hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特定有害蛋白質をターゲットとした高感度分析用糖鎖チップの構築技術の開発

糖鎖は、糖蛋白質、糖脂質等として細胞表層に存在し、細菌、ウィルス、毒素の受容体として機能している。近年、生体にとって重要なこの糖鎖分子を材料工学的に応用し、糖鎖の機能を巧みに利用したセンサーの開発が試みられている。本研究では、有害蛋白質と特異的に結合する糖鎖をセンサー基板表面に固定化する技術を開発することを目的として研究を進めたところ、次の点を明らかにできた。以下に概要を記載する。(1)Gb2糖鎖ユニットを組み込んだポリアニオン性糖鎖ポリマーの合成:鍵となる糖鎖として、大腸菌O-157由来のべロ毒素と特異的に結合するガラクトビオース(Gb_2)、一般大腸菌の結合するマンノース(Man)、ラクトース(Lac)などをモデル化合物に選び、これらを化学的に合成した。配糖体部位には、適当な長さのスペーサーを介してアミノ基を導入した。これらの基本糖に反応性ポリマーのpoly(ethylene-alt-maleic anhydride)を反応させ、側鎖に対応する糖鎖を有するポリアニオン性糖鎖ポリマーを合成できた。(2)交互積層法による糖クラスター膜の作成:上記の糖鎖ポリマーを交互積層法により金表面に累積した。糖鎖を本法により固定化した例は知られていない。このポリマーで累積した各積層膜は、反射赤外法(FTIR-RAS)により確認した。(3)交互積層法による糖鎖チップを使用した、ベロ毒素の検知技術:ここで開発した糖鎖チップ(Gb_2、Lac、Man)に対して、大腸菌O157のベロ毒素が結合するかを表面プラズモン共鳴(SPR)法により検討した。その結果、Gb_2糖鎖ポリマーを固定化したチップに対して、高い特異性をもってベロ毒素が結合することがわかった。Gb_2糖鎖含量を3%,13%,25%,43%と変化させたとき、13%以上の糖鎖が毒素検出に有効であることがわかった。43%のGb_2を含有したチップを用いたときに10ng/mLの毒素を検出できたので、これを検出限界と決定した。これは致死量の1/30に相当する。分析時間は30分であった。結合定数は10^9に達し抗原抗体反応に匹敵する強い結合であることが明らかになった。阻害実験を行い、特異的な結合であることを実証した。以上より、ポリアニオン性糖鎖ポリマーを交互積層法により簡便にセンサー基板に固定化できる技術を開発できた。又、本研究を通じて、糖鎖チップに使用できる硫酸化糖等の種々の鍵糖鎖ユニットの合成法も開発した。本アプローチは、糖鎖を変えることにより他の毒素やウィルスなどへの応用も期待される。

本アプローチは、糖鎖を変えることにより他の毒素やウィルスなどへの応用も期待される。糖鎖は、糖蛋白質、糖脂質等として細胞表層に存在し、細菌、ウィルス、毒素などの受容体として機能している。近年、生体にとって重要なこの糖鎖分子を材料工学的に応用し、糖鎖の機能を巧みに利用したセンサーの開発が試みられている。そこで本研究では、有害蛋白質と特異的に結合する糖鎖をセンサー基板表面に固定化する技術を開発することを目的として研究を進めたところ、次の点が明らかとなった。(1)鍵糖鎖ユニットの合成鍵となる糖鎖として、大腸菌O-157由来のベロ毒素と特異的に結合するガラクトビオース(Gb2)、一般大腸菌の結合するマンノース、ラクトース、分子内にヘテロアニオンを有するグルクロニル硫酸化2糖をモデル化合物に選び、これらを化学的、酵素的に合成した。配糖体部位のリンカーには、後述の反応性ポリマーとカップリングさせるため、適当な長さのアルキル鎖や芳香族基のいずれかをスペーサーとして有し、その末端にアミノ基を導入した糖誘導体を調製した。(2)機能性糖ユニットを組み込んだアニオン性糖鎖ポリマーの合成先に合成した配糖体の末端にアミノ基を有するGb2糖鎖、マンノース、ラクトースと、反応性ポリマーであるpoly(ethylene-alt-maleic anhydride)とを反応させ、各ポリアニオン性糖鎖ポリマーを合成した。糖鎖の含量は、フェノール-硫酸法により決定した。(3)交互積層法による糖クラスター膜の作成上記の糖鎖ポリマーを交互積層法により金表面に累積した。ポリマーを固定化した各積層膜は、反射赤外法(FTIR-RAS)により確認した。以上より、ポリアニオン性糖鎖ポリマーを交互積層法により簡便にセンサー基板に固定化できる技術を開発できた。本法により構築される糖鎖チップは、毒素等の有害蛋白質と結合可能であり、表面プラズモン共鳴法などと組み合わせて当該蛋白質を感度よく検知できると期待される。本研究の特長は、構造上ユニークなポリアニオン糖鎖ポリマーを、交互積層法によってシンプルに基板表面に固定化するアプローチであり、糖鎖を応用した例は、殆ど知られていない。本成果は、次年度以降に検討する、毒素などの有害蛋白質を検知する研究へと発展させることができる。糖鎖は、糖蛋白質、糖脂質等として細胞表層に存在し、細菌、ウィルス、毒素の受容体として機能している。本研究では、有害蛋白質と特異的に結合する糖鎖をセンサー基板表面に固定化する技術を開発することを目的として研究を進めたところ、次の点が明らかとなった。(1)交互積層法による糖鎖チップを使用した、ベロ毒素の検知技術:前年度に開発した糖鎖チップ(Gb_2、Lac、Man)に対して、大腸菌O157のベロ毒素が結合するかを表面プラズモン共鳴(SPR)法により検討した。その結果、Gb_2糖鎖ポリマーを固定化したチップに対して、高い特異性をもってベロ毒素が結合することがわかった。Gb_2糖鎖含量を3%,13%,25%,43%と変化させたとき、13%以上の糖鎖が毒素検出に有効であることがわかった。43%のGb_2を含有したチップを用いたときに10ng/mLの毒素を検出できたので、これを検出限界と決定した。これは致死量の1/30に相当する。分析時間は30分であった。
金属中の不純物核-電子状態とダイナミクス

鉄中の格子間位置位置に入ったB,C,Nなどの原子は鉄の凝集的性質に寄与するとともに,その磁性に微妙に関わっているらしいことが,Nd2Fe14B系やSm2Fe17N系の永久磁石の研究を通じて明らかになりつつある.特にFe_<16>N_2は実験的に未知な点も多く興味深い.そのような観点からFe_4N,Fe_6N,Fe_8N,Fe_<16>N_2,Fe_6B,Fe_6Cの電子状態をKKR法によるバンド計算に基づいて系統的に調べた.得られた重要な知見の一つとして,格子間イオンがC,B,Nと変わるにつれて,Feと格子間イオンの結合がより共有結合的な状態から,よりイオン結的な状態に変化していくことがあげられる.例えば,Fe_4Nはかなりイオン結晶に近い様相を示す金属であると考えられる.そのため外部パラメータのわずかな変化に対して磁気的性質が大きくかわる.2.Mg中の格子間不純物と電場勾配Mg中に核反応を用いて打ち込まれたN等の軽い不純物核は高い確率で格子間位置にとまる.これらの不純物核の電子状態,格子の緩和などの情報はbetaNMRを用いて詳しく調べられている.KKR法による構造最適化を用いてN周辺の格子緩和電場勾配について調べた.まず,hcp構造の異なった4個の格子間位置にLi,Nを入れたときの単位胞当りの相対的な全エネルギーを比較し不純物N周辺の格子緩和を入れると,2個存在する3回対称位置の一つ(trig 1)が最も安定になることを示した.次にこの配置における電場勾配を計算することによって,Liに対してV_<ZZ>=+6.21×10^<18>(V/m^2)を,また^<12>N(NQR共鳴周波数59.3kHz)の四重極モーメントとして12.7mbを得た.後者については最近の原子核理論による予想と良い一致を示している.鉄中の格子間位置位置に入ったB,C,Nなどの原子は鉄の凝集的性質に寄与するとともに,その磁性に微妙に関わっているらしいことが,Nd2Fe14B系やSm2Fe17N系の永久磁石の研究を通じて明らかになりつつある.特にFe_<16>N_2は実験的に未知な点も多く興味深い.そのような観点からFe_4N,Fe_6N,Fe_8N,Fe_<16>N_2,Fe_6B,Fe_6Cの電子状態をKKR法によるバンド計算に基づいて系統的に調べた.得られた重要な知見の一つとして,格子間イオンがC,B,Nと変わるにつれて,Feと格子間イオンの結合がより共有結合的な状態から,よりイオン結的な状態に変化していくことがあげられる.例えば,Fe_4Nはかなりイオン結晶に近い様相を示す金属であると考えられる.そのため外部パラメータのわずかな変化に対して磁気的性質が大きくかわる.2.Mg中の格子間不純物と電場勾配Mg中に核反応を用いて打ち込まれたN等の軽い不純物核は高い確率で格子間位置にとまる.これらの不純物核の電子状態,格子の緩和などの情報はbetaNMRを用いて詳しく調べられている.KKR法による構造最適化を用いてN周辺の格子緩和電場勾配について調べた.まず,hcp構造の異なった4個の格子間位置にLi,Nを入れたときの単位胞当りの相対的な全エネルギーを比較し不純物N周辺の格子緩和を入れると,2個存在する3回対称位置の一つ(trig 1)が最も安定になることを示した.次にこの配置における電場勾配を計算することによって,Liに対してV_<ZZ>=+6.21×10^<18>(V/m^2)を,また^<12>N(NQR共鳴周波数59.3kHz)の四重極モーメントとして12.7mbを得た.後者については最近の原子核理論による予想と良い一致を示している.
生きている細胞におけるオルガネラ膜上分子アッセンブリーの解明

従来技術では、生きている細胞内で、どのような分子が会合し集合体を形成しているかを解析することができなかったため、本研究では、申請者が独自に開発した「HRP発現型・高特異性EMARS法」を用いて、生細胞のオルガネラ膜上分子アッセンブリーを明らかにすることを目的とし、各種オルガネラ膜上分子アッセンブリー同定法を確立しようとした。まず、細胞内にてEMARS法が適用可能か否かを解析するため、小胞体、ゴルジあるいは分泌小胞にHRP融合タンパクを発現させ、EMARS反応の条件を検討した。具体的には、小胞体保持シグナルであるKDELをHRPに付加したHRP-KDEL配列、およびゴルジに存在する酵素であるβ1,4- galactosyltransferase1を付加したβ4GALT1-HRP配列、分泌タンパク質であるgalectin3を付加したgalectin3-HRP配列を組み込んだベクターを作製した。これらをHeLa細胞に導入・発現させ、EMARS反応を行った。その結果、発現したHRP-KDELあるいはβ4GALT1-HRPは、小胞体マーカー(calnexin)あるいはゴルジマーカー(GM130)と共局在し、さらにはEMARS反応による標識ラベルであるFluoresceinとも共局在していた。また、細胞内小胞についてもEMARS反応による標識ラベルであるFluoresceinと共局在した。よって、細胞内オルガネラにおいてもEMARS法が適用可能であることが明らかとなった。また、EMARS反応を触媒する酵素について検討した。これまでEMARS反応の触媒酵素としてHRP(西洋ワサビペルオキシダーゼ)を使用していたが、HRPは細胞質では活性発現しないので、HRPと同様の酵素活性をもつAPEX(アスコルビン酸ペルオキシダーゼ)の使用を検討した。その結果、APEXによってもEMARS反応が可能であることが確認された。EMARS反応に必要なHRPをオルガネラに発現させ、EMARS法の条件を検討することにより、各種オルガネラ膜における高特異性EMARS反応の至適化が達成された。これにより、細胞内においてもEMARS法が適用可能であることを明らかにした。さらに、EMARS反応の触媒酵素としてのHRPに加え、APEXも使用可能であることが明らかとなり、より細胞内オルガネラの適用範囲が広がった。各種オルガネラにHRPまたはAPEXを発現させた細胞に、チラミド-FITCを添加し、本年度決定した条件にて高特異性EMARS反応を行う。続いて、抗FITC抗体セファロースを用いて精製・濃縮した後、トリプシンにて消化したペプチド断片をLCーMS/MS質量分析を用いて同定する予定である。オルガネラ膜上では、受容体や輸送体など機能分子がアッセンブリー(会合から生まれる集合体)を形成することで、シグナル伝達や物質輸送を駆動している。よって、生命現象を分子レベルで解明するには、オルガネラ膜上分子アッセンブリー構造とその形成メカニズムを明らかにすることが求められている。しかし、従来技術では、生きている細胞内で、どのような分子が会合し集合体を形成しているかを解析することができない。本研究では、申請者が独自に開発した「HRP発現型・高特異性EMARS法」を用いて、生細胞のオルガネラ膜上分子アッセンブリーを明らかにすることを目的とし、各種オルガネラ膜上分子アッセンブリー同定法を確立しようとした。本年度は、細胞内にてEMARS法が適用可能か否かを解析するため、小胞体あるいはゴルジにHRP融合タンパクを発現させ、EMARS反応の条件を検討した。具体的には、小胞体保持シグナルであるKDELをHRPに付加したHRP-KDEL配列、およびゴルジに存在する酵素であるβ1,4- galactosyltransferase1を付加したβ4GALT1-HRP配列を組み込んだベクターを作製した。我々が新規開発したEMARS法は、細胞表面の膜上にのみ使用されてきた。本年度は、EMARS反応に必要なHRPをオルガネラに発現させ、EMARS法の条件を検討することにより、各種オルガネラ膜における高特異性EMARS反応の至適化が達成された。本条件を用いれば、細胞内の会合分子を同定できる段階にきており、これまで明らかにされなかったオルガネラ上の機能分子群の解明につながることが期待される。オルガネラ膜上では、受容体や輸送体などの機能分子がアッセンブリー(会合から生まれる集合体)を形成することで、シグナル伝達や物質輸送を駆動している。よって、生命現象を分子レベルで解明するには、オルガネラ膜上分子アッセンブリーの構造とその形成メカニズムを明らかにすることが求められている。本研究は、申請者が独自に開発した「HRP発現型・高特異性EMARS法」を用いて、生細胞のオルガネラ膜上分子アッセンブリーを明らかにすることを目的とし、(1)各種オルガネラ膜上分子アッセンブリー同定法の確立しようとした。本年度は育児休暇中のため、中断中である。

産前・産後、育児休暇中のため従来技術では、生きている細胞内で、どのような分子が会合し集合体を形成しているかを解析することができなかったため、本研究では、申請者が独自に開発した「HRP発現型・高特異性EMARS法」を用いて、生細胞のオルガネラ膜上分子アッセンブリーを明らかにすることを目的とし、各種オルガネラ膜上分子アッセンブリー同定法を確立しようとした。細胞内にてEMARS法が適用可能か否かを解析するため、小胞体あるいはゴルジにHRP融合タンパクを発現させ、EMARS反応の条件を検討した。具体的には、小胞体保持シグナルであるKDELをHRPに付加したHRP-KDEL配列、およびゴルジに存在する酵素であるβ1,4- galactosyltransferase1を付加したβ4GALT1-HRP配列を組み込んだベクターを作製した。これらをHeLa細胞に導入・発現させ、EMARS反応を行った。その結果、発現したHRP-KDELあるいはβ4GALT1-HRPは、小胞体マーカー(calnexin)あるいはゴルジマーカー(GM130)と共局在し、さらにはEMARS反応による標識ラベルであるFluoresceinとも共局在していた。よって、細胞内オルガネラにおいてもEMARS法が適用可能であることが明らかとなった。また、EMARS反応を触媒する酵素について検討した。これまでEMARS反応の触媒酵素としてHRP(西洋ワサビペルオキシダーゼ)を使用していたが、HRPは細胞質では活性発現しないので、HRPと同様の酵素活性をもつAPEX(アスコルビン酸ペルオキシダーゼ)の使用を検討した。その結果、APEXによってもEMARS反応が可能であることが確認された。EMARS反応に必要なHRPをオルガネラに発現させ、EMARS法の条件を検討することにより、各種オルガネラ膜における高特異性EMARS反応の至適化が達成された。これにより、細胞内においてもEMARS法が適用可能であることを明らかにした。さらに、EMARS反応の触媒酵素としてのHRPに加え、APEXも使用可能であることが明らかとなり、より細胞内オルガネラの適用範囲が広がった。従来技術では、生きている細胞内で、どのような分子が会合し集合体を形成しているかを解析することができなかったため、本研究では、申請者が独自に開発した「HRP発現型・高特異性EMARS法」を用いて、生細胞のオルガネラ膜上分子アッセンブリーを明らかにすることを目的とし、各種オルガネラ膜上分子アッセンブリー同定法を確立しようとした。まず、細胞内にてEMARS法が適用可能か否かを解析するため、小胞体、ゴルジあるいは分泌小胞にHRP融合タンパクを発現させ、EMARS反応の条件を検討した。具体的には、小胞体保持シグナルであるKDELをHRPに付加したHRP-KDEL配列、およびゴルジに存在する酵素であるβ1,4- galactosyltransferase1を付加したβ4GALT1-HRP配列、分泌タンパク質であるgalectin3を付加したgalectin3-HRP配列を組み込んだベクターを作製した。
現代中国の大衆路線と政治的・社会的ガバナンス―社会変動期の党の指導をめぐって

本研究は、近年、習近平が進める大衆路線に関して、その政治過程を整理するとともに、グローバル化が進む現代中国において、大衆路線が政治的・社会的ガバナンスに如何なる影響を与えたのかを考察した。この結果、大衆路線が中国の政治社会に与える特徴として、1徳治主義的な党員教育と政治エリートの統治能力の向上、2反腐敗運動と連動した綱紀粛正の強化とその問題性の露呈、3党員の群衆への奉仕と民生の向上、4ナショナリズムに基づく中国型の国民統合の促進、5「公民社会(Civil Society)」とは異なる「人民社会」への移行があげられ、党・国家主導の政治的・社会的ガバナンスの再構築が進んだことを明らかにした。平成26年度は、初年度の研究目的として、当該研究に関連する文献資料を精読し、主として研究状況の論点を整理することに主眼を置いた。とくに、平成26年度は、『郷鎮論壇』等の中国国内の学術雑誌、『党的群衆路線与中国特色社会主義理論』(2014)・『党風廉政建設和反腐敗工作文献実用全書』(2014)等の書籍資料、『人民日報』『光明日報』『環球時報』等の新聞資料を収集・精読し、本研究に関連する基礎的な研究状況を整理した。また、海外でのヒアリング調査では、北京において、「群衆路線」に関する研究者のレクチャーを受けることによって、上述の資料整理から得られた本研究における諸論点との異同を確認した。とくに、「群衆路線」に関して、中国共産党が歴史的に実施してきた政策と習近平政権が進める政策との異同やその政治社会的背景の変化について意見交換を行った。さらに、平成26年度は北京大学・復旦大学において客員研究員として研究活動を実施し、この機会を通して研究者の国際的ネットワークの構築を進め、平成27年度以降の研究活動の基盤を築くことができた。以上の研究活動を踏まえて、その成果の一つとして、現代中国政治に関する研究状況に関して、「菱田雅晴編著『中国共産党のサバイバル戦略』三和書籍、2012年(書評)」(単著、『中国研究月報』Vol. 68 No. 12、2014年12月)を公表した。本稿では、中国共産党が、改革開放期において一党支配の政治体制を維持しながら、社会構造の変化に対して柔軟に対応した一方、政治社会の亀裂の拡大がこれまでの対応を難しくしている側面を指摘し、近年党が大衆との関係の再構築を目指す背景を論じている。平成27年度の研究活動では、1本研究に関する文献資料を収集し、海外でのヒアリング調査・資料収集を実施して研究状況を整理すると共に、2その成果を公表した。資料収集では、『郷鎮論壇』(民政部)などの雑誌資料、並びに『人民日報』『新華日報』『北京晩報』などの新聞資料、新しく刊行された文献資料を精読すると共に、海外での聞き取りも踏まえながら、大衆路線が政治社会に与える諸影響を整理した。これらの活動の成果として、「“新常態"下的中国外交的社会基礎ー圍繞現代中国的政治社会統合ー」(復旦大学国際問題研究院・島根県立大学主催「中国的内政、外交課題与国際秩序」国際学術研討会、2015年9月22日、於中国上海・復旦大学)、「現代中国における政治社会改革と対外政策へのインプリケーションー『新常態』の転換期を迎えてー」(北京大学国際関係学院・島根県立大学主催「国際秩序をめぐるグローバル・アクター中国の『学習』と『実践』ー外交・内政の共振と歴史の視点からー」国際シンポジウム、2016年3月5日、於島根県立大学)などを報告発表した。また、「北東アジアの研究最前線/現代中国の国家・社会関係の諸動向と研究課題ー『群衆路線』をめぐってー」(『NEAR News』第49号、2016年3月、34頁)、「現代中国の国家建設と『公民社会』のガバナンスー市民社会・ボトムアップ型国家コーポラティズム・人民社会をめぐってー」(共編著、宇野重昭・江口伸吾・李暁東編『中国式発展の独自性と普遍性ー「中国模式」の提起をめぐってー』国際書院、2016年3月、157185頁)を公表し、大衆路線と現代中国の政治社会のガバナンスの諸動向を考察した。平成27年度の研究活動では、成果報告の機会が多く得られた。とくに「“新常態"下的中国外交的社会基礎ー圍繞現代中国的政治社会統合ー」(復旦大学国際問題研究院・島根県立大学主催「中国的内政、外交課題与国際秩序」国際学術研討会、2015年9月22日、於中国上海・復旦大学)、そして「現代中国の国家建設と『公民社会』のガバナンスー市民社会・ボトムアップ型国家コーポラティズム・人民社会をめぐってー」(共編著、宇野重昭・江口伸吾・李暁東編『中国式発展の独自性と普遍性ー「中国模式」の提起をめぐってー』国際書院、2016年3月、157185頁)では、当初の計画にはなかった中国での研究成果報告、並びに学術書における成果公表の機会を得た。したがって、この点に関する研究活動の進捗状況は、「(1)当初の計画以上に進展している」と言える。他方、海外でのヒアリング調査では、若干の遅れが出ており、この点に関しては「(3)やや遅れている」と言える。その原因として、近年の日中関係の悪化に始まり、政治的にも敏感な状況が続き、現地調査が難しくなったことがある。

以上の研究の進捗状況を総じてみると、「(2)おおむね順調に進展している」という状況にある。平成28年度は、本研究プロジェクトの最終年度の研究目的として、1本研究に関連する文献資料を収集・精読して研究状況を整理し、2学会・研究会報告並びに論文作成という形で、研究成果を公表することに主眼を置いた。以上の研究活動を踏まえて、2017年3月20日、島根県立大学で開催されたワークショップ「中国の周辺外交と北東アジア地域秩序の行方」において「中国の周辺外交の展開とその行方ー外交と内政のリンケージの視点からー」と題する報告を行い、大衆路線の対外的影響を考察した。また、「北東アジアの時事通信/中国から見た米国大統領選挙と開かれた社会の危機」(『NEAR News』第51号、2017年3月、67頁)を公表し、中国型の国民国家建設と米国の大統領選挙に見られる開かれた社会の危機の比較考察を行った。なお、「現代中国における国内政治の諸動向と対外政策へのインプリケーションー『人民』統合の過程を中心にしてー」を佐藤壮等編『グローバル・アクター中国の「学習」と「実践」ー外交・内政の共振と歴史の視点からー』(国際書院、2017年刊行予定)に寄稿した。本研究は、近年、習近平が進める大衆路線に関して、その政治過程を整理するとともに、グローバル化が進む現代中国において、大衆路線が政治的・社会的ガバナンスに如何なる影響を与えたのかを考察した。この結果、大衆路線が中国の政治社会に与える特徴として、1徳治主義的な党員教育と政治エリートの統治能力の向上、2反腐敗運動と連動した綱紀粛正の強化とその問題性の露呈、3党員の群衆への奉仕と民生の向上、4ナショナリズムに基づく中国型の国民統合の促進、5「公民社会(Civil Society)」とは異なる「人民社会」への移行があげられ、党・国家主導の政治的・社会的ガバナンスの再構築が進んだことを明らかにした。平成26年度は、初年度の研究目的として、当該研究に関連する文献資料を精読し、主として研究状況の論点を整理することに主眼を置いた。とくに、平成26年度は、『郷鎮論壇』等の中国国内の学術雑誌、『党的群衆路線与中国特色社会主義理論』(2014)・『党風廉政建設和反腐敗工作文献実用全書』(2014)等の書籍資料、『人民日報』『光明日報』『環球時報』等の新聞資料を収集・精読し、本研究に関連する基礎的な研究状況を整理した。また、当該年度は、海外でのヒアリング調査を行う一方、研究者との交流・ヒアリングを通して、研究者の国際的ネットワークの構築を図ることを目的の一つとして掲げている。北京大学・復旦大学において客員研究員として研究活動を実施し、この機会を通して研究者の国際的ネットワークの構築を進め、平成27年度以降の研究活動の基盤を築くことができた。以上の研究活動を踏まえて、その成果の一つとして、現代中国政治に関する研究状況に関して、「菱田雅晴編著『中国共産党のサバイバル戦略』三和書籍、2012年(書評)」(単著、『中国研究月報』Vol. 68 No. 12、2014年12月)を公表した。以上の理由から、平成26年度の研究活動は、その所期の目的を達成し、おおむね順調に進展した。平成26・27年度と同様、『郷鎮論壇』(民政部)、『改革内参』(国家発展和改革委員会)等の雑誌資料、並びに『人民日報』『新華日報』等の新聞資料、その他の新しく刊行される文献資料を精読し、逐次研究状況を確認する。また、本年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたり、引き続き、研究会・学会などでの報告を行うと共に、論文作成を通して、研究成果を公表する。
銅タンパク質におけるタンパク内およびタンパク間電子移動反応と特異性

ブルー銅タンパク質のひとつであるウルシのステラシアニンの直接電気化学を行い、タンパク質内部のレドックスセンターへの電子の出入りについて検討した。まず、いくつかのpHにおいて酸化と還元プロセスの活性化エネルギーを測定し、酸化体と還元体のエネルギー差を考慮しても、酸化過程と還元過程の活性化エネルギーにはかなり差があることを明らかにした。次いで、ポテンシャルステップ法によって速度論的に検討して、サイクリックボルタンメトリーではわからないタンパクの電極表面での挙動に関する情報を得た。即ち、ステラシアニンが還元された後、酸化が起こるまでには100ms程度の時間を要することから、電子の入り口と出口が異なっているために、電極表面でタンパク分子が向きを変える時間が要するものと解釈された。酸化と還元の速度定数を個別に決定することも試みたが、ステラシアニンの場合には拡散律速ではないため測定できないことがわかった。現在はシュードアズリン、プランタシアニン、プラストシアニンなど別のブルー銅タンパク質について検討をはじめている。前年度はチトクロムcからラッカーゼへの電子移動が可能であることを明らかにし、タンパク間の相互作用や電子移動の推進力に関する情報を得たが、本年はまずラッカーゼからタイプ2銅を選択的に除去した誘導体を数種類作り、ヘムからの電子受容部位は4つの銅イオンのうちタイプ1銅であることを明らかにした。次いで、チトクロムcとアスコルビン酸オキシダーゼの電子移動過程を調べた。両タンパクは共に塩基性であるが、反応に先立つタンパク質どうしの会合においては、全体的な電荷ではなく、局所的な静電相互作用によってポリフィリンのエッジとタイプ1銅が電子伝達可能な距離と配向をとりうることがわかった。また、pH依存性や誘導体を用いた実験からアスコルビン酸オキシダーゼには分光学的なデータには反映されないような構造的ゆらぎのあることが示唆された。
菌根菌の菌糸分岐誘導および植物の分枝抑制活性を有するストリゴール類に関する研究

チタンおよびサマリウムを用いた還元的炭素-炭素結合反応を鍵反応として、菌根共生シグナル物質および植物の分枝を抑制する新規植物ホルモンとして注目されている、5-デオキシストリゴールのラセミ体での全合成を達成した。さらに、酵素を用いたラセミ体の速度論的光学分割による光学活性体の合成をおこない、非常に高い光学純度を有する5-デオキシストリゴールの量的供給可能な合成ルートを開発した。陸上植物の80%以上が利用する菌根共生は、植物が菌にグルコースなどのエネルギー源を与え、菌が植物にリン酸塩などのミネラルを与える相利共生である。しかしながら、その分子レベルでの作用機構は長い間不明のままであった。最近になって、植物根から分泌される5-デオキシストリゴール(1)が、アーバスキュラー菌根菌の菌糸分岐を誘導する宿主認識シグナルとして、単離、構造決定された。興味深いことに、1は、根寄生植物の種子発芽刺激物質として報告されていた、ストリゴール(2)の誘導体であった。すなわち、植物が菌根共生のために菌に「発信」する1を、根寄生植物が「傍受」して宿主の存在を「感知」し、種子発芽刺激物質として利用しているという巧妙な生物間相互作用が明らかにされた。菌根共生の調節制御機構の解明と、植物における共生と寄生という、生物間現象のより深いレベルでの解明は、非常に興味深い研究課題である。一方、ごく最近、1の合成類縁体であるGR24を用いた生物活性試験により、1は、植物の分枝を抑制する新規植物ホルモンとして提唱され、国内外で注目を集めている。研究代表者は、チタンおよびサマリウムを用いた還元的炭素-炭素結合反応を鍵反応として、5-デオキシストリゴール(1)のラセミ体での全合成を達成した。さらに、不斉配位子を用いたジケトン中間体の、不斉ピナコールカップリング反応による光学活性の合成を試みたが、得られた生成物はほとんどラセミ体であった。そこで、酵素を用いたラセミ体の速度論的光学分割による光学活性体の合成をおこなうため、生化学的研究のための量的供給可能な1の合成ルートの探索を検討した。研究代表者は、チタンおよびサマリウムを用いた還元的炭素-炭素結合反応を鍵反応として、1のラセミ体での全合成を達成した。そこで、酵素を用いたラセミ体の速度論的光学分割による光学活性体の合成を行い、非常に高い光学純度を有する1の量的供給可能な合成ルートを開発した。
企業の情報化をめぐる社会構成主義アプローチの理論的・経験的検討

本研究の目的は、組織で利用可能な情報技術が発展するに伴って、企業の現場で働く人々の組織的活動にどのような影響を与えるのかについて、具体的な問題領域に焦点を絞り理論的・経験的に解明することである。本年度における研究成果は大きく二つに分けられる。ひとつは、理論的な分析枠組みの精緻化である。特に本年度は、企業の情報化のみならず経営学の技術研究の分析枠組みそのものの変遷を追うことで、常にパラドックスを抱えてきたこれまでの分析枠組みに共通する問題点を明らかにし、企業の情報化を捉えるより本質的な分析枠組みを検討してきた。また、組織論をはじめとして、社会学、認知科学、科学・技術論など、学際的な観点からの理論化を試み、とくに社会構成主義の再考にもとづいた方法論的考察とともに分析枠組みとしての精緻化を行った。もうひとつは、府中病院に導入された電子カルテを巡って病院組織内で再編成された役割関係(具体的には医師やコメディカル部門、医事会計や病院管理に携わる部門間の役割関係)について、綿密なフィールド調査を行った。府中病院における電子カルテの導入プロセスは、単に紙カルテの電子化に留まらない様々な組織的変化が見られた。それは、常に医師の手許に置かざるを得なかった紙カルテはその物質的な特性をフォローするかたちで、コメディカル部門などとの間にインフォーマルな役割関係が構築されていたからである。カルテの電子化は、それゆえ、一方でそれまでのインフォーマルな役割関係を失わせるとともに、他方では新たな役割関係を権限委譲や働き方の変化を含んだかたちで再構築することになった。フィールド調査では、実際に現場の変化に取り組んできた府中病院の医師やコメディカル部門などのスタッフに対して、電子カルテ導入の経緯を追跡調査することによって、役割関係の再構築に見られる組織再編プロセスを明らかにした。本研究の目的は、企業組織で利用可能な情報技術(IT)が発展していくに伴って、特定の基幹業務を管理する情報システムのみならず、企業の現場で働く人々の日常的な組織活動においてどのような影響を与えているのかについて、具体的な問題領域に焦点を絞り理論的・経験的に解明することである。平成15年度の研究は、主に筆者の博士論文をはじめとする、これまでの研究成果をとくに理論的な観点から精緻化するための作業に費やした。本研究において理論的分析枠組みとしている「社会構成主義(social constructivism)」は、とくに技術をめぐっては科学・技術社会学の研究領域における「STS(科学・技術・社会論)」や、認知科学における「状況論(situated theory)」として議論がなされてきた。それゆえ、本年の研究では、まず、科学・技術社会学や認知科学における「社会構成主義に関する理論レビューを精緻に行い、本研究の理論的な位置付けを明らかにしてきた。また、これらの理論を用いた経営学研究として、具体的なフィールドワーク分析をおこない、それぞれの専門学会において経営学における技術の社会構成主義の可能性を議論してきた。具体的には、バイオテクノロジー業界のベンチャー企業を素材にして、社会構成主義による分析を行うとともに、その分析に伴う視点としての経営学(経営学の特殊性)について、科学技術社会研究会において議論した。また、同研究領域の全国大会である日本科学技術社会学会では、経営学セッションを編成し、経営学における技術の社会構成主義を報告した。認知学会においては、状況論の観点から調査報告を行った。その成果は学術雑誌にまとめられるとともに、今後、認知科学における専門書の編著として出版される予定である。
肝細胞癌局所における肝細胞癌特異的キラーT細胞の誘導及び癌退縮抗原の同定

肝細胞癌(HCC)患者の末梢血より単核球(PBMC)をFicoll-Conray比重遠心法にて分離し、このPBMCを50U/mlのIL-2にて長期培養(30日以上)を行い、T細胞株を樹立した。このT細胞株の肝細胞癌、胆管細胞癌(CCC)及びその他の組織型(扁平上皮癌や腺癌など)の癌細胞株に対する細胞傷害活性を^<51>Cr release assay法にて検討した。このT細胞株(CTL)は肝組織由来の肝細胞癌や胆管細胞癌にのみ細胞傷害活性を示した。MHCアロタイプの明らかな細胞株をターゲットに用い、このCTLの細胞傷害活性を調べ、その中でMHC拘束性分子を検討したところ、明らかなMHC拘束性は示さなかった。またこのCTLはNK感受性やLAK感受性のある細胞株には細胞傷害活性を示さなかった。しかしながら癌拒絶抗原遺伝子同定に用いることが可能になるまでこのCTLの大量培養は行えなかった。一方、他のHCC患者腫瘍浸潤リンパ球を低濃度のIL-2のみで長期培養(30日以上)することにより、HLA-A2402拘束性HCC特異的T細胞株を樹立しえた。これによりHCC患者腫瘍浸潤リンパ球にはHLA-A2402拘束性にHCC細胞上の抗原を認識するT細胞が存在することが示唆された。今後は樹立したHLA-A2402拘束性CTLをに大量培養を行い、これを用いてHLA-A2402拘束性HCC特異的癌拒絶抗原遺伝子クローニングを行う予定である。このT細胞株の肝細胞癌、胆管細胞癌(CCC)及びその他の組織型(扁平上皮癌や腺癌など)の癌細胞株に対する細胞傷害活性を^<51>Cr rel ease assay法にて検討した。さらに細胞傷害活性のみられたHCC細胞株に対し、MHC class I及びclass IIに対する特異的抗体によりキラーT細胞活性が抑制されるか否か検討を行またが、抑制されなかった。このCTLの細胞障害活性がNK活性やLAK活性によるものではないことをNK細胞のターゲットであるK562(ヒト赤芽球系細胞株)やLAK細胞のターゲットであるDau di(ヒトB細胞株)に対しての細胞傷害活性にて確認した。上記のようにして樹立したMHC非拘束性CTLを細胞数として10^9を目標に大量培養を行い、これを用いてMHC非拘束性HCC特異的退縮抗原遺伝子クローニングを行う予定である。このT細胞株の肝細胞癌、胆管細胞癌(CCC)及びその他の組織型(偏平上皮癌や腺癌など)の癌細胞株に対する細胞傷害活性を^<51>Cr release assay法にて検討した。

一方、他のHCC患者腫瘍浸潤リンパ球を低濃度のIL-2のみで長期培養(30日以上)することにより、HLA-A2402拘束性HCC特異的T細胞株を樹立しえた。これによりHCC患者腫瘍浸潤リンパ球にはHLA-A2402拘束性にHCC細胞上の抗原を認識するT細胞が存在することが示唆された。今後は樹立したHLA-A2402拘束性CTLをに大量培養を行い、これを用いてHLA-A-A2402拘束性HCC特異的癌拒絶抗原遺伝子クローニングを行う予定である。
血管新生の制御による骨再生の研究

骨再生時の血管新生をマイクロCTと血管造影法を併用し,自然閉鎖可能な骨欠損(非臨界骨欠損)と自然閉鎖不可能な骨欠損(臨界骨欠損)の再生過程における血管新生の動態について,ラット骨欠損を用いて分析した。その結果,骨再生時の新生血管は,非臨界骨欠損では骨欠損部全体に広がるように形成されたが,臨界骨欠損では欠損部全体には広がらなかった。血管新生と骨再生との間には,正の相関性を認めた。ラット骨欠損では,血管新生量と骨再生量に高い相関性が認められ,血管新生が骨再生を調節している可能性が示唆された。とくに,非臨界骨欠損においては血管新生が完全な骨再生を誘導することがわかった。本研究の目的は,再生医療にとって不可欠な血管新生を誘導・制御するために,とくに,骨再生過程における血管新生に着目し,骨再生の可能性およびそのメカニズムを解析することを目的とした。本年度は,内側性の骨欠損形態に対する骨再生時における血管新生の動態を詳細に観察することを企画した。7週齢の雄性ラットに全身麻酔を行い,局所麻酔下にて頭部皮下に切開を加えて皮膚骨膜弁を作製し,ラットの頭頂骨の矢状縫合を避け,右側に直径2.7mmの非臨界骨欠損を,左側に直径5.0mmの臨界骨欠損をトレファインバーを使用して作製した。骨膜および皮膚を縫合してin vivoマイクロCT(R_mCT,理学メカトロニクス,東京)を用いて,術直後を0週とし,4週まで毎週,血管造影(造影剤:イオパミロン)を行い,再生骨の動態および血管新生の過程を評価した。評価方法は,画像再構成ソフト(i-view,モリタ)を用い,三次元画像を作製し,骨再生と血管新生の動態およびその再生量を放射線学的に詳細に検討した。その結果,臨界骨欠損,非臨界骨欠損ともに血管新生が骨再生に先行し,起こっていくことが確認された。また,非臨界骨欠損では臨界骨欠損に比較して血管新生量が有意に増加していた。骨再生に関しては,臨界骨欠損では骨欠損部の閉鎖がほとんど認められなかったが,非臨界骨欠損では骨欠損部はほとんど閉鎖していた。以上の結果から,骨再生には,血管新生が重要であり,再生過程を制御している可能性が示唆された。本研究の目的は,再生医療にとって不可欠な血管新生を誘導・制御するために骨再生過程における血管新生に着目し,骨再生の可能性およびそのメカニズムを解析することを目的とした。昨年度は,臨界および非臨界内側性骨欠損形態に対する骨再生時における血管新生の動態をマイクロCTにて観察した。また,骨再生に関しては,臨界骨欠損では骨欠損部の閉鎖がほとんど認められなかったが,非臨界骨欠損では骨欠損部はほとんど閉鎖していた。本年度は,さらに,血管新生および骨再生の動態を詳細に観察するために,HE染色を用いた観察および走査型電子顕微鏡を用いた組織学的な観察を行っている。HE染色による分析の結果,臨界骨欠損では,術後14日目には,欠損部全体が結合組織で覆われ,欠損部辺縁にわずかな骨再生を認めた。術後28日目では,14日目に比較して明らかに多くの新生血管が認められたが,骨再生はわずかであった。一方,非臨界骨欠損では,術後14日目では,臨界骨欠損同様,欠損部は結合組織で覆われていたが,新生血管が臨界骨欠損に比較して多く認められた。術後28日目には欠損部は新生骨で覆われていた。以上の結果から,骨再生には,血管新生がはじめに起こり,再生過程を制御している可能性が示唆された。そこで本研究の著者は,臨界および非臨界の骨欠損における血管新生と骨再生の動態を比較観察することを目的とし,ラット頭頂骨骨欠損モデルに血管造影法を応用して,放射線学的および組織学的な観察と分析を行った。ラットの頭頂骨右側に,直径5.0 mmの臨界骨欠損を,左側に直径2.7 mmの非臨界骨欠損を形成し,施術後7,14,21および28日に血管造影を行いながらマイクロCT撮影を行い,骨欠損内の血管新生と骨再生を観察し,その体積変化およびそれぞれの骨欠損に対する割合を定量解析した。さらに術後14および28日においては,組織学的な観察も行った。

その結果,骨再生時の新生血管は,臨界および非臨界の骨欠損のいずれにおいても骨膜側および既存骨の両方に生じた。新生血管は,非臨界骨欠損では骨欠損部全体に広がるように形成されたが,臨界骨欠損では欠損部全体には広がらなかった。血管新生と骨再生は,臨界および非臨界骨欠損のいずれにおいても,経日的に増加した。血管新生と骨再生との間には,臨界および非臨界骨欠損のいずれにおいても,正の相関性を認めた。とくに,非臨界骨欠損で高い相関性があった。本研究の結果から,マイクロCTと血管造影法の併用によって,骨欠損再生時における血管新生の詳細な観察および解析が可能であることが示された。また,ラット頭頂骨に形成した骨欠損では,血管新生量と骨再生量とに高い相関性が認められ,血管新生が骨再生を調節している可能性が示唆された。当初の研究目的では,骨外側方向に対する骨増生モデルに対する血管新生の観察を予定していたが,マイクロCTを用いた血管新生の観察が困難であるため,試行錯誤しながらモデルを改良に取り組んでいる。そのため,モデルを単純化した内側性骨欠損モデルによる血管新生の観察を行い成果を挙げている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画に従い,骨外側方向の骨増生モデルにおける血管新生の観察ができるようにモデルの改良に取り組みながら,内側性骨欠損に対する血管新生の観察を継続する予定である。
ジョロウグモの神経毒ネフィラトキシン類の合成研究

ジョロウグモの毒素はアミノ酸とポリアミンから成る新しい型のペプチド様神経毒であり、グルタミン酸による神経筋興奮伝達を強力かつ特異的に遮断する事から、現在神経生理学の分野に於て極めて重要視されている化合物群である。本研究は、申請書の研究計画に従い、代表的クモ毒素であるネフィラトキシン類のうち、構造的に大きく異なっているNPTX-7およびNPTX-8の最初の全合成を目指して遂行されたものである。これらのクモ毒素の合成上の最大の課題はカダベリンやプトレアニンなどのポリアミン部の導入であるが、既に当該研究によって開発されたアジド中間体を用いる方法により極めて効率的にポリアミン部を導入できることが判明した。そして、NPTX-8の最初の全合成を達成すると共に、極く最近NPTX-7の全合成にも成功し、所期の目的を達成すると共に、予想以上の成果を収めることができた。この方法論は他のクモ毒や昆虫毒の合成にも適用できるものであり、今後幅広く応用されるものと期待される。今回の合成により、新たにネフィラトキシン類の2つのタイプのクモ毒素の化学合成による供給ルートが拓かれた事になる。今後は、構造上もう一つタイプである6-ヒドロキシインドール核を有するネフィラトキシンの合成に着手する予定である。なお、今回の研究によって得られた成果のうちNPTX-8の合成は現在Chem.Lettersに投稿中であり、NPTX-7の合成についても投稿準備を進めている。最後に、本研究は科学研究費の助成により大きな成果を収めることが出来たものであり、ここに深く謝意を表する次第である。
有機・無機ハイブリッド化による新機能ナノファイバーの創出と応用

昨年度までにシクロヘキサン系低分子有機ゲル化剤をテンプレートに用いることにより,触媒能や光・電気的特性に優れた遷移金属(Ti,Ta,V)酸化物材料について中空繊維状への構造制御を行ってきた。また,(R,R)および(S,S)のキラリティを有する有機ゲル化剤を新規に合成した。それぞれの光学異性体は左巻き,右巻きのらせん繊維状会合体を形成することが分かった.これらのらせん繊維状会合体をテンプレートに用いた遷移金属(Ti,Ta,V)アルコキシドのゾル-ゲル重合を行うことにより,らせん中空繊維状構造を持つ遷移金属酸化物を調製した.また(R,R)および(S,S)の光学異性ゲル化剤をテンプレートに用いた系において,らせん構造はそれぞれ左巻きおよび右巻きであった.このことから,有機物テンプレートとなる有機ゲル化剤が形成する会合体の構造が,無機物である遷移金属酸化物のナノ構造に完全に転写され,無機材料である遷移金属酸化物にキラリティを導入することに成功した.本年度は優れたゲル化能力を有するL-バリン系誘導体に注目し,アルキル末端に正電荷を導入した新規有機テンプレート材料を合成した。またアルキル鎖の長さを変化させ,形成される繊維状会合体の形態と大きさにどうような相違が現れるか検討した。さらに各種化合物が形成する会合体をテンプレートに用いたチタン及びタンタルのゾル-ゲル重縮合を行い,得られる金属酸化物の形態を観察した。その結果,今回合成した正電荷を有するL-バリン誘導体をテンプレートに用いたゾル-ゲル重合により,シート状または中空繊維状構造の金属酸化物を得ることができた。この金属酸化物の形態は,アルキル鎖の長さが短いL-バリン誘導体を用いた系ではシート状,長いアルキル鎖を持つL-バリン誘導体の系では中空繊維状となった。さらにアルキル鎖の長さを変化させることにより直径および直径分布のことなる金属酸化物中空繊維が得られた。以上の結果から,正電荷を有するL-バリン誘導体は金属酸化物の構造制御における優れた有機物テンプレートとなることが示唆された。またL-バリン誘導体のアルキル鎖を変えることにより,形成される自己会合体の形態と大きさが変化し,この会合体の形態を転写することにより金属酸化物の構造を制御できることがわかった。
幾何学的競合系の磁気秩序化過程

本研究は格子の乱れを伴わない幾何学的競合系におけるフラストレーションの効果を三次元競合系まで広げて明らかにしようとするものである。付加的な相互作用により低温で秩序化するCsNiCl_3型化合物においては、XY性をもったハイゼンベルグスピン系でもイジング性をもったハイゼンベルグスピン系でもそれぞれ磁気相図に普遍性があること、転移点より下のある温度範囲では秩序状態でも静的乱れや動的な揺らぎが著しいこと、フラストレーションによる縮退のために量子効果が大きいことが見いだされた。CdI_2型化合物であるFeI_2では、100K付近で結晶場分裂に伴う電子転移が起こること、三重臨界点は存在しないことが明らかになった。Delafossite型のCuFe0_2でAlをドープするとスピンの対称性が変わること、AgCr0_2やPdCr0_2ではフラストレーションに起因して非整合磁気構造や縮退らせん構造をとることが見いだされた。頂点を共有する四面体からなる三次元競合系の一つのSrCr_8Ca_40_<19>では中性子スピンエコーの測定により、磁化率の磁場中冷却効果から予測されたように3.5K以下でスピンの凍結が起こること、Y(Sc)Mn_2では2K以下で同様にスピン凍結が起こることがμSRで見いだされた。しかしそれにもかかわらずSrCr_8Ca_40_<19>のμSRでは強いスピン揺らぎが0.1Kまで観測されているし、一方(Sc)Mn_2では0.07KまでNMRの緩和時間に異状がみられない。計算機シミュレーションからも三次元競合系の基底状態と考えられるスピン凍結状態は、ランダム系の場合と違った振舞をすることが分かったが、どのように異なるかは、今後の問題である。幾何学的スピン競合をもつ典型的なモデル化合物について本年度は以下のような結果を得た。1.磁気鎖の三角格子CsMnBr_3、RbMnBr_3CsNiCl_3の磁気相図を強磁場磁化、NMRなどを用いて決定し、その晋遍性と個性がどのように現れるかを明らかにするとともに、CsNiCl_3のスピンフリップ転移が単純な一次転移ではないことを明らかにした。二重らせん構造を持つCsCuCl_3では、格子のらせん構造による磁気らせん構造の変調を見いだし、非弾性散乱を測定して相互作用エネルギーの評価を行った。2.菱面体格子CuFeO_2は強磁場磁化過程で多数のスピンフリップ転移を示し、イジングスピン系であることが確かめられ、比熱から求められた磁気エントロピーもこのことを支持した。PrCrO_2の中性子回折の結果、非対称な線形をもつ磁気反射が観測され、菱面体磁性体で理論的に予想されている縮退らせん構造が実現していることが初めて実験的に見いだされた。3,かごめ格子SrCr_8Ga_4O_<19>はスピングラス的磁化率を示すにもかかわらず、0・1Kまでスピン揺らぎが大きいことをμ^+SRで見いだし、RVB状態の格子の中を不対スピンが運動することによりμ^+が磁場揺らぎを受けると解釈した。この新しい基底状態は今後の研究にまつところが多い。4,ラーベス格子Y(Sc)Mn_2でフラストレーションによるスピン揺らぎをμ^+SRで観測した。温度を下げると緩和率は増え続け、3Kでもスピンが凍結する気配は見えなかった。これに対して、Mnを10%のAlで希釈した試料は40K以下のスペクトルでスピンが凍結するのがみられた。RVB状態が期待される。

5.パイロクロールGd_2Sn_2O_7とDy_2Sn_207が8K程度のワイス温度をもつにもかかわらず、フラストレーションのために低温まで秩序化しないことを見いだした。1K以下に測定を広げた。幾何学的スピン競合系について本年度は以下のような結果を得た。1.CsNiCl_3型化合物における磁気的秩序化過程CsFeBr_3、RbFeBr_3で転移点以下のある温度領域でNMRの信号が粉末パターンとなり、120°構造の面間の位相に乱れがあることを見いだしたが、これが静的な乱れか動的な揺らぎかは、まだ分からない。イジングスピン系であるCsCoBr_3でも中間温度相で磁壁ソリトンの伝播が内部磁場に揺らぎを与えるためにNMR信号が弱くなること、低温相でもソリトンの緩慢な運動があることを明らかにした。CsNiCl_3の高磁場における磁気構造が理論の予想と一致することを確かめた。2.FeI_2の結晶場分裂と磁気相図FeI_2において結晶場分裂による電子転移があることをESRとμSRによって見いだした。また、強磁場磁化から三重臨界点の存在が否定されたが、一次磁気相転移とどのように関係するか興味深い。イジングスピン系であるCuFeO_2にAlをドープするとハイゼンベルグ系となり、らせんスピン構造になるが、クロスオーバー濃度や共存領域の有無などについとはまだ実験的に結論が出ていない。4.頂点を共有する四面体からなる三次元競合系の基底状態。SrCr_8Ca_4O_<19>のμSRでは強いスピン揺らぎが0.1Kまで観測されているが、中性子スピンエコーを測定したところ、磁化率の測定から予測されたように3.5K以下でスピンが凍結することが明らかになった。また、0.07KまでNMRの時期緩和に異状がないY(Sc)Mn_2でも2K以下でスピンが凍結するという結果がμSRにより得れた。ランダム系におけるスピンの凍結とは異なる様相を示す三次元幾何学的競合系の基底状態は今後の問題である。