hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境ストレス応答性選択的スプライシングを介した遺伝子発現制御ネットワークの解析

植物が特異的に進化させてきたと考えられる、ストレスに応答した選択的スプライシングによる遺伝子発現制御ネットワークを明らかにすることを目的として、シロイヌナズナのセリンアルギニンリッチ(SR)タンパク質、atSR45aとatSR30のスプライシング制御の分子機構、それらにより選択的スプライシング効率が制御される転写因子の生理的意義、および新規選択的スプライシング制御因子の機能解析を行った。これまでに、シロイヌナズナの2種類のセリンアルギニンリッチ(SR)タンパク質、atSR45aとatSR30が転写因子を含む多様な遺伝子の強光下での選択的スプライシング効率制御に機能することを示してきた。本研究では、環境ストレス応答性選択的スプライシングを介した遺伝子発現制御ネットワークを明らかにすることを目的として、以下の研究を行った。1.強光ストレス応答性選択的スプライシング制御因子、atSR30の相互作用因子の同定スプライシング制御機構におけるatSR30の役割を明らかにするために、酵母Two-Hybrid法を用いて相互作用因子の同定を試みた。その結果、atSR30は他のSRタンパク質であるatSR45やatSCL30や、機能未知のnucleic acid binding proteinに加え、CCCH-type family proteinやPR-5などのスプライシング因子ではないと考えられる他のタンパク質とも相互作用していることが明らかになった。2.新規選択的スプライシング制御因子のストレスに応答した発現制御機構の解析シロイヌナズナにおける新規選択的スプライシング制御因子のホモログの中から、環境ストレスに応答を示す因子をデータベース上から、hnRNPA1を6種類(hnRNPA1-1, hnRNPA1-2, hnRNPA1-3, hnRNPA1-4, hnRNPA1-5, hnRNPA1-6)、FOX1を3種類(FOX1-1, FOX1-2, FOX1-3)、およびNOVA1を1種類(NOVA1)選抜し、それらの環境ストレス応答に対する発現応答性の解析を行った。その結果、個々の因子ごとに強光、塩、乾燥、および熱ストレスによる特異的な発現誘導もしくは抑制が認められた。1.atSR45aおよびatSR30による転写因子の選択的スプライシング制御機構およびその生理的意義強光ストレス条件下でatSR30により選択的スプライシング効率が制御される遺伝子産物の解析を行った。その結果、種々の環境ストレス対する耐性能の向上に寄与することが報告されているNAC transcription factor (NAC:AT1G52890)から強光下で生成する高分子の選択的スプライシング産物は、一部のイントロンの保持による終止コドンの出現により、C末端側が欠損したタンパク質をコードしていることが明らかになった。したがって、atSR30は強光ストレス条件下でイントロンリテンション型選択的スプラシングのエンハンサーとして、強光ストレス下でのNACの機能変化型産物の生成促進に働いていると考えられた。2.atSR45aおよびatSR30の細胞内局在性の制御機構atSR45aおよびatSR30の各ドメインが細胞内局在性に果たす役割を明らかにするために、パーティクルガンにより全長および各ドメインを欠損したatSR45aとRFPとの融合タンパク質をタマネギ表皮細胞に一過的に発現させ、蛍光シグナルの分布を観察した。その結果、スプライシングの場である核スペックルへの局在化には、atSR30では他の既報のSRタンパク質と同様に、C末端側のRSドメインが機能しており、atSR45aではN末端側およびC末端RSドメインの両方を必要とすることが示された。atSR45aおよびatSR30による転写因子の選択的スプライシング制御機構およびその生理的意義に関しては、選択的スプライシング産物の機能解析と並行して、当該遺伝子の遺伝子破壊株の入手/確立を行なっている。さらに、それらの相互作用因子や新規の環境ストレス応答性スプライシング制御因子の同定も行なっている。atSR45aおよびatSR30の細胞内局在性の制御機構に関しては、核内局在に必要な機能ドメインの同定に成功した。これらの成果は、ほぼ当初の計画通りであり、事実、本研究により得られた成果により多数の学会発表を行い、複数の査読付き雑誌に掲載されている。これまでの研究により、当初の計画通りatSR45aとatSR30の細胞内局在性の制御機構や、atSR45aとatSR30により選択的スプライシング効率が制御される遺伝子の生理的役割の解析が進んでいる。さらに、残り1年間での研究に向けた実験材料(遺伝子破壊株の単離、相互作用因子の同定、実験手法の確立など)の準備も進んでいる。また、環境ストレス応答性選択的スプライシングを介した遺伝子発現制御ネットワークの全容解明に向けて、動物において同定された新規選択的スプライシング制御因子のシロイヌナズナ相同遺伝子の機能解析も進めている。

したがって、今後も当初の計画に従って研究を進めていくことで、全容解明に向けた研究の進捗が期待できると確信している。平成24年度に行ったatSR45aおよびatSR30の細胞内局在性の制御機構に関して、計画よりも順調に実験が進捗したため余剰金が発生した。そこで、環境ストレス応答性選択的スプライシングを介した遺伝子発現制御ネットワークの全容解明に向けて、動物において同定された新規選択的スプライシング制御因子、hnRNPA1、NOVAおよびFOX1の、シロイヌナズナの相同遺伝子(hnRNPA1-16)、(NOVA1)および(FOX1-13)の種々のストレスに対する発現応答性の解析、およびそれらのT-DNA挿入遺伝子破壊株の環境ストレス耐性能の評価のための消耗品費用として、平成24年度の余剰金を使用する予定である。
がんに対する免疫賦活化抗体療法の開発

がん細胞に免疫原性細胞死を惹起する新たな手法を開発した。また、がんに対する免疫応答を増強する経路(4-1BB, CD27, Notch2など)及び、逆に抑制する経路(CTLA-4, PD-1, TIM-3など)を明らかにし、それらに対する活性化抗体あるいは阻害抗体を用いて、標準的な抗がん剤や放射線あるいはがん細胞を標的とした抗体療法によって惹起されるがんに対する免疫応答の新たな増強法を開発した。(1)宿主の免疫抑制系を解除するGITRやOX40に対するアゴニスト抗体あるいはCTLA-4やPD-1に対する阻害抗体とtrimAbの組み合わせを4T1乳がん移植モデル及びMCA発癌モデルに投与し、以下の結果を得た。(1)GITRあるいはOX40刺激またはPD-1阻害は、trimAbによって誘導される所属リンパ節細胞の4T1特異的なIFN-γ産生やCTL活性を増強したが、trimAbの抗腫瘍効果を増強しなかった。(2)逆に、CTLA-4阻害は、trimAbによって誘導される所属リンパ節細胞の4T1特異的なIFN-γ産生やCTL活性を増強しなかったが、trimAbの抗腫瘍効果を増強した。(3)CTLA-4阻害は、MCA発癌モデルにおいてもtrimAbの抗腫瘍効果を増強し、Tregを含むCD4 T細胞を除去してもこの増強は認められた。(4)trimAb単独あるいはtrimAb+抗CTLA-4奏功例においては、腫瘍内のFoxP3陽性CD4 T細胞(Treg)及びGr-1陽性CD11b陽性myeloid-derived suppressor cells(MDSC)の減少とCD8 T細胞の増加が認められた。以上の結果から、抗CTLA-4抗体は、腫瘍局所でのCD8 T細胞の増殖と機能を亢進することによってtrimAbの抗腫瘍効果を増強すると考えられ、抗ヒトCTLA-4抗体(ipilimumab)の有用性が示唆された。(2)マウスCD27に対するアゴニスト抗体を樹立し、EG7白血病あるいはB16-OVAマラノーマ担癌マウスにおいて、抗CD137抗体に匹敵する強い抗腫瘍効果が得られ、主にCD8陽性CTL誘導の増強によることを示した。(3)マウスNotch2に対するアゴニスト抗体を樹立し、EG7担癌マウスにおいてCTL誘導による強い抗腫瘍効果が得られることを示した。(4)OVA, TRP-1あるいはgp100レンチウィルスを用いたワクチン系で誘導された抗原特異的CTLは、腫瘍内ではPD-1の高発現によって不活化されており、PD-1あるいはPD-L1に対する阻害抗体の投与で回復し、強い抗腫瘍効果が得られることを示した。(5)B16メラノーマに対するFvax系で、PD-1とCTLA-4に対する阻害抗体の組み合わせが相乗的に抗腫瘍効果を増強することを示した。(1)TWEAKの受容体であるFn14が種々のヒトがん細胞に高発現していることを見出した。さらに、ヒト及びマウスFn14に対する抗体(ITEM-4)にゲロニン毒素を結合し、ヒト膀胱がんT-24を移植したヌードマウスにおいて毒性無く強い抗腫瘍効果を認めた。(2)ヒト中皮腫や肺がんにおいて、DNA脱メチル化剤(5-aza-dC)によってIL-13Rαn2の発現が増強され、抗IL-13Rα2抗体の抗腫瘍効果が高まることを見出した。(3)抗がん剤耐性のがん細胞においてはαVβ3インテグリンの発現が亢進しており、αVに対する阻害抗体が抗がん剤と相乗的な抗腫瘍効果を示すことを見出した。(4)マウス乳がんモデルにおいて、抗ErbB-2抗体の抗腫瘍効果はIFN-γ産生T細胞依存性であり、4-1BB(CD137)に対するアゴニスト抗体やPD-1に対する阻害抗体によって増強されることを示した。(5)B16メラノーマ担がんマウスにおいて、PD-1に対する阻害抗体がTRP2発現レンチウィルスワクチンの抗腫瘍効果を高めることを示した。(6)B16メラノーマやCT26大腸がんが産生するIL-18はNK細胞のPD-1発現を誘導して転移促進に働き、PD-1に対する阻害抗体によって転移が抑制されることを見出した。(7)WT3肉腫、MC38大腸がん、B16メラノーマ等を移植した担がんマウスにおいて、TIM-3に対する阻害抗体がIFN-γ産生T細胞依存性に抗腫瘍効果を発揮することを見出し、また、CTLA-4やPD-1に対する阻害抗体と相乗的に働くことを示した。さらに、メチルコラントレン誘発肉腫に対してもPD-1やTIM-3に対する阻害抗体が有効であることを示した。(8)MC38大腸がんや3LL肺がんにおいて、腫瘍内マクロファージが産生するMFG-E8が、がん幹細胞の維持と抗がん剤耐性及び樹状細胞の不活化に関わることを見出し、MFG-E8あるいはその受容体であるαVインテグリンに対する阻害抗体が単独あるいは種々の抗がん剤との併用で抗腫瘍効果を発揮することを示した。

(9)腫瘍内樹状細胞に高発現するFoxo3はPD-L1を含む種々の免疫抑制分子の発現を増強しており、PD-1阻害抗体によってその免疫抑制が解除されることを見出した。(1) TWEAKの受容体であるFn14が種々のヒトがん細胞に高発現していることを見出した。さらに、ヒト及びマウスFn14に対する抗体(ITEM4)にゲロニン毒素を結合し、ヒトメラノーマを移植したヌードマウスにおいて毒性無く強い抗腫瘍効果を認めた。(2) B16メラノーマやCT26大腸がんが産生するIL-18はNK細胞のPD-1発現を誘導して転移促進に働き、PD-1に対する阻害抗体によって転移が抑制されることを見出した。(3) MC38大腸がんや3LL肺がんにおいて、腫瘍内マクロファージが産生するMFG-E8が、がん幹細胞の維持と抗がん剤耐性及び樹状細胞の不活化に関わることを見出し、MFG-E8あるいはその受容体であるαVインテグリンに対する阻害抗体が単独あるいは種々の抗がん剤との併用で抗腫瘍効果を発揮することを示した。(4) AT-3乳がんを標的とした放射線療法との組み合わせにおいて、4-1BBに対するアゴニスト抗体とPD-1に対する阻害抗体の併用が最も効果的にCD8 T細胞依存性の抗腫瘍効果を増強することを示した。(5)腫瘍内に浸潤している樹状細胞やマクロファージに高発現しているTIM-3は、アラーミンであるHMGB1を介した細胞外核酸の取り込みによるこれらの細胞の活性化を抑制しており、TIM-3に対する阻害抗体の投与によって、CpG-ODNやpoly(IC)といった核酸アジュバントの抗腫瘍効果やDNAワクチンの効果、さらには、化学療法によって生じる死細胞の免疫原性をも高めうることを見出した。(6) BRAF-V600E変異によるマウスメラノーマモデルにおいて、BRAF阻害剤PLX4720の抗腫瘍効果はCD8 T細胞依存性であり、4-1BBに対するアゴニスト抗体で相乗的に増強されることを示した。がん細胞を標的とする抗体としては、Fn14やIL-13Rα2に対する抗体の有用性を見出した。免疫系を活性化する抗体としては、HVEMやTIM-1に対するアゴニスト抗体を樹立し、その抗腫瘍効果を検討中である。免疫抑制系を阻害する抗体としては、抗PD-1抗体の広汎な有効性を示すとともに、新たにTIM-3やαVインテグリンに対する抗体の有用性を見出した。また、標準的な抗がん剤とこれらの免疫賦活化抗体の組み合わせの有効性を実証した。24年度が最終年度であるため、記入しない。抗DR5抗体とアジュバントの複合体作製については、直接的な修飾は抗体活性を損なう可能性があるので、protamineやpoly-arginineあるいはHMGB1といった核酸の担体とproteinGとの融合タンパクをアダプターとする方向で検討している。Fn14に対する抗体(ITEM-4)については、臨床応用に向けて、ヒト型化scFvと毒素の融合タンパクを作製している。新規標的としては、TIM-3やTIM-4に対する阻害抗体の抗腫瘍効果を検討するとともに、BTLA,CD160,B7-H4,CD39等に対する阻害抗体を作製中である。また、標準的な放射線療法と免疫賦活化抗体の組み合わせについても検討中である。
ＣＶＤダイヤモンドが真空中で超潤滑特性を発現するメカニズムの研究

近年、CVDダイヤモンドと金属の真空中での摩擦試験で、0.1以下の低摩擦係数を示す超潤滑現象が見つかった。これまで金属材料は真空中で高い摩擦係数を示すと考えられてきたが、この現象は従来の考えでは説明がつかない。そこで、本研究では、このメカニズムを明らかにするため、CVDダイヤモンドを用いて様々な金属材料との摩擦試験を行った。その結果、摩擦面の元素分析から、真空中で低摩擦係数を示す場合の摩擦面には炭素と酸素の両方が存在することが明らかとなった。そして、金属表面の酸化膜中の酸素がダイヤモンドを黒鉛化する触媒の役割を果たし、真空中での低摩擦係数を発現していることが明らかとなった。前年度までの研究では、摩擦熱の影響でCVDダイヤモンドが黒鉛化し、超低摩擦係数を発現することが確認されていた。このことは、摩擦面にかかる荷重が増えると、発熱量が増え、ダイヤモンドの黒鉛化がより促進され、さらに摩擦係数が低くなる現象からも確認された。しかしながら、真空中では相手材として使われる金属の種類によって摩擦係数が大幅に異なるという現象は説明できないという問題が残った。そこで、本年度からは真空中で超低摩擦係数を発現する金属とそうでない金属の摩擦面や摩擦部周囲の摩耗粉をマン分光分析で解析した。その結果、真空下で0.05以下の超低摩擦係数となる組合せでは摩耗粉が黒鉛のようなラマンスペクトルを示し、高い摩擦係数となる場合には非結質炭素(DLC)のようなラマンスペクトルを示すことが明らかとなった。このことは、真空下で低摩擦係数を示す組合せは安定して摩擦係数の低い黒鉛を生成していることを示している。同様な試験をアルゴン中で実施したところ、真空中と同じ結果が得られ、アルゴン中でも真空中と同じ条件の試験ができることがわかった。以上のことから、ダイヤモンドを安定に黒鉛化する触媒の役目を果たす元素の存在がCVDダイヤモンドの真空下での超潤滑現象を発現していることが推測された。これらの成果はトライボロジー学会等で発表している。別の課題であるCVDダイヤモンド膜の平滑化に関しては、ダイヤモンドコーティング装置が稼働を開始し、研磨で平滑化が容易なCVDダイヤモンドを試作することができるところまできた。合成領域の拡大が次期の課題として残ったダイヤモンドは大気中では多くの材料との間で低い摩擦係数を示すが、真空中では殆どの材料との間で大きい摩擦係数となる。これは、大気中では摩耗した表面が直ちに酸化や吸着で元の状態に戻れるが、真空中ではそれができないためという考えで理解されてきた。ところが、近年、真空中における摩擦試験でダイヤモンドと特定の金属の組み合わせが低摩擦係数を示すという現象が見つかった。これは、真空中で利用可能な無潤滑摺動部材の可能性を示唆するとともに、ダイヤモンドの摩擦現象に関する新たな解釈を必要とするものであった。そこで、本研究ではこのことを明らかにするため、CVDダイヤモンドを用いて大気中、真空中およびアルゴン中で摩擦試験を行った。当初の試験では、真空中でニッケルまたはニッケルとクロムを含む金属とCVDダイヤモンドの組合せが低摩擦係数を示したことから、組成の異なるステンレス鋼とCVDダイヤモンドの組合せについて摩擦試験を行い、摩擦係数測定、摩耗粉や摩耗痕の分析などを行った。その結果、低摩擦係数を示す組合せの摩擦面には微量の酸素が存在することが明らかとなり、この酸素がダイヤモンドの黒鉛化を促進し、低摩擦係数を発現している可能性が出てきた。そこで、大気中で加熱して積極的に表面に酸化膜を形成した金属と、CVDダイヤモンドの組合せについて摩擦試験を行ったところ、非加熱金属に比べ明らかに摩擦係数が低下し、摩擦係数が上昇するまでの耐久時間が長くなることが明らかとなった。この結果を受け、CVDダイヤモンドを使う場合の相手材料の組合せについて提案できるようになり、現在特許出願の準備中である。以上のように、本研究の目的とした課題「真空中でCVDダイヤモンドが超潤滑特性を発現するメカニズムの解明」はその目標を100%達成することができた。次のステップとして、本研究成果の応用展開を考えている。平成23年度はCVDダイヤモンドが真空中で特定の金属との間で超潤滑現象を発現するメカニズムを解明するための実験を行うこと、および平滑なCVDダイヤモンドを得るために、製造段階から平滑化する研究、および成膜後のCVDダイヤモンドを平滑化する研究を開始することを本年度の目標とした。真空中で超潤滑現象を発現するメカニズムの方は、真空中で実験するための表面を平滑化したCVDダイヤモンド試験片の準備まで行った。この試験片はダイヤモンド砥石でCVDダイヤモンド膜を研磨するとき、試験片の外周が研磨され、内部が研磨されないこと、ならびに研磨面積が多いと研磨が進みにくいこと、強く研磨すると、丸みの小さなエッジ半径を持つ部分から剥離しやすいこと、を考慮して摩擦試験に必要な部分のみを研磨するような構造として製作した。

このような工夫をして製作した鏡面研磨CVDダイヤモンドと先端半径が3mmのピンを用いて、真空中の代替としてのアルゴン中と大気中で往復式の摩擦試験を行った。その結果、金属(高速度工具鋼SKH51)とCVDダイヤモンド摩擦特性は大気中とアルゴン中では大差がないことがわかった。大気中で荷重を変化させて行った試験では、荷重の増加とともに摩擦係数が低下し、一体荷重以上では一定になることを見出した。これより金属との摩擦により生じた摩擦熱で、CVDダイヤモンドが黒鉛化し、その黒鉛が摩擦面に介在して低摩擦係数を引き起こしていることの証拠となっていると結論することができた。また、金属の介在でダイヤモンドの黒鉛化が促進されていると考えられた。平成24年度はCVDダイヤモンドが真空中で超潤滑現象を発現するメカニズムを解明するための実験を行うこと、および平滑なCVDダイヤモンドを得るため、CVDダイヤモンドコーティング装置を完成させ製造段階から平滑化するための研究をおこなうとともに、成膜後のCVDダイヤモンド膜を平滑化する研究を開始することを本年度の目標とした。主テーマである、真空中でCVDダイヤモンドが超潤滑現象を示すメカニズムの解明はほぼ最終段階に近付いており、平成25年度に行ういくつかの補足実験を行うのみとなっている。したがって、この課題については達成度は100%である。平滑CVDダイヤモンド膜を作製する研究は、CVDダイヤモンド合成装置を完成させ成膜試験を開始したところである。まず、成膜後に研磨の容易なCVDダイヤモンド膜をコーティングする試みを行い、実際に研磨してみたところ、鏡面レベルの表面を得ることができた。しかし、そのようなCVDダイヤモンドが合成できる領域が狭いので、その改善が今後の課題である。この課題は平成25年度までの予定であり、現在のところ達成度は90%程度である。そして、研究課題を総合的に見た場合の達成度は95%程度である。平成23年度はCVDダイヤモンドが真空中で特定の金属との間で超潤滑現象を発現するメカニズムを解明するための実験、製造段階から平滑なCVDダイヤモンドを得るためのCVDダイヤモンド合成装置の準備、および成膜後のCVDダイヤモンドを平滑化する研究を開始することを本年度の目標とした。真空中で超潤滑現象を発現するメカニズムの調査研究は真空中で実験するための専用の試験片の製作を行うとともに、真空の代替としてのアルゴン中での実験を行い、CVDダイヤモンドが超潤滑現象を発現するメカニズムの糸口をつかむことができた。したがって、この研究の進捗は100%である。平滑なCVDダイヤモンドを成膜する研究は平成23年度の目標がCVDダイヤモンド合成装置の製作までであり、現在は装置の製作が一部の電源配線を残した状態で未完となっているが、主要な作業が終わり、完成直前の状態であるので、進捗率は約90%である。CVDダイヤモンドの研磨による平滑化に関する研究は、平板状の基板の研磨であるが、効果的に研磨することができ、当面の目標は達成しており、進捗度は100%である。
子どもたちが主体的に課題解決していく小学校理科の授業づくり

1タブレット端末を無線LANで使える環境に置き自由にSNSに書き込ませる。グループに1台ずつタブレット端末を与え,校内の無線LAN環境を使って, SNSにアクセスさせた。SNSでは,子どもたちだけの書き込みではなく,和歌山大学の学生を中心にした大人も閲覧し,子どもたちの学習を支えることができた。子どもたちの理科の疑問や課題を解決させるためのサポートをしたり,不適切な表現を改めたりすることも行ったが,十分な交流はできなかった。http://www.kidscomnet.jp/は,和歌山大学の豊田先生が運営されているサイトである。(SNSとは,人と人とのつながりを促進・サポートする,コミュニティ型のWebサイトのことである。)2タブレット端末のカメラ機能を活用して野外観察や実験の記録化を行う。数グループに1台ずつのタブレット端末環境が整い,内蔵のカメラを使うことでこれまでは実験・観察をしていたグループ4人だけで共有していた実験結果,観察記録をクラス全体で共有させることができた。5年生理科「流れる水のはたらき」において,砂場で各々のグループが山を作り,如雨露で水を頂上から流し,水が土を侵食する働きを観察し,その実験の様子を写真と動画で撮影した。グループごとにバラバラに観察している子どもたちが学んだことを後から教室で話し合い,共有することができた。それぞれの班が自由に活動することができるようになり,自分たちの興味・関心によって実験・観察を行うことができた。3タブレット端末付のカメラを活用した授業の改善教室にある大型ディスプレイと実物投影機を活用した授業に,タブレット端末を加えることで,より視覚的に考えをまとめ,整理することができる。子どもたちの考えが更新されていることもイメージ図等でみとることが可能になった。
糸状菌リボソームペプチドの生合成に普遍的な新規環化酵素の機能解明

リボソームペプチドは、遺伝子の転写と翻訳により合成される前駆体が翻訳後修飾を受けることで生合成されるペプチド系天然有機化合物の一群である。微生物では、バクテリアで広く研究されている一方で、糸状菌における解析例は限定的であった。本研究課題では、糸状菌由来のリボソームペプチドに着目し、研究を行った。特に、ustiloxin Bやphomopsin A等、現在知られている糸状菌リボソームペプチドに共通する、エーテル結合を介した環状ペプチド構造の形成機構解明を目的として、研究を進めた。前年度の研究によって、Aspergillus flavusが生産するリボソームペプチドasperipin-2aの異種生産に成功した。そこで、asperipin-2aの絶対配置を決定するために、形質転換体から単離した化合物を水素添加及び加水分解反応に供した。分解生成物を改良マーフィー法に供し、各アミノ酸残基の絶対配置を決定した。また、3-フェニル乳酸部分に関しては、キラルHPLCを用いて分析し、標品との比較から絶対配置を決定した。以上の結果と、NMRにより決定した相対配置の情報を組み合わせ、asperipin-2aの絶対配置を決定した。本化合物の構造に存在する二つのエーテル結合が同じ立体化学を有していたことから、これらの結合の形成が同一の酵素により触媒されることが示唆された。以上、生合成遺伝子の異種発現により、asperipin-2aの生合成に4つの遺伝子が関与することを明らかにした。環化反応に3種の酵素が関与することが提唱されているustiloxin Bなどと比較して、環化に関与する酵素が少ないことから本化合物はより扱いやすい研究対象だと言える。現在までに試験管内反応による環化酵素の活性検出には成功していないが、必要な酵素の数が絞り込めたことから今後の進展が期待される。糸状菌の生産する環状リボソームペプチド(RiPPs)であるustiloxin Bの生合成では、酸化酵素UstYが環状構造の形成を触媒すると考えられる。他の糸状菌由来RiPPsの生合成遺伝子クラスターにもUstYのホモログが見いだされているが、それらの機能は明らかにされていない。そこで、本年度は以下の2種の化合物を対象に生合成遺伝子の異種発現を行い、機能解析を試みた。Aspergillusflavusが生産するasperipin-2aはエーテル架橋を二つ有する二環性のペプチドである。その生合成遺伝子クラスターは、前駆体遺伝子とUstYホモログ、還元酵素、トランスポーターの4種から構成される。各遺伝子をクローニングした後、麹菌に導入した。得られた形質転換体の生産物を分析したところ、asperipin-2aが生産されることが明らかになった。以上の結果より、asperipin-2aの生合成においてもUstYホモログがエーテル架橋の形成に関与することが強く示唆された。同様に、Phomopsis leptostromiformisが生産するphomopsin Aの生合成遺伝子についても、異種発現による機能解析を行った。本化合物はustiloxin Bと同様の骨格を有することから、前駆体遺伝子とチロシナーゼ、UstYホモログが環状ペプチドの形成に関与すると推測した。phomopsin A生合成遺伝子クラスター中の候補遺伝子をクローニングし、麹菌に導入した。得られた形質転換体の生産物を分析したが、予想した生合成中間体は生産は確認できなかった。また、UstYの機能を明らかにするために、化学合成したペプチドを基質とした試験管内反応も検討した。異種発現に成功したasperipin-2a生合成系を対象に実験を行ったが、活性の検出には至らなかった。当初計画した通り、asperipin-2aの生合成遺伝子を対象として研究を行った。生産菌であるAsperigillus flavusからustYのホモログを含む4種の生合成遺伝子をクローニングし、麹菌を宿主としてそれらを異種発現することでasperipin-2aの異種生産に成功した。これまでに糸状菌のRiPPsにおける環化酵素遺伝子の機能解析はustiloxin Bの一例しかなかったが、asperipin-2aの生合成においてもエーテル架橋の形成にUstYのホモログが関与することが示唆された。ustiloxin Bでは生合成中間体である環状ペプチドの形成に、チロシナーゼと2種のUstYホモログの計3つの酵素が必要であった。一方で、asperipin-2aの場合には、導入した4遺伝子のうち、前駆体遺伝子とトランスポーター遺伝子を除いたUstYホモログと還元酵素の2種のみが生合成に関与すると考えられる。そのため、組換えタンパク質を用いた試験管内反応を検討する際に、修飾酵素の数が少なく取り扱いが容易であることが期待できる。一方で、phomopsin Aの生合成遺伝子についても異種発現を行ったが、形質転換体に特異的な代謝産物を同定できなかった。公開データベースに登録されているphomopsin Aの生合成遺伝子の配列は断片的なものであり、遺伝子間領域の情報がないため遺伝子領域の再アノテーションなどを行うことができなかった。また、組換えタンパク質を用いた試験管内反応を検討したが、活性を検出することはできなかった。以上のことから、当初計画よりやや遅れていると評価した。

本研究課題では、糸状菌由来のリボソームペプチドに着目し、研究を行った。特に、ustiloxin Bやphomopsin A等、現在知られている糸状菌リボソームペプチドに共通する、エーテル結合を介した環状ペプチド構造の形成機構解明を目的として、研究を進めた。前年度の研究によって、Aspergillus flavusが生産するリボソームペプチドasperipin-2aの異種生産に成功した。そこで、asperipin-2aの絶対配置を決定するために、形質転換体から単離した化合物を水素添加及び加水分解反応に供した。分解生成物を改良マーフィー法に供し、各アミノ酸残基の絶対配置を決定した。また、3-フェニル乳酸部分に関しては、キラルHPLCを用いて分析し、標品との比較から絶対配置を決定した。以上の結果と、NMRにより決定した相対配置の情報を組み合わせ、asperipin-2aの絶対配置を決定した。本化合物の構造に存在する二つのエーテル結合が同じ立体化学を有していたことから、これらの結合の形成が同一の酵素により触媒されることが示唆された。以上、生合成遺伝子の異種発現により、asperipin-2aの生合成に4つの遺伝子が関与することを明らかにした。環化反応に3種の酵素が関与することが提唱されているustiloxin Bなどと比較して、環化に関与する酵素が少ないことから本化合物はより扱いやすい研究対象だと言える。現在までに試験管内反応による環化酵素の活性検出には成功していないが、必要な酵素の数が絞り込めたことから今後の進展が期待される。平成29年度に異種発現を試みた化合物のうち、phomopsin Aについては目的化合物の異種生産を達成することができなかった。対象とした遺伝子のアノテーションに誤りがある可能性が考えられるが、公開データベースに登録されているphomopsin Aの生合成遺伝子の配列は断片的なものであり、遺伝子間領域の情報がないため遺伝子領域の再アノテーションなどを行うことができなかった。前年度に、生産菌であるPhomopsis leptostromiformisのドラフトゲノムシーケンスを独自に行ったため、再度ゲノム配列の解析を行い、生合成遺伝子のアノテーションを見直す。また、UstYの配列をクエリとして、他のRiPPs生合成遺伝子のゲノムマイニングも引き続き行う。見出した候補遺伝子については、麹菌を宿主とした異種発現を行い、生産物の同定を試みる。組換えタンパク質を用いた試験管内反応も引き続き検討する。平成29年度の検討では、大腸菌を宿主とした組み換え蛋白質を可溶性画分に発現し精製することが困難であった。これはUstYの配列中に予測される膜結合領域に起因するものだと考えられる。そのため、糸状菌を宿主とした組み換え蛋白質の発現を試みた。組換えタンパク質を発現した無細胞抽出液を用いて反応を行ったが、その際に基質とするペプチドの分解が問題となっている可能性が示唆された。そのため、細胞内に存在する消化
音波反射を利用した海底表層遷移層の音響探査に関する研究

1.理論解析媒質の間隙率などが深度に対して連続的に変化している海底表層遷移層からの音波反射係数の周波数特性を、遷移層を多層の層状媒質で近似し、海洋音響の計算ソフトウエアであるOASESを用いて計算した。この計算において、必要な層の数を検討した結果、その数は200とすれば十分であることを示した。計算で得られた種々の間隙率に対する反射係数の周波数特性は、ローパスフィルタの特性に近似しており、間隙率の深度特性の変化に対して、周波数特性におけるしゃ断周波数やしゃ断特性が変化することを示した。2.室内実験媒質の間隙率などが深度に対して連続的に変化している海底表層遷移層からの音波反射係数の周波数特性を、遷移層を多層の層状媒質で近似し、海洋音響の計算ソフトウエアであるOASESを用いて計算した。室内音響水槽内に、清水港から採取したモデル堆積物を堆積させた。この媒質表面に共振周波数500kHzの広帯域圧電振動子より発生させた短いパルス音波を垂直入射させ、その反射波を記録した。得られた反射波形と基準波として水面からの反射波形のそれぞれをフーリエ変換し、両者の比より反射係数の周波数特性を求めた。また媒質中の縦波音速の深度特性を測定して、その結果とあらかじめ求めておいた間隙率と縦波音速との関係より、媒質中の間隙率の深度特性を求めた。音波反射係数の周波数特性の測定結果は、OASESを用いて計算した結果とほぼ一致した。3.現場海域実験まず現場海域での音波反射特性測定のためのシステムの設計および製作を行った。このシステムを用いて、清水港の水深約20mの海域において音波反射の測定を行った。共振周波数100kHzの広帯域圧電振動子を上部に取り付けた1200×900×600m^3のスチール製フレームを海底に設置させた状態で音波反射波形を記録した。室内実験と同様の方法で反射係数の周波数特性を求めた。またGS型表層採泥器を用いて採取した試料を1cm間隔で間隙率や密度を測定し、各深度特性を求めた。測定により得られた反射係数の周波数特性は、OASESを用いて計算した結果とほぼ一致した。以上の理論解析および室内、現場海域実験の検討結果より、音波反射係数の周波数特性を測定することにより、海底表層遷移層の間隙率や密度の深度特性が求められる見通しを得ることができた。

1.理論解析海底表層遷移層からの音波反射係数を計算により求める場合、媒質の間隙率などが連続的に変化する場合を想定した計算は極めて困難である。そこで間隙率などが連続的に変化する遷移層を多層の層状媒質で近似することにより、反射係数の周波数特性をOASES(海洋音響の計算ソフトウエア)を用いて計算した。その結果、遷移層からの反射係数の周波数特性は、均質媒質からのそれとは高い周波数で大きく異なることを示した。2.室内実験室内音響水槽において共振周波数500kHzの広帯域圧電振動子を用いてパルス音波を発生させ、モデル堆積層(清水港から採取した試料)からの音波反射波形と水面からの音波反射波形のそれぞれをフーリエ変換し、両者の比より、反射係数の周波数特性を求めた。測定結果は、OASESを用いた計算結果と近かった。なおモデル堆積層の間隙率の深度特性は、縦波音速の深度特性の測定結果から推定した。3.現場用測定システムの開発および現場実験現揚での音波反射特性測定のための測定システムの設計および製作を行った。そのシステムを用いて、清水港において、予備的な現場実験を行った。共振周波数100kHzの広帯域圧電振動子を用いてパルス音波を発生、海底表層遷移層からの音波反射係数と水面からの音波反射波形のそれぞれをフーリエ変換し、両者の比より、反射係数の周波数特性を求めた。間隙率の深度特性は、不撹乱表層採泥器で採取した試料の分析より求めた。1.理論解析間隙率などが連続的に変化する遷移層を多層の層状媒質で近似することにより、海底表層遷移層からの音波反射係数の周波数特性をOASES(海洋音響の計算ソフトウエア)を用いて計算した。この計算において層の数が問題となるが,検討の結果層の数を200にすれば十分であることを示した。計算で得られた種々の間隙率の深度特性に対する反射係数の周波数特性は、ローパスフィルタの特性に近似しており、間隙率の深度特性により、周波数特性のしゃ断周波数やしゃ断特性の傾きが変化することを示した。2.室内実験モデル堆積物として水で飽和させた木節粘土を用いた。この媒質を円筒形の容器内に堆積させた。この媒質表面に周波数500kHzの短いパルス音波を垂直入射させ、その反射波を記録した。得られた反射波形および基準波としての水面からの音波反射波形のそれぞれをフーリエ変化し、両者の比より反射係数の周波数特性を求めた。また媒質中の縦波音速の深度特性を測定して、その結果とあらかじめ求めておいた間隙率と縦波音速との関係より、媒質中の闇隙率の深度特性を求めた。音波反射係数の測定結果と、間隙率の深度特性からOASESを用いて計算した反射係数の周波数特性の結果を比較したところ、両者はほぼ一致した。3.現場海域実験清水港の水深約14mの海域において音波反射の実験を行った。共振周波数100kHzの広帯域圧電振動子を上部に取り付けた1200×900×600mmのスチール製フレームを海底に着底させた状態で、音波反射波形を記録した。またGS型表層採泥器を用いて採取された試料を1cm間隔で、間隙率や密度を測定し各深度特性を求めた。
実環境のセンシングに基づく時空を越えた複合現実型情報提示

本研究では、生活の質向上を目指して、ユーザを含む実環境のセンシングを基盤として、時間的・空間的に離れた場所に実際に居るかのような感覚を提示するテレプレゼンス技術と、実環境の場所に依存した過去と現在の情報の実時間重畳提示が可能な拡張現実感技術を融合し、時空を超えた複合現実型情報提示の基盤技術を開発した。また、実環境内の不要な物体を消去して拡張現実感映像を生成する隠消現実感も実現した。実際の研究推進においては、要素技術の開発にとどまらず、東大寺境内や平城宮跡等の実験フィールドを対象として「史跡のバーチャル歴史体験」の具体的なシナリオを設定し、一般公開実験を通して提案技術の有効性・有用性を実証した。1.ユーザを含む実環境のセンシング全方位カメラとGPSを搭載した車両と飛行船を用いて地上撮影と空撮を実施するとともに、GPS測位の信頼度情報を考慮したGPS測位とstructure-from-motion技法を併用した撮影時のカメラ位置・姿勢推定の高精度化を実現した。この中で、空撮に関しては、全天球ハイダイナミックレンジ画像の取得を可能にした。また、ランドマークデータベースを用いたユーザ視点画像からのユーザの位置・姿勢推定の高速化・安定化手法を開発した。さらに、次年度における東大寺をフィールドとした実証実験に向けて空撮経路の設計を行った。2.過去・現在に渡る拡張テレプレゼンス遠隔地の映像に仮想物体を重畳合成して臨場感豊かに提示する新しい概念として提案している「拡張テレプレゼンス」の具現化に着手し、まず実験環境を構築した。次に、空撮全方位ハイダイナミックレンジ画像を環境マップとして用いることにより、飛行船からの空撮全方位映像と重畳合成する仮想物体の間の陰影・色調等の光学的整合性問題の解決を図った。さらに、空撮全方位映像からの3次元復元に基づく自由視線画像生成による高臨場感拡張テレプレゼンスシステムの初期モデルを設計し、試作に着手した。3、過去・現在に渡る拡張現実感従来から開発しているランドマークと特徴点の照合による拡張現実感のための幾何的位置合わせと全方位映像を用いた光源環境推定を統合することによって、幾何的整合性と光学的整合性を同時に満たす拡張現実感画像生成法を開発した。また、東大寺をフィールドとする「バーチャル歴史体験」のシナリオによるモバイル拡張現実感システムの初期モデルを設計した。1.ユーザを含む実環境のセンシング人体装着型全方位撮影システムを構築し、実証実験のフィールドとして設定した東大寺境内において、季節・時刻・天候の異なる様々な状況での撮影を行うとともに、全方位画像撮影時のカメラの位置・姿勢推定法の改良・評価を行った。また、環境の3次元復元結果における形状とテクスチャの欠損を自動修復する手法の改良を行った。2.過去・現在に渡る拡張テレプレゼンス遠隔地の映像に仮想物体を重畳合成して臨場感豊かに提示する拡張テレプレゼンスに関して、映像送受信インフラの改良を行うとともに、事前レンダリング画像群を用いた自由視点画像生成により重畳合成画像の画質向上を実現した。また、前年度の東大寺・東塔の仮想復元に続いて、実模型の3次元計測と古文書調査により西塔のスケール情報付き3次元モデルを構築し、拡張テレプレゼンスシステムの実証フィールドにおける提示コンテンツの充実を図った。これらの成果は研究項目3のプロトタイプシステムにおいても利用した。3.過去・現在に渡る拡張現実感研究項目1で得られた全方位画像群を用いる事前生成型拡張現実感システムおよび東大寺・僧坊跡地を対象とした地中透視型拡張現実感システムを開発し、タブレット端末に実装したプロトタイプシステムを用いて、東大寺友の会の会員等から募った一般参加者とコンテンツ保有者(東大寺僧侶)を対象とした実機を用いた一般公開実証実験を実施し、アンケート調査によりシステムの臨場感と使用感に関する調査と評価を行い、プロトタイプシステムの有用性を確認すると同時に、ユーザインタフェースとコンテンツ提示の方法に関して改良すべき課題を明確にした。1.ユーザを含む実環境のセンシング飛行船を用いた空撮による全天球ハイダイナミックレンジ画像の取得を行うとともに、実証実験フィールドの1つである東大寺境内において人体装着型全方位映像撮影システムを用いた移動撮影を実施した。また、全方位画像撮影時のカメラの位置・姿勢推定法の評価・改良を行い、位置・姿勢情報付き多視点画像からのシーンの3次元復元法を開発した。さらに、3次元復元時に生じる欠損を修復する3次元形状欠損修復法を開発した。2.過去・現在に渡る拡張テレプレゼンス遠隔地の映像に仮想物体を重畳合成し臨場感豊かに提示する新しい概念として研究代表者らが提案している「拡張テレプレゼンス」の有効性と有用性を検証するために、「遠隔地のバーチャル歴史体験」シナリオに基づく、過去・現在の情報を重畳合成可能な実時間高臨場感拡張テレプレゼンスシステムのプロトタイプを開発した。同システムは、全方位カメラで取得した遠隔地の映像をネットワークを介して伝送し、受信側で仮想物体を実時間合成し大型高精細ディスプレイとヘッドマウントディスプレイに提示する構成になっている。

実際に、東大寺境内において消失している東塔(七重の塔)の仮想復元を行い、一般参加者を対象とした実証実験を通して提案方式の有効性を確認した。3.過去・現在に渡る拡張現実感映像提示デバイスとしてタブレット型情報端末を利用する、過去・現在の情報を端末の向きに追従しながら実時間重畳表示可能なモバイル拡張現実感システムのプロトタイプを開発し、東大寺・大仏殿をフィールドとする一般参加者を対象とした実証実験を実施した。なお、現状のシステムでは観察視点は事前に設定した場所に固定であり、自由な視点移動の実現は今後の課題である。同実験では創建時の大仏殿と大仏の仮想復元を行い、プロトタイプシステムのユーザインタフェース評価のための基礎データを収集した。1.ユーザを含む実環境のセンシング前年度までに開発した全方位映像撮影時のカメラ位置・姿勢情報に基づく多視点ステレオによるシーンの3次元復元法の評価・改良を行うとともに、復元された形状の欠損とノイズを修復するための視点依存ジオメトリ・テクスチャ法を開発した。また、多重露出撮影による全方位映像のハイダイナミックレンジ化の改良に取り組み、屋外環境での高品位な全方位ハイダイナミックレンジ映像の取得を可能にした。2.過去・現在に渡る拡張テレプレゼンス上記の研究項目1で得られた全方位ハイダイナミックレンジ映像を用いた事前生成型拡張現実感により、遠隔地の映像に仮想物体を重畳合成し臨場感豊かに提示する拡張テレプレゼンスにおける光学的整合性と提示映像品質の向上を実現した。また、実際に高臨場感拡張テレプレゼンスシステムのプロトタイプを開発し、平城宮跡および奈良先端大キャンパスの全方位空撮データを用いて提案手法の効果を検証した。3.過去・現在に渡る拡張現実感事前生成型拡張現実感の枠組みが拡張現実感システムの幾何学的整合性と光学的整合性の向上に有効であることを実験的に検証した。また、ビデオ映像に対する実時間画像修復を実現することによって、拡張現実感の枠組みの中に不要な物体を実時間で消去する隠消現実感を統合した新しいタイプの拡張現実感システムを開発し、実環境での家具配置シミュレーション等のシナリオのもと、開発手法の有効性と有用性を検証した。26年度が最終年度であるため、記入しない。コンピュータビジョン、バーチャルリアリティ、複合現実感26年度が最終年度であるため、記入しない。当初設定した3つの研究項目について研究の技術面での進捗は順調であり、全天球ハイダイナミックレンジ画像生成、ランドマークデータベースを用いたカメラの位置・姿勢推定等で成果を得ている。また、実証実験フィールドに関して、当初予定していた国営飛鳥・平城宮跡歴史公園に加えて、東大寺の協力により、東大寺境内全域を対象とした実験フィールドを確保した。
モルヒネ投与による脳内Dセリン代謝への影響に関する研究

モルヒネ慢性投与によりラット脳内においてDセリン合成酵素のセリンラセマーゼ(Srr) mRNA量およびタンパク質量が増加すること、前脳部(大脳皮質、線状体、海馬)においてDセリン量が増加すること、Srrが神経細胞で主に発現していることを明らかにした。これらの結果より、モルヒネの鎮痛耐性が形成される際にN-メチル-アスパラギン酸(NMDA)受容体が活性化される機序として、Dセリン量の増加が関与する可能性が示唆された。N-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)受容体に選択的な内因性リガンドのDセリンをラット第三脳室内に投与し、Tail-Flick法にて抗侵害効果について解析した。その結果、1.Dセリンの脳室内投与によって、用量依存的に抗侵害効果が観察され、この効果はDセリンの作用点であるNMDAI受容体グリシン結合部位の拮抗薬L-701,324によって拮抗された。2.Dセリンはモルヒネの抗侵害効果を相加的に増強し、この増強効果はL-701,324によって拮抗された。3.Dセリンの抗侵害効果はオピオイド受容体の非選択的拮抗薬ナロキソンによって拮抗された。4.L-701,324(137 nmol)単独投与により、hyperalgesiaが観察された。すなわち、脳内NMDA受容体グリシン結合部位を介して、オピオイド受容体を刺激し鎮痛作用を示すことを明らかにした(Eur J Pharmacol 2007,565;89-97)。また、Dセリン鎮痛効果とベンゾジアゼピン受容体との関連性を明らかにする目的として、ミダゾラムをラット第三脳室内に投与し、Tail-Flick法にて抗侵害効果について解析した。その結果、1.ミダゾラムの脳室内投与によって、用量依存的にhyperalgesiaが観察され、この効果はベンゾジアゼピン受容体拮抗薬フルマゼニルによって拮抗された。2.ミダゾラムはDセリンおよびモルヒネの抗侵害効果を減弱し、この効果はフルマゼニルによって拮抗された(Eur J Pharmacol 2008,in press)。これらの結果より、Dセリンは脳内のNMDA受容体グリシン結合部位を介して、オピオイド受容体を刺激し鎮痛作用を示し、ベンゾジアゼピン受容体と連関していることが示唆された。すなわち、Dセリンは疹痛の下行性抑制系路を亢進し、鎮痛作用を有し、その効果はミダゾラムで拮抗されることが明らかとなった。これまで、Dセリン合成酵素のセリンラセマーゼ(Srr)はアストログリア細胞にのみ存在すると考えられてきた。Srr mRNAの詳細な組織及び細胞分布をin situ hybridization法で解析した結果、Srr mRNAは主に神経細胞に局在することを明らかにした(Arch Histol Cytol 2007;70(2):127-134.)。これらの結果は、Dセリンの鎮痛効果とその機序を解析する上で重要な知見となると考える。平成19年度にモルヒネ慢性投与によりラット脳内でDセリン合成酵素のセリンラセマーゼmRNA量並びにタンパク質発現量が増加すること、前脳部(大脳皮質、線状体、海馬)においてDセリン量が増加することをリアルタイムPCR法、Western Blot法およびHPLC法により解析した。本年度はセリンラセマーゼ遺伝子発現を組織レベルで解析し、モルヒネ慢性投与により生じる報酬効果などとDセリン代謝との関連性を明らかにする目的でin situ hybridize法、免役組織化学法、レーザーマイクロダイセキション法などにより解析した。その結果、tail Flick法によりモルヒネの鎮痛に対する耐性を形成したラット脳の神経細胞においてセリンラセマーゼmRNA発現量およびタンパク質発現量が有意に増加した。これまでDセリン合成酵素のセリンラセマーゼはグリア細胞のみに発現されているとされてきたが、脳内においては主に神経細胞で、網膜では神経細胞とアストロサイトで発現していることを明らかにした。また、Dセリンをラット脳室内に投与すると鎮痛効果が現れ、この鎮痛効果はオピオイド受容体拮抗薬のナロキソンおよびベンゾジアゼピン受容体アゴニストのミダゾラムの脳室内投与により拮抗されることをtail Flick法、ホルマリン法により明らかにした。これらの結果は、Dセリンがオピオイド受容体などの連関しつつ鎮痛効果を現す一方で、モルヒネの鎮痛効果に対する耐性形成に影響することを示唆している。
近代日本の教育界におけるアイヌ教育認識の態様に関する基礎的調査研究

1本研究の3年目に当たる平成12年度は,主として関東・東北地区の各教育会が昭和20年までに発行した機関誌を調査し,アイヌ教育関係記事を収集した。当該機関誌の所蔵機関は文部省学術情報センター編『学術雑誌総合目録』(平成8年版)所収データを基礎として,その不足分を研究代表者の独自調査で補った。2平成12年度に調査の対象とした教育会機関誌(一部省略)と所蔵機関は次の通りである。(1)教育会機関誌/『神奈川県教育会雑誌』『神奈川県教育』『秋田県教育雑誌』『秋田教育』『巌手県学事彙報』『岩手教育』『山形県教育雑誌』『山形県教育』『千葉教育雑誌』『千葉教育』『東京教育』『宮城教育』『宮城県教育会雑誌』『茨城教育協会雑誌』『下野教育』『上野教育』『埼玉教育』『埼玉県教育会雑誌』『福島県教育』『福島県私立教育会雑誌』『青森県教育』『和歌山教育』(2)所蔵機関/東京大学法学部明治新聞雑誌文庫,筑波大学附属図書館,和歌山大学附属図書館,和歌山県立図書館,横浜国立大学附属図書館,神奈川県立図書館,横浜市立中央図書館,岩手大学附属図書館,岩手県立図書館,秋田県立図書館,山形県立図書館,山形大学附属図書館,青山学院大学図書館,東京大学教育学部図書室,東京大学附属総合図書館,青森県立図書館,宮城県立図書館3平成12年度の各教育会機関誌の調査では,アイヌ民族に言及した記述は東海林昌樹「植民に関する地理教材」(『秋田教育』第43号所収),無署名「薩哈連島乃概略」(『越佐教育雑誌』第152号所収),鈴木陽之助「露領サガレン島一班」(『東京教育雑誌』第178号所収)などをはじめとする「サハリン」関係の論説中に頻出している。1本研究の初年度に当たる平成10年度は,中国・四国・九州地区の各県の教育会(教育協会)が昭和20年までに発行した機関誌を調査し,掲載記事の中からアイヌ教育関係のそれを収集した。当該機関誌の所蔵機関は,文部省学術情報センター騙『学術雑誌総合目録』(平成8年版)所収のデータを基礎として,その不足分を独自調査によって補った。2平成10年度に調査を実施した各県別の教育会機関誌の所蔵機関は次の通りである。岡山県-岡山県文化センター,筑波大学附属図書館/広島県-広島県立図書館,鳴門教育大学附属図書館/山口県-山口県立山口図書館,九州大学附属図書館/島根県-島根県立図書館/鳥取県-鳥取県立図書館,筑波大学附属図書館/香川県-北海道大学附属図書館,筑波大学附属図書館/愛媛県-愛媛大学附属図書館,筑波大学附属図書館/徳島県-徳島県教育会,筑波大学附属図書館/福岡県-九州大学附属図書館,福岡県立図書館/熊本県-熊本県立図書館,大谷女子大学図書館/長崎県-筑波大学附属図書館/佐賀県-佐賀県立図書館,筑波大学附属図書館/大分系-別府大学図書館,大分大学附属図書館/宮崎系-筑波大学附属図書館/鹿児島県-鹿児島県立図書館,鹿児島大学附属図書館,筑波大学附属図書館/沖縄県-北海道大学附属図書館,筑波大学附属図書館。3本年度の各県教育会の機関誌の調査では,アイヌ教育に言及した記述は,西村安「北海道瞥見」(『愛媛教育』第612号所収),山崎新市「北海道カラフト紀行」(『高知教育』第546号所収),緒方広吉「北海道の夏」(『熊本教育』第175号所収)などのように,教員の北海道旅行記やサハリン旅行記に頻出している。1本研究の2年目に当たる平成11年度は,近畿・中部地区の各府県教育会が昭和20年までに発行した機関誌を調査し,掲載記事の中からアイヌ教育関係のそれを収集した。当該機関誌の所蔵機関は,文部省学術情報センター編『学術雑誌総合目録』(平成8年版)所収のデータを基礎として,その不足分を独自調査によって補った。なお,新たな所蔵機関が判明した宮崎県の教育会機関誌の調査も併せて実施した。2平成11年度に調査を実施した各府県別の教育会機関誌の所蔵機関は次の通りである。京都府-京都府立総合資料館,東京大学法学部明治新聞雑誌文庫/大阪府-大谷女子大学図書館,大阪市立中央図書館/奈良県-奈良県立図書館/兵庫県-神戸大学附属図書館,兵庫県立図書館,筑波大学附属図書館/滋賀県-彦根市立図書館,滋賀県立図書館,筑波大学附属図書館,滋賀県教育会/三重県-三重県立図書館,筑波大学附属図書館/和歌山県-筑波大学附属図書館/愛知県-愛知県図書館/静岡県-東京大学法学部明治新聞雑誌文庫/岐阜県-筑波大学附属図書館/福井県-筑波大学附属図書館/石川県-石川県立図書館,筑波大学附属図書館/富山県-筑波大学附属図書館/山梨県-山梨県立図書館,東京大学法学部明治新聞雑誌文庫/長野県-筑波大学附属図書館/新潟県-新潟県立図書館,筑波大学附属図書館/宮崎県-名古屋大学附属図書館3平成11年度の各府県教育会の機関誌の調査では,アイヌ教育に言及した記述は前年度と同様,視察団乙班「北海道及び樺太視察だより」(『愛知教育』第477号所収),勝見要太郎・一谷軍治「北海道視察旅行記」(『滋賀県教育会雑誌』第236号所収),内田忠彦「新北海道の紹介」(『近江教育』第336号所収)などの教員の北海道やサハリンの旅行記に頻出している。

2平成12年度に調査の対象とした教育会機関誌(一部省略)と所蔵機関は次の通りである。(1)教育会機関誌/『神奈川県教育会雑誌』『神奈川県教育』『秋田県教育雑誌』『秋田教育』『巌手県学事彙報』『岩手教育』『山形県教育雑誌』『山形県教育』『千葉教育雑誌』『千葉教育』『東京教育』『宮城教育』『宮城県教育会雑誌』『茨城教育協会雑誌』『下野教育』『上野教育』『埼玉教育』『埼玉県教育会雑誌』『福島県教育』『福島県私立教育会雑誌』『青森県教育』『和歌山教育』(2)所蔵機関/東京大学法学部明治新聞雑誌文庫,筑波大学附属図書館,和歌山大学附属図書館,和歌山県立図書館,横浜国立大学附属図書館,神奈川県立図書館,横浜市立中央図書館,岩手大学附属図書館,岩手県立図書館,秋田県立図書館,山形県立図書館,山形大学附属図書館,青山学院大学図書館,東京大学教育学部図書室,東京大学附属総合図書館,青森県立図書館,宮城県立図書館3平成12年度の各教育会機関誌の調査では,アイヌ民族に言及した記述は東海林昌樹「植民に関する地理教材」(『秋田教育』第43号所収),無署名「薩哈連島乃概略」(『越佐教育雑誌』第152号所収),鈴木陽之助「露領サガレン島一班」(『東京教育雑誌』第178号所収)などをはじめとする「サハリン」関係の論説中に頻出している。