hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌薬物療法抵抗性の分子機構における転写メディエーターMED12異常発現の解明

転写メディエーターサブユニットであるMediator complex subunit 12(MED12)は,癌の発育進展に関与するMitogen-activated protein kinase経路および上皮間葉転換(EMT)関連遺伝子発現を抑制的に制御している.大腸癌100例を対象に,免疫組織化学染色を用いてMED12発現を評価すると,陽性が79例(79%),陰性が21例(21%)あった.MED12発現陰性症例では,簇出,リンパ節転移,遠隔転移が有意に多かった.本研究により,大腸癌の遠隔転移の機序として,MED12発現低下によるEMTが関与している可能性が示唆された.申請者らは、臨床上KRAS遺伝子変異のないKRAS野生型大腸癌であっても、薬物療法が奏効しない症例が存在することに着目し、「Ras-MEK-ERK経路においてKRAS遺伝子変異とは別の機序で大腸癌の薬物療法抵抗性が生じている」と考えた。そこで、「転写メディエーター複合体サブユニットであるMediator complex 12(MED12)の発現低下が癌の薬物療法抵抗性に関与している」という近年の研究結果を踏まえ、「MED12発現低下が大腸癌の薬物療法抵抗性に関与している」という仮説をたて、本研究を企画した。本研究の目的は、「MED12発現低下が大腸癌の薬物療法抵抗性に関与していることを病理学的・分子生物学的手法により解析し明らかにすること」である。平成27年度の研究実施計画として予定していた以下の(1)と(2)を行った。(1)大腸癌外科切除症例100例を対象として、対象症例の原発巣パラフィン包埋ブロックから連続切片を作製し、HE染色とMED12ポリクローナル抗体を用いた免疫組織化学を行った。(2)MED12ポリクローナル抗体による免疫組織化学により、MED12発現を評価し、対象100例をMED12陽性症例とHED12陰性症例とに分類した。平成28年度以降は、これらの成果を学会および論文で発表していく予定である。大腸癌100例を対象としたHE染色とMED12免疫組織化学は終了した。また、MED12発現と簇出、リンパ節転移、そして遠隔転移との関係を統計学的に証明した。これらの結果について、第71回日本消化器外科学会総会で発表するために準備中である。原発巣切除を行ったStage I-IV大腸癌100例を対象としてMED12発現と臨床病理学的特徴について解析をおこなった.各症例の腫瘍最大割面で連続切片(4μm切片2枚)を作製し,それぞれHE染色とMED12免疫染色を行った.MED12免疫染色の評価は,癌細胞の細胞質および核が染色された場合に陽性とし,腫瘍全体の20%以上の癌細胞でMED12発現が認められた場合はMED12陽性症例,20%未満の場合はMED12陰性症例と定義した.そして,MED12発現と臨床病理学的特徴との関係を検討した.また,MED12発現とEMTの表現型であるBuddingとの関係を検討した.対象100例中,MED12発現陽性症例が79例(79%),陰性症例が21例(21%)あった.MED12発現と臨床病理学的特徴との関係を解析すると,MED12発現陰性症例では遠隔転移が有意に多く(P = 0.035),そして遠隔転移の中でも肝臓以外の遠隔転移が有意に多かった(P = 0.004).大腸癌の遠隔転移の機序として,MED12発現低下によるEMTが関与している可能性が示唆された.また,Stage IVの31例中,6例はRAS野生型であるが,MED12発現が認められないことから,抗EGFR抗体薬の効果が認められない可能性があることが示唆された.2016年度は,MED12発現の低下と臨床病理学的特徴についてまとめ,学会発表2件,論文発表1編を行った.また,関連する論文発表を2編行った.【背景】転写メディエーターサブユニットであるMediator complex subunit 12(MED12)は,TGF-βシグナル伝達系においてTGF-β2 receptorのグリコシル化を妨げることによりシグナル伝達をブロックし,Mitogen-activated protein kinase経路および上皮間葉転換(Epithelial mesenchymal transition: EMT)関連遺伝子発現を抑制的に制御している.子宮肉腫等の悪性腫瘍では,MED12発現が低下することにより,抗癌剤耐性や転移能が増強する可能性が示唆されている.【目的】大腸癌におけるMED12発現低下の臨床的意義を明らかにすること.【対象・方法】原発巣切除を行ったStage I-IV大腸癌100例を対象とした.各症例の腫瘍最大割面で連続切片(4μm切片2枚)を作製し,それぞれHE染色とMED12免疫染色を行った.MED12免疫染色の評価は,癌細胞の細胞質および核が染色された場合に陽性とし,腫瘍全体の20%以上の癌細胞でMED12発現が認められた場合はMED12陽性症例,20%未満の場合はMED12陰性症例と定義した.そして,MED12発現と臨床病理学的特徴との関係を検討した.EMTの表現型として大腸癌の発育先進部における簇出をHE標本で評価した.【結果】対象100例中,MED12発現陽性症例が79例(79%),陰性症例が21例(21%)あった.MED12

発現と臨床病理学的特徴との関係を解析すると,MED12発現陰性症例では,簇出が有意に多く(P = 0.034),遠隔転移が有意に多く(P = 0.035),そして遠隔転移の中でも肝臓以外の遠隔転移が有意に多かった(P = 0.004).【結論】大腸癌の遠隔転移の機序として,MED12発現低下によるEMTが関与している可能性が示唆された.転写メディエーターサブユニットであるMediator complex subunit 12(MED12)は,癌の発育進展に関与するMitogen-activated protein kinase経路および上皮間葉転換(EMT)関連遺伝子発現を抑制的に制御している.大腸癌100例を対象に,免疫組織化学染色を用いてMED12発現を評価すると,陽性が79例(79%),陰性が21例(21%)あった.MED12発現陰性症例では,簇出,リンパ節転移,遠隔転移が有意に多かった.本研究により,大腸癌の遠隔転移の機序として,MED12発現低下によるEMTが関与している可能性が示唆された.大腸癌におけるMED12発現の意義についての解析が進み、第71回日本消化器外科学会総会での発表を予定している。今後さらに、MED12発現と上皮間葉転換との関連について、免疫組織化学染色を用いて検索する予定である。研究費は免疫組織化学染色に用いる抗体、学会発表にかかる旅費、英文論文に関わる費用などに使用する予定としている。現在、英文論文を作成中である。これまでに,MED12発現と臨床病理学的特徴についてまとめた.今後は,EMTの表現型であるBuddingなどの大腸癌発育先進部の組織型とその分子機構について解析を進め,EMTによる薬剤耐性機序の解明を進めていく予定である.消化器外科
排卵期卵巣におけるインターロイキン-1の発現とその生理的役割に関する検討

幼若ラットを用いてPregnant mare serum gonadotropin - human chorionic gonadotropin(PMSG-HCG)で卵胞発育、排卵を促し卵巣内IL-1 mRNAをノーザンブロット法にて測定したところ、HCG投与後6時間目にピークを作るIL-1 mRNAの発現を認めた。またこのmRNAのピークは、Preovulatory follicleが卵巣内に認められるPMSG投与後36時間以降強くなり、それ以前および時間以降は、発現が弱かった。この結果は、卵巣内IL-1の発現には排卵前卵胞の存在が必要であり、この限られた期間でかつHCG投与後発現が誘導される事より、IL-1は、排卵過程に何等かの関与を及ぼす事が示唆された。一方、正常性周期を有する雌ラットの卵巣では、この変化は、不明瞭であった。その原因の一つとして、IL-1を発現しうる黄体が存在しているためと考えられた。次に、IL-1産生源と考えられるMacrophage(Mφ)の性周期に伴う変化について雌ゴールデンハムスターを用いて検討した。その結果、腹腔内Mφ数が性周期で異なる事、Proestrusに採取した腹腔内Mφが最もIn vitroでのPreovulatory follicleのプロゲステロン産生を亢進させた事を見い出した。さらにこの作用は、ovine luteinizing hormone(oLH)存在下でのみ認められた事、oLHがMφからのIL-1分泌を直接に誘導する事を発見した。またこのIL-1分泌は、性周期に依存している事をも確認した。以上の発見は、性周期に伴いMφが影響を受けている事、発育卵胞の出現に伴い卵巣内にchemotacticfactorが発現してMφを遊走させているか、あるいは卵巣内にIL-1発現能を有する細胞が誘導された事を示唆している。
プラズマMHD発電機内流れに発生する非平衡電離衝撃波の構造の解明と発電性能の予測

本研究は、超音速ディスク型プラズマMHD発電機の高性能化を目標とし、光学計測と数値シュミレーションにより、ディスク型MHD発電機内に発生する非平衡電離衝撃波の構造を解明するモデル化、ならびにその制御を行い、さらにはMHD発電し寸手宇の高精度な性能予測を行うことを目的とする。本年度の主な成果は以下のようにまとめられる。(実験的研究)現有の衝撃波駆動MHD発電流路により、高速度カメラ(現有)と分光装置(現有)による線スペクトルと再結合放射光の測定により、従来ほとんど計測のなされていなかったMHD発電流路ノズル部で発生する衝撃波の構造の実験的解明を行った。すなわち放電の写真撮影と計測により、衝撃波の発生とその構造をほぼ明らかにすることができた。さらには、以下に述べるシュミレーション結果との対比により、衝撃波の発生が電子温度の上昇に伴うアルゴン電離を伴うものであることを確認した。(理論的研究)超音速放射状流れのTVD法を利用したMHD発電機性能予測の計算コードを発展させ、新発電機の高精度性能予測を行った。結果として、アルゴンを作動流体とする発電機に対して、幅広い運転条件での性能予測法を確立することができた。またさらなる性能向上のための方策(スワールの導入、印加磁場分布の最適化法)を提案した。しかしながら、運転条件によっては発電機内部で電離不安定性が発生し、準一次元の性能予測では限界がある。そこで二次元の数値解析コードを発展させ、非平衡プラズマ内で発生する三種類の放電パターンの発生条件を求めることができた。なお、以上の成果は今年度、国際会議(3件)、電気学会(1件)にて発表した。本研究は、超音速ディスク型プラズマMHD発電機の高性能化を目標とし、光学計測と数値シミュレーションにより、ディスク型MHD発電機内に発生する非平衡電離衝撃波の構造の解明とモデル化、ならびにその制御を行い、さらにはMHD発電システムの高精度な性能予測を行うことを目的とする。さらには、磁場下でのスロートとノズル内での全圧、静圧の測定と電子温度、電子数密度の偏光ラインリバーサル法による光学計測を行った。実験データのさらに詳細な分析とシミュレーションとの比較を現在行っている。(理論的研究)現在改良が進められている超音速放射状流れのTVD法を利用したMHD発電機性能予測の計算コードを発展させ、新発電機の設計時の高精度性能予測を行った。結果として、アルゴンを作動流体とする三種類の発電機に対して、ほぼ満足のいく性能予測を可能とした。また性能向上のための方策(スワールの導入、印加磁場分布の最適化法)を提案した。来年度は大型ブロ-ダウン装置(FUJI-1)の性能予測や三次元数値解析に取り組む予定である。
超音波画像のコンピューター解析に基く新しい肺癌診断法の開発

肺野発生肺癌の気管支鏡による超音波画像からコンピューター解析に基く良・悪性の鑑別診断を行ない、ヒトによる診断と比較した。ANNの正診率は中間層64で学習回数50万回・100万回、128層で学習回数50万回・100万回の順に71.0%・65.4%・74.8%・72.0%と有意差を認めなかった。また、呼吸器外科医による正診率は経験16・5・2年目の順に69.2%・56.1%・63.6%であった。ANNと医師間の正診率はANNが優れてあり、今後有望な方法と考えられた。2008年度に肺切除を施行した症例で、コンピューターを用いた超音波画像解析であるANN(Artificial Neural Network)の基礎データとなる症例を検討した。しかしながら、良性の基礎データとなる炎症性肺疾患の手術症例数が少なく、また悪性疾患症例に関しても組織型が揃わなかったため基礎データは切除肺ではなく、EBUS(Endobronchial Ultrasonography)を用いた気管支鏡下生検を施行した症例より抽出することとした。悪性病変はEBUSを用いた気管支鏡下生検を行った症例のなかで組織診上、原発性肺癌との診断が得られかつ細胞診陽性例で手術に至った症例とした。尚、小細胞癌に関しては手術に至った症例がなくEBUSを用いた気管支鏡下生検で組織診・小細胞肺癌、細胞診陽性の得られた症例とした。良性疾患に関しては、気管支鏡下生検で炎症細胞が得られた症例と手術で炎症性疾患と診断に至った症例を抽出した。超音波画像解析用のANNを作成するために、良性症例は抽出した症例の中から無作為に3例、悪性症例は腺癌・扁平上皮癌・小細胞癌と診断が得られた症例の中からそれぞれ無作為に2例ずつの計6例を抽出した。症例を抽出後、ビデオテープの動画より静止画を作成した。静止画は動画の中で生検直前の画像より抽出した。現在、全9症例の静止画中、何箇所のROIを用いればANNを構築出来るか、ROIの大きさで差異が出るかを検討中である。2008年度にEBUS(Endobronchial Ultrasonography)を用いて気管支鏡下生検(TBB)を施行した症例の画像を対象とした。ANNを作成するための教師画像は、悪性病変はEBUS-TBB症例中、組織診で原発性肺癌との診断が得られかつ細胞診陽性例で手術に至った症例とした。小細胞癌に関しては手術例がなく全症例も5例しかなかったため、除外した。また良性疾患に関しては、EBUS-TBBで炎症細胞が得られた症例と手術で炎症性疾患と病理診断された症例を抽出した。最終的な対象症例は録画症例のなかでROI(32ピクセル×32ピクセル)が1箇所以上抽出できた113症例となった。ANNの教師画像は、良性症例は無作為に2例、悪性症例は腺癌または扁平上皮癌と診断が得られた症例の中からそれぞれ無作為に2例ずつの計6例を抽出した。評価を行う静止画像は動画中、生検直前の画像より抽出した。全6例を用いて、1例に付き4箇所のROIを抽出しこれを入力層に入力した。入力層は24層、中間層を64層・128層の2パターン、出力層を2層、学習回数は50万回と100万回の2パターンの全4パターンのANNを作成し、残りの症例でANNの学習能を評価した。また、呼吸器外科医による正診率も経験16・5・2年目の順に69.2%・56.1%・63.6%と有意差を認めなかったが、コンピューター解析の正診率が、呼吸器外科医による正診率より優れていた。
免疫病の分子機構とその修復

免疫系が関与する多くの疾患(免疫病)の病態や発症の分子機構は不明なものが多く、根本的な治療法は存在しない。難治あるいは致死性の免疫病の分子機構を解明し、その予防や治療法確立への道を開発することは重要である。本研究は、免疫制御および免疫寛容獲得の分子機構の解明、免疫病や免疫不全症の分子機構の解明とその修復法の開発を目的とする重点研究を発足するにあたり、その準備のために各分野における国内外の研究動向について調査、検討することを目的とする。(研究成果)(1)免疫応答に関与する個々の機能分子(抗原受容体、サイトカイン受容体、接着分子など)や細胞内情報伝達分子を解析するだけでなく、免疫機構全体に関し免疫応答レパートリーの形成のされかた、免疫応答の多様性と免疫寛容獲得の機構、選択されたリンパ球の増殖・分化シグナルの伝達機構、免疫病の病態解明とその修復法が開発できるように研究を計画するための各分野における国内外の研究動向についての調査、検討のため平成8年2月6日に「免疫病の分子機構とその修復」公開班会議を開催し、9名の研究者の最新の研究成果の報告と討論を行った。(2)総括班班会議を開催し、・免疫異常に関わるレパートリー形成の分子機構・免疫識別と応答の多様性の分子機構・情報伝達とリンパ球の機能分化・免疫病とその修復を主要研究項目とすることを確認した。
カーボン系繊維状軽量超伝導線材の素材研究

我々は液-液界面析出法で生成したウィスカー状フラーレンにアルカリ金属ドープを行い、世界で初めて超伝導化に成功した。その反応速度は、これまで報告されてきたフラーレンへのドープに比べ、非常に容易に短時間で行うことができた。また、限定的ではあるが臨界電流密度の評価においても特性も10の5乗アンペア/平方センチメートル以上と大変よく、期待できる結果となった。これらの優れた性質はウィスカー内のナノ細孔が大きな役割をしていると考察した。この研究は緒についたばかりで、様々な課題あることも確かである。線材化にはまだ課題は多いが、非常に軽くしなやかな超伝導繊維素材としてのメリットを生かし今後も開発を進めたい。C60NW(フラーレンナノウィスカー)にK(カリウム)を添加することでTc=17 Kで超伝導になるK3C60NWを合成し、超伝導体積分率>80%、50kOeまで100000A/cm2を超える高い臨界電流密度(Magnetic Jc)などよい特性を持つことを既に報告してきた。これは驚くべき特性で、これまでのC60結晶へのKの添加では超伝導体積分率1%(同時間200°C1日の熱処理において)程度、臨界電流密度も1000A/cm2と2桁小さかった。25年度に行った研究における最初の取り組みは、高Tc化である。これまで報告されているようにアルカリ添加C60では、格子定数が大きくなると、C60分子間移動積分が小さくなり、バンド幅の狭小、状態密度N(EF)の上昇を招き、高Tc化することが知られている。そこで、C60NWに対しても、RbやRb-Csなどの添加ドーピングを行い高Tc化を試みた。その結果、Rb、Cs2Rbの添加ドーピングにおいて、それぞれRb3C60NW、Cs2RbC60NWはTc=25Kを示した。この値は、C60結晶へのRb、Cs2Rbの添加ドーピングの値29K、33Kより低い。これは、Kのときと同様に、NW内部のランダムナノポアにより、超伝導転移が抑圧されていると考えられる。臨界電流密度は、5Kで5Tまで100000A/cm2を示したが、Kに比べて低い値を示した。これは、Kドーピングの体積分率80%以上に対して、それぞれ10%、5%と超伝導体積分率が低いことに起因すると考えている。今後、体積分率を上げる方法の開発が必要である。フラーレンナノウィスカー(FNW)を用いて軽くてしなやかな超伝導線材を開発するために、本年度は2つの点について研究した。長いFNWの超伝導化とC70の入ったFNWの超伝導化である。以前の1000倍(1cm)長さのFNWを液相液相界面法(LLIP法)で合成し、短いFNW及び結晶C60について、ラマン散乱によりAg(2)モードに注目して調べた。その結果、基本的には3つはほぼ同じピーク位置、同じプロファイルをしている。これは、C60分子内のCの伸縮振動モードが同じであることを示している。XRD分析の結果では、長いFNWのバックグランドは結晶C60のそれより高いが、各ピークのシャープさはほぼ同じである。短いFNWに見られるピークの半値幅の広がりと乱れが長いFNWには見られなかった。よって、長いFNWは短いFNWに比べて欠陥が少なく、結晶性が良い。実験結果では、アルカリ金属(K、Rb、Cs)は24時間以内の加熱だけで超伝導体積分率は最大となるが、高磁場(5T)の実験から臨界電流密度Jcは短いFNWより、2桁小さい。これは、アルカリ金属の分散の不均一性を示していると考えられ、熱力学的な安定相であるA3C60への転化のバリアが高い。また、後者の実験ではC70が入ってもTcはほぼ変化しなかった。ただし、アルカリ金属の分散均一性が悪くなり超伝導体積分率は低くなったがJcについても大きな低下は見られなかった。この結果は、実用段階でのコスト低減に役立つ。つまり、C60の合成ではC70もある程度同時に生成する。それらを分離する場合にはクロマトグラフィーが用いられるためC60単離のためにはコストが掛かるからである。また、C70はJcの結果からピニングサイトとして作用している可能性もある。昨年度までの3年間、液相液相界面法(LLIP法)で合成されたフラーレンナノウィスカー(C60NWs)にアルカリ金属をドープすることにより、Tc>20K(水素の沸点)で動作する軽量超伝導線材を開発することを目的として研究を行ってきた。KドープC60NWsについては、特に多くの超伝導特性について評価を行った。それにより、10万アンペア/平方センチメートル以上の臨界電流密度で電流を流せる実用線材としてのポテンシャルがあることがわかった。TEM観察で見られるナノレベルの欠陥、ナノポアの存在により、Kが素早くC60NWs全体に行き渡り、試料全体が超伝導相K3C60NWsになることが分かった。Kと同様にRb、RbCs2ドープの実験を行った。RbについてはKほど超伝導相の形成量は大きくなく、24時間で体積分率10%、RbCs2ドープの場合には7%程度であった。

Kとの質量の違いによりRbやCsでは移動速度が遅いこと、RbCs2では2種類のアルカリ金属の試料内分布の均質化に時間がかかることを理由として考察した。アルカリドープC60NWsを線材とするためには、そのままでは空気中で不安定であることが問題である。そこで、C60NWsの軽さを生かせるようなコーティング剤を探したが、適当なものを見つけることはできなかった。そこで、今年度は金属パイプをシース材として使うことを試みた。なるべく軽い金属を候補として、Al, Al合金, Ti, Ag, Cu,真鍮等を試した。その結果、Ag、真鍮ではシース内部に詰めたK3C60超伝導体に電流を流すことができた。真鍮に詰めた場合の臨界電流密度を求めると5Kで586アンペア/平方センチメートルとなった。これは、実用化に充分な値ではないが、C60超伝導体を線材として使用するという目標を達成するための、世界で初めての結果である。研究実績の概要において記載したように、TEM・SEM観察で見られるナノレベルの欠陥、ナノポアが存在することによって、Kが素早くC60NWs全体に行き渡り、試料全体が超伝導相K3C60NWsになり、5Tの磁場中においてもK3C60NWsでは10万アンペア/平方センチメートル以上の臨界電流密度で電流を流せる実用線材としてのポテンシャルがあることがわかった。しかし、アルカリ金属の高い反応性から、ナノ繊維をコーティング剤で被服することを模索したが適当な材料が見つからなかった。そこで、フラーレンナノウィスカーの実用線材としての可能性を確認するために、さまざまな種類の金属シースを試した。このとき、アンモニア溶媒を用いた毛細管現象により試料充填を行う方法を開発した(特願2015-138090)。この方法により、製造したK3C60短尺線材について臨界電流密度をも求めると5Kで586アンペア/平方センチメートルとなった。これは、実用化に充分な値ではないが、C60超伝導体を線材として使用するという目標を達成するための、世界で初めての結果であり、これをベースに2016年度の研究を進める。以上の経過は順調な研究の進展と言える。研究の前半では、アルカリドープ・フラーレンナノウィスカーの線材化を目指して、最適な加熱温度と加熱時間等について検討し、それまで報告されていなかった、短時間(24時間程度)で80%以上の超伝導体積分率を実現することができ、論文・新聞・雑誌等で発表してきた。後半の研究では、フラーレンの軽量性を超伝導線材へと応用するための基礎研究を行うことを目標とした。一番の問題はアルカリ金属の反応性が高いためそのままでは空気中で不安定であることである。そこで、コーティング法を検討しアルカリ金属と反応せずかつ酸素を透過させないような剤を探したが、酸素を通さない最適コーティング材料は見つからず引き続き探しているところである。本年度は、熱処理時間の検討を行い、前半で行っていた固相拡散反応法から、液体アンモニアにアルカリ金属を溶解させてフラーレンと反応させる方法を採用することによって以前の200度24時間程度の時間から200度10分以下の反応時間、1/100の反応時間の短縮に成功した。また、金属シース材に充填して線引きし、超伝導線材としての材料特性を測定することを最終テーマにした。特に一昨年度まで使用していた真鍮からモネルにシース材を変更し、より細く線引きすることによって緻密な線材にした。この結果、現在測定の途中ではあるが、カリウム添加フラーレンで単位平方センチ面積当たり500A以上流すことができるデータを得た。
ヒト消化器癌細胞のアポトーシス制御因子とシグナル伝達に関する分子病理学的研究

1.腫瘍内微小血管数と腫瘍細胞のアポトーシス・インデックスを比較したが、食道癌、胃癌、大腸癌の何れにおいても両者は有意な逆相関をしていた。2.アデノウイルス・ベクターによる野生型p53遺伝子導入(50MOI)は、アポトーシス誘導群(MKN-1)、増殖停止群(MKN-45、-74、KATO-III)および無効群(TMK-1、OCUM-2M)に分類され、p53遺伝子変異とは関係なかった。アポトーシス誘導群でBAX発現が亢進した。3.胃癌や食道癌ではFAS、FASリガンドが種々の程度に発現しており、FASはアポトーシス・インデックスとFAS-Lは癌腫の進展とともに発現が亢進していた。FAS遺伝子変異はなかった。FASを高発現しているMKN-45の検討から、FASを介するシグナル伝達はミトコンドリアを経由することが示された。4.アポトーシス制御因子としてThymidine phosphorylase(dThdPase)とCyclooxygenase-2(COX-2)の発現について検討したところ、両者とも胃癌、大腸癌においてアポトーシスを有意に抑制し、腫瘍内微小血管を増加させることが示された。6.複製ライセンス因子Minichromosome maintenance-2(MCM2)に対するモノクローナル抗体を作製し、細胞増殖活性マーカーであることを示した。1.ヒト胃癌培養細胞6株にアデノウイルス・ベクターを用いて野生型p53遺伝子50MOIを導入した。何れにおいてもP53蛋白発現亢進に引き続き、P21およびBAX蛋白の発現が増加した。遺伝子導入によりMKN-1ではアポトーシスが誘発され、3株では増殖停止が生じたが、他の2株では明らかな変化がなかった。bcl-2やbcl-XIの発現に変化はなかった。p53強制発現による胃癌細胞の反応は多様であることが示された。2.ヒト大腸癌64例の検討からThymidine Phosphorylase(TP)発現症例では、非発現症例に比較して、腫瘍の進行度に関係なく腫瘍内微小血管数が有意に増加し、腫瘍細胞のアポトーシスは減少した。腫瘍内微小血管数とアポトーシス細胞数は有意な逆相関を示した。TP発現はp53遺伝子変異や発現とは関係なく、また、大腸癌培養細胞株に野生型p53遺伝子を導入したが、TPの発現に変化はなかった。3.ヒト胃癌培養細胞3株において、44°C30分間の加熱でアポトーシスを誘発した。2株では加熱によりTP酵素活性が上昇し、アポトーシス誘発に何らかの関与をしていることが示された。4.ヒト胃癌培養細胞5株において3%ないし5%エタノールではアポトーシスが誘発され、10%ではネクローシスが誘発された。アポトーシス誘発過程において、caspase-3の活性化が生じた。Protein Kinase Cの関与について検討したが、細胞株によりアポトーシス誘発性および抑制性に作用することが示された。5.ヒト胃癌培養細胞株においてcaspase-9の変異体を見いだし、その構造を決定した。変遺体の存在が各種のアポトーシス誘発刺激に対して、抵抗性に関与している可能性が示唆された。1.複製ライセンス因子Minichromosome maintenance-2(MCM2)のモノクローナル抗体(MCM2-2H10)を作製した。ヒト胃癌培養細胞株から抽出した蛋白質を用いたウエスタン・ブロット法では120kDaのシングル・バンドを得た。胃癌培養細胞株の検討からMCM2はG1期初期からM期まで発現しているが、Ki-67はS期中期から発現していた。2.ヒト胃癌培養細胞MKN-1、MKN-45およびMKN-74に対するエタノール誘発アポトーシスの検討から、protein kinase C(PKC)はアポトーシス促進性に、PKA、PKGは抑制性に作用することが示唆された。4.ヒト胃癌70例の検討からThymidine phosphorylase(TP)発現症例では、非発現症例に比較して、腫瘍の進行度に関係なく腫瘍内微小血管数が有意に増加し、腫瘍細胞のアポトーシスは減少した。

腫瘍内微小血管数とアポトーシス細胞数は有意な逆相関を示した。TP発現はp53遺伝子変異や発現とは関連がなかった。5.胃高分化腺癌75病変の検討からFas、Fas-Lが種々の程度に発現しており、後者は胃癌の進展とともに発現が上昇し、それはアポトーシス細胞の減少と関連していた。培養細胞8株中MKN-45でFASが高発現、MKN-28では発現が著しく低かった。Fas遺伝子変異は見いだされず、Fas発現との関連はなかった。1.胃腺腫70病変、粘膜内高分化腺癌52病変を比較すると、腺腫ではApoptotic index(Al)が有意に高く、Ki-67Llは有意に低かった。その規定因子として腫瘍内微小血管、血管新生因子であるthymidine phosbhorylase、FASおよびP53発現が関連していた。2.食道癌100例、胃癌111例の検討から、Cyclooxygehase-2(COX-2)発現症例ではAlが有意に低く、腫瘍内微小血管密度は有意に高く、しかも、両者は有意な逆相関を示した(r=0.30、P<0.01)。予後との関連はなかった。3.胃癌細胞株7珠,(MKN-1,7,-28,-45,-74,TMK-1,KATO-III)におけるFas遺伝子5'側領域の転写、開始点近傍のCpGアイランドにおけるメチル化を検したたが、高メチル化状態は検出されなかった。4.206ng/mlの抗FAS抗体添加により、胃癌細胞株MKN-45、74およびヒトT細胞性リンパ腫細胞Jurkatにアポトーシスが種々の程度に誘発された。何れにおいてもBidの切断された。チトクロームcのミトコンドリアから細胞質への放出およぴCaspase-9阻害剤によるアポトーシス抑制は胃癌細胞株のみで見いだされた。胃癌培養細胞株におけるFASを介するアポトーシスシグナルはJurkatと異なり、ミトコンドリア経路である。
儒教分化圏における企業者精神と近代化〜張審と渋沢栄一の比較研究〜

本研究は、「重点領域研究」の「東アジアの経済的・社会的発展と近代化に関する比較研究」(昭和62年平成元年)の公募研究の一環として計画し、実施したものである。本研究の意図は、張謇(1853-1926年)と渋沢栄一(1840-1931年)という近代日中両国の代表的企業家を取り上げ、「企業者史学」の視角から3年計画で両者を比較検討しながら、東アジア儒教分化圏の近代化・工業化における企業者精神=主体的条件を軸とする諸問題を歴史的に解明し、今日における含意を探り出すことにある。この3年間における研究実績は、裏面のリストに挙げた通りであり、最終年度のそれは*印のものである。張謇と渋沢の両者を軸とする日中比較の作業は、科研費の補助というこの重要な機会を得たおかげで、一応の成果を得ることが出来た。とりわけ次の諸点、(1)ウェ-バ-によれば、西欧での先発工業化においてプロテスタンティズムの倫理のみが「資本主義の精神」を生み出したとされたが、欧米の圧力下における儒教分化圏の後発工業化の場合、儒教思想でも、というより儒教思想だからこそ、「実業の精神」に転化し、工業化の推進力となりえたこと、(2)その実例として近代日本の初期工業化で渋沢が果たした役割を極めて重要なものとして評価しうること、(3)その渋沢と「同時代人」の張謇とを比較した時、両者の違いをもたらした環境・主体両面の要因として、思想上・政治上の「儒教的パラダイム」の転換の有無が注目されること、そしてこの転換は近代国家の建設(明治維新と国民革命)とも密接にかかわっていたこと、等の諸点を確認することができた。しかしながら、張謇と渋沢との比較研究ははまだ端緒についたばかりである。ここで得られた新しい知見を基に、あらためて近代中国における張謇及びその他の企業者を広く検討し直しながら、これらの諸問題を一層深く掘り下げていく必要があると考える。
肺血栓塞栓症における血液凝固XI因子の作用と安全な抗凝固薬開発への展開

肺血栓塞栓症は、下肢や骨盤内の静脈にできた血栓が遊離し、肺動脈をつまらせることで発症する疾患です。しかし、静脈血栓がどのように形成されるのかは明確ではなく、現在の予防薬は出血性副作用が生じることがあり、安全な薬剤の開発が重要です。申請者らは血液凝固XI因子(FXI)の欠損症では出血傾向が少ないこと注目し研究を進めてきました。しかし肺血栓塞栓症の発症におけるFXIの役割は完全には明らかとなっていません。本研究では、1静脈血栓にFXIが存在するかどうかを明らかにすること、2静脈血栓の大きさに影響する因子とFXIの関与を明らかにすることを目的とします。
泌尿器癌におけるG250(MN)抗原の基礎的研究

本研究では、悪性腫瘍に特異的と考えられている癌関連抗原MNの泌尿器癌すなわち腎細胞癌、膀胱癌、前立腺癌、精巣癌における発現について免疫組織化学(蛋白レベル)およびRT-PCR法(遺伝子レベル)を用いて検討し、泌尿器癌特異的ターゲット治療の可能性について実際の動物モデルを用いて検討した。平成8年度に行った免疫組織化学の結果、MNの発現頻度は腎細胞癌82/93(88.2%)、膀胱癌20/61(32.8%)、前立腺癌0/46(0%)、精巣癌0/19(0%)であった。腎細胞癌のほとんどの例においてhomogeneousで強陽性に染色されるのに対し、膀胱癌ではheterogeneousで弱陽性にしか染色されなかった。この結果をもとに、MN target therapyとして腎細胞癌にfocusを絞った。その後の検討で腎細胞癌147例の検討では87.1%と高率に蛋白レベルでMN抗原が発現しており、遺伝子レベルでは91.8%とgeneのみの発現が7例に認められた。cell typeではclear cell typeで99%、non-clear cell typeで64.7%とclear cell typeではほぼ全例に発現していた。gradeではG1 98.6%、G2 87.1%、G3 33.3%とhigh gradeになると有意な発現低下を認めた。またstageにおいても同様の傾向を示した。以上より、MN抗原陽性NUR-2ヒト腎癌ヌードマウスモデルを用いてmAbG250およびその抗イディオタイプ抗体NUH82を利用したMN targetingtherapyの有用性について、サイトカイン(IL-2/IFN)と共に治療実験を行い比較検討した。結果は、mAbG250およびNUH82 inducedマウス血清(Ab3)治療群はコントロール群に比較し有意な抗腫瘍効果を示し(p<0.01)、rIL-2/mIFNなどのサイトカイン治療群と同程度の効果であった。またmAbG250,Ab3にサイトカインを併用した群では著名な抗腫瘍効果を示し(p<0.001)併用効果の有用性が示唆された。以上より、腎細胞癌においてMN target therapyの有用性が示唆された。本年度はMN/G250抗原発現について泌尿器癌すなわち腎細胞癌、膀胱癌、前立腺癌、精巣癌について免疫組織染色にて検討した。また一部培養細胞については、RT-PCR法を用いて検討した。手術より得られた凍結標本は、膀胱癌61例、前立腺全摘症例46例、腎細胞癌93例、精巣腫瘍19例で、免疫染色は4μmの凍結切片をアセトンエタノールで固定し、一次抗原としてMabG250IgG1を用いてLSAB法で染色した。結果は前立腺癌および精巣癌では全く染色されず、腎細胞癌において88.2%(82/93)、膀胱腫瘍において32.8%(20/61)がMN/G250を発現していた。腎細胞癌のほとんどの症例においてhomogeneousで強陽性に染色されるのに対し、膀胱癌ではheterogeneousで弱陽性にしか染色されなかった。また両患者ともgradeおよびstageとMN/G250の発現には相関を認めなかった。

次に培養細胞は腎細胞癌15株、膀胱癌8株、前立腺癌3株、精巣癌5株については、免疫組織化学およびRT-PCRにて検討した。PCRにおいて、total RNAはacid-phenol法を用い抽出されたRNA 1μgよりcDNAを合成しPCRを行った。抗原遺伝子検出のためのprimer sequenceは5'-ACTGCTGCTTCTGATGCCTGT, 3'-GTCATCCCCTTCTTTGTCCCTと設定した。結果は、腎細胞癌では53.3%(8/15)、膀胱癌では12.5%(1/8)がMN/250陽性であった。なお、前立腺癌と精巣癌株は凍結標本同様発現していなかった。以上から、MN/250抗原は泌尿器科癌においては主に腎細胞癌に高頻度に強く発現しており、膀胱癌では頻度は低くかつ弱いと考えられる。また、正常組織には発現していないことから、癌特異的であると考えられ、今後、腎細胞癌にfocusを合わせて検討する予定である。本研究では、悪性腫瘍に特異的と考えられている癌関連抗原MNの泌尿器癌すなわち腎細胞癌、膀胱癌、前立腺癌、精巣癌における発現について免疫組織化学(蛋白レベル)およびRT-PCR法(遺伝子レベル)を用いて検討し、泌尿器癌特異的ターゲット治療の可能性について実際の動物モデルを用いて検討した。平成8年度に行った免疫組織化学の結果、MNの発現頻度は腎細胞癌82/93(88.2%)、膀胱癌20/61(32.8%)、前立腺癌0/46(0%)、精巣癌0/19(0%)であった。腎細胞癌のほとんどの例においてhomogeneousで強陽性に染色されるのに対し、膀胱癌では、膀胱癌ではheterogeneousで弱陽性にしか染色されなかった。この結果をもとに、MN target therapyとして腎細胞癌にfocusを絞った。その後の検討で腎細胞癌147例の検討では87.1%と高率に蛋白レベルでMN抗原が発現しており、遺伝子レベルでは91.8%とgeneのみの発現が7例に認められた。cell typeではclear cell typeで99%、non-clear cell typeで64.7%とclear cell typeではほぼ全例に発現していた。gradeではG1 100%、G2 88.5%、G3 25.0%とhigh gradeになると有意な発現低下を認めた。またstageにおいても同様の傾向を示した。以上より、MN抗原陽性NUR-2ヒト腎癌ヌードマウスモデルを用いてmAbG250およびその抗イディオタイプ抗体NUH82を利用したMN targetingtherapyの有用性について、サイトカイン(IL-2/IFN)と共に治療実験を行い比較検討した。結果は、mAbG250およびNUH82 inducedマウス血清(Ab3)治療群はコントロール群に比較し有意な抗腫瘍効果を示し(p<0.01)、rlL-2/mIFNなどのサイトカイン治療群と同程度の効果であった。またmAbG250,Ab3にサイトカインを併用した群では著明な抗腫瘍効果を示し(p<0.001)併用効果の有用性が示唆された。以上より、腎細胞癌においてMN target therapyの有用性が示唆された。
スピン自由度に着目した強相関電子系の理論研究

最近、発見された鉄砒素系高温超伝導体におけるスピン関連輸送現象について研究を行った。当該化合物の電子状態をよく記述する強束縛模型を用いて、主としてスピンホール伝導度を計算した。鉄砒素系はその組成が少しずつ異なるいくつかのクラスが知られているが、さまざまなクラスの物質について計算を行い、可能な限り統一的な理解を得ることを目指した。特に、ごく最近発見されたKFeSe系におけるスピンホール伝導度の計算も行った。これまでの計算で結果がフェルミ面近傍のバンド構造に敏感に依存することが分かってきたので、可能な限り強束縛パラメターの信頼性を上げ、定量的に信頼できるバンドを用いて計算を行った。その結果、鉄砒素系に共通する特徴として、フェルミ面付近に縮退に近いバンドが見られ、このために一般に大きなスピンホール伝導度が得られることが明らかになった。特に、フェルミ面近傍におけるバンド交差(ディラック点)がスピンホール伝導度に大きな寄与を与える場合があることを明らかにした。さらに、スピンホール伝導度のキャリア数(ドーピング)依存性を明らかにした。以上のように、鉄砒素系超伝導体がスピン関連輸送に関しても極めて興味深い物質であることを明らかにした。これらの結果は、国内外の研究会等で発表された。また、現在論文を準備中である。強磁性金属における電子相関効果を明らかにするために、これまでに研究分担者が開発してきた手法をより現実的な場合-軌道縮退がありスピン偏極が不完全な場合-に拡張した。軌道縮退に関する拡張はきわめて単純であることが分かったが、不完全スピン偏極の場合への拡張は技術的にかなりの困難を伴うことが明らかになった。最近発見された鉄砒素系高温超伝導体におけるスピン関連輸送現象について研究を行った。当該化合物の電子状態をよく記述する強束縛モデルを用いて、スピンホール伝導度を計算した。鉄砒素系化合物のフェルミ面近傍のバンド構造はきわめて複雑で、各所にエネルギーが接近したバンドが見いだされる。このためスピンホール伝導度は、スピン軌道相互作用の大きさ自体は大きくないにも関わらず、かなり大きな値をとる可能性があることが分かってきた(むしろ、スピン軌道相互作用が小さいがゆえにバンドギャップが小さく、これが大きなスピンホール伝導度をもたらしていると思われる)。スピンホール伝導度の電子数変化などは、これまでに研究がおこなわれてきた遷移金属などに比べるときわめて変化に富んだ性質を見せる。スピンホール伝導度の計算は鉄系超伝導物質に関しては初めてであり、こめ物質系の持つ、超伝導以外のさらなる可能性を明らかにするものである。現在、全般的な計算は終了し、いくつかの問題点の検討を行っている。2,3カ月以内には論文として投稿可能と予想される。
非線型微分方程式の組合せ論と表現論

対称群の表現論を非線型微分方程式系に応用することを念頭に置いて研究を行った.具体的には対称群のモジュラー表現論で重要な働きをするカルタン行列について詳しく調べた.2被約シューア函数をシューアのQ函数で展開した時に現れる係数は非負整数であることが既に知られており,Stembridge係数と呼ばれているが,その表を行列の形に書いたものと,対称群の標数2のモジュラー表現論に現れる分解行列との類似性に気がついた.互いに「列基本変形」で移り合うことを証明し,単因子がカルタン行列のそれと一致することを見た.さらに対称函数の空間の「混合基底」を導入し,シューア函数をこの混合基底で展開した時の係数が整数になることを発見した.この基底は以前から「長方形のジユーア函数」に付随して調べて来たアフィンリー環の表現論と密接に関係しており,私にとっては極めて自然な着想であった.現在ではまだ標数2に対応する場合しか得られていないが一般の標数でも同様の混合基底の存在が期待される.シューア函数と混合基底,二つの基底の間の変換行列を問題にした.変換行列を自身の転置を掛け合わせることによりカルタン行列と類似の行列が登場するが,その行列式および単因子について,それらが2の冪になるという,非自明な結果を得た.対称群の表現論を非線型微分方程式系に応用することを念頭に置いて研究を行った.具体的には対称群のモジュラー表現論で重要な働きをするカルタン行列について詳しく調べた.2被約シューア函数をシューアのQ函数で展開した時に現れる係数は非負整数であることが既に知られており,Stembridge係数と呼ばれているが,その表を行列の形に書いたものと,対称群の標数2のモジュラー表現論に現れる分解行列との類似性に気がついた.互いに「列基本変形」で移り合うことを証明し,単因子がカルタン行列のそれと一致することを見た.さらに対称函数の空間の「混合基底」を導入し,シューア函数をこの混合基底で展開した時の係数が整数になることを発見した.この基底は以前から「長方形のジユーア函数」に付随して調べて来たアフィンリー環の表現論と密接に関係しており,私にとっては極めて自然な着想であった.現在ではまだ標数2に対応する場合しか得られていないが一般の標数でも同様の混合基底の存在が期待される.シューア函数と混合基底,二つの基底の間の変換行列を問題にした.変換行列を自身の転置を掛け合わせることによりカルタン行列と類似の行列が登場するが,その行列式および単因子について,それらが2の冪になるという,非自明な結果を得た.対称群のカルタン行列の単因子を与える簡明な公式を得た.10年以上も前にコペンハーゲンのオルソンが公式を発見したが,それは母函数を用いる煩雑なものであった.我々のは,ヤング図形の長さから直ちにわかる直接的なもので,今まで知られていなかったのが不思議なくらい簡単である.特に標数が2の場合についてはブロックごとの議論が可能であるが,そこに登場する「アバカス」はアフィンリー環の表現論に使われるものと全く同じであり,両者の深いつながりを示唆している.現在,大阪教育大学の宇野勝博氏との共著論文を準備中である.対称群の表現論においてはリー環論で用いられるカルタン部分代数が存在しないため,いわゆる「ウエイト理論」が不可能である.「退化アフィンヘッケ環」を用いての新理論が提唱されているので,その応用として我々のカルタン行列の理論を見直すことが可能であろう.今年度も対称群の表現論を非線型微分方程式系に応用することを念頭に置いて研究を続けた.具体的には前年度からの継続で,対称群のモジュラー表現論で重要な働きをするカルタン行列について詳しく調べた.2被約シューア函数をシューアの0函数で展開した時に現れる係数は非負整数であることが既に知られており,Stembridge係数と呼ばれているが,その表を行列の形に書いたものと,対称群の標数2のモジュラー表現論に現れる分解行列との類似性に気がついた.互いに「列基本変形」で移り合うことを証明し,単因子がカルタン行列のそれと一致することを見た.これに気を良くして,さらに対称函数の空間の「混合基底」を導入し,シューア函数をこの混合基底で展開した時の係数が整数になることを発見した.この基底は以前から「長方形のシューア函数」に付随して調べて来たアフィンリー環の表現論と密接に関係しており,私にとっては極めて自然な着想であった.この混合基底はこれからアフィンリー環の表現論や非線型微分方程式系で重要な意味を持ってくると思う.現在ではまだ標数2に対応する場合しか得られていないが一般の標数でも同様の混合基底の存在が期待される.その際,いわゆるブラウアー・シューア函数が登場するのではないか,と思っている.さて標数2の場合に戻る.シューア函数と混合基底,私は二つの基底の間の変換行列を問題にした.変換行列を自身の転置を掛け合わせることによりカルタン行列と類似の行列が登場するが,その行列式および単因子について,それらが2の羃になるという,非自明な結果を得た.その羃の出方については部分的な解答があるが,まだ完全な解決には至っていない.現在,共同研究者の水川裕司,青影一哉と共著の論文を準備中である.
生長過程にもとづく立木材積式の研究

本年度は、もう1つの調査地を設定し前年度の資料に加え合計40本のすぎについて、生長過程にもとづく材積式の適用性を研究した。Mitscherlich生長過程にもとづく立木材積式に含まれるパラメ-タのうち直径生長極限値と樹高生長極限値には自由性を広く設定してよいとゆう当初の見通しであったが、樹幹形の近似状況から、直径と樹高の生長速度係数比(生長比)の変動が比較的に小さいことに着目した。この新しい観点から、パラメ-タ-のうち樹高生長極限値と生長比を大まかに与え、直径生長極限値はこの両者の関数として決定することを試み、この立木幹材積式でえられた材積推定値を幹材積実測値と対比し、その精度を検証して本式の有効性と問題点を考察した。実材積に対する材積推定値の材積誤差率はー23%から14%の範囲であり、また、40本合計の材積誤差率はー0.36%であった。この誤差は従来の立木幹材積表による結果(1.43%)より優れていた。樹幹形近似によって得られるMitscherlich生長過程の特性を示す直径生長極限値・樹高生長極限値の値は必ずしも現実のものを反映していないが、樹高極限値と生長比を大まかに地方毎に把握しておけば、本材積式の実際への適用してより一層正確に立木材積を推定することが可能であることが示された。パラメ-タの値は現実とかいりするとしても、生物生長の立場から説明できる性格をもつからこの材積式はこれまでのものに比し合理性をもつ。示された誤差の範囲は個々の林木についての樹幹形の変動を反映したものと考えられる。樹幹形の経年変化については、上記資料に含まれる両地区4本づつのすぎを樹幹解析し、その変化を検討したが、全体としては年度に応じる完満化の傾向はみられたが、個々の標本木についての変動のほうが大きく統一的な生長経過は認められなかった。このため、生長経過に対応した、有効な材積の推定方法に関する検討は今後の課題である。Mitscherlich生長過程にもとづいた幹曲線式を幹軸上に積分して立木材積式を誘導した。この式は、直径および樹高のそれぞれの生長極限値と両生長の生長速度係数の比(生長比)の3個のパラメ-タを含んでいる。3個のパラメ-タのうち直径生長極限値と樹高生長極限値は適当に与え、それらの関数とし生長比をもとめることができるから、直径と樹高の2変数の材積式とみることができる。この立木幹材積式でえられた材積推定値を幹材積実測値(すぎ16本)と対比し、その精度を検証してこの式の有効性と問題点を考察した。この場合、区分求積の区分長は1mとした。実材積に対する材積推定値の材積誤差率は-11%から12%の範囲であり、また、16本合計の材積誤差率は2.3%であった。これらの誤差は胸高形数法による結果よりやや悪かった。理由として、Mitscherlich生長過程の特性にもとづくことと、直径生長極限値・樹高生長極限値の設定が必ずしも現実のものを反映していないことと係わっているものと考えられる。また実際には、パラメ-タの値は現実とかいりするが、この値の与え方を工夫することにより、本材積式の実際への適用の可能性は考えられる。表れている誤差の変動は樹幹形の変動を反映したものと考えられる。樹幹形の経年変化については、上記資料と別個に4本のすぎを樹幹解析し、5年毎の正規幹形を計算し、主成分分析によってその変化を検討したが、全体としては年度に応じる完満化の傾向はみられたが、個々の標本木については変動が大きく統一的な生長経過は認められなかった。このため、生長経過に対応した、有効な材積の推定方法に関する検討は今後の課題として残された。

樹幹形近似によって得られるMitscherlich生長過程の特性を示す直径生長極限値・樹高生長極限値の値は必ずしも現実のものを反映していないが、樹高極限値と生長比を大まかに地方毎に把握しておけば、本材積式の実際への適用してより一層正確に立木材積を推定することが可能であることが示された。パラメ-タの値は現実とかいりするとしても、生物生長の立場から説明できる性格をもつからこの材積式はこれまでのものに比し合理性をもつ。示された誤差の範囲は個々の林木についての樹幹形の変動を反映したものと考えられる。樹幹形の経年変化については、上記資料に含まれる両地区4本づつのすぎを樹幹解析し、その変化を検討したが、全体としては年度に応じる完満化の傾向はみられたが、個々の標本木についての変動のほうが大きく統一的な生長経過は認められなかった。このため、生長経過に対応した、有効な材積の推定方法に関する検討は今後の課題である。