)。その結果、24時間以内にPROrを導入すれば、それ以降施行するよりも有意にFIM利得が大きいことが判明した。今年度は、予定通り20名の施行を目指し、研究を進めていく。最も問題なのは、交互片側起立運動負荷装置の耐久性である。もし、耐久性に問題があり、研究の遂行が難しい場合も、機械と同じ条件を負荷することにより、研究を継続する予定である。リハビリテーション医学交互片側起立運動負荷装置が試験的な機器という位置づけとなり、発注先から無償での提供となり、当初から変更とした。また、この訓練の効果として、筋細胞レベルでの変化を観察する計画を加え、筋のバイオプシーを施行する。その観察のため、クリオスタットの購入をするため、その費用に充てる。機械の不具合などが発生し、コントロール群ほど例数が増えていないため。同意が得られた患者から、訓練前後の筋生検を行い、タイプ1とタイプIIの比率の変化を観察する。血液データーサンプリングに使用する
技術の高度化とニーズの多様化に対応した製品安全及び品質保証システムに関する研究

本研究は技術の高度化と複雑化の下で、社会において重要性が増加している製品安全と環境管理に関する課題を品質保証の立場より検証し、かつ、これらを解決する上において重要と考えられる研究テーマについて研究を進めてきた。この研究を通じて、多くの知見をまとめ、これらの成果を品質保証システムの体系としてまとめた。すなわち、近年において新技術の革新は目ざましいものがあることから、製造物責任と環境管理についての概念と制度について日本、アメリカと欧州の品質管理活動との関係を考慮して、研究成果をまとめている。品質保証システムについて、従来、製造物責任や環境管理制度の視点から体系的に研究が行われてきていない。この理由から、本研究では、下記の項目について品質保証システム確立のための研究を進めてきた。(1)製造物責任制度と製品安全技術(2)顧客の視点から製品安全の概念を明らかにするために有効な品質機能展開(3)品質特性に基づく製品信頼性の統計的予測モデルの構築(4)人間信頼性を評価するための構造モデルの構築と分析(5)製品安全と環境管理の相互作用を研究するために応用できるモデルの構築(6)ライフサクルアセスメントのあるべき姿の提示研究を通じて導かれた重要な結果は以下のとおりである。(1)製造や取扱上の欠陥、設計上の欠陥と警告表示上の欠陥を予防する方法論の確立(2)製造物責任の事例研究、品質機能展開、統計的信頼性解析モデルに基づく製品安全技術のための品質保証システムの提示(3)ライフサクルアセスメントのあるべき姿を有効に運用するための方法本研究の成果は高度社会においてさまざまな視点から議論されてきている環境、省エネルギー、雇用/労働の問題に関連している。いわゆる社会的品質の視点から見直して得られた成果は、品質保証システムの確立に重要な役割を果たすことが期待できる。平成5年度の研究計画に従い、研究分担者が研究分担項目についてそれぞれ研究を活発に進めてきている。この研究成果により、1)人間のエラーをニューラルネットワークにより解析できるモデルを構築することができるとともに、2)安全性を消費者の立場に立って明確にするときに有効な品質機能展開の手法、3)製品品質における安全性と有用性や信頼性などの他の品質要素との関係を明らかにする品質要素の構造的なモデルの構築、4)安全性と密接な関係にある製品信頼性の特性値に基づく解析・予測モデルの構築、5)人間を情報処理システムと考えての認知心理学アプローチによる製品安全研究の方法論、6)安全と環境の相互作用を研究するモデルの構築、についての方向付けが明らかにされた。さらに、本年度の研究成果は、12月17日から18日の2日間にわたり実施したシンポジウム「製品安全のQC的アプローチ」で、研究代表者と研究分担者が発表した。このシンポジウムでは、研究課題に密接な関係のある自動車と医療関係の開発技術者の方にも発表を依頼して研究の総合化を行った。また、製品安全研究の多様性から、学界の中で製品安全に積極的な関心をもっている20数名が一堂に会して個別の研究発表についての活発な討論とともに、個別の研究成果の発表を踏まえて、3ブループに分かれてのグループ討論と討論結果の発表と総合討論を実施して、2年間にわたる研究活動の中間評価と今後の研究の進むべき方向の検証を行った。また、本年度の研究成果の一部は、(社)日本品質管理学会第51回シンポジウム「品質保証と製品安全」において発表し、研究成果を対外的に発信して広く社会に還元する活動も行っている。平成6年度の研究計画に従い、研究分担者が研究分担項目についてそれぞれ研究を活発に進めてきた。

この研究成果により、1)製造物責任制度と製品安全技術、2)安全性を消費者の立場に立って明確にするときに有効な品質機能展開の手法、3)安全性と密接な関係にある製品信頼性の特性値に基づく解析・予測モデルの構築、4)人間信頼性を定量的に把握する構造的モデルの構築と解析方法、5)安全と環境の相互作用を研究するモデルの構築、6)環境への考慮を取り入れたライフサイクルアセスメントの在り方、についての方向付けと具体的な方法論が明らかにすることができた。安全と環境に関する問題は、製品の複雑化と技術の高度化という動向を考えると、今後ますます重要になると予測されることから、これらの在り方と対応への具体的な方法論を明らかにした本研究における研究成果の意義は高いものとなる。さらに、本年度の研究成果について、9月27日に実施したシンポジウム「安全と環境のデザインと評価」において、本研究グループのメンバーと学界・産業界の中で製品安全と環境評価に積極的な関心をもって研究と実践に取り組んでいる20数名が一堂に会して、個別の研究発表と活発な討論とともに発表に対する総合討論を実施して、2年間にわたる研究活動の評価と今後の研究の進むべき方向の検証を行った。また、本年度の研究成果の一部は、(財)日本規格協会より出版された「品質保証と製品安全」においても発表し、研究成果を対外的に発信して広く社会に還元する活動も行っている。
スピントロニクス発振素子を用いたニューロコンピューティング実現のための基盤構築

スピンホール効果を用いた高効率自励発振素子の構築と、それを用いたニューロコンピューティング実現のための基盤研究を行っている。まずスピンホール効果による純スピン流生成効率の評価において、スピントルク強磁性共鳴法について再検討を行った。前年度に観測したスペクトルの異常について、その物理的な起源を解明した。また、スピンホール効果を用いた磁化反転の検出を行い、磁化の安定性について、Dwell Timeを用いた評価が可能であることを示した。これに加え、直流電流下における磁化の準安定状態の観測、および自励発振の検出に成功した。特に自励発振状態は、励起強度に応じてシングルモードからマルチモードへの遷移を示すことが分かった。前年度の懸案事項であった、スピントルク強磁性共鳴におけるスペクトル異常について、その起源が解明したことについては一定の評価ができる。スピンホール磁化反転、および直流電流下における磁化の準安定状態の観測は、自励発振用試料を作製する上での副産物ではあったが、Dwell Timeを用いた磁化安定性の評価、という新しい手法の構築へとつながったという点で有意義である。併せて、スピンホール効果を用いた自励発振の検出に成功した。特に発振モードが励起強度に応じてシングルモードからマルチモードへの遷移を示すことが分かった。これはオシレーター系ニューロコンピューティングを実現する上で、重要な知見となりうる。自励発振素子の発振効率がまだ低いため、材料・構造の両面から素子特性の最適化を検討する。併せて、マルチモードの発生起源を理解し、これを利用したコンピューティング手法の提案を行う。現状の人工知能技術は大型計算機と巨大データベースを使った巨大クラウドシステムによるディープラーニングによって担われているが、今後の更なる計算コストの増大を打破するにはパラダイムシフトが不可欠である。生体の脳や神経系を模倣したニューロコンピューティングは現行ノイマン型とは異なり、ディープランニング、画像認識、画像再構成等の計算コストを大幅に低減できると期待されている。スピントロニクス発振素子はGHz帯域と高い発振周波数を有しており、これを用いることで高速演算可能なニューロコンピューティング機能の実現が期待される。本研究では、入出力分離のための素子構造の多端子化、素子自身へのメモリ機能の付与、およびモードロック機能の提供という三つの課題の解決を通して、スピントロニクス発振素子を用いたニューロコンピューティング応用のための基盤を構築する。当該年度は、多端子化を実現するために必要な各要素技術の構築を行った。磁化ダイナミクスの高効率な励起手法として有効であるスピンホール効果について、その定量評価手法を検討するとともに、高効率なスピン注入を可能とする強磁性金属・重金属ヘテロ接合について検証を行った。特にCoFeBにおいては、下地層によって結晶化プロセスが全く異なることを明らかとした。また、自励発振素子を構築するうえで重要となる微細加工技術を構築し、最小径30nm以下のナノ構造素子の実現が可能となった。平成29年度は、演算機能を実現するために必要な材料研究および微細加工技術の構築を行った。スピンホール発振素子の高性能化において最も重要なのは、高いスピン注入効率を実現しうる強磁性金属・重金属接合の実現である。スピンホール誘起強磁性共鳴法は簡便にスピンホール効果の評価が可能な手法として広く用いられているが、反面でバイアス電流を印加した際のスペクトルの変調については十分に議論がなされていなかった。当該問題に対して、詳細な外部磁場方向依存性の評価から、異方性磁気抵抗効果の直流成分がスペクトル形状に影響を与えることを明らかとした。また、スピンホール効果によるスピン注入が高効率に行える強磁性金属材料としてCoFeBについて詳細な検討を行った。結果、高い出力を得るために必要なCoFeBの結晶化が、下地層に大きく影響を受けることを明らかとした。その他、高効率な発振を実現するために必要な微細加工については、30 nm以下のナノ構造素子を安定して作製する技術を確立した。前年度までの研究によって、スピンホール発振素子を構築する準備は完了しており、当年度は素子特性の評価と性能向上に注力する。1単一素子における発振特性の評価

三次元微細加工技術を用いて、単磁区および磁気渦構造に対して発振特性の評価を行う。得られた知見を材料および素子構造へフィードバックすることで、高効率な自励発振素子の構築を行う。2複数素子における発振動特性の評価と非線形モードロック機能の実現マグノニック結晶において自励発振を励起し、非線形モードロック機能の実現を狙う。自励発振素子に対して内部自由度を与えることでメモリ機能を実現し、新規スピントロニクス応用可能性を示す。自励発振素子の発振効率がまだ低いため、材料・構造の両面から素子特性の最適化を検討する。併せて、マルチモードの発生起源を理解し、これを利用したコンピューティング手法の提案を行う。当差額は論文投稿料である。年度末に投稿した論文のアクセプトが間に合わず、次年度繰り越しとなったため。研究の遂行自体は順調であったが、自励発振素子におけるマルチモードは当初の想定外であり、その検証に時間を要している。次年度は物理起源の解明を含めて研究結果をまとめる予定である。
カオス真軌道を用いた乱数検定の独立性解析

本研究では,統計的性質が保証されたカオス真軌道を検証用のデータとして,乱数検定の独立性を解析する.このために,次の3つの課題に取り組んでいる.課題1)乱数検定アルゴリズムのテストデータとしてのカオス真軌道の生成系の構成,課題2)NIST乱数検定の並列化と高速乱数検定サーバーの開発,課題3)乱数検定の独立性解析と乱数検定の評価アルゴリズムの開発.課題1については,前年度に区分線形写像を用いたマルコフ過程に厳密に対応するカオス真軌道,および,カオス真軌道にフィルタ演算を適用した相関系列の構成を行っており,今年度は2次元のカオス写像であるArnoldの猫写像のカオス真軌道の構成とその乱数性の解析を行った.結果として,倍精度の数値計算で得られる系列の乱数性とカオス真軌道で得られる系列の乱数性が同等であることを数値実験によって示し,得られた相関を有する系列を用いて乱数性の高い系列を生成できることを示した.また,猫写像によって生成された系列から猫写像の内部パラメータを推定する問題について,その計算の困難さの解析を行った.課題2については,NIST SP800-22revAで提供される乱数検定ツールsts-2.1.2について,前年度に開発したMPIを用いた並列計算プログラムをWeb経由で利用するためのWebアプリケーションの開発を行った.課題3については,前年度に引き続き検定項目間の独立性と類似性の概念の検討を行った.また,乱数検定の評価として,Kolmogorov-Smirnov検定を用いた一様性の検定について,P値の離散性の影響の解析を行った.課題1の乱数検定アルゴリズムのテストデータとしてのカオス真軌道の生成系の構成については,Arnoldの猫写像のカオス真軌道を用いた生成系について,生成される系列の相関構造と乱数性の解析を行い,猫写像で生成される相関を有する系列からXOR演算や系列生成に利用する状態の選択を行うことで乱数性が高い系列を生成できることを示した.更に整数上の猫写像で生成される軌道から猫写像の内部パラメータを推定する問題について,状態を表す整数のビット長に比例する時間計算量で推定が可能であることを示した.課題2のNIST乱数検定の並列化と高速乱数検定サーバーの開発については,Web上から検定対象のデータをアップロードし自動的にMPIによる並列処理を用いてNIST乱数検定を高速に実行するWebアプリケーションを開発した.開発した乱数検定用Webアプリケーションでは,48コアの並列環境においてNIST乱数検定を構成する15種類188項目の検定を約1分で計算できる.課題3の乱数検定の独立性解析と乱数検定の評価アルゴリズムの開発については,生成系の種類および相関の程度の異なる系列のP値を検定項目の特徴ベクトルとして検定項目間の類似度を評価する方法を考案し,NIST乱数検定に含まれる検定項目の特徴付けを試みている.多次元尺度構成法を用いた特徴付けでは, Non-overlapping Template Matching検定を構成する144の検定項目の類似度が高くなっており,その解釈や理論的解析が課題となっている.また,乱数検定の評価として,Kolmogorov-Smirnov検定を用いた一様性の検定では,P値の離散性の影響によって理想的な乱数列の場合でも有意水準より高い確率で検定に不合格になる場合があることを示した.研究の進捗は若干の遅れはあるが,概ね当初の計画にそって研究を進めている.令和元年度は,課題1,課題2の研究を継続して行い,課題3を中心に研究を進める.課題1については,課題3と連携して検定項目の特徴付けに適した乱数性の度合いが異なる系列の集合の構成を行う.課題2については,乱数検定Webアプリケーションの操作性の改良,および,計算ノードの追加することで計算性能を更に高める.目標としては,乱数検定1セットの計算を30秒で計算する並列計算システムの構築を目指す.課題3については,考案した相関構造が異なる系列に対する検定結果から検定項目の特徴ベクトルを構成する方法について,その特徴付け能力の解析を継続して行う.この特徴付け能力は,課題1で生成する系列の相関構造の多様性に依存すると考えられるため,特徴付けに最適な特徴ベクトルの構成法と対象とする系列の構成について検討する.特徴ベクトルの類似度の評価については多次元尺度構成法による次元圧縮や主成分分析による寄与率の解析を用いて対象とする乱数検定集合の判定結果全体の実質的な次元の解析を行う.類似度の解析結果については,NIST乱数検定の大半を占めるNon-overlappingtemplatematching検定において類似度が高い結果が得られておりその結果の解釈や理論的解析もあわせて行う.乱数検定の評価アルゴリズムについては,乱数検定の独立性および類似性の評価結果と検出力の評価結果をあわせて,類似性が低く,かつ,検出力が高い検定の集合を選定するための評価アルゴリズムを開発する.これらの研究を通して,乱数検定の独立性と類似性を解析し,最適な乱数検定集合を構成するための方法を確立することを目指す.本研究では,統計的性質が保証されたカオス真軌道を検証用のデータとして,乱数検定の独立性を解析する.このために,次の3つの課題に取り組んでいる.課題1)乱数検定アルゴリズムのテストデータとしてのカオス真軌道の生成系の構成,課題2)NIST乱数検定の並列化と高速乱数検定サーバーの開発,課題3)乱数検定の独立性解析と乱数検定の評価アルゴリズムの開発.平成29年度は,主に課題1に取り組んでおり,課題2,課題3についても先行して取り組んでいる.

課題1については,区分線形写像で与えられるカオス力学系について,マルコフ過程に厳密に対応するカオス力学系を構成し,そのカオス真軌道の生成系を構成した.そして,得られたカオス真軌道を用いて乱数検定の性能評価に活用するための統計性が明らかな弱い相関を有する2値系列を生成した.更にベルヌーイシフト写像で与えられるカオス力学系のカオス真軌道にフィルタ演算を適用する方法でも統計性が明らかな弱い相関を有する2値系列を生成した.課題2については,NIST SP800-22revAで提案されている乱数検定ツールの最新バージョンであるsts-2.1.2について,MPIを用いた並列計算に対応させた.課題3については,課題1で生成した弱い相関を有する2値系列にNISTによる乱数検定を適用し,検定結果で得られたP値を用いて検定項目の独立性の解析および特徴付け行った.結果として,乱数検定集合に含まれる検定項目の特徴付けを行うためには,独立性の概念だけでなく,検定項目間の類似性の概念が必要となる可能性を示した.課題1の乱数検定アルゴリズムのテストデータとしてのカオス真軌道の生成系の構成については,a)マルコフ過程に厳密に対応する区分線形写像で与えられるカオス力学系のカオス真軌道の生成系,b)ベルヌーイ写像で与えられるカオス力学系のカオス真軌道にフィルタ演算を適用する生成系,c)2次元キャットマップのカオス真軌道の生成系を構成している.これまでに計画していた生成系は構成できており順調に進捗している.課題2のNIST乱数検定の並列化と高速乱数検定サーバーの開発については,現在までに代表的な乱数検定ツールであるsts-2.1.2(NIST SP800-22revA)について,MPIを用いた並列処理を実装し,12ノード48コアの並列環境で性能評価実験を行い良好な結果を得ている.課題3の乱数検定の独立性解析と乱数検定の評価アルゴリズムの開発については,課題1で生成した系列を用いてNISTSP800-22revAに含まれる検定項目の独立性の解析および特徴付けを行った.ここでは,各検定項目について対象とする系列の生成系の種類および相関の程度毎に第1段階の検定で得られるP値の平均値を算出し,それらを検定の特徴ベクトルとして,乱数検定集合に含まれる検定項目の類似度を評価する方法を考案した.類似度の評価には,主成分分析,多次元尺度構成法,クラスター分析を用いている.数値実験の結果,同一種類の検定項目は類似度が高く分類される傾向が見られた.課題2,課題3については,平成30年度,31年度の課題として計画していたが,課題1の進捗に応じて先行して実施しており,順調に進捗している.本研究では,統計的性質が保証されたカオス真軌道を検証用のデータとして,乱数検定の独立性を解析する.このために,次の3つの課題に取り組んでいる.課題1)乱数検定アルゴリズムのテストデータとしてのカオス真軌道の生成系の構成,課題2)NIST乱数検定の並列化と高速乱数検定サーバーの開発,課題
東地中海地域における「坐」の位相―半臥半坐の姿勢を中心に―

本年度も昨年度にひきつづき、イタリア共和国とギリシャ共和国において現地調査を実施した(調査期間平成11年7月19日8月13日)。イタリアでは、サレント地方のギリシャ系住民が住む地区を中心にして、坐がつくる場の問題に焦点をあて調査をおこなった。ギリシャでは、これまで調査研究をおこなってきた北ギリシアの山村の居住形態と比較検討するために、伝統的な建築や生活習慣が残るカルパトス島で調査を実施した。昨年度は、主として私的空間における坐の姿勢とコミュニケーションのありようについて調査をすすめたが、本年度はそれをふまえて公共空間における身体共鳴、身体の共振に着目して、身体の共存在性について研究をおこなった。上記の現地調査と平行し、視覚的資料と文字資料から、研究課題に関するデータを狩猟した。そのなかから、戦時下のサラエヴォで上演されたサミュエル・ベケットの演劇に注目し、ベケット劇における坐の姿勢をサラエヴォないしバルカン半島というコンテクストにおきかえて論じた論文を発表した。また、ギリシアの教会につどう会衆間の身体的コミュニケーションがイコンをとおしていかにおこなわれているかに着目した論文を発表した。さらに、第15回日本中世英語英文学会全国大会で、特権としての坐の発生を中世文学と美術にたどった口頭発表をおこなった("The Segys of the Rounde Table"ー特権としての座の発生)。これらの論文と、現地調査でえたデータにもとづき、東地中海地域における「坐」の位相を触角的空間という視点から、目下、研究論文を執筆している。本年度は、椅子に坐るという静止の状態と、姿勢の変化と運動がつくる動態という両方の視点から、身体イメージを探る研究をおこなった。前者にかんしてはヨーロッパで椅子が成立した中世時代から文字資料と視覚的資料を調査し、本研究費で購入したコンピュータをもちいてデータベース化し、分析をおこなっている。ヨーロッパ人の坐の姿勢を変化させるきっかけとなったブードーワールという女性の私室については論文を発表した。後者についても文字資料と視覚的資料をもちいてとくに20世紀前半のヨーロッパの身体イメージの変容をたどった。そのさい、サミュエル・ベケットの作品をとりあげ、ベケットの登場人物の姿勢と運動を分析し、口頭発表をおこない、また論文のかたちでも発表する予定である。これらのヨーロッパ研究と平行し、東ヨーロッパ地域の坐の研究をすすめ、HRAF資料などから伝統的社会における坐の姿勢と坐具にかんする民族誌データを渉猟した。また、夏には南イタリアとギリシアで現地調査をおこなった。その調査では、坐る「場」に着目し、日常生活や祭りなどの非日常世界の双方における「場」のなかの人間関係と坐の関わり、坐具と姿勢の関わりなどを検証した。そのさいとくに南イタリアの村の家における中庭がつくる親密な「場」と、ギリシアの伝統的な椅子兼寝台の「バシ」という具に注目した。その調査で収集したデータに基づいて、南イタリアの村で中庭にすわることが許される特権とその「場」の機能、およびバシのうえでギリシア人がとる半臥半坐の中間的な姿勢が形成する「場」について研究をおこなっている。これについては近く論文で発表するつもりである。また、授乳行為の調査もおこない、乳房文化研究会で口頭発表し、論文にまとめた。ここから東地中海地域の「オリエント」とのつながりについても研究をすすめている。