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微小空間中における量子流体の相挙動-凝縮・凝固挙動のモデル化-

規則性メソポーラスシリカ(SBA-15)の細孔表面を炭素によって被覆した新規サンプル(C/SBA-15,細孔径5.5nm)へのNe,ArおよびKr吸着等温線を広い温度範囲(16-127K)において測定し,それぞれの細孔内流体のP-T相図を求めた。得られた細孔内流体のP-T相図をバルク流体の臨界圧力および臨界温度によって換算し,P-T相図の換算変数依存性を調べたところ,ArとKrでは非常に良い一致が得られた。これは,細孔内の古典流体が対応状態の原理に従うことを示唆している。一方で,細孔内Neの換算P-T相図は古典流体のP-T相図から大きく逸脱し,かつ古典流体よりも凝固点が上昇しており,対応状態の原理に従わないことが明らかになった。即ち,比較的質量の大きなNeですら,細孔内においてその量子効果を無視出来ないことが明らかになった。■分子シミュレーショングランドカノニカル(grand canonical(GC))アンサンブル(温度,体積,化学ポテンシャル一定)に基づく経路積分モンテカルロ(path integral Monte Carlo (PIMC))法を採用したシミュレーションプログラム(GC-PIMC)を完成させた。現在,各種ナノ細孔(FSM, MCM-41など規則性メソポーラスシリカを対象とするシリンダー型細孔,ゼオライトなどのシリンダー型ミクロ細孔,活性炭などのカーボンスリット型細孔)を対象とできるよう,拡張作業を行っている。■実験極低温(4 K以上)における気体吸着測定用クライオスタットを用いた気体吸着量測定を行うため,キャパシタンス圧力計を有するガスハンドリングシステムの製作を進めており,試験的に炭素被覆メソポーラスシリカヘのNe吸着測定(27 K)を開始した。さらに,気体吸着測定用クライオスタットに比熱測定用のセルを取り付けられるよう,設計・開発を行い,現在,取付・調整中作業中である。炭素被覆メソポーラスシリカについては,SPring8のBL02B2ビームラインにおいて粉末X線回折測定を行い,その細孔構造解析を進めている。この細孔構造モデルを上記シミュレーションに応用することにより,実験とシミュレーション結果との直接的な比較を目指す。また,この炭素被覆メソポーラスシリカに吸着したNeの中性子回折測定をイギリスのISIS Facilityに申請した。これにより,ナノ細孔中の量子性Neの相転移挙動の解明を目指す。■分子シミュレーショングランドカノニカル(grand canonical(GC))アンサンブル(温度,体積,化学ポテンシャル一定)に基づく経路積分モンテカルロ(path integral Monte Carlo(PIMC))法を採用したシミュレーションプログラム(GC-PIMC)を用い, AIPO_4-5への水素同位体吸着等温線の計算を行った。また,各種ナノ細孔(FSM, MCM-41など規則性メソポーラスシリカを対象とするシリンダー型細孔,配位金属錯体,活性炭などのカーボンスリット型細孔)を対象としたシミュレーションプログラムも完成した。■吸着実験極低温(4K以上)における気体吸着測定用クライオスタットを用いた気体吸着量測定を行うため,キャパシタンス圧力計を有するガスハンドリングシステムの調整を進め,炭素被覆メソポーラスシリカへのNe吸着測定(27K)を測定した。また,炭素被覆メソポーラスシリカについては, SPring8のBLO2B2ビームラインにおいて粉末X線回折測定を行い,その細孔構造解析を進めた。得られた細孔構造モデルを上記シミュレーションに応用することにより,実験とシミュレーション結果との直接的な比較を推進した。■分子シミュレーション:グランドカノニカル(grand canonical (GC))アンサンブル(温度,体積,化学ポテンシャル一定)に基づく経路積分モンテカルロ(path integral Monte Carlo (PIMC))法を採用し,細孔内量子流体の吸着挙動を解析するためのシミュレーションコードの開発を行った。H20年度には,系の温度が低くなるほど平衡に達するまでの計算ステップが多くなり,計算が非効率となる事が明らかになった。H21年度ではこの問題を解決するため,Feynmanの経路積分に基づくポリマー分子(一つの量子分子を表す)の構成ビーズの空間分布を,Bisection法によってサンプリングする手法を採用し,ビーズの移動試行を容易に行えるようアルゴリズムの改良を行なった。開発したシミュレーションコードを用いて規則細孔性固体への量子流体の吸着挙動に関する計算を行い,気体吸着実験によって得られた特異な吸着挙動の解明を試みた。■気体吸着実験:極低温(4K以上)における吸着等温線測定を行なうための装置開発を完了し,各種多孔体へのH_2,D_2,Ne,Ar, Kr吸着等温線の測定を行った。

比較的質量の大きなNe(27K)においても量子効果の寄与は大きく,Ar,Krのような古典流体が示す細孔内P-T相図(バルク臨界定数によって規格化)とは大きなずれを生じており,対応状態の原理が成り立たないといった特異な吸着現象が明らかになった。
植物の糖輸送機構に関する研究

本研究の目的は、植物のソース器官からシンク器官への糖の効率的な輸送機構を、原形質膜H^+-ATPase(H^+ポンプ)のショ糖による阻害機構とフルクトースによって促進される膜ATPaseの実体を明らかにすることによって検討することである。材料としてコムギを用い、そのソース器官である葉とシンク器官である根から原形質膜を単離し、in vitroにおいて、転流物質として知られているショ糖のH^+-ATPaseに対する影響を調べた。その結果、既に報告した原形質膜ATPaseの活性の低下(Kasai and Sawada 1994)に加え、膜小胞内へのH^+の輸送活性も高濃度のショ糖によって低下することが明らかとなった。このショ糖によるH^+-ATPaseの阻害の分子機構については、H^+-ATPaseの仮定的な制御領域と考えられているC末ペプタイドの除去処理の条件を現在検討中である。また、上記の実験と並行して行った根器官からの液胞膜を用いたin vitroの実験から、フルクトースによって促進されるATPase活性の一部は液胞膜に存在することが示唆された。このフルクトースによるATPase活性の促進は、割合としては小さいが、原形質膜を用いた場合には全く認められなかった。現在、原形質膜のH^+-ATPase(H^+ポンプ)に及ぼすショ糖の影響については論文を準備中である。また、フルクトースによって促進されるATPaseについては、現在、液胞膜のH^+-ATPaseに焦点を当て、解析を行っている。
超LSI多層配線AICVD装置の開発

本研では,サブ0.1umまでの極微細層のLSI多層配線構造の為のAl CVD技術の確立を目指した。(1)クラスターAl CVD装置の設計・製作各クラスターチャンバーの設計を行った後、メインチャンバー、クリーニングチャンバー、及び搬送チャンバー、各チャンバー真空排気装置の組立・接続を行った。また、DMAHは粘性のある液体原料であり、化学気相成長(CVD)法において高速・大面積成膜させる為には安定な気化原料の大量供給が必要である。本研究では、液体のままウエハ直近まで輸送した後、大量に気化させて原料をウエハに供給する、Direct Liquid Injection(DLI)システムを用いた原料の供給システムを開発し、DLIシステムのメインチャンバーへの装着を検討した。トータルプロセスを通してCVD-Alを成膜できる事を確認した。(2) TiNバリアメタル上へのブランケットAl成長TiNバリアメタル上へのAl堆積において、基板表面前処理として申請者らが開発したClF3プラズマレスクリーニング技術において、クリーニング後の残留Cl、Fの影響を評価した。残留Clによるコロージョン(腐食)は起こらない事及び残留FはCVD-Al反応を促進する事を確認した。(3)有機金属原料の比較・大量供給法本研究で主として用いる有機金属原料としては、DMEAA(ジメチルエチルアミンラン)よりも、DMAH(ジメチルアルミハイドライド)の方が分解の速度、経時変化の点で優れている事を確認した。また、大口径ウエハ上へ高速成膜するために有機金属原料であるDMAHのDLIによる供給を試み、装置への装着を検討した。実際にCVD-Alを成膜し、従来のパブリングによる供給法に比較し10倍の成膜速度が得られる事を確認した。以上により、大口径ウエハ対応、高速Al成膜を可能とするクラスターAl CVD装置としての製作の見通しが立った。本研究では,サブ0.1μmまでの極微細LSI多層配線構造の為のAlCVD技術の確立を目指す。初年度である平成8年度において,以下の研究を行った。(1)クラスターAlCVD装置の設計・製作:平成8年度は初年度であるため,クラスター装置設計に主眼をおいた。各クラスターチャンバーの設計を行った後,製作については,本年度購入した磁気軸受型ターボ分子ポンプを装着したメインチャンバー,及び搬送チャンバー,搬送チャンバー真空排気装置の製作を行い,主としてAlCVDを行うメインチャンバーと,試料ウエハを導入し,真空を破ることなくウエハ搬送が可能な搬送系との接続を完了した。以上,AlCVDの装置の設計・製作に関して,当初計画通り研究は進展している。(2)TiNバリアメタルへのブランケットAl成長:TiNバリアメタル上へのAl堆積において,基板表面前将来として申請者らが開発したCIF3プラズマレスクリーニング技術において,クリーニング後の残留Cl, Fの影響を評価した。残留Clによるコロ-ジョン(腐植)は起こらない事,及び残留FはCVD-Al反応を促進する事を確認した。本研究は計画に沿って進展しており,超LSI多層配線用AlCVD装置開発の見通しは立っている。本研究では,サブ0.1umまでの極微細LSI多層配線構造の為のAl CVD技術の確立を目指す。初年度である平成9年度において,以下の研究を行った。(1)クラスターAl CVD装置の設計・製作:平成9年度は,クラスター装置開発に主眼をおいた。

各クラスターチャンバーの設計を行った後,製作については,磁気軸受形ターボ分子ポンプを装着したメインチャンバー,及び搬送チャンバー,搬送チャンバー真空排気装置の組立を行い,主としてAl CVDを行うメインチャンバーと,試料ウエハを導入し,真空を破ることなくウエハ搬送が可能な搬送系との接続し、さらにクリーニングまたはバリア層形成のためのプラズマチャンバー設計開発の為の条件出しを行った。(2)有機金属原料の比較本研究で主として用いる原料であるDMAH(ジメチルアルミハイドライド)と、別原料DMEAA(ジメチルエチルアミンアラン)の2つの原料の、経時安定性、CVD-Al堆積特性等を比較し、量産化・大口径ウエハ用装置開発の為にはDMAH原料の方が優れているという見解を得た。本研究は計画に沿って進展しており,超LSI多層配線用Al CVD装置開発の見通しは立っている。本研究では,サブ0.1umまでの極微細LSI多層配線構造の為のAI CVD技術の確立を目指した。平成10年度において,以下の研究を行った。(1)有機金属原料の大量供給法本研究で主として用いる有機金属原料としては、DMEAA(ジメチルエチルアミンアラン)よりも、DMAH(ジメチルアルミハイドライド)の方が分解の速度、経時変化の点で優れている事を確認したが、DMAHは、粘性のある液体原料であり、化学気相成長(CVD)法において高速・大面積成膜させる為には安定な気化原料の大量供給が必要である。本研究では、液体のままウエハ直近まで輸送した後、大量に気化させて原料をウエハに供給する、DirectLiquid Injevtionシステムを用いた原料の供給システムを開発し、装置への装着をを検討した。実際にCVD-AIを成膜し、従来のバブリングによる供給法に比較し10倍の成膜速度が得られる事を確認した。(2)クラスターAI CVD装置の設計・製作Direct Liquid Injection(DLI)システムの装着を検討し、クラスタツールとしてメインチャンバー,搬送チャンバー,プラズマチャンバーと、各チャンバーの真空排気装置の組立を行い、トータルプロセスを通してCVD-Alを成膜できる事を確認した。メインチャンバーにDLI供給装置を装着した。以上により、大口径ウエハ対応、高速Al成膜を可能とするクラスターAI CVD装置としての製作の見通しが立った。
統語論と形態論のインターフェイスの研究　―　Ｎ‐Ａ形容詞句

本研究においては形態論が統語論と意味論と接触する現象に取り組んだ。伝統的な統語論研究において、統語論は語レベルの中に入り込むことはできないとされてきたが、有村は英語におけるN-A形容詞を調査し、統語論研究で提唱された原理や原則が形態論のレベルにおいてもその効力を持つことを示した。一方、高橋は日本語におけるN+A複合語(e.g.油っぽい、男っぽい)と統語的要素を含む複合語(薬っぽい、嘘っぽい)が形態レベルにおいて違いを示すという事実(i.e.油っぽさ、*薬っぽさ)を指摘し、形態的緊密性は構造的・意味的に捉えることができることを示した。有村は、24年4月に甲南大学文学部英語英米文学科に着任したNigel Gordon Duffield氏と折に触れて議論することができた。その過程において、語レベル内において統語論あるいは統語論の原理が作用するという仮定、最近の用語を用いると「分離形態論」が妥当であるとの確証を得ることができ、現在その理論の細部に関する問題点を検討中である。特に、英語におけるNA形容詞がどれほどの範囲において許容されるのか検討している最中である。一方、高橋は、マンチェスターのサルフォード大学において開催された「2012年度イギリス言語学会(LAGB) (9月5日(水)8日(土))」に会員として参加し、意見交換を行った。9月5日はMark Bakerの講演があり、講演後、格(case)を支配するc-統御(c-command relation) (cf. Reinhart (1976))そのものの概念が何故、格を論じるのに必要なのかを質問してみたが、構造が格を支配するのであってその理由は分からないがパラメーターの値を指定することにより世界の言語の格を決定できるとの回答をもらった。その他、Dr. Hans Van de Koot (UCLA)、宗宮喜代子(前東京外国語大学教授)と、語彙と形態に関して意見を交換する機会をもった。資料調査に関してはエセックス大学を訪問し、「NーA形容詞を含む形容詞の形態論的研究」関連の論文を入手した。本研究においては形態論と統語論のインターフェイスという側面(有村兼彬の研究テーマ)と、形態論と意味論のインターフェイスという側面(高橋勝忠の研究テーマ)から研究を進めてきた。日本語においても、高橋はN+Aからなる複合語(e.g.油っぽい、男っぽい)と統語的要素を含む複合語(e.g.薬っぽい、嘘っぽい)が形態レベルにおいて違いを示すという事実(i.e.油っぽさ、*薬っぽさ)を指摘し、形態的緊密性(Lexical Integrity)は構造的・意味的に捉えることができることを示した。本研究は、N-A形容詞(N-A adjective:species specific)を対象にして統語論と形態論の相互関係を探ることを目標としている。この形容詞においては先行する名詞が形容詞の補部の関係を持っているように見える。これを名詞編入によって生じたと考えた場合、Nの特性は何か、その統語的、意味的、形態的特性は何かを明らかにする。この種の形容詞は生産性にややばらつきがあるが、もっと生産的な形式(-ing/-ed分詞の例(breathtaking, ocean-goingなど)に拡大し、NA形容詞の全体像を明らかにしたい。この形容詞の特徴として、例えば、これが前位修飾語として働く場合(species specific properties)、更に形容詞修飾語を付けた場合(well-known species specific properties)その形容詞は決して直後のspeciesを修飾せず、全体の名詞句の主要部(properties)を修飾する。このことは、形容詞に先行する名詞speciesがNPでなくN(あるいは、DP仮説を仮定すれば、DPレベルの投射を持たないN)としての資格しか持たないと解釈することができると同時に、それが形容詞specificに編入され、species specificが複合語になっていると見なすことができる。このことは、[AP [A specific] [DP [NP species]]]という一般的構造を仮定し、NP主要部NのAへの編入の有無によって2つの形式が導かれると考える。更に、この仮定ではspecies specificという形容詞主要部を形成する統語規則が存在することになるが、統語論が語の内部構造に関与し得るかどうか、仮に関与し得るとした場合の理論上の問題も検討したい。有村は、主としてspecies specificの形式をしたいわゆる「NA形容詞」の形式上あるいは意味上の特性を考察し、それを生成文法理論の中でどのように位置付けるかを検討している最中である。理論的な問題はほぼ目処がついたと考えられる。一方で、極めて異様な形式をしたこの種の形容詞が英語使用の場においてどの程度生産的であるのか、あるいはないのか、興味ある問題であるが、この点については次年度集中的に調査しなければ行けない問題と思っている。

一方、高橋は本年度日本語の「っぽい」「っぽさ」についての具体的な接尾辞の事例を収集し、それらの先行研究を読み、どのような分析がなされ、英語の-ish, -nessの派生語との関係についてどのような比較が可能かについて検討した。形態と意味に関するアプローチにおいて歴史的な事実を踏まえることにより日英語の認知的共通性が見られることや、「っぽい」の拡張表現が接尾辞から助動詞的な捉え方に変化していることなどについては実際以上に把握できたが、辞書における記述として語彙を形態的緊密性に基づく扱いだけではなくて、統語的な編入も「中」接尾辞については必要であり、レキシコンの捉え方に関しては影山(1993)によるアプローチを検証しながら今後の研究に委ねたい。初年度である平成23年度の仕事は基礎研究を中心としたが、全体的に順調に進んでいる。有村は、Googleなどのコーパスからの用例の収集に努めた。その結果、N-A形容詞とその基底にあると考えられる前置詞を用いた後位修飾構造との関係は多種多様である(例えば、independent-of、specific-to, dependent-on、free-from: neutral-in)などが挙げられる。しかしこのように前置詞の本来の目的語のNと形容詞との意味関係はかなり多様であり、前置詞句補部を取り得る形容詞だからと言ってN-A形容詞になり得るわけでもなく、次はN-A形容詞を認めない: absolute-to, inevitable-to, devoid-of, fatal-to, paramount-to, unique-to, preferable-to, manifest-in/to, jealous-of, worthy-of, desirous-of。前置詞の目的語DPの語彙主要部であるNが元位置を離れてAと併合するとき、Aに対するどのような制約があるのか、あるいは、その制約がどのような性質を持ったものであるかこれから考えたいと思っている。また、高橋は現在執筆中の『形態論』(共著:予定)派生・転換・複合語のメカニズムについて解説した。派生については派生語の接辞と基体の結合が下位範疇化素性に基づき形成され、接辞が基体に付加する際に、統語的・意味的・語源的・語種的制約を受けることを示し、転換については意味に基づく分析を語彙概念構造の考え方に従い、転換がどのように形成されるかを説明した。最後に、語彙化と語形成規則の関係は派生語の内部構造の二項枝分かれ構造の有無によるとした。N-A複合語の生成には意味構造を取り入れる可能性も指摘する。N-A形容詞例えばspecies specificという表現は[1] the species specific propertyのように限定的に用いることができるが、これは、[2] the property (that is)specific to the speciesという叙述形容詞に対応する。問題は[1], [2]をどのように関連付けるか、もしそれが可能であるとするならば、どのようなメカニズムによって関連付けるかという問題に帰着する。
甲状腺癌発生における細胞内情報伝達系の役割の遺伝子レベルでの解析

1.甲状腺細胞におけるTSH-cAMP情報伝達系について継代甲状腺癌細胞株を用いてTSH受容体以降の情報伝達系の異常の有無を調べた。正常甲状腺細胞ではTSH→TSH受容体→Gタンパク→アデニールシクラーゼ→cAMPの経路が正常に働いている。一方、癌化した甲状腺細胞ではTSHによる反応性の低下が認められた。情報伝達系のどこの部位に異常が起こっているのかTSH、フォルスコリン、コレラ毒素を用いて刺激し反応を調べたところ、GタンパクとTSH受容体の結合障害の可能性があることがわかった。TSH受容体を過剰発現させる実験系でもTSH-TSH受容体の結合増加にかかわらずTSH受容体-Gタンパク結合部以降の反応を認めることができなかった。同部の結合に必要な第3因子の欠損が甲状腺細胞の癌化に関与している可能性が考えられた。今後、ハイブリドーマ等を用いて欠損している因子の解明をすすめてゆく予定である。この結果はExperimental Cell Res、Endocrinologyに発表した。2.甲状腺細胞におけるチロシンキナーゼ受容体情報伝達系について甲状腺の癌化に関してはTSH-cAMPの情報伝達以外にチロシンカイネースを持った受容体が重要な役割を果たしている。その中でもret遺伝子と甲状腺癌の関連が特に注目されている。我々はret遺伝子の変異の有無について調べた。その結佳、甲状腺癌ではret遺伝子の転座の頻度は少ないことがわかり、又点突然変異については現在調査中である。既に髄様癌においてはエクソン16部の変異が存在することを確認している。この結果はEndocrinol Japonicaに発表した。1.継代甲状腺癌細胞株WRO細胞およびNPA細胞においてイソプロテレノ-ル、プロスタグランディンE2、フォルスコリン、百日咳菌毒素による刺激で細胞内cAMPの産生増加は認められずTSH受容体以後の経路の異常が示唆された。この結果はExp.Cell.Res.に掲載された。2.正常TSH受容体cDNAを発現ベクタ-に組み込みWRO細胞で過剰発現させ刺激経路が正常化するかどうか調べた。TSHの結合能は増大したが、それにもかかわらず細胞内cAMP産生は増加せず癌細胞における伝達系の障害部位はTSH受容体とGsタンパクの結合障害もしくは結合に必要な第3因子の欠損に基づくものと考えられた。この結果はEndocrinology(1993年2月号)に掲載された。3.レチノ-ル酸の甲状腺細胞におよぼす作用を調べた。サイロイドパ-オキシダ-ゼおよびサイログロブリンのmRNA及びタンパクレベルでの発現を低下させることが明らかになった。この結果はJ.Endocrinol.Inv.(1993年)に掲載される予定である。4.ヨ-ドの甲状腺におよぼす効果が調べられた。健康成人男子10名に対して27mg/日のヨ-ド剤の投与を行ない、1ケ月間経過を観察した。甲状腺ホルモンは正常域であるが、有意な低下を示し、一方、血中TSH、サイログロブリンは有意な増加を認めた。それとともに甲状腺の可逆的な腫大が超音波診断装置で調べられた。ヨ-ドが甲状腺腫を引き起こすことを明らかにした。この結果はJ.C.E.M.(1993年2月号)に掲載予定である。

TSH受容体を過剰発現させる実験系でもTSH-TSH受容体の結合増加にかかわらずTSH受容体-Gタンパク結合部以降の反応を認めることができなかった。同部の結合に必要な第3因子の欠損が甲状腺細胞の癌化に関与している可能性が考えられた。今後、ハイブリドーマ等を用いて欠損している因子の解明をすすめてゆく予定である。この結果はExperimental Cell Res、Endocrinologyに発表した。2.甲状腺細胞におけるチロシンキナーゼ受容体情報伝達系について甲状腺の癌化に関してはTSH-cAMPの情報伝達以外にチロシンカイネースを持った受容体が重要な役割を果している。その中でもret遺伝子と甲状腺癌の関連が特に注目されている。我々はret遺伝子の変異の有無について調べた。その結果、甲状腺癌ではret遺伝子の転座の頻度は少ないことがわかり、又点突然変異については現在調査中である。既に髄様癌においてはエクソン16部の変異が存在することを確認している。この結果はEndocrinol Japonicaに発表した。
多様なレチノイン酸合成酵素類の同定とその特性並びに生理的役割

我々は、レチナ-ルからレチノイン酸を合成する酵素に細胞質局在の仮名レチナ-ル酸化酵素を精製単一蛋白質としその特性を調べた。その結果、レチナ-ル酸化酵素はこれまで生理作用が不明とされていたアルデヒ-ド酸化酵素と同一酵素であることを発見した。レチナ-ル酸化酵素は鉄とモリブデンをキレートした金属フラビン酵素(FAD酵素)であるが、キサンチン脱水素酵素(キサンチン酸化酵素)とは全く別の酵素である。また、細胞質には少量ではあるが、レチノイン酸を合成するレチナ-ル脱水素酵素が存在している。一方、ミクロソームにはレチナ-ルモノオキシゲナーゼ系(シトクロムP-450依存性モノオキシゲナーゼ系)が存在していることを我々は発見した。このレチナ-ルモノオキシゲナーゼ活性が3-メチルコランスレンにより誘導されることより、3-メチルコランスレン誘導のラット肝臓のミクロソームよりレチナ-ルモノオキシゲナーゼ(シトクロムP-450_<RA>)を精製し、このアイソザイムの性質を決定した。この仮称シトクロムP-450_<RA>(以下略P-450_<RA>)が3-メチルコランスレンにより著名に誘導されること、又精製したシトクロムP-450_<RA>を使用してこのシトクロムP-450依存性モノオキシゲナーゼ系の再構成系を作り、xenobioticsの代謝活性を測定した。ベンツピレンの水酸化活性が強く、又アミノ酸残基の配列、即ちシトクロムP-450_<RA>のタンパク質の1次構造並びにシトクロムP-450_<RA>の阻害実験の結果より、シトクロムP-450_<RA>がα-ナフトフラボンにより特異的に阻害されること、シトクロムP-450_<RA>のN末端より30番目のアミノ酸残基までがシトクロムP-4501A1に一致することより、レチナ-ルモノオキシゲナーゼ系は、末端酵素にシトクロムP-4501A1を持っていることを証明した。このものはミクロソーム局在のアルデヒド酸化酵素(MAIDO)的働きをするシトクロムP-450(CYP2Cファミリー)との異同について検討中である。
近世の坂東観音巡礼ルートの実態-関東・甲信地方からの参詣を対象として-

坂東巡礼は、関東地方に位置し、33の札所からなっており、日本で最も親しまれる観音巡礼の一つである。この研究では、近世における巡礼者数の変動、巡礼ルートの傾向を明らかにする。巡拝塔(巡礼の達成を記念して造立される石碑)の銘文と巡礼の旅日記を分析した結果、次の事がわかった。1.坂東巡礼の巡拝塔は、17世紀半ば頃から関東甲信の各県で造立され始める。巡拝塔の数は、18世紀に増加、18世紀末から19世紀初頭にピークを迎えている。2.(1)巡礼の旅日記から、遠隔地からの巡礼では一度に全札所を巡るという傾向があった。例えば長野県の白馬小谷地方からの坂東巡礼は、一度に全てを巡る。また、千葉県安房地方からは、出羽三山へ参詣の往路復路に坂東巡礼を一度に完結して巡っている。2(2)巡拝塔には、坂東の他、秩父、西国、四国、出羽三山への巡礼達成の銘文も見ることができる。特に、西国・秩父・坂東の巡礼達成(百観音巡礼と呼ばれる)が主要な巡礼の一つである。しかし、銘文の総数からみると、坂東が銘文に刻まれる数よりも、西国・秩父の数が相対的には多い。秩父の数の多さは、小規模で巡礼しやすい事に起因すると考えられる。西国の数の多さは、遠隔地を指向する傾向に起因すると考えられる。3.坂東観音巡礼では、道中に札所以外にも出来るだけ多くの寺社に参詣しており、その数が多いほど、得られる後利益も大きいという姿勢が見られる。関東地方と甲信地方における近世の坂東巡礼の実態と地域差を解明すべく行った旅日記および石造文化財の資料調査を進める過程で、次の様なことがわかった。関東地方の23の県で行った旅日記の調査の結果、伊勢参宮日記に比し坂東巡礼の旅日記は、著しく残存数が少ない。しかし、巡拝塔が相当数存在することから坂東巡礼は実際には行われながらもそれを記録に残さなかったことが伺える。それは、関東に住む人々にとっての坂東巡礼の札所の存在する関東一帯の地域が、伊勢や出羽三山などに遠隔地とは異なる身近な範囲として意識されていたことの傍証となる。例えば茨城県で収集した4件の坂東巡礼関連の旅日記のうち、坂東巡礼のみを巡ったという旅日記は、1件だけてある。他の3件は、出羽三山・相模の大山参詣・伊勢参宮を兼ねて坂東札所の数カ所を巡るものであった。また埼玉県で採録した坂東巡礼日記には、数カ所の札所を組み合わせながら何回かに分けて行った形跡の伺えるものがある。現在までの研究から、関東在住者にとっての坂東巡礼は遠距離の旅に出る際併せて巡るか、または何回かに分けて巡るべき中距離の旅であったと推定している。今後関東の残りの県についての調査を進めるとともに、甲信地方の旅日記の残存状況とルートを調査して実証していく予定である。旅日記と並ぶ資料である巡拝塔、道標など石造文化財の所在地および銘文の調査の結果をデータベース化する作業の過程で、坂東巡礼がどの地域で盛んであったか知り得る可能性が出てきた。例えば千葉県で入力できた範囲の巡拝塔は、四街道市、佐倉市で多く、成田市、本埜村、印旛村では少ない。石造文化財の調査は、県によって進展の度合いに差があるが、可能な限り採録していく予定である。昨年度に引き続き、関東地方と甲信地方における近世の坂東巡礼の実態と地域差を解明するという目的から、旅日記・納経帳および石造文化財の資料調査を継続した。坂東巡礼の旅日記の残存を確認できるケースは、伊勢参宮に比べ著しく少ないが、その内容を今年度調査した栃木県に残る道中記二件と、長野県に残る納経帳一件の対比で述べる。栃木県のうち一件は、伊勢参宮、西国札所など遠隔地への旅の途中に坂東札所の数か寺を巡っている。

その際、同じ観音札所であるが西国三十三か所はその全てを巡っている。他の一件は坂東を中心に巡っているが、その全てではなく半数程の寺と成田山、香取神宮などとを併せる旅程をとっている。一方、長野県に残存したいた納経帳では、坂東札所のほぼ全部と秩父札所の全部を一挙に巡る旅程をとっている。坂東巡礼は、関東在住者にとっては、遠距離の旅と併せて巡るか、数回に分けて巡る中距離の旅であり、信州在住者には、おそらく一生に一度の遠距離の旅であることを再確認した。ところで、坂東道中記の残存が少ない理由として、関東在住者にとってはいつでも行ける中距離の旅であることから記録に残すことが少ないと考えていたが、今年度の調査過程でこれに加えて、残存を確認しにくい理由として、次の様なことに気付いた。すなわち観音札所巡礼は、個人的な信仰の要素が強く、伊勢参宮のように村全体に関係する講によるものと比べ、その記録が村方文書などの公的なものと一緒に残ることが少ないということである。納経帳となれば、その傾向はさらに強く長野県の白馬村でも仏壇のなかに納められている例を聞いた。なお、今年度観音札所巡礼に関する論文をサーチする過程で、出羽三山信仰と百観音札所巡礼の重層性を報告する論文があった。この点は、出羽三山供養塔・巡拝塔など石造文化財の継続調査で確認していきたい。関東地方と甲信地方における近世の坂東巡礼の実態と地域差を解明するという目的から、旅日記・納経帳および石造文化財の資料調査を継続し、収集した資料を取りまとめた。坂東巡礼の旅日記・納経帳の発見事例は少ないが、長野県北安曇郡小谷村にて、文政年間に坂東・秩父への旅日記を記した人物の名が、巡拝塔にも刻まれている事例を確認できた。石造文化財の報告書、市町村史などには巡拝塔について、これを実際に西国・秩父・坂東などに行った人が造立したとする解釈が多いがなかには、実際には行かなくとも観音信仰への証しとして造立したとする解釈もあるなかで、貴重な事例の発見であった。石造文化財の調査報告書から、巡拝塔を抽出し一覧表にしていく作業も集計の段階に入った。まだ、多少の数字の動きはあるが、対象地域全体で採録した巡拝塔の数は約3000基にのぼる。このうち、斗長野県のものが約1000基を数え、他県に比し抜群に数が多い。県により石造文化財の調査状況が異なる事を加味してもこの事実は変わらないであろう。特に、伊那市周辺、小谷村、長野市、佐久市周辺などが多く、観音巡礼の中心地が存在していたのではないかと思われる。これらの地域からの巡礼は、ほとんどが西国・秩父・坂東の百観音を巡っており、西国とか坂東などへの単独の巡礼は少ない。また百観音を巡礼した人のうち2割から6割は、さらに四国八十八ヶ所巡礼も行っている。西国のみへの巡礼の傾向がやや強いのは伊那市であるが、伊那市からは、四国への巡礼者の割合も高い。また、長野市は、百観音に四国を加えた百八十八ヶ所巡礼が盛んであったようである。なお、昨年度以来、巡拝塔に出羽三山への参詣を刻む例を追跡してきたが、その事例は、千葉県北部から茨城県、埼玉県などに多く、やや離れて群馬県にも若干見られることが明らかになった。
びまん性特発性骨増殖症の予後及びその危険因子の解明：住民コホートの追跡

びまん性特発性骨増殖症(diffuse idiopathic skeletal hyperostosis: DISH)は椎体前面にある前縦靱帯の骨化が連続して起こることにより脊椎の可動性が低下する病態であり、脊椎骨折を引き起こすと高率に脊髄損傷を引き起こし受傷者の生活の質を著しく低下させる。DISHの病態は不明な部分が多いが申請者らは、地域代表性を有したコホートにて全脊椎のX線撮影を行い、DISHの有病率及び3年での発生率を明らかにすることが出来た。本研究は同コホートにてDISHの追跡調査を行いDISHの発生や進行に関する防御および危険因子を明らかにする。
マイクロチャンネル内の微少流量制御方法と制御装置の開発

本研究は、平成16年度から17年度の2年間に渡りマイクロチャンネル内の微少流量制御方法と制御装置の開発として研究を行ったものである。研究の初年度では、特に電磁石で発生する磁場を外力駆動源とし、磁性流体を動かして別の液体を吸引、移動、排出する基本的な技術を確立した。さらに、外部磁場の強さにより、磁性流体の運動が異なることも明らかにした。磁性流体の運動は、サンプル液の動きに大きく影響を与える様子を画像に撮ることができた。最終年度では、この基本的な技術を基に微少流量制御の応用技術の開発を行った。まず、流量制御可能な電磁石を試作して、マイクロチャンネル内での磁性流体の位置制御を調べて、基本的な駆動力の制御を可能にした。この磁性流体の移動により別の流体をチャンネル内に吸引して目的の位置に移動して、サンプル液の流量をコントロールする仕組みを考案した。また、外部から気体を入れたり、熱を加えたりして、流量の調整を行った。さらにこのような流動現象の可視化を試みて、そのメカニズムを明らかにした。初年度の実験では、サンプル液の表面張力や内部流動に着目し、17年度では内部流れの詳細な観察を行って、摩擦抵抗や流動特性を明らかにした。このような、実験を通してサンプル液の微少流量制御技術の開発や設計のための有用なデータを蓄積できた。その成果の一部については、すでに国際会議および国内会議で発表している。最後に、今回の研究において微少流体の制御方法および制御装置の骨格ができたと考えている。しかしながら、応用製品としてまとめるには幾つかの課題もある。特に、今回作成した装置はかなり大掛かりな物であるため装置のコンパクト化が要求される。今後、このような点について研究を深めたい。また、今回の科学研究補助金が物品購入に役立ち多くの成果があげることができた。この補助金に心から感謝致します。本年度は、科研費申請の初年度(2年計画)で特に電磁石で発生する磁場を外力駆動としてマイクロチャンネル内の磁性流体を動かして別の流体を移動する基本的な制御技術を確立することを試みた。最初に市販のマイクロチューブに磁性流体を適量入れ、その磁性流体を電磁石から発生する外部磁場で動かしてその運動を調べた。観察には、購入した画像解析装置を用いて磁性流体の運動を観察し、加速時および減速時の動きを解析した。その際、制御できる距離や位置なども実験的に調べた。また、外部磁場をかけない場合の単管内のキャピラリー現象についても実験を行い、磁場をかけたときの運動とどのように違うかについて調べた。その結果、単管内に磁性流体が存在する場合、その両端の表面張力による影響が大きいことが分かった。次に、磁性流体の運動を利用して別の流体を動かすことを試みた。試料には、純水、流動パラフィンおよびエタノールの3種類の液体を用いた。純水については表面張力が大きく、本実験で用いた電磁石による外部磁場の強さでは動かすことができなかった。流動パラフィンとエタノールについては、その物性に応じた興味ある運動を示した。その詳細については、平成17年の6月にトロント大学で行われる国際会議(Third International Conference on MICROCHANNELS AND MINICHANNELS)で発表する。今年度は、マイクロチューブ内での磁性流体の基本的な運動解析、さらには磁性流体を駆動力とした試料液の吸引および移動などの制御技術の開発を行って、基本的な実験データを得た。次年度については、電磁石の磁力がさらに強いものを試作し、純水についても動かすことができるようにしたい。

また、流動の観察についても購入した画像解析装置が有効に働くことが分かったので、さらに流動を詳細に観察できるように工夫したい。本年度に得られた実験データを基に、微少流量制御ができる装置と制御方法を開発するために、来年度はより詳細な実験を行い有益な実験データや現象の解明に望みたい。本研究は、平成16年度から17年度の2年間に渡りマイクロチャンネル内の微少流量制御方法と制御装置の開発として研究を行ったものである。研究の初年度では、特に電磁石で発生する磁場を外力駆動源とし、磁性流体を動かして別の液体を吸引、移動、排出する基本的な技術を確立した。さらに、外部磁場の強さにより、磁性流体の運動が異なることも明らかにした。磁性流体の運動は、サンプル液の動きに大きく影響を与える様子を画像に撮ることができた。最終年度では、この基本的な技術を基に微少流量制御の応用技術の開発を行った。まず、流量制御可能な電磁石を試作して、マイクロチャンネル内での磁性流体の位置制御を調べて、基本的な駆動力の制御を可能にした。この磁性流体の移動により別の流体をチャンネル内に吸引して目的の位置に移動して、サンプル液の流量をコントロールする仕組みを考案した。また、外部から気体を入れたり、熱を加えたりして、流量の調整を行った。さらにこのような流動現象の可視化を試みて、そのメカニズムを明らかにした。初年度の実験では、サンプル液の表面張力や内部流動に着目し、17年度では内部流れの詳細な観察を行って、摩擦抵抗や流動特性を明らかにした。このような、実験を通してサンプル液の微少流量制御技術の開発や設計のための有用なデータを蓄積できた。その成果の一部については、すでに国際会議および国内会議で発表している。最後に、今回の研究において微少流体の制御方法および制御装置の骨格ができたと考えている。しかしながら、応用製品としてまとめるには幾つかの課題もある。特に、今回作成した装置はかなり大掛かりな物であるため装置のコンパクト化が要求される。今後、このような点について研究を深めたい。また、今回の科学研究補助金が物品購入に役立ち多くの成果があげることができた。この補助金に心から感謝致します。
対数の一般化に基づく高速な尤度最適化アルゴリズムとその応用

尤度を最適化する学習アルゴリズムをアルファ対数の利用という形で一般化し、高速なアルゴリズムを得た。対象としては、波及効果の高い隠れマルコフモデル推定アルゴリズムと独立成分分析アルゴリズムを選んだ。いずれの場合においても、アルファ対数の利用は繰り返しにおける過去情報をモーメンタム項として利用するという形で現れ、少ないオーバーヘッドで通常の対数の場合よりも高速な収束を達成できるという成果を得た。この研究は,従来のものとは異なる一般化された対数,すなわちアルファ対数を利用して,尤度を最適化する確率的情報処理アルゴリズムを高速化することを目的としている.このとき,主な対象とするものは,隠れマルコフアルゴリズム(HMM)と独立成分分析アルゴリズム(ICA)である.これらは,離散記号系列と連続記号系列の両方に対処でき,音声や画像の分析と合成,生命情報配列の特定部位検出,そしてオペレーティンググシステムの以上検出など,物理的実体を横断する広範な応用分野を有している.平成20年度においては次のような成果を得ている.[高速HMMに関する成果]隠れマルコフモデルの推定アルゴリズムについて,その母体であるアルファEMアルゴリズムからの数式的導出に成功した.これは,主に離散記号からなる単一配列についてである.これを実世界で役に立つソフトウェアとして実現するには,さらにスケーリングが必要であり,これも数式的に導出した.これにより,エルゴード的モデルに対しては2倍以上の高速化を達成した.他のモデルについては,次年度においてソフトウェア化する.なお,この研究において大事なことは,得られたアルゴリズム,すなわちアルファHMM推定アルゴリズムは,1970年代に開発された通常のHMM推定アルゴリズムを特例として含む一般化されたものとなっていることである.この成果に対して,特許出願を行った.[高速ICAに関する成果]アルファ対数の考えに基づいて,新たな高速アルゴリズム,すなわち過去情報を利用したRapidICAを実現した.これは,現在デファクトスタンダードとなっているFastICAを打ち破るものであり,これに対しても特許出願を行った.この研究は,情報距離として最上位にある凸ダイバージェンスから出発して,一般化された対数尤度を最適化する確率的情報処理アルゴリズムを高速化することを目的としている.平成21年度においては,隠れマルコフモデル(mm)の推定アルゴリズムと独立成分分析(ICA)においてそれらの高速化を図るとともに,適用される情報源の広範化を目指した.それにより,次のような成果を得た.[隠れマルコフモデル推定アルゴリズムについて]前年度(平成20年度)に得ておいた離散記号・単一配列の情報源をマルコフモデル化するアルゴリズムを,次の場合に拡張することができた.(1)離散記号・複数配列の情報源,(2)連続記号・単一配列の情報源,(3)連続記号・複数配列の情報源,(4)半連続記号・単一配列の情報源,(5)半連続記号・複数配列の情報源,(6)離散・連続混在の単一配列情報源,(7)離散・連続混在の複数配列情報源.以上のアルゴリズムは,いずれも過去情報を有効に使う形態となっている.この成果により,Baum-Welchアルゴリズムとよばれている隠れマルコフモデル推定アルゴリズムは,完全に本研究による成果であるアルファHMM推定アルゴリズムの特例となった.[高速ICAとグラフ構造をもつ教師信号との融合]前年度(平成20年度)に得ておいたRapidICAにより,デファクトスタンダードとなっているFastICAをしのぐ高速化を達成しているので,これを次のような問題に適用し,実用化に向けての成果を得た.(1)グラフ構造による相関もつ教師信号を受容できるGC-ICAを実現した.(2)脳波信号を独立成分に分解してそのパターンを分離し,二足歩行ヒューマノイドへの指令に用いることができた.以上の様に,得られた二種類の.般化アルゴリズムは,生体情報の認識と応用に向くものであることが判明した。凸ダイバージェンスは,確率構造間の類似度を測る情報距離として最上位にある.その逆で,最下部にあるものが対数関数に基づく情報量である.対数は,乗法的コストを加法的コストに変換するものとして最もよく用いられているが,その曲率のために増加が鈍く,繰り返しが必要な最適化においては収束が遅くなる.この研究では,凸ダイバージェンスから導かれるアルファ対数を用いて,情報量最適化に基づく確率的学習アルゴリズムを理論的に一般化し,かつ高速なアルゴリズムを得ることを課題とした.対象としては,高速な隠れマルコフモデル推定アルゴリズム(アルファHMM推定)と高速な独立成分分析(Rapid ICA)を選んだ.これらのいずれにおいても,アルファ対数の利用は繰り返しにおける過去情報をモーメンタム項として利用するという形で現れるので,少ないオーバーヘッドで対数の場合よりも高速な収束を達成できるものとなった.[アルファHMM推定]アルファ対数に基づく隠れマルコフモデルの高速推定アルゴリズムとして,次の4種類を完成した:すなわち,(1)離散記号の情報源,(2)連続記号の情報源,(3)半連続記号の情報源,

(4)離散・連続混在の情報源の各場合である.これらのいずれにおいても,べき関数の展開,時間軸のシフト,過去情報の利用が新たな共通な手段となっている.過去情報を利用するオーバーヘッドは4%程度であり,それに対して3倍程度という優れた高速性を得ることができた.[Rapid ICA]繰り返しにおける過去情報の利用は,独立成分分析においても有効であった.これは,至高の高速性であると思われていてデファクトスタンダードとなっているFast ICAを打ち破るRapid ICAを確立できたことである.Rapid ICAのソースコードは論文誌において公開しており,新たなデファクトスタンダードとなるものである.この研究の本体である「一般化された対数尤度による高速確率アルゴリズムの作成」については,この年度における研究により,すべての変種を押えることができた.これは,当初の想定を大きく上回る成果であると判断できる.一方,それに費やしたエフォートのため,実際の生体信号に対する応用に踏み込むことが今一つとなった.従って,この年は理論に集中したことによるプラス・マイナスを考えると評価は(2)となる.24年度が最終年度であるため、記入しない。この研究は,理論面では当初の想定を上回る形で進行している.これについてはそのためにエフォートの持ち分を使ったことになっており,同時に実応用を完成させることは困難であった,今年度の終盤からはヒトに固有な生体信号の分離と認識に応用することに着手しており,次年度にはこれを達成できる見込みが立っている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
冷戦期における声の文化としてのアメリカのラジオ

最終年度にあたる平成30年度は、日本国内における資料調査を行った。日本国内では新聞や雑誌、書籍に掲載された記事等の収集を行い、国際放送の発展過程を考察した。メディアの観点から見れば、20世紀は、電波の世紀であったと言える。アメリカでは、1920年11月2日にペンシルベニア州ピッツバーグでKDKAが放送を開始した。イギリスでは、1922年11月、イギリス放送会社が放送開始し、1927年1月には国王の特許状にもとづくイギリス放送協会(BBC)となり、今日に至るまでイギリスを代表する公共放送機関として継続している。これら黎明期のラジオ放送が目的としたのは、ラジオによる国民の文化的統合であった。それは、国内向けの中波放送にとどまらず、短波を用いた国際放送にも展開していく。1928年に海外植民地ジャワ島での受信に成功させたオランダ国営放送は1929年、蘭領東インド向けにPHOHIを開設し定期放送を開始した。その後、フランスが1931年にラジオ・コロニアルを開設し、イギリスは1932年にBBCの帝国放送(Empire Service)を開始するなど、帝国主義の列強が相次いで海外植民地と本国を結びつけるための国際放送を整備していった。これは、国内向けの文化統合のためのラジオの機能を海外植民地にまで拡大していった歩みと捉えることができる。一方で、革命後のソ連が1929年にモスクワ放送を開始し、長く民間主体で放送事業を発展させてきたアメリカも、第二次世界大戦下の1942年になると、国営のVOA(Voice of America)を設置して、ヨーロッパ、次いでアジアに向けての対外宣伝放送を開始した。つまり、革命や戦争を契機として、それまでの国民統合のためのラジオ放送という側面に、プロパガンダメディアとしての海外放送という性格が加わったのである。平成26年度は、本研究プロジェクトの初年度として、先行研究のレビューをしながら、日本国内およびアメリカにおける資料調査を行った。日本国内では新聞や雑誌、書籍に掲載された記事等の収集を行った。また、アメリカにおいては国立公文書館、議会図書館等で、USIAやAFNの活動に関するさまざまな資料の閲覧・複写を行ったが、その中にはオーディエンスに対する調査結果も多数保存されていることを確認した。日本では、大正期以降、ラジオに関係する雑誌がいくつか存在するが、敗戦後、さまざまな出版物が堰を切ったように刊行された。これらラジオ関係の雑誌は、最初は中波放送を聞くための受信機の製作からスタートしたが、すぐにその関心は短波無線の送受信にも向けられていった。また、図書でも、中学生ぐらいを対象としたラジオの入門書が存在する。それらが啓蒙的な役割を果たしたのである。さらに、1950年代に入ると、電波や電器に関する技術系の雑誌から情報を得て、みずからラジオ受信機やアンテナを製作する「短波マニア」が登場する。そして自分たちのクラブを結成して情報交換を行う様になるのであるが、アメリカ側の資料にもそうしたクラブの存在が記載されている。こうした動きは、大正期の「アマチュアラジオ文化」の再来とも言える。つまり、ラジオの原理や海外からの放送の受信方法を雑誌や書籍、あるいはサークル等から入手し、自作のラジオやアンテナで海外からの電波を受信しようとするものである。ただ、彼らはあくまで、理系の才があってメカに強い人びとであり、男子に偏っていた。そのため放送の送り手が想定していたような国民全般を網羅するものではなかった点は注目に値する。前年度に引き続いて、平成27年度は、日本国内およびアメリカにおける資料調査を行った。また、アメリカにおいては国立公文書館、議会図書館等で、USIAやAFNの活動に関するさまざまな資料の閲覧・複写を行い、その中からオーディエンスに関する調査結果の分析・考察を行った。第二次世界大戦後の日本では、一部の専門的な知識を持つ「短波マニア」たちによって海外短波放送の受信が行われていたのであるが、1970年代初頭になると、趣味としてのBCL(Broadcasting Listening )が広まり、一種のブームとなった。すなわち、この頃、雑誌や書籍などでBCLを紹介するものが急増し、1975年10月1日には日本BCL連盟が設立されるまでになった。こうした趣味としてのBCLのブームはラジオ受信機の需要を喚起し、電器メーカーは、相次いで短波受信性能を高めた新型のラジオを発売した。こうした性能がよく、操作性の高いラジオ受信機の登場はBCLへの新規参入を容易にし、いっそうBCLブームに拍車をかけ、とくに小学校高学年から高校生くらいまでのティーンエージャーを引き寄せ、低年齢化を引き起こした。しかし、それは一部にベリカード(受信報告書を提出したリスナーに送られるカード)集めの過熱化などの弊害も引き起こしていった。しかし、旧来の「短波マニア」の中には、BCLの「低年齢化」や「大衆化」への反発もあった。BCLブームそのものは、1980年代後半になると急速に冷めていった。この頃になると、「マイコンブーム」が起こり、それに取って代わられていったのもその一因であった。その一方で、英語学習の一環として、海外放送および駐留米軍のラジオ放送FENの英語放送を聞く聴取も広がっていったのである。本研究では、VOAやFENなどアメリカのラジオ聴取記録の発掘を行うことにしており、日本国内の資料収集はおおむね順調に進んでいる。アメリカにおける資料調査については、継続的に行っているが、分析・考察が十分に進んでいない。

前年度に引き続いて、平成28年度は、日本国内およびアメリカにおける資料調査を行った。日本国内では新聞や雑誌、書籍に掲載された記事等の収集を行った。また、アメリカにおいては国立公文書館、議会図書館等で、USIAやAFNの活動に関するさまざまな資料の閲覧・複写を行った。とくに公文書館(NARA)に、AFNに関する膨大な資料群があることがわかり、閲覧・複写の上、分析・考察を進めた。米軍放送の起源は、1942年5月26日に当時のアメリカ陸軍省が、アラスカ駐留の兵士のために軍隊内のラジオ局として、Armed Forces Radio Service(AFRS)を設立したことにさかのぼることができる。第二次世界大戦によりアメリカ軍が世界各地に展開するようになると、そのラジオ・ネットワークであるAmerican Forces Network(AFN)も活動範囲を世界に拡大した。第二次世界大戦終結後も、冷戦構造が固定化したことが、AFNを存続させる結果となった。朝鮮戦争期からはラジオ放送に加え、テレビ放送も行われるようになってきたが、1954年4月24日、AFRSは、Armed Forces Radio and Television Service(AFRTS)と正式に改称されている。AFNの番組はあくまでアメリカ軍基地に勤務するアメリカ兵やその関係者に向けてニュースを伝えたり、娯楽を提供したりするためのものである。しかし、電波というメディアの特性上、その範囲は米軍基地の境界を越えて、その周辺の地域住民にも聴取され、本来のリスナーとして想定しているアメリカ兵やその関係者以外に多数のリスナーが存在しているのである。アメリカ政府の公式の広報機関であるUSIAと相まって、AFNは戦後の「アメリカニゼーション」の一翼を担ってきたのである。本研究では、VOAやFENなどアメリカのラジオ聴取記録の発掘と行うことにしており、日本国内の資料収集はおおむね順調に進んでいる。アメリカにおける資料調査については、継続的に行っているが、分析・考察が不十分である。様々な資料を駆使して、立体的に分析・考察を行う必要がある。前年度に引き続いて、平成29年度は、日本国内およびアメリカにおける資料調査を行った。また、アメリカにおいては国立公文書館、議会図書館等で、USIAやAFNの活動に関するさまざまな資料の閲覧・複写を行い、その中からオーディエンスに関する調査結果の分析・考察を行った。日本では、大正期以降、1924年5月に無線實驗社から創刊された『無線と實驗』をはじめとして、ラジオに関係する雑誌がいくつか存在した。同誌は、誠文堂書店に買収されたのち自作ラジオファンのための雑誌としての性格を強めていった。第2次世界大戦後になると、『電波科學』、『ラヂオアマチュア』、『ラジオ技術』、『初歩のラジオ』、『ラジオの製作』、『ラジオと実驗』など、ラジオ関係の雑誌が次々に創刊される。これらは、最初は中波放送を聞くための受信機の製作からスタートしたが、すぐにその関心は短波無線の送受信にも向けられていった。