hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
記憶喪失性貝毒生産底生珪藻のアジアにおける分布拡大と適応戦略としての毒生産

(A)記憶喪失性貝毒生産の生理・生態学的解明の一環として、pHの日内変動が大きい場合、異性体より酸性の強いドウモイ酸(DA)の割合の多い毒組成になるという仮説を検証すべく、沖縄本島、石垣島、大船渡湾河口域にて水質(salinity, pH,水温)の日内変動を測定、沖縄では潮の干満でsalinityが変動してもpHの変動は大きくないが大船渡の場合は干満に伴いsalinityとpHの両方が顕著に変動することを再確認した。この結果は、同種の毒組成に関して沖縄地区より大船渡の方がDAの割合が多い事実と合致する。(B)パプアニューギニアのポートモレスビーで同種の分布調査を実施、同種が河口域に分布し、記憶喪失性貝毒を産生することを確認した。この結果は、インド洋海域にも同種が広く分布する可能性を示唆し、同種はこれまで考えられていたより広く分布する可能性が示された。(C)同種の遺伝子タイプ:これまでと同様大きく2系群に分かれることを確認した。(D)これまで黒潮流域ではDA-IBタイプの毒組成が主で、DA-IA-IBやIBのみの特殊な毒組成タイプはフィリピンのアラミノス地区からだけ見つかっていたが、今回新たにパプアニューギニア・ポートモレスビーからもこの特殊な毒組成タイプが見つかった。海流による分布拡大に興味が持たれる。(E)同種の分布が新たに確認されたポートモレスビーでの貝類の毒化程度は未確認である。(F)上記ADの結果に関して以前の結果と合わせ投稿準備中である。(G)Nitzschia内での毒の生合成:N. navis-varingicaの毒生産前駆体探索の一環として、DAの誘導体であるカイニン酸(KA)を生産する紅藻マクリを入手して、その生合成前駆体の検索を行い4種の化合物を同定した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。以下に実施計画ごとの実績を示す。実施計画(A)N. navis-varingica分布定点調査:フィリピン・ルソン島中部のBolinaoと沖縄県において同種の毒生産と環境水質変化の関係を考察する目的で、同種生息環境水質の日内変動を調べた。特にBolinaoの河口では、同種の生息域5地点で多項目水質計を用いて川底から水面までの水質(水深、水温、塩分濃度、pH、酸化還元電位、酸素要求量)を連続測定し、現在解析を行っている。実施計画(B)暖流に沿う新たなN. navis-varingicaの分布調査:これまで高度に記憶喪失性貝毒ドウモイ酸を含むThorny oysterが確認されていたフィリピン・ルソン島Masinloc湾において新たな小河口から同種の分離に成功した。また黒潮の出発点に近いルソン島北東部において同種の分布調査を実施し新たに同種を分離した。これまで未調査であったマレーシア半島西岸(インド洋側)でも同種の分布調査を実施し、新たに同種を分離し記憶喪失性貝毒の生産能を確認した。またボルネオ島北西部Kuching沿岸においても同種の分布調査を実施、現在確認作業中である。実施計画(C)同種遺伝子の地域比較:同種はrDNA ITS領域比較により2つのタイプに分けられるが、新たに分離された同種もどちらかに属していた。実施計画(D):新たに分離した同種の毒組成はドウモイ酸-イソドウモイ酸のタイプがメジャーであった。実施計画(E):詳細なタイムコース培養実験により毒生産の最終段階はイソドウモイ酸A経由であると推定した。実施計画(F):同種の分布域に生息する貝類の毒性はほとんど検出限界未満であったが、巻貝Vittina spには低いながらも毒化している検体が見られた。実施計画(A)(F)に関して、台湾を除けばおおむね予定通り実施できた。特に(A)の調査ではフィリピンのBolinaoにおいて多項目水質計を使用しての水質測定を実施できたが、解析に手間取り現在進行中である。他の定点では、pH、塩分、水温の日内水質変化調査を実施できた。ほとんどの定点では、予想通り潮位の変化により塩分濃度は大きく変化したがpH変化は大きくなかった。pHの日内変化が大きい環境のN. navis-varingicaの毒組成はドウモイ酸が多くなるという予備調査と培養実験の結果を裏付けるデータが得られたが、今年度は同時に採集した同種珪藻の培養実験が日程的な関係で不調で、再試行を余儀なくされ、毒組成分析確認の一部は継続中である。実施計画(B)においてはこれまで未調査だったフィリピン・ルソン島東北部沿岸において調査を実施、同種の分布を確認できた。同種の黒潮による分布拡大を検証するため当初黒潮出発点に最も近い同島東岸で調査を実施する予定であったが、調査前の台風の影響でアクセスが困難なことから次善の策として選択したものである。また、Thorny oysterが高度に毒化するフィリピン・ルソン島Masinloc湾の河口で新たにN. navis-varingicaを分離するなど、本項目では予想以上の成果が得られた。実施計画(C)(F)の項目についてもおおむね順調に振興したが、年度終盤には研究代表者の新たな所属先への分析機器の移転準備等で、毒の分析が一部未了に終わった。培養・収穫後に未了であった試料の分析は、現在の所属先で実施中である。

今年度は調査に主眼を置いているうち終盤にかかってしまい、毒の分析未了の試料が一部でたことから、論文や学会発表に至らない部分があったが、総合的に見ると、本研究の進展状況はおおむね順調と考えられる。(A)記憶喪失性貝毒生産珪藻N. navis-varingicaの分布定点調査:沖縄および台湾において水質の日内変動調査を実施し、ドウモイ酸-イソドウモイ酸B(DA-IB)の毒組成株では、塩分濃度が大きく変動しないか変動してもpHが変動しない場合IBの割合が20%以上になる傾向が見られた。フィリピンのルソン島中部における定点調査は、現地共同研究者の都合が付かず実施しなかった。(B)未調査地域における同種の分布調査:分布が確認されている黒潮海流はフィリピンルソン島東岸から始まるが、黒潮に繋がる海流がながれるグアム島において分布調査を実施した結果、同種の分布は確認されず、同種は黒潮以前の太平洋島嶼海域には分布しない可能性が示された。日程の都合上インドネシアでの分布調査は実施しなかったが、これまでの結果と合わせると黒潮以前の海域に分布する可能性は高くない(投稿準備中)。(C)同種の遺伝子比較:rDNAのITS領域を比較した結果、大きく2系統に分けられるが、それらの分布は黒潮に沿って入り組んでおり、どちらの系統も黒潮によって運ばれてきた可能性が示唆された。(D)これまでのデータをまとめたところ、水質との関連でIBの割合が変動し、細菌の存在によってIAの割合が変動することが分かってきた(投稿準備中)。(E)同種分布域の貝類の毒化調査:本年度調査を実施した台湾、沖縄、グアムの同種分布域からは貝類は採集されなかった。(F)その他(ドウモイ酸生合成過程の検討):N. navis-varingicaの生合成検討に先駆け、DA生産能が高いハナヤナギおよびPseudo-nitzschia multiseriesについて検討した結果、ハナヤナギからDA生合成の中間体と考えられるDA類縁体が6種単離され、うち数種はP. multiseriesからも検出された。実施計画(A)(E)に関して、本年度は、フィリピンの共同研究者の都合によりフィリピンルソン島での長期滞在調査を行う事ができなかった点を除くと、ほぼ順調に進めることができている。(A)の定点調査に関しては台湾、沖縄においてN. navis-varingica分布地点の環境水の調査を行いこれまでの他地域の結果と毒組成との関連を比較したところ、pHの日内変動が激しい環境ではDA-IBの毒組成でDAの割合が高くなり、pHの日内変動が少ない環境ではIBの割合が高くなる傾向が確認された。この結果は、同種のDA生産の生理・生体学的意義解明のためにも興味深い。(B)の未調査地域における同種の分布調査に関して、新たにグアム島調査を実施した。同種分布可能性のある全島の汽水域を調べたが、同種の存在は確認されなかった。フィリピン・ルソン島東岸からスタートしわが国へと繋がる黒潮のスタート地点以前の関連海流域に同種が存在しないことが分かった。マレーシア半島西岸にも同種が分布することと合わせると、同種の発生起源に興味が持たれる。(C)(D)に関してはこれまでのデータ解析を行い、遺伝子タイプが大きく2群に分けられ、それらの毒組成はpHの変動や細菌の共存に寄って影響を受けることが明らかになってきた。
慢性疾患をもつ小児のためのクリニックにおける地域生活型看護ケアプログラムの開発

地域における慢性疾患をもつ子どもと家族への支援に関する文献検討をした結果、以下のことが明らかになった。子どもへの支援内容として【子ども自身の疾患の理解】【自己決定】【キャリーオーバーへの支援】、家族への支援内容として【社会(園や学校)との連携】【子育てに関わる助成などの医療制度の情報】が抽出された。ケアプログラムの作成には、ナースの課題の現状把握をした上で、【発達段階に合わせて子ども自身が考え行動できるための診察援助】【処置検査時の安全確保や不安軽減】【発達段階に合わせた生活支援】が重要であった。クリニックは【気軽に相談できる場】であることが重要で、日常生活のことを気軽に相談できるよう【看護職のコーディネート機能の強化】の必要性もみられた。そのために、新しい知識・技術の習得等【看護職の研修強化と啓発】が必要である。また、【クリニックナース間の交流】も抽出された。文献検討の結果をふまえて、研究者間会議でケア内容や研修会の企画検討を行った。クリニックで求められる看護ケアとして、【生活をイメージした療養方法】【自宅での感染予防の方法】【子どもの生活に沿った予防接種のスケジュール】等子どもと家族の生活に沿った的確な指導を行うことが患者家族の満足度が高い可能性が示唆された。また、クリニックナースは自己研鑽や意見交換する場が少ないため、現状を十分にふまえて検討する必要性も見出された。地域のクリニックで生活志向の看護ケアを実施している施設(英国)への視察を行った。Moor Lane Center, Northem Health Center, Sussex Community NHS Foundation TrustのCommunity Children's Nurseから、病気を抱えながら地域で生活する子どものためのサポート体制やケア内容とその範囲について情報を得ることが出来た。クリニックナースである研究協力者との検討会議が、お互いの本務との調整が難しく、ケア内容やプログラム、研修会の企画の検討を十分行うことができなかった。ケアのプログラムおよび研修会の開催のためには、研究協力者であるクリニックナースとの協働が必須になってくる。今までにも検討会議を行ってきたが、本務との調整が難しく、情報収集が不足している状況である。必要な情報を得るために、定期的な会議を開催し、クリニックナースの現状に沿った研修会の企画を行っていく。研修会の内容や方法については、研究協力者からヒアリングを行い、クリニックで可能な状況を把握し決定していく。また、研究協力者を通して、A地区のクリニックを開業している管理者である医師を通して、研修会を行う地域を絞っていく。また、日本小児科外来学会での看護のセッションに参加し情報収集を行う。今後の研究を推進するために、研究補助者を定期的に雇い、ケア内容やプログラム作成のための補助をしてもらう。初年度であるため、クリニックにおける地域生活型看護ケアについての先行研究を調べた。医中誌データーベースを用い、「小児」「地域」「看護」「慢性疾患」のキーワードで文献検索を行ったところ、56文献が抽出された。その文献を調べ研究目的に沿った57文献について、研究代表者と分担者で検討を行った。その結果、クリニックナースに必要なケア内容として、慢性疾患をもつ小児の発達段階別のセルフケア等、病状に関連する事項以外に、地域で生活するという視点での学業や社会福祉サービス、医療制度等の理解が不可欠であることが示唆された。クリニックナースについての先行研究が希少であることから、今後は情報源を拡大して収集していく必要がある。ケアプログラムを検討するにあたって、クリニックで活動している小児看護専門看護師と小児アレルギーエデュケーターより情報収集を行った。慢性疾患をもつ子どもや家族への主なケア内容としては、服薬指導や処置・検査時のケアであった。クリニックでは、看護師の雇用形態が多様であり、専門性も様々であることから、事務職を含む全ての職員が共通認識をもち、協力していくことが重要であると示唆された。また、クリニックに通院する子どもは生活する地域や集団に大きく影響するため、その生活への支障が最小になる支援が必要であることがわかった。さらに、クリニックナースの雇用形態の関係上、彼らのネットワークは少なく、クリニックの管理者すなわち医師からの情報提供が主であった。クリニックナースの専門性を高めるためには、彼らのネットワークの構築も必要であることがわかった。研修会の開催の方法については、クリニックナースの雇用形態などの現状を踏まえた方法の必要性が示唆された。本年度は大きく4つを計画しており、その内、文献検討と研究協力者の整備については、ほぼ順調にすすんだ。しかし、一部の研究協力者の整備においては、先方との日程調整が合わず行うことができず、それに伴い、ケア内容およびプログラムについての専門的知識の提供を受けることができなかった。また、予定していた学会への参加も本務との日程調整が合わず、参加することができなかった。そのため、ケアプログラムの内容を検討するための情報が不足している状況である。

クリニックは【気軽に相談できる場】であることが重要で、日常生活のことを気軽に相談できるよう【看護職のコーディネート機能の強化】の必要性もみられた。そのために、新しい知識・技術の習得等【看護職の研修強化と啓発】が必要である。また、【クリニックナース間の交流】も抽出された。文献検討の結果をふまえて、研究者間会議でケア内容や研修会の企画検討を行った。クリニックで求められる看護ケアとして、【生活をイメージした療養方法】【自宅での感染予防の方法】【子どもの生活に沿った予防接種のスケジュール】等子どもと家族の生活に沿った的確な指導を行うことが患者家族の満足度が高い可能性が示唆された。また、クリニックナースは自己研鑽や意見交換する場が少ないため、現状を十分にふまえて検討する必要性も見出された。地域のクリニックで生活志向の看護ケアを実施している施設(英国)への視察を行った。Moor Lane Center, Northem Health Center, Sussex Community NHS Foundation TrustのCommunity Children's Nurseから、病気を抱えながら地域で生活する子どものためのサポート体制やケア内容とその範囲について情報を得ることが出来た。クリニックナースである研究協力者との検討会議が、お互いの本務との調整が難しく、ケア内容やプログラム、研修会の企画の検討を十分行うことができなかった。当初の研究計画を進めていく。具体的には、文献検討の結果と研究協力者から得た情報等を精査し、看護ケア内容の検討とケアプログラムの試作を行う。随時、研究協力者も含めた合同会議を開催する。地域でのケアに精通する小児看護学の専門家や、地域看護の専門家で小児を対象とした包括的なケアの研究に精通する研究者に専門的知識の提供を受けながら洗練させていく。地域のクリニックで生活志向の看護ケアを実施している英国の施設へ視察を行う。年度内に視察が可能なように、先方に在外研究の経験がある研究協力者と調整を行っていく。看護ケアの内容およびプログラムを試作した段階で、クリニックの看護師を対象に、ケアプログラムについての研修会を企画する。研修会の構成としては、看護ケアの内容(家族とのコミュニケーションや多職種との連携等)の講義と実際にケアを獲得できるためのロールプレイや討議等、方法についても検討する。クリニックの看護師である研究協力者からの意見も取り入れる。今後の研究を推進するために、研究補助者を定期的に雇い、ケア内容やプログラム作成のための補助をしてもらう。ケアのプログラムおよび研修会の開催のためには、研究協力者であるクリニックナースとの協働が必須になってくる。今までにも検討会議を行ってきたが、本務との調整が難しく、情報収集が不足している状況である。
木の上のランダムウォークと超距離空間上の確率過程

本年度は,測度距離空間上のBrown運動の収束について研究した.Brown運動は,測度距離空間のdataだけから決まる標準的な拡散過程である.そのため,空間の幾何学的な情報とBrown運動の確率過程としての振る舞いは関係しているはずである.本年度は,収束という点に着目して研究を行った.測度距離空間上には, measured Gromov-Hausdorff収束という幾何学的な収束概念がある.一方で, Brown運動には,確率過程の弱収束という確率的な収束概念がある.本年度の研究によって,この異なる2つの収束概念が, RCD条件と呼ばれるRicci曲率を下から抑えられた空間のクラスを考えた場合は同値であるという事がわかった.この結果によって,空間の幾何学的収束とBrown運動の確率的な収束の関係が明らかになった.RCD条件を満たす空間は, Ricci曲率が下から抑えられたRiemann多様体だけでなく,そのmeasured Gromov-Hausdorff極限空間のような特異点をもつ多様体ではない空間などが含まれている.また,今回の結果は有限次元空間だけでなく,無限次元空間を含む設定で結果が得られている.例えば, Ric曲率が下から抑えられたRiemann多様体上の配置空間などが含まれる.Riemann多様体上の配置空間は, Riemann多様体上の可算無限個のBronw運動の配置全体を表現した空間である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。申請者の昨年度の研究は以下である:1. Lipschitz収束しているコンパクト距離空間上の連続な確率過程の収束の研究1.について。申請者はコンパクト距離空間がLipschitz収束している状況での連続な確率過程の収束を定義して、その位相的な性質を研究した。具体的にはコンパクト距離空間Xとその上の連続な確率過程の法則Pの組(X,P)の同型類の空間にLipschitz-Prokhorov距離を導入して、その距離が完備距離になることを示した。次に同型類の空間の部分集合がLipschitz-Prokhorov距離の下で相対コンパクトになる十分条件を求めた。また本研究に付随して、Lipschitz収束に関する非可分性についての研究を、京都大学の山崎陽平氏と行い、その結果はPacific Journal of Mathematics for Industryに掲載済である。2.について。上記のLipschitz収束は空間の変化が高々Bi-Lipschitz連続程度の変化しか許されないが、mGH収束の場合は、Borel可測という粗い変化が許される。そのため、確率過程の道の正則性が、空間の変化の粗さに影響されて、Borel可測な道を持つ確率過程となってしまい、確率過程の収束の研究が困難になってしまう。小倉(Prob.Theo.Relat.Fiel.2001)では、空間の変化に応じて時間離散化をするというアイデアでこの問題を回避して,コンパクトRiemann多様体がmGH収束している状況で、Brown運動の弱収束を示した。申請者は、この結果が、一般の測度距離空間でRCD*(K,N)条件を満たす設定に一般化出来る事を示した。本年度は,測度距離空間上のBrown運動の収束について研究した.Brown運動は,測度距離空間のdataだけから決まる標準的な拡散過程である.そのため,空間の幾何学的な情報とBrown運動の確率過程としての振る舞いは関係しているはずである.本年度は,収束という点に着目して研究を行った.測度距離空間上には, measured Gromov-Hausdorff収束という幾何学的な収束概念がある.一方で, Brown運動には,確率過程の弱収束という確率的な収束概念がある.本年度の研究によって,この異なる2つの収束概念が, RCD条件と呼ばれるRicci曲率を下から抑えられた空間のクラスを考えた場合は同値であるという事がわかった.この結果によって,空間の幾何学的収束とBrown運動の確率的な収束の関係が明らかになった.RCD条件を満たす空間は, Ricci曲率が下から抑えられたRiemann多様体だけでなく,そのmeasured Gromov-Hausdorff極限空間のような特異点をもつ多様体ではない空間などが含まれている.また,今回の結果は有限次元空間だけでなく,無限次元空間を含む設定で結果が得られている.例えば, Ric曲率が下から抑えられたRiemann多様体上の配置空間などが含まれる.Riemann多様体上の配置空間は, Riemann多様体上の可算無限個のBronw運動の配置全体を表現した空間である.昨年度の研究は,以下であった.1. Lipschitz収束しているコンパクト距離空間上の連続な確率過程の収束の研究それぞれについて,当初の計画よりも順調に進展した.以下にその理由を説明する.1.について。コンパクト距離空間がLipschitz収束している状況での連続な確率過程の収束を定義して、その位相的な性質を研究した。当初は,収束の新たな定義までは考えていなかったが,今回の研究によって,距離から従う位相が入れられる事が分かった.具体的にはコンパクト距離空間Xとその上の連続な確率過程の法則Pの組(X,P)の同型類の空間にLipschitz-Prokhorov距離を導入して、その距離が完備距離になることを示した。この点において,当初の予定より進んだと考えられる.さらに,本来は予想していなかった研究である, Lipschitz収束に関する非可分性についての研究を、京都大学の山崎陽平氏と行った.この点でも当初の計画以上に進展したと言える.2.について。

RCD*(K,N)空間がmGH収束している状況で, Brown運動の収束を調べた.計画当初は, RCD*(K,N)空間という設定で考えるつもりはなかったが,研究を進めて行く中で,このような設定で小倉氏によるRiemann多様体上のBrown運動の収束の結果を拡張出来る事に気がついた.この研究自体が当初は予定していなかったものである.この意味で予想以上の結果と言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究方針は以下である:目的:測度距離空間上(特にRCD*(K, N )又はRCD(K, ∞)空間)のMarkov過程の性質の研究.近年,測度距離空間上の解析学の発展は目覚ましい.その中でも,注目されているのがErbar-Kuwada-Sturmによって導入されたRCD*(K, N )空間,又はAmbrosio-Gigli-Savareによって導入されたRCD(K, ∞)空間(次元の有限性は仮定しない)である.これらは, Riemann多様体上の次元N以下, Ricci曲率K以上,という概念を測度距離空間の枠組で一般化した概念であり,測度距離空間の研究に,微分幾何的な観点を導入した点で画期的である.これによって,測度距離空間上のMarkov過程を微分幾何的な観点から研究する道が開けた.例えば, Riemann多様体上のMarkov過程の挙動は, Riemann多様体の幾何学的性質と密接に関係しており,曲率や体積増大度の情報から,熱核の挙動や,再帰性,過渡性,保存性等が特徴付けられることは,これまでの研究から良く知られている.これらの研究は,上述の微分幾何的な概念の導入により,測度距離空間上のMarkov過程の研究に一般化出来る事が予想される.即ち「測度距離空間上に導入された微分幾何学的な情報と, Markov過程の性質がどのように関係しているか」という問題は, Riemann多様体上のMarkov過程の研究を一般的な形で含むものであり,また,確率論だ;けでなく,幾何や解析の問題も内包する非常に重要な問題であり,研究する意義は大きい.27年度が最終年度であるため、記入しない。
日本列島と琉球列島における縄文～近世の動物資源利用の長期的・広域的比較研究

日本列島(おもに関東地方)と琉球列島の各時代遺跡から出土した動物遺体データを総合し,それぞれの地域で縄文から近世にいたる動物遺体組成の長期的変遷を把握した.さらに両地域の広域的な比較を行った結果,それぞれの動物資源利用史にはその特色と歴史的変遷に明確な違いがあることが確認された.また両地域における資源環境(とくに沿岸環境)の特質の違いを明らかにするため,日本列島における内湾干潟の調査を行い,琉球列島のサンゴ礁環境と対比するための環境モデルを提示した.1.遺跡出土動物遺体の考古学的調査(1)日本列島:主要調査地域である関東地方については,1千葉県山野貝塚(縄文後晩期),同良文貝塚(縄文中後期),茨城県陸平貝塚(縄文中期・後期)から出土した動物遺体の同定を実施し,基礎データを得た.2茨城県法堂遺跡(縄文晩期の製塩遺跡)出土貝類の貝殻成長線分析を行い,その季節性を明らかにした.3千葉県台方花輪貝塚の動物遺体データをもとに,縄文晩期弥生時代初頭における貝塚形成と環境変遷の関係性について考察した.4神奈川県域の縄文遺跡出土動物遺体データを収集し,動物資源利用の変遷を明らかにした.5千葉県域の縄文近世遺跡出土動物遺体に関する既存の文献データの収集を進めた.また,弥生時代中近世における九州と琉球,中国・東南アジアの交易に関連する遺跡が集中する薩摩半島南西部において実地調査を実施し,それらの内容と特徴を把握した.(2)琉球列島:那覇市渡地村跡(グスク時代近世の港湾遺跡),奄美諸島徳之島面縄貝塚(貝塚時代前期後期)および那覇市首里城跡(グスク時代近世)から出土した動物遺体の詳細な同定作業を行い,基礎データを得た.また,アジア・オセアニアの貝塚の貝類遺体データを収集し,琉球列島・日本列島と比較して,世界的な視点から貝類利用の地理学的傾向性を把握した.2.自然環境(沿岸環境)の調査鹿児島県吹上浜(南さつま市日置市)において調査を行い,多様な貝類の生息状況および海岸環境の違いに応じた貝類の分布状況の違いを確認した.また熊本県緑川河口干潟において予備調査を実施した.「研究実績の概要」に記したとおり,初年度である平成27年度は研究実施計画に従い,以下の調査・分析を実施した.1.遺跡出土動物遺体の考古学的調査:関東地方と琉球列島の双方において,多数の遺跡での動物遺体の分析および既存の文献データの収集を実施し,日本列島と琉球列島の各時代遺跡における動物資源利用の変遷モデルを確立するための基礎データの蓄積を着実に進めている.2.自然環境(沿岸環境)の調査:鹿児島県吹上浜の調査によって多様な海岸環境と貝類の分布状況の関係性が把握され,近代以降の沿岸(干潟)環境改変が著しい日本列島において,過去の漁場環境のモデルとなり得る貴重な成果を得ることができた.以上のように,研究はおおむね計画通り,順調に進展している.1.遺跡出土動物遺体の考古学的調査(1)日本列島:主要調査地域の関東では,1茨城県陸平貝塚(縄文早期・中期)・御茶園西遺跡(縄文後期),東京都御殿前遺跡(縄文中期),千葉県養安寺遺跡(縄文中期)・加曽利貝塚(縄文中後期)から出土した動物遺体を同定した.2御殿前遺跡・養安寺遺跡出土貝類の貝殻成長線分析を行った.3千葉県の弥生近世貝塚データを集成し,貝類利用の変遷を明らかにした.関東地方以外では,4鹿児島大構内遺跡(6世紀)出土脊椎動物遺体を同定した(当該地域・時代では初の分析例).5鹿児島県立埋蔵文化財センター所蔵の高橋貝塚(弥生時代の九州ー琉球交易の拠点遺跡)資料を実見し,その特徴を確認した.14は論文・報告書刊行済みまたは原稿受理済である.(2)琉球列島:1沖縄県渡具知東原遺跡の脊椎動物遺体を同定し,資料の少ない貝塚時代前2期のデータを得た(論文受理済).2喜界島崩リ遺跡(貝塚時代前45期・グスク時代)から出土した動物遺体を同定し,データの少ない当該地域・時期の様相を明らかにした(報告書印刷中).また奄美諸島の貝塚時代後期グスク時代の動物遺体データを集成し,その変遷を検討した(論文準備中).5沖縄県平安山原遺跡(貝塚時代後期戦前),伊礼原遺跡(貝塚時代後期近世)出土動物遺体を同定し,貝塚時代後期戦前期の動物資源利用の長期的変遷を明らかにした(報告書刊行済).4沖縄県勝連城跡出土ウシ骨の年代測定・C/N同位体分析を行い,グスク時代初期のウシ飼育形態に関する新知見を得たほか,他遺跡の分析試料の選定を進めた.2.自然環境(沿岸環境)の調査1平成27年度に実施した鹿児島県吹上浜の調査データのまとめと検討を行った(学会発表準備中).2熊本県緑川河口干潟において,昨年4月の熊本地震の影響を確認するための予備調査を行い,良好な状態であることを確認した.平成28年度は研究実施計画に従い,以下の調査・分析を実施して成果を得た.1.遺跡出土動物遺体の考古学的調査:「研究実績の概要」に記したとおり,平成27年度に引き続き,日本列島(関東・九州)と琉球列島の双方において,多数の遺跡での動物遺体の分析および既存の文献データの収集を実施し,日本列島と琉球列島の各時代遺跡における動物資源利用の変遷モデルを確立するための基礎データの蓄積を着実に進めている.

2.自然環境(沿岸環境)の調査:平成27年度に実施した鹿児島県吹上浜の調査によって得られたデータを検討した結果,多様な海岸環境と貝類の分布状況の関係性が把握され,近代以降の沿岸(干潟)環境改変が著しい日本列島において,過去の漁場環境のモデルとなり得ることが確認された.平成28年度の春に予定していた九州西岸(熊本県緑川河口干潟)の調査は,同年4月の熊本地震による調査地一帯の被災状況が大きかったため実施を延期してきたが,本年3月に行った予備調査によって調査可能であることが確認されたため,本年8月に本調査を実施する予定で準備を進めている.また,同じく平成28年度に実施予定であった千葉県小櫃川河口干潟については,海外研究者から貝類サンプル(貝殻の微量元素分析による古水温・塩分濃度の推定)のリクエストを受けたことから,これに応じる形で調査計画を再調整し,本年5月に実施する予定である.以上のように,研究はおおむね計画通り,順調に進展している.1.遺跡出土動物遺体の考古学的調査:(1)日本列島:1千葉県宮ノ越貝塚(縄文中後期)などの動物遺体を同定した(報告書刊行済).2千葉県雷下貝塚(縄文早期)出土貝類の貝殻成長線分析を行った.3霞ヶ浦周辺の縄文時代の古環境変遷と動物資源利用の関連について総括的に考察した(論文刊行済).(2)琉球列島:1これまでに蓄積した奄美・沖縄諸島における貝塚時代近世の動物遺体データを総合し,その変遷過程をまとめた.2沖縄県サキタリ洞の動物遺体を分析し,これまで様相が不明であった旧石器時代の特徴を確認した.3鹿児島県喜界島崩リ遺跡(貝塚時代前45期・グスク時代初期)・前当り遺跡(グスク時代初期),沖縄県フェンサ城貝塚(貝塚時代末期グスク時代初期)などから出土した動物遺体を分析し,とくにこれまでデータが乏しかった貝塚時代グスク時代への転換期の様相を明らかにした.4鹿児島県城久遺跡群・崩リ遺跡・屋鈍遺跡(貝塚時代グスク時代)出土ウシ骨の年代測定・C/N同位体分析を行い,当該地域におけるグスク時代におけるウシの導入年代と飼育形態に関する所見を得た.13は論文・報告書刊行済または原稿受理済,4は論文準備中である.2.自然環境(沿岸環境)の調査:1平成27年度に実施した鹿児島県吹上浜の貝類調査の成果を総括した(学会発表済).2熊本県緑川河口干潟および千葉県小櫃川河口干潟において調査を行い,多様な貝類の分布・生息状況と海岸環境との関係性を確認した.また海外研究者への現生貝類サンプル(貝殻の微量元素分析による古水温・塩分濃度の推定)の採取・提供を行った.3.調査成果の総合的検討:上記1・2の成果を統合的に体系化するため,収集されたデータの整理・検討を進めた.日本列島(おもに関東地方)と琉球列島の各時代遺跡から出土した動物遺体データを総合し,それぞれの地域で縄文から近世にいたる動物遺体組成の長期的変遷を把握した.さらに両地域の広域的な比較を行った結果,それぞれの動物資源利用史にはその特色と歴史的変遷に明確な違いがあることが確認された.また両地域における資源環境(とくに沿岸環境)の特質の違いを明らかにするため,日本列島における内湾干潟の調査を行い,琉球列島のサンゴ礁環境と対比するための環境モデルを提示した.1.遺跡出土動物遺体の考古学的調査:動物遺体資料の分析を継続する.
古典系および量子系における種々のエントロピーに関連した不等式についての研究

不確定性関係のさらなる一般化を試みる。またquantum Fisher informationに関するトレース不等式を様々な観点から導く。今までのいくつかの未解決問題の解明に向けて様々な試みを行う。次年度海外での国際シンポジウムで発表することになったため、今年度の12万円を次年度に繰り越して使用することになった。そのため次年度には量子情報理論および函数解析学関連図書に12万円、消耗品に3万円、旅費に約92万円、謝金その他に15万円の計約122万円を使用する計画である。分担者の柳原宏氏と岡田真理氏にはそれぞれ11万円ずつを当てている。量子情報理論関連図書に8万円、消耗品費に2万円、旅費に95万円、謝金その他に15万円の計120万円を使用する計画である。分担者の柳原宏氏には13万円,岡田真理氏には12万円をそれぞれ当てている。
近代日本における「技術」言説をめぐる思想的考察

本研究は、近代日本における「技術」言説をめぐる思想的考察を主なテーマにして行なってきた。平成23年度は本研究の最終年度のこともあり、今まで行なわれてきた研究をまとめるべき年度でもあるが、本研究が日本思想と西洋哲学との比較という方法論を用いて研究を進めていることもあり、その比較という射程がだんだん広くなっていて、短期間でその成果を出して処理することに難しさを感じ、研究の方向性に少し悩んでいた。しかし、様々な角度から日本思想のもつ生産性や可能性を導出するため奮闘した結果、少しの成果を出すことができた。平成23年度の研究は、具体的に8月の立命館大学の日韓若手研究者国際学術フォーラムでの研究発表「「近代超克論」から見られる近代認識と宗教性」を発表し、少しその方向性を定めることができた。その発表では1942年に開かれた座談会「近代超克論」で語られた京都哲学派を含めた日本知識人たち、とくに西谷啓治の言説分析を通じて、今まで戦争イデオロギーという側面に焦点が当たられていた「近代超克論」の否定性をカッコに入れ、その封印されてきた彼らの言説を内在的に解剖しその言説のもつ思想性を積極的に評価しようと試みた。内容としては、彼らの近代批判、つまり科学的世界観への徹底した批判が、のちに『啓蒙の弁証法』を通じて近代啓蒙の精神がもつ神話性や暴力性を辛辣に批判したフランクフルト学派の問題意識を先取りしていった点を論証した。このような成果を活字化し、のちに韓国の雑誌「日本文化研究」に「近代超克論という問い-近代認識と宗教性を中心に-」というタイトルで投稿し、そのテーマの新しい視点や独創性、学術的寄与度が高く評価され、掲載が決定した。また、西田哲学や京都学派の問題意識を中心にそのポイエシスの観点から近代芸術の問題を批判的に取り組む芸術活動を行なっている、画家李禹煥(Lee U Fan)の世界観を思想的に考察した批評文「李禹煥の場、その無現の開きのため」を雑誌、「ART CRITIQUE」2号に掲載した。申請者は、以下の研究計画で実施することを目標としてきた。1.技術論について論じられていると見なしうる思想家、三木清や戸坂潤、下村寅太郎、三枝博音などの議論の読解を通じて、日本思想史の中での技術論の意味や位相を明確にする。また同時に、戸坂潤や三枝博音などが関与した「唯物論研究会」の機関誌や柳宗悦が関わった『白樺』における技術論に対する言説も緻密に耽読し、日本思想史の中で位置づける。2.日本思想の中で技術論の思惟を探る作業と同時に、西洋思想史の中で論じている技術論の思想を検討する。西洋思想史の文脈で技術論は、道具論的立場(ベール)、社会的決定論(マルクス、ウェブスター)、技術決定論(マンフォードやベンヤミン、ハイデガー、マルクーゼなどのフランクフルト学派)という、三つに分けられる。それぞれの技術論に対する立場を検討・考察した上で、それらが内包する限界性と可能性を探索する。3.日本思想史での技術論と西洋思想史での技術論を比較・検討し、日本思想での技術論がもつ認識論的独創性や違いを発掘・抽出し、それを総合的に再構築する。そして、現在「20世紀初技術に対する哲学的省察-三木清を中心として-」というタイトルの論文を作成中である。この論文は、技術の主体的位相に注目し、技術を人間の物事を創りあげるポイエーシスの「過程」としてとらえ、自然の「模倣」、自然と世界との「媒介」として理解していた三木清を中心として日本技術論の形成過程を探るものである。三木にとって、何かをつくるのは、その制作における因果律と目的律の統一を人間の行為によって実現させることを意味する。媒介的であることの意義は、終局的には、目的と手段、主観と客観との間に統一をもたらすことであることが明らかとなった。こうして「技術」・「模倣」の論理を日本思想の文脈から抽出し、技術に対する新しい認識論・存在論的な思想の可能性を探った。本研究は、近代日本における「技術」言説をめぐる思想的考察を主なテーマにしている。平成22年度研究成果としては、具体的に「日本戦時期における思想空間についての一考察-総力戦体制を中心に-」という題目で、2010年6月26日日韓国際学術大会で発表した。内容としては、1930年代から戦時期にかけて社会と技術に関する議論が活発に行われたことに注目した。主に1930年代のマルクス主義者は、技術とは「労働手段の体系」であると唯物論的に理解していた(戸坂潤など)。また、技術論がもつ新しい射程の一つに、政治と行政管理の領域があった。コミュニケーションや計算、監視のための機械という狭義の物質的領域から、行政管理の役割における効率性のパフォーマンスにまで技術の意味は拡大される。こうして、支配の手段として理解されていたテクノロジーが、支配するテクノロジー、支配の課程に関わるものとして理解されるようになった状況を、当時の「総力戦体制」を中心に考察を進めた。だが、支配の力学としての技術論の背後にはつねに、技術に対する文化的悲観主義が潜んでいることがわかった。それを単に技術否定主義といった過去へと回帰させるのではなく、技術のもつ遂行的、実存的な行為としての面において解釈する哲学作業も同時的に行われることに注目し、それがおそらく西田をはじめ、三木清などに見られる西田哲学の「ポイエシスの哲学」とつながることに気づいた。

現在、西田哲学を中心にそのポイエシスの観点から技術や生命の問題を思想的に考察する作業に取り組んでいる。本研究は、近代日本における「技術」言説をめぐる思想的考察を主なテーマにして行なってきた。平成23年度は本研究の最終年度のこともあり、今まで行なわれてきた研究をまとめるべき年度でもあるが、本研究が日本思想と西洋哲学との比較という方法論を用いて研究を進めていることもあり、その比較という射程がだんだん広くなっていて、短期間でその成果を出して処理することに難しさを感じ、研究の方向性に少し悩んでいた。しかし、様々な角度から日本思想のもつ生産性や可能性を導出するため奮闘した結果、少しの成果を出すことができた。平成23年度の研究は、具体的に8月の立命館大学の日韓若手研究者国際学術フォーラムでの研究発表「「近代超克論」から見られる近代認識と宗教性」を発表し、少しその方向性を定めることができた。その発表では1942年に開かれた座談会「近代超克論」で語られた京都哲学派を含めた日本知識人たち、とくに西谷啓治の言説分析を通じて、今まで戦争イデオロギーという側面に焦点が当たられていた「近代超克論」の否定性をカッコに入れ、その封印されてきた彼らの言説を内在的に解剖しその言説のもつ思想性を積極的に評価しようと試みた。内容としては、彼らの近代批判、つまり科学的世界観への徹底した批判が、のちに『啓蒙の弁証法』を通じて近代啓蒙の精神がもつ神話性や暴力性を辛辣に批判したフランクフルト学派の問題意識を先取りしていった点を論証した。このような成果を活字化し、のちに韓国の雑誌「日本文化研究」に「近代超克論という問い-近代認識と宗教性を中心に-」というタイトルで投稿し、そのテーマの新しい視点や独創性、学術的寄与度が高く評価され、掲載が決定した。また、西田哲学や京都学派の問題意識を中心にそのポイエシスの観点から近代芸術の問題を批判的に取り組む芸術活動を行なっている、画家李禹煥(Lee U Fan)の世界観を思想的に考察した批評文「李禹煥の場、その無現の開きのため」を雑誌、「ART CRITIQUE」2号に掲載した。
構造システムから住空間までを含む建築物総合地震安全性の常時監視ウェブネットの構築

本研究は個人世帯の地震防災力強化を目指したものであり、住家および生活空間の場における地震からの安全性をインターネットウェブを利用して監視するシステムの構築可能性を検討したものである。研究期間3ヵ年において、主として以下の4項目について研究を進めた。1.建物の構造的安全性の診断手法について:建物倒壊による人命損失の危険性を診断するものとして、木造・鉄筋コンクリート構造・組積造・混構造それぞれについて、耐震性能の考え方を整理し経年劣化および被震時における構造物劣化・損傷度の評価指標、並びにそれらの計測方法について検討を行った。主たる成果としては、木造については微動記録から求められる固有周期と振動をカオス的挙動とみなしその動きの複雑性を量的に扱うことにより現状の劣化度と被震時における損傷度推定が可能となった。鉄筋コンクリートについては、電磁波レーダーによる塩分量の経時的変化を捉えその劣化状態を推定することが可能となった。また、超音波速度の測定によりひび割れ状態を推定し、被震時における建物の損傷度評価に繋げることが出来る。2.建物室内における空間的安全性の診断手法について:家具転倒に伴う負傷危険性を診断するものとして、被震時の室内散乱状態をシミュレーションするプログラムソフトを実現した。3.診断結果の情報化:建物の構造安全性および室内空間の散乱状況を人的危険度情報に変換するための関数系(建物診断票点(倒壊ポテンシャル)を平均的損傷度関数により損傷度推定値に変換し、さらに確率関数により居住者の死の確率表現に変換。室内家具損傷度関数により空間の状態関数を求め、居住者の負傷状態をInjury Severity Scoreにより数値化)を構築した。4.ウェブネットによる情報の集中監視システムの考察:各戸に配置した診断センサーからの計測情報を防災センターに集約し、診断結果を居住者に分かり易い情報としてフィードバックするシステムを、ウェブネットを基幹とする情報インフラを利用して運用するシステムを提案した。本研究は、建物の地震に対する保有耐力を現場的に簡便に評価診断する方法を開発することを目的としたものであり、今年度は以下の6点について研究を進めた。1.住家所有者による自己診断と専門家による耐震精密診断との比較:愛知県を対象に実施し、素人による自己診断は極めて精度が悪く、その原因が偏心率関連の評点や壁量関連の計算など、専門的項目が逆に精度劣化に繋がっていた。2.建物微動による簡易耐震診断の実施:北海道と愛知県において木造建物の微動を計測しその記録より、住家の固有周期に加え、揺れの複雑さをカオス度の概念より数値評価し併用することにより、診断精度が格段に向上することを示した。3.木造実大箱型モデル試験体を用いた振動台実験:微動測定・調和振動加震・White Noise加震・実地震波加震時の実測データを整理・分析し、換振器の配置による応答特性評価の不適合性、低震動入力時と大地震時における応答特性の関係、等々を示し、微動測定や低レベル加震による診断手法確立の一助とした。4.簡易耐震診断法の多種構造形式への適用可能性:木造に加えRC造やコンクリートブロック造を併用した混構造住家の診断可能性を、基礎となるRC及びSRCによる構成部材の振動測定から検討し、周期解析によって無損傷時と損傷時の特性の変化を把握した。5.被災した建物の耐震性能の検討:既往のRC骨組の実験データを用いて、経験変位・残留亀裂幅と荷重0点での剛性の関係について考察し、剛性は骨組が経験した変位の累加量に応じて低下する関係を把握したが、残留亀裂幅との相関については明確ではなかった。今後、検討対象の亀裂を増やし考察を継続する。6.鉄筋コンクリートの劣化診断法の開発:鉄筋コンクリート中の塩分量を、電磁波を用いて誘電率の変化から測定することを試みた。

その結果、比誘電率の相違から塩分濃度を推定出来ることを確認した。本研究は、建物の地震に対する保有耐力を現場的に簡便に評価診断する方法を開発することを目的としたものであり、今年度は主として以下の6点について研究を進めた。1.建物微動による簡易耐震診断法:精密耐震診断値と微動との関係を詳細に調べるため、愛知県における住家解体工事を利用し、解体をしながらの微動測定を実施し、壁率の変化(精密耐震診断値の低下)を微動から追跡できるかどうかの検討を行った。2.微動実測による既存木造住宅の耐震診断法確立のための実験的研究:既存住宅の応答特性を適正に評価するための換振器の配置法・耐力壁の偏在と実地震応答特性との関係把握・低振動入力時の応答特性と大地震時の応答特性との関係把握・低振動入力時の応答特性と耐力壁偏在との関係把握・被災前後の振動応答特性と被災程度との関係把握のための、振動台による加振データを蓄積した。その結果、常時微動レベルでも十分に応答特性把握が可能であること、換振器の配置により評価精度が大きく変わること、壁偏在を考慮した加振方向を考える必要のあること等が分かった。3.簡易耐震診断法の多種構造形式への適用可能性:住宅の構造形式を分類し、RC耐震壁および柱梁交差部の損傷に伴う振動特性を把握した。多種構造形式の住宅の振動計測を実施し、組積壁構造の損傷に伴う振動計測を実施した。4.木造住家の精密耐震診断法の改訂への対応:精密耐震診断法が改訂されたことに伴う、評価値の新旧比較を行うため、新診断法による計算マクロを作成し、新旧の評価値比較を実施した。5.鉄筋コンクリート構造物の耐震性能診断法開発:RC造構造物において大きな水平抵抗性能を有する耐震壁を対象とした加力実験データを用いて、ひび割れや変形と構造性能の関係について検討を行った。加力実験を静的加力・定常振幅の条件の下で行うことは、実際の条件を再現していない等の問題が明らかとなりつつある。6.電磁波レーダーを利用したセメント硬化体内部塩分量の測定法の検討:コンクリートの腐食を非破壊で測定することを目的とし、電磁波レーダーを利用した測定解析法を検討しており、レーダーの受信波形を周波数解析することにより内部塩分量の推定が可能であることが判明した。本研究は、建物および生活空間の場における地震からの安全性を監視するシステム構築の可能性を検討するもので、3年間の研究期間を充てており、本年度が最終年度に当たる。3年間の研究の取り纏めを含め、以下の4項目について研究を進めた。1.建物の構造的安全性の診断手法について:建物倒壊による人命損失の危険性を診断するものとして、木造・鉄筋コンクリート構造・組積造・混構造それぞれについて、耐震性能の考え方を整理し経年劣化および被震時における構造物劣化・損傷度の評価指標、並びにそれらの計測方法について検討を行った。
口腔領域画像データベースシステムの顎関節疾患への応用と顎関節の形態的分析

本研究の目的は、画像処理(画像変換による画像改良、画像特徴計測)開発支援システムを用いて、画像計測を支援するシステムを開発し、これを用いて顎関節形態の分析支援システムを構築することである。これにより画像データベースシステムの付加価値機能の高度化をはかることができる。1.顎関節画像計測支援システムの開発顎関節側面断層規格写真を材料とし、画像処理開発支援システムを用いて、断層像の重ね合わせ方法を自動化する方法について検討した。1)Morphological Close/Open Filterによる断層重ね合わせのためのマーカー位置自動検出法、2)パターンマッチングによる内外側各5層の撮影間の被写体移動回転の半自動補正法により、精度良く自動的に10層の断層像を重ね合わせることができた。2.顎関節形態の分析支援システムの構築顎関節形態の分析の方法論を検討する第一歩として、下顎頭の側面形態の分析法を検討し、その分析支援システムの構築法を検討した。その結果、下顎骨の下顎枝の長さ、下後頭の高さ・幅、頭頂点の前後的位置ならびに下顎頭の上下高をパラメーターに計測し定量的分析を行う方法を考案した。さらにこのデータをもとに、顎関節症による顎関節形態の変化について検索したところ、下顎頭成長発育期、下顎頭成長完了期および退行期の各年代において、下顎頭の側面像を6型に分類することができた。したがって、本法による画像計測結果をデータベースへ組み込み、購入したパーソナルコンピュータおよびソフトウェアにて、下顎頭の形態変化の定量的分析を行えるソフトウェアを作成した。また、医学部放射線科で検査を行ったMRI画像を既に開発した画像転送用ソフトウェアを用い入力し、画像データベースに保存した。今後は登録症例数を増やし、診断支援システムの充実を計る。
人工原子クラスターにおけるスピン状態の研究

量子ドットを人工原子とみなし、より多くの人工原子(量子ドット)を配列することによって、新規なスピン相関や電気伝導特性を見出すことを目的とし、(1) 3重量子ドットにおいて、共鳴混成体を実現し、Pauliの排他率によって、tripletに比べ、singletが強く安定している様子を確認、(2)多軌道を持つ2重量子ドットの3電子が寄与するスピンブロッケイドを確認、(3) 3重量子ドットにおいて、2電子・3電子のスピンブロッケイドの確認した。電子を数個閉じ込めることのできる人工原子は、電子の個数や、ポテンシャルの形状、軌道縮退など、電子状態を厳密に制御することができる。本研究ではその厳密に制御された人工原子系を用い、人工原子を配列させた「人工原子クラスター」を用意し、今までの物質にない機能やスピン相関を示す人工原子結晶を目指した研究を行う。本研究では「磁性」に着目し、人工三原子分子や多軌道を内包する人工原子配列を用いて、多彩なスピン相関をもつ人工分子を生み出し、その中でのスピン相関の解明を目指している。前年度には、3軌道を持つ2重ドットにおいて、3電子スピンが揃うことによって見られる4重項スピンブロッケイドを見出した。また、偶然形成された4つの人工原子が結合した系でのスピンブロッケイド条件下でのヒステリシスを見出したが、起源が明らかとなっていない。本年度は、(1)直列に繋がった人工三原子分子に、2重ドットと同様の4重項スピンブロッケイドを確認、報告した。(2) 4重項スピンブロッケイドの解除を生み出す核スピンとの結合に着目し、スピン状態の対称性に起因した4重項・2重項の結合強度の違いを明らかにした。(3) 4つの人工原子が結合した場合で見られたヒステリシスの変化にヒントを得て、よりシンプルな系に立ち返り、理解することを試みた。単純な2重量子ドットの高バイアス条件下でスピンブロッケイドの起源となる状態が入れ換わることによる特徴的なヒステリシスの変化を観測した。この変化は、前年度で見られた4つの人工原子の場合にも適用可能であり、より人工原子が結合した系でのスピン状態を理解するための手段となるものである。(4)ヒステリシスの変化と同時に、スピンブロッケイドの原因となる状態の変化が見られる条件下で、電流の2値的な振る舞いを観測した。得られた電流の時間変化は、核スピンの安定点間の移動で理解できる。本研究課題は、電子を数個閉じ込めることのできる人工原子を多数結合させることによって、人工原子クラスターとなる多重量子ドットにおけるスピン状態の解明を目指すものである。本年度は、研究課題の最終年度であるため、これまで得られた結果について報告することに注力すると同時に、新たに、4つの量子ドットが結合するデバイスの作成に成功した。本年度の研究業績は以下の通りである。【1】3軌道を内包する2重量子ドットの高スピン状態によるスピンブロッケイドの解析結果を論文にまとめ報告した。特に、スピンブロッケイドで電流が閉塞するメカニズムや高スピン状態にたどり着くまでに必要なプロセスについて、詳細な検討を加えた。【2】2つの量子井戸を持つ共鳴トンネル構造の結晶成長基板を用いて、並列に2つのピラーが並ぶ構造にエッチングした後、両側にゲート電極をつけ、直列2重量子ドットを並列に結合させた環状4重量子ドットの作成を行った。2つのゲート電極を十分負にかけると、電子数が0にまでたどり着くことができることを確認した。また、2つのゲート電圧の関数として、クーロン振動を測定すると、2重・3重量子ドットと似たハニカム構造が確認できた。また、片方のゲート電圧を十分負にして、一つのピラー内の電子数が0になっていると思われる領域であっても、クーロンダイヤモンドが閉じず、直列2重量子ドットと同様の崩れたクーロンダイヤモンドが確認できたことから、4重ドットが形成されている可能性があると考えている。本研究課題の研究期間においてもっとも特筆すべき研究成果は、3軌道をもつ結合量子ドットで3電子のスピンブロッケイドが確認でき、そのスピンブロッケイドにたどり着く過程を明らかにした点であると考えている。本研究では、多数の量子ドット、また、多軌道を持つ量子ドットを結合ことによって現れる電子相関・スピン相関に着目し、研究を進めている。本年度、得られた成果は以下の通りである。1.並列3重量子ドットにおける共鳴混成体とスピン状態自然界に見られる分子では、電子は分子内に拡がって共鳴混成体を形成し、安定化することが知られている。そこで、我々は、人工原子を3つ並べ、人工的な共鳴混成体を作成し、その安定性を調べることを試みた。並列に3つの縦型量子ドットを並べることで作製される3重量子ドットを用い、実験で得られた励起スペクトルと理論結果を比較した。3重ドットに閉じ込められた