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分子篩機能付き光触媒および強力な水素結合応用リアクターの開発と評価

亜鉛含有する粘土鉱物を分子篩機能を有する薄膜の前駆体として用い、この薄膜を稀塩酸水溶液で部分的にZnを溶出することにより分子篩機能を持つ細孔を開けた。この細孔の分子篩機能評価を分子サイズの異なる2-プロパノールとシクロヘキサノールの光触媒酸化反応を使って行い、前者の光酸化は起こるが後者の酸化が進行しないことを見出した。この結果、この粘土薄膜で被覆、酸処理することにより、光触媒に分子篩機能を付与できた。本研究課題は第1に分子篩機能を光触媒に付与するに必要な粘上の合成、第2に粘土LB膜作成、第3にLB膜への分子篩機能の創造、第4に水素結合応用リアクターの作成である。第3以外は既存技術があり、それらに準じて対応できる。まず、本課題研究の基本となる粘土potassium zincaluminum silicate hydroxide(Zn-Mica)を合成した。Zn-Mica合或は水酸化カリウム(5.5moles)、硝酸アルミニウム(0.175moles)、硝酸亜鉛(0.605moles)、コロイダルシリカ(220g,SiO_20.66moles含有)を400mlのイオン交換水に溶解し、オートクレーブ中、150°C、1週間の条件で水熱合成して行った。調製したZn-Micaの結晶構造はX線回折装置で確認した。次に、既存の技術にない第3のLB膜への分子篩機能創造技術に関して、その基本となるミクロ孔作成のため、異なる濃度の塩酸水溶液を使用してZn-Mica含有のZn(II)を溶出する実験を行った。具体的には、0.1N、0.2N、0.5N、1.0N-塩酸水溶液を使用して溶出試験をした。その結果、1.0N塩酸水溶液ではZnのほぼ全量が溶出することが明らかとなった。同時にZnのほぼ全量が溶出した試料はZn-Micaの層状構造の大部分が破壊されることが明らかとなった。また、0.1N、0.2N-塩酸水溶液ではZnが部分的に溶出することおよびX線回折パターン強度は少し弱くなる現象が認められたが、層状構造は維持されることが明らかとなった。そこで、0.10N-塩酸水溶飲の前後の濃度で、さらに詳細なZn-MicaのZn溶出試験をした。用いた塩酸水溶液は0.025、0.050、0.075、0.100、0.125Nであった。ここで、各塩酸濃度におけるZn溶出条件は室温、溶出時間0.5、1、2時間で行った。この結果、0.075,0.100,0.125Nの塩酸濃度がミクロ孔作成に適しているとの指針を得た。次年度は第2,4課題との融合を図り、本研究課題の完成を目指している。本年度は分子篩機能付き光触媒を次のように調製した。1)ガラス板上にTiO_2をコーティングできる条件(分散TiO_2濃度および分散剤量)を検討し、最適条件で塗布し、400°Cで焼き付けた、2)この試料に粘土[Potassium zincaluminum silicate hydroxide (Zn-Mica)]の薄膜を円滑に被覆するため、(1)で作成した試料のシラン化処理をし、TiO_2表面の疎水化をした、3)Zn-Micaに疎水性を付与するため、常法に従い4級アミンでイオン交換した、4)テフロン製ビーカーにクロロホルム:メタノール=9:1の混合液にイオン交換済みZn-Micaを分散させた分散液および純水を注いだ、5)30分静置後、(2)で処理した試料をディップコートし、Zn-Mica薄膜で被覆した。被覆試料は400°C、空気雰囲気で1h焼成した。一部この試料を0.05N-HCl水溶液を用いて、0.5h酸化亜鉛層の溶解処理をし、洗浄乾燥した。6)TiO_2塗布およびZn-Mica被覆、HCl処理の3試料について、XRDおよびSEMを用いて物性の測定を行い、Zn-Micaの薄膜で被覆できたことおよびHCl処理後もZn-Micaの構造が維持されていることを確認した。7)これら3試料についてモデル反応として、2-プロパノールおよびシクロヘキサノールの光接触酸化反応を行い、HCl処理試料の分子篩機能について検討した。この結果、Zn-Mica被覆試料は両基質に対して活性を示さないのに対し、HCl処理試料は活性が2-プロパノールに対してはTiO_2の40%の活性に回復したが、分子サイズが大きいシクロヘキサノールに対しては全く活性が回復しないことが分かった。以上から、TiO_2光触媒にZn-Mica被覆・部分溶解することで分子篩機能が付与できることが明らかになった。
「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の交錯下での新たな人権保障システム理論の構築

本研究は、グローバル化する世界における法のありようとして、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」という現象における両者の接合面に注目し、人権実施における問題点を明らかにしながら、より実効的な人権保障システムに関する理論構築を目指した。その結果、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の接合面において比較憲法と国際人権法の積極的接合関係を観察することができ、人権保障の実効性を高める新たな人権保障システムを構築することは可能であり、そこでのキー概念は多元性、循環性、非階層性であることが析出できた。2015年度は研究計画を推進するために、下記のように4回の研究会(内1回は外国研究者による講演)を開催して、各人の分担テーマを明確にすると同時に、課題について数名の研究会メンバーからの報告を基盤にして意見交換を行った。また、大学内に研究スペースを設置し、関係文献の収集を中心として研究環境の整備に努めた。12015年5月23日(土):江島「「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」ー比較憲法と国際人権法の関係からー」;西片「欧州人権条約の個人申立受理における『相当な不利益』基準の機能ー人権裁判所の判例分析を中心にー」22015年8月1日:西片・根岸「2015年6月5日ヨーロッパ人権裁判所・the European Society of International Law (ESIL)の共催によるセンナーに関する報告」;根岸「地域的人権条約の解釈における普遍的人権基準との接合ープロ・ホミネ原則に基づく国際人権法の立憲化と断片化の調和ー」32016年2月6日(土):須網会員「国境を超える立憲主義の現状と課題」;山元会員「「国憲的思惟」vs「トランスナショナル人権法源論」」;建石会員「ヨーロッパ人権裁判所における中絶-国の多数派のモラルと私生活の尊重について」研究会活動は、当初年3回を予定していたが、外国研究者を囲んでの研究会も合わせて実施することができたので、計4回開催することができた。2016年度は研究計画を推進するために、下記のように4回の研究会(うち1回は外国研究者による講演含む)を開催しながら、各人の分担テーマにおける研究を深めると同時に、研究者間におけるディスカッションによって、全体テーマの検討についてより一層考察を深めた。また、大学内に設置した研究スペースにおいて、関係資料・文献の収集を行い、研究環境の一層進めた。他方、本研究の研究成果の核となる『ヨーロッパ人権裁判所の判例II』について編集会議を開催し、執筆および編集作業を行った。(2)第2回研究会:1「東南アジアにおける地域人権観念の新段階」;2「Chassagnou and others対フランス事件」;3「Eweida対イギリス事件](3)第3回研究会:1「Vo対フランス判決-ヨーロッパ人権裁判所における胚・胎児の法的地位」;2「韓国における国際人権法(難民条約を含む)の国内実施ー立法・行政・司法(憲法裁判所含む)の状況及び国内人権機関の活動」;3「Biao v. Denmark事件ーヨーロッパ人権条約14条の観点からー」;4「Baka対ハンガリー事件」(4)第4回研究会:1「ヨーロッパ人権条約における裁判の構造と裁判の機能」;2「英国権利章典論議の憲法的含意とBrexit後のその行方」;3「絶対的無期刑と犯罪人引渡:ヨーロッパ人権条約3条の視点から」;4「CASE OF Perincek v. SWITZERLAND」研究会活動は、当初年3回を予定していたが、外国研究者を囲んでの研究会も合わせて、4回開催することができ、テーマについての研究メンバー間の意見交換を充実させることによって、研究内容を明確にすることができたため。2017(平成29)年度は、研究計画の遂行として、7回の研究会を開催し、各人の分担テーマにおける研究を深めると同時に、研究者間におけるディスカッションによって、全体テーマの検討についてより一層考察を深めた。とりわけ、第4回および第5回は、Mattias Kumm教授(NYU)を招聘し、事前の研究会および公開講演会を開催し、本研究の研究課題をさらに深めると同時に、その実績を公表し、より多くの研究者・一般聴衆との意見交換を行い、同時に、研究成果を社会に発表できた。さらには、研究課題のまとめおよび今後の研究方針の模索を行った。この公開講演会を行う前提として、第2回および第3回には、Kumm教授の文献輪読会を行い、同教授の業績を一つの土台として、研究メンバーのそれぞれの研究対象や研究の視点を交換する準備作業を行った。これは、公開講演会における議論を実質的なものにする役割を果たした。そして、第6回および第7回はゲスト講師を招いて(うち1名は海外研究者)を、新しい視点を加え、今後の研究方針をさらに精錬させることができた。さらに、本研究の研究成果の核となる『ヨーロッパ人権裁判所の判例II』について編集会議を開催し、執筆および編集作業を行った(2018年中に発刊予定)。以上の一連の過程を通じて、憲法の国際化と国際法の憲法化の交錯下において、新たな人権保障システムを描くことは可能であり、そこでのキー概念は、多元性・循環性・非階層性であることを析出した。

本研究は、グローバル化する世界における法のありようとして、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」という現象における両者の接合面に注目し、人権実施における問題点を明らかにしながら、より実効的な人権保障システムに関する理論構築を目指した。その結果、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の接合面において比較憲法と国際人権法の積極的接合関係を観察することができ、人権保障の実効性を高める新たな人権保障システムを構築することは可能であり、そこでのキー概念は多元性、循環性、非階層性であることが析出できた。2015年度は国内における研究体制の確立に重点を置き、実現することができたので、2016年度はこれをベースとして海外調査を積極的に行い、2017年度のまとめに反映させたい。2016年度は、研究会の開催を通じて、全体テーマのポテンシャルがより一層明確になった。2017年度はこれをベースとしつつ、2016年度の国際・国内社会の動向を踏まえて、外国研究者との意見交流(国際セミナー、ワークショップ等)を通じて、研究について一定のまとめを行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。憲法学29年度が最終年度であるため、記入しない。
学習制御と繰返し制御によるPWM信号の直接生成法とその応用に関する研究

PWM信号は非線形信号となり、先進的な制御理論の適用がなかなかできない原因にもなる。しかし横軸を時間軸に、縦軸をPWMのオン信号の時間とすれば、ディジタル制御系の制御信号となり、PWM信号の非線形性の問題が取り除かれる。まず、学習制御により単相インバータの駆動に適用した結果から著者の予想通りの駆動が実現でき、従来対応が複雑となるデットタイム補償について学習の機能により簡単に改善できた。そして、繰返し制御をブラシレスDCモータの制御に適用し、従来の3相/2相座標変換を必要なく、直接3相独立制御を実現できた。これから各種制御理論の応用に更なる道を開けた。本年度は学習制御と繰返し制御を用いて、インバータのスイッチング信号を直接生成できることを明らかにすることに重点を置き、直接生成されたPWM信号によりインバータの周波数変換制御、それを用いたモータの速度制御システムの開発を行い、シミュレーションによる検証を中心に計画を進めている。まず、学習制御によりPWM信号を直接生成する可能性を確認するため、単相フルブリッジインバータを対象にシミュレーションモデルを作成し、学習制御によるPWM信号の直接生成が可能であることとインバータの制御がうまくできることを確かめた。そして、デットタイムを挿入した状態で、学習制御を行うことにより、デットタイムを挿入しない状態で生成されたPWM信号との違いを明らかにし、追加学習によりデットタイムによる影響をかなり改善できることを明らかにした。従来のデットタイムの影響を改善する方法と比べ、余計な回路の追加や、複雑の補償アルゴリズムを用いるに比べ、追加学習するだけで改善できることので、非常にシンプルで、有効な方法であることがわかった。更に、単相インバータの方法を3相インバータに拡張し、シミュレーションにより動作確認後、BLDCMを駆動するシステムのシミュレーションモデルを作成した。上記で得られた繰返し制御の方法により、BLDCMの速度制御について、一定速度への追従性能、可変速時の追従の速さなどを検討した。従来の方法により、逆起電力に含まれる高調波成分の低減をできることも明らかにした。(理由)今年度は主に構想した方法の有効性を確かめることに重点を置いた。まずは従来の三角キャリア波と比較するによるPWM信号の生成方法と違って、直接PWM信号を生成する構想の有効性を確かめることができた。それにより開発したPWM信号の生成法はディジタル信号処理に適した生成法と言える。インバータは繰返し信号を制御することが多いと、学習制御と繰返し制御は繰返し信号の制御に強いという特徴を結合すれば、従来のインバータ制御より新しい制御方法の応用ができるという発想は根拠のよりところがしっかりしているので、研究計画の進捗には構想通りにできた。研究計画に予定している直接PWM信号生成法の提案、学習制御・繰返し制御を用いる単相インバータの駆動、3相インバータの駆動などは計画通りに実現できた。そして、繰返し制御によるBLDCMの速度制御についてもシミュレーションモデルによる動作確認もできた。以上により、本研究はおおむね順調に進展していると言える。今年度は前年度の研究を更に発展するため、高次繰返し制御に関する検討、シミュレーションによる検討と実験システムの構築を行った。また、前年度の成果をまとめて国内外の会議に発表を行った。まず、前年度の研究から繰返し制御によりPWM信号の直接生成できることがわかり、これを応用してシミュレーションにより単相インバータの駆動が成功したことを理論とミュレーション結果をまとめて、国際会議にて発表を行い、各国の研究者から質問があり、一定の関心が示されていることがわかった。そして、繰返し制御について、従来の一次繰返し制御について、高次な繰返し制御を検討を行った。高次な繰返し制御は制御系全体のロバスト性の向上に役に立つことがわかったが、まだ研究が足りていないのが現状である。それで基本的な2次、3次繰返し制御系の追従条件、パラメータの設計法を新たに提案した。このような研究は今後の高次繰返し制御の研究の基礎となり、理論上が有用だけではなく、これからモータ制御における役割についても検討をしていく予定で、その実用性を示すことができれば、高次繰返し制御の有用性を大いに期待できることに繋がる。それらの提案方法を国内の学会に発表を行った。更に、科研費で購入したdSPACE社製のDSPを用いて、既存のモータ、インバータと一緒に実機システムの構築を行っている。必要な接続回路をはじめ、いろいろと製作する回路も必要となっている。今年度はもっと深く学習制御と繰返し制御の可能性を追求することと、実験による検証を中心に研究を進めている。まず、いろいろな制御アルゴリズムについて制御性能の比較と検討を行った。そして、実験装置の製作と制御系を構築した。基本的には予定通りに進んでいる。(1)実回路の問題点を考慮した対策の検討:実回路においていろいろな意味で理想の場合と違う問題が発生する。例えば、デットタイムについて回路で実現する場合には、それぞれの相には同じデットタイムを保障することができない。3相負荷としても完全に同じものであることは殆どない。このような問題について、従来のPWM信号を生成する方法による対処することは困難と考えられる。しかし、学習制御と繰返し制御の方法を利用すれば、学習と繰返しをしている内に改善してくれる可能性があることが考えられる。これは理論上から解明することは時間を要することではあるが、シミュレーションによりその可能性を確かめることが可能である。このような可能性としては著者が考え出した学習制御と繰返し制御によりPWM制御信号を直接生成する方法だからこそ可能と考えられる。そのような改善効果を確かめることができれば、実用上にはもっと精密な制御に繋がることができ、大いに効果を発揮することを期待できる。

(2)実験システムの構築:実験システムとしては電源、インバータ、駆動回路、制御系(DSP)などが必要不可欠で、既存の電源とインバータとモータを利用して、購入したdSPACE社製のDSPと一緒に、実験システムの構築を行った。このような実験システムにより、シミュレーションによる得られた知見の検証を行うことができるようになる。今年度は前年度構築した実験装置を用いて、実機試験を行うと同時に、繰返し制御理論の特徴を生かし、より高性能なモータの駆動方法などを検討した。また、科研費の最終年度であるので、いままでの研究成果を国内外の学術会議に発表を行った。1)前年度の研究から、高次繰返し制御系の中の基本的な2次、3次繰返し制御系の追従条件、パラメータの設計法を更に系統的にまとめて、国際会議に投稿をし、発表を行った。国際会議の座長も担当したので、多くの関心を集めることができた。このように2次と3次の繰返し制御系の設計法を用いて、更に高次の繰返し制御系を構築しやすく方法の検討も行った。2)インバーターを科研費の基金で新しいものを購入することができて、その周辺回路の整備と実験環境の整備を行って、基本的な実験データを取れるようになり、実機の検証を行った。シミュレーションとほぼ同じ波形であることを確認した。3)繰返し制御の特徴を生かすことと、今回提案した駆動方法が各相独立に駆動する可能性があることを考慮して、更なる高性能なモータの駆動方法として、3相独立駆動の方法が考えられる。そのため、非対称3相電気回路の解き方からヒントを得て、3相モータのパラメータがそれぞれ異なる場合の簡易数式モデルの立て方について試してみた。基本的な目途が立つと考えている。これは非常に重要な検討であり、本研究で提案した交流電流波形を直接制御する繰返し制御法の特徴をこれから大いに発展していくことに繋がっていけると考えられる。PWM信号は非線形信号となり、先進的な制御理論の適用がなかなかできない原因にもなる。しかし横軸を時間軸に、縦軸をPWMのオン信号の時間とすれば、ディジタル制御系の制御信号となり、PWM信号の非線形性の問題が取り除かれる。まず、学習制御により単相インバータの駆動に適用した結果から著者の予想通りの駆動が実現でき、従来対応が複雑となるデットタイム補償について学習の機能により簡単に改善できた。そして、繰返し制御をブラシレスDCモータの制御に適用し、従来の3相/2相座標変換を必要なく、直接3相独立制御を実現できた。これから各種制御理論の応用に更なる道を開けた。これまでの研究では学習制御・繰返し制御はインバータとBLDCMの制御には有効であることを明らかにしたので、これからはこれらの制御の特徴を生かし、インバータとBLDCMシステムの実回路の問題点も考慮できるように発展していく予定である。
抗体の高分解能走査電子顕微鏡による研究

抗体の形態学的研究は従来、X線分析、または透過電顕による陰性染色によって行われてきた。我々は1985年、解像度0.5nmの超高分解能走査電子顕微鏡を開発し、これによって若干の生体高分子を観察することができた。その中にはIgGも含まれており、その分子が三さのサブユニットから成り立っており、それぞれがさらに二つの部分に分かれていることを明らかにした。しかしIgGの観察は標本の作製条件がむつかしく、特に市販の凍結乾燥品では、よい結果が得られ難かった。そこで、本研究費による高速液体クロマトグラフによる精製品を用い、比較的効率よく、IgGを観察できるようにした。一方、IgMについては、同分子が電子ビ-ムによる障害を強くうけ、観察中にどんどんこわれて行き、またコントラストが非常に弱いことから、観察が困難であった。これに対しては、重金属塩溶液による染色法を開発し、ビ-ム障害を防止し、又コントラストを上げることに成功した。これにより、IgMが中央の板状体とその周囲についた5個のY字形サブユニットからなるとを観察し得た。更に、免疫細胞学的によく用いられる金コロイドを研究し、同粒子とIgGがいかなる形で結合しているかについても明らかにした。すなわち、IgGは単独で見たときと同じように3個のサブユニットからなる形をして金粒子についている場合と、紐状に形をかえていることがあるのを認めた。更に、培養したマクロファ-ジにIgGをつけた金コロイドを作用させ、この金粒子がIgGを介して特有のレセプタ-に付着することを観察した。走査電顕で見た抗体が、三ケの球状体の集合として見えることは既に1985年に我々が開発した超高分解能走査電顕(UHS-T1)による観察で明らかにしたが、このような形で観察し得る標本を造ることは非常に難しい。その理由が、標本作製技術のまずさにあるのか、試料自体が悪くなっていくのか、不明であった。昭和63年度は上記の点について研究を行った。その経過は大変難行した。まず、溶媒中にフリーで存在するIgGについては従来通り、カーボン板を用いて、乾燥法については、空気乾燥、臨界点乾燥、更には新しく我々が開発した水から直接に凍結乾燥する装置を用いての方法などを行った。又、電気泳動による方法なども加えて検討した。その結果、標本作製手技法にはほぼ満足のいく方法を確立できた。次に金コロイド粒子に付着させたIgGについて観察を行い、IgGが金コロイド粒子の一端に付着している姿を直接観察することに成功した。特にステレオ撮影によってその形態を確認できたが、その姿はY字型でなく、紐状であり、典型的な形とはいえなかった。これが試料の不良によるものか、それとも抗体自体の物体への付着によるアンフォルディングなのかまだ明らかでない。今後は63年度に購入した高速液体クロマトグラフを用い、新しいIgGを持ちて、典型的な形のIgGをコンスタントに見ることができるように努力したい。又、更にされと金コロイド又はフェリチンとを結合させ、組織細胞に応用して、その結合様式を明らかにしたいと計画している。本年度は主として免疫グロブリンM(IgM)についての観察を行った。IgMはIgGに比べかなり大きいので、サイズの点では観察し易い抗体であるといえる。しかし一方、IgMは電子線による障害を受け易く、観察中、みるみるうちに姿を消して行くという難しさが存在する。また、二次電子の放出が弱く、したがってコントラストの弱い欠点もあった。そこで、いかにしてこれらの問題を克服するか研究を行った。方法としては重金属塩染色を用いることとし、染色する材料としてはIgMに先立って扱いやすいヘモシアニン、アポフェリチンなどを用いた。その結果、染色する重金属液としては、燐タングステン酸、酢酸ウラニル、タンニンーオスミウムが良いことが判明した。

もっとも、これら三つの染色はそれぞれ特徴があり、燐タングステン酸は染色によって試料サイズの増大をきたすことはないが、酢酸ウラニルは多少大きくし、タンニンオスミウム法は著明に試料を大きくした。しかし,電子線障害に対する抵抗性についてみると、逆にタンニンオスミウム法がもっとも効果的であり、燐タングステン酸は最も効果が弱かった。また、試料内の微細構造を明らかにするには酢酸ウラニルが良く、ヘモシアンにおいては、その中の十個の点状構造や横線などが他の二つの方法におけるものよりはっきりしていることが明らかとなった。以上の結果をふまえ、これをIgMに応用したところ、電子線障害なく、またコントラストの改善を得て、走査電顕ではじめてIgMの明瞭な形態を観察することに成功することができた。その形態はすでにX線回析や陰性染色によって報告されているものと同じで、5個のサブユニットが放射状に並んだ形をしており、そえぞれのサブユニットは丁度IgGのような形をしていることが観察された。
NbーCu多層薄膜における超伝導近接効果のNMRによる研究

RFスパッタリング法で、厚みがそれぞれ200260Å,200600ÅのNbとCuを交互に50層程度積み重ねた試料をつくり、CuのNMRを行った。Cuのスピン格子緩和時間、T_1の測定は外部磁場ゼロで行う必要があり、そのためパルス磁石による磁場循環法を用いた。測定領域は0.44.2kである。1/T1は通常の超伝導体と同様に、Tc直下にピ-クを持ち、つづいて指数関数的に減少してgapの存在していることを示す。しかし、gapの大きさは、Tcより評価されるものよりやや小さく、また、T_1は、さらに低温になると常伝導電子の存在を示唆するKarringa型(T_1T=一定)の温度依存性を持つ。この常伝導的な部分の1/T1は、Cuの厚みを増やすと増大するが、0100 Oeでは磁場依存性がない。このことにより常伝導的な振舞は、不純物やtrapされたvortexによるものでなく、近接効果に本質的なものと考えられる。このような異常は、層の厚みが電子の自由行程と同程度でコヒ-レンス長より十分短い場合のMcMillanの理論的予想からはでてこない。我々は層に垂直に走る電子は、Nb層にとびこむためにgapを持つが、層に平行に走る電子は、引力ポレンシャルがないのでgapを持たないと考える。この様なモデルの妥当性を調べるために、Cuに不純物として、Geを1%程度加えた試料や、層面を波うたせた試料等をつくり層に平行方向の自由行程を小さくして、T1を測定した。その結果、常伝導的な部分が減少することがわかり、この考えが正しいものと結論される。今後はNb位置でのT1の測定を行う必要があり、また、定量的な理論的研究が望まれる。
PACAPの遺伝子発現調節機構の解明-とくにカテコラミン合成系-

神経ペプチドPACAPの副腎髄質細胞における作用について明らかにした。すなはち、1. PACAPは培養ブタ副腎髄質細胞において、カテコールアミン分泌作用とともに強力なカテコールアミン合成促進作用をもつこと。2.その作用がカテコールアミン合成酵素(チロシンヒドロキシラーゼ、ドーパミンβヒドロキシラーゼ)の遺伝子発現を増加させることによって起きていること。3.その遺伝子発現の機序には、cAMP, IP3, Ca2+, Cキナーゼといったセカンドメッセンジャーを介すること。4.さらにはPACAPは、fosやjunといったimmediately early genesとよばれる転写調節因子の遺伝子発現を起こすことなどを明らかにした。これらの検討により、副腎髄質におけるカテコールアミン合成調節にあらたなペプチド(PACAP)による調節があることが明らかとなった。今後、PACAPのアドレナリン産生への効果をその合成酵素であるPNMT(フェニルエヌメチルトランスフェラーゼ)の発現解析を通じて明らかにして、アドレナリン/ノルアドレナリン比の調節作用やさらにこのPACAPがもつ多様な作用(分化、増殖)についても研究をすすめる予定である。1.PACAPは、カテコラミン合成酵素TH,DBHのmRNA発現を増加させた。AADCに対しては効果はみられなかった。2.上記の効果は、PACAPのCAMP産生、イノシトールリン酸産生作用が関与していること、Ca^<2+>は逆に抑制作用をもつことを明らかにした。3.増加したmRNAは数時間後に蛋白レベル(TH)の増加をもたらした。以上のように、平成6年度の研究目標はほぼ達成できた。すなはち、1.PACAPは培養ブタ副腎髄質細胞において、カテコールアミン分泌作用とともに強力なカテコールアミン合成促進作用をもつこと。3.その遺伝子の発現の機序には、cAMP,IP3,Ca2_+,Cキナーゼといったセカンドメッセンジャーを介すること。
計算熱力学と計算組織学の融合によるハイエントロピー合金設計の加速

理論的状態図解析に関しては、クラスター展開・変分法によりハイエントロピー合金(HEA)として報告されている合金系(FCC基のCrMnFeCoNi、BCC基のVNbMoTaW、TaNbHfZrTi、MoNbHfZrTiを対象)の固溶体中の相互作用を評価し、自由エネルギーを計算した。その結果、いずれの系においても原子間相互作用は弱く、固溶状態は理想溶体に近い振る舞いを示すことが明らかとなった。さらにVNbMoTaW系以外では化合物が安定化しにくく固溶体が得られやすいことが示された(大谷)。次に第一原理計算に基づく相安定性解析では、固溶体の不規則配列を近似的に表現するモデルSQS群の構築とテスト計算を行い、高精度で効率的にDFT計算が実行できるSQSモデルを作成した(陳)。状態図データベースに関しては、FCC、BCC、およびHCP系合金に対するギブスエネルギーデータベース構築を進めるとともに、熱空孔濃度を導入する定式化を行った。熱空孔濃度の温度依存性を求めた結果、純物質と比較して、HEAでは顕著な空孔濃度低下が生じていないことが示された(阿部,大沼)。一方、HEA状態図に対する実験的検討について、Cr-Ni-Mn系の相境界の一部を実験的に決定した結果、TC-HEA2およびPanHEA2018により得られる計算状態図と、BCC-Cr中Ni固溶限のMn濃度依存性が大きく異なることが示された(及川,上島)。最後に速度論と熱力学を結びつけるアプローチとして、CoCrFeMnNi系のfcc相を対象に、拡散対濃度プロファイルの実験データから、ギブスエネルギーパラメータと拡散係数を、アジョイント法(データ同化手法の1つ、フェーズフィールド法の理論式から構成)を用いて推定するシステムのプロトタイプを構築した。その結果、当研究における本アジョイント法の有効性が示唆された(小山)。ハイエントロピー合金(HEA)開発を推し進めるための学術課題は、「多成分系状態図全組成域における高精度・高効率な状態図アセスメントの実現」および「複雑な材料・プロセスパラメータ空間での特性最適化の加速」であり、本研究の達成目標は以下の3点に集約される。(1)高濃度多元固溶体に対する計算熱力学モデルの高度化とHEA熱力学データベースの整備、(2)フェーズフィールド(PF)法とデータ同化を活用した熱力学パラメータおよび易動度パラメータのアセスメント、(3)機械学習によるHEA開発の効率化。本研究の最終目的は、計算熱力学、計算組織学、および情報材料学を相互に連携・融合させることにより、HEA状態図の高精度・高効率アセスメントを実現するとともに、HEA設計を加速させる新たな方法論を構築することである。当グループのメンバーは、これまでHEAを直接、研究対象とした経験はないが、上記目的達成に必要な種々のノウハウを有している。そこで2018年度は、これらノウハウのHEAへの展開(試行)および関連情報収集を進めることを目標とした。その結果、HEAの相安定の理解を中心に、上記の「研究実績の概要」に示すように各自の有する各種解析法に基づき個別研究を進め、ほぼ当初の予定に即した成果を得るに至った。さらにA02エ班による班内会議(他班にもオープン)を開催することにより、班としての研究指針の確認、各メンバーの進捗状況の共有、個々の研究の方向調整・優先順位の確認、およびHEAに関する関連情報の共有を強化した。また本領域研究会の定期的な研究発表会はもとより、日本金属学会の講演大会など、種々の機会を活用し、研究内容・推進状況に関する討論・打合せを行い領域全体との連携も順調に進んでいる。以上により本研究は、おおむね順調に進展していると判断する。2018年度において、個々のメンバーが有する各解析手法のHEA適用が形になってきたので、2019年度は、まずはこのまま2018年度の手法の高度化を進めるとともに、特に以下の二点に関して、統一的見解を出したいと考えている。(1)HEA固溶体のギブスエネルギー関数は、広義の正則溶体モデルでよいのか、それとも会合溶液モデルや擬化学モデルなどの局所クラスタリングを陽に考慮したモデルが必要なのかを明らかにする。(2)CALPHAD法における熱力学および拡散理論の両面から、多成分系の拡散の特徴を理解することにより、Sluggish-Diffusionの本質を明確化する。他方、本領域全体の連携および研究加速の観点から、当班において、既存の熱力学データベースによる状態図計算サービスを開始する予定である。これを通じて、領域全体への当グループの貢献、および領域全体からの状態図に関する実験情報(既存の状態図で説明できる部分と説明できない部分の情報)の集約を同時に進める計画である。

状態図データベースに関しては、FCC、BCC、およびHCP系合金に対するギブスエネルギーデータベース構築を進めるとともに、熱空孔濃度を導入する定式化を行った。熱空孔濃度の温度依存性を求めた結果、純物質と比較して、HEAでは顕著な空孔濃度低下が生じていないことが示された(阿部,大沼)。一方、HEA状態図に対する実験的検討について、Cr-Ni-Mn系の相境界の一部を実験的に決定した結果、TC-HEA2およびPanHEA2018により得られる計算状態図と、BCC-Cr中Ni固溶限のMn濃度依存性が大きく異なることが示された(及川,上島)。最後に速度論と熱力学を結びつけるアプローチとして、CoCrFeMnNi系のfcc相を対象に、拡散対濃度プロファイルの実験データから、ギブスエネルギーパラメータと拡散係数を、アジョイント法(データ同化手法の1つ、フェーズフィールド法の理論式から構成)を用いて推定するシステムのプロトタイプを構築した。その結果、当研究における本アジョイント法の有効性が示唆された(小山)。ハイエントロピー合金(HEA)開発を推し進めるための学術課題は、「多成分系状態図全組成域における高精度・高効率な状態図アセスメントの実現」および「複雑な材料・プロセスパラメータ空間での特性最適化の加速」であり、本研究の達成目標は以下の3点に集約される。(1)高濃度多元固溶体に対する計算熱力学モデルの高度化とHEA熱力学データベースの整備、(2)フェーズフィールド(PF)法とデータ同化を活用した熱力学パラメータおよび易動度パラメータのアセスメント、(3)機械学習によるHEA開発の効率化。本研究の最終目的は、計算熱力学、計算組織学、および情報材料学を相互に連携・融合させることにより、HEA状態図の高精度・高効率アセスメントを実現するとともに、HEA設計を加速させる新たな方法論を構築することである。当グループのメンバーは、これまでHEAを直接、研究対象とした経験はないが、上記目的達成に必要な種々のノウハウを有している。そこで2018年度は、これらノウハウのHEAへの展開(試行)および関連情報収集を進めることを目標とした。その結果、HEAの相安定の理解を中心に、上記の「研究実績の概要」に示すように各自の有する各種解析法に基づき個別研究を進め、ほぼ当初の予定に即した成果を得るに至った。さらにA02エ班による班内会議(他班にもオープン)を開催することにより、班としての研究指針の確認、各メンバーの進捗状況の共有、個々の研究の方向調整・優先順位の確認、およびHEAに関する関連情報の共有を強化した。また本領域研究会の定期的な研究発表会はもとより、日本金属学会の講演大会など、種々の機会を活用し、研究内容・推進状況に関する討論・打合せを行い領域全体との連携も順調に進んでいる。以上により本研究は、おおむね順調に進展していると判断する。2018年度において、個々のメンバーが有する各解析手法のHEA適用が形になってきたので、2019年度は、まずはこのまま2018年度の手法の高度化を進めるとともに、特に以下の二点に関して、統一的見解を出したいと考えている。(1)HEA固溶体のギブスエネルギー関数は、広義の正則溶体モデルでよいのか、それとも会合溶液モデルや擬化学モデルなどの局所クラスタリングを陽に考慮したモデルが必要なのかを明らかにする。
極東アジアにおける淡水魚類の生物多様性とその起源

著しい固有性を有する北日本を含む東アジアの淡水系における魚類の生物多様性実態と種多様性の起源を明らかにする目的で、各河川の魚類相、DNA解析による分子系統関係、種分化プロセスとその後の分散パタン、倍数性の進化、遡河回遊性と河川性の生活史進化、繁殖生態と行動に関する調査研究を実施し、以下に記す貴重な研究成果を得た。1)東アジアのカワヤツメ属の系統関係を解析した結果、カワヤツメ、シベリアヤツメ、スナヤツメ北方種は単系統群であるが、スナヤツメ南方種はカワヤツメ属、ランペトラ属およびエントスフェヌス属の共通祖先に由来することが明らかになった。2)オビ川水系で採集されたフナ属魚類はヨーロッパブナとフナの2種から構成され、前種は中国から移植されたものであるが、後種は自然分布種であり、その中に遺伝的に分化した2グループが存在することが示された。3)東アジアのトミヨ属魚類は、3つの主要な系統(A,B,C)から構成され、それらは約300万年前にA(汽水型)とB+Cが分岐し、200-100万年前にB(淡水型)とC(エゾトミヨ、雄物型など)が種分化したことが示された。4)東アジアのネコギギ属魚類は第3紀中新世初期に起源し、その後、中新世中期から鮮新世までの時代に種分化を繰り返したと推察された。5)ユーラシアと北アメリカのカジカ属魚類とその近縁属魚類の系統関係を解析した結果、日本海周辺に分布するヤマノカミとアユカケが最も古いグループであり、それらの祖先種から他のカジカ属魚種が種分化したこと、および海洋で産卵する降河回遊性から淡水で産卵する両側回遊性と河川性が進化したと推察された。6)イトヨ属の太平洋型と日本海型間での生殖的隔離に関与する繁殖シグナルにおける表現型分岐について解析した結果、日本海型はジグザグダンスの行動要素を失った一方、新たな求愛行動ダンスを獲得したことが明らかになり、これらの新奇の行動要素が種分化の後期ステージで生殖的隔離にとって重要であることが示唆された。日本列島を含む極東アジアにおける淡水魚類の遺伝的・生態的多様性の実態を把握し・その起源と進化プロセスを考察する目的で、カザフスタン共和国のオビ川上流域で生息魚類調査を行い、その後に日本のサンプルを加えて遺伝的解析を行い、以下に記す興味ある知見を得た。1)オビ川上流域の8地点での調査によって、7科18種の魚類が採集された。採集魚種の中には、シベリアヤツメ(Lethenteron kessleri)、キンブナ、ヨーロッパブナ、Phoxinus phoxinus、Cottus sibiricus、C.poecilopus altaiensisなどの研究対象魚種が含まれた。2)オビ川上流域のシベリアヤツメは、アロザイム解析とmtDNA解析の結果、本種の原記載地であるアムール川上流域から採集されたスナヤツメ(L.reissneri)と遺伝的差異が極めて小さく、L.reissneriの地方個体群であることが示唆された。3)オビ川で採集されたフナ類は、モルフォメトリーによってギンブナ2型とヨーロッパブナの3グループに区別された。各グループとも赤血球サイズに多峰型頻度分布を示し、倍数性変異の存在が推測された。

また、グループ内にmtDNAハプロタイプを共有する個体が検出されたことから、クローンが内在すると考えられた。4)コイ科タカハヤの周日本海地域における遺伝的分化をmtDNA塩基配列解析した結果、アムール川水系とウラジオストク周辺の集団が同一のクラスターに含まれ、過去に遺伝子移入が生じたことを示唆した。韓国と日本の集団は同一グループを形成し、後者は末端のクラスターに位置したため、朝鮮半島を経て日本に侵入した一部の集団が分散したと推測された。5)北海道東部において同所的に分布する遺伝的に異なるイトヨ個体群を対象に、これらの個体群間で求愛行動を上方からの新視点で記録した。個体群間比較を行動軌跡や個体間距離などで定量化し、生殖的隔離としての行動学的差異の程度・強度を解析した。日本列島を含む極東アジアにおける淡水魚類の起源と進化プロセスを考察する目的で、ロシアのアナディール川水系および台湾の河川・湖沼水系で魚類生息調査を実施し、得られたサンプルの分子系統解析を行った。また、国内において各対象分類群の系統学的・行動進化学的調査を実施し、以下に記す興味ある知見を得た。1.アナディール川水系では、11科15属15種の魚類が採集され、このうちカワヤツメとイシカリワカサギではそれぞれ日本産集団と分子系統学的に極めて近縁な関係にあることが示された。また、L.reissneriについては、最近の地質年代に東ユーラシアへ急速に分散したと推測された。2.台湾の河川・湖沼では20科50種以上の魚類が採集され、mtDNA解析により、フナ類では台湾産の集団が一つの系統群を形成し、中国本土や日本産の集団とは異なることが示された。3.北海道産ヤチウグイとロシア産ダルマハヤの分化を遺伝マーカーを用いて解析した結果、両者は別のグループに分かれ、それぞれを亜種とする見解を示唆した。ヤチウグイは比較的新しい時代にシベリア・サハリンから北海道に分布を広げた1系統であることが認められた。4.東アジアのトミヨ属魚類を対象に、AFLP法を用いて種系統を解析した結果、遺伝的に大きく分化した3つの系統(系統A-C)が見出された。系統Aは汽水性の1種から、系統Bはオホーツク海から周日本海に分布する淡水性の1種から、また系統Cはエゾトミヨ、トミヨ属雄物型と絶滅種ミナミトミヨを含む複数の淡水性種から構成されていると判明した。5.遺伝的に大きく分化したイトヨ太平洋型遡河回遊性集団とイトヨ日本海型の異所的および同所的集団を用いて配偶者選択実験を行った結果、求愛行動と体サイズに2型間で差異が認められ、これらが生殖的隔離機構として働いていることが明らかになった。著しい固有性を有する北日本を含む東アジアの淡水系における魚類の生物多様性と種多様性の起源を明らかにする目的で、各河川の魚類相、DNA解析による分子系統関係、種分化プロセスとその後の分散パタン、倍数生の進化、遡河回遊性と河川性の生活史進化、繁殖生態と行動に関する調査研究を実施し、以下に記す貴重な研究成果を得た。1)東アジアのカワヤツメ属の系統関係を解析した結果、カワヤツメ、シベリアヤツメ、スナヤツメ北方種は単系統群であるが、スナヤツメ南方種はカワヤツメ属、ランペトラ属およびエントスフェヌス属の共通祖先に由来することが明らかになった。2)オビ川水系で採集されたフナ属魚類はヨーロッパブナとフナの2種から構成され、前種は中国から移植されたものであるが、後種は自然分布種であり、その中に遺伝的に分化した2グループが存在することが示された。
家族性精神遅滞における遺伝子の繰り返し配列増幅の検討

筋緊張性ジストロフィー症、Huntington病や脆弱X症候群を始めとして、責任遺伝子上の(CTG)、(CAG)や(CCG)などの三塩基対反復配列の増幅による遺伝子機能の変化が病因であることが明らかにされている。三塩基反復配列の延長を検出する方法として、三塩基対反復配列を11-17回繰り返す配列を持つオリゴヌクレオチドを作成し、ライゲーションを繰り返すことにより、三塩基反復配列の延長を有する場合は、オリゴヌクレオチドがつながった長いバンドが検出され、スクリーニング可能であるとの方法が報告された。脆弱X症候群以外にも、家族性の精神遅滞において三塩基対反復配列の異常による疾患があるとの推定によりライゲーション法で異常をスクリーニングする事を計画した。家族性精神遅滞を有する患者の血液よりリンパ球分離し、DNAを抽出し、StB12.3をプローベとしたサザン解析に行い、脆弱X症候群のスクリーニングを行った。32家系の解析にて脆弱X症候群は検出されず、未知の原因による家族性の精神遅滞が検出された。(CAG)17および(CCG)17を作成し、各々筋緊張性ジストロフィー、脆弱X症候群をコントロールとし、ライゲーション法を行ったが、コントロールも含め、オリゴヌクレオチドが2-3個つながったバンドは検出されたが、長いバンドは検出されなかった。よって、この方法は有用ではないと判断された。
脊柱管狭窄症診断のためのＸ線動画像からの脊柱管変形のリアルタイム計測手法の確立

腰部脊柱管狭窄症とは,脊椎にある脊柱管が狭窄する整形外科疾患であり,国内の患者数は推定240万人ともいわれている.体を自由に動かしつつ脊柱管の変化をリアルタイムに容易に高精度に観察できる診断方法が理想ではあるが,そのような方法は存在しなかった.当初は,(1)X線透視によって得られるX線動画像を用いた高精度なリアルタイム2D-3D registration手法を開発する.(2)CTとMRIの位置合わせ結果を利用し,脊柱管の変化によって神経がどの程度圧迫されているかを計測する技術を開発する.以上の2点を技術開発目標としていた.昨年度は,X線透視画像とCTデータの2D-3D registration手法の高精度化,および,リアルタイム化について検討を行ってきた.シングルプレーンのX線透視画像からの計測においては奥行き方向の誤差が大きくなり,それをできる限り抑える手法を考案したが,その手法の検証がまだできていなかった.本年度は,昨年度考案した上述の手法の検証と改良を行った.具体的には,X線透視画像の中で,CTデータとの2D-3D registrationにおいて重要となる部分,精度の悪化の原因となるようなノイズや他の骨の影響を受けている部分などを識別し,その結果を用いて画素毎に重み付け行った類似度計算法を採用した.その結果,奥行き方向においても多くの場合において精度の向上を確認することができた.同時に,この手法を動画像に適用することを目指し,GPUを使用した計算処理の最適化を行った.さらに,X線透視動画像の撮影を行い,動画像に対して本手法の適用を試みた.しかし,結果としては,満足のできる結果が得られなかった.理由としては,動画撮像においては,使用するx線の強度を上げることができず,結果として,画像のコントラストが著しく低くなっていたからである.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究において最も重要な技術課題は,高精度なリアルタイム2D-3D Registration手法の開発である.従来は,高精度化のために2視点からの同時X線撮像装置を用いていたが,本研究ではより簡便な手法の構築を目指し,単一視点からのX線撮像装置の使用を前提としている.その中での精度向上を目指すに当たって,当初のアイデアは統計学的運動モデルを用いることであった.しかし,腰椎すべり症等の患者においては,その運動に個人差が大きく,標準的な運動モデルを用いた手法だと精度向上が期待できないことがわかった.そこで,再度検討を行い,各患者の腰椎運動を単一視点X線撮像装置を用いて異なる視点から非同期に撮像し,それらのデータを統合する方法を考案した.2D-3D Registrationにおける推定誤差は,X線撮像の視点位置によってその変動特性が変化するため,これを考慮することで精度向上が期待できると考えた.次に,この方法を実装し,既存のデータを用いてその有効性を確認する予備実験を行った.その結果,このアイデアが有効に機能する可能性があることがわかった.評価手法に関しては,計画班からのアドバイスを得ながら,実験計画を検討した.また,評価用のデータ取得に当たっては,連携研究者とX線撮像の手順に関して検討を行い,それが実施可能であることを確認した.拡張現実感表示方法に関しては,光学シースルー・ヘッドマウント・ディスプレイにおける焦点不一致に起因する視認性の問題について検討を行った.手法の見直しを行ったために,手法の性能評価のための予備実験は行ったが,本格的な評価実験の実施ができなかったため.腰部脊柱管狭窄症とは,脊椎にある脊柱管が狭窄する整形外科疾患であり,国内の患者数は推定240万人ともいわれている.体を自由に動かしつつ脊柱管の変化をリアルタイムに容易に高精度に観察できる診断方法が理想ではあるが,そのような方法は存在しなかった.当初は,(1)X線透視によって得られるX線動画像を用いた高精度なリアルタイム2D-3D registration手法を開発する.(2)CTとMRIの位置合わせ結果を利用し,脊柱管の変化によって神経がどの程度圧迫されているかを計測する技術を開発する.以上の2点を技術開発目標としていた.昨年度は,X線透視画像とCTデータの2D-3D registration手法の高精度化,および,リアルタイム化について検討を行ってきた.シングルプレーンのX線透視画像からの計測においては奥行き方向の誤差が大きくなり,それをできる限り抑える手法を考案したが,その手法の検証がまだできていなかった.本年度は,昨年度考案した上述の手法の検証と改良を行った.具体的には,X線透視画像の中で,CTデータとの2D-3D registrationにおいて重要となる部分,精度の悪化の原因となるようなノイズや他の骨の影響を受けている部分などを識別し,その結果を用いて画素毎に重み付け行った類似度計算法を採用した.その結果,奥行き方向においても多くの場合において精度の向上を確認することができた.同時に,この手法を動画像に適用することを目指し,GPUを使用した計算処理の最適化を行った.さらに,X線透視動画像の撮影を行い,動画像に対して本手法の適用を試みた.しかし,結果としては,満足のできる結果が得られなかった.理由としては,動画撮像においては,使用するx線の強度を上げることができず,結果として,画像のコントラストが著しく低くなっていたからである.考案した手法の性能評価実験を,まずは実施する.精度と計算速度の両面で性能が十分であるかどうかを確認する.

次に,X線画像の動きにあわせてCTボリュームでの骨に動きを与え,それに連動させて,MRIデータを変形する方法を考案する.CTデータとMRIデータのRegistrationには,既存の手法を用いる.最終的に,X線動画像の動きにあわせて,CTボリュームデータをある断面で切った際に,その断面における脊柱管の変形が観察できるシステムを開発する.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
線条体内神経細胞移殖による大脳基底核神経回路網の再構築:虚血性線条体障害ラットを用いた実験的研究

ラットの一過性局所脳虚血モデルを用いて、線条体障害に伴う大脳基底核機能異常を解析すると共に、線条体内胎仔神経細胞移植による神経回路網の再構築を目的として本研究を行った。その結果、線条体に虚血負荷が及んだ後、早期に黒質網状層神経細胞に経シナプス性神経細胞死から生ずること、また、黒質ドパミン作動性神経細胞においてチロシン水酸化酵素の発現の低下が惹起されることを見い出した。そして、この黒質神経細胞の経シナプス性退行は、GABA agonistであるmuscimolの脳室内持続投与により防止されることを見い出した[Yamada,Goto,Neuroscience(in press)]。そこで、同様の手技を用いて黒質細胞の経シナプス性神経細胞死を抑制しつつ、胎仔線条体神経細胞をラット線条体虚血巣に移植したところ、有意に黒質神経細胞の変性は防止され、豊富な線条体から黒質への遠心性軸索投射をみた(投稿中)。また、これに伴い移植動物において薬物行動学的異常の改善が得られた(投稿中)。この実験結果は、適切な移植組織に対するtarget neuronが存在することにより移植治療の効率が上がることを示唆している。
日韓両国沿岸における底生生物の多様性と分布並びに利用

ソウル大学を訪問し,韓国側研究分担者の李仁圭教授及び高哲煥教授と研究打ち合せを行ない,あわせて日韓両国における海産底生生物研究の現状及び今後の研究のあり方について情報と意見の交換を行なった。また,韓国における底生生物の研究に関する成果はほとんど韓国の国内誌に発表されているので,韓国誌について文献調査を行なった。韓国の海藻についてはソウル大学の李教授の研究室が調査研究の中心的役割を果しており,多くの文献を入手すると共に,韓国東北部海岸の海藻植生の現状視察を12月に実施した。また,韓国南東部海岸については3月に現地視察を実施し,現状の把握に努めた。韓国に面した日本の日本海沿岸の海藻植生については,日本国内発行の研究誌ならびに水試等の出版物を中心に資料の収集を行ない,それらの整理を実施中である。韓国の底生動物研究の歴史は浅く,研究者も少ない。そのため,分類学的研究の割合が最近まで高かったが,現在は高教授を中心として,多毛類を中心とした群集レベル(種多様性,分布)の研究が各地で精力的に進められている。韓国の底生動物の研究では,2枚貝の増養殖に関連した応用的研究の占める割合が多い。また,韓国西海岸は潮位差が極めて大きいために世界でも有数の広大な干潟が発達しており,西海岸の干潟が韓国の底生動物の多様性と分布を特徴づける重要な生態系のひとつとなっている。そこで,仁川にある韓国西海水産研究所を訪問し,浅海域における底生動物の増養殖の現状について説明を受けると共に,仁川近郊の干潟の現状を視察した。底生動物に関する国内研究としては,宮城県七北田河口域において研究を進めており,この結果をも含めて,日韓両国の河口域の比較を更に進める予定である。