hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子変異ラットを用いた毛包脂腺系の活性化機序の解明

Kyoto Rhino Rat (rh-kyo rat)は皮膚毛包脂腺系の異常によって生じる代表的な疾患である〓瘡のモデルと考えられている。外用レチノイドやトリクロロ酢酸を塗布することで、〓瘡がどのように変化するかを評価した。12週鈴のラット(12匹)の背部それぞれに、レチノイド外用(週5回)、レチノイドのコントロール外用、またはトリクロロ酢酸(60%または30%を1回/2週間)を塗布した。塗布開始してから6週間後に、6匹のラットに麻酔を施行して、それぞれの処置をした部位より皮膚を採取し、処置12週後にはすべてのラットから皮膚を採取し臨床的に、病学的に評価した。臨床的には、処置6週後では、あまり差がみられなかったが、処置12週後にはレチノイド外用群とトリクロロ酢酸(60%)塗布群において、角質の脱落が明らかとなった。また、レチノイドのコントロール群やトリクロロ酢酸(30%)でも角質の脱落が中等度に認められた。一方、未処置の部位は角質の付着が顕著であり、面ぽうも明らかであった。レチノイド処置6週群では、表皮の肥厚がみられたが、レチノイドのコントロール外用、またはトリクロロ酢酸(60%または30%)塗布群では、表皮のひ薄化が見られた。また、処置12週後でも同じような傾向にあった。また、レチノイド処置群6週後の面ぽうは、レチノイドのコントロール塗布群に比べて面ぽうの面積が減少した。また、トリクロロ酢酸(60%または30%)塗布群でも、表皮直下の面ぽうの面積は減少した。処置12週後では、レチノイドおよび、トリクロロ酢酸60%塗布で、面ぽうの面積が有意に減少した。現在、それぞれの皮膚におけるサイトカインの産生について検討中である。
未利用高含水比泥土の新しい再資源化処理による環境対応型高機能性地盤材料の開発

建設汚泥等の未利用高含水比泥土を繊維質固化処理土工法により再資源化した土砂は,高い動的強度を有していること,すなわち耐震性地盤材料として最適であることを実験的に確認した.さらに,浄水発生土を本工法で処理した繊維質処理土は,軽量であるばかりでなく,高い保水力・保肥力を有することから,屋上緑化用植生基盤材として最適であることを確認した.さらに,廃石膏ボードを利用した半水石膏系固化材を開発し,高含水比泥土の土質改良に適用した.建設汚泥等の未利用高含水比泥土を繊維質固化処理土工法により再資源化した土砂は,高い動的強度を有していること,すなわち耐震性地盤材料として最適であることを実験的に確認した.さらに,浄水発生土を本工法で処理した繊維質処理土は,軽量であるばかりでなく,高い保水力・保肥力を有することから,屋上緑化用植生基盤材として最適であることを確認した.さらに,廃石膏ボードを利用した半水石膏系固化材を開発し,高含水比泥土の土質改良に適用した.建設発生土,浄水発生土,湖沼におけるヘドロ,沈砂池における堆積土砂,河川・港湾・ダムにおける浚渫土など,これまでは処分に苦慮していた高含水比泥土を,耐震性地盤材料,耐侵食性緑化基盤材など付加価値の高い機能性地盤材料に再資源化する処理技術を開発することが本研究の目的である.本研究で得られた成果は,以下の通りである.(1)様々な泥土に古紙破砕物およびセメント系固化材を添加し,繊維質固化処理土を作成した.この処理土を用いて繰り返し3軸圧縮試験を実施した結果,この処理土は,従来の固化処理土や通常上に比べて液状化し難く,高い動的強度を有すること,すなわち高い耐震性を有することが実験的に確かめられた.(2)様々な泥土に古紙破砕物および木材チップを混合し,繊維質処理上を作成した.この処理土を用いて,自然降雨および人工降雨機による降雨耐久性を調べた結果,本処理土は従来のバーク堆肥に比べて高い降雨耐久性・耐侵食性を有することが確かめられた.(3)繊維質処理土の土壌物理特性を測定した結果,本処理土は従来の植生基盤材と比較して,高い保水力・保肥力を有し,軽量であるなど優れた特性が確認された.(4)大量の泥土を処理するためには,連続式の処理機械が必要であるが,現在,このような処理機械は存在しない.そこで,処理機械の開発に資するため,攪拌時間が処理土の強度特性に及ぼす影響について検討し,処理機械開発のための基礎的知見を得た.建設発生土,浄水発生土,湖沼におけるヘドロ,沈砂池における堆積土砂,河川・港湾・ダムにおける浚渫土など,これまでは処分に苦慮していた高含水比泥土を,耐震性地盤材料,耐侵食性緑化基盤材など付加価値の高い機能性地盤材料に再資源化する処理技術を開発することが本研究の目的である.本研究で得られた成果は,以下の通りである.(1)様々な泥土に対して,古紙破砕物の添加量を変化させて繊維質固化処理土を作成し,その力学特性について検討した.その結果.泥土中の土粒子の粒度分布から最適な古紙破砕物の添加量を決定することが可能となった.(2)繊維質固化処理土を用いて振動台の上に模擬堤防を作成し,振動実験を行った結果,繊維質固化処理土は高い耐震性を有することが確認された.(3)繊維質固化処理土の力学特性をコンピュータ上で再現できる計算機シミュレータの開発を行った.その結果,繊維質固化処理土の力学特性をコンピュータ上でシミュレートすることが可能となった.なお,現在は古紙破砕物とセメント系固化材の添加量を入力すれば,破壊強度および破壊ひずみが出力できるように修正中である.(4)難処理物質の1つである廃石膏ボードの石膏部分から半水石膏系固化材を作成し,さらにボード紙を粉砕してボード紙粉砕物を作成し,繊維質固化処理土工法に適用した.その結果ボード紙粉砕物は従来の古紙破砕物の代替品になり得ることを確認した.(5)半水石膏系固化材を使用する際の硫化水素発生抑制技術を開発した.
STI571を用いた慢性骨髄性白血病の新しい治療法確立に向けての基礎的研究

BCR/ABLキナーゼの特異的阻害薬であるSTI571は慢性骨髄性白血病(CML)の分子標的治療薬として注目を集めている。STI571の作用機序の詳細を明らかにし、STI571を中心とするCMLの新しい治療法の確立に寄与することを目的として以下の研究を行った。(1)STI571の作用機序の分子レベルにおける解析:STI571の新たなるターゲットの1つで、急性白血病の発症に関与することが知られているETV6/ARGの抑制の機構を解析した。ETV6/ARGを発現する白血病細胞株HT93Aにおいては、治療濃度のSTI571ではアポトーシスは誘導されず、G1期停止が増殖抑制の主体であることがわかった。さらにその機序として、CDK抑制因子の1つであるp18/INK4cの発現が、mRNAおよび蛋白レベルで誘導されることを明らかにした(Nishimura, N.et al.,Oncogene 22:4074-4082,2003)。この現象はCMLにおいては観察されず、STI571の分子標的が疾患によって異なる可能性が示唆される。そこで現在proteomicsを用いてSTI571の標的蛋白の包括的解析を試みている。(2)STI571と現在使用されているCML治療薬との併用効果とその分子基盤の解明:STI571は単独でもCMLに対しかなりの効果を収めているが、治療成績をさらに向上させるためには、現在使用されているCML治療薬との併用が必須である。STI571と他剤の最適な組み合わせを決定するため、isobologramを用いた解析を行い、STI571がインターフェロンおよびvincristineとの同時使用で強い相乗効果を示すこと、methotrexateとの組み合わせでは効果が減弱することを見い出した(Kano, Y.et al.,Blood 97:1999-2007,2001)。(1)STI571の作用機序の分子レベルにおける解析:これまでの研究からSTI571によるCML細胞の増殖抑制のメカニズムとして、1)アポトーシス誘導、2)細胞周期停止、3)エネルギー代謝の抑制が報告されている。今回我々は、STI571の新たなるターゲットの1つで、急性白血病の発症に関与することが知られているETV6/ARGの抑制の機構を解析した。さらにその機序として、CDK抑制因子の1つであるp18/INK4cの発現が、mRNAおよび蛋白レベルで誘導されることを明らかにした(Nishimura, N. et al. Blood投稿中)。STI571と他剤の最適な組み合わせを決定するため、isobologramを用いた解析を行い、STI571がインターフェロンおよびvincristineとの同時使用で強い相乗効果を示すこと、methotrexateとの組み合わせでは効果が減弱することを見い出した(Kano, Y. et al.,Blood 97:1999-2007,2001)。

STI571と他剤の最適な組み合わせを決定するため、isobologramを用いた解析を行い、STI571がインターフェロンおよびvincristineとの同時使用で強い相乗効果を示すこと、methotrexateとの組み合わせでは効果が減弱することを見い出した(Kano, Y.et al.,Blood 97:1999-2007,2001)。BCR/ABLキナーゼの特異的阻害薬であるSTI571は慢性骨髄性白血病(CML)の分子標的治療薬として注目を集めている。STI571の作用機序の詳細を明らかにし、STI571を中心とするCMLの新しい治療法の確立に寄与することを目的として以下の研究を行った。(1)STI571の作用機序の分子レベルにおける解析:STI571の新たなるターゲットの1つで、急性白血病の発症に関与することが知られているETV6/ARGの抑制の機構を解析した。ETV6/ARGを発現する白血病細胞株HT93Aにおいては、治療濃度のSTI571ではアポトーシスは誘導されず、G1期停止が増殖抑制の主体であることがわかった。さらにその機序として、CDK抑制因子の1つであるP18/INK4cの発現が、mRNAおよび蛋白レベルで誘導されることを明らかにした(Nishimura, N.et al., Oncogene, in press,2003)。この現象はCMLにおいては観察されず、STI571の分子標的が疾患によって異なる可能性が示唆される。そこで現在proteomicsを用いて、STI571の標的蛋白の包括的解析を試みている。(2)STI571と現在使用されているCML治療薬との併用効果とその分子基盤の解明:STI571は単独でもCMLに対しかなりの効果を収めているが、治療成績をさらに向上させるためには、現在使用されているCML治療薬との併用が必須である。STI571と他剤の最適な組み合わせを決定するため、isobologramを用いた解析を行い、STI571がインターフェロンおよびvincrisdneとの同時使用で強い相乗効果を示すこと、methotrexateとの組み合わせでは効果が減弱することを見い出した(Kano, Y. et al., Blood97:1999-2007,2001)。
多層パーセプトロンのモデル選択に関する研究

本研究では、多層パーセプトロンのモデル選択を考える上で、基底関数の可変性に着目し、データ数と同じ個数の関数集合の中を基底関数が動く場合のモデル選択の方法を確立した。その方法では、まず、集合内の関数に対して直交変換を行い、直交化された基底関数に対して、その係数を推定する。その係数に対する閾値処理により、不必要な係数を零にする。その後、逆変換により、元の基底関数の係数を求める。この際、閾値は、基底関数の可変性の性質を反映して導出しており、理論的に妥当なものである。この方法では、直交化の方法に応じて、縮小推定となる場合やスパースな表現が得られる。この方法は、ある学習法の下で、多層パーセプトロンに対しても応用可能である。本研究は、多層パーセプトロンのもつ性質である可変基底により特徴付けられる学習機械の学習誤差および汎化誤差を解析することを目的としており、本年度は、直交性を満たす有限個の関数の集合から基底関数を選ぶ場合の学習誤差および汎化誤差の解析に基づき、一般の有限個の関数の集合から基底関数を選ぶ場合に汎化性を向上させる方法についての理論解析を行った。この方法は、直交化された基底関数の係数を推定し、その係数に対して適当な閾値を用いてHard-thresholding処理を行い、元の基底関数の係数の推定を行う方法である。これにより、雑音のみに関与する成分が除去され、滑らかな出力が得られる。この方法は、ノンパラメトリック回帰の方法として捉えることができる。このHard-thresholding法の汎化誤差の解析は、独立ではあるが同分布ではない場合の確率変数列の確率的挙動を調べる問題に帰着される。本研究では、確率変数列の性質を反映させた適当な閾値を用いる場合について、その確率的上界を求めた。また、その結果に基づき、真の関数を表現する基底関数の個数が少ない(スパースな表現が存在する)場合については、Nをサンプル数として、汎化誤差の悪化が0(logN/N)であることが示された。従来の機械学習の方法では、汎化性に関わるモデル選択の問題について、理論的なサポートが得られているケースは非常に少ない。本研究は、上記の具体的なHard-thresholding法に対して、モデル選択の問題について理論解析を行ったものとして重要である。実際、この方法を実問題に適用した結果、機械学習の分野で提案されている他のノンパラメトリック回帰の方法と同程度の性能が得られることを確認した。本研究では、多層パーセプトロンを用いた非線形回帰のモデル選択を考える上で、基底可変型関数の学習誤差・汎化誤差を研究した。誤差項の正規性を仮定した場合、この場合の誤差の理論解析は、相関のある正規確率変数列の最大値の評価に帰着される。この問題は、確率・統計において十分な解が得られていない問題である。本研究では、これを基底関数の直交化を用いて、独立な正規確率変数列の最大値の理論解析に帰着させて、厳密な漸近分析に持ち込む方法を考えた。これに基づき、ノンパラメトリック回帰において、閾値法を用いて汎化性の良いモデルの推定法を与えた。この方法は、多くの基底関数から適切なものを選ぶという点で、多層パーセプトロンの学習と似た構造をもつものである。これは、基底関数を直交化し、直交化された基底関数の中で不必要なものを適当な閾値により削除し、元の基底関数に変換することで汎化性を向上させる方法である。本研究では、理論的に妥当な閾値を上記の理論解析に基づき導出し、数値実験において、調整すべき余分な学習パラメータを導入せずに、自動的に従来の正則化法などと同程度の汎化性をもつモデルを推定できることを示した。本研究は、現在、電子情報通信学会英論文誌に投稿中であり、今後は、この方法を多層パーセプトロンのモデル選択に応用することを考える。一方で、極値理論におけるNormal Comparison Lemmaを応用した相関のある正規確率変数列の最大値の評価を、線形回帰の残差の最大値の漸近評価に応用し、これはJournal of statistical planning and inferenceに投稿中である。この理論解析は、多層パーセプトロンの学習誤差の理論解析およびモデル選択に応用できる可能性があり、現在、準備段階として、ノンパラメトリック回帰の問題に対して、不必要な基底関数を直接削除するための閾値の理論解析とその応用に取り組んでおり、その後、多層パーセプトロンの理論解析への応用を進める予定である。本研究は、多層パーセプトロンのモデル選択の問題を解決することを目的としている。

これは、予測・パターン認識に有用である多層パーセプトロンの応用上の問題を解決しようとするだけでなく、広く機械学習で有用な特異モデルの応用上のモデル選択の問題を考える上でも重要である。ご本研究では、申請書に記載されているように、多層パーセプトロンのもつ性質である基底可変型関数に着目した。れまでに、基底可変型関数のモデル選択の問題が、ある種の確率変数列の最大値の評価に帰着されることが分かっているが、一般的には解析が難しい。本研究では、ノンパラメトリック回帰を基底可変型関数の観点から捉える場合について、この困難を解決する方法を与えた。その方法では、まず、多数有限個の基底関数を直交化する。直交化された基底ベクトルについて推定された係数に対して、ある閾値を設定し、不必要な基底ベクトルを削除する。最後に、残った基底ベクトルから逆変換により、元の関数の重み係数を得る方法である。この方法は、直交化の方法により、縮小推定を与える方法と基底関数の数を制限する方法として実装できる。重要な点は、ここで用いる閾値は、直交化された空間でノイズ成分と不変的な関数を区別する境界であり、理論的に導かれたものである。ここでの成果は、ノンパラメトリック回帰のモデル選択法として実用的であることを、実データに対して数値的に確認している。さらに、この方法は、多層パーセプトロンの学習法として近年注目されているextremelearning machineに適用でき、多層パーセプトロンの理論的に妥当でかつ実用的なモデル選択法の構成に近づきつつある。
リアルタイムCARS顕微鏡の開発と生体ダイナミクスの計測への応用

細胞,生体組織等の分子レベルでの構造,分布の時空間展開を観察することは,科学的・医学的にも非常に重要である.CARS(コヒーレント反ストークスラマン散乱)顕微鏡は,分子レベルでの構造変化,分子分布を無染色にサブマイクロメートルの空間分解能で観察できる顕微観察法である.本研究では,CARS顕微鏡に高精度レーザー制御システム,多焦点励起システム,高感度イメージセンサーを用いることで高速に分子イメージング可能な顕微鏡の開発を行い,生体試料の時空間ダイナミクスの計測を行う.本年度は,レーザーアブレーションによる細胞膜破壊時における,破壊部近傍のCARS光強度変化について考察した.その結果,細胞膜破壊後に見られるCARS光強度の増加は,キネシンやミオシンによって細胞内小胞が破壊部に集められ,細胞膜修復が起こっていることを示していると考えられるとの結論を得た.また,その後に見られるCARS光強度の減少は,修復に用いられた小胞同士,あるいは細胞膜との融合過程に起因していると考えられる.また,CARS顕微鏡における多焦点励起システムと単焦点励起システムの細胞へのダメージの定量評価を試みた.その結果,両者間で細胞ダメージに優位差がみられ,多焦点化の方が細胞ダメージを抑えつつ高速なCARSイメージングができることがわかった.細胞,生体組織等の分子レベルでの構造,分布の時空間展開を観察することは,科学的・医学的にも非常に重要である.CARS(コヒーレント反ストークスラマン散乱)顕微鏡は,分子レベルでの構造変化,分子分布を無染色にサブマイクロメートルの空間分解能で観察できる顕微観察法である.本研究では,CARS顕微鏡に高精度レーザー制御システム,多焦点励起システム,高感度イメージセンサを用いることで高速に分子イメージング可能な顕微鏡の開発を行った.まず,CARS顕微鏡に用いる2台のピコ秒モード同期レーザーの高精度同期システム,パルス幅自動制御システムをDSP(digital signal processor)を用いて構築した.次に,従来のCARS顕微鏡にマイクロレンズアレイを用いた多焦点励起法を援用することで励起の効率化を行った.一度に励起する焦点数を増やすことで,1焦点あたりの励起光強度を上げることなく露光時間を増やすことができる.そのため焦点数に比例してSN比が向上することを示した.また,感度の高い2次元センサ(EM-CCD)を用いることで,発生したCARS光の受光感度の向上を試みた.その結果,ポリスチレンビーズを毎秒30フレーム,リン脂質二分子膜を毎秒10フレーム,HeLa細胞を毎秒1フレームでリアルタイムCARSイメージングすることに成功した.また,複数の分子振動を計測することによって,DPPC脂質,重水素化DPPC脂質,DOPC脂質の脂質分布計測に成功した.細胞,生体組織等の分子レベルでの構造,分布の時空間展開を観察することは,科学的・医学的にも非常に重要である.CARS(コヒーレント反ストークスラマン散乱)顕微鏡は,分子レベルでの構造変化,分子分布を無染色にサブマイクロメートルの空間分解能で観察できる顕微観察法である.本研究では,CARS顕微鏡に高精度レーザー制御システム,多焦点励起システム,高感度イメージセンサーを用いることで高速に分子イメージング可能な顕微鏡の開発を行い,生体試料の時空間ダイナミクスの計測を行う.本年度は,生きた細胞のリアルタイムイメージングを行った.その結果,生きたHeLa細胞を10fpsで取得することに成功した(計測分子振動は2840cm^<-1>,CH_2対称伸縮振動).高速な3次元イメージングを行った場合,16s/volume(85スライス)で取得することができた.さらに,複数の分子振動(CH_2伸縮振動とCH_3伸縮振動)を計測することで,細胞内における脂質とたんぱく質の分布をイメージングすることに成功した.また,レーザーアブレーション技術を応用することで,レーザーアブレーションによる細胞膜破壊時における膜の修復過程のイメージングを行った.その結果,細胞膜修復時に破壊部に集まる脂質の2次元および3次元時空間分布イメージングに成功した(5fps).その時のCARS光強度を長時間計測することにより,細胞膜修復における小胞の融合ダイナミクスの計測に成功した.細胞,生体組織等の分子レベルでの構造,分布の時空間展開を観察することは,科学的・医学的にも非常に重要である.CARS(コヒーレント反ストークスラマン散乱)顕微鏡は,分子レベルでの構造変化,分子分布を無染色にサブマイクロメートルの空間分解能で観察できる顕微観察法である.本研究では,CARS顕微鏡に高精度レーザー制御システム,多焦点励起システム,高感度イメージセンサーを用いることで高速に分子イメージング可能な顕微鏡の開発を行い,生体試料の時空間ダイナミクスの計測を行う.本年度は,レーザーアブレーションによる細胞膜破壊時における,破壊部近傍のCARS光強度変化について考察した.その結果,細胞膜破壊後に見られるCARS光強度の増加は,キネシンやミオシンによって細胞内小胞が破壊部に集められ,細胞膜修復が起こっていることを示していると考えられるとの結論を得た.また,その後に見られるCARS光強度の減少は,修復に用いられた小胞同士,あるいは細胞膜との融合過程に起因していると考えられる.また,CARS顕微鏡における多焦点励起システムと単焦点励起システムの細胞へのダメージの定量評価を試みた.その結果,両者間で細胞ダメージに優位差がみられ,多焦点化の方が細胞ダメージを抑えつつ高速なCARSイメージングができることがわかった.
遺伝子学的手法を用いたUV殺菌水処理に伴う光回復現象の解明に関する研究

UV照射後の二量体検出法の前段階として大腸菌ファージであるDNAファージT4を対象微生物とし、DNA抽出方法の検討を行った.抽出方法として3つの方法を検討した。(1)抽出キット(QIAGEN Lambda System)による方法、(2)UF膜による遠心濃縮,膜ろ過後,90°Cの熱によるタンパク破砕による方法、(3)UF膜による遠心濃縮液に(1)で使用した抽出キットを適用する方法、以上の方法の後、アガロースゲルによる電気泳動で核酸が抽出できているかどうを確認した。結果として(1)で抽出したサンプルでは,アガロースゲル電気泳動でバンドが観察されたものの非常に薄かった。この原因は元々50kbのλファージよりDNAを抽出するためのものであり,T4ファージは166kbでλファージと比べて長いため,カラムからの溶出が不十分であったためと考えられる。改善方法として、溶出液の溶出力を上げるために溶出液を温めることが考えられた。(2)で抽出したサンプルでは,アガロースゲル電気泳動でT4ファージのDNAによるバンドが観察されたが,T4ファージよりも大きいサイズでもバンドが観察された。このバンドは宿主菌の遺伝子の一部がろ過膜で除去しきれなかったためと考えられる。従ってこの方法では宿主菌の遺伝子の除去方法に関する改良が必要である。改善方法としては、熱破砕を行う前にDNaseを加え,宿主菌によるDNAを壊してから熱破砕を行えばよいと考えられる。(3)で抽出したサンプルはアガロース電気泳動でバンドが観察されなかった。これは、PEGによる沈殿とSDSによる外被分解の段階で、このキットにおける適用量がT4のDNAに利用できる限界を超えてしまったためと考えられる。また濃縮により全量が少ないため、カラムに吸着させた後の回収率が悪いこと、および(1)と同じ原因が考えられた。以上の検討によりDNA抽出法の確立を行った。本年度はUV照射及び光触媒を併用した系における、各種微生物(大腸菌、大腸菌ファージ、クリプトスポリジウム)の不活化作用及び光回復作用について実験を行い、その相違から不活化機構の相違を検証した。結果として、UV単独による大腸菌の不活化速度と光触媒併用による不活化速度の差は生じなかった。しかし不活化後の光回復速度には大きな差が生じることが観察された。つまり光触媒によって生成されるヒドロキシルラジカルもしくは活性酸素といった酸化剤によって、光回復作用を阻害することが確認され、不活化作用に比べより外的因子に対する感受性が強いことが示唆された。また、クリプトスポリジウムに関して不活化実験を行った結果、UV照射と光触媒による相乗効果が確認され、UVによる不活化機構がその他の微生物の場合と異なる可能性が示唆された。さらに遺伝子学的手法としてDNAの二量体を直接検出、検量できると思われるESS法(Endnuclease sensitive sites法)を大腸菌、及びファージに適用できるかどうかの実験を行った。この方法は、Microccusから抽出した二量体生成DNA切断酵素をもちいるものであり、その水処理系指標微生物への応用は前例が少ない。実験結果として大腸菌に関しては、その適用が十分可能であることが確認され、来年度はプレートによる生存率との相関性について検討する予定である。ウイルス代替微生物である大腸菌ファージについては、現在その適用可能性を検討中である。
沖縄における土地と観光資源・環境の調和的開発・利用の研究

沖縄県においては、観光産業は基幹産業であり、「観光・リゾート産業の振興」が県の主要施策として展開さている。しかし近年、赤土などの流出による海域汚濁の進行が深刻な問題となっている。その原因については、近年の土地開発、とりわけ農用地の開発や利用のあり方などがいわれているが、実態は明らかにされていない。本研究は農業土地資源と観光資源・環境双方の調和のとれた開発及び利用を促進するための基礎的条件を明らかにするものである。本研究の主な研究成果は,以下の通りである。第一に、産業連関分析によって、沖縄県における観光収入及び農産物・農産加工品の輸移出収入が県経済に及ぼす波及効果を明らかにした。第二に、沖縄農業の太宗作物をなすサトウキビは農地保全型の作物として位置づけられ、サトウキビ作は地域農業構造及び農地資源利用に大きく影響していることを数量的に明らかにした。第三に、沖縄県内外の若年層を対象に、AHP法を用いて、沖縄における観光資源の評価情報を数量化し、観光資源の各要素の重要度、評価パターン、及び沖縄県内と県外の若年者における評価の相違を明らかにした。第四に、土地・農業開発など地域開発に伴う環境資源への影響やそのメカニズムについて調査研究を行った。具体的には、地域開発、米軍演習、ゴルフ場の建設といったトリプル原因によって、赤土の汚染が進んでいるとされる事例を調査研究し、赤土の汚染状況、赤土汚染の原因、及びそのメカニズムを明らかにした。沖縄県においては,観光産業は基幹産業であり,「観光・リゾート産業の振興」が県の主要施策として展開さている。しかし近年,赤土などの流出による海域汚濁の進行が深刻な問題となっている。その原因については,近年の土地開発,とりわけ農用地の開発や利用のあり方などがいわれているが,実態は明らかにされていない。本年度の研究成果は,以下の通りである。第一に,平成7年の沖縄県産業連関表を用いて,観光収入と農産物・農産加工品の輸移出収入の県経済に及ぼす影響を明らかにした。具体的には,観光収入の生産波及効果は農産物・農産加工品の輸移出収入の約4倍,観光収入の内政付加価値波及効果は約4.7倍,観光収入の波及就業者数は約2.6倍である。観光収入が農産物・農産加工品の輸移出収入の約4.4倍であり,生産波及額や波及就業者数における両者の差異は,この収入額の際ほどには大きくなっていない。むしろ収入総額で4.4倍の差がありながら波及就業者数で2.6倍の差にしかならないことから,雇用機会の創出の観点から,総計ベースでは農産物・農産加工品の輸移出収入の方が相対的に効果的であることを明らかにした。第二に,本土復帰以降,沖縄農業の太宗作物をなすサトウキビは土地利用保全型の作物であり,サトウキビ作は地域農業構造および農地資源利用に大きく影響していることを数量的に明らかにした。第三に,次のようなデータベース作成のための基礎的データの収集を行った。(1)沖縄における社会・文化的特性など地域特性を析出するためのデータベース。(2)沖縄における観光資源の経済的評価を行うためのデータベース。(3)土地資源の地域特性,土壌流出の実態および観光資源・環境への影響を明らかにするための土壌サンプリング。しかし近年、赤土などの流山による海域汚濁の進行が深刻な問題となっている。本年度の研究成果は、以下の通りである。

第一に、「観光・リゾート産業の振興」が沖縄県の主要施策として展開される中で、県内農業の振興戦略を構築するための基礎資料を提供する目的として、農産物及び農産加工品の輸移出収入が県経済に及ぼす波及効果を明らかにした。第二に、沖縄県内外の若年層を対象に、AHPの一対比較法を用いて、沖縄における観光資源の評価情報を数量化し、観光資源の各要素の重要度、評価パターン、及び沖縄県内と県外の若年者における評価の相違を明らかにした。第三に、実態調査の結果を踏まえ、土地・農業開発など地城開発に伴う環境資源・環境への影響やそのメカニズムについて調査研究を行った。たとえば、地域開発、米軍演習・ゴルフ場の建設というトリプル原因によって、赤土の汚染が進んでいるとされる沖縄県宜野座村を事例に、赤土の汚染状況や、赤土汚染の原因、及びそのメカニズムについて考察した。
固有な<生>を支える市民活動と地域形成に関する実証的研究

阪神淡路大震災後に端を発するボランティア活動のごく一部は、15年以上経った現在でも活動を継続している。それらの活動はずっと同じ組織で同じ活動内容だったわけではなく、様々な変遷を遂げてきている。状況に即した組織改編の基礎となるのは対象者の<生>に向き合おうとする揺るぎない理念と同時に徹底した個別ニーズ把握の姿勢であり、組織はこのニーズ充足の手段となっていることが明らかとなった。本研究では、震災以降の神戸でのボランティア活動を現場で調査する。ここではボランティアの活動を社会学的な立場から記録を続けながら、単なる人・物・資金の組織経営論ではない、活動実践とそれをとりまく環境的条件から導かれるボランティア論(活動-経営論)を立ち上げるのが目標となる。新自由主義的政策や政府の財政難などにより、ここ数年は要支援者のおかれた状況が厳しくなっており、支援ボランティアもこれに伴って組織変容等が迫られるなどの新たなフェーズに突入している。このような制度や構造の壁に遭遇したボランティアの活動状況を捉えるのも目標の一つである。また、地域社会研究にボランティア理論を位置づけることも試みたい。平成19年度の研究では、阪神淡路大震災以降に活動展開している神戸のボランティア活動を中心的な対象として二つの観点から研究を進めた。一つは、本研究費補助金を得る前から実施しているボランティア活動の社会学的記録の継続であり、もう一つはこの活動を動的な面から捕捉するための運動-組織論(活動-経営論)の立ち上げである。前者については我々の研究集団にはこれまで12年間の研究の積み上げがあり、これについては2008年2月に著作物として刊行に漕ぎ着けた(似田貝香門編,『自立支援の実践知-阪神淡路大震災と共同・市民社会-』,東信堂)。ここには本研究の主な調査対象である特定非営利活動法人拓人こうべ、阪神高齢者障害者支援ネットワーク、被災地NGO恊働センターに関する章が含まれているが、本研究が扱うのはこの12年間以後も含めた最新の時点までであるため、この記述をベースにしながら各団体のその後の活動について現地で聴き取り調査を実施して把握に努めた。後者の関心は、刻々と変わりゆく社会状況にどのように対応して各団体が組織変容・活動変容を遂げてきたかを整理することであるが、これについては過去12年間の分も合わせて遡及的に情報・データの再整理を行った。ただし、各団体はその都度ざまざまな組織を形成し、その姿を変容させていることが判明したため、詳細についてはさらに時間をかけて現場で確認していくことが必要となる(組織化のキーワードとしては「ネットワーク」「地下茎」など)。全体を通じて、固有な<生>を支える実践知や理論の検討も必要となるため、専門家を招聘してレクチャーを受けた(権安理氏「公共性」、濱西栄司氏「社会学的介入」、新原道信氏「聴くことの社会学」)。さらに、「実践知」や福祉制度に関する理論や実態に関する検討を進めて、ボランティア活動の動態的把握に迫っていくこととなる。平成20年度の研究では、前年度の研究に引き続き、阪神淡路大震災以降に活動展開している神戸のボランティア活動を対象に研究を遂行した。従来から進めてきているボランティア活動の社会学的記録については、特定非営利活動法人拓人こうべ、阪神高齢者障害者支援ネットワーク、被災地NGO協働センターの三団体のヒアリングを夏期と春期に計画、実施した(拓人こうべは先方の急な事情により結果的に夏期のみの調査となった)。拓人こうべは障害者自立支援法以降、組織形態の大幅な変更が生じている実態がある。この団体は「アメーバ的」と称されるように状況に応じて幾度か組織形態の変更を行っており、ここに注目して更なる分析を進めていく必要がある。阪神高齢者障害者支援ネットワークは近年では「地域」をキーワードに活動展開をしている。これまでの調査で聴き取ってきた「生活の全体を捉える」「人として」といった活動理念に関する表現群と「地域」というキーワードとの結びつきを捉えていく必要があろう。被災地NGO協働センターは、神戸での支援活動は終了しているものの、阪神淡路大震災後の能登や中越の地震の被災者支援活動を実施、継続している。そして、これらの災害ボランティア活動の実体験から、市民社会創成の必要性を一貫して説いており、こうした実践と理念との結びつきを考えていく必要がある。本研究ではこれらの活動内容を、組織編成とのありかたでまとめていくことが課題となるが、このために必要となる理論的課題の検討のため、前年度に引き続き専門家を招聘してレクチャーを受けた(天田城介氏「社会学的実践論・当事者論」、成元哲氏「地域とvulnerable group」、下田正弘氏「聴く」)。平成21年度の研究では、神戸のボランティア活動を対象とした社会学的記録を継続するため、被災地NGO恊働センター、特定非営利活動法人拓人こうべ、阪神高齢者障害者支援ネットワークの三団体のリーダーにヒアリングを行った。

各団体それぞれ別様の組織展開を示しているが、その時々の対象者ニーズに合わせた活動実態、社会情勢に即した組織改編を行いつつ、活動を継続させている点が特徴的である。阪神高齢者障害者支援ネットワークの活動は現在では「地域」を核に据えて進められているが、そこには人々の多くが本来的に地域における人間関係の上に生活を成り立たせていることへのこだわりが背景として存在している。人間関係の重要性は、特に高齢者や障害者をはじめとした困難を抱える人々になれば一層増してくる。この関係性から切り離されることこそが「<生>の孤独化」であり、「孤独死」の原因である。こうした考えに基づいて復興住宅の空き家を利用したミニデイサービスの活動を増やそうとしているが、行政側の公営住宅管理の論理に阻まれ、まだ拠点拡大には至っていない。ここに見られるのは、理念に沿った活動とそれに伴う組織編成という流れであり、従来のNPO論等に見られる存続のための合理的組織編成論ではない。なお、他の二団体においても、同様の観点から組織編成のあり方を理念や活動から説明していくまとめを試みている最中である。本研究では、ボランティア団体の活動内容を組織編成とのありかたでまとめていくことを課題としているが、このために必要となる理論的課題の検討のため、平成21年度は福永真弓氏に「多声性の環境倫理」のレクチャーを受け、「聴くこと」が有する意味の重要性を確認した。平成22年度の研究は本研究の最終年度にあたる。引き続き神戸のボランティア活動(被災地NGO協働センター、特定非営利活動法人拓人こうべ、阪神高齢者障害者支援ネットワーク)の社会学的記録を行うために各リーダーにヒアリングを実施した(ただし、東日本大震災の発生により一部調査が実施不可能となった)。また、ボランティア活動の展開に対する理解を促進するため、対比的に運動団体(「よみがえれ!有明海」訴訟支援の会、有明海漁民市民ネット)の活動調査も併せて行った。神戸のケースも有明海のケースも、対象者(被災者、障害者、高齢者、被害漁民)をいかに支えていくかをテーマとした活動であり、対象者ニーズに即応しつつ全体としての目的達成を目指した活動を実践している。そして、状況に合わせた柔軟な組織改編を行ってきた点でも共通点を有している。阪神高齢者障害者支援ネットワークで展開している高齢者向けのコミュニティカフェ(ふれあい喫茶)では、その主目的である参加者の交流を介した生き甲斐の創出を達成すると同時に、集った人々への見守りから個別ニーズの把握がなされている。さらに、そこに現れない人に対する自宅訪問を実施することで安否確認がなされ、全体として地域の高齢者把握が行われている。被災地NGO協働センターでは被災現場の最前線での支援活動を展開しているが、中越地震に引き続いて東日本大震災においても足湯プロジェクトを実施し、そこでの被災者の「つぶやき」を〈聴く〉ことで個別のニーズ把握に繋げている。状況に即した組織改編の基礎となるのは揺るがない理念と同時に徹底した個別ニーズの把握であり、組織はこのニーズ充足の手段となっている。以上のように、組織編成のあり方の根源には対象者の〈生〉に向き合おうとする理念とそこからくる徹底したニーズ把握の姿勢が存在することが明らかとなった。
ナノカーボン物質の創製・物性評価と電子デバイスへの応用

1年間の研究の成果として、(A)カーボンナノチューブの発光は分散/バンドル(集合の程度)、化学的状態(酸化など)に大きく依存すること、(B)速度論的に分散が安定した場合と熱化学的に分散が安定している場合とでカーボンナノチューブの発光スペクトルが異なることが明らかとなった。(A)については、とくに化学的状態、例えばナノカーボン物質の損傷具合の違いが光物性にどういう影響を与えるかを示しており、光物性/光学的特性から電子状態を見積もることで、電子デバイスとして優れているか劣っているかを見極めることが可能になった。また、水中/液中におけるナノカーボン電子デバイスのパフォーマンスについても一定の知見を与えている(B)についてはカーボンナノチューブの水中/液中における振る舞いに関する知見であり、電子デバイスとりわけ液体物質のセンサーデバイスへの応用の礎となるだけでなく、ナノカーボン物質を薬剤輸送体(ドラッグデリバリー)に応用する場合においても極めて重要な知見である。生体由来物質、たとえば糖類、タンパク質、脂質、DNA等は、めいめい特有の三次元構造や官能基を有することで知られており、これまで報告されている誘電率の違いだけでなく、(形状の違いについても識別可能であることを示唆している。これらの成果は現在、当該分野の認知度の高い(インパクトファクターの高い)外国雑誌に投稿中/投稿準備中である。残念ながら、本年度末に筆頭著者として成果発表することはできなかった。これはいくつかのジャーナルにおいて、近年レフェリー過程の遅延が言われており、その影響があることも否めない。(9にて後述)。しかし、すでに国際会議において部分的に成果を発表しており、本報告書作成時点において何報かが投稿準備中である事を付け加えておく。今年度は、様々な金属内包フラーレンナノピーポットの創製とその構造観察、ナノチューブトランジスタ特性の評価とその動作機構の解明、ナノカーボン物質の二重共鳴ラマン分光法による評価を行った。本研究で創製されたフラーレンナノピーポットは、高分解能透過型電子顕微鏡観察によって、その特異な構造と物性が明らかにした。Tb_2@C_<92>金属内包フラーレンピーポットの観察においては、単一金属原子の挙動とマニピュレーションを実現した。また、金属内包フラーレンのナノチューブ内部への導入率は金属内包フラーレンの電子状態に極めて依存する事が判明した。得られた結果をもとにした、金属内包フラーレンの選択的導入実験にも成功した。このことは、ナノレベルでの分子ふるいが可能である事を示している。カーボンナノチューブはそれ自身、半導体と金属になりうるが、その物性を制御する方法は未だ確立されていない。そこで、カーボンナノチューブの内部空間にフラーレン分子を内包させる事で、カーボンナノチューブのバンドギャップを制御する事に成功した。バンドギャップは、1.フラーレンケージ上の電荷の数、2.フラーレンケージのサイズで緻密に制御する事が可能であり、ナノチューブトランジスタの応用に向けて極めて重要な指針を見いだしたと言える。一方で、フラーレン分子でなく、ナノチューブを内包した場合、すなわち、二層カーボンナノチューブトランジスタは、極めて鋭いサブスレッショルド値を示し、二層カーボンナノチューブが高速デバイスに適している事を発見した。ナノカーボン物質の非破壊評価には、ラマン分光法が極めて重要な役割を果たしている。とくに、ナノチューブの質の善し悪しを示すD-bandは二重共鳴ラマン散乱に起因する。そこで、本研究では、二重共鳴ラマン分光法を用いた、ナノチューブデバイスの非破壊評価を目指した研究を行った。今年度は、これまで同定がなされていなかった、2450cm^<-1>付近のラマンピークを新たに同定する事に成功した。(9にて後述)。
東日本大震災におけるボランティアの実践知と後方支援の論理

東日本大震災後のボランティア活動をいくつか取り上げ、それらの実践的課題を把握した。その結果から、支援活動の継続のためには後方支援体制の構築が必要であることが明らかとなった。具体的には、以下のことを考える必要がある。第一に、(ボランティアの確保に繋がる)外部からの支援者の撤退の仕方と生活復興段階のニーズ把握の方法、第二に支援者の支援の仕組み作り、第三に活動資金の確保のためのファンドレイジングである。平成25年度は、ROADプロジェクト足湯ボランティアと岩手県の復興グッズ被災地グッズ主催団体連携会議を主な対象として研究を実施した。まず足湯ボランティアについては、平成2324年度は日本財団からの助成金を得て、震災がつなぐ全国ネットワークが中心となりながら東京から足湯隊を各被災地に派遣してきた。この足湯隊では、足湯の際に被災者が話した内容を「つぶやき」と称し、ボランティアがつぶやきを専用のカードに書きとめてきたが、この数が16000枚に及んでいる。東大被災地支援ネットではこの分析作業を担当してきたが、そこでは単に統計的な処理にもとづく全体把握のみならず、カードを1枚ずつ読みながらそこに書かれた意味を汲み取る質的分析を実施してきた。そして、(1)問題があるかもしれないつぶやきを現場に返す仕組みづくり、(2)「支援者の支援」のためのガイドブック作成、(3)臨床心理士や宗教家等の専門家との連携の模索の三点の取り組みに着手してきた。(1)と(2)は平成24年度から継続的に行ってきているが、平成25年度に新たに始めたのは(3)の活動である。仙台で臨床心理士や臨床宗教師関連、看護師等の関係者と定期的な研究会を開始し、相互理解の浸透と今後の連携の可能性の模索を行っている。これらは、被災地で課題化されてきている「こころの問題」への実践的対応についての検討であり、専門家との協働の模索は後方支援のあり方の一つである。復興グッズや被災地グッズ関連では、団体間の連携による販売イベントの実施について、参与観察を続けている。被災から2年以上の時間が経過してボランティア経済圏が縮小していく中で、これらの活動がどの規模でどのような形で持続が可能であるのかについて、各団体のヒアリング等を重ねながら検討を行ってきている。平成24年度の研究は、東日本大震災のボランティア活動を対象として、その実践的課題及び課題克服過程の把握を試みた。具体的対象としては、遠野まごころネット、復興支援奥州ネット、ROADプロジェクトが実施した足湯ボランティア、岩手県の復興グッズ被災地グッズ主宰団体連携会議を設定した。遠野まごころネットは、発災後から半年余りの間に三陸沿岸被災地への後方支援の体制を確立し、ボランティアの拠点として大きな役割を果たした。一方でNPO法人取得後、活動内容が事業本位になっていったために、特に仮設住宅入居時期以降の生活支援に十分に対応できずにいることが明らかとなった。復興支援奥州ネットは、2012年2月の発足から活動を本格化させ、奥州市内への避難者支援の活動を次々と展開中である。ただし、後方支援として三陸沿岸部を支援する活動はまだ少なく、この点は足湯隊の編成などの今後の動き次第となっている。足湯ボランティアについては東大被災地支援ネットがつぶやき分析を実施しているが、これに積極的に関与しながら、足湯ボランティアそのものの意義の確認、つぶやき分析の成果を現場に還元する手法の模索を行ってきた。復興グッズ被災地グッズ主催団体連携会議については、次第に売れ行きが悪くなっていく被災地発のグッズについての主催団体間の情報共有およびイベント販売等の連携の話し合いに参与観察しなが、市場経済の原理とは異なるボランティア経済の実態解明や、そこでの支援の実践課題の把握などを行った。平成24年度は東日本大震災からの2年目の支援活動を追ったわけだが、がれき処理などの一般ボランティアから、生活支援等の専門職ボランティアに切り替わる時期にあたり、復旧から復興の時期の課題把握ができたことは、本研究の目的である後方支援論の構築にも意義が大きいといえる。平成26年度は、ここまでの研究成果を中間報告するほか、前年度に引き続き足湯ボランティアと岩手県の復興グッズ被災地グッズ主催団体連携会議を主な対象として研究を実施した。足湯ボランティアについては、「つぶやき」分析を地域社会学会の大会で報告した。足湯は被災者を心身ともにリラックスさせる癒やしの効果を第一義的に有していること、そして足湯へのニーズがまだ継続していることが分析から確認されているが、一方で日本財団の助成による派遣事業が終了しているため、定期的な活動が難しい状況となっている。そこで、足湯継続のための新たな担い手として、東北大学や岩手大学等の学生ボランティア支援組織に働きかけを実施した(前年度から継続)。また、災害時における足湯ボランティア活動の有効性と意義を明らかにしてきた研究成果を社会還元するため、阪神淡路大震災の時から足湯を実践してきた被災地NGO恊働センターや震災がつなぐ全国ネットワークのメンバーと共同して出版物の刊行を企画し、執筆を行った(平成27年度出版予定)。同時に、足湯ボランティアのコーディネータ向けのガイドブックの作成に向けて、コーディネータ経験者からのヒアリングおよび、災害看護・臨床心理・宗教等の専門家からのヒアリングを実施し、編集作業を進めた(ガイドブック発行は平成27年度予定)。復興グッズ・被災地グッズについては、団体連携会議の参与観察を継続しているほか、5年目突入を前に各団体の活動継続が一層困難になりつつある状況をヒアリング調査で把握し、これを受けて新たな段階の支援のあり方を模索している。

以上の取り組みは、研究と実践(社会還元)との同時進行を強く意識しているが、これは研究のみに傾斜しがちな従来の社会学への反省を意図したものである。学術的テーマとしては「つなぐことの重要性」であり、これは後方支援論の一つの核を形成するものとなっている。平成27年度は、足湯ボランティアに関するガイドブック(震災がつなぐ全国ネットワーク発行『足湯の気になるつぶやきーボランティアと専門職の連携のためのガイドブックー』)の発行(5月)を行ったほか、足湯ボランティアに関する出版物を刊行(7月)した。また、岩手県の復興グッズ被災地グッズに関しても継続して調査・研究を行った。足湯ボランティアのガイドブックについては、一般参加者やマスコミを対象とした完成披露の報告会を行った(9月)。こうした足湯活動は、9月に発災した東日本豪雨災害の被災地である常総市でも実施され、その様子やガイドブックはNHKのドキュメント番組でもとりあげられ、その社会的意義が広く知られるところになってきている。復興グッズ・被災地グッズについては、団体連携会議の参与観察を継続したほか、三陸沿岸部の参加団体を訪問してのヒアリング調査(8月)を行った。その結果、震災・津波から4年を経過した段階で、緊急雇用として確保された政府の補助金の多くが打ち切られ、各団体は活動規模の縮小を余儀なくされている実態が判明した。補助金の配分論理が被災地の実情と乖離していることが原因である。そのような中でも連携会議主催の盛岡での共同販売会が前年度に引き続いて実施された(7月および1月の2回)。これは地元企業として老舗百貨店が全面協力で開催を支援することで実現できており、1月の販売会では過去最高の売り上げを記録するなど、行政の補助金に頼らない別様の支援のあり方で問題の一部が克服できることを意味している。この状況は「モラルエコノミー」の成立として理解できよう。被災地グッズのサポートなどの市民活動が継続的に成立するためには、補助金依存からの脱却が必要とされる。一方で、最低限の活動費用を調達することも必要で、市民サイドの配分論理が可能な市民ファンドの創設などの新たな方向性の模索が求められている。本研究では、ボランティア活動を行う上での実践的課題を把握することと、これを踏まえたボランティアの支援体制について考察することが課題となっている。研究開始当初より照準してきた足湯ボランティア活動については、研究成果をガイドブックおよび書籍として形にできたので、当座の研究目的を達成できたと考えている。ただし、ガイドブックに記載された事例集は、今後の足湯活動によって更新され、内容の充実が必要である。また、足湯ボランティアの担い手の発掘なども、継続的な課題として残されている。ガイドブックと書籍の刊行で終わることなく、これらの課題の後方支援活動には継続的に関与していく予定である。一方で、復興グッズ・被災地グッズについては、発災から時間が経つにつれて、継続に向けての課題が膨らんでくるのが実情である。
二酸化炭素の電解還元における反応中間種の赤外分光測定

1.二酸化炭素(CO_2)を水溶液中で電解還元すると,電極金属によって生成物は著しく異なる。主生成物から金属は次の4グループに分類される。(1)Pt,Ni等ではH_2が生成する(H_2金属)。(2)Hg,Pb等ではCO_2は2電子還元されぎ酸が(FA金属),(3)Au,Ag等ではCOが生成する(CO金属)。(4)Cuでは多電子還元されCH_4,C_2H_4,アルコール等,炭化水素類が生成する(HC金属)。生成物分布の顕著な変化は電極上の吸着種に関係しよう。赤外反射分光法は吸着種の種類,状態,量に関する情報を提供する。特にCuは炭化水素生成に唯一活性であり,表面種の解明は重要である。これらの結果を系統的に整理し,生成物選択性と表面吸着種との関係を分子レベルで明らかにすことを目的とした。2.(1)H_2金属として,Ni,Feを,(2)CO金属の中から過電圧の最も低いAuを,(3)HC金属としてCu金属について反応中の電極表面種の測定とその反応性を検討した。(1)H_2金属:Ni電極はCO_2,CO電解でH_2を生成するが,加えて小量の炭化水素類も生成する。赤外分光法により,CO_2からCOが生成し吸着すること,吸着COから炭化水素が生成することを明らかにした。Fe電極もほぼ同様であった。このグループの金属はCOを生成するが,CO吸着種がCO_2反応を阻害し,これ自身の還元速度も遅い。(2)CO金属:赤外分光法で、Au電極のCO_2還元後に吸着CO種を観測したが,COは特定電位でのみ吸着し,CO_2還元電位では吸着しないことを明かにした。(3)HC金属:CO_2還元時にCu電極上に吸着したCOの赤外スペクトルの観測に成功した。吸着COの還元速度は速い。反応中間種のCOの吸着もCuにのみ特異で準可逆的に電荷移行と共に進行することを認めた。3.以上の測定により,CO_2還元はまずCOとぎ酸に分かれ,COの生成の後は,吸着COの有無とその反応性により,水素生成,炭化水素生成,CO生成に分かれることを明かにした。COとぎ酸への選択性はCO_2^-アニオンの吸着反応性にあることを提案した。CO_2^-アニオン吸着種の測定とCu上の特異的なCO吸着については今後さらに研究を要する。二酸化炭素(CO_2)を水溶液中で電解還元すると、電極金属によって種々異なる物質が生成する。主要な生成物質に着目して電極金属を分類すると、4種類に分類される。(a)炭化水素を生成する金属。(b)COを生成する金属。(c)ぎ酸を生成する金属。(d)水素を生成する金属。