hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小液滴からの溶媒脱離を利用する溶質分子のクラスター生成

微小液滴(直径5μm以下)を蛍光セルとして利用する,自己吸収の影響を全く受けない発光スペクトル観測法を確立し,同法に基づいて有機光化学に関する新しい知見を得ることを目的として研究を行った。ピレンまたはアントラセンのエタノール溶液から超音波振動により微小液滴を発生させ,レーザ光照射後の発光分光スペクトルを観測した。液滴からの溶媒脱離の度合いは周囲温度の変化(最高10°C程度の加温)により制御した。ピレン/エタノール液滴からの溶媒脱離を高度に進行させたところ,過去に低温条件下(115K)でのピコ秒時間分解でのみ観測例のある,エキシマー状態の前駆体からの発光(B-fluorescence)が現れた。常温条件下かつナノ秒レーザ(7ns)励起による実験でのB-fluorescenceの観測は本研究が最初の例である。この事実は,微小液滴から生成した固体の結晶構造が,バルクな溶液からの再結晶によって生成する結晶構造と異なっていることを示すと同時に,微小液滴からの溶質分子会合体の生成によって,既存の方法では生成することのできない溶質会合体(結晶)の研究が可能になることを意味している。一方,アントラセン/エタノール飽和溶液から発生させた微小液滴についても溶媒脱離にともなうスペクトルシフトおよび強度分布の変化が観測された。得られたスペクトルはアントラセン固体の発光スペクトルと同一の形状である。Franck-Condon解析により,観測されたスペクトルを最もよく再現するポテンシャル曲面を決定し,励起・基底電子状態ポテンシャルのエネルギーおよび振動座標の溶媒脱離にともなうシフトを決定した。10°C以下の周囲温度の上昇で自己吸収の影響を全く受けない固体のスペクトルが観測可能であるという事実は,微小液滴からの溶媒脱離を利用する手法が,溶液相と固相の中間領域あるいは固相光化学の研究に対してきわめて有益なものであることを示している。
磁気圏サブスト-ムの研究:現状と展望

平成2年9月3日ー7日、箱根で国際研究集会を主催し、磁気圏サブスト-ムの研究:現状と展望を討議した。会議を通じて得られた学術上の成果は米国地球物理学連合出版図書“MAGNETOSPHERIC SUBSTORMS"(総頁数476)に収録されている。7項目にわたり、観測、シミュレ-ション理論の立場から一貫して論じられている。電離圏とプラズマシ-トでのサブスト-ムの理解が主であった従来に対し、将来は磁気圏全体に着目したグロ-バルな理解が必須との認識に到った。長年の懸案事項で、本会議により新しい観点から解決の糸口を得られた例は,(1)磁気X線形成はサブスト-ムエクパンジョンの原因か結果か、(2)クロスティル電流の崩壊はキクパンジョンの原因か結果か、(3)磁気圏プラズマ対流の強度に対する電離圏応答はキクパンジョンの引き金か結果か等々である。これら諸問題を解決する鍵は、キクパンジョンの開始を何が決めるか、クロスティル電流の崩壊は何をもって決定されるか、X型形成は何で決定されるか、現象論的にそれぞれについてタイミングと空間位置をどの程度的確におさえられるかにあることが総括された。磁気圏サブスト-ムの研究は、電離圏と磁気圏にプラズマシ-トを包括してグロ-バルに考察していくこと、観測ー計算機シミュレ-ションー理論を一環とした研究体制で臨むことが出来るかどうかが今後の発展を決定するということであった。本研究課題の実施を通じて得られた磁気圏研究の動向に関する国際的認識は現在既に進められている国際共同研究計画(ISTP、GEM、STEP)に活用され、この方面の研究の急速な進展に寄与し得るものと確信している。1990年代にスタ-トする磁気圏の国際的研究の今後の有機的な展開を計るために要請される、研究の現状の把握と将来への展望に関する関連研究者間の討論の機会を持つことを目的として、地球周辺の全体像の理解のためのそれぞれの研究成果を基に、平成2年9月3日ー7日にかけて箱根観光ホテルにて、『磁気圏嵐に関する国際研究会』を開催した。参加研究者は総計149名(海外からは12カ国72名、我が国からは20名の大学院生を含む多くの若手研究者が参加)で、会議は40の招待講演を中心に、最新の成果を問う5つのセッションを中心に行われ、90もの一般応募論文があった。観測面では、NASAのDE、スウェ-デンのVIKING及び日本のAKEBONO衛星によるオ-ロラ画像を用いた最新の研究成果が注目を集めた。数年前まで、その存在に対して多くの論争を呼んでいた磁気圏嵐発達のモデル、“GROWTH PHASE"の考えが多くの論文に取り入れられていた。爆発的な磁気圏嵐の発達をもたらす過程は、以前考えられていたより地球に近い領域、地球半径6ー20倍程度の領域で発達するという考えが、この会議で得られた共通認識と思われる。磁気圏嵐の発生機構に関して提出されたモデルに関しては、観測面と理論面で今後の研究よりその解決を待つべき点が指摘された。この会議で発表された学術上の成果は、AGUモノグラフ(米国地球物理学連合が出版する権威ある国際的刊行書)として、平成3年8月出版を目標として編集されることが決定され、招待論文を中心に、応募論文も含め厳正な査読審査を平成3年3月中に済ませる運びになっている。70論文×4頁約300頁の規模の刊行物を計画している。これら最新の研究成果に世界中の多くの若手研究者が多大の刺激を受け、21世紀に向けてのいくつかの国際的な磁気圏研究計画の推進に寄与するものと期待される。平成2年9月3日ー7日、箱根で国際研究集会を主催し、磁気圏サブスト-ムの研究:現状土展望を討議した。

会議を通じて得られた学術上の成果は米国地球物理学連合出版図書“MAGNETOSPHERIC SUBSTORMS"(総頁数476)に収録されている。7項目にわたり、観測、シミュレ-ション理論の立場から一貫して論じられている。電離圏とプラズマシ-トでのサブスト-ムの理解が主であった従来に対し、将来は磁気圏全体に着目したグロ-バルな理解が必須との認識に到った。長年の懸案事項で、本会議により新しい観点から解決の糸口を得られた例は、(1)磁気X線形成はサブスト-ムエクパンジョンの原因か結果か、(2)クロスティル電流の崩壊はキクパンジョンの原因か結果か、(3)磁形気圏プラズマ対流の強度に対する電離圏応答はキクパンジョンの引き金か結果か等々である。これら諸問題を解決する鍵は、キクパンジョンの開始を何が決めるか、クロスティル電流の崩壊は何をもって決定されるか、X型線成は何で決定されるか、現象論的にそれぞれについてタイミングと空間位置をどの程度的確におさえられるかにあることが総括された。磁気圏サブスト-ムの研究は、電離圏と磁気圏プラズマシ-トを包括してグロ-バルに考察していくこと、観測ー計算機シミュレションー理論を一環とした研究体制で臨むことが出来るかどうかが今後の発展を決定するということであった。本研究課題の実施を通じて得られた磁気圏研究の動向に関する国際的認識は、現在既に進められている国際共同研究計画(ISTP、GEM、STEP)に活用され、この方面の研究の急速な進展に寄与し得るものと確信している。
訪問看護必要性の判定ツールの開発および実用に向けた効果的なタッチポイントの探索

訪問看護の必要性を判定するアセスメントシートの一般化可能性の検証、および表面妥当性と有用性の検証を目的とした。一般化可能性の調査は、a市の要介護認定者が利用する全80ヶ所の居宅介護支援事業所の介護支援専門員に対して、自記式質問紙調査票を郵送し、介護支援専門員が担当する全要介護者について回答を依頼した。一般化可能性を検証するために、ROC曲線を描いたところ、AUC 0.70、95%信頼区間(0.64-0.76)、感度68.1%、特異度63.4%、陽性的中度60.5%であった。本アセスメントシートが普及することにより、訪問看護の必要性の標準化や、潜在ニーズの顕在化に寄与できることが示唆された。平成24年度は、平成23年度に介護支援専門員を対象に行った調査結果の分析を進めると共に、訪問看護の必要性を判定するアセスメントシート(以下、アセスメントシートとする)の活用可能性について、訪問看護師、介護支援専門員、病院の退院支援部署の看護師等から意見を聴取した。成果としては、一定の活用可能性を見出すことができた。一方で、課題も明らかとなり、重要な訪問看護のタッチポイントの一つである病院での活用可能性においては、アセスメントシートの簡略化や、退院支援システムの中に組み込むための具体的な提案が必要であることが明らかになった。さらに、地域住民とのタッチポイントを探索するために、地域住民を対象に調査を行った。これまでの結果から、平成23年度からの住民等へのヒアリングにより、タッチポイントには、都市部か農村部等の地域特性が影響することが明らかになってきたため、中核都市であるA市と、農村部であるB市の2ヶ所で質問紙調査を実施した。20歳から70歳の住民を無作為に抽出し、1800人ずつに調査票を送付した。質問項目は、訪問看護サービス等のサービスの認知や、サービス利用による自宅で療養することへの認識等であった。有効回答数は、A市620人(34.8%)、B市493人(29.0%)であった。訪問看護サービスを具体的に知っている人は、A市222人(33.2%)、B市205人(38.2%)であり、ほぼ同等であった。しかし、訪問看護サービスを知っていることが、自宅で療養することへの認識と関連していたのはA市のみであり、B市では関連が見られなかった。現在、その理由や、タッチポイントの活用について分析中である。背景および方法:健康推進員への調査を実施した。健康推進員は、住民への医療・保健・福祉サービスに関する情報伝達を行う上ではキーパーソンとなる。今年度は訪問看護のアセスメントシートの普及方法の一環(タッチポイントの探索)として、A県にある4市の健康推進員417名に自記式質問紙を郵送にて発送し、調査を実施した。結果:364人(回収率:83.0%)から回答を得た。女性が338人(97.7%)、年齢の平均(標準偏差)は、62.1(7.25)年であった。世帯構成は、核家族または2世代家族が最も多く、140(40.5%)人であった。また、健康推進員の経験年数の平均(標準偏差)は8.71(6.19)年であった。ヘルス・リテラシーの概念を基に作成した6項目の質問を、6段階のリッカートスケール(6非常にそうだと思う、1=全くそう思わない)で尋ね、「非常にそうだと思う」・「そう思う」・「まあそう思う」(肯定的回答)と、「全くそう思わない」・「そう思わない」・「あまりそう覆わない」(否定的回答)の2値に分けた。それぞれの項目において肯定的回答があったのは、「推進員活動に必要な知識や情報を色々なところから得ている」72.3%、「知識や情報を家族に伝えている」82.1%、「知識や情報を友達や近所の知人に伝えている」68.4%、「知識や情報を家族や知人以外の地域住民に伝えている」42.9%、「知識や情報を伝える相手の能力や知識に合わせて伝えている」57.0%、「自分が伝えた知識や情報が活用されているか、伝えた相手にその後の様子を尋ねてみている」19.4%であった。考察:健康推進員の8割は得てきた知識や情報を家族に伝えており、友達や近所の知人には7割近くの人が伝えていた。訪問看護のサービスの普及や訪問看護のアセスメントシートの普及に向けて、有益なタッチポイントと考えられる。今年度は、主に訪問看護の必要性アセスメントシート

(以下、アセスメントシートとする)の妥当性の検証と実用可能性を検証を行った。まず、a県b市の介護保険認定者が利用する全80ヶ所の居宅介護支援事業所の介護支援専門員に対して、自記式質問紙調査票を郵送し、介護支援専門員が担当する要介護者について記入を依頼した。調査期間は2011年6月7月であった。その結果、カットオフ値を2点にした場合、アセスメントシートは、感度68.1%、特異度63.4%、陽性的中度60.5%であった。アセスメントシートを作成したデータベースでは、感度77.0%、特異度68.5%、陽性反応的中度56.8%であったのと比較すると、感度・特異度は若干低かったが、陽性反応的中度はほぼ同等であったであった。次に、アセスメントシートの実用可能性を高めるために、有用性や記入しやすさについて、介護支援専門員を対象に質問紙調査にて尋ねた。2011年6月7月であった。c県の介護支援専門員協会より協力が得られた介護支援専門員30名を対象に、質問紙調査を実施した。「記入しやすいと思うか」については、「そう思う・まあそう思う」は73.9%、「活用できると思うか」では、「そう思う・まあそう思う」は62.5%、「活用してみたいと思うか」については、54.1%であった。保有資格別にみると、「活用してみたいと思うか」の項目で、福祉職が医療職よりも有意に多く、「そう思う・まあそう思う」(66.7%)と回答していた(p=0.024)。経験年数別でみると、「記入しやすいと思うか」の質問に対して、3年未満の介護支援専門員が3年以上に比して多く「まあそう思わない・そう思わない」(60.0%)と回答していた(p=0.039)。平成24年度に、タッチポイントに重要な役割を果たすと考えられる健康推進員を対象とした調査を計画していたが、個人情報保護の観点においてフィールドとの調整に時間を要し、平成24年3月末までに終えることができなかったためである。しかし、それ以外の計画は概ね順調であると考える。その理由として、本研究の目的である訪問看護の必要性を判定するアセスメントシートは、感度・特異度を検証し、ある程度の活用可能性が確認できている。また、アセスメントシートの活用のためのタッチポイントの探索は、訪問看護師、介護支援専門員、病院の退院支援部署の看護師等から意見を聴取し、住民においては2市で、質問紙調査を実施できている。今年度は、アセスメントシートの妥当性および実用可能性については検討できたが、本研究のもう1つの目的である、訪問看護促進に向けたタッチポイントの探索が実施できなかった。その理由は、その調査の調整に協力が得られる予定であった自治体が、2011年3月の震災の影響により、協力が難しくなったためである。平成24年度は実施可能となる予定である。今年度は、病院におけるアセスメントシートの活用性を高めるための方策を、事例検討などを通して、病院の退院支援部署の看護師やソーシャルワーカー、病棟看護師と検討する。また、タッチポイントに重要な役割を果たすと考えられる健康推進員を対象に質問紙調査を行い、具体的な訪問看護サービスの活用に向けた方策を見出す。その調査実施の確約は、健康推進員と取れており、今年度中に実施できる目処が立っている。健康推進員の調査を行った後、各タッチポイントにおける訪問看護が必要な人をサービスに結びつける有益な方策を検討し、まとめる。本研究で得られた成果は、研修会やホームページへの掲載、投稿によって調査結果の公開を行う。
細胞内GTP量制御を用いた新規細胞膜透過性制御機構の開発

本研究では消化管からの薬物の新規吸収制御機構として、細胞内Guanosine triphosphate (GTP)量の変化によるTight junction (TJ)の制御の可能性に着目し研究を展開している。これまでに本研究の基礎となる知見を基に、GTP生成のde novo経路において律速酵素であるInosine-5'-monophosphate dehydrogenase (IMPDH)の阻害剤であるMycophenolic acid (MPA)によるTJ開口作用の確認を、ヒト結腸癌由来上皮細胞のCaco-2細胞を用いて行った。しかしながら先行論文の結果に反して、TJ開口の指標となる経上皮膜間抵抗値(TEER)は、MPAの作用時間(24, 48, 72, 96 hr)および濃度(1, 10, 100 μM)依存的な低下は認められず、逆に上昇が認められた。MPA添加によりTEERが上昇していることから、TJが制御因子である細胞間隙経路を介する薬物の透過性には変化が認められなかった。MPA添加による細胞内GTP量をHPLCにより測定したところ、1および10 μM MPA添加96時間後のみの限定的な条件での結果だが、MPAの濃度依存的な減少を確認している。MPAによるTEER上昇機構の解明のために、TJ構成因子の1つであるClaudinfamily (Claudin-1, Claudin-2, Claudin-4)の発現変動をWestern blottingにより解析しているが、有意な変化は認められていない。Claudinの発現変動に関してもMPA添加96時間のみの検討となっているので、さらなる条件での検討が必要である。上述の本研究で得られているMPAによるTEER上昇は、先行論文の結果に対して真逆の結果となっていることから、本実験結果の整合性を確認するために、MPAと同様のIMPDH阻害作用を有するMizoribine (MZB)を用いて検討を行ったところ、MPAの結果と同様にTEERの低下は認められず、上昇を確認している。MPAによるIMPDH阻害条件下でのTJ (TEER)の変化を検討したが、研究計画発案当初の想定結果とは真逆の結果が得られたことから、本来は使用予定のなかったMZB添加条件の検討を行ってはいるものの、TEERの測定や薬物の膜透過実験に関して、研究コンセプトが真逆にはなってしまっているが、研究そのものは概ね順調に遂行できていると言える。一方で、HPLCによる細胞内ヌクレオチド定量法の確立に時間を要したが、現在はATPとGTPの同時定量条件を確立している。しかしながら、細胞内GTP量の変化によるTJの変化には、GTP以外の他のヌクレオチドの変化も重要な因子となりうることからも、現在はAMP、ADP、GMP、GDPの同時定量法の設定を行っている。本研究の基礎となった報告と真逆の実験結果が得られているが、本研究の目的はTJ開閉による細胞感激経路透過性の制御であることから、コンセプトを逆転させ、細胞内GTP量の増加によるTJの開口と、細胞内GTPの減少によるTJの閉口の可能性を検討予定である。そのためには、MPAとMZBで見られたTEERの上昇効果の機構解明のために、XMPからGMPへの反応を触媒するGMP synthaseを阻害するAcivicinを用いて再検討を行うことで、細胞内GTP量の減少によるTEER上昇の裏付けするデータの収集を行う。さらに、TJ機能制御を担っていると報告されているPhosphorylatable myosin light chainの存在量や、細胞内に複数種存在するヌクレオチドの量および存在比等を検討し、機構解明を試みる。一方で、MPAによるTEER上昇効果、すなわちTJの再構築促進効果の可能性が認められていることから、病態時におけるTJの開口を、MPA添加(IMPDH阻害)による抑制の可能性が考えられる。そこで、TJの開口が認められる低酸素モデルや、LPS誘発炎症モデル、活性酸素による脂質過酸化モデル棟を構築し、MPAによる障害抑制効果(障害保護効果)の検討を行う予定である。

Claudinの発現変動に関してもMPA添加96時間のみの検討となっているので、さらなる条件での検討が必要である。上述の本研究で得られているMPAによるTEER上昇は、先行論文の結果に対して真逆の結果となっていることから、本実験結果の整合性を確認するために、MPAと同様のIMPDH阻害作用を有するMizoribine (MZB)を用いて検討を行ったところ、MPAの結果と同様にTEERの低下は認められず、上昇を確認している。MPAによるIMPDH阻害条件下でのTJ (TEER)の変化を検討したが、研究計画発案当初の想定結果とは真逆の結果が得られたことから、本来は使用予定のなかったMZB添加条件の検討を行ってはいるものの、TEERの測定や薬物の膜透過実験に関して、研究コンセプトが真逆にはなってしまっているが、研究そのものは概ね順調に遂行できていると言える。一方で、HPLCによる細胞内ヌクレオチド定量法の確立に時間を要したが、現在はATPとGTPの同時定量条件を確立している。しかしながら、細胞内GTP量の変化によるTJの変化には、GTP以外の他のヌクレオチドの変化も重要な因子となりうることからも、現在はAMP、ADP、GMP、GDPの同時定量法の設定を行っている。本研究の基礎となった報告と真逆の実験結果が得られているが、本研究の目的はTJ開閉による細胞感激経路透過性の制御であることから、コンセプトを逆転させ、細胞内GTP量の増加によるTJの開口と、細胞内GTPの減少によるTJの閉口の可能性を検討予定である。そのためには、MPAとMZBで見られたTEERの上昇効果の機構解明のために、XMPからGMPへの反応を触媒するGMP synthaseを阻害するAcivicinを用いて再検討を行うことで、細胞内GTP量の減少によるTEER上昇の裏付けするデータの収集を行う。さらに、TJ機能制御を担っていると報告されているPhosphorylatable myosin light chainの存在量や、細胞内に複数種存在するヌクレオチドの量および存在比等を検討し、機構解明を試みる。一方で、MPAによるTEER上昇効果、すなわちTJの再構築促進効果の可能性が認められていることから、病態時におけるTJの開口を、MPA添加(IMPDH阻害)による抑制の可能性が考えられる。そこで、TJの開口が認められる低酸素モデルや、LPS誘発炎症モデル、活性酸素による脂質過酸化モデル棟を構築し、MPAによる障害抑制効果(障害保護効果)の検討を行う予定である。想定していた結果が得られなかったため、購入を控えた試薬が複数あったため。
対外資産・負債の動向：構造的要因と世界経済への影響

2008年の金融危機の原因として、その前の世界的な資金余剰、特に東アジア諸国の欧米の債務への巨額投資が、挙げられることがある。最近でもトランプ米国大統領など外国の政治家や一部の経済学者から、大幅な貿易黒字などの国際収(グローバル・インバランス)が非難されている。本研究ではこれまで、歴史的なデータを集め、19世紀以来、工業化が急速に進んでいる国が同時に多くの対外資産を貯めてきたことを示した。それらは順に、イギリス、フランス、ドイツ、そして1900年から1980年ごろまではアメリカだった。本研究はこのような長期的な対外資産のパタンを初めて示した。またそれを示す理論を概ね完成させた。各国が順に産業革命を経験する経済成長モデル(Lucas, 2004)をもとにするが、その閉鎖経済の仮定は取らず開放経済で考察する。その上で、二つの市場の不完全性を仮定する。一つは産業革命が起きること自体を賭けの対象とするような証券市場はないとの仮定で、もう一つは、各国の消費は国際通貨が必要との仮定である。これらの仮定のもとで、産業革命を経験した国が、その成長が早い時に対外資産を貯めていき、その状況が順番に起きることを、理論的に示した。荒削りながら、RIETI Discussion Paperとして2017年5月に発表した。2018年度には、理論構造を丁寧に積み重ねて説明する努力をしており、前述の市場の不完全性の意味を、シミュレーションなどを通じて明らかにしてきている。また、国際通貨基金(IMF)によるグローバル・インバランスに関する報告書が発表されているが、それを深く読み込み、実務とアカデミックの双方から、我々のアプローチとどのように異なっているかを研究した。この結果は「IMFによる対外不均衡の評価について」として雑誌「ファイナンス」2018年6月号で発表した(服部孝洋氏との共著)。研究計画では、理論の構築、実証研究、政策的含意と三本の柱を立てているが、どれも初年度の目標通りの進捗状況である。理論に関しては、2017年度中に概ね骨格が完成しており、2018年度からは理論の前提となる様々な仮定を異なるものにした場合にどのような理論的帰結が導かれるかを、シミュレーションなどで明らかにし、理論の頑健性を確かめるという段階に入っている。実証に関しては、様々な文献等から対外資産の歴史的パタンを明らかにしたことで、重要な一里塚は越えた。しかしながら、定性的な(理論的な)データのパタンとの整合性だけでなく、理論モデルをシミュレーションすることにより定量的な(実証的な)データのパタンとの整合性を追求する必要がある。これも同時並行して研究に着手している。政策的含意については、定性的(理論的)にも、定量的(実証的)にも、分析の最終結果に基づいて、研究することになるが、国際通貨基金(IMF)のグローバル・インバランスの評価に関する報告書を詳しく読み込むとともに、我々の論文の結論を、政策目的にも関連付けることができることを確認した。異なる国際金融システムの仮定に基づく理論の頑健性とシミュレーションを通じた実証を含む2つ目のワーキングペーパーを作成する。それを国内外の学会やセミナーを通じて様々な意見を求め、論文として完成させ、トップレベルでの学術雑誌での発表をめざす。政策的含意を主眼としたワーキングペーパーも作成する。上記のワーキングペーパーともども、引き続き国内外の学会やセミナーを通じて様々な意見を求め、論文として完成させる。2008年の金融危機の序章となった2000年代の欧米の資産価格上昇の一因に世界的な資金余剰、とりわけ日本、中国をはじめとする東アジア諸国の必要以上の欧米の債務への投資が挙げられることが多々ある。2017年初頭においても、東アジア諸国の貿易黒字を原資とした欧米への国際投資が、欧米の政治家から非難されている。さらに、一部の経済学者からも批判があり、例えば、理論的には国の景気循環の影響を緩和する観点からは、東アジア諸国の対外資産は必要以上に多いことが明らかになっている。本研究ではこれまで、歴史的なデータを様々なソースから集め、19世紀中旬以来、歴史的には、工業化が急速に進んでいる国が同時に多くの対外資産を貯めてきたことを示した。すなわち、東アジア諸国の前の1980年ごろまではアメリカであり、その前の第一次世界大戦前はフランスやドイツ、そしてその前の19世紀後半までは、世界で一番早く産業革命を経験したイギリスが、その時々、巨大な対外資産を貯めてきたのである。このような長期的視野に立った対外資産のパタンを初めて示した。そのような対外資産の歴史的パタンを示す理論はまだないため、本研究の主目標はそれを構築することだが、その基本的な骨格は完成した。具体的には、ルーカス(2004)に従い、各国が順に産業革命を経験する経済成長モデルをもとにするが、その閉鎖経済の仮定は取らず開放経済で考察する。一つは産業革命が起きることそれ自体を賭けの対象とするような証券市場はないとの仮定であり、もう一つは、各国の消費は国際通貨(歴史的には金)がなければできないものとの仮定である。これらの仮定のもとで、産業革命を経験した国が、その成長が早い時に対外資産を貯めていき、その状況がシーケンスとして起こることを、理論的に示した。

理論に関しては、基本的な骨格が完成しており、今後は、理論の前提となる様々な仮定を異なるものにした場合にどのような理論的帰結が導かれるかを明らかにし、そのことによって、理論の頑健性を試すこととなる。また、ある程度異なる仮定のもとでも、対外資産の歴史的パタンと整合的な理論を構築できるか、さらに追求する。実証に関しては、様々な文献等から対外資産の歴史的パタンを明らかにしたことで、重要な一里塚は越えた。しかしながら、定性的な(理論的な)データのパタンとの整合性だけでなく、理論モデルをシミュレーションすることにより定量的な(実証的な)データのパタンとの整合性を追求する必要がある。データに見られる歴史的な対外資産のパタンとそれと整合的な基本的な理論モデルをまとめたものは、平成29年度の早い段階で本研究の初期段階のワーキングペーパーとして発表できる水準までできている。政策的含意については、定性的(理論的)にも、定量的(実証的)にも、分析の最終結果に基づいて、研究することになる。2008年の金融危機の序章となった2000年代の欧米の資産価格上昇の一因に世界的な資金余剰、とりわけ日本、中国など東アジア諸国の欧米の債務への巨額投資が挙げられることが多々ある。最近でもトランプ米国大統領など外国の政治家より、大幅な貿易黒字などバランスを欠いた国際収支が非難されている。一部の経済学者からも同様な批判があり、例えば、国の景気循環の影響を緩和する観点からは、東アジア諸国の対外資産は必要以上に多いことが明らかにされている。本研究ではこれまで、歴史的なデータを様々なソースから集め、19世紀中旬以来、歴史的には、工業化が急速に進んでいる国が同時に多くの対外資産を貯めてきたことを示した。1980年ごろまではアメリカであり、その前の第一次世界大戦前はフランスやドイツ、その前の19世紀後半までは世界で一番早く産業革命を経験したイギリスが、その時々、巨大な対外資産を貯めてきた。このような長期的視野に立った対外資産のパタンを初めて示した。このような対外資産の歴史的パタンを示す理論はまだないため、本研究の主目標はそれを構築することであり、概ね完成した。具体的には、ルーカス(2004)に従い、各国が順に産業革命を経験する経済成長モデルをもとにするが、その閉鎖経済の仮定は取らず開放経済で考察する。その上で、二つの市場の不完全性を仮定する。一つは産業革命が起きることそれ自体を賭けの対象とするような証券市場はないとの仮定であり、もう一つは、各国の消費は国際通貨(歴史的には金)が必要との仮定である。これらの仮定のもとで、産業革命を経験した国が、その成長が早い時に対外資産を貯めていき、その状況が順番に起きることを、理論的に示した。研究計画では、理論の構築、実証研究、政策的含意と三本の柱を立てているが、どれも初年度の目標通りの進捗状況である。理論に関しては、概ね骨格が完成しており、今後は、理論の前提となる様々な仮定を異なるものにした場合にどのような理論的帰結が導かれるかを明らかにし、そのことによって、理論の頑健性を明らかにする。
終日追跡法による幼児・児童の談話レパートリーの多様性とその交替

本研究では、ビデオを用いて幼児・児童の終日の談話資料を収集する「終日追跡法」を用いて、幼児・児童の談話構成の多様性とその交替過程を明らかにすることを目的にする。幼児・児童は、多数の談話レパートリーを駆使して生活している。コミュニケーション能力の重要項目の一つに、この〈談話レパートリーの適切な使用〉を含めることができ、終日追跡法によって〈談話レパートリーの使い分け能力〉を明らかにできると期待できる。資料収集:山形県庄内および東京の就学前幼児・児童、2名の終日談話、3日間分を追跡し収集した。ビデオ・オーディテープをもとに談話を文字化しコンピュータに入力し、談話コーパスを作成した言語学的・方言学的分析:談話レパートリーの違いによって、音声面(音韻ならびにアクセント)・語彙面・法面言語学的諸側面で対立・差異が見られるかを記述し検討した。談話・会話分析:談話レパートリーによって談話構成に対立・差異が見られるかを検討する。とくに教室場面や遊び時間、そして家庭など、場面の違いによる参加構造のありかたを明らかにした。本研究では、ビデオを用いて幼児・自動の終日の談話資料を収集する「終日追跡法」を用いて、幼児・児童の談話構成の多様性とその交替過程を明らかにすることを目的とする。コミュニケーション能力の重要項目の一つに、この<談話レパートリーの適切な使用>を含めることができ、終日追跡法によって<談話レパートリーの使い分け能力>を明らかにできると期待できる。ビデオ・オ-ディテープをもとに談話を文字化しコンピュータに入力し、談話コーパスを作成した言語学的・方言学的分析:談話レパートリーの違いによって、音声面(音韻ならびにアクセント)・語彙面・法面言語学的諸側面で対立・差異がみられるかを記述し検討した。本研究では、ビデオを用いて幼児・児童の終日の談話資料を収集する「終日追跡法」を用いて、幼児児童の談話構成の多様性とその交替過程を明らかにすることを目的にする。
DNA損傷修復におけるhEPC1ポリコーム蛋白質複合体のプロテオミクス解析

クロマチン構造変換機構の一つとしてヒストンのアセチル化があるが、これまでヒストンのアセチル化がどうのようにクロマチン損傷修復に関与しているかは明らかにされていない。申請者はこれまでヒストンアセチル化酵素TIP60複合体がDNA損傷修復に関与することを示してきた。さらにTIP60複合体が損傷に伴い、複合体構成因子の再編成がおこることを明らかにした。再編成された結果、DNA損傷後のTIP60複合体はリン酸化されたヒストンH2AXを含むこと、さらに複合体の構成因子の一つであるEnhancer of polycomb (hEPC1)がDNA損傷後の複合体再編成の過程でTIP60複合体とは異なる、新たな複合体を形成することを明らかにした。本申請課題では、Enhancer of polycomb (hEPC1)のDNA損傷修復における役割を明らかにし、ピストンのアセチル化のDNA損傷修復における役割を分子レベルで解明することを目的とする。ヒストンH2AX、リン酸化酵素、ヒストンメチル化酵素およびTIP60をDNA損傷下で精製したhEPC1複合体に含まれるコンポーネントとして同定することに成功した。レトロウイルスのsiRNAのシステムを用いてhEPC1がknock downされたHeLa細胞株を作成、ガンマ線照射後のヒストンH2AXのリン酸化への影響を検討し、また放射線感受性についてはコロニー形成能をみることにより解析した。結果、hEPC1のknock down細胞では損傷後にみられるH2AXのリン酸化が抑制されることが明らかになった。また放射線感受性においてもコントロールHeLa細胞株に対し、hEPC1 knock downHeLa細胞株はコロニー形成能が抑制された。3)hEPC1複合体特異的な酵素活性の検討。MS解析のデータに基づき、in vitroでヒストンアセチル化酵素活性、ヒストンメチル化酵素活性を確認した。リン酸化酵素活性については、hEPC1のknock down細胞ではH2AXのリン酸化が抑制されるという事実からhEPC1複合体中にリン酸化酵素が存在することが示唆された。1)hEPC1の安定発現形質株の作成レトロウイルスベクターにクローニングしたhEPC1遺伝子をパッケージング細胞であるBING細胞に遺伝子導入し、レトロウイルスを作成、HeLa細胞に感染させ安定発現形質株を作成した。実際にタンパクとして発現していることをIP-western blotting法により確認した。2)hEPC1複合体の精製HeLa細胞にhEPC1を安定に発現するHeLa細胞からhEPClを精製した。精製を行うにあたり、損傷前後での複合体のダイナミクスを検討するため、ガンマ線照射およびBleomysinで細胞を処理し、DNA損傷下での精製を試みた。なお、DNA損傷後から核抽出液を調整するまでの時間は、TIP60複合体からhEPC1が離脱する直後までの時間をTIP60のIP-western blottingを抗hEPC1抗体により検討した。結果は損傷を与えてから約10min後にはhEPC1がTIP60複合体から離脱することが明らかになった。これらの結果をもとにhEPC1の精製を行った。その結果、hEPC1は複合体として存在することが明らかになり、またその複合体はDNA損傷前後でいくつかのコンポーネントが入れ替わる、複合体の再編成(ダイナミクス)がおこることを示すことに成功した。

現在、この複合体にふくまれるコンポーネントをマススペクトロメトリー(MS)解析で同定している。またこの中で、特にヒストンH2AXが存在することに着目し、損傷後におこるヒストンH2AXのリン酸化とhEPC1複合体との関わりについても現在検討中である。3)hEPC1複合体の特異的な酵素活性の網羅的検討現時点ではクロマチン構造変換に関わる酵素活性に関与するような因子はMS解析で同定されていないが、今後解析を進めていく段階で可能性のある因子が同定されれば順次検討を加えていく予定である。真核生物におけるDNA損傷修復にはクロマチンの構造変換が必要である。クロマチン構造変換機構の一つとしてヒストンのアセチル化があるが、これまでヒストンのアセチル化がどうのようにクロマチン損傷修復に関与しているかは明らかにされていない。申請者はこれまでヒストンアセチル化酵素TIP60複合体がDNA損傷修復に関与することを示してきた。さらにTIP60複合体が損傷に伴い、複合体構成因子の再編成がおこることを明らかにした。再編成された結果、DNA損傷後のTIP60複合体はリン酸化されたヒストンH2AXを含むこと、さらに複合体の構成因子の一つであるEnhancer of polycomb(hEPC1)がDNA損傷後の複合体再編成の過程でTIP60複合体とは異なる、新たな複合体を形成することを明らかにした。本申請課題では、Enhancer of polycomb(hEPC1)のDNA損傷修復における役割を明らかにし、ヒストンのアセチル化のDNA損傷修復における役割を分子レベルで解明することを目的とする。ヒストンH2AX、リン酸化酵素、ヒストンメチル化酵素およびTIP60をDNA損傷下で精製したhEPC1複合体に含まれるコンポーネントとして同定することに成功した。2)hEPC1複合体特異的な酵素活性の検討。MS解析のデータに基づき、in vitroでヒストンアセチル化酵素活性、ヒストンメチル化酵素活性を確認した。リン酸化酵素活性については現在検討中である。レトロウイルスのsiRNAのシステムを用いてhEPC1がknock downされたHeLa細胞株を作成、ガンマ線照射後のヒストンH2AXのリン酸化への影響を検討し、また放射線感受性についてはコロニー形成能をみることにより解析した。結果、hEPC1のknock down細胞では損傷後にみられるH2AXのリン酸化が抑制されることが明らかになった。また放射線感受性においてもコントロールHeLa細胞株に対し、hEPC1 knock downHeLa細胞株はコロニー形成能が抑制された。
制御性T細胞に発現する転写因子FOXP3の機能を制御する抗体の作成と腫瘍への応用

【意義、目的】まず、FOXP3と特異的に反応するモノクローナル抗体を得て、組み換えDNA技術によるCD25特異抗体とのBi-specific抗体を作成、反応した抗CD25抗体の細胞内取り込みとともに、細胞内のFOXP3と反応することによってその機能を阻害することを目的とした。また、この抗体遺伝子の動物細胞内発現コンストラクトを作成、抗CD25抗体を用いてTreg細胞に特異的に導入、発現させ、その機能を制御する。最終的には、それらのうち、いずれかの方法により抗腫瘍免疫抑制を阻止することを目的とした。【結果】実施計画に基づき、抗FOXP3モノクローナル抗体のFab部分をコードする遺伝子をクローニング、動物細胞内発現コンストラクトを作成、動物細胞において発現を確認した。詳細は下記とする。・ハイブリドーマの産生する抗体のアミノ酸配列をアミノ酸シーケンサにより決定し、抗体遺伝子クローニングのためのPCR用プライマーを設計した。・ハイブリドーマによりRNAを分離し、RT-PCR法により抗体遺伝子の増幅を行った。・得られた遺伝子を基に単鎖抗体を発現するベクターを構築した。ベクターはpcDNA3.1(+)を用いた。DNA組み換え実験は、愛知医科大学病院内の許可を得た実験室にて行った。・構築したマウスFlagタグ付き抗FoxP3抗体発現ベクターを、P3-X63-Ag8.653(マウスミエローマ細胞)とCHO-K1(Chinese hamster Ovary)へFuGENE[○!R]6Transfection Reagentを使用し遺伝子導入した。・G418を用いて抗FoxP3抗体発現株を選択し、安定発現株を作製した。・産生された抗体について、抗Flag抗体を用いたWesternBlottingおよびハイブリドーマ作製時に使用したペプチドFO-1を用いた肌ISAにて抗体の有無、活性を確認した。タンパク抗原を認めたが、抗体活性を認めなかった。詳細は下記とする。
家電・汎用電子機器の電源回路におけるEMC技術

本研究は、商用交流から電力の供給を受けて動作する家電・汎用の電子機器において、他の電子機器の妨害となる高調波電流を抑制し、負荷に電力を安定に供給する電源回路について検討したものであり、以下の研究成果が得られた。1.既に提案されている高調波電流対策回路の特徴を整理し、適用分野を分類した。この結果、実用的で簡単な1段構成方式(ワンコンバータ方式)の殆どは、PFCコンバータ(力率改善形コンバータ)+DC/DCコンバータの2段構成方式におけるスイッチ素子を「共用」し、部品点数を削減しただけであり、スイッチ素子の電流ストレスの増大に伴う電力損失により高効率化が実現されていないことが分かった。そこで本研究では、回路方式の異なるコンバータ2台を並列接続することにより電流ストレスを低減し、スイッチ素子を共用するハイブリッド・パラレル方式PFC回路を提案し、この方式が2台の電力分担と時比率制御を適切に行うことにより高調波電流を抑制し、低出力電圧リプルかつ高効率な電源を実現できることを示した。2. PFCコンバータの出力電力の大容量化を目的にPFCコンバータを並列接続した並列システムを構成し、これにDC-DCコンバータの並列システムにおいて有効な電流バランス制御回路がPFCコンバータにも適用可能であるかを検討した。その結果、汎用的なピーク電流制御方式昇圧形コンバータを用いた場合では、電流バランス制御回路の信号を電流基準信号に重畳することにより安定で応答の早い電流バランス制御が行えることが分かった。また、電圧帰還回路の応答速度を適切に設定することにより、電流バランス制御による並列システム全体の力率低下の影響が無視でき、高力率動作が維持できることが明らかとなった。商用交流から電力の供給を受けて動作する家電・汎用の電子機器において、他の電子機器の妨害となる高調波電流を出さずに負荷に電力を安定に供給する電源回路について検討した。実際に行ったこと1.既に提案されている高調波電流対策回路の特徴を整理し、適用分野を分類した。特に、家電・汎用の電子機器に用いられる、実用的で簡単な1段構成方式(ワンコンバータ方式)を中心に、回路トポロジーと制御法について調査・整理した。2.高調波電流解析システム(高砂製作所製)を購入設置し、その取扱い方法を習得すると共に、実際に測定する上での注意点を把握した。3.1段構成方式を中心に、既に提案されている種々の対策回路を試作し、高調波電流解析システムを使って高調波を測定した。新たに得られた知見1.従来より提案されている1段構成方式の殆どは、本来、PFC+DC/DCコンバータの2段構成方式におけるスイッチ素子を「共用」し、部品点数を減らしただけの構成である。従って、スイッチ素子の電流ストレスが増加するばかりでなく、段数の低減(2→1)による高効率化が実現されていない。また、スイッチ素子の「共用」により、制御の自在性が損なわれているものが多い。2.1段構成方式コンバータには、軽負荷時において回路内部のエネルギー蓄積用コンデンサの電圧が異常上昇する問題がある。これを改善する回路も既に提案されているが、高調波抑制の機能を犠牲にせざるを得ない。今後の研究計画1.従来より提案されている1段構成方式には、上記のような本質的問題が残されていることが分かった。今後、これらの問題を解決する回路を提案する必要がある。2.ソフトスイッチング技術を適用し、高効率化・低ノイズ化を実現した新しい回路方式を立案する。また、商用交流の移相角による電源系統のインピーダンスの変化に着目し、高調波電流の発生状況について詳しく調べる。本研究の目的はEMCの中でも商用交流系統を介して他の電子機器の妨害となる高調波電流の発生を低減する手法について回路とシステムの両面から検討することである.本年度は,初めに新しいハイブリッド・パラレル方式PFC回路を提案し,その基本特性を解析と実験により明らかにした.提案回路は従来のコンデンサ入力

平滑回路を有するDC-DCコンバータと並列に電流不連続モードのPFC回路を接続した構成であり,主スイッチを共用する.一般にコンデンサ入力平滑回路は商用電源電圧のピーク時に電流がパルス状に流れるため高調波電流を発生させ力率を低下させるが,この回路方式では他方のPFC回路との電力バランスを適度に設定することにより高調波電流を抑制し,高調波規制に適合した電流波形を得ることが出来る.また,従来のワンコンバータ方式では出力電圧リプルの低減が課題であったが,本方式では共有スイッチを制御することにより理論上出力電圧リプルを従来のワンコンバータ方式より低減できることが分かった.次に,PFCコンバータの出力電力の大容量化を目的にPFCコンバータを並列接続した並列システムを構成し,DC-DCコンバータの並列システムにおいて利用されている電流バランス制御回路がPFC回路でも適用可能であるかどうかを調査した.PFCモジュールには汎用的なピーク電流制御方式昇圧形コンバータを用い,電流バランス制御にはモジュール電流の平均値を用いる平均値電流制御を行った.その結果,PFC並列システムにおいても電流バランス制御は有効であることが分かった.具体的には,バランス制御信号の重畳方法は電流基準信号に重畳した方が安定性や応答性の面で有効であることや,電圧帰還回路の応答速度の適切な設定により,電流バランス制御が並列システム全体に及ぼす入力力率低下の影響を低減できること等が明らかとなった.
ヒト歯胚における肝細胞増殖因子(HGF)の発現とその役割

ヒト歯胚における肝細胞増殖因子(hHGF)は間葉系で産生されパラクライン的に上皮系に作用しScatter作用を示すことから、上皮-間葉相互作用の本体であることが示唆されている。歯の発生においてもこの相互作用の重要性は指摘されている。そこで本研究では、まずヒト歯胚の間葉系である歯髄器中と、成人歯の歯髄中のhHGF量とを比較した。その結果、歯髄器は2.492±0.666pg/μg protein、成人歯髄は0.172±0.046pg/μg proteinのhHGFが測定された。以上の結果から、hHGFが歯の発生期において特に発現されていることが判明した。しかし、RNAレベルの観察は、歯胚の摘出条件及び歯髄器中のRNaseの多量の存在などから、歯髄器からのRNAの採取が困難なため、現在初代培養細胞にて比較検討中である。次に、エナメル芽細胞におけるhHGFの作用を分化増殖の両面から検討を行った。すなわち、牛胎仔よりエナメル芽細胞を採取し培養液中に[^3H]leucineを加え、24時間後培養液を採取し濃縮後、SDS-PAGEを行った。エナメル芽細胞の特異的マーカーであるアメロジェニンに相当する分子量500030000のバンドは、hHGFが10ng/mlまで用量依存的に減少した。また、増殖活性は[^3H]tymidineの取り込みによるDNA合成能を調べることにより検討したところ、hHGFが10ng/mlまで用量依存的に減少した。以上の結果よりエナメル芽細胞の分化も増殖もhHGFは抑制するという結論が得られたが、その後培養時のエナメル芽細胞の純度に問題があることがわかり再度検討を行っている。
台湾・朝鮮・満州に設立された日本植民地期各種図書館所蔵日本語古典籍の書誌的研究

(1)韓国において展開した調査は、韓国国立中央図書館・仁川広域市立図書館・釜山広域市立図書館・大邱広域市立図書館・釜山大学校・慶北大学校・ソウル大学校であった。この内、ソウル大学校に関しては、1999年度科研費報告書で調査結果を提示したので、今回はあくまでも「合巻」などの特殊コレクションの補完調査に努めた。(2)2年にわたる調査報告書に収録したように、我々の調査団が実施した研究成果は、韓国国立中央図書所蔵目録(約3万5千冊、497)、釜山広域市立図書館目録(約5千冊、42買)、大邱広域市立図書館目録慶北大学校図書館目録へと結実した。この結果、韓国内に点在する残置本の全体像はほぼ把握できた。(3)旧満州地域(中国東北部)では、藩陽市所在の遼寧省立図書館・遼寧省トウ案館、長春市所在の吉林図書館・東北師範大学・吉林大学・長春市立図書館、およびハルピン市所在のハルピン市立図書館・鉄道局図書館などを訪問し、調査を実施した。その成果は、吉林省図書館所蔵日本古典籍目録、東北師範大学図書館所蔵日本古典籍目録、遼寧省図書館所蔵日本古典籍調査目録を作成することで、国情が異なるゆに困難な閲覧状況の中でも最大の結果を残せたと信じる。これに大連図書館所蔵残置本リストが加われば旧満州地域の全体像の把握が可能になるにちがいない。(4)台湾に関する報告は、別に展開した我々の調査結果に譲りたい。(5)特筆すべきは、我々の研究を通して、旧満州地域を対象とする研究者間のネットワークが形成されたである。これは近い将来の「旧満州地域日本語資料データベース」作成の大きな第一歩となるに違いない。事前調査の結果、韓国ソウル大学校中央図書館所蔵(旧京城帝国大学蔵)、韓国国立中央図書館(旧朝鮮総督府図書館)、台湾大学中央図書館(旧台北帝国大学図書館)・中華民国国家図書館台湾文館(旧台湾総督府図書館)、そして大連図書館(旧満鉄図書館)等に、日本語古典籍(朝鮮語古典籍、中国語古典籍も含む)関係資料が所蔵されていることが判明した。それらの機関での書誌学的調査を実施し、そのデータベース化を実現するために、まず関係機関との調査交渉に苦労した。結果的に、下記のように行った。ソウル大学校中央図書館に対する調査を調査者延べ25名を動員して4回(2000/8/158/17、8/289/1、10/1510/18)、台湾大学中央図書館に対する調査を、延べ21名を動員して2回(2000/9/179/21、2001/2/242/28)実施した。また中国東北地方図書館として第1回:2000/9/69/13に調査先-中国医科大学図書館・遼寧省図書館・東北師範大学図書館・吉林省図書館・長春市立図書館を4名で調査を行い、第2回:2000/11/1811/26に調査目的:日本近代史関係資料調査、調査先-吉林大学図書館・東北師範大学図書館・吉林省档案館・中国医科大学図書館・遼寧省図書館・遼寧省档案館・北京図書館・中国第1档案館を8名の調査員で行った。調査結果に関するデータ解析は、2年目に展開するが、こららの一連の研究成果の中間報告として、2001年3月末に中間報告集を刊行する。この内、ソウル大学校に関しては、1999年度科研費報告書で調査結果を提示したので、今回はあくまでも「合巻」などの特殊コレクションの補充調査に努めた。

(2)2年にわたる調査報告書に収録したように、我々の調査団が実施した研究成果は、韓国国立中央図書館所蔵目録(約3万5千冊、497)、釜山広域市立図書館目録(約5千冊、42頁)、大邱広域市立図書館目録、慶北大学校図書館目録へと結実した。この結果、韓国内に点在する残置本の全体像はほぼ把握できた。(3)旧満州地域(中国東北部)では、瀋陽市所在の遼寧省立図書館・遼寧省トウ案館、長春市所在の吉林省図書館・東北師範大学・吉林大学・長春市立図書館、およびハルビン市所在のハルビン市立図書館・鉄道総局図書館などを訪問し、調査を実施した。その成果は、吉林省図書館所蔵日本古典籍目録、東北師範大学図書館所蔵日本古典籍目録、遼寧省図書館所蔵日本古典籍調査目録を作成することで、国情が異なるゆえに困難な閲覧状況の中でも最大の結果を残せたと信じる。これに大連図書館所蔵残置本リストが加われば、旧満州地域の全体像の把握が可能になるにちがいない。(4)台湾に関する報告は、別に展開した我々の調査結果に譲りたい。(5)特筆すべきは、我々の研究を通して、旧満州地域を対象とする研究者間のネットワークが形成されたことである。これは近い将来の「旧満州地域日本語資料データベース」作成の大きな第一歩となるに違いない。
液晶における位相欠陥の関与する非平衡現象の解明

本年度は、液晶コロイド混合系のレオロジーの数値算プログラムを構築した。具体的には、コロイド表面の滑り無し境界条件を取り扱う為のFPD法、剪断流を表すLees-Edwards境界条件、液晶流体力学方程式をあわせて実装した。そして、コロイド粒子が位相欠陥によって複雑に絡んだ状態を用意して剪断流をかけた場合の時間発展を計算する事が出来た。現在応力の解析を進めている。また、同様のFPD法、昨年度用いた臨界流体の連続体理論をあわせて、コロイドの臨界流体中の吸着層を介した架橋の問題も取り扱った。具体的には、二個のコロイドを固定した上で温度を下げ共存線に系を近づけた場合、二個のコロイドを自由に動かした場合の二つの場合についていずれも吸着層を介した架橋が起こる事をしめし、その際の流れ場の様子を計算した。其の結果粒子を固定している場合の流れ場は、相分離で見られる特徴的な流れ場よりかなり小さい事を発券した。粒子を動かした場合は、ほぼ速度場の大きさは、相分離の際の特徴的な速度と一致している。また、博士論文の執筆と関係して以前構築した自己推進粒子の理論モデルの直接数値計算も行った。そして、化学物質の移流の効果や二体相互作用など、複雑な解析的に扱いにくい効果を数値計算によって解析する事が出来た。いずれも実験的にはよく見られる現象であるが、連続体理論による解析が今まで為されておらず、その物理プロセスを明らかにしたという点で意義は大きいものと考えている。本年度は、液品コロイド複合系の数値計寡を聞始し、現在計算結果の解析を進めている。また、同様の手法で取り扱いが可能な臨界流体中のコロイドの吸株層の架橋の問題も解析し論文を準備中である。さらに、博士論文の執筆と関係して自己推進粒子運動の数値計算を並行して行い現在論文を準備中である。液晶の問題では、計算の煩雑さのためやや遅れているものの、おおよそ当初の計画の通り研究を順調に進めておりこれからの成果が期待できる。また、新たに得た着想に基づき研究計画以外の部分でも大きな成果を挙げている。液品コロイド系の問題では、応力の計算を完了させ、欠陥の弾性の寄与を解明すろ、その他の研究は順調に進んでおり、引き続き研究を進め研究成果を論文として公表する。今年度は、制限された空間での相分離、ブロックコポリマーに見られる相分離メゾ構造の構造レオロジーの研究を行った。制限された空間での流体の相挙動に関しては、多くの研究が為されている。壁と分子の間の相互作用、壁の形状により相挙動は大きな影響を受ける事が分かっている。単純な系として二枚の板で挟まれた二元混合系を考える。多くの場合、二元混合系の内の一成分が、壁に引き寄せられる事が知られている。そのため、二枚の板で挟まれた空間では、系の化学ポテンシャルを変化(外側の粒子溜めの組成を変える)させると、壁が好む成分によって空間の大部分が占められた状態と、壁が好まない成分が二枚の板の間に入り込んだ状態の間の一次転移(Capillary condensation transition)が起こることがしられている。まず、横方向に一様な1次元解(壁と垂直方向にのみ変化する)の安定性をみるため、「壁に垂直方向での組成の平均値」と化学ポテンシャルの間の関係(相図)を計算した。その結果、低温では、van der Waalsループが現れることがわかった。このループは、先に述べたCapillary condensation transitionに関係している。次に、van der Waalsループ上の熱力学的に不安定な領域に系をクエンチした場合の最終的な平衡解、そこに至る相転移ダイナミクスを議論する。その結果、初期にvan der Waalsループ上の不安定な1次元解が実現されるが、次第に横方向の不安定性が発達し相分離が起こる事が分かった。また、これまでブロックコポリマーのミクロ相分離構造では、ラメラ、ヘキサゴナルなど逆格子ベクトルの大きさが単一な比較的単純な構造の弱偏析極限での構造レオロジーが記述できていなかった。この問題を解決するため分子配向のダイナミクスを考慮に入れた構造レオロジーの理論を構築した。