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リスクコミュニケーションによる食物アレルギー患者の発症リスク軽減に関する調査研究

目的;食物アレルギーの実態調査については、医療機関に来院した患者の原因物質等に関する調査は行われているが、患者側の行動に着目した実態調査や原因食品の販売形態や発症場所、発症時の対処方法に関する調査研究や、患者家族の食品の購買行動に着目した実態調査は充分には行われていない。そこで、これらの実態を明らかにするために、食物アレルギー患者の実態調査を行った。方法;全国的な食物アレルギーの患者会の協力を得て、会員家族1510家族に対して、食物アレルギーの原因食品の形態やその発生場所、対応方法や、アレルギー表示の理解度等について、郵送による「食物アレルギー発症回避のためのアンケート調査」を実施した。結果の概要;食物アレルギー患者がアナフィラキシーを発症した原因食品の販売形態では、「容器包装加工食品」が最も多く、ついで「店頭販売品」(78例、21.0%)、「レストラン(食堂)での食事」(24例(6.5%)となっている。さらに、発症場所と原因となった食品についてのクロス集計では、「自宅」での「容器包装加工食品」や「店頭販売品」による発生が最も多く、ついで、「レストラン(食堂)」での食事、「ファーストフード」の「店頭販売品」の順になっており、その原因となった食品も異なる。今後、これらの販売形態の食品や、場所においても、何らかのアレルギーに関する情報提供が必要と考えられる。患者家族の食品の購入先は、「生協」「スーパー」、「自然食品店」の順である。99%の家族では、食品購入時に表示を確認している。「可能性表示」がなされた場合には、原材料に含まれているものと解釈され、購入を回避する可能性があると推察された。患者家族は、表示内容からその商品中に含まれる食物抗原量を推定し、商品を選択しているが、その情報提供の機会や内容は十分ではないと考えており、今後、インターネットの活用など、表示以外の方法を用いて、より詳細な原材料等の情報提供を必要としている。今回、食物アレルギーの患者さんが食品による健康危害(食物アレルギー)の発生を防止する観点から、アレルギー物質を含む食品の表示や情報提供について、その問題点や課題を把握するために、食物アレルギー患者の方々のご協力を頂き、「食物アレルギー発症のためのアンケート調査」を実施したところ、延べ878家族、1403名の協力が得られた。その主な結果は次の通りである。アンケート回答者の内、アナフィラキシー経験者は約34.5%を占めた。また、食物アレルギーの原因物質については、卵(76%)が最も多く、ついで乳(60%)・小麦(38%)・落花生(25%)・そば(24%)の順で多くなっているが、ゴマ・米についても、表示を奨励されている原因物質と同等の発生頻度を示していた。更に、アナフィラキシーに関しては、その発生場所が、自宅(60%)・ファーストフード(17.4%)・訪問先(5.8%)・レストラン(4.3%)・学校(3.5%)の順となり、学校よりも食事頻度の少ないファーストフードにおいて値が高かった点が注目される。一方、アレルギー表示制度に関しては、その存在を回答者のほとんど(93.3%)が知っていたが、その具体的な読み方については、約半数の人達において理解が不十分であった。このことは、アレルギー表示は、購入時の食品選択を容易にしたが、その反面、表記方法に問題があることも明らかとなった。

これらの結果を受け、平成16年度は、実際に現在販売されている「ファーストフード店」や「対面販売」における食品に、アレルギー表示義務のある5品目がどの程度含まれているかを、市場に出回っている商品を任意抽出し、検知法で確認すると共に、情報提供のあり方について検討する予定である。また、これと併せて、食物アレルギーに関しての情報収集手段として専用窓口の設置や、学校における教育の必要性など、食物アレルギーをもっと広く周知させることが求められるよう、今後研究を深める必要がある。目的;食物アレルギーの実態調査については、医療機関に来院した患者の原因物質等に関する調査は行われているが、患者側の行動に着目した実態調査や原因食品の販売形態や発症場所、発症時の対処方法に関する調査研究や、患者家族の食品の購買行動に着目した実態調査は充分には行われていない。そこで、これらの実態を明らかにするために、食物アレルギー患者の実態調査を行った。方法;全国的な食物アレルギーの患者会の協力を得て、会員家族1510家族に対して、食物アレルギーの原因食品の形態やその発生場所、対応方法や、アレルギー表示の理解度等について、郵送による「食物アレルギー発症回避のためのアンケート調査」を実施した。結果の概要;食物アレルギー患者がアナフィラキシーを発症した原因食品の販売形態では、「容器包装加工食品」が最も多く、ついで「店頭販売品」(78例、21.0%)、「レストラン(食堂)での食事」(24例(6.5%)となっている。さらに、発症場所と原因となった食品についてのクロス集計では、「自宅」での「容器包装加工食品」や「店頭販売品」による発生が最も多く、ついで、「レストラン(食堂)」での食事、「ファーストフード」の「店頭販売品」の順になっており、その原因となった食品も異なる。今後、これらの販売形態の食品や、場所においても、何らかのアレルギーに関する情報提供が必要と考えられる。患者家族の食品の購入先は、「生協」「スーパー」、「自然食品店」の順である。99%の家族では、食品購入時に表示を確認している。「可能性表示」がなされた場合には、原材料に含まれているものと解釈され、購入を回避する可能性があると推察された。患者家族は、表示内容からその商品中に含まれる食物抗原量を推定し、商品を選択しているが、その情報提供の機会や内容は十分ではないと考えており、今後、インターネットの活用など、表示以外の方法を用いて、より詳細な原材料等の情報提供を必要としている。
イナミドのヨード環化反応

イナミドは電子豊富なアルキンであることから、求電子剤に対して高い反応性を示すだけでなく、そのアミド部位を光学活性体とすることで不斉反応へと展開できる有望な合成素子である。私は、イナミドを基質とするヨード環化反応を精査した結果、ベンゾフラン合成はわずか3秒で完結することを見出した。またホモプロパルギルヒドラジドを基質とした場合、通常のアルキンでは進行しない6-endo環化反応がイナミドでは進行することを明らかにした。更にキラルなイナミドを用いたヨード環化反応についても検討し、光学活性なスピロ環や三環性骨格の構築にも成功した。イナミドは電子豊富なアルキンであることから、求電子剤に対して高い反応性を示すだけでなく、そのアミド部位を光学活性体とすることでジアステレオ選択的な反応へと展開できる有望な合成素子である。しかし、イナミドを基質とした求電子的閉環反応の例は未だ限られている。私は環境低負荷型反応の開発の一環としてヨウ素試薬を用いた求電子的閉環反応、言わばヨード環化反応について検討を行ってきた。本事業ではイナミドを基質としたヨード環化反応について精査することを目的として研究を行った。我々が既に報告したヨード環化反応を用いたベンゾフラン合成法(Org. Lett. 2008)をモデルとして通常のアルキンとイナミドの反応性を比較したところ、より温和な条件でもイナミドではわずか3秒で反応が完結することを見出した。(第39回反応と合成の進歩シンポジウム、1P-32)。またホモプロパルギルヒドラジドをヨード環化反応の基質とした場合、通常のアルキンでは環化体を得るに至らなかったのに対してイナミドとすると中程度の収率で6-endo環化体であるジヒドロピリダジン類が得られることを明らかにした(日本薬学会第134年会、29pmM-195)。これらの結果はイナミドの高反応性を支持する結果と言える。またキラルなイナミドを用いたヨード環化反応についても検討し、脱芳香化を伴うジアステレオ選択的な環化反応とDiels-Alder反応の連続反応による光学活性なスピロ環構築法(第39回反応と合成の進歩シンポジウム、1P-32)や、ポリエン環化反応による三環性骨格構築(第63回日本薬学会近畿支部総会・大会、P2-67)にも成功した。イナミドは電子豊富なアルキンとしてその特異な反応に近年注目が集まっているが、イナミドを基質とする求電子的環化反応についてはあまり報告例がない。今回私は、環境への負荷が低いヨウ素試薬を用いたイナミドの求電子的環化反応について系統的に精査し、一般的な複素環合成法として確立することを目的として研究に着手した。環化前駆体であるイナミド類は文献既知の手法により合成可能であることを確認した。通常のアルキンとイナミドとではどのような反応性の違いが見られるのかについて、当研究室で見出したベンゾフラン合成法(Org. Lett. 2008, 10, 4967.)をモデルとして比較検討した結果、通常のアルキンを基質とした場合では反応の完結に24時間要していたにも拘らず、イナミドに置き換えることで3秒以内に反応が終結し高収率で目的のベンゾフランが得られることを見出した(日本薬学会第133年会、28amA-621S)。またヒドラジドを求核種とするヨード環化反応を別のモデル反応とした場合においては、通常のアルキンを基質とすると5員環形成は可能であるが(Org. Lett. 2010, 12, 3506.)6員環構築には不向きであったのに対し、イナミドに置き換えることにより6員環であるピリダジン類の構築が可能となることを明らかとした。以上の知見はイナミドの高反応性を支持する結果として捉えることができる。さらにイナミドの特長として、アミド部に不斉補助基を導入できる利点がある。そこで光学活性イナミドを基質として、我々が見出したスピロ環合成法(Synlett 2010, 203.)を実施した結果、所望のスピロ化合物が単一のジアステレオマーとして得られることを見出した(第62回日本薬学会近畿支部総会・大会、有-P-AM-08)。

我々が既に報告したヨード環化反応を用いたベンゾフラン合成法(Org. Lett. 2008)をモデルとして通常のアルキンとイナミドの反応性を比較したところ、より温和な条件でもイナミドではわずか3秒で反応が完結することを見出した(J. Org. Chem. 2014)。またホモプロパルギルヒドラジドをヨード環化反応の基質とした場合、通常のアルキンでは環化体を得るに至らなかったのに対してイナミドとすると中程度の収率で6-endo環化体であるジヒドロピリダジン類が得られることを明らかにした(日本薬学会第134年会、29pmM-195)。これらの結果はイナミドの高反応性を支持する結果と言える。またキラルなイナミドを用いたヨード環化反応についても検討し、脱芳香化を伴うジアステレオ選択的な環化反応とDiels-Alder反応の連続反応による光学活性なスピロ環構築法(第39回反応と合成の進歩シンポジウム、1P-32)や、ポリエン環化反応による三環性骨格構築(第63回日本薬学会近畿支部総会・大会、P2-67)にも成功した。有機化学当初の研究計画調書のとおり実施できている。計画外であったポリエン環化反応への応用についても実施できたことから、当初期待した通りの結果を得ていると判断した。当初の研究計画調書のとおり実施できている。一部、平成25年度の研究計画分を実施しており、当初期待した通りの結果を得ている。上記反応の基質一般性については概ね完了しているので、計画のとおり現在は天然物合成への応用について検討中である。先の研究実績の概要で述べたベンゾフラン及びピリダジン類合成法については、基質一般性について更に検討する予定である。また光学活性スピロ環合成法については、現在天然物合成への応用について検討中である。研究成果がある程度纏まってきているため、学会発表による情報公開の機会を設けたいことから旅費を計上する予定である。その他は物品費やサンプル整理のための謝金に当てたいと考えている。
都市上海の経済発展と社会構造の変動

上海社会は開港を契機として変動しはじめ、その後も国際・国内貿易の膨張、繊維等の軽工業の発展、銭荘と銀行による金融の拡大等に多大な影響を受け続けた。そこで第一に明らかにしようとした課題は、こうした経済発展を基盤とする「紳商」たちの都市の主体としての成長であり、彼らの地方政治への参与である。20世紀初頭には、「紳商」たちは華界市政の主体として活動し始めたが、彼らはさらに省政に関心を示し、当時設置の計画が進められていた諮議局の章程制定に参画した。最終的には実現しなかったとはいえ、彼らは諮議局章程案の起草を通して、省政をめぐる立法機関のみならず、行政機関においても優位に立とうとしたのである。第二に明らかにしようとした課題は、徴税をめぐる中央政府と上海商人との拮抗関係である。釐金の徴収は実態的には同業商人たちによる請負納税に依存していた。とりわけ上海では、清末以来、「認捐」と称される請負納税が盛んに行われていた。中華民国が成立すると、中央政府では釐金の直接徴税を実現しようと試み始めた。しかしこの都市社会を直接掌握しようとする北京政府の試みは、やがて放棄されることになった。その理由は、徴税コストに見合った税収入が確保できないことに加えて、租界の中国商人への課税が困難だったことにあった。第三に明らかにしようとした課題は、社会構造の変動を基盤とする都市ナショナリズムの形成である。経済の発展にともなって、上海では商工業者や「紳商」、それに若い知識人たちが出現したほか、就業機会を求める人口が江北から大量に流入するようになった。この膨張する都市住民の社会意識や政治意識に強い影響を与えたのが、新聞である。中華人民共和国の成立前夜、米ソ対立と国民党と共産党の競合という国内外の政治的緊張の中で、都市上海ではマスメディアを媒介とするナショナリズムが高揚した。19世紀末から20世紀初頭の上海は、中国の総貿易額の50パーセント前後を締め続けたが、この外国貿易の増加に刺激を受けて、商工業や金融業が発達しはじめた。こうした状況は、郷紳たちを経済活動に引き付ける一方で、商人たちの社会的地位の上昇をもたらした。この結果、上海のような大都市においては、紳商と称されるような人々が一つの階層を形成するようになった。開港にともなって設置された租界の拡大は、欧米の異文化を上海社会にもたらすことにもなった。上海の都市域には商業や金融業のための高層建築だけではなく、洋風の住宅も出現した。租界行政制度のみならず、こうした異文化に同調して行ったのは紳商層であった。しかし同時に、彼らはこの時期のナショナリズムの担い手でもあり、弱体な中央政府に対して地方政治組織の近代的革新と、自らの政治参加を推進して行った。まず紳商層は、上海の都市域における自治に着手した。具体的には上海城内と南市を対象とする自治組織を創設したが、そこには近代的行政制度を導入することで租界に対抗しようとする意図があった。紳商たちは、さらに県政や省政への参加も追及するようになった。以上のような背景もあって、中華民国は独立を宣言した各省のルーズな連合体として出発せざるをえなかった。中華民国の歴代の中央政府は、このルーズな連合の集権的な統合への再編成を追求したが、なかでも近代的財政システムの確立が重要な課題となった。この近代的財政システムの確立という点に関して、北京政府時期に最も具体的な施策を試みたが衰世凱政権であった。

上海における19世紀末から20世紀初頭にかけての外国貿易の膨張と、それを契機とする国内商工業の発達は郷紳たちを経済活動に引き付ける一方で、商人たちの社会的地位の上昇をもたらした。この結果、上海のような大都市においては、紳商と称されるような人々が一つの階層を形成するようになり、彼らは同業団体の指導者として活動するとともに、地方政治へ関与するようになった。彼ら紳商たちは、上海社会に浸透した欧米の異文化に同調する一方で、地方の行政や財政への関与を深めていった。20世紀に入って、清朝は立憲政体の採用を決定し行政制度改革に乗り出した。行政制度改革は中央のみならず、地方においても進められたが、なかでも重要な課題となったのは合議的行政組織の編成と議会組織の導入であった。省政をめぐる議会組織として導入が試みられたのが諮議局であるが、この諮議局の設置方針が提示されると、上海の紳商たちは議員の選挙規則等の制定に積極的に関与した。上海城廂内外総工程局の設置によってすでに市政の運営を担っていた紳商たちは、さらに省政への制度的参与を追求し始めたのであるが、このことは地方官僚との摩擦の要因にもなった。19世紀末から20世紀初頭にかけて、地方財政の税源として重要であり、商工業とも関連が深かったのが釐金である。この釐金については、とくに上海を含む江蘇省では清末から同業の商人による請負徴収が事実上広がっていた。中華民国の成立以後、省政府は徴税コスト削減と安定した徴収への期待から請負徴収制度(認捐制度)を積極的に拡充していったが、この制度は納税額の削減という摩擦要因としても作用することになった。上海社会は開港を契機として変動しはじめ、その後も国際・国内貿易の膨張、繊維等の軽工業の発展、銭荘と銀行による金融の拡大等に多大な影響を受け続けた。そこで第一に明らかにしようとした課題は、こうした経済発展を基盤とする「紳商」たちの都市の主体としての成長であり、彼らの地方政治への参与である。20世紀初頭には、「紳商」たちは華界市政の主体として活動し始めたが、彼らはさらに省政に関心を示し、当時設置の計画が進められていた諮議局の章程制定に参画した。最終的には実現しなかったとはいえ、彼らは諮議局章程案の起草を通して、省政をめぐる立法機関のみならず、行政機関においても優位に立とうとしたのである。第二に明らかにしようとした課題は、徴税をめぐる中央政府と上海商人との拮抗関係である。釐金の徴収は実態的には同業商人たちによる請負納税に依存していた。とりわけ上海では、清末以来、「認捐」と称される請負納税が盛んに行われていた。中華民国が成立すると、中央政府では釐金の直接徴税を実現しようと試み始めた。しかしこの都市社会を直接掌握しようとする北京政府の試みは、やがて放棄されることになった。その理由は、徴税コストに見合った税収入が確保できないことに加えて、租界の中国商人への課税が困難だったことにあった。第三に明らかにしようとした課題は、社会構造の変動を基盤とする都市ナショナリズムの形成である。経済の発展にともなって、上海では商工業者や「紳商」、それに若い知識人たちが出現したほか、就業機会を求める人口が江北から大量に流入するようになった。この膨張する都市住民の社会意識や政治意識に強い影響を与えたのが、新聞である。
浮遊液滴の回転振動特性と内部・外部流動に関する研究

結晶製造及び物性測定に用いる浮遊液滴技術の中心課題である回転振動液滴の挙動を明らかにするため、数値シミュレーションにより液滴内外の流れ場を検討し、液滴の振動振幅と回転数の最適な組み合わせによって、精度の高い表面張力測定が可能であることを示した。また、液滴表面から放射状の流れが発生すること、液滴周囲に大きな定常渦流れが現れること、液滴近傍に薄い流れの層が形成されること等を明らかにした。本研究課題では、結晶製造及び物性測定に用いる浮遊液滴技術の中心課題である回転振動液滴の挙動を明らかにするため、液滴内外の巨視的な流れ場を、スケールの異なる2種類の数値シミュレーションにより検討する。21年度は、流体の運動方程式であるナビエストークス方程式と液滴表面の運動方程式を同時に解くことによる巨視的な数値シミュレーションによって、流れ場と液滴の基本的な回転振動特性の検討を行った。まず、表面張力測定に必要な振動周波数に及ぼす振動振幅と回転の影響を調べ、振幅の大きさと回転数の最適な組み合わせによって、精度の高い表面張力測定が可能であることを示した。また、液滴の粘性等の物性値が回転振動特性に及ぼす影響を定量化した。さらに、より高精度のシミュレーションを行うために、液滴表面位置の数値解法について検討し、振動周波数を正確に計算するためには、液滴の質量保存を厳密に保つ必要があることを明確にした。シミュレーショシ環境については、まず、条件の異なる多数のシミュレーション結果を効率的に理解するため、結果の可視化、動画化等のデータ処理環境を整備し、シミュレーションプログラムの出力形式の最適化を行った。また、シミュレーションプログラムにおける処理の効率化、並びに並列化の検討を進めた。きらに、上り現実的な条件においてシミュレーションを行うために、浮遊液滴の制御に必要な音響力等の外力場を模擬する手法についての検討を行った。22年度は、巨視的な数値シミュレーションを行うために開発してきた、ナビエストークス方程式をレベルセット法により解くシミュレーションコードにおいて、液滴の質量保存のために付加的に使用する方程式の効果を明瞭にし、パラメータの最適化を行った。これにより、本シミュレーション手法を、液滴挙動の定量的評価を確実なものにする精度の高い解析法として確立した。次に、浮遊液滴を制御するために印加する音響力の影響を明らかにするため、開発したコードに、液滴を含む計算領域全体の圧力場の振動と圧縮性の効果を模擬できるような解析機能を追加した。ここでは、基礎方程式の対流項に振動する座標速度を導入し、また、圧力変化に応じた密度変動を考慮するためのコードの改造と検証計算を行った。これにより、音響場においては、液滴周囲に、液滴表面から圧力の振動方向へ向かう放射状の流れが発生することが明らかになり、既存の実験結果を再現することが可能となった。また、振動圧力場において浮遊液滴周囲に誘起される流れは、静止圧力場において、強制的に振動させた液滴周囲に形成される流れ場と類似したものとなることが分かった。さらに、振動圧力場内においては、液滴は定在波の節の方向へ移動し、安定にとどまることが明らかになった。23年度は、巨視的なレベルの数値シミュレーションのために開発整備を行ってきた非圧縮性ナビエストークス方程式に基づくシミュレーションコードを用いて、液滴表面近傍の微視的な流れを再現するために開始した詳細な計算格子を用いたシミュレーションを継続して実施した。ここでは、液滴に作用する振動圧力場を、計算格子自体の振動及び擬似的な圧縮性による微小密度変化により模擬するものとしており、流体の運動方程式及び液滴表面位置の移流方程式の対流項に振動する座標速度を導入するとともに、圧力変動に対応する密度変化を考慮している。振動圧力場内の液滴表面に誘起される流れ場について、物性および振動条件は既存の実験条件を模擬しているため、計算格子やタイムステップが計算結果に及ぼす影響を検討した。これにより、計算領域の大きさが異なる場合でも液滴周囲に大きな定常渦流れが現れること、液滴表面近傍には渦流れと異なる表面流れが形成されること等を確認した。これらの結果により、巨視的なシミュレーションモデルを用いても、ナビエストークス方程式が成立する連続領域であれば、微視的な流れ場の再現が可能であることが明らかになった。さらに、ナビエストークス方程式よりも微視的なレベルの数値シミュレーションを実施するため、分子運動論かち導かれたボルツマン方程式に基づくシミュレーションプログラムの開発に着手した。気相と液相の密度差があまり大きくはない仮想的な条件においてではあるが、試験計算を実施し、基本的な液滴振動は模擬できることを確認した。

本研究課題では、結晶製造及び物性測定に用いる浮遊液滴技術の中心課題である回転振動液滴の挙動を明らかにするため、液滴内外の巨視的な流れ場を、スケールの異なる2種類の数値シミュレーションにより検討する。24年度は、巨視的なスケールの数値シミュレーションのために開発を進めてきたナビエストークス方程式に基づくシミュレーションコードを用いて、振動圧力場において液滴内外に誘起される界面近傍の流れを再現するためのシミュレーションを継続して実施した。液滴に作用する振動圧力場は、計算領域全体の振動により模擬し、流体の運動方程式及び液滴表面位置の移流方程式に振動する座標速度を導入した。また、擬似的な圧縮性を導入し、圧力変動に対応する密度変化を考慮した。256台の並列計算機により、圧力変動に起因する液滴内外の流れ場の過渡現象を詳細に検討し、振動的な表面流れの発生とそのメカニズムを明らかにした。また、平均的な流れ場に発生する渦構造を検討し、液滴上下及び側面に二つの定常渦が形成されることを示した。上下の渦については振動圧力場におかれた円形物体の周りに発生する音響流に起因するものと同一のものであり、計算領域を上下に拡大するとそれに応じて渦中心の位置が移動することが確認された。側面の渦は、液滴表面近傍に形成されると理論的に予測されているものの、これまで実験では確認されていない渦に対応するものである可能性を示した。また、ナビエストークス方程式よりも微視的なスケールの数値シミュレーションを実施するため、分子運動論から導かれたボルツマン方程式に基づくシミュレーションプログラムの開発整備を進め、液滴の形状振動に対する、流体物性および計算パラメータの影響等を明らかにした。形状振動の振動数、振幅の減衰等について、巨視的なスケールのシミュレーションと比較検討を行い、定性的に等価な結果が得られることを示した。当初の予定通り、振動圧力場における液滴外部流れ場の特性を明確にし、巨視的なシミュレーションモデルの微視的な流れ場への適用性について明らかにすることができた。また、微視的シミュレーションのためのプログラム開発に着手し、試験計算を実施する段階に至った。24年度が最終年度であるため、記入しない。巨視的なレベルの数値シミュレーションのために開発整備を行ってきた非圧縮性ナビエストークス方程式に基づくシミュレーションコードを用いて、振動圧力場における液滴外部流れの特性を明らかにするための検討を継続する。また、ナビエストークス方程式よりも微視的なレベルの数値シミュレーションを行うために、分子運動論から導かれたボルツマン方程式に基づくシミュレーションプログラムの開発整備を継続して進め、巨視的なシミュレーション結果との比較をめざす。
主体的・対話的で深い学びを促す美術史学習モデルの開発

○研究目的高等学校美術科の美術史学習において生徒の主体的・対話的で深い学びを促し、これからの新しい時代に必要となる資質・能力を育成する汎用的な学習モデルを開発することを目的とした。○研究方法主体的・対話的で深い学びを促す美術史学習モデルを、1対話による意味生成的な美術鑑賞、2知識構成型ジグソー法の2つの理念を用いて開発・実践し、授業評価によりその有効性を検証した。また、学習モデルで用いる鑑賞作品を時代・様式ごとに選定、掲示資料・アートカード等の授業用資料(教材等)を作成し、授業活用を通して有効性を検証した。○研究成果思考力・判断力・表現力を身に付ける鑑賞学習の過程を1事実確認、2真実発見、3意味付与、4価値形成の4段階に設定の上、講義機軸から主体的・対話的で深い学び(アクティブ・ラーニング)機軸への授業形式変更、思考ツール活用型ワークシートによる生徒の学びの「見える化」、学校図書館等を活用した協働的な探求学習、地元寺院・美術館との連携による実作品を活用した鑑賞学習、学びを人生や社会に活用する設定での応用課題等を実施した。その結果、メタ認知能力、コミュニケーション能力、作品鑑賞・評論力、言語表現力等が高まり、生徒自身が美術史学習における思考力・判断力・表現力の向上を実感することができた。また、生徒が美術史を生活や人生に関連づけて思考するようになり、美術鑑賞と表現を関連付けた上で、美術について自ら深く探求する姿勢を喚起する結果につながっていった。美術鑑賞の学習過程4段階は、授業時に黒板掲示すると同時にワークシート内に記載して生徒の自己評価に活用することで、指導と評価の一体化につながっていった。これらの実践を、美術史の文脈に合わせる形でカリキュラムに組み込み計画的に実施することで、主体的・対話的で深い学びを促す美術史学習の汎用的なモデルとして有効に活用できると考えられる。
発生早期の鳥類の頚髄に起こる運動神経細胞死に関する実験発生学的研究

本研究では、孵卵4-5日のニワトリ胚頚髄の前角に大量に起こる神経細胞死について以下のようなことを行った。(1)標的の量を増やすことによって細胞死を食い止めることが出来るか検討した。(2)既知の栄養因子等の生理活性物質の影響を明かにする。特にこれまでその受容体の存在が運動神経細胞において確認されているアクチビンやレチノイン酸の影響を調べた。(3)体液性因子によって細胞死の開始時期が影響を受けるかどうかを明かにした。(1)標的の量による調節孵卵2日のニワトリ胚の頚髄を上肢レベルに移植すること(標的量の増加)を行ない、孵卵4.5日(st.24)で固定し変性細胞の数を計数してコントロールと比べた。その結果、移植された頚髄の前角において神経細胞死がおこっており、コントロールと有意な差がなかった。これは標的量を増やしても細胞死を食い止めることが出来ないことを示す。(2)孵卵3日半の胚にアクチビンやレチノイン酸を全身的または局所的に投与して影響を調べたが、どちらも有意の変化が見られなかった。今後さらに投与量や投与時期について検討する余地があるものと思われる。体液性因子の影響ウズラはニワトリに比べ細胞死の開始が約半日早いことを利用して。孵卵1.5・2日でニワトリ-ウズラ間で相互に頚髄の移植を行い、移植片のなかでの細胞死の開始時期をコントロールと比べた。この結果細胞死の開始時期は移植片側が本来持っているスケジュールにしたがって開始されていた。このことは細胞死の開始を決める要因は宿主側の要因(例えば循環性の因子の消長など)によるものではなく細胞が本来持っている時間に従って細胞死が始まることを示唆するものである。以上の結果は、鳥類の頚髄に早期に起る神経細胞死は、他の細胞との相互作用の結果で起る細胞死ではなく、細胞が本来持つプログラムによって強固に運命づけられた細胞死であることを示唆する。
超濃厚系における精密にサイズ制御された単分散金属ナノ粒子合成法の開発

本研究は、超濃厚系における精密にサイズ制御された単分散金属ナノ粒子合成法の開発を目指すものである。初年度である本年度は、微粒子合成に関する知見の蓄積が多いα-オキシ水酸化鉄(ゲーサイト)およびγ-オキシ水酸化鉄(レピドクロサイト)、マグネタイト等の鉄系の材料をターゲットとした。本研究では、合成系の濃厚化を達成するために粒子前駆体に固体を用いることが特徴のひとつであるが、酸化鉄系においては中間酸化生成物であるgreen rustを出発物質として用いた。本年度は、以下の技術要素の開発・研究を行った。(1)微粒子構造制御法の確立:酸化機構について、酸化反応および生成物の構造に対する、酸素分圧、pH、酸化還元電位、共存イオンの影響を反応速度論的見地から系統的に検討した。精密な酸素分圧制御下でgreen rustを酸化した場合、分圧が低い場合にはゲーサイトのみが、分圧が高いほど反応速度は速く、また、レピドクロサイトの生成が促進された。アニオンのナトリウム塩を添加した場合、酸素供給の条件が同じでも、存在しない場合に比べて全反応速度が速くなった。一方、アニオンを添加した場合でも、酸素分圧が極めて低い場合には、γ-オキシ水酸化鉄はほとんど生成しないことから、アニオンの存在は、直接的にレピドクロサイトの生成を促進するものではないことが分かった。アニオンの影響は、Fe(II)からFe(III)への酸化および結晶化の過程においては、反応を促進する形で発現していることを示しており、最終的に生成するオキシ水酸化鉄の構造は、酸化反応速度により強く依存し、これらの制御により生成物の構造を制御できる可能性を示した。(2)新たな鉄系微粒子合成系の構築:(1)の知見を基に、固体を出発物質とした液相系における微粒子合成法の初期的検討を行い、比較的粒度分布の狭いマグネタイト粒子が得られた。
チキソトロピーゲルによる環境汚染物質の目視計測に関する研究

チキソトロピーゲルを用いた金属イオンの新しい抽出--目視計測法を開発した。この機能性ゲルは抽出操作前後は固体状態であるが,抽出時に振動が加わると液体状態となる相変化を示す。すなわち,抽出時は液液抽出系となって抽出効率の高い形態をとり,抽出後は固液系となって相分離に適した形態を生じる。従って,液液抽出系と固液抽出系の両者の特徴を合わせ持つこれまでにない発想に基づく新規抽出法と成り得る。さらに,水試料中の金属イオンをこの機能性ゲルにより簡易迅速に抽出し,ゲル相の色彩変化に基づく目視計測法を開発した。本法は測定場を選ばず,且つ特殊な技術も必要とせず,短時間に高選択的に目的成分の濃度を把握する計測法となる。本研究では次の3つの成果が得られた。(1)水中の鉄(II,III)イオンの簡易迅速な目視計測法の開発(2)水中の銅(I、II)イオンの簡易迅速な目視計測法の開発(3)銅(I、II)イオンの2段階目視計測法の開発その結果,銅(I、II)イオンに関しては,濃度に応じて無色→薄黄色→橙色→赤色に色彩応答するチキソトロピーゲルによる計測法が確立された。一方,鉄(II,III)イオンに関しては,無色→薄橙色→赤色に色彩応答するゲルが構築できた。さらに銅(I、II)イオンに関しては,2ステップ計測法として,2度の抽出を行い,2度目の抽出においてゲルが発色しなかった場合には基準値以下、発色した場合は基準値以上であると判断でき、その色強度から濃度を知ることができた。さらに,このチキソトロピーゲルという機能性ゲルを抽出技術に活用することで,従来の液液抽出と固液抽出の両者のメリットを併せ持つこれまでにない新しい理念に基づく抽出技術を構築することができ,今後種々の分野で利用され発展していくことが期待される。N-ラウロイル-L-グルタミン酸-α,γ-ジブチルアミド、ο-ジクロロベンゼン及びキレート試薬からなる機能性チキソトロピーゲルを調製した。得られたゲルを抽出発色媒体とした環境水中の銅(II)イオン、鉄(III)イオンに対して、人の色覚に基づく目視計測法を開発した。その結果、次の2つの成果が得られた。1、銅(II)イオンの目視計測銅イオンの目視計測では、キレート試薬にバソクプロインを用いることで、銅(II)イオン濃度の増加に伴ってチキソトロピーゲルが無色から赤橙色に変色した。この色彩を目視で検量用標準色と比較することで、環境水中の1500mMの濃度の銅イオンが簡易迅速に定量できることを見いだした。定量値の再現性のバラツキは、相対標準偏差で1.53.9%と良好であった。また、他の共存金属イオンによる定量値への影響はまったく見られなかった。2、鉄(III)イオンの目視計測チキソトロピーゲルにバソフェナントロリンを添加することで、鉄(III)イオン濃度に応じて無色から赤色に色彩変化するゲルが調製された。定量濃度範囲は、銅イオンの場合と同様であった。

また定量値のバラツキも2.02.6%程度であり、他の共存イオンの影響は見られず、高い選択性を持っていることもわかった。本法のチキソトロピーゲルを抽出分離システムに応用することにより、化学物質の抽出時には液液抽出系、抽出操作前後では固液系となることから、目的物質の高い抽出効率と迅速な相分離が両立した新しい抽出システムになりうることが明らかとなった。さらに分析時には試料水をゲルに加え1分間振とうして遠心分離するのみのシンプルテクノロジーを基本とした特殊な分析技術を要しない簡易迅速な金属イオンの定量法となることが確認された。振動応答性チキソトロピーゲル(N-ラウロイル-L-グルタミン酸-α,γ-ジブチルアミド)を用いた水中の全銅(I、II)イオン、全鉄(II、III)イオンの目視計測法について検討を行ってきた。前年度において、バソクプロイン含有ゲルを抽出発色媒体とすることで環境水中の銅イオンが計測でき、一方、バソフェナントロリンを用いることで鉄イオンを目視計測する方法を確立することができた。ただし、環境基準濃度付近の試料に対してゲルの色強度から濃度を算出する場合、色の僅かな変化を的確に目視で計測することは熟練者以外の測定者にとっては難しいことがわかった。またゲルの色強度は比較的低い(薄い)方が視覚的に判断しやすいこともわかった。そのため、ゲルの色強度は高くならない範囲で、試料が基準値を超えているか否かを迅速に判断できる手法を新たに確立する必要が生じた。そこで本法の計測法を改良し、2段階目視計測法を考案した。初回のゲルによる目視計測で基準値を超えているか否かを判断し、もし基準値以上であれば初回で抽出後の試料水を別のゲルにより抽出し、その色強度から濃度を測定する方法を検討した。今回、この試みとして全銅イオンについて検討した。初回の抽出では、排水基準値(47μM)の銅イオンが抽出されるのに必要なモル数(銅イオンの2倍モル)のバソクプロインをゲルに予め加えた。初回の抽出でゲルは銅イオン濃度に応じて薄黄色橙色に変色した。さらに抽出後の水溶液を2つ目のゲルに加えて振とうし目視計測した。このとき無色であれば基準値を超えていないことになる。着色した場合はそのゲルの色強度を基に、色強度-銅イオン濃度の関係より濃度が求められる。従って、初回の抽出で明らかに色強度が低い場合、基準値以内であることが迅速に判断でき2度目の抽出は不要となる。基準値以上の場合、2度目の抽出を行うことで濃度が定量可能である。試料水中の銅イオンの簡易かつ迅速な定量法として、銅(I)イオンと橙色の錯体を形成するバソクプロインを含有したチキソトロピーゲルを作製し、このゲルを抽出及び発色媒体とした試料溶液中の銅イオンの目視計測法について検討を行った。これまで1段階目視計測(平成14年度)、2段階目視計測(平成15年度)を開発し、特に前年度では、より明白に排水基準値付近の銅イオンの目視計測を目指して、初回のチキソトロピーゲルにより抽出を行った後のゲルの色彩から目視で銅イオン濃度を知ることができ、2段階目の抽出でゲル相が着色しない場合には排水基準値以下であることが識別できる方法を見出した。そこで本年度は、この2段階目視計測法を確立すべく、より詳細に検討を加え、実試料の分析に対応できるよう諸検討を加え計測法の総括を行った。ゲルにあらかじめバソクプロインを初回の抽出で排水基準値47μM濃度の銅イオンがゲル相に抽出されるのに必要なモル数を添加することで、2度目の抽出においてゲルが発色しなかった場合には基準値以下、発逢した場合は基準値以上であると判断でき、その色強度から濃度を知ることができる。
脳リズムによる、人-人、人-ロボット対話時の「適切な間(ま)」の評価

ロボットに思いやりを感じさせるコミュニケーション力を求めるために、本研究では、人間同士の対話における「適切な間(ま)」の原理的な理解と、それを参考にしたロボットの対話リズム構築、を目的とした。特に脳波を用いた同期現象に注目して、人と人、人とロボットの対話リズム、その2被験者より同時に得られた脳波リズムの関係性を明らかにすることを目指し、交互にアルファベットを発声し合う交互発話課題を行った。ロボットはPoCoBotを使用した。第1に、人とロボットの対話コミュニケーションはアンケート(主観的感情)、発話間隔、脳波リズムについて大きく異なることが示された。人間同士の実験で主観的感情は快適さが高く、発話間隔は同期しやすく、脳波は側頭連合野の低周波のリズム(シータ波およびアルファ波)が同期する結果を示した。第2に音声の異なるロボットを用いて対話コミュニケーションを行った結果、電子音を発するロボットに比べ、被験者自身の声に近い音声を発するロボットの方がより人間に近いパフォーマンスや脳波リズムを示すことが分かった。最後に、人と人の対話コミュニケーション時のパフォーマンスや脳波リズムは、人とロボットによる実験後により同期することが示された。近年、複数名の脳活動を同時に計測・分析する研究が進められており、本研究は対話リズムに関連した脳波リズム同期の結果を加えるもので、神経科学にとって意義がある。また人同士のコミュニケーションが人とロボットのコミュニケーションに影響されることを示したことで社会現場へ導入するロボットの検討を行うことが可能になりロボット工学としても重要性が高い。ロボットに思いやりを感じさせるコミュニケーション力を求めるために、本研究では、人間同士の対話における「適切な間(ま)」の原理的な理解と、それを参考にしたロボットの対話リズム構築、を目的とする。特に脳波を用いた同期現象に注目して、人と人の対話リズム、その2被験者より同時に得られた脳波リズムの関係性を明らかにすることで新たなコミュニケーション原理を提案する。第1に、人と人の対話リズムにおける快適性を評価するために、色の好みや金銭報酬、動機づけなど、感情の変化に関係する脳波リズムを評価することを本年度の目標とした。結果として、金銭報酬は認知作業の能率を向上させること、それには前頭葉のシータ波とベータ波が関与することを示した。そしてこの異なる脳波リズムは位相カップリングすることで動機づけを評価することがわかった。この知見は色の主観的な好みを使用した場合も類似していた。またドライビングシミュレータを用いた課題遂行時のアルファ波とシータ波の組み合わせによって、各被験者の快適性に応じたパフォーマンス向上を判別することに成功した。本年度はさらに、対話コミュニケーション実験と協調コミュニケーション課題遂行時の2被験者の脳波を同時計測した。その結果、従来社会性に関係するとされてきた10Hz前後の運動野の活動が2人の協調が見られたときにのみ観測された。来年度はこのデータを詳細に解析し、快適性に関係する脳活動との対応も調べる予定である。そして以上の知見を利用して、来年度は、人同士の適切な間を組み込んだロボットとの対話課題によって、人-人と人-ロボットのコミュニケーションに対する脳波リズム・対話リズムの相違を分析し、これらの差異を解消する概念モデルをロボット開発に展開することを目指す。
メラニン代謝親和性を有するメラノ-マ特異的化学療法剤の開発とその効果増強

1.メラニン前駆物質4ーcysteaminylaphenol(4ーSーCAP)の抗腫瘍効果メラニン前駆物質として我々が新たに合成した4ーSーCAPを用いて、メラニン産生能の異なるB16メラノ-マ細胞株に対する致死効果を検討したところ、4ーSーCAPは高度メラニン産生性細胞に対して顕著な致死効果を示したが、非メラニン産生性細胞に対する効果は皆無であり、中等度メラニン再生性細胞に対しては中間の致死効果を示した(Yamada et al.,1991)。このような4ーSーCAPの致死効果はメラノ-マ細胞のメラニン産生すなわちチロジナ-ゼ活性に高度に依存しており、その作用機序は主としてDNA合成抑制によるものであることが明かとなった。4ーSーCAPは悪性メラノ-マに対する特異的な化学療法剤となり得る化合物と考えられた。2.その他のメラニン前駆物質メラニン前駆物質tyrosineに類似した化学構造を持つazatyrosineについて、B16メラノ-マ細胞に対する増殖抑制効果を検討したところ、比較的低濃度から高度の増殖抑制効果が認められた。この薬剤は最近transformed NIH/3T3細胞に対する増殖抑制効果が報告されており、その作用機序には癌遺伝子産物が関係しているとされている。我々の結果はメラノ-マ細胞に対するazatyrosineの増殖抑制効果を示した最初のものであり、その作用機序してはメラニン代謝を介するもの、癌遺伝子産物を介するもの、あるいはその両者が関係している可能性が考慮される。現在、これらの問題点を解決すべく活発な研究が行われている。また、上記の如く4ーSーCAPを化学的に修飾することによって更に有効な化学療法剤が得られる可能性が高いと考えられることから、4ーSーCAP類縁物質の合成のために必要な有機化学的研究が現在活発に行われている。
リボヌクレアーゼPによる基質認識と動的tRNAの検索

tRNAはクローバーリ-フ型の二次構造を取ることで知られているが、Drosophila melanogasterのイニシエーターメチオニンtRNA(tRNA^<Met>)は、これ以外の二次構造をも取りうることが報告されている[JBC267,11972(1992)]。これは、tRNA前駆体を特異的に切断し、成熟したtRNAを形成する酵素、リボヌクレアーゼP(RNaseP)のRNA触媒サブユニット(M1 RNA)をもちいた切断実験により確かめられた。すなわち、M1 RNAは、tRNA中のアミノアシルステムとTΨCステムループ、および3'末端のCCA配列のみを認識しtRNAの前駆体を切断するのであるが、tRNA^<MeT>のTΨCステムループ、および二次構造変化で新しく形成された4044番目と6569番目の塩基間に形成されるステムをアミノアシルステムとして認識し、tRNA^<Met>を切断するのである。このような成熟tRNA配列中での切断をハイパープロセシングという。この二次構造変化により、tRNA^<Met>は、アンチコドンと識別塩基(tRNAの3'末端から4つ目の塩基)とが接近し、清水らの原始tRNAモデル[JB117,23(1995)]に似た構造となることを発見した。この原始tRNA型の二次構造を取りうる動的tRNAがtRNA^<Met>以外にも存在するかどうかを調べる目的で、私たちは、M1 RNAのハイパープロセシング反応を利用して、Drosophilaの全tRNAを検索した。その結果、M1 RNAによりハイパープロセスされるいくつかのtRNA種があることが明らかとなった。現在それらの同定を行っている。
世界がフラット化する中で高付加価値企業の立地が局在しているパラドックスの解明

本研究は、「なぜ経営資源が自由に流動するにも関わらず、税制や要素コストといった立地条件で見ると不利な特定の地域で『設計特化企業』が立地し、収益をあげ続けているのか」を明らかとすることを目的とした。研究は2段階のステップを踏んだ。第1のステップは、半導体産業を例に取り、主要な立地国である日、米、韓、台の4カ国について、国の立地要因(法人税率、減価償却期間、人件費、インフラコスト)の違いを調査し、設計特化企業(ファブレス)に対して、税制や要素コストに関わる要素価格の違いが、どの程度企業の収益に影響を与えるかについて定量的な分析を行い、各立地要因および為替レートが企業収益に与える影響について、感度分析を行った。第2ステップでは、米国のファブレス企業が、立地条件が不利であるにもかかわらず、なぜ競争優位のポジションを築いているのかを明らかにするために、国の立地要因、産業クラスターといった地域の優位性、および、企業固有の能力について考慮し、総合的な競争優位について定量評価を行った。その結果、製造特化(ファウンドリ)企業を含む半導体「製造」企業の場合は、国の立地優位と製品の付加価値による所有特殊優位の違いから、総合的競争優位性はかなり異なった値を示した。一方、半導体「設計」企業の場合は、総合的競争優位性はほぼ同じ値を示した。特に、米国の設計特化(ファブレス)企業は、立地条件が劣位であるにも関わらず、生産性の高さ(所有特殊優位)が立地の不利を上回り、台湾企業に対して競争上の優位性を維持していることが明らかになった。その要因として、米国の設計特化(ファブレス)企業の高い研究開発費比率や半導体設計技術に関する国際学会での圧倒的な論文採択数等の知的資本の形成と相関関係が強いという示唆を得た。近年の製造業において、グローバル化やモジュラー型アーキテクチャの導入によって、設計と製造の分業が進展した。『フラット化する世界』に描かれているように、“製造"は主に税制や要素コストといった立地条件の優位な国や場所で活動が行われているが、“設計"は必ずしもそうではない。なぜなら、生産性や開発能力といった企業固有の能力や、企業を支える産業クラスターが企業競争力の決定要因として大きく寄与していると考えられるからである。本研究では、「設計特化型企業の多くが、なぜ税制や要素コストといった立地条件の優位な国にではなく、相対的に不利な条件の地域に立地し・活動しているのか」について明らかとするため、立地の比較優位と企業固有の競争優位の両方を考慮に入れた総合的・定量的な解明を行う事を目的としており、研究初年度においては、米国の設計特化企業が、立地要因で不利であるにも関わらず、地域の優位(産業クラスター)と企業固有の異質性によって総合的優位性を確保している点に関してより高い説明変数を探るとともに、コスト的に不利な日本に立地していながら高い競争力を保っている複数の企業(資生堂、高砂香料、SONYの企業発ベンチャー等)に対し、インタビュー調査を行った。資生堂および高砂香料においては、顧客の「ペルソナ(職業、年齢、性別、志向などからなる仮想的人物像)」を構築し、当該ペルソナが感じるであろう「良い香り」という曖昧な概念を捉え、数千種類にも及ぶ香料のレシピへと落とし込む能力を持つ調香師の育成過程を調査した。基本的には社員から香りに対する感度の高いものを選抜し、3年以上の期間をかけて育成するそうだ。大変なコストである。しかし、調香師の育成にコストがかかると言うことは、他業種の企業が容易には参入出来ないということも意味する。これらインタビューにより、パラドクスの解明に一歩近づけたように思われる。平成28年度の計画では、「米国の設計特化企業が、立地要因で不利であるにも関わらず、地域の優位(産業クラスター)と企業固有の異質性によって総合的優位性を確保している点に関して、より高い説明変数を探る課題がある。当大学のイノベーション研究センター(IRC)の知見と協力を得ながら、この課題に取り組む」とされているが、これら計画を概ね順調に行うことができたためおおむね順調に進展していると言える。近年の製造業において、グローバル化やモジュラー型アーキテクチャの導入によって、設計と製造の分業が進展している。しかし、競争のグローバル化について検討すると、パラドックスに直面する。それは、企業はグローバルな規模で競争しており、原材料、資本、科学知識といった経営資源は世界を自由に移動するようになってきているにも関わらず、税制や要素コストといった立地条件で有利な国や地域で企業活動が行われているわけでは必ずしもないからだ。立地条件が不利であっても、多くの「設計特化型」企業が、米国西海岸などの特定の地域に集積して活動を行っている。本研究ではこれまで、定量的な解明はあまりされていなかった「設計特化型企業の多くが、なぜ税制や要素コストといった立地条件の優位な国にではなく、相対的に不利な条件の地域に立地し・活動しているのか」について明らかにするため、立地の比較優位と企業固有の競争優位の両方を考慮に入れた総合的・定量的な解明を行ってきた。

具体的には、半導体産業を例に取り、主要な立地国である日、米、韓、台の4カ国について、国の立地要因(法人税率、減価償却期間、人件費、インフラコスト)の違いを調査し、設計特化企業(ファブレス)に対して、税制や要素コストに関わる要素価格の違いが、どの程度企業の収益に影響を与えるかについて定量的に明らかにしてきた。また、平成29年度は、各立地要因および為替レートが企業収益に与える影響について、感度分析を行った。本研究はこれまで、半導体産業を例に取り、主要な立地国である日、米、韓、台の4カ国について、国の立地要因(法人税率、減価償却期間、人件費、インフラコスト)の違いを調査し、設計特化企業(ファブレス)に対して、税制や要素コストに関わる要素価格の違いが、どの程度企業の収益に影響を与えるかについて定量的に明らかにしてきた。また、各立地要因および為替レートが企業収益に与える影響について、感度分析を行うなど、概ね当初計画通りの成果を得ることができているため。本研究は、「なぜ経営資源が自由に流動するにも関わらず、税制や要素コストといった立地条件で見ると不利な特定の地域で『設計特化企業』が立地し、収益をあげ続けているのか」を明らかとすることを目的とした。研究は2段階のステップを踏んだ。第1のステップは、半導体産業を例に取り、主要な立地国である日、米、韓、台の4カ国について、国の立地要因(法人税率、減価償却期間、人件費、インフラコスト)の違いを調査し、設計特化企業(ファブレス)に対して、税制や要素コストに関わる要素価格の違いが、どの程度企業の収益に影響を与えるかについて定量的な分析を行い、各立地要因および為替レートが企業収益に与える影響について、感度分析を行った。第2ステップでは、米国のファブレス企業が、立地条件が不利であるにもかかわらず、なぜ競争優位のポジションを築いているのかを明らかにするために、国の立地要因、産業クラスターといった地域の優位性、および、企業固有の能力について考慮し、総合的な競争優位について定量評価を行った。その結果、製造特化(ファウンドリ)企業を含む半導体「製造」企業の場合は、国の立地優位と製品の付加価値による所有特殊優位の違いから、総合的競争優位性はかなり異なった値を示した。一方、半導体「設計」企業の場合は、総合的競争優位性はほぼ同じ値を示した。特に、米国の設計特化(ファブレス)企業は、立地条件が劣位であるにも関わらず、生産性の高さ(所有特殊優位)が立地の不利を上回り、台湾企業に対して競争上の優位性を維持していることが明らかになった。その要因として、米国の設計特化(ファブレス)企業の高い研究開発費比率や半導体設計技術に関する国際学会での圧倒的な論文採択数等の知的資本の形成と相関関係が強いという示唆を得た。今後は半導体だけでなく、他の産業分野の設計特化型企業にも、応用性があるかについて、検証を試みる。また、これらの研究成果を学会発表、論文等を通じて広く一般に公開する。研究最終年度の平成30年度は、米国のファブレスが、立地条件の不利にもかかわらず、なぜ競争優位のポジションを築いているのかを明らかにするために、国の立地要因、産業クラスターといった地域の優位性、および、企業固有の能力について考慮した、総合的な競争優位について定量評価によって明らかにする。続いて、これまでに用いた評価手法を、半導体産業のみならず、情報通信技術(ICT)などの他のハイテク産業分野に対して応用し、理論の頑健性の検証を行う予定である。
患者等からAggressionをうけた病院職員へのピアによる初動対応

【目的】患者や家族から、暴言暴力を含めたAggression (攻撃)をうけ、ストレスを感じる病院職員は少なくない。先行研究では、早急な心のケアが必要であるとされている。そこで、近くにいる同僚等(ピア)による対応が重要であると考え、ピアの声掛け等の初動対応の意義とその内容を検討した。【方法】平成27年9月に、国立大学附属45病院にアンケートを各10部配布し、実態を調査した。アンケートでは、攻撃を「直接的攻撃」「間接的攻撃」「暴言」「セクハラ」「非表出な攻撃」の5分類とし、攻撃経験が現在の業務に役立っていると思う程度(有意義感)を10段階評価してもらった。一方、ピアからの声掛けの有無とその内容等を回答してもらった。なお、本研究は本院の臨床研究倫理審査委員会の承認を得た。【結果】アンケート回収数は351 (回収率78%)で、有効回答338を分析対象とした。過去1年間で攻撃を受けた人数は全体の70%で、そのうち、ピアからの声掛けがあった割合は66%であった。有意義感の平均値を、声掛けの有無で比較したところ、「間接的攻撃」(n=145)では5.4±2.6(声掛無)、6.1±2.6(声掛有)、「暴言」(n=204)では5.4±2.3 (声掛無)、5.9±2.7(声掛有)となり、声掛けによって有意義感が有意に増加した(p<0.1)。更に、ピアからの声掛けによって高いポジティブ感情を示した群では、心配・共感・承認・状況確認・今後の対応等の声掛けがなされていた。【考察】患者等から「間接的攻撃」および「暴言」を受けた職員は、ピアからの適切な声掛けが心をケアし、その経験を次に生かそうと前向きな教育になる可能性が示唆された。更に、声掛けの内容は本人に共感し、対応を認め、発生した状況を客観的に把握し、今後の対応を共に考えること等が効果的であった。【この研究の意義】ピアの声掛けの重要性を教育し、声掛けを実践していくことで、患者等からの攻撃といった大きなストレスから病院職員を守れる可能性を導いた。