hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サルデーニャ語の動詞における形態統語論の通時的研究

期間の前半は、Tobler-Mussafiaの法則の「改訂版」によって、古サルデーニャ語の定動詞節のクリティック位置の体系的な記述を試みた。さらに、古サルデーニャ語には現代サルデーニャ語と同じ位置に現れるクリティックがあることに対して、古サルデーニャ語ではTobler-Mussafiaの法則の消失がすでに開始していたと考え、クリティックの位置の通時的変化について基礎的な考察を加えた。期間の後半は、古サルデーニャ語におけるクリティックの重複が生じる条件についての分析をおこなった。その結果、クリティックの重複は、目的語の意味的特徴のみならず、目的語のトピック性が深く関わっていることを示した。本年度の前半は、Condaghe di San Pietro di Silki(12世紀)などを資料として、古サルデーニャ語におけるクリティックの出現位置の記述、および現代サルデーニャ語にいたるまでのクリティックの出現位置の変化について考察をおこなった。具体的には、Tobler-Mussafia (TM)の法則の「改訂版」によって、古サルデーニャ語の定動詞節のクリティック位置の体系的な記述を試みた。さらに、古サルデーニャ語には現代サルデーニャ語と同じ位置に現れるクリティックがあることに対して、古サルデーニャ語ではTMの法則の消失がすでに開始していたと考え、クリティックの位置の通時的変化について基礎的な考察を加えた。具体的には、クリティックの出現位置の規則はWanner (1996)が主張するように、「第1要素への接合」から「動詞への接合」への変化、そしてプロクリティックが許容される環境の拡大によって説明できることを指摘した。この研究成果はすでに学術雑誌にて公表されている。本年度の後半は、Carte Volgari (1070-1226)におけるクリティックとそれが指示する目的語の重複、およびClitic Right Dislocation(クリティックをともなう右方移動)が生じる諸条件について、目的語の性質(人間/非人間、定/不定)と情報構造(トピックへのなりやすさ)の観点から記述をおこなった。3月には、カリアリ大学図書館に赴き、Condaghe di San Pietro di Sorres(14世紀)の写本の電子ファイル、および関連論文を入手した。また次年度以降の、他のロマンス諸語を視野に入れた分析に向けて、ナポリにて古ナポリ方言の資料および関連論文の収集をおこなった。いくつかのロマンス諸語では、基本語順の文、つまり直接/間接目的語が動詞の項の位置に置かれるとき、その目的語をクリティックが同一の文中で先取りすること、すなわち「クリティックの重複」が可能である。平成26年度は、古サルデーニャ語文献Carte Volgari (1070-1226)を史料として、クリティックの重複が生じる諸条件について記述を試みた。先行研究では、クリティックの重複の有無は目的語の意味的特徴に依存すると考えられてきた。すなわち、目的語が[+有生]あるいは[+定]によって特徴づけられるとき、重複が生じるというのが一般的な見方であった。しかしながら、古サルデーニャ語では、上記の2つの特徴を持っていないにも関わらず、重複が生じる例が存在する。そこで本研究では、古サルデーニャ語におけるクリティックの重複について、(a) Clitic Left Dislocation(左方移動構文)との統語論的・語用論的差異、(b) [+有生]あるいは[+定」によって特徴づけられる直接目的語に付加される対格前置詞aとの関連、(c)情報構造の3点を視野に入れた考察をおこなった。考察の結果、クリティックの重複は、目的語の意味的特徴よりも、目的語のトピック性に大きく関連していることを主張した。また、対格前置詞aが付加されない直接目的語においてもクリティックの重複が観察されることを示した。加えて本研究では、古サルデーニャ語におけるクリティックの重複は、純粋に一致の機能のみを担っているのではなく、トピック性の表示という談話的な機能を保持していることから、文法化の過程の中途段階にあるという可能性を示唆した。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目標のひとつであった、クリティックの出現位置とその通時的変化については一定の成果を得ることができた。また、この研究成果を発展させる形で、クリティックの重複に関する研究に着手することができた。そのような意味では、サルデーニャ語の形態統語論研究に新たな知見を示すことができたといえる。現地の図書館での所蔵調査においても、本研究に必要な資料を手に入れることができた。しかしながら、本研究は開始してから半年しか経過しておらず、動詞の統合的構造から分析的構造への移行など、まだ未着手のテーマもある。以上の理由から、「(2)おおむね順調に進展している。」と判断した。

さし当たっては、平成25年度から実施している、古サルデーニャ語におけるクリティックの重複(clitic doubling)についての分析を継続する。具体的には、重複をこうむる名詞(句)の性質と情報構造に着目し、重複が生じる諸条件について明らかにする。この分析の成果を踏まえて、サルデーニャ語における語順の問題について、「動詞第2位置の規則」の消失・左方移動/右方移動・言語接触に焦点を当てつつ、考察をおこなう予定である。上記の研究を遂行するにあたって、他のロマンス諸語における形態統語論の通時的変化についても考察する。同系言語において生じた通時的変化の実例に、サルデーニャ語における当該の現象について解明する手がかりが存在する可能性があるからである。とりわけ、スペイン語におけるクリティックの重複、イタリア語における左方移動/右方移動について重点的に考察をおこなう。またサルデーニャ語は、南イタリア方言と多くの形態統語論的特徴を共有している。昨年度に収集した、古ナポリ方言の資料も駆使しつつ、サルデーニャ語の言語特徴、およびロマンス諸語の中での位置づけを明らかにしたいと考えている。本研究は、古サルデーニャ語文献に現れる文をもとに実証的な立場から考察を進めていくが、古文献から得られる言語情報には限界があり、サルデーニャ語の通時的研究には大きな支障となる。このような難点を克服するために、サルデーニャ島の内陸部に位置する集落に赴き、母語話者に対する聞き取り調査を実施する。具体的には、クリティックの重複と語順の関連、右方移動構文の韻律的特徴などについて調査する。
二点配位光型活性ルイス酸およびブレンステッド酸のデザインと触媒的不斉合成への応用

当研究室では、近年、金属-酸素-金属構造を有する光学活性ルイス酸触媒の有機合成化学の分野における実用性について検討を行っている。本研究においては、各種アルデビドの不斉アリル化に対し高活性を示すことが見出されている、2,2-ビナフトールを不斉配位子として用いたチタン-酸素-チタン架橋を有する光学活性ルイス酸触媒の汎用性の検討および活性化機構の解明に取り組んでいる。今回本触媒をα,β-不飽和アルデヒドを求双極子剤として用いた不斉1,3-双極子付加環化反応へ適用することに成功した。通常、極性分子である1,3-双極子がルイス酸に強く配位し反応を阻害することが知られており、本研究はそのような常識を覆す研究である。具体的には、各種N-ベンジルニトロンとアクロレインを用いた高立体選択的1,3-双極子付加環化反応を達成した。なお本反応で得られる光学活性イソオキサゾリンは簡単な還元過程を経ることにより、生理活性を有する各種1,3-アミノアルコールに変換可能であることからも本研究の合成的価値が伺える。また、1,3-双極子としてジアゾ化合物を用いたα-置換アクロレインとの不斉環化反応の開発にも取り組み、本反応においても高立体選択性の獲得に至った。さらに本反応によって得られたジアミン部位を有する環化付加体は、数段階の化学的修飾を施すことにより、生理活性天然物であるマンザシジンAへと変換することにも成功した。本研究においては、各種アルデヒドの不斉アリル化に対し高活性を示すことが見出されている、2,2-ビナフトールを不斉配位子として用いたチタン-酸素-チタン架橋を有する光学活性ルイス酸触媒の汎用性の検討および活性化機構の解明に取り組んでいる。今回本触媒をニトロンとα,β-不飽和アルデヒドを用いた不斉1,3-双極子付加環化反応へ適用したところ、高選択性を示すことを見出した。通常、ルイス酸を用いた電子不足α,β-不飽和カルボニル化合物とニトロンの不斉1,3-双極子付加環化反応は、十分な活性化を得るためには実用的観点からは望ましくない特殊な基質の使用が必要とされており、今回の研究では入手の容易なα,β-不飽和カルボニル化合物であるアクロレイン、および脱保護の容易なニトロンを用いて高活性を得られた点は特に注目すべき成果と言える。具体的には各種N-アリーリデンベンジルアミンN-オキシドおよびN-アルキリデンベンジルアミンN-オキシドを1,3-双極子、アクロレインを求双極子剤として用いた環化付加反応に際し、同触媒を用いることにより、おおむね良好な収率で生成物が得られ、さらに最大で97%eeというほぼ完璧な高エナンチオ選択性の発現が確認された。
局所遺伝子導入による移植後動脈硬化症に対する特異的治療法開発

1:6種類の組み替えアデノウイルスを作成した。PCR法にてマウス脾細胞から、B7.1,B7.2,PD-L1,PD-L2,ICOS ligand cDNAをクローニングし、核酸配列決定からPCRによる人為的変異のないことを確認した。各遺伝子と変異MCP-1遺伝子(7ND)cDNAを非増殖型アデノウイルスに組み込み、各遺伝子を発現する組み替えアデノウイルスを作成した。各ウイルスが目的の遺伝子を強制発現するか否かは、293細胞およびHeLa細胞への感染実験を行い、mRNAと蛋白発現の両者で確認した。2:ラット大動脈移植片に対するex vivoでの遺伝子導入条件を確立した。GFP発現アデノウイルスを用いた検討で、10^<10>10^<11>pfu/mlの濃度のアデノウイルス溶液に37°C1時間浸漬することで、ラット大動脈壁実質細胞に遺伝子導入可能であることが明らかとなった。3:我々のこれまでの研究から移植後動脈硬化症に関与すると推定された3つのケモカイン系:MCP1-CCR2、RANTES-CCR5,IP10-CXCR3系の阻害によって本症の分子標的治療が可能か否かを検討するために、抗MCP1抗体または多ケモカイン拮抗活性を持つウイルス産物:vMIP-IIの投与によるラット移植後大動脈硬化症治療実験を行った。その結果、移植4週後の内膜/中膜面積比はisograft群:2.2±0.7%、Allograft群:24.7±6.2%、MCP1抗体群:22.5±7.4%、vMIP-II群:23.9±6.6%であった。当初の目的に添って、組み替えアデノウイルスの作成と局所遺伝子治療条件の設定に成功した。時間及び予算上の制約から、作成した組み替えウイルスによる治療実験を行うには至らなかったが、抗体及び拮抗物質投与によるケモカインを対象とした分子標的治療開発上の若干の知見を得た。
博物館と動物園の展示解説の共通化による新たな学習機会の提供に関する実践的研究

本研究の目的は、博物館、動物園がそれぞれ持つ情報を、身近なITである携帯電話等の携帯情報端末を活用して結びつけ、新たな学習機会を提供しようというものである。多くの博物館が共通に活用できる展示解説コンテンツの条件として(1)実物資料に限定されない広い情報提供、(2)地域ごとの情報提供、(3)更新される新しい情報の提供、(4)主体的に情報を探索する仕組み、(5)利用者に使いやすい端末の利用、という点が明らかになり、その実現の一形態として、博物館が従来ホームページ等で公開してきた研究成果に関する最新情報を携帯電話で閲覧できる仕組みの有効性が明らかになった。平成19年度は,博物館と動物園で共通に提供することで効果的となるコンテンツの開発方針について調査を行い,その方向性を検討した。マリンワールド海の中道における調査や,博物館においてICTを活用する関係者との研究会における議論から,博物館は実物資料に限定せず,広く情報をオープンにして提供することの重要性が明らかとなった。また,情報を一方的に受け取るだけでなく,利用者が主体的に情報を探す仕組みの重要性が示された。九州大学ユーザーサイエンス機構の巡回展示開発担当者に対するインタビュー調査では,展示が巡回した先での地域の特性に合わせた情報を蓄積し,共有する仕組みの必要性が強調された。上野動物園の飼育解説員に対するインタビュー調査では,博物館と動物園における情報提供の違いとして,生きた動物を展示する動物園では博物館に比べて固定的な解説情報が長持ちしないことが明らかとなり,既存の固定的なコンテンツをデータベースとして蓄積する仕組みよりも,複数の施設が共通の視点を持って新しい情報を協力して蓄積する仕組みを構築するほうがより有効であることが示唆された。青森県立美術館におけるマルチメディア端末を用いた解説情報の提供実験の見学や,岩手県立大学の携帯情報端末開発担当者へのインタビュー,携帯電話を用い,目の前にある風景を写真で記録しぬりえに変換して観察を行うシステムの国立科学博物館における試行結果からは,利用者にとって使いやすい携帯端末を使い,ストレスなく情報を入手することの重要性が明らかとなった。以上をふまえ,本研究において開発する共通ガイドの方向性として,利用者が最も使い慣れた端末である携帯電話を使い,電子図鑑のように基本的な解説情報が取り出せることに加え,動物や研究の最新情報をクイズやぬりえといった親しみやすい手法で取得できるものと定め,開発を開始した。昨年度の調査で明らかとなった共通コンテンツの条件である(1)実物資料に限定されない広い情報提供(2)地域ごとの情報提供(3)更新される新しい情報の提供(4)主体的に情報を探索する仕組み(5)利用者に使いやすい端末の利用を元に、博物館の展示に関連する研究成果の情報を提供する仕組みを構築した。共通コンテンツは国立科学博物館の海棲哺乳類情報データベースを用いた。海棲哺乳類の展示は多くの博物館、動物園、水族館で行われていることと、日本各地で年間約200件の海棲哺乳類のストランディング(座礁)が記録されており、博物館や動物園、水族館がその対応に当たっていることから、上の条件(1)(2)(3)に適していると考えた。また、携帯電話は最も広く普及している携帯端末であり、(4)(5)の条件に適していると考え、携帯電話のインターネット機能を活用することとした。元々はインターネット上で検索するように設計されていたデータベースを携帯電話のインターネット経由でも閲覧できるようにしたため、ウェブブラウザを搭載した端末であれば利用が可能な仕組みへと発展した。都道府県ごとに記録されたストランディング情報を閲覧でき、日本各地の展示施設において利用可能という利点を生かすため、九州大学ユーザーサイエンス機構が開発した巡回展「クジラとぼくらの物語」において福岡、大阪を始め全国6会場で情報提供を試行し「身近な地域の情報が得られる」「ストランディングヘの理解が深まる」という効果が確認された。この仕組みは引き続き巡回展で用いられる他、各地の水族館等での利用を計画している。また、国立科学博物館の展示室では、携帯電話の新機能であるワンセグを用い、ストランディング時の映像や、座礁した個体が展示標本になるまでの映像をあわせて提供し、携帯電話を使って自分の興味に応じて、より詳細な情報を取り出せ、個々の学習意欲に対応した情報提供の利点があることが明らかとなった。
心筋ミオシンを抗原とした実験的心筋炎による自己反応性心筋細胞障害T細胞株の樹立

心筋ミオシンを抗原とした実験的心筋炎による自己反応性心筋細胞障害T細胞株の樹立に向けて以下の研究を本年度行った。1.免疫組織学的検索:Lewisラットをヒト心筋ミオシンで2回感作し、実験的自己免疫性心筋炎を作製した。第21日目にラットを屠殺し、モノクロ-ナル抗体OX42、W3/25、OX8、OX33にて免疫組織学的に検索すると、炎症細胞は織球が70%と多く、次いでCD4陽性T細胞が20%、CD8陽性が数%で、B細胞は稀であった。2.トランスファ-実験:この心筋炎のエフェクタ-を明らかにする目的で、心筋炎ラットから得た免疫グロブリンを濃縮し、また採取リンパ球を未処置でそれぞれ同種健常ラットに大量移注したが心筋炎は発生しなかった。そこで、このリンパ球をレクチンで活性した後3×10^6個移注すると、心筋炎がトランスファ-された。3.T細胞の膜表面特性:心筋炎ラットの心臓から浸潤リンパ球を採取し、αβTCR、CD11A、CD18、CD4、CD8にて二重染色し、フロ-サイトメトリ-にて細胞同定を行った。70%はCD4単独陽性細胞であり、その大部分がαβ型TCR陽性細胞であった。接着因子であるLFAーIはαβ陽性細胞上で増強していた。このT細胞にヒト心筋ミオシンを投与すると、活性化現象を認めた。4.T細胞クロ-ンの規制因子:この自己免疫性心筋炎の規制因子を薬剤の抑制効果にて検討した。その結果、アスピリン、インドメタシン、プレドニソロンでは抑制されず、FK506および15デオキシパ-ガリンによって発症が抑制された。以上の研究を通じて、この実験的心筋炎における自己反応性心筋細胞障害T細胞の表面抗原の特性、並びにこのT細胞クロ-ンの規制因子が明らかになり、T細胞株の樹立に資する貴重なデ-タが得られた。
繊維状産業廃棄物からの衝撃緩衝剤の開発

(1)本研究は古紙ならびに繊維廃棄物から実用性のある緩衝用成形材を作り出す方法を見出すことを目的とし、特に古紙からのそれに重点をおいて検討した。実用性のある成形材としては机上設計的にはある一つの解答を見出したが、その具体的な製法を見出すまでには至っていない。(2)すなわち古紙破砕物を(水溶性熱可塑性樹脂/発泡剤)系と乾式混合し、これを加熱形成し古紙ネットワーク構造体(図1)を作り出せば良いことはわかったが、この実現方法の鍵となる適切な樹脂/発泡剤系を見出すこと、これと古紙破砕物との混合物の粒子の製法についてはまだ手が届いていない。(3)繊維屑からの緩衝体モデルとして融着系繊維塊を取り上げた。また緩衝特性の第1次的な近似モデルとしてこの繊維塊の圧縮特性を検討した。その結果、繊維塊ではその圧縮特性に繊維の配向効果が強く現れること、またこれらの圧縮特性は異方性セル構造体の理論モデルで解釈できそうなことがわかった。(4)高分子系である代表的な3種の緩衝剤(ポリスチレンフォーム、ポリウレタンフォーム、融着性繊維塊)について、圧縮特性を緩衝効果の観点から検討した。これら3種の緩衝材はセル構造体特有の逆S字型圧縮変形特性を示すが、ポリスチレンは後2者に比べて10倍以上の応力値を示すことがわかった。これらのことから、強い衝撃に対してはポリスチレンフォーム、低い衝撃に対してはポリウレタンフォームや融着性繊維塊通い緩衝効果を有している。また同種の材料では一般に高密度品はより高い衝撃に対する緩衝に、低密度品はより小さい衝撃に対する緩衝に適しているといえる。古紙破砕物を水と混ぜ、直径1mm程度の粒状に成形した。これにポリエーテル系高分子の水溶液をスプレーし、乾燥することにより表面部分に高分子を含む古紙破砕物の粒状成形材を作成した。これを金網で作成した直径および高さ約5cmの型に入れ、約100°Cに加熱成形した。この際成形物の比重は約0.2g/cm3になるように調整した。得られた成形品の衝撃緩衝機能は添加した高分子の分率により異なり、多量の高分子を添加すると高衝撃に対する緩衝性および耐衝撃性が向上し、重量物に適した衝撃緩衝材が得られた。一方、古紙破砕物のバインダーとなりうる最小量の高分子を添加した場合には、低重量物に対する比較的穏やかな衝撃緩衝機能を有する成形物が得られた。しかしながら、耐衝撃性は比較的低く、繰り返しの使用に耐えうるものではなかった。現在、上記のプロセスの実用化および最適化について検討中である。現在、古紙・繊維の廃棄ならびに緩衝材としての発泡ポリスチレンの廃棄は、環境保全上大きな問題になっている。これらの問題の同時的解決策の一つとして、古紙・繊維から実用性のある緩衝材を作り出す方法を見いだすことを目的としている。古紙破砕物・繊維屑へ水溶性の熱可塑性高分子をバインダーとして配合した多孔性の粒子状成形材を作り、これを発泡成形し、希望の形状を有する緩衝成形品とする。アクリル・アクリル酸共重合樹脂を殻とする微粒子状発泡剤を古紙破砕物と混合し、約80度で直径約2mmの粒子状に造粒し、この多数の粒子を成形型に投入し、約110度にて発泡成形し、緩衝成形品を得た。この成形品の見かけ密度は、約50g/m^3で、その圧縮特性から推定される吸収エネルギーは、みかけ密度20g/m^3の発泡ポリスチレンのそれに近い値であった。ただし、この方法を実用化するには、発泡剤の改良、造粒方法の詳細な検討、量産化技術の開発等による性能(軽量性、衝撃吸収エネルギー等)の向上ならびに経済性の改善を計る必要がある。

現在、古紙・繊維の廃棄ならびに緩衝材としての発泡ポリスチレンの廃棄は、環境保全上大きな問題になっている。これらの問題の同時的解決策の一つとして、古紙・繊維から実用性のある緩衝材を作り出す方法を見いだすことを目的としている。古紙破砕物・繊維屑へ水溶性の熱可塑性高分子をバインダーとして配合した多孔性の粒子状成形材を作り、これを発泡成形し、希望の形状を有する緩衝成形品とする。アクリル・アクリル酸共重合樹脂を殻とする微粒子状発泡剤を古紙破砕物と混合し、約80度で直径約2mmの粒子状に造粒し、この多数の粒子を成形型に投入し、約110度にて発泡成形し、緩衝成形品を得た。この成形品の見かけ密度は、約50g/m^3で、その圧縮特性から推定される吸収エネルギーは、みかけ密度20g/m^3の発泡ポリスチレンのそれに近い値であった。ただし、この方法を実用化するには、発泡剤の改良、造粒方法の詳細な検討、量産化技術の開発等による性能(計量性、緩衝吸収エネルギー等)の向上ならびに経済性の改善をを計る必要がある。そのため樹脂を殻とする微粒子状発泡剤の検討を行ったが、実用化につながるほどの改善効果は得られなかった。一方繊維状屑からの緩衝材については、組織の集合形態と緩衝特性の関係に関する有用な基礎的知見が得られた。
摂食障害におけるヒスタミン神経系の役割

昨年度に引続き、中枢ヒスタミン神経系の動態を明らかにするため、H1受容体の放射性リガンドである「11C」ドキセピンを用いたPET検査を行った。対象は通算で健常女性10人、神経性食思不振症患者10人である。被験者には全例インフォームドコンセントを事前に得、さらにドキセピン投与量は約2.8-3.5mCiと当初の予定投与量より少ない量で行い被検者への影響を最小限にして実施。全例安全に問題なく検査を終えている。また男性例は先行研究の健常男性10例を用いることとした。現在解析を終えた健常男性7例、健常女性9例、神経性食思不振症患者7例を比較検討した。男女差の検討では、健常男性に比し健常女性において、前頭眼窩野で有意に結合能の亢進が認められた。疾患群と健常者との検討では、健常男性に比し患者群において、扁桃体で有意に結合能の亢進を認め、前頭眼窩野で亢進傾向を認めた。また健常女性に比し患者群において、扁桃体で亢進傾向を認めた。逆に女性群や疾患群で結合能の低下している領域は認めなかった。今回結合能に差が認められた、扁桃体、前頭眼窩野は辺縁系回路の一部をなし、食物に対する情動評価を行っていると考えられ、非常に興味深い結果である。中枢ヒスタミン神経系は単に満腹中枢の刺激による摂食の調整だけでなく、より高度な精神機構を介して摂食障害の病態に影響を及ぼしている可能性がある。しかも性差を認めることから、この疾患が女性に多いという発症因子としての重要性も示唆される。今後全例の解析を行い、さらに先行研究であるうつ病との比較、各種心理テストで評価した心理傾向との関連、レプチンなど他の摂食調整因子との関連などを検討することで、中枢ヒスタミン神経系の役割がさらに明らかになると考えられる。【平成14年度実績】中枢ヒスタミン神経系の動態を明らかにするため、[11C]ドキセピンをリガンドとしたPET検査を行った。対象は、健常者女性5人(20-25歳、BMI=19.5-21.8)、神経性食思不振症患者3人(22-28歳、BMI=11.7-13.2)である。被検者には全例インフォームドコンセントを事前に得、さらにドキセピン投与量は約2.8-3.5mCiと当初の予定投与量より少ない量で行い被検者への影響を最小限にして実施。男性例は先行研究の正常群を用いることとし、さらに健常女性、患者群の症例数を増やし、精度を高めていく予定である。また被検者には心理テスト(性格傾向、抑うつ、不安、検査時の気分、自己効力感などを評価する自己記入式質問紙を用いる)と採血(レプチン、コルチゾール等の測定)、Brain MRIを合わせて行っている。現在得られたPETデータをMRI画像とあわせ、コンピューター解析中である。検討項目としては、先行研究である健常およびうつ病の男性例を対象とした研究との比較にて、中枢ヒスタミン神経系の性差、疾患における動態を明らかにしていくこと。また心理テストにより評価した心理傾向と中枢ヒスタミン神経系の関連や、レプチン等の摂食調整因子との関連を明らかにしていくことである。【平成15年度実績】昨年度に引き続き、中枢ヒスタミン神経系の動態を明らかにするため、H1受容体の放射性リガンドである[11C]ドキセピンを用いPET検査を行った。対象は昨年度と合わせて、健常者女性10人(20-27歳)、神経性食思不振症患者7人(22-27歳)である。被検者には全例インフォームドコンセントを事前に得、さらにドキセピン投与量は約2.8-3.5mCiと当初の予定投与量より少ない量で行い被検者への影響を最小限にして実施した。男性例は先行研究の正常群を用いることとし、平成16年度においてさらに患者群の症例数を増やし、精度を高めていく予定である。また被検者には心理テスト(性格傾向、抑うつ、不安、検査時の気分、自己効力感などを評価する自己記入式質問紙を用いる)と採血(レプチン、コルチゾール等の測定)、Brain MRIを合わせて行った。さらに、得られたPETデータをMRI画像とあわせ、コンピューター解析を行った。検討項目としては、先行研究である健常およびうつ病の男性例を対象とした研究との比較にて、中枢ヒスタミン神経系の性差、疾患における動態を明らかにしていくこと、また心理テストにより評価した心理傾向と中枢ヒスタミン神経系の関連や、レプチン等の摂食調整因子との関連を明らかにしていくことであり、現時点の解析では、男性健常者に比し女性健常者で受容体結合能が亢進している領域と、女性健常者に比し患者群で亢進している領域が確認されている。平成16年度には、さらに解析を進め、その役割を明らかにする。

被験者には全例インフォームドコンセントを事前に得、さらにドキセピン投与量は約2.8-3.5mCiと当初の予定投与量より少ない量で行い被検者への影響を最小限にして実施。全例安全に問題なく検査を終えている。また男性例は先行研究の健常男性10例を用いることとした。現在解析を終えた健常男性7例、健常女性9例、神経性食思不振症患者7例を比較検討した。男女差の検討では、健常男性に比し健常女性において、前頭眼窩野で有意に結合能の亢進が認められた。疾患群と健常者との検討では、健常男性に比し患者群において、扁桃体で有意に結合能の亢進を認め、前頭眼窩野で亢進傾向を認めた。また健常女性に比し患者群において、扁桃体で亢進傾向を認めた。逆に女性群や疾患群で結合能の低下している領域は認めなかった。今回結合能に差が認められた、扁桃体、前頭眼窩野は辺縁系回路の一部をなし、食物に対する情動評価を行っていると考えられ、非常に興味深い結果である。中枢ヒスタミン神経系は単に満腹中枢の刺激による摂食の調整だけでなく、より高度な精神機構を介して摂食障害の病態に影響を及ぼしている可能性がある。しかも性差を認めることから、この疾患が女性に多いという発症因子としての重要性も示唆される。今後全例の解析を行い、さらに先行研究であるうつ病との比較、各種心理テストで評価した心理傾向との関連、レプチンなど他の摂食調整因子との関連などを検討することで、中枢ヒスタミン神経系の役割がさらに明らかになると考えられる。
雌性先熟魚キジハタの性的可塑性の実態：性転換過程における生殖細胞と体細胞の挙動

ハタ科魚類のキジハタは、メスからオスへと性転換する繁殖様式を持つ。本研究では、キジハタの性転換の生理機構を明らかにするため、脳下垂体に着目した。最初にキジハタの雌雄の脳下垂体を用いてRNA-seqを行い、脳下垂体で分泌されるホルモン数種(糖タンパクホルモン、GH/PRLファミリー)の遺伝子配列を単離した。その後、生殖腺の組織学的観察によって、キジハタの性転換ステージを四段階に分類し、各種ホルモンの遺伝子発現量をqPCRにより測定した。その結果、糖タンパクホルモンの内、FSH beta遺伝子の発現が性転換初期に急激に上昇することを明らかにした。ハタ科魚類は、雌から雄へ性転換する雌性先熟型の生殖様式をもつ魚で、本州中部以南からインド方面まで広く生息する。ハタ科魚類は美味であることから、市場価格(5,000-8,000円/kg)が非常に高く「超高級魚」「幻の魚」とされる。そのため漁業者からハタ科魚類の資源増大が強く望まれている。本研究で対象とするキジハタは西日本各地に多く生息し、ハタ科魚類の中で最も早く種苗生産の技術開発研究が開始された(昭和58年)。現在、北陸/東海/近畿/中四国/九州でキジハタの量産化事業が行われ、種苗の供給が行われている。しかしながら現在、キジハタ種苗生産を行う上で、本魚種が性転換を行う事が原因で親魚の「性」に関する新たな問題(e.g.性比の偏り)が浮上している。そこで本研究では、ハタ科魚類の性に関する基礎知見を収集することにより、問題解決を行う。加えて種苗の不妊化に関する研究も同時に行い、ハタ科魚類の種苗生産技術の高度化を目指す。ハタ科魚類の性転換は、脳-脳下垂体-生殖腺(H-P-G axis)による一連の情報伝達系により調整されていることが明らかになっている。そのため今年度はH-P-G axisの中心である脳下垂体の解析を重点的に行った。具体的には、次世代シークエンサー(Mi-seq:イルミナ社)によりキジハタの脳下垂体のRNA-sequenceを実施した。その結果、キジハタの脳下垂体において分泌される全てのホルモンの遺伝子(POMC, FSH, LH,TSH, GH, PRL, SL)を単離する事が出来た。現在、これらの遺伝子の性転換に伴う発現変化をリアルタイムPCRにより解析している。市場価値が高く,資源の増大が求められているハタ科魚類は,メスからオスへと性転換する雌性先熟型の生殖様式を持つ.そのためハタ科魚類は発生過程において,最初にメスへと分化し排卵を経験した後に,成長し機能的なオスへと性転換する.このような他の増養殖対象魚では見られない生殖様式に起因して,現在種苗生産の現場において,ハタ科魚類の親魚の「性」に関する様々な問題が引き起こされる(例:親魚の中にオスが存在しない,親魚の性比が偏る等).このような問題を解決するためには,ハタ科魚類の性転換に関する基礎的な生理学的知見が重要となる.そこで本研究課題では,数多いハタ科魚類の中でも,種苗生産に関する研究が古くから行われており,且つ世界で最も食用に供されているキジハタ(Epinephelus akaara)をモデルとして,本種の性転換に関する生理機構を解析した.これまでの研究から,ハタ科魚類の性転換の開始には内因性のアンドロゲンとエストロゲンの相対的なバランスが変化する事が重要であることが明らかになっている.このバランス変化は,脳下垂体によって調整されていると考えられるため,前年度にキジハタの脳下垂体のRNA-seqを行った.その後, RNA-seqデータからin silico解析によって各種のホルモン(POMC, FSH, LH, TSH, GH, PRL, SL等)をコードする遺伝子を単離した.本年度は,これらのデータに基づいてリアルタイムPCR測定系を構築し,性転換に伴う遺伝子発現の変化を解析した.その結果, FSHの発現量が性転換初期に劇的に上昇する事を確認した.この現象は他のハタ科魚種(カンモンハタ)でも確認されている.以上の結果から,キジハタの性転換においても脳下垂体から放出されるFSHが重要な働きを持つ事を明らかにした.また成長ホルモン(GH)やプロラクチン(PRL)は性転換には関与しない事実も同時に明らかにした.ハタ科魚類のキジハタは、メスからオスへと性転換する繁殖様式を持つ。本年度は、キジハタの脳下垂体におけるRNA-sequenceを行った。その結果、本研究の目的であるハタ科魚類の性転換の生理機構の解明に関するツールを全て揃えることが出来た。加えて、様々な性転換段階にあるキジハタサンプルも確保出来ている。今後、脳下垂体ホルモン遺伝子の性転換に伴う発現変化を中心に解析していく魚類生殖

生理学キジハタの脳下垂体で分泌されるホルモン群の遺伝子(POMC, FSH, LH,TSH, GH, PRL, SL)を全て単離する事が出来たので、今後は、性転換に伴うこれらのホルモン群の遺伝子の発現変化を解析する。これらの解析を通じて性転換に重要な働きを持つホルモンを同定する。本年度は、これまで解析に必要なツールの作製を優先してきた。今年度は、作製したツールを用いて実際の性転換に伴う遺伝子の変化を網羅的に解析する。本年度はキジハタの脳下垂体で分泌されるホルモン群の遺伝子(POMC, FSH, LH,TSH, GH, PRL, SL)を全て単離する事が出来た。今後は、性転換に伴うこれらのホルモン群の遺伝子の発現変化を解析する。
日本中世都市の空間構造とその認識に関する歴史地理学的研究

(1)前年度までに収集した史資料をもとに、戦国期小田原の空間構造の変遷について、分析を深め研究をまとめた。その結果、小田原城の縄張りの変化と呼応して、小田原城下の空間構造も変化した過程を明らかにできた。具体的には、16世紀第2四半期と第3四半期に変化の画期が想定されること、第一の画期には中世的な分散的市街が東海道沿いに連続するようになり、第二の画期には都市空間の面的拡大とともに、港湾機能を取り込む形で、領主権力・北条氏の城下町への統制強化・再編がなされることを指摘した。この研究成果は、日本史研究会中世史部会(2005年2月22日)にて、学会口頭発表を行った。現在、学術雑誌に投稿準備中である。(2)尾張津島の中世における都市空間構造の変化について、実証的な検討を行った。津島は、古木曽川の河口部に発達した、中世尾張国における有数の港湾都市である。地籍図、地名、文献史料、絵図資料を総合的に分析し、1416世紀における都市の変遷過程を明らかにした。その結果、16世紀前半に、津島においては低湿地の埋め立てと新港の整備という事業が大規模に行われ、都市空間構造が大きく転換したことが分かった。この成果は、山村亜希「中世津島の景観とその変遷」(愛知県立大学文学部論集53、2004)に掲載された。(3)平成14年度から16年度にかけて行った、豊後国府、小田原、津島に関する個別研究を軸とし、その他の日本全国の多くの中世都市に関連する先行研究やフィールドワークの成果をふまえて、中世都市の空間構造と認識について総括を行っている。その成果は、展望論文としてまとめ、現在投稿準備中である。本年度は、中世都市の空間構造の実態と領主権力・都市民の空間認識のあり方について研究を行った。具体的には、東国の代表的な中世都市である小田原に加えて、以前から資史料の収集を進めていた豊後国府(府内)を研究対象地とした。いずれの都市についても、(1)中世文書史料、(2)中世絵図、(3)考古学的データ、(4)近世地誌類・絵図類、(5)明治期の地籍図を収集し、検討を加えた。豊後国府(府内)に関する(1)(5)の資料を総合的に検討した結果、中世を通じて豊後国府(府内)は、古代豊後国府の構造を踏襲した分散的・複合的な空間構造を呈していたことが明らかになった。その一方で、領主権力・大友氏の発給した都市法には、豊後国府の空間を統一的・求心的な構造としてみなす大友氏の認識が表現されていた。その他の都市の研究成果をふまえると、中世前期都市においては、現実の空間構造と領主権力の空間認識の乖離が一般的にみられると言える。さらに、その乖離は中世後期都市に至って徐々に解消されるとの見通しを得た。この研究成果は、人文地理54巻6号に論説として発表した。また小田原に関しても同様に、(1)(5)の資料を総合的に検討しつつある。小田原には、戦国期に全国でも屈指の規模の惣構と呼ばれる都市囲郭装置が建設された。従来の研究では、惣構の軍事機能が強調されてきたが、本年度の検討の結果、惣構には経済機能が大きいことが推定された。さらに、惣構の選地には領主権力である後北条氏の空間認識が関与している可能性が指摘できる。現在、後北条氏の建設したその他の東国の城下町(韮山・八王子・玉縄・佐倉)と小田原とを比較しながら、空間構造の実態と惣構との関連について考察を進めている。これらの成果を総括して論文を執筆し、地理学関連学術雑誌に投稿する予定である。(1)前年度に引続き,中世豊後国府の空間構造を,特に港湾に着目して,実証的に考察した。前年度の成果(山村亜希「中世前期都市の空間構造と都市像」人文地理54-6,2002)では,中世前期の豊後国府では,政治機能の展開する地域と港湾とが離れて立地し,徐々にそれらが近接するという空間構造の変遷過程を提示したが,詳細な港湾の復原には至らず,実証的な復原研究による論旨の裏付けが必要であった。そこで本年度は,文献史料・地籍図・近世絵図・考古学的データを総合的に分析して港湾の立地と形態を検討し,自然地形のラグーンと浜提を利用した中世前期の港湾から,三角州と自然堤防を利用した戦国期・近世の港湾への変化を実証し,前稿の論旨を補強した。この研究成果は,山村亜希「中世豊後国府の港湾とその周辺の景観」(石原潤編『農村空間の研究』(上)大明堂,2003,193-211頁)として公表した。(2)前年度収集した資史料をもとに、戦国期小田原の空間構造の変遷過程を考察した。まず城郭の変遷過程に従って時期区分し、それぞれの時期における寺社・屋敷・街路の分布・立地を検討した。さらに、それらの諸施設の分布状況と自然地形との対応関係を考察した。これらの検討に加えて、同時代史料から各時期の後北条氏の都市政策を分析した。その結果、城郭の構造変化と対応して、城下でも空間構造に大きな変化が生じており、それは後北条氏の経済・流通統制政策と関連する可能性があることが分かった。この成果は、現在雑誌論文に投稿準備中である。

具体的には、16世紀第2四半期と第3四半期に変化の画期が想定されること、第一の画期には中世的な分散的市街が東海道沿いに連続するようになり、第二の画期には都市空間の面的拡大とともに、港湾機能を取り込む形で、領主権力・北条氏の城下町への統制強化・再編がなされることを指摘した。この研究成果は、日本史研究会中世史部会(2005年2月22日)にて、学会口頭発表を行った。現在、学術雑誌に投稿準備中である。(2)尾張津島の中世における都市空間構造の変化について、実証的な検討を行った。津島は、古木曽川の河口部に発達した、中世尾張国における有数の港湾都市である。地籍図、地名、文献史料、絵図資料を総合的に分析し、1416世紀における都市の変遷過程を明らかにした。その結果、16世紀前半に、津島においては低湿地の埋め立てと新港の整備という事業が大規模に行われ、都市空間構造が大きく転換したことが分かった。この成果は、山村亜希「中世津島の景観とその変遷」(愛知県立大学文学部論集53、2004)に掲載された。(3)平成14年度から16年度にかけて行った、豊後国府、小田原、津島に関する個別研究を軸とし、その他の日本全国の多くの中世都市に関連する先行研究やフィールドワークの成果をふまえて、中世都市の空間構造と認識について総括を行っている。その成果は、展望論文としてまとめ、現在投稿準備中である。
大規模ネットワークからの目的情報抽出に適した可視化手法の研究

利用可能な情報量が膨大になり、目的情報の抽出が難しくなりつつある。そこで、利用者が目にした記事、検索時の行動、動画視聴時の操作、携帯電話からの移動情報等の自動取得・解析を行い、これらの結果を使用した情報抽出支援を行った。情報提供サービスの実装・評価結果から、従来の情報分類指標と異なる情報のさらなる絞込み・利用者の個人特性への対応が可能と考えられる特性指標の取得と、それらを利用し利用者評価の高い情報可視化手法を開発した。既存の大規模な情報ネットワークからの情報抽出の際に、様々な研究者がとった手順を記録し、その思考プロセスのモデル化を試みた。この思考プロセスを第三者に提示するインタフェースを実装するための基礎的な知見を得るため、まずは既存のインタフェースを利用した際の情報取得手順について映像で記録し、利用者の意図を推定する実験を行った。被験者の推定内容は、情報検索者に協力した研究者により再評価がなされ、各操作の意図の把握度合いを5段階で評価することとした。この結果から、通常のWebブラウザを用いた既存のインタフェースであっても、閲覧滞留時間・マウスカーソルの移動・検索手順などから、情報取得の目的及び情報検索者の専門分野の推定は70%前後で可能であることが判明した。その一方で、情報検索者のバックグラウンドとして重要であると考えられる、研究者の年齢・所持していると思われる関連知識等についての推定結果には、大きな間違いも多く見受けられ、各個人を特定するようなレベルでの意図をの把握は非常に困難であることが明らかとなった。このため、研究に長く携わっている研究者の人的資源をより活用するために、その知識体系を明示的に提供することで意図の把握を補助することを試み、情報提示時に併せて表示するインタフェースの開発を現在行っている。また、上記実験をより広範囲に行うためWebを用いた実験システムのプロトタイプを構築した。これにより母集団の増加・実験対象となる研究者の母集団の拡大・得られた知見が反映されたインタフェースの実現を目指している。この思考プロセスを第三者に提示するインタフェースを実装するための基礎的な知見を得るため、既存のインタフェースを利用した際の情報取得手順について記録し、利用者の意図を推定する実験を行った。これに加え、より高度な情報抽出を可能とするため、研究に長く携わっている研究者の人的資源を活用し、その知識体系を明示的に提供することで意図の把握を補助することを試み、情報提示時に併せて表示するインタフェースの開発を行った。具体的には、ある研究者により投稿された対談あるいは論文群を解析・再構造化することにより、各研究者の研究における志向性・興味の対象とその移り変わり、どのような知識・分野を背景に論文内容を捉えているかといった情報を抽出し、提示する情報の選別に対する利用を試みた。研究者情報と提示情報のマッチング結果を操作・加工可能なGUIの実装により、利用者による抽出規則の理解度向上・情報抽出作業の高速化が確認されている。このような技術は、実験データや各研究者の研究成果といった膨大な情報群を処理することが大きな負担となりつつある研究者・研究分野の今後の発展において、非常に重要な研究課題であると考えられる。また、対象とする研究者判断を含む情報取得先として、動画情報を視聴中の視聴者行動履歴を対象とし、動画情報の性質分類とレコメンデーションを行うシステムのプロトタイプを構築した。上記システムへの統合することで、より包括的な研究活動支援を可能とするインタフェースの実現を目指している。これまで主に対としてきた言語情報に加え、近年取得が容易になってきたために増加しつつあるマルチメディア情報の取扱いにおいても、利用者に対する負荷を抑えつつ情報抽出時の支援を可能とする可視化提示手法の検討・統合を行い、より汎用的なシステムとすることを試みた。情報抽出を試みる際に、適切なラベルが個別の情報に付いていることは少なく、またそのラベルの付与作業も非常に困難な場合が多い。このため、1.「情報抽出を期待する利用者による抽出活動以外の時間帯による行動履歴情報」、および2.「他の利用者による動画視聴時における行動履歴との比較」を用いる手法の検討を行った。1.については、携帯電話を用いた情報提供サービスにより取得された利用者による記事の選択結果および閲覧履歴の関連性についての分析を行い、それらを構造化したネットワークを作成した。同ネットワークと提示予定情報とのマッチングを行うことで「文脈性」を含んだ情報抽出を行うシステムを実装・評価した。また2.では、Web上の動画提供ポータルサイトで視聴された半年間に渡る動画視聴時の全行動履歴を分析することで、既存の分類タグとは異なる視聴者の行動特性(再生・スキップ・巻き戻し・視聴中止など)に基づいた動画分類指標を提案し、動画の分類および視聴を可能とするインタフェースを開発した。また、これらの特性指標評価を行うと同時に、特性指標を利用し各視聴者の特性を表現・利用し、他者の動画視聴特性に基づいた動画の抽出を容易に行える機能を実装、実証実験による有効性評価を行った。

1.の実証実験結果では、多くの利用者から何故その情報を抽出したのかといった推薦意図が読み取れるとの感想を得ることができ、また2.の実証実験結果では、ほぼ全数の利用者から是非今後も利用したいといった評価を得ることが出来た。ただし2.で実装された動画情報提示システムについては、その動画が選別された意図の把握が出来た比率は半数にとどまった。情報抽出時に膨大な情報ネットワークから人力のみで情報抽出を行うことはもはや不可能であり、利用者に提示する前段階での機械的な処理は必要不可欠である。しかし自動化をするために単純な規則に限定された処理を行う場合が多く、利用者の意図を汲んだ高度な抽出作業を行うサービスは困難である。これらの問題点に対し、利用者本人の興味・意図といったものを日常生活から利用者に負担をかけることなく取得し目的情報の抽出時に再利用することによる解決は、増え続ける情報の処理全般に適用されるべき手法であり、情報機器端末が普及した現代社会において広く求められるものになると期待される。また、動画情報は
「Treg抵抗性T細胞」を標的とした免疫学的寛解治療開発の基盤研究

前研究(基盤C課題番号15K09555)と同じマウス、同じ抗体を用いるため、予定を変更し、H31年度から開始予定であった「新規Uncontrollable T細胞の候補の探索」を先に行なった。本研究で、xenogenic-GVHDを発症するヒト化マウスによる手法を用いて解析を行う。ヒト化NOGマウス(NOGマウスに3x10^7細胞を移入)に、day7で,Th1/17など炎症性T細胞を活性化させる目的で、IL-2/IL-2 antibody(clone 5344) complex(IL-2cx))を投与した。その7日後に、Treg因子(CTLA4-Ig、IL-35)の投与を行う。まず、CTLA4-Ig(200μg/匹・日)を投与。x-GVHDの経過をみたが、コントロール処置群(h-IgG1-Fc投与)と同じように、x-GVHDが増悪した。そのため、この系を用いて、まずは、CTLA4-Ig投与群とコントロール群のマウス脾臓を採取し、-80度で凍結保存としている。しかし、x-GVHDにより死亡率が高く、十分な検体が採取できなかった。また、CTLA4-Ig投与期間も2ー3日と短く、十分なCTLA4-Igの効果(差)が得られない可能性が高い。そのため、今後、IL-2cxの投与と同時にうつなど、CTLA4-Igを7日以上投与できるように調整している。基盤C研究(前研究(基盤C課題番号15K09555)と同じマウスを用いるため、効率を上げる目的で、H31年度に予定していた「新規Uncontrollable T細胞の候補の探索」を先に行なった。IL-2cx投与により、CTLA4-Igによる免疫抑制はほぼ効果なく、x-GVHDが進行した点はよいが、予想より早く死亡する個体が多く、採取できる検体数が少なくなってしまった。また、CTLA4-Igをうてる期間も2ー3日と短いため、CTLA4-Ig処置の効果が弱くなっている懸念がある。そのため、今後は、IL-2cxと同時にCTLA4-igをうつなどとし、CTLA4-Ig投与期間を7日以上確保することで、コントロールとの比較を明確にしていく必要がある。令和2年度より、候補の表面マーカーの組み合わせから、Unc-T cellの表面抗原の組み合わせを、既知のThサブセットにとらわれず、恣意性なく解析するために、私たちは、tSNE法による次元削減法(Journal of Machine Learning Research 9 (2008) 2579-2605, Flow Joソフトウェアと、統計ソフトRにより可能)を用いた解析を用いる。これにより、Unc-T cellsの候補の表面マーカーを同定するところまで本研究において明らかにする。同年度より、CTLA4抵抗性T細胞、Th17.1細胞(Unc-T cells候補1)の抵抗の機序の探索も並行して開始する。

令和2年度より、候補の表面マーカーの組み合わせから、Unc-T cellの表面抗原の組み合わせを、既知のThサブセットにとらわれず、恣意性なく解析するために、私たちは、tSNE法による次元削減法(Journal of Machine Learning Research 9 (2008) 2579-2605, Flow Joソフトウェアと、統計ソフトRにより可能)を用いた解析を用いる。これにより、Unc-T cellsの候補の表面マーカーを同定するところまで本研究において明らかにする。同年度より、CTLA4抵抗性T細胞、Th17.1細胞(Unc-T cells候補1)の抵抗の機序の探索も並行して開始する。前研究基盤Cと同じマウス、同じ抗体を使う研究を、予定を変えて先に行なったことで、予定していたマウス、抗体の費用が、前研究基盤Cの科研費で利用でき、実験の効率化と節約をはかったため、次年度使用額が生じた。本年度より、NOGマウスの購入、網羅的解析のためのフローサイトメトリーの抗体、もともと今年予定していたRNAseqなどの受託解析などを予定しており、次年度使用額と本年度の交付分を合わせて研究を遂行していく予定である。
デンドリマーを用いる新規な標的指向性ナノカプセルの創製

抗がん剤などの生理活性物質を体内の標的部位に正確に送り届ける新しいタイプのナノカプセルを、デンドリマーを用いて設計、合成した。生体適合性高分子であるポリエチレングリコール(PEG)をポリアミドアミンデンドリマーのすべての末端に結合した。このデンドリマーは、約15nmの粒径をもつことが動的光散乱によってわかった。このデンドリマーの抗がん剤保持能について検討したところ、抗がん剤アドリアマイシンやメトトレキセートを封入できることができ、ナノカプセルとして機能することが明らかになった。さらに、このPEG修飾デンドリマーのナノカプセルとしての機能を向上させることを目的として、疎水性アミノ酸からなるシェルを導入について検討した。グルタミン酸-γ-ベンジルエステルやフェニルアラニンといった疎水性の高い側鎖をもつアミノ酸をすべての末端に結合したPEG修飾デンドリマーを合成し、その薬物保持能について調べたところ、疎水性シェルの導入によってデンドリマーの薬物保持能が顕著に高まることがわかった。また、側鎖にチオール基をもつアミノ酸であるシステインを導入したPEG修飾デンドリマーは、低分子の取り込みを酸化還元環境変化に応答して変化させることがわかった。デンドリマーの末端に結合したシステイン側鎖間のジスルフィド結合の形成と解離が、デンドリマー内部への低分子のアクセスを制御していると考えられ、したがって、このようなデンドリマーは、細胞内部の還元的環境において薬物を放出する環境応答性ナノカプセルとして機能する可能性が示唆された。また、デンドリマーに長鎖アルキル基を導入した両親媒性デンドリマーを合成し、その遺伝子デリバリーシステムとしての機能について検討した結果、このデンドリマーは、標的細胞に遺伝子を効率よく導入し、効果的に発現に導く遺伝子ベクターとして機能することがわかった。生体適合性の表面と薬物を保持する内部空間を併せもつナノメートルサイズの粒径の単分子カプセルとして、ポリエチレングリコール(PEG)鎖を末端基に結合したポリアミドアミンデンドリマーを設計した。第3世代(G3)および第4世代(G4)のポリアミドアミンデンドリマーをPEG(分子量550および2000)-4-ニトロフェニルカーボネートと反応させたところ、デンドリマーの全ての末端にPEG鎖が導入されることがわかった。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーにより、これらのPEG結合デンドリマーの多分散度は1.1以下であることが示され、分子量分布が極めて狭いことがわかった。これらのPEG結合デンドリマーによる抗がん剤アドリアマイシンおよびメトトレキセートの取り込みについて検討したところ、世代数の大きなデンドリマー部位と長いPEG鎖をもつデンドリマーが高い薬物取り込み能を示すことがわかった。調製したPEG結合デンドリマーの中で、分子量2000のPEG鎖を結合したG4デンドリマーが最も高い薬物取り込み能を示し、6.5分子のアドリアマイシンあるいは26分子のメトトレキセートを取り込むことがわかった。デンドリマー内部に取り込んだ薬物の放出挙動について検討した結果、低イオン強度の水溶液において、デンドリマー内部に保持されたメトトレキセートの放出は抑制されたが、生理食塩水中においては、メトトレキセートおよびアドリアマイシンは速やかにデンドリマーから放出されることが明らかになった。生理食塩水中においても薬物を安定に保持することの出来る新規な生体適合性デンドリマーとして、現在、ジスルフィド結合による網目構造や疎水性シェル構造をもつPEG結合デンドリマーの合成を行っている。生体適合性表面をもつ単分子ナノカプセルとして、すべての末端にポリエチレングリコール(PEG)鎖を結合したポリアミドアミンデンドリマーを設計し、その薬物送達システムへの応用について検討している。平成13年度は、内部に薬物を安定に封入するためのシェル構造をもったPEG修飾デンドリマーの構築を行った。すべての末端にグルタミン酸-γ-ベンジルエステルやフェニルアラニンを結合したPEG修飾デンドリマーを合成した。これらのPEG修飾