hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域ヒューマンネットワークの構築-誤嚥性肺炎予防の看護ケア方法の活用

本研究は、根拠に基づく看護情報およびケア方法を、療養者と家族そして在宅ケアサービスに関わる専門職の連携に活用できる地域ネットワークシステムを構築することであった。(1)ネットワークの整備は、初年度に多くの費用と時間を投入し、同時カンファレンスが開催できるまでを確認して環境整備を終了した。(2)誤嚥性肺炎予防のプログラム開発は、地域高齢者と脳血管障害患者を対象に「骨伝導を利用した発声測定装置」による腹式呼吸法の習得度を測定することで介入の効果を確認した。(平成18年度計画)1.ネットワーク環境の整備「プラットホームおよびインターネット放送用番組作成機能」「インターネットテレビ電話」「インターネットLIVEテレビチャット(テレビ会議)機能」「インターネット学習機能」を整備し、看護情報・ケア方法に関するインターネット放送システムを起動させるためのネットワーク環境を整備する。2.誤嚥性肺炎予防と改善を目的とした看護支援プログラムの開発プログラム開発は、「自立支援・リハビリテーション看護」において、誤嚥性肺炎の予防と改善を目的に、看護情報と看護ケア方法を開発する。看護情報・ケア方法は、(1)摂食嚥下機能の評価(2)誤嚥性肺炎の予防(姿勢への援助方法と呼吸への援助方法)(3)誤嚥性肺炎の改善(肺理学療法など)に焦点を絞って、プログラムを作成する。(研究成果)1.ネットワークの整備は、平成18年5月から平成19年3月まで、インターネット・カンファレンス実施の最終段階まで、神奈川県リハビリテーション病院七沢脳血管センターと健康福祉学部間で十数回にわたり、ネットワークシステムの環境を整備・確認、改善点を修正し、平成19年3月19日、同時カンファレンスがスムーズに開催できるまでを確認し、環境整備を終了した。2.誤嚥性肺炎予防のプログラムは、平成18年8月、9月、11月の3回、基礎実験を経て、地域高齢者を対象に実施し、プログラムの評価を行った。また平成19年3月に関係者における報告会を実施した。このプログラムは、(1)高齢者対象の摂食嚥下機能の評価(2)誤嚥性肺炎の予防を目的としている。(1)に対しては、腹式呼吸の発声法を用いた骨伝導による視覚的評価が可能なシステムを開発した(平成19年度国際学会発表予定)。(2)誤嚥性肺炎の予防においては、呼吸との協調と、体幹の筋力の維持の評価が重要な指標となるため、健康な若者を被験者としてパワーラブを用いた基礎実験を実施し、嚥下時の無呼吸を波形として確認することができた。(平成19年度計画)誤嚥性肺炎予防と改善を目的とした看護支援プログラムの開発と評価プログラム開発は、「自立支援・リハビリテーション看護」において、誤嚥性肺炎の予防と改善を目的に、姿勢と呼吸への援助を柱とする看護ケア方法を開発する。評価方法は、平成18年度開発したシステム(骨伝導を利用した発声測定装置)を用いて腹式呼吸法の習得度を測定する。(研究成果)1.脳血管障害者を対象とした誤嚥予防プログラムの評価対象は、脳血管障害のリハビリテーション病院に入院中で、研究の主旨に賛同が得られ嚥下機能回復および誤嚥予防のプログラムに3週間継続して参加した患者21名である。方法は、1)誤嚥予防プログラムを1日2回実施、3週間実施する。2)データ採取:実施前と実施3週間後に、骨伝導を利用した発声測定装置を用いて腹式呼吸法の習得度を測定する。3)解析処理:(1)発声測定装置によって得られたデータは、FFT解析(周波数解析)を行い、腹式呼吸法の習得度についてMAP表示されたものを実施前と実施3週間後を比較した。結果として、1)参加者は21名で、そのうち2名が脱落、3週間継続できたのは19名であった。性別は、男性13名、女性6名であった。疾患名は、脳梗塞は10名、脳出血は9名であった。嚥下障害のある患者は9名で、失語症のある患者は3名、構音障害のある患者は8名、高次脳機能障害のある患者11名であった。2)腹式呼吸法の習得度と、患者の性、疾病、麻酔、障害との間に有意差はみられなかった。2)腹式呼吸法習得度を視覚的に確認する5項目として、(1)中周波領域の増大・(2)高周波領域の規則的出現・(3)各周波数領域の安定した発生の3項目と、(4)振幅の変化(音圧レベル)、(5)周期と周波数成分の変化の計5項目全てに変化がみられたのは、12名であった。3名の患者には、全項目ともに顕著に変化が見られた。(目的)1.誤嚥性肺炎予防と改善を目的とした看護支援プログラムの開発と評価(計画)

地域高齢者の嚥下機能低下の予防を目的としたプログラム開発と、脳血管障害者を対象とした誤嚥性肺炎の予防を目的としたプログラム開発の成果を報告する。(結果)誤嚥性肺炎予防のプログラム開発は、(1)高齢者用DVD教材(2008年3月)としてまとめ、地域の市民講座や介護職の研修など多くの機会にプログラム提供を行った。(2)脳血管障害者を対象とした看護介入の評価は、脳血管障害のリハビリテーション病院に入院中の患者21名を対象に行い、「骨伝導を利用した発声測定装置」(2009.2特許公開)による腹式呼吸法の習得度を測定することで介入の効果を確認した。退院後もプログラムを継続できるよう、脳卒中患者用DVD教材(2009年2月特許申請)を制作し、在宅療養者や家族、在宅サービスの専門職が活用できるように研究成果をまとめた。(目的)2.ネットワークシステムの評価(計画)システム運用上の課題を明確にし、システム運用のコストと安全性について看護情報の量と質についてネットワークシステムの最終評価を行う。(結果)インターネット・カンファレンスの運用と評価としては、病院と大学における同時カンファレンス開催のための環境整備は終了したものの、大きな課題が残った。初年度のネットワークシステム構築に多くの費用と時間を投入したが、継続的なシステム運用まで至らなかった。システムの効果的な運用を継続するためには、セキュリティの検討も含め、さらなる地域全体の情報ネットワークの基盤整備が必須と考える。
タンパク質液-液相分離の低分子コントロール

タンパク質の組み合わせによる液-液相分離の現象の再現を行なった。実験系として天然構造を持ったオボアルブミンとリゾチームの組み合わせを調べたところ、イオン強度を低く保つことで、球状をした液滴(ドロプレット)を形成することがわかった。低分子によるコントロールが可能なのかを調べたところ、液滴はきわめて溶融しやすく、コスモトロープやカオトロープなどのタイプによらず、20 mM程度の添加でも形成しなくなった。一方、構造を部分的に壊したタンパク質を準備し、同様の条件で混合すると、液滴ではなく凝集体を形成することがわかった。固有の構造を形成しないポリアミノ酸と免疫グロブリンG(IgGの)の組み合わせによって形成する白濁した状態は、条件によって液-液相分離してできた液滴と、固-液相分離して形成される凝集体とにわかれることがわかった。ポリアミノ酸とIgGによる液滴の形成には、ポリアミノ酸のサイズやpHの影響を強く受け、最適な条件があることもわかった。このような濃縮された状態は可逆性が高い場合にはIgGの濃縮法に利用できるため、どのような溶液組成で可逆性が高まるのかを調べた。そのアルコールやアミノ酸、オスモライト、コスモトロープ、クラウダーなどのタンパク質溶液状態を変化させる溶液系を構築した。その結果、ごくわずかなアルコールによって可逆性が改善することがわかった。最大で100 mg/mlのタンパク質でも液滴を形成させたのち再溶解させることが可能であり、この条件はタンパク質を高濃度化することが不可欠な溶液製剤に利用できると考えられる。液-液相分離する系の構築を進めた。まず大きな進展として、オボアルブミンとリゾチームとを低イオン強度で混合することで液-液相分離し、液滴(ドロプレット)ができることを明らかにした(Int. J. Biol. Macromol. 120, 10-18 (2018))。きわめて単純な系だが、天然構造を持ったまま液滴ができることは興味深い。まったく同じタンパク質の組み合わせでも、オボアルブミンを加熱させ部分変性させると、同じ条件で混合すると塩溶性の低い凝集を生じることがわかった。液滴はイオン強度が20mM以上で、フッ化ナトリウムでもアルギニン塩酸塩でも溶解するが、凝集体は100 mMのイオン強度でも完全には溶解しなかった。液滴と凝集体の成長の仕組みも異なり、液-液相分離した液滴は融合することで大きくなることに対し、凝集体は前駆体が会合することで大きくなった。このような凝集と液滴との違いがどのように制御されうるのか興味深い論点であり、現時点での成果を総説にして報告した(Curr. Pharm. Biotechnol. 19, 946-955 (2018))。ポリグルタミン酸と免疫グロブリンG(IgG)による液滴を形成させることでIgGの濃縮技術に使えることを明らかにした(J. Pharm. Sci. 107, 2713-2719 (2018))。なかでもアルコールを加えることで液滴の形成および再溶解率が改善することを明らかにして論文に報告した(J. Chem. Phys. 150, 064903 (2019))。オボアルブミンとリゾチーム液-液相分離して液滴を形成し、また、低分子によるコントロールを受けることも明らかになった。これは当初の科研費の申請内容のゴールの一歩手前にある成果だと言える。ただし現在ではメカニズムが明らかにされていない。そこで、変性オボアルブミンと天然リゾチームとがどのように会合するのかを明らかにするために、顕微鏡の観察のほか液体クロマトグラフィを用いてタンパク質の量を定量する。ポリアミノ酸とIgGの系は濃縮に使えることがわかった。今後はこの系が溶液製剤に応用できると考え、タンパク質溶液の粘度やタンパク質構造の変性度合いを明らかにする。液滴を形成するとおそらく粘度が低下すると予想され、取り扱いやすい高濃度溶液を調整する方法になると考えられる。また、IgGを高濃度にして低温にするとオパレッセンスと呼ばれる状態を形成することが再現できた。この状態は一見すると白濁しており、液-液相分離してできた液滴にも見えるが、超遠心しても沈殿物がみられず、また、動的光散乱法で観察しても液滴や凝集体に相当するサイズの物質が観察できなかった。おそらく水部分がヌケることでレイリー散乱しているのではないかと想像できる。このような珍しいタイプのある種の液-液相分離の特性を明らかにすることは、高濃度タンパク質の振る舞いを理解する上で重要ではないかと考える。

ポリアミノ酸とIgGによる液滴の形成には、ポリアミノ酸のサイズやpHの影響を強く受け、最適な条件があることもわかった。このような濃縮された状態は可逆性が高い場合にはIgGの濃縮法に利用できるため、どのような溶液組成で可逆性が高まるのかを調べた。そのアルコールやアミノ酸、オスモライト、コスモトロープ、クラウダーなどのタンパク質溶液状態を変化させる溶液系を構築した。その結果、ごくわずかなアルコールによって可逆性が改善することがわかった。最大で100 mg/mlのタンパク質でも液滴を形成させたのち再溶解させることが可能であり、この条件はタンパク質を高濃度化することが不可欠な溶液製剤に利用できると考えられる。液-液相分離する系の構築を進めた。まず大きな進展として、オボアルブミンとリゾチームとを低イオン強度で混合することで液-液相分離し、液滴(ドロプレット)ができることを明らかにした(Int. J. Biol. Macromol. 120, 10-18 (2018))。きわめて単純な系だが、天然構造を持ったまま液滴ができることは興味深い。まったく同じタンパク質の組み合わせでも、オボアルブミンを加熱させ部分変性させると、同じ条件で混合すると塩溶性の低い凝集を生じることがわかった。液滴はイオン強度が20mM以上で、フッ化ナトリウムでもアルギニン塩酸塩でも溶解するが、凝集体は100 mMのイオン強度でも完全には溶解しなかった。液滴と凝集体の成長の仕組みも異なり、液-液相分離した液滴は融合することで大きくなることに対し、凝集体は前駆体が会合することで大きくなった。このような凝集と液滴との違いがどのように制御されうるのか興味深い論点であり、現時点での成果を総説にして報告した(Curr. Pharm. Biotechnol. 19, 946-955 (2018))。ポリグルタミン酸と免疫グロブリンG(IgG)による液滴を形成させることでIgGの濃縮技術に使えることを明らかにした(J. Pharm. Sci. 107, 2713-2719 (2018))。なかでもアルコールを加えることで液滴の形成および再溶解率が改善することを明らかにして論文に報告した(J. Chem. Phys. 150, 064903 (2019))。オボアルブミンとリゾチーム液-液相分離して液滴を形成し、また、低分子によるコントロールを受けることも明らかになった。これは当初の科研費の申請内容のゴールの一歩手前にある成果だと言える。ただし現在ではメカニズムが明らかにされていない。そこで、変性オボアルブミンと天然リゾチームとがどのように会合するのかを明らかにするために、顕微鏡の観察のほか液体クロマトグラフィを用いてタンパク質の量を定量する。ポリアミノ酸とIgGの系は濃縮に使えることがわかった。今後はこの系が溶液製剤に応用できると考え、タンパク質溶液の粘度やタンパク質構造の変性度合いを明らかにする。液滴を形成するとおそらく粘度が低下すると予想され、取り扱いやすい高濃度溶液を調整する方法になると考えられる。また、IgGを高濃度にして低温にするとオパレッセンスと呼ばれる状態を形成することが再現できた。
強磁場とスピン化学を活用した共役ポリマーの超階層構造の構築と光機能特性の磁場制御

フェノチアジン-C_<60>連結化合物のナノクラスターをITO電極に修飾する際に強磁場印加プロセスを行い、修飾電極における形態・電気化学・光電気化学に及ぼす磁場印加プロセスの影響について検討した。無磁場では小さなナノ粒子(約20nm)、3つの磁場環境では、大きなナノ粒子(約60nm)が微小重力場(5.6T ; -940T^2/m)で、ファイバー状ナノ構造が通常重力場(15T ; OT^2/m)、ロッド状ナノ構造が過重力場(9.8T ; +1070T^2/m)で観測された。この様に、無磁場の場合に比較して、形態の異なるナノ構造が観測された。また、修飾ITO電極の電気化学および光電流測定を行うと、強磁場印加プロセスによって結果が変化した。次に、ポリチオフェンの1次元ナノワイヤーの磁場配向について試みた。AFM測定より、無磁場ではランダム配向が観測された。一方、強磁場を印加すると外部磁場とほぼ垂直方向に配向しているナノワイヤーがAFM像において多く観測された。基板の偏光吸収スペクトルにおいて、強磁場を印加した場合(8T ; OT^2/m,平行)では、ポリマー主鎖の吸収度が磁場と平行偏光を用いた場合(H(//))の方が垂直偏光を用いた場合(H(⊥))よりも大きくなった。これらの結果より、ポリチオフェンから成るナノワイヤーの磁場配向が達成されたと考えられる。さらに、強磁場を印加した場合(6.1T ; -485T^2/m,垂直)では、磁気力と重力が逆方向である磁場環境で最もH(//)とH(⊥)の吸光度の差が大きくなった。これらの結果より、強磁場によるナノ構造において磁気力の効果の重要性が示せた。さらに、金ナノロッドの複合体における磁場組織化についても表面プラズモンによって評価した。カーボンナノチューブ(CNT)の物性は構造に由来した異方性を示すため、その応用において構造制御が重要であり、我々も強磁場を用いたCNTと共役ポリマーの複合体の磁場配向が報告した。同様に、金ナノロッド(AuNR)も物性として電子的特徴・異方性を有している。特に、AuNRの吸収スペクトルには、長軸方向と短軸方向の表面プラズモンバンドを持つ事が知られている。これまでにAuNRの配向は延伸方法等で報告されているが、しかしながら磁場配向は報告されていない。そこで、静電相互作用とポリマーラッピングの手法を用いて単層カーボンナノチューブ(SWNT)とAuNRの複合体を作製し、乾燥過程における磁場印加によって、単独では配向しないAuNRの磁場配向を試みた。切断したSWNTをポリマーラッピングと静電相互作用を利用してAuNR/PSS/SWNT複合体を作製した。吸収スペクトル、AFM、SEM、TEM像により、AuNR/PSS/SWNT複合体の形成を確認した。さらに、複合体溶液をガラス基板に滴下し、乾燥させる際に基板に対し平行に磁場を印加した場合と無磁場の場合の比較を行った。基板の偏光吸収スペクトル測定より、磁場を印加していない基板では平行偏光と垂直偏光を用いた時にはAuNRの短軸及び長軸の表面プラズモン(SP)由来のバンドの吸収は一致した。これに対して、磁場印加した基板では、磁場に対して平行の偏光を用いた場合のAuNR長軸由来のSP(-980nm)の吸光度が垂直の偏光の場合よりも大きくなった。一方、垂直の偏光の場合のAuNR短軸由来のSPのピーク(510nm)の吸光度が平行の偏光の場合よりも大きくなった。以上により、SWNTとの複合化により我々は、AuNRの磁場配向をはじめて達成した。今後、スピン化学についても検討するつもりである。

さらに、強磁場を印加した場合(6.1T ; -485T^2/m,垂直)では、磁気力と重力が逆方向である磁場環境で最もH(//)とH(⊥)の吸光度の差が大きくなった。これらの結果より、強磁場によるナノ構造において磁気力の効果の重要性が示せた。さらに、金ナノロッドの複合体における磁場組織化についても表面プラズモンによって評価した。
エテントリカルボン酸エステル誘導体のルイス酸による特異な合成反応の開発

1.窒素や酸素を含む5員環構造をもつヘテロ環は、生物活性を示す多くの天然物に含まれており、重要な基本骨格である。本研究では、エテントリカルボン酸エステル誘導体1(以下「1」という。)とプロパルギル基質とのルイス酸触媒による反応でピロリジンおよびテトラヒドロフラン誘導体を効率的に得た。1とプロパルギルアミンを0.2等量のInBr3-Et_3Nと、80°Cで加熱すると、良好な収率でメチレンピロリジン誘導体が得られた。さらに、1とプロパルギルアルコールを、ZnBr2やInBr3の存在下、80°Cで加熱すると、良好な収率でメチレンテトラヒドロフランを得た。また、1とγ-ケイ素置換プロパルギルアルコール2を、ZnBr2と、80°Cまたは110°Cで反応させると、Z-ケイ素置換環化物が選択的に得られた。次に、γ-エステル置換プロパルギルアルコール3と1を、ZnBr2の存在下110°Cの反応で、Z-置換環化物が81-98%の収率で得られた。ZnCl2、ZnI2、InCl3、FeCl3、AlCl3でも、Z-体が主生成物として得られた。一方、SnCl4存在下において室温で反応を行うと、E-体が49-75%の収率で主生成物として得られた。立体選択性のルイス酸依存性は、ルイス酸金属のアルキンおよびカルボニル酸素への配位し易さの違いによると考えられる。2.フリーデルクラフツ反応は、C-C結合形成のひとつとして重要な反応である。多様な置換基をもつエテントリカルボン酸誘導体とインドールの触媒的エナンチオ選択的フリーデルクラフツ/マイケル付加反応を行った。キラルビスオキサゾリン銅触媒(10mol%)を用いて付加体が高収率、95% eeまでの不斉収率で得られた。絶対配置をX線構造解析で決定した。高いエナンチオ選択性は、インドールの軌道相互作用による立体選択的な接近が原因であると考察した。1.窒素を含む5員環であるピロリジン誘導体は、生物活性を示す多くの天然物に含まれており、有機化学における重要な基本骨格である。ハロゲン化亜鉛、ハロゲン化インジウムによって促進される、求電子性の高いC=C成分であるエテントリカルボン酸誘導体とプロパルギルアミンとの室温での量論的および80°Cでの触媒的なワンポット高効率での共役付加-環化反応を見出した。エテントリカルボン酸誘導体と1等量のプロパルギルアミンを1.2等量のハロゲン化亜鉛又はハロゲン化インジウムと室温CH_2Cl_2中終夜反応させたところ、メチレンピロリジン誘導体を高収率で得た。0.2等量のInBr_3-Et_3Nの存在下、CH_2ClCH_2Cl中80°Cで4時間加熱の条件で行なうと、良好な収率で環化生成物が得られた。さらに、高効率での共役付加-環化反応によるメチレンテトラヒドロフラン合成反応を見出した。エテントリカルボン酸誘導体と1等量のプロパルギルアルコールを、1.2等量のZnBr_2又はInBr_3と室温CH_2Cl_2中終夜反応させたところ、メチレンテトラヒドロフラン誘導体が64-89%の収率で得られた。

0.2等量のInBr_3の存在下、CH_2ClCH_2Cl中80°Cで4時間加熱の条件で行なっても、良好な収率で環化生成物が得られた。2.Friedel-Crafts反応は、C-C結合形成のひとつとして重要な反応である。最近、アルキリデンマロン酸エステルの触媒的エナンチオ選択的Friedel-Crafts/Michael付加反応が報告されているが、置換基はPh基などに限られている。多様な置換基をもつエテントリカルボン酸誘導体とインドールの触媒的エナンチオ選択的Friedel-Crafts/Michael付加反応を行った。キラルビスオキサゾリン銅触媒(10mol%)を用いて付加体が高収率、95%eeまでの範囲の光学収率で得られた。アミド誘導体の絶対配置をX線構造解析でRと決定した。トリエステルからアミド誘導体への変換で、トリエステル生成物の絶対配置もRと決定した。観測されたエナンチオ選択性及び高いee%は、キラル配位子銅エテントリカルボン酸エステル錯体のUB3LYP/LANL2MB計算最適化構造から、インドールの軌道相互作用による立体選択的な接近が原因であると考察した。窒素や酸素を含む5員環構造をもつヘテロ環は、生物活性を示す多くの天然物に含まれており、重要な基本骨格である。本研究では、エテントリカルボン酸エステル誘導体1(以下「1」という。)とプロパルギル基質とのルイス酸触媒による反応でピロリジンおよびテトラヒドロフラン誘導体を効率的に得る合成反応について研究した。1とプロパルギルアミンを0.2等量の臭化インジウム-Et_3Nと、1,2-ジクロロエタン中80°Cで加熱すると、良好な収率でメチレンピロリジン誘導体が得られた。さらに、1とプロパルギルアルコールを、0.2等量の臭化亜鉛や臭化インジウム-(Et_3N)の存在下、80°Cで加熱すると、良好な収率でメチレンテトラヒドロフランを得た。しかし、アルキンにMe、Ph基が置換すると、うまく環化反応が進行しない。そこで、1とγ-ケイ素置換プロパルギルアルコール2を、0.2等量の臭化亜鉛と、80°Cまたは110°CでCH_2ClCH_2Clまたはトルエン中終夜反応させたところ、Z-ケイ素置換環化物が選択的に得られた。ケイ素上の置換基の電子的および立体的効果両方が関与すると考察される。次に、より反応性が高いと考えられるγ-エステル置換プロパルギルアルコール3(以下「3」という。)と1のルイス酸触媒下での反応を検討した。1と3を、0.2等量の臭化亜鉛の存在下、110°Cで終夜反応させたところ、Z-置換環化物が81-98%の収率で得られた。塩化亜鉛、ヨウ化亜鉛、塩化インジウム、塩化鉄、塩化アルミニウムの存在下でも、Z-体が主生成物として得られた。一方、1と3の反応を、0.2等量の塩化スズと、ジクロロメタン中室温で反応を行なうと、扮体が49-75%の収率で主生成物として得られた。立体選択性におけるルイス酸依存性は、ルイス酸金属のアルキンおよびカルボニル酸素への配位し易さの違いによると考えられる。
太閤検地の理念と村落構造-検地帳の書誌的分析から-

伊勢国文禄期太閤検地は、分付記載と異なり、名請人が並列記載される一地複作人制が採られたことが昨年度までの分析により確認できる。しかしこの特徴は、太閤検地研究では最も原則として考えられる一地一作人制に反する原則である。特に伊勢国検地は、研究史では完成された太閤検地と位置づけられるだけに、この理由及びこの検地で把握された名請人の階層理解は、太閤検地全体を考える上で重要である。そこで本年度は、第一に伊勢国太閤検地を通じての太閤検地原則の見直し作業を行い、第二に、江戸期の検地帳もしくは宗門帳との比較検討に基づく把握された名請人階層を検討した。伊勢国では、文禄以外に天正15年(1587)の太閤検地帳が遺されるが、ここにも一地並列複数名請人が確認できる。また、現在全国の太閤検地帳の確認作業中であるが、そこでは文禄期和泉国もしくは慶長期越前国・紀伊国の検地帳で同様の例が確認できる。以上より、太閤検地は地域・時期にかかわらず、一地複作人制を採用しており、一耕作地に単元的な権利を与えて把握するという原則はなかった可能性が高いことが確認できる。続いて、伊勢国一志郡川原木造村を元に文禄期と元禄期検地帳の比較検討を行った。これによると、文禄期に1反を超える大きな面積で把握された耕作地の多くは1020人以上の名請人に分割され、また検地帳記載総人数も5倍まで増加している。また、度会郡崎村の検地帳と寛永期の宗門帳の把握人員の比較結果もおおよそ5倍となる大幅な人員の増加が確認できる。これらから、太閤検地時に詳細な人員把握に基づく耕作地の詳細把握が徹底されていなかったことを確認した。上記2点の分析結果から、太閤検地の主たる目的は、名請人把握ではなく、村単位での把握・村内の年貢高・総面積把握と考えられ、太閤検地原則の見直し作業が必要であることが確認できた。以上が本年度の研究成果である。本年度はまず、検地帳を分析する前提的作業として検地帳(本帳)の機能を追究した。ここでは、検地と同時に、「歩測帳」と記される各筆の年貢高換算表が作成されていることから、村方では検地帳(本帳)は年貢台帳として機能していたことを理解した。続いて伊勢国太閤検地帳の書誌的分祈を通じて、記載方法と奉行の関係及び本帳と写帳の関孫を考察し、特に全検地帳を対象とした今後の基礎となる分析を行った。まず写帳の分析に備え、本帳の記載方法を確認した。確認すると本帳には田方・畠方を別記するものと、田方・畠方を混記するものが国内全てにおいて地域的偏りなく見られた。しかし検地奉行別に見ていくと、新庄直忠・稲葉重通・岡本良勝・一柳可遊が奉行のものは田畠混在記載、滝川雄利・服部一忠・朽木元綱が奉行のものは田畠別記載であること、また新庄直忠が奉行のものに限り、一筆毎間数が記載されている場合があることの2点が確認できた。さらに上記奉行別記載方法の分類に基づき写帳を分類すると、本帳紛失後の写帳を除けば、全て本帳同様の奉行別分類に分けることができる。これに加え、本帳と写帳が共に残る飯高郡野村郷・一志郡与原郷の各帳面を比較すると、記載方法・情報量共全く差異は見られない。一部検地帳は写帳作成時に不要情報を省略した場合も考えられるが、この場合も記載方法の変更は見られず、基本的には本帳を忠実に写したことが、確認できる。これにより、伊勢国文録検地帳写帳は、本帳をほぼ忠実に写したものであることが確認できた。以上により、検地帳は年貢台張として機能したことを明らかにした。また書誌的には、従来は記載方法と奉行は無関係とされていたが、奉行によって記載方法に差異があること、一筆毎の間数記載は検地奉行新庄直忠の特徴であったこと、そして写帳は基本的には本帳の記載方法を遵守し作成されたことの3点を明らかにした。以上が本年度の成果である。伊勢国太閤検地帳は、名請人を上下二段もしくは左右並列に複数記載するという、二つの記載形式上の特徴が見られる。そこで本年度は、この記載方法が採られた理由を追究すべく、本検地帳登録名請人の実態を検討した。名請人上下二段記載は、後に紀州藩領となった村の検地帳写帳にのみ見られる特徴である。そこで紀州藩の土地制度を確認すると、同藩は藩政全ての時期において太閤検地帳を基礎台帳として利用していたことが確認できる。また藩独自に検地を実施した折り、基礎台帳との差違を示すため、上段に基礎台帳となる太閤検地帳名請人を記し、下段に実際の検地当時の名請人を記している場合も確認できる。以上から、名請人上下二段記載は、紀州藩が太閤検地を基礎台帳として利用したため採られた記載方法であることを理解した。これに対し名請人複数並列記載は、検地奉行、地域、本帳か否かに関係なく、ほぼ全ての検地帳に見られる特徴である。

そこで、この記載方法が採られた理由を追究すべく、全ての検地帳を分析すると、この方法は、一人で耕作することが困難と考えられる2反以上の広大な耕作地が登録された筆に現れる。このことから、現地の耕作及び土地権利状況に応じた結果、この記載方法が採用されたと考えられる。しかし、このような方法の採用は太閤検地全てを通じても文禄期だけである。このことから全国的状況も考慮する必要がある。すると、この時期は第一次朝鮮出兵の最中であり、さらなる年貢・兵員確保を意図したのか全国的に最も検地実施数が多い時期である。また、人掃令・身分法令など、人員把握が格段に強化された時期でもある。このことも勘案すると、文禄期伊勢国太閤検地は、基本は一筆一人の名請人であるが、現場での耕作状況及び、朝鮮出兵での兵力確保も加味した結果、複数名請人登録が採用されたと推測される。以上2点が本年度の成果である。伊勢国文禄期太閤検地は、分付記載と異なり、名請人が並列記載される一地複作人制が採られたことが昨年度までの分析により確認できる。しかしこの特徴は、太閤検地研究では最も原則として考えられる一地一作人制に反する原則である。特に伊勢国検地は、研究史では完成された太閤検地と位置づけられるだけに、この理由及びこの検地で把握された名請人の階層理解は、太閤検地全体を考える上で重要である。そこで本年度は、第一に伊勢国太閤検地を通じての太閤検地原則の見直し作業を行い、第二に、江戸期の検地帳もしくは宗門帳との比較検討に基づく把握された名請人階層を検討した。伊勢国では、文禄以外に天正15年(1587)の太閤検地帳が遺されるが、ここにも一地並列複数名請人が確認できる。また、現在全国の太閤検地帳の確認作業中であるが、そこでは文禄期和泉国もしくは慶長期越前国・紀伊国の検地帳で同様の例が確認できる。以上より、太閤検地は地域・時期にかかわらず、一地複作人制を採用しており、一耕作地に単元的な権利を与えて把握するという原則はなかった可能性が高いことが確認できる。続いて、伊勢国一志郡川原木造村を元に文禄期と元禄期検地帳の比較検討を行った。これによると、文禄期に1反を超える大きな面積で把握された耕作地の多くは1020人以上の名請人に分割され、また検地帳記載総人数も5倍まで増加している。また、度会郡崎村の検地帳と寛永期の宗門帳の把握人員の比較結果もおおよそ5倍となる大幅な人員の増加が確認できる。これらから、太閤検地時に詳細な人員把握に基づく耕作地の詳細把握が徹底されていなかったことを確認した。上記2点の分析結果から、太閤検地の主たる目的は、名請人把握ではなく、村単位での把握・村内の年貢高・総面積把握と考えられ、太閤検地原則の見直し作業が必要であることが確認できた。以上が本年度の研究成果である。
着地トレーニングが着地からのジャンプのパフォーマンスに与える影響およびその機序

平成24年度前半では、着地-ジャンプ動作による時空間制御について研究を進めた。予備実験において、競技中の跳躍に時間的な正確性が求められる球技競技(バスケットボール、バレーボールなど)経験者とその他のスポーツ経験者(陸上競技)のジャンプタイミング誤差の比較を行った。その結果、通常の反動ありジャンプにおいては競技間に差は見られなかったが、着地からのジャンプの場合、球技経験者のタイミング誤差は通常の反動ありジャンプとほぼ変化しなかったのに対し、その他のスポーツ経験者はタイミング誤差が大幅に増大する傾向が認められた。平成24年度後半では、Leukel et al. (2011)※で用いられた着地動作とドロップジャンプのスイッチングプロトコルに着目し、動作が不確定な状況におけるドロップジャンプを素早くかつ高く遂行するための運動制御について研究を開始した。まず、マットスイッチを用いて接地の直前に動作を切り替える音声キューを発生させる装置を作成した。その後、バスケットボール経験者、陸上競技経験者およびジャンプを多用しないスポーツの経験者について予備実験を行った。その結果、バスケットボール経験者は動作が不確定な状況において、動作が確定している状況に最も近いパフォーマンス(接地時間・跳躍高)を発揮できるという傾向が観察された。今後はより再現性の良いプロトコルを構築し、異なるスポーツ群でパフォーマンスや接地前の筋活動量、姿勢を比較する事で、動作が不確定な状況におけるドロップジャンプを素早くかつ高く遂行するための運動制御方略を明らかにして行く予定である。本研究はLeukel et al.(2011)の研究手法を用いて競技歴の異なる集団の運動制御を比較する実験である。しかしながら、現状でOptojumpという赤外線センサーを所持しておらず、音刺激のタイミングを再現性良く発生させる事が困難であり試行錯誤を重ねているため、やや研究が遅れている。今後はまず、赤外線センサー(Optojump)を購入し、Leukel et al.(2011)の実験設定を再現することが必要となる。また、本研究はバスケットバールや陸上競技等の特定のスポーツ選手を研究対象とするため、被験者の確保を急ぎ、多くのデータを取得することを予定している。平成23年度前半では前年度までに行ってきた研究をさらに発展させる目的で、着地トレーニングによる筋活動の変化や、着地トレーニングの動作形式が着地からのジャンプ動作のパフォーマンスの変化に及ぼす影響についての実験を行った。しかしながら複合関節運動である着地動作の複雑さから、得られたパフォーマンス変化の原因を特定する事が困難であることが判明した。そのため現在は研究の視点を着地-ジャンプ動作による時空間制御に変更し、予備実験において跳躍タイミングの要求が課された際の着地-ジャンプ動作の制御について検討している。その中で競技中の跳躍に時間的な正確性が求められる球技競技(バスケットボール、バレーボールなど)経験者とその他のスポーツ経験者(陸上競技)のジャンプタイミング誤差の比較を行った。その結果、通常の反動ありジャンプにおいては競技間に差は見られなかったが、着地からのジャンプの場合、球技経験者のタイミング誤差は通常の反動ありジャンプとほぼ変化しなかったのに対し、その他のスポーツ経験者はタイミング誤差が大幅に増大した。この結果は着地という予備動作がその後のジャンプの時間的正確性に強く影響しておる可能性を示唆する。着地動作の技術がその後の跳躍高や接地時間に影響することは先行研究や自身の研究から示されてきたが、その後のジャンプの時間的正確にも影響するか否かについては未解明であり、今後は着地-ジャンプ動作によるタイミング制御について研究を進めていく予定である。年度中盤に研究テーマの主題を着地トレーニングによるパフォーマンス改善の機序というテーマから着地-ジャンプ動作の時空間制御に変更したため。現在、実験システムの構築中である。今後はスポーツ中における状況をシミュレートした着地-ジャンプ動作を対象にした研究を進めていきたいと考えている。具体的には、ジャンプタイミングの一致、動作中におけるジャンプタイミングの変更といった要求を課す。

そのため、動作タイミングを呈示する刺激装置の製作をおこない、適切な実験システムを構築する必要がある。実験システム完成後、健常者を対象にデータを取得し、接地前、接地後のバイオメカニクス的、神経生理的パラメータを分析することにより、周りの状況に応じた動作時間の調整を可能にしているメカニズムについて明らかにする。今後はまず、赤外線センサー(Optojump)を購入し、Leukel et al.(2011)の実験設定を再現することが必要となる。また、本研究はバスケットバールや陸上競技等の特定のスポーツ選手を研究対象とするため、被験者の確保を急ぎ、多くのデータを取得することを予定している。
ヒトES細胞を用いた新しいヒト心血管分化誘導系の開発

我々は、マウスES細胞(胚性幹細胞)を用いて血管および心臓の分化研究を行ってきた。ES細胞からFlk1(2型VEGF受容体)陽性細胞、さらには血管を分化誘導する新しいin vitro分化誘導系を開発し、さらに最近では、心筋細胞を分化誘導することにも成功し、心血管系の細胞を系統的に誘導できる新しいES細胞分化システムを構築した(Nature,2000)。本研究は、マウスES細胞分化研究におけるノウハウをヒトES細胞分化に適用し、ヒトES細胞においても系統的分化誘導ができる新しいヒトES細胞分化系を構築し、ノックアウト動物による検討が不可能なヒトにおいても分化研究のできる新しい分化・再生における研究基盤を創出することを目的とする。本年度は、年度計画に従い以下の研究を行った。1)ヒトES細胞維持培養系の確立:申請者等のヒトES細胞使用計画「ヒトES細胞を用いた心血管細胞分化機構に関する研究」が文部科学大臣の確認を受け、ヒトES細胞の使用が可能となった。ヒトES細胞の培養を開始した。2)ヒトES細胞の中胚葉細胞(Flk1陽性細胞)への分化誘導:京都大学内分泌代謝内科との共同研究により、マウスES細胞とほぼ同様の条件により、ヒトES細胞をFlk1陽性細胞へ分化できることが明らかになっている。(曽根ら投稿中)3)ヒトES細胞由来中胚葉細胞からの心血管細胞の分化誘導:ヒトES細胞を種々の支持細胞上において培養することにより、2次元培養下に自己拍動する心筋細胞を分化誘導することに成功した。【目的】我々はこれまで、マウスES細胞を用いて心血管分化研究を行ってきた。本研究は、ヒトES細胞においても系統的に心血管細胞が分化誘導できる新しいヒトES細胞分化誘導系を構築し、ノックアウト動物による検討が不可能なヒトにおいても心血管分化研究のできる新しい分化・再生における研究基盤を創出することを目的とする。すなわち、1)ヒトES細胞維持培養系の確立、2)ヒトES細胞の中胚葉細胞(Flk1陽性細胞)への分化誘導、3)ヒト中胚葉細胞からの心血管細胞の分化誘導・純化、4)ヒト心血管細胞前駆細胞の同定、5)誘導ヒト心血管細胞の移植実験、6)心血管細胞分化における遺伝子プロファイル作り。以上の項目の検討を行い新しいヒトES細胞分化研究システムを構築する。【結果】マウスES細胞分化系を用いて、ES細胞由来Flk1陽性血管前駆細胞から、ephrinB2陽性動脈内皮細胞とephrinB2陰性静脈内皮細胞を誘導することに成功した。また、Flk1陽性細胞からprox-1陽性リンパ管内皮の誘導および純化にも成功した。ES細胞由来Flk1陽性細胞から単一細胞レベルで心筋を分化誘導することが可能な新しい心筋分化誘導システムを構築し、高い心筋分化能を有する心筋前駆細胞の同定に成功した。ヒトES細胞に関しては、京都大学臨床病態医科学との共同研究により、ヒトES細胞血管分化システムを構築している。加えてヒトES細胞使用計画「ヒトES細胞を用いた心血管細胞分化機構に関する研究」(研究代表者:山下潤)が文部科学省審査会において承認され(平成17年1月31日)、ヒトES細胞を用いた研究の開始が可能となった。【結語】マウスES細胞における新しい包括的心血管分化解析システムの構築に成功するとともに、同システムを用いたヒトの心血管発生研究が可能となった。
乳腺濃度別に乳房検査を選択する新しい乳癌検診のための臨床研究

今回の研究は、MMG(マンモグラフィ)と乳房超音波検査を組み合わせる研究である。さらには、この2者の組み合わせ方を検討する研究である。現在における乳癌検診は、2年に一度のMMGが推奨されている。しかしながら、MMG検査で得られた高濃度乳房の場合には、異常所見を隠してしまう可能性が指摘されている。そのため、この乳房濃度別に乳房超音波を併用することを考えている。将来的な方法としては、6年のスパンを考えた場合、通常であれば、2年ごとに3回MMG検査を受けるところを、6年に一度のMMGをベースとして、その間の2回の検査は、MMG検査で得られた濃度により、乳房超音波検査を選択する方法を考えている。例えば、MMG検査で高濃度と結果が出た場合には、超音波検査併用を推奨し、非高濃度と結果が出た場合には、、MMG検査を続ける方法である。この方法を教えて一般化するための基礎研究を設定している。基となるのは、東京都品川区で行われている乳癌検診である。品川区の乳癌検診は、全症例に対してMMG検査してと乳棒超音波検査を併用しておこなっている。そのため、この品川区の乳癌検診のデータを品川区の許可のもと使用させて頂いている。そして現在は、品川区で行われている乳癌検診のデータを集積している所である。また、品川区の乳癌検診では、個々の乳房濃度を4つのカテゴリーに分類し、結果に記している。今回は、そのデータを過去に遡り参考にしている。さらに、ボルパラ社製のボルパラソフトを使用して検診症例の乳房濃度もカテゴリー化している。もともとこの研究を始めるにあたり、各施設におけるデジタルマンモグラフィ導入を調べたが、ほとんどの施設でデジタルマンモグラフィを導入しているという結果であった。そのため、この研究を立ち上げた。しかしながら、近隣の施設の多くが導入しているFUJIのデジタルと称しているシステムであった。このシステムは、実際デジタルではなく、デジタルに似せているだけの機器であった。そのため、医療側の購入者もデジタルのシステムであると信じていたわけである。それゆえに、このボルパラソフトをを使用したシステムによる乳棒濃度測定が出来ない状態が続いている。今後測定のできる施設だけでデータを集積し、品川区のデータは、別に解析することとする。1)デジタルマンモグラフィが施設内に備わっているクリニックや病院では、そのMMGのデータを使用してボルパラの濃度(volpara density grade)を測定する。2)品川区乳癌検診のMMGと超音波検査の読影データを過去6年分を収拾して解析する。この2)に関しては順調に計画通り進んでいる。1)に関しては今後計画変更を考えて勧めていくつもりである。この研究は、H29年度から4年間をかけて、品川区、および昭和大学病院周辺医療機関で行った乳癌検診で得られたデータを、後ろ向きに観察することで、今後の乳癌検診の方法について検討することを目的とした研究である。現在の乳癌検診は、2年おきにマンモグラフィ(MMG)検査をおこない、乳癌の存在有無を確認する検査システムである。しかしながら、MMGで得られた画像から、異常所見を見つけにくいグループが存在することが分かってきた。それは、乳房濃度が高い群である。このグループは、乳房濃度に隠れて腫瘤像が存在するために、腫瘤を異常所見として画像化する事が困難なのである。その為には、この高濃度乳房(Dense Breast)群を正確に把握することが必要なため、我々は3次元乳房評価ソフトのボルパラ(Volpara)を使用している。このDense Breast群に対しては、MMG検索の有効性が低いため、乳房超音波検査(US)を推奨している。もともと、品川区の乳癌検診は、MMG検査とUS検査の併用システムであり、他の地域で行われている、MMG単独判定システムとは異なっており、正確な診断が出来ている、しかし、全症例にMMGとUSの両方の検査を行なうことは、マンパワーや、コストを考えた場合に、すべての地域で出来る検査方法ではない。そこで、まずはMMG検査のを行い、Dense Breastの症例のみUS検査を行なう新しいシステムを考えている。MMGとUSの実質間隔について、観察研究を行なうことで明らかにしたいと考えている。MMG検査で乳房濃度を測定するために、現在、Volparaを使用して濃度測定している。このVolparaソフトはすべてのデジタルマンモグラフィ機器に対して有効である。しかしながら、近隣の医療施設では、いまだにアナログのマンモグラフィ機器を使用している施設があり、症例の集積に時間がかかっている状態である。Volparaソフトが実際に使えるかどうかを各施設の症例で行なう確認作業で時間をとられている。しかしながら、この作業が終われば、計画通りの進行状況に戻ると考えている。

例えば、MMG検査で高濃度と結果が出た場合には、超音波検査併用を推奨し、非高濃度と結果が出た場合には、、MMG検査を続ける方法である。この方法を教えて一般化するための基礎研究を設定している。基となるのは、東京都品川区で行われている乳癌検診である。品川区の乳癌検診は、全症例に対してMMG検査してと乳棒超音波検査を併用しておこなっている。そのため、この品川区の乳癌検診のデータを品川区の許可のもと使用させて頂いている。そして現在は、品川区で行われている乳癌検診のデータを集積している所である。また、品川区の乳癌検診では、個々の乳房濃度を4つのカテゴリーに分類し、結果に記している。今回は、そのデータを過去に遡り参考にしている。さらに、ボルパラ社製のボルパラソフトを使用して検診症例の乳房濃度もカテゴリー化している。もともとこの研究を始めるにあたり、各施設におけるデジタルマンモグラフィ導入を調べたが、ほとんどの施設でデジタルマンモグラフィを導入しているという結果であった。そのため、この研究を立ち上げた。しかしながら、近隣の施設の多くが導入しているFUJIのデジタルと称しているシステムであった。このシステムは、実際デジタルではなく、デジタルに似せているだけの機器であった。そのため、医療側の購入者もデジタルのシステムであると信じていたわけである。それゆえに、このボルパラソフトをを使用したシステムによる乳棒濃度測定が出来ない状態が続いている。今後測定のできる施設だけでデータを集積し、品川区のデータは、別に解析することとする。1)改めて、オプトアウトの為の倫理委員会の審査をクリアする2)各施設で、ボルパラソフトを使用して、データ収集の可能性の有無を確認する。3)データの収集を行い解析を行なう。課題:昭和大学病院のデータ集積は順調であるが、他の施設に関して、症例数の集積に時間が取られている。対応策:症例数の集積をスムーズにするため、品川区乳癌検診参加施設のみではなく、近隣のブレストクリニックの協力を得るべく、新たに、倫理委員会に申請中である。1)デジタルマンモグラフィが施設内に備わっているクリニックや病院では、そのMMGのデータを使用してボルパラの濃度(volpara density grade)を測定する。2)品川区乳癌検診のMMGと超音波検査の読影データを過去6年分を収拾して解析する。この2)に関しては順調に計画通り進んでいる。1)に関しては今後計画変更を考えて勧めていくつもりである。現在、計画の遅れが若干生じており、その結果、経費の使用状況にも、遅れが生じている。この遅れは、この研究が終了するまでには、修正できると考えている。この研究は、1)品川区のデータ解析と、2)検診症例のマンモグラフィのデーターを使用し、ボルパラ社製のソフトを活用して乳房濃度のカテゴリー化を行うことを中心にした研究である。この1)および2)を統合して解析を行い、今後の乳癌検診の方法について検討するものである。現在、この2)の段階が遅れている。
緩和ケアを受ける患者が大切な人へメッセージを送ることを促す看護ケアの明確化

本研究は、緩和ケア病棟で療養中の患者が、家族や友人などの大切な人へのメッセージを伝えることに関する看護ケアを具体的に記述し、多くの看護師が実施できるケアを提案することを目的としている。2018年度は、インタビュー調査の準備として、死期が迫る患者のケアを担う看護師に焦点をあてて文献検討を行った。がん緩和ケア病棟の看護師は、患者の人生に寄り添い、その人が最期まで望みをもって生きることを支えている。そのやりがいはとても大きい反面、患者の望みをかなえられなかった場合や、患者やその家族が自分の気持ちを伝えあえないまま死を迎えることになったときには、看護師としての関わり方が本当に良かったのかと自問し、ときに大きなストレスを抱えることもあることが分かった。一方、死期の迫るなかでも患者が大切な家族や友人に気持ちを伝えられた場合には、遺族のみならずケアを提供する看護師もそれをよい看取りと捉え、長期にわたって肯定的な感情を持ち続けていることががわかった。上記の検討内容をふまえ、看護師へのインタビュー調査には、下記の点を含める。看取りの場面で患者や家族が気持ちを伝えあうことについて、看護師は自分自身の関わり方をどのように評価してきたのか。看取りの経験は看護師自身にどのような効果をもたらしたのか。以上を記述することにより、精神的負担の大きい看取りというケアの意味を看護師がどのように見出しているのかを明らかにしていく。研究代表者が産前産後の休暇および育児休業を取得し、研究を中断しているため。2020年度に研究を再開し、看護師へのインタビュー調査を実施予定。わが国は超高齢化の時代を迎え、いわゆる多死社会となりつつある。なかでも「がん」で亡くなる人の数は全死亡数の3分の1を占め、がん治療を行っても、再発や転移によって死を迎える人は多く、看取りの機会も増えている。人が死を迎えるとき、自分の大切な人へ気持ちを伝えたいと思っていても、うまく伝えることができず、ためらわれたまま亡くなることもあり、遺族や看護師にとって心残りになることが多い。また、死が迫る状況のなかで両者の気持ちを伝え合うことを支えるための看護技術はこれまで具体的に明らかにされていない。本研究では、緩和ケア病棟で療養中の患者が、大切な人へのメッセージを伝えることに関する看護ケアを具体的に記述し、看護師が実施できるケアを提案することを目的としている。平成29年度は予備調査として文献検討を行った。死期が迫るなか療養している人々には、「自分の大切な人へ思いを伝えたい」というニーズがあるが、現実には周囲の人と生死に関連した話をすることはときにためらわれ、その後の関係性が崩れることを気にして言いたいことを伝えられないことも多くあることがわかった。次年度は看護師へのフォーカスグループインタビューを行い、死期が迫るなか療養している患者と周囲の人々が抱えている気持ち、お互いが思いを伝え合えずにいる戸惑いなど、日常の表面化しにくい些細な変化や特有な場面を丁寧に集積していく。現在、インタビューに向けた看護師のリクルート方法やデータ分析方法について検討し、研究計画書を作成中である。平成29年度実施予定のフォーカスグループインタビューの準備と並行しておこなった文献検討に時間を要したため。看護師へのフォーカスグループインタビューを実施し、得られた事例の内容分析をするとともに、看護師への個別面接調査に向けた半構成的面接ガイドを作成する。設備備品費・消耗品費については、集積した論文が学内図書館でのダウンロードが可能であり、予定よりも費用がかからなかったこと。さらに今年度実施予定であったフォーカスグループインタビューが研究の遅れによって次年度に先送りとなったことによる。研究代表者が産前産後休暇及び育児休業を取得し、研究を中断しているため。
原子間力顕微鏡を用いたナノ粒子の細胞への取り込みに関する研究

ナノ粒子の主成分は元素状炭素と高級アルカンなどの有機炭素からなることが、報告されている。本研究において、模擬的肺表面層の作成を行い、自動車排気ガスに多く含有されるアルカン成分の肺表面層への影響を、肺表面圧測定装置、及び原子間力顕微鏡を用いて分析を行った。肺表面は、1,2-dipalmitoyl-sn-glycero-3-phosphocholine(DPPC)を主成分とする肺界面活性物質に覆われていることが知られている。そこで、肺表面層の模擬的モデルとして、Langumuir-Blodgett(LB)法にてDPPCの展開単分子膜を作成した。DPPCの展開単分子膜をマイカ上に積層し、膜の形状を原子間力顕微鏡を用いて観察した結果、厚さ12ナノメートルの単分子膜を作成できたことより、模擬的な肺表面層モデルとして実験に使えることを確認した。次に、自動車排気ガスに多く含有されるアルカンをDPPCのクロロホルム溶液に溶解させ、表面積-圧曲線を表面圧測定装置にて測定した。その結果、アルカンを添加することによって、DPPCだけでは見られない相転移の現象が見られた。この相転移はアルカンの濃度を増加させると、より低い表面圧で起こっていた。また、その形状を原子間力顕微鏡にて観察した結果、トローフの面積圧縮により、広がっていたアルカンの凝集体が次第に集まり、相転移後は凝集体としてではなく、一面に溶けたような面として存在することがわかった。形状像の解析の結果、約2ナノメートルの厚さであった単分子膜は、相転移後には約1.5ナノメートルの厚さに変化したことがわかった。マウスから採取した肺サーファクタント成分では、アルカンの添加により、単分子膜の圧縮性が増加した。以上の結果より、アルカンが肺表面膜の安定性を減少させることが明かとなった。排気ガス中に含有されるアルカンが、肺表面層に沈着したときに、肺表面層の表面張力を変化させることにより、肺の機能を損なう可能性が示唆された。1.アルカンの模擬ナノ粒子の作成及び形状の観察カバースリップに蒸着した高級アルカンの形状を原子間力顕微鏡で観察した結果、ナノ粒子状のアルカンが、ほぼ均一に分散し蒸着していた。エンジン燃焼により生成したアルカンは、均一な分散状態のナノ粒子として発生し、生体に取り込まれることが推定された。2.肺表面層の模擬的モデルへのアルカン沈着の影響肺表面は1,2-dipalmitoyl-sn-glycero-3-phosphocholine(DPPC)を主成分とする肺界面活性物質に覆われていることが知られている。そこで、肺表面層の模擬的モデルとして、LB法にてDPPCの展開単分子膜を作成した。DPPCの展開単分子膜の形状を原子間力顕微鏡を用いて観察した結果、厚さ12nmの単分子膜を作成できたことより、模擬的な肺表面層モデルとして実験に使えることを確認した。次に、DPPCにC_<20>H_<42>を加え、展開単分子膜を作成し、表面張力を測定することより、膜の安定性を調べた。その結果、C_<20>H_<42>の濃度が高いほど、低い表面圧でDPPCの単分子膜がくずれたことより、C_<20>H_<42>が膜の伸縮性を下げることがわかった。生体内においても、自動車排気ガス由来のナノ粒子中の高濃度のアルカンが肺表面層に接着した時、表面層の伸縮性を減少させ、肺機能の欠損を引き起こす可能性が示唆された3.蛍光ナノビーズの細胞への取り込み機構の検討macrophage receptor with collagenous structure(MARCO)を遺伝子導入した細胞では、蛍光ビーズを添加後、すぐに蛍光ビーズと結合し取り込み、蛍光強度は経時的に増加したが、コントロールの細胞では、ほとんど蛍光ビーズの取り込みは見られなかった。このことより、PM2.5だけでなく、ナノ粒子の細胞への取り込みにも、MARCOが関与していることが示唆された。

形状像の解析の結果、約2ナノメートルの厚さであった単分子膜は、相転移後には約1.5ナノメートルの厚さに変化したことがわかった。マウスから採取した肺サーファクタント成分では、アルカンの添加により、単分子膜の圧縮性が増加した。以上の結果より、アルカンが肺表面膜の安定性を減少させることが明かとなった。排気ガス中に含有されるアルカンが、肺表面層に沈着したときに、肺表面層の表面張力を変化させることにより、肺の機能を損なう可能性が示唆された。