hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理活性タンパク質の消化管吸収に及ぼす栄養條件と病態の影響

経口的に摂取されたタンパク質は、通常消化管内のプロテアーゼによる加水分解を経たのち、アミノ酸や低分子ペプチドとして吸収されると考えられている。しかし、経口消炎プロテアーゼとして広く臨床使用されているセラチアプロテアーゼ(Serratia protease,SP,分子量5万)を熱傷受傷ラット(炎症モデル)に経口投与すると劇的な抗炎症効果が発現するというわれわれの観察から、経口投与されたSPの微量が、消化管内でプロテアーゼによる分解を受けることなく酵素活性を保持したまま吸収されていることが強く示唆された。本研究においては、まずSPの消化管吸収を証明し、次いでSPの消化管吸収を支配する要因(年齢、栄養条件、病態等)を明らかにすることを目的として検討を加えた。現在までに得られた結果は以下のとおりである。1.血中SP濃度測定用の高感度RIAと高感度活性測定法を確立した。SPを経口投与したラットから多数の血漿試料を調製して抗原量とプロテアーゼ活性を測定た結果、両測定値から得られたSP濃度がよく一致し、経口投与されたSPの一部がプロテアーゼ活性を保持したまま血中へ移行することが明らかになった。2.SPの吸収に及ぼす年齢と食餌摂取の影響を検討した。動物実験で通常用いられている成熟ラット(9-11週齢)の最高血中濃度が3ng/mlであったのに対し、離乳前ラット(3週齢)と食餌摂取老化ラット(75週齢)では120-160ng/mlと大幅に増加しており、吸収の著明な亢進が認められた。この結果は、離乳前と老齢期において、消化管の構造ないし機能にタンパク質の吸収を容易にする何らかの特性が存在することを示している。本研究により、タンパク質がintactな分子として消化管から吸収されることが初めて証明され、タンパク質の消化管吸収能の亢進が老化の指標となりうる可能性が示唆された。これまで、経口的に投与されたタンパク質が、未分解のまま、活性を保持したintactな分子として消化管から吸収されることを明快に示した論文は見当たらなかった。今回、われわれはラットに経口投与したSerratia protease(SP,分子量5万)のごく一部がintactな分子として消化管から吸収されて血中へ移行することを、血中のSP抗原量とプロテアーゼ活性を測定することにより確認した。すなわち、(1)イムノアフィニティクロマトクラフィーにより精製したウサギ抗SP-IgGとそのHRP結合Fab′を用いる高感度サンドウィッチEIA(感度50pg/ml)と、クマリン系蛍光発色性ペプチドを基質に用いる高感度プロテアーゼ活性測定法(感度1ng/ml)を設定し、(2)SPを経口投与したラットから多数の血漿試料を得て抗原量とプロテアーゼ活性を測定し、両測定値から得られたSP濃度がよく一致することを認めた。(3)100mg/kgを投与した時の血中SP濃度は5ng/ml(10^<-10>M)以下で、総移行量は投与量の1/10,000程度であった。以上の結果から、経口投与された生理活性タンパク質が活性を保持したintactな分子として消化管から吸収されることが初めて証明された。われわれがすでに得ている経口投与SPの抗炎症効果発現に関する成績と合わせ、生理活性タンパク質が消化管から血中へ移行して全身性の薬効を発揮する事実が明確に示されたという点で、本成果の意義は大きい。7年度においては、このSPの吸収が、栄養条件の違いあるいは病態(炎症、感染、消化器疾患など)の有無によりどのように影響されるかを系統的に検討して、タンパク質の消化管吸収を支配する要因を明らかにして行きたい。

経口的に摂取されたタンパク質は、通常消化管内のプロテアーゼによる加水分解を経たのち、アミノ酸や低分子ペプチドとして吸収されると考えられている。しかし、経口消炎プロテアーゼとして広く臨床使用されているセラチアプロテアーゼ(Serratia protease,SP,分子量5万)を熱傷受傷ラット(炎症モデル)に経口投与すると劇的な抗炎症効果が発現するというわれわれの観察から、経口投与されたSPの微量が、消化管内でプロテアーゼによる分解を受けることなく酵素活性を保持したまま吸収されていることが強く示唆された。本研究において、まずSPの消化管吸収を証明し、次いでSPの消化管吸収を支配する要因(年齢、栄養条件、病態等)を明らかにすることを目的として検討を加えた。現在までに得られた結果は以下のとおりである。1.血中SP濃度測定用の高感度EIAと高感度活性測定法を確立した。SPを経口投与したラットから多数の血漿試料を調製して抗原量とプロテアーゼ活性を測定した結果、両測定値から得られたSP濃度がよく一致し、経口投与されたSPの一部がプロテアーゼ活性を保持したまま血中へ移行することが明らかになった。2.SPの吸収に及ぼす年齢と食餌摂取の影響を検討した。動物実験で通常用いられている成熟ラット(9-11週齢)の最高血中濃度が3ng/mlであったのに対し、離乳前ラット(3週齢)と食餌摂取老化ラット(75週齢)では120-160ng/mlと大幅に増加しており、吸収の著名な亢進が認められた。この結果、離乳前と老齢期において、消化管の構造ないし機能にタンパク質の吸収を容易にする何らかの特性が存在することを示している。本研究により、タンパク質がintactな分子として消化管から吸収されることが初めて証明され、タンパク質の消化管吸収能の亢進が老化の指標となりうる可能性が示唆された。
New Frontiers in Kinetic Equation Theory

本研究は調和解析の手法で運動輸送方程式の理論を大幅に発展させた。特に調和解析のフーリエ変換の制限問題を発展するために用いた手法を応用した。更に同じような手法で、量子力学のシュレーディンガー方程式と古典力学の波動方程式が含まれた方程式のクラスの理論を発展させた。偏微分方程式、調和解析および幾何解析の研究交流をさらに促進するために、埼玉大学で国際的な学会を行った。この学会は大成功し、新たに重要な研究課題のきっかけとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。偏微分方程式27年度が最終年度であるため、記入しない。
メディアインフォメーションリテラシーの構成要素に基づく教育プログラムの開発と評価

本研究の目的は、(1)食品のテレビコマーシャル視聴が小学生に及ぼす影響過程を明らかにし、(2)(1)に基づいて学校図書館を活用したメディアインフォメーションリテラシーの教育プログラムを開発し、その評価を行うことである。2018年度は、2017年度に得た調査データの分析を進め、メディア教育および調べ学習のプログラムに用いる商品を選出した。また、小学生が商品を摂取する際に確認している情報の内容を明らかにし、プログラムに含める解説の内容を具体的に検討した。2017年度に得た食品や飲料のテレビコマーシャルを対象とした分析、新たに収集した商品パッケージを対象とした分析についても進め、コマーシャルやパッケージに使用されている商品の魅力を伝える技法の特徴を詳細に検討した。これらの技法の一部を用いて大学生を対象として教育プログラムの実践とその効果の検討を行った。実践では、テレビコマーシャルに使用されている技法について解説するプログラム、食知識について解説するプログラム、これらを組み合わせたプログラムを作成し、これらの3つのプログラムの実施群と統制群を設定した。プログラム実施の効果を検討した結果、技法と食知識について解説するプログラムの実施群において、一部の商品の摂取行動に対する効果(不健康な飲料の摂取が抑えられるなど)が示された。調べ学習のプログラムについては、文献のレビューと学校図書館担当者への調査に基づいて、プログラムの基本的な構成を検討した。メディア教育および調べ学習のプログラムの基本的な構成を検討し、メディア教育プログラムについては複数のプログラムの効果を検討を行っており、おおむね順調に進展している。2019年度にはこれまでの研究の結果を踏まえてメディア教育のプログラムと調べ学習のプログラムの実践を行い、その効果を検討する。今年度は、テレビコマーシャルの視聴が小学生の食品に対する態度に及ぼす影響、小学生がテレビコマーシャルの対象の食品に対して持っている知識の特徴、食品のテレビコマーシャルに多く用いられている映像技法の検討などを行った。テレビコマーシャル視聴の影響については、小学校高学年を対象に、食品のテレビコマーシャルを視聴する2つの条件とテレビコマーシャルを視聴しない条件を設定し、商品に対する態度や関心に及ぼす影響を検討した。その結果、テレビコマーシャルの視聴直後に商品に対する一部の態度において、商品に対する好意的な反応が見られた。テレビコマーシャル視聴後の約1か月の間に商品についての新しい情報の収集をどのくらい行ったかについても検討を行ったが、自主的に情報収集を行った割合は非常に低かった。小学生にテレビコマーシャルの対象の食品に関する知識を尋ねた結果、テレビコマーシャルの視聴前に「栄養強調情報」(ある食品が熱量、たんぱく質・脂質・炭水化物量、ビタミン・ミネラル量などに関して際立った栄養特性を有することを明示、示唆または暗示するあらゆる表示)について触れることはほとんどなく、視聴後に「栄養強調情報」について触れた小学生は約1割であった。食品のテレビコマーシャルに多く用いられている映像技法に関しては、首都圏の民放のテレビ番組を録画し、内容分析を行った。分析の結果、カットに関する技法など、いくつかの映像技法が多く用いられていることが示唆された。テレビコマーシャルの視聴が小学生の食品に対する態度に及ぼす影響、小学生がテレビコマーシャルの対象の食品に対して持っている知識の特徴、食品のテレビコマーシャルに多く用いられている映像技法の検討までほぼ順調に進めることができた。2018年度には、2017年度の研究の結果を踏まえて映像技法の教育内容を検討するとともに、学校図書館の資源を活用した食品の調べ学習のプログラムを検討する。当初の予定よりも人件費・謝金がかからなかったことなどから次年度使用額が生じた。次年度使用額分については、映像技法や調べ学習のプログラム開発のための資料収集などに使用する予定である。当初の予定よりも人件費・謝金がかからなかったことから次年度使用額が生じた。次年度使用額については、教育プログラムの効果の検討の際の人件費・謝金などに使用する予定である。
eRNA-CAGE法による全身性疼痛責任分子同定とDNAワクチン疼痛治療研究

線維筋痛症患者を代表とする全身性慢性疼痛は診断も治療法も確立していない。抗てんかん薬や抗うつ薬の一部が承認されているがその副作用のために長期使用が患者のADLに悪影響を及ぼしている。本研究者は根治療法につながる鍵分子リゾホスファチジン酸機構の中枢における役割、すなわち慢性疼痛におけるメモリー機構を担うことを解明してきた。近年これに加えて痛みメモリーを維持・強化する免疫機構などの存在を明らかにしている。昨今の生物医薬が重要な医療革命を引き起こしているが、国民経済的には大きな課題となっている。本研究では痛みメモリー強化に関わる責任分子のDNAワクチン治療の可能性を目指した基礎研究を計画している。
GATA転写因子によるマスト細胞プロテアーゼ遺伝子の統括的な発現制御機構の解明

マスト細胞の機能発現に重要なトリプターゼ遺伝子群(Tpsg1、Tpsb2、Tpsab1)は、マウス17番染色体A3.3に存在している。骨髄由来マスト細胞において、GATA転写因子(GATA1・GATA2)を欠失させると、トリプターゼ遺伝子群の発現が減少した。GATA因子はTpsb2から離れた2つの領域(region A・B)に結合し、その間に結合するCTCFとコヒーシンのDNA結合を促進していた。また、ゲノム編集によりRegion Aを欠失させるとTpsb2の発現が顕著に減少した。これらの結果から、GATA因子はトリプターゼ遺伝子の活性化型クロマチン高次構造の形成に関与することが示唆された。マスト細胞に特異的なトリプターゼをコードする遺伝子群は、染色体上にクラスターを形成している。マウスでは、mMCP-6・mMCP-7をコードするTpsb2・Tpsab1などのトリプターゼ遺伝子群はChr17A3.3に存在している。研究代表者らは、転写因子Gata1またはGata2を欠失させたマウス骨髄由来マスト細胞(BMMCs)を用いて、トリプターゼ遺伝子群の発現がGATA因子に強く依存していることを報告した(Ohneda et al., Mol Cell Biol., 2014, Omori et al., Blood, 2015)。また、Chr17A3.3にGATA結合配列が集積する約500bpの領域(RegionA)が存在し、この領域にGATA1が結合している。これらの結果を踏まえて、本研究では、GATA因子がどのような分子機序でトリプターゼ遺伝子の発現を制御しているのか解明することを目的とする。初年度は、CRISPR-Cas9システムによるゲノム編集技術を用いてRegionAを欠失させ、その機能的貢献を検証することを試みた。まず、RegionAの近傍に標的配列を設定し、gRNAをpX330vecterに挿入した。また、切断後に相同組換えによって薬剤耐性遺伝子を導入するため、Targeting vectorを作製した。これらの実験材料は、当初BMMCsに導入する予定であったが、BMMCsに高効率・高生存率で遺伝子導入することは技術的に非常に難しいことが判明し、現在、他の方法を模索中である。本研究では、GATA因子によるトリプターゼ遺伝子の統括的発現制御機構の生物学的意義を明らかにすることを第二の目的としている。今年度は、研究代表者らが維持しているGata1、Gata2の条件付きノックアウトマウスを用いて個体レベルでマスト細胞の機能解析を行うため、マスト細胞特異的にCreERを発現するトランスジェニックマウスの作製や、Gata1/Gata2ヘテロ欠失マウスの交配を行った。当初の計画どおり、GATA因子によるトリプターゼ遺伝子の統括的発現制御機構を解明するため、CRISPR-Cas9システムによるゲノム編集によってマウス骨髄由来マスト細胞(BMMCs)においてRegionAの機能的貢献を検証することを試みた。pX330vecterにgRNAを挿入し、標的配列を含むレポータープラスミドDNAと共に293T細胞に導入した。このレポーターアッセイで、標的配列がCas9により効率よく切断されることを確認した。これらの実験材料は順調に作製できたが、その後の実験で、BMMCsに高効率・高生存率で遺伝子導入することが技術的に非常に難しいことが明らかとなった。現在はマスト細胞の培養細胞株を用いるなど、他の方法を模索中である。汎用されている培養マスト細胞株には、トリプターゼ遺伝子が発現していないことが多いため、現在、BMMCsと同等にトリプターゼを発現するマスト細胞株を探索している。本研究の第二の目的は、GATA因子によるトリプターゼ遺伝子の統括的発現制御機構の生物学的意義を明らかにすることである。今年度は、Gata1、Gata2の条件付きノックアウトマウスを用いて個体レベルの解析を行うため、マスト細胞特異的に発現するMcp5を用いたCreERトランスジェニック(TG)マウスの作製を試みた。大腸菌人工染色体(BAC)を用いてMcp5遺伝子の制御下にCreERを発現する構築を作製し、設計どおりに組み換えが起こっていることを確認した。マイクロインジェクション用に精製した後、複数回インジェクションを行ったが、現在までTGマウスは得られていない。Gata1/Gata2ヘテロ欠失マウスについては、順調に交配が進んでいる。マスト細胞特異的なトリプターゼをコードする遺伝子群は、染色体上にクラスターを形成している。また、Chr17A3.3にGATA結合配列が集積する約500bpの領域(RegionA)が存在し、この領域にGATA1、GATA2が結合していることを見出した。本研究では、これらの結果を踏まえて、GATA因子がどのような分子機序でトリプターゼ遺伝子群の発現を制御しているのか解明することを目的とする。

H28年度は、1)マスト細胞株BRC6を用いたゲノム編集法により、Tpsb2発現に対するRegionAの貢献を明らかにしたこと、2)クロマチン免疫沈降法(ChIP)により、RegionAやTpsb2プロモーターへのGATA1とGATA2の結合が、相互に依存していることを見出したこと、3)マスト細胞特異的CreERマウスの作製が進展したこと、などが主な成果として挙げられる。特に、2)では、GATA1をノックダウン(KD)すると、RegionAやTpsb2へのGATA2の結合が著しく低下し、逆にGATA2をKDすると、同領域へのGATA1の結合が低下することを見出した。これらの結果から、Chr17A3.3におけるトリプターゼ遺伝子群の発現制御においては、GATA1とGATA2の双方が相互に代償不能な役割を担っていると考えられた。H27年度にBMMCsを用いてCRISPR-Cas9システムによるゲノム編集によってRegionAを欠失させ、その機能的貢献を検証することを試みた。ところが、ゲノム編集に必要なCas9とガイドRNAを発現させるプラスミドDNAをBMMCsに高効率・高生存率で導入することは技術的に困難であった。そのため、H28年度には、マスト細胞株BRC6を用いて同様の実験を試みた。その結果、RegionAを欠失させることで、mMCP-6mRNA量が顕著に低下するという結果を得た。また、クロマチン免疫沈降法(ChIP)により、RegionAやTpsb2プロモーターへのGATA1とGATA2の結合が、相互に依存していることを見出した。具体的には、siRNAでGATA1をノックダウンすると、RegionAやTpsb2へのGATA2の結合が著しく低下し、逆にGATA2をノックダウンすると、同領域へのGATA1の結合が低下した。興味深いことに、マスト細胞におけるGATA因子の標的遺伝子であるKit -114KへのGATA1とGATA2の結合は、独立しており、ノックダウンしてもお互いに影響はみられなかった。現在、なぜGATA1とGATA2の結合が相互に影響を受けるのかを解析している。本研究では、GATA因子によるトリプターゼ遺伝子の統括的発現制御機構の生物学的意義を明らかにするため、個体レベルでマスト細胞特異的にGATA1またはGATA2を欠失させ、トリプターゼの機能異常を様々な病態モデルで解析する実験計画を予定している。そのために、H27年度からマスト細胞特異的にCreERを発現するトランスジェニックマウス作製を試みていたが、試行錯誤を経て、H28年度にようやくF0個体が得られた。今後、ライン化し、Gata1またはGata2のfloxマウスと交配する予定である。マウスマスト細胞トリプターゼ遺伝子群は、mMCP-6・mMCP-7・TmTをコードするTpsb2・Tpsab1・Tpsg1であり、いずれもChr17A3.3に存在している。研究代表者らは、転写因子Gata1またはGata2を欠失させたマウス骨髄由来マスト細胞(BMMCs)を用いて、トリプターゼ遺伝子群の発現がGATA因子に強く依存していることを報告した。
新植物生長制御物質ブラシノライド類の植物栽培制御技術への応用研究

本研究は三年間の期間を有し、ブラシノライドとその同族体の農業における作物栽培の制御技術への応用の可能性を進及し、その実用化による作物の生産性の向上を計画した。応用可能な新しいブラシノステロイドが数種の植物について検索され、約10種類の新化合物が発見された。これらのうちの幾つかは合成され、生理活性が調べられるとともに、その応用研究もはじまっている。一方より安価なブラシノステロイドを得る目的で合成研究を行い、ブラシノステロイドのA-B環に直鎖構造部分を有する物質に弱いながらも活性を認めた。また同様な目的のために、ブラシノステロイド産生微生物の検索を数百種類のカビと微生物を用いて行ったが、未だ見出されていない。前駆体と思われるステロイド類を培地に加えたり、培養中の光条件を変えたりしたが、生産には無効であった。ブラシノステロイドの実用化研究には、ブラシノライド,ホモブラシノステロイドおよびエピブラミノライドを用いた。その結果、増吸効果が、イネ,コムギ,トウモロコシなどに認められ、耐冷性効果がイネ,キウリ,トマト,ナスなどに認められた。除草剤に対する薬害軽減効果はイネやムギに認められた。また病害に対する抵抗性もイネのイモチ病,ハクサイ軟腐病等に認められた。この結果、ブラシノステロイドは植物の生産制御に有効な薬剤であることを明らかにすることができた。1.ブラシノライドの天然よりの検索藻類のアミミドロよりブラシノステロイドを検出した。このことよりブラシノステロイドは被子・裸子植物ばかりではなく、藻類にも存在していることが明らかになった。一方ブラシノステロイドの配糖体がインゲン未熟種子より単離された。2.ブラシノライド類産微生物の検索かび、桜癌腫病菌、放線菌について検索したが、成功していない。ステロイドの微生物変換についても検討を加えたが望ましい結果は得られていない。3.応用研究ブラシノライドまたはホモブラシノライドを用い、様々な植物に対する作用を見出した。即ち、溶媒種子処理法による植物初期生育促進の技術、コムギ、イネ、トウモロコシなどに対する増収効果、キウリやキノコに対する生育促進効果、サツマイモの品質高上効果を明らかにした。4.放射性ブラシノライドの合成とその応用放射性ブラシノライドを用いて、植物を茎葉処理または根部処理を行ったところ、双子葉植物と単子葉植物においては、明らかにその吸収・移行に差異が認められた。このことより両植物におけるブラシノライドの作用の相違点が明らかになりつつある。
網脈絡膜による眼軸長制御機構の解明とこれによる弱視治療・視機能予後評価の検討

まず臨床解析では、小児の強度近視眼症例の屈折度、矯正視力および眼軸長を測定した。両眼強度近視よりも片眼近視症例のほうが、矯正視力が出にくい傾向を示した。さらに搬痕期未熟児網膜症近視症例について同様に比較検討したところ眼軸の延長を認めず、むしろ水晶体厚が優位に増加していた。このことは、未熟児網膜症の近視には、異なる機構が、存在すると考えられた。基礎的研究として、片眼摘出ラットを用い視覚関連領域におけるカルシウム結合蛋白parvalbuminの発現を検討した。parvalbumin発現の生後発達は視覚の感受性期に一致して変化し、視覚野の神経可塑性との関与が示唆された。また視覚野における前初期遺伝子発現とノルアドレナリン関連薬物の及ぼす影響について検討した。c-fos、zif268遺伝子のmRNAおよび蛋白の視覚環境による発現変化をラット視覚野で調べ、視覚刺激に依存した特徴的な発現パターンを呈することと、ノルアドレナリン関連薬物の影響について特にc-fosとの関与が大きいことが明らかとなった。ヒヨコ実験近視モデルを用いた基礎実験では、PAやその逆の抑制の作用をもつPAIが、眼軸延長に影響を及ぼすことを調べた。正常眼にPA投与すると眼軸の減少を起こし、実験近視眼では、PAI投与により眼軸の延長をおこした。このことからこの2つが、眼軸の制御に関わっていることが、示唆された。成長因子以外にも一酸化窒素合成酵素の網脈絡膜での関与について調べた。実験近視眼においての誘導型と神経型一酸化窒素合成酵素mRNAの減少を認めた。また蛋白レベルでは、実験近視にすると誘導型一酸化窒素合成酵素の減少を認めた。誘導型一酸化窒素合成酵素のmRNAと蛋白発現の減少していることから、眼球の増大すなわち近視化するのに関与するのではないかと推察された。まず臨床的に網脈絡膜による眼軸長制御機構の解析を行なうため、視機能成長期である小児の強度近視眼症例25例を対象に、屈折度、矯正視力を測定し、本研究で導入した超音波診断装置を使用して眼軸長を測定したところ、矯正視力は、網脈絡膜萎縮を伴う場合よくない傾向で、両眼性強度近視症例よりも片眼性強度近視症例では、網脈絡膜萎縮を認めない場合でも矯正視力はより出にくい傾向を示した。この片眼性強度近視症例での患眼の視力不良な理由として、眼軸長の左右差が大きく、これによる不同視差が大きいため弱視の要因が入ること、健眼視力良好なため発見と治療開始が遅れること、斜視を合併していることがあることなどが考えられた。今後は個々の症例での経時変化を加え、かつ症例数も増やしての再検討を行なう予定である。一方で、ヒヨコ実験近視モデルを用いた基礎実験では、ヒヨコ強膜に対する成長因子TGF-βの作用を主にオートラジオグラフィーを用いて検討し、強膜軟骨細胞の増殖能は生後21日目に最盛で、かつTGF-β投与で細胞の増殖能はわれわれの実験系ではむしろ抑制されることがわかった。通常は、成長因子は細胞の増殖能を促進するように働くものと考えられるので、この結果は従来の報告に矛盾するものといえる。しかし、多くの成長因子のうち、一つにしぼって解析したことや、今回は一定の濃度下でのみの検討であるので、次年度の検討では濃度勾配による変化や、他の成長因子の介在下での再検討の必要性が認識された。さらには、臨床応用の可能性を模索するため、成長因子阻害因子による眼軸長延長抑制のメカニズムの検討も必要と考えられた。

まず前年度の臨床的解析をもとに、小児の強度近視眼症例25例をさらに症例数を蓄積し、屈折度、矯正視力および眼軸長を測定した。さらに、同様に屈折異常と弱視を呈する未熟児網膜症の瘢痕期症例についても50例で同様に測定し比較検討したところ、未熟児症例では強度近視を呈する率は多いものの、眼軸長の延長はみられず、むしろ水晶体厚が有意に増加しており、両者の間の屈折異常の成立には異なる機構が存在すると考えられた。来期にわたりさらに個々の症例での経時変化を加え再検討を行なう予定である。一方で、ヒヨコ実験近視モデルを用いた基礎実験では、前年度の成長因子の関与確認をふまえて、成長因子TGF-βの生理的な活性化物質であるプラスミノーゲンアクチベータ-(PA)と、逆に作用するPAインヒビター(PAI)を用いて、眼軸長延長の有無を超音波測定装置で確認した。PA群、PAI群ともに眼軸長に関与する因子のうち、前房深度と水晶体厚には影響は及ぼさず、PA群では硝子体長の有意な減少を、PAI群では逆に硝子体長の有意な増大を認めた。このことから、PAが成長因子の活性化を介して眼軸長の制御に関わっている可能性が示唆された。さらに、成長因子以外に眼軸長延長制御に関連するものとして網脈絡膜レベルでの一酸化窒素合成酵素の同定とその発現メカニズムについても別途解析を開始した。来年度は、これらの臨床・基礎データをもとに強度近視発症のメカニズムを類推しつつ、追加検討を行っていく予定である。今年度は、弱視に関する臨床的研究として、未熟児を含む乳幼児の視機能をPreferential looking(PL)法を用いて検討した。空間周波数特性は、斜視弱視では視標輝度変化に対する影響の少ないことが解った。基礎的研究として、片眼摘出ラットを用い視覚関連領域におけるカルシウム結合蛋白parvalbuminの発現を検討した。parvalbumin発現の生後発達は視覚の感受性期に一致して変化し、視覚野の神経可塑性との関与が示唆された。具体的な治療の模索として、視覚野における前初期遺伝子発現とノルアドレナリン関連薬物の及ぼす影響について検討した。c-fos、zif268遺伝子のmRNAおよび蛋白の視覚環境による発現変化をラット視覚野で調べ、視覚刺激に依存した特徴的な発現パターンを呈することと、ノルアドレナリン関連薬物の影響について特にc-fosとの関与が大きいことが明らかとなった。成長因子以外にも一酸化窒素合成酵素の網脈絡膜での関与について調べた。実験近視眼においての誘導型と神経型一酸化窒素合成酵素mRNAの減少を認めた。蛋白レベルでは、実験近視にすると誘導型一酸化窒素合成酵素の減少を認めただけで、他の一酸化窒素合成酵素蛋白は変化がなかった。免疫組織染色では一酸化窒素合成酵素は、網膜外層および脈絡膜に主な局在を認めた。神経型一酸化窒素合成酵素だけ外顆粒層にも局在を認めた。このことは、神経型一酸化窒素合成酵素だけが他の一酸化窒素合成酵素と異なる可能性を示唆させた。眼球で一番発現している誘導型一酸化窒素合成酵素のmRNAと蛋白発現の減少していることから、この一酸化窒素合成酵素が、眼球の増大すなわち近視化するのに関与するのではないかと推察された。
洪水常襲地帯における水防建築の空間的設えと生活様式のあり方に関する研究

洪水常襲地帯における水防建築の空間的設えと生活様式のあり方に関する調査研究を、国内国外において実施した。その結果,国内においては水防建築の工夫として高さ方向に段階的に敷地を高める方策や洪水時の避難場所や避難生活のための収蔵庫としての占用の使い方がされる建築的な対応が全国的に見られた。また、地域的な特色を反映した建築的対応や付加的な工夫及び地形多岐な条件を反映した対応なども見つけ出すことができた。さらに、生活習慣としての洪水時の対応が見られたり、普段の生活における心構えなども捉えた。加えて、地域に伝わる言い伝えや伝承などの語句からも洪水に対する備えや守りを見出すことができた洪水常襲地帯では、伝統的技術として輪中堤や水屋・水塚等の水防建築の構築と共に被災に対応した生活が営まれ、これらを含めて被災文化が築かれてきた。しかし、こうした地域においても近代化や都市化及び治水整備の進展により水防建築は消滅的状況に置かれており、今後、モノとしての<水防建築>、コトとしての<生活習慣・意識>を如何に継承してゆくかが課題と言える。そのため、洪水常襲地帯における水防建築の空間的設えと生活様式のあり方の考究が課題と認識し、1水環境の変動に対応した地域的・建築的空間特性の把握、2生活様式や地域社会における水環境との関係性の把握、3消えゆく地域的・建築的空間の継承方策の検討が必要と考えた。本年度は、事前調査(調査I)として国外では中国安徽省黄山市宏村(世界文化遺産登録)の現地踏査を行い、長らく洪水に曝されてきた集落が洪水を回避するための大掛かりな治水事業の実施すると共に、風水思想に基づき村の空間構成を再構築し、水路や湖を開削してきた状況を捉えた。また、国内においては、洪水常襲地帯と呼ばれてきた河川を対象に水防建築の立地状況の把握を行い、従来まで見出されてこなかった26都府県の31流域において河川伝統技術としての輪中や水屋、水塚などの水防建築の所在及び建築構法を確認し、併せて河川流路の特徴及び地域固有の減勢治水対策を見出すことができた。しかしながら、治水整備の普及や都市化、生活の近代化などにより水防建築は原型を大きく改変したり、改築や解体などが進むことで消滅傾向著しい状況を合わせて確認することとなった。27年度は国外では中国湖南省の世界遺産登録された鳳凰古城を現地調査した。昨年度現地踏査を行った安徽省黄山市宏村やそれ以前に調査した雲南省麗大研古城とは異なる水環境の様相を見せていた。従前の調査対象地における用水路や疎水とは異なり、集落を挟み流下する自然河川沿いに発展した集落景観を見せる。河川は水量も豊富で流速もあり、水深もあり水質も比較的良好であった。世界遺産登録後に街区全体での景観整備(電柱の地下埋設、歩道の石畳化)が行われ、河川敷に遊歩道が整備されると共に家屋の修景も行われていた。また、町並みは水辺に沿った遊歩道と街区に面した通路が通ると共に細路地が縦横に走り、建物は水辺側に表を向ける設えを見せていた。さらに、河川内には飛び石や親水護岸が整備され、水車や疎水も設けられていた。加えて渡船が就航し上流と下流を結んでいた。町と河川は一体的に利用されていたが、観光化が著しく、町並みを構成する商店構成は人為的な構成となっていた。一方、国内の調査は、水害常襲地帯と呼ばれてきた荒川、利根川、淀川、岐阜三川、大井川を中心にして流域に見られる水防建築としての水屋水塚を中心に現地調査を実施し、地域特性としての共通性や特異性を捉えると共に助命段や一文字堤、畳堤、サブタなど水害に備えた地域固有の対策も見出すことができた。しかし一方で、当初予定していた北上川における水防建築は調査の直前に残存していたものが解体され、この流域のものはすべて姿を消してしまったことを確認した。なお、調査の一部が日本建築学会計画系論文集に1編論文掲載された。国外調査においては、相手国の研究協力者との時間的な調整が難航した。加えて、調査対象地までの交通機関の時間的な調整が難航した。国内調査では、水害被害を受けてきた対象地の住民の高齢化や対象建築物の解体などにより予定していた調査が実施できなくなった。2015年10月に従前調査を行ってきた成果「水害ジュ州地域における建築的減災対策に見る地域特性に関する研究-利根川・荒川・大井川及び信濃川・揖斐川・淀川を対象としてー」を日本建築学会計画系論文集に投稿し2016年9月発行のNO727に登載された。次いで、2016年4月に同じく「洪水常襲地域における水防災事業と洪水が住環境に与える影響に関する研究-三重県紀宝町を対象としてー」を日本建築学会計画系論文集に投稿し、2016年12月の発行のNO730に登載された。また、中国安徽省黄山市宏村における調査を2016年10月に実施した結果、1南宋徳祐二年の洪水氾濫により旧河川跡地に現在の集落が生み出された。2宏村集落の水系システムは、集落内に牛腸水と呼ばれる水路が水を供給し、集落中心部の月沼と集落南側の南湖及び民家の庭院魚塘(養魚池)に給水している。

3集落内の水路は2系統あり幅の広い水路と狭い水路があり、水路は開渠であるが、民家の床下通過や暗渠化された場所もある。幅の狭い水路は主に集落の東側に敷設されており現在は水量も少なく溝化している。4水路は防火用水、気候調整と環境美化、飲料水、洗濯用水、灌漑用水の確保のためにつくられた。5利水空間には“踏板石"があり、日常利用や水面のゴミ除去の工夫がある。6「庭院魚塘」は、地面よりも低い位置に水面があり、集落西北部の街区と集落中心部の月沼周辺街区に比較的多く集積する。7600年程前の水路利用規則が水道普及まで継承されていた。8水の管理は1986年頃から啓発活動が行われ、2000年の世界文化遺産登録後には清掃員が配されるようになった。宏村の水系システムは、本来のあり方とは乖離した状況を見せてきている。こうした状況は、今後の集落環境のあり方に対して疑義を起こす要因になるものと思われる。尚、この調査結果は日本建築学会計画系論文集への投稿準備中である。洪水常襲地帯では、伝統的技術の構築により災害に対応することで被災文化を築いてきた。こうした取組みは国内外ほぼ共通している。しかし、こうした地域も都市化や治水整備の進展により水防建築などは消滅的状況にあり、今後はモノとしての「水防建築」、コトとしての「生活習慣・意識」を如何に継承するかが課題である。そのため、かかる現状を鑑みることで、1水環境の変動に対応した地域的・建築的空間特性の把握、2生活様式や地域社会における水環境との関係性の把握、3消えゆく地域的・建築的空間の継承方策の検討が必要と考えた。そこで、2015年から国内・国外の主に洪水常襲地帯と呼ばれてきた地域を対象に現地調査を行うことで、建築空間的な減災対策や地域的な取り組み及び生活の中での暮らし方としての減災対策や復旧などの手立てを見出してきた。しかしながら、当初予定していた地域が都市化の流れが予想よりも早く進んでいたり、治水整備の進展による影響を受けることで、建築的工夫としての「水屋・水塚」など水防建築の役割が不要になり、次第に地域から転用・改築・解体撤去されてきており、その姿を捉えることが困難な地域が多いことが分かった。また、国外においては、当初ベトナムハノイやメコンデルタと中国黄河流域の山東省荷沢市を比較対象地とする予定であったが、現地の都市化の進展や現地状況の変化などにより別途場所を検討したが、それらの場所が自然災害や伝染病汚染地域の指定を受けることで踏査が不可能となった。そのため、現場の変更のための情報収集等で時間を要し当初の予定通り研究を進めることができず、若干進捗状況が予定よりも遅れることとなった。しかしながら、日本建築学会計画系論文集に対して2編の論文報告(査読付き)を成果としてまとめることができた。「洪水常襲地帯における水防建築の空間的設えと生活様式のあり方に関する研究」と題する本調査研究は、2014年4月から2018年3月までの間に、国内国外における洪水常襲地帯と呼称されてきた河川流域を対象に現地調査を実施してきた。国内では利根川・荒川・大井川・信濃川・揖斐川・淀川の6河川を対象として、治水整備が進められることで次第に姿を消してきている建築的減災対策としての水防建築のあり方について、原型としての水防建築が残され、且つ屋敷や集落としての防災対策が現存している場所を抽出し、各々地域的特性に見られる特異性と類似性を捉えた。この調査研究成果は日本建築学会計画系論文報告集727号(2016.9)に報告した。
神経系由来培養細胞におけるテトラヒドロビオプテリン生合成調節機構の解析

我々の研究の出発点は、マウス神経芽細胞腫N1E-115細胞においても、マクロファージ(Mφ)と同様、リポポリサッカライド(LPS)に反応して、GTPシクロヒドロラーゼI(GCH)活性が増加し、その結果細胞内テトラヒドロビオプテリン(BH4)含有量が増加し、この事象はGCHをコードするmRNAの発現量の増加に起因するという事実である。この細胞が神経由来であること、電位依存性Ca^<2+>チャネルが存在することに着目し、手始めに高カリウム溶液に晒すことにより細胞膜を脱分極させたが、細胞内BH4含有量は増加せず、LPSによるBH4含有量増加作用は脱分極により細胞内に惹起される変化にては説明が付かないことが示された。それ故、次に我々はLPS刺激を細胞内へ伝達するための必須の構成要素であるLPS受容体を、この神経系由来培養細胞において検索した。MφにおいてはCD14がLPS受容体として機能しているが、N1E-115細胞においてはCD14に特異的なプローベを用いたreverse transcriptase-polymerase chain reaction(RT-PCR)を施行するも、然るべきCD14のバンドの出現は確認されず、代わりにMφにおけるLPS受容体の亜型であるCD18のバンドが確認された。また、近年、CD14と共役するToll-like receptor(Tlr)が免疫系細胞及び組織にて同定され、そのmRNAの発現が証明されたが、N1E-115細胞においてもTlr type4(Tlr-4)をコードするmRNAの特異的バンドがRT-PCRにて確認された。神経系由来培養細胞におけるTlr-4の確認はこれで初めてであり、現在、N1E-115細胞におけるTlr-4の発現の調節機構を検討中である。他方、腫瘍壊死因子-α(TNF-α)によるN1E-115細胞の刺激により細胞内BH4含有量が増大した。現在、TNF-α刺激により活性化される系とLPS刺激によりCD14/Tlrを起動する系との関連性をN1E-115細胞にて検討中である。#1.一酸化窒素(NO)合成酵素(NOS)サブタイプのmRNAレベルの検討NOSはテトラヒドロビオプテリン(BH_4)を介するdimerとして機能し、マクロファージ(Mφ)においてはリボポリサッカライド(LPS)の刺激によって活性化することが知られているので、神経系由来培養細胞であるマウス神経芽細胞腫N1E-115細胞においても、Mφ同様、LPSによりNOS mRNAレベルが変動するか否かを検討した。NOSの三種のサブタイプiNOS、eNOS、nNOSそれぞれにつき特異的なプローベを用いてreverse transcriptase-polymerase chain reaction(RT-PCR)を施行し、N1E-115細胞においてはiNOS並びにnNOSをコードするmRNAが同定され、塩基配列によっても確認された。nNOS mRNAレベルは本細胞において多く発現しているが、LPS刺激による影響を受けなかった。これに対し、iNOS mRNAはLPS刺激により始めてRT-PCRにて確認され、その発現量の増加が証明されたが、その発現レベルはnNOS mRNAレベルに比し極めて少量であり、LPS刺激によるiNOS活性の増大が生理的に有意なNO産生に至っているとは考えにくいと結論された。

#2.細胞膜脱分極に伴うBH_4含有量とその合成系の律速酵素GTPシクロヒドロラーゼI(GCH)活性の変動細胞膜脱分極に伴いGCHが細胞質より細胞膜へ移動すること、並びにGCHがリン酸化されるという報告が有る.この知見を基に、マウス神経芽細胞腫細胞N1B-115を高カリウム溶液刺激にて脱分極させたが、細胞内BH_4含有量とGCH活性には有意な変化は生じなかった。#3.腫瘍壊死因子-α(TNF-α)刺激によるBH_4含有量とその合成系の律速酵素GCH活性の変動N1E-115細胞をTNF-αにて刺激することにより細胞内BH_4含有量とGCH活性が増大した。#1.神経系由来培養細胞におけるリポポリサッカライド(LPS)受容体の検索マウス神経芽細胞腫N1E-115細胞においてはリポポリサツカライド(LPS)の刺激によりテトラヒドロビオプテリン(BH4)生合成が促進することを我々は既に証明している。このLPS刺激を細胞内へ伝達するための必須の構成要素であるLPS受容体を、この神経系由来培養細胞において検索した。マクロファージ(Mφ)においてはCD14がLPS受容体として機能しているが、N1E-115細胞においてはCD14に特異的なプローべを用いてreverse transcriptase-polymerase chain reaction(RT-PCR)を施行するも、然るべきCD14のバンドの出現は確認されず、代わりにMφにおけるLPS受容体の亜型であるCD18のバンドが確認された。また、近年、CD14と共役するToll-like receptor(Tlr)が免疫系細胞及び組織にて同定され、そのmRNAの発現が証明されたが、N1E-115細胞においてもTlr type4(Tlr-4)をコードするmRNAの特異的バンドがRT-PCRにて確認された。神経系由来培養細胞におけるTlr-4の確認は世界で初めてであり、現在、N1E-115細胞におけるTlr-4の発現の調節機構を検討中である。#2.N1E-115細胞におけるLPS刺激よりIκB活性化に至る道筋の解明LPS受容体(CD14/Tlr)よりIκBのリン酸化に至る過程には多くの機能調節分子が介在しており、これら機能分子群のmRNA発現を確認する作業を現在継続中である。特にN1E-115細胞におけるIκBキナーゼの機能調節に焦点を当てて検討中である。#3.腫瘍壊死因子-α(TNFーα)刺激とCD14/Tlr系の機能相関に関する検討昨年、N1E-115細胞をTNF-αにて刺激することにより細胞内BH4含有量が増大することをこの欄にて報告したが、TNF-α刺激により活性化される系とLPS刺激によりCD14/Tlrを起動する系との関連性をN1E-115細胞にて検討中である。
青色光依存的かつOsGI依存的なフロリゲン遺伝子の転写制御機構の解明

本研究はイネの開花時期を制御する開花促進因子Ehd1の転写制御機構の解明を目指すことを目的とする。Ehd1の発現は青色光依存的に誘導される。この時、夜明け付近に与えた青色光により最も強く誘導されることを明らかにした。この現象はosgi機能欠失変異体では観察されないことから、OsGIは概日時計を介してEhd1の青色光反応性を朝に制御していると考えられた。これらの結果は、概日時計を介した1日の中の特定のタイミングでの開花制御遺伝子の発現制御が開花時期の決定において重要な役割を果たすことを強く示唆している。1.Ehd1の転写活性化に係る青色受容体の同定新規青色光受容体遺伝子OsZTLとOsFKF1の機能解析を行った。OsZTLに関しては、遺伝子破壊系統(osztl-1)を、OsFKF1については、遺伝子破壊系統がないため、F-boxドメインを改変し、SCF複合体を形成できないドミナントネガティブ型(OsmFKF1)過剰発現体を用いた。現在までに、両変異体において、青色光依存的なEhd1の転写誘導に差は観察されていない。また、出穂表現型にも大きな差は見られていない。以上の結果から、両者はEhd1の朝の青色光依存的な転写誘導よりむしろ、概日時計やHd1の制御に機能する可能性を考えている(後述)。2.OsGIの下流で機能し、Ehd1遺伝子発現を制御する転写因子の同定ATGより上流約2.5kbpを最長として段階的に削り込んだEhd1:LUCレポーター(2.5, 1.8, 1.2, 0.8kbp)形質転換体を作製した。形質転換体当代を解析した結果、Ehd1の青色光応答に必要な制御領域は、上流0.8kbp以内に存在することが明らかとなった。3.夕方から朝にかけてのOsGIタンパク質の安定性の解析既存の抗OsGIポリクローナル抗体でOsGIタンパク質を検出することはできなかった。一方で、最近のイネカルスを用いたOsGIの生化学的解析(Abe et al. 2008)から、OsGIタンパク質は、タンパク質レベルが厳密に制御される不安定なタンパク質であると考えれらた。そこで、osgi変異体に対して、内在OsGIプロモーター制御下でHA-OsGIを発現する形質転換体を作出した。この形質転換体はosgiを相補するとともに、融合タンパク質が抗HA抗体で検出された。今後は、HA-OsGIの明暗周期中での挙動を解析する。4.FKF1/ZTLのLOVドメインの光受容機構の解析osztl-1を用いて時計および開花関連遺伝子の発現解析を行い、OsZTLがイネ概日時計制御因子として機能することを示唆する結果を得た。シロイヌナズナでは、zfl変異の表現型は恒明条件下で観察されるのに対して、イネのosztl-1では、明暗周期中での時計遺伝子の発現パターンに異常が観察された。本年度は、(1)イネ青色光受容体cryptochromeの1つOsCRY2の機能解析、(2)OsGIタンパク質レベルの解析、(3)Ehd1遺伝子の発現に対するOsGIの作用機作について調査した。(1) OsCRY2の解析:OsCRY2過剰発現体を作製し、Ehd1遺伝子の発現と出穂期への影響を解析した。しかしながら、コントロールと比較して、有為な差は観察することはできなかった。後代の薬剤耐性分離個体は、青色光の恒明条件下で濃緑色や倭性といった青色光に対する高感受性を示したことから、導入したOsCRY2遺伝子は機能しており、Ehd1の誘導に対して必須ではないと考えられた。(2) OsGIタンパク質レベルの解析:明暗周期中でのOsGIタンパク質の蓄積を経時的に解析した結果、mRNAのピークとなる夕方にOsGIタンパク質の蓄積はピークを示し、転写レベルと同様にリズムを示すことを明らかにした。重要なことに、Ehd1の誘導が観察される朝のタイミングでのOsGIタンパク質量は、検出限界近くまで減少していた。このことはOsGIは概日時計構成因子として、間接的にEhd1の青色光応答性を制御していることを強く示唆している。(3) OsGIを介したEhd1の発現制御機構:概日時計因子OsGIを介したEhd1の発現制御を明らかにするために、明暗周期中でエントレインしたフィトクロム欠損変異体se5を用いて、青色光の光中断実験を行った。その結果、Ehd1は朝に近いタイミングの青色光に対して最も強く誘導を受ける概日リズムを示し、OsGIはこのリズムの形成に必須な因子であることを明らかにした。

以上の結果から、青色光依存的かつOsGI依存的なEhd1の転写誘導は、OsGI(概日時計)を介して形成される青色光応答性と朝のタイミングで受容される青色光とが相互作用することにより引き起こされると考えられた。
発生の時間軸に沿って転換するM期開始制御因子

細胞周期のM期への進行は、どの細胞種においてもcyclinB・Cdc2複合体キナーゼの活性化により誘起される。しかし、その活性化機構については、実験材料や発生段階により異なる報告もあり詳細は不明である。本年度は前年度に引き続き、これまで実施したヒトデ卵減数第一分裂時の解析をさらに発展させ、その後の発生段階である減数第二分裂および初期卵割過程のM期開始機構について解析し比較した。1.減数第二分裂時のM期開始制御機構Cdc2の活性化因子であるCdc25のSer188部位は、第一減数分裂開始時にAktがリン酸化し活性化するが、Akt不活化後はp90Rskが同部位を第二分裂開始時を含む卵成熟過程を通じてリン酸化することを明らかにしていた。本年度は、Cdc2の不活性化因子であるMyt1について、第一減数分裂開始時にAktがリン酸化するSer75部位が、第二分裂開始時にp90Rskによりリン酸化されるかを検討したが、この部位はそもそもリン酸化の制御を受けないことをリン酸化特異抗体により明らかにした。2.初期卵割過程におけるM期開始機構Myt1のSer75のリン酸化制御は、第一減数分裂開始時にはみられるが、第二分裂開始時にはみられず、初期卵割過程のM期には再びみられることをリン酸化特異抗体により明らかにした。初期卵割過程のM期開始因子としてはPlk1が候補の1つであるが、Plk1はSer75をリン酸化しないこと、および、この時期にAktは活性化していないことから、他の制御因子の存在が示唆された。以上、本研究により、卵減数第一分裂時にはAktがM期開始の引き金であるのに対し、減数分裂第二分裂および初期卵割過程では、p90RskやPlk1以外にも、未知のキナーゼがM期開始の引き金である可能性が示された。一つの種においても、発生の時間軸に沿ってM期開始の引き金因子は転換してるといえる。本研究では、これまで実施したヒトデ卵減数第一分裂時の解析をさらに発展させ、その後の発生段階である減数第二分裂および初期卵割過程について解析し比較した。1.減数第二分裂時のM期開始制御機構Cdc2の活性化因子であるCdc25は、第一減数分裂開始時にAktがSer188をリン酸化し活性化することを明らかにしていたが、Akt不活化後はp90Rskが同部位を第二分裂開始時を含む卵成熟過程を通じてリン酸化することを、in vivoおよびin vitroでの解析により明らかにした。また、このリン酸化によりCdc25の活性が昂進することを、本年度予算により購入したマルチモードディテクターで外来基質の蛍光強度変化を測定することで示した。2.初期卵割過程におけるM期開始機構第一分裂および第二分裂時をてみられるCdc25のSer188部位のリン酸化は、初期卵割過程のM期においては見られず、他の制御を受けることが示唆された。初期卵割過程のM期開始因子としてはPlk1が候補の1つであるが、今回、Cdc25についてはin vitroで直接リン酸化し活性化することを示した。また、Myt1については、M期開始時に両者が直接結合する予備的結果が得られ、Plk1がMyt1を直接制御している可能性が示された。このように、本研究により、ヒトデ卵の減数分裂第二分裂、および初期卵割過程について、p90RskやPlk1がそれぞれの発生段階に応じたM期開始の引き金である可能性が示されたことで、一つの種における発生の時間軸に沿ってM期開始の引き金が転換する様が具体的に示されつつある。次年度は、さらなる確証を得たい。

以上、本研究により、卵減数第一分裂時にはAktがM期開始の引き金であるのに対し、減数分裂第二分裂および初期卵割過程では、p90RskやPlk1以外にも、未知のキナーゼがM期開始の引き金である可能性が示された。一つの種においても、発生の時間軸に沿ってM期開始の引き金因子は転換してるといえる。
多価不飽和脂肪酸と抗酸化成分による肝疾患の進展抑制

1、C型肝硬変における単核球リン脂質のアラキドン酸比率と栄養病態肝硬変でみられる血漿リン脂質の多価不飽和脂肪酸組成の異常が肝病態に及ぼす意義を明らかにするために、肝硬変例(肝癌合併例を含む)を対象にリンパ球・単球リン脂質の脂肪酸組成を分析し、血漿α-トコフェロールと過酸化脂質及び血清TNF-α濃度を測定した。肝癌合併の有無にかかわらずリンパ球・単球リン脂質の飽和脂肪酸の増加とアラキドン酸の著しい減少を認めた。また、肝癌合併例で血漿α-トコフェロールの有意の低下と、TBARの有意の高値を認めた。これらの結果は抗酸化能の低下によるアラキドン酸の酸化亢進を示唆するものである。また、リンパ球・単球のアラキドンレベルはリンパ球数、血小板数と有意の正相関を有し、抗酸化ビタミンなどによるアラキドン酸の酸化抑制が肝硬変にみられる血球や血小板の減少の抑制に作用するのではないかと推論した。2、C型慢性肝疾患におけるビタミンE投与効果酸化ストレスの影響が大きいとされるC型慢性肝炎と肝硬変例を対象に、ビタミンE大量投与を行い血清ALT値と、酸化ストレス指標や、赤血球膜リン脂質アラキドン酸組成に及ぼす効果を検討した。ビタミンEの大量投与によりALT高値症例のALT値は改善し、また全症例で血清チオレドキシン値は投与前値に比し有意に低下した。赤血球膜リン脂質アラキドン酸組成が低値であった症例ではビタミンE投与による正常化に伴いALT値にも有意の改善が認められた。このことから、アラキドン酸の酸化亢進が肝障害と関連し、ビタミンEの投与は肝炎症を抑制すると推論した。3、肝硬変患者の食習慣と血漿多価不飽和脂肪酸魚、油脂類や野菜摂取の相違が血漿リン脂質の脂肪酸組成やALT値に及ぼす影響を検討し、多価不飽和脂肪酸やビタミンE摂取が肝病態の進展に影響を及ぼしていることを指摘した。-C型肝硬変例におけるリンパ球・単球リン脂質のアラキドン酸の減少とその臨床的意義-肝癌合併11例および非合併肝硬変12例を対象にリンパ球・単球リン脂質の脂肪酸分析を行い、これまでに認めている血漿ならびに赤血球膜リン脂質と同様に、アラキドン酸の著しい減少を認めた。また、リノール酸では摂取量に低下が見られないにも関わらず、リンパ球・単球においては減少が認められた。リンパ球、単球リン脂質のアラキドン酸/リノール酸モル比は肝硬変例のリンパ球数(r=0.460,p<0.05)および血小板数(r=0.520,p<0.02)と有意相関した。さらに、アラキドン酸/リノール酸比とIL-6との間に関連が見られた。血漿α-トコフェロール濃度は健常対照例に比べ、肝癌合併肝硬変例で有意の低値で、血漿過酸化脂質(TBARS)値は肝癌合併例では健常対照例、肝癌非合併肝硬変例いずれよりも有意の高値を示した。これらの結果から、肝硬変ではアラキドン酸生成障害に加えて、アラキドン酸の酸化亢進がリンパ球・単球リン脂質のアラキドン酸の減少を来し、ひいてはこれら免疫細胞の機能に影響を及ぼし、肝発癌に関与していることも推測された。今回の結果は、これまでに検討した、肝硬変例におけるビタミンE摂取量や野菜の摂取量と肝機能検査値の関連性と合致し、肝硬変における抗酸化成分補給の有用性を示すものであった。