hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モンゴル帝国時代のモンゴル文化

昨年度作成したリストを補足して充実させ、それを基礎資料として研究を行った。まずモンゴル帝国時代の基本的文化である遊牧の基礎をなす五種の家畜-馬、牛、駱駝、羊、山羊-に関する用語に焦点を当て、各種類の総称、性別名称・年齢別名称の三つの階層構造として認識・把握し、分析を行った。また家畜全般の総称である「阿都温」adu'um(§153頭口)、「阿都兀」adu'u(§132頭口)について昨年度分析した内容を充実させた上で、各家畜の総称である「秣^舌〓」morin(§31馬)、「忽客^舌兒」huker(§21牛)、「貼〓延」teme'en(§244駱駝)、「^中豁〓」qonin(§19羊)、「亦馬阿_〓」ima'at(§151〓〓)等を一つ一つ比較分析し、各用語に対するモンゴル語系、チュルク語系、満州・トゥングース語系の対応及び分布の状況を調査・分析し、語源についても検討した。また分析から得られた知見を古代アルタイ諸族の家畜状況に関する歴史史料と対照し、分析の妥当性を高めるよう試みた。次に家畜の性別・年齢別の名称について馬7種、牛4種、駱駝2種、羊3種、山羊2種、合計18の基本的用語を取り上げ、各用語のモンゴル帝国時代における音韻の特徴と意味、各用語のモンゴル語系、チュルク語系、満州・トゥングース語系の古今における諸語の中での対応形式、その形と意味の変遷・派生の問題に関して徹底的に分析をした。このように各家畜用語のアルタイ語族における分布・起源・伝播の諸問題を検討し、また用語体系としてのモンゴル語における状況及びチュルク語系、満州・トゥングース語系との異同を分析することによって、モンゴル帝国時代の遊牧文化の状況・位置および中央アジアの他の諸族の文化との接触・交流に関して重要な知見を得ることが出来た。その結果A版で40頁程の分析成果が出来ている。今後も引き続き、一つ一つの言葉を取り上げて徹底的に分析し、研究課題を万全に実現させるつもりである。
異文化接触の教育的効果(態度変容とコミュニケーション能力の習得)に関する研究

本研究の目的は、海外滞在による異文化接触が、学習者のl)外国語学習動機、2)コミュニケーションへの積極的な態度・不安・自信3)異文化への態度4)国際的志向性に変容をもたらすかどうか、そして、その変化と言語能力に関連が見られるかどうかを客観的、科学的な方法で調査することにある。平成11年度は質問紙の開発を行い、アメリカに1年間留学する予定で平成11年7月に出発した高校生60人を含む3種類の異なるグループに対し調査を実施した。平成12年には、アメリカに1年間留学する予定で平成12年7月に出発した高校生50人を対象に出発前と到着3週間後の2回調査を実施した。このデータは前年度分と合わせて解析した、出発前と比較し3週間後にコミュニケーション不安が統計的に有意に低下するなど興味深い結果を導いている。平成13年は主にデータの解析と成果の発表を行った。過去2年間に収集したデータを用いて共分散構造分析を行った結果、異文化への態度や国際的志向性が、学習動機に影響し、それが英語力の向上につながると同時に、コミュニケーションに対する自信を高めていることが示された。この結果は、大学英語教育学会において発表した。また、成果を国際誌に投稿し、採択された。平成11年と13年に、外国人教師と日常的に接触のある国際高校において質問紙と英語標準テスト(T0EFL)を実施したが、その結果の解析を現在進めている。英語教育の現場において入手したデータだけに、得られた知見を教育実践に還元しやすいものと期待できる。今回新たに入手したデータとこれまで長年蓄積したデータの統合を行うことにより、高校生の異文化接触の効果や社会文化的適応について多くの知見が得られた。本研究の目的は、海外滞在による異文化接触が、学習者の1)外国語学習動機、2)コミュニケーションへの積極的な態度、不安、自信3)異文化への態度4)国際的志向性に変容をもたらすかどうか、そして、その変化と言語能力に関連が見られるかどうかを客観的、科学的な方法で調査することにある。本年は、まず、4-6月にかけて、上記項目を盛り込んだ質問紙を開発した。すでに予備調査で信頼性を確認したものに加えて、海外で使われているインストルメントの翻訳、さらなる項目の追加、削除を重ねて、最終的な調査紙を完成した。次に6月に大学生約400人対象に、また7月には外国人教師と日常的に接触のある国際高校において80人を対象に質問紙調査を実施した。これらの調査は、変数間の関係を調べることが主な目的であった。共分散構造分析の結果、異文化への態度や国際的志向性が、学習動機に影響し、それが、英語力の向上につながると同時に、コミュニケーションの自信を高めていることが示された。また、過去の海外経験や異文化の友人の有無など異文化接触経験がコミュニケーションへの態度や自信、異文化への態度に影響していることも統計的に示された。さらにアメリカに1年間留学する予定で平成11年7月に出発した高校生60人を対象に、同様の調査を郵送法により実施した。実施時期は、出発前、アメリカ到着後3週間の時点、および到着後4ヵ月の時点の3回である。現在データの解析中であるが、すでに3週間の時点で出発前と比較し、コミュニケーション不安が統計的に有意に低下するなど興味深い結果が出ている。

昨年度は質問紙の開発と3種類の異なるグループに対し調査を実施したが、本年は、アメリカに1年間留学する予定で平成12年7月に出発した高校生50人を対象に出発前と到着3週間後の2回調査を実施した。このデータは前年度分と合わせて解析を進めているが、出発前と比較し、コミュニケーション不安が統計的に有意に低下するなど興味深い結果が出ている。また、昨年度得られたデータの解析を行い、共分散構造分析の結果、異文化への態度や国際的志向性が、学習動機に影響し、それが、英語力の向上につながると同時に、コミュニケーションの自信を高めていることが示された。この結果については、本年度学会発表を行い、論文執筆も行った。昨年度、外国人教師と日常的に接触のある国際高校において実施した質問紙の解析を、現在進めている。本研究の目的は、海外滞在による異文化接触が、学習者の1)外国語学習動機、2)コミュニケーションへの積極的な態度、不安、自信3)異文化への態度4)国際的志向性に変容をもたらすかどうか、そして、その変化と言語能力に関連が見られるかどうかを客観的、科学的な方法で調査することにある。過去2年間に渡り、質問紙の開発と実施を行ってきたが、本年は主にデータの解析と成果の発表を行った。昨年度大学生を対象に得られたデータを用いて共分散構造分析を行った結果、異文化への態度や国際的志向性が、学習動機に影響し、それが、英語力の向上につながると同時に、コミュニケーションに対する自信を高めていることが示された。この結果は、本年度大学英語教育学会において発表した。また、論文も執筆し国際誌に投稿し、すでに採択されている。平成11年7月に、外国人教師と日常的に接触のある国際高校において実施した質問紙と英語標準テスト(TOEFL)を実施したが、その結果の解析を現在進めている。さらに新たなデータとして、同高校生に対し、平成13年12月に同じ質問紙と英語標準テストを実施した。この2年半の間に生じた変化は日本における外国人との日常的接触という特殊な異文化接触の影響と考えられる。このように同じ被験者に対し、同じインスツルメントを時間をおいて2回行い変化を見るという方法は、実施上の困難を伴うためあまり行われておらず、この意味で極めて貴重なデータと言える。また、英語教育の現場において入手したデータだけに、得られた知見を教育実践に還元しやすいものと期待できる。
ゴナドトロピン分泌調節におけるアミノ酸作動性ニューロンの役割と機能的配置

1.ゴナドトロピン分泌調節におけるアミノ酸作働性ニューロンの役割・卵巣摘出ラットのエストロゲン誘起黄体形成ホルモン(LH)サージを指標とし、このサージ発現のNMDA受容体阻害薬による抑制と、サージに時刻的にほぼ一致する視索前野・前視床下部のグルタミン酸(GLU)放出増加を明らかにした。一方、エストロゲンによりサージが発現しないラットではGLU放出の増加が見られないことから、上記領域におけるGLU放出増加がサージ発現の必要条件の1つであることが示唆された。興奮性及び抑制性アミノ酸作働性ニューロンの機能的相互関係:抑制性伝達物質であるガンマアミノ酪酸(GABA)及びGABA-A、GABA-B両受容体作働薬はいずれもLHサージを抑制した。GABA-A作働薬はNMDAによるLH放出も抑制したが、GABA-B作動薬はNMDAの効果を抑制しかなった。GABA-B作働薬はLHサージの抑制と同時に視索前野GLU放出も抑制した。従って、分泌調節神経回路内でGLUニューロンとGABA-A作働性ニューロンはLHRHニューロンを並列に拮抗支配し、GABA-B作働性神経はGLUニューロンに対する抑制を介してLHRHニューロンを抑制支配することが示唆された。興奮性アミノ酸作働性ニューロンとオピオイド作働性ニューロンの機能的相互関係:オピオイド(mu受容体)拮抗薬ナロキソンによるLH放出はNMDA受容体阻害薬により抑制され、NMDAによるLH放出はbeta-エンドルフィン(beta-E)により抑制されないことから、beta-EニューロンもGABA-B受容体作働性ニューロンと同様にGLUニューロンに対する抑制を介してLHRHニューロンを抑制支配することが示唆された。
東日本大震災被災地「多賀城市」におけるスマートシティの適用可能性に関する研究

多賀城市で産業、福祉、防災の視点から調査を行った。スマートシティの考え方はR.Giffinger(2007)に依拠している。その結果、市内にスマートシティ型工業団地(一本柳)が造成されていることがわかった(2015年秋完成予定)。ここでは大災害に対して、避難所の役割を果たすだけでなく、進出企業が中心となって水・食料・ガソリン等を提供する。障がい者雇用型企業も進出を表明している。また観光への活用も期待されている。しかし、その取り組みの度合いは進出企業によって異なるし、電気の共同化による節約等についても実施が難しい。課題はあるものの、この考え方を同市の都市経営にどう展開していくかが課題である。当該年度の主な計画は、1「社団法人多賀城震災復興まちづくり会社」(以下、まちづくり会社)の事業分析、2再生可能エネルギーの実用化に向けたプラン作り、3介護・福祉に関してまちづくり会社(コミュニティビジネス:以下CB)をベースにしたコミュニティづくりを予定していた。1について、「まちづくり会社」のビジネスモデルを解明を行った。具体的には、設立の経緯、障がい者雇用の考え方、商品開発(ハーブ等)、コスト管理、利益の社会還元等について聞き取り調査を行った。一般にCBは商品開発力に乏しく、またコスト管理も十分なされていない場合が多い。当該の「まちづくり会社」は、この点をビジネスとして管理・運営している。これを明らかにすることが重要(他のCB運営)であると考えた。2欧米を中心とするスマートシティの先行事例(オーストリアのギッシングや岡山県真庭市等)の諸特徴を整理・分析し、東日本大震災の被災地である多賀城市の参考とした。特に、再生可能エネルギーの中で、有望なエネルギー源に焦点を当てて分析を進めた。分析のポイントはエネルギー源調達の採算性、産業波及効果(地元雇用の創出効果)等に絞った。3については、ノルウェーの地域福祉を調査した。特にこれをCBの観点からみた場合、住民参加の実態や取組、事業採算性の点で参考になることを抽出した。その上で、多賀城市の地域福祉施策の検証と課題の指摘を行う。CBづくりに関しては、「まちづくり会社」と意見を交換を行った。東日本大震災で被災した宮城県多賀城市の再生について、「多賀城型」スマートシティの構想とその適用可能性について研究を行った。平成24年度は、多賀城市の復興計画の進捗状況を踏まえながら、多賀城市の震災復興関係(産業)の現状とスマートシティ関連の海外調査も行った。多賀城市の復興関係では、産業再生の視点から民間企業の実態を調査した。これは、障がい者雇用と農業を接合した取り組みで、さらに加工(パウダー加工)によって雇用増加を図る企業である。いわゆる6次産業化の用いていて、今後の復興の参考になる事例となった。海外調査については、国内での再生エネルギー活用への意識の高まりと少子高齢化社会のトレンドを踏まえ、アムステルダム市と、社会福祉先進国で再生エネルギーに取り組んでいるストクホルムを調査した。前者は、都市全体で二酸化炭素を減らす仕組みを聞き取りと視察から学んだ。後者は、市全体の環境に取り組み計画と実績を聞き、視察を行った。また、福祉施設を視察して高齢者と環境活動との関連性についてヒアリングを行った。これらの2都市の視察成果を踏まえ、多賀城市への適用を考えるならば、スマートシティは単に便利なシステムを作ることではなく、雇用と福祉を創造・維持しながら、社会の総和としての最適化を図るものでなければならないことが分かった。この成果を踏まえ、多賀城市では、雇用とコミュニティの同時再生それも早急な再生が必要という事がわかった。本研究(3か年)は、東日本大震災で被災した宮城県多賀城市の再生について、「多賀城型」スマートシティの構想とその適用可能性について研究することを目的としている。最終年度にあたる2014年は、復興経過の総括を進めながら、1CBによる産業集積効果、2地元被災企業との連携実態、3再生可能エネルギーの利活用(あるいは実施計画)等を総括することにあった。多賀城市八幡字一本柳地区において津波復興拠点整備事業として、減災型工業団地の造成(2015年5月現在造成中)と賃貸が始まった。この団地は、a.災害発生時に必要となる被災者向けの各種支援物資(食料、飲料、エネルギーなど)の備蓄、b.帰宅困難者の一時避難・滞在施設の配置、c.災害時の他地域の企業生産継続支援(BCP支援)、d.エネルギーコストの減少(最終的にはスマートシティ化)、e.周辺地域との連携(祭・交流行事や企画、植栽による公園化)等を企図している。ここにコミュニティビジネス型(障がい者雇用A型)を行うファミリアも立地を表明した。1について格安の賃貸貸付の為、企業からの問い合わせが多いが、上記abの対応ができる企業が優先されている。

交通利便性に優れる土地柄、倉庫の引き合いも多いが全てことわっている。コミュニティビジネスが産業集積効果を発揮することはないが、オオホリ建託(同立地)の誘因(ファミリアとパートナー)は確認された。2同地区造成完了後に桜木・栄地区(工業地域)との連携協議に入る予定である。3再生可能エネルギーについては、太陽光、バイオマス等検討したが、いずれも採算が合わず、一括受電による配電(周辺住宅も含む)構想も使用電気量や法規制(住宅地域:道路を跨ぐ配電)で実現はまだ難しいとのことである。以上の事から、多賀城市への波及効果(雇用、スマートシティ化、コミュニティビジネスの成果普及等)は、更なる経過観察が必要といえる。経済地理学1「まちづくり会社」については「6次産業化と地域の活性化」『日本経済と地域構造』山川充夫編著,原書房,2014にて成果を発表している。その主な内容は「まちづくり会社」が、障がい者の雇用創出をビジネスの観点から採算の取れる事業とし、利益の還元を行いながら、強い競争力を持った商品(ハーブ等)生産に成功していることが分かった。また、販路の開拓を行う事で、全体のバリューチェーンを構築していることも分かった。2については、再生可能エネルギーについて様々な可能性(立地条件、資源調達・採算等)を検討し、木質バイオマス事業が最適と判断した。理由は、森林資源の豊かな東北地方の被災地で取り組みやすい分野である為である。しかし、多賀城市としてこれを考えた場合、森林資源の賦存地域からの距離が、損益分岐点といわれる約20kmより離れていることなど、実現性に問題があることが分かった。しかし、この分析の過程でコジェネレーションの活用が効率的エネルギーの利用法であることも明らかになった。これをCBと結びつけながら、如何にまちづくりや産業波及効果につなげていくかが課題であるといえる。3については、柳井雅也・増子正「宮城県多賀城市における参加型地域福祉の形成についてーオスロ市の福祉施設の事例を参考にー」『教養学部論集』東北学院大学教養学部,167号に一部の成果を発表した。ここでは、多賀城市の地域政策と比較しながら、高齢者が一方的に受益者になるのではなく、ボランティアとして自ら働く機会(雇用も含む)を保障する。そのような「助け合い」による地域福祉の推進を指摘した。CBとの関係でいえば、これをビジネスとして如何に取り組んでいくかが大事である。多賀城市の聞き取り調査では、商工会はじめ企業ヒアリングを行い、雇用の実態と創出の方法論について参考事例を得ることができた。海外調査については、二酸化炭素の削減に基づく都市構造の再開発を行っているアムステルダムと、社会福祉先進国で再生エネルギーに取り組んでいるストクホルムが調査できた。ただし、現地ではロイヤルシーポートよりはハンマルビ再開発地区のほうが都市の成熟度が高く、ここを重点的に視察することを現地当局者より示唆され、ここを重点的に視察した。研究課題の視点からはおおむね順調と判断できる。最終年度は、研究概要13の総合化と提案が重要と考えている。
光学粘膜印象のための被圧変位補正方法の確立とオープンソース化

歯科医療のデジタル化に不可欠な技術である光学印象法は,義歯床が咬合時に沈下したときの粘膜面,すなわち印象材を用いた機能印象法による粘膜面とは異なる結果となるため,義歯製作に有効な技術として普及していない.私たちは,これまで義歯床下粘膜の粘弾性特性に関するデータを集積し,その被圧変位量の個人差と顎堤における分布状態を明らかにした.この結果より,光学印象法による静止した粘膜形状は適切な補正データにより機能時の形状に変換できると考えられた.本研究の目的は,静止時と機能時の粘膜の形状の差から補正データを明らかにし,義歯製作に光学印象法を効果的に導入する方法論を確立することである.本研究は,光学印象法によって記録される静止状態の粘膜形状を機能時の形状に変換するための補正データを明らかにする.これまでの研究成果から,光学印象と従来の印象法による顎堤粘膜の形状の差異は,個人と顎堤部位に依存した一定の分布傾向を示すことがわかっている.本年度は,欠損模型における口腔内スキャナーの精度の解析を行った.下顎KennedyI級とIII級の模型を用い,口腔外スキャナを用いて基準データを得た上で,口腔内スキャナを用いて光学印象を採得しデータを得た.従来法の印象採得は個人トレーを用いた従来印象を行い,超硬石膏で作業用模型を製作し,口腔外スキャナを用いて従来印象データを得た.三次元画像処理ソフトウェアを用いて偏差解析を行い,基準データに対する偏差を測定した.その結果,いずれの欠損型においても,光学印象のRMS値は従来印象より有意に小さい値を示した(P<0.05).このことから光学印象は従来印象より優れた真度を有することが示唆された.さらに光学印象採得と従来法の印象採得で得られたデータに対し,支台歯を基準にBest-fit法による重ね合わせを行い,欠損顎堤の形態的差異の計測を行っている.ヒトを想定した場合の,基準の設定方法の検討をしており,データの解析に進んでいないため,進捗はやや遅れている.被験者の獲得およびデータの解析を行っていく.歯科医療のデジタル化に不可欠な技術である光学印象法は,義歯床が咬合時に沈下したときの粘膜面,すなわち印象材を用いた機能印象法による粘膜面とは異なる結果となるため,義歯製作に有効な技術として普及していない.私たちは,これまで義歯床下粘膜の粘弾性特性に関するデータを集積し,その被圧変位量の個人差と顎堤における分布状態を明らかにした.この結果より,光学印象法による静止した粘膜形状は適切な補正データにより機能時の形状に変換できると考えられた.本研究の目的は,静止時と機能時の粘膜の形状の差から補正データを明らかにし,義歯製作に光学印象法を効果的に導入する方法論を確立することである.本研究は,光学印象法によって記録される静止状態の粘膜形状を機能時の形状に変換するための補正データを明らかにする.これまでの研究成果から,光学印象と従来の印象法による顎堤粘膜の形状の差異は,個人と顎堤部位に依存した一定の分布傾向を示すことがわかっている.この結果を踏まえ,本研究は,1)光学印象法と従来の機能印象法の2種類の印象面の形態差異をデジタル算出し,2)被験者の口腔内環境に基づくカテゴリーごとに補正値分布を明らかにする.本年度は,欠損模型における口腔内スキャナーの精度の解析を行った.下顎KennedyI級とIII級の模型を用い,口腔外スキャナを用いて基準データを得た植えで,口腔内スキャナを用いて光学印象を採得しデータを得た.従来法の印象採得は加圧印象を行い,超硬石膏で作業用模型を製作し,口腔外スキャナを用いて従来印象データを得た.三次元画像処理ソフトウェアを用いて偏差解析を行い,基準データに対する偏差を測定した.その結果,いずれの欠損型においても,光学印象のRMS値は従来印象より有意に小さい値を示した(P<0.05).このことから光学印象は従来印象より優れた真度を有することが示唆された.欠損モデルでの研究方法の確立と口腔内スキャナーおよび従来印象法との相違に対し一定の知見が得られており,現状では予定した内容に概ね沿った進行状況であると言える.歯科医療のデジタル化に不可欠な技術である光学印象法は,義歯床が咬合時に沈下したときの粘膜面,すなわち印象材を用いた機能印象法による粘膜面とは異なる結果となるため,義歯製作に有効な技術として普及していない.私たちは,これまで義歯床下粘膜の粘弾性特性に関するデータを集積し,その被圧変位量の個人差と顎堤における分布状態を明らかにした.この結果より,光学印象法による静止した粘膜形状は適切な補正データにより機能時の形状に変換できると考えられた.本研究の目的は,静止時と機能時の粘膜の形状の差から補正データを明らかにし,義歯製作に光学印象法を効果的に導入する方法論を確立することである.本研究は,光学印象法によって記録される静止状態の粘膜形状を機能時の形状に変換するための補正データを明らかにする.これまでの研究成果から,光学印象と従来の印象法による顎堤粘膜の形状の差異は,個人と顎堤部位に依存した一定の分布傾向を示すことがわかっている.本年度は,欠損模型における口腔内スキャナーの精度の解析を行った.下顎KennedyI級とIII級の模型を用い,口腔外スキャナを用いて基準データを得た上で,口腔内スキャナを用いて光学印象を採得しデータを得た.従来法の印象

採得は個人トレーを用いた従来印象を行い,超硬石膏で作業用模型を製作し,口腔外スキャナを用いて従来印象データを得た.三次元画像処理ソフトウェアを用いて偏差解析を行い,基準データに対する偏差を測定した.その結果,いずれの欠損型においても,光学印象のRMS値は従来印象より有意に小さい値を示した(P<0.05).このことから光学印象は従来印象より優れた真度を有することが示唆された.さらに光学印象採得と従来法の印象採得で得られたデータに対し,支台歯を基準にBest-fit法による重ね合わせを行い,欠損顎堤の形態的差異の計測を行っている.ヒトを想定した場合の,基準の設定方法の検討をしており,データの解析に進んでいないため,進捗はやや遅れている.被験者の獲得およびデータの解析を行っていく.被験者の獲得およびデータの解析を行っていく.データ採得における採得期間の変更により,被験者に対する謝金の支払いが計画当初よりも遅れることとなったため本年度ではなく翌年度での使用を計画している.計画当初の翌年度分助成金については計画通りに使用する予定である.データ採得における採得期間の変更により,被験者に対する謝金の支払いが計画当初よりも遅れることとなったため本年度ではなく翌年度での使用を計画している.計画当初の翌年度分助成金については計画通りに使用する予定である.
軟骨組織におけるRGD構造を持つコラーゲン結合蛋白の発現と機能

本研究は,コラーゲン線維に結合してコラーゲンと細胞との相互作用を仲介する蛋白の探求を目的としており,今年度は以下のことを明らかにした。(1)まず軟骨からコラーゲンを含む気質線維を分離し,これを材料として64-66kDaのコラーゲン結合蛋白RGD-CAPを得た。この蛋白のN末端アミノ酸配列を決定した。(2)以上の情報をもとに,RGD-CAPのcDNAクローニングを行い,全塩基配列を決定した。その結果,RGD-CAPのcDNAは683個のアミノ酸に翻訳され,4つの繰り返し構造を持ち,またC端近傍にはインテグリン認識部位として知られるRGD配列が存在した。(3)さらにRGD-CAP mRNAは,脳以外の軟骨を含む多くの組織で発現していた。また軟骨細胞培養系で,TGF-βによりRGD-CAP mRNAが24-48時間後に誘導された。(4)大腸菌で発現させた組み換えRGD-CAPおよび組織より抽出したRGD-CAPをコラーゲンアフィニテイーゲルカラムにかけると,両者はいずれもI,II,IIIおよびIV型コラーゲン強く結合して,1-1.5MのNaClでは溶出せず,7M尿素で溶出した。大多数の軟骨基質分子はコラーゲンカラムから0.2M以下のNaClで溶出されることより,RGD-CAPのコラーゲンへの結合能は非常に強力であることが判明した。(5)軟骨細胞培養系で,RGD-CAPのmRNAアンチセンスオリゴマーは細胞形態を球形に変化させた。一方,対照としたセンスオリゴマー添加群あるいは無添加群では細胞は培養皿に接着,伸展し,多角形状となった。以上の結果より,RGD-CAPはコラーゲン線維に非常に強固に結合し,かつ細胞伸展を制御する新しい接着因子である可能性が示唆された。
DESDの成果に基づいた理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードの提案

本研究では「持続可能な開発のための教育の10年(DESD)」(20052014年)の日本の成果に基づき、ESDを取り入れた理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案した。研究の過程では、(1)スタッフルビームのCIPP評価モデル等を参考にし、プログラム開発の方針と枠組みを作成した、(2)その枠組みに基づいて、日本(2機関)、インドネシア、韓国、ラオス、モンゴルの5か国6機関において、プログラムを開発・実践した。(3)プログラムの再実践と評価を継続的に行い、プログラムを完成させた。(4)参加各国の機関の間でプログラムの相互認証を行い、プログラムのアジア・スタンダードを提案した。持続可能な開発のための教育の10年(Decade of Education for Sustainable Development、DESD)の取り組みを通して、ESDの教師教育は授業研究を基盤とする必要があること、また、気候変動、生物多様性、防災、国際紛争といった主要テーマについての科学的教養とそれを教育するための教職専門の知識をつなぐことが重要であることが明らかとなった。そして現在、日本で得られたこうした成果を国際的に普及・還元することが求められている。本研究の目的は、この課題解決の第一歩として、アジア諸国と連携し、DESDの日本の成果に基づいた理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案することである。平成27年度は、ESDの視点に立った理科の教員養成プログラムを開発し、実践と評価を行った。1.プログラムの方針の決定と枠組みの作成:プログラムに関する日本と諸外国の関係資料を収集した。資料の分析から得られた知見と日本の成果を生かしながら、ESDの視点に立った理科の教師教育プログラムが備えるべき目標と内容、プログラムで用いる学習方法の方針を決定した。また、Stufflebeam(2003)のCIPP評価モデルに依拠しながら、プログラムの構成及び評価の方針を決定した。そして、これらの方針に沿って、プログラムの基本的な枠組みを作成した。2.プログラムの開発と実践:枠組みに基づいて、ESDの視点に立った理科の教員養成プログラムを日本(2機関)、インドネシア、韓国、ラオス、モンゴルの5ヵ国6機関において開発・実践・評価した。開発では、各国の教育特性を反映させた。また、プログラムの内容として用いることを目的にして、児童・生徒を対象としたESDの視点に立った理科の授業モデルを開発・実践・評価した。1.当初の予定通り、1プログラムの方針の決定と枠組みの作成、及び2プログラムの開発と実践を遂行できたため。さらに、実践後の評価を進めることができたため。本研究の目的は、東アジア諸国(中国、韓国、モンゴル)と東南アジア諸国(インドネシア、ラオス)と連携し、DESD(Decade of Education for Sustainable Development、持続可能な開発のための教育の10年)の日本の成果に基づいて、理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案することである。そのために、1授業研究を基盤とした教師教育プログラムを共同で開発し、2プログラムの相互認証を行った上で、そのスタンダードを明確にする。平成28年度は、前年度に開発したESDの視点を取り入れた理科の教員養成プログラムを改良し、再実践と評価を行った。(1)プログラムの評価と改良点の明確化:学生や教員が習得したESDに関する科学的教養とそれを教育するための教職専門の知識、及びこれらをつないだ上でのESDの学習指導力を測定・分析し、プログラムの有効性を評価した。評価を踏まえ、プログラムの改良点を明らかにした。(2)プログラムの改良、再実践、評価:プログラムを改良し、日本(2機関)、インドネシア、韓国、ラオス、モンゴルの5ヵ国6機関において再実践と評価を行った。当初の予定通り、1プログラムの評価と改良点の明確化、2プログラムの改良、再実践、評価、3研究成果の発表ができたため。本研究の目的は、「持続可能な開発のための教育の10年(DESD)」の日本の成果に基づき、ESDの視点に立った理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案することであった。そのために、東アジア諸国(中国、韓国、モンゴル)と東南アジア諸国(インドネシア、ラオス)と連携し、授業研究を基盤とした教師教育プログラムを共同で開発した。そして、プログラムの相互認証を行った上で、そのスタンダードを明確にした。3年間の研究期間中に、次の研究を実施した。(1)平成27年度は、ESDの視点に立った理科の教師教育プログラムの方針と枠組みを決定した。その際、スタッフルビーム(D. L. Stufflebeam)のCIPP評価モデルを参考にした。そしてその枠組みに基づいて、日本(2機関)、インドネシア、韓国、ラオス、モンゴルの5か国6機関において、プログラムを開発・実践した。(2)平成28年度は、開発・実践したプログラムを評価し、改良点を明らかにした。これには、学生や教員が習得したESDに係わる科学的知識、教職専門の知識、及びこれらをつなぐ力についての検証結果を用いた。そしてプログラムを改良し、再実践と評価を行った。また、各国のプログラム開発の成果の中間発表として、国際研究集会(シンポジウム)を開催した。(3)平成29年度は、プログラムの再実践と評価を継続し、プログラムを完成させた。そして参加各国の機関の間でプログラムの相互認証を行い、ESDの視点に立った理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案した(平成30年7月発表予定)。今後、この開発研究を、研究代表者がコーディネーターを務める平成2931年度日本学術振興会研究拠点形成事業「ESD(持続可能な開発のための教育)の教師教育推進に向けた国際研究拠点の構築」で実施する共同研究として継続し、アジア太平洋地域におけるスタンダードにまで発展させる予定である。

本研究では「持続可能な開発のための教育の10年(DESD)」(20052014年)の日本の成果に基づき、ESDを取り入れた理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案した。研究の過程では、(1)スタッフルビームのCIPP評価モデル等を参考にし、プログラム開発の方針と枠組みを作成した、(2)その枠組みに基づいて、日本(2機関)、インドネシア、韓国、ラオス、モンゴルの5か国6機関において、プログラムを開発・実践した。(3)プログラムの再実践と評価を継続的に行い、プログラムを完成させた。(4)参加各国の機関の間でプログラムの相互認証を行い、プログラムのアジア・スタンダードを提案した。平成28年度は、開発した教員養成プログラムを改良し、再実践と評価を行う。また、教員研修プログラムを開発し、実践と評価を行う。1.プログラムの改良、再実践、評価:プログラムを改良する。そして各国において、プログラムの再実践と評価を行う。2.研究成果の発表:研究の質を高めるため、研究成果を発表し、外部評価を受ける。国際学会や各国の関係学会において、開発した暫定的なプログラムを発表する。また、学術雑誌に論文を発表する。平成29年度は、プログラムの再実践と評価を終え、プログラムを完成させる。そして、研究代表者と海外共同研究者の所属する教師教育機関の間でプログラムの相互認証を行った上で、そのプログラムをアジア・スタンダードとして提案する。(1)プログラムの再実践、評価:プログラムの再実践と評価を継続する。(2)プログラムのアジア・スタンダードの提案:再実践と評価を踏まえ、ESDの視点に立った理科の教師教育プログラムのアジア・スタンダードを提案する。(3)研究成果の発表:国際学会や各国の国内学会において、プログラムのアジア・スタンダードについて発表する。さらにWEB上に公開する。このようにして、研究成果を国際的に普及させる。科学教育
mRNA分解の時空間制御による免疫応答調節機構の解明

1.Regnase-1複合体による免疫シグナル受容機構の解明; Regnase-1はサイトカインなどのmRNA分解に重要であるが、その過程でリン酸化UPF1とRegnase-1が結合することが重要であることを明らかにしてきた。本研究では、まず、マクロファージをLPSで刺激すると、UPF1のT28リン酸化が誘導されていることを見出した。このリン酸化はT28に特異的であり、UPF1のC末端領域のリン酸化には変化を認めなかったことから、シグナル伝達の過程で、UPF1のT28リン酸化が特異的に誘導されていることが明らかとなった。2.Regnase-1およびRoquin時空間制御機構の解析;Regnase-1とRoquinはRNAと複合体を形成し機能しているが、免疫応答における各時期に、それぞれ他のどのような蛋白質と複合体を形成し機能しているのかは不明である。そこで、Regnase-1やRoquinに結合する蛋白質をビオチン化し質量分析を用いて網羅的に解析するBioID法を利用した。このために、Regnase-1と近接した蛋白質をビオチン化するため、BirAとRegnase-1に付加した蛋白質を発現させるベクターの作出に成功し、HEK293細胞においてこのプラスミドが発現することを確認した。3.免疫応答の転写後制御に関わる新規機能分子の同定; IL6の3'UTRをモデルにCRISPR-Cas9を用いたスクリーニングにより新たな転写後制御分子の同定を試みた。蛍光蛋白質であるLssmOrangeとEGFPを同一プロモーター下で双方向に転写し、EGFP遺伝子の下流にのみIL6の3' UTRを導入したレポーターを発現するベクターの作製に成功した。また、Cas9発現K562細胞、および、gRNAライブラリー導入のシステムも確立した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
AIを活用したメタ解析迅速化による、生活習慣病診療EBMの早期実現への挑戦

1) MA対象研究デザイン論文検出、2)論文テーマ認識、3)テーマ設定および該当論文抽出の3つのAIを開発するため、文献データベース(EMBASE)でヒットした最新のabstractと索引語(EMTREE)がついた論文について、申請者がこれまでの豊富なSR/MA経験で培った思考プロセスに即し、論文タイトルの各用語と主要テーマを関連付けて機械学習させ、目的に沿った論文を検出する能力を評価する。
Smith問題とLaitinen予想の研究

有限群Gが球面上に不動点が唯2点であるように滑らかに作用している場合の,その2つの不動点の接空間の差をすべて集めてできる実表現環の部分集合をSmith集合という.本研究では多くの有限群Gに対してSmith集合を決定した.またSmith集合に関するLaitinen予想に対して,その反例を発見し,さらに肯定的に成り立つ有限群の族を見い出し,Smith問題の研究に大きな進展をもたらした.有限群Gの球面上の滑らかな作用の不動点における接空間は実G-表現空間とみなせる.球面上の2点を不動点とする滑らかな作用の接空間が,実G-表現空間として同型であるかと,P.A.Smithが問題提起した.このSmith問題にM. Atiyah, R.Bott, J.Milnor,S.Cappell, J.Shanesonなど著名な数学者が部分的解答を与えた.より一般的な群Gに対して解答を得るために, E.LaitinenはGの素数巾位数でない要素の共役類の個数を用いた予想を提唱した.このLaitinen予想を研究することでSmith問題の解決にチャレンジすることが本研究の目的である.有限群Gが球面上に不動点が唯2点であるように滑らかに作用している場合の,その2つの不動点の接空間の差をすべて集めてできる実表現環の部分集合をSmith集合という.本研究では多くの有限群Gに対してSmith集合を決定した.またSmith集合に関するLaitinen予想に対して,その反例を発見し,さらに肯定的に成り立つ有限群の族を見い出し,Smith問題の研究に大きな進展をもたらした.Gは有限群とする.実G-表現V,Wが2点を不動点とする球面上の滑らかな作用の接空間表現となるとき,VとWはSmith同値であると言われる.またV,Wが,もし群の作用をGの任意のSylow群に制限したとき,それらが実表現として互いに同型であれば,VとWはP-matchedであると言われる.記号a(G)により,Gの要素で,位数が素数巾でないものの実共役類の個数を表わそう.E.Laitinenは,GがOliver群であるとき,(1)「a(G)>1である」ことと(2)「P-matchedでSmith同値なV,Wの非自明な組が存在する」ことは同値な命題であるとの予想を与えた.そして,Laitinen, Pawalowski, Solomonはこの予想が多くの有限群に対して正しいことを示した.2006年4月までには,この予想は正しいものと考えられていた.a(G)=2である非可解な有限群としてAut(A),ここでAは6次交代群,とPΣL(2,27)が知られおり,これらについてはSmith同値な表現V,Wで非自明な組は知られていなかった.そこで森本雅治は群Aut(A)の規約実表現とAut(A)の閉多様体上の作用について研究し,定理.Aut(A)に対しては,Smith同値な表現V,Wで非自明な組は存在しない.この研究は有限群Gに対し,球面上の作用における不動点の近傍を研究するものである.滑らかな作用の不動点における接空間は実G-表現空間とみなせ,この接空間に関するSmith問題と呼ばれる有名な未解決問題がある.Gが球面に唯2個の不動点a,bを持って滑らかに作用しているとき,a,bでの接空間V,WはSmith同値であるといわれる.「Smith同値なV,Wは実G-表現空間として同型か」というのがSmith問題である.E.Laitinenは群の要素の共役類の個数を用いた予想を立て,Smith問題の研究における道筋を提案した.群Gの要素で位数が素数巾でないものの共役類を考え,その個数をa(G)と記す.E,Laitinenは「GがOliver群でa(G)>1ならば同型でないSmith同値な表現V,Wが存在する」と予想した.本課題研究では(1)Gap群でない非可解群GでLaitinen予想が成り立たないものの存在(2)非可解なgap群についてはLaitinen予想は肯定的であるを示した.さらに,踏み込んで次の結果を得た.NはGの正規部分群でG/Nがnilpotentである最小のものとする.PSm(G)はG-表現環の部分集合で,P-matchedでSmith同値なV,Wが定める[V]-[W」の全体とする.このとき,(3)Oliver群Gの2-Sylow群が正規部分群で,さらにG/Nが位数2あるいは3の巡回群いくつかの直積であるときPSm(G)を決定した.この研究は有限群Gに対し,球面上の作用における不動点の近傍をG表現空間として幾何学的に研究するものである.Gが球面に唯2個の不動点a,bを持って滑らかに作用しているとき,a,bでの接空間V,WはSmith同値であるといわれ,「Smith同値なV,Wは実G-表現空間として同型か」というのがSmith問題である.群Gの要素で位数が素数巾でないものの共役類を考え,その個数をa(G)と表そう.E.Laitinenは「GがOliver群でa(G)>1ならば同型でないSmith同値な表現V,Wが存在する」と予想し,この予想がSmith問題の研究に大きな貢献を果たしてきた.平成20年度の研究において(1)非可解なgap群についてはLaitinen予想は肯定的である(2)非可解なnongap群にはLaitinen予想が成り立たないものがある(3)可解なgap群でLaitinen予想が成り立たないものがあるを示した.

さらに,次の結果を得た.(4)Gが次の条件(a)(d)を満たすならばLaitinen予想は肯定的である.この条件とは:(a)GはOliver群,(b)Gの正規部分群Nで|G/N|=3であるものが存在する,(c)Nは位数が2qrの二面体群を部分商群として含む,ただしq,rは互いに素な素数,(d)G/HがnilpotentであるようなGの正規部分群HはG自身かNである.平成21年度の研究目標は(1)位数2qの二面体群を部分商群として含んでいる可解0liver群に対してLaitinen予想を研究する(2)本課題研究の最終年度であるため,これまでの研究成果の発表を行う(3)研究交流により,発展的研究課題を見出すであった.(1)については,初めにSmith集合とprimary Smith集合の差が有限集合であることをBredonの定理を用いて証明した.次にSmith集合について,表現環における部分集合としての必要条件を得た.そして,位数2,3の巡回群をnilquotientに持つgap Oliver群のprimary Smith集合を決定した.従って,このような群に対してはLaitinen予想が成り立つか否かの判定ができるようになった.また,位数6の巡回群をnilquotientに持つgap Oliver群についてもprimary Smith集合の計算を行った.さらに,gap Oliver群Gが完全群Kと可解群Aの直積である場合にもprimary Smith集合を決定した.(2)については,Bratislava国際シンポジウム,数理解析研究所研究集会,第36回変換群論シンポジウムで4年間の研究成果を発表し,Smith問題やLaitinen予想の研究が大きく前進したことを報告できた.(3)については山口大学でワークショップを開催するなどして,研究情報を収集した.その結果,同変射影空間の接空間の情報,トーラス作用の研究情報,等変ホモトピーの研究情報を得て,今後の変換群論における研究課題と研究手法の手がかりを見出した.今後のSmith問題の研究には,同変ホモロジー手術理論の研究の深化が必要であると強く認識した.
骨原性細胞が合成するカルシウム結合性蛋白質とメチルチオアデノシン代謝との関連

ラット頭蓋冠由来細胞を用いて、骨原性細胞が合成分泌するカルシウム結合性蛋白質とメチルチオアデノシン(MTA)代謝との関連について追究した。実験では、MTAホスホリラーゼの阻害剤であるジフルオロメチルチオアデノシン(DFMTA)に加え、MTAの代謝産物であるアデニンを用いた。我々はこれまでに、DFMTAはこの細胞が形成する石灰化コロニー(Bone Nodules:BN)を減少させるがこれはアデニンの添加によって回復すること、また細胞のアルカリホスファターゼ活性もBN数と同様の推移を示すことを明らかにした(Kasahara et al.1992)。今回DFMTA(20μM)を添加した群では、10%SDS-PAGEゲルのステインズオール染色を行った場合、石灰化基質(EDTA抽出画分)中のカルシウム結合性蛋白質は著明に減少しており、対照群にみられる60kDaおよび72kDaの青色バンドは約1/10に減弱していた。この60および70kDaバンドについて、オステオポンティン(OPN)のモノクロナール抗体を用いたウェスタンブロット分析を行った結果、これらはいずれもOPNであることが判明した。さらにDFMTAによって減弱したOPNバンドは、アデニン(20μM)添加することによって対照群の約1/2程度にまで回復した。このことは、石灰化基質中へのOPNの取り込みはMTA由来のアデニンによって制御されている可能性を示唆している。以上の結果から、骨原性細胞における石灰化BN形成やOPNの石灰化基質への取り込みにはMTA由来のアデニンが重要であることが明らかとなった。
胎児脳特異的50Kタンパク質の性質とAging

本研究は高齢化に伴う老人性中枢神経障害の原因について、中枢神経シナプスに関与するタンパク質に着目し、その質的、量的変動から脳の加齢による障害についてアプロチすることであった。ラットの胎児から老齢に至る脳のシナプスを調製し、電気泳動的にタンパク質の分析を行なうと、Agingによってシナプスを形成するタンパク質に、大きな差異が認められる。その中で、分子量5万のタンパク質が、胎児に特異的であり老齢では認められない。この点に注目して本研究ではこのタンパク質の精製と性質を明らかにし、その作用と神経細胞の障害との関連についても解明の糸口とする事を試みた。ラット胎児の脳シナプスからゲル濾過、電気泳動法を組み合わせて本タンパク質を精製した。その結果SDS-PAGEで単一のバンドにまで精製され、糖鎖は含まず、分子量は5万である。このタンパク質の部分一次構造を決定したが、これについてconputer searchにより検索した結果、本タンパク質と同一のものの報告は今のところない。また、このシークエンスの中に疎水性アミノ酸が16残基の連続した配列部分があり、このタンパク質が膜結合型、あるいは膜貫通型である可能性も示唆された。このタンパク質の機能は不明であるが、培養神経細胞に作用させると、神経細胞の増殖を促進することと、突起伸展活性を持つことが明らかにされた。これらの研究成果はこのタンパク質が加齢によって消失し、神経の増殖と分化に何らかの機能を果たしている可能性を示唆し、ひいては神経の生存の一端を担う可能性を示唆する。このタンパク質の消失が加齢による中枢神経障害と直接結び付くかは今後の大きな課題である。本研究の目的は加齢に伴う中枢神経障害を脳のタンパク質の質的、量的変化、並びに核酸レベルの動態から解明することである。胎児から老齢に至るラット脳のタンパク質の変動について調べてみると、SDSーPAGE上、数種類のタンパク質がAgeーdependentに存在している。特に出生直前の胎児では80K,50K,40Kおよび34Kタンパク質が特徴的であるのに対し、老齢では78K,38K,33Kが特異的に認められる。本研究ではこれらのAgeー特異的タンパク質の中で量的に最も多い胎児50Kタンパク質について以下の点を解明した。(1)50Kタンパク質の精製:胎児脳ホモジネ-トよりシナプトソ-ム画分を分離、低張処理後の可溶性画分を凍結乾燥標品にする。これを調整用SDSーPAGEにて泳動し、分子量5万の部分を切り出し、溶出後、Se phadex Gー50にてゲルロ過を行ないVoid Volume部分を集め分析した。(2)50Kタンパク質の性質:上記方法にて精製した50Kタンパク質は分析用SDSーPAGEで単一バンドとして認められる。PAS染色にて染色されず、糖鎖は含まない。(3)50Kタンパク質の部分一次構造:本タンパク質をTPCKーTrypsinに消化し、ODSー120Tカラムによる逆相HPLCにてペプチドマップを作成後、いくつかのペプチドのアミノ酸配列をアミノ酸シ-クエンサ-で求めた。この結果、NーPheーIleーLeuーValーPheーLeuーGlnーProーPheーAsnーMetーAspーPheーValーTrpーの配列を持った疎水性アミノ酸に富む部分が同定された。これについてのホモロジ-検索を行なった結果、全く新いタンパク質であることが判明した。本タンパク質の生理機能とAgingとの関連については今後の課題である。1.研究目的本研究の実施に当たり、その目的としたところは高齢化社会を迎えるに当たり老化に伴う種々の中枢神経の障害をシナプスを形成するタンパク質の量的、質的変動に根拠を求め究明することであった。

特に我々は分子量5万のタンパク質が胎児期、若年期に特異的に存在し、加齢に伴って減少、消失することを明らかにしていたので、本タンパク質を精製し、その一次構造と生理機能を明らかにすることを主たる目的とし、更にAgingによる詳細な動態と、種々のガン遺伝子産物との関連についても解明することを試みた。2.研究実施経過と研究成果(1)50Kタンパク質の性質:ラット脳シナプトソームからゲル濾過、電気泳動法を組み合わせて精製した50Kタンパク質はSDS-PAGE上単一バンドまで精製され、分子量は5万、糖鎖は含まない。本分子内に約15残基の疎水性アミノ酸の連続したシークエンスがあり、膜結合あるいは膜貫通性のタンパク質である可能性が示唆された。更に、本タンパク質の20残基のアミノ酸配列のconputer searchでは、同一のタンパク質の報告は現在のところない。(2)50Kタンパク質の作用:本タンパク質を培養神経細胞に作用させると10^<-8>Mの濃度で細胞増殖活性と神経突起伸展活性を示した。(3)Agingとの関係:本タンパク質は胎児期に特徴的で老齢脳(1年以上)では認められない。以上の研究成果は本タンパク質が神経の成長と分化に関与することを示唆するものであり、遺伝子の発現と合わせて今後の研究に期待されることが大ある。
文字と物体認知に関わる日本人の脳機構

日本語は形態文字である漢字と、表音文字である仮名の二種類の所持言語を有するという点で極めてユニークなものである。これを利用して読字の脳内メカニズムについて二つの実験を行った。ひとつは漢字と仮名の読みに関する脳内機構の検討である。局所脳損傷患者を対象とした研究からは、仮名処理は左大脳半球優位であるのに対して漢字は両側半球で処理されているとする説、そして漢字は腹側経路、仮名は背側経路と分かれているとする説が提唱されている。日本人健常者を対象として機能的MRIを用いた実験を行い、脳領域間の信号伝達パターンを解析した。漢字を読むときには仮名に比べて右側腹側後頭側頭領域(vOT領域)から左側vOT領域へ至る経路の信号伝達が強くなっており、漢字と仮名の半球優位性の相違が示唆された。また漢字を読むときには腹側経路の信号伝達が強く、仮名を読むときには背側経路の信号伝達が強くなっており、腹側、背側経路の相違が示唆された。すなわちこれまで提唱されてきた二つの仮説の双方ともが成立すると考えられる。ふたつめの実験は、読字関連脳領域に対する視覚的親近性と語義的使用頻度の効果についての検討である。左半球のvOT領域は、使用頻度の低い単語を読むときに活動が大きくなるが、この活動が単語を読むときの認知的負荷を反映しているのか、視覚的情報処理を反映しているのか不明であった。漢字と平仮名の二つの書字言語を持っ日本語の特性を生かして、単語の使用頻度の効果と文字の視覚的親近性の効果を区別するような行動課題を作成し、機能的MRI実験を行った。左半球vOT領域の活動は、語義的使用頻度よりも視覚的親近性によって大きく左右されることが明らかとなり、この領域は文字の視覚情報としての側面の処理に関わっていることを示唆する結果が得られた。(抄録なし)日本語は形態文字である漢字と、表音文字である仮名の二種類の所持言語を有するという点で極めてユニークなものである。(抄録なし)