hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
死生観と自己内省神経基盤との関連性；自殺・引きこもりのカウンセリング応用に向けて

本研究は、近年社会問題となっている若者の自殺増加や引きこもりなどの原因解明の手掛かりを見つけることを目指す。これまでの研究では社会的要因や個人の社会への行動特性などから原因を解明する試みが主であったが、本研究では磁気共鳴画像法(MRI)を用いて死に対する態度や自己への没入傾向などの個人の内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにすることを目的とする。本研究では、第一段階として、死に対する態度や自己没入傾向などの内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにするために、質問紙法を用いた行動学的実験及び自己内省誘発課題(Christoff et al., 2009を改変)遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験を行うことで内面的特性と自己内省誘発課題遂行中の脳活動との「脳機能的」関係性を調べ、続いて内面的特性と磁気共鳴画像から計算した脳灰白質体積、繊維連絡密度との「脳構造的」関係性を明らかにすることを予定している。平成30年度には、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験に先立って健康な大学生・大学院生を対象に平成29年度に行った「死に対する態度尺度」、「没入尺度」、「自我態度スケール」、「自意識尺度」、「ストレス・コーピングテスト」など個人の内面的特性を測る質問紙と、自然で自発的な種々の内省を生じさせる自己内省誘発課題とを用いた行動学的実験のデータ解析を行った。その結果、死に対する不安・恐怖のスコアがかなり高いグループとかなり低いグループ、死への関心が非常に高いグループと非常に低いグループに分かれる傾向が見られた。又、自己内省誘発課題では、ぼんやりしている時間の8割以上は何らかの思考が頭に浮かんでおり、思考内容は自己に関連する内容がその他の内容より多いという傾向が見られた。本研究では、死に対する態度や自己没入傾向などの個々人の内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにするために、質問紙法を用いた行動学的実験及び自己内省誘発課題(Christoff et al., 2009を改変)遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験を行うことで、個々人の内面的特性と自己内省に関連する脳領域の活動の程度との「脳機能的」関係性を調べることが重要な目的の一つであるが、(1)適切な質問紙を用いること、(2)自己内省誘発課題において自然で自発的な種々の内省が生じること、の2点が鍵となっている。実験課題を検討の結果、平成28年度に実験課題の修正を行う必要性が生じた。平成29年度には修正した課題を用いて行動学的実験を行い、平成30年度にはデータ解析を行った。本研究の初年度である平成28年度の実験課題修正に伴って研究全体がやや遅れ気味となっているが、平成31年度には機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験を行う予定である。質問紙法を用いた個々人の内面的特性の調査、自己内省誘発課題遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験と同時に、脳灰白質体積、繊維連絡密度を反映する磁気共鳴画像を同じ実験内で取得し、(1)個々人の内面的特性と自己内省誘発課題遂行中の脳活動との「機能的」関係性を明らかにすること、(2)個々人の内面的特性と磁気共鳴画像から計算した脳灰白質体積、繊維連絡密度との「脳構造的」関係性を明らかにすること、を予定している。平成28年度では第一段階として、死に対する態度や自己没入傾向などの内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにするために、質問紙法を用いた行動学的実験及び自己内省誘発課題(Christoff et al., 2009を改変)遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験を行うことで内面的特性と自己内省誘発課題遂行中の脳活動との「脳機能的」関係性を調べ、次年度以降に平成28年度の実験結果を踏まえて内面的特性と磁気共鳴画像から計算した脳灰白質体積、繊維連絡密度との「脳構造的」関係性を明らかにすることを予定していた。本実験では、(1)適切な質問紙を用いること、(2)自己内省誘発課題において自然で自発的な種々の内省が生じること、の2点が鍵となっている。しかしながら、課題を検討した結果、既存の自己内省誘発課題では内省の惹起が若干弱く、個人の特性を一時的に強調するプライミング課題を追加するなどfMRI実験で用いる課題を修正する必要性があることが分かった。また、質問紙に関しても当初予定の「死に対する態度尺度」、「没入尺度」、「状態・特性不安検査(STAI)」の他に「自己志向・他者志向エコグラム」、「自我態度スケール(EAS)」、

「ラザルス式コーピングインベントリー(SCI)」なども追加する必要性が生じてきた。これらの点を踏まえ、今年度は実験課題の改訂を行った。平成28年度では第一段階として、死に対する態度や自己没入傾向などの内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにするために、質問紙法を用いた行動学的実験及び自己内省誘発課題(Christoff et al., 2009を改変)遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた心理生理学的実験を行うことで内面的特性と自己内省誘発課題遂行中の脳活動との「脳機能的」関係性を調べることを予定していた。本実験では、(1)適切な質問紙を用いること、(2)自己内省誘発課題において自然で自発的な種々の内省が生じること、の2点が鍵となっているが、課題を検討した結果、既存の自己内省誘発課題では内省の惹起が若干弱く、個人の特性を一時的に強調するプライミング課題を追加するなどfMRI実験で用いる課題を修正する必要性があることが分かった。また、質問紙に関しても、当初予定していた質問紙に加えて幾つかの質問紙を追加する必要性があることも分かった。従って、今年度は実験課題などの改訂を行い、fMRI実験を次年度に行うように計画を変更する必要性が生じた。本研究は、近年社会問題となっている若者の自殺増加や引きこもりなどの原因解明の手掛かりを見つけることを目指す。これまでの研究では社会的要因や個人の社会への行動特性などから原因を解明する試みが主であったが、本研究では磁気共鳴画像法(MRI)を用いて死に対する態度や自己への没入傾向などの個々人の内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との「機能的」関係性を明らかにすること、及び個々人の内面的特性と脳灰白質体積や繊維連絡密度との「脳構造的」関連性を明らかにすること、を目的とする。本研究では、死に対する態度や自己没入傾向、不安特性、ストレスへの対処傾向などの内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにするために、質問紙法を用いた行動学的実験及び自己内省誘発課題(Christoff et al., 2009を改変)遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(MRI)を用いた心理生理学的実験をを行うことで、個々人の内面的特性と自己内省に関連する脳領域の活動の程度との「機能的」関係性を調べることが重要な目的の一つであるが、(1)適切な質問紙を用いること、(2)自己内省誘発課題において自然で自発的な種々の内省が生じること、の2点が鍵となっており、平成28年度には実験課題を検討の結果、用いる質問紙及び自己内省誘発課題の修正を行った。平成29年度は平成28年度に修正した実験課題を用いて大学生の実験参加者20名程度を対象とした行動学的実験を行い、個々人の内面的特性と自己内省誘発課題遂行中に生じた内省の種類との関連性を検討した。本研究では、死に対する態度や自己没入傾向などの個々人の内面的特性と自己内省に関連する神経基盤との関係性を明らかにするために、質問紙法を用いた行動学的実験及び自己内省誘発課題(Christoff et al., 2009を改変)遂行中の脳活動を測定する機能的磁気共鳴画像法(MRI)を用いた心理生理学的実験をを行うことで、個々人の内面的特性と自己内省に関連する脳領域の活動の程度との「機能的」関係性を調べることが重要な目的の一つであるが、(1)適切な質問紙を用いること、(2)自己内省誘発課題において自然で自発的な種々の内省が生じること、の2点が鍵となっており、平成28年度には実験課題を検討の結果、用いる質問紙及び自己内省誘発課題の修正を行った為、予定していた行動学的実験を平成29年度に行うように計画を変更した。
添加剤による層構造制御を軸としたLi伝導性酸化物材料のデータ駆動型機能創出

本課題で実施する,「膨大な探索空間の中から有効な添加元素を発見するデータ駆動型機能創出」のためには,計算負荷の大きい第一原理計算を極力避けて効率的に安定構造を探索するシステムの構築が必須である.そこで,本年度は,第一原理計算とベイス最適化を組み合わせた安定構造探索システムの構築および有効な記述子の開発を行った.すでに作成済みの約9万通りのLa2/3ーxLixTiO3 (x=0.11)の配置パターンについて,計算負荷の少ない経験的ポテンシャルを用いた全パターンの緩和計算は可能である.緩和前の構造についての記述子を開発し,これらを用いてベイズ最適化した場合でも,緩和後の安定構造について20回以内の試行で最安定パターンが見つかることを確認した.これは,多くの計算時間を要する構造緩和過程を避け,かつ膨大なパターンのうち少数のパターンのみ計算すればよいことを意味しており,効率的な探索に繋がる.しかしこれらは全データを採取した後のデモンストレーションに過ぎず,計算負荷が大きく全パターン計算が不可能な第一原理計算による安定構造探索には使えない.そこで,(i)候補となる配置パターンの第一原理計算を実行し,(ii)得られた結果のベイズ最適化から次候補を決定する,というサイクルを並列計算機で実行できるシステムを構築した.まず,緩和前の構造のエネルギー予測については良好な結果が得られることを確認した.また,緩和前の構造から緩和後のエネルギーを予測することも概ね可能である見通しがついた.第一原理計算とベイス最適化を組み合わせた安定構造探索システムの検証のためには,実際に計算負荷の大きい第一原理計算を実行する必要があり,少し時間を要したが見通しがついた.また,ベイズ最適化に有効な記述子の開発にも少し時間を要したが,構造緩和前の記述子を用いて構造緩和後のエネルギーを予測し安定構造を探索することは,これまでの経験上容易ではなく,時間を要することは想定済みである.本年度のシステム構築および記述子開発により,様々な添加元素を含む系の計算に移行できる.2019年度は,[1]添加元素探索および[2]粒界近傍でのLi拡散シミュレーションを実施する.[1]これまでは配置パターンのみの探索であったが,添加元素種およびそれらの置換サイトの自由度が増え,それらを含めた空間探索が必要となる.まずはTiサイトへの遷移元素置換に限定し,安定な置換サイトを効率的に探索可能な記述子を開発する.その上で,(添加元素種)×(配置パターン)×(置換サイト)の空間探索を実行し,安定構造においてLa-rich層とLa-poor層とでLa占有率の差が大きくなるものを見つける.[2]これまでに探索した結晶安定配置パターンについて粒界モデルを構築し,安定粒界構造を探索した後にLi拡散シミュレーションを実行する.本課題で実施する,「膨大な探索空間の中から有効な添加元素を発見するデータ駆動型機能創出」のためには,計算負荷の大きい第一原理計算を極力避けて効率的に安定構造を探索するシステムの構築が必須である.そこで,本年度は,第一原理計算とベイス最適化を組み合わせた安定構造探索システムの構築および有効な記述子の開発を行った.すでに作成済みの約9万通りのLa2/3ーxLixTiO3 (x=0.11)の配置パターンについて,計算負荷の少ない経験的ポテンシャルを用いた全パターンの緩和計算は可能である.緩和前の構造についての記述子を開発し,これらを用いてベイズ最適化した場合でも,緩和後の安定構造について20回以内の試行で最安定パターンが見つかることを確認した.これは,多くの計算時間を要する構造緩和過程を避け,かつ膨大なパターンのうち少数のパターンのみ計算すればよいことを意味しており,効率的な探索に繋がる.しかしこれらは全データを採取した後のデモンストレーションに過ぎず,計算負荷が大きく全パターン計算が不可能な第一原理計算による安定構造探索には使えない.そこで,(i)候補となる配置パターンの第一原理計算を実行し,(ii)得られた結果のベイズ最適化から次候補を決定する,というサイクルを並列計算機で実行できるシステムを構築した.まず,緩和前の構造のエネルギー予測については良好な結果が得られることを確認した.また,緩和前の構造から緩和後のエネルギーを予測することも概ね可能である見通しがついた.第一原理計算とベイス最適化を組み合わせた安定構造探索システムの検証のためには,実際に計算負荷の大きい第一原理計算を実行する必要があり,少し時間を要したが見通しがついた.また,ベイズ最適化に有効な記述子の開発にも少し時間を要したが,構造緩和前の記述子を用いて構造緩和後のエネルギーを予測し安定構造を探索することは,これまでの経験上容易ではなく,時間を要することは想定済みである.本年度のシステム構築および記述子開発により,様々な添加元素を含む系の計算に移行できる.2019年度は,[1]添加元素探索および[2]粒界近傍でのLi拡散シミュレーションを実施する.[1]これまでは配置パターンのみの探索であったが,添加元素種およびそれらの置換サイトの自由度が増え,それらを含めた空間探索が必要となる.まずはTiサイトへの遷移元素置換に限定し,安定な置換サイトを効率的に探索可能な記述子を開発する.その上で,(添加元素種)×(配置パターン)×(置換サイト)の空間探索を実行し,安定構造においてLa-rich層とLa-poor層とでLa占有率の差が大きくなるものを見つける.[2]これまでに探索した結晶安定配置パターンについて粒界モデルを構築し,安定粒界構造を探索した後にLi拡散シミュレーションを実行する.(理由)外国語論文校閲として計上していたが,論文校閲を利用しなかった.

また,外国旅費として計上していたが, PC購入の必要が生じたためにPC購入を優先したために差額が生じた.(使用計画) 2019年度の大型計算機使用料として使用する.
移植免疫におけるケモカインの関与

急性移植片対宿主病(GVHD)は、主にドナー由来細胞障害性T細胞(CTL)により生じるとされているが、どこでCTLが分化するかわかっていなかった。私たちは、GFP陽性T細胞をドナーとして用いた無放射線照射下マウス急性GVHDモデル(B6-BDF1モデル)で、ホスト体内でのドナー細胞の追跡調査を施行したところ、驚くべきことに二次リンパ臓器である脾臓やリンパ節よりも早期に腸管粘膜に存在するパイエル板にドナーT細胞が流入し、その場で活性化され、CTLへと分化することがわかった。そしてこのパイエル板でのドナーT細胞のホスト抗原に対するアロ免疫応答がGVHDの発症の鍵を握っていることがわかった。ドナーT細胞のパイエル板への流入を阻止した場合、つまり1)腸管粘膜固有層に存在するリンパ球が主に発現しているケモカインレセプターであるCCR5遺伝子をドナーT細胞から欠損させた場合、または2)腸管に特異的に発現している接着分子であるMAdCAM-1とそのレセプターであるインテグリンα4β7との相互作用をホストにMAdCAM-1抗体を投与することにて阻止した場合、また3)パイエル板形成に必須である胎生期14日目のIL-7とIL-7Rの相互作用を阻止してパイエル板のみが欠損しているマウスを作製し、そのマウスをホストとして用いた場合において、GVHDの発症を阻止することができた。この効果は放射線照射したマウスモデルにおいても、またMHCクラスIのみが異なる急性GVHDマウスモデルでも同様の結果が得られた。したがってパイエル板でのドナー細胞のCTLへの分化を抑制することが今後のGVHDの治療方針になりうると考えられた。急性移植片対宿主病(Graft-versus-host disease : GVHD)は、悪性腫瘍、特に血液系悪性腫瘍に対して最も有効的な治療法として考えられている骨髄移植の際の致死的併発疾患であり、腸管上皮、胆管上皮、皮膚上皮が主な標的となる。主にドナー由来のCD8+Tリンパ球がホスト由来の樹状細胞(dendritic cells : DC)により活性化され、傷害担当細胞(cytotoxic T cells : CTL)に分化し、臓器傷害をもたらすとされているが、生体のどこでホストの同系(アロ)抗原に対し特異的に反応するCTLが誘導されるのか未だ不明であった。われわれは、まずドナーCD8+Tリンパ球の生体内での追跡調査およびこれらの細胞のそれぞれの時点での機能解析を行った。驚くべきことに、移植後早期に、脾臓やリンパ節ではなく、腸の粘膜にあるパイエル板で、ホストに対するアロ特異的CTLが分化することが解った。また、このパイエル板へのドナー細胞の流入にはCCR5-CCL5相互作用、α4β7-MAdCAM-1相互作用が関わっていることを、ノックアウトマウスでの実験、および抗体実験でそれぞれ証明した。さらにパイエル板欠損マウスでGVHDを誘導し得ないことから、パイエル板へのドナー細胞の流入、そしてその場でのCTLへの分化が急性GVHD発症の鍵であることを証明した。
ヒトｉＰＳ細胞を基盤とした疾患遺伝子の同定

交配を介さずに片アレル遺伝子変異体から両アレル遺伝子変異体への変換を効率よく行うシステムをヒトiPS細胞に応用し、ヒトゲノムに潜む疾患関連遺伝子を交配することなしに両アレル変異体に変換することを目標とした。まず、相同組換え頻度を上昇させるブルーム遺伝子欠損状態をドキシサイクリン添加時に達成できるシステムを構築し、そのブルーム遺伝子欠損状態とCRISPR/Cas9システムを利用してアレル特異的にDNA2重鎖切断を同時に導入すると両アレル変異体への変換効率が上昇することが判明した。これらの結果は、ヒトiPS細胞ゲノムに内蔵する片アレル変異体を両アレル変異体へ効率よく変換できることを示した。ヒトiPS細胞は、樹立された細胞ごとに遺伝的バックグランドが異なるだけでなく、多くの表現型に影響を与える劣性変異を内蔵している。つまり、樹立されたiPS細胞ごとに両アレル変異導入が可能な細胞に変換させなければならない。そのために、マウスES細胞で成功したTetカセットを有するターゲッティングベクターを準備し、ヒトブルーム遺伝子をドキシサイクリンで制御できるアレルに変換する。ブルーム遺伝子を抑制すると体細胞で組み換え頻度が上昇し、片アレル変異から両アレル変異効率が上昇することは知られている。ヒトiPS細胞へのターゲッティングの効率は著しく低いので、ブルーム遺伝子の翻訳開始点が存在するエクソン2を認識するTALEN(Transcription Activator-Like Effector Nuclease)を用意し、ヒトiPS細胞への片アレルターゲッティングの効率を上昇させることに成功した。TALENを用いることで片アレルターゲッティングに成功したが、ドキシサイクリンでブルーム遺伝子の発現を制御するためには、ターゲッティングベクターを両アレルに挿入しなければならない。現在までのところ、頻度は低いが、一度のトランスフェクションで両アレルにターゲッティングベクターが挿入された例が観察されている。この両アレルターゲッティングの効率を上昇させることが今後の課題である。交配を介さずに片アレル遺伝子変異から両アレル遺伝子変異への変換を効率よく行うシステムをマウスES細胞で樹立したので、この原理をヒトiPS細胞に応用し、ヒトゲノムに潜んでいる疾患関連遺伝子を交配することなしに、両アレル変異体に交換することを目標に実験を行った。(1)ヒトiPS細胞のブルーム遺伝子改変による両アレル変異導入可能細胞への変換H25年度にTetカセット自体の改変を行い、そのカセットをブルーム遺伝子に挿入した。最初にTetカセットの挿入効果を確認するためにドキシサイクリン非添加時のブルーム遺伝子の発現を調べたところ正常であることが判明した。旧Tetカセットは、ドキシサイクリン非添加時においてもブルーム遺伝子の発現が低下したので、新しいTetカセットの方が有利であることが証明された。さらにドキシサイクリン添加したところ、ブルーム遺伝子の発現が低下していることが判明した。なお、化学物質によるブルームタンパク質活性の検討実験であるが、化学物質添加において細胞増殖が影響受けたので、化学物質の濃度を含め検討中である。(2)ゲノムに内蔵する劣勢変異のホモ接合体化のモデル実験片アレルのAAV遺伝子座に薬剤選択カセットを挿入し、ホモ接合体化するかどうかを確認したところ、そのようなクローンが獲得できた。交配を介さずに片アレル遺伝子変異から両アレル遺伝子変異への変換を効率よく行うシステムをマウスES細胞で樹立したので、この原理をヒトiPS細胞に応用し、ヒトゲノムに潜んでいる疾患関連遺伝子を交配することなしに、両アレル変異体に変換することを目標に実験を行った。ゲノムに内蔵する劣性変異のホモ接合体化のモデル実験片アレルのAAV遺伝子座にNeoとPuro遺伝子がプロモーターに対して逆向きに配置されたレポーターを挿入した。NeoとPuro遺伝子の外側は逆向きのloxp配列が配置されている。ブルーム遺伝子をドキシサイクリンでオフにした状態で交差反応を検討した。さらにCRISPR/Cas9システムを利用してアレル特異的にDNA2重鎖切断を導入し同時にCREも導入したところ、ブルーム遺伝子オフ状態でCRISPR/Cas9でDNA2重鎖切断を導入した時だけホモ接合体化が促進された。ゲノム領域を探索したところ、CRISPR/Cas9システムでDNA2重鎖切断を導入した近傍に交差が起きていることが判明した。これらの結果は、ヒトiPS細胞ゲノムに内蔵する片アレル変異を両アレル変異体に変換できることを示しているので、AAV遺伝子座以外でも同様の現象が起きるか検討中である。今後、レポーターがホモ接合体化される時に、ヒトゲノムに潜んでいる疾患関連遺伝子も同時にホモ接合体化される可能性があり、その表現型を解析することにより未知の疾患関連遺伝子が同定されることが期待される。

最初にTetカセットの挿入効果を確認するためにドキシサイクリン非添加時のブルーム遺伝子の発現を調べたところ正常であることが判明した。旧Tetカセットは、ドキシサイクリン非添加時においてもブルーム遺伝子の発現が低下したので、新しいTetカセットの方が有利であることが証明された。さらにドキシサイクリン添加したところ、ブルーム遺伝子の発現が低下していることが判明した。(2)ゲノムに内蔵する劣勢変異のホモ接合体化のモデル実験片アレルのAAV遺伝子座に薬剤選択カセットを挿入し、ホモ接合体化するかどうかを確認したところ、そのようなクローンが獲得できた。以上の結果は、ゲノムに内蔵する劣勢変異をホモ接合体化し、表現型解析するための優れたシステムであると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学、発生工学(1)ゲノムに内蔵する劣勢変異をホモ接合体化への変換の効率の検討モデル実験で片アレル変異から両アレル変異体へ変換したクローンが得られたが、その頻度の検討がなされていないので、頻度を測定する。(2)表現型解析ヒトiPS細胞が未分化のまま存在できないような表現型について検討していく。H24年度にTALENを用いたブルーム遺伝子への片アレルターゲッティングには成功した。ただ、現在のところ、両アレル同時にTetカセットが挿入されることは、ごく稀である。本来ドキシサイクリンでブルーム遺伝子の発現を制御するためには両アレルにTetカセットを挿入する必要があるので、その挿入効率を高める必要性がある。Tetカセットをブルーム遺伝子に挿入したところ、ドキシサイクリンの添加前からブルーム遺伝子の発現が低下していた。そこでTetカセット自体の改変を行い、ブルーム遺伝子にこの改変したTetカセットを挿入したところ、ブルーム遺伝子の発現が正常であるTetカセットの構築に成功した。今後、この“改変Tetカセット"を利用してプロジェクトを進める予定である。1“改変Tetカセット"の挿入によりブルーム遺伝子の制御が可能になったと思われるので、両アレルに“改変Tetカセット"を挿入し、ブルーム遺伝子の発現を低下させるためドキシサイクリンを添加後、姉妹染色体間の組み換え頻度が上昇しているかどうか検討する。2効率よく“改変Tetカセット"をブルーム遺伝子に挿入するためにTALENベクターを改変する。具体的には、TALENのN末とC末を短くし、活性を上昇させてみる。さらにFok1部分をより活性の高いものへと変換してみる。
明清時代の文書制度運用に関する研究

(財)東洋文庫、国立公文書館内閣文庫、東京大学東洋文化研究所等における官蔵書や幕友秘本、或いは胥吏の用いた手引書類の調査・収集・比較検討から、本研究に着手した。その結果、既に良く知られた『幕学挙要』・『入幕須知』所収諸文献等以外に、『奏摺規式』・『宦郷要則』等の公文書雛形を記載する書物、また従前殆ど研究利用されることが無かった『通本簽式』・『部分簽式』等の抄本数種を参閲することができ、明清時代文書処理手順の実体解明に貴重な手掛かりを得た。それらの分析により得られた成果の一部として、特に明末萬暦朝の公文書機構に関わる『本学指南』の分析を中心にまとめた論文「『本学指南』の歴史的性格-明代行政文書ハンドブック-」(本報告書、裏面所掲)を既に発表している。論中、掲帖が広くメモ・書き付け等としての性格を持つことなどを新たに指摘した。実務担当者の手引書が当事者間で抄伝されるものであろうことは容易に想像されるが、『部院』・『部本』・『通本』の各簽式相互間、また『繕摺款式』と『奏摺章程』の間にそれぞれ共通記述が見られ、何らかの形での相互の抄伝関係が確認できた。就中、内閣附設の批本処や票簽処で実際に使用された業務ガイドブック(の写し?)と思われる各簽式は、内容の専門性もさることながら各々が相当の分量に上り、継続的に分析を進めることが今後の課題となっている。テクニカルタームの解明から開始する必要があると考える。この他、長らく入手困難であったSilas, H. L. Wu.の清代上奏文機構に関する専著や、明清政治制度史関連諸論考、また政治制度改革の一環として文書制度につき提言している高拱の文集(部分)等も入手し、今後の検討材料に加えることができた。
日本・中国の伝統地域社会における社会関係資本の比較研究

本研究のキーワードである社会関係資本(Social Capital)とは、「信頼、ノルマ、人的ネットワークのように、円滑な協調行動を生み出すことによって社会を維持し改善することに資する社会組織の特質」と定義される。本研究では、この社会関係資本が、コモンズ(Commons)などの在地の共的な社会システムのなかでどのような形態で存在し、またどのように機能しているのかについて明らかにした。具体的には、本研究の調査地においてフィールド・ワークを行い、人々の強固な紐帯を必要不可欠とする組織態(社会、経済、政治、宗教、福利厚生など生活全般にわたる共同の組織の管理システム、活動、規則など)を、インタビューや参与観察、映像記録、文献資料収集によって精緻に実体化した。結果、本研究ではまず第1に、日本と中国の伝統地域社会において社会関係資本によって支えられたコモンズを素材に、人々の強固な紐帯を必要不可欠とする組織態を考察し、その社会における紐帯の存在形態の全体性を分析した。さらに第2に、その紐帯のベースとなる信頼、ノルマ、人的ネットワークなどによって維持されたコモンズの全体像を明らかにした。そとて第3に、日中両国の状況を比較することによって、それぞれの共的あり方、また、その仕組みの異同を明らかにした。このような調査研究とともに、当該研究期間を通じて研究成果の公開も行った。具体的には、本研究の成果を、国内外の関連シンポジウムで発表するとともに、雑誌論文6点、学会発表9点、書籍9点発表し、最終年度には研究成果報告書(冊子体)を刊行した。本年度は、本研究の調査候補地(石川県加賀市、新潟県小千谷市)において、フィールド・ワークを行い、人々の強固な紐帯を必要不可欠とする組織態(社会、経済、政治、福利厚生など生活全般にわたる共同の組織の管理システム、活動、規則など)を、インタビューや参与観察、映像記録、文献資料収集によって精緻に実体化した。その結果、強固な人的紐帯と共同性を不可欠をする社会、経済、政治などに関する組織態を、当該社会において、概括的に把握することができた。まず、石川県加賀市では片野鴨池という共有資源をめぐる組織態の情報(組織名、構成員数、構成員名、構成員の続柄、構成員の年齢、組織図、組織運営の費用額、費用負担、組織の目的、規則、運営方、リーダーの選出法、合意形成法、組織の活動の頻度、組織への参加状況、組織の歴史的変遷、組織への関与の任意性、組織に対する住民の意識等)を収集した。それにより価値観や目的が異なる多様なアクターの共存と社会関係資本との関連という、重要な研究の方向性を得ることができた。さらに、新潟県小千谷市において闘牛、錦鯉という地域アイデンティティーとなる伝統的文化資源をめぐる組織態の情報を収集した。それにより、過疎や高齢化という地域社会の弱体化する状況、さらに、震災(新潟県中越地震)という非常事態にあって、伝統的文化資源が、人々の紐帯と強く関連する信頼やネットワークなどの社会関係資本を創出、強化するという、重要な研究の方向性を得ることができた。本年度は、本研究の調査候補地においてフィールド・ワークを行い、人々の強固な紐帯を必要不可欠とする組織態(社会、経済、政治、福利厚生など生活全般にわたる共同の組織の管理システム、活動、規則など)を、インタビューや参与観察、映像記録、文献資料収集等によって精緻に実体化した。その結果、強固な人的紐帯と共同性を不可欠とする社会、経済、政治などに関する組織態を、当該社会において総合的に把握することができた。具体的には、まず、新潟県小千谷市においては、昨年度に引き続き闘牛、錦鯉という地域アイデンティティーとなる伝統的文化資源をめぐる組織態の情報を収集した。それにより、過疎や高齢化という地域社会の弱体化する状況、さらに、震災(新潟中越地震)復興活動において、伝統的文化資源が、人々の紐帯と強く関連する信頼やネットワークなどの社会関係資本を創出、強化するという重要な研究の方向性をさらに深めることができた。中国浙江省

開化では、根芸という地域資源の新しい創出運動をめぐる組織態の情報(組織名、構成員数、構成員名、構成員の続柄、構成員の年齢、組織図、組織運営の費用額、費用負担、組織の目的、規則、運営法、リーダーの選出法、合意形成法、組織の活動の頻度、組織への参加状況、組織の歴史的変遷、組織への関与の任意性、組織に対する住民の意識等)を収集した。それにより工芸を通した地域発展における多様なアクターの共存と競合、それと信頼などの社会関係資本との関連という、重要な研究の方向性を得ることができた。平成18年度は、本研究の調査候補地においてフィールド・ワークを行い、人々の強固な紐帯を必要不可欠とする組織態(社会、経済、政治、宗教、福利厚生など生活全般にわたる共同の組織の管理システム、活動、規則など)を、インタビューや参与観察、映像記録、文献資料収集によって精緻に実体化した。具体的には、新潟県小千谷市において、昨年度に引き続き闘牛、錦鯉という地域アイデンティティーと結びつく伝統的文化資源をめぐる組織態の情報を収集した。それにより、過疎や高齢化という地域社会の弱体化する状況、さらに、震災(新潟中越地震)復興状況において、伝統的文化資源が、人々の紐帯と強く関連する信頼やネットワークなどの社会関係資本を創出、強化するという重要な研究の方向性を、さらに深めることができた。また、当該年度においては、そのネットワークが現在拡大され、地域を越えて生成されている状況を新しく発見できた。それは日本国内にとどまらず、この地の伝統的文化資源(錦鯉)を受容した海外にまで広がっており、結果、従来のコミュニティーを基盤とした社会関係資本から、アソシエーションを介したネットワークを基盤とする社会関係資本への移り変わりという重要な論点を導き出すことができた。このような調査研究とともに、本年度は研究成果の公開も行った。具体的には、昨年までの本研究の成果を、日本の関連学会(第33回環境社会学会セミナー、日本文化人類学会第40回研究大会)で発表するとともに、国際会議(2006.4.26-30「中国古村落保護国際シンポジウム」:於中国・西塘、2007.3.18-23「国際会議・現代都市発展と文化伝承:於中国・広州」)などで発表した。平成19年度は、本研究の調査候補地においてフィールド・ワークを行い、人々の強固な紐帯を必要不可欠とする組織態(社会、経済、政治、宗教、福利厚生など生活全般にわたる共同の組織の管理システム、活動、規則など)を、インタビューや参与観察、映像記録、文献資料収集によって精緻に実体化した。
高等植物3量体Gタンパク質の機能解析

(1)イネ3量体Gタンパク質の発現場所の解析イネ3量体Gタンパク質αサブユニット遺伝子(RGA1)遺伝子のプロモーター領域(上流900bp)から第3エキソンまでを含む断片に、GUS遺伝子を連結させた形質転換イネを作出した。成熟したイネの茎頂、受粉後3日目の球状胚、受粉後1週間目(第1葉分化期)の茎頂、第1葉原基、幼根原基には、GUS活性は検出されなかった。発現が確認された組織は、胚盤上皮細胞、アリューロン層、伸長節間、節、発達初期の外穎と内穎、および成熟した花粉である。これらの結果より、植物型Gタンパク質は細胞伸長や分泌等の輸送に関与し、細胞分裂には関与しないと推定した。(2)3量体Gタンパク質が関与するシグナルの同定植物3量体Gタンパク質が関与する植物ホルモンとして、ジベレリンに着目し、ジベレリン添加後のαアミラーゼの誘導機構を解析した。イネアリューロン層において、ジベレリン添加後、GAMybとαアミラーゼの転写産物は、野生型に比べ、大黒d1では抑制されていた。このことは、イネアリューロン層では、3量体Gタンパク質は、ジベレリン情報伝達に関与し、転写因子であるGAMybの発現を制御していると考えられた。(3)活性型αサブユニットの作出とその機能解析In vitro mutagenesis法を用いて、αサブユニットに、恒常的に活性型を示すと予想される改変遺伝子を作出した。R191C、Q223L、A356Sの変異体は、GTP結合能を有し、かつ、GTPase活性は、消失していた。このことは、恒常的に活性型の変異体が作出で来たことを示した。(5)遺伝学的手法による大黒d1と類似の表原型を示す変異体の変異遺伝子の単離イネ矮性変異体d11の変異遺伝子の単離を、マップベースクローニング法を用いて行っている。染色体4番の長椀に位置するd11座は、RFLPマーカーL353より0.12cM(7個体)、C559より0.15cM(9個体)に位置することを明らかにした。
筋原性血管応答におけるイオン輸送分子の局在・活性制御とその異常が導く病態機序

心臓、腎臓、脳など主要細動脈の筋原性収縮は、末梢血管抵抗の調節や血流の自動調節などに重要な役割を果たしているが、その分子機構は未だ不明な点が多い。本研究では、血管のイオン輸送分子可視化マウスの開発により、筋原性収縮の分子機構についてイオン輸送分子の局在・機能制御の面からの解明を試みた。血管平滑筋αアクチンプロモーターを用い、血管NCX1可視化マウスおよび細胞内Ca2+シグナル可視化マウスを得た。また、PIP5Kβノックアウトマウスでは筋原性収縮が抑制されており、NCX1の遺伝子発現も低下していたことから、PIP2のNCX1発現調節が筋原性収縮に関与する可能性が示された。心臓、腎臓、脳、腸間膜など主要細動脈の筋原性収縮(myogenic tone)は、末梢血管抵抗の調節や血流の自動調節などに重要な役割を果たしているが、その分子機構は未だ不明な点が多い。これまでに申請者は、様々なイオン輸送分子(NCX1, TRPC3など)やプロテインキナーゼが筋原性収縮に関与することを示す結果を得ており、筋原性収縮の分子機構を理解するためには、収縮機能と共にイオン輸送分子間の機能連関ならびにその制御機構を時空間的に、統合的に解析することが重要であると考えている。本研究では、血管平滑筋細胞を標的としたイオン輸送分子可視化マウスやイノシトールリン脂質可視化マウスを開発することにより、筋原性収縮の分子機構とその破綻による病態機序について、イオン輸送分子の局在・集積・機能制御の側面から明らかにすることを目的としている。平成25年度は、ライブイメージング解析に用いるための血管平滑筋特異的可視化マウスとして、血管平滑筋NCX1可視化マウス、細胞内Caシグナル可視化マウス、ホシホイノシチド局在可視化マウスの作製に成功した。現在、これらマウスの腸間膜動脈に生理的灌流圧(0120 mmHg可変)を負荷したときのNCX1局在および細胞内Ca濃度変化について解析を進めている。これまでに申請者は、様々なイオン輸送分子(NCX1、TRPCなど)やプロテインキナーゼが筋原性収縮に関与することを示す結果を得ており、筋原性収縮の分子機構を理解するためには、収縮機能とともにイオン輸送分子間の機能連関ならびにその制御機構を時空間的に、統合的に解析することが重要であると考えている。平成26年度は、血管平滑筋NCX1可視化マウスおよび細胞内Caシグナル可視化マウスを用いて、これらマウスの腸間膜動脈に生理的灌流圧(0120 mmHg可変)を負荷したときのNCX1局在および細胞内Ca濃度変化を測定し、筋原性収縮時のNCX1局在および細胞内Ca濃度変化の測定系を確立した。現在、これらを同時測定するため、RCaMPとの融合タンパクを高発現したマウスを作製している。本研究では、血管平滑筋細胞を標的としたイオン輸送分子可視化マウスやイノシトールリン脂質可視化マウスを開発することにより、筋原性収縮の分子機構とその破綻による病態機構について、イオン輸送分子の局在・集積・機能制御の側面から明らかにすることを目的としている。最終年度は、PIP2産生酵素であるPIP5Kβのノックアウトマウスの腸間膜動脈に生理的灌流圧(0120 mmHg可変)を負荷したときの筋原性収縮を測定し、野生型マウスに比較して筋原性収縮が抑制されることを見出した。さらに、本マウスの血管ではNCX1の遺伝子発現が低下していたことから、PIP2のNCX1発現調節が腸間膜動脈の筋原性収縮に関与する可能性が示された。

平成26年度は、前年度に作製した各種可視化マウスを用いて、薬物処置や遺伝子改変導入実験を行うことにより、筋原性収縮の分子機序を受容体刺激収縮と比較することを計画していた。これまでに、血管平滑筋NCX1可視化マウスおよび細胞内Caシグナル可視化マウスを用いて、これらマウスの腸間膜動脈に生理的灌流圧(0120 mmHg可変)を負荷したときのNCX1局在および細胞内Ca濃度変化を測定し、筋原性収縮時のNCX1局在および細胞内Ca濃度変化の測定系を確立している。また、これらマウスを用いて血管肥厚モデルの作製も平行して進めており、おおむね順調に進展していると考えられる。薬理学平成27年度は、平成26年度に実施してきた各種可視化マウスでの筋原性収縮の測定を引き続き行う予定である。さらに、これらマウスで作製した血管肥厚モデル、DOCA食塩高血圧モデル、糖尿病モデルでの筋原性収縮とNCX1局在、細胞内シグナル変化の測定に力を入れ、筋原性収縮の破綻による病態機序の解明を目指す。平成25年度は、ライブイメージング解析に用いるための血管平滑筋特異的可視化マウスの作製を計画していた。具体的には、血管平滑筋αアクチンプロモーターを用い、CaセンサーGCaMP6(細胞内Caシグナル可視化マウス)、GFP誘導体標識NCX1、TRPC3およびTRPC6(輸送分子可視化マウス)、PI(4,5)P2センサーGFP-PLCδ-PHおよびPI(3,4,5)P3センサーEGFP-Btk-PH(ホスホイノシチド局在可視化マウス)を血管平滑筋特異的に発現するトランスジェニックマウスを作製する計画であり、これまでに、血管平滑筋NCX1可視化マウス、細胞内Caシグナル可視化マウス、ホシホイノシチド局在可視化マウスの作製に成功している。細胞内Caシグナル可視化マウス、ホシホイノシチド局在可視化マウスについてはTet-on systemを用いているため、プローブ発現量を誘導調節できる。現在、これらマウスの腸間膜動脈に生理的灌流圧(0120 mmHg可変)を負荷したときのNCX1局在および細胞内Ca濃度変化について解析を進めており、おおむね順調に進展していると考えられる。TAC社製共焦点ユニットシステムが必要となり、前倒し請求(500,000円)を行って購入したが、端数が出たために次年度使用額が生じた。平成26年度は、昨年度に得られた血管平滑筋特異的可視化マウスの腸間膜動脈を用い、血管径と蛍光変化の同時測定を引き続き行うことにより、筋原性収縮におけるイオン輸送分子間の機能連関とその制御機構について検討する。また、各種可視化マウスの腸間膜細胞脈を用い、筋原性収縮と受容体刺激収縮(α1、5-HT)の分子機序について、細胞内Ca動態、イオン輸送分子の膜移行、ホスホイノシチド動態の側面からイメージング解析する。特異的NCX阻害薬(SEA0400、YM-244769)、特異的TRPC3阻害薬、ホスホイノシチド代謝修飾薬(U73122、LY294002、Heparin、CRT359)などを用いた薬物添加実験ならびにNCX1、TRPC3、TRPC6、Na,K-ATPaseα2の遺伝子欠損マウスや平滑筋特異的高発現マウス(野生型・ドミナントネガティブ変異型)、PIP2産生酵素であるPIP5K(ホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼ)の遺伝子欠損マウスの各種可視化マウスを交配による遺伝子導入により作製し、これら遺伝子改変導入による筋原性収縮の分子機序に及ぼす影響を受容体刺激収縮の場合と比較する。
腫瘍FDG-PETにおけるテクスチャ解析の有用性の検討と標準化に向けての試み

本研究では、悪性腫瘍の診断を目的としたF-18-Fluorodeoxyglucoseを用いたpositron emission tomography (FDG-PET)検査において、FDGの悪性腫瘍への不均一な集積を定量化する手法であるテクスチャ解析の有用性を検討するために、臨床画像および不均一腫瘍をモデルとしたファントムを用いた評価を行うことを目的とする。ファントム評価は実際のPET-CT装置を用いて撮像した画像を用いた検討を行うことによって装置間の違いを検討することを目標とする。
竹筋コンクリートの合理的設計方法の確立

竹林保有者の高齢化に伴う放置竹林の増加は深刻な社会問題であり,竹材をコンクリート補強材として有効利用することが可能となれば,環境面における貢献の一助となる.本研究では孟宗竹および女竹を対象として,コンクリート補強材としての適用性を検討した.すなわち,竹材の引張強度特性を明らかにするとともに,これを補強材とした床版を作製しその押抜き強度を測定した.その結果,耐力に関しては十分に適用可能であることや,高い精度で設計が出来ることも明らかとなった.竹林保有者の高齢化に伴う放置竹林の増加は深刻な社会問題であり,竹材をコンクリート補強材として有効利用することが可能となれば,環境面における貢献の一助となる.本研究では孟宗竹および女竹を対象として,コンクリート補強材としての適用性を検討した.すなわち,竹材の引張強度特性を明らかにするとともに,これを補強材とした床版を作製しその押抜き強度を測定した.その結果,耐力に関しては十分に適用可能であることや,高い精度で設計が出来ることも明らかとなった.既往の研究において竹材の引張強度を求めたケースはあるが,いずれも竹材をドッグボーン状に加工した微視的な強度であり,竹筋コンクリート部材としての強度性状を明らかにするには使用する状態での強度測定が必要である。竹材の引張強度を求めるためには鉄筋の引張試験に準じることが合理的となるが,その場合に二つの課題が挙げられた。一つは,竹材には空洞があるために引張試験の握り部において,そのグリップカに耐えられずに圧壊する点,もう一つは竹材の表皮が滑らかであることにより握り部での滑りが生じる点であった。平成18年度は予備実験の結果,握り部における竹材の空洞中にコンクリート用のメタルキャッピング材を充填することで圧壊を防ぐことが可能であることを明らかにした。また引張試験中に荷重に応じてグリップペダルを人力により締め付ける簡易的な方法で滑りの防止に成功した。具体的な方法を下記に示す。山口県下関市内から伐採した118本の女竹に対して,前述の方法により引張試験を実施した。伐採時期は竹材が冬眠状態に入る11月以降とした。実験要因は竹材の乾燥状態,平均外径および平均内径とした。乾燥状態については気温20°C,湿度45%の高温養生室にて質量変化がなくなるまで乾燥させた竹材および伐採数目以内の竹材を水準とした。その結果得られた主な結論は以下の通りである。(1)空洞を有する女竹の引張破壊荷重は、メタルキャッピング方式による空洞補填、および荷重に追随したグリップ力の増加により測定可能となった。(2)女竹の引張強度は小さいが。引張破壊荷重はSR235-φおよびSD295A-D6の降伏点荷重の範囲とほぼ同様である。(3)女竹の引張破壊荷重はバラツキが大きいため,乾燥させて使用することが望ましい.乾燥させることにより引張破壊荷重が増大しバラツキも小さくなる。(4)上記の原因は波形形態にあり、乾燥させた場合は部分破壊する確率が高くなるため強度性状が改善されると推察される。今年度は孟宗竹のコンクリート補強材としての適用性について検討した。昨年度の研究では女竹を対象にその強度性状などを明らかにしたが,強度的に大きな弱点があるため,今年度は引張強度がより大きいと考えられる孟宗竹を対象とした。まず,基礎データとして孟宗竹の引張強度特性を実験的に求め,さらにこれを補強材とした竹筋床版を作製し部材強度を測定した。要因として,竹材の量および格子状に組んだ竹材の交点の樹脂による強化の有無である。これは梁として用いる場合は竹材にコンクリートとの付着強度が期待できないため,竹材を面状に組むことにより機械的な定着を図ったものである。同時に,竹材が脆性破壊を示すという問題点の解決策にもなり得る。実験結果は既往の算定式へ適合させて解析した。さらに,竹材の引張強度は含水状態の影響を受けることが明らかとなったため,使用前に完全に乾燥させた孟宗竹がコンクリート中でどの程度吸水するのかを,水セメント比の異なるコンクリート中に入れて確認した。その結果として,下記の点が主要な結論として明らかとなった。すなわち,(1)孟宗竹の平均引張強度は112.1N/mm^2,変動係数は9.4%と,女竹の引張強度の約2倍でありバラツキも小さい。(2)孟宗竹の吸水性を考慮すると,コンクリートの水セメント比は40%以下が望ましい。また,コンクリート中で一度吸水した孟宗竹は,材齢の経過に伴い再乾燥する傾向にある。(3)孟宗竹を補強材として床版を作製する場合,交点の樹脂結合は強度発現に関して極めて有効であり,その補強効果により床版の破壊形態は「曲げ破壊」から「押抜きせん断破壊」へ移行する。(4)土木学会示方書式を用いた理論値により安全側での設計が可能と考えられる。これまでの結果において,竹材はいずれの種類においてもその含水率により引張強度が異なることが判明しており,今年度はコンクリート中で竹材の含水状態を長期的に測定した。その結果,コンクリート部材に外部からの水分の供給がなく,乾燥もしない定常状態の場合,コンクリート内部の竹材は初期材齢において一度吸水し,その後は水和反応の進行による自由水の減少に伴って再び乾燥していくことが明らかとなった。

また,懸念された竹材の腐食についても気中とコンクリート中における長期腐食状況を観察・確認したが,本実験においては腐食が全く発生しておらず極めて健全な状況が確認された。設計方法の確立の一環として,呼び径の異なる異形棒鋼(SD295A)を用いて算定したコンクリート床版の押抜きせん断強度の理論値を,実際に実験により求めた床版の強度と比較した。土木学会式による計算結果が最も精度良く算定できることがわかった。孟宗竹を補強材とした床版の押抜きせん断強度は,公称直径6mm(D6)の異形棒鋼を主鉄筋とした場合の理論値とほぼ同程度となった。汎用性の高い13mm(D13)に対しては理論値に対して60%程度の強度となり,鉄筋と同程度の強度を持たせるには,床版厚を増加させるなどの対策が必要となることがわかった。これらのことより,面部材へ適用する場合は竹材を格子状に組むことによる効果から,竹材単体の引張試験での結果よりも高い引張強度を見込んで設計できることが明らかとなった。また,設計で必要なヤング係数についても実験的に求め,鉄筋の約16分の1であることが判明した。部材の剛性を高めるには新たな工夫が必要となる。総括して,低強度のコンクリート部材の補強材としては十分に使用できる可能性があることを示すことが出来た。
非線形微分方程式の定性解析の新機軸：非線形振動理論の新たな局面を迎えて

研究課題「非線形微分方程式の定性解析の新機軸:非線形振動理論の新たな局面を迎えて」を遂行するために,非線形Sturm-Liouville微分作用素(非中立型)あるいは中立型微分作用素(遅れあるいは進みの関数変数を含んだ)主要部とする種々の微分方程式やそれらの方程式系に対して,(a)非線形微分方程式の振動性の特徴付け, (b)非振動型の微分方程式に非摂動項を付加したときの解への影響,(c)様々な微分方程式の非振動性(非振動解の存在と無限遠における漸近挙動)を解析するための正則変動関数論の活用(正則変動関数とは, 1930年にセルビアのJ. Karamataによって創始されたある基準に従って分類されたクラスの関数族の総称である), (d)非振動解の存在など貴重な情報を提供する非線形Riccati方程式と非線形微分方程式の非振動性との関連,という主に4つの課題に焦点当てた研究を実施した.[研究実施の具体的な内容と成果][1]情報収集と情報交換の実施:最近の話題になっている宇宙物理学や原子物理学に現れる非線形数理モデル(非線形微分方程式)に対して,知られている既存の結果を体系的に纏め,証明に利用されている数学的な手法や数値解析をはじめとする物理的な手法を網羅した.情報収集に関しては,インターネットが主であったが,最も価値があり先見的な研究成果の予想ができたのが,同分野の国内外の研究者からの情報であった.[2]論文策定:研究経過を定期的にこの分野の一級の専門家である草野尚教授とスロバキアのJaroslav Jaros,さらにセルビアのJelena V. Manojlovicに報告して批判と助言を求めた.[3]研究成果発表:Riccati方程式と考究の対象としている微分方程式との関連に関する興味深い論文を執筆した.[理由]上記の通り先端的で興味深い研究成果を収めている.今後も更なる努力を重ね研究成果を挙げ各種の研究集会で研究成果を発表したいと考えている.平成31年度(令和元年度)に開催される国際研究集会,国内で開催される研究集会,さらに日本数学会において研究成果を発表し,同分野の他の研究者から様々な助言と批判を賜り今後の研究の進展に拍車をかけ,困難が予想される研究成果をいち早く導きたいと願っている.研究課題「非線形微分方程式の定性解析の新機軸:非線形振動理論の新たな局面を迎えて」を遂行するために,非線形Sturm-Liouville微分作用素あるいは中立型微分作用素を主要部とする様々な微分方程式や方程式系に対して, (a)非線形微分方程式の振動性の特徴付け, (b)非振動型の微分方程式に非摂動項を付加したときの影響,(c)様々な微分方程式の非振動性を解析するための正則変動関数論の活用(代表的な関数:緩変動関数,正則変動関数,急変動関数など)という主に3つの課題に焦点を当てた研究を実施した.[研究実施の具体的な内容][1]情報収集:平成28年度は,天体物理学に現れる劣線形版のEmden-Fowler方程式系に対して,既に知られている先行研究の結果を体系的に纏め,証明に利用されている数学的手法及び技術を分類し可能な限り情報を得る作業を行った.情報の収集は,インターネットや他大学の図書館の利用及び関連の研究者からの助言を賜った.[2]研究成果報告と論文策定:研究経過を定期的にこの分野の世界的権威である草野尚教授(広島大学名誉教授,福岡大学)とスロバキアのJ. Jaros教授(コメニウス大学)に報告して批判と助言と求めた.[3]平成28年11月に上記のJaros教授を我が国に招聘し,研究打ち合わせ及び論文策定を行った.[4]研究成果発表:(1)平成28年9月に関西大学で開催された「日本数学会秋季総合分科会(特別講演)」,(2) 9月下旬に島根大学で開催された「常微分方程式の定性的理論ワークショップ」,(3) 10月に富山大学にて開催された「富山解析セミナー2016」,(4) 11月に京都大学数理解析研究所で開催された「常微分方程式の定性的理論とその周辺」において得られた研究成果を発表し好評を博した.[主な研究成果]上記の通りの研究成果を収めている.これらの研究成果を各研究集会において発表し,他の研究者から助言と批判を受けている.以上のことから研究は概ね順調にしていると考えられる.研究課題「非線形微分方程式の定性解析の新機軸:非線形振動理論の新たな局面を迎えて」を遂行するために,非線形Sturm-Liouville微分作用素(非中立型)あるいは中立型微分作用素を主要部とする種々の微分方程式や方程式系に対して,(a)非線形微分方程式の振動性の特徴付け, (b)非振動型の微分方程式に非摂動項を付加したときの解への影響,(c)様々な微分方程式の非振動性を解析するための正則変動関数論の活用(正則変動関数とは, 1930年セルビアのJ. Karamataが無限遠の漸近挙動によって分類したあるクラスの関数族の総称である.)という主に3つの課題に焦点を当てた研究を実施した.[研究実施の具体的な内容]