hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
敗血症性ショックにおける新規alarmin分子HAGN1の機能解析

High mobility group nucleosome bindingdomain 1(HMGN1)は非ヒストン性核タンパク質であり、細胞外へ漏出すると樹状細胞を集め、免疫反応を増強することからalarminの一種である可能性が示唆されている。本研究では、敗血症の病態におけるHMGN1の役割を調べるためにマクロファージ系細胞をリポ多糖で刺激し、HMGN1がリポ多糖刺激による細胞死にともなって放出されるが、この細胞死とはIL-1β非依存的であり、またapoptosisにではないことが明らかとなった。敗血症の病態では、過剰に産生された活性酸素などにより、組織の損傷が起こりやすくなっている。一方、生体は感染の重篤化、あるいは外傷による組織障害に際し、危険信号を周囲に伝える"alarmlin"と呼ばれる一連の分子を細胞外に放出し、免疫担当細胞を刺激・賦活化する。これらのalarmlinの中で核内タンパク質であるHMGN1は、細胞外に漏出すると、樹状細胞に対するサイトカイン産生・分化誘導能を示すことが最近見出され、alarmin候補として注目されているが、実際に敗血症の病態で働いているかは不明である。H22年度は、マウスマクロファージ様細胞RAW264.7をLPS刺激し、上清へのHMGN1の放出についてWesternblotによる検出系を確立するとともに、以下の知見が得られた。すなわち、RAW264.7細胞を10-100ng/mlの大腸菌由来LPSで刺激したところ、6時間ではHMGN1の放出は検出できなかったが、24時間ではHMGN1が上清中に検出された。またLDH assayを行いこの時の細胞のviabilityを調べたところ、HMGN1の放出と正の相関関係にあった。また、24時間刺激後の上清ではIL-1βが上昇していた。以上のことから、現在、HMGN1の放出機構について検討中である。一方、生体は感染の重篤化、あるいは外傷による組織障害に際し、危険信号を周囲に伝える"alarmin"と呼ばれる一連の分子を細胞外に放出し、免疫担当細胞を刺激・賦活化する。これらのalarminの中で核内タンパク質であるHMGN1は、細胞外に漏出すると、樹状細胞に対するサイトカイン産生・分化誘導能を示すことが最近見出され、alarmin候補として注目されているが、実際に敗血症の病態で働いているかは不明である。平成23年度はマウスマクロファージ様細胞RAW264.7をLPS刺激する際にCaspase選択的阻害剤であるzVAD-fnkおよびAc-YVD-choを添加し、上清中へのHMGN1の放出、IL-1βの産生、LDH活性の変化を評価し、以下の知見が得られた。すなわち、HMGN1はLPS刺激時間依存的にRAW細胞から放出され、この放出はYVAD-choの添加によって影響を受けなかった。さらに、LPS刺激による上清中のLDH活性、IL-1βのHMGN1の放出に伴う上昇に対して、YVAD-CHOの添加によりIL-1βの産生は抑制されたが、LDH活性は抑制されなかった。これらの結果から、HMGN1は敗血症の病態においてLPS刺激により誘導された細胞死に依存して放出され、またこの放出は細胞内のcaspase-1の活性化(IL-1β産生)とは無関係であることが分かった。また、研究計画に従ってリコンビナントマウスHMGN1の発現系を哺乳動物細胞を用いて構築したが、その発現は非常に弱いものであった。現在、より発現効率の良いplasmid、あるいは発現系を哺乳動物細胞から変更することを検討中であり、十分な発現量が得られた場合、HMGN1の動物への投与実験へ以降する予定である。
土壌中のlabileなリンの挙動に関する研究

火山性黒ボク土,非火山性黒ボク土,沖積土の耕地土壌1.6点について,陰イオン交換樹脂および溶媒抽出法を用いて,土壌からのリンの脱着について研究した.溶媒法としては2.5%酢酸法, Bray NO.2法, Olsen法を用い,陰イオン交換樹脂法はアンバーライトIRA425をつめたresin-bagと土壌懸〓液との接触による土壌中のlabileリンの脱着過程を恒温で時間と共に追った.陰イオン交換樹脂法による土壌リンの脱着曲線から,同一地区の土壌でも土地利用や施肥の差などにより,リンの脱着過程に変化があることがわかった.また各種溶媒抽出法の中ではOlsen法が最も陰イオン交換樹脂法との相関が高く, labileリンの評価に有効であると思われた.陰イオン交換樹脂による72時間までの土壌リンの脱着過程から,脱着の機構について検討した結果,火山灰土と非火山灰土壌の間には大きな差異があることが推定された.すなわち火山灰土と非火山灰土との間には脱着反応の初期において顕著な差異が見られた.非火山灰土では土壌の種類,利用状態にかかわらず,リンの脱着は拡散に支配されており,反応連度もほとんど変らないのに対し火山灰土では,脱着の初期においてリンの脱着量が少なく,その脱着機構は拡散に左右されているとは考えられない結果になった.次に第2の研究である土壌中の難溶性リンの微生物によるlabile化については,土壌群,植生を異にする50点の土壌について,リン溶解菌,有機態リン溶解菌の菌数を調査した.リン溶解菌の存在量は土壌の種類,植生の相異などによって異なることが判明したが,その因果関係については不明であった.リン溶解菌の存在量は根圏土壌において非根圏土壌に比してやや高い傾向が見られた.また特定の土壌群について見ると,土壌の全炭素含量とリン溶解菌含量との間には弱い相関々係が見られた.火山性黒ボク土,非火山性黒ボク土,沖積土の耕地土壌1.6点について,陰イオン交換樹脂および溶媒抽出法を用いて,土壌からのリンの脱着について研究した.溶媒法としては2.5%酢酸法, Bray NO.2法, Olsen法を用い,陰イオン交換樹脂法はアンバーライトIRA425をつめたresin-bagと土壌懸〓液との接触による土壌中のlabileリンの脱着過程を恒温で時間と共に追った.陰イオン交換樹脂法による土壌リンの脱着曲線から,同一地区の土壌でも土地利用や施肥の差などにより,リンの脱着過程に変化があることがわかった.また各種溶媒抽出法の中ではOlsen法が最も陰イオン交換樹脂法との相関が高く, labileリンの評価に有効であると思われた.陰イオン交換樹脂による72時間までの土壌リンの脱着過程から,脱着の機構について検討した結果,火山灰土と非火山灰土壌の間には大きな差異があることが推定された.すなわち火山灰土と非火山灰土との間には脱着反応の初期において顕著な差異が見られた.非火山灰土では土壌の種類,利用状態にかかわらず,リンの脱着は拡散に支配されており,反応連度もほとんど変らないのに対し火山灰土では,脱着の初期においてリンの脱着量が少なく,その脱着機構は拡散に左右されているとは考えられない結果になった.次に第2の研究である土壌中の難溶性リンの微生物によるlabile化については,土壌群,植生を異にする50点の土壌について,リン溶解菌,有機態リン溶解菌の菌数を調査した.リン溶解菌の存在量は土壌の種類,植生の相異などによって異なることが判明したが,その因果関係については不明であった.リン溶解菌の存在量は根圏土壌において非根圏土壌に比してやや高い傾向が見られた.また特定の土壌群について見ると,土壌の全炭素含量とリン溶解菌含量との間には弱い相関々係が見られた.ここにいうlabileなリンとは、土壌溶液中のリン濃度と短時間のうちに平衡を保って溶出し得る土壌固相表面のリンのことである。土壌中にはlabileなリンとnon-labileなリンがそれぞれさまざまな割合で存在している。この土壌のlabilenon-labileリン構造をtotal systemとして把握し、土壌間の比較を行なうために、放射性リン【^(32)P】を用いる方法ならびに陰イオン交換樹脂を用用いる方法で研究を行なった。またこれらの研究とは別箇に土壌中に集積している難溶性リンの再利用という極めて重要な課題に挑む一方法として、non-labileなリンを溶解するいわゆるリン溶解微生物の土壌中における存在について検討を行なった。本年度得られた成果は次の通りである。1.土壌中の固有リン(labile及びnon-labileリンを含む)と放射性リン【^(32)P】を含む水溶液を接触させ【^(31)P】【→!←】【^(32)P】の同位交換を時間を追って追跡することによって土壌のlabilenon-labileリン構造を検討した。その結果、labileなリンの溶出曲線は土壌によって明確な差異があることを明らかにしした。2.土壌粒子懸濁液と陰イオン交換樹脂との接触によって土壌から脱着されるlabileなリンの放出量、放出速度は土壌類型によって明確な差異を示した。3.リン酸石灰を含むポテト培地に土壌懸濁液を接種し、一定期間培養後出現したコロニーの周辺の溶解斑よりリン溶解菌の計測を行なった。

その結果、リン溶解能力はカビの方がバクテリアより強いこと、土壌中の全リン,可給態リンとリン溶解菌との間に弱い相関があること、土壌群によっては炭素含量とリン溶解菌との間に相関が見られること、などを明らかにした。
変動する気象要因はいかにしてマツ材線虫病の流行過程に影響するのか

マツ材線虫病の流行過程において、気象条件などの環境要因は宿主であるマツの病気への感受性を介して流行の拡大や終息に関わっていると考えられる。本研究ではマツの病気への感受性に加えて病原体マツノザイセンチュウの毒性および媒介者マツノマダラカミキリの密度の年次変動を計測することで、マツ材線虫病の流行パタンにおける各要因の寄与程度を定量的に評価する。この目的を達するため、岩手県北上市稲瀬のマツ枯損動態調査区での罹病木発生モニタリング、近傍の苗畑に毎年植栽するアカマツ苗木へのセンチュウ人工接種による宿主感受性の年次変動の測定、ならびに調査区マツ林における媒介昆虫の発生数調査を行う。また、林内に蔓延するセンチュウの毒性の年次変動を評価するため、調査区マツ林に発生したマツ枯死木および媒介昆虫からのセンチュウの分離・培養をすすめる。調査区マツ林での本年夏および秋の調査で確認(ないし推定)された罹病枯死木数はそれぞれ5本および1本であった。これらを含め、前継課題からの継続調査により推定された調査区マツ林での2014年2017年の罹病木枯死数はそれぞれ8本、6本、5本、7本となり、年次間での変動は小さい。一方、枯死木の精査により特定した2015年2017年夏の調査区マツ林におけるカミキリ成虫発生数は49頭、8頭、1頭と明確な減少傾向を示した。罹病木数の変動は媒介昆虫密度を直接には反映していないと考えられる。2018年夏の苗畑でのセンチュウ人工接種によるアカマツ苗の枯損率は22.5%(2018年11月時点)であり、2017年の43.8%より低かった。すなわち、宿主感受性は昨年より低下していたと考えられるが、このことも調査区マツ林での罹病木数変動に直結してはいない。これらの点について、さらにデータを拡充して検証を進める。調査区マツ林での罹病木発生モニタリングと媒介昆虫の発生数調査、ならびにマツノザイセンチュウ人工接種による宿主感受性計測は順調に進捗している。林内に蔓延するセンチュウの毒性評価に向けた最終年度の一期的人工接種実験では、調査期間を通じ調査区マツ林で発生した罹病枯死木およびそこから発生するマツノマダラカミキリ成虫からマツノザイセンチュウを分離・培養して供試することとしており、枯死木からのセンチュウ株作成は順調であるが、カミキリ成虫からのセンチュウ分離は成虫発生数自体がほぼ終息状態であるため不調である。この部分については十分なデータの収集を諦めざるをえないが、枯死木由来のセンチュウは十分な蓄積があり、それらを用いることでセンチュウ毒性の年次変動評価という研究目的は達成可能である。調査区マツ林での罹病木発生数モニタリングと媒介昆虫発生調査、および宿主感受性把握のためのマツノザイセンチュウ接種試験を続行して3年目データを着実に収集するとともに、蓄積したセンチュウ株の一期的人工接種実験により、各センチュウ株の毒性を計測する。これらのデータを元に、罹病木発生数に及ぼす宿主感受性、媒介昆虫密度、センチュウ毒性の各パラメータの寄与程度を明らかにし、さらにパラメータを介した気象要因について解析を行う。この目的を達するため、前継課題で設定した岩手県北上市稲瀬のマツ枯損動態調査区での罹病木発生モニタリング、近傍の苗畑に毎年植栽するアカマツ苗木へのセンチュウ人工接種による宿主感受性の年次変動の測定、ならびに調査区マツ林における媒介昆虫の発生数調査を行う。これを含む前継課題からの継続調査により調査区マツ林での2014年2016年の感染による罹病木数はそれぞれ8本、6本、6本と推定された。一方、枯死木の精査により特定した2016年夏の調査区マツ林におけるカミキリ成虫発生数は8頭で、2015年の49頭から大きく減少した。すなわち、罹病木の動態は媒介昆虫密度を直接には反映していない。苗畑でのセンチュウ人工接種によるアカマツ苗の枯損率は53%(2017年11月時点)で、前継課題での接種実験での210%より明らかに高かった。2017年夏秋の気象条件はマツの病気への感受性を高くしていた可能性があるが、気象条件がマツの感受性に及ぼす影響を明らかにするには今後の経年的なデータの蓄積が必要である。本研究は挑戦的萌芽研究「宿主感受性の時間的変動がマツ材線虫病の流行パタンに及ぼす影響」(平成2628年度)を受け、ここで確立した手法を適用することでマツ材線虫病の流行過程に関わる各種パラメータの寄与程度を定量しようとするものである。このため、マツ枯損動態モニタリングや苗畑接種実験で使用する調査地や手法は確定しており、研究は初年度から順調に経過している。

調査区マツ林周辺での罹病枯死木の変動により現地産マツノマダラカミキリ成虫の捕獲が不調のため成虫からのマツノザイセンチュウ分離ができていないが、被害木からの分離線虫があれば研究目的の達成に支障はない。マツ材線虫病の流行過程において、気象条件などの環境要因は宿主であるマツの病気への感受性を介して流行の拡大や終息に関わっていると考えられる。本研究ではマツの病気への感受性に加えて病原体マツノザイセンチュウの毒性および媒介者マツノマダラカミキリの密度の年次変動を計測することで、マツ材線虫病の流行パタンにおける各要因の寄与程度を定量的に評価する。この目的を達するため、岩手県北上市稲瀬のマツ枯損動態調査区での罹病木発生モニタリング、近傍の苗畑に毎年植栽するアカマツ苗木へのセンチュウ人工接種による宿主感受性の年次変動の測定、ならびに調査区マツ林における媒介昆虫の発生数調査を行う。また、林内に蔓延するセンチュウの毒性の年次変動を評価するため、調査区マツ林に発生したマツ枯死木および媒介昆虫からのセンチュウの分離・培養をすすめる。調査区マツ林での本年夏および秋の調査で確認(ないし推定)された罹病枯死木数はそれぞれ5本および1本であった。これらを含め、前継課題からの継続調査により推定された調査区マツ林での2014年2017年の罹病木枯死数はそれぞれ8本、6本、5本、7本となり、年次間での変動は小さい。一方、枯死木の精査により特定した2015年2017年夏の調査区マツ林におけるカミキリ成虫発生数は49頭、8頭、1頭と明確な減少傾向を示した。罹病木数の変動は媒介昆虫密度を直接には反映していないと考えられる。2018年夏の苗畑でのセンチュウ人工接種によるアカマツ苗の枯損率は22.5%(2018年11月時点)であり、2017年の43.8%より低かった。すなわち、宿主感受性は昨年より低下していたと考えられるが、このことも調査区マツ林での罹病木数変動に直結してはいない。これらの点について、さらにデータを拡充して検証を進める。調査区マツ林での罹病木発生モニタリングと媒介昆虫の発生数調査、ならびにマツノザイセンチュウ人工接種による宿主感受性計測は順調に進捗している。林内に蔓延するセンチュウの毒性評価に向けた最終年度の一期的人工接種実験では、調査期間を通じ調査区マツ林で発生した罹病枯死木およびそこから発生するマツノマダラカミキリ成虫からマツノザイセンチュウを分離・培養して供試することとしており、枯死木からのセンチュウ株作成は順調であるが、カミキリ成虫からのセンチュウ分離は成虫発生数自体がほぼ終息状態であるため不調である。この部分については十分なデータの収集を諦めざるをえないが、枯死木由来のセンチュウは十分な蓄積があり、それらを用いることでセンチュウ毒性の年次変動評価という研究目的は達成可能である。予定通り研究をすすめる。調査区マツ林での罹病木発生数モニタリングと媒介昆虫発生調査、マツノザイセンチュウの分離・培養、および宿主感受性把握のためのマツノザイセンチュウ接種試験を着実に実施し、3年目の各種要因の寄与程度の定量に向けデータを蓄積する。また、調査区マツ林に発生する罹病枯死木、およびそこから脱出するマツノマダラカミキリ成虫からのマツノザイセンチュウの収集、培養をすすめる。調査区マツ林での罹病木発生数モニタリングと媒介昆虫発生調査、および宿主感受性把握のためのマツノザイセンチュウ接種試験を続行して3年目データを着実に収集するとともに、蓄積したセンチュウ株の一期的人工接種実験により、各センチュウ株の毒性を計測する。
キュービック液晶を形成する新規高分子電解質の開発とナノ構造制御

新規の液晶性電解質を合成し,それらの熱的性質および配向構造について調べるとともに,イオン伝導性発現に関して検討した.液晶電解質の構造単位として,イオン伝導性発現のためにアンモニウムイオンおよびカルボキシルイオンを構造単位として導入した.また,配向構造の固定化のために液晶配向重合を行った.この液晶配向重合のためにアクリラート単位などの重合活性基を導入した.ピリジニウム骨格を有する液晶材料は,スメクチックA,カラムナーおよびキュービック相を形成した.このピリジニウム液晶材料の対アニオンを替えることで形成される液晶状態の配向構造を制御した.疎水性の高い対アニオンを用いると,液晶形成能および配向秩序の低下が起きた.ヒドロキシル基の導入個数も重要であり,ヒドロキシル基を多数導入した場合には,水素結合ネットワークの形成によって,液晶状態で形成された均一配向状態を高安定化させた.アルキルアンモニウム液晶材料でも,スメクチックA相の他にカラムナー相およびキュービック相を形成した.スメクチックA相とカラムナー相を形成は,ほとんどの系で起きるが,キュービック相を形成する系は極めて限られていた.配向構造はX線回折測定によって調べ,化学構造と液晶構造の関係について検討した.親水性基部分の構造は,液晶相の熱安定3性と配向構造に強く影響を与えた.イオン伝導度は最大10^<-4>S/cmのオーダーであった.アクリラート単位を有するイオン性メソゲンモノマーを液晶状態で配向させ,熱あるいは光によって重合させることによって,液晶構造を固定化させた.新規の液晶性電解質を合成し,それらの熱的性質および配向構造について調べるとともに,イオン伝導性発現に関して検討した.液晶電解質の構造単位として,イオン伝導性発現のためにアンモニウムイオンおよびカルボキシルイオンを構造単位として導入した.また,配向構造の固定化のために液晶配向重合を行った.この液晶配向重合のためにアクリラート単位などの重合活性基を導入した.ピリジニウム骨格を有する液晶材料は,スメクチックA,カラムナーおよびキュービック相を形成した.このピリジニウム液晶材料の対アニオンを替えることで形成される液晶状態の配向構造を制御した.疎水性の高い対アニオンを用いると,液晶形成能および配向秩序の低下が起きた.ヒドロキシル基の導入個数も重要であり,ヒドロキシル基を多数導入した場合には,水素結合ネットワークの形成によって,液晶状態で形成された均一配向状態を高安定化させた.アルキルアンモニウム液晶材料でも,スメクチックA相の他にカラムナー相およびキュービック相を形成した.スメクチックA相とカラムナー相を形成は,ほとんどの系で起きるが,キュービック相を形成する系は極めて限られていた.配向構造はX線回折測定によって調べ,化学構造と液晶構造の関係について検討した.親水性基部分の構造は,液晶相の熱安定3性と配向構造に強く影響を与えた.イオン伝導度は最大10^<-4>S/cmのオーダーであった.アクリラート単位を有するイオン性メソゲンモノマーを液晶状態で配向させ,熱あるいは光によって重合させることによって,液晶構造を固定化させた.イオン伝導性を有する新規液晶高分子電解質の開発を行った.また,液晶ナノ構造の制御のための手法について検討した.新規液晶高分子電解質として,キュービック液晶相を形成するイオン性高分子液晶を合成した.キュービック液晶相は三次元の連続相を形成することから,イオン伝導相として機能する親水相が連続相になるような系の探索を行った.1-ドデシルピリジニウム系のイオン性液晶は,クロリドイオンを対イオンとする場合,キュービック液晶相を形成した.他のハロゲンイオンを対イオンとする系ではスメクチックA相のみを形成し,酒石酸イオンを対イオンとする場合にはカラムナー相を形成した.メタクリロイルプロピルスルホネートを対イオンとする場合には,1-ドデシルピリジニウムは液晶性を示さなかったが,この系を重合するとカラムナー液晶相を形成した.ポリアクリル酸イオンを対イオンとする1-ドデシルピリジニウム液晶系では,キュービック液晶相が形成された.1-ドデシルピリジニウムクロリド液晶系では,キュービック液晶相は狭い温度範囲でしか形成されなかったが,ポリアクリル酸イオンを対イオンとする場合には,その6倍程度の温度範囲でキュービック液晶相を安定に形成した.以上の実験から,対アニオンを適切に選ぶことによって,液晶構造を制御できることが明らかになった.分子配向構造を精密に制御する観点から,バルクでの重合を行った.両親媒性構造をもつことを利用することによって,イオン性液晶モノマー系では垂直配向構造を有する均一配向フィルムを容易に得ることが可能であることを見出した.また,初期状態で液晶状態である必要はなく,重合過程で液晶状態を形成することができれば,高分子量化した時点で安定な配向薄膜を形成できることが明らかになった.新しいイオン性液晶およびイオン性高分子液晶を合成し,それらの熱的性質および配向構造について調べた.合成した化合物は,イオン部位と芳香族メソゲン骨格が屈曲鎖で連結した化学構造の構造単位をもつものとイオン部位に疎水性単位が連結した構造単位を持つものである.

具体的には下記のタイプ14になる.[タイプ1]第4級アンモニウム基とアゾべンゼンなどの芳香族メソゲン基がアルキル鎖で連結した低分子イオン性液晶(この系では対イオンとしてハロゲン化物イオンなどの小さなイオンをもつ)[タイプ2]上記タイプ1の低分子イオン性液晶あるいはアルキルアンモニウムイオンの対イオンに高分子イオンをもつイオンコンプレックス系液晶[タイプ3]高分子イオン骨格主鎖の側鎖にメソゲン基を有するイオン性側鎖型高分子液晶[タイプ4]金属イオンを含む錯体構造のイオン性高分子液晶上記の試料系についての熱的性質および配向構造の検討から14の結果を得た.イオン伝導性については,転移温度が低く,疎水性配向場に乱れを生じさせた系が効果的ある可能性があった.1.タイプ1についての検討から,通常はタイプ1のイオン性液晶はスメクチック相のみを形成するが,ネマチック液晶相を形成させることに成功した.また,芳香族メソゲン基の側方に置換基を導入することによって,マイナス10°C付近から液晶相を形成させることも可能にした.2.タイプ2に関する研究から,カラムナー液晶相およびキュービック液晶相を安定に形成させる系の存在を見出した.高分子イオンの効果的な利用方怯についても知見を得た.3.高分子骨格主鎖をイオン化することによって,非液晶系の液晶化(高配向化)を可能にすることを明らかにした.4.アミン骨格を導入した高分子と硫酸銅などの金属塩を反応させることによって,金属錯体高分子液晶を合成した.金属錯体高分子液晶は,ネマチック液晶相を形成した.イオン伝導性発現が期待される新規の低分子液晶材料および高分子液晶材料を合成した.イオン伝導性発現のためにアンモニウムイオンおよびカルボキシルイオンを構造単位として導入した.また,配向構造の固定化のために液晶配向重合を行った.この液晶配向重合のためにアクリラート単位などの重合活性基を導入した.ピリジニウム骨格を有する液晶材料は,スメクチックA,カラムナーおよびキュービック相を形成した.このピリジニウム液晶材料の対アニオンを替えることで形成される液晶状態の配向構造を制御した.疎水性の高い対アニオンを用いると,液晶形成能および配向秩序の低下が起きた.ヒドロキシル基の導入個数も重要であり,ヒドロキシル基を多数導入した場合には,水素結合ネットワークの形成によって,液晶状態で形成された均一配向状態を高安定化させた.アルキルアンモニウム液晶材料でも,スメクチックA相の他にカラムナー相およびキュービック相を形成した.スメクチックA相とカラムナー相を形成は,ほとんどの系で起きるが,キュービック相を形成する系は極めて限られていた.配向構造はX線回折測定によって調べ,化学構造と液晶構造の関係について検討した.親水性基部分の構造は,液晶相の熱安定性と配向構造に強く影響を与えた.イオン伝導度は最大10^<-4>S/cmのオーダーであった.アクリラート単位を有するイオン性メソゲンモノマーを液晶状態で配向させ,熱あるいは光によって重合させることによって,液晶構造を固定化させた.
インプラント上部構造の適合がインプラント周囲骨の吸収に及ぼす影響

IMZインプラント埋入3ヶ月後、塩酸ケタミン注射液(筋注用)を筋注、ネンブタールで静脈内麻酔あわせて硫酸アトロピン注射液0.5mgを筋注したのち通法によりインプラント2次手術及びブリッジ製作のための印象採得を行った。同時にエックス線ジグを用いて3ヶ月後のインプラント体を一定方向、位置よりエックス線撮影した。作業模型より通常どおり、金銀パラジウム合金を用いてスクリュー固定式ブリッジを一頭につき左右1装置づつ計12個製作。ブリッジをIMCインサート上に100μmのワッシャーを中央のインプラントを除く、両側のインプラント体に介在させブリッジをIMZインプラント専用のトルクラチェットを用いて20N/cmのトルクにてエポキシの接着剤を併用してスクリュー。再度ジグを用いてブリッジ装着時のインプラント体を一定方向、位置よりエックス線撮影した。ブリッジ装着から3ヶ月後と、6ヶ月、このジグを用いてブリッジ装着時のインプラント体を一定方向、位置よりX線撮影、塩酸ケタミン注射液(筋注用)を筋注、ネンブタールで静脈内麻酔を行い、あわせてヘパリンナトリウムを静注し、心臓内に直接致死量の生理食塩水を注入屠殺後、ホルマリンによる還流固定法にて固定した後、下顎骨を切断、摘出。今後はインプラント体を含んだ組織切片を作製し、組織学的に検討する予定である。上部構造体(ブリッジ)とインプラントアバットメントの適合状態がインプラント周囲骨に及ぼす影響について検討するため、任意に不適合となるワッシャー(厚み100ミクロン)をインプラントアバットメントと上部構造体の内面に介在させ、上部構造体を装着した場合、スクリュー固定によってインプラント体が引き寄せられた時のインプラント周囲骨の状態について3か月後、6か月後と3頭ずつ(2歳)のビーグル犬を用い、計6頭の犬で検討。まず始めに日本歯科大学新潟歯学部実験動物取り扱い指針に準拠し、塩酸ケタミン注射液(筋注用)を筋注、ネンブタールで静脈内麻酔、硫酸アトロピン注射液0.5mgを筋注(唾液抑制のため)を行った後、下顎右側あるいは左側臼歯P1からM1までを2%キシロカインの浸潤麻酔をし、歯肉粘膜、骨膜を剥離、抜歯する(両側)。一週間後抜糸を行う。3か月抜歯治癒後、塩酸ケタミン注射液(筋注用)を筋注、ネンブタールで静脈内麻酔、硫酸アトロピン注射液0.5mgを筋注を行った後、欠損側P1からM2欠損相当部に2%キシロカインの浸潤麻酔。臼歯部からP1相当部まで舌側切開を加え、歯肉粘膜、骨膜を剥離。同部にあらかじめ作製しておいたサージカルガイドプレートをもちいてIMZインプラント埋入手術術式にそって6本のIMZインプラント(直径3.3mm長さ10mm)を6mm間隔で平行に埋入。歯肉粘膜、骨膜を戻し、縫合(左右側を同じように行う)。
日本列島における白亜紀火成活動の性格

1)日本列島における白亜紀火成活動の性格を明らかにする研究の一環として,とくに東北日本の白亜紀火成活動の場を構成した,先白亜系の各構造帯ごとの岩石構成・層序・年代・地質構造について検討した.2)基礎的データとして,北上山地の日の神子,栗橋および束稲岩体の詳しい分帯を行い,一部の岩体についてSr同位体年代および初生値の測定を行った.3)II帯の高Sr系列の岩石はスラブ融解が大きな役割をはたしたことが明らかになった.4)IV帯のプルトンに伴われる火山岩は島弧ソレアイトに比べてNbがやや高く,MORB規格化パターンでもショショナイトのパターンを示すこと,各鉱物の化学組成も他の一般的な花崗岩とはやや異なることを明らかにした.5)西南日本弧外帯における白亜紀から第三紀中新世におよぶ火成活動の性格について,四万十帯現地性火山活動は活動的大陸縁辺部の前弧側に発達した外縁隆起帯でのバイモーダル火成活動の産物であることを明らかにした.また,メキシコ,中部日本の御岳火山,東北日本新生代地熱地帯の深成岩類などの性質と中生代の火成活動との比較検討を行った.6)最終年度として,これらの結果を完全な論文としてまとめた.現在受理され印刷中および投稿中のものが数編ある.1)日本列島における白亜紀火成活動の性格を明らかにする研究の一環として,とくに東北日本の白亜紀火成活動の場を構成した,先白亜系の各構造帯ごとの岩石構成・層序・年代・地質構造について検討した.2)基礎的データとして,北上山地の日の神子,栗橋および束稲岩体の詳しい分帯を行い,一部の岩体についてSr同位体年代および初生値の測定を行った.3)II帯の高Sr系列の岩石はスラブ融解が大きな役割をはたしたことが明らかになった.4)IV帯のプルトンに伴われる火山岩は島弧ソレアイトに比べてNbがやや高く,MORB規格化パターンでもショショナイトのパターンを示すこと,各鉱物の化学組成も他の一般的な花崗岩とはやや異なることを明らかにした.5)西南日本弧外帯における白亜紀から第三紀中新世におよぶ火成活動の性格について,四万十帯現地性火山活動は活動的大陸縁辺部の前弧側に発達した外縁隆起帯でのバイモーダル火成活動の産物であることを明らかにした.また,メキシコ,中部日本の御岳火山,東北日本新生代地熱地帯の深成岩類などの性質と中生代の火成活動との比較検討を行った.6)最終年度として,これらの結果を完全な論文としてまとめた.現在受理され印刷中および投稿中のものが数編ある.1)これまでの火成岩類のデ-タの整理とともに層位学的に不明確であった北上山地および阿武隈山地東縁の前期白亜紀火山岩類と深成岩類との関係を明らかにするのが第1の目的であった。。この点については、従来のデ-タの整理はほぼ終わり、まとめの段階にある。野外調査では阿武隈山地の調査がまだ不十分なので来年度以降に重点的に行ないたい。白亜紀後期古第三紀の火山岩類については北部北上山地のデイサイトの岩石学的研究と野田層群中の花崗岩礫の研究を行なってきた。今後、岩石学的ならびに化学的デ-タを増やして成因論について考察を行ないたい。2)室内による主成分分析ならびに鉱物学的な検討は順調であるが、北上山地の例が多いので今後は西南日本の火成岩類との比較をさらに充分に行ないたい。3)これまで不充分であった北上山地の小岩体のデ-タを追加した。例えば、北部北上山地の日の神子岩体では単斜輝岩が大規模に露出し、かつそれが壁岩と直接接している露頭が発見され、今後重要な知見が得られるものと期待される。また。束稲岩体などの調査も平行して進んでいる。西南日本の花崗岩については領家帯の太田切花崗岩の分析を行なっている。4)光量子放射化分析による微量成分デ-タは北上山地の花崗岩についてはほぼ完了したので、今後は火山岩類のデ-タを増やして行きたい。最近ではスカンディナビア楯状地およびオスロリフト帯など外国の異なったテクトニクスとの比較も充分に行えるようになった。これらの結果は非常に興味のあるもので、予察的な報告を行なった。西南日本のデ-タはまだ少ないので今後の課題としたい。5)備品として購入のドラフトチャンバ-の納入がやや遅れたが、室内実験の設備は整ったため今後は能率的に実験が可能となった。1)北上山地における深成岩類の微量成分は,これまでの光量子放射化分析に蛍光X線分析を併用して100個以上のデータを得,これの解析を行った.その結果,従来のK_2Oによる分帯区分の特徴は他のインコンパティブル元素にも現われていること,また,いくつかの微量成分は各帯の特徴をよく示すことが明らかになった.すなわち,SiO_2の増加につれて,I帯におけるYの変化は他の帯の岩石に比べてほとんど一定か漸増することが特徴である.

II帯の累帯岩体では,中心相でSrおよびBaに富みCe,P,Zr,Ti,Yがほぼ直線的に減少することで,Sr/Y比が著しく大きい.これはII帯の中心相の岩石の成因を考える上で重要な知見であり,Defant and Drummond(1990)の始生代TTDに類似することから,II帯マグマの成因に大きな制約を与えるものである.IV帯のプルトンはショショナイト類似の岩石があり,これらの岩石は島弧ソレアイトに比べてNbがやや高く,MORB規格化スパイダーグラムでもショショナイトのパターンに類似する.さらに栗橋および束稲岩体の詳しい分帯を行うことが出来た.VI帯のプルトンはK_2Oに富むものと乏しいものとに区別されるので,分帯は再検討の必要がある.2)室内による主成分分析ならびに鉱物学的な検討について,北上山地の例が多いので今後は西南日本の火成岩類との比較をさらに充分に行ないたい.3)スカンディナビア楯状地およびオスロリフト帯など外国の異なったテクトニクスとの比較も昨年に引続き行った.これらの結果は非常に興味のあるものである.西南日本のデータはまだ少ないので今後の課題としたい.4)昨年度,備品として購入したドラフトチャンバーにより,室内実験の設備は整い,非常に能率よく実験が行えるようになった.5)これらの結果の一部は1992年8月の京都における万国地質学会議で発表された.来年度は最終年度であるので,これらを完全な論文としてまとめる予定である.1)日本列島における白亜紀火成活動の性格を明らかにする研究の一環として,とくに東北日本の白亜紀火成活動の場を構成した,先白亜系の各構造帯ごとの岩石構成・層序・年代・地質構造について検討した.2)北上山地の深成岩類の微量成分について光量子放射化分析に蛍光X線分析を併用して100個以上のデータが得られた.従来のK_2Oによる分帯区分の特徴は他のインコンパティブル元素にも現われていること,いくつかの微量成分は各帯の特徴をよく示すことが明らかになった.II帯の高Sr系列の岩石はスラブ融解が大きな役割をはたしたことが明らかになり,論文として印刷中である.3)また,IV帯のプルトンに伴われる火山岩は島弧ソレアイトに比べてNbがやや高く,MORB規格化パターンでもショショナイトのパターンを示すこと,各造岩鉱物の化学組成の特徴も北上山地の一般的な花崗岩とはやや異なることを明らかにし,このようなアルカリに富む岩石の産出が東北日本の白亜紀火成活動のテクトニクスを考える上で重要な意味をもつことについて考察した.論文は印刷中である.4)基礎的データとして,北上山地の日の神子,栗橋および束稲岩体の詳しい分帯を行い,一部の岩体についてSr同位体年代および初生値の測定を行った.5)西南日本弧外帯における白亜紀から第三紀中新世におよぶ火成活動の性格について,四万十帯現地性火山活動は活動的大陸縁辺部の前弧側に発達した外縁隆起帯でのバイモーダル火成活動の産物であることを明らかにした.また,メキシコ,中部日本の御岳火山,東北日本新生代地熱地帯の深成岩類などの性質と中生代の火成活動との比較検討を行った.6)最終年度として,これらの結果を完全な論文としてまとめた.現在受理され印刷中および投稿中のものが数編ある.
屋外環境を再現した環境劣化試験方法の開発と建築材料の性能を明示した設計法の提案

本研究では、暴露試験の気象環境を各劣化因子に分け、室内で人工的に劣化を再現する試験装置を開発し、屋外でのシーリング材の劣化の再現ができるかどうかの検討を行った。劣化評価試験方法として、シーリング材の劣化に及ぼす影響要素を、ムーブメントとウェザリング(材料温度、日射量、水分)に分け、研究室保有の動暴露試験機を用いて、各劣化要素の計測を行なった。再現方法は、屋外暴露試験で得られた計測データを人工劣化試験装置に取り込み、屋外環境と同期させるものとした。人工劣化試験装置については、ウェザリングとムーブメントの各劣化要素を再現するものとし、独自に組んだ制御プログラムにより電気的に制御し、屋外環境の条件と同期させた。動暴露試験機に対する人工劣化装置の再現結果について、ムーブメント、材料温度、降雨(濡れの状態)については、ほぼ再現できた。しかし、日射量については、太陽光の総日射量が同じでも、波長分布が異なるなめ、完全に再現はできなかった。次に、シーリング材(MS-1,MS-2,PU-1の3種類)を10ヶ月間暴露させ、屋外と人工のシーリング材の表面の劣化状況の観察を行った。目視観察(ISO4628-4)及び顕微鏡観察の結果、MS-1、MS-2については、ウェザリングのみではひび割れは発生せず、ムーブメントが加わると、屋外暴露試験体と同じひび割れパターンが発生しており、人工劣化試験結果は、屋外での劣化と高い相関性があることを確認できた。PU-1では屋外暴露試験におけるシーリング材表面のように亀裂は発生せず、十分に再現することが出来なかった。本研究では第一段階として、屋外の劣化環境を室内で人工的に再現する人工劣化試験装置を開発した。そのためにまず、実際のカーテンウォール目地部の動きを模擬できる動暴露試験装置を用いて、屋外環境劣化因子(材料温度、日射および水分)とムーブメントを実測した。具体的には、ムーブメントは差動トランスにより、材料温度は熱電対により、日射については日射計により、そして降雨は雨量センサーにより測定した。また、これら屋外で得られたデータを、室内で以下のような方法で同期させることにより、人工的に劣化を再現した。各劣化因子の再現方法としてムーブメントの再現は移動板を往復運動させる機構を用い、材料温度の再現はチャンバー内部で温度を制御することにより再現した。日射についてはスペクトル及び日射量を再現する必要があるが、スペクトルに関しては日射中に存在する各波長域に対応した3種類ランプの組合せにより再現し、日射量についてはランプの数を変えることでコントロールした。水分の再現は貯水槽の制御により降雨させる機構を採用した。その結果、ムーブメントについて0.1mmの誤差範囲で追従でき、材料温度については昼部では12°Cで、夜部では34°Cの誤差範囲で再現できた。日射量については屋外とほぼ同程度に再現でき、また日射スペクトルについては約60%程度で近似させることが出来た。また、水分の再現に関しては約2時間程度で再現できた。最後に、本試験装置の劣化再現性を確認した。試料に2成分形ポリウレタン系シーリング材を用いた。試験体は、屋外暴露試験体、本人工劣化試験装置により劣化を与える試験体、及び劣化を与えない試験体の3種類とした。劣化の判定については目視、ひび割れ及び変色観察により行なった。結果として、変色の状況から判断して劣化状態がほぼ近い状況に再現されることが確認できた。これより、屋外の劣化環境を再現する人工試験装置を開発し、安定的に劣化を再現することができ、シーリング材の変色の状況から屋外環境に近い条件で劣化を与えることができた。
CTOS法とiTRAQ法を用いた子宮体部漿液性腺癌に対する新規治療の探索

子宮体部漿液性腺癌は比較的稀な腫瘍であるが、予後の悪い疾患の一つである。化学療法や放射線療法は一定の奏効率があるものの、確立された治療法はなく、再燃すれば極めて予後が不良であり、新しい治療法が求められている。そこで当研究では、手術検体より培養して得られたcancer tissueーoriginated spheroid(CTOS)を用いて、子宮体部漿液性腺癌の治療ターゲットとなりうる蛋白質、とりわけ膜蛋白をiTRAQ法を用いて網羅的に解析し、診断・創薬の鍵となる蛋白質を同定することを目的とした。具体的な方法としては、まず、子宮体部漿液性腺癌のCTOSにおける蛋白質発現を3次元培養した正常子宮内膜細胞株とiTRAQ法を用いて比較し、治療対象となる膜蛋白質の同定を行い、同定された蛋白質について、子宮体部漿液性腺癌の臨床検体における発現を免疫組織染色およびwestern blottingによる確認を行う。子宮体部漿液性腺癌のCTOSもしくは細胞株を用い、その遺伝子発現の役割を検討し、強制発現系もしくはRNAiを用いて、その遺伝子・蛋白質の子宮体部漿液性腺癌の浸潤・転移・薬剤耐性における役割を解析し、特に分子標的治療や抗体医薬品の対象とできる遺伝子を決定する計画であった。現在までに、子宮体部漿液性腺癌のCTOSを12検体より作成し、うち、4検体のCTOSが安定培養が可能であり、NOD/SCIDマウスもしくはヌードマウスに造腫瘍能を持つことが判明している。その4検体を用いて実験をすすめる予定とし、CTOSを冷凍保存できる環境を整え、マウスにCTOSを移植し、iTRAQ法を行う予定であったが、研究代表者が退職となったため、本研究は終了となった。
マストミス胃カルチノイドの発生、増殖に関わる諸因子の解析

アフリカ原産の齧歯類である.マストミスは腺胃の胃底腺領域にカルチノイドが自然発生することで知られている。ヒト胃カルチノイド発生のモデルとしてこのマストミス胃カルチノイドの発生に関わる諸因子および発生の機構を解明することは重要な問題と考えられる。我々はこれまでに,マストミスはH2-blockerの長期投与を行い高率にカルチノイドの発生が認められることを報告してきた。今回われわれはガストリンを中心として種々環境の変化によるカルチノイドの発生率の違いを検討し,カルチノイド発生,増殖の機構との関与を解析した。1)マストミスにfamotidineを1日量40mg/Kg自由飲水させ,H2-blockerの投与期間別(3,5,6,8,10,12カ月)にカルチノイド発生率を検討した。カルチノイドの発生率はほぼtime dependentであった。2)さらに同様の方法で早期短期投与をおこなったが,短期投与ではカルチノイド発生率に影響なく,投与期間が長くなるにつれ発生率が上昇した(6カ月で有意差あり)。3)マストミスに迷走神経切除術を行い,そのため生じる高ガストリン血症がカルチノイド発生に及ぼす影響を検討した。コントロールとの比較にて有意差は認めなかったが,迷切群にて発生率が上昇する傾向をみた。4)EGFがカルチノイド発生に及ぼす影響を見るため,顎下腺切除を行った。顎下腺切除はfamotidine投与によるカルチノイド発生を抑制する傾向が認められた。5)ペンタガストリン投与ではヌードマウスに移植されたカルチノイドに対する増殖作用は認められなかった。現時点での推定は,マストミス胃カルチノイド発生に対するガストリンの関与はガストリンがpromotorとして作用するか,またはinitiatorとしての作用はないがcell cycleを亢進することでinitiationの成立を高めるということである。生後5カ月未満齢のマストミスにH2blockerであるFamotidineを一日量40mg/Kgの割合で飲水させた。マストミスを6群に分け(3、5、6、8、10、12カ月間投与)各投与期間終了時の、一匹当たりのカルチノイド発生数をみた。各々の平均発生数は0、0.2、8.6、3.1、5.0、10.6個でコントロールに比しいずれも高値を示した。かつ、投与期間の長さに比例して発生数が増加した。生後5ケ月齢のマストミスにFamotidineを2、4、6カ月投与し、以後生後17カ月まで水道水を投与して、発生率をみた。その結果各々の発生率は一匹当り平均1.5、3.2、4.18個でコントロールは0.4個であった。コントロールとの対比では、6カ月投与群で差を生じた。このことから、マストミスに対するFamotidineの作用には、initiation作用は無いものと解された。3)迷走神経切除マストミスのカルチノイド発生に及ぼす影響マストミスに迷走神経切除術(幹迷切)を加えコントロール群と比較した。一匹当たりの発生数は前者が0.43個,後者が0.05個と有意差はなかったが迷切群において発生が高まる傾向をみた。4)顎下腺切除による発生の差顎下腺切除、無処置、顎切+phamotidine投与の3群での比較では顎切の影響は無かった。しかし、phamotidine単独投与群と顎切+phamotidineとの比較で、後者に発生の抑制傾向が見られた。5)可移植マストミスカルチノイドに対するEGF,ペンタガストリンの影響ヌードマウスに移植されたカルチノイドでは両者の増殖作用は認められなかった。現時点の結論は以下の如くである。

マストミス胃カルチノイド発生においてH2-blockerは発生のプロモーション作用はあるが、initiation作用はない。迷切はおそらく血中ガストリン値を高めるために、発生を促進させると思われる。顎切は、発生に対して抑制的に働く。これはEGFの欠落による粘膜再生抑制が惹起されることに関係していると思われる。マストミス胃カルチノイドはガストリン、EGFによって増殖されない。アフリカ原産の齧歯類であるマストミスは腺胃の胃底腺領域にカルチノイドが自然発生することで知られている。ヒト胃カルチノイド発生のモデルとしてこのマストミス胃カルチノイドの発生に係わる諸因子および発生の機構を解明することは重要な問題と考えられる。我々はこれまでに,マストミスにH2-blockerの長期投与を行い高率にカルチノイドの発生が認められることを報告してきた。今回われわれはガストリンを中心として種々環境の変化によるカルチノイドの発生率の違いを検討し,カルチノイド発生,増殖の機構との関与を解析した。1)マストミスにfamotidineを1日量40mg/kg自由飲水させ,H2-blockerの投与期間別(3,5,6,8,10.12カ月)にカルチノイド発生率を検討した。カルチノイドの発生率はほぼtime dependentであった。2)さらに同様の方法で早期短期投与をおこなったが、短期投与ではカルチノイド発生率に影響なく,投与期間が長くなるにつれ発生率が上昇した(6か月で有意差あり)。3)マストミスに迷走神経切除術を行い,そのため生じる高ガストリン血症がカルチノイド発生に及ぼす影響を検討した。コントロールとの比較にて有意差は認めなかったが,迷切群にて発生率が上昇する傾向をみた。4)EGFがカルチノイド発生に及ぼす影響を見るため,顎下腺切除を行った。顎下腺切除はfamotidine投与によるカルチノイド発生を抑制する傾向が認められた。5)ペンタガストリン投与ではヌードマウスに移植されたカルチノイドに対する増殖作用は認められなかった。現時点での推定は,マストミス胃カルチノイド発生に対するガストリンの関与はガストリンがpromotorとして作用するか,またはinitiatorとしての作用はないがcell cycleを亢進することでinitiationの成立を高めるということである。
大規模多角化企業の組織設計フレームワーク

大規模多角化企業の組織設計フレームワークに関する調査研究を行ない、〈諸活動間の戦略的相互依存関係の定義〉を再現した組織設計という基本原理を明確化し、タテのコミュニケーションを重点に置いた組織運営を重視する組織デザイン論を展開する素地を形成した。その知見を得るために、まず、組織変革のあるべき姿を描く場面でわれわれが幻想に囚われていることを明らかにした。典型的には、官僚制を廃し、ミドルのイニシアティブを促進して、ヨコ方向のインフォーマル・コミュニケーションを活発化すれば、組織は良くなるのだという、暗黙のうちにわれわれの思考に潜り込んでくる幻想がまさに幻想であることを明確化する作業を行なった。平成24年度は、全社組織設計に関連する最も重要な概念である「シナジー」に関して、経営戦略論の視点から概念的な整理を行ない、全社組織設計の基盤を構築した。とりわけ注目したのは、イゴール・アンソフのシナジー概念とその後のリソース・ベースト・ビュー(Resource-based View: RBV)、ポジショニング・ビュー(Positioning View)のシナジー概念がそれぞれどのように異なるのかを明確化した。その結果、アンソフのような戦略計画策定の際に重要な概念としてシナジーに注目した研究者も、またポーターのように競争の場面で競争優位の源泉としてシナジーに注目した研究者も、共に具体性の高いレベルでシナジー効果を捉えていたのに対して、RBVでは抽象度を上げたレベルでそれを捉えており、両者の間には同じ概念とは呼べないほどの異なる捉えられ方がされていたことが明らかにされた。また、ポーターのポジショニング・ビューが進展していくにつれ、事業間のシナジーという概念が消失し、特定市場に向けた活動間のシナジーは強調されても、市場分野を超えたシナジーは強調されなくなっていったことが明らかにされた。これらの戦略論におけるシナジー概念の相違は、そのまま全社の事業部間の関係をどのように設計するのかという示唆を与える。とくに、事業部間の具体性の高いレベルでのシナジーを強調せず、抽象度の高いシナジーを強調するという経営の方法は、実はポジショニング・ビューとRBVを抽象度のレベルを違えることで共存させることになることなどが明らかになる。このように考えると、全社の組織設計を考える上では、資源間・活動観の関連を具体的に考える局面での組織設計と、抽象的に考える局面での組織設計という2重の組織設計に注意を払う必要がある。つまり、組織設計は単一の原理だけでなく、複数原理を重層的に適用して行なうものなのである。平成25年度は,組織設計の基本骨格である官僚制組織あるいは機械的組織に関する最も基本的な要素について,多くの文献をレビューして既存の官僚制批判に対する半批判的なレビューを作成する作業を行なってきた.また同時に,業績を回復させてきた企業や好調な業績を維持している企業のトップマネジメントにインタビューを行なって,企業経営における全社的な組織の取り組みについて実証的な知見を蓄積してきた.官僚制組織の基本要素は,ルーチンとヒエラルキーである.このルーチンについては,過去には組織の硬直性の源泉として議論されてきたが,近年の組織論研究ではむしろルーチン化によるイノベーションの促進や柔軟性の促進などが議論されてきた.このルーチンの柔軟性促進効果に関する研究は,既存の作業手順を明示化し,誰にでも分かるような形態にすることで,却って各人の修正提案が行なえる状況になることなどを指摘してきた.またもう一つの要素のヒエラルキーについては,近年,ルース・カップリングの理論に関する多くの批判が教育組織の領域でも語られるようになってきたことを確認し,ルースとタイトの両方のコントロールを備えたハイブリッド型の組織について検討を加えた.また,官僚制組織構造に関するメタ分析や管理者行動の研究などのレビューを通じて,実際には組織の動き方がそれほど大きく変化してきたわけではないことを確認した.これらを総合して考えると,官僚制機構の時代は終わり,ポスト官僚制の時代がやってくるという考え方は基本的には幻想であり,むしろ過剰になった官僚制をスリム化するという程度の変革が最も妥当な組織変革の方向であるという非常に地味な結論が得られることになる.平成23年度は日本における実証系組織論研究の研究動向を歴史的に振り返り,そこにおいて組織構造概念が徐々に消失していったことを学説の整理を通じて明らかにしてきた.1970年代と80年代初頭に日本における組織論の実証研究を支配してきたコンティンジェンシー理論に基づく研究は,どちらかというと組織構造と環境と成果をそのまま結びつけたモデル化を行なっていた.これに対して,1980年代の初めころから台頭してきた研究は,組織構造概念を重視することなく,むしろ組織プロセス(行為と相互行為)に注目して,そのダイナミックな側面を強調してきた.その考え方に基づくならば,組織構造は組織プロセスを規定しつくすことができず,逆に組織プロセスによって組織構造が創発している,という点が強調されることになる.このような組織プロセス重視の研究が活発化することで,組織構造に注目した組織の質問票調査等の計量的な研究は徐々に弱まり,組織の行為主体に注目してインタビュー調査を行ない,そのケースを記述するというタイプの研究が主流になってきた.このような研究では,その研究方法の特徴も手伝って,組織構造に関する変数が取り上げられる可能性が低下し,組織内におけるイノベーションのイニシアティブなどがとりわけ注目され,そのイニシアティブのケース・ヒストリーを描くことで組織の構造ではなく,プロセスが丁寧に記述されるというスタイルが取られるようになっていった.

このような研究動向によって,若干の例外はあるものの,組織構造の研究,とりわけ多角化した大規模企業の事業部間の関係づけなどの研究は非常に手薄になってきた.以上のようなことを過去の研究成果のレビューを通じて整理したのが今年度の研究実績の主たるポイントである.平成26年度は,組織に関して,2つの方向から研究を行なった.ひとつは,組織のもつ調整の難しさについて,その源泉がどこにあるのかを概念的に整理する研究である.とくに,日本企業の実務家や研究者の間に広く普及している「有機的組織は柔軟性が高い」という信念が,残念ながら真であるとはかぎらず,却って企業組織の運営を硬直化させる可能性があることを体系的に明らかにした.とくにルース・カップリングという考え方に対する批判や,ルーチンが実は柔軟性の源泉であるという議論,管理者行動の実証研究が明らかにした官僚制機構の永続性などをベースとして,官僚制機構が実は柔軟性の源泉であり,官僚制機構に対するアンチテーゼが多数提出されていながらも,実際には官僚制機構がその柔軟性故に現代でも存続し続けていることを明らかにした.もう一つの研究の方向は,組織の〈重さ〉を克服している小規模企業に関する研究である.大規模な多角化企業の組織について考察を進める本研究にとって,実は小規模・中規模企業の研究はその比較対象として非常に重要な意味をもつ.その意味で,グローバルな市場で高いシェアをもち,独特の競争を展開して高い経営成果を達成している小規模・中規模企業は重要な比較対象である.グローバル・ニッチ・トップ企業と呼ばれるそのような企業の特徴を明らかにして,大規模企業が失ってしまった独特の機動力・意思決定の速さが,どのようにしてこれらの企業の中に形成・維持されているのかを明らかにする研究を行なった.企業のオーナーシップや独自技術という基盤を持つことによる意思決定の単純化などが重要な要素として浮かび上がった.以上が平成26年度の研究成果である.大規模多角化企業の組織設計フレームワークに関する調査研究を行ない、〈諸活動間の戦略的相互依存関係の定義〉を再現した組織設計という基本原理を明確化する作業を行なった。組織設計の基本的な原理として、近年は情報処理パラダイムに基づいたものが共有されている。すなわち、事前に確定している標準や計画に基づいて、その実行をするだけで所期の目的が達成できるのであれば、情報処理負荷が高くないが、不確実性が高く、事前に考えられていた状況と異なったことが生じる環境の下では、業務遂行中に例外を処理する必要が生まれ、その例外処理が情報処理負荷を発生させ、その情報処理負荷に対応できる組織設計が高い成果をもたらす、と言う考え方である。この情報処理パラダイム自体は現在でも十分に通用するものではあるのだが、同時に、その背後には諸活動の相互依存関係に関する議論が所与のものとして措定され、十分な考慮に対象になっていないという問題を抱えている。とくに競争優位性を求めて戦略を構想するという側面と、それを組織によって実現するという組織設計の側面が、経営上は極めて重要なペアであるにもかかわらず、これまではその部分の議論が組織設計論と体系的に結びつけられてこなかった。典型的には、戦略論で語られるシナジーの議論やセットとデバイスの関係の議論は、実はその重要な戦略的相互依存関係の示唆を通じて組織設計に重要な影響を及ぼすものである。