hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強磁性形状記憶合金膜における磁場誘起形状記憶効果の評価とその機構解明

強磁性形状記憶合金は,強磁性と形状記憶効果(SME)の2つの機能を併せ持つ多機能材料であり,磁場駆動アクチュエータ材料への応用が期待される.磁場誘起SMEは高速応答と遠隔操作を可能にする.本研究では,組成の異なるNi_2MnGa合金スパッタ膜を作製し,SMEを発現させるために拘束時効処理を施し,SMEに及ぼす組成の影響を調査した.なお,合金膜のマルテンサイト(M)変態温度は室温以上で,かつ,キュリー温度(T_C)以下に制御した.また,本合金膜を実用化する際に重要な機械的特性に及ぼす温度および磁場の影響を調査した.さらに,実用的な低磁場で動作する強磁性形状記憶合金膜を開発するために,磁気的性質の向上が期待される強磁性元素であるFeを添加したNi_2MnGa合金スパッタ膜を作製し,その構造ならびにSMEに及ぼす磁場の影響を調査した.得られたNi_2MnGa合金膜はいずれもM変態および逆変態に起因して温度変化に伴う可逆的な2方向SMEを示した.1K当たりのひずみ変化量が大きく,温度ヒステリシスが小さい拘束時効処理膜では,冷却過程のM変態温度近傍に温度を保持した場合,05Tの磁場の印加-除去に伴い2方向SMEが確認された.また,Fe添加に伴い合金膜のM変態温度は低下し,T_Cは上昇した.得られたFe添加膜はいずれも無添加膜と同様に,温度変化に伴い2方向SMEが発現した.Fe添加膜に対して強磁場中X線回折を行った結果,磁場誘起M変態が生じることを直接的に確認した.さらに,冷却過程のM変態温度近傍に温度を保持した場合,温度一定下で1Tの磁場印加に伴うひずみ変化は,無添加膜では5Tの磁場印加の20%程度であったが,Fe添加膜では約40%と増大することがわかった.このことから,Fe添加により磁場誘起M変態が起こりやすくなり,低磁場でより大きな変形ひずみが得られることが明らかとなった.強磁性形状記憶合金は,強磁性と形状記憶効果(SME)の2つの機能を併せ持つ多機能材料であり,磁場駆動アクチュエータ材料への応用が期待される.磁場誘起SMEは高速応答と遠隔操作を可能にする.本研究では,組成の異なるNi_2MnGa合金スパッタ膜を作製し,SMEを発現させるために拘束時効処理を施し,SMEに及ぼす組成の影響を調査した.なお,合金膜のマルテンサイト(M)変態温度は室温以上で,かつ,キュリー温度(T_C)以下に制御した.また,本合金膜を実用化する際に重要な機械的特性に及ぼす温度および磁場の影響を調査した.さらに,実用的な低磁場で動作する強磁性形状記憶合金膜を開発するために,磁気的性質の向上が期待される強磁性元素であるFeを添加したNi_2MnGa合金スパッタ膜を作製し,その構造ならびにSMEに及ぼす磁場の影響を調査した.得られたNi_2MnGa合金膜はいずれもM変態および逆変態に起因して温度変化に伴う可逆的な2方向SMEを示した.1K当たりのひずみ変化量が大きく,温度ヒステリシスが小さい拘束時効処理膜では,冷却過程のM変態温度近傍に温度を保持した場合,05Tの磁場の印加-除去に伴い2方向SMEが確認された.また,Fe添加に伴い合金膜のM変態温度は低下し,T_Cは上昇した.得られたFe添加膜はいずれも無添加膜と同様に,温度変化に伴い2方向SMEが発現した.Fe添加膜に対して強磁場中X線回折を行った結果,磁場誘起M変態が生じることを直接的に確認した.さらに,冷却過程のM変態温度近傍に温度を保持した場合,温度一定下で1Tの磁場印加に伴うひずみ変化は,無添加膜では5Tの磁場印加の20%程度であったが,Fe添加膜では約40%と増大することがわかった.このことから,Fe添加により磁場誘起M変態が起こりやすくなり,低磁場でより大きな変形ひずみが得られることが明らかとなった.強磁性形状記憶合金は,強磁性と形状記憶効果の2つの機能を併せ持つ多機能材料であり,外部磁場で変位を制御できる高速応答型アクチュエータ材料への応用が期待される.本研究では,組成の異なる4種類のニッケル-マンガン-ガリウム合金ターゲットを用いてスパッタ膜を作製し,均質化熱処理後に拘束条件下で時効処理を施したものについて,形状記憶効果に及ぼす組成の影響を調査した.得られたスパッタ膜の組成は,Ni_<51.4>Mn_<28.3>Ga_<20.3>,Ni_<54.4>Mn_<21.3>Ga_<24.3>,Ni_<55.2>Mn_<20.6>Ga_<24.2>,Ni_<56.6>Mn_<18.5>Ga_<24.9>であった.以後,拘束時効処理されたそれぞれのスパッタ膜を,各ニッケル組成を用いN51,N54,N55およびN57時効処理膜と呼ぶ.得られた時効処理膜のマルテンサイト変態温度およびキュリー温度は室温以上であった.これらの時効処理膜の加熱-冷却に伴う形状変化挙動を調査した結果,N51およびN54時効処理膜では1K当たりのひずみ変化量が大きく,N54時効処理膜では温度ヒステリシスが小さいことがわかった.また,各時効処理膜をマルテンサイト変態温度近傍で温度一定とし,05Tの磁場を膜面に平行に印加-除去した結果,磁場制御による形状記憶効果が認められた.

これは,主に磁気弾性型(磁場誘起)マルテンサイト変態に起因すると考えられる.1K当たりのひずみ変化量が大きく,温度ヒステリシスの小さなN54時効処理膜において,冷却過程で温度を保持した場合,磁場印加に伴い大きなひずみ変化が現れ,磁場除去においても形状変化が確認された.強磁性形状記憶合金であるNi_2MnGa合金は,強磁性と形状記憶効果の2つの機能を併せ持つ多機能材料であり,温度や応力に加えて,磁場によりマルテンサイト変態を誘起できることから,高速応答型の磁場駆動アクチュエータ材料への応用が期待される.本研究では,本合金膜を実用化する際に重要な機械的特性に及ぼす温度および磁場の影響を調査した.1073Kで3.6ksの均質化熱処理を施したNi_<54>Mn_<23>Ga_<23>スパッタ膜(膜厚:5μm)についてマルテンサイト相(M相)単相,オーステナイト相(A相)単相およびこれらの2相共存となる各温度条件下で磁場を01Tとして引張試験を行った.用いたスパッタ膜のキュリー温度(T_C)はマルテンサイト変態温度(M_s)以上で,かつ,室温以上であった.得られた応力-ひずみ曲線から塑性変形開始応力σ_pおよび見掛けの弾性率E_<eff>を評価した.σ_pはA相単相域で大きくなった.また,M相単相および2相共存では磁場印加に伴いσ_pが低下した.一方,E_<eff>はA相単相域でわずかに増加した.M相単相および2相共存では磁場印加に伴いE_<eff>はわずかに増加した.さらに,磁気特性の向上が期待される強磁性を示す3d遷移金属であるFeあるいはCoを第4元素として添加したNi_2MnGaスパッタ膜を作製し,変態温度,磁気特性,ならびに,形状記憶効果に及ぼす第4元素添加の影響を調査した.Fe添加に伴い拘束時効処理膜のM_sは低下し,T_cは上昇した.一方,Co添加に伴いM_s, T_Cは共に上昇した.また,FeあるいはCoを添加した拘束時効処理膜は,無添加のものと同様に,加熱-冷却に伴い二方向形状記憶効果の発現が確認された.形状変化温度は,Fe添加に伴い低下し,Co添加に伴い上昇した.さらに,磁場の印加-除去に伴う形状変化量は,これらの添加に伴い増大した.本研究では,実用的な低磁場で動作する強磁性形状記憶合金膜を開発するために,磁気的性質の向上が期待される強磁性元素であるFeを第4元素として添加したNi_2MnGa合金スパッタ膜を作製し,その結晶構造ならびに形状記憶効果に及ぼす磁場の影響を調査した.Fe添加Ni_2MnGa合金膜(膜厚:約5μm)は,Ni_<51>Mn_<26>Ga_<23>あるいはNi_<52>Mn_<26>Ga_<22>合金ターゲット(高周波スパッタ電力:200W)およびFeターゲット(直流スパッタ電力:030W)を用いた2源同時スパッタ法により作製された.得られた膜のFe添加量は09.3mol%であった.Fe添加膜のマルテンサイト変態温度はキュリー温度以下となり,強磁性の温度領域においてマルテンサイト変態を起こすことがわかった.形状記憶効果を発現させるために,基板から剥離したスパッタ膜に均質化熱処理(1073K-3.6ks)を施して平板状とした後,短冊状に切断したものを円筒状に曲げて拘束時効処理(673K-3.6ks)を施した.得られたFe添加膜はいずれも無添加膜と同様に,マルテンサイト変態とその逆変態により,温度変化に伴う可逆的な2方向形状記憶効果が発現した.また,磁場印加に伴いFe添加膜のひずみ-温度曲線は5Tの磁場印加に伴い高温側に約5K移動した.Ni_<50.4>Mn_<23.5>Ga_<20.0>Fe_<6.1>
コンビナトリアルアプローチによる高耐食Ｍｇ－Ｌｉ合金の開発

本研究では,耐食Mg-Li合金材料開発を行うために,IBSD法を用いてLi含有量を連続的に変化させたMg-Li合金薄膜を合成し,合成した薄膜の微視的な各組成部分についてミクロ電気化学セルを用いた局所電気化学計測を行い,「コンビナトリアルアプローチ」によるLi含有量を連続的に変化させたMg-Li合金薄膜耐食性について検討する。評価法としては,合成した組成傾斜薄膜の各組成部分におけるミクロ電気化学計測を行うことで耐食性の評価を行う。また,X線光電子分光法,オージェ電子分光法やin-situエリプソメトリーを用いて,試料の初期酸化過程や不働態皮膜の性状解析を行い耐食性改善機構を明らかにする。従来の耐食材料開発では,各組成のバルク試料を作製し,それらの耐食性を個別に評価する手法がとられてきた。この方法では材料開発に要する時間が長いという欠点がある。最近,「コンビナトリアルアプローチ」と呼ばれる材料開発法が注目されている。この方法は材料開発の大幅なスピードアップが期待できる方法である。またIBSD法を用いると組成を連続的に変化させた薄膜を合成できる。一方,ミクロ電気化学セルを用いると,直径数十数百μmの局所測定ができる。この微小電極面内での組成変化は僅か(±0.05%程度)であることから,一枚の試料で各組成部分の電気化学計測が可能である。このように両手法を組み合わせることによってコンビナトリアルな耐食材料開発が行える。本研究では,Li含有量を連続的に変化させたMg-Li合金薄膜を合成し,合成した薄膜の各組成部分についてミクロ電気化学セルを用いた局所電気化学計測を行い,耐食性について検討する。試料にはLi含有量を連続的に変化させたMg-Li合金薄膜を合成し,合成した薄膜の各組成部分についてミクロ電気化学セルを用いた局所電気化学計測を行い,耐食性について検討する。評価法としては,合成した組成傾斜薄膜の各組成部分におけるミクロ電気化学計測を行うことで耐食性の評価をする。また,X線光電子分光法,オージェ電子分光法および初期酸化過程のin-situ解析などの不働態皮膜の性状解析を行い,耐食性改善機構を明らかにする。試料には,Li含有量を連続的に変化させたMg-Li合金薄膜を合成し,合成した薄膜の各組成部分についてミクロ電気化学セルを用いた局所電気化学計測を行い,耐食性について検討する。東日本大震災後の装置損傷により十分な研究環境が整っていないこと及び機器入替作業を含む復興業務が繁多であるため。一方,新たに購入予定の物品はほぼ揃い,解析システム構築を行いつつある状況である。作製装置の復旧を図るとともに平成25年5月31日以降となるXPS装置の災害復興による装置入替事業を完結させ,平成24年度購入物品を用いた評価システムの構築を図り,研究遂行を行う。具体的には,1組成傾斜耐食Mg-Li合金薄膜の合成とミクロ電気化学セル電気化学的性質の評価を行う。2耐食Mg-Li-X合金薄膜上の酸化皮膜の性状解析,ならびにコンビナトリアルアプローチによる新規の耐食Mg-Li-X合金の開発を目指す。また,ミクロ電気化学セルを用いた組成傾斜Mg-Li-X合金薄膜の電気化学的性質の評価,Mg-Li合金薄膜の結晶構造および表面構造解析や自然酸化物皮膜および不働態皮膜の化学組成分析を行う。

平成24年度で準備できなかった精密測定,特に脆弱な建物基礎構造を有する仮設研究棟(プレハブ)での実験を行う際に欠かせない除震台など,平成24年度の評価システム構築検討過程で明らかになった消耗品や実験上必要となる消耗品(基板,ターゲット材,AFM用カンチレバー)等を購入する計画である。
高効率フレキシブル色素増感太陽電池の作製と評価

色素増感太陽電池には酸化チタンが用いられているが、この酸化チタンにナノ構造を導入し、表面積を大きくすることで電池性能の向上につながるのではないかと期待されている。そこで透明導電膜層の上に種々の形状の酸化チタンのナノ構造を作製する検討を行った。今回ガラス/透明導電膜/金属チタンフォイルから電気化学的陽極酸化を行い、さらに500°Cで加熱処理することによりによりアナターゼ型酸化チタンナノチューブの集合体を作製することができた。また、作製条件によって酸化チタン多孔体の微細構造が変化することを確認した。さらにこの材料を用いた色素増感太陽電池の試作に成功した。一方、チタン酸テトラn-ブチル(TNB)溶液を用いた水熱合成法によって、放射状に広がった酸化チタンワイヤ集合体(太さ平均17nm、長さ4-6μm)を作製でき、この形状と長さは水熱合成の液組成やチタン酸化物にするための加熱温度により制御できることが分かった。本枝術を用いることで、ガラス上に多孔体、ナノロッド、ナノチューブなどの種々の形状の酸化チタンナノ構造を形成することが可能である。次に、ガラスの代わりに柔軟で耐熱性を有する粘土膜上にこれらの構造を形成することで、フレキシブルなデバイスを作製する試みを行った。実際に、色素増感太陽電池を作製したところ、光による発電を観察し、光電変換素子として機能することが確認された。太陽電池はクリーンで再生可能なエネルギーである。特に色素増感太陽電池はクリーンルームなど高度な施設を使わなくとも製造可能で低コスト太陽電池として期待されている。電極材料のチタニアは光子を吸収し、電子とホールのペアを形成するが、ホールは電子と再結合しやすいことが問題となっており、高い光電変換効率を発現する妨げとなっている。そこで本研究では一層の高効率化を図るため、チタニアナノ粒子ではなく、電子とホールの再結合を抑制するナノシリンダーやナノチューブ等を、フレキシブルな粘土膜の上に作製した。我々が開発した合成粘土膜は色素の劣化を防ぐ酸素バリア性と光透過性の他に紙に匹敵するフレキシビリティを有している。このようなフレキシブル粘土膜上に作製した多孔質酸化膜の膜構造に起因した特性を評価した。粘土膜にITOターゲットをイオンスパッターし、熱処理して導電性を付与してから、チタンターゲットをイオンスパッターし、チタン膜を堆積させ、Ti/ITO/Clayの構成によるフレキシブル膜を電極材料として作製した。次に、0.3wt%フッ化アンモニウム、2vol%水、エチレングリコール溶液などを用いて20Vで1時間陽極酸化して、多孔質チタニア膜を形成した。この膜について、分光エリプソメーターで膜厚、バンドギャップ及び透明性を、X線回折装置でアナターゼへの結晶化を、走査型電子顕微鏡でナノネットワーク構造を観測した。さらに、450°C、1時間の熱処理により粘土膜上のチタニアナノネットワーク構造の透過性を最高26%から54%へ上昇させることに成功した。現状の変換効率は0.85%であった。
放電プラズマ中に生成する活性化学種の時間分解分光

1.シアンラジカルCN電子励起状態の分光と電子状態の解析アルゴン原子の準安定励起状態Ar(^3P_<0,2>)とBrCNとの衝突解離反応で生成せたCN電子励起状態からの発行スペクトルを測定し解析した。(1)CN(B^2Σ^+^4Π)摂動線の解析CN(B-X)発光スペクトルの17-14,17-16バンドの摂動線を高分子解能解析し、^4Π状態の振動準位の帰属を確定するとともにこの電子状態のポテンシャル曲線をRKR法により決定した。さらに14-14バンドの摂動線強度に現れるアルゴン圧力依存性を解析し、ArおよびHe原子との衝突による^4Π状態の摂動準位の回転緩和断面積と自然放射寿命を決定した。(2)CN(A^2Π)高振動励起状態の分子定数とポテンシャル曲線の決定CN(A-X)発光スペクトルを測定解析し、A^2Π状態が生成した直後の振動回転分布を決定し、生成過程がエネルギー移動機構であると結論した。さらにCN(B-X)発光スペクトルに現れるB-A摂動線を解析して、A状態のv≦38の分子定数を決定し、RKR法によりポテンシャル曲線を決定した。2.ケイ素原子を含む活性科学種の発光スペクトル解析四塩化ケイ素と活性窒素との反応により生成したSiNラジカルの発光スペクトルを高分解能で測定した。始状態を共有する回転遷移の相対強度を解析し、電子遷移モーメントのSi-N原子間距離依存性を求めて、このラジカルのB^2Σ状態における電子構造について詳細な情報を得た。3.ゲルマニウム原子を含む活性化学種のレーザー分光Cl_2とBr_2をアルゴンガスに希釈して放電励起し、下流でGeH_4と反応させることによりHGeClおよびHGeBrを生成させた。レーザー誘起蛍光法を用いて電子遷移を高分解能で測定し、A^1A(v_1v_20)→X^1A'(000)遷移系列の回転構造を解析して分子定数を決定した。さらに時間分解分光測定を行い、A^1状態の自然放射寿命を約400nsと決定した。1.ゲルマニウム原子を含む活性化学種のレ-ザ-分光Cl_2またはBr_2をアルゴンガスに希釈してマイクロ波放電励起し、下流でGeH_4と反応させることによりHGeClおよびHGeBrを生成させた。レ-ザ-誘起蛍光法LIFを用いて、HGeClおよびHGeBrの電子遷移を高分解能で測定した。スペクトルをX^1A′(000)状態からA^1A′′(Ov^′_2O)状態への遷移系列に害属し、K回転構造を解析して分子定数と幾何学的構造を決定した。さらにA状態の振動準位間にフェルミ共鳴が存在することを見いだした。2.シアンラジカルCN電子励起状態の分光と生成失活過程の研究アルゴン原子の準安定励起状態Ar( ^3Po, _2)とBrCN分子との衝突解離反応が生成させたCN電子励起状態からの発光スペクトルを測定し解析した。(1)CN( ^4Π)状態の分子定数とポテンシャル曲線の決定CN(B^2Σ^+),v=9,12,17準位からの発光スペクトルを測定し、そこに現れる顕著な強度異常を詳細に解析した。

これらの準位と摂動している発光しない励起電子状態^4Πの分子定数を正確に決定し、別の準位の摂動解析の結果と合わせて^4Π状態の振動量子数を確定した。さらにその帰属に基づいて、こ天働仕電先ぱポテンシャル曲線を正確に求めた。(2)CN(B^2Σ^+ ^4Π)摂動線の圧力依存性の解析アルゴンガスの圧力を9ー2000mTorrの範囲で変えてCN(BーX)発光スペクトルを測定し、14ー14バンドの摂動線N′=7,10の強度に著して圧力依存性を発見した。定常状態法に基づく解析を行った結果、^4Π状態の摂動準位がAr原子との衝突によって回転緩和する断面積と自然放射寿命を決定した。同様の解析をHe原子との衝突についても行って比較した。(3)CN(A^2Π_i)状態の振動回転分布CN(AーX)発光スペクトルを測定解析し、A^2Π_i状態が生成した直後の振動回転分布を決定し、生成過程がエネルギ-移動機構であると結論した。1.シアンラジカルCN電子励起状態の分光と電子状態の解析アルゴン原子の準安定励起状態Ar(^3p_<0,2>)とBrCNとの衝突解離反応で生成させたCN電子励状態からの発光スペクトルを測定し解析した。(1)CN(B^2Σ^+^4Π)摂動線の解析CN(B-X)発光スペクトルの17-14,17-16バンドの摂動線を高分解能解析し、^4Π状態の振動準位の帰属を確定するとともにこの電子状態のポテンシャル曲線をRKR法により決定した。さらに14-14バンドの摂動線強度に現れるアルゴン圧力依存性を解析し、ArおよびHe原子との衝突による^4Π状態の摂動準位の回転緩和断面積と自然放射寿命を決定した。(2)CN(A^2Π)高振動励起状態の分子定数とポテンシャル曲線の決定CN(A-X)発光スペクトルを測定解析し、A^2Π状態が生成した直後の振動回転分布を決定し、生成過程がエネルギー移動機構であると結論した。さらにCN(B-X)発光スペクトルに現れるB-A摂動線を解析して、A状態のv≦3θの分子定数を決定し、RKR法によりポテンシャル曲線を決定した。2.ケイ素原子を含む活性化学種の発光スペクトル解析四塩化ケイ素と活性窒素との反応により生成したSiNラジカルの発光スペクトルを高分解能で測定した。始状態を共有する回転遷移の相対強度を解析し、電子遷移モーメントのSi-N原子間距離依存性を求めて、このラジカルのB^2Σ状態における電子構造について詳細な情報を得た。3.ゲルマニウム原子を含む活性化学種のレーザー分光Cl_2とBr_2をアルゴンガスに希釈して放電励起し、下流でGeH_4と反応させることによりHGeClおよびHGeBrを生成させた。レーザー誘起蛍光法を用いて電子遷移を高分解能で測定し,A^1A(v_1v_20)→X^1A ́(000)遷移系列の回造を解析して分子定数を決定した。さらに時間分解分光測定を行い,A^1A状態の自然放射寿命を約400nsと決定した。
外国人英語学習者のためのAIを使った英語リーダビリティ指標の開発

本研究は日本人英語学習者のための文章の客観的難易度指標(OFYL)を人工知能(AI)を用い、2020年からの新学習指導要領の規準に対応できるよう改良し、日本の教育課程で英語を学ぶ/学んだ学習者の読解学習をさらに促進させるツールを開発する事を目的とする。改良されたリーダビリティ指標は新学習指導要領に沿って、日本の英語教育現場内外の学習者が使用し易い読解教材開発を強力に支援すると共に、これまでヒトが多大な時間と労力を費やして構築せざるを得なかった作業をAIで行うという負担軽減の具体的な方法を提示することになる。この指標は誰もが英語学習に役立てられるようネット上に一般公開する。
動物散布における種子散布距離決定要因の特定：鳥類と哺乳類による散布の統合から

研究の結果、行動圏の大きな哺乳類の方が概して鳥類よりも長距離に種子を散布していることが明らかになった。また、動物による種子散布距離は動物散布樹木全体の果実量の季節・年変動によって変化し、果実量が多い時には種子散布距離が短く、果実量が少ない時には種子散布距離が長くなる傾向が認められた。また種子散布距離の決定要因として、散布動物の行動圏の大きさや、動物散布樹木全体の結実豊凶が重要であると考えられた。鳥類と哺乳類による種子散布距離の推定に必要な動物散布種子をサンプリングするために、種子トラップと踏査によって種子を含んだ動物糞を回収した。今年は調査地の小川試験地においては液果樹木の豊作年に当たり、動物糞にはミズキ、ヤマボウシ、カスミザクラ、アオハダなどの種子が多数含まれているのが観察された。また、森林内の鳥類と哺乳類の種組成や個体数の季節変動を調べるために、双眼鏡を用いた直接観察や動物糞の観察を行った。鳥類では、ヒヨドリとメジロが一年を通して代表的な果実食鳥であり、夏季には東南アジアから繁殖のために飛来したキビタキとクロツグミ、秋季にはシベリアから越冬のために飛来したツグミが加わった。哺乳類では、テンが一年を通して代表的な果実食獣であったが、哺乳類が好むミズキやヤマボウシの結実する秋季にはアナグマやタヌキも観察された。並行して、処理が終わっていない年のサンプルの仕分け、計量を進めた。さらに、サンプリング済みの動物散布種子を用いて、Clark(1999)の手法を用いて12樹種の種子散布カーネルの作成を行った(カスミザクラ、ウワミズザクラ、ミズキ、アオハダコシアブラ、ツタウルシ、キハダ、クマノミズキ、サルナシ、ツリバナ、ツルマサキ、ハリギリ)。種子散布カーネルの実測値に対する当てはまりは比較的良好であった。また、種子散布カーネルや種子散布距離の年変動は樹種によって大きく異なっていた。初年度の計画は、動物散布種子のサンプリング、動物相の観察、既存のサンプルの処理を進めることであったが、いずれもほぼ完了させることができたため。また、さらに、サンプリング済みの動物散布種子を用いて12樹種の散布カーネルを試験的に作成することが出来たため。果肉を報酬とすることで動物に種子を散布させる動物散布は、温帯・熱帯に生育する樹種の4090%で見られる最も一般的な種子散布様式である。そのため動物散布のメカニズムの解明は、植物の分散や更新動態のみならず、森林の群集形成、さらには天然林施業を考える上で欠かせないステップである。しかし、動物散布は複数種の動物の行動によって決定される複雑な散布様式であるため、そのメカニズムの解明は進んでいない。このため本研究では、鳥類と哺乳類の種子散布パターンを比較評価し、動物による種子散布距離の決定要因の特定を試みた。研究の結果、鳥類と哺乳類では種子散布パターンが異なっており、行動圏の大きい哺乳類の方が概して鳥類よりも長距離に種子を散布することが明らかになった。また、動物による種子散布距離は動物散布樹木全体果実量の季節・年変動によって変化し、果実量が多い時には種子散布距離が短く、果実量が少ない時には種子散布距離が長くなる傾向が認められた。この理由としては、果実量が少ない時には林内に低密度で散在する結実木を求めて動物が長距離を移動すること、また結実木の果実量が十分でないために次の結実木を求めて移動するなど移動頻度が高くなることが考えられた。一連の結果から、動物によって種子散布に果たす役割が異なっていること、種子散布サービスの質は季節や年によって異なることが明らかになった。全体計画で求められている鳥類と哺乳類の種子散布距離の決定要因を特定するため、サンプリング済みの動物散布種子を用いて、散布カーネルの樹種差や年変動の解析を行う。決定要因の候補としては、対象樹木の結実期の動物散布樹木群集全体の果実量や同種樹木の果実量を用いる。森林生態学サンプリングした種子の処理用に人件費・謝金を計上していたが、適切な人物が確保できなかった。その分の研究効率の低下を軽減するために、低温乾燥機等の実験機器を購入した。現地調査や学会発表に必要な旅費、種子の処理などの人件費・謝金などに使用する予定である。
在中国の日本人の文化適応に関する社会心理学的研究

本研究の目的は、在中国の日本人留学生に社会的スキル・トレーニング(以下、SSTとする)を施し、トレーニングプログラムが彼らの中国文化適応を促進することができるかを検討することである。研究計画は2つのステップに分けている。ステップ1では、日本にいる日本人大学生にプログラムを試し、日本人への適用の可能性を探る。その可能性を踏まえて、ステップ2では、プログラムを実際の在中国の日本人留学生に適用する。研究の1年目から3年目までに、上記のステップ1を中心に研究を展開してきた。その結果、参加者の自己報告尺度の得点だけではなく、観察者からの評価にも、中国文化の社会的スキルに向上効果が確認できた。このような結果を踏まえて、研究の3年目の後半から4年目にかけて、上記のステップ2を中心に計画を実行した。本報告では、このステップ2で収集したデータから得られた結果を中心に報告する。中国大連にある大学に在籍している中国語を専攻とする日本人留学生30名を実験群(16名)と統制群(14名)に分けた。実験群には、中国文化的要素が盛り込まれたSSTのプログラムを実施し、統制群に、社会的スキルと無関係なプログラムを実施した。プログラム実施の開始前と終了直後において、自己報告式の社会的スキル尺度を用いて、参加者の社会的スキルのレベルを測定した。また、SSTの前後に、参加者を中国人大学生と自由会話を行わせ、会話後、会話中の行動について参加者に自己評定をさせた。さらに、SSTの持続的効果を調べるために、SST終了後の1ヶ月後、そして3ヶ月後において、自己報告式の社会的スキル尺度を用いて、参加者に回答を求めた。その結果、中国文化に関係するスキルの得点に、実験群のみにおいて、SSTの前より後の得点が高かった。よって、本研究で実施したSSTは、中国にいる日本人留学生の中国文化スキルの向上に貢献できることが確認できた。研究の3年目から遅れ気味だった中国の大学で展開するスキルトレーニングが4年目にずらしたが、大学の校務の繁忙さが加わり、効率的にデータの取得ができなかった。それが理由に、計画されている研究が全体的に遅れている。本研究では、在中国の日本人留学生の中国文化適応の促進を目的としている。プログラムによってもたらされる「適応」は参加者の自身の意識だけではなく、より客観性を持つ中国人の視点から、参加者の行動についても検討する必要がある。このことを実現するために、参加者がトレーニング前後に参加した会話実験での映像を、中国人の大学生に見せ、評価してもらうことが計画されている。よって、今後の研究の推進方策として、この観察実験を実施し、トレーニングの効果を検討する。その上で、本研究のまとめに入りたい。研究目的本研究は、「社会的スキル」という観点から、在中国の日本人の中国文化の適応について検討することを目的としている。初年度に、「社会的スキルの文化的要素」の存在を確認するために、中国人の若者にとって必要とされる社会的スキルの内容およびスキル向上の方法を活用し、中国文化関連の社会的スキルトをトレーニングするプログラムを日本人に適用した。研究方法日本人大学生62名をランダムに実験群と統制群に振り分けた。実験群には、毛・大坊(2007)で開発された中国人用SSTプログラムを実施した。一方、統制群には、社会的スキルと無関係なプログラムを実施した。プログラム実施の開始前と終了直後において、中国文化、共通文化、日本文化の社会的スキルを反映する自己報告式の社会的スキル尺度を用いて、参加者の社会的スキルを意識レベルで測定した。また、実験実施の前後に、前記の参加者のうち39名を会話協力者と自由会話を行わせた。会話後、会話中の行動について参加者に自己評定をさせた。結果と考察トレーニングの効果を意識・行動レベルから検討するために、意識レベルの尺度、そして参加者の会話行動の自己評価のそれぞれを従属変数に、実験条件×実施時期を独立変数とした2要因の分散分析を行った。分析の結果から、本研究で用いたプログラムは、日本人大学生に対しても、意識レベルにおいて、中国文化と共通文化のスキルの向上に効果がみられた。また、プログラムは行動レベルにおける自己評価のうち、中国文化の部分に影響を与えている。これらの結果は中国人大学生を対象とした結果と一致している。つまり、中国文化的要素と文化共通的要素がプログラムに盛り込まれると、中国人・日本人ともに、中国文化と文化共通のスキルが向上される。このことから、本研究を通して、「社会的スキルの文化的要素」が確認できたと言えよう。本年度の研究計画は、おおむね順調に進展しているといえる。当初の研究計画では、参加者を1社会的スキル・トレーニングに参加させ、2その前後に会話実験を実施する。さらに、3会話場面を録画した映像を第三者に提示する観察実験も予定していた。この観察実験について、日中両方の大学生を対象にする計画である。しかし、言語のバリアをクリアするための翻訳や字幕作成は多く時間を取ったため、現在、3の実行ができていない。翻訳が完了したが、字幕作成が完了次第、実験を実施することを計画している。1と2の実施によって得られたデータを分析した結果を日本社会心理学会第56回大会、そしてアメリカのthe 17th Annual Meeting of the Society for Personality and Social Psychology(SPSP)にて発表し、多くの研究者と意見交換をすることができた。また、SPSPでの発表は同大会のSPSP Teacher/Scholar Travel Awardを受賞し、高い評価を得ることができた。以上のような研究計画の進展状況から、おおむね研究計画書の通りであると考えた。

本研究の目的は「社会的スキル」という観点から、在中国の日本人の中国文化適応について検討することを目的としている。研究実行の2年目に、二つの作業を実行した。11年目に引き続き、日本人大学生を対象とする会話実験の映像に字幕を植え付ける作業と映像に対する日中両国の大学生による観察実験を完成した。そして、研究計画書の通り、2在中国の日本人の中国社会における「中国人との対人関係の形成」に関する問題点の整理を行った。上記の1については、現在データを入力・整理をしている最中であるため、結果の報告ができない。一方、2については、2016年9月に、調査会社(イプソス社)を通して、中国の大連、北京、上海、広州の4都市にいる在中国の日本人53名(男性36名、女性17名;平均年齢:41.4±11.64歳)を対象に、中国での対人関係について、自由記述調査を行った。具体的に、4つの質問、「中国人は日本人と異なっている」と感じる点、中国人が困らせた点、中国人の対人関係の「特徴」、そして、中国人との対人関係をスムーズにする行動、を設定した。その他、フェースシート項目として、回答者に、性別、年齢、日本の出身地、中国での滞在身分、滞在都市、滞在年数、中国人に接している年数、中国人の友達の有無についても回答を求めた。得られた回答については、フェースシート項目は基本集計を行い、自由記述項目については、中国人の大学教員1名(社会心理学専攻、在日年数20年)と日本人の大学教員1名(社会心理学専攻)、そして中国人大学院生1名(社会心理学専攻,来日年数3年)によって、KJ法(川喜田, 1986)で整理した。その結果、気質・性格的側面、対人的側面、そして仕事的側面の三つの大きなカテゴリーを得ることができた。今後、整理できたカテゴリーに基づき、尺度の作成とトレーニングのプログラムを考案する必要性がある。本年度の研究計画は、研究計画書と照らしあせて、やや遅れているといえる。「研究実績の概要」に記述したように、会話映像に字幕を植え付ける作業が1年目に続いて行った。しかし、膨大な作業量があったため、時間を多くかかった。それに伴って、観察実験の実行もやや遅れることになっている。また、在中国の日本人の中国社会における「中国人との対人関係の形成」に関する問題点の整理に関する研究では、自由記述調査しか実行していなく、適用項目リストの尺度化作業に時間の捻出ができていなく、まだ行われていない。本研究は、在中国の日本人留学生に中国文化社会的スキルをトレーニングすることを通して、彼らの中国文化適応を検討することを目的としている。計画は2つのステップに分けている。ステップ1では、日本にいる日本人大学生にプログラムを試し、日本人への適用の可能性を探る。その可能性を踏まえて、ステップ2では、プログラムを実際の在中国の日本人留学生に適用する。研究の1年目に、ステップ1を実行した。
回転重力崩壊の数値実験と中性子星の形成

超新星爆発をおこす質量の大きい星は自転していることが知られており、その星が重力崩壊を起こす時点での自転の効果はきわめて重要となる。この研究では最終的には回転の効果によって爆発がどの様な効果を受けるのか、どの様な自転速度を持つ中性子星が生まれるのかを明らかにすることであるが、今年度はその第1目標として、エネルギ-保存、運動量保存、エントロピ-保存をすべて共に満たすプログラムの開発を進めた。先ずプログラムの検定と最初の応用として次の2つの場合について研究を進めた。(1)自転によって楕円型に変形した星の中の衝撃波の伝播と非等方爆発。大マゼラン雲の超新星SN1987Aは観測によりその爆発は球対称的ではないことが知られている。又大きな混合がその中で起こっていることがX-線観測、光度曲線の観測から知られている。超新星爆発寸前の星はそのマントルは自転の効果により楕円に変形していることが推測されるが、そこでの衝撃波の伝播を計算し衝撃波が回転軸方向にフォ-カスし両極方向にジェット的に放出されることを明らかにした。又コアの爆発がジェット的である場合についても計算を行いこのジェット的性質は最も外側にある水素層を伝播して表面に達するまで決して消えない。(2)爆発によって形成された中性子星にガスが引続き降着する場合について計算を行い、ニュ-トリノの放出がこの場合でも数パ-セント程度しか球対称からずれないことを明らかにした。
良好卵獲得を目指したヒト卵胞発育における脂質メディエーターの解析

卵由来卵胞発育誘導因子であるGrowth differentiation factor-9刺激にて、ヒト顆粒膜細胞においてコレステロール合成系酵素群が増加することを確認した。体外受精採卵時に得られたヒト黄体化顆粒膜細胞において、上記酵素群の発現を定量的RT-PCRで解析し、妊娠群vs.非妊娠群で一部の酵素に有意な発現量の違いがみられた。脂質メディエーターであるShingosine-1-phosphateは、顆粒膜細胞において細胞増殖シグナルであるPI3K-Akt経路の活性化および細胞増殖促進効果を有し、H2O2添加により誘導される顆粒膜細胞のアポトーシスを抑制することを見出した。当研究室で樹立したヒト不死化非黄体化顆粒膜細胞に、初期卵胞発育に重要な因子であるGrowth differentiation factor-9 (GDF-9)を添加し、マイクロアレイでコレステロール合成系にかかわる酵素群(HMGCS, HMGCR, SQLE, LSS, CYP51, SC4MOL)の増加をみとめた。定量的RT-PCRでも、GDF-9による上記酵素群の発現上昇を確認した。また、同じく卵胞発育促進にかかわるホルモンであるFSHを添加し、コレステロール合成系酵素発現増加に関し、GDF-9とFSHが相乗効果を有することを発見した。また体外受精採卵時に得られたヒト黄体化顆粒膜細胞初代培養で上記酵素群の発現を解析し、妊娠群と非妊娠群の間で発現に有意差がある物質があることを確認した。これらのデータはヒトの卵胞発育においてコレステロール合成系が関与していることを示すとともに、良好卵の選別マーカーになりうることを示すものである。もうひとつの脂質メディエーターである顆粒膜細胞で産生されるスフィンゴシン1リン酸(S1P)は、autocrine, paracrineで顆粒膜細胞自身に作用している可能性がある。SIP添加により、ヒト不死化非黄体化顆粒膜細胞ならびに体外受精採卵時に得られた初代培養黄体化顆粒膜細胞の増殖が促進し、細胞増殖シグナルであるPI3K-Akt経路の活性化を確認した。顆粒膜細胞のアポトーシスは卵胞閉鎖の主たる要因であるが、S1Pの添加により酸化ストレス(H2O2添加)による顆粒膜細胞のアポトーシスが抑制されることを見出した。これらのデータはS1Pが、加齢や卵巣毒性物質からの卵巣保護剤として使用できる可能性を示唆するものである。またヒト不死化非黄体化顆粒膜細胞細胞内でのコレステロール蓄積の増加を確認した。以上の結果はヒトの卵胞発育において、GDF-9, FSHといった主たる卵胞発育促進因子の下流で、コレステロール合成系が関与していることを示す初めてのデータである。もうひとつの脂質メディエーターである顆粒膜細胞で産生されるスフィンゴ1リン酸(S1P)は、autocrine, paracrineで顆粒膜細胞自身に作用している可能性がある。またレセプターサブタイプ別の阻害剤を用いた研究により、S1Pの作用経路をレセプターサブタイプから細胞内シグナルまでを明らかにした。これまでに当研究室で樹立したヒト不死化非黄体化顆粒膜細胞に、初期卵胞発育に重要な因子であるGrowth differentiation factor-9 (GDF-9)を添加し、マイクロアレイでコレステロール合成系にかかわる酵素群(HMGCS, HMGCR, SQLE, LSS, CYP51, SC4MOL)の増加をみとめ、ヒト黄体化顆粒膜細胞初代培養で上記酵素群の発現を解析し、妊娠群と非妊娠群の間で発現に有意差がある物質があることを報告した。平成26年度では、さらにGDF-9依存性の顆粒膜細胞遺伝子発現変化を検証し、顆粒膜細胞増殖に関わるいくつかの遺伝子の変化を見出した。これらの因子の添加実験を行った。卵胞発育への影響についてはさらなる検討が必要であると思われた。

もうひとつの脂質メディエーターである顆粒膜細胞で産生されるスフィンゴシン1リン酸(S1P)については、これまでにSIP添加により、ヒト不死化非黄体化顆粒膜細胞ならびに体外受精採卵時に得られた初代培養黄体化顆粒膜細胞の増殖が促進し、細胞増殖シグナルであるPI3K-Akt経路の活性化を確認した。S1Pの添加により酸化ストレス(H2O2添加)による顆粒膜細胞のアポトーシスが抑制されることを見出した。平成26年度は、この作用が卵巣保護につながるかどうか検証した。顆粒膜細胞株に各種抗がん剤を投与し、この際のアポトーシスがS1P同時添加で抑制できるかどうか検証するとともに、動物モデルにS1Pを投与し、抗がん剤投与時の卵胞消失の変化、凍結卵巣再移植時の生着効率の変化を検証した。ヒトへの応用についてはさらなる検討が必要と思われた。産婦人科学本研究はヒト卵胞発育における脂質メディエーター(コレステロール合成系とその中間代謝産物ならびにスフィンゴシン1リン酸;S1Pの関与を解明することが目的である。平成24年度は主にインビトロでの発現解析、作用解析をおこなったが、平成25年度は臨床検体を用いた発現解析と臨床結果との相関の解析を行うことができた。これは当初の予定通りである。また平成26年度は、上記物質の周辺物質への研究範囲の拡大と臨床応用をめざした動物実験を予定しているが、それらを実施可能にする知見が得られている。本研究はヒト卵胞発育における脂質メディエーター(コレステロール合成系とその中間代謝産物ならびにスフィンゴシン1リン酸;S1P)の関与を解明することが目的である。平成24年度は主にインビトロでの発現解析、作用解析を、平成25年以降は平成24年で得られた知見をもとに、臨床検体を用いた発現解析と臨床結果との相関の解析ならびにモデル動物を用いたインビボの実験を行う予定であった。平成24年度は、インビトロの解析を一通り終えることができ、その目的は十分達成できた。卵の質が、受精後の胚の質や妊娠成立に強く影響していると推測されるため、卵の質に影響を及ぼす因子は、良好卵であることに加え、その後の良好な胚発育、妊娠成立の予測因子(マーカー)となる可能性がある。良好卵マーカーの探索は、移植胚の選択に重要な意味を持つ。これまでの研究でコレステロール合成系酵素が、妊娠可能性の高い良好卵選別のマーカーになりうることが示された。同様の研究を行い顆粒膜細胞中のS1P産生酵素であるsphk,卵胞液中のS1P濃度、コレステロール合成系の中間代謝産物FF-MASのマーカーとしての有用性を検証する。卵巣機能低下モデルとして加齢マウス、抗がん剤(シクロフォスファミドなど)投与による卵巣機能不全モデルマウス、そして局所的な高アンドロゲン状態などの異常が卵胞発育や卵の質に影響を与えると考えられている多嚢胞性卵巣症侯群(PCOS)のモデルラットを用いる。PCOSモデルラットに関しては、我々はすでに浸透圧ポンプを用いたインスリンおよびRU486(プロゲステロンレセプターアンタゴニスト)の持続投与で作製、キャラクタリゼーションを行っている。
Ｋｌｏｔｈｏを標的分子とした腎疾患の治療戦略

早期老化モデルとして報告されたKlotho欠損マウスが、慢性腎臓病(CKD)に酷似した病態を引き起こすことで注目され、その後、Klothoがリン利尿ホルモン(FGF23)の受容体であることが解明されリン代謝に重要な意義を持つ。この研究計画で、われわれは、Klothoの生物学的な働きと抗繊維化作用、臨床上でのヒトでの測定などに重点をおいた研究を行った。実際にCKDではKlothoの腎での発現が抑制され、さらに腎の繊維化は障害の基本的病態であるが、Klothoの低下がそれを促進させ、悪循環を形成することが判明した。CKDの治療戦略上Klothoは重要な標的物質になるものと考えられた。Klotho蛋白は、骨に由来するFGF23と共役して、腎でのリン利尿をもたらすが、さらにリン自体が、慢性腎臓病(CKD)では、血管の石灰化など、複合的な要因で腎障害の進行にかかわることが明らかにされつつある。本研究では、Klothoのリン代謝ならびにその潜在的な生理活性に注目し、腎疾患におけるKlothoの病態生理と、治療に応用する標的分子として検討することが目的である。Klothoの関連シグナル、抗線維化作用に関しての検討:ラット腎線維芽細胞をrecombinant Klotho proteinで処理し、線維化マーカーを測定。各種の線維化マーカーの発現をKlotho蛋白が抑制することを確認した。さらにKlothoと主要な線維化因子であるTGFbは相互の発現に抑制的に働くことが判明した。こうした事実は、CKDの病態生理においてKlothoの発現が低下することが、リンの滞留とFGF23の分泌刺激に関与し、さらに間質の線維化の成立に悪循環として関与していることを示唆している。この内容はAm J Physiol Renal Physiol誌に掲載した。リン輸送との関与については、リン輸送体ノックアウトマウスの候補モデルを検討した。機能的ノックアウトにはsiRNAを使用することになった。血中Klothoレベル測定法の開発:免疫生物会社(IBL)よりヒトの血中レベルの測定キットが提供されているが、このアッセイを用いて、ヒトおよびマウスでのKlothoの血中レベルの測定を行っている。CKD各腎機能での測定、また多発性のう胞腎患者での測定をおこなっている。Klotho蛋白の抗線維化作用についての分子生物学的機序の解明を進め、TGFの系が主体であり、さらに細胞内シグナルではERKの関与を検討した。Klotho蛋白の抗線維化作用については、線維芽細胞、尿細管細胞を用いて、wound healingscratch assayにて定量化した。scratch後の細胞被覆領域の回復を測定することで、増殖、線維化の程度を定量化できた。Klotho蛋白の添加により抑制的に作用することが観察された。腎のリン輸送体とKlothoの関わりについては、本年度、そのノックアウトマウスが取得できずに、この企画の進展が遅れた。候補としては、Klotho欠損マウス、Npt2b欠損マウス、およびNpt2b阻害状態(ここではsiRNA)が挙げられたが、Klotho欠損マウスを用いて、Npt2b遺伝子破壊をsiRNAにより導入した。高リン血症、動脈硬化、骨粗鬆症、短命などの症状が改善するか検討したが、siRNAによる発現抑制が短期であり、長期の慢性的な影響を観察するモデルとしては適さなかった。本年度が最終であるため、本モデルで結果を観察したが、今後の展開を踏まえて、当初の計画通り輸送体の遺伝子改変動物のリストアップ、適性の検討も並行して行った。血中Klothoレベル測定は引き続きenzyme assayのデータの検証を続けつつ、当院に設置されているSELITOF MS装置を用いて測定を試みた。CKD動物モデルではKlothoの発現が腎組織および血中レベルで低下する傾向が認められた。老化因子として注目されたKlotho蛋白は、その腎での発現がリン利尿ホルモンの受容体としての働きをすることが明らかにされた。本研究では、Klothoのリン代謝ならびにその潜在的な生理活性に注目し、腎疾患におけるKlothoの病態生理を明らかにし、治療に応用する標的分子として検討することが目的である。1)外因因子で、Klotho発現に影響を与えうる因子の検討: Klotho蛋白が腎障害時に好ましい働きをすることは明らかであり、その発現をupregulateすることができる因子を検討した。造血因子エリスロポエチンはKlotho mRNAを誘導することが判明し、特にheat shock protein 70を介した組織保護、抗酸化作用を発揮することが明らかにされた。2)Klothoの関連シグナル、抗線維化作用に関しての検討:ラット腎線維芽細胞(NRK49F Cell)をrecombinant Klotho proteinで処理し、alpha-SMA, E-cadherin, TIMP

1, TIMP3 PAI1発現をそれぞれreal-time quantitative PCRを用いて測定。KlothoとTGFbは相互の発現に抑制的に働くcross-talkがあることが明らかにされ、内容はAm J Physiol Renal Physiol誌に掲載予定となった。3)リン輸送体ノックアウトマウスの候補モデルを検討した。機能的ノックアウトにはsiRNAを使用することになった。4)血中Klothoレベル測定法の開発:商業的に免疫生物会社(IBL)よりヒトの血中レベルの測定キットが提供されているが、このアッセイを用いて、ヒトおよびマウスでのKlothoの血中レベルの測定を行った。その結果と組織での蛋白発現をWestern blottingにより対比している。Klotho蛋白の抗線維化作用についての分子生物学的機序の解明を進めることができた。Heat shock proteinの関与、またTGFbとの相互作用を報告したが、昨年度はwound healingscratch assayによるKlotho蛋白の作用を定量化することができた。このassay系を用いるとさまざまな物質のKlothoに及ぼす作用を定量的に判定することが可能であり、実際にTGFbの影響を可視的に、また数値的に判定することができた。今後も継続して細胞内シグナルを検討していく予定である。腎のリン輸送体とKlothoの関わりについては、本年度、そのノックアウトマウスが取得できずに、この企画の進展が遅れた。食事中のリンは主に小腸粘膜のリン輸送担体(Npt2b)を介して吸収されるので、理論的には、Npt2bを抑制すればリン吸収が抑制され、Klotho欠損マウスの症状やCKDの進行および合併症の発生が抑制されると考えられる。次年度が最終となるため、ノックアウトマウスの計画はそのまま継続しつつ、機能的ノックアウトにはsiRNAを使用することになった。Klotho siRNAの作用が確認され、腎でのKloth発現を30%以下に抑制することが可能であった。慢性実験にはsiRNAの継続的な投与が必要で、その条件設定を行った。血中Klothoレベル測定法の開発については、いまだに血中レベルの測定が容易でないことは、Klotho蛋白の抗原性に起因するとされている。今回、本研究施設のTOF MS装置を用いて測定を試みた。Klotho蛋白の同定には、粒子に付着した抗Klotho抗体を用いた(当共同研究施設内設置)。商業的に免疫生物会社(IBL)よりヒトの血中レベルの測定キットが提供されているが、このアッセイ結果との比較を行いながら確認した。本年度はKlotho蛋白の抗線維化作用についての分子生物学的機序の解明を進めることができた。次年度も継続して細胞内シグナルを検討していく予定である。
フェミニニティと現像学的身体論批判--女(わたし)という身体の謎

本研究はフェミニズムと倫理学を架橋する問題意識から、ジェンダー、身体、本質主義、構築主義をめぐる議論のある種の膠着状況にあるとの認識に立ち、それを突き破りうる「身体論」の位相を拓こうとするものである。身体の問題について、哲学の場面に登場しつつある臨床哲学や現象学的身体論を批判的に引き込み、その議論の土俵をつくる企てであった。フェミニズムに「フェミニニティ」を立てれば、本質主義という批判を免れがたいのだが、あえてそこに踏み込み、フェミニズムにおいて知の余白に置かれてきた身体の主題化に挑戦した。計画年度初年度は、主としてフェミニズムの側から、フェミニニティ、身体、社会構築主義/本質主義、ジェダーのキーワードに関わる課題について考察した。中間年度は、哲学・倫理学の側でキーワードとなる、身体、女性、パターナリズム、ケア、家族・家庭、親密圏についての概念的整理を通して、「弱いパターナリズムとしてのケア倫理」の提唱に及んだ。研究は、論文数編と、編著『ファミリー・トラブル近代家族/ジェンダーのゆくえ』に結実した。最終年度は、単著『異なっていられる社会を女性学/ジェンダー研究の現在』、編著『身体のアイデンティティ・トラブルセックス/ジェンダーの二元論を超えて』、共著『差異を生きるアイデンティティの境界を問い直す』『ジェンダー概念が開く視界-バックラッシュを越えて』、他、論稿数本において、本研究テーマの成果を反映した刊行につなぐことができた。なお本稿が立てた「フェミニニティと現象学的身体論批判」について、身体への現象学的アプローチの考察に十分な展開を果たせていないことを付言しておきたい。計画初年度17年度は、研究テーマ「フェミニニティと現象学的身体論批判--女(わたし)という身体の謎」について、主としてフェミニズム理論の側から、フェミニニティ、身体、構築主義/本質主義、ジェンダーのキーワードに関わる課題について中心的に考察を進めた。当初計画は、ジュディス・バトラー、ドラシュラ・コーネル、ビディ・マーティンたち、米国の研究者との面談を含め情報収集を計画していたが、バトラーの初来日の計画があることを知り予定を変更。6月19-24日韓国・ソウル市梨花女子大学で開催された「2005女性に関する学際研究国際会議」に参加した。世界各地からの3000人をこす研究者との多彩な情報研究交流の機会をえた。また9月3-11日、中国大連大学での日中研究者による「文化を超えた女性・ジェンダー研究フォーラム」において、日本側からの討論発題者の任を果たした。報告文は日・中両国の『中国女性主義』および『ピプルズ・プラン研究』で発表される。さらに国内での国際的会議では「京都公共哲学フォーラム」主催の討論セッションで同フォーラムが招聘した米国のネル・ノディング(「ケアリング」の著者)に「フェミニズムとケアリング」のテーマで本研究に関わる問題意識からの発言参加の機会をえた。ジュディス・バトラー来日講演会に合わせて5回の独自の「バトラー研究会」を学内外の研究者を巻き込んで開催、同時進行で本研究が若手研究者をインフォーマルに巻き込んで進めてきた勉強会をこのバトラー研究会をつなぎ、テーマの議論を深めてきた。情報収集と研究交流活動が軸となった本年度は刊行物としての研究発表は次年度送りとなった。18年度は「現象学的身体論批判」のテーマと取り組み、19年度の成果発表につなぎたい。計画年度中間年度の18年度は、研究テーマ「フェミニニティと現象学的身体論批判」について、初年度におけるフェミニズム理論からの考察に対して、哲学・倫理学の側からの、身体・女性・パターナリズム・ケア倫理・家族・親密圏のキーワードを立て、「弱いパターナリズムとしてのケア倫理」の主題で研究を進めた。他方、ジェンダー・バックラッシユへのフェミニズム側からの理論的対抗として、ジェンダー概念の分析概念としての射程と手法について捉え返す研究に関しても、発言刊行の機会を得た。秋以降は、内地研究先の