hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
省エネ用半導体の実現に向けたマクロ・ナノ統合結晶成長法の構築

本研究では、電磁場加熱法によるSiCバルク単結晶の昇華法対象として,SiCバルク単結晶の結晶多形の安定性について2次元核生成の観点から不純物添加依存性について検討を行った。本研究で新たに開発したグローバル伝熱解析計算コードは、結晶表面と原料表面における窒素やアルミニウムの不純物添加による表面エネルギーの変化を原子レベルで解析し、これをマクロな総合伝熱解析に用いることにより、結晶多形の結晶成長依存性について世界で初めて解析することに成功した。さらに、今までこんなんとされてきた転位密度分布の3次元解析に関しても、時間依存の解析を行うことにより、定量的な予測が可能となった。本年度は、電磁場を用いた加熱方法によるSiCバルク単結晶の昇華法に焦点を当て,とくに、SiCバルク単結晶の結晶多形の安定性について2次元核生成の観点から不純物添加依存性について検討を行った。今年度新たに開発した計算コードは、結晶表面と原料表面における窒素やアルミニウムの不純物添加による表面エネルギーの変化を原子レベルで腕解析し、これをマクロな総合伝熱解析に用いることにより、以下のように結晶多形の結晶成長条件依存性について世界で初めて解析することに成功した。本研究では、本研究室ですべて開発した多相流解析コードを用いて、温度、流速、化学種の輸送に関する解析を行っている。さらには、結晶の電気伝導度を制御するためにドープした不純物が、結晶多形の安定性にいかなる影響を与えるかについて検討を行った。6H SiC種結晶のC面上に、各種結晶多形をもった2次元核の発生確率を決定する核形成自由エネルギーを炉内温度と圧力の関数として計算した。これより、高温でしかも低圧力になると各結晶多形のエネルギー差が小さくなり、結果として結晶多形の混合が生じやすい状況となる。また、この中で窒素添加したほうが無添加よりも4H SiC結晶が育成しやすいとの結果が得られており、実験により得られた傾向と一致していることがわかる。すなわち、結晶育成中に窒素を添加すると、C面における4H SiC結晶が安定して育成することが可能であることが明らかとなった。本年度は、昇華法によるSiCバルク単結晶の結晶欠陥、特に転位に焦点を当てSiCバルク単結晶の結晶成長特性について検討を行った。今年度新たに開発した計算コードは、結晶中に発生する応力と転位密度を3次元で解析することが可能なコード開発を行い、これを用いることにより、以下のように結晶欠陥の結晶成長依存性について世界で初めて解析することに成功した。本研究では、SiC昇華法に特化して本研究室ですべて開発した多相流解析コードを用いて、温度、流速、化学種の輸送、そして残留応力と転位密度に関する解析を行っている。成長中と成長後の結晶中の転位密度と残留応力分布を解析するのに必要な応力ー変形曲線の実験結果から、A-Hモデルを用いるためのパラメータの抽出を行った。これをもとに、これをもとに結晶成長中と冷却中における残留応力と転位密度の定量解析が世界で最初に可能となった。この否定しょう数値解析結果をもとに、SiC結晶成長中の温度制御や冷却過程における温度制御について、最適化を行った。この結果、SiC結晶成長中に関しては、低温度における結晶成長が低転位化には有利であることがわかった。これは、転移の運動がアレニウスタイプの活性化糧によるものである。さらに、SiC結晶の冷却過程においては、成長温度から1000度までは徐冷がよく、1000度近傍では積層欠陥の導入を抑制するために急速な冷却が必要であることがわかった。40年来不可能であったSiC単結晶育成炉内の化学種の濃度分布を定量的に解析することが可能となり、さらにはこのデータから結晶成長の過飽和度を算出することができる方法を提案した。このデータをもとに成長表面において、いかなる結晶多型が安定に核生成するかを、2次元核生成理論を用いて定量的に求めることが可能となった。すなわち、SiC単結晶の多型である4H, 15R, 6H, 3Cのいずれの結晶が優先的に成長するかが定量的に予測でき、これを実験により実証した。実験に関しては、現在九州大学に設置してある簡易昇華法結晶育成装置を用いて結晶多型の安定性の実験を行い、上記の解析結果と定量的に比較検討した。これにより、最適結晶育成条件である「化学量論的組成および結晶多型の制御可能な新規結晶成長法」を提案し、全結晶領域において結晶多型が制御され、かつ化学量論的組成が1:1に近い結晶を全領域に作成することが可能である新規結晶育成法を提案した。これは、今まで40年間にわたるSiC昇華法で実現不可能であったSi, Si2C, SiC2原料の結晶育成炉内における濃度分布の解析を定量的に可能にすることにより初めて可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。

結晶成長26年度が最終年度であるため、記入しない。原子レベルのエネルギー計算とマクロレベルの統合計算の進捗は順調であり、今後不純物を含む系についても研究を展開し、環境エネルギー対策のさらなる推進に向けたSic高品質の結晶成長が可能になるような研究を推進する。転位解析の高速解析アルゴリズムの開発に成功したために、結晶育成長のみならず、結晶冷却中における転位密度と残留応力の解析が可能となったためである。26年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究方針については、現状のままで推進する予定である。研究計画の変更はない。本年度は、最終年度であるために結晶多形安定性のもうひとつの決定要因である表面拡散を考慮したファセット形成に関する解析手法の確立と、実際の結晶成長炉内で生じているマクロな現象を結合した新しい解析手法の確立を目指す。H24年度の予算に関しては、格安運賃等を使用することにより旅費を節約したり、円高のために消耗品の決算額の削減が可能となったために繰越額は673.284円となった。この繰越金とH25年度の予算を使用することにより、本年度の実験用消耗品等の購入を増加することが可能となり、実験回数を増加させて結果の信頼性を向上することが可能となる。平成25年度と26年度の予算を合算して使用したほうが、まとまった予算の執行ができるために有効であるため。計算機のハードデイスク等の購入を行う予定である。
産業社会の変動と組織進化に関する実証的研究

社会レベルの諸条件の変動と個々の事業所組織の進化との接点として、「産業」を位置づけ、産業のレベルでの統計的変数と事業所組織のレベルでの変数との関連を分析した。具体的には産業のレベルでの変数として業種ごとの「事業所数」を、事業所組織レベルの変数として「従業員数」を考えた。ただし、従業員数は操作的には、産業レベルの変数である「事業所数」を、同じく産業レベルの変数である「従業者数」で除したかたちで、業種ごとの「1事業所あたり平均従業者数」として算出される。分析にあたっては総理府実施の事業所統計調査の結果を使用し、グラフ化した。その結果、日本の昭和26年から61年にいたる35年間においては、鉱業を例外としてほとんどの産業で事業所数の成長が続いており、飽和状態に入ったために成長に歯止めがかかったと考えられる産業は見受けられなかった。しかし事業所規模についてみると、産業レベルで事業所数が成長するほど事業所規模が縮小する傾向が多くの業種についてみうけられた。このことからは、日本における産業の成長は、多くの場合、産業内での寡占の進行ではなくむしろ、個々の組織の効率化と、その産業に属する小規模な組織の間に経営資源を分散し続けることによって継続可能であったものと推定できる。ノートブック型パソコン上でデータベースソフトを用い、工場事業所の存続年数データを効率的に作成できた。それをもとに、一般機械製造業・電気機械製造・染色整理業の各業種について生存関数モデルの推定を行った。統計計算には、同じくパソコン上で、生存関数計算用プログラムTDAを使用した。結果としては、中分類水準で比較した場合には、生存関数の型、「新しさの不利益」の傾向の出現の仕方について有意な差が現れ、業種間比較の意義が推定できた。しかし、さらに細かく小分類レベルの業種区分を加えても、推定値に影響がみられなかった。それに対して、従業員規模については、かなりカテゴリー区分を荒くとっても、影響が現れた。例えば、電気機械製造業の場合、神奈川県の1960年以降1980年以前に設立あるいは参入した事業所中4000例をとった場合、小分類レベルで個体数の多い「発電・送電用機器」「通信機」「電子部品」の各業種について、また、従業員規模について「13人」「429人」の各カテゴリーについてダミ-変数を設定したところ、従業員規模に関するものにのみ有意な係数推定値が得られた。(これらの分析の一部分を行動計量学会第23回大会において報告した。)これらの結果から、生存関数モデルで企業の生存確率の推定を行うにあたって、業種の影響をみる場合、小分類水準にしぼって集中的に分析するよりも中分類水準で包括的に比較したほうがよいという結論をくだした。そこで、データバンク企業から業種をしぼって個別の企業組織について情報を提供してもらう方針を変更し、全国レベルで、地域別・従業員規模別に、中分類レベルでのすべての業種にわたる倒産情報のデータを得た。それにもとづく統計的分析は、次年度にかけて詳細に行う予定である。生態学的モデルでは、産業の盛衰を業種ごとの組織数でとらえる例が多い。ハナンとキャロルによる組織個体群成長の仮説では、当該産業における組織数が多くなるほど同一の経営資源をめぐる競争が激しくなるので、個々の組織の成長のチャンスは抑制され、その結果産業全体の成長にも徐々にブレーキがかかる、とされている。生態学モデルでは生存関数を用いてこの仮説を検証するが、今回は既存の統計数値から分析できる範囲内で検証を行った。その結果、日本の昭和26年から61年にいたる35年間においては、ほとんどの産業で事業所数の成長が続いており、飽和状態に入ったために成長に歯止めがかかったと考えられる産業は見受けられなかった。

しかし事業所規模についてみると、産業レベルで事業所数が成長するほど事業所規模が縮小する傾向が多くの業種についてみうけられた。このことからは、日本における産業の成長は、多くの場合、産業内での寡占の進行ではなくむしろ、個々の組織の効率化と、その産業に属する小規模な組織の間に経営資源を分散し続けることによって継続可能であったものと推定できる。
多重折畳みシザーズ機構を持つアルミ合金実験橋の研究開発

近年、地震、津波、集中豪雨などによる自然災害が多発し、道路や橋梁などのライフラインが寸断し、それらに対する災害リスクが高まっている。復旧の速さは生活に関わる優先かつ重要な課題である。本研究課題は、展開構造物の発展とその可能性を確証するために、スマート構造概念に基づく、多重に折畳める仮設橋システムの実験橋を実際に製造し、設計解析ならびに強度実験によってその可能性を検証することにある。構造解析学上の後座屈解析理論から多重折畳み展開機構による橋の技術を伸展させることによって、次世代の安全でスマートな仮設橋システムの開発を進めてきた。しかしながら、復旧時間を最優先とした復旧工法に関する近代的なツールが乏しいのが実状である。そこで、本研究課題は、展開構造物の発展とその可能性を確証するために、スマート構造概念に基づく、多重に折畳める仮設橋システム「モバイルブリッジ」の実験橋を実際に製造し、設計解析ならびに強度実験によってその可能性を検証することにある。構造解析学上の後座屈解析理論から生み出された多重折畳み展開機構による革新的な橋の構造体としての技術を進化させることによって、浮体との渡橋や自治体での防備も視野に入れた次世代の安全でスマートな橋システムの技術開発を推進したいと考えている。今年度は、本研究課題に対する研究スタートアップ準備のために研究協力者との連携調整、IT技術共有のためのwebの立上げ、研究グループの各研究者の研究の役割と研究目標を認識し、研究全般のスタートアップを制約される時間・環境下で進めてきた。危機管理上の橋構造物に関連する類似研究や、被災現場に持ち込むことを想定するために、平成23年9月台風12号による紀伊半島豪雨の被災構造物の現地調査を実施した。初年度は開発の実現性を確認するために、共同研究を締結しているメーカと共に,軽車両活荷重を受ける実験橋の試作設計と図面作成に着手してきた。例えば、図面上で製作する実寸大の橋の機構製作によって、展開部の部材の機構干渉部のチェックや立体的な機構の動き,安全装置などの確認を行うとともに、設計と製作上の検証を行ってきた。構造部材の強度確認や使用材料の材料実験、設計のためのシザーズ構造のFEM構造解析も実施してきた。そこで、本研究課題は、展開構造物の発展とその可能性を確証するために、スマート構造概念に基づく、多重に折畳める仮設橋システム「モバイルブリッジ」の実験橋を実際に製造し、設計解析ならびに強度実験によってその可能性を検証することにあった。多重折畳み展開機構による革新的な橋の構造体を伸展させ、次世代の安全でスマートな橋システムの実験橋の開発を進めてきた。最終年度は、伸縮可能な仮設橋システムの耐力評価を実施するために、平成25年4月25日に福山市にて、製作してきた実験橋MB2を報道公開した。完成した橋の性能を理解してもらうために、緊急展開仮橋(モバイルブリッジ)実機の開発説明会および公開実験を実施した。従来の橋とは異なり、主要な構造部材をX形で連鎖させた構造とすることにより、橋の伸縮機能と強度を確保した新しいタイプの橋である。橋としては世界初の構造体で、橋と走行路が連動して展開する。全長は約20メートルで、車両の通行を前提に、開発を進めてきた。その後、各種強度実験を実施するために、実験橋を施工技術総合研究所に移設し、車両が通行可能かどうか、部材強度実験と併せて、検査と計測を実施ししてきた。平成25年9月12日に、本研究課題の緊急仮橋に車両が通行可能かどうかの公開実験を静岡県富士市で実施し、無事成功させ、本研究課題の目標スペック以上を得た。土木工学や橋梁工学的には、実現不可能と思われていた橋構造物が実際に実現でき、それが想定以上の強度を有することが実証され、橋の構造形式に関して新しいフィールドを開拓できた。

構造解析学上の後座屈解析理論から生み出された多重折畳み展開機構による革新的な橋の構造体としての技術を伸展させることによって、次世代の安全でスマートな橋システムの実験橋の開発を進めている。今年度は、7月に九州北部豪雨によって数多くの橋が流され、現場の被災調査・分析を実施するとともに、本研究課題の核心部である、実験橋の製造にある。そのために、設計、予備実験、メーカー協力による車両用の事前試作機(10m程度)の製作によって、折畳める伸縮橋の設計のための機能、特性、実験検証、実際の部材強度試験など、初の構造形式となる仮橋開発の実現可能性を成功させなければならなかった。開発のための各種プロセス・工程を経て、10.26には静岡県富士市にある施工技術総合研究所にて報道機関に試作機の展開と車両走行実験を公開した。実際にこの事前試作機の製作を行うことによって、開発すべき課題を明らかにするとともに、より現場での機動性と迅速展開架設を実現させるためのノウハウを得るとともに、部材の強度保証を解析だけでなく実際に強度実験によってその保証強度を確認した。年度末には、事前試作に基づく更に大型の展開装置を兼ね備えた、初のシザーズ展開架設仮橋システムが完成した。複合新領域試作製作や実験コストの開発予算に関して課題はあるものの、サイズ、使用材料や機能等を厳選し、実験橋の図面も検討しつつ、使用する部材断面や材料を厳選し、開発を進めている現状にある。25年度が最終年度であるため、記入しない。試作製作や実験コストの開発予算に関して課題はあるものの、サイズ、使用材料や機能等を厳選し、実験橋の図面も検討しつつ、使用する部材断面や材料を更新し、ベターな方法を選択しながら、製作ができた。完成後に実験橋を公開し、新しい仮橋の展開動作試験も確認し、無事に成功させた。今後は、試作製造前の検討を綿密に詰めた後、設計仕様、確実な展開方法と実験内容を具体的に進めている現状にある。今後は、車両が走行できるように各部材実験や補強実験を実施し、車両が通行可能な状態環境を整えていくとともに、事前試作機と組み合わせた、各種現場フィールド実験を計画していきたい。
ホームヘルパーに対する現任研修の実証的な効果評価手法と有効な研修プログラムの開発

本研究は,現在実際に活動しているホームヘルパーに対する現任研修に関し,1)研修効果の質的側面を評価する概念枠組みを新たに設定すること,2)その枠組みに含まれる概念の測定尺度を開発すること,3)効果評価結果を基にした有効な研修プログラムを開発することの3点について,実証的かつ縦断的に検討を行なうことを目的とした。以上のような研究目的のもと,本年度は,分析データの追加収集と,収集されたデータの分析を行なった。具体的な分析データは,15の研修実施主体が実施する「ホームヘルパー養成研修」の参加者を対象とした調査から得られた計量的データを分析した。分析には,t検定,重回帰分析,因子分析などの数理統計学的手法を用いた。分析の結果,ホームヘルパー養成研修によって受講生に認められた変容は,ヘルパーとして求められる理念的側面についてのものというよりも,ヘルパーとしての基本的知識や技術や行動姿勢についてのものであることが明らかにされた。また,本研究が開発した新たな効果評価手法が,実践現場での使用において有用である可能性が高いことが示唆された。今後は,本研究が開発した効果評価指標をもとに,さらに有効な養成研修プログラムとカリキュラム,さらには教育方法を開発することが課題である。提供されるサービスの質が,サービスを提供する人材の質の影響を受けることは,社会福祉領域の実践者の間で,経験的に広く知られている事柄である。しかし,現在の現任研修によりスキルアップされるはずのホームヘルパーの質が,研修効果としてどのように変容するのかについては,これまでほとんど検討されていない。特に,現任ヘルパーへの研修・教育の効果についての,縦断調査による計量データを基にした実証的な研究は,これまでのところまったく取り組まれてはいない。そこで,本研究は,現在実際に活動しているホームヘルパーに対する現任研修に関し,1)研修効果の質的側面を評価する概念枠組みを新たに設定すること,2)その枠組みに含まれる概念の測定尺度を開発すること,3)効果評価結果を基にした有効な研修プログラムを開発することの3点について,実証的かつ縦断的に検討を行なうことを目的とした。以上のような研究目的のもと,本年度は,分析を行なうためのデータの収集を主に行なった。具体的な分析データは,15の研修実施主体が実施する「ホームヘルパー養成研修」の参加者を対象とした調査を実施し,収集した。調査には,質問紙法自記式の集合配布・留置・郵送回収の方法を用いた。調査では,同一の調査対象者に対し,研修参加前後の2時点で測定を行ない,研修の開始時期に併せて,2001年9月から順次測定を開始した。現在,第2次調査(研修参加後の測定用調査)の実施中であり,すべての研修実施終了後,回収されたのデータの分析を開始する予定である。
放電励起による真空紫外希ガスエキシマレーザー

電子ビーム励起でその高性能を実証された希ガスエキシマレーザーの放電励起による発振を実現するために、技術的に非常に困難な高気圧ガス中のグロー放電を用いず、原理的に全く違った方法で希ガスエキシマを放電中で作ることを提案した。その方法は希ガス原子の塊である希ガスクラスタを超音速ジェットにより生成し、それを放電励起によって希ガスエキシマにする方法で、本研究の主題である。平成4年度の研究で希ガスジェット放電において希ガスエキシマの発光をAr,Kr及びXe観測した。5年度はこれを進展させ、我々の提案である生成機構、クラスタ放電によるエキシマ生成を実証し、強いエキシマ発光強度を得るための条件の確立がなされた。最もエキシマ生成の容易なクセノンガスを用いて、飛行時間型質量分析装置によるクセノンガスクラスタ計測の結果、クラスタからエキシマが生成されることが実験的に実証された。同時に、10^<17>cm^<-3>のクラスタの生成密度が得られるノズルの形状と、ガス噴射条件を確立した。それに比べ現在の放電条件ではクラスタからのエキシマへの励起割合は非常に低く、エキシマの生成数は10^9cm^<-3>で、励起条件が適切でないことがわかった。また、放電励起では高繰り返し動作だけでなく、DC放電動作も可能であるが、DC放電の場合のエキシマ発光は3重項からの遷移が支配的になるため誘導放出光が非常に弱く、レーザー発振を得るためにはパルス放電を用いなければならないことも明らかとなった。しかし、3重項からのエキシマの発光がインコヒーレントな真空紫外ランプとして非常に高効率で、応用分野への展開が非常に有望であることが明らかとなったことは、本研究で得られた結果として特筆すべきである。今後の展開として、クラスタからエキシマへの励起断面積のエネルギー依存性を測定し、高効率なエキシマ生成が得られる放電条件を明らかにする。シミュレーションコードにより、励起パルスの持続時間と誘導放出光強度の関係を明らかにし、レーザー利得が得られるパルス電源と高反射率レーザー共振器鏡を用いてレーザー発振を試みる。本研究は、我々が考案したジェット放電方式の最適条件を明らかにし、希ガスエキシマレーザーを放電励起によって発振させることを目的とし、以下の成果を得た。1.我々の理論的予測どうり、希ガスクラスタを放電で励起することによって希ガスエキシマが生成されることを、四重極質量分析器(現有)により希ガスクラスタ(Ar)_2を観測し、アルゴンクラスタが生成されたときだけ放電中にアルゴンエキシマAr_2^*の生成が観測されることをArエキシマからの発光によって実証した。2.クラスタの生成は、ノズルの形状、背圧、ジェットを噴射する場所の真空度に、非常に敏感に影響されることが分かった。3.クラスタからエキシマへの励起は、放電電流、放電電圧、放電の安定性、放電領域のガス密度、放電領域以外の場所のガス密度、等が重要な条件であることが分かった。4.パルスガスバルブによるクラスタの生成実験から、バルブを開いた直後にクラスタが多量に生成され、その後10msくらいでクラスタの生成率が下がることから、バルブの開閉と放電のタイミングも重要であることが分かった。

5.大きいサイズのクラスタまで測定可能な、飛行時間型質量分析器を製作し、ジェットチェンバーに装着して、希ガスクラスタのサイズ分布が観測ができるようにした。6.スリットノズルを用いたレーザー利得の測定から、弱いながら利得を126nmの波長で観測し、レーザー発振の可能性があることを明らかにした。これらの結果をふまえて、種々の形状のノズルを製作し易いポイントノズルとパルスガスバルブによるジェットチェンバーを製作し、ノズル形状及び放電条件を設定するデータを得る実験準備を整えた。電子ビーム励起でその高性能を実証された希ガスエキシマレーザーの放電励起による発振を実現するために、技術的に非常に困難な高気圧ガス中のグロー放電を用いず、原理的に全く違った方法で希ガスエキシマを放電中で作ることを提案した。その方法は希ガス原子の塊である希ガスクラスタを生成し、それを放電励起によって希ガスエキシマにする方法で、本研究の主題である。平成4年度の研究で希ガスジェット放電において希ガスエキシマの発光を観測したが、5年度はこれをふまえて、我々が提案したクラスタを放電励起してエキシマにするとゆう生成機構の実証と、強いエキシマ発光強度を得るための条件の確立がなされた。最もエキシマ生成の容易なクセノンガスを用いて、飛行時間型質量分析装置によるクセノンガスクラスタ計測の結果、クラスタからエキシマが生成されることが実験的に実証された。同時に、10^<17>cm^<-3>のクラスタの生成密度が得られるノズルの形状と、ガス噴射条件を確立した。それに比べ現在の放電条件ではクラスタからのエキシマへの励起割合は非常に低く、エキシマの生成数は10^9cm^<-3>で、励起条件が適切でないことがわかった。また、放電励起では高繰り返し動作だけでなく、DC放電動作も可能であるが、DC放電の場合のエキシマ発光は3重項からの遷移が支配的になるため誘導放出光が非常に弱く、レーザー発振を得るためにはパルス放電を用いなければならないことも明らかとなった。しかし、3重項からのエキシマの発光がインコヒーレントな真空紫外ランプとして非常に高効率で、応用分野への展開が非常に有望であることが明らかとなったことは、本研究で得られた結果として特筆すべきである。今後の展開として、クラスタからエキシマへの励起断面積のエネルギー依存性を測定し、高効率なエキシマ生成が得られる放電条件を明らかにする。シミュレーションコードにより、励起パルスの持続時間と誘導放出光強度の関係を明らかにし、レーザー利得が得られるパルス電源と高反射率レーザー共振器鏡を用いてレーザー発振を試みる。
グローバル化・ポスト産業化社会における教育社会学の理論的基盤の再構築に関する研究

1990年代から現在に至る約20年の教育社会学の研究成果と教育現実の変動との関係の見直しの必要性が明らかになった。政治のレベルでの55年体制、経済のレベルでの日本的雇用システムを、暗黙の前提とした研究枠組みを脱する必要が浮かび上がった。特に、教育政策の立案-実施の過程に働く政治的な諸力が、1990年代初頭から大きく変容したこと、また、卒業生の受け皿である労働市場や雇用システムが、1990年代半ば以降、大きく変容したこと、その二つが、教育政策をめぐる議論に対しても、学校や生徒の現実に対しても、大きな意味を持っていた。とはいえ、実証性を研究の主要なツールとしてきた教育社会学は、そのような大きな構造変動を理論や研究枠組みのレベルで適切にとらえきれないまま、2000年代の教育改革の中で、部分的・断片的な実証データをもとにした推論を余儀なくされる状況に陥ってきたといえる。こうした検討を踏まえて、本研究から明らかになったのは、新たな政治・経済の枠組みをとらえた社会科学の知見を、教育社会学内部に取り込む必要性である。特に、グローバル資本主義の展開が政治や経済のあり方を左右する際、どういう選択肢が理論レベルであり得るのかをふまえ、それらの選択肢が教育政策に及ぼす影響を予測することの重要性が、明らかにされた。本年度は、ほぼ隔月ごとの研究会を通して、変容しつつある政治システムや経済システムと教育システムとの整合・葛藤関係に焦点を当てながら、旧来の議論の枠組みを越えるためのさまざまな手がかりを検討していった。研究会においては、重要文献の講読、個人発表と、経済学・政治学・社会学等のゲストスピーカーを招いての講演とディスカッションを行った。それを通して、現在の理論水準の抱える課題と今後の展望について自由闊達に議論し、間題意識の共有と、今後の展開の可能性の模索を行った。特に、現代政治学の進展から、旧来の一国主義的な枠組みでの教育研究を越えていくための手がかりが得られる見込みが明確に意識されるようになった。研究会の開催と並行して、文献の収集や吟味も着実に進めた。特に、Lauder, H.らが2006年に刊行した教育社会学のリーディングスをとりあげて、各章を読み進めるサブ研究会を組織し、約三分の一の章に関しての検討を終えた。年度末の合宿では、各自の報告及びA.ギデンズの議論の検討、及び、英国及びバルト三国に関するゲストの講演と質疑で、大いに有益な示唆があった。今年1年の検討を経て、研究組織を若干組み立て直す必要性が明らかになった。「国家・市民社会と公共性」というマクロな分析軸では、規範理論と実証研究をどう組み合わせて行くのかという点、「階層・労働と教育」の分析軸では、新自由主義的な政策のインパクトをどう考えるかという点、「マイノリティ、排除・包摂と教育」の分析軸では、アイデンティティ問題と分配問題との関係をどうつないで考えるかという点などが、今後さらに検討を要する点となっている。1.定期的な研究会では、メンバー全体が参加し、個別のトピックを超えた報告と討議を行う全体会と、三つのグループに分かれた分科会(国家・市民社会と教育との関係に関わる理論的問題、階層と職業に関わる理論的問題、マイノリティ、排除・包摂と教育に関わる理論的課題)とを、それぞれ毎回実施した。規範理論と実証研究の関係、社会理論と方法論の関係、いくつかのキイ概念をめぐる問題などが、焦点になった。また、研究会のうちの数回は、行政学、労働経済学の専門家などを招聘して報告してもらい、討議をすることで、他領域との関係についての理解を深めた。2.研究会の開催と並行して、文献の収集や吟味も着実に進めた。特に、Lauder,H.らが2006年に刊行した教育社会学のリーディングスの検討はほぼ終わり、研究の一環として、日本でどう考えていくべきかについてのサブ・チームを作って考察を深めた。3.夏に米国に二つのチームを、冬に一つのチームを英国に派遣して、英語圏における現在の教育社会学の理論的展開を調査した。各チームは、帰国後に、定期の研究会で簡単な報告を行ったが、その後、日本の理論研究の練り直しに向けて検討を継続している。

4.関西の比較教育社会史研究会と共催で、「福祉国家と教育」に関する合同研究会を企画・開催した。ポスト福祉国家段階における国家・経済と教育との関係について、深めることができた。5.プロジェクト2年目を終えて、おおむね問題の構造が共有されたのが大きな成果である。これまでの各論的な研究を、どう理論的に見直していくかが、今後さらに展開していくべき点となっている。1990年代から現在に至る約20年の教育社会学の研究成果と教育現実の変動との関係を整理、考察した。本年度は最終年度にあたり、3年間の研究のとりまとめに向けて、報告や議論を進めたが、政治のレベルでの55年体制、経済のレベルでの日本的雇用システムを、暗黙の前提とした研究枠組みを脱する必要が浮かび上がった。特に、教育政策の立案-実施の過程に働く政治的な諸力が、1990年代初頭から大きく変容したこと、また、卒業生の受け皿である労働市場や雇用システムが、1990年代半ば以降、大きく変容したこと、その二つが、教育政策をめぐる議論に対しても、学校や生徒の現実に対しても、大きな意味を持っていた。しかるに、実証性を研究の主要なツールとしてきた教育社会学は、そのような大きな構造変動を理論や研究枠組みのレベルで適切にとらえきれないまま、2000年代の教育改革の中で、部分的・断片的な議論に陥ってきたといえる。こうした検討を踏まえて、本研究から明らかになったのは、新たな政治・経済の枠組みをとらえた社会科学の知見を、教育社会学内部に取り込む必要性である。
太鼓音楽の普及と発展に関する動態的研究

戦後誕生した太鼓音楽(組太鼓、創作太鼓)は、国内外に著しく普及して「世界音楽」となり、地域においては伝統的な「民俗芸能」の地位を獲得した。本研究では、国体や万博、オリンピック等の大小のイベントを利用して、次々とヨコの関係を構築し、女性や幅広い年齢層の参加を促し、新たな太鼓職人を生みながら普及、発展してきた状況を、実証的に論じていく。
ニューロパチックペインのメカニズムの解明

ニューロパチックペインモデルにおける様々な因子の遺伝子発現の検索、その制御機構について分子生物学的解析を行い、同時にモデルの視床ニューロンの電気生理学的検索を行った。また、モデルの脊髄や後索核ニューロンの薬理学的特性を、様々なペプチドの受容体拮抗薬、興奮性や抑制性アミノ酸の受容体の拮抗薬などを用いて検索した。・CCIモデルの視床VPLの電気生理学的興奮性を検討すると、自発発射の増加、刺激後の後発射の増加、さらにevoked responseの亢進という変化が観察された。そして、後索を切断したラットで、同様の視床VPLの反応の変化を見ると、疼痛刺激に対する変化は正常ラットでは変化がなかったのに比べて、CCIラットでは大きく減弱していた。・末梢神経を障害すると、非侵害性感覚である触覚の中継基地の延髄後索核で、ニューロンの興奮性が非常に増加し、0.1mAという弱い刺激に対して、最初期遺伝子であるFos蛋白が増加する現象を詳細に解析した。そしてその発現に最も影響を与えるのは、GABAb受容体のアゴニストであるBaclofenであった。・ニューロパチックペインモデルの一つであるChungモデル(選択的脊髄神経絞扼モデル)に対して、BDNFの全身投与を続けると、Pin-prick testという反応のみが特徴的に変化を示した。この結果はBDNFのhigh-threshold mechanoceptorに対する効果と考えられる。・ATP受容体の一つであり知覚神経節に特異的に発現するP2X3受容体発現に対して、部分的末梢神経傷害を生じさせると、知覚神経節でP2X3mRNA発現が上昇することを発見した。そして傷害マーカーであるATF3との二重染色実験により、傷害ニューロンでは発現の低下、非傷害ニューロンで発現上昇することが明らかとなった。ニューロパチックペインモデルにおける様々な遺伝子発現解析及び、同モデルの後索系からの情報による視床ニューロンでの電気生理学的特性の変化を検討した。Chungモデル(選択的脊髄神経切断モデル)における非損傷神経での遺伝子発現一側のラット第5脊髄神経を切断し、疼痛関連行動でのhyperalgesia及びallodynia等を確認した。手術後2週間で行動変化がピークの時期に潅流固定し、非損傷後根神経節ニューロンにおける遺伝子発現の変化を検討した。反対側の後根神経節ニューロンと比較して、サブスタンスPやCGRPmRNAの発現増加が観察された。また、capsaicin receptorであるVR-1 mRNAの増加も確認された。これらの変化は、末梢からのシグナルを伝達する非損傷ニューロンにおいて遺伝子発現レベルの興奮性の増加が存在し、これがhyperalgesiaやallodynia等の異常の原因となっている可能性を示唆している。CCIモデルの視床の電気生理学的興奮性の解析CCIモデルの視床VPLの電気生理学的興奮性を細胞外シングルユニットレコーディングにて検討すると、自発発射の増加、刺激後の後発射の増加、さらにevoked responseの亢進という変化が観察された。この結果は、CCIラットでは疼痛情報が後索系を経由して視床に達する様に変化している可能性を示唆していた。

・CCIモデルの視床VPLの電気生理学的興奮性を検討すると、自発発射の増加、刺激後の後発射の増加、さらにevoked responseの亢進という変化が観察された。そして、後索を切断したラットで、同様の視床VPLの反応の変化を見ると、疼痛刺激に対する変化は正常ラットでは変化がなかったのに比べて、CCIラットでは大きく減弱していた。・末梢神経を障害すると、非侵害性感覚である触覚の中継基地の延髄後索核で、ニューロンの興奮性が非常に増加し、0.1mAという弱い刺激に対して、最初期遺伝子であるFos蛋白が増加する現象を詳細に解析した。そしてその発現に最も影響を与えるのは、GABAb受容体のアゴニストであるBaclofenであった。・ニューロパチックペインモデルの一つであるChungモデル(選択的脊髄神経絞扼モデル)に対して、BDNFの全身投与を続けると、Pin-prick testという反応のみが特徴的に変化を示した。この結果はBDNFのhigh-threshold mechanoceptorに対する効果と考えられる。・ATP受容体の一つであり知覚神経節に特異的に発現するP2X3受容体発現に対して、部分的末梢神経傷害を生じさせると、知覚神経節でP2X3mRNA発現が上昇することを発見した。そして傷害マーカーであるATF3との二重染色実験により、傷害ニューロンでは発現の低下、非傷害ニューロンで発現上昇することが明らかとなった。
19世紀前半英国女性作家による視覚的表象の系譜と国民性意識形成に関する研究

本研究課題初年度である2018年度は、主に資料分析を中心とする調査にあたった。特に数カ月間にわたってオックスフォード大学フェロウとして英国に滞在していた期間には、本研究課題に関連する文献を広く渉猟することができたほか、研究代表者が日本で所属する研究機関では困難な学際的情報交換を実施することができた。2018年度の研究成果としては、研究代表者が以前から取り組んできた作家シャーロット・ブロンテの小説『教授』において、passionがいかに視覚的表象として表されているかについて考察し、その結果を論文「Charlotte BronteのThe Professorにおける“passion"の変容」として『英文學研究支部統合号』第11巻に発表したことが挙げられる。本論文では身体表象を視覚的表象の一種と捉え、国民性意識の観点から身体表象について考察した。国民性意識形成に関しては、2017年度までの研究課題「英国版『コリンナ』の系譜と女性セレブリティ:ジューズベリー姉妹とブロンテ姉妹研究」と本研究課題を接続するものとして、ジェラルダイン・ジューズベリーの『異母姉妹』とシャーロット・ブロンテの『シャーリー』をスタール夫人の『コリンナ:美しきイタリアの物語』に照らして比較・考察した論考をまとめ、現在校正を進め、論集の刊行を待っているところである。また本研究課題の直接的研究成果ではないものの、間接的研究成果として、エミリ・ブロンテの『嵐が丘』と水村美苗の『本格小説』における過去への憧憬がどのように視覚的に表象されているかについて、国民性意識の表象とあわせて比較・検討し、「水村美苗の『本格小説』におけるノスタルジアーエミリ・ブロンテの『嵐が丘』との比較」という題で第42回国際日本文学研究集会にて発表した。国内・国外図書館を利用した調査・資料分析においても、論文執筆・学会発表などの研究成果公表においても、ほぼ当初の計画どおりに研究が進展している。2018年度中に分析することができなかった資料を調査し、2018年度中の調査によってさらなる分析が必要と判明した点について調査を進める予定である。
覚醒剤胎生期投与による口腔内への影響について

我が国において,戦後社会問題化した覚醒剤の乱用は,50余年を経た今日においても沈静化せず,その乱用は益々巧妙化、多様化の様相を呈している。特に近年,覚醒剤の乱用は青少年や女子にも拡がる傾向にあり社会問題として重要視されてきている。今回,我々は覚醒剤常用母体からの新生児の口腔内硬組織への影響を調べる目的で,下顎骨の成長発育を骨の量的な状態変化,そして質的な状態変化としては骨密度に注目し覚醒剤による次世代への影響について検討した。【結果】<量的変化>計測の結果,2週・3週・4週・5週の全てにおいて,下顎骨の成長量に関しては,対照群と実験群との間に有意差を認められる事はできなかった。<質的変化>softexによる透過度とpQCTによる骨密度の両方を分析した結果,2週・3週においては対照群と比較して実験群では明らかに低い値を示したが,4週では実験群が対照群に近づき,5週では明瞭な差は認められなかった。【考察及び結論】覚醒剤が身体的に長期的、非可逆的な影響を及ぼし,それは次世代への系代的影響力をも有している事が報告されている。また胎生期にMethamphetamineを投与すると,新生児に奇形や硬組織または軟組織の形成不全を誘発すると報告されており,今回の口腔内硬組織として,下顎骨では,発育成長の量的な変化は対照群とほとんど差は認められなかったが,質的変化としての骨密度が早期の段階で対照群と比較して,明らかな差が認められた。この事は,外見的には正常な発育をしているように見えていても,覚醒剤常用者の子どもが骨折,脱臼等の易損性を示すものと考えられる。現在、薬物問題で主要なものは覚醒剤の乱用である。近年、青少年の覚醒剤の乱用が広まり、社会問題として重要視されてきている。また全検挙者のうち女性の占める割合は約20%と近年上昇傾向にある。このことから、覚醒剤常用者から出土する子どもの増加が予測され、このことが今後の重大な社会問題となるであろうと予測される。また動物実験において、胎生期にMethamphetamin投与すると新生児に奇形や硬組織または軟組織の形成不全が発生するという報告がある。そして、口腔諸組織においても同様に何らかの影響があると推測できるが、詳細な報告は未だみられない。そこで、妊娠している覚醒剤常用者の胎児への影響を検索する目的で、定量的な覚醒剤常用の妊娠ラツトを作製し、それらの新生児ラットの口腔内について検討中である。定量的な覚醒剤常用の妊娠ラットは妊娠直後のラットに、出生までの間、塩酸メタンフェタミン皮下注射により毎日投与し作製した。そして、それらの新生児ラットを出生後から数週間の各時期に2.5%グルタルアルデヒド溶液で上行大動脈より潅流固定後、下顎骨を摘出し実験群の標本を作製した。また妊娠直後のラットに同容量の生理食塩水を同条件で投与し、それらの新生児ラットの下顎を同条件で摘出し対照群の標本を作製した。それぞれの下顎骨を軟エックスにて様々な条件を設定し、撮影を行い、骨密度及び歯牙の成長発育における変化について比較検討を行なっている。
咀嚼行動誘発機構としてのアイマ-器官・感覚入力系の実験神経解剖学・細胞化学的研究

モグラは餌に食いつく前に、鼻先で餌の表面に繰り返し触れる。この行動は鼻先に密集したアイマ-器官の触圧覚で食物の種類・性状を認知することにより咀嚼行動が誘発されることを示唆する。このアイマ-器官の機能を解析するために実施した本研究の中で、特にその生理代謝を明らかにする目的で行ったcyclicnucleotide代謝酵素の細胞化学的検索により、以下のような特徴的な所見が得られた。【結果】[Adenylate cyclase]光顕観察では活性に筋組織、毛髄質及びアイマ-器官の基底部に陽性、電顕観察ではアイマ-器官構成細胞から細胞質の突起が伸びて互いに入り組んでいることが観察され、この原形質膜に活性が陽性に観察された。また、弱い活性をゴルジ装置に認めた。[Guanylate cyclase]光顕下では活性はアイマ-器官の基底部に陽性だが活性は強くない。電顕ではアイマ-器官の基底部に複雑に陥入する核をもつMerkel細胞が観察され、この細胞表面から伸びる微絨毛の原形質膜及びMerkel細胞に隣接するアイマ-器官構成細胞の細胞質のcaveolaeに活性が陽性。また層板小体の層板の原形質膜にも活性が見られる。[Phosphodiesterase]光顕所見で活性は筋組織と毛髄質及びアイマ-器官の基底部に陽性、電顕所見でアイマ-器官構成細胞の細胞質の突起の原形質膜に活性が陽性。[5′-Nucleotidase]アイマ-器官の基底部と筋肉・軟骨に中程度の活性が陽性。[Ca^<++>-ATPase]活性はアイマ-器官の基底部に杯状に陽性所見、筋肉と神経に強陽性。[Glucose-6-phosphatase]光顕下で活性はアイマ-器官の基底部に活性が陽性、電顕下でMerkel細胞の核膜の内外核膜間隙、小胞体槽に陽性所見を認める。【考察】cAMP、cGMP代謝酵素がアイマ-器官構成細胞の原形質膜に観察された事は、ここでcyclic nucleotideがセカンドメッセンジャーとして機能している可能性を示唆しており、さらにこれによってアイマ-器官が咀嚼行動誘発機構に関与することが示唆される。
耐酸性を獲得した形質転換植物の作出の試み

1紅藻チアニジウムの細胞膜プロトンポンプ遺伝子を導入したシロイヌナズナ形質転換の生理的特性(どれだけ耐酸性を獲得できたか)の検討残念ながらシロイヌナズナに植物体形成に至るまでの耐酸性を付与することができなかった。考えられうる手段で、耐酸性の検討を行ったが、発芽時におけるほどの大きな変化が、植物体全般で見出すことができなかった。得られた形質転換体が、成長過程において高率にプロトンポンプを発現していないことが、チアニジウムプロトンポンプ特異的ポリクロナール抗体を用いた解析により明らかとなったことからも支持される。2DNAチップを用いた酸性環境下で転写促進される遺伝子の探索DNAマイクロアレイの実験に先立ち、シアノバクテリアの酸性条件下でのRNA量の変化を指標とした条件検討を始めた。(2)DNAマイクロアレイによる解析まず早期に応答する遺伝子群をスクリーニングする事を目的にpH5、30分培養した細胞と、通常pH8で同時間培養したものをDNAチップを用いて解析した結果、その結果、低pH処理により、2.5倍以上に上昇した27遺伝子、1/4以下になった28遺伝子を同定することができた。さらに、これらの主な遺伝子の発現量の相違をリアルタイムPCRにより確認した。申請者は、これまで酸性温泉からpH0-3の強酸性で生育する紅藻チアニジウム(Cyanidium Caldarium)を単離し、その生理・生化学的研究を手がけてきた。その結果、外液pHが強酸性であるにもかかわらず、この藻の細胞内pHは「強力なプロトンポンプの働き」により中性付近に厳密に維持されていることを発見した。また、最近この紅藻より、細胞膜プロトンATPase遺伝子の単離に成功した。その塩基配列の解析より、調節領域であるC末端は真菌類とも植物類のどちらとも相同性が認められなかった。この領域の独自性こそが、チアニジウムの耐酸性に大きくかかわっている可能性がある。そこで、紅藻チアニジウム(Cyanidium caldarium)のプロトンATPase遺伝子導入により、通常pHにて成育する生物種が耐酸性を獲得できれば、生物の耐酸機構を明らかにできると考えている。シロイヌナズナに関してはすでに形質転換に成功しており、遺伝子導入株の遺伝学的、生化学的な解析に加え、酸性培地での発芽実験、葉への酸性液の噴霧実験を行うことにより、野生株よりどれだけ耐酸性を獲得したかを評価中である。まず遺伝子導入株の各組織より、全タンパク、DNA、mRNAの精製を試みている。タンパク質レベルでの発現を確認するために、チアニジウムプロトンポンプ特異的ポリクロナール抗体(チアニジウムプロトンポンプの細胞内に大きく突出した親水性部分の塩基配列を大腸菌での高効率発現ベクターであるpETに組み込み、大量発現し、現在ウサギに免疫中)を作製中である。さらに酸性培地での発芽実験、葉への酸性液の噴霧実験を行うことにより、野生株よりどれだけ耐酸性を獲得したかを評価中である。まだ、実験の初段階ではあるが、pH3の酸性発芽培地における発芽実験ににおいて、野生株の発芽率は20%であるのに対し、遺伝子導入株は80%以上が発芽した。植物体の成長全般に渡る耐酸性が確認できれば、極低pHで生育する農作物を作出したこととなり、農業分野への貢献も多大であると考えられる。(1)紅藻チアニジウムの細胞膜プロトンポンプ遺伝子を導入したシロイヌナズナ形質転換の生理的特性(どれだけ耐酸性を獲得できたか)の検討:残念ながらシロイヌナズナに植物体形成に至るまでの耐酸性を付与することができなかった。(2)DNAチップを用いた酸性環境下で転写促進されるプロモーターの探索-DNAマイクロアレイによる解析(2)DNAチップによる解析考察

酸性条件下ではフィコビリゾーム構成遺伝子および光化学系I反応中心複合体遺伝子(slr2067、slr0335、slr2051、sll0819、sll1578、sll1579)の増加が認められた。これは、酸性pHで細胞内に流入してくるH^+をくみ出す役割を担うH^+-ATPaseへのエネルギー供給を増加させる必要があるため、ATPを早急に作り出すシステムを増強させようとする応答ではないかと考えている。その他の遺伝子については該当遺伝子を欠失させたラン色細菌を作出し、その遺伝子の役割を明らかにしたいと考えている。
垂直磁気異方性およびスピンモードロックを利用した周波数変換型新規発振素子の開発

本研究では、外部磁場を必要とせず、非常に高いQ値を有したまま周波数変調が可能な究極的スピン発振素子を実現することを目指した。そのために、可能な限り構造を制御したナノサイズの磁性構造体、すなわち完全エピタキシャル結晶からなる微小素子の作製を行った。続いて、これらの素子の高周波スピン応答を測定し、発振条件を探究した。また、実際に高い磁気抵抗効果を示すナノメートルサイズの素子の発振現象の測定を行うことにより、これまでにない究極的なスピン発振素子を完成させることに挑戦した。ナノメートルサイズのGMR(巨大磁気抵抗効果)素子を舞台に、局在スピンの歳差運動を定常的に永続させることによる高周波発振を誘起する研究が進められている。しかしながら、その発振強度は未だナノワット程度の大きさに留まっているのに加え、発振の周波数選択性に大きく影響を及ぼす共鳴線幅も十分に狭くはなっておらず、従来の発振素子の性能を超えるものにはなっていない。2005年に、アメリカのグループから同時に二つの局在スピンをモードロックさせることにより、発振強度を高める検証実験が報告された。しかしながら、この研究例においても、モードロックのメカニズムが、強磁性体内に誘起されるスピン波に因るものなのか、交換相互作用に因るものなのかが明らかになっていないのに加え、スピンを素子面直方向に立てるため、外部磁界の印加が不可欠となっており、デバイス応用の観点からは、実用化の目処が全く立っていないのが現状である。そこで、本研究では外部磁場を必要とせず、非常に高いQ値を有したまま周波数変調が可能な究極的スピン発振素子を実現することを目指す。本年度はまず、高品質・高均一度のバリア層の成長に不可欠となる超高真空、超清浄環境下での分子線エピタキシ成長環境の整備を行い、実際にトンネル磁気抵抗素子の作製に着手した。Fe/MgO/Fe系のフルエピタキシャルトンネル磁気抵抗素子を作製することに成功した。また、スペクトルアナライザを購入し、高周波測定の準備を進め、予備的な高周波応答の測定実験を行った。ナノメートルサイズの巨大磁気抵抗効果素子を舞台に、局在スピンの歳差運動を定常的に永続させることによる高周波発振を誘起する研究が進められている。しかしながら、モードロックのメカニズムが、強磁性体内に誘起されるスピン波に因るものなのか、交換相互作用に因るものなのかが明らかになっていないのに加え、スピンを素子面直方向に立てるため、外部磁界の印加が不可欠となっており、デバイス応用の観点からは、実用化の目処が全く立っていないのが現状である。本年度は、まず強磁性絶縁体であるガーネットに電圧を印加することにより、スピン波を励起し高周波発振が可能なことを実験的に示すことに成功した。続いて、50GHz帯域までの高周波測定環境を整えた。具体的には、高周波信号発生器を購入し、高周波アシスト効果を調べることを可能とした。その上で、フルエピタキシャルの整列ナノドット集合体やトンネル磁気抵抗素子を作製し、その高周波応答測定を行った。来年度は、モードロック状態を実現し、そのメカニズムを明らかにする予定である。ナノメートルサイズの巨大磁気抵抗効果素子を舞台に、局在スピンの歳差運動を定常的に永続させることにより高周波発振を誘起する研究が進められている。しかしながら、スピンを素子面直方向に立てるために外部磁界の印加が不可欠となっており、デバイス応用の観点からは、実用化の目処が立っていないのが現状である。昨年度までに、フルエピタキシギルの整列ナノドット集合体を作製してその高周波応答測定を行い、ナノ構造におけるスピンの動的挙動を明らかにした。本年度は、ホイスラー合金を電極に用いた巨大磁気抵抗素子を作製し、スピン自励発振特性を観測することに成功した。ホイスラー合金は一般にスピン偏極率が大きく、観測された発振出力もそれに応じて高くなった。しかしながら、複数の磁気抵抗素子を並べた構造において発振スペクトルの取得を行ったが寸モードロック状態を示す振る舞いを確認するには至らなかった。これは、素子構造の均一性が、一定の水準に達していなかったためと推測される。さらに、数種類の磁気異方性定数を有するFePt薄膜の強磁性共鳴スペクトルを取得することにも成功した。磁気異方性の大きさに依存して、発振周波数は大きく変化することが確認された。これらの結果に、周演数変調発振素子作製のための知見となるものであり、その実現に向けた指針が得られた。