hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＨＭＧＢ１による癌化学療法の免疫学的効果予測

HMGB1は核蛋白として、アポトーシスに陥った細胞から放出され、効果的に抗原提示し細胞障害性T細胞を活性化する。本研究の目的は、切除組織におけるHMGB1の免疫染色を行いバイオマーカーとして、また再発・予後との関連について明らかにする。胃癌90症例、大腸癌30症例、膵癌10症例等で免疫染色を行い、胃癌で癌部のHMGB1の発現の有無が予後予測因子となることを確認した。NKG2D, NKG2DL, B7-H3等も染色しており、複合的な染色強度の発現の組み合わせで、prognostic markerとならないか検討し、胃癌患者におけるULBP1/NKG2D間は抗腫瘍効果増強が示唆された。High Mobility Group Box 1(以下HMGB1)は核蛋白として自己免疫疾患、急性虚血再灌流障害、心血管疾患やがんにおいて多くの臨床的役割を担うと報告されており、またアポトーシスに陥った細胞からHMGB1が放出され、効果的に抗原提示し細胞障害性T細胞を活性化するといった報告も散見する。近年、化学療法によりToll様受容体(TLR)を通じ、免疫システムを活性化させる際にHigh Mobility Group Box 1(HMGB1)が放出されるというデータをフランスのZitvogelらがマウスで示した。本研究の目的は、切除組織におけるHMGB1の免疫染色を行い、特定の化学療法における抗腫瘍効果を予測するバイオマーカーとして、また再発・予後との関連も明らかにすることである。平成23年度は切除組織における癌部・非癌部でのHMGB1の発現の有無・強度に関し免疫組織化学染色にて確認した。平成24年度も引き続き胃癌90症例、大腸癌30症例、膵癌10症例等で染色を行い、胃癌においては、癌部のHMGB1の発現の有無が予後との相関があり、多変量解析でも独立した予後予測因子となりえることを確認した。また、それと並行してNKG2D, NKG2DL, B7-H3なども染色しており、複合的な染色強度の発現の組み合わせで、prognostic markerとならないか検討中である。平成25年度も引き続き胃癌90症例、大腸癌30症例、膵癌10症例等で染色を行い、胃癌においては、癌部のHMGB1の発現の有無が予後との相関があり、多変量解析でも独立した予後予測因子となりえることを確認した。HMGB1に関しては現在論文を執筆中である。それと並行してNKG2D, NKG2DL, B7-H3なども染色しており、複合的な染色強度の発現の組み合わせで、prognostic markerとならないか検討中である。具体的には胃癌患者における単核球のNKG2D発現が良好な予後に関連があった。そのリガンドの一つであるULBP1については、NKG2Dと共に発現しているものが最も予後が良い傾向にあった。一般的には、ULBP1の発現と臨床データとの関連、あるいはそのメカニズムについては未だに不明な点が多いが今回の結果から、ULBP1/NKG2D間は抗腫瘍効果においてPositiveな関係であることが示唆された。今後は、引き続きHMGB1, NKG2D, NKG2DL, B7-H3等を染色し、複合的な染色強度の発現の組み合わせで、prognostic markerとなるか検討を行うとともに、その結果について論文にまとめる予定である。化学療法に免疫学的修飾効果があることは以前より注目されてきたが、その機序が明確でなかった。近年、化学療法によりToll様受容体(TLR)を通じ免疫システムを活性化させる際にHigh Mobility Group Box 1(HMGB1)が放出されるというデータをフランスのZitvogelらがマウスで示した。本研究の目的は化学療法の前後でHMGB1を測定することにより、どの化学療法において免疫学的抗腫瘍効果がより強いかを検討し、特定の化学療法における抗腫瘍効果を予測するバイオマーカーとして治療効果判定との相関を探索し、再発・予後との関連も明らかにすることである。平成23年度の研究実績としては、切除組織における癌部・非癌部でのHMGB1の発現の有無、発現の強度を免疫組織

化学染色にて確認した。現在までに胃癌30症例、大腸癌30症例、膵癌10症例程度染色を行い、その結果の解析を進めている。また、それと並行してNKG2D, NKG2DL, B7-H3なども染色しており、複合的な染色強度の発現の有無でprognostic markerとならないか検討中である。またマウス肝転移モデルの確立に成功し、さらに皮下腫瘍モデルも用いて研究を行っている。今後は、引き続きマウスのモデルではCD62L, CCR7, CD95の発現をT細胞上で見ることで、メモリーT細胞の獲得をCentral, Effector memory T細胞に分けて検討し、最終的にはTumor re-challenge testと併せ、免疫療法の最大の利点の一つである"メモリーの獲得"をモニタリングする。また胃癌・大腸癌または膵癌症例で、抗原提示細胞の成熟化(CD11c陽性細胞のCD80陽性率、CD83陽性率)がHMGB1の発現と相関しているかを調べ、これらの免疫学的反応と再発率・生存率との間に相関があるかを検討する予定である。平成24年度は胃癌90症例、大腸癌30症例、膵癌10症例等で染色を行い、胃癌においては、癌部のHMGB1の発現の有無が予後との相関があり、多変量解析でも独立した予後予測因子となりえることを確認した。また、それと並行してNKG2D, NKG2DL, B7-H3なども染色しており、複合的な染色強度の発現の組み合わせで、prognostic markerとならないか検討中である。具体的には胃癌患者における単核球のNKG2D発現が良好な予後に関連があった。そのリガンドの一つであるULBP1については、NKG2Dと共に発現しているものが最も予後が良い傾向にあった。一般的には、ULBP1の発現と臨床データとの関連、あるいはそのメカニズムについては未だに不明な点が多いが今回の結果から、ULBP1/NKG2D間は抗腫瘍効果においてPositiveな関係であることが示唆された。また乳癌腫瘍におけるB7-H3発現とそのTILにおけるFoxp3発現は不良な予後を予測しうる有用なマーカーと考えられた。今回の検討ではB7-H3とFoxp3発現に相関関係は認められなかったが、B7-H3ならびにTregの高発現群の予後は不良であった。両者は直接の関係を認めないが、いずれも腫瘍の免疫逃避機構に関与していると考えられた。平成23年度の研究実績としては、まず癌患者の切除組織における癌部・非癌部でのHMGB1の発現の有無、発現の強度を免疫組織化学染色にて確認した。現在までに胃癌30症例、大腸癌30症例、膵癌10症例程度染色を行い、その結果と発現強弱による再発の有無、予後との相関について解析を進めている。また、それと並行して新たなバイオマーカーの探索として、NKG2D, NKG2DL, B7-H3なども染色しており、複合的な染色強度の組み合わせによって、その発現の有無自体でprognostic markerとして指標にならないか検討中である。
血管狭窄を予防するステントロボット

本研究では、虚血性心臓疾患に利用されるステントをロボット化して、冠動脈の保全を行うデバイスを開発した。ステントの両側に円筒型の薄い板を取り付け、外部から超音波を照射することで、血管内を左右に移動できるものである。水中の基礎実験では、5cmほど離れたところから超音波を照射して、モータとして駆動することができた。日本人の死亡原因の上位に心筋梗塞などの虚血性心疾患を挙げることが出来る.虚血性心疾患は冠動脈内に生じた粥腫(プラーク)が長年にわたり堆積して内腔の70 80 %狭窄すると,安定労作狭心症が生じ,狭窄が進行して閉塞しかかると不安定狭心症となる.完全に閉塞すると急性心筋梗塞に至る.本研究ではステントに超音波モータの技術を応用し,超音波を体外から照射することで血管内を摺動するステントモータを開発した.本研究ではまず,ステントモータの出力について理論式の導出を行った.そしてステントモータとホーンについて設計を行い,それらを用いてステントモータの基本的な特性と駆動の確認を行った.駆動に対応したレシーバの共振周波数の超音波をステントに照射することで,駆動方向を制御することができることを確認した.水中での駆動を確認し基本性能を明らかにした。ステントが血管内を摺動可能になることで,施術後体外からステントの位置調節ができるようになる,患部付近で発生した狭窄に対し体外からの超音波照射のみで対応できるようになるなど,様々な応用が考えられる.
在日コリアン高齢者と韓国人高齢者の抑うつ関連要因の検討

本研究は在日コリアン高齢者と韓国人高齢者との比較から在日コリアン高齢者に特徴的な精神的健康関連要因を発見し、異文化を背景にもつ高齢者の地域看護支援モデルの構築を行うことを目指す。先行研究より異文化を背景に持つマイノリティ集団は、ホスト社会との文化ギャップがありストレスを抱えやすいことが明らかとなっている。また、集住居住地区がある関東、関西とは違い、中部は大規模な集住居住地区が減少してきている。そのため、同じ民族性を持った高齢者との接触は難しく孤立しやすい。2015年研究では、在日コリアン高齢者は家族と同居者が多いにも関わらず、都市在住の日本人独居高齢者と抑うつが同程度であったことや、特に友人と会う、電話等で会話する機会が週1,2回以下の高齢者は、それ以上の高齢者に比べ抑うつ傾向が高いことが明らかとなった。しかしながら、この違いは在日コリアン高齢者独自なものかは不明である。本年は、韓国の地方都市に位置するA敬老堂にて参与観察と聞き取り調査を行った。当日の高齢者の利用数が天候等の理由で少なく、データが予定標本数に達しなかったため、次年度にも再度調査を行う予定である。また在日コリアンについては、介護施設に出向き参与観察及び訪問調査にて調査を実施した。この結果は解析し学会にて報告を行い、現在論文にまとめる準備を行っている。韓国での現地調査及び、国内での在日コリアン高齢者への聞き取りも順調に進んでいるが、韓国調査の大規模調査が当初のスケジュールと比べてスケジュールが延長しているため、やや遅れているとした。前年度に引き続き、韓国と日本国内で調査を引き続き行っていく。本研究の目的は、在日コリアン高齢者と韓国人高齢者の抑うつにかんする要因を明らかにすることである。研究初年度にあたる本年度は、研究の全体像を把握するため文献等資料収集を行った。その結果をまとめ現在、論文投稿の準備を行っている。文献収集に合わせて、収集した量的データから、研究に関する新しい知見を得ることを目的に、在日コリアン高齢者の抑うつ傾向の関連因子の再分析を行った。結果として、抑うつ傾向者が47.8%にみられた。抑うつ傾向者は、朝鮮半島で生まれ日本に移民した在日コリアン1世高齢者(65.6%)が、日本で生まれた在日コリアン2世高齢者(42.0%)に比較して有意に高く、年齢、性別、出生地、治療中の疾患と婚姻状況に関係なく、家族親戚と電話などの間接的なやり取りをする頻度、友人と直接会う頻度、友人と電話など間接的なやり取りをする頻度、外出頻度、また、趣味を楽しむ機会が少ない群ほど抑うつ傾向の割合が有意に高くなる傾向がみられた。在日コリアン高齢者の精神的健康の保持増進のためには、在日コリアン高齢者が家族友人と交流を持つ機会を作ることや、高齢者が近隣で社会活動を確保できる場所づくりが必要であることが示唆され、この結果は論文にて研究報告を行った。しかしながら、これらの傾向が、在日コリアン独自の結果なのかを明らかにするには、日本人高齢者、韓国人高齢者との比較をするなど再検討する必要がある。そのため、日本人高齢者との量的な調査データの比較を行いつつ、在日コリアン介護施設における参与観察、インタビュー等質的な調査も同時に行い、研究2年目には韓国にて質的、量的調査を行うため、関係機関と研究計画など調整を行っているところである。研究結果は随時学会等で発表を行う予定である1年目の計画は問題なく終了しているため。研究2年目は韓国にて質的、量的調査を行うため、研究計画に合わせ現地調査などの調整を行っているところである。研究結果は随時学会等で発表を行う予定である。初年度は文献等収集で旅費の申請をしていたが、研究予定の変更があり次年度に繰り越しをすることとなったため。2年目にあたる本年は韓国にて大規模調査を企画していたが継続調査となったため、次年度に再度調査を継続する。
金属触媒表面のマイクロスポット光電子分光

真空紫外レーザー光を光源とした顕微光電子分光法の開発と,それを用いた金属表面への酸素吸着過程の研究を行なった。光電子分光法では,通常mm程度の領域の平均的情報しか得られないが,昨年までに開発したレーザー光電子分光顕微鏡では,35μmの領域の光電子スペクトルを0.1eVのエネルギー分解能で測定することができる。本年度は,ターボ分子ポンプを購入して排気速度を向上させるなどの改良を行なった。その結果,ガス導入の制御が可能になった。これを用いて銅表面への酸素吸着過程の観測を行なった。微細な傷のついた銅(111)面の光電子スペクトルには,傷の部分での電子状態の乱れが顕著に現われる。試料面の場所ごとの光電子スペクトルを記録した上で,sp電子のバンド強度を指標にすると傷の形状を画像として捉えることができた。この表面に酸素を導入すると,傷の幅が見かけ上減少する事が観測された。酸素吸着による傷の形状の変化は,場所による吸着確率の差異とバンド構造の変化を反映している。吸着による電子状態の変化を局所的に捉えることが可能になったので,吸着反応の機構をより明確に知ることが可能になった。さらに,ここで用いた顕微光電子分光法は,従来にはない新しい測定法である。今回の結果は,新らしい測定法としての意義と有効性を例示している。
連合学習により聴覚野に生じる可塑的変化の光計測とその神経メカニズムの研究

本研究では、連合学習に伴う記憶が大脳皮質においてどのように記録・保持されるのか、更に、一度皮質に書き込まれた記憶が想起される際、皮質の中で時空間的にどのように表現されるのかについて明らかにすることを目的とした。モルモットに対し音と両足への電気刺激による条件付けを行い、訓練周波数に対応する聴覚野応答領域が短時間の訓練で拡大することを光計測法で示した。更に学習後、両足電気刺激により聴覚野に神経活動が生じることを見出し、両足電気刺激により音の情報が想起される可能性が示唆された。本研究では,連合学習に伴う記憶が大脳皮質においてどのように記録・保持されるのか,更に,一度皮質に書き込まれた記憶が想起される際,皮質の中で時空間的にどのように表現されるのかについて明らかにすることを目的とする.具体的内容として,モルモットに対し音と両足への電気刺激による恐怖条件付けを行い,訓練周波数に対応する聴覚野応答領域が短時間の訓練で拡大することを光計測法で示した.更に,音と両足電気刺激による連合学習において,両足電気刺激により音の情報が想起され,聴覚野に応答が生じるのではないかという予測の下,両足電気刺激に対する聴覚応答を光計測法により調べた.その結果,心電図の計測により,条件付けに対して,条件反応(Conditioned Response:CR)を確認することが出来た.続いて,条件付け群,擬似条件付け群,Naive群の3群(各群:6個体)を用意して,両足電気刺激に対する聴覚野応答を計測したところ,条件付け群と擬似条件付け群において応答が現れ,Naive群においては応答が観測されなかった.また,時間応答の結果(6個体の平均値±標準誤差)から,聴覚野の応答強度がNaive群→擬似条件付け群→条件付け群の順に増大し,聴覚野の応答強度と条件反応の大きさとの間には相関があり(相関係数:0.87),条件付けに起因した応答であることが明らかとなった.更に,聴覚野の応答領域に関して調べると,訓練周波数の音に対する応答領域と相関があり,以上の結果から,訓練周波数の音に関する音情報が想起されている可能性が示唆された.また,アセチルコリン受容体の拮抗薬であるアトロピンを皮質に直接投与したところ,両足電気刺激に対する聴覚野の応答が大きく抑制され,上記の神経メカニズムにアセチルコリンが関わっていることが示唆された.本研究では,連合学習に伴う記憶が大脳皮質においてどのように記録・保持されるのか,更に,一度皮質に書き込まれた記憶が想起される際,皮質の中で時空間的にどのように表現されるのかについて明らかにすることを目的とした.モルモットに音と両足への電気刺激による恐怖条件付けを行い,訓練周波数の音に対応する聴覚野応答領域が短時間の訓練で拡大することを光計測法により明らかにした.更に、訓練周波数の音に対する聴覚野のEPSP(興奮性シナプス後電位)応答波形において、立ち上がり時間の減少、ピーク強度及び立下り時間の増加が有意に観測され、恐怖条件づけ中に聴覚野にLTPが生じた可能性が示唆された.一方,音と両足電気刺激による連合学習において,両足電気刺激により音情報が想起され,聴覚野に神経活動が生じるのではないかという予測の下,両足電気刺激に対する聴覚の神経活動を光計測法により調べた。その結果,条件付け群と擬似条件付け群において神経活動が現れ,Naive群においては神経活動が観測されなかった.また,両足電気刺激に対する聴覚野の神経活動の大きさと条件反応(訓練周波数の音に対する心拍変動)の大きさとの間に相関が見られ,条件付け学習に起因した応答であることが明らかとなった。更に,両足電気刺激に対する聴覚野の応答領域に関して調べると,訓練周波数の音に対する応答領域と相関があり,訓練周波数の音に関する情報が想起されている可能性が示唆された.アセチルコリン受容体の拮抗薬であるアトロピンを皮質に直接投与したところ,両足電気刺激に対する聴覚野の応答が大きく抑制され,上記の神経メカニズムにアセチルコリンが関わっていることが示唆された.
ヒト臍帯血造血前駆細胞の遺伝子操作マウスへの移入によるヒト型クリプトパッチの追究

臍帯血からリンパ球分離液およびMACS用CD34陽性細胞分離キットを用いてCD34陽性造血前駆細胞を分離した。臍帯血リンパ球のCD34陽性細胞の割合は約1%であったが、この操作により90%となった。またCD34陽性細胞のうち70%がCD127(IL-7 receptor)陽性であり、臍帯血リンパ球や成人末梢血リンパ球に比べCD127の割合が高かった。一方我々の共同研究者・石川らは、マウスの腸管粘膜固有層に存在するc-kit陽性、CD127陽性未分化リンパ球の集族をcryptopatchと名付けて以前から報告していたが、このcryptopatchの存在しないnu/nuCRγ^<-/Y>マウスにwild-typeマウスの骨髄を移入することにより、レシピエントマウスにドナーマウス由来のcryptopatchが形成され、さらに経時的にドナーマウス由来の上皮間リンパ球(IEL)が形成されることを見出した(Suzuki K et al. Immunity 13, 691-702,2000)。このことから今回、cryptopatchのないnu/nuCRγ^<-/Y>マウスに、ヒト造血前駆細胞と考えられる臍帯血中のCD34陽性細胞を移入し、マウスの腸管粘膜にヒト由来のcryptopatchが形成されうるか検討した。すなわち、ヒトCD34陽性細胞をnu/nuCRγ^<-/Y>マウスに移入後、経時的に屠殺、腸管の凍結連続切片を作成し、ヒトCD34、CD127などの免疫染色を行った。移植後1週目まではヒトリンパ球がマウス腸管に認められたが、その後は不明瞭となった。マウス腸管内への生着を延長させるため、ヒトIL-7、SCFなどのサイトカインや造血因子をこのマウスに投与したところ、一部のマウスで最大3週目までヒト由来リンパ球が確認された。しかし個体差が大きく安定した実験系が得られず、また比較的長期間生着が確認された個体でもcryptopatchのような構造としては認められなかった。倫理委員会の承認を得て供与された出産時の臍帯血50mlからリンパ球分離液を用いてリンパ球を分離し、さらにMACS用CD34陽性細胞分離キットを用いてCD34陽性造血前駆細胞を分離した。臍帯血リンパ球のうち、CD34陽性細胞は約1%であったが、MACSキットによりCD34陽性細胞の割合が90%に上昇した。CD34陽性細胞のうち70%がCD127(IL-7receptor)陽性であり、臍帯血リンパ球や成人末梢血リンパ球に比べCD127の割合が高かった。一方我々の共同研究者・石川らは、マウスの腸管粘膜固有層に集族するc-kit陽性の未分化リンパ球の集団がCD127も陽性であることを以前から報告し、このリンパ球の集族にcryptopatchと名付けていたが、このcryptopatchの存在しないnu/nuCRγ^<-/Y>マウスにwild-typeマウスの骨髄を移入することにより、レシピエントマウスにドナーマウス由来のcryptopatchが形成され、さらに経時的にドナーマウス由来の上皮間リンパ球(IEL)が形成されることを見出した(Suzuki K et al.Immunity13,691-702,2000)。このことから、cryptopatchのないnu/nuCRγ^<-/Y>マウスに、未熟なヒトリンパ球の分画である臍帯血中のCD34陽性細胞を移入し、マウスの腸管粘膜にヒトリンパ球由来のcryptopatchが形成されうるか検討を行っている。現在のところ、移植後1週目まではヒト由来のリンパ球がマウス腸管に存在することが免疫染色で確認されたが、以後は認められていない。このため、マウスにヒト由来のIL-7やSCFといったサイトカインを投与することでヒト由来リンパ球のマウス腸管内への生着が延長するのではないかと考え、実験を重ねている。

すなわち、ヒトCD34陽性細胞をnu/nuCRγ^<-/Y>マウスに移入後、経時的に屠殺、腸管の凍結連続切片を作成し、ヒトCD34、CD127などの免疫染色を行った。移植後1週目まではヒトリンパ球がマウス腸管に認められたが、その後は不明瞭となった。マウス腸管内への生着を延長させるため、ヒトIL-7、SCFなどのサイトカインや造血因子をこのマウスに投与したところ、一部のマウスで最大3週目までヒト由来リンパ球が確認された。しかし個体差が大きく安定した実験系が得られず、また比較的長期間生着が確認された個体でもcryptopatchのような構造としては認められなかった。
ヒトにおける恐怖記憶の消去法の開発

心的外傷後ストレス障害は高い再発率を呈することが報告されており、症状の再発は治療後も消えずに残る恐怖記憶が再燃することで引き起こされると考えられている。本研究は臨床応用可能なヒトの恐怖記憶を完全に消去する方法を開発し、関連疾患の再発防止に貢献することを目的として実施した。恐怖記憶はその獲得後6時間以内に起こる固定化と記憶の想起(思い出す)後6時間以内に起こる再固定化を経て強固なものになる。これまでにタンパク質合成阻害薬がその固定化、再固定化を阻害し、恐怖記憶を消去することが報告されている。しかしながら、タンパク質合成阻害薬はヒトへ使用できない点で恐怖記憶を消去する有効な手段として臨床応用は期待できない。そこで、本研究は恐怖記憶の想起後に経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を実施することで再固定化を阻害し恐怖記憶を完全に消去する方法を確立したいと考え実施した。その結果、恐怖記憶の想起後にtDCS(陽極刺激)を受けることで恐怖記憶の再固定化は強化される傾向にあった。これまでにtDCSを恐怖記憶の獲得直後に行うことで、その後起こる固定化を阻害したとの報告がある。これらの研究結果より、脳への直流電機刺激が恐怖記憶の固定化、再固定化の過程を修飾する可能性が示唆された。本研究は副作用が少なく安価な装置でヒトの恐怖記憶を修飾する方法を探索する研究であり、臨床応用の観点から大変意義があるものと考えられる。また、今後は恐怖記憶を消去する刺激のタイミングや刺激部位の探索が必要と考えている。
ラバル型大口径サンプラーの実用化に関する研究

自然軟弱地盤の力学挙動を明らかにするためには、撹乱度の極めて少ない良質な試料を用いた高度な室内試験が必要である。このため、本研究においては、不撹乱試料採取法を確立するため、カナダ国ラバル大学で開発された大口径サンプラーの原理に基づき、ラバル型大口径サンプラーを試作し、鋭敏で軟弱な粘土の採取および室内試験を実施した。1.まず試作機を改良し、試料の撹乱度のさらなる低下を図った。2.通常のシンウォールサンプラー、固定ピストン型大口径サンプラー、ラバル型大口径サンプラーのそれぞれを用いて、八郎潟粘土、有明粘土の日本を代表する軟弱粘性土について、乱さない試料を採取した。異なる方法で採取した試料を用いて、土の標準的な強度・変形特性に関わる定数を求めた。これにより、採取方法の違いが強度・変形特性に与える影響を定量的に把握するとともに、ラバル型大口径サンプラーによる採取試料の位置付けを明らかにした。3.ラバル型大口径サンプラーを用いて採取した大型試料を用いて、多軸試験を実施し、軟弱自然粘土が初期状態から破壊状態に至るまでの過程を、特に破壊時近傍の変形の局所化現象に着目して観察・検討した。4.3.で得られた実験結果に基づいて、軟弱自然粘土のより高度な力学モデルの構築を図った。5.経験的に軟弱自然粘土の設計強度定数を使用している実務者のために、従来の原位置試験結果とラバル型サンプラーで得られた試料の室内試験強度との相関を把握しておく必要がある。したがって、原位置において三成分コーン、ベーン試験を同時に実施した。
うっ血肝細胞におけるProteinの産生低下に関する研究

研究目的:ラットにおいて新たに肝うっ血モデルを作成し、肝うっ血状態において、もっとも代表的血液凝固抑制因子であるProteinのmRNAの発現を定量化すること。対象と方法:対象は週令68週のWisterラットの雄。Sham-operated ratをコントロール群(C群)、High-infravenacaval pressure ratを下大静脈圧上昇モデルを群(H群)とした。うっ血肝モデルは低分子デキストランの持続静注により作成し、中心静脈圧を経時的に測定した。proteinCはプライマーを作成し、βアクチンの比で定量化した。結果: C群、H群はそれぞれn=2。C群の下大静脈圧はC1は1.1,C2は1.0cm H2Oであった。H群はH1は最高10.8,平均3.0cm H2O、H2は最高5.6,平均3.0cm H2Oであった。protein Cの発現はH群で低値の傾向をしめし、β-actinによる補正による定量化でC1 1.40,C2 1.19に対して、H1 0.58,H2 1.05とH群で低値を示した。考按:右心不全状態とくにフォンタン手術に代表される右心バイパス手術後の患者において、心房内血栓が形成されたとの報告が少なくない。そのひとつの原因として、protein Cの低下がを認めることが報告された。これらの血中での凝固抑制因子の低下の原因が肝での産生の低下によるものか、消費の亢進によるものか不明であった。我々はラットにおいて肝うっ血モデルを新たに作成した。このモデルは下大静脈の圧を変化させることにより、肝静脈圧を自由に変化させることができる優れたモデルである。このモデルを使用することにより、下大静脈圧の上昇つまり肝うっ血において、Protein Cの発現が低下していることを証明した。フォンタン術後のみならず下大静脈が上昇する病態では、Protein Cの低下が危惧される。Vitamin K依存蛋白であるProtein Cの検討は、臨床研究ではVitamin K摂取量をコントロールできないため、動物実験をおこなった。2動物実験モデル作製方法:我々はratを用い肝静脈圧の上昇に伴うタンパク産生能の低下をmRNAレベルで証明するために実験モデルを作成した。実験モデルは8週250gのWister ratの雄を5匹使用した。うっ血肝の作製方法は、ratの尾静脈よりカニューレを挿入した。開腹し、腹腔内減圧処置を施し、外頚静脈に挿入したカテーテルから水柱計でSVC圧を観血的に測定しながら、尾静脈より低分子デキストラン10-15ml/h持続静注により容量負荷をかけてSVC圧を平均3cmH20に3時間保ちうっ血肝を作製した。3時間経過後ratの肝臓を摘出した。3 RT-PCR法:摘出したratの肝臓からGIBCO BRLのTRI zolを使用しmRNAを抽出しランダムプライマーによりcDNAに変換した。PloteinCのPCRのプライマーは先にOkafujiらに報告されている、ratのProtein Cの塩基配列からこの度我々が新たに作成したプライマーでProtein Cを検出した。実験当初、Protein Cに対するプライマーの作成に時間を要したが、現段階ではネステッドPCR法で確認済みのProtein Cに対するプライマーの作成に成功した。

4:今後は、RT-PCR法により検出されたProtein CのcDNAの定量を行い、コントロール肝とうっ血肝のProtein Cの発現率の差異を検討していく予定である。その結果を研究成果として学会発表し論文として投稿する。背景:Fontan術後(肝鬱血)の小児において肝機能障害の発現を認めない段階でProtein Cの減少が認められることが知られているが、動物実験モデルでの検証はなされていない。目的:Okafujiらの報告をもとに、今回我々はPCR用にラットのProtein Cのプライマーを作成した。次にラットの肝鬱血モデルを作成し、Protein CのmRNAレベルでの正常肝と肝鬱血モデルとの変化を見た。方法および対象:生後67週のラット(Wister)を用いて、1):IVCにカニューレーションしその圧を右房圧と仮定し、水柱圧で測定した。ラットの尾よりルートを確保した。コントロール群はそのままの状態で2時間、肝鬱血モデルとして、右房圧をみながらラットの尾のルートより低分子デキストランを持続点滴しながら急性期の容量負荷モデルを作成した。2):2時間後ラットの肝臓を摘出した。3):摘出した肝臓からRT-PCR法によりβ-actinとProtein CのcDNAのバンドを発現させ、そのゲルをイメージスキャナーで取り込み、蛍光強度を測定した。Protein Cの蛍光強度をβ-actinの蛍光強度で補正し、定量化した。(Protein C・β-actin比×100=%)結果および結論:Protein C・β-actin比は、コントロールで19.0%、肝鬱血モデルで12.18.8%と低下傾向を示した。容量負荷により作成されたラットの肝鬱血のProtein CのmRNA量は、コントロールと比較して低下傾向を示した。
マイクロフローを利用した革新的有機光反応システムの開拓

フローマイクロリアクター中において、不斉[2+2]光付加環化反応を、有機溶液一相系だけでなく、意図的に水を不活性相として導入した有機ー水交互相からなるセグメントフロー条件下で検討した。その結果、一相系でもバッチ型反応器に比べて加速したことに加え、セグメントフロー環境下ではさらに反応が加速し、最高で2倍加速することを見出している。この要因を明らかにするために、キラル補助基を含まないベンゾイルギ酸エチルエステルと2,3ージメチルー2ーブテンとの同様のパテルノービュッヒ型[2+2]光付加環化反応をモデル反応として、フローモード効果についてより詳細に検討を行った。用いる溶媒、その粘度と屈折率、反応時間、温度、濃度などのパラメータを系統的に調査した結果、屈折率の違いによる光閉じ込め効果が本反応の高効率化に効果的に働いているとの仮説を得た。また、有機セグメント内での高速混合に由来する加速化も観測された。これらの効果は、水を不活性相に用いたセグメントフロー環境下のみならず、水の代わりに窒素ガスを用いた場合にも有効に働き、有機光反応を高効率化することが明らかとなった。革新的有機光反応システム構築のためのセンサの開発については、偏光分析性能の制限要因として残されていたコンピュータでのデータ処理プログラムの改善を行った。プログラムを全面的に見直し、フィッティングアルゴリズムを最適化することで、従来より安定して正確な旋光度推定を実現した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。フローマイクロリアクター中での不斉[2+2]光付加環化反応を行い、有機溶媒一相系の反応だけでなく、意図的に水を不活性試薬として導入した有機相と水相からなるセグメントフロー条件下で反応を検討した。その結果、一相系でもバッチ型反応器に比べて加速したことに加え、セグメントフロー条件にするとさらに反応が加速し、最高で2倍加速することを見出している。この要因を明らかにするために、キラル補助基を含まないベンゾイルギ酸エチルエステルと2,3ージメチルー2ーブテンとの同様のパテルノービューヒ型[2+2]光付加環化反応をモデル反応として、フローモード効果についてより詳細に検討を行った。用いる溶媒、その粘度と屈折率、反応時間、温度、濃度などのパラメータを系統的に調査した結果、屈折率の違いによる光閉じ込め効果が、フローマイクロリアクターを用いた光反応の高効率化の大きな要因として働いているとの仮説を得た。センサの開発については、偏光分析性能の制限要因となっていた、偏光分析CMOSイメージセンサにおける拡散キャリアの問題、およびデータ記録システムにおけるクロストークの問題を詳細に検討した。そのうえで、キャリア拡散の影響を抑制した新しい偏光分析CMOSイメージセンサを設計・試作し、クロストークを抑制したシステムと組み合わせてインライン不斉分析システムに組み込んだ。溶媒系の見直しなどの実験系の改善を含め、大幅な計測データの安定度向上に成功した。以前にフローマイクロリアクターを用いた有機光反応の高効率化には、不活性試薬を用いたスラグフローモードが有効であることを見出していたが、今回その一般性を確立するとともに、詳細なパラメータ解析により、光閉じ込め効果が有効に働いているという仮説を得たことは、次年度のこの仮説の立証へとつながる成果となっている。また、オンタイム有機光反応システムの開発でも、より精度の高い不斉計測センサへの改良の作成が達成され、フローマイクロリアクターにおける反応状況のin situ(その場)計測において、これまでより不安定性を抑制した有効なデータ取得が期待される。他の有機光反応にも展開し、光閉じ込め効果の実証とともに、さらなる有機光反応の効率化を目指す。例えば、生成物の単離がより簡便な不活性試薬としての窒素ガスや、イオン性液体を用いた反応も検討する。平成28年度に新規開発・導入した偏光分析CMOSイメージセンサの特性を生かした不斉度モニタリングの高性能化に加え、特定波長の光に対する吸光度を同時計測する光学系の拡充を行う。

これらの機能向上により、反応の進行状況(転化率)と不斉度を同時にモニタリングできると期待される。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
肺癌と間質性肺炎の共通発症・進展因子となるマイクロRNAの同定と治療基盤の構築

外科切除された通常型間質性肺炎(UIP)パターン間質性肺炎合併非小細胞肺癌3例の間質性肺炎組織と肺癌組織、間質性肺炎非合併非小細胞肺癌3例の肺癌組織と周囲の非間質性肺炎肺組織からTotal RNAを抽出し、網羅的マイクロRNA(以下miRNA)発現解析を行った。しかし網羅的miRNA発現解析については、解析直前のバイオアナライザーによるTotal RNA再評価で解析困難な検体があり、さらに間質性肺炎合併非小細胞肺癌と間質性肺炎非合併非小細胞肺癌各2例からインフォームドコンセントによる同意を得て、外科切除検体からTotal RNAを抽出した。バイオアナライザーの評価が良好な各3例のTotal RNAを用いて、GeneChip miRNA 4.0を利用した受託解析を行った。網羅的miRNA発現解析から、間質性肺炎非合併非小細胞肺癌の肺癌組織および非間質性肺炎肺組織と比較して、間質性肺炎合併非小細胞肺癌の肺癌組織および間質性肺炎肺組織で共通して発現が2倍以上亢進または減弱していたmiRNAを複数検出した。6種類のmiRNAが顕著な変化を示したため、その後の解析への候補miRNAとした。これら6種類のmiRNAのうち、非小細胞肺癌において発現低下が報告されている1つのmiRNA(以下miR-X)に注目した。miR-Xは発現抑制により癌細胞の増殖、浸潤、転移、アポトーシス抑制等を引き起こすこと、肺胞上皮細胞においてWnt/β-catenin経路を阻害すること、様々な細胞において上皮間葉転換(以下EMT)を抑制することが報告されている。以上からmiR-Xに対する研究を進め、非小細胞肺癌細胞株におけるmiR-X発現低下を確認後、miR-Xのmimicを非小細胞肺癌細胞株へ導入してmiR-Xを過剰発現させ、機能解析を行っている。なお疾患モデルマウスを用いたin vivoアッセイも開始した。平成30年度の前半に網羅的miRNA発現解析(受託解析)結果が得られ、結果に対する詳細な評価から、間質性肺炎合併非小細胞肺癌の癌組織と間質性肺炎組織において、複数のmiRNAが特徴的に共通の発現変化を示していることを発見した。さらに既報を検討した結果、miR-Xは肺癌を含む複数の組織の癌において有意に発現が低下しており、miR-X発現の抑制により癌の増殖、浸潤、転移が促進することも報告されていた。また肺胞上皮細胞におけるWnt/β-catenin経路の阻害や様々な種類の細胞における(少なくとも一部はWnt/β-catenin経路阻害を介しての)EMT抑制も報告されていた。miR-Xの抽出は予想していなかったが、miR-Xの発現、機能に関するこれら過去の報告は、我々の研究結果に合致しており、網羅的miRNA発現解析結果から候補miRNAを予想よりも早く特定できたため、平成30年度前半は予定通りの進捗となった。その後、非小細胞肺癌細胞株におけるmiR-Xの発現レベルを確認するために定量的リアルタイムPCR解析を行ったが、予想に反して解析の設定、調整と結果の取得が遅延した。そのため非小細胞肺癌細胞株におけるmiR-Xの発現レベルおよびmiR-Xの発現が低下している非小細胞肺癌細胞株の特定に時間を要し、当初平成30年度中に終了する予定だった候補miRNAのin vitroアッセイは現在遂行中であり、平成31年度前半の終了を予定している。しかしながらこの解析遅延への対応として、miR-X以外の複数のmiRNAに対しても並行して、定量的リアルタイムPCRによる発現レベルを確認することとした。さらに対象となるmiRNAのmimicまたはinhibitorを用いてのin vitroおよびin vivoアッセイによる機能解析に対する準備を並行して開始したため、現在は概ね順調に進捗している。平成31年度の研究到達目標は、2種類のin vivo疾患モデルマウス(ブレオマイシン気道内注入による間質性肺炎・肺線維症モデルマウスと非小細胞肺癌移植マウス)を作製して候補miRNAの発現制御を行い、間質性肺炎と非小細胞肺癌への治療効果を確認することである。in vitroアッセイによる間質性肺炎および非小細胞肺癌に対する機能解析はやや遅延したが既に遂行中であり、すでに疾患モデルマウス作製については準備を進め、研究計画書に基づいた作製を開始している。非小細胞肺癌移植マウス作製がやや遅延する可能性は考えられるが、移植細胞株決定後の疾患モデルマウス作製には時間を要さないと考えられるため、in vivoアッセイ全体の開始時期に大きな遅延は生じないと予想される。経費については次年度使用額を充当するため、過不足は生じない。一方、miR-X以外の候補miRNAについても、miR-Xと並行してin vitroアッセイによる機能解析を効率的に行えるように環境を整えている。そのためin vitroアッセイの進捗状況によっては、miR-X以外の候補miRNAをin vivoアッセイに採用するように変更する。その場合は対象とするmiRNAのmimicまたはinhibitorを疾患モデルマウスへ注入して解析する。ただし効率的に研究を進めるため、miR-X以外の候補miRNAについては過去の報告等を十分に検討して特定した上で、in vitroアッセイおよびin vivoアッセイに採用する。なおmiR-Xに対する機能解析が予定通り進捗するならば、miR-Xに対する解析を進めることとする。疾患モデルマウスを用いたin vivoアッセイに関しては、マウスへのmiRNA導入効率を考慮して、導入に時間を要する可能性があるならば、アデノウイルスベクターを用いたmiRNA導入へ早期に移行する。

本研究に関する研究計画書を当該施設倫理委員会へ提出し、承認後研究を開始したが、自治医科大学呼吸器外科にての症例集積がやや遅延したため、共同研究施設として東京医科大学八王子医療センター呼吸器外科を追加した。研究計画書も変更し、当該施設倫理委員会へ提出して承認後、症例の集積を進めた。東京医科大学八王子医療センター呼吸器外科にて外科的切除を行った通常型間質性肺炎(以下UIP)パターンの間質性肺炎(特発性肺線維症)を合併した非小細胞肺癌3例と間質性肺炎を合併していない非小細胞肺癌3例に対して各々インフォームドコンセントを行い、同意を得た。その後間質性肺炎合併非小細胞肺癌症例の外科切除検体から間質性肺炎組織と肺癌組織、間質性肺炎非合併非小細胞肺癌症例の外科切除検体から肺癌組織と周囲の非間質性肺炎肺組織を各々採取した。なお非間質性肺炎肺組織については、より患者間および検体間の背景を整えるため、気腫性変化を伴っている部位を採取した。逐次症例を集積したため、採取した組織検体については各3例の集積に至るまで液体窒素またはー80°Cの超低温フリーザーに貯蔵した。各3例集積後、採取した各検体よりRNA抽出キットを用いてTotal RNAを抽出した。なお間質性肺炎肺組織および非間質性肺炎肺組織からの線維芽細胞初代培養が困難だったため、間質性肺炎肺組織では蜂窩肺を同定して蜂窩肺とその周囲の組織からRNA抽出キットを用い、Total RNAを抽出した。各検体から抽出したTotal RNAは分光光度計を用いて質が良好であることを確認した後、網羅的マイクロRNA(以下miRNA)発現解析に用いた。網羅的miRNA発現解析については、GeneChip miRNA 4.0を利用した受託解析にて行った。現在解析中で、結果が到着次第、候補miRNAの同定を行う予定である。当初は平成29年度中に目的とする症例の検体からTotal RNAを抽出して網羅的miRNA発現解析(受託解析)を終了し、さらに間質性肺炎非合併肺組織および間質性肺炎非合併非小細胞肺癌と比較して、間質性肺炎と間質性肺炎合併非小細胞肺癌において共通して発現が変化していたmiRNAを、本研究の目的として同定すべきmiRNAの候補として特定する計画だった。予期せず目的となる各病態を有した症例、つまり間質性肺炎合併非小細胞肺癌においては典型的なUIPパターンを示す間質性肺炎病変、間質性肺炎非合併非小細胞肺癌においては健常肺ではなく喫煙の影響を有する間質性肺炎を合併しない肺気腫病変の集積に難渋した。そのため該当病変を有する検体の採取に時間を要したものの、共同研究施設を追加したことで平成29年度中に目的とする症例を蓄積することが可能となった。結果として平成29年度においては、網羅的miRNA発現解析(受託解析)結果を検討することによる候補miRNAの抽出には至らなかったものの、現在は網羅的miRNA発現解析中であり、平成30年度前半には網羅的miRNA発現解析の結果を用いて候補miRNAの特定と候補miRNAに対するmimicまたはinhibitorを作製することが可能と考える。またすでに細胞実験の準備は済んでいる。
ヒト血中三大栄養素の濃度制御の解明に向けたシステム生物学的アプローチ

本研究では、ヒトの生命維持に必要不可欠な三大栄養素(糖・アミノ酸・脂肪)の血中濃度恒常性の制御メカニズムを解析するものである。研究手法として、まずヒト被験者への臨床試験で血中栄養素濃度を経時的に測定し、次にその変動を再現できる数理モデルの構築と、臓器活動強度の推定を大規模シミュレーションと数理解析演算によって行う。これらにより、投与した栄養素の違いによる血中栄養素・ホルモンの変動の違い、またその違いの原因となる血中栄養素の濃度制御の構造と、各臓器作用・栄養素間の相互影響関係を明らかにする。本年度は、主に以下の3点を達成した:1.ヒト採血試験:健常被験者5名を募り、「糖」「アミノ酸」「糖+アミノ酸」の3種類を、被験者につきそれぞれ投与し、採血を行った。本試験で得られた各被験者の各血中分子濃度の時間変化について、国内外の学会で発表を行った。2.血中糖ーインスリン濃度制御モデルの改良:以前私が報告した数理モデルでは、インスリン分泌の直後に肝が門脈血から除去するなど、肝の重要な作用が評価できなかった。そこで、インスリンと等モル分泌されるが肝で除去されない「C-peptide」の血中濃度を用いることで、数理モデルを改良し、肝の作用を詳細に評価する解析を行った。その結果、2型糖尿病の進行とともに、肝における血中インスリン除去能は上昇するが、末梢組織における血中インスリン除去能は減少するという、逆の変化を辿ることを初めて示した。この結果は一つの臓器の変化の違いが、システム全体に異なる影響を与えることを示すもので、論文を学術誌にて発表した3.血中糖・アミノ酸・インスリン濃度制御モデルの新規構築:これまで世界でも発表されていない、血中三大栄養素濃度の同時動態制御モデルを考案、数値シミュレーションを可能にした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
日本人英語における実践的コミュニケーション能力のモデル化

本研究では、日本人英語発話データ(The NICT Japanese Learner English Corpus)に含まれる誤りを主な手がかりとして、日本人英語における実践的コミュニケーション能力(=通じやすい発話をできる能力)を記述することを目的とする。具体的には、語彙に焦点を当て、どのような語彙知識が不足、または正しく運用(認知)されなかったために誤りが生じたのか、各誤りの原因を推測し、その結果と発話の通じやすさのレベルとの相関を調査する。1.日本人英語データへ「通じやすさ」情報を付与する(100ファイル)日本語を母語とする英語学習者の英語発話を書き起こしたデータに対し、各文の通じやすさの度合いについて、英語母語話者による判定を行った。申請時には、"intelligible"、"unclear"、"unintelligible"の3段階での判定の予定であったが、さらに詳細な分析を実施するために各段階を更に2段階に細分化し、全体で6段階の評価を行った。2.エラータグを付与する(100ファイル)1のデータ内の語彙エラーに対してタグ付与を行った。3.語彙誤りの内容による通じやすさへの影響度の違いを検証2.のデータに関し、学習者の語彙運用において深い語彙知識がどのように作用しているのか分析した。どのような語彙知識が不足、または正しく運用(認知)されなかったために誤りが生じたのか、一つ一つの誤りの原因を推測し、その結果と発話の通じやすさのレベルおよび発話者の英語運用能力レベルとの相関を調査した。その結果、単語の概念に関する知識の不足、または不適切な運用が発話の通じやすさを減じる最も大きな原因であることがわかった。英語能力レベルとの関係の分析においては、英語習得の各ステージにおいて特定の語彙知識が伸びを見せるということは示唆されなかった。しかし英語運用能力レベルが上がるごとに誤りの全体の頻度は下がることは確認されているため、語彙知識が全体で底上げされていくイメージを描くことができた。4.エラータグ自動付与プログラムの作成申請時にはなかった項目であるが、2の人手でのエラータグ付与の負担を軽減することを目的として、タグ自動付与プログラムの作成を行った。まだ全体の処理過程の一部のみのため、完成は平成21年度に持ち越される。(1)日本人による自由英作文の収集(23名分)英語母語話者による添削日本語母語話者による英作文(150300語程度)を収集し、その中で使用されている語彙を対象に英語母語話者による添削を行った。「研究実施計画」では既存の英語学習者コーパスThe NICT JLE Corpusに対する通じやすさ情報とエラータグの付与を予定していたが、被験者の語彙知識に関する情報を取得することにより、分析の更なる深層化を図ることができると考え、計画を変更した。また、被験者の語彙知識に関する情報を収集するためには、The NICT JLE Corpusの被験者とコンタクトを取る必要が生じるが、研究実施時点でそれが難しかったため、新たな被験者を対象にデータ収集を行うことにした。(2) (1)の被験者の語彙知識テストの実施(1)の被験者を対象に、語彙知識を測るテストを実施した。このテストでは、被験者の理解語彙(読んで意味を理解できる語)の範囲と、それらに関する知識の豊富さ(=深さ)を測る質問が問われた。(3) (1)と(2)の結果を元に、語彙知識と語彙使用実態の関係を分析する(1)で得られた被験者の語彙表出結果と、(2)で得られた被験者があらかじめ持っている語彙知識との関係を分析し、語彙知識の深さによって表出結果(学習者による語彙の使用実態)に差異が出ることを確認した。具体的には、語彙の知識が深いほど正しく使える確率が高くなり、知識が浅くなるにしたがって「表出できるが不自然な使い方になる」→「表出できるが誤った使い方になる」→「表出できない」という風に表出結果に変化が見られた。この分析によって得られた知見は、多くの外国語学習者が陥る「知っている語彙なのに使えない(二理解語彙が使用語彙に発展しない)」というジレンマを解消するための語彙指導法改善に寄与し得ると考える。
多階層ゲノミクスデータ流通におけるアジア拠点の構築

日本を含むアジア地域での大規模ゲノミクス解析を支援するため、The UCSC Genome Browserデータベースの日本拠点を開発者とともに立ち上げた。立ち上げの後二年間で、月間230万回もアクセスされる程度の、日本において最も利用されているライフサイエンス・データベースの一つにまで成長した。The UCSC Genome Browserデータベース開発者との技術的な議論や、運用方針の概要を定めた上でデータベース・ミラーの立ち上げを行った。共同作業の枠組みとしては、これまでに地道に積み重ねてきた議論をベースにした結果、比較的スムーズに定めることができた。また、サーバーやネットワークに関する技術的な困難がいくつかあったが、以前に準備した計算資源の活用等を通じ、解決することができた。本ミラーの立ち上げに要する期間として、一年程度を想定していたが、半年を待たずに立ち上げることができたのは、予想を上回る進展であった。これらの成果について、積極的な成果発表を行った(理研トピックス2016、トーゴーの日シンポジウム2016、第39回分子生物学会、など)ほか、本データベースを効率的に用いる概念実証研究についても取り組み、実際のデータ共有も実施した(Lizio et al. Nucleic Acids Res. 45: D737-D743, 2017)。今後は、本データベース・ミラーの安定運用に関する実績を積み重ねると共に、早急に解決されるべき問題、長期的視点の対応が必要な課題を洗い出す。短期的に対応できるものについては機動的に対応すると共に、長期的な取り組みが必要なものに関しては、対応方針を検討する。その他、データベース活用による更なるデータ共有に関しても取り組む予定である。【本年度の進捗状況】The UCSC Genome Browserデータベース開発者と議論し、運用方針の概要を定めた上で立ち上げを行ったデータベース・ミラーについて、その安定的な運用を実施した。予め予定されていた設備点検用停電のためアクセス不通になったタイミングが2時間ほどあったが、それ以外は安定的な稼働を実現できた。月間におよそ20万ー30万のアクセスがあり、アジアのゲノミクス解析において重点的に利用されていることが伺える。とりくむべき課題として、運用の観点からは障害時に被害を軽減させるための措置、機能の観点からはデータベースへアクセスの為のMySQL API対応を含めた機能強化が挙げられたが、構築にかかるコストの観点より実現できなかった。長期的対策が必要な項目として、今後も引き続き検討していく予定である。運用に加え、本活動を広く周知するための発表(ポスター発表1件、口頭発表1件)を実施した他、本データベースを利用した研究の展開(招待講演1件)、データベース利用技術の開発といった活用事例の創出も実施した。【今後の研究の推進方策】本活動のような基盤的データベースは、長期的かつ安定的に運用されることが真に有益な結果に結びつく。また、データベースAPIへのアクセスといった、まだ満たされていないニーズも確実に存在する。本研究費は今年度が最終年度であることから、次年度以降の運用のための支援を得る活動を行い、継続運用と機能拡張を目指す予定である。本データベース・ミラーの安定運用に関する実績を積み重ねると共に、早急に解決されるべき問題、長期的視点の対応が必要な課題を洗い出す。バイオインフォマティクス必要とされる計算機他設備を当該年度に導入予定であったが、既存設備の有効活用を図ることができたため。現在の計算設備は既存品の再利用であることから、これの安定維持のための費用を想定している。その他、計算設備の増強等も検討する。