hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シグナルクロストークによるHath1制御とパネート細胞形質発現機構

小腸絨毛の陰窩に存在する腸管上皮細胞のパネート細胞は抗菌物質を産生することで、腸管内の細菌の侵入を抑止するなどバリアー機能に重要な役割を果たしている。抗菌物質の産生不良がクローン病などの難治性腸炎の原因であることが近年注目され始めているが、その産生機構は未だ明らかでない。本研究の遂行により、抗菌物質の一つであるHuman Defensin 6(HD6)が上皮細胞の分化に必須であるHath1遺伝子と細胞増殖必須であるbeta-catenin遺伝子の協調により直接制御されることを明らかとした。また小腸内視鏡の生検検体を用いた解析により、クローン病患者の空腸生検と他疾患患者の空腸検体を比較すると病理組織検査で特に異常がない部分においてもHath1とHD6の遺伝子発現がクローン病において低下していた。以上よりHath1の発現低下が抗菌物質の産生低下を惹起することで、バリアー機能の低下が起こり、クローン病などの慢性持続性炎症を発症することが示唆された。腸管上皮細胞の分化調節制御システムの破綻が、重篤な増殖・分化障害による組織再生不全、あるいは異常増殖能獲得による癌化機構と密接に関わっている。特に炎症性腸疾患などの慢性、難治性炎症疾患においては腸管の免疫調節機構破綻による持続炎症だけでなく杯細胞減少、パネート細胞過形成など腸管上皮分化異常も病態の一因とされているが、その分子基盤は全く確立されていない。そこで、申請者は腸管上皮細胞分化遺伝子であるbHLH型転写因子Atoh1(マウスホモログ;Math1/ヒトホモログ;Hath1)の機能に着目し、本研究ではHath1制御による形質発現制御をパネート細胞形質に特化し、形質発現制御による消化管バリアー機能を主眼とし、その制御破綻による難治性慢性腸炎の発症、慢性化、難治化の成因を解明することで新規治療法開発への基盤とするものである。本年度の成果として1)Hath1制御におけるパネート細胞形質発現解析においては、Hath1が抗菌物質であるHD6の発現を上昇させ、さらにプロモーター解析にてHD6プロモーターのE-box配列を介して直接転写活性を亢進させることを明らかとした。2)パネート細胞分化シグナル伝達機構解析においては、ヒト小腸細胞株を用いて各種シグナル刺激を行いFGF刺激にて抗菌物質の産生亢進することを発見した。3)抗菌物質産生による消化管バリアー機能解析してはマウス小腸初代培養系を確立しさらにフラジェリン刺激における小腸細胞反応の解析を可能とした。以上よりパネート形質発現機構について詳細な分子メカニズム明らかにするなど多大な成果を挙げた。本研究計画で得られた結果を実際の臨床情報、生検検体解析へとフィードバックすることで、新規治療の標的探索に有利な状況であると考えられる。以上、本研究は以前より腸管慢性炎症状態による腸管上皮再生障害に着目し、上皮細胞機能における局所粘膜免疫調節解析、腸管分化分子機構解析を主にヒトの検体、細胞、遺伝子を用いヒトを主眼において進めてきた申請者らにのみ遂行可能でかつ独創性の高い研究である点に加え、得られる成果により最終的には炎症性腸疾患の腸管個々の細胞種分化障害に対し腸管上皮の「細胞種ごとの機能的修復」を可能にする「細胞オーダーメイド治療」の開発だけでなく、上皮細胞の内在性の恒常性維持機能からの粘膜局所免疫統御を目指すという新たな理論基盤を創出する可能性が期待される点においても、世界的評価に耐えうる研究成果と考えられる。
果樹の樹皮や葉中のタンパク質代謝の制御が休眠、耐寒性、萌芽に及ぼす影響

本研究では果樹の生長周樹とタンパク質代謝との関係を明らかにするため、リンゴ、ニホンナシ、ウメ、ブドウ、カンキツを実験材料に用い、葉及び樹皮中のタンパク質含量の季節的変化、萌芽時の植物生長調節物質処理とタンパク質含量との関係、ニホンナシについては花芽分化期前後の内生植物ホルモンの定量・定性を行なった。リンゴでは夏季に葉と樹皮中に多量のタンパク質を蓄積するが、葉では落葉前になると減少するものの、樹皮中ではその後も増加が続いた。常緑果樹であるカンキツでは落葉果樹に比較して葉及び樹皮中のタンパク質含量が極めて高く、秋季まで一定割合で葉と樹皮中に蓄積した。しかし、リンゴ、カンキツともに萌芽期にはこれらの貯蔵タンパク質は急減した。ブドウの葉や樹皮中及びニホンナシの葉中では夏季にタンパク質を蓄積するが、秋季になると減少した。しかし、ニホンナシの樹皮やウメの葉や樹皮中のタンパク質含量は、一年中ほとんど変化しなかった。また、ウメ、ブドウ、ニホンナシでは萌芽時にタンパク質含量の変化は認められなかった。萌芽時の植物生長調節物質処理と樹皮中のタンパク質含量の変化との関係をリンゴの切り枝で調査した結果、ABA、GA_<4+7>、NAA処理区でタンパク質の分解が促進され、逆にGA_<4+7>+NAA+BA処理区では分解が抑制された。また、ニホンナシ切り枝ではABA、KT-30両処理区で一時的にタンパク質含量が急増するが、GA_3処理区では新梢伸長にともなって減少する傾向が認められた。ニホンナシの枝中のジベレリンをGC/MSで同定した結果、GA_9、GA_<19>、GA_<23>、GA_<24>、GA_<44>、GA_<53>、3-epi-GA_4の7種が確認された。この中で主要なジベレリンはGA_<19>とGA_<23>であり、これらは6月から8月にかけて減少するが、花芽分化期である9月初めには逆に増加した。他方、樹皮中にはIAA、ABAの存在も確認された。本研究では果樹の生長周期とタンパク質代謝との関係を明らかにし、それらを人為的に制御可能とするため、リンゴ、ウメ、ブドウ、カンキツを実験材料に用い、先ず本年度は葉及び樹皮中のタンパク質含量の季節的変化並びにリンゴについては萌芽時の温度や植物生長調節物質とタンパク質含量との関係について調査した。リンゴでは夏季に葉と樹皮中に多くのタンパク質を蓄積し、葉では、落葉前になると減少するが、樹皮中ではその後も増加が続いた。ただし、樹皮中の貯蔵タンパク質は開花及び萌芽時に急減した。一方、常緑果樹であるカンキツでは、落葉果樹に比較して葉及び樹皮中のタンパク質含量が極めて高く、秋季まで一定割合で両器官に蓄積した。しかし、リンゴと同様に葉及び樹皮中の貯蔵タンパク質は春先に急減した。他方、ブドウでは夏季に葉や樹皮中にタンパク質を蓄積するが、秋季になると減少し、また萌芽時の量的変化は認められなかった。なお、ウメでは年間を通して葉、樹皮中ともにタンパク質含量の変化は起こらなかった。

萌芽期の温度及び植物生長調節物質処理と樹皮中のタンパク質含量の変化との関係をリンゴの切り枝で調査した結果、開花及び萌芽時の温度が高いほど樹皮中のタンパク質の分解が促進された。また、すべての芽を除去した後、各種植物生長調節物質を処理すると、処理15日目ではABA、GA_<4+7>、NAA処理区でタンパク質の分解が促進され、逆にGA_<4+7>+NAA+BA処理区では分解が抑制された。以上の結果から、果樹の種類により葉や樹皮中のタンパク質含量とその経時的変化及び冬季の貯蔵器官の違い並びに春季の初期生長にタンパク質を必要とする果樹とそうでない果樹のあることが判明した。また、リンゴでは萌芽期に内生の植物生長調節物質がタンパクの分解に関与していることが明らかとなった。果樹の生長周期とタンパク質代謝との関係を明らかにし、それらを人為的に制御可能とするため、本年度はニホンナシ(幸水)を用い、葉及び樹皮中のタンパク質含量の季節的変化、萌芽時の植物生長調節物質処理とタンパク質含量との関係を調査するとともに、花芽分化期前後の内生植物ホルモンの定量・定性を行なった。ニホンナシ樹皮中のタンパク質含量は、リンゴ、ウメ、ブドウ、カンキツに比較して極めて少なかった。最も含量が高くなった5月中旬でも約2mg/g fwであり、その後漸減し、712月まではほぼ一定で約0.6mg/g fwであった。一方、葉中のタンパク質含量は樹皮に比較して著しく高く、5月中旬には約11mg/g fwで、その後減少するが、8月頃より再び増加し、9月中旬にピ-ク(約16mg/g fw)に達した。切り枝の基部より各種植物生長調節物質を吸収させると、GA_3区では新梢伸長を著しく促進したが、合成サイトカイニンであるKTー30区では逆に抑制された。タンパク質含量はABA、KTー30両区で、一時的に急増するが、GA_3区では、新梢伸長にともなって減少する傾向が認められた。ニホンナシの枝中のジベレリンをGC/MSで同定した結果、GA_9、GA_<19>、GA_<24>、GA_<44>、GA_<53>、3ーepiーGA_4の7種が確認された。この中で主要なジベレリンはGA_<19>とGA_<23>であり、これらは6月から8月にかけて減少するが、花芽分化期である9月初めには均に増加した。他方、樹皮中にはIAA、ABAの存在も確認された。以上の結果から、ニホンナシにおいても内生植物生長物質がタンパク質代謝に関与していることが明らかとなった。今後はそれぞれの果樹の内生主要物ホルモンを用いることによって、これらの関係がより明らかにされるであろう。
ポリフェノールの脂質代謝改善作用に関与する新規情報伝達系の解明

ポリフェノールの脂質代謝改善作用に関与する新規情報伝達系の解明について、本年は、特に、茶カテキンのLDL受容体活性化機構について研究した。【目的】高い血漿低密度リポタンパク質(LDL)レベルは動脈硬化症等のリスク増加につながることが知られている。LDLレベルは主に肝臓で発現しているLDL受容体(LDL-R)によって調節を受けており、LDL-Rを活性化する因子を探索し、その機構を解明することが求められている。当研究室では、茶に含まれるポリフェノールであるエヒ。ガロカテキンガレート(EGCG)がヒト肝臓細胞であるHepG2細胞においてLDL-RmRNAレベルを上昇させ、またLDLを構成する主要タンパク質であるアポリポタンパク質Bレベルを減少させることを報告してきた。しかし、EGCGによるLDL-R活性化機構は未だ不明な点が多く、本研究ではこの作用機構解明を目的とした。【方法・結果】阻害剤実験により、EGCGによるLDL-R mRNAレベル上昇にJMK経路シグナル伝達が関連することを明らかにした。ルシフェラーゼアッセイによるとLDL-R mRNAレベル増加は遺伝子転写活性化に因るものではなかった。発現したLDL-Rの減少に関わるPCSK9、減少抑制に関わるAnnexin A2のmRNAレベルへの影響を検討した結果、EGCGによるLDL-R分解抑制効果が示唆された。これらの結果から、EGCGによる効果的なLDL受容体活性化機構の存在が示唆された。アポリポタンパク質B(apoB)を主要タンパク質に持つ低密度リポタンパク質(LDL)は、動脈硬化症に対して正の相関を持つことが明らかにされている。本研究では植物由来成分でイチゴに多く含まれるエラグ酸(Ellagic acid)をHepG2細胞に添加し、apoB分泌及びapoBに関連する脂質代謝関連遺伝子発現に対する影響を、DNAマイクロアレイなどを用いて網羅的に解析するとともに、その作用機構を検討することを目的とした。その結果、以下のようなことを明らかにした。<実験2>25μMエラグ酸添加によりLDLR遺伝子の転写活性に有意な変化は認められなかった。<実験4>SP600125を用いてJNK経路を阻害したところ、エラグ酸によるLDLR mRNAの有意な増加に影響を与えなかったが、U0126を用いてERK経路を阻害したところ、エラグ酸によるLDLR mRNAの有意な増加は消失した。よって、エラグ酸によるLDLR mRNAの有意な増加にはERK経路が関与することを発見した。
共役系空間制御に基づくレドックス場の構築

π共役系高分子であるポリアニリンおよびそのオリゴマーと遷移金属錯体との共役錯体合成において、不斉遷移金属錯体を用いることで、π共役系高分子およびオリゴマーの不斉構造を誘起させることに成功した。分光学的に不斉錯形成を明らかにするとともに、オリゴマーを用いることで錯体構造論を展開した。また、逆の不斉部位を有する錯体を用いることで、逆の不斉構造制御が見られ、π共役系分子鎖の不斉構造制御に関する一般的な方法論が確立された。π共役鎖を電子的に制御、高機能化するため、ベンゾチアジアゾールやキノキサリンからなるアニリンユニットをアクセプターとし、アニリンユニットをドナーとし、両ユニットからなるレドックス活性なπ共役系有機分子を設計合成してきた。アニリンユニットに置換基を導入することで、それらのレドックス機能およびバンドギャップを制御した。π共役系分子を次元的に規制・結合させれば、共役系が拡大または規制配列された共役系が得られると考えられる。ポルフィリン環状分子をscaffoldとしてπ共役鎖を導入し、次元的に規制配列したπ共役系を構築してきている。今回初めて、オリゴチオフェンをポルフィリンに三次元的に規制配列させた三次元共役系システムを合成した。ポルフィリン以外のscaffoldとしてフラーレンC_<60>の部分骨格であるスマネンの合成に世界で初めて成功した。この合成法は短段階で、温和な反応条件のみを用いるもので、実用的にも高く位置づけられる。ボウル型構造変換に関する分光学的考察も行った。フラーレンを含めた炭素化学における鍵化合物になると考えられる。ベンジル位への官能基導入で、多くのπ共役炭素化合物が誘導されるものと期待される。レドックス活性部位を複数個有する配位子で、それぞれの活性部位が共役した錯体システムでは、遷移金属間のコミュニケーションが配位子の共役バックボーン鎖を通して可能になると考えられる。d.π共役系を有する一種のクラスター型錯体と位置づけられる。π共役系高分子や分子をレドックス活性配位子とし、遷移金属錯体との錯形成により対応する共役錯体を合成した。π共役系分子であるキノンジイミン誘導体と遷移金属が連続的に並んだ錯体システム合成では、各々のコンポーネントの次元を制御することで、直鎖状錯体システムと環状錯体システムを構築した。環状パラジウム錯体システムは3:3の錯体で、その構造はX線構造解析より明らかになった。π共役系分子や高分子を次元的に規制・結合させれば、共役系が拡大または規制配列された共役系が得られると考えられる。ポルフィリンなどの環状分子を土台としてπ共役鎖を導入し、次元的に規制配列したπ共役系を構築した。ポルフィリン環のアトロプ異性を考慮し、異性体の構造がπ電子系に反映することを明らかにしてきた。π共役鎖のレドックス機能を利用すれば、レドックススイッチングレセプターになると考えられる。.次いで、ポルフィリンを亜鉛錯体に誘導した。この亜鉛錯体とDABCOのような二座配位子との錯形成により、より高次な三次元系であるサンドイッチ型錯体を合成した。土台ポルフィリンであるレドツクス部位との電子的相互作用や電子移動が見られた。π共役分子をルテニウムジピリジル錯体をベースに次元的に規制配列させることにより、両者の特性を有するレドックスシステムを形成させた。このシステムはスイッチングが可能な光誘起電子移動が見られた。過渡吸収スペクトル測定により、その電子移動過程を明らかにした。レドックス活性π共役系高分子や分子が配位部位を有する場合、それぞれの配位部位が共役した錯体システムが誘導される。このシステムでは、遷移金属間のコミュニケーションが共役バックボーン鎖を介して可能になる。π共役系配位部位に加え、そのユニットに複素環配位部位を導入すれば二座配位が可能になり、配位相互作用がより強くなると考えられる。また、π共役鎖を電子的に制御できれば高機能化も達成できる。本研究では、このような観点からベンゾチアジアゾールやキノキサリンからなるアニリンユニットをアクセプターとし、アニリンユニットをドナーとし、両ユニットからなるπ共役系分子を設計合成した。このπ共役系分子の特性を分光学的、電気化学的に解明するとともに、バンドギャップが小さくなることを明らかにした。複素アニリンユニットの位置により、電気的性質やバンドギャップに影響を与えることも見いだした。さらに、ユニットに電気吸引および供与基を導入することでも、特性に違いを付与させることに成功した。次に、これらπ共役系分子をレドックス活性配位子とした錯体形成を検討した。ベンゾチアジアゾール系およびキノキサリン系分子では錯体形成挙動は異なり、パラジウムとの錯体形成では、それぞれ2:1および1:2錯体が得られた。

ポルフィリンを亜鉛錯体に誘導し、種々の二座配位子との錯体形成により、より高次な三次元系であるサンドイッチ型錯体を合成した。分子軌道計算および過渡吸収スペクトル測定により、その電子移動過程を明らかにした。π共役系高分子であるポリアニリンおよびそのオリゴマーと遷移金属錯体との共役錯体合成において、不斉遷移金属錯体を用いることで、π共役系高分子およびオリゴマーの不斉構造を誘起させることに成功した。分光学的に不斉錯形成を明らかにするとともに、オリゴマーを用いることで錯体構造論を展開した。また、逆の不斉部位を有する錯体を用いることで、逆の不斉構造制御が見られ、π共役系分子鎖の不斉構造制御に関する一般的な方法論が確立された。π共役鎖を電子的に制御、高機能化するため、ベンゾチアジアゾールやキノキサリンからなるアニリンユニットをアクセプターとし、アニリンユニットをドナーとし、両ユニットからなるレドックス活性なπ共役系有機分子を設計合成してきた。アニリンユニットに置換基を導入することで、それらのレドックス機能およびバンドギャップを制御した。π共役系分子を次元的に規制・結合させれば、共役系が拡大または規制配列された共役系が得られると考えられる。ポルフィリン環状分子をscaffoldとしてπ共役鎖を導入し、次元的に規制配列したπ共役系を構築してきている。今回初めて、オリゴチオフェンをポルフィリンに三次元的に規制配列させた三次元共役系システムを合成した。ポルフィリン以外のscaffoldとしてフラーレンC_<60>の部分骨格であるスマネンの合成に世界で初めて成功した。この合成法は短段階で、温和な反応条件のみを用いるもので、実用的にも高く位置づけられる。ボウル型構造変換に関する分光学的考察も行った。フラーレンを含めた炭素化学における鍵化合物になると考えられる。ベンジル位への官能基導入で、多くのπ共役炭素化合物が誘導されるものと期待される。
多重スケール乱流モデルの研究

従来の乱流モデルは、乱れのエネルギースペクトルが普遍的であると仮定し、乱れの時間スケールを一つしか使用していないため、本来複数の時間スケールを有する乱流を予測する上で原理的な限界が存在していた。本研究は、この問題を克服し、乱れのエネルギースペクトル変化を考慮することのできるより普遍性の高い乱流モデル構築を目的に行われたものである。平成6年度は、圧力歪相関項に現れるRapid項のモデル確立を主たる目的として研究を進めた。まず、平成5年度に開発したモデルを基本にして、LRRモデル、CUBICモデル、SSGモデルなど単一時間スケールモデルにおいて使用されているさまざまなRapid項モデルの可能性について検討し、モデル係数決定の点で多重時間スケール応力方程式モデルに適合しやすく、また、モデル改良の物理的根拠を得ることが容易なSSGモデルをRapid項モデルの基本とすることとした。次に、提案したRapid項モデルを一様剪断乱流に適用し、実験データに基づいてモデル係数の決定を行った。さらに、このモデルを異なった速度勾配を受ける一様剪断乱流、一様歪ダクト乱流、急収縮デクト乱流などに適用し、提案したRapid項モデルの検証を実施した。その結果、本モデルが従来のモデルでは予測が困難であったこれらの乱流を妥当な精度で予測可能であることが明らかとなった。主要設備(ワークステーション一式)は既存設備の約5倍の計算処理速度を有し、数値計算およびプログラミングをより効率的に進める上で、大いに貢献した。
膵癌および大腸癌におけるN−アセチルガラクトサミン転移酵素アイソザイムの発現

ヒトUDP-N-アセチルガラクトサミン:ポリペプタイドN-アセチルガラクトサミン転移酵素アイソザイムT1およひT2の合成ペプタイドに対するウサギ抗血清を作製し、大腸癌における同酵素アイソザイムの発現を免疫組織染色(ABC法)にて検討した。大腸癌症例(n=50)の手術摘出標本の同一切片上にある正常および癌組織におけるT1およびT2蛋白発現をgrade分類した(後述)。各症例における正常部と癌部との比較により、癌化に伴う発現の変異をup-grading(UP)、stable-grading(ST)、down-grading(DW)の3群に分け、種々の臨床像との関連につき検討した。grade分類は観察した大腸上皮細胞における染色陽性細胞数の比率により、全く染色細胞のみられないものを(-)、5%までを(+)、550%を(++)、50%以上を(+++)として分類した。1.T1/T2発現:正常部で(-)54/48%、(+)16/18%、(++)20/24%、(+++)10/10%、癌部で(-)34/26%、(+)26/28%、(++)20/20%、(+++)20/26%の発現を認め、同一組織切片における観察で(UP)36/40%、(ST)50/40%、(DW)14/20%の発現変異を認めた。2.遠隔転移の有無と発現変異との関連:遠隔転移のなしとありの症例におけるT1発現の変異は(UP)33v.s.42%、(ST)48v.s.53%、(DW)19v.s.5%で、T2発現の変異は(UP)33v.s.53%、(ST)42v.s.37%、(DW)26v.s.10%であり、遠隔転移を有する症例では無い症例に比しT1およびT2とも発現の増強するものが多く、逆に発現の減弱するものは少なかった。3.性差、年齢、癌の存在部位、組織学的分化度などの臨床像と発現変異との関連は認められなかった。以上の結果より、大腸上皮細胞の癌化に伴うT1およびT2の発現の変異は症例により異なり一定の傾向はみられないが、遠隔転移をきたす症例では発現の増強を示すものが多いことより、同酵素の発現と癌転移との関連が示唆された。今後、同酵素の他のアイソザイム(T3、T4、T5)の発現を検討し、さらに膵癌症例でも同様の検討を行う予定である。
わが国における頭蓋内および脊髄硬膜動静脈瘻の疫学的調査

1236施設を対象として施行した「わが国における頭蓋内硬膜動静脈瘻の疫学調査.第一次調査(最近5年間の症例数)」の結果、338施設より1815例の症例が登録された.発生部位は海綿静脈洞部(CS)が826例(全体の46%)、横静脈洞部(TSS)514例(28%)、脊髄105例(5.8%)、上矢状静脈洞部(SSS)97例(5.3%)、前頭蓋底部(ACB)79例(4.3%)、頭蓋脊椎移行部(CCJ)60例(3.3%)、テント部58例(3.2%)、その他76例(4.2%)であった。これより本疾患の検出率(発生率)は年間0.29/10万人と算出された.CSとTSSの頻度は欧米とは逆であった.地域別には、北海道・東北地方が年間0.40症例、関東甲信越0.19、中部0.35、近畿0.34、中国・四国0.31、九州・沖繩0.30であった.次に、一次調査の回答112施設を対象に登録症例の詳細な二次調査を行った.68施設より1490例(1533病変)が収集された.男性628例、女性850例、平均62.7±12.7歳、発生部位は一次調査とほぼ同様の分布であった.性差が著明な部位はCS(女性80%)、対してACB、テント、SSS、直静脈洞(SS)、脊髄、CCJは男性がそれぞれ87%、80%、79%、73%、72%、68%であった.初発症状は結膜眼球/外眼筋症状65.2%、頭蓋内出血/静脈梗塞20.9%、耳鳴19.9%、脳圧亢進症状6.4%、脊髄症状5.7%、痙攣2.8%、水頭症0.4%、その他5.9%、無症状6.5%であった.出血/梗塞/脳圧亢進/痙攣の悪性症状を呈する病変はSSS、SS、下錐体静脈洞に多く、辺縁静脈洞、CS、condylar veinで低率であった.治療内容は血管内治療79%、外科手術13%、放射線療法3.4%、保存的療法11,1%で、外科手術の比率が高い(>30%)部位はACB、脊髄、円蓋部であった。血管写上の完全閉塞は59%、ほぼ完全閉塞16%、部分閉塞13%、転帰は完全回復が54%、改善16%、不変7%、悪化1.5%、死亡1.2%であった.治療結果の特徴として、テント周辺の病変は閉塞率も転帰も不良、脊髄病変では閉塞率が高い一方、転帰は不良であった.1236施設を対象として施行した「わが国における頭蓋内硬膜動静脈瘻の疫学調査.第一次調査(最近5年間の症例数)」の結果、338施設より1815例の症例が登録された.発生部位は海綿静脈洞部(CS)が826例(全体の46%)、横静脈洞部(TSS)514例(28%)、脊髄105例(5.8%)、上矢状静脈洞部(SSS)97例(5.3%)、前頭蓋底部(ACB)79例(4.3%)、頭蓋脊椎移行部(CCJ)60例(3.3%)、テント部58例(3.2%)、その他76例(4.2%)であった。

血管写上の完全閉塞は59%、ほぼ完全閉塞16%、部分閉塞13%、転帰は完全回復が54%、改善16%、不変7%、悪化1.5%、死亡1.2%であった.治療結果の特徴として、テント周辺の病変は閉塞率も転帰も不良、脊髄病変では閉塞率が高い一方、転帰は不良であった.本年度は日本脳神経外科学会専門医訓練施設の中からA項、C項の1236施設に対し、「わが国における頭蓋内硬膜動静脈瘻の疫学調査」を目的とした一次調査を施行した。調査の内容は1998年から2002年までの5年間にその施設を初診として受診した硬膜動静脈瘻の症例につき、各年度ごとに発生部位別の症例数を尋ねた。病変の発生部位は海綿静脈洞部、横・S状静脈洞部、上矢状静脈洞部、テント部、頭蓋頚椎移行部、前頭蓋底部、脊髄、その他の計8カ所とした。2003年10月、往復葉書により全国1236の施設に対しアンケート用紙を発送した。2004年3月現在、334施設より回答を得ている(回収率27.0%)。集積された症例数は1704例(1施設につき0125例)で、1施設に換算すると平均1.0症例/年であった。症例数の分析では、受診0例は92施設、19例は194施設、1019例は26施設、2029例は13施設、3039例は4施設、4049例は2施設、50例以上は3施設であった。現在、この一次調査の回答について詳しい分析を行うとともに、一次調査において10症例以上の経験がある48施設を対象とした二次調査を準備中である。その内容は、これまで各施設で治療された症例の、(1)年齢、(2)性別、(3)発症形態、(4)治療法、(5)放射線学的および臨床的転帰、(6)治療後の追跡結果の6項目とする予定である。予定していた全国施設における硬膜動静脈瘻症例の前向き登録については、各施設における倫理委員会の承認に予想外の長時間を要しており、現在のところ進展がない。平成15年度に1236施設を対象として施行した「わが国における頭蓋内硬膜動静脈療の疫学調査.第一次調査(最近5年間の経験症例数)」の結果、338施設より1815例の硬膜動静脈瘻症例が今年度までに登録された.発生部位の内訳は海綿静脈洞部の病変が826例(全体の46%)、横静脈洞部514例(28%)、脊髄105例(5,8%)、上矢状静脈洞部97例(5.3%)、前頭蓋底部79例(4.3%)、頭蓋脊椎移行部60例(3.3%)、テント部58例(3.2%)、その他76例(4.2%)であった.この結果から、本邦における本疾患の検出率(発生率)は年間0.28症例と算出された.また欧米とは海綿静脈洞と横静脈洞部の頻度が逆転していることが判明した.地域別検出率は、北海道・東北地方が年間0.40症例、関東甲信越0.19、中部0.37、近畿0.31、中国・四国0.25、九州・沖縄が0.30であった.平成16年度は一次調査で回答を得た施設を対象に、登録症例の詳細なデータ収集を行った(二次調査).現在のところ一次調査で5例以上の登録があった112施設から580例のデータが集積されている.症例の平均年齢は63.0±12.3歳、女性が60%であった.海綿静脈洞部は女性が80%で、眼症状が84%、耳鳴が10%に見られ、頭蓋内出血/静脈梗塞、脳圧亢進、痙攣などを呈したaggressive lesionは3.9%であった.82%の症例が血管内治療を受けていた.横・S状静脈洞部は男性が58%で、症例の33%に耳鳴が見られ、aggressive lesionは49%であった.67%が血管内治療、16%が外科治療、11%が放射線治療を受けていた.脊髄では男性が61%、部位は頚髄24%、胸髄64%、腰仙髄12%であり、94%が脊髄症状を伴っていた.上矢状静脈洞部は男性優位(72%)で83%がaggressive lesionであった.前頭蓋底部は男性優位(85%)で60%が出血発症であった.頭蓋脊椎移行部は性差がなく頭蓋内出血が58%、脊髄症状は5%であった.テント部は男性優位(75%)で67%がaggressive lesionであった.二次調査は平成17年3月で締め切り、その後、最終的なデータ解析を予定している.
ドイツ地域文化研究の可能性と方法-国際的流動化と多文化社会-

本研究では、急速に変化するヨーロッパにおけるドイツの思想の変化、および国境の止揚にともなう国際化に端を発する人口の移動から生まれる言語・言語政策を扱った。前者における重要な観点は、ドイツにおいては社会的な近代化と思想的におけるモダニティが非同時的に展開したために、政治・経済における近代の制度と文化における革新との衝突が生じたことである。また、ドイツ統一とヨーロッパ統合は、多文化主義の意義、普遍主義と地域主義の関係、国民的アイデンティティの政治など、新たな思想の展開にとって大きな挑戦を意味している。後者においては、二つの方向で展開が認められる。すなわち、国民国家の事実上の弱体化により、少数民族の存在がそれなりに認められ、かつてのような言語抑圧政策は陰をひそめた。そうした彼らの言語・文化にそれなりの保護・育成策が採られるようになった。また、従来の国民国家の通用語である「国語」はその国だけのものでなくなり、ヨーロッパ市民が共通して持つものとの認識が次第に強くなり、「外国語」ではなく、「第二言語」としての他の隣接国の言語の学習に力が入れられるようになった。それとともに学習開始時期の低年齢化が押し進められ、各所でバイリングアル教育の試みが進められている。1.総合的地域文化研究の可能性に関して定期的に催された研究会において、従来の地域研究の弱点が専門分化した各領域間の交流の乏しさにあることが指摘され、各分野の研究者による共同作業の重要性が確認された。2.そのような共同作業を試みるためには、各分野からアプローチが可能なある通時的な現象が適していると考えられ、統一から現在にいたるドイツの社会的、精神的状況が研究対象に選ばれた。3.ドイツ統一問題とその後の状況に関する資料を収集、データバンクとして蓄積する一方で、研究者相互の情報交換も兼ねる意味で、「現代ドイツ研究」と題するゼミナールを共同で開催した。そこでは、学生と共に、統一後のドイツがかかえる諸問題が議論される一方、視聴覚メディアを用いてそれらの情報を伝達する方法も研究された。4.このゼミナールに出席した学生が参加するドイツ研修旅行を1993年3月に予定している。研究分担者のうち二名が引率し、約一ケ月、単なる語学学習にとどまらず、ドイツ社会の実情を伝達するような教育の可能性を実地に検証することになっている。5.1992年11月、ドイツ・ミュンスター大学ディートリッヒ・トレンハルト教授を招き、現代ドイツの外国人問題に関してシンポジウムを開催、政治学、法学、社会学、文学の各方面から総合的討議を試みた。その成果は、日本ドイツ学会機関誌『ドイツ研究』第16号に発表される予定である。1.平成4年度におこなった地域文化研究の現状分析にもとづき、総合的地域文化研究の方法論に関する研究会を組織した。フランス、中国、中南米など他地域の研究者にも随時参加を求め、その結果として、多様な研究方法による総合的な地域文化研究の成果を示すため、平成5年7月に、「民族」をテーマとする公開シンポジウムを開催した。(東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻主催シンポジウム『いま、なぜ民族か』1993.7.17.)2.ドイツ統一から現在に至るナショナリズムと国民意識の現状を整理するため、平成4年度にひきつづき新聞、雑誌、テレビニュースなどのデータベース作りをおこなった。この作業は現在も継続中である。3.各研究分担者は、データベース作成の共同作業と、役割分担内でおこなった研究によって得られた成果にもとづいて、ドイツに関する総合的地域文化研究の基本的手引きとして1996年に大修館書店より刊行予定の、麻生建・加藤雅彦・木村直司・高木浩子他編『事典現代のドイツ』に寄稿する予定である。4.共同ゼミナールにより、総合的地域文化研究のモデルにのっとった異文化教育を実践した。前半学期は従来のドイツ研究では注目されてこなかった側面に焦点をあて、後半学期は学生の主体的研究報告を中心におこなった。
山地渓流の自然微地形を考慮した土砂移動に関する研究

山地自然渓流の自然微地形の形態的な特性を明確にすること,および,その場における流れの土砂水理学的特性を明らかにすることを目的として,野外現地調査と室内実験による検討を行った。現地調査では,典型的な山地自然渓流の微地形を呈する急勾配渓流である京都府立大学久多演習林内の岩屋谷川において,勾配が約1/81/20の流路区間の河道微地形と流速分布を詳細に測定した。その結果,山地自然渓流の微地形はステップ・プール構造(階段状河床構造)と蛇行によって大まかな形状が規定されていることや,その水理特性は河床に散在する大礫の影響を強く受けていることなどがわかった。現地調査の結果を受けて,2種類の水理模型実験を行った。まず,ステップ・プール構造を含む自然微地形を模した水路を作成し,そこでの流れの水理特性について検討した。その結果,自然微地形を模した流路においては,三次元的に複雑な流速分布や水面形が存在し,その形成には渓床の礫群が作る微少な凹凸が強く影響すること等の定性的特徴がわかった。そこでさらに,散在礫のモデルを配置した矩形断面水路を用いた実験を行い,渓床に散在する大礫の土砂水理学的な効果についての定量的評価を試みた。実験より,散在礫のある流路においては,礫の高さを超える層とそれより下の層で流れの構造が異なり,掃流砂はそのほとんどが礫の間で発生することが観測された。そこで,樹林帯等の立体的な粗度間の流れに関する従来の土砂水理学的研究の成果を応用して,散在礫が存在する流路での流速係数や流砂量の予測式を提案したところ,それらによって実測値がほぼ説明されることが確認された。この成果は,実験条件などの面から適用範囲に制限があるものの,自然渓流の土砂水理学について,その物理性を取り入れながら解明する一つの方法を示せたものと思われる。山地渓流における土砂移動現象のメカニズムを明らかにするための基礎情報を得ることを目的として,自然渓流の河床微地形と水理特性の関係について野外調査と基礎的な室内実験を行った。野外調査では,典型的な山地自然渓流である京都府立大学久多演習林内の岩屋谷川において微地形測量と流速測定を行った。その結果,山地渓流の流れは河床微地形に大きく影響されており,流れの特性は,縦断方向に繰り返し現れる階段状河床構造によって作られるパターンとそれらの間に挟まれた瀬の区間内での大礫の分布によって形成されるパターンによってその基本的構造が作られているものと考えられた。室内実験においては,自然に模した階段状河床構造を持つ水路を用いた水理模型実験を行った。その結果,階段状河床構造によって作られる流速分布パターンは,流量によって大きく変化すること,河床礫の大きさ程度の小さな凹凸によっても大きく影響されていること,流れの中に特定の強い流束が存在することなどがわかった。このように,これまでにわかったことは,山地自然渓流における土砂移動以降を解明するための課題を明確にするものであり,これまでの成果は今後の研究フレームを確立するための基礎的研究と位置づけられる。今後はさらに条件を変えた実験を行うことなどにより,いくつかの典型的な河床微地形パターンに対応した水理特性の定量的評価手法について検討するとともに,このような不規則な流速場における土砂移動量の算定手法についての検討を行う予定である。
冬眠動物に固有の新しい遺伝子発現調節機構の解明

本研究は、細胞保護作用のある低温ショックタンパク質CIRPに着目し、冬眠動物での発現調節機構を解明することを目的とした。冬眠動物であるハムスターの主要臓器において、平常体温時にPCR法で3本のバンドとして増幅されるCIRP mRNAが冬眠中には1本となること、このような選択的スプライシングは冬眠準備期ではなく体温低下期に起こった。スプライシング調節は、人為的な低体温でも確認できた。非冬眠動物(ラットとマウス)においてもCIRPのスプライシング調節が起こり、低体温に誘導できた。これらの成果は、冬眠の有用な特性を医療応用する基盤となると考えられる。低温にさらされた細胞において、低温ショックタンパク質が特定のmRNAと結合して安定性を高めることによって、翻訳効率を上げることが示されている。研究代表者は、冬眠中のハムスターの心臓における低温ショックタンパク質の発現を検討し、CIRP (cold inducible RNA binding protein)がスプライシングの段階で制御を受けることを見出した。本研究の目的は、冬眠動物がスプライシングのレベルでCIRPのmRNA量を調節し、冬眠時に必要なタンパク質を効率よく発現させることを実証することである。平常体温時のハムスター心臓においては、PCR法で3本のバンドとして増幅されるCIRP mRNAが冬眠中には1本のバンドとなる。このようなCIRPの選択的スプライシングが、心臓以外の臓器においても起こるか検証したところ、脳(視床下部や延髄、辺縁系、大脳皮質)、肺、肝臓、腎臓といった主要臓器において、冬眠時に同様の制御かかることが判明した。他の臓器より低い温度に保たれている精巣においては、平常体温時でも単一のCIRP mRNAしか存在しなかった。冬眠を誘発するために、環境温度や明期を段階的に下げ、給餌量を少なくするといった環境のコントロールが必要となるが、この準備期間にはCIRPの選択的スプライシングが起こらなかった。麻酔剤と冷却を組み合わせる方法によってハムスターを冬眠と同等の低体温に誘導した場合にも、CIRPの選択的スプライシングは起こらなかった。一方、脳内アデノシン系の賦活化により冬眠様の低体温を誘導した場合には、CIRPの選択的スプライシングが起こった。このようにCIRP発現の転写後調節が起こることが明確となった。準備期ではなく冬眠に入る直前に発せられるシグナルが、CIRPの選択的スプライシングを調節するものと推察される。本研究では、(1)冬眠に移行するハムスターにおいて、CIRP発現の転写後調節が起こることを証明する、(2)人工的な冬眠様の低体温との比較から、CIRP発現と低温耐性の関連性を明確にする、(3)冬眠しないラットやマウスにCIRP発現を誘導し、低温耐性の獲得を実現する、という3つの目標を掲げた。本年度は、計画通りに(1)と(2)の計画の一部を実行することができた。計画書に記載した4つの検討項目のうち1つ目は、もう一つの低温ショックタンパク質であるRBM3遺伝子の発現調節を検討することであった。CIRPのような特徴的な変化を示さないことから、2種類の低温ショックタンパク質がそれぞれ異なる発現調節を受けることが示された。2つ目は、心臓以外の臓器におけるCIRP遺伝子の発現調節を検証することであったが、調べた全ての臓器で心臓と同様のスプライシング調節が起こることがわかった。この結果は、細胞が低温にさらされることが選択的スプライシングの引き金となる可能性を示唆するものである。検討項目の3つ目は、冬眠サイクル(準備期、入眠期、低体温維持期、覚醒期)におけるCIRP遺伝子の挙動を調べることである。覚醒期のサンプルが不足しているものの、おおむね実験が完了した。準備期ではなく入眠期に調節が起こることがわかった。4つ目は、人為的な低体温状態におけるCIRP遺伝子の発現調節を調べることであるが、ハムスターに強制的な低体温と脳内アデノシン系の賦活化により冬眠様の低体温を誘導して検証した。同じ低体温でも、強制低体温では選択的スプライシングが誘導されないという興味深い結果が得られた。このように計画書に沿って実験が順調に進んでおり、論文も一報公表するに至ったので、おおむね順調に進展していると自己評価した。冬眠中の動物は、虚血再環流傷害や物理的・化学的侵襲に対する抵抗性が高いなど、さまざまな特性を持っている。この性質を医療応用するためには、冬眠動物が極度の低体温下で細胞機能を維持するメカニズムを解明する必要がある。本研究は、細胞保護作用のある低温ショックタンパク質CIRPに着目し、冬眠動物での発現調節機構を解明すること、およびその成果を応用し非冬眠動物を冬眠様の低体温に誘導することを目的とした。前年度に、冬眠動物であるハムスターの各臓器においては、平常体温時にPCR法で3本のバンドとして増幅されるCIRP mRNAが冬眠中には1本のバンドとなること、このようなCIRPの選択的スプライシングは、冬眠準備期ではなく冬眠に入る直前に起こることを明らかにした。本年度の研究において、この選択的スプライシングを誘導する要因について精査したところ、特定のホルモンや神経のシグナルではなく、30°C前後の低温になることが重要であることが判明した。麻酔剤や脳内アデノシン系の活性化による人工的な低体温においても、選択的スプライシングが誘導された。心臓をはじめとする多くの臓器で、組織像に異常は認められなかった。ハムスターにおいて臓器傷害のない人工的な低体温誘導法が確立できたので、ラットとマウスへの適用を試みた。

これらの非冬眠動物においても15°C前後の低体温に誘導できること、冬眠動物と同様にCIRPの選択的スプライシングが起こることが明らかとなった。冬眠中の動物は感染症に抵抗性を示すので、狂犬病ウイルスを感染させたマウスを低体温に誘導し、その効果を調べた。発症を完全に回避できなかったが、低体温によってウイルスの中枢神経系への移行が遅延し、発症までの期間を延長させる効果があった。狂犬病のようにウイルスへの暴露後ワクチンが有効な疾病では意義深いと考えられる。本研究は、細胞保護作用のある低温ショックタンパク質CIRPに着目し、冬眠動物での発現調節機構を解明することを目的とした。冬眠動物であるハムスターの主要臓器において、平常体温時にPCR法で3本のバンドとして増幅されるCIRP mRNAが冬眠中には1本となること、このような選択的スプライシングは冬眠準備期ではなく体温低下期に起こった。スプライシング調節は、人為的な低体温でも確認できた。非冬眠動物(ラットとマウス)においてもCIRPのスプライシング調節が起こり、低体温に誘導できた。これらの成果は、冬眠の有用な特性を医療応用する基盤となると考えられる。今後は申請書に記載した計画に従って、培養細胞での低温ショックタンパク質遺伝子の発現を調べるとともに、非冬眠動物における低温ショックタンパク質遺伝子の発現を検討する。また、遺伝子発現レベルでのスプライシング調節だけでは、その生理学的意義に迫ることが困難であるので、CIRPタンパク質のターゲットとなる分子や連動する細胞内情報伝達系について検証する実験も加える。選択的スプライシングによる発現調節が確認された肝臓に由来する細胞の初代培養系を作成し、細胞レベルでの低温暴露がスプライシング調節を誘導するか調べる。冬眠中に消えるmRNAを導入し、Dominant negativeとして機能する可能性を探る。特にアデノシンを脳室内投与したハムスターの血清を添加する実験を行い、なんらかの調節因子が存在する可能性を精査する。CIRPタンパクの下流には、ERKやAktといったリン酸化酵素の活性化があり、これらが傷害から細胞を保護するのに必須であるといわれている。培養細胞、あるいは低体温としたハムスターの臓器から得たサンプルを使い、これらの酵素のリン酸化状況を検討する実験を行う。これらの実験と並行して、非冬眠動物における低温ショックタンパク質遺伝子の発現を検証する。ラットやマウスにおいても、麻酔剤と冷却を組み合わせる方法や脳内アデノシン系の賦活化で低体温に誘導することができるので、これらの動物においてCIRPの選択的スプライシングが起こるか検討する。組織切片を作成し病理学的な検証を組み合わせ、CIRP発現と組織傷害の関係性を注意深く調べる。本研究の最も重要なトライアルとなるので、十分な時間をかけて実験を行うこととする。神経生理学
戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程に関する歴史的研究

本研究は、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程に関する歴史的研究として、わが国において「技術及び労働の世界への手ほどき」である普通教育としての技術教育を、事実上、唯一担っている中学校技術・家庭科の技術分野(技術科)に注目し、技術科の前身である新制中学校職業科の設置が検討され始めた1946年から技術科の基本的枠組みが形成されたとみられる1969年改定中学校学習指導要領までを対象とし、文部省(現・文部科学省)の教育課程行政内部での取り組みだけでなく、日本教職員組合及び民間教育研究団体における教育課程研究をも視野に入れ、職業科、職業・家庭科、技術・家庭科の教育課程論を分析し、その特質を体系的に明らかにすることであった。本年度は、本研究の最終年度として、これまでの検討を総括し、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程論の特質に関して考察することを課題とした。検討結果として、次のことは指摘しておきたい。第一に、中学校技術科が克服すべき「生活に必要な技術」の教育は、69年改定学習指導要領の作成過程における、教育課程基準の基準性強化の動きを背景にもつものであったということである。今回新たに、69年改定に際し、教育課程審議会において、学習指導要領を廃止し、更なる基準性の強化が企図されていたことが明らかとなった。こうした状況において、文部省は、日本教職員組合及び民間教育研究団体の提起していた技術教育の教育課程論とは異なる見解を示さざるを得なかったと考えられた。第二に、「生活に必要な技術」の教育は、いわば技術教育の教育目標の切り下げをおこなったものであったということである。当時の教科調査官・鈴木寿雄との面談に成功し、「生活に必要な技術」の教育は当時の技術科の実施状況を考慮したものであり、当時の実施状況に即して表記されたものであったことを確認することができた。本研究は、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程に関する歴史的研究として実施しているものであり、本年度は、1958年改定中学校学習指導要領「技術・家庭科」(58年版「技術・家庭科」)のもとでの日本教職員組合及び民間教育研究団体における教育課程の自主的編成の取り組みに関して資料収集及び検討を行った。ただし、計画を一部変更し、次(2006)年度に予定していた1969年改定中学校学習指導要領「技術・家庭科」(69年版「技術・家庭科」)に関しても資料収集及び分析に着手した。この計画の一部変更は、インタビューを予定していた関係者の高齢に伴う体調変化によるものである。教育課程の自主的編成に関しては、基礎資料の収集をほぼ終えることができた。目下、分析作業に入っており、2006年度に関連学会において口頭発表を行う予定である。69年版「技術・家庭科」に関しては、69年版学習指導要領を準備した教育課程審議会の議事録、文部省職業教育課課内会議資料(いずれも「鈴木寿雄/技術・家庭科文庫」(開隆堂出版株式会社所蔵))を用いて、その審議過程を分析した(丸山「1969年版中学校学習指導要領『技術・家庭科』の審議過程」『第46回日本産業教育学会大会発表要旨集録』、2005年、38ページ)。検討の結果、69年版「技術・家庭科」は、58年版「技術・家庭科」と比較した場合、社会的生産における技術の教育としての性格が「変質」したとされてきたが、この点に関して、教育課程審議会に先だち文部省は教育課程改訂を審議していたこと、このときの審議で文部省職業教育課主導により家庭科教育重視の方針がとられていたこと、文部省側は教育現場の混乱という名目で技術教育の教育目標に関していわば切り下げともいうべき対応にでたことなどを明らかにした。本研究は、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程に関する歴史的研究の一環をなすものである。本年度は、1958年改定中学校学習指導要領のもとでの日本教職員組合(以下、日教組)及び民間教育研究団体による教育課程の自主編成の取り組みに関して、資料収集及び分析を行った。特に、この時期の代表的な取り組みであった、岩手・技術教育を語る会(以下、語る会)の取り組みを検討した。資料収集に関しては、前年度の調査結果をふまえて調査を進めたところ、岩手県盛岡市立下橋中学校技術科準備室に、語る会の中心的存在であった阿部司氏の日誌、関連会議の配付資料等が多数所蔵されていることが明らかになった。しかし、それらは未整理に近い状態であったため、2度の出張により、資料の整理・複写を行い、資料収集を行った。検討の結果に関しては、語る会の取り組みについて、次の2点を指摘しておきたい。第一は、村田泰彦の関与に関して、である。語る会の研究活動に重要な役割を果たしていた村田は、宮原誠一のもとで学んだ教育研究者であり、岩手県立教育研究所の「技術教育の学力研究」は、宮原の論及に示唆を得たものであった。したがって、県教研の取り組みは、技術科のあり方に論及する宮原の姿勢が村田に継承されたものと考えることができた。第二は、語る会の取り組みの研究史上における位置づけに関して、である。語る会の取り組みに関しては、すでに長谷川淳の関与が知られてきたけれども、村田の役割に注目することにより、そこに宮原の影響を看取することができた。語る会の取り組みは、それまでの長谷川、宮原らによる社会的生産における技術を対象とした技術教育を樹立しようとした取り組みが一定程度開花したものと位置づけることができると考えられる。

本研究は、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程に関する歴史的研究として、わが国において「技術及び労働の世界への手ほどき」である普通教育としての技術教育を、事実上、唯一担っている中学校技術・家庭科の技術分野(技術科)に注目し、技術科の前身である新制中学校職業科の設置が検討され始めた1946年から技術科の基本的枠組みが形成されたとみられる1969年改定中学校学習指導要領までを対象とし、文部省(現・文部科学省)の教育課程行政内部での取り組みだけでなく、日本教職員組合及び民間教育研究団体における教育課程研究をも視野に入れ、職業科、職業・家庭科、技術・家庭科の教育課程論を分析し、その特質を体系的に明らかにすることであった。本年度は、本研究の最終年度として、これまでの検討を総括し、戦後日本における普通教育としての技術教育の教育課程論の特質に関して考察することを課題とした。検討結果として、次のことは指摘しておきたい。第一に、中学校技術科が克服すべき「生活に必要な技術」の教育は、69年改定学習指導要領の作成過程における、教育課程基準の基準性強化の動きを背景にもつものであったということである。今回新たに、69年改定に際し、教育課程審議会において、学習指導要領を廃止し、更なる基準性の強化が企図されていたことが明らかとなった。こうした状況において、文部省は、日本教職員組合及び民間教育研究団体の提起していた技術教育の教育課程論とは異なる見解を示さざるを得なかったと考えられた。第二に、「生活に必要な技術」の教育は、いわば技術教育の教育目標の切り下げをおこなったものであったということである。当時の教科調査官・鈴木寿雄との面談に成功し、「生活に必要な技術」の教育は当時の技術科の実施状況を考慮したものであり、当時の実施状況に即して表記されたものであったことを確認することができた。
在宅ケア・生活支援に向けた殺菌消毒液生成装置の開発と普及

在宅ケアにおいて日和見感染の予防として、手洗い、調理器具、汚物容器等の洗浄・殺菌消毒をサポートするために、機能水のうち電解水に注目し、在宅利用に向けた電解水作成装置を開発してきたが、今回その完成型の作製を試みた。殺菌作用を有する電解水には、瞬発力のある強酸性電解水と長期保存が可能で生理的pHをもつ微酸性・中性電解水があり、使用用途により使い分けることができる。これまで微酸性・中性電解水の作成には塩酸を使用していたが、在宅では好ましくない。そこで食塩水のみから強酸性、微酸性・中性電解水を作成できる装置を考案してきた。今回、陽陰極槽の内容量をスライド式で自由に変更可能な形状に変えて電気分解することにより、強酸性電解水や微酸性・中性電解水の生成を目指し、容量可変式電解水生成装置を作製して溶液性状の分析を行った。陽極にチタン版白金コーティング、陰極にステンレス版、隔膜は安価なグラシン紙を用いた。陽陰極容量を同量にして電気分解をした場合、陽極槽にpH2.13.2、有効塩素濃度30ppmの強酸性電解水が生成した。一方、陽極容量を陰極容量の2倍の非対称とした場合、pH5.25.7、有効塩素濃度14ppmの微酸性電解水が生成した。また、いずれの電解水も日和見感染の原因菌となる黄色ブドウ球菌や食中毒の原因菌であるセレウス菌に対し強い殺菌効果を示した。本装置は陽陰極の隔膜と両電極をスライドさせて各極の内容量を変えることで食塩水のみから各種電解水を作成できる完成型装置である。なお、すでに本装置は特許出願を終えている(JP-925458-01-US-REG)。また、電解水と同じ殺菌作用を有するオゾン水について、同様に在宅ケア、生活支援に向けてオゾン水生成装置の開発への取り組みを始めた。在宅ケア、生活支援に向けた殺菌消毒液生成装置として、陽陰極槽の容量を変更できる容量可変式電解水作成装置を作製し、その性状分析から食塩水だけで強酸性電解水、微酸性・中性電解水の各種電解水を生成でき、その殺菌効果も確認できたことから、本容量可変式電解水生成装置を完成型とする。本装置の特許出願はすでに終えていることもあり、在宅利用に向けた電解水生成装置に関しては概ね予定通りに進んだものと思われる。一方、在宅ケア、生活支援に向けたオゾン水生成装置に関しては電極、隔膜の検討をしている段階であるが、ダイアモンド電極に関してはデータを収集している。現在のところ、共同研究者、研究協力者ともに順調に分担作業を進めている。在宅ケア、生活支援に向けた電解水作成装置に関しては完成したと考えているので、今後は在宅での利用を考慮し、本装置にて作成した電解水を様々な条件下で性状の変化や殺菌効果を観察していく。一方、在宅ケア、生活支援に向けてオゾン水生成装置の開発に取り組む。オゾン水作成には電解水と同様、電気分解法を採用しており、現時点で電極にはダイアモンド電極を用いてオゾン水生成と通電効率を検討している。今後、隔膜についても検討し、電極、隔膜と通電効率との関係を明らかにしたいと考えている。

一方、在宅ケア、生活支援に向けたオゾン水生成装置に関しては電極、隔膜の検討をしている段階であるが、ダイアモンド電極に関してはデータを収集している。現在のところ、共同研究者、研究協力者ともに順調に分担作業を進めている。在宅ケア、生活支援に向けた電解水作成装置に関しては完成したと考えているので、今後は在宅での利用を考慮し、本装置にて作成した電解水を様々な条件下で性状の変化や殺菌効果を観察していく。一方、在宅ケア、生活支援に向けてオゾン水生成装置の開発に取り組む。オゾン水作成には電解水と同様、電気分解法を採用しており、現時点で電極にはダイアモンド電極を用いてオゾン水生成と通電効率を検討している。今後、隔膜についても検討し、電極、隔膜と通電効率との関係を明らかにしたいと考えている。在宅利用に向けた容量可変式電解水生成装置の消耗品に関しては、これまでの電子部品や電極を利用したため、予算計上した電子部品やダイアモンド電極は不要となり、消耗品予算が余ったことと、オゾン水生成装置の開発で生成したオゾン水濃度の検討に時間を要したため、殺菌効果を十分に観察できず、細菌培養に関する消耗品の予算が余ったことによる。次年度はオゾン水生成装置の電極や隔膜に関する消耗品が増える見込みで、これに伴い殺菌効果を観察するための細菌培養、同定キット類の消耗品が増える見込みである。