hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
３Ｄモデルとタブレットおよび紙媒体を効果的に併用した数学教材の開発とその評価

平成28年度には、KeTCindyの整備および教材の検討や作成に加えて、極座標変換を用いた重積分をテーマとして上記の教材を併用した実験授業を行い、その教育効果を確認した。平成29年度には、2変数関数のグラフおよび回転体の体積をテーマとして設計した授業でそれらの効果の検証を行った。理解度の異なる学生に対して様々な形式の図形教材を利用すること自体の効果、およびそれらの併用効果が確認された。さらに、これらの実験授業では、基礎的な内容において学生自身の手で扱った図形教材による理解が、その後の関連する内容の理解にも繋がっていく様子がうかがえた。これらは、空間図形を学び始める初期の段階での併用教材の教育効果を示唆しており、今後もその検証を進めていく。高専や大学初年級の数学教育においては空間図形の理解が必要である。現在では、3Dプリンタによる立体モデル教材やタブレット上で扱う図形教材など様々なスタイルで提示されるようになってきた。本研究においては、教員がこれらの教材を容易に作成できるようにするため、教材作成支援システムの整備を進めるとともに、実際に作成した立体モデル教材やタブレット教材およびプリント教材を併用して設計した授業を通して、それらの教材の教育効果を確認した。27年度の段階では不十分であった教材の精選について、教材作成ワークショップ等を通して新たな教材の開発を行う。また、研究分担者や研究協力者との研究打ち合わせを設定し、数式処理システムを用いた教授法についての情報交換を行う。さらに、これらに基づいてKeTCindyに必要な機能を追加する。作成した教材およびそれらの併用効果の検証のための評価項目の検討し、実験授業を行う。27年度に得られた成果については、国内外の学会で発表する。図形教材の作成が容易となり、インタラクティブな授業設計が可能となった。これまでの成果について教材作成ワークショップや国内外の学会において発表を行うとともに、研究分担者や研究協力者との打ち合わせを重ね、教材の検討を行う。いくつかのテーマに対し、授業設計を行い実験授業を実施する。教材の併用による教育効果は、当初の予想を超える部分もあり、その内容について検証する。科学教育光造形方式の3Dプリンターの価格を抑えることが可能となり、その差額を材料費に充てることでより多くデータを得るべく計画を変更した。材料のレジンについては、立体モデル教材の作成を進めながら随時購入していくため、28年度に使用することとした。立体モデル作成のための材料は長期間の保存が好ましくないため、次年度使用分に充て計画的に購入することとした。3D立体モデルの作成のための材料費のほか、研究成果を国内外の学会で発表するための旅費として使用する。また、教材として使用するタブレット端末を購入する予定である。立体モデル作成のための材料および教材として使用するタブレット端末を購入する。
ヒト網膜由来iPS細胞の樹立

手術で得られたヒト網膜由来細胞からiPS細胞を樹立した。メチル化解析で、他の組織由来iPS細胞と比べて、ES細胞のような幹細胞に近い性質を持っていた。奇形腫形成で、神経網膜とともに網膜色素細胞がみられた。本細胞は、再生医療に適した完成度の高い網膜細胞の形成に役立つ。当施設の倫理委員会で承認を受け、患者家族の同意を得た後に、手術において得られたヒト小児患者由来の細胞を用いて、iPS細胞を作成した、由来細胞は、脈絡膜および網膜を用い、通常の平面培養を行った後に、1×10^5cellsに山中4因子(OCT3/4SOX2,KLF4,c-MYC)を導入したレトロウィルスを感染させた。樹立効率は、脈絡膜由来細胞では0.01%以下であったが、網膜由来細胞では0.13であり、他の胎児線維芽細胞(0.03)、子宮内膜細胞(0.03)、指皮膚細胞(0.05)と比べて高かった。網羅的DNAメチル化解析から網膜特異的DNAメチル化可変領域(Ret-DMRs)を同定した。Ret-DMRsは新たな網膜細胞マーカーとしても有用であることが明らかになった。また、網膜細胞由来のiPS細胞はDNAメチル化プロファイルにおいて、他の胎児線維芽細胞、子宮内膜細胞、皮膚細胞、軟骨細胞等由来のiPS細胞と比べて、ES細胞のような幹細胞に近い性質を持っていた。網膜細胞は、iPS細胞へ効率よく誘導できることが示された。今後は、さまざまな形態形成遺伝子を導入あるいは自己発現させて、網膜細胞の再生研究を行う予定である。当施設の倫理委員会で承認を受け、患者家族の同意を得た後に、手術において得られたヒト小児患者由来の細胞を用いて、iPS細胞を作成した、由来細胞は、虹彩および網膜を用い、通常の平面培養を行った後に、1×10^5 cellsに山中4因子(OCT3/4,SOX2,KLF4,c-MYC)を導入したレトロウィルスを感染させた。免疫不全マウスに移植して奇形腫を形成させ、検討したところ、虹彩由来iPS細胞、網膜由来iPS細胞ともに、眼組織以外の組織から樹立されたiPS細胞によって形成された奇形腫よりも、神経網膜だけでなく網膜色素上皮が多く見られた。神経網膜とともに網膜色素上皮の再生にも用いられる可能性がある。核型解析では、異常が認められなかった。
新規癌抑制遺伝子候補SVS-1の癌抑制のメカニズムの解明と治療への応用

SUSD2遺伝子はわれわれが世界に先駆けて発見した新規癌抑制遺伝子の1つである。SUSD2はヒトの種々の正常組織で発現しているが、大腸癌を含む種々の癌で発現が低下している。本研究では、大腸癌細胞を用いてin vitroにおけるSUSD2の生物学的機能を解析した。大腸癌培養細胞に誘導的にSUSD2を発現させると、増殖能、遊走能、浸潤能すべてが有意に低下した。さらに癌幹細胞の性質の一つである3次元培養におけるspheroid形成能の低下も確認した。SUSD2は、癌細胞の細胞増殖を抑制し、運動能を支配する遺伝子群の発現を抑制し、癌の種々の悪性形質を抑制する事を明らかにした。本研究では、大腸癌におけるSVS-1遺伝子発現変化について解析し、SVS-1遺伝子発現の臨床病理学的意義や生物学的意義について検討することを目的にしている。具体的には、SVS-1遺伝子はマウスやヒトで腎臓、肺、大腸、膵、脾、子宮など多くの組織に発現しているが、癌細胞においてその発現量と癌の進行度・予後との関連性はどのような関係があるのかを大腸癌の手術検体を用いてRT-PCRでSVS-1mRNAの発現量および免疫組織染色(IHC)によりタンパク量を測定しその臨床病理学的背景・予後との関係を検討する。これによってSVS-1遺伝子の大腸癌発生・進行における癌抑制遺伝子としてのSVS-1の役割を推定する。今年度は、大腸癌組織からRNAを抽出しリアルタイムRT-PCRでSVS-1のmRNAを測定する準備を行った。抽出が完了した55例の大腸癌症例の癌組織と正常粘膜組織のSVS-1mRNAの発現量を調べた結果、55例中29例で癌組織におけるSVS-1のmRNA発現が、正常粘膜組織に比べて半分以下に低下していた。全体で、癌組織におけるSVS-1のmRNA発現が、正常粘膜組織に比べて有意に低下していた(P=0.008)。また、SVS-1抗体を用いて、大腸癌組織のIHCを施行するために染色の条件設定を行っているところである。SVS1遺伝子は種々の培養癌細胞の増殖を抑制する事が示されたので、この遺伝子の細胞効果・抗腫瘍効果を定量的に調べるためには全ての細胞に同時に発現を誘導し細胞の動きや細胞内代謝のKey Playerの動向を観測しうる誘導発現系を用いなければならない。そこで本研究では一時的な発現系であるAdenovirus(Ad)による発現系、及び恒常的発現系、即ちTetにより活性化される転写因子プラスミドとTRE(Tetracycline Response Element)の下流にSVS-1cDNAを挿入したプラスミドの両者をヒト大腸癌培養細胞株にトランスホームさせ、TetによりSVS-1遺伝子が誘導発現される系を構築した。今年度までの計画通り進んでいると考えられるため。これまでの研究で、大腸癌組織および培養大腸癌細胞株においては正常大腸粘膜細胞に比べてSVS1/Susd2遺伝子の発現は著しく低下している。そこでSusd2遺伝子をin vitroにおいて誘導発現あるいは恒常的発現をさせると、癌細胞の特徴である高い増殖能、運動能、浸潤能が抑制された。そこで28年度はその抑制メカニズムを追究した。1)PCR Array法による運動能に関わる84遺伝子発現解析の結果、Susd2遺伝子の発現によって、細胞外マトリックス(ECM)からのシグナル伝達系に関わる遺伝子、細胞内骨格系に関わる遺伝子など数種類の遺伝子の発現低下が観察され、細胞の運動能・浸潤能の低下をよく説明している。2)細胞周期を制御するRetinoblastoma (Rb1)遺伝子の発現を亢進し、細胞をG1期に停止させる事がわかった。3)癌の再発・転移を司る大腸癌の癌幹細胞(Cancer Stem Cell, CSC)の増殖を選択的に抑制する事、などが判明した。これは人類最大の敵の一つ癌の死亡率を減らし、癌の治癒をもたらす「抗CSC薬」の創薬につながる可能性を示した。前項9の「研究実績の概要」に記したように、新規な癌抑制遺伝子を同定すると同時に、癌の転移・癌の治療抵抗性による癌死の最大の要因である「癌幹細胞」を特異的に殺傷する新な遺伝子を発見し、「癌幹細胞治療薬」の創薬につながる可能性を示した事は重要な進歩である。本邦における大腸癌の罹患者数は欧米を上回るほどに増加しており、1年間で約5万人が死亡している。近年、複数の分子標的治療薬が開発され、癌治療への効果が期待されているものの効果は限定的であり、引き続き標的遺伝子の探索が急務である。SUSD2遺伝子はれわれが世界に先駆けて発見した新規癌抑制遺伝子の1つである。そこで我々は、大腸癌細胞を用いてin vitroとin vivoにおけるSUSD2の作用機序を解析した。In vitroで癌細胞に誘導的にSUSD2を発現させると、次のような種々の癌細胞の形質が失われた。即ち速やかな増殖能(細胞周期scのG1期停止による増殖停止)、遊走能(wound-healing法によるmigration能の低下、これはintegrin beta1, caveolin1, myosin light chain 9, rac 1など細胞の運動機能を支える遺伝子群の発現低下による)、浸潤能(擬似基底膜ーmatrigel膜ーの通過能)。

中でも特筆すべきは3次元培養におけるspheroid形成能の低下である。Spheroid形成能はヒトの癌死の最大の原因である「遠隔転移」の元凶・癌幹細胞(Cancer Stem Cell, CSC)の性質の一つであり、「癌幹細胞を制する者は癌を制する」と言われる重要な細胞である。更に、in vivoにおいて、SUSD2を発現させた大腸癌細胞は免疫抑制マウスにおいて腫瘍形成能を失った。以上の事実からSUSD2遺伝子は癌抑制遺伝子でありSUSD2タンパクは癌細胞の細胞回転を抑制し、運動能を支配する遺伝子群の発現を抑制し、癌の種々の悪性形質を抑制する事を明らかにした。SUSD2遺伝子を利用する遺伝子治療は有望な癌治療法となるであろう。SUSD2遺伝子はわれわれが世界に先駆けて発見した新規癌抑制遺伝子の1つである。SUSD2はヒトの種々の正常組織で発現しているが、大腸癌を含む種々の癌で発現が低下している。本研究では、大腸癌細胞を用いてin vitroにおけるSUSD2の生物学的機能を解析した。大腸癌培養細胞に誘導的にSUSD2を発現させると、増殖能、遊走能、浸潤能すべてが有意に低下した。さらに癌幹細胞の性質の一つである3次元培養におけるspheroid形成能の低下も確認した。SUSD2は、癌細胞の細胞増殖を抑制し、運動能を支配する遺伝子群の発現を抑制し、癌の種々の悪性形質を抑制する事を明らかにした。今年度の進捗状況は、予定通り進んでいるため。今後、作製した遺伝子導入細胞株を用いて、SVS-1発現のin vitroにおける細胞効果とin vivoにおける細胞効果、即ち免疫不全マウスにヒト大腸癌細胞を移植するXenograftにおいてSVS-1の発現が腫瘍形成に及ぼす効果を調べる。さらに、I型膜タンパクであるSVS-1が細胞膜に発現された時、どのようなメカニズムと経路によってその情報が細胞内に伝えられ増殖停止やアポトーシスを引き起こすのか、即ちシグナル伝達系、細胞周期系、アポトーシス実行系のどの構成要素タンパクを動かすのか、をそれぞれの系のKey Playerのリン酸化、タンパク&not;&not;-タンパク相互作用、発現変化を先ずNet上のサイトIPA (Intermolecular Network/Pathway Analysis)を用いてin silicoで推測し、その上で上記Tet系を用いた細部動態の中で実証実験を行う予定である。Susd2/SUSD2遺伝子が癌細胞の種々の特徴的な形質を抑制し、癌幹細胞をも死滅させる事が判明した。今後は同遺伝子がどのようなメカニズムで癌幹細胞の選択的な抑制をするのかをDNA Microarray, IPA (Ingenuity Pathway Analysis)などを用いて検証して行く。更に、同遺伝子あるいは遺伝子の機能domainを用いた癌、特に癌幹細胞を標的とした遺伝子治療法を模索して行く。がん関連遺伝子今後は、さらに症例数を増やしながら、SVS-1遺伝子発現と臨床病理学的因子や予後との関連を検討し、関連性のある因子があれば、大腸癌培養細胞株を用いてSVS-1遺伝子発現の生物学的意義について検討する予定である。おおむね予算通り使用している。
転写因子E1AFのがん細胞の浸潤活性の発現と細胞周期における役割

E1AFはHigashinoらによって発見されたets-oncogene familyに属する転写困子で、種々の遺伝子の転写に関与することが示唆されている。われわれはE1AFが細胞外基質(ECM)の分解酵素であるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)l,3,9の転写を亢進させることをCAT assayにより示した。また、口腔扁平上皮癌由来細胞株をコラーゲンゲル上で三次元培養(Raft culture)することでin vitroでの浸潤モデルを作製し、浸潤性に増殖する癌細胞ではMMPl,9の発現がみられ、この様な腫瘍細胞の浸潤性増殖はE1AFによるMMP遺伝子の転写亢進によることを報告した。今回の検索ではウイルスペクターを用いてE1AFの発現を誘導し、転写因子E1AFがどの様な機構で浸潤性増殖に関与しているかを直接的に探ることを目的とした。E1AF発現ベクターをHSC3に遺伝子導入し、E1AF発現HSC3(HSC3DOLF)を確立した。HSC3は浸潤性の増殖を示す口腔扁平上皮癌由来細胞であり、MMP-9およびE1AFが強く発現していることが報告されている。今回、このHSC3にE1AF発現遺伝子を導入し、E1AFをさらに強制発現させた。その結果、メッセージレベル・タンパクレベルの検索から、MMP-9の発現がさらに強くみられるようになり、同時にp21^<waf1/cip1>も発現していることが明らかになった。またヌードマウス舌に移植した腫瘍の組織学的検索からも、E1AFが腫瘍の増殖を抑制していることが示唆された。このことから、E1AFがp21^<waf1/cip1>遺伝子の転写活性化を介して細胞周期を制御している可能性が考えられた。腫瘍細胞の悪性度の指標となる浸潤能と増殖能は、パラレルな関係にあると考えられるが、今回の結果から、腫瘍細胞の浸潤能と増殖能の発現は異なった細胞周期において生じている可能性があることが示された。1.メタロチオネン誘導E1A-F発現ベクターの構築E1AFcDNAの開始コドンを含むcDNAのEcoRI領域(1.7kb)をpBluescriptKSにサブクローニングし、これをEcoRVで切断し、BamHI linkerを結合した断片をメタロチオネンプロモーターを有する真核細胞発現ヴェクターpSVneoHMT-TerのBAmHI siteに挿入し、真核細胞への発現ベクターphMTII E1AFを構築した。2.細胞への遺伝子導入とセレクションヌードマウス舌に移植すると浸潤性の腫瘍を形成し、Raft cultureにおいてもゲル中へ浸潤し、E1A-FmRNA、MMPの発現の顕著な細胞株である口腔扁平上皮がん由来細胞HSC3とE1A-FmRNA、MMPの発現がほとんどみられず、膨張性発育を示す細胞株である口腔扁平上皮がん細胞株Ca9.22にphMTII E1AFをリポフェクション法で遺伝子導入した。発現ベクターpSVneoHMT-Terにはネオマイシン耐性遺伝子が組み込まれているので、G418(ネオマイシン)によるアンチセンス導入細胞のセレクションを行った。遺伝子導入後、約4週間で、各々80個と60個のネオマイシン耐性クローンが得られた。メタロチオネン誘導発現

ヴェクターは培養液中にZn^<2+>を加えることにより挿入遺伝子の発現を促すことが可能であるため、培地中に100μMの濃度でZnCl_2を加え、12時間後にRNAを回収し、E1A-FmRNA発現の有無をNorthern blot法で検索した。こうして、安定した発現のみられる細胞株を確立した。1.マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の発現がほとんどみられず膨張性の発育を示す細胞株であるCa9.22にphMTII1E1AFをリポフェクション法で遺伝子導入した。この細胞の培養液にZn^<2+>を加え刺激し12時間後にRNAを回収した。回収したRNAはNorthern blot法にてE1AFmRNA発現の有無を検索した。またRT-PCR法によりcDNAを合成し合成されたcDNAを鋳型としてE1AFに対するPCRをおこない、陽性クローンを選択した。これらの細胞についてZn^<2+>刺激時、非刺激時の細胞外基質分解酵素トリックスメタロプロテアーゼ(MMP)および細胞周期抑制因子p21^<Waf1/Cip1>の発現について検索した。非刺激時にはMMPの発現、p21^<Waf1/Cip1>の発現はともに低レベルであったが、刺激時(E1AF発現時)には両者の発現レベルが亢進していた。2. HA tagをつけたE1AF発現ベクターpHAE1AFをCa9.22に遺伝子導入しtransientassayを行った。フローサイトメトリー(FCM)による検索では、pHAE1AFによりBrdUの取り込み細胞の減少とG_0/G_1期細胞の増加が認められた。またこれらはレーザー共焦点顕微鏡を用いた免疫細胞学的検索でも両者の発現細胞の一致がみられた。
有限温度下での多体エンタングルメントの解析および関連する物理現象の探索・解析

近年、絶対零度の系の部分系は有限温度系のように見えること(canonical typicality)や、その現象が全系のエンタングルメントに関連していることが明らかになっており、有限温度系の理解の深化のためにもエンタングルメントの解析が重要になってきている。このような流れの中で、今年度は従来の研究計画を更に発展させ、熱平衡状態の量子シミュレーション等を目的とした純粋状態の量子情報処理への応用可能性や、熱平衡状態を用いた量子計算の可能性を追求する研究を行った。前者は多体エンタングルメントに関連した物理現象の探索に繋がり、後者は、有限温度量子系の応用可能性を追求した研究となっている。具体的にはまず、昨年度提唱した位相ランダム状態アンサンブル(P.R.S.E.)の量子情報処理への応用可能性を考察した。P.R.S.E.は、孤立系で発現する純粋状態の典型的な性質を解析することを一義的目標として提案された。今年度はP.R.S.E.を量子情報処理へ応用することを目的とし、量子回路を用いたP.R.S.E.の近似的生成方法を構築し、更に、P.R.S.E.と古典処理を組み合わせて、ヒルベルト空間に一様に分布するランダム状態アンサンブル(R.S.E.)を近似する方法も発見した。R.S.E.はcanonical typicalityに関連し、熱平衡状態の量子シミュレーションを可能にするため、本結果は有限温度系の理解に役立つ。今年度は更に、有限温度下の量子計算のエラー耐性を高める研究も行った。量子計算を実行する際には熱雑音に起因する熱的エラーが大きなエラー源となっていたが、量子多体協力現象を活用することで量子計算中の熱的エラーを抑えられることを発見した。具体的には、量子計算を行う系の温度が相転移温度以下であれば熱的エラーを必ず訂正できることが分かり、従来研究に比べて遥かに高い温度での量子計算が可能であることを示した。本結果は、多体系の協力現象が量子計算にも有益であることを示しており、多体物理学と量子情報の関係をより緊密にしたという点でも極めて有意義な研究である。今年度は、ランダム状態と呼ばれる純粋状態の集合をエンタングルメントの観点から解析した。ランダム状態は、ヒルベルト空間からランダムに選出した純粋状態の集合で定義され、平均として巨大なエンタングルメントを持つため、今年度の研究は特殊なエンタングルメントを有する物理系の解析に向けた第一歩となっている。ランダム状態は、そのランダム性からヒルベルト空間の全ての状態が持つ普遍的な性質を調べるために用いることが可能で、量子統計力学および量子情報処理への応用が多く知られている。しかし、その一方で、ランダム状態の生成は量子コンピュータを用いても簡単ではないことが示されており、ランダム状態が物理系において実際に存在するかどうかは非自明である。今年度はこの点に着目し、1.時間に依存しないハミルトニアンの時間発展によるランダム状態の実現可能性、2.対称性を有するヒルベルト空間でのランダム状態の性質、の二点をエンタングルメントの観点から研究した。ハミルトニアン動力学によるランダム状態の実現可能性を示すことは、ランダム状態を応用した量子統計力学の基礎付けに更なる妥当性を与えるとともに、ランダム状態を使用した量子情報処理の実現を容易にするため、有意義である。また、対称性がランダム状態のエンタングルメントに与える影響を調べることで、対称性がある物理系においてランダム状態が実現するための必要条件を求めることが可能となる。今年度の成果として、1に関しては、1次元イジング模型において、多体相互作用が高次の摂動として存在する場合は、ランダム状態と同程度のエンタングルメントを生成することができることを示した。つまり、摂動係数がゼロでなければランダム状態は実現可能であることが判明した。2に関しては、並進対称性を持った系のランダム状態の記述法を確立し、現在、そのエンタングルメント特性に関して解析中である。また、平成23年度への繰り越し分を用いて、多体相互作用が高次の摂動として存在する1次元イジング模型におけるランダム状態の実現可能性をより詳細に解析し、ランダム状態と同程度のエンタングルメントを生成するためにはどの程度の多体相互作用が必要であるかを定量的に明らかにした。「有限温度下での多体エンタングルメントの解析および関連する物理現象の探索・解析」に向けて、今年度は以下の研究を行った。1.空間的不均一性を持つ一次元スピン系において、不均一性が量子相転移・エンタングルメントに与える影響の解析(イタリア理論物理学国際研究所のJ.Hide博士との共同研究)2.エンタングルメントと密接に関係している「等重率の原理を仮定しない、カノニカル分布の導出」および「量子多体系の時間発展のシミュレート可能性」の解析3.熱平衡状態の量子情報処理への応用を考え、「三次元スピン模型における熱的相転移を活用した、量子誤り符号訂正可能温度の向上」の解析(大阪大学の藤井博士との共同研究)4.ニスピン間の異方的ハイゼンベルグ相互作用によるエンタングルメント生成を、各スピンへの局所定常場によって、実効的にキャンセルする方法の解析(国立情報学研究所の根本教授との共同研究)5.エンタングルメントの特性を量子論よりも広い視点より解析する「一般確率論」における、「量子位相」の一般化(オクスフォード大学のV.Vedral教授との共同研究)1,2,4,5はエンタングルメントに関連した研究であり、1,2,3は多体量子系における研究である。また、1,3では有限温度多体系を考えている。研究成果

1,2では、エンタングルメントと関連した物理現象の解析を行っているため、研究目的に近い成果を達成できたと考えている。その他の研究3,4,5は、従来の手法を周辺分野へと応用することで得られた成果であるため、本年度は研究目的の達成という観点だけでなく、その周辺への応用という意味で有意義な成果を残せたと考えている。近年、絶対零度の系の部分系は有限温度系のように見えること(canonical typicality)や、その現象が全系のエンタングルメントに関連していることが明らかになっており、有限温度系の理解の深化のためにもエンタングルメントの解析が重要になってきている。このような流れの中で、今年度は従来の研究計画を更に発展させ、熱平衡状態の量子シミュレーション等を目的とした純粋状態の量子情報処理への応用可能性や、熱平衡状態を用いた量子計算の可能性を追求する研究を行った。前者は多体エンタングルメントに関連した物理現象の探索に繋がり、後者は、有限温度量子系の応用可能性を追求した研究となっている。具体的にはまず、昨年度提唱した位相ランダム状態アンサンブル(P.R.S.E.)の量子情報処理への応用可能性を考察した。P.R.S.E.は、孤立系で発現する純粋状態の典型的な性質を解析することを一義的目標として提案された。今年度はP.R.S.E.を量子情報処理へ応用することを目的とし、量子回路を用いたP.R.S.E.の近似的生成方法を構築し、更に、P.R.S.E.と古典処理を組み合わせて、ヒルベルト空間に一様に分布するランダム状態アンサンブル(R.S.E.)を近似する方法も発見した。R.S.E.はcanonical typicalityに関連し、熱平衡状態の量子シミュレーションを可能にするため、本結果は有限温度系の理解に役立つ。今年度は更に、有限温度下の量子計算のエラー耐性を高める研究も行った。量子計算を実行する際には熱雑音に起因する熱的エラーが大きなエラー源となっていたが、量子多体協力現象を活用することで量子計算中の熱的エラーを抑えられることを発見した。具体的には、量子計算を行う系の温度が相転移温度以下であれば熱的エラーを必ず訂正できることが分かり、従来研究に比べて遥かに高い温度での量子計算が可能であることを示した。本結果は、多体系の協力現象が量子計算にも有益であることを示しており、多体物理学と量子情報の関係をより緊密にしたという点でも極めて有意義な研究である。本年度は、当初の研究計画に対して一定の成果を達成することができただけでなく、当初目的の周辺分野に関する成果もあげることが出来た。当初計画以上の成果を達成できているという点を鑑みて、現在までの達成度は「当初計画以上に進展」が適切であると考える。今後の研究方針も本年度の研究方針と同様である。当初研究計画の達成に対して邁進すると同時に、その周辺分野において関連する研究課題を見つけ、積極的に研究に取り組んでいきたいと考えている。
π軌道－金属軌道間接合を有する高次π空間金ナノ粒子の界面電荷輸送特性の解明

我々はナノ粒子間のキャリア輸送改善がナノ粒子デバイス実現のための必須項目であると確信し、配位子層へ電気伝導性を付与すべく、大環状π共役系配位子のπ軌道を金表面に強固に固定化した金ナノ粒子、すなわちπ接合金ナノ粒子の合成を行ってきた。金属ナノ粒子の保護配位子としてフタロシアニン誘導体の合成と、これらに保護された金および銀ナノ粒子の調製を行った。得られたナノ粒子のUV-visスペクトルから、フタロシアニン環のQ帯に帰属されるピーク強度がほとんど消失し、金属軌道ーフタロシアニンπ軌道間相互作用により、フタロシアニン環の電子状態が影響を受けていることが示唆された。以上述べたπ接合金ナノ粒子は安定な溶液として利用可能であり、常温常圧での塗布乾燥のみによって金属光沢を有するナノ粒子薄膜を作製可能である。このフタロシアニン誘導体によって保護された金および銀ナノ粒子を合成し、常温での塗布乾燥のみで12万S/cmの世界最高値の達成に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。金ナノ粒子の保護配位子としてポルフィリンSC_nPの合成と、これらに保護された金ナノ粒子の調製を行った。得られたポルフィリン誘導体保護金ナノ粒子(SC_0P-Au、SC_1P-Au)のUV-visスペクトルから、SC_0P-Au、SC_1P-Auのポルフィリン環のソーレー帯に帰属されるピーク強度が配位子単独のものよりも非常に弱く、また長波長側にシフトしているため、金軌道-ポルフィリンπ軌道間相互作用により、ポルフィリン環の電子状態が影響を受けていることが示唆された。さらに、ポルフィリン-金ナノ粒子間距離を考えると、分子構造を反映しSC_0PはSC_1Pより金表面近傍に位置するため、ソーレー帯吸光度の減少率が大きい、すなわちより強いポルフィリンπ軌道-金軌道間相互作用の存在が明らかとなった。これは距離に依存してπ軌道-金軌道間相互作用が明確に変化することを示した点で重要である。本年度はさらにフタロシアニン誘導体によって保護された金ナノ粒子を合成し、常温での塗布乾燥のみで7000S/cmの世界最高値の達成に成功した。導電性π接合金ナノ粒子の大量合成法確立等、ナノ粒子合成は予定通り進展している。次年度のデバイス評価へ向けた進展は順調である。来年度は本年度に合成法を確立したπ接合導電性金ナノ粒子を用いた有機FETデバイス評価を行う。材料の合成は予定通り順調に進展しているため、本評価も問題なく遂行できると考えている。
理科の授業における観察・実験の再考と教授学習過程の再検討

現在、理科授業実践において支配的な考え方は問題解決や探究であり、意味学習は発見的でなければならないという考え方が卓越している。このような授業では「・・・すべての事実は、同じように大切であるように見える。その結果・・・中略・・・まだ初歩的な事実を無茶苦茶に集める活動が行われる」とトマス・クーン(中山茂訳,「科学革命の構造」)がパラダイム成立以前の科学者たちについて言及したのと同じ状況が起こっている。「発見」についての信念は自然法則が自然の中に実在しているという、経験主義的信念に強く依存している。もしポスト・モダンの諸科学哲学が自然法則をも含意して科学知識は科学者集団の創造物だとする立場をとれば、授業は全く異なったものに見えてくる。本研究はこのような立場から観察や実験の役割と授業のあり方について明らかにした。本研究によって明らかになったことは以下の通りである。1観察や実験は、それ自体「新しい知識」をもたらさない。2「新しい知識」の習得は、観察や実験においてではなく社会的相互作用(関わり)の中で生じる。3観察や実験の役割は、アプリオリな理論に対するコミットメントの強化であり、「なっとく」に必要である。4観察や実験が有効に機能するには、観察や実験に先立って明確な解釈的理論枠組みを与える必要がある。1)先行オーガナイザを提示した意味受容学習2)観察や実験に先立って、理論や概念が競合する場面を設定することが観察・実験の意味的理解に有効である。5科学知識は公共の知であり、科学者集団の創造物である。児童生徒が科学知識として知を構成するには、1)児童・生徒の議論に対する教師の制御・介入2)児童・生徒が科学概念や科学知識に到達したことに対する教師の承認が必要である。6児童・生徒は教師の属する科学パラダイムに立っていない。このため「通常科学」は理科授業のモデルにはならず、むしろパラダイムシフト時の「異常な科学」こそがモデルになり得る。理科授業においては、観察・実験は中心的な教授学習行動だと考えられている。たしかに、観察・実験は理科に特徴的な方法ではあるが、科学知識の習得という点では必ずしも中心的であるとは言えない。これまで、観察や実験の結果から「きまり」や「特徴」を見つけだす授業が小学校や中学校で一般的に行われてきているが、これは自然法則や科学概念、科学理論といった科学知識が必然的に導出されるとする前提で授業が設計されているからであり、経験主義的な科学観にもとづくものである。今年度の研究では、1.子どもたちの「観察事実」と彼らのア・プリオリな理論の関係、2.子どもたちのア・プリオリな理論が「反証事例」によって反証されうるか、3.帰納的発見的な授業と演繹的受容的な授業を比較する、といった調査、実験が行われた。その結果、この研究によって明らかになりつつあることは、1.子どもたちの「観察事実」は彼ら自身の理論に依拠した解釈的事実である、2.その結果、彼らの理論は「反証事例」によって反証されない、3.実験は、「成功」している限りにおいて新しい知識を生成することはない、4.実験は、ア・プリオリな理論の正当化による個人的コミットメントの形成の過程である、5.個人的、もしくは集団的(合意による)知は科学知識にはならない、6.科学知識は科学者の創造物であり、教科書や教師によってもたらされる(教師の役割)、というところである。このことは、理解の本質は理論に対するコミットメントにこそあることや、科学知識は科学者の創造物であるとするポスト経験主義科学観、意味は伝達せず社会的過程において構成されるとする構成主義の主張によく一致する。理科学習の困難性の原因を学習内容にのみ求めるのではなく、教授学習課程の問題として、とりわけ授業における観察や実験の位置づけについて再検討の必要性が示唆されるが、何分、新しい研究で手間もかかり、また事例研究の積み重ねであり、成果の公表には時間が必要である。

5科学知識は公共の知であり、科学者集団の創造物である。児童生徒が科学知識として知を構成するには、1)児童・生徒の議論に対する教師の制御・介入2)児童・生徒が科学概念や科学知識に到達したことに対する教師の承認が必要である。6児童・生徒は教師の属する科学パラダイムに立っていない。このため「通常科学」は理科授業のモデルにはならず、むしろパラダイムシフト時の「異常な科学」こそがモデルになり得る。
在宅介護者の介護継続に必要とされるショートステイ-その整備による介護費抑制の算出

緊急ショートステイを適時利用できることで施設入所を回避した際の介護費用の抑制額を試算すると、当該市の1か月の介護費用の約1割に相当する額を抑制し得る可能性を示唆した。また、介護レセプトデータ分析から、軽介護度におけるショートステイ利用者は、施設入所までの期間が未利用者に比して長く、重介護度においては逆の結果であることを明らかにした。さらに、本研究結果を契機として、市の高齢者福祉計画策定委員会の中に立ち上げた緊急ショートステイ利用促進専門部会において、空床お知らせカレンダーを立ち上げ、入力と閲覧の実証実験を行った。研究が現場や自治体に働きかけ、産学官で一つの事業を作り上げる好事例を作り上げた。我々の事前の研究において、在宅介護者の2割超が緊急ショートステイを利用することができれば施設移行せず在宅介護を継続できると回答しており、これらの者が施設を利用した場合と在宅介護を行った際の1か月の介護費用の差額を抑制できる費用として試算し、学会発表を行った。A市において緊急ショートステイ利用により在宅介護者の施設移行を回避できた場合、1か月に約8400万円の介護費用を抑制し得る可能性があり、これはA市1か月の介護費用7億8千万円の約1割にあたることを示唆した。また、26年度つくば市ニーズ調査において、緊急ショートステイ利用に関わる詳細な調査を実施した結果、緊急ショートステイの申請を断られた経験は全体の4.5%があると回答し、その理由としてほとんどが満床、次に少ないながらも病状や医療行為に対応できないことが挙げられ、緊急ショートステイ利用に関わる状況を詳細に把握した。さらに、つくば市における計画策定委員会に出席し、毎回のニーズ調査において浮かび上がる緊急ショートステイの利用希望と利用しにくさ、事業としての整備の必要性について問いかけてきたところ、緊急ショートステイ利用システムの整備に向けた部門会を立ち上げ、よりよい活用に向けた事業整備を始めた。施設数および定員数としては一定程度確保されており、緊急ショートステイ利用希望者数に対して不足していることは考えにくく、むしろ利用システムの問題であることを認識できた。以上のように、事前のニーズ調査から明らかとなった緊急ショートステイ利用希望について、今回の調査で詳細を把握し、さらにサービス利用時の抑制費用を算出し、アカデミアの視点から研究を進めた。また、実際に現場や行政との情報共有から、問題点を把握し、事業整備に向けた部会を立ち上げることができ、研究と現場との融合からよりよいサービス提供に向けたアクションを起こすことができた。本年度は、本研究結果がきっかけとなり、つくば市の高齢者福祉計画策定委員会内に立ち上げた緊急ショートステイ利用促進のための専門部会において、空床お知らせカレンダーを作成し、施設側の入力とケアマネが閲覧をする実証実験を行った。その後のアンケート調査では、入力側、閲覧側共に好意的な回答が多く、28年度以降は市が中心となり本格稼働に向けた調整を行うこととなった。本実験の話し合い過程や、事業の本格稼働に向けて、入力方法や受け入れ可否、利用者情報有無等の問題点を整理することもでき、研究が現場や市に働きかけ、産学官で一つの事業を作り上げる好事例となった。大都市では、緊急ショートステイ事業として常に空床を確保し、本研究の調査では2000万円近い予算を計上している自治体もあった。つくば市は空床はあるが空き施設が不明という特性があり、空床お知らせカレンダーで利用促進できることがわかり、緊急ショートステイ事業にかかる追加の費用は、昨年度行った試算に大きく影響するものではなかった。これら緊急ショートステイ利用促進事業について、公衆衛生活動として報告を執筆中である。また、厚生労働省に申請し許可を得て介護レセプトおよび国民生活基礎調査の個票を分析した。介護レセプト分析からは、ショートステイ利用は施設入所を促進するが、軽介護度(要介護1・2)では、ショートステイ利用者は施設入所までの期間が未利用者より長いことがわかり、この知見の英文論文を執筆中である。さらに、高齢者同様ショートステイのニーズが高い障害児介護において、国民生活基礎調査の分析から、障害児介護をする親は44%に心理的ストレスがあり、特に活動が制限される、低収入、ソーシャルサポートが少ない層等で多くみられた。本研究から、家族介護者の実態把握を詳細に行い、ショートステイを始めとした具体的支援に結び付けていくことの重要性を明らかにした。今年度は、26年度つくば市ニーズ調査の結果から、緊急ショートステイの利用数や利用に関わる詳細な状況を把握した上で、翌年度に行う予定としていた、緊急ショートステイを利用することで施設移行せずに在宅介護を継続できた際の抑制できる介護費用の試算を行い、学会発表を行った。

また、つくば市の計画策定委員会に出席し、毎回のニーズ調査からも明らかとなっていた緊急ショートステイ利用に対する高いニーズがあるにも関わらず、利用が進まない現状があり、利用促進のシステム整備の必要性を問いかけたことで、委員会の中に緊急ショートステイ利用システムの整備に向けた部門会を立ち上げることができ、よりよいサービス提供のための整備に向けた動きを実際に前進させることができた。現場施設長のインタビュー等から、施設側の状況やサービス提供意向等の現場の現状把握をし、また行政の立場からの予算や市内の施設数や利用状況について情報共有もすることができ、緊急ショートステイを利用する上でのシステム的な問題点の把握を行った。大学と現場と行政が一体となって、緊急ショートステイ利用システム整備に向けた部門会を立ち上げるという大きな一歩を踏み出すことができ、大学がリードして整備に向けた働きかけを行ったことは、大学としての大きな成果であると考える。ヘルスサービスリサーチ平成26年度に算出した介護費用抑制の試算に、緊急ショートステイ利用システム整備に要する費用および運営費等を加味し、より精査した試算を行う。そのために、既に緊急ショートステイサービス提供を事業として取り組んでいる自治体に、その手法や運営費等の調査、および緊急ショートステイを受け入れている事業所への状況調査を行う。ただし、つくば市において緊急ショートステイ利用や提供の現状把握をした結果、ベッド数は足りており、利用が進まない理由としては提供側と利用側の情報共有が適切に図られていないこと、および提供側からは利用者の情報不足がネックでること等が判明し、これらの解決にはさほど費用を要しないことがわかっている。これらの調査や分析を踏まえ、つくば市の計画策定委員会内に立ち上げた緊急ショートステイ利用促進の部門会を軸に、つくば市において緊急ショートステイ利用に向けた整備を行っていく。また、ショートステイをはじめとするサービス利用実態や属性を把握し、要介護度別に必要なニーズを探り、さらにサービス利用実態による介護形態の違いや影響、療養状況について縦断的に把握することを目的に、介護給付費実態調査および国民生活基礎調査の個票データを申請し入手した。これらを用いて、ショートステイ利用者のその後の施設移行状況や要介護度の推移等を分析する。また、高齢者と同様にショートステイのニーズが高い障害者・児まで対象を広げた分析も予定している。研究協力者:田宮菜奈子、阿部智一、佐藤幹也、杉山雄大、渡邊多永子、川村顕、野口晴子、高橋秀人、山本秀樹、陳礼美、柏木聖代、柏木公一、伊藤智子、小林廉毅、豊川智之、冨尾淳、中村文明、松本吉央、麻生英樹、泉田信行、菊池潤、須磨崎亮、柴山大賀、山海知子、宮園弥生、山岡祐衣、武田文、門間貴史、小林洋子当該年度中に出産をし、産休をとったため、当該期間は研究を進めたり研究費を利用することができなかったため。また、産前、産後を含め、出張をすることが難しく、予定していたインタビュー調査を実施することが困難であったため。26年度は途中に出産をし、外部へのインタビュー等が困難であったため、机上で行える試算や分析、またつくば市内での移動で行えるインタビューや状況把握を行ったが、次年度は、既に緊急ショートステイ事業を整備している自治体や、サービスを提供している事業所へのインタビューのための出張を再開し、より精査された試算を行う予定である。
有毒ラン藻ミクロキスティス・ビリディスの異常増殖現象の解明に関する研究

有毒藻のM. viridisの秋に優占する原因を明らかにすべくM. viridisの生理学的特性について検討を加えた。M.viridis Nー1は30°C、連続照射条件下では増殖できず、最大の比増殖速度は25°Cの0.18day^<ー1>であり、他と比べ比増殖速度は遅い株であるが低温に強い株であることが判明した。また、光合成活性に及ぼす温度と照度の影響についても検討を加えた。M.viridisは藻体当りの光合成活性は他の種と比べかなり低温側に最適条件が存在した。この点からもM.viridisは低温性の株といえる。以上のことからM.viridisは夏期には優占しにくい種であると考えられた。Microcystisの増殖に及ぼす重金属の影響について検討を加えた。銅のMicrocystis3種へのEC_<50>(50%比増殖阻害濃度)は1ppb程度であり、クロレラより30倍感受性が高かった。またこの1ppbは自然界の銅濃度に近いものであった。銅の毒性はキレ-ト物質、土壌抽出物、鉄により解除された。またAnabaenaの共存により阻害が減少した。以上のことから自然界で非常に増殖しにくいMicrocystisは、微量の有機物質や鉄の存在により増殖が可能となるものと考えられた。この微量有機物質は藻類の生産物や底泥からの抽出物であると推定された。窒素、リンのみならずMicrocystisの異常増殖の抑制には鉄や微量有機物質による制御の可能性が示唆された。1988年6月10月にかけ霞ヶ浦において出現する各種のMicrocystisの現在量の変化を調査するとともに、霞ヶ浦から分離した有毒藻Microcystis viridis N-1、およびM.aeruginosa K-5、M.wesenhergiiについて増殖特性ならびに重金属の耐性について検討を行い、M.viridisの異常増殖現象の解明を試みた。霞ヶ浦においては8月9月にかけM.aeruginosaが優占種であったが、10月になるとM.viridisが優占種となることが判明した。また各種の照度、温度、栄養塩類濃度条件下で培養試験を実施した。照度に関しては、M.viridis N-1のみが、30°C、20001x連続条件下で増殖できないため、M.viridisの培養はすべて12時間明、12時間暗条件下で培養を行った。M.viridis N-1の最大の比増殖速度(μ)は20001xの0.18day^<-1>であり、他のMicrocystisが300050001xであるのと比較し低い照度を好む株であることが判明した。一方、温度に関しては、M.viridis N-1は、25°Cで最大のμ、0.18day^<-1>を示し、他の株の最大のμが35°Cにあること、またM.viridis N-1は35°Cでは増殖しないことを考えると、M.viridisは他のMicrocystisと比較し低い温度を好むことが判明した。栄養塩類のリンに関しては、M.viridis N-1はリン濃度が(0.02mg)/lの低濃度でもμが0.12day^<-1>と最大の約70%を示した。窒素に関しては(0.5mg)/lで0.18day^<-1>と最大のμを示したが、これらの値は他のMicrocystisとほぼ同じ値であった。1989年6月11月にかけ、霞ヶ浦および手賀沼において水の華の原因藻類であるMicrocystis,Anabaenaの現在量の変化を調査した。霞ヶ浦においては初夏にAnabaenaが優占し、次いでM.aeruginosaが、また秋期には有毒藻のM.viridisが優占し昨年と類似した種の変遷が観察された。

手賀沼にはM.viridisは出現しなかった。霞ヶ浦、手賀沼の湖水について、M.viridis,M.aeruginosa,A.spiroides,A.affinisを用いて藻類増殖の制限栄養物質について検討を加えた。夏期においては、Microcystisの制限栄養物質はリンであることが多いが、全期間を通じ鉄やEDTAを添加すると増殖が異常に増大する傾向が認められ、鉄やキレ-ト物質が制限栄養物質になることを示唆された。Anabaenaについてはリンを共存させても藻類の増殖が認められず、リンとEDTAを共存させると増殖が異常に増大する現象が認められ、キレ-ト様物質の増殖促進効果が顕著に認められた。異常増殖を解明する上で、キレ-ト物質の役割が重要と考えられ、キレ-ト物質の効果は、Microcystis,Anabaena等のラン藻に特異的に作用するものと考えられた。1990年6月10月にかけて霞ケ浦において出現するMicrocystisの現存量の変化を調査した。M.aeruginosaが夏に優占し、秋期には有毒藻のM.viridisが優占する傾向が観察された。この傾向は最近の3年間で同様であった。またMicrocystisの現存量は8月に最大となるが、Microcystisの発生がする直前の7月にAnabaenaの異常増殖が最近の3年間で観察された。現場の調査の結果からAnabaenaの増殖後にMicrocustisの増殖が認められることからAnabaenaがMicrocystisの増殖に影響を及ぼすのではないかと考え両者の混合培養を試みた。リン0.1mg/l、窒素1.0mg/lを含む合成培地でM.aerginosa及びAnabaenaを単独培養した結果、Microcystisの比増殖速度μは0.60/dであり、培養9日目に8.4×10^5cells/mlにまで増殖した。一方、Anabaenaのμは0.41/dであり、培養培養16日目に4×10^5cells/mlにまで増殖した。両者を共存させた二者培養ではAnabaenaの増殖は阻害されたが、Microcystisの増殖は促進された。また霞ケ浦の湖水を用いて二者培養を行ったところ、Microcystisは、Anabaenaの共存により著しく増殖が促進された。この増殖促進効果はキレ-ト物質を添加した場合と類似していた。AnabaenaはMicrocystisの増殖を促進する作用を有しているものと考えられた。M.aerginosa,M.wesenbergii,M.viridisの相違を明らかにすべく光合成色素の相違について検討を加えた。アセトンで脂溶性色素を抽出し薄層クロマトグラフィ-で分離したところ9つのスポットが検出された。吸収スペクトルの特徴から、クロロフィルa、βカロチン、フェオフィチンa、ミキソキサントフィル、4種のカロチノイドであることが判明したが、残りの一種は不明であった。いずれのMicrocystisも同様の色素パタ-ンを示した。
メラネシアにおけるエスノ・ポップの形成過程に関する音楽人類学的研究

本研究では、ヴァヌアツ共和国とソロモン諸島を主たる調査地として、現地におけるエスノ・ポップ(民族性を表象する大衆音楽)の形成過程の解明を試みた。その結果、ヴァヌアツ共和国では、1930年代末期から現在に至るストリングバンド音楽の活発な展開が明らかにされ、他方ソロモン諸島では、かつて主流であったストリングバンド音楽とバンブーバンド音楽が衰退し、音楽の中心が電気・電子楽器を用いたレゲエバンドに移行した状況が明らかとなった。研究代表者・山田陽一は、仏領ニューカレドニアのヌメアにある音楽制作スタジオ、マングローヴ・プロダクションにおいて、代表アラン・ルカンテ氏の協力のもと、ニューカレドニア固有のエスノ・ポップである「カネカ」のミュージシャン3名(エドゥー、ディック、ナトゥル)とのインタビュー調査を実施し、ミュージシャン自身がカネカの音楽的特徴や社会的意味をどのように捉えているかという問題について、有益な知見を得た。また、ヴァヌアツ共和国の首都ポートビラにある音楽制作スタジオ、ヴァヌアタ・プロダクションにおいて、代表ジャン・マーク・ウォン氏の協力のもと、ヴァヌアツ固有の「ストリングバンド音楽」のミュージシャン(トコタキアのメンバー約10名)とのインタビュー調査を実施し、ストリングバンド音楽のもつ音楽的特徴や社会的意味について貴重な見解を得るとともに、レコーディング状況の映像記録をおこなった。さらにパプアニューギニアの首都ポートモレスビーでは、ライブハウスにおける演奏者と聴衆の相互作用について実地調査をおこなうとともに、国立パプアニューギニア研究所の音楽部門主任研究員ドン・ナイルズ氏と、パプアニューギニアのエスノ・ポップの現状について意見交換をおこない、今後の調査の方向性や方法についてアドバイスを受けた。研究分担者・諏訪淳一郎は、パプアニューギニアのマダンにおいて、近年新たに設立された二つの音楽制作スタジオ、カリボボとイージーウェイブの代表であるルーク・バナグ氏とウォルター氏から、設立の経緯や音楽制作の方針、大手スタジオとの関係などについて詳細なインタビュー調査をおこなった。また、1990年代後半からマダンに活動拠点を置いているスタジオ、トウンブーナ・トラックスの専属ミュージシャン、デマス・サウル氏から近年の音楽状況や活動内容について広範な情報を得た。研究代表者・山田陽一は、ヴァヌアツ共和国の首都ポートヴィラにある音楽制作スタジオ、ヴァヌアタ・プロダクションにおいて、代表ジャン・マーク・ウォン氏の協力のもと、ヴァヌアツ固有の「ストリングバンド音楽」のミュージシャン(人気バンド・ダウサケのヴォーカリストであるフレディ・カロ氏)から、ダウサケの成立史、活動状況、代表的楽曲の歌詞などに関する聞き取り調査を実施し、そのライヴ演奏の映像記録をおこなった。また、新推バンド・シャクラのメンバーともインタビュー調査を実施し、その練習風景の映像を収録した。さらに、ヴァヌアツを代表するストリングバンドであるソウイアのリーダー、ジョエル・カルタン氏とのインタビューをとおして、20世紀前半におけるエマウ島(ストリングバンド発祥の地)の音楽的状況や1950年代半ばから始まるストリングバンドの成立と展開の歴史について、詳細な情報を得た。フランス領ニューカレドニアのヌメアにある音楽制作スタジオ、マングローヴ・プロダクションにおいては、代表アラン・ルカンテ氏の協力のもと、「カネカ音楽」のミュージシャン(ディックとナトゥル)とのインタビュー調査をおこない、彼らの音楽観や社会観に関する貴重な見解を得た。研究分担者・諏訪淳一郎は、ソロモン諸島ホニアラおよびサンタイサベル島において、十数人のミュージシャンから音楽活動および歌詞に関する聞き取り調査を実施するとともに、人びとの音楽聴取行動の観察をおこなった。その結果、かつて主流であったアコースティックギター中心の「ストリングバンド」と竹管楽器を使用する「バンブーバンド」の衰退が著しく、ほぼ完全に電気および電子楽器バンドによるレゲエ音楽に移行していることが明らかとなった。研究代表者・山田陽一は、ヴァヌアツ共和国エマウ島(首都ポートヴィラのあるエファテ島の北に位置する)において、ストリングバンド音楽の成立過程に関する聞き取り調査を行い、その結果、エマウ島では1930年代末期にすでにストリングバンドが結成されていたことが明らかとなった。この時期は、他の地域と比ぺて少なくとも10年以上は早く、エマウ島がヴァヌアツにおけるストリングバンド音楽発祥の地である可能性が極めて高いものとなった。またポートヴィラにおいて、ヴァヌアツを代表するストリングバンドであるソウイアのリーダー、ジョエル・カルタン氏との集中的インタビューを行い、1970年代初め以降、エマウ島の音楽スタイルがエファテ島やサント島など、ヴァヌアツの多くの島々に拡散していった過程を跡づけるとともに、50数曲に及ぶ代表的楽曲の歌詞分析を通して、エマウ島の音楽が、ヴァヌアツの政治・経済・歴史から観光・医療・時事問題に至るまで、多岐にわたる社会的文化的メッセージを発信してきたことを解明した。研究分担者・諏訪淳一郎は、ソロモン諸島国イサベル州プアラにおいて、ソロモンの著名なミュージシャン、ローリー・ボゲセ氏と、音楽活動の歴史、その経済的側面、作詞作曲の手法、歌詞に用いる言語の選択等について集中的インタビューを行った。その結果、長期にわたる音楽活動にはモラル上の抑圧と経済的困難がつきまとうこと、また母語による作詞とピジン語による作詞を使い分けることによって、音楽活動および音楽そのものが二極分化していることなどが浮き彫りにされた。

またプアラの近隣村落において音楽の創作と受容に関する調査を行い、村落で創作された曲が全国的にヒットした事例があることや、ソロモンの他地域で作られた曲が村落で広範囲に受容されていることなどから、音楽の創作と受容両面における村落生活の重要性が明らかとなった。