hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAメチル化、ヒドロキシメチル化のラット正常腎、母体低栄養腎における役割の解明

2過去に行った胎生18日胎仔腎のマイクロアレイデータをRat BodyMapMapを参照し再解析した。母体低栄養で対照に比し発現が増加していた遺伝子は2427、減少していた遺伝子数は3392であった。対照腎には腎蔵に特徴的な遺伝子が多く発現していたが、母体低栄養腎には脾臓、心臓、筋肉に特徴的な遺伝子が多く発現していた。他のRNA-seqデータを参照に解析すると対照腎は大腿四頭筋、母体低栄養腎は肝臓、脳、膵臓に近い遺伝子発現パターンであった。3母体低栄養ラット成長後尿管結紮により増悪する腎線維化の原因がニトロソ化ストレス亢進による可能性を追加実験により明らかにした。すなわち閉塞腎尿中nitrate/nitriteは母体低栄養で増加していた。以前のnitrotyrosineが閉塞腎で増加しその程度が母体低栄養で大という結果と一致する。4 5hmC化酵素Tet 1、2、3の発現は胎生18日の腎蔵に認められ、母体低栄養で増加していた。これは前年度の母体低栄養腎で全般的5hm化が増加しているという結果と合致していた。初回実験で母体低栄養腎と対照で差が認められた遺伝子のヒドロキシメチル化の差が追加サンプルで確認出来なかった。それぞれの群の中の個体差によるばらつきが原因と思われるが、母体低栄養腎の病態を説明する遺伝子を特定できていない状況である。腎発生に関しては今後、母体低栄養腎でヒドロキシメチル化に対照と差がある遺伝子の絞り込みの方針を変えて検討していく。今までは腎発生、特に尿管芽分岐に重要な遺伝子を選択的に検討していたが、検索する遺伝子の範囲を広げて検討する方針である。具体的には後腎間葉細胞分化に関与する遺伝子に注目し検索する。またマイクロアレイで対照、母体低栄養胎仔腎に多く発現していた他臓器に特徴的な遺伝子の機能を調べ、病態に関与の可能性がある遺伝子を検索する。また新たに母体低栄養腎の病態への関与が明らかになった酸化ストレス、ニトロソ化ストレス関連遺伝子に関して検索する。さらにマイクロアレイ、DNAメチル化、5hmC化すべてが母体低栄養により変化する遺伝子について検討する。ラット胎生18日後腎の全般的ヒドロキシメチル(5hmC)化は母体低栄養で対照の約1.5倍に増加していた。一方、5hmC-Seq法により検出された遺伝子数は母体低栄養で対照に比し少なかった(対照943、母体低栄養531)。このうち両者に共通な遺伝子は363個あった。5hmC化された部位はintergenic regionが両者とも約8割、intronが2割弱、transcriptional start siteは両者とも1遺伝子のみであった。腎発生に重要な遺伝子でqPCR、ウェスタンブロットで差が認められたものにはAmph1、Cdh11、Glucci1があった。どれも母体低栄養で5hmC化が低下しており、Amph1、Cdh11の発現は増加、Glucci1の発現は低下していた。Gli3、Agtr1aも母体低栄養で5hmC化が低下していたが発現は対照と差がなく、5hmC化とmRNA・蛋白発現との関係に一定の傾向が認められなかった。一方、胎生13日のマウス後腎器官培養系において、メチル化シトシン(5mC)を水酸化するTet酵素を介し5hmC化を促進するビタミンC存在下では尿管芽分岐、腎成長が抑制された。またTet酵素阻害薬であるdimethyloxallylglycine (DMOG)存在下では尿管芽分岐、腎成長が促進された。研究代表者の過去の検討では母体低栄養腎の全般的DNAメチル化は対照に比し低下しており、葉酸投与によるDNAメチル化の増加により母体低栄養腎の尿管芽分岐、成長が改善されている。今回のビタミンC、DMOGの効果がDNAメチル化の変化による二次的影響なのか、5hmCの増減によるのかを明らかにする必要がある。またDMOGは低酸素誘導因子(HIF)a阻害薬でもあり、HIFaは腎発生に複雑な影響を与えるため、DMOGの効果が5hmC化を介するのか否かも今後の検討を要する。当初平成30年度に行う予定であったDNAヒドロキシメチル化の正常腎、母体低栄養腎発達における役割の検討がほぼ終了した。また母体低栄養腎と対照で差が認められた遺伝子のメチル化、ヒドロキシメチル化を確認するための新たなサンプルを採取済みであり、平成30年度に解析する予定である。4 5hmC化

酵素Tet 1、2、3の発現は胎生18日の腎蔵に認められ、母体低栄養で増加していた。これは前年度の母体低栄養腎で全般的5hm化が増加しているという結果と合致していた。初回実験で母体低栄養腎と対照で差が認められた遺伝子のヒドロキシメチル化の差が追加サンプルで確認出来なかった。それぞれの群の中の個体差によるばらつきが原因と思われるが、母体低栄養腎の病態を説明する遺伝子を特定できていない状況である。平成29年度に得られた結果はDNAヒドロキシメチル化の母体低栄養腎における役割を示唆するものであり、これを更に検討する。具体的にはヒドロキシメチル化酵素Tetの発現、活性を正常、母体低栄養の腎発生過程において研究する。また薬剤でなくsiRNAによるTet酵素の阻害によりDMOGの効果が再現されるか否かを検討する。同時にDNAメチル化とヒドロキシメチル化のどちらが腎発生において重要な役割を担うのかを両者を同時に定量することにより検討する。腎発生に関しては今後、母体低栄養腎でヒドロキシメチル化に対照と差がある遺伝子の絞り込みの方針を変えて検討していく。今までは腎発生、特に尿管芽分岐に重要な遺伝子を選択的に検討していたが、検索する遺伝子の範囲を広げて検討する方針である。具体的には後腎間葉細胞分化に関与する遺伝子に注目し検索する。またマイクロアレイで対照、母体低栄養胎仔腎に多く発現していた他臓器に特徴的な遺伝子の機能を調べ、病態に関与の可能性がある遺伝子を検索する。また新たに母体低栄養腎の病態への関与が明らかになった酸化ストレス、ニトロソ化ストレス関連遺伝子に関して検索する。さらにマイクロアレイ、DNAメチル化、5hmC化すべてが母体低栄養により変化する遺伝子について検討する。投稿した論文の出版費を見込んでいたが受理されずその経費が未使用である。追加データを加え平成30年度に再投稿、出版費用にあてる。またシークエンスを外注する予定であったが請求、支出が年度をまたぐ可能性があったため平成30年度に発注することとし未使用額が出た。成果の出版費用を計上していたが、追加実験を求められ、再投稿できずに年度が終了したため未使用額が生じた。これは次年度の出版費用として計上する。
免疫応答ががんの進化に与える影響の解明とその制御に基づく新規治療開発

腫瘍に対する免疫応答が、がんの進化・腫瘍不均一性に与える影響、すなわち腫瘍のゲノムを編集し悪性化や治療の耐性化に寄与するかどうかを明らかにする目的で、まず活性化したT細胞と腫瘍細胞株とを共培養した場合に上昇してくる遺伝子について解析を行った。共培養の系では特徴的な遺伝子群がコントロールに比較して腫瘍側で上昇しており、その遺伝子群は変異の誘導などにも関わっている可能性が考えられた。カラムを用いて共培養しても同様の結果が得あれらたため、液性因子に注目した。活性化したT細胞が分泌する液性因子としてはインターフェロンγやTNFα、IL-2などが有名であり、それぞれ中和抗体を用いてブロックしたところ、その遺伝子群の発現上昇はインターフェロンγ抗体により阻害された。そこでマウスモデルを用いてB16細胞株のgp100というがん抗原に対して特異的なTCRを持つpMEL-1マウスを使用してこの遺伝子群の上昇を解析したところ、野生型マウスに比べてpMEL-1マウスのほうがこれら遺伝子群の上昇が認められ、さらにインターフェロンγノックアウトマウスとpMEL-1マウスをかけあわせて同様の実験を行ったところ、遺伝子群の上昇がキャンセルされた。今後実際にこれら遺伝子群を強制発現もしくはノックダウンした場合に腫瘍細胞の遺伝子異常にどのような影響を与えるかを解析する予定である。また実際の臨床検体の解析でもこれら遺伝子群と免疫応答に関わる遺伝子群の発現状況が正の相関を認め、TCGAといった公共データベースでも同様の傾向が見られた。In vitroの解析はほぼ終了し、マウスモデルでも確認でき、さらに臨床検体のデータでも同様の結果が示されており、おおむね順調に進展している。同定した遺伝子群について強制発現株、ノックダウン株を作成し、実際に腫瘍がどのように進化していくかを検証する予定である。さらに抗PD-1抗体の効果についても実験におり検証する予定である。また不均一性を評価するために病理スライドの免疫細胞浸潤を評価し、マイクロダイセクションでDNA/RNAを抽出し同様な遺伝子群の変化について解析予定である。
傷害保険の原因事故概念に関する研究

本研究の目的は、研究の第1段階としては、傷害保険約款における原因事故について、あるべき捉え方を明らかにすることである。この第1段階の研究は、学会報告、学術雑誌掲載、社会実装(保険業界紙への論文紹介記事掲載)を平成29年度に完了している。研究の第2段階は、傷害保険における保険給付要件の一つである原因事故の偶然性には、2種類の偶然性(原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性)が存在することは、従前より異論のないところである。しかしながら、原因事故の偶然性に2種類のものがあることが、傷害保険の他の保険給付要件や保険者免責条項にどのような影響を与えているかについては研究がほとんどなされてこなかった。そして、他の保険給付要件や保険者免責条項の意味内容を検討する際には、なんの断りもなく、原因事故発生に偶然性のある事案を当然の前提として議論が展開されていることが多い。そこで、この第2段階の研究において、原因事故の偶然性に2種類のものがあることが傷害保険の他の保険給付要件や保険者免責条項にどのような影響を与えているかを明らかにすることにした。平成30年度中にこの研究も終了した。すなわち、「傷害保険における2種類の偶然性ー原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性」産大法学52巻2号(平成30年7月)29-142頁として研究成果を公表した。また、この研究成果を社会実装するため、保険業界の業界紙である保険毎日新聞で研究概要を公表した(平成30年11月21日付け保険毎日新聞)。その後、第1段階の研究成果および第2段階の研究成果を元にしつつも、再検討を行い、また、不足部分を補ったうえで書籍を刊行すべく、書籍原稿の執筆を行っている(未完)。当初に予定した研究は完了したため。具体的には、研究課題について研究を進めたうえで、学会発表を行い、そして、学術誌に論文を掲載した。その論文は、「傷害保険における原因事故の捉え方について」産大法学(京都産業大学)51巻2号(平成29年7月)1-62頁、および、「傷害保険における2種類の偶然性ー原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性」産大法学52巻2号(平成30年7月)29-142頁である。なお、研究成果を発表した論文が相当のボリュームとなるので、それらを基にして著書を作成すべく、既発表論文の再検討、および、追加研究を現在行っている。本研究の成果として発表した2論文、すなわち、「傷害保険における原因事故の捉え方について」産大法学(京都産業大学)51巻2号(平成29年7月)1-62頁(第1論文)、および、「傷害保険における2種類の偶然性ー原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性」産大法学52巻2号(平成30年7月)29-142頁(第2論文)を基にして、著書を作成する準備を行う。具体的には、両既発表論文について、新しい裁判例を加え、また、記述内容の再検討を行う。さらに、両論文では検討しなかった分野(原因事故を一定の事象に限定する傷害保険、海外旅行傷害保険、自動車保険)について、第1論文のテーマに関する追加研究を行う。そのうえで、著書の体裁としていく予定である。具体的には、次のとおり研究を行った。まず、1傷害保険に関する内外の文献渉猟を行い、渉猟した文献の整理・検討を行った。また、2傷害保険の保険給付要件に関する裁判例(主に日本の裁判例)を収集して、最高裁判例および平成19年前後の下級審裁判例に分類して分析を行った。さらに、3様々な事故形態や受傷内容を取り扱っている保険実務のヒアリングを行った。4以上の13を基に、傷害保険における原因事故の捉え方を総合的に検討して、論文作成および学会報告を行い、学術雑誌に投稿した(産大法学(京都産業大学)51巻2号(2017年)に掲載済み)。研究の第2段階は、傷害保険における偶然性が2種類存在するが(原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性)、そのことが傷害保険の他の保険給付要件や保険者免責にどのような影響を与えているかを明らかにすることである。まず、5傷害保険に関する内外の文献渉猟を行い、渉猟した文献の整理・検討を行った。また、6傷害保険の偶然性要件に関する裁判例(主に日本の裁判例)を収集して分析を行った。さらに、7様々な事故形態や受傷内容を取り扱っている保険実務のヒアリングを行った。8以上の57を基に、傷害保険における原因事故の捉え方を総合的に検討して、論文作成および学会報告を行った。「当初の計画以上に進展している」のは、1文献渉猟が順調に行われたこと、2保険実務家へのヒアリングについて保険実務家が非常に協力的だったこと、3学会報告の機会が予想外に早く与えられたこと、が主たる理由である。

しかしながら、原因事故の偶然性に2種類のものがあることが、傷害保険の他の保険給付要件や保険者免責条項にどのような影響を与えているかについては研究がほとんどなされてこなかった。そして、他の保険給付要件や保険者免責条項の意味内容を検討する際には、なんの断りもなく、原因事故発生に偶然性のある事案を当然の前提として議論が展開されていることが多い。そこで、この第2段階の研究において、原因事故の偶然性に2種類のものがあることが傷害保険の他の保険給付要件や保険者免責条項にどのような影響を与えているかを明らかにすることにした。平成30年度中にこの研究も終了した。すなわち、「傷害保険における2種類の偶然性ー原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性」産大法学52巻2号(平成30年7月)29-142頁として研究成果を公表した。また、この研究成果を社会実装するため、保険業界の業界紙である保険毎日新聞で研究概要を公表した(平成30年11月21日付け保険毎日新聞)。その後、第1段階の研究成果および第2段階の研究成果を元にしつつも、再検討を行い、また、不足部分を補ったうえで書籍を刊行すべく、書籍原稿の執筆を行っている(未完)。当初に予定した研究は完了したため。具体的には、研究課題について研究を進めたうえで、学会発表を行い、そして、学術誌に論文を掲載した。その論文は、「傷害保険における原因事故の捉え方について」産大法学(京都産業大学)51巻2号(平成29年7月)1-62頁、および、「傷害保険における2種類の偶然性ー原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性」産大法学52巻2号(平成30年7月)29-142頁である。なお、研究成果を発表した論文が相当のボリュームとなるので、それらを基にして著書を作成すべく、既発表論文の再検討、および、追加研究を現在行っている。1.第2段階論文の完成と投稿研究の第2段階の内容について学会報告まで終了しているので、今後は、学会報告での指摘事項を踏まえて、論文を完成させ、学会誌等に投稿する予定である。2.頑健性の検証作業こうして、研究の第1段階および第2段階の2論文の完成により、傷害保険の保険給付要件について、一通りの理論的整理ができたことになる。そこで、第2段階の研究論文完成以降の研究期間では、この理論的整理に頑健性(robustness)が具備されていることを確認するため、次の作業を行うこととする。(1)保険実務家との意見交換等:論文内容を保険実務家に広く知ってもらう。具体的には、保険業界紙等に寄稿したり、保険実務家向けの講演を行う。そのうえで、小生の理論的整理が多様な傷害保険事故に適合するか否かの意見聴取や意見交換を行う。(2)判例への当てはめ:これまでの傷害保険の裁判例に小生の理論を当てはめて、常に一つの結論が示され、かつ、当該結論が不適切なものでないことの確認を行う。本研究の成果として発表した2論文、すなわち、「傷害保険における原因事故の捉え方について」産大法学(京都産業大学)51巻2号(平成29年7月)1-62頁(第1論文)、および、「傷害保険における2種類の偶然性ー原因事故発生の偶然性と結果発生の偶然性」産大法学52巻2号(平成30年7月)29-142頁(第2論文)を基にして、著書を作成する準備を行う。具体的には、両既発表論文について、新しい裁判例を加え、また、記述内容の再検討を行う。
ソーシャル・キャピタルを活用した男性高齢者向けの介護予防教具・評価尺度の開発

36項目から構成されるソーシャル・キャピタルの測定尺度(以下、SC)を用いて、2県3自治体の地域に在住する高齢者502人を対象に集合調査を行った。男性約2割、女性約8割から回答が得られ、平均年齢は男性74.7±5.7歳、女性75.0±5.8歳であった。測定尺度のうち、否定的な選択肢を1、肯定的な選択肢を4、項目によっては5として、性別の中央値の差をみたところ「地域全体にとって利益があるような活動にかかわりたいか」、「近所関係における面識・交流の範囲」、「地域の人々に対する信頼感」、「旅先や見知らぬ土地で出会う人に対する信頼感」、「投票への参加度」、「政治活動に参加しているか」の6項目において、男性に有意な肯定的回答がみられた。SCと主観的健康状態との相関は、女性では健康状態が良いほど有意な正の相関を示す項目が25項目なのに対し、男性では11項目であった。「友人などと一緒になった時に政治の話をするか」の項目のみ、男性において有意な正の相関が認められた。SCと介護予防事業への参加度との相関は、女性では参加度が良好なほど有意な正の相関を示す項目が32項目なのに対し、男性では女性と共通の「地縁的な活動に参加する頻度」、「スポーツ・趣味・娯楽活動に参加する頻度」、「ボランティア・NPO・市民活動に参加する頻度」、「地域全体にとって利益があるような活動にかかわりたいか」、「近所の人との付合いの親密度」、「政治活動に参加しているか」の6項目であった。地域に在住する男性高齢者において、女性と比較して肯定的な傾向を示すSC項目をはじめ、主観的な健康状態や介護予防事業への参加度と関係するSC項目を明らかにすることができた。先行の学術論文や書籍等からソーシャル・キャピタルにかんする概念や構成要素、研究対象者の範囲、方法や内容を概観し、当該研究における定義の明確化や研究方法の精選等を試みた。その中で、地域共生意識の評価の視点となる枠組みの構築に向けて、評価項目になり得る要素の抽出、及びサブカテゴリー、カテゴリーの概念の草案を作成した。また、上記草案に地域在住の男性高齢者で要介護認定を受けていない者の意向を反映するため、先立って県や自治体等と共同で作成したソーシャル・キャピタルとしての地域文化と地場産業を活用した介護予防の教具を試用してもらうため、調査候補となる自治体を選出した。候補自治体の地域包括支援センターの保健師、あるいは自治体が介護予防事業を委託する機関の職員、自治体を管轄する県の後期高齢者医療広域連合の保健師等と適切な対象者の選定、教具の試用の実現に向けて調整を図ってきた。さらに、共同研究者や研究協力者、地域包括支援センター、あるいは自治体が介護予防事業を委託する機関の職員等と、教具の試用にあたりマニュアルや介護予防事業の中でのプログラムの検討を行ってきた。地域共生意識の評価の視点となる枠組みの草案に加えて、マニュアルやプログラムの中においても、地域在住の男性高齢者で要介護認定を受けていない者の意向を反映するために、介護予防サポーターや自主グループ等の住民組織の支援協力を得られるよう調整を図ってきた。円滑に研究を開始、進捗させていくため、対象者をはじめ自治体等の関係機関や関係者と諸事に渡る合意形成を図ることに時間を要したため。昨年度考案した当該研究にかかるソーシャル・キャピタルの定義、地域共生意識の評価視点の枠組み、評価項目のカテゴリー、サブカテゴリー等の再検討を試みた。また、研究を実践する上での方法や行程を見直し、まず複数の自治体や地区で同時並行的に実施できるよう、共用できるよう男性高齢者の介護予防を目的とした教具(以下、教具とする)の試用できる個数の増加を図った。具体的には、鵜飼を見立てて模った県内産の木材の鮎を10基、鵜を2基にし、複数か所での試用、同じ場所内での対戦を目的とした共用ができるようにした。また、地域に所縁のある動物や生物を模った木材をボード上に散りばめ、球状の木片を転がしてそれを避けながらゴールを目指すもの、及び長方形の箱状の中に様々な材質の木材をらせん階段状に敷き詰め入り口から球状の木片を落としてメロディを奏でるものを2基ずつ試用できるようにした。さらに、各々の教具の特徴を考慮し、認知機能や感覚機能、手指の関節や筋肉等への効用をもたらす教具の扱い方、対戦ルール等の検討を行った。医学や解剖、生理学的な視点に留まらず、心理や社会学、ゲーム理論的な視点を加味していくことが課題である。これまで、自治体の保健事業計画の中での位置づけや運営を行っていく上での検討を行ってきたが、フィールドワークを通して研究の実現に向けたことも含めて、二次予防や三次予防の観点から介護老人保健施設や認知症グループホーム等における試用の重要性も示唆された。介護予防事業にかかわらず、高齢者の保健事業のあり方として低栄養、閉じこもり、認知症対策等、実施事業の内容や方向性を検討している自治体が多い。当初、研究実施を予定した自治体においても留保の状態が続いている。当該研究にかかるソーシャル・キャピタルの定義、地域共生意識の評価視点の枠組みの再々検討を試みた。

評価視点として、『信頼』は一般的な信頼度、親類・親戚への信頼度、近所・近隣の人々への信頼度、友人・知人への信頼度、自治会・老人会員への信頼度、趣味・スポーツ・クラブの仲間への信頼度、仕事・職場の仲間への信頼度、メール・SNSの仲間への信頼度、保健医療福祉関係者への信頼度等の「信頼」、及び地域・地区への愛着度、地域・地区の公民館・集会所への愛着度、地域・地区の小中学校への愛着度、地域・地区の商業施設への愛着度、地域・地区の保健医療福祉施設への愛着等の「愛着」が想定された。『つきあい・交流(ネットワーク)』は、親類・親戚との付き合いの程度、近所・近隣の人々との付き合いの程度、友人・知人との付き合いの程度、自治会・老人会員との付き合いの程度、趣味・スポーツ・クラブの仲間との付き合いの程度、仕事・職場の仲間との付き合いの程度、メール・SNSの仲間との付き合いの程度等が考案された。『社会参加(互酬性の規範)』は、地縁的な活動への参加状況として自治会や老人会、小中学校等の活動(定例会の他お祭り、運動会・文化祭、道路愛護・環境美化、防災・非難訓練等)への参加状況、ボランティア活動への参加状況、趣味・スポーツ・クラブへの参加状況、広報誌・商業誌への参加状況、SNS・インターネットサイトへの参加状況等が挙げられた。自治体や施設等の調査協力が得られるよう、日頃より研究者が教育や研究においてフィールドワークを行っている関係機関や関係者への説明を行ってきた。また、商業誌に当該研究にかかる内容を投稿し、広報的な活動も実施した。36項目から構成されるソーシャル・キャピタルの測定尺度(以下、SC)を用いて、2県3自治体の地域に在住する高齢者502人を対象に集合調査を行った。男性約2割、女性約8割から回答が得られ、平均年齢は男性74.7±5.7歳、女性75.0±5.8歳であった。測定尺度のうち、否定的な選択肢を1、肯定的な選択肢を4、項目によっては5として、性別の中央値の差をみたところ「地域全体にとって利益があるような活動にかかわりたいか」、「近所関係における面識・交流の範囲」、「地域の人々に対する信頼感」、「旅先や見知らぬ土地で出会う人に対する信頼感」、「投票への参加度」、「政治活動に参加しているか」の6項目において、男性に有意な肯定的回答がみられた。SCと主観的健康状態との相関は、女性では健康状態が良いほど有意な正の相関を示す項目が25項目なのに対し、男性では11項目であった。「友人などと一緒になった時に政治の話をするか」の項目のみ、男性において有意な正の相関が認められた。SCと介護予防事業への参加度との相関は、女性では参加度が良好なほど有意な正の相関を示す項目が32項目なのに対し、男性では女性と共通の「地縁的な活動に参加する頻度」、「スポーツ・趣味・娯楽活動に参加する頻度」、「ボランティア・NPO・市民活動に参加する頻度」、「地域全体にとって利益があるような活動にかかわりたいか」、「近所の人との付合いの親密度」、「政治活動に参加しているか」の6項目であった。地域に在住する男性高齢者において、女性と比較して肯定的な傾向を示すSC項目をはじめ、主観的な健康状態や介護予防事業への参加度と関係するSC項目を明らかにすることができた。当初の研究計画に沿って、順次、研究を進めて行く。試験的な実施ができるよう、自治体側と最終的な調整を図る。状況に応じては、介護老人保健施設や認知症グループホーム等の利用者を対象として研究を進める。ソーシャル・キャピタルの視点に基づいた男性高齢者に特化した介護予防にかかる評価視点を中心に明らかにする。円滑に研究を開始、進捗させていくため、対象者をはじめ自治体等の関係機関や関係者と諸事に渡る合意形成を図ることに時間を要したため。特に、調査に要する旅費、調査データを処理する人件費・謝金が未使用となった。
応答曲面法を用いた大規模シミュレーション内包型ブラックボックス最適化手法

(1)電力系統などの社会基盤(プラットフォーム)を設計・計画・運用する場合の、一般的枠組みや概念的方法論を階層構造の最適化問題として定式化することでモデル化した。(2)階層構造を有する最適化問題において、下位の最適化問題の解自体を上位の変数の写像と見なし、それらの解データを用いてこの写像を応答曲面法の考え方で一様に近似しながら最適化する学習統合型最適化法を提案した。なお、本課題において「シミュレーション内包型ブラックボックス最適化法」と称する方法を、具体的に「能動学習統合型最適化法」と呼称することにした。とくに、階層構造を有する最適化問題において、下位の部分最適化問題が大規模で、その個数が大量な場合に、その解の統計量を上位変数の写像と見なし、この写像を近似して最適化する能動学習統合型最適化法を提案した。(3)階層構造の最適化問題を直接解く場合、また上記(2)の能動学習統合型最適化法を適用する場合でも、メタヒューリスティック最適化手法の高性能化が不可欠であり、連続的最適化法のカッコーサーチ法、および多様化と集中化に基づくメタヒューリスティック組合せ最適化法を開発した。研究代表者とその分担者との協力が順調に運用されたため、概ね順調に進捗している。設計・計画・運用の対象として大規模なシステムとして社会基盤を想定しているが、市場機能も考慮した一般的枠組みが構築できたことは大きい。社会基盤の設計・計画・運用問題の一般的枠組みが階層構造を有する最適化問題として定式化されたので、この問題に対して応答曲面法の考え方を用いた能動学習統合型最適化手法を適用することを試みる。さらに、この考え方や手法を螺旋型システムズアプローチに内在させ、メタヒューリスティクスの多点型進化機能を用いた方法論を提案することで、螺旋型システムズアプローチに基づく方法論をシステム最適化の分野において具体化する予定である。研究実績は、(1)螺旋型システムズアプローチの提案(2)不確実性のもとでの環境変動に対処して逐次的に最適化問題を再定式化して解き直すしアプローチの提案(3)最適化手法としての新たなメタヒューリスティクスの開発、である。社会的課題解決のために、モデリング機能やシミュレーション機能を最適化機能のなかに内包させるだけでなく、環境の変動のもとでシステムの構造自体が変化することを想定し、それに対する仮説変更による最適化問題の再定式化機能も内包させて解き直すループを循環するアプローチとして「螺旋型システムズアプローチ」を提案した。応答曲面法をこの螺旋型システムズアプローチの局面に位置付けることができる。さらに、この螺旋型システムズアプローチの具体的問題として、システム自体が要素として連結して拡大してく過程を想定した場合について考察した。つぎに、天候などの自然環境の不確実性のもとで、状況に応じて最適化問題を再定式化して逐次解き直すことを繰り返すアプローチを、螺旋型システムズアプローチの一形態として考察した。また、このような螺旋型システムズアプローチにおいて用いる最適化手法として、メタヒューリスティクスによる新たな多目的最適化手法を開発した。そこでは、メタヒョーリスティクスに機能分担という新たな自由度を付与した手法や、Firefly Algorithmに基づく新たな手法を提案した。昨年3月で勤務していた慶應義塾を退職し、新組織で本研究課題の研究を立ち上げたが、学生スタッフがいなくなったことと、科研費による研究体制の立ち上げ、および分担者との連携体制の構築に時間を要したことによる遅れがあるが軽微であり、提唱した新しいシステムズアプローチの概念については、学会等で評価されているので、今後の挽回は十分可能である。なお、分担者担当の計算手法の開発は順調に進んでいる。研究実績は、(1)螺旋型システムズアプローチによるシステム最適化分野での定式化、(2)モデリング機能とシミュレーション機能を内包したシステム最適化手法の提案、(3)最適化手法としての新たなメタヒューリスティクスの開発、である。社会システムにおける課題解決のために、モデリング機能やシミュレーション機能を最適化機能のなかに内包させ、環境の変動のもとでシステムの構造自体が変化することを想定し、それに対する仮説変更に基づく最適化問題の再定式化機能も内包させて解き直すループを循環するシステムズアプローチとして「螺旋型システムズアプローチ」を平成28年度に提案した。平成29年度において、このアプローチによる問題解決方法として、応答曲面法を再解釈し、設計対象とするシステムの入出力関係をサンプルデータに基づいて一様に近似をおこなう機能を内包させた最適化問題の定式化をおこない、その解法を提案した。応答曲面法を統合した従来の最適化手法では、目的関数の近似を直接行うのに対し、本提案手法では、対象システムから得られるビッグデータの処理を考慮し、最適解の近傍で精緻な近似をおこなうとともに、サンプルデータの疎の領域に新たなサンプルデータを付加して、対象システムの入出力関係を一様に近似するのが特徴である。また、このような螺旋型システズアプローチにおいて用いる最適化手法やメタヒューリスティクスとして、それぞれ新しい多目的最適化手法やParticle Swarm Optimization法を開発した。分担者が担当する研究の進捗は概して順調であるが、研究代表者が分担する研究については、研究機関を一般財団法人日本生涯学習総合研究所から大学共同利用機関法人情報システム研究機構統計数理研究所に変更したことや、後者の機関では客員の身分のために学生スタッフがいないこともあって、計算機シミュレーションの作業に時間を要してやや遅れが生じている。

(2)階層構造を有する最適化問題において、下位の最適化問題の解自体を上位の変数の写像と見なし、それらの解データを用いてこの写像を応答曲面法の考え方で一様に近似しながら最適化する学習統合型最適化法を提案した。なお、本課題において「シミュレーション内包型ブラックボックス最適化法」と称する方法を、具体的に「能動学習統合型最適化法」と呼称することにした。とくに、階層構造を有する最適化問題において、下位の部分最適化問題が大規模で、その個数が大量な場合に、その解の統計量を上位変数の写像と見なし、この写像を近似して最適化する能動学習統合型最適化法を提案した。(3)階層構造の最適化問題を直接解く場合、また上記(2)の能動学習統合型最適化法を適用する場合でも、メタヒューリスティック最適化手法の高性能化が不可欠であり、連続的最適化法のカッコーサーチ法、および多様化と集中化に基づくメタヒューリスティック組合せ最適化法を開発した。研究代表者とその分担者との協力が順調に運用されたため、概ね順調に進捗している。設計・計画・運用の対象として大規模なシステムとして社会基盤を想定しているが、市場機能も考慮した一般的枠組みが構築できたことは大きい。螺旋型システムズアプローチとして、「モデリング⇒シミュレーション⇒最適化⇒実装⇒モデルリング⇒...」の流れに応答曲面法の考え方を組み込んだ手法を実際に開発し、簡単であるがより実用的な問題に適用し、この考え方やアプローチの有用性を検討する。とくにこの作業を分担者とのより密な連携のもとでおこなっていく。螺旋型システムズアプローチとして、「モデリング⇒シミュレーション⇒最適化⇒実装⇒モデリング⇒...」の循環に応答曲面法の考え方を組み込んで、環境変動による不確実性への対処や、システム自体が要素として連結して拡大する動的構造変動への対処のために、逐次的に最適化問題を再定式化して解き直すアプローチを考案する。そのための方策として、分担者とのより密な研究連携を目指す。社会基盤の設計・計画・運用問題の一般的枠組みが階層構造を有する最適化問題として定式化されたので、この問題に対して応答曲面法の考え方を用いた能動学習統合型最適化手法を適用することを試みる。さらに、この考え方や手法を螺旋型システムズアプローチに内在させ、メタヒューリスティクスの多点型進化機能を用いた方法論を提案することで、螺旋型システムズアプローチに基づく方法論をシステム最適化の分野において具体化する予定である。
光刺激による新規非接触式直動アクチュエータの開発

現状報告されている光運動アクチュエータは、駆動速度が低く、曲げ変形駆動しか対応できていないため、アクチュエータとしての応用が乏しい。このため、光刺激による非接触式直動アクチュエータの開発の目的として、光を吸収する効率を高め、柔軟な繊維を束ねることにより、高速かつ一軸方向への変位を可能とする駆動システムを創生することとした。当該年度において、フォトクロミックな分子構造を有するモノマーの選定を行い、重合システムの構築を行った。また、作成した繊維の駆動性能を計測するためのシステム構成を素案し、顕微鏡上で動的に観察しながら計測が行えるように実現しつつある。【研究実績の概要】に示した様に、当初の研究実施計画に沿った進捗状況にあると言える。しかし、実験系構築に多くの時間を要した為に、十分な検証が行えなかった。また、モノマー濃度や溶媒の選択に関する検証が十分に行えなかった為、次年度において検証する予定としている。今後においては、【研究実績の概要】および【現在までの進捗状況】にて指摘したように、実験系構築に多くの時間を要した為に、十分な検証が行えなかった。また、モノマー濃度や溶媒の選択に関する検証が十分に行えなかった為、今度において検証する予定としている。これによって、非接触アクチュエータとしての特徴を設計する為の因子を解明する予定である。
フレイルの実態と予防に関する研究・ケア付き老人ホーム入居者のケアモデルを目指して

本研究の目的は、高齢者の脆弱性を示すフレイル指標を用いてその実態を解明すること、および入居高齢者・施設職員・研究者が協働し、個別性のあるフレイル予防のためのケアモデルを提示することにある。2018年度は、健診を行い69名の入居者が参加した(参加率25.7%)。また自記式問診票は227名から回答が得られた(回答率84.4%)。フレイル判定が行えた84名のうち、非フレイルは、22.6%、プレフレイル47.6%、フレイルが29.7%であった。2015年から2018年の間で、フレイル得点(16.4±1.2、1.6±1.3、1.7±1.3、1.7±1.3)、およびフレイルの割合(20.8%、22.4%、15.7%、29.8%)の変化は、統計学的に有意ではなかった。自記式質問票の回答者を対象に4年間の変化についてANOVAを用いて検討した。4年間で平均年齢、基本的ADL、GDSスコア、要介護状況は有意な変化は認められなかった。一方、知的能動性は、3.0±1.3(2015年)から2.5±1.7(2018年)に低下し、1週間に1度も外出をしない割合は、41.2%(2015年)から55.2%(2018年)に増加した(p<0.005)。男女別で同様の解析を行った結果、女性のみで、知的能動性が低下していた。4年間継続してフレイルを同定できたものは36名にとどまった。そのうち、8名は4年間非フレイルであった(平均年齢81.3±6.3、女性6名)。集団としては、知的能動性低下が見られるものの、非フレイル維持群は、知的能動性低下が見られず、積極的に外出を行っていた。高次機能の維持、積極的な外出がフレイル予防の一助になることが推察される。今後、さらなる検討を行っていく。予定していた自記式問診票と、健診調査は、計画通りに4年間実施することができた。また、2018年度の結果、4年間の成果について、施設入居者、職員にたいして結果説明会を開催し報告を行っている。しかしながら、データの解析では期待した結果が得られておらず、現在も検討中である。4年間のデータは得られている。これらのデータをもとに、定期的に共同研究者らに成果を報告を行い、アドバイスを得ながら、継続してデータ解析を進める。施設職員にも助言を求め、実際のケアの状況を明確にしていく。さらに、論文作成につなげていく。本研究では、高齢者の虚弱性を示すフレイル指標を用いてその実態を解明し、入居高齢者・施設職員・研究者とが協働し、個別性のあるフレイル予防のためのケアモデルを提示することにある。初年度である2015年は、京都市の有料老人ホーム入居者を対象に、フレイルの実態を明らかにすることを目的とした。2015年5月に健診ならびに自記式問診票において有効な回答が得られた6397歳の高齢者96名を解析対象とした(男性27名:女性69名、平均年齢84.6歳)。QOL評価には、Visual analog scale(VAS)による主観的健康観、SF-8を用いた。その他の調査項目は、基本的ADL、老研式活動能力指標、15項目うつスコア、5項目転倒スコア、既往歴・内服状況、身体機能、認知機能、要介護度とした。5項目フレイル評価基準(Shimada et al JAMDA 2015改)を用いて3点未満を非フレイル群、3点以上をフレイル群とした。28%がフレイルと判定された。フレイル群は非フレイル群を比較し、基本的ADL、身体的サマリースコア、精神的サマリースコアが低く、転倒スコア、うつスコア、が有意に高かった(p<0.05)。身体機能では、非フレイル群がアップアンドゴーテストで有意に高値、片足立ち時間が有意に低値であった(p<0.05)。フレイルスコアとVASによる主観的幸福感、家族関係、友人関係、幸福感、FS-8の各項目及び身体的サマリースコア、精神的サマリースコアは有意に相関した。フレイルはQOLと関連することが示唆された。本年度は、計画通り有料老人ホームにおいて健診ならびにアンケート調査を実施することができた。現在も、解析を進めているところである。また、2016年度の健診とアンケート調査の計画も進行し、実施日も決まっている。以上より、おおむね順調に進展しているとした。本研究の目的は、高齢者の虚弱性を示すフレイル指標を用いてその実態を解明すること、入居高齢者・施設職員・研究者が協働し、個別性のあるフレイル予防のためのケアモデルを提示することにある。昨年に引き続いて、京都市の有料老人ホーム入居者を対象に5月に健診、7月に質問票を用いてアンケート調査を実施した。アンケートでは253名(男性62人、女性191人、平均年齢86.0±7.1歳、入居者の約90%)の回答が得られた。要支援を含む介護保険申請者割合は、全体の49.2%であり、年齢群が高くなるにつれてその割合は高くなった。

また、健診参加者は84名(入居者の約30%)であった。有効な回答が得られた75名を対象に、5項目フレイル評価基準(Shimada et al JAMDA 2015改)を用いてフレイル判定を行った。フレイルスコア3点以上であるフレイル群は24名(男性4名、女性21名、平均年齢85.0±7.1歳)、非フレイル群は(男性14名、女性37名、平均年齢83.9±6.6歳)であった。フレイル群の介護保険申請者の割合は62.5%であり、非フレイル群の31.4%より高い割合であった(p<0.05)。ケアの内容において、フレイル群は、非フレイル群と比較し環境整備(居室訪問による清掃や、室内の温度管理、リネンの交換)と栄養管理(栄養相談、体重測定)の利用の割合が有意に高かった(p<0.05)。フレイルである高齢者に対しては、栄養状態や、生活環境に配慮が必要であることが示唆される。フレイルとケアの関連について、詳細に検討していく必要がある。2016年6月に対象施設職員と協働し、アンケート調査と健診を計画通り実施した。対象の高齢者に対して結果表の配布、結果説明会を行った。現在縦断データで解析を行っている。おおむね順調に進んでいる。本研究の目的は、高齢者の虚弱性を示すフレイル指標を用いてその実態を解明すること、入居高齢者・施設職員・研究者が協働し、個別性のあるフレイル予防のためのケアモデルを提示することにある。本年度においても継続し、健診を実施し参加者は89人であった(参加率36%)。またアンケート回答者は245人(回答率88%)であった。フレイル基準(Shimada et al JAMDA 2013改)を用いて、健診およびアンケートから有用な回答が得られた83人のフレイル判定を行った(平均年齢85.3±7.2歳、男性22人、女性61人)。非フレイルは4人、プレフレイルは66人、フレイルは13人であった。非フレイルのうち、要介護認定を受けていた人は1人(要支援1)、プレフレイルのうち32人(要支援:13人、要介護1:11人、要介護2:4人、要介護3:3人、要介護4:1人)、フレイルのうち8人(要支援:1人、要介護1:3人、要介護2:3人、要介護3:1人)であった。各群の介護認定の割合には、有意ではなかった。各群において、年齢、7項目基本的日常生活機能、手段的自立、知的能動性、社会的役割、5項目転倒スコア、うつスコアを比較した。基本的日常生活機能の低下(p=0.02)、手段的自立低下(p=0.02)、うつスコア高値(p=0.02)であり、これら項目の低下が介護を必要とする要因となることが予測される。83人のうち有効な回答が得られていた52名において2015年度のフレイルが判定を行った。2015年においてフレイルと判定され14人のうち、12名は2017年度はプレフレイルであった。有意な結果ではなかったが、疲労感、体重減少の項目において改善がみられていた。一方で、歩行速度、握力ではほぼ改善が見られなかった。疲労感の軽減、栄養改善がフレイルの改善の一助となることが示唆された。2017年度においても、対象施設職員と協働し、アンケート調査と健診を実施した。対象高齢者に対しては、結果表の配布、結果説明会をおこなった。来年度はこれらの結果を施設職員を対象に解説することを予定し、研究者との連携を図っていく。縦断データの解析には少々遅れは見られるが、おおむね順調に進んでいる。昨年度配布した転倒予防手帳に関しては、季刊誌等で使用方法を示している。本研究の目的は、高齢者の脆弱性を示すフレイル指標を用いてその実態を解明すること、および入居高齢者・施設職員・研究者が協働し、個別性のあるフレイル予防のためのケアモデルを提示することにある。2018年度は、健診を行い69名の入居者が参加した(参加率25.7%)。
多様の葉の形態の進化・維持メカニズム

キク科ツワブキ属にみられる葉の形態変異の進化を明らかにするため、生理生態・分子遺伝学・個体群生態学・ゲノム解析の手法を用いて、形態変異の適応メカニズムを解析した。中国から本州にかけてのツワブキについて分子系統樹を作成したところ、八重山(南琉球)地域の集団の単系統性が示された。そこで、八重山に分布する各生態型の個体を共通圃場試験で比較した結果、生産効率は陽地・陰地型で高く、渓流型で低いことが示された。その上で、渓流型と陰地型が隣接して生育し、中間型の多く見られる集団に恒久プロットを設定し、個体群動態追跡とSSRマーカーによる遺伝解析を行ったところ、生態型間での花粉流動は頻繁に観察されるのに対し、実生から繁殖個体にいた生存率曲線では、中間型に対する強い選択圧が働いていることが示された。この様に、生存に対する選択圧が生育環境間で異なるために、多様な葉の形態が進化し維持されてきたと解釈できた。すでに得られていた塩基配列による分子系統樹に、補充サンプルを追加し、渓流適応型の挟葉が、八重山(南琉球)地域と沖縄・奄美(中琉球)地域で別個に進化してきたことを明確にし、論文を作成して、投稿を行った。一方で、共通圃場試験により、これまで野外観察から得ていた、林床(陰葉)・海岸(陽葉)・渓流(挟葉)の葉形態と生理特性が、同一環境下でも維持されていることを示し、死亡率や成長率に関与する遺伝的性質として葉形態を捉えられることを明らかにした。その上で、設定した恒久プロット内では、作成したSSRマーカーをもちいて、林床(陰葉)型と渓流(挟葉)型の間に、花粉による大きな遺伝子流動が起きていることを検出した。加えて、恒久プロットでの個体群動態の追跡調査から、葉の開角・主脈長といった形質に対しての河原や林床といったハビタット間で、異なる選択圧がかかっていることを検出できた。この結果から、表現形の分断化を促進する淘汰圧と、一方で、交雑を促進する遺伝子流動の存在が、集団内での表現型多系を維持していることが証明できた。これを、さらに直接的に示すために、林床(陰葉)・海岸(陽葉)・渓流(挟葉)の適応型からcDNAライブラリー作成し、渓流型のみで欠損している遺伝子座をAFLP法で選別して、現在マーカーの開発と相同性検索を行っている。ツワブキ属の分子系統樹は、中国本土でのサンプリングを追加し、渓流適応型と陸生型の分化ついて、ツワブキ属のハビタットの拡大が南琉球と中琉球以北で独自に起こり、その後もハビタットや地域をまたぐ広範な遺伝子流動が維持されたと、琉球島弧の生物地理的な解釈を加えて再投稿を行った。また、ツワブキ属で開発したSSRマーカーに着いても、プライマーノートを作成し、consevation genetics詩に掲載された(印刷中)。西表島において設定した恒久プロット内では、個体群動態データと集団遺伝解析データを重ねあわせ、河原や林床のハビタットの間で、葉の開角・主脈長といった形質に対して異なる方向性の選択圧がかかっており、丸葉陸生型と細葉渓流型の分断化淘汰が、表現型と遺伝子型の双方で検出する事ができた。こちらについては、2009年6月の投稿を目指して原稿を作成中である。また、細葉渓流型の表現型に特異的な遺伝子群について、AFLPゲノムスキャンを用いた実験も終了しており、現在解析中である。同定された機能遺伝子の配列決定までは至らなかったが、解像度の高いSSRマーカーを作成して表現型間の分断化淘汰を示すことができた事から、葉の形態変異の進化・維持メカニズムを解明するとした本研究の目的は、一定程度達成できたと考えている。
分子シンクロ材料と高密度光ディスク技術を応用した液面変換素子の作製

分子シンクロ材料に対する微細加工技術として、高密度光ディスク技術における半導体レーザーを用いた光加工技術を開発した。従来のレーザー加工技術に比べて低パワー(数mW)のレーザーを用いるので、材料側の特性および構造的な支援が重要になる。ここでは多層膜フィルターで有機非線形材料DR1を挟み込んだ共振器構造を検討した。書き込み用半導体レーザー(532nm)と読み出し用HeNeレーザ(633nm)を利用することを考えて、多層膜フィルターの透過率特性をDR1の吸収帯である500nm付近とずらして650nm付近に設定した共振器構造素子を考案した。書き込み光により共振器構造中のDR1の透過率や屈折率を制御して共振器構造の透過特性を制御し、書き込んだホログラム情報により波面変換を行うことができる。ガラス基盤で材料を直接挟み込む製作法で10,0wt%のDR1/PMMA素子を作製した。素子の分光透過率は、約400550nmでほぼ100%の吸収があったが、620nm以上ではほとんど吸収はみられなかった。半導体レーザーによる光加工により、格子幅1μmの回折格子の加工を行った。光学実験により、回折型光学素子として作用していることが確認された。30wt%の素子は0次光と±1次光の強度がほとんど同じで高次回折光が抑制されるという効果が見られた。振幅と位相を同時に変調する複素振幅型格子が形成されているものと考えられる。具体的な応用として、光相関フィルターと光インターコネクションに注目し、応用に適合した波面変換素子の作製を検討した。
グローバル人材育成を目指した学習環境モデル構築のための総合的研究

本研究の目的はグローバル人材育成のための1つの方策として、体験型の学習環境モデルを研究することにある。グローバルに活躍できる人材の育成は大学が持つ最重要課題の一つとされる。海外への短期留学者数は年々増加傾向にあり、目標言語が日常的に使用されている環境での英語学習は効果が高いとされている。しかし、実際に英語を使用する機会の少ない日本のような環境下では、実践的な英語力の育成はより困難である。本研究ではセルフアクセスセンターに代表される「継続的な語学実践の場」が言語習得にどのような影響を及ぼすかについて、その有効性を言語面と情意面から研究する。具体的には、1)「継続的な語学実践の場」における言語体験は、学習者の言語力にどのような影響を与えるのか2)異なる学習環境(海外留学やセルフアクセスセンター)における言語体験は学習者の情意面(動機づけ、異文化受容・自文化認識など)にどのような影響を与えるのか3)自律的な言語学習を支援するセルフアクセスの学習環境とはどのようなものか、について研究する。2018年度はセルフアクセスセンターを利用した学生としなかった学生との英語会話の「流暢さ」と標準テストの得点を比較した。会話における流暢さ(音節数/分)は、利用の多かった学生の方がほとんど利用しなかった学生よりも上がった。標準テストについては、両方が得点を伸ばした。しかし参加者数が少なかったため、次年度も継続する予定である。セルフアクセスセンターを頻繁に利用した学生としなかった学生の会話における流暢さと標準テストの得点を比較したが、調査時の学生の数が少なかったため、本年度も継続して行うことになった。また、学内業務との兼ね合いで訪問時間が取れず、他大学のセルフアクセスセンターの事例研究が遅れている。2019年度は、動機づけと異文化と自文化への気づきに関する調査を行う。短期の語学留学の参加者、セルフアクセスセンターでの体験型学習の利用者、どちらにも参加しなかった学習者を比較し、研究する。面談と質問紙による調査を行い、加えて、英語面への影響の調査を継続して行う。大学のセルフアクセスセンターを訪問し、事例を研究する。Window7のみで使用できるソフトを使用中であったため、PCの購入は次年度とした。また、事例研究(海外)が次年度以降となったため。
サービス消費支出増加の現実的意味を解明するための実証的研究

この研究においては、まず、各業界から出されている業界内部の調査ならびに総務庁統計局の「サービス業統計総覧」、唯一実証的に調査を行っている国民生活センターの資料を中心として抽出可能な対消費者サービス業についてのみ経済学的な検討を行った。様々な例を検討したが、そのうちのいくつかの例によって説明を加えるならば、まず、挙式・披露宴サービス料金であるが、そのうちほとんどは料理・飲み物料金という財の購買と衣装レンタルという財のレンタルに要される費用であり、さらに個別には数字がつかみにくいとはいえ、会場利用料(会場建物の地代+減価償却費+建物の付帯設備の減価償却費)がかなり費用の中に含まれるのは明白であることからも、我々がサービスとして分類している挙式・披露宴サービスにおいて、労働サービスに対する支払いはかなり少ない。また、代表的サービス産業とされる外食産業界においても、売り上げの上位を占めるファーストフードショップなどでは、我々は産業的に大量に調理されたハンバーガ-という財を受け取る際に若干の小売り労働を提供されているにすぎず、その労働は自動販売機が代位したとしても事足りるほどのものでしかない。それは流通過程において必要とされる労働なのであって、実際には、そこへの支出は対人的サービスに対するものではなく大量生産され画一化された財を購入するために料金を支払っているにすぎない。その結果、次のように結論づけることができる。サービス消費支出が増大していることについて、家計支出との関係において検討した結果、対消費者サービスの各品目の価格構成に注目すると、そのほとんどは労働サービスではなく耐久財賃貸すなわちリ-ス・レンタルの要素にたいする支払いであるという点がわかった。さらに、検討を重ねていくと、消費のサービス化とは消費者の支出の方向が財からサービスへと移り変わっているのではなく、必要な財を購買していたものが賃貸へと切り替えたにすぎないということがわかる。したがって、消費のサービス化という事象が財の減少・無形財としてのサービス商品の増大を表すのではなく、ますます財生産を促進し、工業化社会の拡大をもたらすことになり、したがって資本主義的生産様式をもとにした論理はいまだ貫徹するであろう。