hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高純度^<28>Siエピタキシャル層を用いたシリコン自己拡散の研究

酸化、イオン注入など様々なシリコンLSI作製プロセスにおいては、点欠陥(空格子点および自己格子間原子)濃度が非平衡状態となる。デバイス寸法の微細化に従い、これらのプロセス制御がますます厳しくなってきている。一般的に、半導体中の点欠陥の挙動は、その自己拡散により直接的な情報を得ることができるが、Siの場合、放射性同位体の半減期が極めて短く、実験が困難であり、これまで信頼性の高いデータが得られていなかった。本研究の目的は、ウラン同位体濃縮技術を利用して作成された高純度シリコン同位体ガス(^<30>SiH_4)を用いて、^<30>Si/天然Siヘテロ構造を作成し、シリコンの自己拡散を調べ、点欠陥の挙動を明らかにすることである。主要な成果は以下の通りである。(i)ほぼ100%の高純度^<30>Siのエピタキシャル成長に世界で始めて成功した。(ii)^<30>Si/天然Si(100)ヘテロ構造試料を熱処理し、天然Si中の^<30>Si濃度分布を2次イオン質量分析装置により測定し、従来、評価が困難であった低温度領域(850°C1050°C)におけるSi自己拡散係数を決定した。(iii)シリコン自己拡散に対するドーピング依存性(フェルミ準位効果)を調べ、自己拡散における空格子点、自己格子間原子の役割を明らかにした。具体的には、高濃度n型Si基板(As濃度;3×10^<19>cm^<-3>)、高濃度p型Si基板(B濃度:2×10^<19>cm^<-3>)および低濃度Si基板(B濃度;1×10^<16>cm^<-3>)上に^<30>Si層を成長させ、所定の温度・時間における熱処理後、表記3種のSi基板中における^<30>Siの拡散係数を決定した。その結果、自己拡散係数は、真性Si中に比べ、高濃度p型Siでは、約2倍増速し、一方、高濃度n型Siでは真性Siと同じであった。高濃度n型Siでは空格子点が過剰に存在するにもかかわらず、影響が見られないことから、850、900°Cの低温度では自己拡散において空格子点の寄与が極めて小さいことを示している。これは従来の一般的な見解-Si自己拡散では低温度領域において空格子点が支配的である-が、成り立たないことを明らかにした。シリコン中の点欠陥(空格子点あるいは自己格子間原子)の性質および挙動、すなわち点欠陥濃度、点欠陥の拡散係数の評価は、シリコンLSI技術において極めて重要である。ところがシリコンの場合、その放射性同位元素の半減期が極めて短く、この方法でシリコン自己拡散の研究を行うのは困難な状況である。本研究は、ウラン同位体濃縮技術を利用して入手可能となった高純度シリコン同位元素を用いて、シリコンの自己拡散を調べることを目的としている。この研究の一環として今年度は、ガスソースMBEによるSiエピタキシャル成長の低温化技術の確立を目的とした。

ジシラン(Si_2H_6)を原料ガスとし、Si(111)上のSiの低温エピタキシャル成長を行った。基板温度を比較的低温(525°C)で固定し、成長膜の結晶性を改善するために一定の周期で短時間の急速加熱を加えた。この急速加熱中は、原料ガスの供給を停止した。急速加熱温度(650850°C)、加熱時間(3090s)、初期Si膜厚(360nm)を変化させてエピタキシャル成長を行い、成長膜の表面モフォロジーをタッピングモード原子力間顕微鏡(AFM)により評価した。急速加熱なしで525°Cにおいて成長させた場合には、明瞭なステップ・テラスは観察されず、3次元島成長であった。これ対し、650825°Cの急速加熱を加えた場合、明確なステップ・テラスの平坦な2次元成長が得られた。成長膜の表面モフォロジーは、急速加熱の時間と温度の両方に依存することが明らかとなった。また、一度ステップ・テラスが形成されると、その後に急速加熱を加えてもテラス幅にはほとんど影響がなかった。この急速加熱は、成長温度の低温化を達成すると同時に表面の平坦性を原子レベルで改善することができることが明らかとなった。本研究は、ウラン同位体濃縮技術を利用して入手可能となった高純度シリコン同位元素ガス(^<30>SiH_4)を用いて、シリコンの自己拡散を調べることを目的としている。具体的には、標準Si基板上に^<30>SiH_4をソースとして^<30>Siをエピタキシャル成長させ、この試料を各種条件のもとで熱処理する。標準Si中における^<30>Siの分布をモニターすることにより自己拡散機構を明らかにすることである。実際の高純度の^<30>SiH_4ガスが大気圧充填下で供給されているため、ガスソースMBE装置を高圧ガスソース用から大気圧ガス用に改造した。したがって、本年度は大気圧充填された標準SiH_4ガスを用いたSiエピタキシャル成長を検討し、高純度^<30>SiH_4ガスによるエピタキシャル成長のデータベースを確立することを目的とした。高純度(^<30>SiH_4)ガス(ロシア・クルチャコフ研究所から購入)の組成分析をガスクロマト法により行った。その結果、^<30>SiH_4が96.7%、^<28>SiH_4が3.3%、その他C_2H_6、CO_2がそれぞれ1000ppm、50ppmであった。大気圧充填された標準SiH_4、ガスを用いて基板温度、ガス流量などをパラメータとしてSi(100)基板上にエピタキシャル成長を行った。結晶性の評価は、RHEEDにより成長中その場観察により、成長後の表面モフォロジーをタッピングモード原子力間顕微鏡(AFM)により評価した。結晶性、表面モフォロジーともに良質なエピタキシャル成長を達成し、^<30>SiH_4ガスを用いるための基礎データを確立することができた。本研究の目的は、ウラン同位体濃縮技術を利用して作成された高純度シリコン同位体ガス(^<30>SiH_4)を用いて、^<30>Si/天然Siヘテロ構造を作成し、シリコンの自己拡散を調べることである。高純度同位体ガス^<30>SiH_4(96.7%)を用いて、ガスソースMBE法により、天然Si(100)基板上に^<30>Siのエピタキシャル成長を行った。その結晶性、平坦性は、RHEEDにより良好であることを確認した。エピ層中のSi同位体濃度をSIMS(2次イオン質量分析装置)により評価した。
エリザベス朝戯曲古版本を中心とした分析書誌学的研究

平成16年度においては、主眼であるThe Malone Society ReprintsシリーズのThe Famous Victories of Henry VのIntroductionの執筆準備を開始した。Thomas Creede印刷所で1598年に印刷されたこの作品の初版から第二版までを詳細に調査し、editorとして本文に関する序文を執筆する態勢を整えた。他の活動としては、日本英文学会『英文学研究』に掲載のAnthony James West,The Shakespeare First Folio:The History of the Book(2vols,Oxford University Press,2001-2003)の書評執筆も行った。さらに『英語青年』誌上では、書誌学観究に関する最新の情報を用いて、現在の研究の動向(海外新潮=6回)を報告した。17年度には、10月に日本女子大学で開催された第44回日本シェイクスピア学会の「書誌学・本文研究の現在」というセミナーでThe Famous Victories of Henry Vについて口頭発表をした。また「教育」面では、12月に同志社大学英文学科からの招請を受け、シェイクスピア作品と書誌学について臨時の授業を行い、また3月には日本シェイクスピア協会発行の『Shakespeare News』に「シェイクスピア書誌学-教育と工夫」と題するエッセイを執筆し、これまでの経験と考察に基づく書誌学の大学における教育方法について論じた。18年度は、同時代の印刷業者John Danter印刷所について、その活動と実績についての歴史的事実の解明を試み、日本シェイクスピア協会創立記念論文集の一本として論文を執筆した。この中では、シェイクスピアを含むエりザベス朝の劇作家の台本が、いかなる経緯を経て印刷、出版されたかを、Danter印刷所を例に考察した。19年度には、当初からの目標であった、The Famous Victories of Henry Vのeditionを完成し、出版した。平成16年度の研究計画の主眼は、The Malone Society ReprintsシリーズのThe Famous Victories of Henry V(オクスフォード大学出版局発行)のeditionの校訂とIntroductionの執筆準備と、そのほかのエリザベス朝演劇古版本についての研究を進めることであった。前者の研究については、順調に進行中で、Thomas Creede印刷所で1598年に印刷されたこの作品の初版から第二版までを詳細に調査し、editorとしてIntroductionを執筆する態勢を整えた。このエディションの本文には、カリフォルニアにあるHuntington Library所蔵のオリジナルコピーの写真版を用い、このシリーズ全体の特徴として、本文の前に作品の書誌学上の解説が加える。そのために、先行研究の概要、作者の問題、作品出版に至る経緯や印刷所と出版業者との間の関係、印刷に使用された原稿の性質、headlineやpaper分析などから判明する印刷工程、特徴的な植字スタイルやスペリングの違いなどから推測できる植字工の人数など、本文研究及び分析書誌学の観点からの議論を展開するリサーチを行った。平成17年度の研究計画の主眼は、昨年度に引き続きThe Famous Victories of Henry V (1598年Thomas Creede印刷・出版)の分析書誌学的研究の継続、および研究成果の学会発表であった。また書誌学研究を大学教育にいかに生かすかという点についても考察を深め、そのいくつかを実践に移した。前者の「研究」については順調に進行中で、今年度中までに判明した結果を、10月に日本女子大学で開催された第44回日本シェイクスピア学会の「書誌学・本文研究の現在」というセミナーで口頭発表した。多くの画像を使いながら、この作品の初版から第二版までを詳細に調査した結果に基づき、作品出版に至る経緯や印刷所と出版業者との関係、印刷に使用された原稿の性質、headlineやpaper分析などから判明する仮説モデルとしての印刷経過、特徴的な植字スタイルやスペリングの違いなどから推測できる植字工の人数などを指摘した。また「教育」面については、12月に同志社大学英文学科からの招請を受け、シェイクスピア作品と書誌学について臨時の授業を行った。これにもパワーポイントを使用して視覚的効果を高める工夫をほどこし、学生の理解の一助とした。

また3月には日本シェイクスピア協会発行の『Shakespeare News』に「シェイクスピア書誌学---教育と工夫」と題するエッセイを執筆し、これまでの経験と考察に基づく書誌学の大学における教育方法について論じた。昨年度に引き続き、16世紀末のロンドンの印刷業者Thomas Creedeが印刷したThe Famou Victories of Henry Vを、分析書誌学の見地から調査・研究を行った。先行研究を精査し、作者の間題や作品出版に至る経緯や印刷所と出版業者との間の関係、印刷に使用された原稿の性質、印刷工程、特徴的な植字スタイルやスペリングの違いなどから推測できる植字工の人数など、本文研究及び書誌学の観点からの議論を進めた。それと並行して、同時代の同じような印刷業者John Danter印刷所についても、その活動と実績についての歴史的事実の解明を試みた。この中で、シェイクスピアを含むエリザベス朝の劇作家の台本が、いかなる経緯を経て印刷・出版されたかを、Danter印刷所を例に挙げて、彼の経歴と印刷・出版物を例に挙げ、親方職人になるまでの過程やエージェントと呼ばれるべき人物の登場、当時のロンドンの印刷・出版業界にうごめく人々の舞台裏などについて詳述した。特にロンドンの印刷業界の内部事情とそれを生業とする人々の行動、この世界を縦横に動き回る人物たちの世俗のドラマ、また違法行為や人脈を生かして仕事を得ようとする影の営業活動や特殊な下請け仕事など、印刷に携わる人々の仕事と日々の暮らしの一側面を探求した。これにより、当時のロンドンの印刷業界内部の様子や、さまざまな書物出版のアイデア、徒弟や植字工、エージェントと呼ばれる新種の職人、特定の同業仲間との親密な関係を通じ、シェイクスピアや他の劇作家の作品を世に送り出した一人の親方印刷業者Danterと彼の印刷所の実相が明らかになった。4年目の最終年として、16世紀末のロンドンの印刷業者Thomas Creedeが印刷したThe Famous Victories of Henry Vを分析書誌学の見地から調査・研究を行い、完成させた。これは、英国のマローン協会(The Malone Society)からの要請により、Malone Society Reprintsシリーズの一冊として同作品を出版するための研究・調査活動の基幹を成すものであった。
環境・心理・脳機能を評価対象とするうつ病による休職の予測因子に関する総合的研究

勤労者の抑うつ度に影響する環境的因子および、抑うつによる休職に対するハイリスク者の気分、性格傾向、遂行機能、脳血流の特徴について検討した。抑うつ傾向と職場環境の関係では、抑うつ傾向を高くする要因として、窓口の職務、不規則勤務等が考えられた。また、休職ハイリスク者と思われる抑うつによる休職経験者は、復職時に自覚的なうつ状態は改善しているが、正常者よりも遂行機能は低く、脳血流変化が小さいことが示された。勤労者のうつ病が社会的問題となっており、本研究で対象とした事業所でもメンタルヘルス関連で休職する職員が急増している。メンタルヘルス関連の長期休職者は平成9年度から平成16年度の間に180%増であった。特にうつ病やその関連疾患により職務不能になる人が増えており、その対策は急務である。そこでこの研究では、抑うつ傾向の強い休職者のみならず、業務上高い負荷がかかっている職員に対しても環境的、心理的側面の特徴を捉えるのに加えて、局所脳機能の特徴を調べることで、休職のリスクファクターを多角的に判定し、職域における精神保健対策の基礎データを得ることを目的としている。そのうち、19年度は、業務上の負荷により抑うつ度が高まっている職員の特徴を抽出することを主眼において研究を行った。今回用いた抑うつ度の質問紙はCES-Dという、米国の精神保健研究所で開発されたもので、合計得点は060点の範囲であり、16点以上は抑うつ傾向ありと判定される。岩田らの行った1989年の調査では、日本人労働者の平均値は男性が10.5、女性が11.1であった。しかし、今回の調査ではCES-D得点は全体に高く、平均値は16.9、標準偏差は9.8であった。男性の平均は16.7、女性の平均は17.4と若干女性のほうが高い傾向があったが、検定上の有意差はなかった。勤務環境や状況と、抑うつ度との関連では、不規則勤務や出張が多いこと、そして、身体負担や孤立度が高い、職位が低い、周囲からの支援が乏しいことが抑うつ度を高くしていた。業務との関連では窓口業務、滞納整理、調整の業務が多いほど、抑うつ度か高くなる傾向があった。今後はこれらの業務の多い部署の職員を重点的に調査し、特に、脳機能と休職の関連につき、研究を進める予定である。19年度に、業務上の負荷により抑うつ度が高まっている職員の特徴を調査し、不規則勤務や出張が多いこと、そして、身体負担や孤立度が高い、職位が低い、周囲からの支援が乏しいことが抑うつ度を高くしていたことを突き止めた。そこで、20年度はうつ病休職経験者に対して有効な支援体制について調査し、さらに、脳機能、性格傾向とうつ病休職との関連について調査開始した。支援体制として有効だったのは業務内容と業務量に対する配慮であり、反復性の休職者には男性が多いことを明らかにした。今後は20年度に開始した、前頭葉機能検査時における脳血流変化と、NEO-FFIによって評価した性格傾向が、うつ病休職に与える影響についての調査をさらに進め、特に追跡調査を行なうことで多角的にうつ病休職者の特徴と危険因子を明らかにしていく予定である。勤労者のうつ病が社会的問題となっており、本研究で対象とした事業所でもメンタルヘルス関連の長期休職者は平成9年度から平成16年度の間に180%増となった。そこでこの研究では、抑うつ傾向の強い休職者を中心に、環境的、心理的側面の特徴を捉えるのに加えて、局所脳機能の特徴を調べることで、休職のリスクファクターを多角的に判定し、職域における精神保健対策の基礎データを得ることを目的としている。これまでに、職場環境が抑うつ度や休職の反復性に影響することを突き止めてきているが、本年度は心理学的、生物学的な検討を重点的に行った。すなわち、前頭葉機能検査(ストループテスト、nバックテスト、言語流暢課題)の成績とそれらの検査時の近赤外線分光法による脳血流評価、NEO-FFIによる性格評価、BDI-IIによる抑うつ度評価を各種グループに行った。近赤外線分光法の装置には被験者の負荷軽減のため、最近開発された携帯型装置を用いた,再休職の予防の観点から休職者の復職審査時の状況を把握し、正常対照との比較を行うとともに、その後の勤務状況の追跡を行うことで再休職の予測因子について検討した。

復職審査時における正常対照との比較では、抑うつ度に有意差は認めなかったが、ストループテストの課題遂行能力は正常対照群で高いのに対し、脳血流変化ではむしろ復職審査群で高いという結果であった,また、復職者のその後の追跡では、復職後半年以内に再度休職、あるいは退職となった者は勤務を継続できている者に比べ、むしろストループ課題の反応時間が短く、遂行能力が高いことが示唆されている。しかし、年度後半に検査などを施行した被験者についてはまだ検討対象とされていないため今後さらに追跡を継続し、精度向上を図る予定である。
遺伝性球状赤血球症における赤血球膜蛋白遺伝子の解析

遺伝性球状赤血球症患者(54例)を対象にして、赤血球膜蛋白の定量的解析を行ったところ、9例に明らかなband3蛋白減少(約15%)が認められた。そこで末梢血単核細胞よりDNAを抽出し、band3蛋白遺伝子を詳細に解析した。19のエキソンを解析するためプライマーを合成し、54例の患者についてそれぞれのエキソンをPCR法にて増幅後、SSCP法にて変異の有無をスクリーニングした。異常なSSCPパターンを呈し変異の存在が疑われる領域については、検出されるたびにDNAシークエンシングによって変異を同定し、また制限酵素を用いた解析により変異の存在を確認した。その結果、現在までに9種類のband3蛋白遺伝子変異を見い出した。1例はフレームシフト変異、5例はミスセンス変異、3例はスプライス部位の変異であり、全例それぞれの変異のヘテロ接合であった。また、2例(症例1:Princetonおよび症例6:Prague II)はJarolimらが1995年に報告した変異と同一であり、他の変異は今までに報告のない新しい変異であった。これらの症例では変異アリルに由来するband3は赤血球膜上には証明されず、mRNAや変異蛋白が不安定であるか、または変異蛋白の膜への挿入障害のためband3減少をきたし、その結果ankyrinや細胞骨格蛋白のassemblyが障害されHSを惹起するものと推定された。Band3減少を呈するHSは、最近欧米で多数報告されているが、我が国でも15%程度存在するものと思われ、本症の主要な病因の1つであることが明らかとなった。しかしながら、また依然として病因の不明な症例が多数あり、今後はankyrinについての詳細な解析が必要である。遺伝性球状赤血球症患者(34例)の末梢血単核細胞より抽出したDNAを用い、本年度はband3蛋白遺伝子を詳細に解析した。19のエキソンを解析するためプライマーを合成し、34例の患者についてそれぞれのエキソンをPCR法にて増幅後、SSCP法にて変異の有無をスクリーニングした。その結果、現在までに10種類の新しいband3蛋白遺伝子変異を見い出した。これらのうち6つの変異は膜ドメイン領域内にあり、その内4つの変異はBand3蛋白の膜上への発現に異常をきたし、Band3減少症を来たすものと推定された。他の2つの変異については、健常者にも同一の変異が確認され、polymorphismであると考えられた。一方、細胞質ドメイン内に認められた4つの変異については、1つはやはりpolymorphismであることが確認されたが、他の3つの変異については現在検討中であり、ankyrinやband4.2との結合異常のため細胞骨格の膜への固定に異常きたす変異であるのか、単なるpolymorphismであるのか明らかにする必要がある。当初の計画どおり概ね順調に研究が進行しており、band3遺伝子の19のエキソンについてほぼ解析が終了している。現在までに報告のない新しい遺伝子変異を既に10種類発見しており、今後これらの異常と病態との関連性について更に詳細な検討が必要であると考えている。前年度に続き、その後発見された15例の新しい症例を含む遺伝性球状赤血球症患者(49例)を対象にして、末梢血単核細胞より抽出したDNAを用いてband3蛋白遺伝子を詳細に解析した。19のエキソンを解析するためプライマーを合成し、49例の患者についてそれぞれのエキソンをPCR法にて増幅後、SSCP法にて変異の有無をスクリーニングした。異常なSSCPパターンを呈し

変異の存在が疑われる領域については、検出されるたびにDNAシークエンシングによって変異を同定し、また制限酵素を用いた解析により変異の存在を確認した。その結果、現在までに17種類の新しいband3蛋白遺伝子変異を見い出した。これらのうち9つの変異はBand3蛋白の膜上への発現に異常をきたし、Band3減少症を来たすものと推定され、本症の発症に直接関与しているものと考えられた。他の8つの変異については、健常者にも同一の変異が確認され、polymorphismであると考えられた。Band3蛋白遺伝子異常は常染色体優性遺伝形式をとり、遺伝性球状赤血球症の約20%を占めることが明らかとなった。次いで、band3遺伝子異常が認められなかった40例を対象としてankyrin蛋白遺伝子の解析に着手し、現在なお解析を進めている。当初の計画どうり概ね順調に研究が進行しており、現在までに5種類のankyrin遺伝子変異を発見している。今後これらの異常と病態との関連性について検討を進める予定である。
膵癌RNAを導入した樹状細胞による癌ワクチンの開発

【臨床的背景】研究者らは、肝転移を有する切除不能な膵癌患者において、原発巣に術中照射を施行し、直後に樹状細胞を注入する第1相臨床試験を施行している。現在までに17例に施行し、Grade3以上の副作用なく安全に施行可能であった。17例のなかで肝転移が縮小したと考えられる症例が2例あり、それぞれ16ヶ月、33ヶ月生存した。しかし、大部分の症例は肝転移により死亡しており、樹状細胞による治療群の生存期間中央値は5ヶ月で、対照群と有意差はなく、腫瘍ワクチンとして樹状細胞を用いる方法はいまだ満足すべきものではない。上記の進行膵癌患者では、ツベルクリン反応(以下ツ反)が低下しており、全身的な免疫抑制状態にある。【方法と結果】樹状細胞による効果的な膵癌抗原提示の方法を探究するため、樹状細胞にRNA、BCG蛋白を抗原としてとりこませたときの抗原提示能を測定した。膵癌患者(ツ反陰性)および健常人(ツ反陽性)の末梢血単球から樹状細胞を誘導し、膵癌細胞から抽出したRNAおよびBCG蛋白を添加した樹状細胞をCD4+T細胞と共培養し、T細胞の増殖を刺激する抗原提示能を測定したところ、膵癌患者および健常人由来どちらの樹状細胞を用いてもT細胞増殖への抑制効果はみられず、RNAを抗原としてとりこませた樹状細胞をワクチンとして使用する可能性が示唆された。一方BCG蛋白では健常人由来の樹状細胞を用いても予想されたT細胞の増殖は起きず、メモリーT細胞の活性化をin vitroで測定することとin vivoにおける細胞性免疫の乖離がみられた。樹状細胞とT細胞の混合培養上清中のIL-12の濃度は健常人由来の樹状細胞で高い傾向であった。【考察】膵癌由来のRNAは樹状細胞において腫瘍関連抗原として提示される可能性を秘めている。今後SEREX法などにより膵癌特異的な抗原の探索をつづけるとともに、宿主の免疫抑制状態あるいは治療前後の細胞性免疫の効率的なモニター方法の改善が必要であることが示唆された。A)教室では肝転移を有する切除不能な膵癌患者において、原発巣に術中照射を施行し、直後に樹状細胞を注入する第1相臨床試験を施行した。対象となった10例のなかで肝転移が縮小したと考えられる症例が2例あり、1例は2年生存中である。しかし、残りの9例は肝転移により死亡しており、腫瘍ワクチンとして樹状細胞を用いる方法はいまだ満足すべきものではない。本研究は樹状細胞にRNAを抗原としてとりこませたときの抗原提示能を測定した。B)ヒト末梢血単核球からPercollを用いて単球を分離し、GM-CSFとIL-4存在下に6日間培養し、安定して質のよい樹状細胞を誘導する技術を確立した。膵癌の培養上清を樹状細胞に添加したところ、CD83の上昇やMHC class II抗原の発現が増強したが、使用していた膵癌細胞にマイコプラズマが感染していたことが判明し、マイコプラズマを除去して実験を繰り返すうちに成熟は起きないことが確認された。C)Pseudomaturationは樹状細胞が成熟した表現型をとるが、T細胞の抗原特異的な増殖を強力に抑制する現象であるが、マイコプラズマを除去した系で実験をすすめるうちにT細胞の増殖抑制は起きないことが確認された。D)さらに膵癌細胞株のRNAを添加した樹状細胞をSEBで刺激したNaive T細胞と共培養し、T細胞の増殖を刺激する抗原提示能を測定したところ、T細胞への抑制効果はみられず、RNAを抗原としてとりこませた樹状細胞をワクチンとして使用する可能性が示唆された。E)RNAをとりこませた樹状細胞をもちいてCD8 T細胞を刺激し、腫瘍特異的なCTLを誘導する試みを行ったが、CTLクローンを作成することには成功していない。樹状細胞の抗原提示能力を高める方策としてセンダイウイルスのエンベロープを用いて樹状細胞と膵癌細胞のfusionを作成し、抗原提示させる実験を検討中である。

一方BCG蛋白では健常人由来の樹状細胞を用いても予想されたT細胞の増殖は起きず、メモリーT細胞の活性化をin vitroで測定することとin vivoにおける細胞性免疫の乖離がみられた。樹状細胞とT細胞の混合培養上清中のIL-12の濃度は健常人由来の樹状細胞で高い傾向であった。【考察】膵癌由来のRNAは樹状細胞において腫瘍関連抗原として提示される可能性を秘めている。今後SEREX法などにより膵癌特異的な抗原の探索をつづけるとともに、宿主の免疫抑制状態あるいは治療前後の細胞性免疫の効率的なモニター方法の改善が必要であることが示唆された。
大規模マルチメディアアーカイブにおける潜在的リンク解析に基づくマイニング

大規模放送映像アーカイブ、Web上の画像・映像データ等の大量のマルチメディアアーカイブ中に頻出する、物体等に相当する部分画像を検出・同定する手法の実現を目指す。また、こうして得られる、同定された部分画像間の関連を潜在的リンクとみなし、アーカイブから得られる潜在的リンクにより構成されるグラフ構造に対するマイニング技術について検討を行う。本成果により、マルチメディアアーカイブ中の特定の物体の出現の列挙ならびにそれに基づく統計解析、アノテーション等の他のメタデータとの共起解析等による物体自動名前付け、物体認識システムの完全自動生成等が可能となる。最も重要な要素技術である部分画像検出・同定は、実現済みの映像・画像コピー検出・マイニング技術を、部分領域対応に拡張することで実現する。平成23年度は、主として高精度の部分領域検索システムの構築に注力した。この成果は、正解ラベルつき画像群から注目物体の部分領域を推定しながら画像識別を行う手法に応用し、成果を上げている。また、画像同定に基づく映像マイニング技術についての検討も行い、CM映像マイニング技術の巨大映像アーカイブ(数年分)への拡張を行っている。平成24年度は、部分領域マイニング技術の実現を目指した。部分領域マイニング技術としては、二種類のデータベース(より具体的には放送映像アーカイブとWeb上の画像データ)との間の部分領域照合に基づくjoin処理を実現した。平成25年度は、すべての結果を取りまとめ、CM検索とCM放送分布の解析による放送戦略解析システム、放送映像とWeb情報との融合による影響解析結果の可視化システム等への応用を行った。平成24年度は、23年度に開発した部分領域照合技術に基づき、部分領域マイニング技術の実現を目指した。より具体的には、Webから取得した46000画像と、放送映像6000時間分とで、相互に同一物体を含む画像を検出した。この結果、Webと放送映像との影響解析が可能となり、双方のメディアとしての特性の違いが観測できた。現在はその効率の良いself join(アーカイブ中の全部分領域照合対の列挙)について検討中である。当初予定通り、部分領域照合についての検討が進んでいる。また、画像同定に基づく映像マイニングについても検討が進んでいる。今後はこれらを適切に統合していく必要がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定通り、構築した部分領域照合技術の映像マイニングへの拡張が進んでいる。平成24年度以降は、部分領域照合技術に基づく、部分領域マイニング技術の実現を目指す。また、その成果を応用した映像マイニング技術の実現を目指す。
調節可能な金属イオンキレ-ト能をもつ分子薄膜の構築とその為の両親媒性化合物の合成

生体膜類似の合成二分子膜は大きな可能性を秘めた機能性超薄膜として、医療、農業、エネルギ-、電子工業あるいは化学などの広い分野に於て大きな注目を集めており、広範な研究が展開されている。本研究に於ては、単純に金属イオンキレ-ト力をもつだけでなく、外部からのエネルギ-照射によってそのキレ-ト力が可変である分子集合体を構築し、調節可能なイオン輸送担体とすることを目的とした。そのために、光エネルギ-によって二量化ー単量化の変換が可能なケイ皮酸骨格を含む親油基12本と、二量化した際に金属イオンキレ-ト力が増大するビスカルボキシメチルアミノ基あるいはリン酸基を含む化合物を合成した。その結果、1本の親油基とビスカルボキシメチルアミノ基を含む化合物はニッケルイオン存在下で特異的な分子集合体を形成すること、ならびに光照射によって二量化は困難であったものの、シス異性体化して集合状態ならびに溶解性が変化することを認めた。また、2本の親油基を1、3ージアシルグリセロ-ルの形で含み、2位に1個のリン酸基を含む化合物のナトリウム塩は水中で容易に分子集合体を形成し、特異な紫外線吸収スペクトルを示した。また、この化合物の光反応は分子の存在形態に極めて特異的であることを見いだした。即ち、この化合物は水中ではベシクルを形成していることを蛍光プロ-ブの保持実験によって確認し、したがって二分子膜状の分子集合をしていることは明かであり、また、このベシクルは光照射すると分子内あるいは分子間で二量化していると考えられるが、ゲル濾過に対しても安定な分子集合形態を保ったままであった。一方、クロロホルム中では単分子の形態で溶解しており、紫外線吸収スペクトルの測定から光照射によって分子内二量化がおこっていることが明かであるが、この二量化は分子集合体のそれとは異なってなり、生成物は水中でもはやベシクルを形成し得ないものであった。
少数自由度系の熱統計物理学:一分子の状態方程式

旧来の熱力学,統計物理学の研究対象(及び理論)は,モル数程度に十分多数の粒子の存在,すなわち熱力学極限を(多くの場合)仮定してきました.しかるに,近年の生物物理学の進歩は一分子の直接観察を可能とする段階に達しました.そのため,一分子実験の記述に統計物理学が使えない,という事態が発生してきました.この背景の下,少数自由度(一分子)の熱統計物理学の研究を行いました.カルノーサイクルの作業物質を一分子にした場合の不可逆性の起源,マクロ系とは異なる準静的過程の条件(定義)を明らかにしました.さて,一分子の熱力学は,一方では「マックスウェルの悪魔(のパラドックス)」として,一世紀以上前から議論が行われてきました.近年のLandauerらの議論も含めて,これらは全て1929年のSzilardの議論の枠組に基づいています.応募者はSzilardのモデルを,運動論的に閉じた記述から再検討し,その議論の根本的誤り(前提の不成立)を示しました(数値実験,Master方程式,及びpressure ensembleを用いた解析計算のいずれによっても,一致する結論を得ています.Lebowitz氏に助力を頂いています).一分子系では,準静的過程,仕事溜等の概念を,マクロ系からそのまま敷衍することが出来ないことに誰も気づかず,75年間,議論が積み重ねられたのでした.現在,本研究を発展させるため,生物における少数自由度系の分子機械メカニズム解明のため,生物物理学者と共同で研究を始めており,その結果も近く公表できると考えます.初年度では、熱平衡にある少数自由度系の熱的性質を調べた。理論的考察の初期おいては、その最も典型的、かつ単純な系を考察することが問題の存在を確かめる意味で有効的である。そこで、希薄気体が中に入ったピストンの状態方程式を解析した。熱力学極限に於いては、当然通常の熱力学状態方程式を以てこの系を記述出来るが、系内の粒子数を減少させていくと、次第に"圧力"という物理量の意味が不明になり、また実験的にそれを測定する方法を明確に定義しなければならなくなる。圧力は粗視化された概念であったが、一分子の熱的性質がその基礎となるべきマクスウェルデーモンの研究において、この事情は十分意識されていなかった。具体的系として、一分子気体のピストン系に力学的記述を行った。すなわち、熱粒子とピストンから構成される系に対してハミルトニアンを書き下し、力学的時間発展を記述した。ピストンに一定力の重りを作用させることで"圧力"に代え、記述を力学的に閉じさせた。系が熱平衡にあることは、系の一端に熱壁境界条件を設定することで記述される。Pressure ensembleの研究により熱壁境界条件の導入が正しい熱平衡分布、従って状態方程式を導くことが示されている。数値シミュレーションにより、以下のことを明らかとした。・Maxwell速度分布、位相空間上の定常解の時間反転対称性の成立.....数値シミュレーションの妥当性・一分子状態でのマクロ状態方程式の破れ・マクロ状態方程式の破れはN→∞で回復される.....モデルの妥当性(熱力学極限)本年度は、熱平衡にある少数自由度系の熱的性質を解析的に考察した。前年度の研究で、希薄気体が含まれたピストンの状態方程式の数値的解析により、Szilardらに代表されるこれまでの研究において、暗黙のうちに仮定されてきた、マクロ熱力学状態方程式のピストン系での成立が成り立たないことが示されている。この系に対して、マスター方程式の方法を用いて、熱平衡状態に対して厳密に成り立つ状態方程式を導出した。その結果は、昨年度数値的に得た結論と一致するものである。すなわち、通常のマクロ熱力学で成立する状態方程式PV=nRT(少数自由度での粒子数をNと書いたときには、PV=NkT。ここにkはボルツマン定数)はもはや成立しない。昨年度行った手法と、本年度行った手法は、独立な手法であり、それにも関わらず一致した結果が得られたと言うことは、本研究で得た結論が、普遍性を持つ結論であることをより強く示唆するものである。少数自由度系での一分子(広い意味で、イオン等も含むことにする)の興味ある振る舞いは、生物分子モータに限られず、生物一般における分子輸送現象に見ることが出来る。生物細胞の膜上に見られるイオンチャネルの選択的透過性は、ほぼすべての生物が、その生体活動を維持するだめに必須のものとして持っている機能であるにもかかわらず、その選択性の起源は未だ明らかではない。近年、磁場や電磁波の影響によって、このイオンチャネルの選択的透過性が影響を受けることが明らかになってきた。生体における一分子系の理解の鍵になると思われる本現象を、基礎物理学の立場からレビューし、今後の研究の方向を示した。旧来の熱力学,統計物理学の研究対象(及び理論)は,モル数程度に十分多数の粒子の存在,すなわち熱力学極限を(多くの場合)仮定してきました.しかるに,近年の生物物理学の進歩は一分子の直接観察を可能とする段階に達しました.そのため,一分子実験の記述に統計物理学が使えない,という事態が発生してきました.この背景の下,少数自由度(一分子)の熱統計物理学の研究を行いました.カルノーサイクルの作業物質を一分子にした場合の不可逆性の起源,マクロ系とは異なる準静的過程の条件(定義)を明らかにしました.

さて,一分子の熱力学は,一方では「マックスウェルの悪魔(のパラドックス)」として,一世紀以上前から議論が行われてきました.近年のLandauerらの議論も含めて,これらは全て1929年のSzilardの議論の枠組に基づいています.応募者はSzilardのモデルを,運動論的に閉じた記述から再検討し,その議論の根本的誤り(前提の不成立)を示しました(数値実験,Master方程式,及びpressure ensembleを用いた解析計算のいずれによっても,一致する結論を得ています.Lebowitz氏に助力を頂いています).一分子系では,準静的過程,仕事溜等の概念を,マクロ系からそのまま敷衍することが出来ないことに誰も気づかず,75年間,議論が積み重ねられたのでした.現在,本研究を発展させるため,生物における少数自由度系の分子機械メカニズム解明のため,生物物理学者と共同で研究を始めており,その結果も近く公表できると考えます.
微細探針を用いた直接通電型薄膜透磁率測定システム

本研究は探針で計測した磁性膜のインピーダンスと透磁率との非線形的関係をもとに薄膜の複素透磁率を最適化処理により求めるものである。(1)透磁率とインピーダンスとの関係を有限要素法にもとづく3次元磁界解析を用いて導出した。その結果、試料サイズとして最低1mm程度の磁性膜であらば、必要な透磁率を求めるために必要なSN比が確保できることがわかった。(2)磁性膜へ端針を接触させて測定する磁性薄膜透磁率測定システムを試作した。端針はネットワークアナライザへ同軸ケーブルで接続し、ネットワークアナライザにより透過・反射パワーなどのSパラメータから上記で得られた透磁率とインピーダンスとの関係式に基づき、最適化処理により磁性薄膜の局所的な複素透磁率を求めた。このシステムを用いてCoNbZr薄膜の透磁率を測定し、理論値とほぼ対応する結果が得られた。(3)本システムの測定結果と研究代表者がすでに開発したシールディッドループコイルによる透磁率計測装置による計測結果を同一試料を用いて比較した。その結果、本手法では高周波電流を薄膜表面に直接通電するため、薄膜表面における磁界強度が大きくなりやすく、これにより透磁率が微小信号の範囲から場合によって外れることを確認した。本システムの開発の要点として、通電する電流量を微小振幅の範囲に抑制することが重要であることがわかった。なお本年度中には査読付き論文は掲載できなかったが、次年度の早い時期に本研究で得られた成果に基づき、論文投稿を行う予定である。本研究では磁性薄膜へ直接短針を接触させてインピーダンスから比透磁率を計測する測定システムの開発に関するものである。平成16年度ではまず磁性薄膜の比透磁率とインピーダンスとの関係を有限要素法による3次元磁界解析を用いて探針間隔をパラメータとしてデータベース化して導出した。有限要素法解析は現有設備である電磁界解析ソフトウエア(CRCソリューションズ製MAGNA/FIMバージョン8)を使用した。解析の結果もっともSN比が高くなる試料幅は約0.5mm程度であることがわかり、試料幅が増加するほど透磁率の測定感度は悪化することがわかった。この検討は磁性薄膜内部の磁束密度を非線形性の影響を受けない範囲でなるべく大きく通電させるために必要なものである。さらにウエハプローブ、微細短針、ネットワークアナライザ、最適化処理ソフトウエアから構成される直接通電による磁性薄膜透磁率測定システムを試作した。ウエハプローブにより同軸ケーブル先端に配置された探針の動きを制御して、所望の位置に磁性薄膜上にコンタクトし、ネットワークアナライザにより透過・反射パワーなどのSパラメータ測定を行った。得られたSパラメータから上記で得られた透磁率とインピーダンスとの関係式に基づき、最適化処理により磁性薄膜の局所的な複素透磁率を求めてパーソナルコンピュータ上に表示させるシステムを開発した。平成17年度は試作したシステムのデバッグを行い、様々な磁性薄膜の透磁率評価実験を進める予定である。
学際連携による三陸地方の古地震・古津波の実態解明

本研究では,三陸地方沿岸部を対象として調査研究を実施した.その結果,対象地域での数千年スケールでの古津波履歴を明らかにするとともに,数千年10万年スケールの長期的な地殻変動量を地形・地質学的研究により明らかにした.また,数値計算技術を活用して,津波堆積物の分布域は,津波波源位置や規模を制約するのに有効であることがわかった.異なる地形条件に対する堆積物形成パターンを検討することで,波源モデルに対してより詳しい制約を課すことができると考えられる.今年度は現地調査及び掘削調査を行い,海成段丘の分布および,沖積平野の地下地質に基づいて長期地殻変動について検討した.地形判読、現地調査、テフラ分析から三陸海岸北部(八戸久慈)では最終間氷期(約12.5万年前)の海成段丘が認定され、過去10万年間の隆起傾向が明らかになった.一方,三陸海岸南部の陸前高田平野で実施したボーリング調査によって認定した約1万年前の干潟堆積物(当時の相対的海水準指標)の高度から、過去1万年間の沈降傾向が明らかとなった.岩手県野田村において現地調査を行い,津波堆積物の可能性のある砂層が複数存在することを明らかにした.年代測定を実施したところ,歴史津波に対比される可能性のある年代を示す砂層が存在することがわかった.また,火山灰層が存在することもわかり,年代対比に有効である可能性が考えられた.火山灰層の同定を行うため,北海道や東北地方に分布する火山灰試料を収集し比較検討を行った.その結果,10世紀ごろの白頭山火山灰に相当する可能性があることがわかった.数値計算は,地形データの整備を行い,野田村や宮古市を対象とした津波遡上計算および土砂移動計算を予察的に実施し,実測データの再現性の検討を行った.岩手県野田村において古津波調査を実施した.新たに開発した数値計算法も活用して津波堆積物認定を行い,貞観津波等に相当する可能性のある古津波堆積物が存在することを明らかにした.陸前高田市においては偽礫を用いた年代測定を実施し,この手法により高精度で年代制約を行うことができることを明らかにした.また,巨礫堆積物も古津波の有力な物証となりうることから,三陸地方沿岸部においてその分布を把握する調査を実施した.数値計算については,まず広域的な伝播・遡上計算を実施し,波源により八戸市における津波高が周囲と比べて優位に高くなることを確認した.そこで,この計算結果に基づき同市において予備調査を実施し,津波堆積物の可能性のある砂層を確認した.また,土砂移動計算の精度検証用に,土砂の堆積のみならず海域や陸域・湖沼等における侵食も考慮したデータを取得した.陸前高田市において3.11津波についての土砂移動計算を実施し,実スケールでの大規模津波による土砂移動計算を実施した.さらに,台風の高波・高潮を推算して対象の堆積物分布を説明できるか検討する手法を開発し,その妥当性を検討するとともに,野田村の調査結果に適用した.さらに,三陸海岸の超長期地殻変動を明らかにするため,最終間氷期海成段丘と海岸平野下の沖積層の調査を行った.三陸海岸北部(八戸久慈)では,最近10万年間の確実な隆起の証拠(海成層とテフラ)が認められたが,三陸海岸中南部(久慈鮎川)では,海成段丘である地質学的証拠を得ることができず,北部との変動様式の違いが明らかとなった.一方,完新世の地殻変動解明のため,気仙沼大川平野でのボーリングコアを用いて,層相解析・詳細年代測定を行った.その結果,約1万年前の相対的海水準が同時期の地殻変動を含まない相対的海水準よりも低く,当該地域は沈降が卓越している可能性が示された.計画通りの成果を出しており,概ね予定通りである.地質グループは,青森県八戸市において現地調査を行い,津波堆積物の可能性のある複数のイベント層を確認した.そして,各種分析により,これらのイベント堆積物が津波堆積物である可能性が高いことを明らかにした.いずれも,十和田a火山灰(西暦915年)より下位に堆積しており,岩手県や下北半島沿岸部での報告例と年代対比できる可能性があり,波源推定につながるものと考えられる.また,沿岸部に堆積している巨礫群についても調査を行い,過去の津波の規模推定に活用できる可能性があることがわかるなど,水理量の簡易推定法の改良につながる成果が得られた.さらに,津波堆積物の認定精度向上のため,取得試料を用いた各種分析に加え,既往文献等の整理を実施して広域に報告されている津波堆積物の特徴について整理した.地形グループは,三陸海岸南部の津谷平野および当該海岸中部の津軽石平野において沖積層の解析を行い,過去数千万年間の地殻変動傾向を検討した.津谷平野では完新世中期まで引き続く海進など既報の三陸海岸南部の沈降傾向を支持する堆積環境が復元された.津軽石平野では,上流側において約7500年前の海面高度指標となる潮間帯堆積物が現海面下に分布することから,当該平野も同様に過去数千万年間は沈降傾向にある可能性が指摘された.数値計算グループは,楕円体モデルを用いた津波計算技術の開発を進めた.

また,土砂移動モデルを用いた数値計算を実施し,沿岸や海域での土砂移動特性について検討した.津波堆積物調査が行われた三陸海岸南部広田半島田谷地区を対象とした土砂移動解析の結果,貞観型,明治三陸型などの波源モデルの違いによって,陸上津波堆積物の分布パターンや堆積量が大きく変化しないことが判明した.津波堆積物に基づく波源パラメータの推定において,堆積物に反映される波源情報の質と量を地域・地形ごとに評価することの重要性を示していると考えられる.本研究では,三陸地方沿岸部を対象として調査研究を実施した.その結果,対象地域での数千年スケールでの古津波履歴を明らかにするとともに,数千年10万年スケールの長期的な地殻変動量を地形・地質学的研究により明らかにした.また,数値計算技術を活用して,津波堆積物の分布域は,津波波源位置や規模を制約するのに有効であることがわかった.異なる地形条件に対する堆積物形成パターンを検討することで,波源モデルに対してより詳しい制約を課すことができると考えられる.対象地域での地形判読、現地調査、テフラ分析から去10万年間の隆起傾向が明らかになった.また一方,三陸海岸南部の陸前高田平野で実施したボーリング調査によって認定した約1万年前の干潟堆積物などから沈降傾向などを示すことが出来たため.また,数値計算は,地形データの整備を行い,野田村や宮古市を対象とした津波遡上計算および土砂移動計算を予察的に実施し,実測データの再現性の検討できたため.研究計画の変更は無く,平成28年度(採取年度)の計画を提出している.28年度が最終年度であるため、記入しない。津波工学平成26年度に引き続き,複数の調査候補地において掘削調査・分析を実施する.複数地域で得られた津波堆積物情報の地域間対比を行い,津波履歴と各津波イベントの規模(断層長さ)を地質学的に復元する.八戸宮古にかけての空中写真,地形図,数値標高データ(DEMデータ)を用いた地形判読を行う.また,宮古大船渡の地形判読結果を踏まえ,地形・地質現地調査を行う.地質グループにより得られた津波堆積物データに基づき,その分布範囲を説明しうる津波波源を数値計算により推定する28年度が最終年度であるため、記入しない。
教職員向け休・復学者支援マニュアル作成のための研究

平成30年度は、休・復学者が抱えている(あるいは過去に抱えていた)不安や必要としている(あるいは必要としていた)支援、有効な支援方法について探索的に検討することを目的として、筆者が実践した休・復学者支援について事例研究を行った。休学に至る事例は、特定の必修科目での躓き(授業が難しくてついていけない)、レポート課題での躓き、研究での躓きなど、修学上の問題や将来に対する漠然とした不安が関連していることが多いが、大概、それに伴って、自己評価の低下、やる気の低迷、睡眠障害などの問題が2次的に生じている。後者の精神的問題については、休学をして一時的に学校のことから離れて適切な対応(例えば、医療が必要な場合は医療に繋がるなど)を取ると、心身ともに回復するところはあるものの、それで全てが上手くいくという訳ではない。休学者は、復学して以前躓いたもの(授業や研究)に再び向き合う際、再び同じ苦しい状況に陥るのではないかと不安に感じている。そのため、休学中に大事になってくる支援としては、まず、1休学者が安心して休めるように環境調整を行う事(例えば、学生本人の納得を得る、保護者など関係者の理解を得る、医療が必要な場合は医療に繋げるなど)、2休学者が何故休学に至ったのか、何に躓いたのか、これから先どうしていきたいか(卒業を目指すのか、別の進路を考えるのか)、自己理解を深める手伝いをすること(例えば、困った時に周囲に相談できず、自分1人で何とかしようとしていたなど)、その上で、3休学中、あるいは復学後(そのまた将来に至るまで)に以前と同じ状況にならないようにどう過ごせば良いかを一緒に検討し、4復学後も、引き続き学生の成長を見守ることである。特に、前者の修学上の問題は、授業担当教員や研究室の指導教員との連携は欠かせないものである。平成30年度は、学生相談所のスタッフを対象に休・復学者の支援についてインタビュー調査を行うことを予定していたが、まず、それぞれのスタッフがどの程度休・復学者支援を実践しているのかを正確に把握するために、平成30年4月から、初回時学生に記入してもらう『相談申込票』で休学経験の有・無を尋ねることとした。そのため、平成30年度実施予定であった研究は、1年間分のデータが整理される平成31年度に実施する。平成31年度は、学生相談所のスタッフを対象にインタビュー調査を行い、学生相談所を利用している休・復学者が抱えている(抱えていた)不安や必要としている(必要としていた)支援について探索的に検討し、明らかになった点を踏まえて、教職員向けの休・復学者支援マニュアルを作成することとした。また成果物として、休・復学を考えている学生向けにリーフレットを作成することを考えている。昨今、学力、学習意欲、進学動機等が異なる、多様な学生が大学に入学してきており、休学率は増加傾向にある。大学の学生相談・学生支援の更なる充実に向けて、本研究では、休学を検討している学生や復学を控えている学生をどう支援したら良いか困っている教職員に対して「休・復学者支援マニュアルの作成」を行うことを目指している。初年度となる平成28年度は、東北大学の学生相談所利用者を対象として、休学生の状況を調査し、学生相談から見た休学生の現状と課題を検討することとした。その結果、休学生の学年としては学部2年生や学部4年生が多く、単位取得が進まないことや成績不良、就職活動などが休学の契機になりやすいこと、休学生の約半数が留年を経験しているため、学生相談所に持ち込まれる主訴としては、単位取得や就職活動に伴う心理的不安や苦痛が多いこと、学生が卒業を希望している場合には学部・研究科の教員との連携は欠かせず、半数以上が他部署と積極的に連携していること等が明らかになった。留年・休学等で卒業延期となった学生の多くが自らの将来を不安に思っており、時間を掛けて支援することで、その6割が卒業に至るという報告もある。休学生は、時間をかけて支援していくことが重要であるものの、これまでどのような支援が有効かということは明らかにされてこなかった。本研究結果は、休学者への支援には修学支援や就職支援が欠かせないこと、関連部局と連携を図りながら支援していくことが重要であることが明らかになった点で意義があると思われる。平成28年度は、休・復学者が、休・復学するにあたって、周囲からどのような支援を受けているのか、彼らはどのような不安を抱え、どのような支援を必要としているのか、休・復学者の視点からボトムアップ的に把握する為、休学者を対象に質問紙調査を実施予定であった(研究1)。しかし、当初予定していなかった研究代表者の所属機関の異動があったことにより、実施が困難となり、改めて新任地でどのように研究を進めていくかについて再検討する必要が生じ、当初の実施計画予定よりやや遅れることとなった。平成29年度は、東北大学工学部・工学研究科の教職員を対象に、約90分の半構造化面接を実施し、1これまで支援した休・復学者の休学理由、2休・復学者に対して行った具体的な支援内容、3どのような支援や関わり方が上手くいったか、4どのような支援や関わりに戸惑いや難しさを感じたかという事を尋ね、有効な休・復学者支援について探索的に検討した。