hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミロイドβの毒性オリゴマー特異的なRNAアプタマーの開発

本研究は,DNAアプタマーの特異的な結合能に注目し,Aβダイマーを合成し、それを標的としたDNAアプタマーの開発を目的としている.昨年度までに,Huisgen [3+2]環化反応(クリックケミストリー)を用いて,凝集活性に影響のないLys28残基で架橋したAβ42ダイマーを合成したが,DNAアプタマーのセレクション時に使用するトリスバッファー中で,Aβ42ダイマーは短時間で凝集して線維(フィブリル)化してしまうことがわかった.そこで,再度,戦略を立て直し,Aβ42の毒性発現に必要な部分配列であるAβ10-35を用いてダイマー化させることにした.架橋反応には前々年度に用いたジアミノピメリン酸をリンカーとした手法を用いることによって,収率の増大を試みた.しかしながら,この場合でも凝集してしまったことから,C末端側を36番目まで1残基伸ばしたAβ部分配列を用いたところ,少なくとも24時間以上,安定であった.現在,DNAアプタマーの取得のためのDNAライブラリーの作製を終えたところであり,今後の展開が期待される.以上の成果に加えて,共同研究として,新しいAβ42オリゴマー化阻害剤を開発した.プロドラッグとして設計したキノリン骨格を有する4価の白金化合物は,生体内における代謝作用によって2価の活性型に変換された.そこで,4価の白金化合物をADモデルマウスに胃内強制投与したところ,脳内のオリゴマー形成およびシナプス毒性が顕著に緩和された.Aβ42は高い凝集性を有することから,Aβ42の2量体の合成はいまだ誰もなし得ていない.研究期間の2年度目に,最大の懸念事項であった2量体の合成に向けて解決の糸口が見えたことより,研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる.24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までに調製準備の整ったAβ42の2量体を標的としてアプタマーを作製する.アブタマーは,当初RNAで作製することを想定していたが,予備実験により安定性が問題視されたことから,DNAアプタマーに変更する.DNAアプタマーの利点は,ライブラリーを転写する必要がないことから,時間の短縮化ならびにミスリーディングの低減が期待される.検出は,環境への負荷を考慮して,通常アプタマー作製で用いる放射性同位体を用いずに,DNAをフルオレセイン(FITC)で蛍光標識することで行う.得られたアプタマーを用いて,Aβ42の凝集活性及び神経細胞毒性に対する抑制能を評価し,最も高い活性を示したDNAアプタマーについて,ADモデルマウスの脳切片を用いてin situ蛍光実験により,アミロイド老人斑に対する結合能を評価する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
分散共有メモリにおける新しいデーター貫性制御モデルの提案

近年、低価格で高性能のUNIXワークステーションをネットワークにより結合し、さらに高性能の並列・分散計算機環境を実現する試みが容易に行えるようになってきている。本研究はこのような分散的環境において共有メモリを実現するための制御機構、すなわち分散共有メモリに関するもので、その性能向上を図ることが目的である。分散共有メモリを実現する場合、共有メモリへのアクセス時に命令の種別とアドレスに応じて、分散している計算機相互で適切な通信を行う処理が必要である。その通信オーバーヘッドを節減させ応答性を向上させる目的で各計算機上に共有メモリの複製を用意するのが一般的であるが、その場合にデーター貫性を保つための複雑なメカニズムも必要としていた。そこで本研究では、非常に簡潔な分散共有メモリ制御機構で、大幅に通信回数を節減でき、かつ、厳密にデーター貫性を保つことのできる新しい方式を考案した。そして、その方式の正当性について検討した。これと並行して、上記の分散的環境を実際に多数のUNIXワークステーションを利用して構築した。そして、このUNIXワークステーション群上において効率的に並列実行をサポートするための実行管理機構の設計・実現を行った(とくに、具体的な応用としてゲーム木を並列探索する場合について考えた。)現在この実行管理機構を拡張する形で、本研究で考案したデーター貫性制御方式による分散共有メモリの実現を行っている。この分散共有メモリ制御機構によりどの程度性能が向上するのかを、実際に並列応用プログラムを動作させて評価していく予定である。
GFP遺伝子導入胃癌・大腸癌細胞株を用いたリンパ節転移機構の解析

胃がん、大腸がんの予後を規定する最も重要な因子であるリンパ節転移の機構を解明するため、臨床病理学的ならびに実験的に腫瘍リンパ管新生について検討し、以下の諸点を明らかにした。1)消化器がんにおける腫瘍リンパ管新生のin vivoにおける実態を明らかにするためにリンパ管内皮特異抗体D2-40を用いて胃癌50例、大腸癌61例のリンパ管新生を免疫組織学的に検討した。その結果、いずれの腫瘍においてもリンパ管新生は血管新生のように腫瘍組織内では殆ど起こらず、主として腫瘍周囲で起こることを明らかにした。VEGF-Cの発現はこれとよく一致して周囲正常上皮に比べ腫瘍細胞でむしろ減少傾向が認められたことから、リンパ管新生はVEGF-Cが既存のリンパ管に作用して誘導される可能性が示唆された。2)次にこれら臨床例の腫瘍リンパ管新生に関する観察結果を実験的に検証するためにGFP遺伝子を導入した胃癌、大腸癌リンパ節転移細胞株とmicrolymphangiographyを組み合わせて腫瘍リンパ管新生をヌードマウス皮下移植系で実験的に解析した。その結果、上記臨床例の観察結果とよく一致して、リンパ管新生は腫瘍組織内ではなくむしろ腫瘍周囲の既存のリンパ管で起こり、腫瘍細胞のリンパ管侵襲も腫瘍辺縁部で起きている可能性が示唆された。3)VEGF-Cのリンパ節転移における役割を明らかにするため、リンパ節非転移性で、VEGF-C低発現ヒト大腸癌細胞株にVEGF-Cを強制発現させた安定発現株ではリンパ節転移の有意な促進は見られなかった。一方、リンパ節転移能を有し、VEGF-Cを高発現するヒト大腸癌細胞株にVEGFC ShRNA plasmidベクターを導入した安定発現株ではリンパ管密度ならびにリンパ節転移能が軽度ながら抑制されたことから、リンパ節転移能の獲得にはVEGF-Cを介したリンパ管新生だけでは十分ではなく、腫瘍のリンパ管侵襲能も関与している可能性が示唆された。4)腫瘍細胞とリンパ管との相互作用を解析するためにHPVE6,E7およびhTERT遺伝子を導入して作成したヒト不死化リンパ管内皮細胞株(HuTLEC)および上記大腸癌リンパ節転移細胞株(COLM-5)を組み合わせて構築したin vitro解析システムを用いて、COLM-5細胞の培地中にVEGF-C刺激に比べ数倍高い転写活性をluciferase assayで検出し、VEGF-C以外の新しい管腔形成促進因子が存在する可能性を示唆した。胃がん、大腸がんの予後を規定する最も重要な因子であるリンパ節転移の機構を解明するため、その鍵を握る腫瘍リンパ管新生について検討し、今年度は以下の諸点を明らかにした。1)大腸癌における腫瘍リンパ管新生のin vivoにおける実態を明らかにするためにリンパ管内皮特異抗体、D2-40(我々はエピトープがPodoplaninである事を明らかにしている)を用いて大腸癌臨床例61例のリンパ管新生の検討をおこなった。その結果、リンパ管新生は血管新生とは異なり腫瘍周囲で起こり、繊維性間質の豊富な腫瘍組織内ではむしろ正常組織に比べ減少していることが明らかとなった。またがん細胞のリンパ管侵襲は腫瘍先進部の芽出(budding)部位の新生リンパ管で起きていることを示唆する所見を得た。

次にこれら臨床例の腫瘍リンパ管新生に関する観察結果を実験的に検証するためにDsRed遺伝子を導入した大腸癌リンパ節転移細胞株(COLM-5)とFITC-Dextranを用いたmicro lymphangiographyを組み合わせてヒト大腸がんの腫瘍リンパ管新生をヌードマウスの系で解析した。その結果、臨床材料の観察結果と同様に、腫瘍リンパ管は腫瘍組織内ではなく腫瘍周囲の既存のリンパ管から新生され、実験モデルでも腫瘍細胞のリンパ管侵襲は腫瘍辺縁部で起きることを示唆する所見を得た。2)VEGF-Cのリンパ節転移における役割を明らかにするため、リンパ節転移能を有するVEGF-C産生性ヒト大腸癌および胃癌細胞株に大腸菌(E.coli cells, JM109)で増幅、精製したsmall hairpin RNA plasmids, Human VEGFCベクター(SuperArray)をlipofectoamineによりtransfectionした。Transientの発現系ではmRNAレベルの発現抑制は確認しており、現在、G418選択により安定発現株の分離をこころみている。3)腫瘍細胞とリンパ管との相互作用を解析するためにHPVE6,E7およびhTERT遺伝子を導入して作成したヒト不死化リンパ管内皮細胞株(HuTLEC)および上記大腸癌リンパ節転移細胞株、COLM-5を組み合わせたin vitro解析システムを用いてCOLM-5細胞の培地中にVEGF-C刺激に比べAP1,Sreなどの転写因子の数倍高い転写活性をluciferase assayで検出し、VEGF-C以外の新しい管腔形成促進因子が存在する可能性を見出した。胃がん、大腸がんの予後を規定する最も重要な因子であるリンパ節転移の機構を解明するため、今年度も引き続き腫瘍リンパ管新生について検討し、以下の諸点を明らかにした。1)胃癌・大腸癌における腫瘍リンパ管新生のin vivoにおける実態を明らかにするためにリンパ管内皮特異抗体D2-40(podoplanin)を用いて胃癌50例、大腸癌61例のリンパ管新生の免疫組織学的検討をおこなった。その結果、いずれの腫瘍においてもリンパ管新生は腫瘍周囲で起こり、血管新生のように腫瘍組織内では起こらず、むしろ正常組織に比べ減少していることを明らかにした。これに一致してVEGF-Cの発現は周囲正常上皮に比べ腫瘍細胞でむしろ減少傾向が認められた。また大腸がん細胞のリンパ管侵襲は腫瘍先進部の芽出(budding)部位の新生小リンパ管で起きていることを示唆する組織学的所見を認めたが、胃癌ではそのような所見は少なく、胃癌と大腸がんでリンパ管侵襲の機構が異なる可能性が示唆された。2)次にこれら臨床例の腫瘍リンパ管新生に関する観察結果を実験的に検証するためにDsRed遺伝子を導入した胃癌(GCIY)・大腸癌リンパ節転移細胞株(COLM-5)とFITC-Dextranを用いたmicrolymphangiographyを組み合わせて腫瘍リンパ管新生をヌードマウス皮下移植系で実験的に解析した。
多結晶窒化物半導体の電界放射電子源、可視蛍光体への応用に関する研究

Mo金属基板上に多結晶GaNを成長した場合、グレインの大きさとして適当な大きさの時に最も低いしきい電界6.4V/μmの電界電子放出が得られた。実効的に電界放出トンネル障壁高さを低減する目的で、GaN表面に薄いAlN層を形成し、このことにより電子放出のしきい電界値を更に低下できることを確認した。電子親和力が0.8eV減少することを明らかとした。グレイン構造を制御することにより更に低いしきい電界が得られるとの結論から、薄いSiO_2自然酸化膜が表面に形成されているSi基板上へのGaNの成長を検討した。この結果、GaNはきれいな柱状のGaN(ナノロッド)となり、電界電子放出しきい電界として1.25V/μmと大幅な改善が見られた。放出電流密度としても2.5V/μmで2.5mA/cm^2の大きな電流の得られ、実用化可能な値である。基板(下地)との密着性の良さを考慮すると、電界放出電子源への応用が有望であることが明らかとなった。希土類添加GaN(GaEuN,GaGdN,GaDyN)からは、強くシャープなフォトルミネセンス(PL)可視発光が得られた。これらの発光の発光波長が温度無依存であること、発光寿命がμsec以上と長いことから希土類原子の内核準位間遷移によるものと同定された。可視域発光蛍光体としての可能性が十分あると考えられる。さらに、室温強磁性を示すことを見出した。発光と磁場の相互作用を利用したデバイス(スピントロニクス)への展開も興味がもたれる。本研究の目的は、第1には、金属基板上成長多結晶III-V族窒化物半導体、特にAlGaNを用いることによる優れた電界放出特性、安定性を明らかとし、電界放出電子源実現可能性を明らかとすることであり、第2には、希土類原子の添加により良好な可視域発光蛍光体としての性質を明らかとすることである。まず、Mo金属基板上に多結晶GaNを成長した場合、多結晶GaN/Mo基板ヘテロ接合がオーミック特性を示すことを確認した。これは裏面から電極を取ることが可能であり、多結晶GaNの大きな特長である。次に、多結晶GaNと対抗する電極との間に電界をかけた場合、比較的低電界から電子放出が起ることを見出した。飽和電流密度も比較的高い値が得られた。多結晶GaNの成長条件、特に基板温度による電界電子放出特性の依存性を調べ、最適な基板温度のあることを見出した。多結晶GaNのグレイン構造との関係を調べ、表面凹凸構造の形状と関係していることが分かった。すなわち、グレインの大きさとして適当な大きさの時に最も低いしきい電界6.4V/μmが得られた。さらに、実効的に電界放出トンネル障壁高さを低減する目的で、GaN表面に薄いAlN層を形成し、このことにより電子放出のしきい電界値を更に低下できることを確認した。Fowler-Nordheim plotにより電子親和力が0.8ev減少したと評価された。希土類添加GaNについては、まずは希土類添加の単結晶GaN(GaEuN,GaGdN,GaDyN)の発光特性を調べ、強くシャープな可視発光が得られることを確認した。これらの発光は希土類原子の内核準位間遷移によるものと同定された。さらに、これら希土類添加GaNの磁性半導体への応用を念頭に、磁化特性を調べ、室温強磁性を示すことを見出した。本研究の目的は、第1には、多結晶III-V族窒化物半導体を用いることによる優れた電界放出特性、安定性を明らかとし、電界放出電子源実現可能性を明らかとすることであり、第2には、希土類原子の添加により良好な可視域発光蛍光体としての性質を明らかとすることである。

Mo金属基板上に成長した多結晶GaNからは、電界電子放出しきい電界として6.4V/μmいう低いしきい電界が得られること、また、このGaN表面に薄いAlN層を形成することによりしきい電界値を更に低下できる(実効的に電子親和力が0.8eV減少する)ことを既に確認してきた。16年度は、多結晶GaNのグレイン構造に注目して検討した。この結果、グレイン構造が様々な方向を向いていることにより、グレインの境界で電圧低下が起こり、電界電子放出しきい電圧を高くしていることが見出され、グレイン構造を制御することにより更に低いしきい電界が得られるとの結論に達した。我々が以前に石英ガラス基板上成長GaNで観測されていた柱状成長に注目し、薄いSiO_2自然酸化膜が表面に形成されているSi基板上へのGaNの成長を検討した。この結果、GaNはきれいな柱状のGaN(ナノロッド)となり、電界電子放出しきい電界として1.25V/μmと大幅な改善が見られた。放出電流密度としても2.5V/μmで2.5mA/cm^2の大きな電流の得られることが明らかとなった。この特性は、最近話題になっているカーボンナノチューブ(CNT)による電界電子放出特性に比べ同等以上である。基板(下地)との密着性の良さを考慮すると、電界放出電子源への応用が有望であることが明らかとなった。希土類添加GaN(GaEuN, GaGdN, GaDyN)からは、強くシャープなフォトルミネセンス(PL)可視発光が得られた。これらの発光の発光波長が温度無依存であること、発光寿命がμsec以上と長いことから希土類原子の内核準位間遷移によるものと同定された。可視域発光蛍光体としての可能性が十分あると考えられる.なお、これら希土類添加GaNでは室温強磁性が観測されており、発光と磁場の相互作用を利用したデバイス(スピントロニクス)への展開も興味がもたれる。
朝食摂取の有無による脳血流動態と自律神経系への影響

最終年度では、朝食摂取の有無による脳血流量の変化について、fMRIで撮影した結果を解析し、fNIRSの結果と合わせて評価・考察した。fNIRSでは、欠食日に比して摂取日にストループ課題遂行時に前頭部の脳血流増加が見られた(p<0.05)。特に思考開始時(1番初めの課題)と比較的難課題であるストループ干渉課題実施時に脳血流量の増加があり、この時の血流変化は欠食日に比べて、摂取日の方が有意に活性化されていた(p<0.05)。fMRIでは、ADT検査で、朝食欠食より摂取日で右上側頭回、右上前頭回、右前頭眼窩野部位の有意な脳活性化がみられた(p<0.001)。左中後頭回では、反対に摂取日より欠食日に有意な脳賦活があった(p<0.001)。PASATでは、有意差はなかったものの右上側頭溝、右前頭極で朝食摂取日に活性化を表す画像変化が示された。朝食の学力との関連や知的作業への影響については多くの疫学研究結果が報告されており、朝食の脳活動への影響が周知されている。しかし、脳活動の指標である脳血流動態に関しては、Transformer regulation関与により食事の影響としての変化をきたさないとする知見や朝食の量や質により差異があることも報告されている。これらから、朝食摂取と脳血流動態については更なる検討が必要であり、研究蓄積が必要であると言える。そこで本研究は、朝食摂取の有無の影響を脳血流動態変化と自律神経系指標により明らかにすることを目的とした。研究代表者は、朝食摂取習慣を有する健常な女子大学生を対象として、朝食摂取日と非摂取日の2両日(2週間以上空けて実施)にストループ課題(新ストループ検査)負荷を行い、その時の脳血流動態を近赤外線分光法(NIRS)装置で測定した。本年度は、この実験による前頭葉脳血流部位の検討と習慣的欠食者に対して同様の実験を実施した際の解析を行った。その結果、朝食摂取日は欠食日に比べて全課題遂行時の脳血流量の指標である酸素化ヘモグロビン(Z-score)の増加が認められたが、課題により有意差の有無が異なった。有意に摂取日に脳血流が増加した課題は、最初の課題と難課題であった。今回の解析では、摂取日に右脳の活性化が左脳よりも有意に増加したことが明示されたことから朝食摂取の影響と右脳活動に何らかの関連がある可能性が示唆された。初年度は、習慣的に朝食を摂取する健常女子大学生を対象とした朝食摂取有無による脳血流動態の変化について解析をすることができた。しかし、習慣的朝食欠食者や男性の検討には及んでいない。また、脳血流測定と同時に自律神経系への影響についての検討を計画したが、使用機器の検討が遅れて実験が実施出来なかった。次年度以降に機器購入を行い、追加実験を実施していく。朝食摂取の有無と知的課題遂行能力に関しては多くの疫学研究からその影響が報告されている。しかし、朝食摂取や非摂取後の状態で実際に知的課題を負荷した際に起こる影響については、明確にはされていない。知的課題時の評価方法として、脳波測定やMRI、脳血流測定など様々な方法があるが、初年度は、近赤外線分光法(NIRS)装置を用いて知的課題負荷時の脳血流量を測定して、朝食摂取の有無についての影響を検討した。実験は、朝食摂取が習慣化している健常な女子大学生を対象として、朝食摂取日と非摂取日の2両日(2週間空けて実施)にストループ課題(新ストループ検査)負荷を行って実験を行った。前頭葉の脳血流量について、左右脳の差異について分析した結果、朝食摂取の有無によって有意差が示されたのは、最初の課題と難課題の時であった。左右脳では、朝食摂取日の右脳の活性化が左脳よりも増加したことを示された。この結果を踏まえて、本年度は、更に研究を進めて、fMRIにて知的課題負荷時の脳血流量の賦活差異について検討した。被験者5名に対して、朝食摂取日と非摂取日の2両日に知的課題を負荷する実験を実施し、その結果を分析した。fMRI測定時の知的課題負荷は、日本脳高次機能障害学会の標準注意検査法より1聴覚性検査課題(ADT)と2PASATをテープで流して実施した。結果、朝食摂取日のMRI画像に非摂取日に比べて有意な脳賦活部位が存在した。当初、前年度に報告した近赤外線分光法(NIRS)による脳血流測定の際には、自律神経の作用も影響するものと思われ、脳血流測定と同時にHRVによる自律神経系のモニタリングも行う予定であった。本年度は、fMRIによる実験研究の解析等を行い、NIRSと自律神経系に関する研究実施は出来なかった。次年度に機器の購入及び実験・分析を行っていく。平成29年度はfMRIを使用した脳血流動態の測定結果について分析し発表を行った。方法は、朝食摂取と非摂取日の同時刻にfMRIで知的課題負荷時の遂行中の脳血流動態についての解析を行った。朝食摂取日に賦活化された部位は、各課題の内容により誘発されると予測される賦活部位であった。

一部、欠食日の方が活性化された部位はあるものの聴覚性検査課題(ADT)とPaced Auditory Serial Addition Test(PASSAT)とも有意差のあった部位は、朝食摂取日の方が欠食日に比して明確であった。特にADTのような言語課題負荷時には、聴覚性の言語処理や感覚・認識機能、意思決定などの能力に関わる部位の活性化に朝食摂取の有無が関与した可能性がある。PASSAT課題においては、画像解析で有意に賦活化がみられた部位は、発声機能や記憶、意思決定・認識の部位であり、これらの機能の活性化に朝食が影響する可能性が示された。これまで、fNIRSでの結果を裏付ける結果となり、朝食摂取の影響による可能性を指示した。これまでは、習慣的朝食摂取者の脳血流量の変化を近赤外線分光法(fNIRS)装置を使用して課題負荷時の変化を明示することができた。しかしながら、対象者を習慣的朝食摂取者に限って実施したことで習慣的欠食者の場合にも同様の変化がみられるかについて、明らかにする必要があった。そのため、追加実験を欠食者を対象にした実施したが、予定した被験者が集まらなかったため、今年度は解析までには至らなかった。最終年度では、朝食摂取の有無による脳血流量の変化について、fMRIで撮影した結果を解析し、fNIRSの結果と合わせて評価・考察した。fNIRSでは、欠食日に比して摂取日にストループ課題遂行時に前頭部の脳血流増加が見られた(p<0.05)。特に思考開始時(1番初めの課題)と比較的難課題であるストループ干渉課題実施時に脳血流量の増加があり、この時の血流変化は欠食日に比べて、摂取日の方が有意に活性化されていた(p<0.05)。fMRIでは、ADT検査で、朝食欠食より摂取日で右上側頭回、右上前頭回、右前頭眼窩野部位の有意な脳活性化がみられた(p<0.001)。左中後頭回では、反対に摂取日より欠食日に有意な脳賦活があった(p<0.001)。PASATでは、有意差はなかったものの右上側頭溝、右前頭極で朝食摂取日に活性化を表す画像変化が示された。平成28年度より、追加実験として習慣的朝食欠食者を対象とした実験を実施していく。加えて、これまでのNIRSデータについて、異なる解析方法で分析し詳細な検討を重ねていく。朝食摂取の有無による知的課題負荷時の自律神経系への影響については、HRVと唾液中ストレス指標を用いて検討していく。最終年度は、朝食摂取及び非摂取による知的課題負荷時の自律神経系への影響についても検討する予定である。fNIRSについて、これまでに習慣的朝食摂取者を対象として実験を実施したが、習慣的欠食者についても同様のプロトコルで実験を行っている。この追加実験結果についての解析及び発表を行っていく。平成27年度に自律神経系に関する実験を実施予定であったが、脳血流解析に時間がかかり、心電図モニター(HRV)の機器購入の検討ができなかった。そのため、平成27年度に予定していた心電図モニター機器の購入を翌年度に繰り越した。当初の計画であった脳血流測定と一緒に自律神経系の評価は唾液によるストレス指標の評価のみである。HRV機器は購入していないため、その分が余剰金とされている。また、fMRIに関する被験者も当初の予定人数が少なく、5名であったため謝金等の発生が少なかった。本年度の計画では、解析に関して謝金等を計上していたが、解析が途中であったため来年度に使用を計画している。その他の計上では、委託検査を計上していたが、被験者数が少なかったために計上額より使用額が下回った。平成27年度に購入予定であった心電図モニター(HRV)の購入を行い、追加実験を実施していく。最終年度で自律神経系指標について、HRV機器の購入及び実験を行う予定である。
高温環境における手腕振動による末梢血流反応の特性に関する研究

私共はチェンソー作業に伴なう手指末梢血流の生理反応を検討するため、同工具操作に伴なう振動、騒音、工具把持の各要因の影響を実験的に皮膚温、皮膚血流の変動で観察した。手指血流はこれら各要因の負荷時に減少し、負荷解除後一過性に増加するという再現性の高いパターンの変動を認め、振動+騒音+工具把持の3つの要因を組合せたときの変動が最も大きく、これら各要因単独での曝露の際の変動の大きさを有意に上回っていた。併せて私共は熱帯雨林でチェンソーを用いて林業労仂に従事する労仂者の調査を行ない、手腕振動の曝露レベルは高いにも拘らず、末梢血流障害は殆んど認められず、高温環境の影響が大きいことを確認した。本研究では手指末梢血流の観察指標として末梢血圧(光電容積詠波法による血圧モニターシステム)及び負荷前後のレーザーフローメーターによる末梢血流量の観察を加え、関連作業要因として高温環境(27°C30°C)を設定し、従来の20°C環境における変動と比較した。対象は振動作業圧のない成人男子6名で、手腕振動はチェンソー操作により(上下方向153.5dB、左右149.0dB、前後151.5dB)、120秒のonーtime期間中とその前後5分間の変動をモニターした。その結果、無負荷立位に比し、単独の要因としては振動のみ(p<0.05)、振動+騒音(P<0.001)で有意の変動を示し、さらに振動+騒音+把持でこれら各要因の単独曝露に比し有意(P<0.001)の上昇(24±10%)を示した。20°C前後の温度環境下に比し、上記の変動は一過性で負荷解除後直ちに回復する傾向が顕著なこと、無負荷チェンソーの把持(7kg荷重)のみの血流変動が相対的に小さなことが観察された。これ等の成績は振動負荷のみ→振動+騒音→振動+騒音+把持と末梢血流の変動が次第に増加するなかで手腕振動の寄与の大きさが次第に明瞭になったこと、高温環境ガンのような手腕振動の生体影響を抑止する効果が示唆された。
法人処罰の現代的意義

どのようにして法人に刑事責任を負わせるのが妥当であるのかという課題に取り組む本研究における実績の概要は、以下の通りである。本年度は、前年度に得られた知見を深めることのほかに、主として、(1)比較法的検討を行った。法人固有の刑事責任を理論的に解明する試みは各国法制において続けられているが、その点についての共通認識は未だ十分に得られてはいない。次に、(2)法人の刑事責任の範囲を広げ、刑事責任を強化すれば足りるわけではないことから、どのような領域におけるどのような法益侵害行為に対してどのような制裁が有効であるかについての政策論的検討を試みた。その結果、前年度に行った研究とも合わせてみると、法人の行う業務に関してなされる、主として超個人的法益を侵害する行為について、法人に刑事責任を肯定することは、一般に受け入れられやすい傾向にあると言えようが、その一方で刑事責任の本質、また、刑事責任と行政・民事責任との限界づけは必ずしも明らかにされていないままである。我が国の両罰規定によって法人に科される罰金刑の切り離しが実現されて以来、法人には多額の罰金が科され、その効果を増してはいるが、なお、法人の業務自体の停止等を内容とする行政処分の方が効果的に作用する場合も少なくない。そもそも刑罰の本質を自然人についてと同様に理解することができるかには疑問も認められ、むしろ、法人の活動に即した新たな刑罰が構想される必要があり、従来の行政処分、あるいは損害賠償をも視野に入れた上で、刑罰の内容を確定し、それに従って刑事責任の基礎づけを行うことが求められているように思われる。それは自ら手続面においても影響を与え得るものであろう。このような点を基本的視座にすえて、今後も継続的に各論的検討を試みる予定である。どのようにして法人に刑事責任を負わせるのが妥当であるのかという課題に取り組む本研究における本年度の結果は、以下の通りである。1法人処罰に関するこれまでの我が国の議論を分析し、問題点の抽出を行った。この際、刑事責任の本質及びその行政責任・民事責任の本質との区別のあり方にも注意を払った。その結果、刑事責任が倫理的な非難可能性を中核とする内容を有するものであることは肯定できるとしても、それ以上に、後二者との理論的限界づけは未だ明らかにされておらず、この点が、法人処罰をめぐる議論の説得的な展開の制約となっていることが窺われた。2そこで、刑事責任の本質をめぐって、本研究で比較の対象とするドイツにおいてはより多くの議論があるため、その検討を行ったが、法人処罰の可能性を念頭に置いたときの理論的基礎づけには確固たるものが存在しているとは言えないという状況にあることが認められた。3法人処罰が我が国においてこれまでどのような機能を果たしてきたのかについての調査を試みた。現存する両罰規定は、具体的にどのような事案に適用されてきたのかについてはある程度明らかになったものの、両罰規定はどのような時期に、どのような社会・経済状況の中で、どのような必要に応じて制定されたのかという点をめぐっては、現在のところ各法を通じた統一的な事情の存在は明確には認識しえていない。本年度は、以上のような検討結果を前提として、可能であればドイツにおける資料収集や聞き取りをも行った上で、問題解決の視点を得るよう研究を継続する予定である。
新規な原理に基づく多孔質単結晶「スポンジ結晶」の材料化学の創成

我々は、結晶の繰り返し構造には細孔が存在しない物質で単結晶に細孔が空いた多孔質単結晶を見出し「スポンジ結晶」と命名した。水に不溶のヘテロポリ酸塩(NH_4)_3PW_<12> O_<40>が代表的なスポンジ結晶であるが、本研究では、(NH_4)_4SiW_<12> O_<40>に注目した。この物質は水に可溶で、水溶液を蒸発乾固すると空隙率が高い多孔質結晶が析出する。^1H MAS NMRにより細孔内壁に露出しているNH_4+を定量的に区別できた。細孔内へのプロトン導入はNH_4^+のH^+による置換により可能である。結晶の繰り返し構造に細孔が組み込まれている典型的な多孔質単結晶であるゼオライトの化学に対比的なスポンジ結晶の化学が明らかとなった。申請者らが発見し命名した「spongec rystals(スポンジ結晶)」とは、単結晶が、全体の単結晶の秩序性を失わずに、結晶の規則構造には組み込まれていないナノメートル程度の細孔を単結晶内部に生成する全く新しい多孔質単結晶の生成原理に基づく多孔質単結晶であり、ゼオライトのような従来のマイクロポーラスクリスタルとは原理的に異なる新しいタイプの多孔質結晶である.本年度は、ヘテロポリ酸塩(NH_4)_4SiW_<12>O_<40>の多孔質性の解析に注力した。この化合物は、カチオンとアニオンの比が4:1であるにもかかわらず、粉末X線回折はカチオン:アニオン比が3:1の(NH_4)_3PW_<12>O_<40>と同じ回折パターンを与えることを確認した。N2吸着等温泉はI型となり、その吸着量から計算した空隙率は、25%に達した。元素分析からはほぼ想定された組成になっていることを確認した。このことから、カチオン:アニオン比が3:1の結晶構造のカチオンサイトをすべてNH_4カチオンが占めて、組成比を保つためにアニオンサイトが1/4欠損し、その欠損が外部と連結している細孔モデルが改めて支持された。リートベルト解析の結果もこのモデルと矛盾はない。細孔の配列が規則的であるとするとX線回折に現れると考えられ、細孔は特別な秩序を持たず、スポンジのように単結晶中にランダムに空いていると考えられる。NH_4カチオンの一部をプロトンに置換すると、SF法で解析した細孔径分布のピークが大きい方へシフトした。これは細孔内壁に露出しているNH4カチオンがファンデルワールス半径の小さいプロトンに替わったことに対応していると考えられ、組成による細孔径制御の可能性が示唆された。申請者らが発見し命名した「sponge crystals(スポンジ結晶)」とは、単結晶が、全体の単結晶の秩序性を失わずに、結晶の規則構造には組み込まれていないナノメートル程度の細孔を単結晶内部に生成する全く新しい多孔質単結晶の生成原理に基づく多孔質単結晶であり、ゼオライトのような従来のマイクロポーラスクリスタルとは原理的に異なる新しいタイプの多孔質結晶である昨年度に引き続き、ヘテロポリ酸塩(NH_4)_4SiW_<12>O_<40>の多孔質性の解析に注力するとともに、その細孔の機能発現についても視野に入れた検討を行った。まず、NH_4カチオンの状態分析を行うため、H MAS-NMRによる解析を行った。NH_4カチオンに帰属されるシグナルは、基本的に2種現れた。含水状態と脱水状態のスペクトルの比較、アンモニウムタングステンブロンズなどの文献値との比較から、高磁場側のシグナルをSiW_<12>O_<40>に挟まれ強く遮蔽されたNH_4カチオン、低磁場側のシグナルを細孔内表面に露出し遮蔽の弱いNH_4カチオンに帰属した。これらの積分強度比は約1:3となった。この比は、カチオン:アニオン比が3:1の結晶構造のカチオンサイトをすべてNH_4カチオンが占めて、組成比を保つためにアニオンサイトが1/4欠損し、その欠損が外部と連結している細孔モデルで矛盾なく説明できることが分子モデルの検討により明らかとなった。NH_4カチオンの一部をプロトンに置換した試料のNMRスペクトルも上記のモデルから説明可能であった。このように、この化合物では、スポンジのように単結晶中にランダムに空いていると考えられる。

次に、細孔の機能を生かす意味で、この化合物の含水状態でのプロトン伝導を測定したところ、10^<-4>Scm^<-1>台の値が得られた。脱水すると伝導率が大きく低下することから吸着水が関与したプロトン伝導が発現していると考えられる。
射影平面のGalois被覆の双有理不変量とコホモロジー表現

1.当該研究の目的は、射影平面のGalois被覆のコホモロジー表現を調べることであるが、今年度は昨年度に引き続いてHilbert modular多様体に関してコホモロジー表現を調べた。Kをn次総実代数体とし、nをKの整数環_<OK>のイデアルとする。X(n)をlevel nのHilbert modular多様体とするとき、X(n)はX(_<OK>)のGalois被覆で、SL_2(_<OK>/n)をGalois群として持つ。このGalois群はH^0(X(n),Ω^n)に作用しているが、私はこの作用に付随する表現を調べた。昨年度は、n=2の場合を考察し、Meyer-Szechの公式と斎藤裕氏の公式の一般化を与えた。今年度は一般のnの場合を考察し、昨年度に得られた結果を一般化した。さらに、Eichlerの公式とHeckeの公式の一般化も証明することができた。2.levelのついたquaternion modular threefoldsを考察し、levelが十分大きいとき、その多様体の上に有理曲線や楕円曲線が存在しないことが判明した。来年度以降もこの多様体を研究していく予定である。当該研究の目的は,射影平面のGalois被覆のコホモロジー表現を調べることであるが,今年度はHibert modular曲面の場合に限定してコホモロジー表現を調べた.X(n)を実数体Kのlevel nのHilbert modular曲面とするとX(n)はX(O_K)のGalois被覆で,Kの判別式が小さいとき,X(O_K)は射影平面であることが知られている.Galois群SL_2(O_K)/Г(n)はコホモロジー群H^0(X(n),Ω^2)に作用していて,この作用に付随する表現に現われる,class(G)の既約表現の重複度のある1次結合をmとする.nが素イデアルのとき,MeyerとSzechはmがKの相対類数の和として書けることを示した.また,斉藤裕氏はmを別の形に書き直してEichlerの公式の2次元版を与えた.nが平方因子をもたないときに当該研究代表者はMeyerとSzechの公式の一般化と斉藤裕氏の公式の一般化を証明した.1.当該研究の目的は、射影平面のGalois被覆のコホモロジー表現を調べることであるが、今年度は昨年度に引き続いてHilbert modular多様体に関してコホモロジー表現を調べた。
脳深部刺激療法の効果発現メカニズム-神経細胞新生の立場から

脳深部刺激術(deep brain stimulation;DBS)の効果発現メカニズムについて、神経新生の関与について検討することを目的とした。動物実験により視床下核周辺で発現する転写因子Pax6が有用な神経新生マーカーとなり得る可能性を見出した。また、パーキンソン病症例の脳白質量とDBS後の運動症状改善率との強い相関関係を明らかにし、運動回路の各コンポーネントを結ぶ軸索およびミエリンの量的保存がDBSの効果発現に重要であることを見出した。今後安定したDBSの動物モデルを確立し、DBSによる神経新生マーカーの発現分布を検討する。神経組織に修飾を加えて、機能修復を行うニューロモデュレーションは、神経疾患の新たな治療法として注目を集めている。本研究課題の主目的である、中枢神経刺激療法の効果発現メカニズムの解明は神経科学の基礎的研究分野でも重要なテーマの一つである(Fuentes et al., Science 323:1578-1582,2009)。私たちの施設で行っている脳深部刺激術(deep brain stimulation, DBS)は、その顕著な治療効果から近年盛んに行われるようになった中枢神経刺激療法の一つである。私たちの今回の研究で、DBSは視床出血後に起こる2次性半身ジストニアに対して効果があることが明らかとなり、その適応疾患がさらに広がる可能性を示した(研究発表・雑誌論文参照)。また、すでにその効果が広く知られているパーキンソン病に対するDBSであるが、各症例の脳画像所見とDBSの効果に関する研究をすすめる中で明らかになったのは、脳白質量と術後の運動症状の改善率の強い相関関係であった。このことから、効果発現に重要な要素の一つは、運動回路のconnectivityが十分維持されていることと考えられる。この結果は、効果発現メカニズムの解明の足がかりとなる重要な知見と考えられ、現在投稿中の論文で発表予定である。効果発現メカニズムと神経新生の関係は、計画書に記載したような小動物を用いた実験が進行中であり、近日中に遺伝子解析や組織解析の結果をまとめる予定である。中枢神経刺激療法の一つである脳深部刺激術(DBS)は、パーキンソン病、ジストニア、あるいは本態性振戦などの神経疾患に対して有効であることが臨床的に広く認められており、私たちの施設でも日常的に行われている(業績1)。しかしながら、その効果発現メカニズムに関しては不明な点が多く、神経科学の基礎研究分野でも重要なテーマの一つである。本研究課題で私たちは、DBSの効果発現機序に神経新生すなわち神経回路の再編成が関与している可能性を探る。神経新生のマーカーとして、TuJ1、NeuroD、Emx2、Pax6、及びCR-50が有効であることは、すでにマウス脳の免疫染色における予備実験で明らかになった。特に中枢神経の発達期において神経細胞の分化に重要な役割を担う転写因子Pax6は、DBSの標的核である視床下核に近い成体マウスの不確帯で発現していることがこの予備実験で明らかとなり、特に有用な神経新生のマーカーとなり得るのではないかと注目している。また、作用機序解明に関する臨床的なアプローチも行っている。術前の定量的3次元脳画像とDBSの症状改善効果の関連性を研究する中で明らかになったのは、各症例の脳白質量と術後の運動症状改善率との強い相関関係であった。運動回路の各コンポーネントを結ぶ軸索及びその機能を保つミエリンが量的に保たれていることがDBSの効果発現に重要であるということは、刺激療法の効果はその刺激部位局所にとどまらず関連する神経回路全体に波及していることを示唆する結果である(Hamasaki et al., Acta Neurochir 2010, in press)。神経新生の検索は、計画書のとおり運動回路全体を分画して行う必要があろう。ラットにおけるDBSの実験系が確立されつつあり、来年度は細胞レベル及び遺伝子レベルの解析を行う予定である。中枢神経刺激療法の一つである脳深部刺激術(DBS)は、パーキンソン病、ジストニア、あるいは本態性振戦などの神経疾患に対して有効であることが臨床的に広く認められており、私たちの施設でも日常的に行われている。本年度発表した定量的3次元脳画像とDBSの症状改善効果の関連性についての論文では、パーキンソン病症例の脳白質量と術後の運動症状改善率との強い相関関係を明らかにした。

これは、運動回路の各コンポーネントを結ぶ軸索及びその機能を保つミエリンが量的に保たれていることがDBSの効果発現に重要であるということは意味し、刺激療法の効果はその刺激部位局所にとどまらず関連する神経回路全体に波及していることを示唆する結果である(Hamasaki et al., Acta Neurochir 2010 ; 152 : 997-1006)。また実験計画に則り、ラット用の刺激電極を購入し、視床下核DBSについて試行した。動物用定位脳手術装置を使用し、ラット脳アトラスに基づいて、視床下核に色素(エバンスブルー)を注入した後、灌流固定してその位置を確認した。しかしながらラットの視床下核は微小であり、安定的に電極を埋め込む技術を研究期間内に確立することができなかった。今後この技術を確立し、運動回路における神経新生の検索と細胞レベル及び遺伝子レベルの解析を行う予定である。
胃癌・大網相互コミュニケーションからみた胃癌腹膜播種メカニズムの解明

大網脂肪細胞の培養液の刺激により、有意な胃癌細胞の細胞増殖・運動能が増強した。また、大網脂肪細胞により刺激をうけた胃癌細胞と血管内皮細胞の共培養により、血管新生能が亢進することが明らかとなった。網羅的解析により、大網脂肪細胞培養液にはprotein-Xが高発現していることがわかり、protein-X familyのなかでも「Y」が有意に高発現していることが明らかになった。大網脂肪細胞から「Y」をsiRNAによりノックダウンすると、大網脂肪細胞刺激による胃癌細胞の増殖能や運動能・血管新生能は有意に低下した。また、胃癌細胞が大網脂肪細胞からの刺激をうけると、胃癌細胞中の複数の血管新生因子の発現が亢進し、AKTのリン酸化を誘導し、その結果胃癌細胞の悪性化の増殖能や浸潤能をもたらし、結果腹膜への癌浸潤を誘導することが示唆された。以上の現象は、腫瘍移植動物実験においても確認され、腹膜転移をともなった胃癌患者の尿中では「Y」の濃度が有意に高値を示した。胃癌が高頻度に腹膜転移を併発する謎を、胃の微小環境である大網脂肪細胞との相互コミュニケーションに焦点をあて研究を行った。具体的には、胃癌原発細胞と大網脂肪細胞の培養系において下記の結果をえた。まずは、胃癌細胞株は転移ではなく2つの胃原発腫瘍から樹立した胃癌細胞株を使用した。大網細胞はヒト大網から樹立した大網脂肪前駆細胞を培養した後、脂肪への分化を行い分化後の成熟した脂肪細胞を使用した。大網脂肪細胞から培養液を採取し、通常の培養液と脂肪細胞培養液の2群にわけ、それらと培養した際の胃癌細胞の増殖能・運動能を検討したところ、大網脂肪細胞培養液により胃癌細胞の増殖能ならびに運動能が亢進した。次に「通常の胃癌細胞」と、「大網脂肪細胞培養液と培養した後の胃癌細胞」の2つの胃癌細胞とヒト血管内皮細胞を共培養した。大網脂肪細胞培養液による刺激をうけた後の胃癌細胞と共培養することにより、通常の胃癌細胞との共培養に比べ、血管内皮細胞の運動能およびtube形成能の亢進をみとめた。以上の結果から、大網脂肪細胞が胃癌細胞を活性化すること、さらにそれに伴い周囲の血管内皮細胞の遊走能が増加し、血管新生が活性化されることが示唆された。次に上記のような、大網脂肪細胞が胃癌および血管新生を活性化するメカニズムを検討するために大網細胞培養液内に多くふくまれる分泌タンパクを同定するためプロテインアレイによる網羅的解析を施行し、大網細胞培養液内で有意に上昇しているタンパクを複数同定した。胃癌細胞および血管内皮細胞と、大網脂肪細胞との共培養系を使用した実験系により、大網脂肪細胞が微小環境として作用し、胃癌進展へ及ぼす表現型の変化を示した。またそのメカニズムを説明する候補因子もいくつか抽出することができた。胃癌が高頻度に腹膜転移をきたす謎を、胃に隣接する最大の腹膜組織である大網の脂肪細胞と胃癌の相互コミュニケーションに焦点をあてて研究を行った。これまでの研究において、ヒト胃癌細胞をヒト大網脂肪細胞の培養液で刺激することにより、ヒト胃癌細胞の細胞増殖および細胞浸潤能が亢進するとともに、血管内皮細胞の運動能および血管新生能も促進されることを見出した。次にこれらのメカニズムを解明するために、まず胃癌細胞にどのような変化がみられたのかを網羅的に解析し、ヒト大網脂肪細胞刺激により胃癌細胞中のある血管新生因子の発現が亢進することを見出した。さらに胃癌細胞に上記の影響をあたえる、大網脂肪細胞側の因子をつきとめるために別の網羅的解析を行い、ヒト大網脂肪細胞から分泌されるあるタンパク(X)を責任因子として同定した。ヒト大網脂肪細胞からXをサイレンシング(X-siRNA)することにより、ヒト大網脂肪細胞の刺激により誘発された上記の胃癌細胞や血管内皮細胞の変化はすべて抑制された。また大網脂肪細胞刺激により発現が増加した胃癌細胞中の血管新生因子の発現はX-siRNA大網脂肪細胞による刺激では、発現が抑制された。これらのことからヒト大網脂肪細胞により胃癌が活性化されるとともに血管新生が誘導されること、そして大網脂肪中に含まれるタンパクXがその作用の中心的役割を担うことが示唆された。次にヒト胃癌細胞移植マウスモデルを使用した動物実験へ進むにあたり、腫瘍を可視化するためにルシフェラーゼをトランスフェクションした胃癌細胞を樹立した。大網脂肪が、胃がんの進行・浸潤ならびに血管新生能亢進に深くかかわることを、in vitroにおいて証明した。また、大網脂肪細胞中のあるタンパク: Xがそのメカニズムの中心的役割を果たすことを見出した。胃癌が高頻度に腹膜転移をきたすメカニズムの解明のため、胃に隣接する最大の微小環境である大網に着目、大網の大部分を構成する大網脂肪細胞と胃癌の相互コミュニケーションに焦点をあて研究を行った。大網脂肪細胞からの刺激により胃癌細胞の増殖および運動能が亢進することを確認した。また大網脂肪細胞に刺激をうけた胃癌細胞は、刺激をうけない胃癌細胞と比較し、共培養下の血管内皮細胞の運動能を亢進させ、チューブ形成能を増加させることを見出した。さらに大網脂肪細胞の培養液の網羅的解析の結果、胃癌細胞の活性化に大網脂肪細胞中から分泌される

タンパク:Xが大きくかかわっていることを見出した。大網脂肪細胞中の遺伝子:Xをサイレンシングすると、大網脂肪細胞による胃癌細胞の増殖・運動能亢進・血管新生増加効果が減少した。さらに、ヒト胃癌患者の尿サンプルを解析したところ、腹膜転移をもつ胃癌患者は非転移胃癌患者に比べ、尿中のXのタンパク濃度が上昇していることを見出した。次に、動物モデルにおいて以上の所見を確認すべく、大網脂肪細胞との共培養した胃癌細胞と共培養していない胃癌細胞をヌードマウスの皮下に移植し、腫瘍サイズの測定による評価を試みた。しかしながら、腫瘍細胞が安定して生着ため、腫瘍細胞数の増加やマトリジェルの使用などの現在諸条件を調整し安定した動物モデル実験を確立中である。また、胃癌腹膜転移における大網の役割を検証するため、マウスの大網を切除した群と非切除群の2群間のマウスの胃内へ胃癌細胞を同所移植し胃癌細胞増殖の程度を評価中である。本研究で使用している胃癌細胞株は、発売元のATCCや論文ではヌードマウスに生着すると報告されているが、本研究においてはヌードマウスへの安定した生着がみられなかった。移植細胞数を増やしたり、マトリジェルの使用など、様々な条件下で実験するも腫瘍生着が不安定であった。最終的には、さらなる免疫不全マウスへの移植を行うこととした。これらに多大な時間を要したため、実験に遅れを生じた。大網脂肪細胞の培養液の刺激により、有意な胃癌細胞の細胞増殖・運動能が増強した。また、大網脂肪細胞により刺激をうけた胃癌細胞と血管内皮細胞の共培養により、血管新生能が亢進することが明らかとなった。網羅的解析により、大網脂肪細胞培養液にはprotein-Xが高発現していることがわかり、protein-X familyのなかでも「Y」が有意に高発現していることが明らかになった。大網脂肪細胞から「Y」をsiRNAによりノックダウンすると、大網脂肪細胞刺激による胃癌細胞の増殖能や運動能・血管新生能は有意に低下した。また、胃癌細胞が大網脂肪細胞からの刺激をうけると、胃癌細胞中の複数の血管新生因子の発現が亢進し、AKTのリン酸化を誘導し、その結果胃癌細胞の悪性化の増殖能や浸潤能をもたらし、結果腹膜への癌浸潤を誘導することが示唆された。以上の現象は、腫瘍移植動物実験においても確認され、腹膜転移をともなった胃癌患者の尿中では「Y」の濃度が有意に高値を示した。抽出したタンパクを大網脂肪細胞からノックダウンし、それらと胃癌との共培養により、胃癌細胞の活性化反応が低減するかどうかを観察する。次に、網羅的解析により、活性化される胃癌細胞側の因子も同定する。胃癌同所移植モデルを用い、大網と胃癌進展の関連性を検討する。ヒト大網脂肪細胞の刺激によるヒト胃癌細胞の増殖を、腫瘍移植動物モデルにおいて検討する。ヒト胃癌細胞にルシフェラーゼをトランスフェクションし、ヒト胃癌細胞同所移植マウスモデルを使用し、大網切除群および非切除群に分けて腫瘍増殖について検討する。超免疫不全マウスにヒト大網脂肪細胞を移植した大網ヒト化マウスを作成し、胃癌腫瘍の増殖能および腹膜転移能を検討する。腹膜転移のある胃癌と非腹膜転移胃癌患者の、尿または血清中のタンパクXを測定し評価する。動物実験以外のすべての研究は終了している。腫瘍細胞を安定した生着させるため、ヌードマウスから、より免疫不全であるSCIDマウスに変更し現在検証中である。また移植する胃癌細胞を変更することも考慮している。
健康診断における効率的な検尿スクリーニングシステムの開発

本邦は生涯にわたり法律に基づいた検尿が行われる世界でも類をみない検尿システムを備えているが、健診現場における単年のみの検尿異常は解釈に難渋することも多く、適切かつスムースな2次スクリーニングが求められている。本研究においては京都大学学生健康診断のデータを用い、各尿所見異常の割合及び3年間の尿潜血陽性が当年の血尿の出現を予測することを確認した。今後は、幅広い年齢層を対象とした検討を行い、健診におけるスクリーニングの効率化を図る。腎疾患は自覚症状に乏しく、学校や地域、職場などでの検尿異常(チャンス蛋白尿・血尿)が腎疾患発見のきっかけになることが多い。本邦は世界でも類をみない検尿システムを備えているが健診現場における検尿結果は解釈に難渋することも多い。本研究は、健診現場における適切かつ効率的な検尿を目指し、効率的なスクリーニングシステムの開発を行う研究である。平成27年度は基礎調査として平成23年度26年度の健康診断データを取得した。また、データハンドリングソフトの開発を行い、各年における尿所見についての検討が可能としなった。また、健康診断後の再検査の実態についても調査を行い、1.5次スクリーニングにおける問題点などを把握した。平成28年度はこれらの基礎調査におけるデータを踏まえ、より効率的2次スクリーニングの開発に向けた前向き研究を開始する予定である。当初の計画通り平成27年度は下記の2項目を中心に研究を計画し遂行した。1)健康診断における検尿異常の実態調査上記によって平成23年度26年度の健康診断データを取得およびデータハンドリングソフトの開発によって各年における尿所見についての検討が可能となった。また、尿潜血所見の一部についての解析を行い、各年度の潜血陽性割合、平成23年度から3年連続の潜血異常者数の抽出および尿蛋白合併割合などを算出した。2)定期健康診断におけるフォローアップ体制の整備現行のフォローアップ体制の調査を行い、研究遂行にあたっての問題点などの抽出を行った。平成28年度は前年度取得した基礎データを元に年次変化に着目した研究計画を策定した。また、デジタル化を目的とした健康診断システムの更新に伴いフローの見直しなどを行い、データ取得・フォローアップといったハンドリングが用意となった。一方、バイオマーカーの測定については主に測定フロー、検査代金などの観点から測定が難しく、平成29年度における課題となった。研究最終年度となる平成29年度は上記を踏まえ、効率的な検尿2次スクリーニングの開発に向けた知見を見いだすことを目的とする。また、検尿および健康診断の啓蒙活動として、講義やポスター・パンフレットなどの作成を行う。また、健康診断システムの更新に伴いフォローアップのフローについての見直しを行い、データのハンドリングが容易となった。本邦は世界でも類をみない検尿システムを備えているが、健診現場における検尿結果は解釈に難渋することも多い。本研究は、健診現場における「適切かつ効率的な検尿」を目指し、「効率的なスクリーニングシステム」の開発を行う研究である。平成29年度は前年度に取得した基礎データの知見を踏まえ、新たな研究計画を策定した。本学倫理委員会による審査を通過した後に、各年における精緻な有所見率の算出や、有所見者の継続割合、所見の出現パターンなどを解析した。これにより、特に学生において、年次変化を考慮した検尿の新たな解釈パターンを見いだし、健診の受検勧奨・精密検査の受診など、早期における腎疾患発見にむけて具体的な対応が必要な群が判明した。同時に、検尿および健康診断の啓蒙活動として、講義やポスター・パンフレットなどの作成を行った。今後は、本研究で確認された群を中心に、健診の受検勧奨・精密検査の受診といったスクリーニングを強める。また、実際の診断についても調査を行い、スクリーニングの正診割合を算出する。これにより、健診における検尿のさらなる効率化が図れると考えている。同時に年毎の調査を継続し、システムのブラッシュアップを図るとともに身体所見や問診所見など他所見との組み合わせについても検討していく予定である。平成28年度は健康診断における実態調査のデータを基礎データとし、尿所見異常の連続性が予後にもたらす影響を検討するための前向きコホート研究を開始する予定である。

また、引き続き講義、ポスター・パンフレットの作成を通じて検尿の啓蒙活動を行う。研究最終年度となる平成29年度は上記を踏まえ、効率的な検尿2次スクリーニングの開発に向けた知見を見いだすことを目的とする。また、京都大学健康科学センターのみならず他の健診施設においても同様の調査を行うことで、京都大学で得られた知見の一般化可能性について検討する。なお、引き続き講義、ポスター・パンフレットの作成を通じて検尿の啓蒙活動を行う。臨床疫学主に下記の2点から、次年度使用額が発生した。検尿の啓蒙活動についてのポスター・パンフレットの作成を平成28年に延期した研究計画の遅れによってデータ収集が滞り、データ入力補助者の雇用が不要であった。主に下記の2点から、次年度使用額が発生した。・検体測定体制の不備から、バイオマーカーの測定が不可能であった。・検尿の啓蒙活動についてのポスター・パンフレット・HPの作成を平成29年に延期した。平成28年度は、上記の事柄に加えデータベースについても大規模な改修作業を予定している。検体測定については体制面についての交渉を重ねており、本年度のバイオマーカー測定を目指している。啓蒙活動について、印刷業者と具体的な打ち合わせを行っており、本年度中には発行・配布が可能となる予定である。