hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直腸癌に対する化学放射線療法の最適化～エピジェネティックスの導入による新展開～

直腸癌患者のcirculating miRNAが術前化学放射線の新たな効果予測マーカーとなりえるか検証した。術前化学放射線療法が施行された患者血清を用いて、miRNA arrayによる網羅的解析が施行され、5つの病理組織学的効果予測マーカー候補を同定した。大腸癌の診断マーカーとなることを証明したmiR-21や文献的候補を含む7つのmiRNAにつき、より多くの症例で検証した。miR-29aのみ、病理組織学的効果に有意に関連したが、独立した効果予測マーカーにはなり得なかった。平成25年度は、放射線抵抗性に関与するCpG islandおよびそれにより不活化される遺伝子(mi-RNA)を網羅的に探索するため。術前化学療法を施行した直腸癌症例において、化学放射線療法の病理組織学的効果を見直し、組織学的病理効果の乏しいGrade Iaと著明な効果Grade III症例を複数選択、2群間での遺伝子発現差を検証した。昨年度、circulating mi-RNA発現の意義をみたことから、今回、治療前の末梢血を用いてmi-RNA arrayを施行。2倍以上の発現差がある(高発現、低発現ともに)micro RNAを選択し、化学放射線効果関連mi-RNAを新たにピックアップした。またこれらとは別に、H24選択した原発巣由来のcirculating mi-RNA21などが、化学放射線療法あるいは化学療法での腫瘍減量効果と相関した変動を示すのか確認するためのサンプル取得を並行して進めた。「大腸癌集学的治療における血清mi-RNAの網羅的解析と新規治療マーカーの確立」として病院倫理審査承認を得て、着目している化学放射線療法あるいは化学療法中のcirculating mi-RNAを順次測定している。我々は大腸癌の進行過程において遺伝子発現パターンを決定するのに重要なEpigenetic異常に着目し、放射線抵抗性に関与するCpG island metylationならびにそれにより不活化される遺伝子(mRNA, microRNA)を網羅的に検索し、放射線抵抗性マーカーとしての意義ならびに不活化された遺伝子の回復による放射線治療への応用を検討することを計画した。平成24年度は、まず臨床解析として、術前化学放射線療法を施行した直腸癌症例の臨床データを、症例蓄積分あわせて再検討、学会報告するとともに(第67回日本消化器外科学会)、現在まで100例となった臨床サンプル・データを整理した。さらにこれに平行する形で基礎解析を行ったが、サンプルの都合もあり、化学放射線療法検体解析の前に、コントロールとして手術単独患者におけるmicroRNAの意義についてデータを取ることとした。すなわちmicroRNA(miRNA)は血中に安定して存在することが明らかであり、バイオマーカーとして期待がもたれていることから、OncomiRNAであるmiRNA-21及び-31に着目し、大腸癌におけるバイオマーカーの意義を多面的に検討した。方法は、1大腸癌細胞株(HCT-116, HT29)のmiRNA分泌能を測定確認した。2大腸癌組織、正常大腸粘膜、大腸癌患者血清及び健常者血清の少数サンプルを使用し、組織及び血清におけるmiRNA-21、-31を測定した。3大腸癌患者血清(n=186)、術後血清(n=60)、健常者血清(n=53)を用いmiRNAを測定した。また同一患者の大腸癌組織(n=166)も合わせて測定した。結果として、大腸腫瘍由来の血清miRNA-21は期待できる大腸癌診断マーカーであり、組織中miRNA-21、血清CEA及びTNM分類より優れた予後マーカーであることを示した。当科の直腸癌集学的治療成績から、直腸癌術前化学放射線療法の最適化を考察するとともに、血清microRNAを用いた新たな治療効果予測マーカーの探索を行った。まず1術前化学放射線療法を施行した進行直腸癌113例(2001.1-2014.7)を対象に治療スケジュール別の臨床成績を検討した。つぎに2術前CRTの治療効果Grade Ia(n=3)とpCR (n=3)の治療前血清からQiagen miRNeasy KitにてRNAを抽出。TORAY 3D-geneを用いて網羅的に血清microRNAs発現を検証した。さらに文献的に大腸癌との関連報告のあるmicroRNA候補とあわせて、治療前血清からCRT効果予測が可能か検証した。結果として、pCR例で有意に高発現するmiR3907、miR4454、miR6765-3p、miR6872-3p、miR7975およびmiR21とmiR29aの7候補において術前CRTの病理組織学的著効群(>G2)を同定できるか、治療前血清が得られた30例で検証した。末梢血に反映されたmiRNAはmiR29aおよびmiR21であった。miR29aはpCR例で有意に高値であり、G2以上の病理組織学的著効群でも有意な高発現を認めた。

ただし、病理組織学的著効群に関与する独立因子は治療前CEA低値とcN(-)であり、血清miR29aは独立した病理効果予測因子にはならなかった。消化器外科(腫瘍学)Circulatingmi-RNAと化学放射線療法との関連を評価していくことは進められているが、腫瘍での遺伝子発現の確認、関連評価が遅れているため。直腸癌を含む大腸癌術後の予後マーカーとして、患者血清のmicroRNA-21に強い意義があることを証明できた。血清microRNA-21発現は、組織中microRNA-21、血清CEA、およびTNM分類より優れた予後マーカーであると考えられた。平成25年度はこの知見を、化学放射線療法という術前治療の修飾が入ったサンプルで、どう意義があるのか、さらに治療効果のマーカーにもなりうるのか、など、多くの興味深い検証へ連続させることが期待できる。このことから、達成度としてはおおむね順調と判断した。mi-RNAarrayで選択したmi-RNAおよび、原発腫瘍の減量と相関するmi-RNAにつき、癌部での発現をreal time PCRで確認し、臨床病理学的因子との相関を解析する。放射線抵抗性に関与するCpG island metylationとtarget遺伝子(mRNA,microRNA)の網羅的解析を行う。臨床的放射線抵抗性大腸癌細胞株の作成を行い、放射線抵抗性に関与する網羅的epigenetic change(CPG islandのmethylation)および遺伝子発現の検索を行う。平成24年度に着目し、大腸癌予後マーカーとしての意義を見出したmicroRNA-21を含め臨床検体での放射線抵抗性CpGisland methylation status及び放射線抵抗性関連遺伝子と臨床病理学的検索を行う。1)当院ですでに臨床病理学的因子ならびに予後が判明している放射線化学療法後に手術を施行した直腸癌切除症例約100例を対象に、切除標本から癌部のみmicrodissectionを施行する。2)DNAを抽出し、sodium bisulfiteで処理後、上記で候補としたCPG island methylation statusに関してmethylation specific PCRにて評価し、臨床病理学的因子(とりわけ化学放射線療法の奏効度)との相関をRetrospectiveに解析する。3)Total RNAを抽出し、reverse transcriptionにてcDNAを作製する。放射線抵抗性遺伝子発現に関してreal time PCRにて発現を定量し、臨床病理学的因子との相関を解析する。見込み消耗品の使用が予想より少なかったため、次年度使用額の残金がでました。予定の実験がやや遅れていることもあり、鋭意進めていくことで、予算を適正に使用できると考えます。遺伝子発現解析(mRNA、microRNAに関するreal time-PCR)用試薬、DNA、RNA抽出試薬等、消耗品に1100千円。学会報告など旅費に50千円、人件費・謝金に50千円、その他100千円を予定している。
InAsヘテロ構造を用いた量子効果トランジスタの開発と高温動作

InAs量子細線デバイスの動作温度を向上させるため、安定な加工プロセスの確立を目指して研究を進め、InAs量子細線の電子輸送現象を調べるとともに、電子の波動性が発現しやすい表面超格子デバイスにおける電子輸送について研究を行った。MBE成長したInAs/AlGaSbヘテロ構造を、光露光および選択ウエットエッチングにより量子細線に加工した。原子間力顕微鏡(AFM)による酸化支援プロセスにより、200nmのポテンシャル周期をもつ表面超格子デバイスに加工し、4.2Kにおける磁気輸送特性について調べた。細線幅や電流などのパラメータを変化させて量子細線を低磁場で測定したところ、これまでSiやGaAsでは見られたことのない大きなコンダクタンスの振動が、4.2Kという比較的高い温度で観測された。また、周期的なポテンシャル変調を与えた表面超格子デバイスの場合、低磁場でのコンダクタンスの振動が細線だけの場合と比べて大きくなっており、ポテンシャルの変調によってその振動が増幅されたためと考えられる。実験結果は、試料固有の伝導度ゆらぎ(UCF)とは異なる、デバイス構造に起因した電子波干渉の可能性を示唆しており、InAsヘテロ構造特有の大きな位相コヒーレンス長により、人工的に加工された構造パラメータが強く反映され、明瞭に電子波干渉が現れたと考えられる。このような実験結果は、GaAs系ではmK領域での測定でしか観測されていなかったが、InAs系においては、より高い温度で電子波の干渉効果を観測できることがわかった。InAs系へテロ構造の優位性を示すとともに、InAs系におけるブロッホ振動などを利用したテラヘルツ領域で動作するデバイスの開発が期待できる。本研究では、InAs/AlGaSbの超高速量子効果トランジスタを実現するため、量子細線の電子輸送現象を調べるとともに、動作温度を向上させるための安定な加工プロセスの確立を目指して研究を進めた。MBE成長したInAs/AlGaSbヘテロ構造を、光露光および選択ウエットエッチングにより量子細線トランジスタに加工した。作製プロセスにおいては、電子ビーム蒸着によるSiO_2酸化膜の斜め蒸着プロセスを用いることで、ゲートリーク電流が低減でき、トランジスタの特性が向上することが分かった。酸化膜の膜厚と成長温度を最適化させて作製した量子細線トランジスタの77Kにおける相互コンダクタンスは、実効線幅150nmで390mS/mmが得られた。4.2Kにおいては弱磁場と強磁場領域の磁気抵抗測定を行い、量子細線の電子濃度と実効線幅について調べた。ゲート電圧を負に変化させることで実効線幅が小さくなり、サブバンドのエネルギー間隔が大きくなる結果が得られた。実効線幅100nmの細線のサブバンドエネルギー間隔は8.6meVであり、これは液体窒素温度の熱エネルギーを上回ることから、InAs/AlGaSbヘテロ構造を用いた量子効果デバイスが100nm程度の加工で実現できる可能性があることが分った。またトランジスタの評価については、同一基板上で寸法の異なる複数の素子を液体窒素温度で測定し、細線幅と相互コンダクタンスの関係を調べた。細線幅が小さくなるにしたがい、また電界の増加にしたがって、相互コンダクタンスが増加することを確認した。量子細線中の電子移動度については、光学フォノン散乱の確率減少と推察される移動度の増加が確認され、これらの実験結果から、InAs/AlGaSbヘテロ構造の一次元系においては電子速度が大きく増加することが分かった。
難治ぶどう膜炎に対する免疫抑制剤硝子体内送達システムの開発に関する実験的研究

免疫抑制剤であるタクロリムス(FK506)の眼内徐放システムとして、生体分解性ポリマーを強膜プラグ型に成型し、FK506を含有させ、これを家兎実験的ぶどう膜炎に用い、その治療効果および毒性について組織学的・電気生理学的に検討した。実験的ぶどう膜炎作成法も昨年度と同様で、有色家兎を用い、ぶどう膜炎発症させる抗原はMycobacterium tuberculosis H37Raを使用した。前感作として、抗原10mgを皮下注射、一週間後に同量を皮下注射し、その12日後にファーストチャレンジとしてBSSプラス0.1mlに溶解した同抗原50μgを硝子体注入した。ぶどう膜炎を持続させ、慢性化させるため、2週間後に同量硝子体注入した。ファーストチャレンジ後、16眼中8眼を無治療群として、無治療にて経過観察。8眼はFK506含有強膜プラグを挿入し治療群とした。8週後に組織学的検を行ったところ、無治療群は著しい炎症細胞浸潤を認め、網膜は破壊されていたが、治療群では炎症細胞浸潤は軽度で、正常な網膜の構造を保っていた。また、FK706含有強膜ブラグを挿入した部位も強膜の壊死や創傷治癒の障害はみられなかった。28日後の治療群の網膜電位図ではb波の振幅の低下は認められず、FK506含有強膜プラグの網膜毒性は電気生理学的にはみられなかった。FK506含有生体分解性強膜プラグは、実験的ぶどう膜炎において、長期にわたり高い治療効果を認めた。この治療法は将来、難治性のぶどう膜炎患者の治療の一つとして選択される可能性があると考えられた。乳酸ポリマーあるいはグリコール酸一乳酸ポリマーを基剤とし、Tacrolimus(FK-506)を種々の重量配分で混合して、凍結乾燥後、ホットプレート上で強膜プラグ型に成型する。先に成型したTacrolimus(FK-506)含有強膜プラグを37°C試験管内での放出試験を行いIn vitroにおける薬剤放出動態を検討した。薬剤放出の評価は、分光光度計を使用しておこなった。1、3、7、14、21、35日後の放出率(%)はそれぞれ、0.78、1.56、2.38、3.06、20.4、39.9であった。3.家兎眼におけるTacrolimus(FK-506)含有強膜プラグの硝子体内薬物放出実験Tacrolimus(FK-506)の経時的な眼各組織(硝子体・脈絡膜・網膜)への放出を検討するためTacrolimus(FK-506)含有強膜プラグを眼内に挿入して、2週、4週、8週、12週に眼球を取り出し、硝子体・脈絡膜・網膜に組織を分けホモジネート後それぞれの薬物濃度を分光光度計を用いて測定した。強膜プラグ挿入後も眼内薬物濃度は200ng/gと維持できた。Tacrolimus(FK-506)含有強膜プラグの毒性を検討するため、前記と同様に、Tacrolimus(FK-506)含有強膜プラグを家兎硝子体内に挿入し、分解性および毒性について検眼鏡・電気生理学的・組織学的に検討した。Tacrolimus(FK-506)含有強膜プラグ挿入後、3ヶ月に倒像鏡を用い眼底を透見したところ特記する異常は認められなかった。また、Electroretinogramを用いた、網膜の電気生理学的検査でも異常は認めず、ヘマトキシリン・エオジン染色による組織学的検索でも組織学的な傷害を認めなかった。5.実験的ぶどう膜炎の作製とTacrolimus(FK-506)含有強膜プラグを用いた治療Mycobacterium tuberculosis H37 RA抗原を用い、有色家兎に実験的ぶどう膜炎を発症させ、治療群と非治療群にわけ、治療効果を判定した。臨床像と、前房水内蛋白濃度と白血球数の臨床検査データにより治療効果を判定した。ぶどう膜炎発症後1ヶ月後においても有意に治療効果を認めた(P<0.01)。

FK506含有生体分解性強膜プラグは、実験的ぶどう膜炎において、長期にわたり高い治療効果を認めた。この治療法は将来、難治性のぶどう膜炎患者の治療の一つとして選択される可能性があると考えられた。
モリブデン触媒による炭素－水素結合の直接変換反応

これまで着目されてこなかったモリブデンを触媒として用いる炭素ー水素結合直接変換反応を一から探索し、カルボニル基の脱酸素と炭素ー水素結合切断を経る分子内環化反応を見出した。本反応は、カルボニル炭素がカルベン等価体として働き、sp3およびsp2炭素ー水素結合へ挿入する興味深い反応である。また、ケイ素ー水素結合切断を経るアレンのヒドロシリル化反応を開発し、DFT計算により前例のない位置選択性の発現要因を解明した。いずれの反応も、他の金属には見られない、モリブデンに特徴的な反応性や選択性を示すことを明らかにした。現在までに報告されている炭素ー水素結合直接変換反応に用いられる金属触媒は、パラジウム,ロジウム,ルテニウムといった少数の限られた「特権金属」に大きく偏っており、全く新しい革新的な炭素ー水素結合直接変換反応の発見が起きにくい状況が生じている。本研究では、炭素ー水素結合活性化反応においてこれまで注目されてこなかったモリブデンを触媒として用いる直接変換反応を開発し、既存反応には見られないモリブデン固有の反応性を見出すことを目的としている。本年度は、メチル求核剤を用いるカルボニル化合物の触媒的メチレン化反応を開発した。すなわち、触媒量のモリブデン塩存在下、アルデヒドやケトンに対してメチル金属反応剤を作用させると、対応するメチレン化合物が良好な収率で得られた。重水素標識実験等から、本反応がメチルアニオンのカルボニルへの付加と引き続く脱離反応によりオレフィンを与えるのではなく、メチルモリブデン種からのα水素脱離により生成したモリブデンメチレン錯体がカルボニル化合物に作用してオレフィンを与えることが示唆された。また、様々な前駆体からカルベンを発生させ、引き続く炭素ー水素結合への挿入により直接官能基化する反応をいくつか見出した。これとは別に、ケイ素ー水素結合の切断を経てアレンへ付加させるヒドロシリル化反応を見出した。本反応は前例の無い位置選択性で進行し直鎖アリルシランを選択的に与えることから、モリブデンの特徴がよく表れている。また、この位置選択性の発現要因をDFT計算により解明し、ケイ素と同族の炭素ー水素結合の切断を経る位置選択的な不飽和結合への付加反応を開発するにあたり重要な知見を得ることができた。メチル求核剤のα水素脱離等で発生させたモリブデンカルベン中間体を利用するモリブデンに特徴的な触媒的炭素ー水素結合直接変換反応をいくつか見出した。また、前例の無い位置選択性で進行するアレンのヒドロシリル化反応の開発および機構解明を達成し、炭素ー水素結合切断を経る不飽和結合への付加反応の位置選択性制御につながる重要な知見を得た。近年、有機化合物中の炭素ー水素結合を直接官能基化する反応が精力的に研究されている。本年度は、カルボニル化合物の脱酸素およびC(sp3)ーHもしくはC(sp2)ーH結合切断を伴う分子内環化反応を見出した。また、カルボニル化合物の脱酸素やシクロプロパン誘導体の脱エチレンによりこれらの化合物をカルベン等価体として利用する触媒反応をいくつか見出した。これらの反応はいずれも、0価モリブデンとキノンから簡便に調製される低原子価モリブデンを触媒として用いると円滑に進行した。これとは別に、モリブデン触媒によるアレンの位置選択的ヒドロシリル化反応を開発した。本反応は他の金属を用いた場合とは異なる位置選択性で進行し直鎖アリルシランを選択的に与えることから、モリブデンの特徴がよく表れている。また、DFT計算により反応機構を解明し、協奏的なケイ素ー水素結合酸化的付加/ヒドロモリブデン化の遷移状態を経て生成するπーアリル中間体のアリル回転が、本反応における前例の無い直鎖選択性の鍵であることを明らかにした。ケイ素と同族の炭素ー水素結合の切断を経る位置選択的な不飽和結合への付加反応を開発するにあたり重要な知見を得ることができた。これまでにメチル求核剤のα水素脱離、カルボニル脱酸素、および逆シクロプロパン化により発生させたモリブデンカルベン種を利用する、モリブデンに特徴的な炭素ー水素結合直接変換反応をいくつか見出した。また、DFT計算によりこれらの反応機構が明らかになりつつある。近年、有機化合物中に遍在する炭素ー水素結合を直接官能基化する反応が精力的に研究されている。本研究では、炭素ー水素結合活性化反応においてこれまで注目されてこなかったモリブデンを触媒として用いる直接変換反応を開発し、既存反応には見られないモリブデンに特徴的な反応性を見出すことを目的としている。本年度は、モリブデンーキノン触媒による、カルボニル化合物の脱酸素およびC(sp3)ーHもしくはC(sp2)ーH結合切断を伴う分子内環化反応の反応効率向上と基質一般性調査に取り組んだ。前者の反応において、ピペリジニル基のように隣接する窒素原子をもつメチレン炭素のC(sp3)ーH結合切断を経る場合に、最も効率的に反応が進行することがわかった。ジメチルアミノ基やシクロヘキシル基の炭素が反応点となるカルボニル化合物では反応効率が大きく低下した。カルボニル化合物としては、芳香族ケトン、脂肪族ケトン、アルデヒドの順に収率よく反応は進行し、アミドやエステルを用いた場合は環化生成物は得られなかった。

後者の反応では、電子豊富なアリール基のC(sp2)ーH結合切断を伴う反応がより円滑に進行することがわかった。実験研究と併行して、鍵となるモリブデンーキノン触媒をモデルに用いたDFT計算を行ったところ、本反応は炭素ー酸素二重結合切断によるカルベン種生成と段階的な炭素ー水素結合への形式的挿入を経て進行するという興味深い知見が得られた。これまで着目されてこなかったモリブデンを触媒として用いる炭素ー水素結合直接変換反応を一から探索し、カルボニル基の脱酸素と炭素ー水素結合切断を経る分子内環化反応を見出した。本反応は、カルボニル炭素がカルベン等価体として働き、sp3およびsp2炭素ー水素結合へ挿入する興味深い反応である。また、ケイ素ー水素結合切断を経るアレンのヒドロシリル化反応を開発し、DFT計算により前例のない位置選択性の発現要因を解明した。いずれの反応も、他の金属には見られない、モリブデンに特徴的な反応性や選択性を示すことを明らかにした。モリブデン触媒ならではの特徴ある炭素ー水素結合変換反応をいくつか見出した。この個性的な反応性に基づいた新規合成反応の集中開発を推し進めていく。低原子価モリブデンの簡便な調製法、およびモリブデンならではの特徴ある炭素ー水素結合変換反応を見出した。実験および理論研究により、触媒効率向上、反応一般性拡張、反応機構解明に取り組む。有機合成化学、有機金属化学当初の計画よりも早い段階で特徴的な反応を見出すことができたため、試薬類の購入額が抑えられた。また、高額なモリブデン錯体や配位子を必要とせず、安価なオキソ、カルボニル錯体と配位子の組み合わせで反応が進行することがわかった。当初の計画よりも早い段階で、α水素脱離やカルボニル脱酸素を経るモリブデンに特徴的な新反応を見出すことができた。また、これらの反応は安価なオキソまたはカルボニル錯体と配位子の組み合わせで進行することがわかったため、消耗品の購入が抑えられた。未使用額は、見出した反応の特徴をより活かすための反応基質や配位子合成に必要な消耗品および研究成果発表に使用する予定である。未使用額は、触媒効率向上や反応一般性拡張研究に必要な消耗品の購入および研究成果発表に使用する予定である。
超音波の後方散乱の周波数特性計測による赤血球凝集度評価に関する研究

赤血球凝集は血液粘性の決定要因の一つであり,血液性状に重要な役割を果たす.過剰な赤血球凝集は,血栓症,動脈硬化,糖尿病,脂質異常症等の循環器疾患を惹き起こすと考えられる.そのため赤血球凝集度評価は,これら疾患の極早期診断に有用と期待できる.本研究では,高周波超音波照射時の散乱波周波数特性を用いた非侵襲かつ定量的な赤血球凝集度の評価法を開発した.in vivo計測で健常者と糖尿病患者の間で赤血球からの散乱波のパワースペクトルに明確な差が現れた.一部の患者で,安静時と駆血時における散乱体サイズが健常者より著しく大きく推定された.これらから本手法による赤血球凝集度評価の臨床応用の可能性が示唆された.(1)静脈内赤血球からの散乱超音波スペクトル特性の正規化の検討:超音波診断装置(中心周波数:40MHz)において,皮膚表面に近い静脈内腔へ超音波を照射し,その受信出力を1 GHzで標本化し,深さごとに周波数スペクトル特性Ps(f )を求めた。しかし,このスペクトルは,超音波トランスジューサの伝達関数等の特性が含まれるため,散乱パワーの理論特性とは異なる。そこで,背後の血管壁からの超音波の反射波などを同時に解析し,超音波トランスジューサの伝達関数等の特性Pr(f )を求め,それらの比log10{Ps(f )/Pr(f )}を求めて正規化し,その傾きから,散乱体サイズを決定した。この際に,背後の血管壁の構造が,一般には内膜と中膜外膜の3層構造になっているため,Pr(f )の特性にピークやディップが現れる。そのため,平均化を行い,平坦なスペクトル特性を得た。(2)臨床応用可能な超音波計測システムの設計製作:上記で完成した手法を臨床的に適用し,血液凝集の医学的意義を検討するため,臨床応用可能な超音波計測システムを設計製作した。医療の現場で利用できるよう,血流の駆血の場所と駆血時間,計測システムによる効率的計測と解析を行うための一連のプロセスを検討した。さらに,散乱体サイズの真値の既知なマイクロスフィアを用いた模擬実験によるシステム評価を行って,散乱体サイズの計測精度が十分あることを確認した。(3)In vivo実験(各種疾病を有する被験者の赤血球凝集の差の検出):計測は,手甲静脈に対して行い,最初に安静時のデータとして2分間,駆血中に4分間,そして駆血を開放し血流が戻った状態で3分間計測を行なった。これら9分間において,10秒ごとに計測し,各々の正規化パワースペクトルの傾きから,散乱体サイズの推定を行い,その時間変化を求めた。以上の計測を,患者に適用し,データを整理した。(1) In vivo実験手背静脈を計測対象とし、安静時に1分間、駆血を行い2分間、それぞれ10秒間隔でRF信号を取得した。健常者3名の推定散乱体サイズ経時変化を非同一日に3回計測し平均値と標準偏差を求めた。その結果,安静時では赤血球単体の810ミクロンに近いサイズに推定され、駆血時では凝集により散乱体サイズが増加した。一方,糖尿病患者26名を、1型糖尿病と2型糖尿病で分類し、さらに2型糖尿病について、インスリン治療の有無と血栓溶解剤治療の有無で群分けをした。各糖尿病患者について、血液検査により得られたHbA1cの値と、本手法により推定された駆血時(100秒から180秒)の平均散乱体サイズの関係を求めた。糖尿病専門医が3段階で評価した血管合併症の程度による重症度を参考にした。HbA1cと散乱体サイズに高い相関は見られなかった。これは、糖尿病患者が多くの合併症を併発していることにより、赤血球凝集度には血糖の高さを示す指標であるHbA1c以外の要因が影響しているためであると考えられる。一方で、インスリン治療と血栓溶解剤治療を両方受けている患者については、重症度が高いと考えられ、駆血時の平均散乱体サイズが大きな値を示した。これは、糖尿病の重症度の影響が赤血球凝集度に現れたことを示している。(2)総括超音波パワースペクトルの正規化よる散乱特性抽出において、参照スペクトルの算出法を改善し、散乱体サイズ推定のロバスト性を向上した。さらに、in vivo計測において健常者と糖尿病患者に本手法を適用し、超音波散乱体サイズ推定による赤血球凝集度評価の臨床応用の可能性を示した。今後,肥満・糖尿病・高血圧・動脈硬化・伝染病・敗血症・アレルギーなどによる炎症と赤血球凝集発生のし易さの相関関係も調べる意義が見出された。赤血球凝集は血液粘性の決定要因の一つであり,血液性状に重要な役割を果たす.過剰な赤血球凝集は,血栓症,動脈硬化,糖尿病,脂質異常症等の循環器疾患を惹き起こすと考えられる.そのため赤血球凝集度評価は,これら疾患の極早期診断に有用と期待できる.本研究では,高周波超音波照射時の散乱波周波数特性を用いた非侵襲かつ定量的な赤血球凝集度の評価法を開発した.in vivo計測で健常者と糖尿病患者の間で赤血球からの散乱波のパワースペクトルに明確な差が現れた.一部の患者で,安静時と駆血時における散乱体サイズが健常者より著しく大きく推定された.

これらから本手法による赤血球凝集度評価の臨床応用の可能性が示唆された.上記の(3)In vivo実験(各種疾病を有する被験者の赤血球凝集の差の検出)は,当初,次年度に行う予定であったが,予想以上の進展があったため,前倒しして実施することができたため。医用超音波工学(3)In vivo実験(各種疾病を有する被験者の赤血球凝集の差の検出)に関して,さらにデータを精査する。(4)血管内の散乱体の大きさの内腔方向の分布の算出:上記臨床応用と同時に,血管内の散乱体の大きさの空間分布を算出するという非常に難しい課題に挑戦する。困難である原因は,対象とする皮膚に近い手甲静脈は,内直径が1mm程度であり,内腔内の凝集の空間分布を求めるための超音波スペクトルを求める窓幅の短縮が難しい。しかし,内腔内で散乱体の凝集の程度には確かに差のあることが分かる。これは血流の速さの空間分布にも依存するものと考えられる。駆血後の静脈内の血流分布の時間的変化も同時に計測することにより,内腔内の凝集に空間分布がある原因を検討する。原因が明確になった段階で,上記(3)でin vivo計測した超音波RFデータの解析し直しを行い,内腔内の凝集に空間分布の影響を受けない評価手法の導出と,臨床データの再解析の結果を得る。(5)総括:in vivo実験において,正規化パワースペクトルの駆血による傾きの変化,得られた赤血球凝集サイズの変化をまとめる。これらの結果から,肥満・糖尿病・高血圧・動脈硬化・伝染病・敗血症・アレルギーなどによる炎症と赤血球凝集発生のし易さの相関関係を導出する。同時に,患者の血液に関する炎症反応の評価値も参考にする。以上よりより,超音波によって,赤血球凝集発生のし易さを非侵襲計測することによって,血液性状の異常や疾病の発見のための初期診断の指標となり得るかの検討を行って,本研究の総括を行う。上記の(3)In vivo実験は,簡便なシステムで行ったが,計測時間が長いなど被験者である患者への負担が大きい欠点が明らかになった。その課題の改善のために,機械の仕様を決定し準備を行うことに手間取り,予算を次年度に繰り越して使用することにしたため。患者に負担を掛けないように,速やかに機械の仕様を決定し準備を行なった上で,以下の実験を行う。(3)In vivo実験に関して,さらにデータを精査する。(4)血管内の散乱体の大きさの内腔方向の分布の算出:
βディフェンシン遺伝子導入による生体局所における細菌感染抑制効果

βディフエンシンは口腔上皮から産生される抗細菌性ペプチドで、口腔内の細菌感染防御機構に大きく関与している。口腔上皮由来細胞株の一つであるKB細胞では、βディフェンシンの発現が著しく減弱している。われわれは、この細胞に若年性歯周炎や進行性歯周炎の原因菌Actinobacillus actinomycetemcomitance(Aa)を感染させるとKB細胞がアポトーシスに陥ることを明らかにした。さらに、KB細胞にβディフェンシン2の遺伝子を導入すると、Aa菌によって誘発される細胞のアポトーシスが抑制されることを示した。一方、βディフエンシンの一塩基多型、変異に関する報告もなされ、歯周炎の発症との因果関係が注目されはじめている。われわれのこれまでの実験データは、歯周炎発症ハイリスク患者に、予防的遺伝子治療の可能性を提供するものとなり、in vivoで同様の効果が得られるか否かを確認する必要がある。本研究では、KB細胞をヌードマウス皮下に移植し、アデノウイルスによるβディフエンシンの遺伝子導入を行ったものと行わないものそれぞれに、Aa菌を感染させ、βディフェンシンの遺伝子導入による感染抑制効果について検索した。感染率の評価は、感染後tumor massのサイズ、およびabscess formationの有無により確認した。遺伝子導入によりmRNAレべルとタンパクレべルでβディフェンシンの強発現が確認された。その後、感染実験を行った結果、βディフェンシンの遺伝子導入したものでは有意に感染率の低下が観察された。本年度の実験計画は、Aa菌およびPg菌をβディフェンシンの遺伝子導入したtumor massおよび導入していないtumor massに注射器にて直接感染させ、感染率の評価を、同部の菌数、tumor massのサイズ、abscess formationの有無によって確認することであった。これに向けまず、口腔扁平上皮癌由来細胞でβディフェンシンの発現が現弱したKB細胞をヌードマウスに植え付けて、腫瘍増殖能について観察した。その結果、KB細胞は容易にヌードマウスに生着し増殖することが明らかとなった。合わせて、前年度作成したβディフェンシンVectorを用いて、KB細胞への遺伝子導入を行い、KB細胞の増殖能、細胞遊走能について観察した。その結果、βディフェンシンを強発現させたものでは、細胞増殖能が低下し遊走能の低下が認められ、これにはp21/Waf-1、p27/kipが関与していることが明らかとなった(IADR Hawaii, 2004で発表)。次にβディフェンシンの遺伝子導入したKB細胞をヌードマウスに植え付けたところ、遺伝子導入していないものに比べて一定期間内に増殖するtumor massの大きさに違いのあること、すなわち、βディフェンシンの遺伝子を導入したものではtumor massのサイズが小さいことが明らかとなった。このことから当初計画していた細菌感染抵抗性を確認するassay法としてtumor massの大きさを用いることは不適当と考えられ、もう一つの方法abscess formationの有無によるassay系の確立に向け現在実験中である。βディフェンシンは主に上皮で発現している抗細菌性蛋白である。口腔上皮での細菌感染防御機構に大きく関与し、口腔上皮でのβディフェンシンの発現状態は、口腔上皮由来細胞株の一つであるKB細胞で、βディフェンシンのtype 1と2の発現が著しく減弱し、最近の報告でも同様に発現していないことを確認した。われわれは、この細胞と若年性歯周炎や進行性歯周炎の原因菌Actinobacillus actinomycetemcomitance(Aa)を用いて歯周炎とβディフェンシンの関連実験を行い、Aa菌の感染により、KB細胞がアポトーシスに陥ることを立証していた。そこで、KB細胞にβディフェンシン2の遺伝子を導入し、Aa菌の感染を抑制できるとの仮説をたて、実験を行った。その結果、Aa菌のアポトーシスの抑制されることが明らかになった。

さらに最近の報告からβディフェンシン3は、type1や2に比べ、抗菌効果が強く、salt sensitiveでもないことから、生体内での抗菌効果がより期待できると考えられる。一方、βディフェンシンの一塩基多型、変異に関する報告もなされ、歯周炎の発症との因果関係が注目されはじめている。われわれのこれまでの実験データは、歯周炎発症ハイリスク患者に、予防的遺伝子治療の可能性を提供するものとなり、in vivoで同様の効果が得られるかを確認する必要がある。本研究では、KB細胞をヌードマウス皮下に移植し、アデノウイルスによるβディフェンシンの遺伝子導入を行ったものと行わないものそれぞれに、Aa菌を感染させ、βディフェンシンの遺伝子導入による感染抑制効果について検索した。感染率の評価は、感染後tumor massのサイズ、およびabscess formationの有無により確認した。その結果、βディフェンシンの遺伝子導入したものでは有意に感染率の低下が観察された。βディフェンシンは主に上皮で発現している抗細菌性蛋白である。口腔上皮での細菌感染防御機構に大きく関与し、口腔上皮でのβディフェンシンの発現状態は、口腔上皮由来細胞株の一つであるKB細胞で、βディフェンシンのtype1と2の発現が著しく減弱し、最近の報告でも同様に発現していないことを確認した。われわれは、この細胞と若年性歯周炎や進行性歯周炎の原因菌Actinobacillus actinomycetemcomitance(Aa)を用いて歯周炎とβディフェンシンの関連実験を行い、Aa菌の感染により、KB細胞がアポトーシスに陥ることを立証していた。そこで、KB細胞にβディフェンシン2の遺伝子を導入し、Aa菌の感染を抑制できるとの仮説をたて、実験を行った。その結果、Aa菌のアポトーシスの抑制されることが明らかになった。この結果に一部は学会により発表し、現在論文投稿準備中である。
高血圧症を伴う患者の術前術後の血圧変動を少なくする看護プログラム開発に関する研究

本研究は昭和59年度から3年間、高血圧を合併している手術患者の術前術後の血圧変動をもたらす因子および変動状態を明らかにし、血圧変動を少なくする看護プログラムを作成することを目的として行われた。1.血圧変動状態の測定と血圧変動因子の解明:本研究の基礎資料を得るために病歴および面接(医師・看護婦)調査を行った。それらの結果と文献検索の知見をもとに看護上操作可能と考えられる14因子を設定し、開腹術をうける高血圧症患者5名と正常血圧患者10名を対象に、術前術後の血圧変動状態の測定を行った。経日的血圧変動幅は両群とも術後1日目が最大で以後漸減し、手術侵襲による影響を示した。変動因子による血圧変動幅は胃チューブ挿入(最大30mmHg),離床(28mmHg),清拭(8.5mmHg)時に大きく、高血圧群に著明であった。心電図所見には大きな変化はみられなかった。。2.看護プログラム試案の作成:1の分析結果と文献検索の知見から、看護介入により血圧変動を少なくできると考えられた7項目の血圧変動因子(術前不安,浣腸,胃チューブ挿入,体位変換,ネブライザー・咳嗽,清拭,離床)に対し、用具・方法の工夫と筋弛緩法を組み合わせた試案を作成した。3.看護プログラム試案の検証:7名の開腹術をうける高血圧症患者に対して看護プログラム試案を延べ152件適用した。その結果、経日的血圧変動幅は非適用群に比べて全体的に小さい傾向にあった。血圧変動が著明であった胃チューブ挿入時の血圧変動率は、試案適用により15%の減少を示した。その他の血圧変動因子に対する血圧変動率もその適用により213%の減少がみられた。これらの結果をもとに、看護プログラムを一部修正して5名の高血圧症患者に適用し検証を重ねた。その結果、血圧変動の著明であった胃チューブ挿入、離床において、従来の看護プログラム試案適用群に比べて実験群の血圧変動率は小さい傾向にあった。。
基礎的な授業技術習得のための示範授業ビデオの制作

教職志望の学生に対しては、授業方法の理論とともに、実際の授業を記録した示範授業ビデオを視聴させることが有効と考える。そこで、3年間で16回の授業を実施し、ビデオで記録した。これらの授業ビデオを編集して基礎的な授業技術を紹介する示範授業ビデオを11本制作し、教育関係者へのDVD配付を通して広く教育界に提供した。いずれも電子黒板とタブレットPCを活用した授業である。これは、学びのイノベーション事業の成果をふまえて提唱された、情報通信技術を活用した「新たな学び」に対応するためである。大学の「模擬授業演習」や「教育の方法と技術」などの授業において、基礎的な授業技術を紹介するためには示範授業ビデオを視聴させることが効果的である。しかし、示範となり得る授業ビデオは少ないのが現状である。そこで、新しく示範授業ビデオの制作を行い、広く教育界に普及させることが本研究の目的である。本研究では、2014年度の前期は大学研究者と研究協力者が月に1回集まって協議を行い、後期は2校の研究協力校において計4回の授業研究を実施して授業の様子をビデオに記録した。大学研究者は、坂本徳弥(研究代表者、企画、ビデオ撮影、ビデオ編集、研究のまとめ)と酒井照彦(研究分担者、渉外、個人情報・肖像権への配慮、連絡調整)の2名である。研究協力者は、矢野博明(授業指導、連絡調整)、山口純江(授業指導、連絡調整)、金原絵里佳(授業実践)、福岡なをみ(授業実践)の4名である。最初に、大学の「模擬授業演習」における学生達のつまずきについて分析した結果、学生達に必要な基礎的な授業技術は、(1)教材選択の技術、(2)発問の技術、(3)資料提示の技術、(4)話し合いの技術、(5)学習形態の活用技術、(6)机間指導の技術、(7)ノート指導の技術、(8)学習のまとめの技術、(9)電子黒板の活用技術、(10)タブレットパソコンの活用技術、(11)学習指導案の作成技術の11種類となった。研究協力校2校において10月2月に計4回の授業研究を実施し、授業の様子をビデオに記録した。現在、これらを編集し、基礎的な授業技術を紹介するビデオとして制作中である。2年目の2015年度は、研究協力校として、常陸太田市立里美小・中学校と、日立市立河原子中学校の2校に依頼した。2015年度前期は大学研究者と研究協力者が月に1回集まって協議を行い、後期は2校の研究協力校において計4回の授業研究を実施して授業の様子をビデオに記録した。大学研究者は、坂本徳弥(研究代表者、企画、ビデオ撮影、ビデオ編集、研究のまとめ)と酒井照彦(研究分担者、渉外、個人情報・肖像権への配慮)、黒羽正見(連絡調整)の3名である。研究協力者は、常陸太田市立里美小・中学校から1名(授業実践)、日立市立河原子中学校から2名(授業実践)、計3名に依頼した。また、1年目で制作した示範授業ビデオについて、児童の個人情報保護等の観点から、DVD等の公開に関する授業校の承諾を得るとともに、マスタービデオを作成し、DVD等の公開の準備を整えた。今後は、学会発表等を通じてDVDを配布し、広く教育界に提供する予定である。さらに、大学の「教育の方法と技術」等の授業においてDVDを学生に視聴させ、示範授業ビデオとしての活用の実践を行うとともに、示範授業ビデオとしてのでき具合についてアンケートによる評価を行った。2015年度に示範授業ビデオとして、DVD等の公開準備ができたビデオ(データ形式はwmv)は、次の3本である。(1)小学3年算数「小数のたし算」24分、(2)小学3年体育「マット運動(側転)」14分、(3)小学4年算数「角とその大きさ」24分。これらの示範授業ビデオは、2016年8月の日本教育情報学会等の研究発表を通じてDVDを配布し、広く教育界に提供する予定である。2015年度に新しく制作した授業記録ビデオ(データ形式はmpg)は、次の4本である。(1)中学1年数学科「1次方程式の利用」2015年11月9日実施、(2)中学1年地理「日本の過疎・過密問題」2015年11月30日実施、(3)小学6年算数「順序よく整理して調べよう」2015年11月30日実施、(4)小学6年社会「世界の中の日本」2016年2月12日実施。これらの授業記録ビデオは、編集して示範授業ビデオとして制作し、DVD等の配布を通して、広く教育界に公開する予定である。また、3年目の2016年度には、小学校の国語と理科、中学校の国語と理科の4本の授業記録ビデオを新たに制作する予定である。2015年度の研究成果の発表は、以下の通りである。1.日本教育情報学会第31回年会「模擬授業演習における示範授業ビデオの制作(1)」、坂本

徳弥・酒井照彦・福岡なをみ、2015年8月2.椙山女学園大学研究論集(社会科学篇)第47号「模擬授業演習における示範授業ビデオの制作(1)」坂本徳弥・酒井照彦・福岡なをみ、pp.135-143、2016年3月教職志望の学生に対しては、授業方法の理論とともに、実際の授業を記録した示範授業ビデオを視聴させることが有効と考える。そこで、2014年度は私立S小学校において、電子黒板とタブレットPCを活用した3回の授業研究(算数2回、体育1回)を実施し、ビデオで記録した。2015年度は、これらの授業ビデオを編集して基礎的な授業技術を紹介する示範授業ビデオを3本制作し、教育関係者へのDVD配付を通して広く教育界に提供した。さらに、公立の男女共学のA小学校とB中学校においても授業研究を計画し、2015年度に4回、2016年度に4回、計8回の授業研究を実施し、ビデオで記録した。2016年度は、これらの授業ビデオを編集して、小学校の国語、社会、算数、理科についてそれぞれ1本ずつ、中学校の国語、地理、数学、理科についてそれぞれ1本ずつ、計8本の示範授業ビデオを制作した。いずれも電子黒板とタブレットPCを活用した授業である。これは、学びのイノベーション事業の成果をふまえて提唱された、情報通信技術を活用した「新たな学び」に対応するためである。これらの示範授業ビデオは日本教育情報学会等で発表し、DVDの配付を通して広く教育界に提供する予定である。なお、基礎的な授業技術として、発問や話し合い、机間指導などの技術があるが、これらについては印刷物としてまとめた。今後、学会等で発表し、公開する予定である。また、2015年度制作の3本の示範授業ビデオを大学の「模擬授業演習」等の受講生に視聴させ、質問紙法で有効性を評価させた。その結果、電子黒板とタブレットPCを活用した授業を経験した学生は、経験しない学生よりも高く評価する傾向があった。すなわち、電子黒板とタブレットを使った授業の良さは頭の中だけで想像することは難しく、自分が実際に経験することが必要と思われる。教職志望の学生に対しては、授業方法の理論とともに、実際の授業を記録した示範授業ビデオを視聴させることが有効と考える。そこで、3年間で16回の授業を実施し、ビデオで記録した。これらの授業ビデオを編集して基礎的な授業技術を紹介する示範授業ビデオを11本制作し、教育関係者へのDVD配付を通して広く教育界に提供した。大学の「模擬授業演習」における学生達のつまずきについて分析し、学生達に必要な基礎的な授業技術を11種類とした。また、授業研究は、(1)単元設定、(2)教材研究、(3)指導案作成、(4)教材開発、(5)授業実施、(6)授業後の検討の6段階のサイクルで実施し、2014年度は、研究協力校において計4回の授業研究を行った。教科別にみると、小学校の国語1回、算数2回、体育1回であり、今後は社会、理科の授業研究も実施する予定である。2014年度の研究成果の発表は、以下の通りである。1.坂本徳弥・酒井照彦、基礎的な授業技術習得のための示範授業ビデオの制作、公益社団法人私立大学情報教育協会「平成26年度教育改革
前十字靱帯損傷膝におけるテ-ピングの制動効果に関する研究

膝前十字靱帯(ACL)損傷膝に対するテ-ピングの目的は、(1)膝関節の完全伸展の防止、(2)過剰な回旋運動の抑制、そして(3)下腿の前方異同の制限という3点である。今回、高精度のゴニオメータ(関節変移測定装置)を用いて、特に(2)について測定した。テ-ピングの方法は、50mm幅ハードエラスティックテープにて下腿近位前面から内旋方向に引きながら膝関節後面を通り大腿部外側に、巻き上げるスパイラルテープである。伸張力4kgで行った。開放運動連鎖系の測定は座位からの膝関節完全伸展で膝関節角度の90-0度の範囲で行った。対象はACL損傷保存治療例女子7名である。テープなしで回旋角度が健側膝で8.8±3.1度、患側膝で10.2±4.1度だったものが、テ-ピング施行にして健側膝で6.5±2.2度、患側膝で8.0±3.0度に減少した。対応のあるt-検定でテ-ピングにて危険率5%で有意に回旋角度が減少した。閉鎖連鎖系の測定はストップ動作を行わせ膝関節角度0-90度の範囲で行った。テープなしで回旋角度が健側膝で10.6±4.1度、患側膝で12.9±5.7度だったものが、テ-ピング施行にして健側膝で8.4±3.2度、患側膝で10.5±3.7度に減少した。このように従来臨床的効果を期待して行ってきたテ-ピングにより、膝関節の回旋運動が制限できる可能性を確認することができた。
生徒に地質環境観を確立させるための地域地質教材の開発

研究の意義と重要性については、以下の通りである.(1)高校生の持つ地質環境観:生徒がどのような地質環境観を持ってるか予察的に調査をした結果、大変乏しいと考えられる結果が得られ、このことについて改善する必要があった.(2)地域地質研究の振興:地域地質層序を確立することにより、地質学習の基礎資料とすることができ、大変有意義である.(3)業務用ツールの教育現場への利用:土木技術者用の地質情報データベースとその閲覧用ソフトは、地下地質を概観するとき操作が簡単で、教育用ツールとしての可能性がある.研究の主なねらいは以下の通りである.(1)勤務校の地元地域の、平野地下の地域地質層序を再検討し、これを地質学習の基礎資料とする.(2)上記(1)の成果と土木技術者用の地質情報データベースソフトを併用して、地下地質を学習させる指導法を開発する.研究内容とその成果の概要は以下の通りである.(1)地域地質試料収集と分析:香川県坂出市を中心として教材に適した試料を収集するとともに、生徒観察用のボーリングコア試料を入手した.(2)新しい地域地質教材開発:地質試料の分析を行い、また生徒の観察・実習用教材とした.また、地層の対比の学習を、データベースソフトを活用しつつ、地域で見つかった広域火山灰を教材化して行った.学習後に調査を行ったところ、生徒の解答には具体的な地質体や地質構造の記載が増加し、平野の地質環境観が著しく改善された.研究の意義と重要性については、以下の通りである.(1)高校生の持つ地質環境観:生徒がどのような地質環境観を持ってるか予察的に調査をした結果、大変乏しいと考えられる結果が得られ、このことについて改善する必要があった.(2)地域地質研究の振興:地域地質層序を確立することにより、地質学習の基礎資料とすることができ、大変有意義である.(3)業務用ツールの教育現場への利用:土木技術者用の地質情報データベースとその閲覧用ソフトは、地下地質を概観するとき操作が簡単で、教育用ツールとしての可能性がある.研究の主なねらいは以下の通りである.(1)勤務校の地元地域の、平野地下の地域地質層序を再検討し、これを地質学習の基礎資料とする.(2)上記(1)の成果と土木技術者用の地質情報データベースソフトを併用して、地下地質を学習させる指導法を開発する.研究内容とその成果の概要は以下の通りである.(1)地域地質試料収集と分析:香川県坂出市を中心として教材に適した試料を収集するとともに、生徒観察用のボーリングコア試料を入手した.(2)新しい地域地質教材開発:地質試料の分析を行い、また生徒の観察・実習用教材とした.また、地層の対比の学習を、データベースソフトを活用しつつ、地域で見つかった広域火山灰を教材化して行った.学習後に調査を行ったところ、生徒の解答には具体的な地質体や地質構造の記載が増加し、平野の地質環境観が著しく改善された.
消費者教育の科学化についての国際的動向-フランスの事例を通して-

現在フランスでは、1975年のアビ改革による「技術・職業教育の価値を認める」という方向性を踏襲しながらもそれとは異なった観点で、1985年からシューヴヌマン改革が進められている。それは、科学技術社会への対応などを課題とし、それまでの子ども中心の観点に基づく編成から、伝統的な教育課程に移行したものであり、特に公民教育とテクノロジー教育が強調されたものであった。したがって、初等・中等教育における普通教育としての消費者教育は、シューヴヌマン改革の性格を背景にして検討されることが必要になってくる。1985年にシューヴヌマン改革では、教育:テクノロジー(Technologie)が新設され、コレージュ第一から第二学年までは「家事や手職といったタイプの作業の占める割合を減少させる」ことが、指導要領において指摘され、アビ改革時の「手工技術教育」(EMT:Education manuel ettechnique)的な内容は廃止された。その理由は、主婦準備のための職業指導的なEMT教育が結果的にシューベマン改革の目的である現代社会の科学・技術に対応できるテクノロジー教育という視点には合致しなかったからである。かわって、消費者教育的な内容が一層重視されるようになった。フランスの家庭科教育における消費者教育の科学化の視点は、(1)教育内容の科学性(自然科学的・社会科学的概念)、(2)教育方法の科学化(観察・実験・演習・調査等)、(3)教育の担い手の民衆性(性差のない教育)などに見いだすことができる。