hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護学生における「問題解決能力測定尺度」の開発

医療の高度化や看護師への社会的ニーズの多様化など大きく変化している現代社会において、学士課程での看護教育は看護に関する専門知識を深く学ぶだけではなく、様々な事象における課題発見力や問題解決能力、他者との協働実践力が必要とされており、自己理解を深めながら専門職として自発的な能力開発が求められている。本研究は、看護学生を対象に看護師に求められる実践能力の一つである「問題解決能力」に着目し、問題解決能力の構成概念を明らかにし看護学教育における質の維持・向上を図るための指標として、客観的に評価できる尺度の開発を目的としている。昨年度の目標として掲げた、問題解決能力測定尺度Ver.2で得られる学生の主観による自己評価と教員側からの客観的評価とを分析するために、現在倫理審査委員会に研究の申請を行っている。申請許可が下り次第、学生と教員に対して調査を開始することで、学生の問題解決能力の自己評価および教員からの学生の客観的評価をから得られる自己評価に対して信頼性の向上を図ることを目的としている。また、日本看護科学学会への参加を通して現在日本において行われている最先端の研究について学習し、問題解決能力に関する知見を得た。主観的情報と客観的情報について情報収集する能力、基本的知識を基礎にした批判的思考や分析を用いることが必要であり、看護学生が「課題探求力」および「問題解決能力」を必要とするフィジカルアセスメントに関して講義にも取り込み、看護学生が困難に感じるアセスメントに関しての知見を獲得した。現在作成している問題解決能力測定尺度Ver.2は学生の主観によって導かれるものであるため、学生によって自己評価の高低差が影響し、尺度が客観性に乏しい可能性がある。そこで、信頼性・妥当性を確保するために、学生の主観による自己評価と教員側からの客観的評価とを分析することで、問題解決能力尺度の有用性・信頼性について検証を行った。しかし、調査結果を検証する段階で調査票の不備が発見され、調査結果の整合性が取れない状況になってしまったため、再度調査をやり直す必要性が発生し研究に遅れが生じている。現在、倫理審査委員会に研究開始の申請を行っている。申請許可が下り次第調査を開始する。今後は現在作成している問題解決能力測定尺度Ver.2による再調査を実施し、尺度項目の客観性と妥当性の検証を行う。そのうえで、先行研究や文献から調査項目を精査し、信頼性についてCronbachのα係数を基に内的整合性を確保し、妥当性については因子分析により構成概念の妥当性を確保する。問題解決能力測定尺度Ver.2による調査とともに「社会的問題解決尺度短縮版」(佐藤ら.2006)を用いて調査する。成人の社会的な問題解決力を測定する尺度であるため、この尺度との関連を見ることで開発した「問題解決能力測定尺度ver.2」の信頼性・妥当性を検討し、内容を精査した「問題解決能力測定尺度ver.3」を開発する。今年度は研究初年度であり、現段階で学問領域を越えた能力の面を持ちながらも必ずしも統一されたものではない問題解決能力の概念について、理論的背景を明確にするため文献検討を行った。今年度の目標として掲げた、問題解決能力測定尺度Ver.2で得られる学生の主観による自己評価と教員側からの客観的評価とを分析することで、学生の「問題解決能力」の経年的・横断的評価と尺度活用の有用性について検証した。また、患者の全身状態を系統的に把握し身体機能の正常・異常を判別するために用いる基本的な看護技術であり看護学生にとって必須の学習課題でもあるフィジカルアセスメントの研修に参加した。患者の主観的情報と客観的情報について情報収集する能力、基本的知識を基礎にした批判的思考や分析を用いることが必要であり、看護学生が「課題探求力」および「問題解決能力」を必要とするフィジカルアセスメントに関する研修に参加することで、看護学生が困難に感じるアセスメントに関しての知見を獲得した。文部科学省は各専門分野を通じて培う学士力の一つとして問題解決能力を示しており、看護学の学士課程教育においても看護実践能力ばかりではなく、豊かな人間性と創造力を備えた人材育成が期待されている。このことから、「問題解決能力」は看護学に限らず必要なものであり、看護学教育における質の維持・向上を図るための指標の1つとなることが期待される。

そのため本研究は、看護学生を対象に看護師に求められる実践能力の一つである「問題解決能力」に着目し、問題解決能力の構成概念を明らかにし看護学教育における質向上を図るための指標として、客観的に評価できる尺度の開発を目的としている。今年度の研究実績は以下の通りである。1問題解決能力の概念は、様々な学問領域で提唱されていることからその言葉が持つ概念には統一されたものがない。そのため、理論的背景を明確にするため看護分野における問題解決能力の概念について文献検討を行った。2看護分野に限定せず、他分野における問題解決能力の概念についての文献を収集した。3現段階で作成している「問題解決能力測定尺度Ver.2」の経年的・横断的評価と尺度活用の有用性と信用性について検証を行った。当初予定していた「問題解決能力測定尺度Ver.3」の開発に遅れが生じているが、「問題解決能力測定尺度Ver.2」の調査票に不備が発見されたため、調査内容の精査を行うことで尺度開発の信頼性・妥当性を確保することができた。現在作成している「問題解決能力測定尺度Ver.2」を用いた教員側からの学生の客観的評価について調査票の不備が発見されたため、「問題解決能力測定尺度Ver.2」を開発時に明らかにした問題解決能力が持つ社会的背景、構成概念の内容と性質と範囲を明確にし、問題解決能力尺度の信頼性・妥当性の検討をするため研究に遅れが生じている。また、文献検討が看護分野に偏っているため、他分野における問題解決能力の文献検討を考慮する必要がある。医療の高度化や看護師への社会的ニーズの多様化など大きく変化している現代社会において、学士課程での看護教育は看護に関する専門知識を深く学ぶだけではなく、様々な事象における課題発見力や問題解決能力、他者との協働実践力が必要とされており、自己理解を深めながら専門職として自発的な能力開発が求められている。本研究は、看護学生を対象に看護師に求められる実践能力の一つである「問題解決能力」に着目し、問題解決能力の構成概念を明らかにし看護学教育における質の維持・向上を図るための指標として、客観的に評価できる尺度の開発を目的としている。昨年度の目標として掲げた、問題解決能力測定尺度Ver.2で得られる学生の主観による自己評価と教員側からの客観的評価とを分析するために、現在倫理審査委員会に研究の申請を行っている。申請許可が下り次第、学生と教員に対して調査を開始することで、学生の問題解決能力の自己評価および教員からの学生の客観的評価をから得られる自己評価に対して信頼性の向上を図ることを目的としている。また、日本看護科学学会への参加を通して現在日本において行われている最先端の研究について学習し、問題解決能力に関する知見を得た。主観的情報と客観的情報について情報収集する能力、基本的知識を基礎にした批判的思考や分析を用いることが必要であり、看護学生が「課題探求力」および「問題解決能力」を必要とするフィジカルアセスメントに関して講義にも取り込み、看護学生が困難に感じるアセスメントに関しての知見を獲得した。現在作成している問題解決能力測定尺度Ver.2は学生の主観によって導かれるものであるため、学生によって自己評価の高低差が影響し、尺度が客観性に乏しい可能性がある。
クルーズトリパノソーマ感染におけるトランスシアリダーゼの役割り

シャーガス病の病原原虫Trypanosomacruziの感染型トリポマスチゴ-トの表面には、この原虫特有のシアル酸転移酵素トランスシアリダーゼ(TS)が存在する。この酵素は、糖複合体にa2,3結合したシアル酸を切断して原虫表面の末端ガラクトース受容体へとシアル酸を転移するユニークな酵素であり、シアル酸を受け取った分子は宿主細胞との接着、侵入に重要な役割をしていると考えられている。しかし、活性部分に対する抗体が得られにくいこと、類似の構造をもった蛋白質が数多く存在すること等から、その役割は十分には解明されていない。そこで、大腸菌を用いた発現系を確立して、十分量の蛋白をとり、マウスを用いた免疫的研究を行う予定で実験を始めた。発現の不安定要因と考えられたN末端シグナル配列、C末端反復配列や疎水性領域を除去し、さらに多量発現に適したプラスミドベクターと大腸菌を用いて、多少の改善は得られたものの免疫実験で機能を研究するまでの十分な量はとれなかった。しかし、この系を用いて種々の遺伝子を発現させ、従来から問題となっている活性のあるものとないものの割合が約半々に存在することを明らかにすることが出来た。さらに、この発現させた種々の蛋白の構造と活性の関連を細菌シアリダーゼからの立体構造から推定したモデルを基に考え直して、阻害剤の改良に用いている。その他、染色体上におけるトランスシアリダーゼ遺伝子局在の解析を行い、原虫の生活環による遺伝子発現調節、蛋白質の局在化機構の解明へと研究を進めている。しかし、TSの活性部位に対する抗体が得られにくく、感染成立におけるTSの役割は十分には解明されていない。1)大腸菌におけるTSの発現クローニングした遺伝子は大腸菌とCOS細胞を用いて発現させ活性の有無を調べてきた。しかしその発現量は多いとはいえず、しかも生成物の安定性にも問題が残っていた。N末端のシグナルシークエンス、あるいはC末端反復配列を除去したTS遺伝子大腸菌で発現させ、シグナルシークエンスの存在は不安定性の原因となり、C末端のGPIで置換される領域の存在は発現量の低下の原因となることがわかった。この発現シリンダを用いてTS蛋白質を得、マウスの免疫実験に使うことにしている。2)TSの阻害剤開発の基礎研究TSの立体構造を、最近のSialidaseとの比較から推定しモデリングする共同研究を東大薬学部板井先生と始めている。モデルから推定した13種類の化合物のTS活性への影響を調べ、ある薬剤に非常に弱いながら阻害活性が認められた。次は、実験結果に合わせて酵素の立体構造モデルを修正するとともに、より有効な阻害剤へと改良していく予定である。しかし、活性部位に対する抗体が得られにくいこと、類似の構造を持った蛋白質が数多く存在すること等から、その役割は十分には解明されていない。発現の不安定要因と考えられたN末端シグナル

配列、C末端反復配列や疎水性領域を除去し、さらに多量発現に適したプラスミドベクターと大腸菌を用いて、多少の改善は得られたものの免疫実験で機能を研究するまでの十分な量はとれなかった。しかし、この系を用いて種々の遺伝子を発現させ、従来から問題となっている活性のあるものとないものの割合が約半々に存在することを明らかにすることが出来た。さらに、この発現させた種々の蛋白の構造と活性の関連を細菌シアリダーゼからの立体構造から推定したモデルを基に考え直して、阻害剤の改良に用いている。その他、染色体上におけるトランスシアリダーゼ遺伝子局在の解析を行い、原虫の生活環による遺伝子発現調節、蛋白質の局在化機構の解明へと研究を進めている。
認知症者に対するWeighted Blanketの使用効果に関する研究

本研究では、認知症で睡眠障害を呈している者に対して実証試験を行い、効果の指標としてウェイティッドブランケット(以下、WB)の環境との整合性や安全性、ユーザビリティ(有効性、効率、満足度)を明らかにすことを目的としている。平成30年度は、実証試験の実施体制を構築し、環境との整合性や認知症者に対する使用の安全性を確認するための短期的な実証試験を実施した。実証試験実施体制を構築するために、まず、短期実証試験のプロトコルを立案し、倫理審査員会に申請して承認を受けた。倫理審査申請と同時に被験者リクルートを開始した。しかし、睡眠に関する問題を専門職が認識できておらず、リクルートに難航した。現在までに10名の被験者を対象に短期の実証評価を実施した。その結果、認知症者では、特に3つの症状のものが、WBの使用によって改善症状を示した。1事例は、昼夜逆転の症状があるものに対して、夜間の睡眠時に使用したところ、睡眠状況が改善し、数か月後には昼夜逆転症状が軽減した。2事例目は、自宅から施設入所により不安症状が増大したものに対して、日中座位時のひざ掛けとして、また夜間の睡眠時に使用したところ、不安症状が軽減し、日中の行動に変化がみられた。3事例目はゲーゲンハルテンによって筋緊張が亢進したものである。筋緊張亢進症状の緩和に、車いす乗車時、ひざ掛けタイプのWBを被験者の下半身にかけた。結果、普段は専門職の介助にて下肢の緊張を落として可動域を伸張させてのだが、膝かけをかけるだけで自然と下肢の緊張が緩和し、介助者の負担が軽減していた。所属先の変更に伴い、当初計画していた評価フィールドが使用できず、新たなフィールドを探すのに時間がかかってしまった。そのため、評価開始時期が遅れた。また体調不良により経過通りに実施することが困難であった。平成31年度は、短期評価にてWBの環境との整合性と安全性を確認後、長期実証試験にてユーザビリティを検証する。ユーザビリティには有効性、効率、満足度が含まれる(ISO9241-11,1998)。有効性については、期間中の使用日数や周辺症状の出現回数について記述式の調査用紙を作成し、聴取する。効率については、短期実証試験で使用した「眠りSCAN」にて睡眠時間を測定する。満足度については、System Usability Scale(以下、SUS)を用いる。SUSは1986年にJohn Brookが開発した10項目の質問紙であり、2013年までに1200件を超える論文で使用されている(Brook, 2013)。これらのデータをWBの介入前後で比較し、機器の使用効果について検証する。実施期間は、介入前4週間、介入後4週間の合計8週間とする。被験者数は、短期評価と同様に30名を予定している。
高濃度スピングラスにおけるスピン相関とスローダイナミックス

従来巨視的物理量の測定と現象論的解析が中心であったスピングラスをはじめとする複雑・不規則系における長時間緩和現象に対して微視的実験に基礎をおき、物理的意味の明確な解析法を取り入れた新しい手法を確立する事が本研究の目的である。高濃度スピングラスに属する物質の中で磁気クラスターのサイズ、数(及びそれらの温度変化)が対照的であるホステラー型合金Cu_2(Mn_<0.7>Ti_<0.3>)Alとインバー型合金Fe_<65>(Ni_<0.85>Mn_<0.15>)_<35>単結晶試料とについて磁化率の時間依存性、電気抵抗、中性子小角散乱実験を行なった。磁化率測定においては一定の待ち時間を経た後磁場を印加した後での磁化率の時間変化には著しい違いのあることが確認された。電気抵抗測定ではインバー型合金だけではなく、金-鉄高濃度スピングラス合金においてもリエントラント転移温度より遥かに低温において抵抗の極小が見られた。中性子散乱実験は小角散乱装置により緩和初期におけるクラスター形成過程を実時間で追跡した。強磁性領域から急速にリエントラントスピングラス相に冷却した後の散乱強度を10-20分の時間間隔で時分割測定を行なった。零磁場冷却の後一定の待時間をおいた後弱磁場を印加し、磁場印加後の時間の関数として散乱強度を測定した場合、散乱強度の時間変化に顕著な磁場方向による異方性が観測された。同条件での巨視的磁化測定と対応させて、磁気クラスターの時間発展についての解析を進めている。高濃度スピングラスに属する物質の中で磁気クラスターのサイズ、数(及びそれらの温度変化)が対照的であるホイスラー型合金Cu_2(Mn_<0.7>Ti_<0.3>)Alとインバー型合金Fe_<65>(Ni_<0.85>Mn_<0.15>)_<35>単結晶試料とについて磁化率の時間依存性、電気抵抗、中性子小角散乱実験を行なった。電気抵抗測定ではインバー型合金だけでなく、金一鉄高濃度スピングラス合金においてもリエントラント転移温度より遥かに低温において抵抗の極小が見られた。中性子散乱実験は通常の3軸型分光器を用いて予備的測走を行なった後、空間分解能、測定所要時間(時間変化測定)の面で優れた小角散乱装置により緩和初期におけるクラスター形成過程を実時間で追跡する事に取り掛かった。強磁性領域から急速にエントラントスピングラス相に冷却した後の散乱強度を10分-20分の時間間隔で時分割して測定した。運動量の違いに対応して異なる特性時間を持つ緩和現象が観測された。定量的試論のためには、同じ熱サイクルを複数回繰返して統計精度を上げる必要のあることが解った。この実験を次年度に継続して行なう。

電気抵抗測定ではインバー型合金だけでなく、金-鉄高濃度スピングラス合金においてもリエントラント転移温度より遥かに低温において抵抗の極小が見られた。中性子散乱実験は小角散乱装置により緩和初期におけるクラスター形成過程を実時間で追跡した。強磁性領域から急速にリエントラントスピングラス相に冷却した後の散乱強度を10-20分の時間間隔で時分割測定を行なった。零磁場冷却の後一定の待時間をおいた後弱磁場を印加し、磁場印加後の時間の関数として散乱強度を測定した場合、散乱強度の時間変化に顕著な磁場方向による異方性が観測された。同条件での巨視的磁化率測定と対応させて、磁気クラスターの時間発展についての解析を進めている。
ケージド核酸を用いたゼブラフィッシュ胚でのコンデイショナルな遺伝子発現制御

本研究費補助金の支給を受けた平成12年度での研究実績は以下のとおりである。ゼブラフィッシュを用いて光量子エネルギーを介した特定の遺伝子発現の制御系の確立を目的とし、GFP及び転写因子Engrailed2をコードするmRNAを試験管内で合成し、新規に合成されたケージ物質(Bhc-diazo)とリン酸基を介して結合反応を行ない、ケージドRNAの効率的合成を可能にした(RNA塩基32baseに1分子のBhcが結合)。in vitro translation assayの結果、ケージドRNAはさまざまな高次構造を形成し、著しく翻訳活性が阻害されていた。一方、365nmの紫外線を低レベルで照射すると脱ケージ反応(uncaging)による高次構造及び翻訳活性の回復が確認された。ケージドGFP RNA及びケージドengraited2RNAを1細胞期の胚にマイクロインジェクションで導入し、発生の各段階で紫外線を全身または組織の一部に照射すると、照射領域に特異的に導入RNAの発現が誘導されることをGFP蛍光と抗体染色で確認した。さらに、1細胞レベルでの発現誘導を可能にすべく、紫外線照射領域を直径2マイクロメーター以下に絞ることが可能な2光路落射式ピンホール/スリット照射装置を設置し、受精後12時間以降での紫外線ビンポイント照射で単一細胞でのコンデイショナルな発現誘導を可能にした。さらにα-actin遺伝子の発現調節領域(筋肉細胞特異的発現を支配)直下にGFPのコーデイング領域をつなげたプラスミドDNAをケージングし、胚全体に紫外線を照射することで,モザイクながら胚の体壁筋特異的なGFPの発現を誘導することにも成功した。さらに、本法により頭部特異的にEngrailed2を過剰発現した場合、中脳テリトリーが劇的に拡大し、終脳及び間脳テリトリーをほぼ完全に駆逐することがわかった。
量子計算機への応用を目指した、結合多重量子井戸中の電子スピン制御

本研究では半導体中の電子スピンをqubitとする量子計算の可能性を検討した。これを実現するためには電子スピンが長時間保持される材料と構造が必要とされる。まず、半導体ヘテロ構造中のどの部分で大きなスピン緩和が起きているかを明らかにするために測定を行った。円偏光励起によりスピン偏極電子を生成し、この後におきる電子のスピン緩和過程を(1)光励起直後のエネルギー緩和時(2)バルク部分の電界によるドリフト輸送時(3)バルク部分から量子井戸への捕獲過程以上3つの部分に分け、どの部分でスピン緩和が起きているかを判別できる構造を持ったInGaAs/GaAs系量子井戸サンプルを用い測定を行った。この測定により判明した点は、光励起直後にバルクのバンド端までエネルギー緩和する過程でのスピン緩和は小さいこと、バルク部分をドリフト中のスピン緩和は印加された電界の大きさに依存し、電界が小さければスピン緩和は無視しうることが示された。また井戸への捕獲過程におけるスピン緩和は大きく、我々のサンプルでは全体のスピン緩和を支配していることが示された。これはバルク部分から量子井戸へのスピン注入を行う際に大きな障害になるので、より詳細な検討を要する。現在井戸内の量子準位と捕獲時のスピン緩和との関係を検討するために、井戸幅等が異なるサンプルを用意し、測定に向けて準備を行っている。量子計算における制御-Not Gateを実現するためには、隣接する電子スピン間に交換相互作用が必要になる。本研究では異なる層に存在する2次元電子ガス間の交換相互作用を利用することを提案し、その大きさを検討してきた。しかしながら、基礎的な考察の結果、隣接する2次元層中にある電子間の交換相互作用の大きさはきわめて小さいことが示された。十分な大きさの交換相互作用を得るために0次元系(量子ドット)の電子スピンをqubitとして使う方向で検討を続けている。本研究においては、半導体結合量子井戸中の電子スピンをqubitとする量子計算の可能性を検討している。これを実現するためには材料中でのスピン緩和(の遅いこと)が重要な要素となり、この点に関しては幾つかの報告がなされている。しかしスピン緩和が構造中のどの部分で起きているのかについては未だに明確な答が得られていない。我々は(1)光励起直後のエネルギー緩和時(2)バルク部分(3)量子井戸中以上3つの部分で起きるスピン緩和を判別できる構造を持ったInGaAs/GaAs系量子井戸サンプルを用い測定を行っている。予備的な結果ではあるが、光生成直後にかなりスピン緩和が起きていること、バルク部分を輸送中のスピン緩和は小さいことが示されている。(CLEO/Europe-EQEC2003にて発表予定。)また、これまでサンプルは研究協力関係にある他大学からの提供を受けてきたが、我々のグループ内の結晶成長装置が立ち上がりつつある。ここで成長したサンプルを用いて、温度・ドープ量・光励起強度・電界強度とスピン緩和との関係をより詳細に測定し、スピン緩和を抑制できる材料・構造を検討する。量子計算における制御-Not Gateを実現するためには、異なる層にある2次元電子ガス間の交換相互作用の大きさが重要なポイントとなる。グリーン関数を使った多体電子系の取り扱いに基づき、相互作用する電子間の交換相互作用の大きさをHartree-Fock近似(出来れば乱雑位相近似)を使って評価する。現在モデルを構成し、計算の準備中である。これを実現するためには電子スピンが長時間保持される構造が必要とされる。

本年度は昨年に引き続き半導体ヘテロ構造中のどの部分で著しいスピン緩和が起きているかを明らかにするために測定を行った。光励起後におきる電子のスピン緩和過程を(1)光励起直後のエネルギー緩和時(2)バルク部分の電界によるドリフト輸送時(3)バルク部分から量子井戸への捕獲過程以上3つの部分に分け、どの部分でスピン緩和が起きているかを判別できる構造を持ったInGaAs/GaAs系量子井戸サンプルを用い測定を行っている。この測定により判明した点は、光励起直後にバルクのバンド端までエネルギー緩和する過程でのスピン緩和は小さいこと、バルク部分をドリフト中のスピン緩和は印加された電界の大きさに依存し、電界が小さければスピン緩和は無視しうることが示された。また井戸への捕獲過程におけるスピン緩和は大きく、我々のサンプルでは全体のスピン緩和を支配していることが示された。(Japanese Journal of Applied physicsに掲載。)これはバルク部分から量子井戸へのスピン注入を行う際に大きな問題になるので、より詳細な検討を要する点であることが判明した。量子計算における制御-Not Gateを実現するためには、隣接する電子スピン間に交換相互作用が必要になる。本研究では異なる層にある2次元電子ガス間の交換相互作用を利用することを提案し、その大きさを検討してきた。しかしながら、基礎的な考察の結果、隣接する2次元層中にある電子間の交換相互作用の大きさはきわめて小さいことが示された。十分な大きさの交換相互作用を得るために0次元系(量子ドット)の電子スピンをqubitとして使う必要がある。
Therapeutic Discourseに関する研究-TherapyにおけるTherapistの発話がClientに及ぼす影響-

本研究では、Therapyにおける会話を分析することにより、Therapyの特徴を抽出する目的で実施した。I,鬱を主訴として来談し、2回の面接で終了した28歳女性の事例1,初回面接の分析からは、ほとんどの時間clientが主に話しをし、counselorは相づちを打つ程度の発話がみられた。counselorの発話は、clientの発言内容の理解、感情表出を促す発話であり、それらによって、clientの発話を促しclientが語りを継続できることを可能にしている。counselorの質問形式を検討すると、clientへの直接的命令よりも、願望や提案といった表現を使用している。面接のほとんどの時間はclientの発話であるが、話題のリードをしているのはすべてcounselorであり、トピックの変更はcounselorがclientに質問をする形で行っていることが見いだされた.2,終了時の面接の分析からは、counselor、client両者の発話の長さはほぼ同じで、双方が聴き手、話し手の役割を交互に担っている.トピックの舵取りは両者が行使し、オーバーラップも頻繁に生じている。初回においてclientはcounselorからの質問には数秒の沈黙を経てから応えることがみられたが、終了時ではすぐの反応やオーバーラップがみられる.clientの声が大きく明るい音調へと変化していると共に、笑いが頻発していることが見いだされた。II,研究方法上における問題点は、発話採集時におけるテープ録音に関する問題、音声分析上の問題、談話を文字化する上での表記方法の問題が挙げられた.また、Therapyをデータとして分析する場合の倫理的問題が検討され、clientにデータを研究に使用する事への了解を得るには、Therapist-client関係の在り方と強く関連していることが示唆された。平成9年度における研究では、データとして友人関係のトラブルという主訴で来談した18歳から20歳の女性の初回面接4事例と、2回の面接で終了した28歳女性の事例(主訴:鬱状態)を分析検討した。初回面接のcounselingにおける言語行動に関して得られた知見としては、counselingの導入部分では、counselor、client双方とも乱雑で高い音調を伴う早口がみられるが、主訴等が述べられる場面に展開が生じたときには、clientの発話は、ゆっくりとなりくぐもった音調へと変化する。clientの発話の終了部分に関しては、発話を終了させようとしているかどうかの判断基準となる音調が不明確なまま沈黙を形成し、そのことによって発話の終了となる場合が多くみられる2回の面接で終了した鬱事例の分析では、初回面接においては、面接のほとんどの時間はclientの発話であるが、話題のリ-ドをしているのはすべてcounselorであり、トピックの変更はcounselorがclientに質問をする形で行っている。counselorの発話は、clientの発言内容の理解、感情表出を促す発話がみられ、それらによって、clientの発話を促しclientが語りを継続できることを可能にしている。終了時の面接の分析からは、counselor、client両者の発話の長さはほぼ同じで、双方が聴き手、話し手の役割を交互に担っている。トピックの舵取りは両者が行使し、オーバーラップも頻繁に生じている。初回においてclientはcounselorからの質問には数秒の沈黙を経てから応えることがみられたが、終了時ではすぐの反応やオーバーラップがみられる。clientの声が大きく明るい音調へと変化していると共に、笑いが頻発している。

本年度における研究目的は、Therapistが実際に行っている言語行動を談話分析の手法を用いて分析する上で、Therapy状況の発話の収集方法、表記方法、分析方法の開発・検討といったTherapy談話における研究方法に関して検討を行うことと、プライバシーに関わる個人情報をデータとして用いる場合の問題点とその解決法を探ることである。研究方法上における問題点の第1点は、発話採集におけるテープ録音に関する問題、第2点目に音声分析上の問題、第3点目に談話を文字化する上での表記方法の問題が挙げられる。これらに関しては、より鮮明な録音を可能とするための設備・備品の改善やTherapist-Cllent双方の談話を適切な音声レベルで採集する方法とVTR録画の併用の検討、Therapy談話における表記方法の開発と他の談話表記との統一を図っていく事によりデータ収集上の問題の解決が可能となると考えている。また、非常にプライバシーに関わり、敏感な問題をはらんだTherapyをデータとして分析する点に関して、守秘の問題と関連してClientの了解を得ることと、clientのプライバシー保護の問題が大きな課題であった。この点に関して、clientにデータを研究に使用する事への了解を得るには、Therapist-client関係の在り方と強く開運していることが示唆された。プライバシーの保護といった観点からは、client個人が特定されないような表記方法を採ること、clientに発表原稿を一読してもらうことにより懸念された問題がクリア出来ることが検討された。
水滴の流れのCGアニメーション手法の開発

本研究では、ドライブシミュレータやエンターテインメント映像等への応用に向けた水滴の流れのアニメーション手法を開発した。すなわち、水滴に働く遠心力や風力を考慮して水滴の流れのシミュレーションを行い、実写画像と合成することによりリアリスティックな表示を行うことのできる手法を開発した。これにより、人間が見て自然と感じる水滴の流れを表現することが可能となった。具体的には次の2点に関する手法の開発を行い、その有用性を検証するために水滴の流れのアニメーションを作成した。1.物体表面からの落下を考慮した水滴の流れのシミュレーション法の開発:自然な水滴の流れを実現するために、水滴の流れの物理現象を支配する主要な要素に着目し、離散化された物体表面上で重力、遠心力、風力等を考慮した流れのシミュレーション法を開発した。さらに、このシミュレーション法を3次元空間に拡張し、水滴に働く重力と界面張力を考慮することにより、表面からの落下を考慮した水滴の流れのシミュレーション手法を開発した。2.実写画像と水滴との合成表示手法の開発:ビデオカメラから取り込まれた晴天時の実写画像を雨天時の画像に変換するため、実写画像を空領域、路面領域、そしてそれ以外の領域に分割し、それぞれの領域に応じた変換手法を用いて、雨天時の画像へ変換する手法を開発した。そして、これを背景画像として用いることにより、流れのシミュレーションによって発生させた水滴と合成表示する手法を開発した。この手法により、雨天時の水滴の流れのアニメーションを作成することが可能となった。本研究で開発する水滴の流れのアニメーション手法は、ドライブシミュレータやエンターテインメントでの映像特殊効果を必要とする各種分野への応用を目的とする。そのため、現象論的アプローチを主体とし、かつ主要な物理法則も取り込んだアニメーション手法の開発を行った。そして、人間が見て自然と感じる水滴の流れを表現することが可能となった。具体的には次の4点に関する手法の開発を行った。1.水滴に働く力として重力と界面張力に加えて、ワイパー動作時に水滴に働く力とそれによって生じる遠心力を考慮した流れのシミュレーション法の開発を行った。これにより、雨天時のドライブシミュレータの映像を作成することが可能となった。2.環境マッピングを利用した実写画像と水滴との合成表示手法の開発を行った。さらに、焦点ぼけの効果やワイパーのぶれを表現することにより、リアルな映像を作成する手法の開発を行った。3.実写画像撮影時の天候状態に関する制約を取り除くため、ビデオカメラから取り込まれた実写画像を雨天時の画像に変換する手法に関する研究を行い、その第一ステップとして静止画像に対する変換手法を開発した。4.リアルタイムレンダリングを目指して、汎用グラフィックスワークステーションに搭載されているグラフィックス専用ハードウェアを利用した高速表示手法の開発を行った。これにより、従来のレンダリング手法と比較して約36倍の高速化を実現することができた。2.実写画像と水滴との合成表示手法の開発:ビデオカメラから取り込まれた実写画像は撮影の際の天候に左右されるため、水滴を合成するためには晴天時の実写画像を雨天時の画像に変換する必要がある。

そのため、実写画像を、空領域、路面領域、そしてそれ以外の領域に分割し、それぞれの領域に応じた変換手法を用いて、雨天時の画像へ変換する手法を開発した。そして、これを背景画像として用いることにより、流れのシミュレーションによって発生させた水滴と合成表示する手法を開発した。
森林再生・生態系復元における農民力活用の可能性とインセンティブに関する研究

研究分担に従って、中国とベトナムを調査した。1998年は中国の森林政策にとって画期的な年であった。3月には林業部が林業局に格下げされるとともに、4月には森林法が改正された。また8月の長江流域の大水害を契機に、天然林禁伐、退耕還林政策が強化された。こうして中国の森林政策は環境保全重視にシフトするとともに、木材工業政策は市場メカニズムに委ねられることとなった。従来から中国の緑化政策は中央政府主導でおこなわれてきており、住民力を活用しておこなわれることが少なかったが、1998年を画期とする環境保全重視策はこうした性格を変えるものではなかった。しかし中国には貧しい農民が多数おり、彼らの意識を変えるとともに、彼らの力を活用せずには緑化政策は成功しないと考えられる。その点で注目されるのは広西壮族自治区三江トン族自治県の事例である。同自治県の林渓郷では大躍進時において天然林を伐採したが、そのあとに油茶樹を植林しており、天然林の伐採が即、森林破壊に繋がらなかったことである。また同郷ではスギの造林もおこなわれており、やり方如何によっては農民力を活用して、造林することが可能であることを示している。こうして、広く中国を対象にして調査すれば、農民力を活用した造林の事例を見出すことができるだろう。近年、中国でも社会林業に関する関心が高まってきているが、こうした状況を反映したものと考えられる。
超音波支援ソノケミカルリアクターの開発

周波数数十kHzから数MHzの強力な超音波を液体中に照射すると,微少な気泡(マイクロバブル)が生成し,崩壊するキャビテーション現象が起こり,その崩壊時の断熱圧縮過程によって5千度・千気圧以上といわれる高温・高圧の局所反応場が短寿命に生成する。この反応場の化学工学プロセスヘの応用を展開するために化学プロセスに組み込み可能な反応容積が数リットル以上の超音波化学反応装置(ソノケミカルリアクター)の開発を目的として研究をおこなった。超音波の化学作用を利用した実用的な反応装置の開発を目指し、超音波反応器を設計し、ヨウ化カリウムの酸化反応を利用し最適化の条件を検討した。3.9dm^<-3>の容積をもつ流通型反応器と高さ方向のスケールを検討するための縦型反応器を作成した。KI水溶液おけるI_3^-の生成反応に対し、流通型超音波反応器において、界面の状態、界面の高さ、流速などの効果を検討した結果、次のことが得られた。1.界面高さに敏感に依存し、定在波条件で反応が効率よくすすむ。2.流れのない場合、自由界面の方が反応の効率があがる。3.流通型反応速度定数は、流速の増大とともに増加するがやがて飽和する。4.流速をある程度高くとると流通型の方が回分式よる反応速度が大きくなる。また、縦型超音波反応器において、体積依存性について検討した。5.生成するI_3^-濃度の体積依存性は、単純な反比例でなく、体積の-0.78乗に比例した。ソノケミカルリアクターを有機汚染物質の分解などに適用するための重要な知見が得られた。周波数数十kHzから数MHzの強力な超音波を液体中に照射すると,微少な気泡(マイクロバブル)が生成し,崩壊するというキャビテーション現象が起こり,その崩壊時の断熱圧縮過程によって5千度・千気圧以上といわれる高温・高圧の局所反応場が短寿命に生成する。この反応場の化学工学プロセスへの応用を展開するために化学プロセスに組み込み可能な反応容積が数リットル以上の超音波化学反応装置(ソノケミカルリアクター)の開発を目的として研究をおこなった。超音波反応装置開発のため、直方体型の反応器について以下の検討を行った。1)音場を安定化する定在波の出来やすい直方体容器の底面に超音波振動子を装着した反応器を設計し、平均超音波強度の定量化をポルフィリン分解反応において行った。2)回分式反応器として用いたところ、130kHzにて最大の効率を得ることができた。3)回分式反応器では、分解反応は一次反応で進む。4)流通型反応器として用いた場合、分解量はある時間で定常値に達し、その値は流量とともに減少した。また、分解量が定常値に達する時間は、溶液の反応器における滞留時間とよく対応した。5)分解反応が場所、一様に起きると仮定し、流通管式反応器として扱い、一次反応を仮定して、滞留時間と分解量の定常値から分解速度定数を算出したところ回分式から求めた値とほぼ一致した。また、ポルフィリンの分解反応の速度定数から、これまでの実験の換算式を用いて、クロロベンゼンの分解反応の速度定数を見積もるとこの反応器の分解速度定数は0.11min^<-1>と見積もることができた。この値から、クロロベンゼンの分解反応の分解率を90%として装置を稼動させると一日あたり約140lのクロロベンゼンを分解できることがわかった。周波数数十kHzから数MHzの強力な超音波を液体中に照射すると、微少な気泡(マイクロバブル)が生成し、崩壊するというキャビテーション現象が起こり、その崩壊時の断熱圧縮過程によって5千度・千気圧以上といわれる高温・高圧の局所反応場が短寿命に生成する。

超音波反応装置開発のため、直方体型の反応器について以下の検討を行った。昨年度作成したソノケミカルリアクターにおいてポルフィリン分解反応より感度の高いヨウ化カリウム水溶液の酸化反応をもちいて検討をおこなった。生成したI_3の量を吸光度測定により定量した。1)振動子の反射板を定在波条件で移動させたところほぼ定在波条件で反応が極大になることがわかった。2)回分式反応器では、I_3の生成量は反応時間にほぼ比例した。3)I_3の生成速度定数は振動子と反射板の位置が3.1cmのときより4.23cmのときの方が大きくなった。4)流通管式反応器として扱い、滞留時間と量のI_3定常値から生成速度定数を算出したところ回分式から求めた値より大きくなり、また生成速度定数が極大値をとることがあきらかとなった。反応容器における試料容積の拡大、超音波強度の最適化などの改良をすすめており、さらなる反応の効率化を図り、有機塩素化合物の分解の研究に着手し始めている。周波数数十kHzから数MHzの強力な超音波を液体中に照射すると,微少な気泡(マイクロバブル)が生成し,崩壊するキャビテーション現象が起こり,その崩壊時の断熱圧縮過程によって5千度・千気圧以上といわれる高温・高圧の局所反応場が短寿命に生成する。この反応場の化学工学プロセスへの応用を展開するために化学プロセスに組み込み可能な反応容積が数リットル以上の超音波化学反応装置(ソノケミカルリアクター)の開発を目的として研究をおこなった。超音波反応装置開発のため,直方体型の反応器について以下の検討を行った。12年度に作成したソノケミカルリアクターにおいてヨウ化カリウム水溶液の酸化反応をもちいて,界面の効果を検討した。この検討のために,反射板なしで流速を変化させたときでも,液面高さが維持できるように装置を改良した。1.回分式の場合は,反射板のない自由液面の方が2割程度高率が高い。2.反応器を流通管式反応器として扱い,滞留時間と量のI_3定常値から生成速度定数を算出できることを確認した。3.反射板がある場合は,流速の上昇に伴い,反応速度は大きくなるが,回分式の場合,一度減少後増加する。4.速度がある程度早くなると自由液面と反射板がある場合の差はほとんどなく,本反応器の場合流速10dm^3/h以上で反応速度は飽和した。5.回分式で反射板の有無で溶存酸素量を測定したが,ほとんど変わらず,界面効果が溶存気体の溶け込みやすさによるものでないこと明らかとなった。
科学教育のグランドデザインを導く新原理の探究－規範理論と公共政策学を参照して－

価値観の多様化が顕著な現代社会では,「科学や科学技術と人々との教育を通した関係性はいかにあるべきか」「そのような教育を通して,どのような人々から構成される共同体を実現しようとするのか」といった規範論的な問いを避けては,時代にあった「科学教育像(グランドデザイン)」は策定できない.近未来社会の科学教育の「べき」論が求められている.本研究では.「規範理論」「公共政策学」の近年の成果を援用し,科学教育のグランドデザインの基盤とすべき価値規範を探究した.価値観の多様化が顕著な現代社会では,「科学や科学技術と人々との教育を通した関係性はいかにあるべきか」「そのような教育を通して,どのような人々から構成される共同体を実現しようとするのか」といった規範論的な問いを避けては,時代にあった「科学教育像(グランドデザイン)」は策定できない.近未来社会の科学教育の「べき」論が求められている.本研究では.「規範理論」「公共政策学」の近年の成果を援用し,科学教育のグランドデザインの基盤とすべき価値規範を探究した.研究計画に沿って,最新の文献(「規範理論」「公共政策学」「科学教育」)を入手し,研究動向のレビューを行った.また,予定していたAmerican Educational Research Associationの年次大会に参加し,特に,科学教育以外の領域での,Social Justice, Communities, Activism, Sustainability, Public Policiesといった研究動向の情報を収集してきた.これらの情報収集を踏まえて,予備的な考察をとりまとめ,日本科学教育学会の年会(三重大学)で,「科学教育への規範論的アプローチー公共政策としての科学教育に求められる規範論ー」として発表を行った.発表では,「科学教育の古典的価値論」「科学教育の「公共政策」性」「規範理論からみた科学教育」「公共政策規範論からみた科学教育」「未来学と科学教育」「シナリオ・プランニングと科学教育」という論点を設定し,議論を展開した.これらの過程において,科学教育の目的・目標論を「目的・目標の設定者として誰がその権利を有するべきなのか」という論点と,「教育対象者としての児童生徒が15年後,20年後に生きている社会を想定することなく,科学教育の目的・目標論を展開することは不可能」との認識にいたり,次年度では,「近未来社会として日本人はどのような規範的社会を標榜しているのか」を明らかにするためのWeb調査を企画する予定である.なお,科学教育の目的・目標論に関する研究成果の一部については,依頼原稿として,「広島大学教職課程シリーズ第二期第1巻,中学理科・高校理科」(協同出版,2015刊行予定)に「第二章科学の教育的価値と理科の教育目的論をめぐって」を執筆した.本年度は,研究計画に沿って,「二度の海外調査」「Web意識調査」を主に実施した.「海外調査」については,4月に全米科学教育協議会年会に参加し,「科学教育の規範見直し」に関連する最新の研究動向を調査し,主要な発表者と具体的な意見交換を行い,いくつかの新概念に接し考察を深める手がかりを得た.5月にワイカト大学を訪問し,「未来志向の科学教育」の研究について,理念・背景,実践状況について知見を得,私立高校で生命倫理を扱った授業実践を見学し,研究者,教師と実践上の問題点等について意見交換を行った.「Web意識調査」(「近未来社会での科学技術との共存に関する意識調査」)は,前年度の研究で「近未来社会として日本人はどのような規範的社会を標榜しているのか」を知る必要性があったために,15歳から88歳までの1500名(年齢区分別人口比率で割り付け,男女比1:1に設定)を対象に実施した.主な知見として,「15年後に最もそうあってほしい理想のコミュニティの社会的意思決定の在り方」について,日本人の志向性は,特定の一つの社会的意思決定カテゴリーに集約されるのではなく,5つのカテゴリーに大きくばらつくことがわかった.従来の科学教育の暗黙の目標「すべての市民が一定の科学技術リテラシーを備えて,個々人が合理的な意思決定を行う」というコミュニティの姿が理想像として共有されていないのである.このことは,現在の科学教育の依って立つ旧来の価値規範群の見直しを要求するものである.本研究成果の一部は,日本科学教育学会の第38回年会(埼玉)の一般発表と,The 2nd International History, Philosophy and Science Teaching, Asian Region Conference (Taipei)での招待講演として発表した.科学教育予定していた研究活動は,ほぼ達成した.海外の研究者との意見交換や研究発表の情報を通して,この研究課題に具体的に関連する体系的な研究はほとんどないことがわかった.次年度については,NARST2014に参加し,科学教育研究者の本研究課題に関連する研究動向を確認することと,未来志向の科学教育(futures-oriented science education)という教育運動の実態を知るためにニュージーランド,ワイカト大学を訪問調査することを行い,また,一般的な日本人が,15年度,20年後の近未来社会をどのように思い描いているかに関する情報を調査で得ることで,どのような規範が人々の間に保持されているかを明らかにしたい.そして,そのような情報に基づいて,科学教育という教育実践の新しい規範を明示したいと考えている.
ヒュームをモデル・ケースにした自然主義的懐疑論の研究

ヒュームの懐疑論を彼自身の哲学の中でいかに位置づけるべきか」というヒューム解釈上の大問題に答えるため、本研究はヒュームの懐疑論を「自然主義的な懐疑論」と位置づけ、それが彼の人間本性探求のプロジェクト全体の中でいかなる役割を果たしているかを明らかにすることを目指した。本年度は、上記の「自然主義的な懐疑論」を「科学方法論」と結びつけて理解することで、その内実を明らかにし、その役割を同定する研究を遂行した。具体的には、我々が無反省にうちに用いている日常的な自然探求の方法と、方法論的な反省を経て洗練された、自然科学の実験的方法論を区別した上で、ヒュームの懐疑論が、無反省な日常的方法を前提した上で、その妥当性に疑問符をつきつけることで、日常的な方法に対する方法論的な洗練の必要性を指摘し、結果として、より洗練された方法論の構築の契機になるという役割を果たしていることを明らかにした。これは従来無かった新解釈であり、所属する大学院の通常セミナーや夏期特別セミナーにおいて、受入れ研究者等の専門家の討議に付され高い評価を得た。またヒュームの専門家である犬飼由美子教授(マサチューセッツ大学)の英語セミナーに参加し、同教授の指導の下、上記の着想を英語論文としてとりまとめ国際雑誌に投稿する準備を進めた。さらに所属大学の海外派遣プログラムに選ばれて参加し、シンガポール国立大学に二週間滞在し、多数の英語セミナーに参加しつつ(現代の自然主義の専門家や近世哲学史の専門家を含む)同大学の研究者と研究交流を重ねた。また研究発表を行なうべく、国内学会の複数の研究大会に応募し発表の機会を与えられたが、当日体調不良のため、いずれも発表を行なうことができなかった。だが公表された予稿をもとに、国内の専門家と議論をする機会を得て、研究を深めることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、デイヴィッド・ヒュームの自然主義と懐疑論との関連において、(1)因果論に関する最近の外在主義による解釈を批判的に検討し、また、(2)ヒュームの外界懐疑論の議論を中心に研究した。(1) (2)ともに、とくに哲学的方法論としての「ヒュームの自然主義」の明確化、および、ヒュームの自然主義・懐疑論・観念説という三要素の関係を検討するという研究計画の実施である。(1)については、最近の自然主義的ヒューム解釈の一つとして近年注目されているところの、ヒュームの因果論を非懐疑主義的に捉える外在主義による解釈を批判する議論を展開した。そのうえで、外在主義解釈の根拠とされる論点を十分に説明するような、オルタナティブな内在主義的解釈を提出し、ヒュームの因果論が哲学的探究において果たす役割を論じた。(2)については、ヒュームの『人間本性論』第一巻第四部第二節の有名な外界懐疑論に焦点を合わせ、ヒュームが知覚表象説は不合理であると断じた議論は不十分であると指摘した。そのうえで、ヒューム理論哲学の体系との整合性を考慮しつつ、彼の誤謬を修正したとすれば、ヒュームの外界に関する理論は「反実在論的(懐疑的)な知覚表象説」とでも呼ぶべきものになり得たはずであると論じた。ヒューム解釈としては、彼の外界懐疑論とされてきた議論において、区別すべきいくつかの要素がしばしば混同されている、と指摘した点が重要である。さらに、通常の解釈をやや超えたヒュームの議論の書き換え作業をあえて実施したことによって、とくにヒュームの哲学探究の目的と、彼の自然主義的方法論とを、彼の外界懐疑論において交差させ、それらの重要な論点のいくつかを、従来の研究には見られなかった仕方でうまく取り出すことができたと思われる。

だが公表された予稿をもとに、国内の専門家と議論をする機会を得て、研究を深めることができた。ヒュームの自然主義および懐疑論の研究の根幹にかかわる問題、ヒューム因果論の役割と位置づけの明確化と、外界懐疑論の議論の批判的再構成とを達成することができた。この成果は、博士論文の完成へと直接的につながっていくことが十分に期待できる。ただし、本来2年目に予定していたところの、現代的観点からするヒュームの議論の批判的再構成が予想以上に進展した一方で、当初予定していた観念説の果たす理論的役割に関する歴史方面からの検討はやや遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究によって「内在主義的な自然主義」というヒュームの方法論上の立場が明らかになった。今後は、(1)この立場のもとで、さらに一貫したヒュームの哲学探究の実像を描き出しながら、(2)懐疑論の批判的分析と再構成を進めていく。(1)に関しては、歴史的文脈を考慮しつつ、ヒュームの観念説という精神モデルの枠組みで彼の探究をメタ的に説明し直すことを試みる。それによって観念説の果たす理論的役割の意義(あるいは意義のなさ)が検討される予定である。(2)に関しては、ロックやバークリからの影響を批判的に分析することを足がかりに、ヒュームの議論の批判的研究を進める予定である。