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有機高温超伝導体のモデル化合物の合成研究

本研究では、κ型有機超伝導体の最適モデル化合物として、積層型TTFのシクロファン化合物に着目し、その系統的合成研究を行なった。前年度の研究では重なりが大きく固定される四架橋の化合物に注目し、その合成研究に専念した。その結果、可能であるパラレルとクロスに積層した二つの異性体の両方のタイプの化合物の開発に成功した。しかし、それらを母体とする分子錯体の伝導度は半導性しか示しておらず、期待はずれであった。その原因として、固定された構造はむしろ相互作用に適していないと考えられた。そこで本年度は、TTFが二架橋鎖で積み重ねた化合物の合成を行なった。目的とした二架橋のTTF化合物はある程度相互作用できるように動くことが可能である。TTFが4価であることより、このような化合物はシス-シス、トランス-シス、トランス-トランス(キラル)、トランス-トランス(アキラル)の4つの構造異性体混合物からなることが分かった。各々の異性体は分別結晶により単離精製に成功し、その構造はX線結晶構造解析法および核磁気共鳴法で同定出来た。これらの化合物を母体とする分子錯体の形成を試み、いくらかの分子錯体を作ることが出来た。そのなかには金属的電導性を示す分子錯体を作るものも生まれ、一応の成果を収めることができた。また、これらの錯体の構造を詳細に解明することにより、その物性と構造の相関について明らかにすることができた。これらの成果を基礎として、さらに、κ型の超伝導体の作成研究に発展させるのが今後の課題になると考えている。テトラチアフルバレン(TTF)錯体に代表されるように導電性を示す分子錯体は構成分子が層状に積み重なった結晶構造を持つということが常識であった。しかし、近年、開発されている10K以上の高い臨界温度を示す有機超伝導体(例えばBEDT-TTFのCu(NCS)_2塩)はTTF分子が対を作り、交互に配向しながら二次元電導層を形成した結晶構造を示している。この構造は一般にκ型と呼ばれ非常に興味がもたれているが、κ型錯体が形成する理由や従来の結晶形を示す分子錯体より高い超伝導転移温度を示す理由はよく分かっていない。そこで高温超伝導体を追究するにはκ型分子錯体のモデル化合物の研究を行ない、その電子状態を研究し、モデル化合物に基づくκ型分子錯体の研究を行なうことが肝要と考えた。本研究では、κ型有機超伝導体の最適モデル化合物として、TTFおよびBEDT-TTFの積層型シクロファン化合物に着目し、その系統的合成研究を行なった。その結果、BEDT-TTFが完全に重なった二量体およびクロスに重なった二量体シクロファンの合成に成功した。電子吸収スペクトルおよびサイクリックボルタンメトリー法で二つのBEDT-TTFが架橋鎖に依存しながら互いに相互作用していることが観察できた。さらに各々の構造はX線結晶構造解析法で詳細に解明でき、その物性と構造の相関について明らかにすることができた。現在、これらのシクロファンを母体とするκ型分子錯体の形成およびその電導性を検討中である。本研究では、k型有機超伝導体の最適モデル化合物として、積層型TTFのシクロファン化合物に着目し、その系統的合成研究を行なった。前年度の研究では重なりが大きく固定される四架橋の化合物に着目し、その合成研究に専念した。しかし、それらを母体とする分子錯体の電導度は半導性しか示しておらず、期待はずれであった。

TTFが4価であることより、このような化合物はシス-シス、トランス-シス、トランス-トランス(キラル)、トランス-トランス(アキラル)の4つの構造異性体混合物からなることが分かった。各々の異性体は分別結晶により単離精製に成功し、その構造はX線結晶構造解析法および核磁気共鳴法で同定出来た。これらの化合物を母体とする分子錯体の形成を試み、いくらかの分子錯体を作ることが出来た。そのなかには金属的電導性を示す分子錯体を作るものも生まれ、一応の成果を収めることができた。また、これらの錯体の構造を詳細に解明することにより、その物性と構造の相関について明らかにすることができた。これらの成果を基礎として、さらにk型の超伝導体の作成研究に発展させるのが今後の課題になると考えている。
超精密核分光によるエキゾチック素粒子原子核の探索

研究内容および成果は次の通りである。1.極低バックグランド精密核分光用半導体検出器の開発を行った。2.NaI検出器を用いたバックグランド測定の結果、本研究に関係にある低エネルギ-領域の(数keV数百keV)測定に^<210>Pbが重大な影響を与えることがわかったので、既存のSi検出器を用いて^<210>Pbの含有放射能が測定できる極低バックグランド測定法を開発した。3.暗黒物質の候補となる粒子の散乱等で、超重荷電粒子が生成されると仮定すれば、その生成されたX^ー粒子はすぐ近くの原子核にトラップされてエキゾティック素粒子原子核ができる。^<100>Mo原子核にトラップされた場合普通の原子核では起こらない^<100>MoX^ー→^<100>TcX^ー→^<100>RuX^ーという普通は起こらないベ-タ崩壊が観測されるはずである。またX^ーの存在によりエネルギ-が少しずれた^<100>Ruの特性γ線が観測されるはずである。開発された極低バックグランド精密核分光用半導体検出器を用いてこの可能性を調べた結果X^ー粒子が存在しトラップする確率は、一つのMo原子核に対して2.8×10^<ー26>/sec以下であるという結果が得られた。4.もし電子が放出されない電荷非保存弱崩壊(エキゾチック素粒子原子核稀崩壊)が存在すれば、^<100>Mo→^<100>Tc+ν+ν^^ーがエネルギ-的に可能になる。上と同様の方法を用いてこの崩壊の寿命を調べた。その結果下限値が1.1×10^<18>年であるという結果が得られた。この結果より電荷非保存崩壊の結合定数の上限値がe^2_W=(G^<CNC>/G_F)^2<2.3×10^<ー20>であることがわかった。またNaI検出器を用いて^<127>I+e_K→^<127>I^*+νという電子消滅核変換による励起核^<127>I^*からのγ崩壊の存在可能性を調べることにより、電荷非保存崩壊の上限値e^2_W=(G^<CNC>/G_F)^2<1.1×10^<ー24>を得ることができた。5.NaI検出器中の原子核はすべて有限のスピンを持っている。従ってスピンと結合する暗黒物質を反跳法で測定できる良い検出器となりうる。またヨウ素原子核の中性子数が多いことからスピンと結合しない暗黒物質の検出器としても有効である。今まで反跳原子核のエネルギ-と検出器の出力の関係の基礎デ-タが存在しなかったので、暗黒物質の反跳法を用いた検出器として用いられていなかったが、中性子散乱を用いて検出器の出力と原子核反跳の基礎デ-タ測定し、暗黒物質の新しい探索法を開拓した。

5.NaI検出器中の原子核はすべて有限のスピンを持っている。従ってスピンと結合する暗黒物質を反跳法で測定できる良い検出器となりうる。またヨウ素原子核の中性子数が多いことからスピンと結合しない暗黒物質の検出器としても有効である。今まで反跳原子核のエネルギ-と検出器の出力の関係の基礎デ-タが存在しなかったので、暗黒物質の反跳法を用いた検出器として用いられていなかったが、中性子散乱を用いて検出器の出力と原子核反跳の基礎デ-タ測定し、暗黒物質の新しい探索法を開拓した。本年度の研究内容及び成果は次の通りである。1.極低バックグランド精密核分光用半導体検出器の開発を行った。(2)検出器のモンテカルロシミュレ-ションを行った。(3)デ-タ取り込み用エレクトロニクス及びソフトウェア-の開発を行った。(4)検出器の地上実験室(理学部)での基本性能試験を行った。2.NaI検出器を用いて神岡地下実験室における低エネルギ-領域(数KeV数百keV)領域のバックグランド測定を行った。(1)シ-ルド材や検出器表面に極微量に含まれる^<210>Pbが低エネルギ-領域のバックグランドとして本研究のエキゾチック素粒子原子核の探索やダ-クマタ-探索に重大な影響を与えることがわかった。(2)この測定により^<127>I+ek→^<127>I^*+νという電子消滅核変換(電荷非保存崩壊)による励起核^<127>I^*からのγ崩壊の存在可能性を調べることにより現在のところ世界でいちばん小さい電荷非保存崩壊の上限値(G^<CNC>_F/G_F)^2<5.9・10^<ー25>を得ることができた。3.低エネルギ-領域の測定に重大な影響を与える^<210>Pbの含有放射能の測定用に既存のSi検出器を使用した極低バックグランド測定器を開発した。本年度の研究内容および成果は次の通りである。1.暗黒物質の候補となる粒子の散乱等で超重荷電粒子が生成されると仮定すれば、その生成されたX^-粒子(超重荷電粒子)はすぐ近くの原子核にトラップされてエキゾチィック素粒子原子核ができる。このエキゾチック素粒子原子核の探索を行った。エネルギ-準位の関係からもし^<100>Mo原子核にトラップされた場合は^<100>MoX^-→^<100>TcX^-→^<100>RuX^-という普通は起こらないベ-タ崩壊が観測定されるはずである。またX^-の存在によりエネルギ-が少しずれた^<100>Ruの特性γ線が観測されるはずである。極低バックグランド精密核分光用半導体検出器を用いてこの可能性を調べた結果X^-粒子が存在しトラップする確率は、一つのMo原子核に対して2.8×10^<-26>以下であるという結果が得られた。2.もし電子が放出されない電荷非保存弱崩壊が存在すれば、^<100>Mo→^<100>Tc+ν+ν^^-がエネルギ-的に可能となる。上と同様の方法を用いてこの崩壊の寿命を調べた。その結果下限値が1.1×10^<18>年であるという結果が得られた。この結果より電荷非保存崩壊の結合定数の上限値がε^2_w=(G^<CNC>/G_F)^2<2.3×10^<-20>であることがわかった。3.NaI検出器中の原子核はすべて有限のスピンを持っている。
日本語学習者に対する韻律指導教材の開発

「自然な日本語らしい発音」の評価に大きく関わるアクセント,プロミネンスやイントネーションなどの韻律を指導する方法に関して基礎的および応用的な研究を行い,具体的提案として初級学習者向けの韻律指導教材を作成した。平成14年度は,13年度の研究成果をもとに,体系的音声教育のための韻律諸項目の関係および提出順序についてさらに深く追究し,アクセント・イントネーション・プロミネンス等の効果的な教育方法について考察した。教材の内容は,例文等を初級日本語教科書を分析して得られたデータをもとに改変したものを用いているため,上級や中級の学習者のみならず,初級学習者でも,語彙や文型で負担を覚えることなく発音練習ができるようになっている。広島大学留学生センターの初級後期の授業で試用したところ,学習者の反応はおおむね好評であった。この教材は,河野俊之・串田真知子・築地伸美・松崎寛『1日10分の発音練習』として2003年6月にくろしお出版より出版される予定である。初年度は、韻律諸要素(アクセント、イントネーション、プロミネンスなど)のうち、何を先に教えなければ他の項目が教えられないのかについての追究、すなわち体系的韻律教育のためのシラバスの構築をめざして、基礎的研究および教材試作版の作成および試用を行った。まず、音声指導のために時間を割くことが難しい現状を鑑み、普段の授業の中で学習者の意識を音声面に向けさせるため、主教材の会話に見られる韻律諸要素がどのような配列になっているかを明らかにする研究を行った。現在、日本語学校や留学生センターにおいて最もよく用いられている教科書『みんなの日本語』における例文を韻律諸要素のうちのピッチの建て直し(ここで「は「ヤマ」と呼ぶ)の観点から整理した。ここで得られた成果をもとに、体系的韻律指導の方法に関する演繹的な音声シラバスを提案し、音声についての多くの項目の相互の関係について考察を深めた。そして、高さや長さ等をわかりやすく示した教材「プロソディーグラフ」を用いて、効果的な項目提出順の考え方に基づく日本語音声指導教材を作成した。以上の研究成果の一部は、第3回日本語音声教育方法研究会(於同志杜女子大学)において、松崎寛・河野俊之「アクセント教育の体系的シラバスとアクセントの『ゆれ』について」、河野俊之・松崎寛「体系的な音声教育方法とは何か」というポスター発表を行った。また、試作版の教材は、『月刊日本語2001年4月号2002年3月号』(アルク)で発表するとともに、javascriptや動作するようにしてweb上で公開した(http://home.hiroshima-u.ac.jp/hiroshim/pg.html)。この教材は,河野俊之・串田真知子・築地仲美・松崎寛『1口10分の発音練習』として2003年6月にくろしお出版より出版される予定である。
ドイツ民法典編纂史の総合的研究

平成8年度は、本研究の最終年であり、個別研究の完成と報告書の作成を目指し、5月と1月の2回、研究会を開催した。個別研究は、テーマとして、総則編(錯誤-大中、無効・取消-鹿野)、物権編(所有権に基づく妨害排除請求権-川角、合有-上谷)、債権編(契約-大久保、安全配慮義務-高橋)および相続編(遺言-野田)の多岐にわたるが、いずれも新たに刊行されたドイツ民法典編纂資料に依拠しつつ、諸草案の規定の変遷を精密に分析したばかりでなく、前提となる普通法および他方法の学説・判例を詳細に調査し確定した。このような作業によってドイツ民法典の規定の歴史的構造が認められるとともに、我が国の民法典や民法学が立法・学説継受において、それをどのような形で摂取したかということも明確にされ、一定の批判的見地を取得することができた。1月の研究会においては、ドイツ民法に造詣の深い椿寿夫氏の特別参加を求め、長年にわたる研究から、ドイツ民法学をどのように見るか、というテーマの下、無効・取消や履行請求権の問題を中心に報告を聴いた。なお同氏夫人椿久美子氏もドイツの土地債務に付いて報告した。ドイツ民法典の編纂史一般については、石部が報告し、その結果は比較法学会のシンポジウムにおいて発表された。この研究によって、法典編纂をめぐる連邦構成国の関係、従来知られなかった帝国司法庁準備委員会の構成と役割、第二委員会の政治的意義、民法典に対する特別法と判例・慣習法の独特の関係が明らかにされた。なお残された問題は多いが、各研究参加者は、平成9年中にさらに研究報告を改訂または追加し、著書として刊行できるように準備する予定である。1.平成6年度は、研究組織の発足年である。3回の合同研究会を開催した。第1回研究会(6月)では、各分担者の具体的研究テーマを確定し、研究遂行にあたって第1次資料を活用すること並びにその所蔵状況の調査とその収集に努めることを確認した。第2回研究会(8月)では、主として法典編纂理念ならびに当時の法学方法論-いわゆる概念法学論-に関する近時の研究成果を検討した。法典編纂者が社会政策的課題にも積極的に取り組んでいたことを確認したほか、立法者が多くの問題について判例・学説に委ねたことが明らかとなったので、当時の法源論をも視野に入れた広範な研究の必要性を確認した。第3回研究会(12月)では、物権編と債権編に関する個別研究報告を行い、19世紀中葉までのパンデクテン法学におけるローマ法文の解釈がドイツ社会の近代化・産業化の展開にともなって微妙に変化する様相を確認した。2.法典編纂第1次資料の復刻状況の調査を行い、復刻図書すべての収集を終えた。また、大阪市立大学・東北大学・九州大学について関係図書の所蔵調査を完了した。来年度は、東京大学・京都大学・一橋大学について調査を終える予定である。また、19世紀のパンデクテン教科書の各版の異同の研究のための基礎資料を作成した。1.第1回研究会(4月)では、分担者以外の研究者2名を招いて、法典編纂論一般について意見交換を行った。日本法制史の井ヶ田良治氏は、ドイツ民法典各草案と日本民法との条文数の比較を踏まえて、条文数の減少傾向を指摘し、そのような変化の背景には判例や学説の機能に関する法典編纂者の認識の差異があるのではないかという問題を提起した。また、民法学の北川善太郎氏は、法典施行後に特別法が民法典の外側に堆積して行く傾向を指摘し、民法の核心部分と特別法の配置関係がどのように変遷したのかの研究の必要性を強調した。本研究組織においても、これらの問題に留意することを確認した。

2.第2回研究会(7月)では、編纂委員会の設置と編纂方針に関する研究成果が報告された。第1に、ドイツ帝国の連邦制的構造が編纂過程に大きな影響を与えていること、第2に、プロイセンと南ドイツ(特にバイエルン)との対立という従来の図式では説明できない問題もあること、第3に、法典編纂とは既存の法の統一化・体系化であったことが指摘された。これらの成果は、平成7年10月の法制史学会ミニシンポジウム『法典とその編纂史』で平田公夫氏によって報告された。3.第3回研究会(12月)では、総則編について田中教雄氏、物権編について川角由和氏、債権編について高橋眞氏による研究成果が報告された。これらは、特に、準備草案の起草者が普通法と地域特別法との調整をどのように図ったかを明らかにするものであった。また、分担者以外の研究者として原島重義氏からサヴィニ-研究の意義について報告を聞く機会をもったほか、赤松秀岳氏がドイツでのサヴィニ-遺稿の調査結果について報告を行った。平成8年度は、本研究の最終年であり、個別研究の完成と報告書の作成を目指し、5月と1月の2回、研究会を開催した。個別研究は、テーマとして、総則編(錯誤-大中、無効・取消-鹿野)、物権編(所有権に基づく妨害排除請求権-川角、合有-上谷)、債権編(契約-大久保、安全配慮義務-高橋)および相続編(遺言-野田)の多岐にわたるが、いずれも新たに刊行されたドイツ民法典編纂資料に依拠しつつ、諸草案の規定の変遷を精密に分析したばかりでなく、前提となる普通法および地方法の学説・判例を詳細に調査し確定した。このような作業によってドイツ民法典の規定の歴史的構造が確認されるとともに、我が国の民法典や民法学が立法・学説継受において、それをどのような形で摂取したかということも明確にされ、一定の批判的見地を獲得することができた。1月の研究会においては、ドイツ民法に造詣の深い椿寿夫氏の特別参加を求め、長年にわたる研究から、ドイツ民法学をどのように見るか、というテーマの下、無効・取消や履行請求権の問題を中心に報告を聴いた。なお同氏夫人椿久美子氏もドイツの土地債務について報告した。ドイツ民法典の編纂史一般については、石部が報告し、その結果は比較法学会のシンポジウムにおいて発表された。この研究によって、法典編纂をめぐる連邦構成国の関係、従来知られなかった帝国司法庁準備委員会の構成と役割、第二委員会の政治的意義、民法典に対する特別法と判例・慣習法の独特の関係が明らかにされた。なお残された問題は多いが、各研究参加者は、平成9年中にさらに研究報告を改訂または追加し、著書として刊行できるように準備する予定である。
脳内出血における大脳皮質神経受容体結合能およびアミノ酸代謝の変化と嚥下障害の関連

本研究では、被殻あるいは視床出血において、大脳皮質神経受容体機能を可視化できる123I-Iomazenil SPECTと脳アミノ酸代謝動態との関連からアミノ酸PETを用いて評価し、嚥下障害の程度、ならびに神経学的脱落症状との比較を経時的に行い、大脳皮質神経受容体機能と脳アミノ酸代謝動態の評価が、最終的に嚥下障害ならびに神経症状の転帰を予知できるかどうかを検討する。
線毛装置の分子基盤に関する研究：膜内で伸縮する機能性タンパク質繊維の創製に向けて

好熱菌テルムス・テルモフィルスの細胞表層にある4型線毛の形成や機能を発揮するために必要な膜装置中に機能不明なリポタンパク質が見出されていた。その遺伝子を破壊した好熱菌を作製したところ、平面運動やウイルス感染が起きなくなった。このタンパク質は線毛を収縮することに関わることが示唆された。また、運動能やウイルス感染能の異なる好熱菌間で線毛タンパク質を移植したところ、運動能もウイルス感染能も変えることはできなかった。構造タンパク質以外のタンパク質も取り替える必要性が示唆された。緑膿菌、髄膜炎菌などの線毛膜装置においては、外膜チャネルと内膜複合体をつなぐリポタンパク質が知られている。高度好熱菌Thermus thermophilusではそれに対応するタンパク質が見つかっていないが、外膜チャネルタンパク質PilQと相互作用するタンパク質として新規のリポタンパク質(T. thermophilus HB8株ではTTHA0007、HB27株ではTTC1615)を見出した。そこで、このタンパク質遺伝子を破壊して、線毛に関連する機能解析を以下のように行った。理研バイオリソースセンターから取り寄せた遺伝子破壊のためのベクターを用いてHB8およびHB27株由来のΔpyrE株をそれぞれ形質転換し、薬剤耐性株を得た。その変異株を寒天培地上で培養し、コロニーの周縁を顕微鏡観察したところ、野生株では波打つように細胞が散らばっているのに対し、変異株ではシャープな線状を示したことから、線毛の平面運動であるtwitching motilityを失うことがわかった。また、pyrE遺伝子を相補するインテグレーションベクターを用いて形質転換能を調べたところ、野生型と同程度の形質転換効率を示したことから、DNAの取り込み能を維持していることがわかった。さらに、線毛に依存して感染するファージを用いてプラーク形成実験を行ったところ、プラークが形成されなかったことから、ファージに対する感受性を失った。一方、電子顕微鏡を用いて細胞表層を観察したところ、予備的ではあるが線毛と思われる繊維が見られた。以上の表現型は、線毛が収縮Tする際に機能するATPase PilTの表現型と類似している。したがって、THA0007およびTTC1615によってコードされるタンパク質は線毛の収縮に必要なリポタンパク質と考えられる。IV型線毛の形成や機能に必要な膜タンパク質装置は、10種類以上のタンパク質が相互作用することによって細胞質から外膜の外にまで至る超分子複合体である。緑膿菌や髄膜炎菌、粘菌などの線毛膜装置においては、外膜チャネルと内膜複合体をつなぐリポタンパク質が知られているが、高度好熱菌Thermus thermophilusでは対応するタンパク質が報告されていない。昨年度までにその候補タンパク質遺伝子を見出し、特に新規リポタンパク質が線毛の収縮に重要な役割をすることが予想された。そこで、このタンパク質の機能と構造を詳しく調べるため、そのタンパク質にペプチドタグを付加することとした。本年度はそのためのインテグレーションベクターを作製し、T. thermophilusを形質転換した。ペプチドタグとして、c-Mycタグを用いることとした。得られた形質転換株を培養後、集菌し、細胞破砕液を用いて電気泳動後、抗c-Myc抗体を用いてウェスタンブロットによって親株には見られなかったバンドを検出できたことから、目的のリポタンパク質が標識されたと思われる。その形質転換株を電子顕微鏡で観察したところ、線毛繊維を確認することができた。また線毛に関連する表現型を調べたところ、平面運動であるtwitching motility、細胞外DNAの細胞内への取り込み、線毛依存性ファージに対する感受性を維持していた。以上のことから、新たに見出したリポタンパク質にタグを付加しても線毛の機能や構造に影響しないことがわかった。これまで高度好熱菌でタンパク質のN末端やC末端にペプチドタグを付加した例として、ヒスチジンタグおよびFLAGタグが研究代表者も含めたいくつかのグループにより報告されていた。本研究では新たにc-Mycタグも有効であることが判明し、利用できるタグの種類を増やすことができた。平成27年度の研究実施計画どおり、研究代表者が見出した新規の線毛装置リポタンパク質にタグを付加するためのインテグレーションベクターを作成した。そしてそれを用いて好熱菌を形質転換し、C末端にc-Mycタグを付加したリポタンパク質が好熱菌で確かに発現していることをタグ抗体を用いたウェスタンブロッティングにより確認した。また、平成28年度に行う予定だった構造タンパク質の機能改変を行うためのベクター作成に既に着手している。今後は予定通り他の相互作用タンパク質を探索すると共に、線毛の構造タンパク質を改変して機能を付加できるかどうかを調べる。これらの進行状況から、おおむね順調に進展していると言える。高度好熱菌Thermus thermophilusの4型線毛とその機能発現に必要な膜装置の形成には10種類以上のタンパク質が関わる。4型線毛とその膜装置は、線毛の伸張と収縮の繰り返しにより起きる平面運動、細胞外DNAの取り込み、バイオフィルム形成や自己凝集などの接着現象、ファージ感染の際の受容体など、多くの現象に関わる。本研究では、遺伝子破壊により線毛の伸張に関与する分子モーターとしてPilF、収縮に関わる分子モーターとしてPilT1およびPilT2の2種類を同定した。PilF遺伝子を破壊すると、線毛が形成されず、全ての線毛関連機能を失った。一方、線毛の収縮には主としてPilT1が関わり、PilT2は補助的な役割をすることを見出した。

また膜装置のうち、線毛が外膜を貫通するためのチャネルタンパク質PilQがどのようなタンパク質と相互作用するかという点において、T. thermophilusでは不明だった。そこで、PilQにFLAGタグを付加したタンパク質を野生型PilQの代わりに発現させ、細胞破砕後の膜画分を界面活性剤で可溶化後、抗FLAG抗体によりPilQタンパク質を精製したところ、Thermus-Deinococcus門に特有の新規リポタンパク質が同時に精製された。そこで、それらの相互作用を確かめるために、Mycタグを付加したリポタンパク質を発現する変異好熱菌を作製した。そして抗FLAG抗体による精製後、抗Myc抗体によるウェスタンブロット解析を行ったところ、確かにリポタンパク質を検出できた。また、このリポタンパク質の遺伝子を破壊したところ、運動能を失い、かつ線毛依存ファージに対する感受性を失った。これらの結果から、T. thermophilusは他の生物種とは異なる線毛膜装置を持つことが明らかとなった。好熱菌テルムス・テルモフィルスの細胞表層にある4型線毛の形成や機能を発揮するために必要な膜装置中に機能不明なリポタンパク質が見出されていた。その遺伝子を破壊した好熱菌を作製したところ、平面運動やウイルス感染が起きなくなった。このタンパク質は線毛を収縮することに関わることが示唆された。また、運動能やウイルス感染能の異なる好熱菌間で線毛タンパク質を移植したところ、運動能もウイルス感染能も変えることはできなかった。構造タンパク質以外のタンパク質も取り替える必要性が示唆された。平成26年度の研究実施計画では、研究代表者が見出した新規のリポタンパク質遺伝子を破壊した好熱菌株を作製し、1電子顕微鏡による細胞表層の観察、2DNAの取り込み能の解析、3線毛依存ファージに対する感受性を調べる予定であった。これらのうち、2および3は実験が終了し、1に関しては予備的な結果を得ている。また、変性27年度に行う予定の実験、すなわち、リポタンパク質のC末端にタグを付加するためのベクターの構築を既に開始している。これらのことから、おおむね順調に進展しているといってよい。高度好熱菌の線毛構造タンパク質にヒスチジンタグの付加を試みる。構造タンパク質の結晶構造を眺めると、そのC末端にはあるべき筈のアミノ酸を見つけることができない。これはその領域が固定されず、フレキシブルな構造をとっているためと思われる。したがってその領域に新たなアミノ酸を付加したり、アミノ酸置換を施すことができる可能性がある。そこで、線毛構造タンパク質にヒスチジンタグを付加することを試み、既知の線毛機能にどのような影響を与えるか、そしてニッケルなどヒスチジンタグと結合することが知られる金属類と結合できるかどうかを調べる。また、新たに見出した線毛関連リポタンパク質にタグを付加することができたので、そのタグに対する抗体を用いてリポタンパク質を精製し、特性解析を行うと共に、相互作用するタンパク質の解析を行う。
ヘプシンにおける子宮頸癌の抗腫瘍抑制効果かつ分子作用機序の検討

ヘプシンはセリンプロテアーゼの1種類であり、正常肝臓・腎臓に多く存在し、前立腺、肺においても若干ではあるが含まれている1.85キロダルトンの蛋白である。我々専門分野である婦人科において、1997年谷本らはCancer researchで正常卵巣は発現せず、境界型悪性、卵巣癌に高発現することを発表し、その後2001年にもNatureにおいて、前立腺癌でも同様に癌化することでヘプシンが発現することが述べられる。しかしながらそのヘプシンにおける機能等のいまだ詳細はわかっておらず、そこで我々は卵巣癌細胞株を用いて、hepsin cDNAの遺伝子導入を行い、メカニズム解明を行った。その結果p53を介し、p53のdown-streamであるPuma,Noxa,p53AIP1,Bax,Bak,p53R2に作用し、アポトーシスに関連しているCaspase-3、6、7に働き、in vitroだけでなく、in vivoにおいても癌抑制することを突き止めた(Int.J.Oncol.28:393-398,2006.)。そこで今回、研究課題としてp53,RB癌抑制遺伝子に大いに関わっている子宮頚癌について研究を行なったが数個の子宮頚癌細胞株を用いるも、ヘプシン導入細胞株樹立できず、やむなく子宮頚癌細胞株から子宮体癌細胞株に変更を行い、実験を行った。ヘプシンはセリンプロテアーゼの1種類であり、正常肝臓・腎臓に多く存在し、前立腺、肺においても若干ではあるが含まれている1.85キロダルトンのmRNAである。また我々の専門分野である婦人科では1997年谷本らはCancer researchで正常卵巣は発現せず、境界型悪性、卵巣癌になると発現することを発表。また2001年にもNatureで前立腺癌でも同様に癌化することでヘプシンが発現することが述べられる。しかしながらそのヘプシンにおける機能等のいまだ詳細はわかっておらず、そこで我々は卵巣癌細胞株を用いて、hepsin cDNAの遺伝子導入を行い、p53を介し、p53のdown-streamであるPuma,Noxa,p53AIP1,Bax,Bak,p53R2に作用し、アポトーシスに関連しているCaspase-3、6、7に働き、in vitroだけでなく、in vivoにおいても癌抑制することを突き止めた。そこで今回、研究課題として比較的メカニズムが解明されている子宮頚癌について研究を行なったが数個の子宮頚癌細胞株を用いるも、ヘプシンcDNAで遺伝子導入細胞株樹立できず、やむなく子宮頚癌細胞株から子宮体癌細胞株に変更を行った。
荷重負荷の変化による骨芽細胞の増殖と細胞分化

荷重負荷は、顎・顔面骨ばかりではなく全身の骨組織の発生・機能維持に対して重要な役割を果たしていると考えられている。骨細胞や骨組織に対する荷重負荷の影響を明らかにする目的で、培養骨芽細胞であるマウスMC3T3-E1細胞の荷重変化の環境での反応を調べた。その結果、荷重分散(クリノスタット回転)培養により培養骨芽細胞の細胞増殖率が抑制されることがわかった。そのため、増殖抑制が細胞周期のどの時期を遅延させているのかを明らかにする目的で、フローサイトメトリーによりDNAヒストグラムを解析したが、明らかな差は認められなかった。そこで、より詳細に検討するためDNA合成阻害剤であるaphidicolinで細胞を処理してG_1/S期で同調させることによって、細胞周期の各期の検出感度を高めた。この同調培養細胞を用いて細胞周期を解析した結果、荷重分散培養した骨芽細胞は、G_1期からS期への移行及びS期の進行速度が遅延することがわかった。また、上皮成長因子(EGF)処理によってあらかじめc-fos遺伝子発現量を高めておいたマウスMC3T3-E1細胞は、荷重分散培養下ではその発現量が低下することが明らかとなった。一方、培養骨芽細胞に荷重を加えた時、すなわち荷重負荷させたときの細胞増殖率、細胞周期および増殖関連遺伝子発現に及ぼす影響を、遠心培養によって解析した。その結果、MC3T3-E1細胞を48時間、30Gの遠心力下で培養すると、静置対照細胞と比較して約13%、また60Gでは約26%の増殖促進が認められた。そこで、荷重分散の場合と同様に細胞周期を同調させた培養細胞を用いて、荷重負荷条件で細胞周期の経時的変化を調べた。このことによって、荷重負荷は培養細胞のS期の進行を促進していることが明らかとなった。また、荷重負荷によって細胞増殖関連遺伝子群の発現量が増加されることがわかった。増殖関連遺伝子の発現量は相対的に低いため、解析はRT-PCRで行った。その結果、c-fos遺伝子は荷重負荷開始10分後に、またc-myc遺伝子は30分後に一過的にその発現量が増加することがわかった。一方、c-junやp53遺伝子発現量は一定であり、対照遺伝子として用いたG3PDHと変わらなかった。荷重変化によって、培養骨芽細胞の増殖率や細胞分裂周期の特にDNA合成期(S期)、また増殖関連遺伝子の発現が変化が引き起こされることは大変興味深く、細胞レベルにおける荷重または重力感受の機構解明を解明するために、さらに詳細に研究を進めてゆきたいと考えている。骨芽細胞に対する荷重負荷の影響を解析するため、クリノスタットを用いた模擬微小重力(荷重除去)や遠心培養した過重力(荷重負荷)の環境でマウス頭頂骨由来の骨芽細胞であるMC3T3-E1細胞を培養した。骨芽細胞は、その細胞増殖率が負荷除去では50%程度阻害され、荷重負荷した場合は20%程促進される。

一方、同じ条件で培養したヒト子宮癌腫由来のHeLa細胞は、その細胞増殖の抑制は、10-15%であり、荷重の変化に対して骨芽細胞であるMC3T3-E1細胞の方が感受性が高いという結果が得られている。また細胞増殖関連遺伝子の1つであるc-fos遺伝子のmRNA量は、負荷を除去した細胞では対照群の細胞と比較して約20%減少し、荷重負荷した場合は上昇すること、また、c-mycの発現量も荷重負荷により影響を受けることが新たに判明した。このため、様々な荷重条件で培養した骨芽細胞の遺伝子発現を、現在RT-PCR法で検討している。一方、細胞をDNA合成阻害剤であるアフィディコリンで処理して、その細胞周期を同調させた後、時間経過を追って培養細胞の細胞周期をフローサイトメトリーで解析した。その結果、荷重変化させた環境下で培養した骨芽細胞は、S期(DNA合成期)の進行に影響を受けることがわかった。すなわち、荷重負荷の培養条件S期の進行が促進され、負荷除去の環境では、S期の進行が遅延した。このことから、細胞のDNA合成や分化と密接な関係にあると考えられている細胞間質と細胞の接着因子であるインテグリンなどの局在や発現等を解析する必要性が生じた。これらの細胞接着物質に違いが認められれば、レセプター(接着因子)からDNA合成および細胞分化への遺伝子発現調節に至るシグナルトランスダクションを解析するための、新しい実験系が開発できる可能性が示唆されたため、その局在や発現量の変化を現在解析している。前年度、荷重分散(クリノスタット回転[模擬微小重力])培養により培養骨芽細胞の細胞増殖率が抑制され、その抑制はG_1期からS期への移行およびS期の進行速度が低下することを示した。また、上皮成長因子(EGF)処理によってあらかじめc-fos遺伝子発現量を高めておいたマウスMC3T3-E1細胞は、荷重分散培養下では発現量が低下することが明らかとなった。本年度は、培養骨芽細胞に荷重を加えた時、すなわち荷重負荷させたときの細胞増殖率、細胞周期および増殖関連遺伝子発現に及ぼす影響を、遠心培養によって解析した。その結果、マウスMC3T3-E1細胞を48時間、30Gの遠心力下で培養すると、静置対照細胞と比較して約13%、また60Gでは約26%の増殖促進が認められた。そこでDNA合成阻害剤であるaphidicolinで細胞を処理してG_1/S期で同調させた。その後、再び細胞周期を進行させて荷重負荷条件で細胞周期の経時的変化をフローサイトメトリーを用いて調べた。その結果、荷重負荷は培養細胞のS期の進行を促進していることがわかった。また、荷重負荷によって細胞増殖関連遺伝子群の発現量が増加されることがわかった。通常の場合、増殖関連遺伝子の発現量は相対的に低いため、解析はRT-PCRで行った。その結果、c-fos遺伝子は荷重負荷開始10分前に、またc-myc遺伝子は30分後に一過的にその発現量が増加することがわかった。一方、c-junやp53遺伝子発現量は一定であり、対照遺伝子として用いたG3PDHと変わらなかった。荷重変化によって、培養骨芽細胞の増殖率や細胞分裂周期、また増殖関連遺伝子の発現が変化が認められることは興味深い。荷重または重力感受性の細胞レベルでの機構を、さらに詳細に解析して行きたいと考えている。
霊長類の行動タイミングを制御する後頭頂葉と高次運動野の神経活動連関の光計測と制御

環境の情報を手掛かりに、その後の行動を決定するためには環境の変化を予測して、適切な行動を適当なタイミングで実行する必要がある。タイミングを計っている時には脳の様々な領域で活動がみられるが、環境からの入力がどのようにこれらの神経活動を誘発して、適切なタイミングで行動を起こす事ができるようになるのかについてはよくわかっていない。本申請計画では、環境の情報をもとに行動タイミングを決定するための大脳皮質領域間の情報フローを2光子イメージングと光遺伝学による神経活動操作法を用いて実際に小型霊長類コモン・マーモセットのの大脳皮質で計測し、検証する事を目的とする。
河畔緩衝帯の水質浄化機能を考慮した農業流域における汚濁負荷流送モデルの開発

北海道東部の斜網地域を対象に,土地利用が異なる21流域を対象に,河川周辺の林地が河川窒素濃度に及ぼす影響を検討した.河川周辺の林地面積に加えて,後背地である畑地面積を勘案した指標を新たに定義し,河川窒素濃度との関係を検討したところ,両者の間には負の高い相関が得られた.本地域において土地利用の面から水質保全対策を考える場合,河畔林の幅や面積に加えて,後背地の畑地面積を加味する必要があることが明らかになった.北海道東部の斜網地域を対象に,土地利用が異なる21流域を対象に,河川周辺の林地が河川窒素濃度に及ぼす影響を検討した.河川周辺の林地面積に加えて,後背地である畑地面積を勘案した指標を新たに定義し,河川窒素濃度との関係を検討したところ,両者の間には負の高い相関が得られた.本地域において土地利用の面から水質保全対策を考える場合,河畔林の幅や面積に加えて,後背地の畑地面積を加味する必要があることが明らかになった.北海道東部斜網地域の大規模畑作地帯は,国内を代表する畑作畜産地域であり,我が国の食料生産に重要な役割を担っている.その一方で,生産環境の悪化に伴って,河川・地下水の硝酸汚染や土壌侵食に伴う土砂流亡による水質悪化が顕在化しており,早急な対策が求められている.農業流域における汚濁負荷流出抑制対策の一つに,農地と河川との間に緩衝帯となりうる林地や湿地を保全・復元し,河川への汚濁負荷流出を抑制する方法がある.北海道東部には河畔緩衝帯が現存しており,これらを適切に管理したり,保全・復元することで,水質汚濁が軽減できると考えられる.本研究課題では,北海道東部斜網地域に位置する網走市東部,東藻琴村,小清水町の畑作地域を対象に,河畔環境が異なる複数の小流域河川において水質水文調査を実施し,その結果から,水質浄化機能に必要な河畔緩衝帯の幅を流域レベルで評価するものである.本年度は,大規模畑作地帯に現存する河畔林に着目し,河川周辺の土地利用と河川窒素濃度との関係を検討した.なかでも,流域内の農地面積と河川周辺の林地面積の比と,河川窒素濃度との関係について明らかにした.土地利用が異なる21流域を対象に,8月,9月,10月に河川の水質水文調査を実施した.本年度の研究成果から,河川周辺の林地面積に加えて,後背地である畑地面積を勘案した指標(LU)を新たに定義し,河川窒素濃度との関係を検討したところ,両者の間には負の高い相関が得られた.このことから,本地域において土地利用の面から水質保全対策を考える場合,河畔林の幅や面積に加えて,後背地の畑地面積を加味する必要があることが明らかになった.北海道東北部の斜網地域には,森林を源流とし,農業地帯を貫流してオホーツク海に流入する河川が多数存在する.近年,これらの河川の水質汚濁が顕在化しており,早急な対策が求められている.本年度は,土地利用と河川窒素濃度との関係に着目し,流域内の畑草地と河川周辺の林地の面積比を土地利用指標(Land Use Index: LUI)と定義し,LUIと河川窒素濃度との関係から,河川水質保全に寄与する土地利用のあり方を提言した.北海道東部斜網地域に位置する網走市東部,東藻琴村,小清水町の畑作地域を対象に,河畔環境が異なる複数の小流域河川において水質水文調査を実施した.対象流域は土地利用が異なる21流域であり,2007年8月,9月,10月に河川の水質水文調査を実施した.本年度の研究成果から,河川周辺の林地面積に加えて,後背地である畑地面積を勘案した指標(LU)を新たに定義し,河川窒素濃度との関係を検討したところ,両者の間には負の高い相関が得られた.このことから,本地域において土地利用の面から水質保全対策を考える場合,河畔林の幅や面積に加えて,後背地の畑地面積を加味する必要があることが明らかになった.北海道東部に位置する斜網地域を対象に,土地利用と河川窒素濃度との関係を検討し,河畔緩衝帯が河川水質に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本年度は流域を単位とし,その中に展開する畑草地や森林が密集しているか分散しているかといった土地利用の集塊性に着目し,河川窒素濃度との関係を議論した。対象河川は,北海道斜網地域を流れる農業流域河川であり, 36地点で平水時に水質調査を実施した。対象流域の土地利用は主に畑草地と森林で構成されていることから,この2つを検討対象とした。また,土地利用指標には,一般的に用いられる畑草地面積率に加えて,土地利用の集塊性を表す連結度指数CN(Connections Number),同一土地利用の連結性SC(Spatial Continuity)を用いた。畑草地面積率と河川の硝酸態窒素濃度との間には高い相関が見られたことから,畑草地からの窒素流出が河川の窒素汚濁に影響を及ぼしていることが確認された。また,畑草地のCN及びSCと河川の硝酸態窒素との間には正の相関,森林については負の相関がそれぞれ認められたことから,河川窒素濃度は土地利用の集塊性と同一土地利用の連結性といった集塊性とも関連があることが明らかになった。このことから,従来土地利用指標として用いられた流域内の畑草地面積率に加え,今後は,本年度の研究成果のように,土地利用の配置状況を考慮した河川水質の評価法についてより詳細に検討する必要がある。
線条体障害ラットにおける大脳基底核神経回路網の再構築移植治療に関する実験的研究

ラット線条体障害に伴う大脳基底核機能異常を解析すると共に、線条体内胎仔神経細胞移植による神経回路網の再構築を目的として本研究を行った。その結果、線条体に虚血障害が及んだ後、黒質網状層神経細胞に経シナプス性神経細胞死が生ずること、また、緻密層ドパミン作動性神経細胞において、チロシン水酸化酵素の発現の低下が惹起されることを見い出した。そして、これらの黒質細胞の経シナップス性退行変性はGABA agonistの脳室内持続投与により防止された。さらに、この変性過程にはNMDAレセプターも関与しておりそのantagonistであるMK801の投与にて上記の退行変性は防止された。これらの所見より黒質細胞の経シナップス性神経細胞死を抑制しつつ、胎仔線条体神経細胞をラット線条体虚血巣内に移植したところ、有意に黒質神経細胞の変性は防止され、著名な線条体-黒質路の再構築をみた。これに伴い、移植動物において、薬物行動学的異常の改善が得られた。この実験結果は適切な移植組織に対するtarget neuronが存在することにより、移植治療の効果が上がることを示唆している。
補体の起炎反応を活用した抗腫瘍免疫誘導法の研究

(1)ラットの種特異的補体制御膜因子として発見した5I2抗原の多寡で腫瘍細胞のサブクローンを作成すると5I2抗原発現の高い方が増腫瘍性が強かった。5I2抗原に対するモノクロナル抗(mAb)で腫瘍細胞を処理すると自己補体の反応を許してC3が沈着するようになり、この処理で腫瘍の免疫原性が高まったと考えられた。腫瘍細胞をワクシニアウイルスで処理すると免疫原性が高まるが、このとき5I2抗原の発現低下が認められたので、ウイルス処理による免疫原性増強に補体制御機能の低下が密接に関与していると推察した。マウスでも類似の知見を得た。(2)モルモットの補体制御膜因子であるDAFのcDNAをクローニングし、alternative splicingで多様なisotypesが存在することを発見した。(3)新規に発見したレクチン補体活性化経路の酵素MASPのcDNAから構造特性を明らかにした。腫瘍細胞のレクチン経路活性化も解析した。(4)5I2抗原cDNAのアンチセンスDNAをラット腫瘍細胞にトランスフェクトすることにより、5I2抗原の発現を抑制することができた。(5)マウス補体制御膜因子であるCrryは、ヒトにおけるDAFとMCPの制御作用を併せ持つことを明らかにした。(6)マウスCrryに対するmAbで腫瘍細胞を処理すると自己補体の反応を許容し、C3沈着を起こすようになることを確認した。強い補体反応は起こるが細胞障害には至らずCD59が働く為であると考えられた。この処理をした腫瘍細胞を同系マウスに接種すると腫瘍増殖の抑制が見られた。(7)腫瘍細胞を抗癌剤処理でアポトーシスを誘導すると致死細胞は速やかに貪食排除される。この腫瘍細胞クリアランスに際して、MCP、DAF、CD59(HRF20)などの補体制御膜因子群の激減が起こることを明らかにした。(8)自己補体活性化能を有する分子(アクチベータ-)を同定し、それを恒常的に発現する腫瘍細胞亜株を樹立した。(9)各種抗癌剤処理により補体アクチベ-チ-分子が発現誘導されることを明らかにした。
タワー構造物に発生する特異な空力振動の励振源の可視化

流れの中におかれた非流線形物体においてはカルマン渦が発生し,これが渦励振とよばれる空力振動を励起することが知られている.しかし,タワー状の円柱構造物においては渦励振の発振風速よりも数倍高い風速域においても渦励振と類似の振動現象が発現する.この原因は構造物先端から発生する自由端渦であることが既に示されているが,自由端渦の構造は未解明であった.そこで本研究は自由端渦の空間的構造を明らかにすることを目的として,レーザースリットと水素気泡法を用いた可視化実験を行った.可視化映像をビデオに記録し,自由端渦の3次元構造,および発生周期を分析した.その結果,円柱先端において流れ方向とやや傾斜した軸を有する渦が形成され,しばらく円柱背後に停留した後,後方へ放出される様子が観察された.これが自由端渦であると思われる.従来,円柱先端近傍にはTrailing Vortexとよばれる縦渦が定常的に形成されることが知られている.本研究で観察された自由端渦の構造は,このTrailing Vortexと非常に良く似ていたため,自由端渦はTrailing Vortexがちぎれて後方へ放出されたものであると考察された.塔状円柱構造物においては,渦励振の発生風速よりも数倍高い風速において"エンドセル励振"が発生する.この現象を指摘する研究者はいたものの,その励振源については未解明であった.この励振源を検出するために行った既往の風洞実験結果は,カルマン渦の放出周波数の約1/3程度の周波数を有する渦が円柱先端付近の後流域において発生することを示唆していた.また,この渦がエンドセル励振の励振源であることが解明され,"自由端渦"と名付けられている.本研究においては,自由端渦の空間的構造を調べるために可視化実験を行った.現象を緻密に観察するために,静止水中で円柱をゆっくりとした速度で牽引する方法を採用した.円柱表面からトレーサーを流出させ,円柱背後および上方からレーザースリットを照射して流れを可視化した.円柱の移動に追従するように設置されたビデオカメラを用いて可視化画像を撮影し,画像を分析した.その結果,円柱の中腹からはカルマン渦が周期的に放出されていたが,円柱先端近傍には流れ方向に軸をもつ縦渦が形成され,ちぎれて後方へ放出されることが観察された.これが自由端渦であると思われる.円柱先端に発生する縦渦にTrailing Vortexとよばれる渦があるが,これは放出されず,その場で旋回する性質を有するとされている.現段階においては,自由端渦の実体はTrailing Vortexがちぎれて後方へ放出されたものと推察している.流れの中におかれた非流線形物体においてはカルマン渦が発生し,これが渦励振とよばれる空力振動を励起することが知られている.しかし,タワー状の円柱構造物においては渦励振の発振風速よりも数倍高い風速域においても渦励振と類似の振動現象が発現する.この原因は構造物先端から発生する自由端渦であることが既に示されているが,自由端渦の構造は未解明であった.そこで本研究は自由端渦の空間的構造を明らかにすることを目的として,レーザースリットと水素気泡法を用いた可視化実験を行った.可視化映像をビデオに記録し,自由端渦の3次元構造,および発生周期を分析した.その結果,円柱先端において流れ方向とやや傾斜した軸を有する渦が形成され,しばらく円柱背後に停留した後,後方へ放出される様子が観察された.これが自由端渦であると思われる.従来,円柱先端近傍にはTrailing Vortexとよばれる縦渦が定常的に形成されることが知られている.本研究で観察された自由端渦の構造は,このTrailing Vortexと非常に良く似ていたため,自由端渦はTrailing Vortexがちぎれて後方へ放出されたものであると考察された.
学校改善に関する社会心理学的研究

本研究は,平成8年度から10年度まで三年間にわたり実施してきた.以下に各年度ごとの研究経過を示す。まず初年度は,国内・外の先行研究をレヴューしながら,学校組織研究の社会心理学的アプローチの意義と有用性についていくつかの論文のと著書にまとめた。また学校改善を目的としたある小学校を対象として,そこでの校長と教師のコミュニケーションを取り上げて,改善前と改善後における両者のコミュニケーションの量的・質的変化を実証的に検討した。その結果改善前より改善後において,両者のコミュニケーションがより開かれた生産的なものへと変化していることが明らかになった。次年度は,集団内における葛藤関係とコミュニケーションについて,より詳細に検討するために実験的研究を行った。まず葛藤関係を目標の対立による目標型葛藤と課題の対立による課題志向型葛藤に分類し,成員同士のコミュニケーションを分析した。その結果,葛藤のタイプによっては,集団決定に異なる機能をもたらすことが示唆され,集団における葛藤関係は,ネガティブな影響のみをもたらすものではないことが明らかになった。最終年度は,鹿児島県と大阪府の教師と校長を対象として,学校組織内における影響行動認知に関わる調査研究を実施した。その結果,単に校長のみが突出して影響力を行使するだけでなく,彼らの影響力が教師集団に十分浸透しないと効果が望めないことが明らかになり,校長と教頭も含めた他の教師との日頃の相互作用が極めて重要であることが示唆された。本研究の結果は,平成11年度の日本教育経営学会,日本教育心理学会,日本グループダイナミックス学会において,詳細に報告する予定である。最後に,これまで三年間実施してきた研究成果を研究成果報告書としてまとめた。基盤研究の初年度でもある本年度は第一に、学校組織研究の社会心理学的アプローチの意義について広範な資料収集を行い、文献研究を中心にすすめてきた。まず学校組織研究の社会心理学的アプローチに関する文献収集を行い、これらを発表し(昨年の日本教育経営学会のシンポジウムで話題提供者として発表)、さらにはいくつかの論文((1)渕上克義、学校経営実態の分析技法-社会心理学的調査研究の視点から-教育経営学研究.(2)渕上克義、職場内での教師の人間関係「教師と教育集団の心理」東京:誠信書房.(3)渕上克義、学校組織行動の社会心理学的研究(V)-鹿児島大学教育実践研究紀要)や雑誌((4)渕上克義、お互いのにがて意識を認めあうクラスづくり児童心理3月号東京:金子書房、(5)渕上克義、先生の競争心児童心理10月号東京:金子書房)にまとめた。次にこれらの資料収集に基づいて、(1)ある小学校での、学校改善過程における校長と教師のコミュニケーション内容の調査研究と、(2)組織改善を規定する集団内派閥とリーダー行動の効果について基礎的な実験的研究を行った。これらの研究成果は、次年度の日本教育経営学会と日本グループダイナミックス学会において発表する予定である。次年度は本年度の研究成果に基づいて、まず学校改善の社会心理学的アプローチの実際について、広島大学で開催予定の第39回日本教育心理学会のシンポジウムにおいて、話題提供者として発表する予定である。そして学校組織改善を促進ないしは阻害する要因について社会心理学的に検討する。すなわら学校改善を進めていくための、学校の創造的活動に及ぼす校長のリーダーシップの効果について調査研究を行う。また組織改善を阻害する組織内での派閥の影響について実験的研究を行う。基盤研究の二年目であった本年度は,三つの目的を持って研究を実施してきた。

まず先行研究の文献収集を行い,それらを批判・吟味した上で,これまでほとんどなされてこなかった学校組織研究の社会心理学的アプローチの意義と有用性について発表し(昨年の日本教育心理学会と九州心理学会のシンポジウムで話題提供者として発表),さらにはいくつかの論文((1)渕上克義,学校改善心理学の展開教育心理学年報39.(2)渕上克義,学校改善の社会心理学広島大学学校教育学部いじめ防止教育実践研究紀要2.(3)渕上克義,教師の適性「教育心理学」京都:北大路書房.)にまとめた。第二にこれらの理論的研究と共に,(1)昨年度実施した,ある小学校での学校改善過程にける校長と教師のコミュニケーション内容の研究結果を,(渕上克義,学校改善プロセスにおける校長と教師の相互用分析鹿児島大学教育学部教育実践研究紀要7.)にまとめた。(2)そして昨年度実施した組織改善を規定する集団内派閥とリーダー行動の効果について基礎的な実験を行いそれらの成果を,(渕上克義,集団間の目標葛藤が成員の相互作用に及ぼす影響鹿児島大学教育学部紀要49.)にまとめた。第三に学校改善を進めていくために,学校の有効性な活動と教師同士の協同関係に及ぼす校長のリーダーシップの効果について,教師を対称に調査研究を実施した。さらに非生産的な意見の対立を創造的な意見の対立へと変えるための実験的研究を行った。最終年度は,先述した本年度の研究成果を分析して,第40回日本教育心理学会と第46回日本グループダイナミックス学会において発表し,さらに論文としてまとめる予定である。そして最終的に,これまで3年間にわたって実施してきた研究の成果を「学校改善の社会心理学的研究」として体系的にまとめる予定である。基盤研究の最終年度であった本年度は,三つの目的を持って研究を実施してきた。まず第一に,鹿児島県と大阪府の教師と校長を対象として,学校組織内における影響行動認知に関わる調査研究を実施した。その結果,単に校長のみが突出して影響力を行使するだけでなく,彼らの影響力が教師集団に十分浸透しないと効果が望めないことが明らかになり,校長と教頭も含めた他の教師との日頃の相互作用が極めて重要であることが示唆された。本研究の結果は,平成11年度の日本教育経営学会,日本教育心理学会,日本グループダイナミックス学会において,詳細に報告する予定である。第二は,本年度の研究成果を以下の論文や著書にまとめた。論文((1)渕上克義,学校改善心理学の展開1998年教育心理学年報,39,82-93.(2)渕上克義,最近の社会的パワーとリーダーシップ研究の動向と今後の課題I1998年鹿児島大学教育実践研究紀要,8,39-82.)。著書((1)渕上克義,学級集団「個人と集団理解の社会心理学」京都:ナカニシヤ出版,平成11年4月刊行予定.(2)渕上克義,教師の成長を支える学校組織「シリーズ新しい授業を創る,第五巻授業で成長する教師」東京:ぎょうせい,平成11年7月刊行予定)。第三は,これまで三年間実施してきた研究成果を研究成果報告書としてまとめる。