hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次コミュニケ-ションのための画像の意味抽出

画像伝送に端を発する知的通信方式の一般的な枠組は、送・受信者が共通して有する概念あるいは知識を利用し、選択すべき知識と表示に伴う処理の指示のみを記号として伝送することによって、送信側の画像に則した情報を受信側で再生する方式である。この方式は既得の知識レベルおよび送信される情報のレベルに応じた階層性のある通信研態が考えられる。このため高次コミュニケ-ション分野において重要な一翼を担うものと考えられる。この方式は従来の伝送方式とは異なり、送信側での画像(一般的には伝送情報)の内容の識別あるいは認識が必要とされ、画像の意味を定式化する必要が生じる。そのため、本研究では本年度(1)画像の意味の定式化に関する検討を行った。その結果、一つの手法として、従来の画像処理・理解における階層構造に対応して、意味の階層性が考えられることを示した。意味の表現形式としては論理式を用い、画像が表示している種々のレベル(濃淡分布、エッジ・領域、対象物単位など)の世界モデルに対応を求め、その世界モデルを論理式表現するという過程によって意味記述を得るものとした。(2)このような定式化に伴い、知的通信におけるもう一つの必須概念と考えられる意図の定式化も行った。この場合には“意図"は画像表現のレベル、あるいは画像表現単位の抽象度が対応すると考えられる。“意味"または“意図"といった高次の概念をこのように単純な形で具体化することに満足であるわけではないが、記号を用いた形式的な定義の際に付随する避け難い単純化の一つであると考えている。
グリーン・ツーリズムを支える地域ネットワークの比較研究

平成16年度の予備調査の結果をふまえ、岩手県東和町と神奈川県川崎市、岩手県内のグリーン・ツーリズム支援NPO法人、長野県飯田市、岡山県吉備中央町を対象として次の本調査を実施した。1.各事例におけるグリーン・ツーリズムの展開過程について聞き取りを行った。2.各事例における地域住民の間でのネットワーク作り並びに関係諸団体との協働関係について聞き取りを行った。以上の研究を通じて次の知見が得られた。1.グリーン・ツーリズムの推進は、地域住民グループ、自治体等の公的諸機関、その他の関係諸機関(旅客業者等)の間の良好な関係を必須としている。どの事例においても、(様々な困難を抱えながらも)独自の協働関係が築かれている。2.グリーン・ツーリズムは観光業ないし旅客業としての性格を強く帯びている。しかし、地域資源の掘り起こしやプログラム開発、広報やマーケティングや営業等のノウハウやネットワークは、農村の現場において最も不足している部分である。3.この点で、先進事例では、観光業・旅客業の業務に専門的に関わる組織作り・ネットワーク作りが進んでいる。4.それらの具体的な担い手はNPO法人や第三セクター等、様々であるが、その専門的サポートがあってはじめて、地域ぐるみのグリーン・ツーリズムが十全に展開可能となっている。5.観光業・旅客業の専門的な組織やネットワークの必要性はきわめて高い。各地域の実情に応じて、これをどう実現していくかが、今後、日本のグリーン・ツーリズムの展開にとって重要なポイントになると考えられる。6.と同時に、グリーン・ツーリズムが観光業・旅客業としての側面を持ちながらも、その一方で、地域の主体性とイニシアティブをいかに確保していくかが、これまで以上に大きな課題になると考えられる。山形県、秋田県、岩手県、岡山県、大分県、長野県、岩手県東和町・遠野市、岡山県吉備中央町、大分県安心院町・九重町、長野県飯田市を対象として次の予備調査を実施した。1.各県のグリーン・ツーリズムの現状と課題、代表的事例、行政による支援状況について聞き取りを行った。2.各市町の地域特性ならびにグリーン・ツーリズムの概要、グリーン・ツーリズムにおける自治体等関係諸機関と地域住民との協働関係について、聞き取りを行った。1.グリーン・ツーリズムの推進主体ならびに支援主体として各地にNPO法人が設立されつつあり、グリーン・ツーリズムを支える地域ネットワークにおいて非常に大きな役割を担っている。2.近年の市町村合併や自治体の行財政改革等を背景として、自治体、地域住民グループ、NPO法人等関係諸機関の間でどのように連携・協力していくかが、課題となっている。3.グリーン・ツーリズムの推進のためには、地域資源の評価と活用、プログラムの構築、外部への情報発信やマーケティング等が重要であり、そのための組織的取り組みが課題となっている。4.上記3の課題については、とくに地域の「外」からの視点が求められる。この点で、Uターン者やIターン者が主導的役割を果たしている事例が見られる。5.グリーン・ツーリズムの一形態として、小中高校の体験学習の受け入れが各地に広がっており、大きな潮流をなしている。また、民泊やワーキングホリデー、ラーニングバケーションなど、多様な形態のグリーン・ツーリズムが実践されており、それらに応じて、その地域に独自のネットワークが形成されている。
心房細動の外科的治療を目的とした心房分離手術の基礎的研究

第一の研究目的である左房分離手術の問題点を探るために成犬4頭を用いて実験を行った。実験はウィリアムズらの方法によったが、心室細動より戻らなかった1頭を除いて左房の電気的分離に成功した。急性実験では特に問題となるようなところはなかったが大げさな手術となり、簡単に施行することはできないという点がしいていえば欠点としてあげられた。しかし、技術的には可能であり、臨床的にも十分応用できそうなことがわかった。第二の目的である新しい方法の開発は、結果として失敗に帰した。房室結節とヒス束の電気的連続性及び房室結節の自動能を保ったまま房室結節を心房より電気的に切離する実験を行ったものの、心室細動となった1頭を除き、すべて完全房室ブロックとなり房室結節とヒス束の間の電気的連続性を保つことができなかった。失敗の最大の原因は犬の心臓に比して凍結装置のプローベが大きすぎて広範囲にわたって心房が凍結されてしまい、結果として房室結節まで凍結されてしまったことが考えられた。この点について改良を加える予定である。
石油廃棄物を利用する光化学的有機合成プロセスの開発

申請者は、軽油とヨードメタンおよびテトラフルオロほう酸銀を反応させることにより、軽油中の硫黄化合物をスルホニウム塩の沈殿として回収する「アルキル化沈殿法」を新たな軽油の脱硫法として提案した。本研究では、アルキル化沈殿法により回収したスルホニウム塩を光機能性材料として用いる新規有機合成プロセスを実現することを目的として行った。エポキシドの開環重合は、有機合成上最も重要な高分子合成反応の一つである。この反応は、スルホニウム塩を開始剤として加えて光照射を行えば、スルホニウム塩からのアルキル基の脱離を開始反応として効率的に進行させることができる。ところが、従来のスルホニウム塩は合成が複雑であり、かつ高価である。本研究では、原油の直接脱硫により得られた直留軽油、ならびに残油の接触分解により得られた接触分解軽油をアルキル化沈殿法により脱硫した。得られたスルホニウム塩を重合開始剤としてグリシジルフェニルエーテルの開環重合を行い、その重合開始剤としての活性を調べた。これらのスルホニウム塩を開始剤とすることにより、グリシジルフェニルエーテルの開環重合が速やかに進行し、その活性は従来用いられているスルホニウム塩よりも高いことが分かった。軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩は電子供与性のアルキル基を多数有するため、大きな吸光度をもつ。またこれらのスルホニウム塩の硫黄原子の電子密度は低く、硫黄原子に置換したアルキル基は脱離しやすい性質をもつ。したがって、軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩は、光励起されやすいだけでなく、アルキル基を脱離しやすい性質を有することが分かった。これが、これらのスルホニウム塩の重合開始活性の高い原因である。また、二種の軽油の中では、直留軽油より得られたスルホニウム塩の活性が高いことが分かった。これは、直留軽油より得られたスルホニウム塩が大きな吸光度をもつ多環チオフェン類から構成されており、より光励起されやすいためであることを明らかにした。本研究は、石油燃料の脱硫により得られた廃棄物(スルホニウム塩)を光機能性材料として用いる新規有機合成法を実現することを目的とする。平成17年度は、スルホニウム塩を用いるエポキシドの光化学的開環重合反応について検討した。本反応は、スルホニウム塩からのアルキル基の光化学的脱離を開始反応とするエポキシドからの高分子合成反応である。従来用いられているスルホニウム塩は合成が複雑であり、かつ高価であるなどの問題を有する。本研究では、軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩を開始剤として用いた。原油の直接脱硫により得られた直留軽油、および残油の接触分解により得られた接触分解軽油を対象油とした。これらの軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩は、光照射下(λ>320nm)でグリシジルフェニルエーテル(GPE)の開環重合を速やかに進行させた。得られたポリマーには、光分解による構造の崩壊などは見られなかった。また、その活性は、ジベンゾチオフェンやベンゾチオフェンなどの純試薬のスルホニウム塩よりも高いことが分かった。アルキル基の脱離しやすさ(重合開始活性)は、スルホニウム塩の励起されやすさや硫黄原子の求核性に左右される。軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩は、電子供与性のアルキル基を骨格に多数有するため大きな吸収をもつ。また、分子軌道計算により、これらの化合物の硫黄原子の電子密度は低く、アルキル基を脱離させやすいことが分かった。これが軽油より得られたスルホニウム塩の活性の高い原因である。また、活性は直留軽油より得られたスルホニウム塩の方が高いことが分かった。直留軽油より得られたスルホニウム塩は大きな吸収を有するジベンゾチオフェン類から構成されているため、よりアルキル基を脱離しやすいことによる。したがって、ジベンゾチオフェン類を多く含有する軽油を原料として得られたスルホニウム塩が重合開始剤として適していることが示唆された。これらの研究成果は、論文として投稿中である。

軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩は電子供与性のアルキル基を多数有するため、大きな吸光度をもつ。またこれらのスルホニウム塩の硫黄原子の電子密度は低く、硫黄原子に置換したアルキル基は脱離しやすい性質をもつ。したがって、軽油の脱硫により得られたスルホニウム塩は、光励起されやすいだけでなく、アルキル基を脱離しやすい性質を有することが分かった。これが、これらのスルホニウム塩の重合開始活性の高い原因である。また、二種の軽油の中では、直留軽油より得られたスルホニウム塩の活性が高いことが分かった。これは、直留軽油より得られたスルホニウム塩が大きな吸光度をもつ多環チオフェン類から構成されており、より光励起されやすいためであることを明らかにした。
日本人の食卓を考慮した加工食品中の効率的かつ実用的な動物用医薬品分析法の構築

食品中に残留する動物用医薬品の分析法は、もっぱら未加工非加熱の食品を対象としており、変性した脂質やタンパク質、調味料などから構成された加工食品を分析する方法はほとんどない。そこで、日本食を中心とした加工食品中の残留動物用医薬品について、向流クロマトグラフィーや固相抽出を前処理にLC-MS/MSを分離検出に用いた分析法を検討し、トリフェニルメタン系合成殺菌剤とその代謝物、ベンズイミダゾール系寄生虫駆除剤とその代謝物、サルファ剤、キノロン剤について、効率的かつ実用的な分析法を確立した。未加工未加熱の食品を対象に構築した分析方法を用いて加工食品を分析することは、多様な成分を有するため困難を伴うことが多い。また、調理加工度の高い加工食品中に残留する物質を効率的に精度よく分析する方法は、食文化の違いから、その開発を諸外国に求めることは難しい。このため、本研究は日本人の食卓を考慮した加工食品を対象として、残留する恐れのある動物用医薬品を簡便かつ迅速に同時定量する方法の構築を目的とする。日本食の代表的調理法の1つである『照り焼き』には、熱変性した糖類や脂肪などの他、製品によっては、乳化剤、色素などの食品添加物が含まれており、分析する際に妨害となることが多い。この妨害物質を効率よく除去する方法を開発し、トリフェニルメタン系合成殺菌剤とその代謝物の分析に応用した。この薬剤は観賞魚に用いられるため、養殖水産業での使用を想定した加工食品を対象とした。ウナギ蒲焼きの他に、サケ味噌漬け、サケほぐし身、アユ甘露煮に適用したところ、いずれの検体からも測定を妨害する物質は検出されず、添加回収実験において満足できる結果を得た。また、高速向流クロマトグラフィー(CCC)を動物用医薬品分析へ応用する試みも開始した。この試みは世界的にも先例がないため、まず、基礎検討の一環として、未加熱未加工の食肉、魚、鶏卵、牛乳を対象にサルファ剤分析の前処理に適用した。二相溶媒系には、ヘキサンとアセトニトリルを選択し、円盤型カラムの両端からそれぞれ飽和した二相溶媒をカラム内へ送液する双方向タイプのCCCを用いることにより、脂質の除去が効率よく速やかに行われ、試料の連続処理が可能であった。このシステムにより調製した試験溶液をLC-MS/MS分析に供したところ、食肉と魚については満足できる結果を得たが、鶏卵と牛乳については、再現性に問題があることが判明し、その原因として水分量の関与が推測できた。目的を達するための1つとして、日本食の代表的調理法である『照り焼き』について、タレに由来する夾雑物質を効率よく除去する方法を開発し、平成22年度には、水産物を原料とした加工食品中のトリフェニルメタン系合成抗菌剤分析法を確立した。23年度は、この方法を畜産食品中のベンズイミダゾール系駆虫剤分析へ適用することを試みた。対象薬剤の物性や対象食品が異なることから、未加工・未加熱の食肉を対象として、抽出条件(溶媒、酸やアルカリの添加、脱水など)やLC分離条件など、分析法開発の最終目的が加工食品分析であることを念頭に基礎検討を行った。抽出にはアセトニトリルを用い、中性から弱塩基性条件下で行うことで良好な結果を得て、LC分離条件には、コアシェル型充填剤を使用したLCカラムを採用し、迅速分析が可能な条件を見出した。また、平成22年度に基礎検討を行った高速向流クロマトグラフィーを動物用医薬品分析へ応用することについて、対象とするサルファ剤を5種類から17種類に増やし、加工食品分析に適用した。肉や魚の塩焼き、照り焼き、竜田揚げやフライ、更に茶碗蒸しなど10種類の加工食品に適用したところ、いずれの検体からも測定を妨害する物質は検出されず、添加回収実験において満足できる結果を得た。また、この方法は世界的にも先例がないため、鶏卵を対象として分析法の再現性を検証し、厚生労働省が提唱するガイドラインを満たす結果を得た。

目的を達するための1つとして、日本食の代表的調理法である『照り焼き』について、タレに由来する夾雑物質を効率よく除去する方法を開発し、平成22年度には、水産物を原料とした加工食品中のトリフェニルメタン系合成抗菌剤分析法を確立した。昨年度は、ベンズイミダゾール系の駆虫剤を分析対象薬剤とし、基礎検討を行った。今年度は、昨年度の成果を基に、代表的なベンズイミダゾール系寄生虫駆除剤5種に代謝物3種を加えた8種類を分析対象薬剤として、加工食品分析に適用した。未加熱の鶏味噌漬けと生豚カツ、加熱調理済みの鶏竜田揚げと鶏照り焼き、およびソース豚カツに適用したところ、いずれの検体からも測定を妨害する物質は検出されず、添加回収実験において満足できる結果を得た。また、豚肉を対象として分析法の再現性を検証し、厚生労働省が提唱するガイドラインを満たす結果を得た。平成22年、23年度において、食品中の残留動物用医薬品分析に向流クロマトグラフィーを応用する方法を確立した。今年度は、この方法を7種類のキノロン剤を分析対象薬剤として、食肉およびその加工食品分析に適用した。いずれの検体からも測定を妨害する物質は検出されず、添加回収実験において満足できる結果を得た。未加工・非加熱の食品を対象としたベンズイミダゾール系駆虫剤については、基礎検討の段階としているが、従来法よりも迅速な分析法を提唱することができており、また、サルファ剤については、当初の計画以上に再現性の検証など成果が得られたため、全体として順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。分析法の開発段階では、未加工・非加熱の食品を対象として検討を進めるが、加工食品分析を常に念頭に置いて基礎検討することにより、想定される問題点を予め回避する。ある程度分析方法のアウトラインを描いた後、加工食品分析を行い、微調整することで効率的に分析法の開発を進める。
口腔癌における抗癌剤(5-FU,CDDP)のサイトカイン誘導とその抗腫瘍活性

細胞毒と考えられてきた抗癌剤が免疫賦活作用を発揮する事を証明し、口腔癌患者の抗腫瘍免疫能を増強させる抗癌剤投与法を確立するため、初年度は健常人由来末梢血単核球(PBMC)にて、5-FUおよびCDDPが抗腫瘍効果に重要なTh1タイプサイトカイン誘導活性を有する事を証明した。本年度は口腔癌患者由来PBMCにて5-FU及びCDDPがTh1サイトカインを誘導するか否か検討した。in vitroにて治療後経過良好な口腔癌患者由来PBMCを5-FUあるいはCDDPで刺激した時、健常人と同程度のTh1サイトカイン誘導活性を示した。未治療の口腔癌患者由来PBMCを5-FUあるいはCDPPで処理した時は、健常人や治療後経過良好患者のレベルには達しないものの、有意にIFN-γ,TNF-α,TNF-β,IL-12およびIL-18を誘導し、PBMCの癌細胞障害活性も増強させた。サイトカイン及びキラー細胞誘導活性はPBMCを抗asialo GM1抗体と補体で前処理しNK細胞を除去する事により抑制された。抗CD3抗体と補体によるT細胞除去ではほとんど影響を受けなかった。5-FU及びCDDPによるサイトカインならびにキラー細胞誘導活性には、T細胞ではなくNK細胞が重要な役割を演じている事が明らかとなった。CDDP投与された口腔癌患者より、投与前ならびに投与24時間後の血清中サイトカインの検索にて、5症例中5例でIFN-γ、4例でTNF-α、4例でTNF-β、4例でIL-12そして5例でIL-18値の上昇が認められた。5例中4例でNK細胞活性の上昇も認められた。以上より抗癌剤が宿主免疫能を増強させ、この事が抗癌剤の抗腫瘍効果において極めて重要である事が示唆された。今後さらに検討を進め、副作用がなく、免疫能を増強させサイトカインバランスをTh1優位に偏位させる抗癌剤投与のプロトコール確立を目指す。元来細胞毒と考えられてきた抗癌剤が、比較的低濃度において、免疫賦活作用を発揮する事を証明し、患者の免疫能を低下させない新しい抗癌剤の投与法を確立する事を目的とし、まず初年度は、ヒト末梢血単核球(PBMC)を用いたin vitro実験系にて、抗癌剤5-フルオロウラシル(FU)およびシスプラチン(CDDP)のサイトカインならびにキラー細胞活性誘導能の検索を行った。PBMCを5FU(0-5ug/ml)あるいはCDDP(0-1ug/ml)存在下にて、24時間培養後、上清中のサイトカイン濃度を検索したところ、両抗癌剤で刺激されたPBMCにおいて、抗腫瘍免疫において極めて重要な働きをしているといわれているIFN-γ,TNF-α,TNF-β,IL-12およびIL-18の、いわゆるTh1サイトカインの産生増強が認められた。そのピークは5-FUにおいて1ug/ml、CDDPにおいて0.1ug/mlの濃度であった。刺激されたPBMCの癌細胞障害活性(NK細胞活性およびLAK細胞活性)を^<51>Cr遊出法にて検索したところ、両活性ともに5-FUあるいはCDDP処理によって有為に増強された。サイトカイン誘導活性ならびに癌細胞障害活性にどのリンパ球亜群が関与しているかを検索するため、PBMCを抗CD3抗体あるいは抗asialoGM1抗体で前処理後、抗癌剤処理を行ったところ、抗asialoGM

1抗体処理により、抗癌剤処理PBMCのサイトカイン誘導ならびに癌細胞障害活性はほぼ完全に中和された事から、5-FUあるいはCDDPの免疫増強作用にはT細胞よりもむしろNK細胞が重要な働きをしている事が明かとなった。さらにヒト唾液腺癌細胞を移植されたヌードマウスにおいて、5-FU 400ugあるいはCDDP 200ug投与により、マウスの生存日数は有為に延長するがこの時、マウス血清中のTh1サイトカイン濃度ならびに脾細胞のキラー活性の有意な上昇を認めた。この時マウスの体重減少等の明らかな副作用は認められなかった。さらに、同時に抗asialoGM1抗体を投与し、マウス中のNK細胞を除去したところ、5-FUおよびCDDPによる生存日数延長効果は有意に抑制された。すなわち、今回の副作用のない投与量における5-FUおよびCDDPの抗腫瘍効果においてNK細胞を介した宿主免疫能が重要な役割を演じている事が明かとなった。来年度は、T細胞機能の欠如したヌードマウスだけではなく、正常マウスにおいて5-FUおよびCDDPの抗腫瘍効果と宿主免疫能の関係についても検索してゆくとともに、これらの抗癌剤を投与された患者において、サイトカインあるいはキラー細胞の誘導につき検索してゆき、さらに抗癌剤による抗腫瘍免疫活性化と治療効果、予後との関係につき検討する予定である。細胞毒と考えられてきた抗癌剤が免疫賦活作用を発揮する事を証明し、口腔癌患者の抗腫瘍免疫能を増強させる抗癌剤投与法を確立するため、初年度は健常人由来末梢血単核球(PBMC)にて、5-FUおよびCDDPが抗腫瘍効果に重要なTh1タイプサイトカイン誘導活性を有する事を証明した。本年度は口腔癌患者由来PBMCにて5-FU及びDDPがTh1サイトカインを誘導するか否か検討した。in vitroにて治療後経過良好な口腔癌患者由来PBMCを5-FUあるいはCDDPで刺激した時、健常人と同程度のTh1サイトカイン誘導活性を示した。未治療の口腔癌患者由来PBMCを5-FUあるいはCDDPで処理した時は、健常人や治療後経過良好患者のレベルには達しないものの、有意にIFN-γ,TNF-α,TNF-β,IL-12およびIL-18を誘導し、PBMCの癌細胞障害活性も増強させた。サイトカイン及びキラー細胞誘導活性はPBMCを抗asialoGM1抗体と補体で前処理しNK細胞を除去する事により抑制された。抗CD3抗体と補体によるT細胞除去ではほとんど影響を受けなかった。5-FU及びCDDPによるサイトカインならびにキラー細胞誘導活性には、T細胞ではなくNK細胞が重要な役割を演じている事が明らかとなった。CDDP投与された口腔癌患者より、投与前ならびに投与24時間後の血清中サイトカインの検索にて、5症例中5例でIFN-γ、4例でTNF-α、4例でTNF-β、4例でIL-12そして5例でIL-18値の上昇が認められた。5例中4例でNK細胞活性の上昇も認められた。以上より抗癌剤が宿主免疫能を増強させ、この事が抗癌剤の抗腫瘍効果において極めて重要である事が示唆された。今後さらに検討を進め、副作用がなく、免疫能を増強させサイトカインバランスをTh1優位に偏位させる抗癌剤投与のプロトコール確立を目指す。
オープンスペース周辺の火災旋風の発生パターンに関する研究

本研究は,オープンスペース周辺における火災旋風の発生条件と規模を明らかにするために,流れの可視化の容易な水中で,炎の代わりに上昇流を発生させて実験を行った.その結果,以下の知見が得られた.1.実験では,水路に水を流して接近流を与えるとともに,水路の底面から上昇流を噴出させるようにした.噴出部の形状は,上流側を上にして逆U字型および一文字型の2通りの物を用いた.2.噴出部が逆U字型の場合,上昇流を弱い場合には何ら旋風の発生が見られないが,上昇流がある程度強くなると,上昇流域の左右後方に中規模の渦が発生・流下するようになる(移動渦).上昇流がさらに強くなると,今度は上昇流の裏側に巻き込まれるような渦運動(巻き込み渦)が見られるようになる.3.以上のような旋風の発生パターンを,上昇流と接近流速の比を縦軸に,および接近流速と上昇流域の幅を用いたレイノルズ数を横軸とするグラフ上で,系統的に分類することを試みた.しかし,噴出部のサイズによって分類境界の位置が変化し,普遍的な分類図を作成するに至らなかった.4.噴出部の形状が一文字型の場合,逆U字型のときに見られなかった旋風の発生パターンも認められ,より複雑な様相を呈していた.5.以上のことから,火災旋風の発生パターンにはさまざまな形態があり,それには火災域の形状が重要な役割を果たしていること,接近流の影響は単純に接近流速だけでは表せないことがわかった.本研究は,オープンスペース周辺における火災旋風の発生条件と規模を明らかにするために,流れの可視化の容易な水中で炎の代わりにヒーターを用いて実験を行い,検討を加えるものであり,今年度は以下のような成果が得られた.1.アクリル製の円形水槽を新たに製作し,その底面にさまざまな形状の熱源を設置できるような実験システムを構築した.熱源の形状としては,円形,U字形,V字形の3種類とし,オープンスペース周辺の火災域の形状により火災旋風の発生の仕方がどのように異なるか調べた.2.流れの可視化により,熱源全体から上昇流が現れるのではなく,いったん中心部に流れが集中してから上方に向かうことが分かった.その際,円形熱源では熱源全体で小さなキノコ状の組織渦が多数間欠的に発生し,それが中央に移動しながら合体していく様子が見られた.合体した流れはしばらく上昇した後に大きなひとつのキノコ状の渦を間欠的に発生させていた.3. U字形やV字形熱源では,円形の場合とはかなり異なる流況が見られた.そこでは鉛直方向に軸をもつ渦運動を観察することができた.特にU字形の場合に強い竜巻状の流況が見られた.V字形の場合は,2つの端転から互いに向きが逆向きの組織渦が間欠的に発生していた.4.熱源の中心部で上昇流速と水温の鉛直分布を測定したところ,円形熱源の場合は合体語にキノコ渦が生じる高さで水温の乱れがピークを示した.U字形やV字形の場合は,組織渦が活発な高さまでは平均値・乱れともには大きいが,それ以上の高さでは弱いことがわかった.本研究は,オープンスペース周辺における火災旋風の発生条件と規模を明らかにするために,流れの可視化の容易な水中で,炎の代わりに上昇流を発生させて実験を行った.その結果,以下の知見が得られた.1.実験では,水路に水を流して接近流を与えるとともに,水路の底面から上昇流を噴出させるようにした.噴出部の形状は,上流側を上にして逆U字型および一文字型の2通りの物を用いた.2.噴出部が逆U字型の場合,上昇流を弱い場合には何ら旋風の発生が見られないが,上昇流がある程度強くなると,上昇流域の左右後方に中規模の渦が発生・流下するようになる(移動渦).上昇流がさらに強くなると,今度は上昇流の裏側に巻き込まれるような渦運動(巻き込み渦)が見られるようになる.3.以上のような旋風の発生パターンを,上昇流と接近流速の比を縦軸に,および接近流速と上昇流域の幅を用いたレイノルズ数を横軸とするグラフ上で,系統的に分類することを試みた.しかし,噴出部のサイズによって分類境界の位置が変化し,普遍的な分類図を作成するに至らなかった.4.噴出部の形状が一文字型の場合,逆U字型のときに見られなかった旋風の発生パターンも認められ,より複雑な様相を呈していた.5.以上のことから,火災旋風の発生パターンにはさまざまな形態があり,それには火災域の形状が重要な役割を果たしていること,接近流の影響は単純に接近流速だけでは表せないことがわかった.
可逆論理回路合成のための新しい論理式のクラスとその最小化アルゴリズム

量子コンピュータの実現には、なるべく量子論理ゲート数が少ない可逆論理回路を論理合成することが望ましい。本研究の特色は、可逆論理回路の最小化を行うために、AND-EXOR論理式の新しいクラスAESPを提案したことである。これにより、可逆論理回路のゲート数最小化問題は、AESPの積項数最小化に帰着できるようになった。加えて、AESPの最小化アルゴリズムや可逆論理回路のゲート数の下界を提案した。本研究の成果は、量子回路の実現と、将来の量子コンピュータの実現のための基礎として貢献する。量子コンピュータは、理論上任意の並列度で計算を行うことが可能なコンピュータであり、現在のディジタルコンピュータの延長とは本質的に異なる高い計算能力を持つ。しかしながら、量子コンピュータは、現在、基礎研究の段階であり、実現されていない。量子コンピュータの世界初の実現に向けて、国内国外を問わず、多数の研究機関が量子回路の研究でしのぎを削っている。量子回路の論理合成レベルの基本モデルは可逆論理回路であり、NOTゲート, CNOTゲート, Toffoliゲートなどの量子論理ゲートを組み合わせて構成される。効率の良い量子回路を実現するためには、なるべく量子論理ゲートの段数が少ない可逆論理回路を論理合成することが望ましい。これらのゲートの論理動作はAND演算とEXOR演算である。このため、可逆論理回路の合成を目指して、AND-EXOR論理式の積項の性質に着目した。前年度に行われた基礎理論やアルゴリズムの検討に基づいて、該当年度は、AND-EXOR論理式と可逆論理回路との対応について理論とアルゴリズムを発展させた。開発したアルゴリズムをLISP等のプログラミング言語で実現し、パソコンを用いて、アルゴリズムの効率を調べる実験を行った。特に、AND-EXOR論理式の積項数から可逆論理回路のゲート数を見積もるアルゴリズムを用いて、具体的な実用関数(ベンチマーク)の可逆論理回路の最適解の計算に挑戦した。その結果、規模の小さい回路については、最適性を保証することができることが確認された。最小性が保証されない場合にも、可逆論理回路のゲート数の下界を得ることができた。これは、他の手法にはない特徴である。本成果は2013年5月に開催された国際会議にて発表した。また、関連成果を国内の学会にて発表した。該当年度は、可逆論理回路のモデルと性質について情報収集を行い、AND-EXOR論理式と可逆論理回路との対応について基礎理論の構築を行った。その結果、AND-EXOR論理式の積項数から可逆論理回路のゲート数を見積もることができることを見出した。AND-EXOR論理式の積項数に基づいて、可逆論理回路の最小ゲート数の下界を求める理論を構築し、証明を与えることに成功した。また、下界を求めるアルゴリズムをLISP等のプログラミング言語で実現し、パソコン(以下PC)を用いて、アルゴリズムの効率を調べる基礎実験を行った。下界としては、従来よりも良い値が得られることが確かめられたため、本成果を2013年5月に開催される予定の国際会議に投稿し、採録が認められた。これらのAND-EXOR論理式の性質と成果は、最小化アルゴリズムの効率を高める基礎技術である。

これまでの実験やアルゴリズムの検討に基づいて、AND-EXOR論理式と可逆論理回路との対応について理論とアルゴリズムを発展させた。その結果、規模の小さい回路については、最適性を保証することができ、最小性が保証されない場合にも、可逆論理回路のゲート数の下界が得られるようになった。可逆論理回路の論理ゲートと、AND-EXOR論理式の積項の性質に着目し、新しい論理式のクラスを提案した。本クラスから得られる可逆論理回路は、従来のクラスよりもNOTゲートを多く使用するが、回路全体のコストは従来よりも削減された。しかし、本クラスの最小化アルゴリズムは、解の探索範囲が広く、回路の規模が大きい場合に計算時間がかかることが弱点である。これについては、探索範囲を制限する方法を繰り返し実験し、解の精度を大きく落とさずに計算時間を削減する手法を開発した。これらの成果をまとめた論文は、学術論文誌に掲載された。また、関連成果を国内の学会にて発表した。情報工学AND-EXOR論理式の積項の性質を利用して可逆論理回路の合成を行うことを目指して、積項と可逆論理回路との対応について理論構築し、アルゴリズムの実験を行ってきた。該当年度は、AND-EXOR論理式と可逆論理回路との対応について理論とアルゴリズムを発展させた。これにより、具体的な実用関数(ベンチマーク)の可逆論理回路について、実験をすることができた。その結果、規模の小さい回路については、最適性を保証することができることが確認された。最小性が保証されない場合にも、可逆論理回路のゲート数の下界が得られたことが確認された。下界は、最小化アルゴリズムの計算の効率化に応用できる知見である。これらの成果より、おおむね順調に進展していると考えている。AND-EXOR論理式の積項の性質を利用して、可逆論理回路の合成を行うには、積項と可逆論理回路との対応について基礎理論を構築する必要がある。該当年度は、AND-EXOR論理式の積項数から可逆論理回路のゲート数を見積もることができることを見出した。AND-EXOR論理式の積項数に基づいて、可逆論理回路の最小ゲート数の下界を求める理論を構築し、証明を与えることに成功した。与えられた可逆論理関数を可逆論理回路で実現するためのゲート数の下界を求めることは、可逆論理回路合成の基礎理論である。この基礎理論は、最小化アルゴリズムにおける枝刈りなどの計算の効率化に応用できる。これまで、AND-EXOR論理式のアルゴリズムを足掛かりとして、可逆論理回路の最小化について理論構築、アルゴリズム開発、実験を行なってきた。しかし、回路の規模が大きくなるほど、最適解からかけ離れた結果となり、また計算時間も膨大となることが示された。これらの弱点について、さらなる検討を行う。解の精度を上げるための方策としては、関数の性質についてより詳しく検討する。
次世代発光デバイス用新材料および量子ドット構造への光照射劣化の研究

発光デバイスの究極の寿命を決定する遅い劣化のメカニズムを解明するために、次世代発光デバイス用の新材料および量子ドット構造に外部から光照射を行い、劣化の度合いを評価した。その結果、新材料のGaInNAsでは、顕著な劣化が見られたが、InGaN,AlInGaAsでは、殆ど劣化が見られなかった。また、InP/InAs量子ドット/InP構造では、比較的強い光励起下でも殆ど劣化は見られなかった。今後、実デバイスに近い構造でも評価する必要がある。平成22年度は、本研究の目的に沿って下記の2項目の検討を行った。(1)化合物半導体薄膜材料の照射劣化の研究光照射による劣化を系統的に研究する第一段階として、次世代長波長発光デバイス用のGaInNAs/GaAs系材料の光照射劣化について光照射の基礎調査を行った。GaInNAsは、as-grownでも点欠陥や転位ループが発生し易いとされている。今年度は、GaAs/GaInNAs/(001)GaAsについて、発振波長1.0μmの半導体レーザを光源として、10kW/cm^2の光出力密度で10分照射した。照射前後の断面TEM像を観察した結果、照射後に、活性層中に直径5-10nmの比較的強い点状コントラストが現れてしいる。現時点では、これらが点欠陥の集合体であることは断定できないが、今後、照射強度をより高くして詳細に調べていく。(2)化合物半導体材料への光照射・劣化部評価装置の改良(1)の研究と並行して、すでに立ちあがっている長波長発光デバイス用InGaAlAs/InP系材料の光照射装置に加えて、InGaN/GaN系などの窒素化物半導体材料への光照射・劣化部評価が可能となるように、装置の改良を行った。具体的には、325nmの紫外レーザ光を、試料上に2ミクロン程度のサイズのスポットで照射するために、深紫外用対物レンズを購入し、深紫外領域に対応した光学系を構築した。また、光照射した領域の劣化の状況を同じ測定系で光学評価するために、すでに保有しているチタンサファイアレーザピコ秒パルス励起PL時間分解測定系と合体させ、同一顕微鏡下で光照射と光劣化評価を行えるシステムを構築した。これにより、23年度からの窒化物半導体材料の光照射実験の準備が整った。平成23年度は、本研究の目的に沿って下記の3項目の研究および検討を行った。(1)化合物半導体薄膜材料の光照射劣化の研究1:GaInNAs/GaAs量子井戸構造(継続):昨年度行ったGaAs/GaInNAs/(001)GaAsについて照射実験を継続した。照射は、発振波長1.0μmの半導体レーザを光源として、10kW/cm^2の光出力密度で10分1時間の範囲で照射した。照射前後の断面TEM観察では、顕著な結晶欠陥の発生が認められなかったため、PL評価を行った。その結果、In組成およびN添加量を多くした結晶でも、照射前後での発光強度の減少や欠陥に対応する新たなピークは観察されなかった。そこで、照射光を1μm程度に絞れ、赤外PL評価可能な装置により照射した結果、1MW/cm^2の照射密度では、5分程度でも劣化することが判明した。今後、劣化部の詳細なPL評価・断面TEM観察も進めていく。また、1.3μm帯新材料のGaAs_<1-x>Bi_x(x<0.1)結晶をTEM評価し、特に顕著な欠陥・組成揺らぎもなく有望な材料であることを明らかにした。(2)化合物半導体薄膜材料の光照射劣化の研究2:不純物をドープしたAlInGaAs単層膜(新規):p,n型不純物をドープしたAlInGaAs/(001)InP単層膜について、(1)で用いた装置を用いて光照射実験を行った。これらの試料をPL評価した結果、pドープ試料でやや発光強度の低下が見られたが、nドープ試料では顕著な発光強度の低下は見られなかった。今回のPL評価では、検出系の関係で1150nm以下の情報しか得られないため、次年度1150nm以上の波長で検出可能な測定系を立ち上げ、PL評価を行う(連携研究者、埼玉大矢口教授の協力による)。(3)今後の照射試料の最適化の検討:最終年度に向け、これまでの実験結果から、最適な試料構造を検討し、1)量子井戸構造(量子井戸またはクラッド層にドーピング)、2)p-クラッド層/アンドープ活性層の2層構造が劣化実験に適していると結論した。次年度は、これをベースにGaN系材料、量子ドットへの照射も進める。平成24年度は、本研究の目的に沿って下記の4項目の研究を行った。(1)化合物半導体薄膜材料の光照射劣化の研究1: GaInNAs/

GaAs量子井戸構造(継続):GaInNAs量子井戸(In組成33%, N組成0.6%(試料A)及び1.3%(試料B))/(001)GaAsに対し、赤外PL評価可能な装置(光源: DPSSレーザ、波長532 nm)により照射した。パワー密度: 126-3910kW/cm2、照射時間:0-30分の条件での照射により以下の結果を得た。試料A:低パワー密度では発光効率が向上したが、高パワー密度では、発光効率は減少した;試料B:低パワー密度発光効率が向上し、1000kW/cm2以上ではその向上率は減少した。また、断面TEMにより、発光効率が大きく低下した試料の量子井戸近傍に、歪みを伴った欠陥が観察された。(2)同上2:不純物ドープAlInGaAs単層膜(継続):p, n型AlInGaAs/(001)InP単層膜に(1)と同じ装置により光照射したが、いずれの試料に関しても、パワー密度3910kW/cm2、照射時間0-10分では、顕著な発光効率の変化は見られなかった。(3)同上3:GaN/InGaN/GaN構造(新規): p-GaNクラッド層/アンドープInGaN活性層の2層構造を用いて照射実験(光源:半導体レーザ、波長375 nm)を行った。パワー密度数100 kW/cm2、照射時間2時間では、殆ど劣化は見られなかった。(4)量子ドット構造への光照射劣化の研究(新規):InPキャップ層/InAsドット/InP構造への光照射実験(30分の照射)を(1)と同じ装置で行った。パワー密度2300kW/cm2以上では、PL強度は初期に少し増加し、その後緩やかに減少し、また、それ以下では、PL強度が緩やかに(1-1.5%)減少した。GaInNAs量子井戸構造を用いて、集中的に照射実験を行い、光照射による劣化に必要な光照射密度を決定できたが、そのために照射系を連携研究者に立ち上げてもらうなど大幅な時間を要した為。ただし、次年度は、照射実験のための実験装置の確保の目途がついたため、他の材料・構造への照射実験は急速に進むと期待している。24年度が最終年度であるため、記入しない。既に述べたように、照射に必要な条件が明らかになり、照射系・照射条件も確立できたので、最終年度は、可能な限り、当初の課題に積極的に取り組み、多くの成果を上げたい。具体的には、以下のような体制で研究を進める。1)長波長材料系(多層膜、量子ドット構造):埼玉大の装置による照射、PL評価2)短波長材料系(GaN系薄膜):金沢工大の装置による照射、PL評価3)構造評価:金沢工大のTEMによる欠陥観察・分析24年度が最終年度であるため、記入しない。
ジフェニルジスルフィドの三重項増感反応による磁場効果と磁気同位体効果

(1)置換フェニルチイルラジカルのgテンソルの測定:アミノ置換および無置換のジフェニルジスルフィドについて低温マトリックス中ESR測定を行いフェニルチイルラジカルのg値の異方性を測定した。無置換フェニルチイルラジカルの方がアミノ置換のフェニルチイルラジカルよりg値の異方性が大きいことがわかった。(2)磁場効果: p-アミノジフェニルジスルフィドをSDSミセル中でキサントンを用いて三重項増感し、010Tの磁場下で生成するフェニルチイルラジカルの消失過程を測定した。散逸ラジカル収量は磁場の増加と共に1T程度まで増加するが、その後は減少に転ずる。10T付近でほぼ0Tと同じになる。ここで生成するラジカル対は2個の等しいフェニルチイルラジカルからなるので、△gは完全に0であり△g機構による磁場効果は除外できき、緩和機構のみによる磁場効果と考えられる。(3)常磁性イオン添加効果:本反応に常磁性イオンであるガドリニウムを添加して磁場効果を検討した。ガドリニウムの添加によって低磁場、高磁場いずれの磁場効果も徐々にクエンチされ、数ミリモル/Lでほぼ全体の磁場効果が消失した。この結果は本磁場効果が緩和機構のみによることを示唆する。(4)磁気同位体効果による硫黄-33の磁気同位体濃縮:本反応系の前後で磁気同位体硫黄-33の変化をICP-MSおよびGC-MSで行った。ICP-MSの場合、酸素による妨害が大きく、変化量に見合う精度で同位体比測定ができないことがわかった。次にGC-MSを用いて同位体比測定を行った。その結果、99%程度の反応で硫黄-33が4%程度増加することがわかった。
ロタウイルスとノロウイルスの混合ワクチンの基礎研究

ウイルス性胃腸炎で重要なロタウイルスとノロウイルスの混合ワクチンをめざして、基礎実験を行った。ロタウイルスはワクチン株(Rotarix)と人工的に作製したウイルス蛋白(VP6)を用いた。ノロウイルスはウイルス様粒子を用いた。マウスへの経口接種で相乗効果はなく、それぞれのウイルスとして抗体の上昇を認めた。子マウスにロタウイルスの感染実験(下痢)はできたが、ノロウイルスでは下痢が生じなかったので、ワクチンの予防効果の実験はできなかった。ヒトでのロタウイルスワクチンの使用例と繰り返すノロウイルス胃腸炎の例を参考にし、混合ワクチンの開発を進めることが期待された。1.既にワクチンとして用いられているRotarixを細胞培養しウイルス培養液を得た。われわれが過去分離したG4型のオデリア株はRotarixと同様に細胞培養が出来た。2.既に作製済みのNoV GII.4(2006b)を組み込んだバキュロウイルスからVLPタンパクを増した。NoV GII.4 (2006b)、GII.4(2012)、GII.3のVLPを準備した。3.RV (ワクチン株)+NoV VLPをマウスに経口投与し免疫系の賦活活性を調べた。【材料と方法】NoV GII.4 VLPと市販ロタウイルスワクチン(Rotarix)をマウスに0日と21日経口免疫を2回行いその免疫反応を解析した。7週令Balb/cマウスに100μgのVLPおよびRotarixを接種し7日毎に63日まで血清及び便を採取した。NoV抗体検出はGII.4 VLPを、ロタウイルス(Rota)抗体検出にはRIX4414株を抗原とし、血清中のIgG抗体、便中IgA抗体をELISA法にて測定した。【結果と考察】NoV VLPとRotarixを混合接種後、便中特異IgA抗体をみると、Rota抗体は免疫7日目から上昇し、56日まで抗体価を維持し、NoV抗体は21日から上昇し63日まで有意に検出された。血清IgGにおいてはRota抗体は免疫56日後と63日後に検出され、NoV抗体は免疫35日後から63日まで有意に検出された。NoV混合投与ではRotarix単独投与に比べRota IgG抗体検出日に相異がみられるがRota IgA抗体では検出日の差はなかった。NoV GII.4とRotaワクチンとの混合接種で両者に対する抗体が有意に検出され、混合接種効果が確認され、実用できる可能性が示唆された。4.上記の結果は平成26年6月の日本臨床ウイルス学会で発表する。1.昨年度ロタウイルスワクチン株(生、Rotarix社)とNoV VLP(GII.4)の成熟マウスに経口投与し免疫系が賦活化されること、即ち糞便中にそれぞれのウイルスに対するIgA抗体の上昇、血清中のIgG抗体の上昇を見た。したがって混合ワクチンが出来ることを確認した。この結果を平成26年6月の臨床ウイルス学会で報告した。また、ノロウイルスVLP(GII.4)を胃内ゾンデで接種する方法と吸わせる方法を行い、通常の経口接種が出来ることを確認し、論文としてまとめた。2.ヒトでの接種を想定し子マウスを用いて、我々の有するロタウイルスのオデリア株(G4P[8])とワクチン株を用いて腸管内での増殖や下痢、体重の減少を調べた。オデリア株では肉眼的に下痢は認めにくいものの、ワクチン株では下痢の症状が僅かながら見られた。また、腸管を胃下部から肛門までを3等分しウイルスの増殖を調べた。ウイルスが腸管内で増殖することを調べている。体重の減少は対照と比較し僅かに見られた。この事からロタウイルスのオデリア株はワクチンの候補として用いることが出来ると考えられた。3.不活化ロタウイルスワクチンの目的のためにロタウイルスVP6蛋白をバキュロウイルス系発現を用いて人工的に作製した。これを用いて抗体の作製をするとともに、皮下接種ではIgG抗体の上昇が見られることを確認した。4.当初の計画ではミニブタの使用を考えたが、現在、ブタ流行性下痢(PED)がわが国でも流行していることからブタの購入が困難であった。代わりにインターフェロン欠損のマウス、子マウスを購入し実験を行うことを計画している。1.平成25年、26年子マウスに対して培養ウイルスのSA11,Rotarix,オデリア株の経口接種で軽度の下痢を観察し、またPCRでウイルス遺伝子を便中に確認したので、平成27年度はマウスにおいてノロウイルスGII.4および新型ノロウイルス(GII.17川﨑)の経口接種を成熟マウス、子マウスに試みたが下痢をおこすことができなかった。そこでTRL3欠損の免疫不全マウスに対して、生ノロウイルスの感染実験を行ったが下痢は示さなかった。したがってノロウイルスのマウス感染実験は現時点では下痢の発症は難しかった。2.人工的に作製したロタウイルスVP6が確かであることを免疫学的手法で確認した。GII.17川﨑が流行することも考えてVLPを作製した。そして家兎に抗体を作製した。したがってGII.17も候補ワクチンとして使えるようになった。3.経鼻ワクチンも考えられるため、マウスの鼻からのRotarix株およびGII.4のVLPを投与した。現在、抗体の上昇・推移を確認している。4.ノロウイルスに繰り返し感染を示す成人2例を経験した。

その血中抗体、便中抗体の変動からすると感染後、抗体の上昇は見られるがIgA抗体は3か月ぐらいで急速に低下するが、IgG抗体は長く維持された。またGII間内では交差免疫があることがわかった。臨床症状も繰り返しの感染で弱くなってきた。したがってワクチンもある程度の効果が期待できる。もし経鼻ワクチンが可能ならより便利だと期待された。5.総じてマウスを用いた2ウイルス(生または不活化)ワクチンの皮下接種ではIgG抗体の上昇、経口接種では、各々のIgAおよびIgG抗体の上昇、T細胞の賦活化が見られた。ノロウイルスの感染モデルはマウスでは出来なかったが、繰り返すノロウイルス感染者の免疫動態からワクチンの有効性が推測された。ウイルス性胃腸炎で重要なロタウイルスとノロウイルスの混合ワクチンをめざして、基礎実験を行った。ロタウイルスはワクチン株(Rotarix)と人工的に作製したウイルス蛋白(VP6)を用いた。ノロウイルスはウイルス様粒子を用いた。マウスへの経口接種で相乗効果はなく、それぞれのウイルスとして抗体の上昇を認めた。子マウスにロタウイルスの感染実験(下痢)はできたが、ノロウイルスでは下痢が生じなかったので、ワクチンの予防効果の実験はできなかった。ヒトでのロタウイルスワクチンの使用例と繰り返すノロウイルス胃腸炎の例を参考にし、混合ワクチンの開発を進めることが期待された。ロタウイルスの感染実験で、オデリア株とRotarixワクチン株を子マウスに経口接種を行い軽度の下痢状態を作成できた。また糞便、消化管組織においてわずかながらロタウイルス遺伝子を検出したが、抗原をイムノクロマトで見出される量ではなかった。ノロウイルスの子マウス実験は現在進行中である。将来のロタウイルス、ノロウイルスの皮下接種による不活化ワクチンの動物実験のために人工的に不活化ワクチンとして使用できるロタウイルスVP6を作製し、家兎で抗体の上昇を確認した。無菌子ブタを入手できずこの段階で今年度は終わった。ワクチン学この結果を基にして幾つかの新しい実験が可能である。1.母親マウスにロタウイルスワクチン株とノロウイルス株を接種する。そして生まれた子マウスに改めてロタウイルス株またはオデリア株とノロウイルス株を接種し、下痢が生じないか、ウイルスが腸管で増殖しないか、体重の減少が無いかを見る。また子マウスの抗体がどのように上昇するのかを見る。2.成熟マウスおよび子マウスにノロウイルスVLPとロタウイルスVP6を経口接種する。免疫が上昇することを確認する。腸管免疫が出来ることを確認する。3.TLR3(インターフェロン産生)ノックアウト成熟マウスに対してノロウイルスVLPとロタウイルスVP6を同時、ロタウイルス株、ノロウイルス株、ロタウイルス株とノロウイルス株の同時を経口接種する。免疫の状態とみる。生ウイルス使用したマウスでは下痢、排泄ウイルス量および体重について観察・測定をする。4.成熟マウス、成熟TLR3欠損マウスにノロウイルスVLPとロタウイルスVP6を同時に経口接種し、3週目に生ロタウイルス株と生ノロウイルス株を同時に経口接種し下痢、排泄ウイルス量および体重について観察・測定をする。
「貯蓄から投資へ」の流れは変わるのか-家計の金融資産選択行動とマーケティング-

日本人の家計の金融商品選択行動の特徴について(1)金融サービス・マーケティングの定義、(2)金融機関のマーケティング行動の変化が消費者にもたらす影響の分析、(3)ベイズ型コウホート分析を用いた年齢構成・世代構成の変化が金融資産選択に及ぼす影響の分析、(4)日本と米国の金融資産選択行動の比較、(5)リーマン・ショックのようなネガティブ・イベントが消費者に与えるインパクトの分析、の五つの問題について明らかにした。本研究遂行期間であった平成20年秋(2008年)に米国の株式市場が暴落しそれを契機に個人の金融商品市場は新たな転換期を迎えることが予測されたため、科研費の繰り越し申請を行い、家計調査年報(貯蓄負債編)および「日経NEEDS金融行動データ」の2007年・2008年調査データの分析を行った。結果、金融規制緩和以降の金融資産選択行動とリーマン・ショックのインパクトの関係について新たな知見を得た。第一に、消費者の金融商品選択行動を「金融リテラシー」と「コンサルティング情報希求」の水準を用いた4象限で分類することで、それぞれの投資態度やデモグラフィックの特徴が明らかにした。第二に、資産選択に際しどのような情報源を重視しているかという点について、「金融リテラシー」の水準と情報源の関係を見ると、ヨリ専門的な情報を求める傾向にあり、「コンサルティング希求」の水準と情報源の関係では、インターネットやマネー雑誌を重視する傾向もあるが、それらに加えて、金融機関の窓口、セミナーなど、対人的な情報源を重視していることが示された。第三に、金融商品の選択プロセスについて分析を行った結果、「金融リテラシー」も「コンサル希求」も低いクラスタでは、選択順が「業態→機関→商品」と金融機関の選択順位が高く、金融機関名を手がかりに商品を選択していることが示された。「コンサル希求」の高いクラスタでは、商品より先に販売元である機関を参照し決めている。リテラシーが高く、コンサル希求が低いクラスタでは、販売元の金融業態や機関は重視されず、商品を直接選択している割合が大きい。また、「機会主義的行動」をとる消費者は、金融機関にこだわらず金融商品の条件を見て選択する傾向が見られた。以上のように、サイコグラフィックな変数を使用してセグメントを作成し、各々のセグメントごとのリーマン・ショック後の金融資産選択行動について差異を示したこと等の複数の成果を通じ、本研究の今後の金融マーケティング施策や学術研究への貢献が期待できる。本研究では、家計調査年報(貯蓄負債編)および「日経NEEDS金融行動データ」の2007年・2008年調査データを用い、金融規制緩和以降の金融資産選択行動とリーマン・ショックのインパクトの関係について実証した。この成果は2010年9月4日に日本FP学会で発表し、学会賞(奨励賞)を受賞した。また、ベイズ型コウホート分析法を用いて、日米資産選択の比較を行った。(1)日本においては、株式・株式投資信託、債券・公社債投資信託等のリスク性金融商品は時代効果・年齢効果および世代効果の3効果が大きい。(2)定期性預金(銀行・郵便局)、生命保険、金融機関外貯蓄(社内預金等)等の安全性重視の商品は年齢効果が大きい。(3)通貨性預金(銀行・郵便局)は時代効果が大きい。(4)金融商品の選択基準に関してはどの項目についても時代効果の影響が大きく、経済状況に呼応して重視する選択基準が異なる、(5)金融資産選択行動に関しては日米で差異が見られ、米国ではリスク性金融商品の種類によってコウホート別の所持パターンも異なっている、といった結果を得、2010年9月の日本FP学会において口頭発表を行った。以上のように複数の成果を通じ、本研究の今後の金融マーケティング施策や学術研究への貢献を果たすことができた。本年度は、平成21年22年に発表した複数の研究内容を単著にとりまとめ出版を果たした。単著の構成については、第一章に於いて、金融マーケティングの定義について文献レビューを行った。知覚リスクなどの概念を用い、既存のマーケティング理論を金融マーケティングや消費者行動分析へ適用することの限界を指摘した。第2章以降は実証分析主体の構成となっている。

まず、ベイズ型コウホート分析法を用いて、日米資産選択の比較を行った。(1)日本においては、株式・株式投資信託、債券・公社債投資信託等のリスク性金融商品は時代効果・年齢効果および世代効果の3効果が大きい。(2)定期性預金(銀行・郵便局)、生命保険、金融機関外貯蓄(社内預金等)等の安全性重視の商品は年齢効果が大きい。(3)通貨性預金(銀行・郵便局)は時代効果が大きい。(4)金融商品の選択基準に関してはどの項目についても時代効果の影響が大きく、経済状況に呼応して重視する選択基準が異なる、(5)金融資産選択行動に関しては日米で差異が見られ、米国ではリスク性金融商品の種類によってコウホート別の所持パターンも異なっている、といった結果を得た。さらに、金融家計調査年報(貯蓄負債編)および「日経NEEDS金融行動データ」の2007年・2008年調査データを用い、金融規制緩和以降の金融資産選択行動とリーマン・ショックのインパクトの関係について実証した。消費者の金融商品選択行動を「金融リテラシー」と「コンサルティング情報希求」の水準を用いた4象限で分類することで、それぞれの投資態度やデモグラフィックの特徴が明らかにした。以上のような複数の成果をとりまとめ、単著『金融行動のダイナミクス』(千倉書房)を2011年9月に出版した。