hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト正常口腔粘膜上皮角化細胞を用いた前癌病変および多段階発癌モデルの確立

本研究に関して我々は主に次のようなテーマに取り組んだ。1.口腔扁平上皮癌由来細胞株およびヒト正常口腔粘膜由来表皮角化培養細胞のテロメラーゼ活性の検索ならびに癌化モデルとの比較2.口腔扁平上皮癌組織、白板症組織、正常口腔粘膜のテロメラーゼ活性の検索口腔扁平上皮癌細胞株では検索した8株全てで高レベルのテロメラーゼ活性が認められた。しかしそのうち2細胞株ではその他の細胞株よりも優位に(1/31/4)テロメラーゼ活性が低かったが、その低活性と遺伝子背景、すなわちp53やp16遺伝子、EGFR蛋白質などとの相関関係は不明であった。また以前に我々が報告したp53やH-Ras等の遺伝子情報が判明している細胞株6細胞株全てでワインバーグらが示したようにp53、RB両方の経路が阻害されていることが判明した。口腔扁平上皮癌組織では77%白板症組織では47%の組織にテロメラーゼ活性が認められたが正常組織ではテロメラーゼ活性は認められなかった。また、口腔扁平上皮癌組織では白板症組織よりテロメラーゼ活性は高かった。さらに今回検索した白板症組織はほとんどの組織で異型性が軽度にもかかわらず、テロメラーゼ活性が認められた。このことは前癌病変であってもテロメラーゼが活性化しており、不死化機構を獲得しつつあることを示している。今年度は口肛粘膜より採取したヒト正常粘膜角化細胞の培養システムの確立を行った。用いた組織は、ド顎智南抜歯の際に余剰となったヒト正常口腔粘膜を患者の同意の元に採取し細胞を単離を行った。摘出された粘膜片を抗菌剤にて洗浄後、10% fetal bovine serumおよび抗菌剤を添加したDulbecco′s modified Eagle′s mediumを溶解した溶液中で4°C、23時間処理したのち上皮層を粘膜固有層から剥離し細切した。さらにtrypsinを不活性化後角化細胞を単離した。得られた角化細胞を35mmPRIMARIAcell culturedish(Beeton Dickinson)に播種し培養を開始した。培養約10日後、シャーレ全面を覆った角化細胞を回収し、継代あるいは凍結保存した。来年度は、当科にて検出されたp53癌抑制遺伝子変異を組み込んだアデノウィルスベクターを構築し、正常粘膜角化細胞への導入を予定している。引き続き、導入後に特異的に発現が誘導された遺伝子の検索をmRNAサブトラクション法を用いて検索する予定である、今年度、今回の課題に使用する目的でヒト口腔粘膜由来初代培養細胞を容易に管理するシステムを安定化させた。本研究の目的は正常口腔粘膜角化細胞と、変異型p53癌抑制遺伝子を、意図的に発現させた口腔粘膜角化細胞それぞれが発現しているmRNAを比較し、p53変異によって誘導される遺伝子を解明することを土台とした。平成11年度の検索から、アデノウイルスによる一過性の導入では、一過性の発現は可能であるものの、細胞をtransformし、その形質を維持するとともに、誘導される遺伝子を検索することは、私が研究代表者を引き継いだ上田が予想したよりも困難であることが明らかとなった。今年度は、遺伝子導入の方法を修正する予定である。1999年ワインバーグらは、H-ras,simian virus40 largeT癌遺伝子とテロメラーゼの触媒タンパク質をコードするTERT遺伝子の導入によってヒト正常上皮細胞を癌化することを報告した。今年度は、この方法を用いて口腔角化細胞を癌化することを試みるとともに、これらに加えて変異p53を導入し、本研究の目的であるp53変異によって誘導される遺伝子の解析を行いたい。

しかしそのうち2細胞株ではその他の細胞株よりも優位に(1/31/4)テロメラーゼ活性が低かったが、その低活性と遺伝的背景、すなわちp53やp16遺伝子、EGFR蛋白質などとの相関関係は不明であった。また以前に我々が報告したp53やH-Ras等の遺伝子情報が判明している細胞株6細胞株全てでワインバーグらが示したようにp53、RB両方の経路が阻害されていることが判明した。口腔扁平上皮癌組織では77%白板症組織では47%の組織にテロメラーゼ活性が認められたが正常組織ではテロメラーゼ活性は認められなかった。また、口腔扁平上皮癌組織では白板症組織よりテロメラーゼ活性は高かった。さらに今回検索した白板症組織はほとんどの組織で異型性が軽度にもかかわらず、テロメラーゼ活性が認められた。このことは前癌病変であってもテロメラーゼが活性化しており、不死化機構を獲得しつつあることを示している。
重水素核磁気共鳴による短い水素結合の構造研究

カルボン酸の酸性塩では、アニオンどうしが非常に強い水素結合で結び付けられている。このような短い水素結合においては水素の位置、言い換えれば水素がどのようなポテンシャルエネルギーを感じているかが、古くから問題とされてきた。水素結合が長い場合には、二重極小型のポテンシャルエネルギーに束縛されるのに対し水素結合が非常に短い場合には水素は単一極小型のポテンシャルに束縛される。そのいずれになるかを判定する基準として、水素結合上の結晶学的な対象要素の存在が提唱されてきたが、近年の実験ではその基準はそれほど単純ではないことを示唆する結果が現れてきている。今回重水素共鳴実験を行ったアセチレンジカルボン酸水素ルビジウムはそのようなカルボン酸の酸性塩の典型的な例である。水素結合は二回回転軸上にあり対称的であり、前述の基準に照らしあわせると単一極小的なポテンシャルエネルギーに水素が束縛されていると推測されるがスピン格子緩和速度の測定では二重極小型のポテンシャルを示唆する運動が観測された。水素が水素結合の中心にある場合には、対称性の要請から電場勾配の主軸のうち一本はb軸に平行なはずである。二重極小的なポテンシャルエネルギーに水素が束縛されて水素結合を作るどちらか一方の原子と強く結びついている場合には電場勾配が最も大きくなる方向は、その結合の方向に向く。その2点の検証を行うために単結晶による重水素スペクトル測定を行った。その結果、電場勾配の最大軸は少なくともb軸上にないことは明らかになった。残り2軸のうちの一方がb軸に存在するかどうかは、ηが0に近いサンプルでは非常に精密な実験を必要とするが、今回製作したゴニオメーターを用いても完全に方位を制御することができなかったために判定不可能であった。今後それを行うことでより明確な情報が得ることができる。
固有受容性感覚器神経筋促通法による高齢者の顎運動機能向上に関する研究

固有受容性感覚器神経筋促通法(以下、PNF)による高齢者の顎運動機能向上を図るため、研究20年度は、運動効果の測定方法および少人数に応用しての運動効果を検討した。高齢者の生態的負担を軽減するため、咬合力については、口腔内に痛みを訴える高齢者も多く、検討した結果中止し、唾液分泌量についても、恥ずかしさを訴える女性が多く、唾液浸潤度検査法キソウエットによる口腔内の唾液浸潤度の測定に切り替えた。最初に行っていた、レクリエーションのリズム運動についても、発汗を考慮して後半に移動した。最初にPNF運動を指導して、二人組で交互に行い測定した。測定方法については、最初に手掌を、モイスチャーチャーチェカーよる精神的発汗度測定、次に唾液浸潤検査法による口腔内唾液浸潤度の測定を安静時と運動後に行った。対象は、認知に支障がない在宅の高齢者15名(男性4名、女性11名)、平均年齢75.3±6.5である。解析にはT検定用いた。前後の発汗量の平均値に差はなかった。唾液浸潤度検査法キソウエットよる口腔内唾液浸潤度の前後のデータを比較は、p=.002で増加が認められたものの、PNFの効果なのか断言できない。今後もPNF運動前後のリラックス度の測定(精神的発汗度)と唾液浸潤検査法による度の測定を行い、口腔機能向上に対してPNFが貢献できるか検証していくことが必要である。固有受容性感覚器神経筋促通法(以下,PNF)による高齢者の顎運動機能向上を図るため,研究初年度は,運動効果の測定方法および少人数に応用しての運動効果を検討した。既存の文献から顎運動機能測定方法を検索し,オクルーザルフォースメータによる咬合力測定,5分間の安静時唾液採取による唾液測定を行うこととした。又,リラックス度を確認するために,手掌の精神的発汗量を測定した。対象は,認知に支障がない在宅の高齢者29名(男性7名,女性22名),平均年齢75.1±6.5である。PNFによる運動介入を約1か月の間隔で2回行い,その前後に発汗量と咬合力,唾液分泌量の測定を試みた。測定結果は最も参加者が多かった1回目の介入結果を用いて運動前後の差を評価し,1回目と2回目の両方に参加した対象者のデータを用いて運動前,および運動後の値を確認した。解析にはT検定ならびにSpearmanの順位相関係数を用いた。その結果,発汗量)平均値に差はなく,相関係数はr=0.83で強い相関がみられた。咬合力も平均値に差はなく,相関はなかった。1回,2回目のデータを比較は,運動前の発汗量はr=0.65,咬合力はr=0.97,運動後の発汗量はr=0.92,咬合力はr=0.68であった。唾液分泌量は安静時唾液の意図が伝わらず,測定上の問題が多く,解析に使用できるデータが収集できなかった。発汗量は,運動前後の変化も少なく,本研究の運動効果評価には使用しにくいようである。咬合力も介入回による変動が少なく測定可能であるが,運動前後の個人差が大きかった。対象は高齢者であり,測定時間を含めて約1時間集中力を持続するのは難しい方もみられた。咬合力の前後差は,疲労が原因なのか,測定方法に問題があるのか検討する必要があると思われた。唾液は分泌量ではなく,粘性を測定するなど方法の再考が必要である。
磁性細線および磁性体ドットにおける磁気構造と輸送特性の理論的研究

本研究は,微小磁性デバイスの磁気的な輸送特性を解明し,新機能デバイスの設計指針を構築しようとするものである。しかしながら,微小な磁性体の磁気構造は十分には理解されていないし,また微小な系では無視することのできない磁化揺らぎが輸送特性に与える影響も明らかにはされていない。そこで本研究では,系の磁気構造の変化とともに電気伝導がどのように変化するのかを明らかにする。特に,強磁性金属細線やMn酸化物多結晶での磁気抵抗効果について調べる。リード線/局在スピン系/リード線からなる一次元の系を考え,伝導電子と局在スピン間に働く強磁牲的な相互作用を量子的に取り扱い,線形応答理論を用いてスピンに依存する輸送特性の計算を行った。この相互作用を量子的に取り扱うことにより,局在スピンの揺らぎの効果を平均場近似の範囲を超えて取り入れることができ,また伝導電子が系の磁気状態を変化させながら伝播していく様子を記述することが可能となった。計算の結果,印加する磁場の増加に伴い磁気抵抗効果は増加することが示された。これは,磁場によって局在スピン系の磁気状態が変化することにより,上向きスピンを持つ電子は透過しやすく,下向きスピンを持つ電子は透過しにくい状態が実現しているためである。また,微小な磁場での急激な磁気抵抗効果の変化は,リード線の磁化の向きの配列が反平行から平行に変化したためであることが示された。さらに,伝導電子と局在スピン間に働く相互作用から生じるスピン・フリップ散乱によって磁気抵抗効果が抑制されることも明らかとなった。磁性金属細線の電気伝導を,1.原子レベルの構造,2.伝導電子と局在スピン間に働く相互作用に焦点をあて調べた。以下に研究の概要を記す。1.くびれを持つ金属細線において,くびれの構造を変化させながら電気伝導の計算を行った。金属細線が両側から引っ張られるにつれて,くびれの部分が細くなっていく様相を格子模型によりモデル化し,タイトバインディング模型を適用した。コンダクタンスは,細線の幅方向の閉じ込めによって生じるサブバンドの電子状態を用いて,よく理解できる。くびれ部分と電極の結晶方位が同じ場合には,くびれ部分の長さがサブバンドのフェルミ波長にくれべて十分長ければ,コンダクタンスはほぼ量子化された値をとる。しかし,くびれ部分と電極の結晶方位が異なる場合には,電子は接触面で散乱され,コンダクタンスは量子化値よりも小さな値をとる。また,磁性細線において,多数スピンあるいは少数スピン電子のs-d混成ギャップ中にフェルミ準位が位置すると,コンダクタンスは量子化最小単位となりうる。2.磁性体が微小となると,スピンの揺らぎを無視できなくなる。伝導電子はこのスピンと強く相互作用するため,揺らぎによって散乱される。二重交換模型を用いて,伝導電子と局在スピン間に働く交換相互作用を量子的に取り扱い,コンダクタンスおよび磁気抵抗を計算した。交換相互作用によって,伝導電子のスピンが反転する散乱が生じるため,磁性金属細線におけるスピン依存伝導は大きな影響を受ける。このスピン反転散乱のため,磁性細線を用いたトンネル接合における磁気抵抗効果は,交換相互作用によって減少する。
高エネルギー偏極陽子衝突実験による核子のスピン構造の解明

2003年4月から5月にかけて、RHICにおいて初めて縦方向に偏極した陽子を用いた偏極陽子・陽子衝突実験が行われ、PHENIX実験では約300nb^<-1>のデータが収集された。陽子の偏極度は約25%であった。このデータのうち、ミューオン対(J/ψ粒子)およびシングルミューオンの2種類のデータセットについて解析を行った。ミューオン対の解析については前回(2001年12月がら2002年1月)のデータセットと同様の解析を行った。その結果、前回に比べて10倍の約800個のJ/φを得、前回の結果と一致する微分断面積、全断面積の結果を得た。またグルーオン偏極度に対して敏感な非対称度(A_<LL>)の解析も行われた。統計精度が悪い(δA_<LL>0.5)ものの、初めてのスピンの結果として重要であり、今度の高統計のデータに期待がかけられる。また、J/φ粒子のスピン偏極度の解析も行われ、ゼロを一致する結果が得られた。これはJ/φの生成機構の解明にとって重要である。シングルミューオンの解析については、まず、衝突点分布からシングルミューオンは荷電π粒子およびK粒子の崩壊によるものが支配的であることを示した。その上で、シングルミューオン生成の非対称度の解析を行い、約0.02の精度でゼロと一致する結果が得られた。この結果は、すでに得られている、中心ラピディティ領域での中性π粒子生成の非対称度の結果と相補的に、グルーオンの偏極度に対する情報を与える。またそれと平行して、2002年12月から2003年3月にかけて行われた重陽子・金原子核衝突実験のデータの解析を行い、J/φ粒子生成に対する核物質効果の影響を調べた。
日本語音声における韻律的特徴の実態とその教育に関する総合的研究

本領域研究においては、日本全国の方言音声の収集とその音声デ-タベ-ス化、音響的分析と生理的裏付け等による韻律理論の確立、研究結果の教育への利用等を目ざして研究を続けている。各学問分野を異にする研究者(協力者を含めて総計209名)を統合して、目標に従い着実に研究を推進することができた。研究成果(1)音声の収集は100地点中60地点を完了、主要都市約100名の録音については12都市中7都市を完了、現在音声資料の整備中である。(2)上記を材料とする音声デ-タベ-スは昨年のCDに加えて本年度末までにCD3枚とあらたにCDーROM1枚が作成される。(3)分析、理論等各班の研究も順調に進んでいる。とくに音声分析器機「音声録聞見」を開発し、これにより音響的分析が容易となった。(4)これを用いて教育班では28ケ国の外国人学習者の音声の音響分析を行い、日本語の音声教育の検討を進めている。(5)研究成果刊行物は、昨年の9冊に続き、本年度も「研究成果報告書1990」(総括班刊)をはじめ11冊を刊行する予定である。なお研究推進のために開催した会合等は下記の通りである。(1)会合(1)研究成果発表会:中間発表会(10月46日於国立国語研究所)、成果発表会(1月26、27日於大阪樟蔭女子大学)(2)公開講演会及びシンポジウム(10月5日於国立国語研究所)(3)サロン、委員会等の会合:「共通項目報告形式検討会」を始め3つのサロン(10月7日)及び「教育班関係討論会」(1月27日)、音声デ-タベ-ス委員会(5回)、音響分析講習会(1月28日)(4)総括班員及び班長合宿会議(6月16、17日於箱根)、総括班会議(7月20日等計3回)、班長会議(6月16日等計4回)、各班間会議(数回)、事務局会議(5月5日等計11回)(2)ニュ-ズレタ-の刊行(5回)、その他アンケ-ト等郵便による連絡をも密にし、研究者の意志の疎通、全体の統合をはかり研究を促進した。
ナラティヴアプローチを活用した看護管理者のキャリア形成支援能力向上プログラム開発

本研究は,ナラティヴアプローチを活用した看護管理者のキャリア形成支援能力向上に向けたプログラムを開発する.目的は,以下の3点とする.1.ナラティヴアプローチを活用した看護師のキャリア形成を支援する看護管理者能力向上の具体的な内容を明らかにする.2.ナラティヴアプローチを活用した看護師のキャリア形成を支援する看護管理者能力向上プログラムの成果と限界を明らかにする.3.プログラムの評価指針を示す.看護師のキャリア形成とは、“私の看護実践"に意味が生まれ、それを重視することと、“私らしい看護実践像"の言語化により肯定的自己意識(Self Esteem)を持って未来を志向することである.本研究は,ナラティヴアプローチを活用した看護管理者のキャリア形成支援能力向上に向けたプログラムを開発する.目的は,以下の3点とする.1.ナラティヴアプローチを活用した看護師のキャリア形成を支援する看護管理者能力向上の具体的な内容を明らかにする.2.ナラティヴアプローチを活用した看護師のキャリア形成を支援する看護管理者能力向上プログラムの成果と限界を明らかにする.3.プログラムの評価指針を示す.看護師のキャリア形成とは、“私の看護実践"に意味が生まれ、それを重視することと、“私らしい看護実践像"の言語化により肯定的自己意識(Self Esteem)を持って未来を志向することである.
Hsp70によるLQT2由来変異HERG蛋白成熟化の二重品質管理機構と治療応用

心筋細胞に発現する変異hERGチャネルは変異蛋白の分解が亢進することで心室性不整脈を引き起こすため、その治療は変異蛋白の分解を阻止することにある。Histone deacetylase (HDAC)汎阻害剤とHDAC6特異阻害剤(TBA)は野生型又変異型hERG蛋白と電流を増加し、特に変異hERG蛋白の成熟化に成功した。ノックダウンHDAC6又TBAはhERG蛋白のアセチル化を増強し、ユビキチン化を抑制することで、hERG蛋白の半減期を延長し、細胞膜での発現およびhERG電流を増加した。HDAC6の強発現は逆の現象を確認した。hERG蛋白のアセチル化される三つlysines残基を特定した。1.変異hERG plasmidの作成とその発現解析:C末端にFLAGのepitope-tagを付けたhuman wild-type(WT) hERGのcDNAをpcDNA3ベクタに組み込み(hERG-FLAG).Missense変異G601S-FLAGとR752W-FLAGはsite-directed mutagenesis方法で作成した。作成したplasmidsをそれぞれHEK293細胞に導入し、ウエスタンブロット法でhERG蛋白の発現を確認した。2014年度の進展3.HDAC6がhERG蛋白質のacetylationに及ぼす影響:HEK293細胞にhERGとsiRNAHDAC6をco-transfectionし、48時間後に、免疫沈降とウエスタンブロット法を用いてhERG蛋白のacetylation化を検証した。HDAC6のknockdownはhERG蛋白のacetylationレベルを増強した。一方HDAC6とhERG共発現はhERG蛋白のacetylationレベルを抑制した。以上、HDAC6はhERG蛋白のposttranscriptional modificationとりわけacetylationを介してhERG蛋白の安定化に関与することを示した。LQT2はhERG遺伝子変異が原因で、変異hERG蛋白がユビキチン・プロテアソーム系(UPS)により分解され、細胞膜に発現する成熟型蛋白とチャネル活性の低下がQT延長を招き、心臓突然死などを引き起こす疾患である。その治療は変異蛋白の分解を阻止することです。Histone deacetylase (HDAC)は細胞質蛋白のアセチル化による蛋白の翻訳後修飾を起こすことが知られている。我々はHDACの新たな機能としてHDAC6を介してposttranslational modificationによる心筋の変異hERG蛋白をレスキューすることを見つけた。本年度はHDAC6がhERG蛋白を増加する機序に関しての研究が進んだ。Lysineはユビキチン化とアセチル化の標的になるため、hERG蛋白のユビキチン化レベルを検討した。HDAC6はhERG蛋白のユビキチン化を増加した。ノックダウンHDAC6並びHDAC6の特異inhibitorはhERG蛋白とhERG蛋白のアセチル化を増加し、一方hERG蛋白のユビキチン化を抑制した。チェイス実験でhERG蛋白の半減期を測定したところ、hERG蛋白未熟型(135KDa)はHDAC6共発現により短縮された。ノックダウンHDAC6又HDAC6特異inhibitorはhERGの半減期を顕著に延長した。以上の結果から、HDAC6はhERG蛋白のアセチル化とユビキチン化を介して、hERG蛋白の安定性に関与する。HDAC6のubiquitin binding domain(UBD)はhERG蛋白の発現に関与するかを検証するために、hERGと野生型およびUBD欠損HDAC6共発現後、ウエスタンブロット法でhERG蛋白を測定した。野生型HDAC6だけはhERG蛋白レベルを減少した。以上、UBDはHDAC6のhERG蛋白分解の中心的な役割を果たすと結論づけた。以上の結果はHDAC6の阻害がhERGチャネル蛋白のユビキチン化を抑制に介して、hERG蛋白発現とhERG電流を増加する。即ち、hERG蛋白のユビキチン化とアセチル化は拮抗的働くことが明らかとなった。本年度HDAC6のknockdownは変異型hERG蛋白発現とチャンネル機能を増加させたことも確認できたことから、HDAC6は変異hERGに由来するLQT2の新たな治療に繋がる可能性があるとことが示唆できた。今回の研究からHDACはpost-translational modificationを介すると考えられた。これまでにHDACを介する心筋イオンチャンネル蛋白のposttranslational modificationに関しての報告がなかった。そのmechanismを解明することは科学基礎研究にも有意である循環器内科学今後の研究の推進方策1.HDAC6のhERG蛋白の安定性に関与するdomainを特定する: HDAC6はubiquitin binding domain(UBD)を持つために、そのdomainがHDAC6の機能に関連するかを検討する。

そこでUBD欠損HDAC6を構築する。野生型HDAC6およびUBD欠損HDAC6それぞれとhERGをHEK293細胞に共発現し、hERG蛋白の発現とそのacetylationレベルをウエスタンブロット法や免疫沈降法で検証する。2. hERG蛋白のacetylation化とubiquitin化の相互の影響: Lysineはacetylationとubiquitination両方の標的になるために、hERG蛋白のacetylationとubiquitinationレベルがHDAC6によりどのように修飾されるかを検討する。HEK293細胞に野生型hERG plasmidとsiRNA HDAC6を導入し、一方で野生型hERGを導入したHEK293細胞にHDAC6特異inhibitor Tubastatin A(TBA)を24時間添加する。免疫沈降法とウエスタンブロット法でhERG蛋白のacetylationとubiquitinレベルを比較する。シャペロンHsp70/Hsc70とHsp90はhERG蛋白質の品質管理に関与する報告があったが、histone deacetylaseはイオンチャンネルおよびhERGチャンネルに影響を及ぼす報告まだなかった。HDAC6のknockdownは変異hERG未熟型蛋白のレベルを著しく増加したことがHDAC6はhERG蛋白の分解に関与することが強く示唆された。又、成熟型蛋白質を誘導したことは特筆すべきことであり、新たな治療法になりうる可能性がある。今までの変異hERGの研究報告では、hERGチャネルinhibitor E4031,低温培養およびantihistaminesが変異hERG蛋白質をレスキューするが、その副作用ために臨床応用が難しい。治療に繋がる新薬の開発はLQT2を引き起こす突然死の治療のために急務である。HDAC6が変異hERG蛋白質の分解と成熟に中心的な役割を演じることを見出したのは、今後創薬にも貢献出来る可能性がある。変異plasmidの作製予想以上に良く出来、後半の確認実験の量は減少した。1.新規特定したHDAC 6が変異hERG蛋白質の分解と成熟に関与する経路を特定する、特にHDAC6が変異hERG蛋白質のacetylationやユビキチンに直接に関与するか、シャペロンを介するかを検討する。A. G601S-FLAGとR752W-FLAGをHEK293細胞に導入後、HDACiの添加の有無で、またHDAC6のknockdownとscramble siRNA投与でhERG蛋白質の分解速度を測定し、変異hERGのユビキチンレベルを検討する。B.変異hERG蛋白のHDAC6のknockdownによるacetylationのレベルを測定する(hERG蛋白を免疫沈降後、acetylated- lysine antibodyを用いてウエスタンブロット。
多層膜断面におけるナノ材料のセルフパターニングと樹脂表面への転写

化学センサーなどに利用可能なナノ材料のパターニング方法について研究している.本研究では,マイクロ・ナノ粒子および金属膜の多層化構造の作製を試み,その構造の断面(側面)テンプレート(型)としてタンパク質やカーボンナノチューブなどのナノ材料の吸着と別基板に転写させている.表面の濡れ性などの条件を適切にすることで,ナノ材料は構造断面に自律的に吸着する.テンプレートとしてシリコーン樹脂を採用した場合,それらのカーボンナノチューブを基板に転写できることを確認した.今年度は,はじめに転写装置の改良として,ロードセルを組み込んで転写時の圧力測定を行えるようにした.また,同装置の基礎特性試験を行い,当該装置の課題を抽出して一部の設計変更を行った.次いで,ナノ材料を吸着させる多層膜の形成し,その多層膜断面をテンプレートとするために把持しやすい樹脂性基板への転写させた.あらかじめエッチング等で前加工したシリコーン系樹脂構造に,金属の蒸着膜,スパッタ膜,およびめっき膜による多層膜を形成した.なお,めっき膜については当該研究費で購入した電気めっき装置を用いており,めっきの最適条件についても調査を行った.高分解能FEーSEMで作製した多層膜観察したところ,各膜厚は最も薄いもので100ナノメートル以下であり,めっきを使用した場合には数10マイクロメートルである.後者の厚膜は前者(ナノスケール薄膜)の強化層と位置付けている.なお,各材料についてはEDXによる元素分析で確認している.この多層膜断面をナノ材料を吸着させるテンプレートにするため,シリコーン樹脂から剥離して把持しやすい別の樹脂基板への転写させた.転写時の応力の不均一さから,多層膜の一部は破断したものの,条件を適切にすることで高い成功率で転写を実現した.最後に,多層膜断面を模したマイクロメートルスケールの微小領域を作製し,同領域へのタンパク質吸着を試みた.溶液中での自律的吸着法を採用しており,表面の構成材料がタンパク質と逆電位を示す場合だけではなく,ほぼ同程度の表面電位を示す場合でも吸着できることを確認した.吸着工程によるタンパク質の変性は無視できる程度であり,培養細胞の接着が問題なく生じることを確認した.平成25年度に実施した主な研究内容は,1凹凸を設けたPDMSへの多層化薄膜の形成,2多層化薄膜(多層膜)のPDMS表面への密着性評価,3多層膜または微細構造から別基板への材料転写を試みた.PDMSに多層化薄膜を形成するために,スパッタ法と真空蒸着法の両者を検討した.前者によれば,一般的な基板材料と同様に,PDMSとの密着性が高い膜が得られる.しかし,飛来分子(成膜材料の分子)の運動エネルギが高いために,薄膜(金属)との熱膨張係数の差から,薄膜に大きな凹凸(しわ)が形成されてしまう.この凹凸(しわ)は多層化することで,さらに顕在化してしまう.膜厚を数10nm程度にするか,成膜速度を低下することで一定の防止効果は得られた.一方で,真空蒸着法では上記のような凹凸は形成されないが,スパッタ法に比べて膜質およびPDMSとの密着性が低い.その結果,同多層膜と別材料を接触させると,真空蒸着で作製した多層膜は簡単にPDMSから離型してしまう.PDMS上に密着性がよい多層膜を作製するためには,はじめにスパッタにより膜厚数10nmの薄膜を形成させた後に,所定の断面および材料をスパッタまたは真空蒸着で形成させることが良いとわかった.次に微細構造および多層膜断面を利用したナノ材料の吸着と転写について行った.ポリピロールとOFPRの積層構造を用いて,細胞接着性タンパク質の部分的な吸着を試みた.タンパク質はポリピロールの側面への吸着が確認できた.また,ナノフィルタ上に堆積させたCNTはシリコーン樹脂に転写できたが,CNTの凝集化により断面形状に倣ったパターンにはならなかった.多層膜断面のパターンは形状精度の低さからナノ材料の転写は十分に確認できなかったが,Au薄膜にナノ薄膜(MPAーSAM)をあらかじめ形成した場合,そのナノ薄膜ごと基板に転写することに成功した.化学センサーなどに利用可能なナノ材料のパターニング方法について研究している.本研究では,マイクロ・ナノ粒子および金属膜の多層化構造の作製を試み,その構造の断面(側面)テンプレート(型)としてタンパク質やカーボンナノチューブなどのナノ材料の吸着と別基板に転写させている.表面の濡れ性などの条件を適切にすることで,ナノ材料は構造断面に自律的に吸着する.テンプレートとしてシリコーン樹脂を採用した場合,それらのカーボンナノチューブを基板に転写できることを確認した.今年度は,転写元パターンのベース材料とナノ材料の吸着特性,およびその転写性について実験的検討を行うとともに,コンタクトプリント用装置の設計および試作を行った.はじめに,基板とモールドにSi,ガラス,およびPDMSを用意し,細胞接着性タンパク質(フィブロネクチン)およびカーボンナノチューブ(CNT)を対象とした吸着特性について調査した.本研究では,フィブロネクチンをあらかじめ緩衝液中に分散させ,そのpHを調整したのちにガラスおよびPDMSを浸漬させ,両者の静電力により吸着を試みた.実験の結果,ガラスおよびPDMS表面で予測された等電点を考慮することで,フィブロネクチンが吸着することを確認できた.また,同様の手法によりカーボンナノチューブも吸着できることがわかった.

このとき,フィブロネクチンおよびカーボンナノチューブの吸着量は,分散液の濃度,pH値,および浸漬時間によって制御可能であり,かつ一定の浸漬時間で吸着量が飽和することもわかった.次いで,上記のナノ材料を吸着させた転写基板を用いて,別基板へのコンタクトプリントについて試みた.転写元(モールド)にPDMS,吸着材料をフィブロネクチンとし,スライドガラスへの転写を行った.フィブロネクチンは吸着状態の幾何形状(パターン)を維持したまま転写可能であり,その後の細胞接着実験によりタンパク質の機能も維持していることが確認できた.カーボンナノチューブについても同様の実験を行ったところ,吸着量に対して転写量が低く,加圧力などを調整する必要があることがわかった.最後に,コンタクトプリント用の装置については,現有設備のZ軸ステージを改良してシステムを作製し,基本的な動作が可能であることを確認した.本研究は,多層膜断面をテンプレートとしたナノ材料の吸着と転写プロセスの基礎特性を明らかにするものである.今年度は,初年度に明らかになった転写装置の課題改善(改良),各種製膜方法を採用した多層膜断面の形成,多層膜断面を転写装置に取り付けるための樹脂基板への転写,および微小領域へのナノ材料(タンパク質,カーボンナノチューブ)の吸着特性評価を行ってきた.これらの結果の詳細は,前述の研究実績の概要に示すとおりであるが,概ね当初の予定通りの成果が得られている.ただし,多層膜断面を保持しやすい樹脂基板への転写は成功したが,その樹脂基板の加工方法及び精度の点で,いくつかの課題が新たに生じた.そのため,当該部分に関して言えば達成度は70%程度と言えるが,当該年度終了後から課題解決に取り組んでおり,今後は当初案と同程度のスケジュールで研究が進められると考えている.また,カーボンナノチューブを吸着させたときの,その形状の不均一さ再現性の低さも新たな課題として生じた.この点についても達成度は80%程度と言えるが,上記の原因をCNTの分散性であり,かつ予備的実験により超音波撹拌で改善可能であることを確認している.しこのことから,この達成度の遅れについても,次年度は十分に取り戻せると考えられる.なお,上記の達成度の遅れを当該年度中に解決できなかった原因としては,電気めっきの成膜条件調査に当初の予定より時間がかかったためである.以上から当該年度の研究は,おおむね順調な成果が出たといえる.本研究は,多層膜断面を用いたナノ材料の吸着と転写プロセスの基礎特性を明らかにするものである.初年度は,主に作製パターンの応用先を見据え,ナノ材料として細胞接着性タンパク質カーボンナノチューブを採用し,その吸着・転写の基礎特性については一定の成果を得ることができた.特に,ナノ材料の分散液作製や吸着工程に関する条件選定,ならびに別基板への試験的転写については,その一部が研究計画上は次年度に実施予定であった内容も含めて十分な成果が得られた.すなわち,当該項目については,当初計画の目的を十分に達成できていると言える.また,コンタクトプリント装置の設計及び試作については,現有設備の改良によって当初計画よりも早い段階で基本システムを構築することができた.このことが上記の実験を計画よりも進めることができた理由である.一方で,同じく初年度に計画していた多層膜断面パターンの作製に関する内容については,薄膜の作製条件の選定に当初より計画より時間を要してしまった.
中和される海洋(Ocean Neutralization)の解明

過去の海洋酸性化の記録から,どのように海洋が元の状態へ復帰していったかを明らかにするため、本邦美濃帯犬山地域、秩父帯明浜地域、ニュージーランド・ワイパパ帯、トルコ・アンタルヤ地域の遠洋三畳系ージュラ系境界層を学際的に検討した。その結果、三畳紀最末期の海洋酸性化の後、海洋中和過程を示唆する異常組成層準が発達し、微化石生物相の移り代わりが短期間(<10万年)に起こるという現象が汎世界的に識別され、海洋中和・回復過程に関する新たな知見が得られた。本邦における三畳系-ジュラ系(Tr-Jr)境界層試料の検討をまず行った。その結果,愛知県犬山地域の勝山sectionと坂祝sectionにおけるTr-Jr境界の岩相変化は非常に酷似していることが明らかとなった。また, Tr-Jr境界層を単層毎に定方位で採取し研磨面の検討を行った。研磨面で単層内に細かくSubbandが識別できる層準は,三畳系最上部の赤紫チャート層のみであったが,約5%のHF溶液で処理を行った結果,三畳系最上部の生物起源磁性物質の含有率が最小値になる層準に相当するチャート1単層内に少なくとも5つ以上のSubbandが識別できた。また,いずれのSubbandにも1mm以下(サブミリ)単位の縞状堆積構造が確認できた。このような組織が最上部三畳系のみ特徴的に発達するのか,または層状チャート単層内で普遍的に見られる特徴なのかを今後検討する必要がある。Subbandレベルでの堆積環境変動を検討するため,炭素同位体比変化と微量元素の含有量変動を調べるため, Subbandレベルでの分析試料を作成中である。平成26年度中には分析を行い,環境変動解析のための基礎データとする予定である。また,平成25年度末にTr-Jr境界層の定方位試料採取をニュージーランド北島のパキヒ島で行った。本地域に分布する層状チャート内にTr-Jr境界が存在することは代表者のこれまでの研究で明らかになっていたが,単層毎の定方位試料採取は実施されていなかった。本地域の層状チャートは,日本に分布する層状チャートより堆積速度が約3倍ほど速いことがわかっており,より高解像度のイベント解析が可能となることが期待される。平成26年度は引続きこれらの分析を行う予定である。また,本科研のHPを作成し,公開の準備を行った。平成26年度は、札幌で行われた国際学会AOGSにて本申請課題に関連したセッションの開催をコンビーナーとして実施したほか、ヨーロッパのシシリア島とトルコ南部の地質体における三畳系ージュラ系(Tr-Jr)境界の調査とサンプリングを実施することができ、本申請課題について格段の進展があった。また、海外研究協力者の日本招聘を行い、高知大学海洋コア総合研究センターにて、共同研究者とともにTr-Jr境界層に対して磁性特性における新たな研究データを得ることができ議論を深めることができた。具体的成果としては、1)三畳系ージュラ系(Tr-Jr)境界層、特にチャートを主体とする深海遠洋堆積物中の単層内サブバンド構造毎の解析が進み、最上部三畳系には、100yr-1000yrオーダーのサブバンドがグローバル(NZ,日本、トルコなどで)に識別されることが明らかとなった。この事実は、この時期に遠洋深海生物相の活動が世界規模で低下した事を示唆する。2)一見連続層として観察されるTr-Jr境界層を詳細に解析すると、泥岩の頻繁な挟みや、突発的な石灰層の挟みおよびスパイク的化学組成変動などが明確となり、世界的な陸成物質の異常供給が示唆された。3)Tr-Jr境界後のチャートギャップが、パンサラッサ海のみならず、ヨーロッパテチスおよびテチス東端にも識別されることが明らかとなった。これは、Tr-Jr境界直後に珪質骨格生物の生産量が著しく減少した事を示し、本申請課題テーマの「中和される海洋モデル」とよく一致する。4) Tr-Jr境界の二枚貝研究者との議論により、Tr-Jr境界放散虫群集組成変動データの新たな解釈の可能性が明らかとなった。つまり、Tr-Jr境界において絶滅グループとサバイバルグループがある事が知られていたが、二枚貝フォーナと同様に環境変動耐性の差(沿岸域優勢vs遠洋域優勢生物相の差)と解釈可能となった。最終年度(平成27年度)のにおいては、研究成果の論文化とT-J境界層における試料の分析、および研究成果を発展させるための基礎的実験を進めた。本年度における実施成果としては、主に以下の4点があげられる。まず、1)平成26年度末に試料採取したトルコのT-J境界層および西南日本の美濃帯犬山地域のT-J境界層の分析を進めた。分析は、Sub-bedオーダーでの試料を作成し分析に供した結果、三畳紀最末期においては<1万年オーダーレベル(おそらく千年オーダー)で環境変動が順次発生した可能性が示された。2)「大阪微化石研究会誌、特別号、第15号」を編集・出版し成果の一部を論文として掲載した。3)遠洋深海T-J境界層を形成する放散虫の遺骸の生産を阻害する要因の特定のための、現世放散虫の飼育環境実験の予察的実施した。4)本邦秩父帯におけるあらたなT-J境界層の検討を行った。である。1)の成果としては、三畳紀最末期にCa, K, Csなどの元素が同時ではなく順次海洋に濃集していることが示された。

Caにおいては、一度海洋中に濃集した後炭酸塩として沈殿堆積した事が示された。その後、K, Csなどの表層風化と関連付けられる元素が濃集していることが示され,有機炭素同位体比の正へのシフト時期と一致する事が明らかと成った。本データは、申請者らが仮説としてあげた三畳紀最末期における「海洋中和説」を裏付ける証拠となる可能性が高い。また、3)に関しては、海洋中のpHを変化させてのプランクトン飼育実験へ繋がる成果が得られた。4)に関して新たなT-J境界が発見される可能性が高まり、本検討を進めることにより、これまで一部の地域で認められた海洋酸性化→中和という海洋環境変動の規模が推定事が期待される。過去の海洋酸性化の記録から,どのように海洋が元の状態へ復帰していったかを明らかにするため、本邦美濃帯犬山地域、秩父帯明浜地域、ニュージーランド・ワイパパ帯、トルコ・アンタルヤ地域の遠洋三畳系ージュラ系境界層を学際的に検討した。その結果、三畳紀最末期の海洋酸性化の後、海洋中和過程を示唆する異常組成層準が発達し、微化石生物相の移り代わりが短期間(<10万年)に起こるという現象が汎世界的に識別され、海洋中和・回復過程に関する新たな知見が得られた。比較検討のために海外(ヨーロッパ地域)の重要な三畳系ージュラ系境界前後の地層の試料採取を実施する事ができ、グローバルな比較検討が試料ベースで可能になったことや、海洋の環境指標となる含有酸化鉱物の新たなデータが取得された事が大きい。またサブベッド単位での堆積構造や微化石含有率の違いやヘマタイト鉱物種の含有率の違いなど詳細な検討が進んだ。層序学ニュージーランドおよびトルコにおいて採取したTr-Jr境界層のさらなる詳細な解析と、本邦産Tr-Jr境界層との亜単層(Subbed)オーダーでの比較検討を行う。また、トルコ産Tr-Jr境界層の酸化鉱物特性の検討も実施する。最終的には各データの統合を行い、H27年度中に「中和される海洋モデル」の最終的な構築と国際学会での発表を行う予定である。昨年度予定していた、調査・試料採取は国内のみならず、平成26年度に予定していた海外(NZ)調査をも行うことができ、当初計画より進展していると判断される。一方、試料準備が間に合わなかった微量分析についてはまだ最終結果が得られていないが、HF処理を用いたSubband解析における発見など新たな研究展開があり、予想以上の進展と判断される。本研究成果を放散虫研究集会特別号No.15(査読Journal&テラパブよりオープンアクセス)として印刷する予定で印刷費を計上していたが、査読編集作業が長引き、冊子の最終的な編集作業と印刷・校正が次年度に持ち越したため。また、海外協力研究員の招聘を行ったが、研究者の都合で共同研究の日程が当初予定より短くなったため。平成26年度においては,以下の項目について検討していく。Tr-Jr境界における炭素同位体比変動から,酸性海洋の中和モデル計算を行う。2)Subband(亜単層)レベルでの解析の実施。特に, HF処理法によるサブミリオーダーの堆積構造の解析と同時にband毎での炭素同位体比, pH,(特にアルカリ化)に敏感な微量元素の解析,磁性特性解析を行う。3)海洋のアルカリ化による放散虫の死滅を証明するため,放散虫殻形成が海洋水のアルカリ化によって阻害されるかどうかを実験にて検討する。
セラミックスの高速滑りにおける摩擦・摩耗の基本特性

セラミックスの高速滑りにおける摩擦・摩耗実験が行われた。これは低密度,優れた耐熱性及び優れた耐摩耗性の利点を有する機械構造材としてのセラミックスの高速摩耗面(エンジン,ガスタ-ビン)への応用を考える上で必要な基礎的デ-タを収集することを目的とするものである。以下に本研究で得られた知見を示す。1.摩耗量20000rpmまでの回転速度に対する摩擦・摩耗実験により滑り速度の増加により摩耗量が減少することが分かった。2.摩耗表面摩耗面の観察により,脆性破壊型摩耗と表面流動型摩耗の2種類の摩耗形態を確認することができた。さらに,滑り速度の増加にともない脆性破壊型から表面流動型に遷移することが確認された。以上の結果より,高速滑り領域においては表面流動層の形成が摩耗に大きな影響を及ぼすことが分かった。そこで,引き続いてこの表面流動層(これをトライボ被膜と呼ぶ)の形成機構に関する研究が行われた。以下にトライボ被膜に関する研究で得られた新しい知見を示す。1.トライボ被膜の構成及び形成機構トライボ被膜はサブミクロオ-ダの微細粒子と非常に滑らかな最表面により構成されていることが確認された。さらに,この微細粒子は微小破壊によって生じた微細摩耗粒子であることが確認された。この結果よりトライボ被膜は,微細粒子の堆積と高圧・高温の摩擦条件下における微細粒子の塑性変形及び凝集により形成されるものと考察された。
海外現地マネジメントのための管理会計システムの設計と運用に関する研究

先行研究のレビューした後に、15社におよぶインタビュー調査ならびに国内企業約6000社に対するアンケート調査を実施した。その結果、日本本社による海外子会社に対する管理においては、(1)コントロール・パッケージの概念が適用できる。(2)当該企業の海外子会社に対する戦略上の位置づけ、海外子会社管理の方針などがコントロール・パッケージの選択に影響を与えている。(3)日本本社による海外子会社管理の方針のみならず、地域や業種なども影響を与えている。本研究は、(1)海外現地マネジメントの管理会計システムの実態把握、(2)状況要因の実態把握、(3)複数のマネジメント・コントロールの同時利用の理解(コントロール・パッケージの抽出)、(4)コントロール・パッケージとテンション(複数のマネジメント要素間の引き合いで生じる張りつめた関係)の分析の4つの課題を掲げている。23年度は,本研究計画に関連する先行研究の文献調査の継続,予備的な聞き取り調査,そして郵送質問票調査に向けての準備作業を進めてきた。文献調査については,国際経営・国際化戦略に関する研究,在外企業の会計システムに関する研究、製造業を対象とするため原価企画の海外移転を含む製品開発に関する研究、グローバル対応型のサプライチェーンマネジメントに関する研究などを幅広く検討した。なかでも,多国籍企業を念頭に,組織構造、戦略類型、文化といった要因に関する文献を整理するとともに,特に本研究の鍵概念となっている「テンション」についての先行研究の知見を考察した。予備的な聞き取り調査は,東証一部上場の製造企業の在米の子会社に加え,複数の大手電子部品メーカーに対して実施してきた。これらの調査から,企業のグローバル化の進展の程度によって,組織体制(本社の海外統括部や地域統括会社など),コントロール・パッケージ,そしてテンションが異なっている可能性があることが明らかになっている。現在,事例研究を拡充しながら、郵送質問票調査に向けて、概念の操作化を行い、郵送質問票調査のための質問項目の開発を進めている段階にある。本年度は、最終年度に該当するため、研究成果の報告を第39回日本原価計算研究学会(於:専修大学:2013年8月30日)において、以下の3件の自由論題報告として行った。西居豪,近藤隆史,中川優「海外進出企業のマネジメント・コントロールについての実証研究」窪田祐一,近藤隆史,伊藤正隆,西居豪,中川優「グローバル企業のマネジメント・コントロール・パッケージ」、松木智子,島吉伸,安酸建二,中川優「海外子会社の現地化とマネジメント・コントロール」これらの報告に基づいて日本原価計算研究学会の雑誌である『原価計算研究』に投稿し、すでに査読プロセスを通過して掲載が決定しており、近日中に刊行される予定である。これらの論文においては、以下の点が明らかとなった。1海外子会社に対するコントロールにおいては、複数のコントロールシステムを組み合わせて行っているコントロールパッケージの概念が適用できる。2企業の海外子会社に対する位置づけ、戦略、方針などがコントロールパッケージの選択に影響を与えている。等の発見事項があった。また、今年度に刊行した論文、中川優「海外子会社マネジメントの実態:地域別子会社管理の比較」『同志社商学』第65巻第6号、2014年3月、においては、子会社が所在する地域、特に北米と東南アジアを取り上げて、両者の間に経営環境、経営理念の浸透、親会社による海外子会社の管理、海外子会社の成果・行動に対する満足度等についてアンケート調査によるデータに基づいて、統計分析を実施した。その結果、1一般的に北米の方が市場が競争的であり、市場の成熟度も高いと認識している。2経営理念の浸透度は北米の方が高い。3北米の方が結果によるコントロールが強調されている。3北米に所在する子会社の方が、現地経営の成熟度が高い、等が明らかとなった。本年度は、海外子会社のマネジメントの実態を明らかにするために、過年度においてレビューを行った先行研究の成果、とりわけイネーブリングのフレームワークに基づいて質問票を設計し、東洋経済社の海外進出企業総覧およびダイヤモンド社のデータベースに基づいて、少なくとも販売機能を有する海外子会社を持っている企業の海外事業担当者宛に約5500社に対して郵送質問票を送付した。結果として約630社から回答を得た。この結果に基づいて、初期の統計分析を行った。その結果としてイネーブリングのフレームワークがある程度該当すること、海外子会社の環境適応を許容するための子会社内のマネジメント・コントロール・システムの設計について、いくつかのパターンが見られることが明らかとなった。これらの質問票調査で得られた知見の妥当性の検証や、質問票調査では十分に明らかにならなかった事実があるかどうかをさらに確認するため、質問票調査に回答した企業の中から約10社に対して聞き取り調査を実施した。これらの聞き取り調査によって判明した事実と、質問票調査によって得られた分析結果との総合的な解釈を行いつつある状況である。当初の予定通りの進捗状況にある。聞き取り調査への協力企業を増やして理論の精緻化を図りたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り質問票調査を実施し、しかも回収率に関しても近年の同種の調査に比べても高い水準にあり、回収数も600社を超えているので、統計的な分析・解析に十分耐えうるので、研究は順調の進捗していると判断できる。

質問票を作成して、実際の企業に配布してアンケート調査を行う。回収率が低い場合には、特定企業に依頼をして、車内部門ごとのデータを収集するか、webアンケートなど回答を容易にするような工夫あるいは、個別に得する句などの対策を講じる。さらに、調査対象企業を広げるため、ジェトロや業界団体との連携も模索する。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、質問票調査によって得られたデータをより統計的な頑健性の高い方法を選択するなどして、さらに洗練度の高い分析を行うとともに、聞き取り調査に得られた知見や事実に基づいてケース研究を蓄積し、両方法論によるそれぞれの長所を生かしながら、より妥当性の高い結論を導出できるように研究を実施する。
情報倫理・情報セキュリティと自閉症スペクトラムとの関連分析

本研究で当初計画していたのは、成人や大学生らがもつ自閉症スペクトラムの度合いと、情報セキュリティ・情報倫理に関連する能力の関係を、テストやアンケート調査に基づいて明らかにすることであった。具体的には、「自閉症スペクトラム傾向と情報倫理における規範への対応」には正の相関が、「自閉症スペクトラム傾向と、情報セキュリティにおける危機管理能力」には負の相関があるという予想であった。だが、この調査で取り扱う内容がセンシティブであることから、所定の調査がほぼできない状況になってしまった。そこで、研究目的を部分的に達成する必要があり、情報機器の利用について、「計画力」に注目し、日常生活での計画性を補助するスマートフォンを利用した宿題管理について調査を行った。計画力に関する問題は、特に自閉症スペクトラム傾向が強い人に見られるが、その内容では調査の了承がえられなかったため、一般の高校生を対象とした調査とした。結果として、量的な調査結果とはいえないものの、生徒らの学習にスマートフォンなどのICT機器が効果的に使われており、特に、宿題の管理や視覚障害などの障害に対して効果的であるといえることがわかった。また、その結果を前提に、情報教育に日頃から関わってきた研究者らや、発達障害に詳しい研究者への研究レビューを行なったところ、流動性知能と結晶性知能の問題が、情報セキュリティ・情報倫理と関わっていること、および、入念に設計されたリスクマネジメントを行えば、自閉症スペクトラムが強い傾向の人でもセキュリティに対応できるという意見を得た。これを、研究全体の成果とする。なお、本研究が直面するように、今後も、個人の特性・特徴に関する研究を行う上では、研究に関わる人の合意を取ることが非常に困難であることが予想される。これは、研究の目的とは異なるが、明らかになった1つの問題点であると言える。研究の初年度である平成28年度は、研究を実施するための構想に対するレビューと、実際の調査対象となる組織との交渉に費やすことになった。本研究が、挑戦的萌芽研究として位置づけられているように、研究成果として期待されていることは、極めて野心的な内容である。本研究は、調査対象となる集団の協力が不可欠であるが、発達障害に関する項目と、相関の片側に含むことから、研究の実施においては、倫理委員会などの審査を経ることが必要となり、そのため、研究調査を受け入れてくれる組織が見つからない状態である。私(研究代表者)は、当研究に有用なコメント・レビューを期待できる、2名の研究者らと連絡を取り、研究で期待される成果については、肯定的な予想を得ている。なお、2名の研究者らとの会合は、いずれも、本研究予算を使用したものではない。1名は、別の予定で偶然に私がある都市を訪問したときにその研究者から研究レビューを得たものである。もう1名は、私が担当している学会の委員会(都内開催)に、その研究者が委員として参加したので、その後に、研究レビューを行ったものである。実際の調査活動の目処が立っていないため、研究計画の初年時において、アンケート項目とテスト項目の、校種や対象者の年齢を元にしたカスタマイズが行われておらず、また、調査ができていないため、統計処理に必要な謝金の利用もできていない状況である。そこで、平成29年度は、倫理委員会における組織的合意を含めて、調査対象として了承を得られる学校・学級などを調査する必要がある。なお、このような状況にあるため、アンケート項目の精査については、予め準備するということも含めて、平成28年度に、ある程度進めてある。調査内容が自閉症スペクトラムに関連することから、調査対象となる人(主に、生徒、学生)の統計的有意な集団での協力を得ることができないため、実際の調査が行えていない。だが、取扱い注意事項を含む研究であることから、協力に関する組織的合意(倫理委員会での許可)は必須であると研究代表者(私)は考えているため、強引な調査を行うことをしなかったため。なお、調査項目についての検討は行っている。研究の2年目である平成29年度は、平成28年度に実施に至らなかった、調査対象との交渉を行った。しかし、当研究は、特別支援学級や特別支援学校に在学していない、発達障害傾向がある学習者を対象としているため、調査を受諾する学校はなく、研究活動は、困難となった。依頼は、メールや、別の研究のときに会場で担当者に行ったりしていたため、平成29年度に必要となった旅費は、都内1往復のみである。一方で、「学校における情報機器の活用によって、学習がスムーズに行われる」点は、「発達障害」とは無関係に成立する。私は、この点については、本研究費は使用せずに、小関啓子氏(私が指導担当となった大学院学生で、平成30年3月に修了。)の修士研究において、この内容で共同研究を行った。小関氏も、当初は「軽度発達障害」の高校生を対象に研究をスタートさせているが、小関氏の研究は「ICT機器活用」であり、私が申請した「情報倫理との関連」ではないものの、私の研究と同様の「実施上の問題点(協力校を得にくい)」があった。この研究では、以下のことが判明している。