hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フルクトフィリック乳酸菌のハチプロバイオティクスとしての利用

これはハチ消化管を含むフルクトース豊富な環境下に生息することでL. kunkeeiに引き起こされた退行的進化によるものだと考えられた。バクテリオシン生産性フルクトフィリック乳酸菌については、これまでに得られた遺伝子情報から保有菌株内でのスクリーニングを行ったところ、我々がこれまで明らかにしたバクテリオシンとは異なる、新たなバクテリオシン生産性フルクトフィリック乳酸菌を見出した。ミツバチ消化管より、最優勢菌の一つであるフルクトフィリック乳酸菌を見出した。このフルクトフィリック乳酸菌は花や果物にも生息している乳酸菌で、フルクトースが豊富な環境に遺伝子レベルで適応・進化していることを明らかにした。この乳酸菌の中より、ミツバチ幼虫の重篤な感染病である腐粗病を引き起こす病原性細菌に対して特異的に殺菌効果を示す菌株を見出し、その有用性について研究を行った。ミツバチは農作物生産のために重要な花粉媒介昆虫であるが、近年そのコロニー数は漸減しており、将来的な食糧危機に拍車をかける恐れがある。本研究成果はミツバチ幼虫を病気から救うことで、間接的に食糧の安定供給に寄与する可能性がある。当初、一年目の研究として、プロバイオティクス候補フルクトフィリック乳酸菌の分離及び諸性質の解析を計画していた。これについては前述のとおり、順調に進んでいる。今後は実際にハチ成虫または幼虫を用いた試験を行い、FLABのプロバイオティクス効果を検証する。応用微生物学今年度は当初の計画通り、前年度からの課題であるプロバイオティクス候補菌株のスクリーニング、抗菌物質の分離・精製・構造解析、及び候補菌株のゲノム解析を行っていく。プロバイオティクス候補菌株についてはこれまでの方針に加え、多糖の分解能にも着目して選抜を行っていく。これはミツバチが花粉に含まれる幾つかの多糖(ペクチン、グルクロン酸等)を分解することが出来ず、消化管内に多糖が蓄積していくことで健康に悪影響を及ぼし、死に至るという問題を解決するためのものである。フルクトフィリック乳酸菌は多糖の分解能に優れていないことから、蜂消化管内ビフィズス菌をターゲットとすることも視野に入れている。当初の予定通り経費を使用したが、前年度にわずかながら残額が生じた。これを今年度の助成金と併せることでより効率的に研究を進めることができると考えたため、次年度使用額として申請した。これを今年度の助成金と併せることで、より効率的に研究を進めることが出来ると考えたため、次年度使用額として申請した。次年度使用額は本年度助成額に対して僅かであるため、使用計画はこれまでと変わらず、消耗品及び旅費とする。次年度使用額は本年度助成額に対してわずかであるため、使用計画はこれまでと変わらず、消耗品及び旅費を中心とする。
環太平洋島嶼国における地域の文化に即した全人的災害時保健活動モデルの構築

本課題は日本、フィリピン、ニュージーランドの3つの環太平洋島嶼国において、保健師が地域の文化に即して、どのように全人的に災害時に活動するかを調査しモデルを構築することを目的としている。2017年度は日本において、地震・津波・豪雨に関して、被災地保健師・住民・応援保健師に対して調査を行った。2018年度は、2017年度の日本における調査結果を、被災地保健師・住民・応援保健師という対象ごとに分析した。その検討結果を踏まえて、保健師の行為と意図を分けて分析をしたところ、保健活動自体は従来の災害保健活動に加えて、ニーズ抽出や安寧のための行為が多く見られた。また、文化の内容は従来の文化看護の項目と類似していたが、災害周期の時期に応じて文化の影響が変化していることが明らかになった。上記の結果を踏まえて、フィリピンタクロバン及びサマールにて、スーパー台風の被災に関して、被災地保健師・住民・応援保健師に対して調査を行った。タガログ語の翻訳が遅滞しているため、分析は途中経過であるが、日本の結果と類似する点と、異なる点が見受けられた。例えば、台風が通過し避難所から街の復興に出向く際に、最初に教会をたてなおした、というスピリチュアルな点は、日本においても位牌の持ち出し等において見られたが、スピリチュアルなよりどころの強さは語られていなかった。また、復興において、自給自足で通貨を用いない集落の復興のために、裁縫や農業などの労働力と農作元の物々交換などの工夫が見られた。日本においても生きがい対策としての農作業をや伝統工芸品づくりああったが、生計維持の意味合いは薄かった。以上、分析過程ではあるが、文化の項目に「貨幣価値」「スピリチュアルケアのコミュニティ」が新たに加わる見通しである。研究代表者の所属先が変更したため、倫理審査を再度行う必要が生じた。その後、フィリピン大学での倫理審査を受ける必要があり、臨死審査承認まで時間を要し、11月に承認された。その後、フィリピンでの調査日程や調査地域の調整を開始したため、フィリピンでの調査が遅れた。しかし、その間に、8月に国内研究者との航海検討会を再差し、2月には国外研究者を招聘して公開検討会と隣地視察を行った。その結果を踏まえてフィリピンの調査に臨むことができたので、調査開始時期は遅れたが、より質の高い調査となったと思われる。しかしながら、フィリピンでの調査が2月下旬から3月上旬となったため、予算執行等の問題もあり、タガログ語の逐語録作成が滞っている状況である。2017年度の日本における調査結果について、2018年度の専門家会議を踏まえて再検討した成果について、2019年度に開催される各種学会で公表する。学会等の場で意見交換を行い、さらに内容の精錬を図る。次に、2018年度後期(2019年2月下旬3月)に行ったフィリピンでの調査結果について、被災地保健師、住民、応援保健師の各調査対象に関して、地域の文化がどのように考慮されて活動を展開されたか、各災害周期ごとに暗黙知を抽出し、分類整理する。分析結果を、日本での隣地調査結果と対比し、類似点と相違点を検討すし、各国のモデルと共通モデルの素案を検討する。上記2点と並行して、ニュージーランドでの調査を行う。隣地共同研究者の協力を得て、ニュージーランドでの調査対象の選定、調査時期、調査地域等を厳選する。そのうえで、被災地保健師、住民、応援保健師の各調査対象について、地域の文化がどのように考慮されて支援が展開されたか、インタビューガイドに基づいて調査を行う。調査したデータを分析し、暗黙知を形式知に変換し、ニュージーランドの文化に即した災害時保健活動モデル案を作成する。東日本大震災(岩手県、宮城県、福島県)、土砂災害(東京都大島町)、豪雨災害(兵庫県福知山市)、熊本地震(熊本県御船町)の、被災地保健師18名、住民13名、応援保健師15名へインタビューを行った。調査内容は、地域の文化に即した災害時保健活動、住民の自助互助、保健師の変化について聞き取り、被災後の生活の場の変化によって、「緊急対応期」「避難所生活の時期」「仮設住宅等へ入居の時期」「復興住宅等へ入居の時期」へに時系列に分類した。被災地保健師は「緊急対応期」は、住民のつながりを活用して安否確認や救護を行い、「避難所生活の時期」には、生活習慣に配慮したり変容を促し、また関係性の功罪に配慮していた。「仮設住宅等へ入居の時期」には、住まい方に配慮したり、生きがいが維持できるよう支援していた。「復興住宅等へ入居の時期」は、つながりの再建に努めていた。時期を通じて、つながりや世界観に即した犠牲者の遺族への連絡・霊的ケアを行っていた。住民は「緊急対応期」は日常の経路を活用して避難し、「避難所生活の時期」には、家事物品の共有により生活を整え、「仮設住宅等へ入居の時期」にも物品の共有を継続しながら関係を保っていた。「復興住宅等へ入居の時期」には、つながりの再建、住まい方の再建をしていた。時期を通じて、先祖とのつながりの回復が見られた。応援保健師は、「緊急対応期」は、つながりを把握して対応、「避難所生活の時期」は、保健師や役場との関係性を崩さない配慮、「仮設住宅等へ入居の時期」は、言葉の違いを活用した関係づくりが得られた。

日本国内の被災地保健師、住民、応援保健師へインタビューを行ったが、豪雨災害(茨城)は、日程調整が難航し、調査が平成30年度になる。そのため、分析が一部進まず、平成29年度末の専門家会議が平成30年度に延期となる。本課題は日本、フィリピン、ニュージーランドの3つの環太平洋島嶼国において、保健師が地域の文化に即して、どのように全人的に災害時に活動するかを調査しモデルを構築することを目的としている。2017年度は日本において、地震・津波・豪雨に関して、被災地保健師・住民・応援保健師に対して調査を行った。2018年度は、2017年度の日本における調査結果を、被災地保健師・住民・応援保健師という対象ごとに分析した。その検討結果を踏まえて、保健師の行為と意図を分けて分析をしたところ、保健活動自体は従来の災害保健活動に加えて、ニーズ抽出や安寧のための行為が多く見られた。また、文化の内容は従来の文化看護の項目と類似していたが、災害周期の時期に応じて文化の影響が変化していることが明らかになった。上記の結果を踏まえて、フィリピンタクロバン及びサマールにて、スーパー台風の被災に関して、被災地保健師・住民・応援保健師に対して調査を行った。タガログ語の翻訳が遅滞しているため、分析は途中経過であるが、日本の結果と類似する点と、異なる点が見受けられた。例えば、台風が通過し避難所から街の復興に出向く際に、最初に教会をたてなおした、というスピリチュアルな点は、日本においても位牌の持ち出し等において見られたが、スピリチュアルなよりどころの強さは語られていなかった。また、復興において、自給自足で通貨を用いない集落の復興のために、裁縫や農業などの労働力と農作元の物々交換などの工夫が見られた。日本においても生きがい対策としての農作業をや伝統工芸品づくりああったが、生計維持の意味合いは薄かった。以上、分析過程ではあるが、文化の項目に「貨幣価値」「スピリチュアルケアのコミュニティ」が新たに加わる見通しである。研究代表者の所属先が変更したため、倫理審査を再度行う必要が生じた。その後、フィリピン大学での倫理審査を受ける必要があり、臨死審査承認まで時間を要し、11月に承認された。その後、フィリピンでの調査日程や調査地域の調整を開始したため、フィリピンでの調査が遅れた。しかし、その間に、8月に国内研究者との航海検討会を再差し、2月には国外研究者を招聘して公開検討会と隣地視察を行った。その結果を踏まえてフィリピンの調査に臨むことができたので、調査開始時期は遅れたが、より質の高い調査となったと思われる。しかしながら、フィリピンでの調査が2月下旬から3月上旬となったため、予算執行等の問題もあり、タガログ語の逐語録作成が滞っている状況である。平成29年度に実施予定だった豪雨災害(茨城)は、日程調整が難航し、平成30年度に実施する。その結果を含めて国内調査結果について分析し、専門家会議を行い、地域の文化に即した全人的災害時保健活動の日本版の素案を作成する。年度後半は、フィリピン大学と協働してフィリピンでの被災地保健師、住民、応援保健師へインタビューを行う。フィリピン大学倫理審査承認後、複数地区に訪問し、調査を行う。フィリピンと日本の調査結果を踏まえて、国内外の災害保健活動の専門家を招聘し、助言をいただき、地域の文化に即した全人的災害時保健活動の日本版とフィリピン版の素案を作成する。
In Vitro頚髄運動誘発電位の低酸素による一過性振幅増大とシナプス伝達不全

圧迫性頸髄症における運動障害には脊髄灰白質の血行障害と局所の低酸素状態が関与していると考えられる。そこでin vitro頸髄標本を用いて脊髄運動誘発電位に対する低酸素の影響を調べた。【方法】生後07日のラットの頸髄摘出標本で、脊髄前側索をC1レベルで最大上に刺激し、C7前根より運動誘発電位(VR-MEP)を記録した。90分間低酸素負荷後、60分間再酸素化してVR-MEPの変化をモニターした。【結果】VR-MEPのコントロール波形では二つの陽性波(P1,P2)が見られた。環流Ca^<2+>とMn^<2+>の置換、及びKynurenic acid 1mM投与により、P1,P2は可逆的にブロックされたため、VR-MEPはシナプスを介する興奮性の運動誘発電位と考えられた。低酸素負荷により潜時は遅延し、振幅はP1,P2共に負荷後10分40分にそれぞれ133%,149%まで一過性に増大した後、90分で30%,35%まで漸減した。再酸素化60分後には振幅は78%,95%まで回復した。Picrotoxin 1μMとStrychnine 2μMを投与して抑制性シナプス伝達を遮断後、低酸素負荷すると早期低酸素時の一過性振幅増大は起こらなかった。【考察】以上より低酸素の早期には脊髄の抑制性シナプス伝達が選択的に障害されるため運動誘発電位の振幅が一過性に増大し、さらに長期の低酸素状態では興奮性伝達も抑制されるため振幅が減少すると考えられた。1.幼若ラットの頚髄in vitro標本において下行運動伝導路刺激による脊髄運動誘発電位を前根より記録した。誘発電位は二つの陽性波から成り、いづれもMnイオンの置換やキヌレン酸投与によって可逆的にブロックされたので、興奮性シナプス伝達を介する運動誘発電位と考えられた。2.Hypoxiaにより誘発電位の潜時は遅延し、振幅は一過性に増大した後漸減した。再酸素化により潜時は再び短縮し、振幅もコントロール値まで回復した。3.抑制性伝達物質の拮抗剤により早期低酸素時の誘発電位の一過性増大がブロックされた。このことから脊髄低酸素の早期には抑制性シナプス伝達が選択的に障害されると考えられた。このような抑制性シナプス伝達の抑制は脊髄の抑制性interneuronの低酸素性障害によって起こると考えられた。4.mild hypoxiaでは低酸素負荷後も振幅は増大し続け、シナプス伝達のhyperexcitabilityが認められた。これは低酸素状態が軽度だったために、早期低酸素時に見られたような抑制性シナプス伝達の選択的な抑制が長時間にわたって持続したためと考えられた。5.グルコースがない状態で低酸素負荷すると、振幅変化は急速に進み、グルコースが低酸素による神経組織の障害に深く関与していると思われた。30mMの高グルコースでは低酸素時の一過性振幅増大は起こらず、エネルギー基質が十分にあれば、抑制性interneuronの低酸性素障害を防ぐことができる可能性があると思われた。6.今後は頚髄症における下肢spasticityのモデルとして幼若ラットの全脊髄in vitro標本を作り、頚髄で脊髄前側索を刺激し、腰髄前根で脊髄運動誘発電位を記録し、頚髄部のみに低酸素負荷をかけた時の変化を観察する。圧迫性頚髄症における運動障害には脊髄灰白質の血行障害と局所の低酸素状態が関与していると考えられる。そこでin vitro頚髄標本を用いて脊髄運動誘発電位に対する低酸素の影響を調べた。【方法】

生後07日のラットの頚髄摘出標本で、脊髄前側索をC1レベルで最大上に刺激し、C7前根より運動誘発電位(VR-MEP)を記録した。90分間低酸素負荷後、60分間再酸素化してVR-MEPの変化をモニターした。【結果】VR-MEPのコントロール波形では二つの陽性波(P1,P2)が見られた。還流Ca^<2+>とMn^<2+>の置換、及びKynurenic acidlmM投与により、P1,P2は可逆的にブロックされたため、VR-MEPはシナプスを介する興奮性の運動誘発電位と考えられた。低酸素負荷により潜時は遅延し、振幅はP1,P2共に負荷後10分40分にそれぞれ133%,149%まで一過性に増大した後、90分で30%,35%まで漸減した。再酸素化60分後には振幅は78%,95%まで回復した。Picrotoxin1μMとStrychnine2μMを投与して抑制性シナプス伝達を遮断後、低酸素負荷すると、早期低酸素時の一過性振幅増大は起こらなかった。【考察】以上より低酸素の早期には脊髄の抑制性シナプス伝達が選択的に障害されるため運動誘発電位の振幅が一過性に増大し、さらに長期の低酸素状態では興奮性伝達も抑制されるため振幅が減少すると考えられた。
メタボリックシンドロームにおけるmiR-221/222の機能解析

microRNAが様々な遺伝子の転写や翻訳の調節を介して多数の疾患の病態形成に関わっていることが近年報告されている。我々は食事誘導性肥満マウスの脂肪組織において発現が上昇するmicroRNAとして、miR-221/222を同定した。本申請では脂肪細胞特異的miR-221/222ノックアウトマウスを用いて肥満症やメタボリックシンドロームにおける役割やその主たるターゲット遺伝子を明らかにすることで、2型糖尿病、肥満症患者におけるバイオマーカーおよび治療ターゲットとしての意義を明らかにし、RNA関連創薬へと研究を展開する。
電子スピンによる胃癌光化学療法の作用機序に関する研究

胃癌の光化学療法(PDT)の作用機序について,電子スピン共鳴(ESR)の信号強度測定により解明を試みた.まず, ESR信号測定法の確立のための方法論の確立を行った.実験胃癌の作成は,種々の方法を試みたが,実験モデルとしては不十分であり, MBT-2腫瘍をC3H/Heマウスに皮下移植し,実験腫瘍とした.一方,腫瘍親和性光感受性物質のヘマトポルフィリン誘導体(HpD)も入手困難となり,同じ作用を持つポルフィリンポリマー(N-HpD)を使用した.レーザーは,アルゴンレーザーとアルゴン色素レーザーの2種を用いた.胆腫瘍マウスへN-HpDを腹腔内投与し,経時的な群にレーザーを照射し, ESR信号強度を測定し,コントロールおよび各群の対比を行った.2種のレーザー照射のいずれも,照射後12時間の群において,高いESR信号強度を示し,ついで24時間群であった.36時間群, 48時間群では,コントロール群と同程度の信号強度であった.従って,この腫瘍の,この条件下では, 12時間後の群で, N-HpDのレーザー照射による化学反応がもっとも強く,その結果としてのラジカルの発生をESR信号強度として実証できたと考える.この方法により,さらに詳細な時間的経過群測定,およびN-HpD投与量,レーザー照射条件の検討は, PDTの臨床応用へのより至適条件の設定を可能とする.今回は, N-HpDの安全性の問題から臨床への応用ができなかった.一方,臨床応用を前提とした実験動物の内視鏡検査および生検についての検討では,現在,最小径の径4mmのペットスコープでは,ラットの胃内観察はきわめて困難であった.このため径2mmの硬性の針状鏡を試作したところ,ラット胃内の大部分を観察できた.今後の改良により,実験胃癌の作成,内視鏡観察, ESR信号測定の検討が円滑に進み, PDTの臨床の効果測定,至適条件の設定が容易になるとともに,作用機序の追求が可能となる.胃癌の光化学療法(PDT)の作用機序について,電子スピン共鳴(ESR)の信号強度測定により解明を試みた.まず, ESR信号測定法の確立のための方法論の確立を行った.実験胃癌の作成は,種々の方法を試みたが,実験モデルとしては不十分であり, MBT-2腫瘍をC3H/Heマウスに皮下移植し,実験腫瘍とした.一方,腫瘍親和性光感受性物質のヘマトポルフィリン誘導体(HpD)も入手困難となり,同じ作用を持つポルフィリンポリマー(N-HpD)を使用した.レーザーは,アルゴンレーザーとアルゴン色素レーザーの2種を用いた.胆腫瘍マウスへN-HpDを腹腔内投与し,経時的な群にレーザーを照射し, ESR信号強度を測定し,コントロールおよび各群の対比を行った.2種のレーザー照射のいずれも,照射後12時間の群において,高いESR信号強度を示し,ついで24時間群であった.36時間群, 48時間群では,コントロール群と同程度の信号強度であった.従って,この腫瘍の,この条件下では, 12時間後の群で, N-HpDのレーザー照射による化学反応がもっとも強く,その結果としてのラジカルの発生をESR信号強度として実証できたと考える.この方法により,さらに詳細な時間的経過群測定,およびN-HpD投与量,レーザー照射条件の検討は, PDTの臨床応用へのより至適条件の設定を可能とする.今回は, N-HpDの安全性の問題から臨床への応用ができなかった.一方,臨床応用を前提とした実験動物の内視鏡検査および生検についての検討では,現在,最小径の径4mmのペットスコープでは,ラットの胃内観察はきわめて困難であった.このため径2mmの硬性の針状鏡を試作したところ,ラット胃内の大部分を観察できた.今後の改良により,実験胃癌の作成,内視鏡観察, ESR信号測定の検討が円滑に進み, PDTの臨床の効果測定,至適条件の設定が容易になるとともに,作用機序の追求が可能となる.ウィスター系雄性ラットにヘマトポルフィリン誘導体(HpD)の50mg/kgを腹腔内に投与し、12,24,36,48時間に開腹し、胃切開を行い、胃粘膜にアルゴンレーザー500mWを20分間照射した。照射後、胃組織を採取し、液体窒素にて凍結後、電子スピン共鳴法(ESR)の手法にもとづいたESRスペクトロメーターでESR信号を測定した。コントロールとしたレーザー照射前の胃組織では、特異的な信号は認められなかったが、レーザー照射後12時間と24時間では信号の強度が高まり、36時間、48時間となるにつれ徐々に低下した。この信号の発生機序は、これまでの研究から、ポルフィリン骨格がレーザー照射による酸化現象により切断され、【R_2】N【O_2】ラジカルが発生するためと考えている。ついで色素レーザーによる照射の検討も行ったが、ほぼ同様の結果であった。レーザーの照射条件、HpDの投与条件、ESRの測定条件についても各種の検討を行い、実験癌、臨床例の測定の条件を整えた。ラット胃の発癌状態および内視鏡下の組織採取について、実験小動物用の内視鏡についての検討を行った。当初、観察による診断のみを考えていたが、組織採取も必要と考え、一部を改良した。しかし、人の内視鏡検査に比較し、高度の技術を必要とすることがわかった。

現在、作成中のラットの実験胃癌に対し、内視鏡により確実な診断を行い、ESRの測定を有効に行うよう努力している。臨床においては、癌診断の確実性、レーザー照射の状況把握、生検組織部位の確認等を容易にするため、電子スコープの応用を考え、VTR録画を試みている。レーザーによる眼の損傷を考える必要がなく、モニターで照射状況が明確に確認され、また、再現できる。今回の研究の最大の問題点は、HpDがアメリカFADの輸出禁止によりきわめて入手が困難であったことである。わが国における早急な開発が望まれる。
施設で暮らす認知症高齢者の周辺症状に音環境が与える影響

2つの特別養護老人ホームにおいて,2つの調査(施設内の騒音レベル・音源の記録,および,ケアスタッフを対象としたインタビュー調査)を行い,施設で暮らす認知症高齢者の周辺症状(BPSD)に音環境が与える影響について検討した。認知症高齢者の生活空間では,突発的に,70dBを超える音が頻繁に観測されていた。突発音には,利用者の大声・叫び声,利用者が机をたたく音など,BPSDに起因するものが含まれていた。インタビュー調査では,音環境と認知症高齢者のBPSDの関連が示唆された。ケアスタッフの経験をまとめた情報は,利用者に快適な居住環境を提供することを目的としたケアスタッフ教育に利用可能と考えられる。認知症高齢者の周辺症状は,施設で働くケアスタッフにとって負担となっていることが知られている。一方で,近年では,施設における音環境(騒音)が,認知症高齢者の周辺症状を引き起こす場合があることも指摘されている。本研究の目的は,認知症高齢者の周辺症状と音環境の関係を,施設で働くケアスタッフを対象としたインタビュー調査,および,施設における音環境調査(騒音レベル・音源などの情報を記録)を実施することにより,明らかにすることである。調査の成果を踏まえて,ケアを行うにあたって,音環境について配慮すべき点等をまとめる。平成25年度は,随時資料収集を行いながら,以下のことを行った。平成25年412月には,平成24年度に施設Aにおいて実施した調査の結果について分析を行いながら,研究協力施設(東海地方にある特別養護老人ホーム)を探した。同年12月に,施設Bから調査への協力が得られることになり,平成26年23月に調査を実施した。具体的には,14名のケアスタッフを対象に,認知症高齢者のケアおよびその音環境との関わりについて,インタビュー調査を実施した(1名ずつ実施)。また,同施設の認知症高齢者の生活する空間(屋内)および屋外において音環境調査(騒音レベル・音源などの情報を記録)を行った。施設Aは,ユニットケア・全室個室の施設であったのに対し,施設Bは,従来型のケアを行っており,個室と多床室の混在する施設であった。今後は,両施設の結果を比較検討しながら,調査結果をまとめていく予定である。認知症高齢者の周辺症状(徘徊・大声・焦燥など)は,施設で働くケアスタッフにとって負担となっていることが知られている。本研究の目的は,認知症高齢者の周辺症状と音環境の関係を,ケアスタッフを対象としたインタビュー調査,および,施設における音環境測定を実施することにより,明らかにすることである。研究成果から,個々のケースなどへの対処,あるいは,居室配置への配慮など,音環境に起因する周辺症状を軽減するための施策を提言する。平成24年度は,随時資料収集を行いながら,以下のことを行った。最初に,調査(インタビュー調査および音環境測定)の内容を検討し,決定した。調査の内容については,「関西学院大学人を対象とした臨床・調査・実験研究倫理委員会」の審査を受け,研究の実施を承認された。続いて,東海地方にある特別養護老人ホーム(1施設)の協力を得て,12名のケアスタッフを対象に,インタビュー調査を実施した。インタビュー調査は,1.基本情報の聞き取り調査,2.健康状態・職業ストレスに関わる質問紙調査,3.認知症高齢者のケアに関する聞き取り調査,の3つの行程からなり,1名ずつ実施した。また,同施設の認知症高齢者の生活する空間(屋内)において,1時間の音環境測定(発生源・騒音レベル・突発音などの情報を記録)を10ヶ所で実施した。現在,上記の調査結果を分析しながら,別の施設での調査を計画中である。認知症高齢者の周辺症状は,認知症高齢者本人の苦痛や,介護者(施設で働くケアスタッフなど)の負担を増す要因になっているといわれている。本研究の目的は,認知症高齢者の周辺症状と音環境の関係を,施設における音環境調査,および,施設で働くケアスタッフを対象としたインタビュー調査を実施することにより,明らかにすることである。平成24年度,平成25年度に,東海地方にある2つの特別養護老人ホーム(施設A:ユニットケア・全室個室,施設B:従来型のケア・個室と多床室の混在する施設)の協力を得て,2つの調査(施設内の騒音レベル・音源の記録,および,ケアスタッフを対象としたインタビュー調査)を行った。平成26年度は,2つの施設における調査結果を比較検討しながら,施設で暮らす高齢者をとりまく音環境の現状を明らかにするとともに,音環境が認知症高齢者の周辺症状に与える影響について検討を行った。

特別養護老人ホーム内(利用者の生活空間)では,70dBを超える音が,頻繁に,突発的に観測される場合のあることが確認された。突発音には,利用者が机をたたく音,利用者の奇声・大声など,周辺症状に起因するものが含まれていた。インタビュー調査の結果では,音環境は,施設で暮らす認知症高齢者の周辺症状と関連していることが示唆された。ケアスタッフの語った「周辺症状と音の関係」は,先行研究の示唆する音環境が周辺症状に及ぼす影響の存在を支持するものであった。ケアスタッフは,日々の職務の中から,音環境と周辺症状の関係について,気づいている点があった。場合によっては,経験則として,スタッフ間で情報を共有しているケースも確認できた。ケアスタッフの気づきをまとめた情報は,ケアスタッフ教育に利用可能と考えられる。環境衛生学,社会福祉学平成24年度,25年度の2年間で,東海地方にある特別養護老人ホーム(2施設)において,ケアスタッフを対象としたインタビュー調査,および,音環境調査を完了することができた。しかし,本来ならば,現時点で,3施設において調査を完了している予定であった。進度が遅れている一因としては,施設見学をさせていただき,調査協力の依頼を行ったが,調査への協力を得ることができなかった施設があったことが挙げられる。以上のことから,現在までの達成度は「やや遅れている」という判断にならざるを得ない。平成24年度は,東海地方にある特別養護老人ホーム(1施設)において,1.施設で認知症高齢者のケアを行っている者(ケアスタッフ)を対象としたインタビュー調査,2.認知症高齢者の生活する空間(屋内)の音環境調査(発生源・騒音レベル・突発音などの情報を記録)の2つ調査を実施した(以下,「平成24年度調査」と表記する)。平成25年4月現在,平成24年度調査の結果を分析しているところである。今後は,平成24年度調査の結果を分析しながら,別の施設において同様の調査を実施する必要がある。本研究の目的を達成するには,上記の1.インタビュー調査と2.音環境調査の成果をリンクさせた上での総括が必要不可欠である。そのため,調査内容・計画については,1つの施設での調査が終了するたびに,ある程度見直すべきであると考えている。平成24年度調査の分析を行いながら,インタビュー調査で被験者(ケアスタッフ)が語った内容が,当初の予想よりも,多様であり,かつ有意義な内容であると感じている。よって,平成24年度調査のインタビュー調査の結果を,ある程度総括し,その成果を踏まえたうえで,新たな調査を始めた方が,最終的により良い成果が得られると考えている。本来ならば,平成25年度は,別の施設での調査をすぐにでも開始したいところであるが,平成24年度調査の総括をある程度済ませた後,別の施設での調査を開始する予定である。そのため,当初の研究計画と比べると,現在までの達成度については,「やや遅れている」という判断にならざるを得ない。現在までに調査の完了した2つの施設は,異なった特徴を有している(施設A:ユニットケア・全室個室の施設,施設B:従来型のケア・個室と多床室の混在する施設)。
薄膜アクチュエータを用いた流れの能動制御

1.風洞実験による研究まずPVDF圧電フィルムを薄い突起物として平板表面に接着し、圧電フィルム制御用ワークステーションの信号により圧電フィルム駆動用高速電力増幅器を通じて駆動し、さらに各フィルムに位相を変化させた信号を送ることにより、新たな乱れを作り出すことなくT-S波および斜行波が励起できることを発見した。さらに制御用デバイスをピエゾセラミック素子に変えて基礎実験を行い、その結果PVDF圧電フィルムで発生させることができなかった角度の浅い斜行波対も生成できることが示され、さらにピエゾ素子を小型化し個数を増やすことで、様々な角度の片方向の斜行波の生成にも成功し、本研究の目的であった薄膜アクチュエータにより遷移過程の境界層に様々な波を導入する技術を開発するという点では目論見通りの成果を上げることができた。しかしながら、実験装置の制約等の関係もあり、制御の結果として実際に遷移点を上流あるいは下流に移動させるという実験にまでは至らなかった。2.数値シミュレーションによる研究直交グリッドを用いたナビエ・ストークス計算の結果、ピエゾ素子が境界層中に波を生成する過程の再現に成功した。さらにそのメカニズムは、壁面における滑り無し条件を満足すべく壁面において局所的に生成される渦度の濃淡が移流拡散することによっているということが初めて明らかとなった。これはアクチュエータ素子の角部が動くことで変動が導入されているものと考えられていたメカニズムが誤っていることを示し、埋め込み型のアクチュエータによる流れの制御の可能性を示唆する結果である。本研究は、薄膜アクチュエータとしてポリフッ化ビニリデン(PVDF)フィルムを用いることで、抵抗の増加分を極めて小さく抑えられるほどの薄さのアクチュエータにより流れを制御しようとする試みである。制御対象としては、遷移過程にある平板境界層中に任意のトルミーン・シュリヒティング波(以下T-S波)および斜行波が生成することを目標とおいている。研究においては、平板境界層の遷移過程の制御を試みる前の予備実験として、外乱に対する流れの応答の強さである受容性が高いことが知られているはく離流を対象にし、同じ薄膜アクチュエータを用いて2次元的な波動や斜行波を導入する基礎的な実験から始めた。その結果、薄膜アクチュエータ制御によりほぼ思い通りの2次元波や斜行波を導入することができるものの、薄膜アクチュエータ製作時の小さな歪などが流れに大きな影響を与えてしまうこと、スパン方向に並べたアクチュエータ間の継ぎ目の部分から乱れが流れの中に入り易いことが明らかとなった。その後平板境界層の遷移過程の制御の試みも始められた。遷移境界層においては、厚さが0.5mm以下の薄膜アクチュエータといえども乱流遷移のきっかけになりうるため、アクチュエータの製作には細心の注意が必要であることが明らかとなった。特にアクチュエータ間の継ぎ目の部分からの乱れの生成が大きく、薄い粘着テープにより継ぎ目を押さえるなどの対策の必要があった。しかしながら、狭い条件下ではあるがT-S波・斜行波を生成することに成功した。本研究は抵抗の増大を極めて小さく抑えられるほどの薄さの薄膜アクチュエータを境界層遷移の制御デバイスとして用いようとする試みである。制御対象とする流れは最も基本的な流れ場の一つである平板境界層であり、制御の対象とするのは乱流遷移過程初期に現れるトルミーン・シュリヒティング波(以下T-S波)および斜行波である。1.風洞実験による研究すでに昨年度の成果としてPVDF圧電フィルムを薄い突起物として平板表面に接着し、圧電フィルム制御用ワークステーションの信号により圧電フィルム駆動用高速電力増幅器を通じて駆動し、新たな乱れを作り出すことなくT-S波が励起できることが確認できていた。本年度はさらに各フィルムに位相を変化させた信号を送ることにより、斜行波も励起する基礎実験を行った。その結果本研究の方法を採ることで斜行波、特に従来生成が難しいとされていた角度が大きい斜行波が比較的容易に生成できることが確認された。

しかし逆に角度の浅い斜行波の生成には問題が残った。厚さ・電極材料などの異なる各種ピエゾ素子を比較評価することも本研究の目的の一つであったが、セラミックピエゾ素子が有効で、PVDF圧電フィルムでは難しかった角度の浅い斜行波の生成も可能であることが明らかとなった。2.数値シミュレーションによる研究この種の流れの数値シミュレーションは表面の微小振動から流れの中に形成される大規模な渦まで、かなりスケールの異なる現象を取り扱わなければならないため一般的には困難とされる。我々は、2次元のナビエストークスによる受容性の計算コードを3次元に拡張して上記の風洞実験を再現することを試みている。しかしながら膨大な計算時間を要することもあり種々の困難に直面しており、本格的な数値シミュレーションによる解析にまでは至っていない。1.風洞実験による研究すでに昨年度の成果としてPVDF圧電フィルムを薄い突起物として平板表面に接着し、圧電フィルム制御用ワークステーションの信号により圧電フィルム駆動用高速電力増幅器を通じて駆動し、さらに各フィルムに位相を変化させた信号を送ることにより、新たな乱れを作り出すことなくT-S波および斜行波が励起できることが確認できていた。本年度は制御用デバイスをピエゾセラミック素子に変えて基礎実験を行った。その結果PVDF圧電フィルムで発生させることができなかった角度の浅い斜行波対も生成できることが示され、さらにピエゾ素子を小型化し個数を増やすことで、様々な角度の片方向の斜行波の生成にも成功し、本研究の目的であった薄膜アクチュエータにより遷移過程の境界層に様々な波を導入する技術を開発するという点では目論見通りの成果を上げることができた。しかしながら、実験装置の制約等の関係もあり、制御の結果として実際に遷移点を上流あるいは下流に移動させるという実験にまでは至らなかった。2.数値シミュレーションによる研究直交グリッドを用いたナビエ・ストークス計算の結果、ピエゾ素子が境界層中に波を生成する過程の再現に成功した。さらにそのメカニズムは、壁面における滑り無し条件を満足すべく壁面において局所的に生成される渦度の濃淡が移流拡散することによっているということが初めて明らかとなった。これはアクチュエータ素子の角部が動くことで変動が導入されているものと考えられていたメカニズムが誤っていることを示し、埋め込み型のアクチュエータによる流れの制御の可能性を示唆する結果である。
エネルギー代謝に及ぼすミオスタチン作用

本研究では、ミオスタチン欠損牛である草原短角牛の骨格筋におけるエネルギー代謝特性を解明することを目的とした。ミオスタチンが欠損した草原短角牛は、インスリン感受性糖輸送担体であるGLUT4発現が高く、筋細胞において糖取り込み能が高いことが明らかとなった。また、ミオスタチンは、GLUT4 mRNA発現を抑制すること、その抑制作用は、転写因子であるMEF2cを介して行われる可能性が示唆された。本研究は、骨格筋におけるミオスタチンの糖代謝、脂肪酸代謝を中心としたエネルギー代謝に対する作用解明を目的とした。本研究により、ミオスタチン欠損牛である草原短角牛の骨格筋において、インスリン感受性糖輸送単体であるGLUT4発現が高く、脂肪酸をミトコンドリアへ輸送するCPT-1発現が上昇していることが明らかとなった。また、ミオスタチン欠損は生体ならびに細胞レベルにおいてインスリン感受性が上昇することを明らかにした。さらにミオスタチンは、GLUT4の転写因子であるMEF2c発現を抑制することによりGLUT4発現を抑制することを明らかにした。ミオスタチンのエネルギー代謝に及ぼす影響を明らかにするため、ミオスタチンを欠損した草原短角牛ならびにミオスタチンが発現している日本短角種牛の骨格筋を用いて、グルコース輸送担体であるGLUT1、GLUT4のmRNA発現、グルコース取り込みに関与するインスリン受容体mRNA発現ならびに脂肪酸輸送担体であるCD36、CPT-1 mRNA発現をリアルタイムPCR法により解析をした。その結果、ミオスタチン欠損した草原短角牛の骨格筋では、インスリン依存型グルコース輸送担体であるGLUT4mRNA発現が上昇していることが明らかとなった。また、脂質代謝については、血中の遊離脂肪酸濃度が草原短角牛で低いことが明らかとなった。しかしながら、骨格筋において脂肪酸を細部内に取り込むCD36mRNA発現においても減少が見られた。次に、草原短角牛ならびに日本短角種牛骨格筋筋芽細胞を用いて、筋管への分化誘導後0時、24時ならびに72時間後に同様の遺伝子発現を解析した。その結果、草原短角牛筋芽細胞では、筋分化後72時間においてGLUT4mRNA発現が上昇することが明らかとなり、CD36mRNA発現は日本短角種牛よりも低下することが明らかとなった。一方で、インスリン受容体、GLUT1mRNA発現は両種の間に差はなく、CPT-1mRNA発現に関しては、骨格筋組織では、草原短角種牛が高く、筋芽細胞では低いといった、組織と細胞の間で同様の傾向は見られなかった。以上のことより、ミオスタチンはGLUT4発現を介してグルコース代謝を亢進することが考えられ、さらにその作用はインスリン感受性を上昇させることにより行われる可能性が示唆された。これらの結果は、筋組織におけるミオスタチン作用の新たな知見を構築し、ミオスタチンの骨格筋細胞レベルにおけるエネルギー代謝特性を明らかにする知見となる。これまでの研究において、骨格筋組織ならびに骨格筋筋芽細胞においてのグルコース代謝関連遺伝子発現および脂肪酸代謝関連遺伝子発現の解析が終了している。これらの研究結果から、ミオスタチンのエネルギー代謝作用のうち、ミオスタチンが、インスリン感受性のグルコース取り込みに関与することが示唆されている。しかしながら、ミオスタチンを欠損した草原短角牛におけるGLUT4mRNA発現の上昇がミオスタチンの作用であることは明らかにすることはできなかった。筋組織において免疫組織科学的手法ならびにwestern blot法を用いてGLUT4のタンパク発現解析を試みた。しかしながら、免疫染色法ではGLUT4タンパク発現は明らかとならなかった。また、wstern blot法においても非特異のバンドが多数検出され、ミオスタチン欠損におけるGLUT4タンパク発現の増減は明らかとならなかった。これは、ウシGLUT4の抗体に問題があると考えられる。以上より、ミオスタチンは、グルコース代謝に関与することが示唆されたが、タンパク発現の解析までには至らなかったことから、現在までの達成度は、おおむね順調に進展していると考えられる。日本短角種牛ならびに草原短角牛由来の筋芽細胞培養系において、ELISA法を用いてGLUTトランスポーターを利用して細胞へ取り込まれるグルコースアナログである2-Deoxy-D-[1,2-3H]glucoseを添加し、分化誘導後72時間における糖取り込み能を測定する。また、ミオスタチン(100ng/ml)を添加したときのGLUT4ならびにGLUT1発現をreal-time PCR法を用いて解析する。さらに、同様の実験系でミオスタチン添加時に2-Deoxy-D-[1,2-3H]glucoseを添加し、ミオスタチンの糖取り込み能に及ぼす影響を明らかにする。これにより、ミオスタチンがインスリン依存性糖輸送担体であるGLUT4発現ならびに取り込まれた栄養素の利用制御への関与を検討する。日本短角種牛ならびに草原短角牛由来の筋芽細胞培養系にミオスタチン(100ng/ml)、インスリン(100nM)を添加し、インスリンシグナルの伝達系ならびにエネルギー代謝に対するミオスタチンシグナル作用を解析する。

ミオスタチンのシグナル伝達系に対するATP産生に対する効果を解析し、糖取り込み能ならびに脂肪酸利用に対するミオスタチンの影響を明らかにする。さらに、ミオスタチンの作用が直接GLUT4発現に影響を及ぼすかを検討するために、GLUT4の転写因子であるMEF2c発現を同様の実験法を用いて解析することにより、ミオスタチンのGLUT4発現調節機構を解明する。次年度の研究費使用計画は、筋芽細胞培養に使用する試薬ならびに器具(フラスコ等)を購入する予定である。また、遺伝子発現解析に使用する試薬についても購入する。当該研究費が生じた理由については、申請時には国際学会への出席を予定していたが、データの蓄積が不足していたため、出席することが出来なかった。また、投稿論文のための校閲への使用が少なかったために研究費が生じてしまった。25年度以降に請求する研究費の使用計画としては、まず、研究成果が蓄積されるので、国際学会ならびに国内学会への研究成果報告を増やす計画である。さらに、現在、海外雑誌への投稿を計画しているため、投稿費用や校閲費用が必要である。また、研究を遂行する上で、血中インスリン濃度の解析が必要となった。そこで、申請研究のほかに、ユーロピウムを用いた血中インスリン濃度の測定法を立ち上げ、迅速に血中成分を測定するための試薬、器具(プレート等)を購入する。
酸化還元分子集合系による新しい光情報変換・記録薄膜の構成

配列や位置を規制して分子を組織化すると、単独では不可能な優れた機能が発現できる。本研究では、酸化還元分子集合系により光情報変換・記録有機薄膜の構成を目指し、イオン対電荷移動錯体の光誘起エレクトロクロミズムによる書き換え可能な超高速光記録と酸化還元複合単分子累積膜による光電変換を行なう。本年度は次のような成果を得た。<1)分子配列制御による光記録の高密度化>___ー対称及び非対称に置換基を有する二種の4,4'ービピリジニウムのテトラキス[3,5ービス(トリフルオロメチル)フェニル]ホレ-トアニオン塩(それぞれHV及びAV)を合成した。HV、AVはアラキジン酸と種々の混合比で良好なY累積膜を与えた。脱気下、CT励起により累積膜は淡黄色から青色に変化し、4,4'ービピリジニウムラジカルカチオンが生成した。偏光吸収スペクトルによりラジカル状態での分子配向を調べた。HV系は垂直入射でpー偏光の吸光度が最小に、AV系は最大になった。このようにして置換基で分子配向を制御できることがわかり、HeーNeや半導体レ-ザ-の偏光を用いる読みだしにより光記録密度の向上が可能になった。<2)高分子電荷移動錯体キャスト膜による光記録状態の保持>___ー4,4'ービピリジニウムイオンを主鎖の一部に4,4'ービピリジニウムイオンを含むポリマ-を合成し、1)と同様に電荷移動錯体を構成した。このキャスト膜を脱気下、種々の温度でCT励起後の逆反応(青→淡青色)を調べた。高温ではすぐにもどり熱的消去ができるが、0°C以下で減衰せず光メモリ-として応用できることがわかった。<3)光導波路法による高分子電荷移動錯体超薄膜の高感度測定>___ー熱拡散法によりガラス導波路を作成し、それに高分子電荷移動錯体膜をキャストしHeーNeレ-ザ-をモニタ-にして通常の透過法の150倍の高感度で約30nm厚の超薄膜系の光誘起エレクトロクロミズムを観測した。
ミクロ統計データを活用した舞台芸術上演組織の活動に関する調査研究

本年度は2年度にわたる研究として計画したが、その初年度にあたる平成9年度の成果はのとおりである。1.著作権情報センター『出演者名簿1997年版』、『芸団協名簿平成8年版』、『クラシック音楽マネジメント・ガイド』、『音楽年鑑』、『日本のオペラ年鑑』などの団体名簿を基に、上演組織5,000団体以上のリストを作成した。団体数は多いが、この中には、マネージメントだけを請け負うもの、出演者を派遣するだけのもの、映画・録音等を主たる活動とするもの、養成主たる活動とするもの、機関団体でありながらときに上演も実施するものなど、各種の性格・活動形態が含まれていることが予想される。2.10年前に行われた同様の調査を参考にして調査票を作成し、上記の団体に宛てて発送した。調査項目は、基礎的事項、昨年度の公演活動、代表的主催公演、経理収支である。設問の設定には、組織による性格・活動形態の違いが明確になるよう心がけたい。3.サービス業基本調査の特別集計を再整理して、今回調査対象とする上演組織と比較したところ、今回の対象にはサービス業調査の対象となっていないものが多数含まれていることが予想された。
有限集合の確率分割

当初Ewens(1972)により遺伝子の配列に関する分布として導かれたEwens分布,及びこれに密接な関係があるDonnelly-Tavare-Griffiths分布、更にこれらの基礎となる分布について分布の特徴付けを与え、また前2者の分布について確率標本の見地からその母集団分布の特徴付けを与えた。Ewens分布及びDonnelly-Tavare-Griffiths分布を、それぞれ自然数の順序の付かない分割及び順序の付いた分割として捉えると、これらの分布は自然数の集合の順序の付いた分割の上の確率分布に基づいて構成できる。自然数の集合の順序の付いた分割の上の確率分布、及びこれから得られる自然数の集合の順序の付かない分割の上の確率分布により、その基数にのみ着目してEwens分布及びDonnelly-Tavare-Griffiths分布を得ることができる。これらの確率分布について、それぞれの考えられている空間上の分布としてこれらの分布が導かれる関係を与えることによって、特徴付けを行った。Donnelly-Tavare-Griffiths分布に従う自然数の順序の付いた分割の相対度数は漸近的にGEM分布に従うことが、負の超幾何分布を用いた表現から、示される。確率標本の見地からは、標本の観測順に基づく度数、および標本の(観測順を考慮しない)度数の確率分布の観点から母集団分布の特徴付けを行うことが出来た。母集団分布は無限個の確率的比率で表されるものとする。標本の観測順に基づく度数がDonnelly-Tavare-Griffiths分布に従うのは、確率的比率のsize-biased permutationがGEM分布に従う場合に限ることが示される。このことから、標本の(観測順を考慮しない)度数がEwens分布に従うのは母集団の無限個の確率的比率のsize-biased permutationがGEM分布に従う場合に限ることも示される。
芦田均とその時代についての研究

本研究は,第2次世界大戦後,民主党の総裁として,日本社会党,国民協同党とともに中道連立政権を樹立し,その首班となった芦田均の生涯を日本近現代史の中に位置づけ,芦田の活動を一つの鏡として,日本近現代史の展開についての新しいイメージを提示することを目的とした。この研究目的達成のため,本研究は,次の3点を研究の具体的指標とした。(1)戦前期,芦田が,外交官として,政党政治家として,国際政治学者として外交ジャーナリストとして,いかなる活動を行ったのかを明らかにすること。(2)戦後期の芦田の政治行動,すなわち,占領下の政党政治への対応や,講和条約を経て1955年体制の形成にいたる戦後政治の歩みの中で芦田が果たした役割を解明すること。(3)芦田の選挙地盤である丹波・丹後との関わりを解明すること。本研究においては,上記3点の研究目標を達成すべく鋭意作業を進め,現在の時点で,必要な史料文献の収集と解読の作業を終了しているが,史料文献を分析したうえで,芦田均の歴史的人物観を確定し,それを通して近現代日本史についての新しいイメージを提示するためには,いま少し時問が必要である。したがって,本研究成果報告書は,完全な意味で研究を締め括るものとはなっていない。本報告書が,論文の形式ではなく,本文とレジュメという形をとり,しかも,戦前期の芦田の活動に記述が集中しているのはそのためである。本研究の本格的な研究成果は,できうる限り近き日に公表する予定である。本年度の研究は,主に次の2点に集中して行われた。(1)戦前期の芦田均の研究・言論活動を跡づけること。(2)戦前期の芦田の政治・外交活動を跡づけること。上記の2点共に,科学研究費の補助を得て,相当の程度進捗をみた。(1)に関しては,データ・ベース『雑誌記事索引集成』社会科学編及び人文科学編(皓星社)を頼りに,芦田が発表した論文・著作の目録を作成したうえで,検索と複写を行った。(2)に関しては,外務省外交史料館所蔵の外務省記録を検索し,従来所在の知られていなかった史料の発見も含めて,外交官時代の芦田の活動を跡づけることができた。ただし,(1)に関しては,複写作業を完全になし終えているとはいえないこと,(2)に関しては,当初・外交史料館以外にも,憲政記念館,徳富蘇峰記念館、国立国会図書館などに所蔵されている芦田関係の史料をも検索する予定だったが,果たし得なかったこと,などの課題を残している。現在,これらの課題を早急に克服しつつ,戦前期の芦田の政治・外交・言論活動を跡づける論考の執筆を進めている。本年度の研究は,戦後期の芦田均の政治・言論活動を跡づけることを中心に行った。作業内容は以下の通りである。(1)『芦田均日記』(全7巻)を精読すること。周知の通り,『芦田日記』はそのほとんどが戦後期に属している。(2)広島大学附属図書館所蔵森戸辰男関係文書片山・芦田政権下「閣議」関係文書マイクロ版集成を検索すること。この文書は,片山・芦田内閣期の閣議資料をマイクロ化したものであり,戦後政治に関する類例のない史料である。(3)戦後芦田が発表した論文・著作を収集すること。これは,戦前期と同様,データ・ベース『雑誌記事索引集成』社会科学編及び人文科学編(皓星社)を頼りに行った。ただし,戦前期に比べて分量が多くないので,そのほとんどが終了できたのではないかと考えている。(4)徳富蘇峰記念館に所蔵されている芦田関係の史料を収集すること。ただし,以上のうち,(4)については直接芦田に関するものは,残念ながら,多くなかったが,犬養健や中曽根康弘など民主党関係者の史料を収集することができた。また,片山・芦田内閣期のGHQ史料の検索・収集も必要であったが,これは以前より収集しているので,今年度はとくに行わなかった。

来年度芦田均論を完成させたいので,その折に,必要に応じて適宜検索・収集をしたい。この他,憲政記念館や国立国会図書館に所蔵されている芦田関係の史料を検索する予定であったが,戦前期の芦田の政治・外交・言論活動についての史料の検索・収集が残されていて,それに手間取り積み残した形となっている。来年度のテーマ(丹波・丹後と芦田との関わり)と並行して,取り組む予定である。以上の作業で収集した史料を用いて,目下,戦後期の芦田の政治・言論活動に関する論考執筆に取り組んでいる。本年度の研究は,芦田均と丹波・丹後地域との関わりの解明を中心に行なった。研究作業の概要は次の通りである。(1)『芦田日記』中の丹波・丹後に関わる記述を整理した。(2)宮津市史史料や亀岡市史史料から芦田の政治活動を追い,丹波・丹後地域には芦田会なる組織があり;芦田の選挙活動の母体となっていたことを突き止めた。(3)グンゼ専物館や芦田均記念館の所蔵資料の検索を行なった。前者は,芦田の衆議院議員への転身の要因を地方経済の実状とのからみで探ることを意図したものであるが,めぼしい史料の発見にいたらなかった。後者の芦田均記念館は,資料収集の途上にあるため,ここでもこれといった史料に出くわさなかったが,芦田の生家である記念館を維持されている方々のお話から芦田を支えた地域の様子を窺うことができた。(4)今年度は,課題研究の最終年度であるので,上記の研究作業と並行して,研究成果報告書の作成を行なった。またそのための史料確認と補足的な資料収集を外交史料館などで行なった。