hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
政策事例の実践的活用に関する研究

本年度は昨年度に行ったケースメソッドを使った教育の一般的な研究、および事例研究のための基盤整備を受けて、実際に事例研究をケースの形にする作業を始めた。ところが作業を進める中で、実践的な意義を持つ事例研究の姿として伝記研究が重要であることを発見したため、ケース作成作業を一時中断して、政策担当者の行動に焦点を当てた形での政策事例研究の方法論を模索することになった。その後あらためて実際のケースを作り、大学院教育や研修で使用する計画であったが、実施の段階になって共同研究間で見解の相違が表面化するなど、さらに検討を要する事態となった。そのため研究の終了予定期ではあるが成果は散発的であり、研究推進体制を立て直して成果の算出に努力せざるを得ない状況である。ただし政策事例を実践的に活用することに有効性と問題点をめぐる論点整理には成功したと考えている。
悪心・嘔吐の中枢機序解明と新たな制吐療法創出に向けた神経生理学的研究

本研究はこれまでに我々が明らかにした延髄最後野ニューロンの化学受容性とその分子基盤に関する研究成果を基に,悪心・嘔吐の中枢機序に関する研究を発展させ,悪心・嘔吐誘発機序の全容解明と新たな制吐療法を確立することを目的として計画した。また,心象である悪心は反射運動である嘔吐と異なり内臓感覚と大脳皮質が司る精神機能が統合されて生じるのであり、嘔吐中枢への入力は必要ないという仮説を立てて検証する。本研究の最終目標は,悪心・嘔吐の発現機序とその制御に関する新たな概念を樹立することである。
国際協働学修を深化させる全天周映像の活用研究

国際協働学修場面の記録を全天球映像として蓄積して学修活動において有効活用することを目的とした初年度の取り組みとして、本研究の準備段階で撮影していた全天球映像を学生に体験させ、その様子を観察・記録するとともに、先行研究調査の結果を踏まえて、全天球映像がもたらす効果について検討した。また、本研究の目的である、「学生自身が全天球映像を蓄積・共有し、体験型学習の事前学習、および、ふりかえりに自律的に活用していけること」を念頭に、学生自身に体験型学修の様子を記録させた。学生に体験させた全天球映像は、学生が実施した海外フィールドワークの様子を、同行した教員が記録したものである。訪問した施設での体験や、提携校学生との交流等の様子を、参加した学生自身、また、今後、同様の活動を実施していくことになる後輩学生達に体験させた。こうした映像体験が学生にもたらす影響についての考察を深めるため、1990年代から行われているバーチャル・リアリティ(VR)領域で積み重ねられている知見を中心に、先行研究調査を行った。実験および先行研究調査の結果を踏まえ、全天球映像がもたらす没入感により、従来型の映像と比べ、映像体験者が緊張感や共感等、非言語的・感情的な面での刺激を強く感じていたことを指摘し、体験型学習の効果を高めるための活用の可能性について考察を加え論文としてまとめ投稿した。体験型学習の機会ごとに、全天球映像の記録も継続的に実施している。上記のように論文にまとめる過程で得られた仮説・知見にもとづき、ふりかえり、事前学習に映像を活用する場面をイメージしながら、各種のフィールドワークや、提携校との研究・学修のための交流場面を蓄積している。学生自身は、特に、経験が少ない学生の場合、記録まで十分に意識が回らないこともあり、活用シーンの共有や活動手順のマニュアル化等、学生の認知的負荷を軽減する策を検討している。本研究の準備段階で蓄積した映像を活用した実験を行い、先行研究調査を踏まえて全天球映像活用の可能性を考察することが、本年度の主な研究計画であった。研究代表者、分担研究者が各々持つフィールドで十分に対応できるものであったため、概ね、順調に進展したと考えている。体験型学修の実践で協働している海外提携校の研究者も、本研究とは着眼点が異なるが、バーチャル・リアリティ(VR)の教育利用に関する研究に取り組みはじめたため、双方の視点でVRの教育における可能性や、関連研究の知見を共有できたという点では、計画以上に進展した部分もある。全天球映像の持続的な記録についても、研究代表者、分担研究者、一部の協力学生の間では一定レベルで行えている。ただし、全天球カメラでの記録に戸惑い、思うような映像を撮影できない学生もみられ、活動を広がりという点での課題は残された。フィールドに出る前段階での準備活動を見直すことで対応していきたい。全天球映像を用いた事前学習、および、事後のふりかえりの効果については概ね見通しを立て、体験型学習における活用するための授業デザインは概ね行うことができた。今後は、適用する体験学修の事例を増やすこと、また、学修サイクルとして確立し、循環的な活用を実現すべく、研究に取り組む。現状では、本研究において全天球映像を用いて実験を行った事例は限られている。映像体験のための準備も、研究代表者と研究分担者で実施しており、全天球映像の取り扱いが容易になったとはいえ、非技術系の学生が、通常の学修の延長線上で取り組むためには、困難な点も残る。本研究は、こうした点を克服するための技術開発は対象としないが、運用上の工夫で対応できる点については追求していく。マニュアル化等の対応を行うとともに、継続的に実践し、記録した映像の活用のイメージや効果を多くの学生に浸透させていく中で、学生によるより自律的な取り組みの可能性を追求する。また、事前学習、実地活動、ふりかえりの一連のサイクルにおいての全天球映像活用に向け、活動をデザイン・実践していく。ここまでに実施してきたものは単年度のものであり、各々の学生は、事前学習のみ、あるいは、事後のふりかえりのみで利用するにとどまっている。今後は、学生の活動の全体を通して全天球映像を活用することで、学習上の効果や課題についての考察をすすめる。これらを継続的にすすめるため、学生自身が好きなときに対応できるような環境構築とその評価も合わせて行っていく。

実験および先行研究調査の結果を踏まえ、全天球映像がもたらす没入感により、従来型の映像と比べ、映像体験者が緊張感や共感等、非言語的・感情的な面での刺激を強く感じていたことを指摘し、体験型学習の効果を高めるための活用の可能性について考察を加え論文としてまとめ投稿した。体験型学習の機会ごとに、全天球映像の記録も継続的に実施している。上記のように論文にまとめる過程で得られた仮説・知見にもとづき、ふりかえり、事前学習に映像を活用する場面をイメージしながら、各種のフィールドワークや、提携校との研究・学修のための交流場面を蓄積している。学生自身は、特に、経験が少ない学生の場合、記録まで十分に意識が回らないこともあり、活用シーンの共有や活動手順のマニュアル化等、学生の認知的負荷を軽減する策を検討している。本研究の準備段階で蓄積した映像を活用した実験を行い、先行研究調査を踏まえて全天球映像活用の可能性を考察することが、本年度の主な研究計画であった。研究代表者、分担研究者が各々持つフィールドで十分に対応できるものであったため、概ね、順調に進展したと考えている。体験型学修の実践で協働している海外提携校の研究者も、本研究とは着眼点が異なるが、バーチャル・リアリティ(VR)の教育利用に関する研究に取り組みはじめたため、双方の視点でVRの教育における可能性や、関連研究の知見を共有できたという点では、計画以上に進展した部分もある。全天球映像の持続的な記録についても、研究代表者、分担研究者、一部の協力学生の間では一定レベルで行えている。ただし、全天球カメラでの記録に戸惑い、思うような映像を撮影できない学生もみられ、活動を広がりという点での課題は残された。フィールドに出る前段階での準備活動を見直すことで対応していきたい。全天球映像を用いた事前学習、および、事後のふりかえりの効果については概ね見通しを立て、体験型学習における活用するための授業デザインは概ね行うことができた。今後は、適用する体験学修の事例を増やすこと、また、学修サイクルとして確立し、循環的な活用を実現すべく、研究に取り組む。現状では、本研究において全天球映像を用いて実験を行った事例は限られている。映像体験のための準備も、研究代表者と研究分担者で実施しており、全天球映像の取り扱いが容易になったとはいえ、非技術系の学生が、通常の学修の延長線上で取り組むためには、困難な点も残る。本研究は、こうした点を克服するための技術開発は対象としないが、運用上の工夫で対応できる点については追求していく。マニュアル化等の対応を行うとともに、継続的に実践し、記録した映像の活用のイメージや効果を多くの学生に浸透させていく中で、学生によるより自律的な取り組みの可能性を追求する。また、事前学習、実地活動、ふりかえりの一連のサイクルにおいての全天球映像活用に向け、活動をデザイン・実践していく。ここまでに実施してきたものは単年度のものであり、各々の学生は、事前学習のみ、あるいは、事後のふりかえりのみで利用するにとどまっている。今後は、学生の活動の全体を通して全天球映像を活用することで、学習上の効果や課題についての考察をすすめる。これらを継続的にすすめるため、学生自身が好きなときに対応できるような環境構築とその評価も合わせて行っていく。研究、および、予算使用は概ね計画通りに進行している。
フードビジネスのグローカリゼーションに関する理論的・実証的研究

本研究の目的は、いわゆるフードビジネスに焦点を当て、そのグローカル化のプロセスを理論的かつ実証的に検討することにあった。研究の結果、システム技術の進展と普及がフードビジネスの海外展開をうながし、調理師の特殊技能を一部代替する一方で、システム上に載せるメニューは、それぞれの国・地域の嗜好性によって多様化するだけでなく、当該食文化発祥の国に逆輸入され、新たな食文化の形成をもたらす場合もあることが明らかとなった。本研究は、いわゆる「フードビジネス」(食関連産業)に焦点を当て、そのグローカル化(同質化という意味でのグローバル化と、多様化という意味でのローカル化の同時進行)のプロセスを「企業」と「消費者」の相互作用がもたらす「食の内容」や「食のスタイル」の変遷の視点から分析し、理論的かつ実証的に検討することを主たる目的に進められているものである。今年度は、各種資料の収集と文献研究、フードビジネス関連の企業へのインタビュー、アメリカ西海岸を対象地域とした調査研究を行い、以下の点を明らかにすることができた。(1)各種技術の発達にともなって生じている国境を越えたヒトの移動の活発化は、さまざまな地域の食文化の世界的規模での相互普及を促進している。(2)ヒトの移動と呼応するように、フードビジネスの海外展開も活発になっている。(3)システム技術の開発は、外食産業のチェーン展開による事業拡大を可能にしている。(4)だが、このシステム上に乗せられるメニューはそれぞれの国・地域によって多様であり、必ずしも同一のものではない。(5)食文化が輸出された地域で変遷を遂げたメニューが発祥の国・地域に「逆輸入」される動きも見られる。(6)外来の食文化は、地域の食材事情や嗜好、そして何よりも調理人のセンスによってアレンジされ、受け入れられれば定着する。上記の成果を踏まえ、引き続き新たな外来の食文化の受容の動態について「経営学」と「人類学」の視角から検討を加え、フードビジネスがグローバル社会においてきわめて重要な役割を果たす存在であることを明らかにしていく。本研究は、いわゆる「フード・ビジネス」(食関連産業)に焦点をあて、そのグローカル化(同質化という意味でのグローバル化と多様化という意味でのローカル化の同時進行)のプロセスを理論的かつ実証的に検証することを主たる目的とするものである。当該年度に実施した研究において、新たに得られた知見は下記のとおりである。第一は、いわゆる日本食の世界的普及の進展である。すし、刺身、てんぷらに代表される和食としての日本食だけではなく、日本でアレンジされた外来食(とんかつ、ラーメン、カレーライスなど)が「日式○○」という表現を用いて、特にアジア各国で急速に普及し、それらが現地駐在の日本人相手のビジネスを越えて、現地の人々の食生活に深く浸透しつつあることが確認された。第二は、こうした動きのなかで、日系の外食産業チェーンが成熟した国内市場から成長の余地が大きい海外市場(特にアジア)に目を転じ、事業展開を進めつつあるという点である。特に、金沢や熊本など、地方に本社を置く外食産業チェーンが中国・タイなどアジアへの展開にビジネスチャンスを見出し、積極的に店舗展開を進めることで、日本以上に存在感を打ち出している点は、近年の新たな動きとして注目される。第三は、外来食のローカル化、グローバル化、そしてグローカル化の同時進行による多様化の進展である。外来食の導入が進む地域や都市では、現地の食材を活用し、現地の味覚にアレンジして現地式のサービスで提供する店、本場の食材と味とサービスをそのまま持ち込む本格的な店、そして、本場と現地のやり方のいい面を現地の視点でうまく融合した店など、さまざまな業態が混在し、選択の余地が生じるかたちで発展する傾向が見られることが確認された。以上が、当該年度における研究成果の概要である。これを受け、最終年度にあたる平成22年度はさらなる研究の進展をはかり、最終的なとりまとめを行いたい。本研究は、いわゆる「フードビジネス」(食関連産業)に焦点を当て、そのグローカル化(同質化という意味でのグローバル化と、多様化という意味でのローカル化の同時進行)のプロセスを理論的かつ実証的に検討することを目的として実施された。近年、ヒトの国境を越えた移動にともなって食文化の輸出入が世界的規模で展開されている。また、冷凍・冷蔵技術や調理工程め自動化技術の進歩がフードビジネスの海外展開を促進するとともに、システム技術の開発が調理師を必ずしも必要としないチェーン展開による事業拡大を可能としている。しかし、このシステム上に乗せられるメニューは地球規模で同質化が進展する部分を共有しつつも、それぞれの国・地域の民族性やそれにともなう嗜好性による多様化は着実に進んでおり、まさにグローカリゼーションの様相を呈している。

また、輸入された食材や料理が現地の食材やメニューと融合する「フュージョン料理」の登場や、それら独自の変遷を遂げた「フュージョン料理」の発祥国への「逆輸入」や第三国への飛び火、そしてそうした動きによるさらなる変遷を遂げる動きが見られるようになっている一方で、逆に当該地域の食文化の伝統をあくまで忠実に守った店構え、調理方法、味を追求する店が新たな食の提示による翻訳的適応に対するアンチテーゼの存在となることで食のバリエーションを豊かにし、顧客に選択の幅を広げている。本研究では、こうした動きを「企業」と「消費者」の相互作用がもたらす「食の内容」や「食のスタイル」の変遷としてとらえ、新たな食文化の受容の動態について明らかにするとともに、「経営学」と「人類学」の視角から検討を加えることで、フードビジネスがグローバル社会においてきわめて重要な役割を果たす存在であることを明らかにした。
皮膚角質細胞の三次元フラクタル解析による経皮吸収促進剤の評価

経皮吸収促進剤の適用によって惹起される皮膚表面構造の微細な変化を立体フラクタル次元として定量化し、吸収促進機構の直接的な解明を行うとともに、高感度な刺激評価法開発の可能性について検討した。オスミウム酸およびグルタルアルデヒドにより固定したヘアレスラットの皮膚表面の形状を反射型共焦点レーザー顕微鏡により深さ方向に連続21層連続撮影した。これらの画像をスキャナーを介してコンピューターに入力し、境界線図形を作成した。各層毎に得られた境界線図形を重ね合わせ、皮膚の表面構造を21層からなる等高線図形としてディスプレイ上に再構築した。このようにして得られた立体図形を一辺の長さdの立方体で被覆し、被覆に要した立方体の総数Nを計測した。dとNとの両対数プロットをとり、その傾きから立体フラクタル次元を推定した。以上に概要を示した解析手法により、未処理皮膚の表面構造の立体フラクタル次元を求めた結果、その値は2.17と推定された。エイゾンを含有するアルコール性ヒドロゲルで皮膚を処理した場合、未処理皮膚とほぼ同等の立体フラクタル次元を示し、皮膚表面の微細構造がエイゾンの適用によって大きく変化することはないと考えられた。一方、リモネンで処理した皮膚では立体フラクタル次元の著しい低下が観察された。皮膚の組織学的観察では、リモネンは水和浮腫作用が強く、その刺激性は皮膚の浅い部位に限局されていたのに対し、エイゾンは皮膚表面に紅斑を伴うより深部への刺激を惹起することが確認された。リモネンとエイゾンで見られた立体フラクタル次元の差はこれらの促進剤によって引き起こされる組織学的変化と良く対応しており、促進剤の皮膚に及ぼす影響を立体フラクタル次元によって、定量的かつ客観的に評価し得ることが示唆された。経皮吸収促進剤の適用によって惹起される皮膚表面構造の微細な変化を立体フラクタル次元として定量化し,吸収促進機構の直接的な解明を行うとともに,高感度な刺激評価法開発の可能性について検討した.これまでの研究を通じて,皮膚表面構造の立体フラクタル次元の測定法を確立した.以下に測定法の概要を示す.オスミウム酸およびグルタルアルデヒドで固定したヘアレスラットの皮膚表面を共焦点レーザー顕微鏡で観察し,Z軸方向に5μm間隔で21枚のスライス像を作成した.これらの画像をスキャナーを介してコンピュータに取り込むことにより,オリジナル画像を等高線図形として再構築した.この図形を立方体で被覆し,図形の被覆に要した立方体の総数をカウントした.立方体の大きさを一辺5μmから50μmまで変化させ,図形の被覆に要した立方体の総数との両対数プロットの傾きから立体フラクタル次元を推定した.なお,解析用コンピュータプログラムを開発し,一連の操作を自動的に行うことができるようにした.以上に概要を示した解析手法により,未処理皮膚の表面構造の立体フラクタル次元を求めた結果,その値は2.17と推定された.スライス画像の間隔を10μmとしてもこの値は2.16であり,ほとんど変化はみられなかったが,さらに間隔を拡げ図形の解像度を低下させると立体フラクタル次元は有意に減少した.そこでディスプレイ上に再構築される図形の等高線間隔を5μmに固定し,促進剤を適用した皮膚について同様の解析を実施した.皮膚表面を40%エタノールおよび2%エイゾンで6時間処理した場合,未処理皮膚とほぼ同等の立体フラクタル次元を示し,これらの促進剤の適用により皮膚の微細構造が大きく変化することはないと考えられた.一方,2%リモネンで処理した皮膚では,立体フラクタル次元の著しい低下が観察された.

これらの知見はエイゾンおよびリモネンがエタノールの共存下で皮膚表面構造に対し明らかに異なる作用を引き起こすことを示唆しており,両化合物間に認められる吸収促進作用および皮膚刺激性の差に密接に関連するものと考えられる.経皮吸収促進剤の適用によって惹起される皮膚表面構造の微細な変化を立体フラクタル次元として定量化し、吸収促進機構の直接的な解明を行うとともに、高感度な刺激評価法開発の可能性について検討した。オスミウム酸およびグルタルアルデヒドにより固定したヘアレスラットの皮膚表面の形状を反射型共焦点レーザー顕微鏡(倍率2,500倍)により深さ方向に連続21層連続撮影した。これらのスライス像をスキャナーを介してコンピューターに入力し、境界線図形を作成した。各層毎に得られた境界線図形を重ね合わせ、オリジナル画像を21層からなる等高線図形としてディスプレイ上に再構築した。このようにして得られた立体図形を一辺の長さdの立方体で被覆し、被服に要した立方体の総数Nを計測した。dとNとの両対数プロットの直線性を確認し、その傾きから立体フラクタル次元を推定した。以上に概要を示した解析手法により、未処理皮膚の表面構造の立体フラクタル次元を求めた結果、その値は2.17と推定された。エタノールやエイゾンで皮膚を処理した場合、未処理皮膚とほぼ同等の立体フラクタル次元を示し、これらの促進剤の適用により皮膚表面の微細構造は大きく変化することはないと考えられた。一方、リモネンで処理した皮膚では立体フラクタル次元の著しい低下が観察された。皮膚の組織学的観察では、リモネンは皮膚の浅い部位への影響が強かったのに対し、エイゾンはより深部への刺激作用を惹起することが確認された。リモネンとエイゾンで見られた立体フラクタル次元の差はこれらの促進剤によって引き起こされる組織学的変化と良く対応しており、促進剤の皮膚に及ぼす影響を立体フラクタル次元によって、定量的かつ客観的に評価し得ることが示された。
認知行動療法を用いたインターネットによる予防的ストレス対処プログラムの開発

研究1ではストレス耐性特性である完全主義、社会的興味、セルフコントロール、社会的スキル、対人自己効力感、自己主張認知、コーピングを測定する大学生用Web尺度である「インターネット用ストレス自己診断」の開発を行った。研究2ではインターネットを媒体として実施する認知行動療法の認知の再構成、リラクセーション、エクスポージャーと脱感作で構成される「インターネットストレス対処プログラム」を開発し、その効果を検証した。インターネット・ストレス対処プログラム開発は学生相談における時空を越えた、費用対効果の高い予防活動を可能にする。本研究は研究1:インターネット利用のストレス自己診断尺度の開発および研究2:認知行動療法を用いたインターネット・ストレス対処プログラムの開発の2つの研究からなる。22年度では、研究1の目的である同様のストレッサーを経験しても、その衝撃を緩和し、精神身体的健康の維持に重要な役割を果たすストレス耐性特性に関する自己診断の大学生向けの「インターネット用ストレス自己診断」を作成し、妥当性と信頼性を分析する第1回調査を大学生300名を対象に実施し、分析を開始した。この自己診断は、日本語版LOT-R(Nakano, 2004)の楽観主義10項目、日本語版APS-R完全主義質問表(Nakano, 2009)の23項日、菊池(1988)の社会的スキル尺度、日本語版セルフ・コントロール・スケジュール(SCS ; Nakano 1995)の25項日、日本語版HSCL(Nakano & Kitamura,2001)の54項日からなり、回答後結果とともにストレス対処の心理教育的内容も提示され、ストレスについての自分の特性を知るだけでなく、ストレス対処方法について学ぶこともできる。さらに22年度では研究2の目的である「認知行動療法を用いたインターネット・ストレス対処プログラム」開発のためのインターネットプログラムを作成し、予備調査を行った。この予備調査結果から、22年度で作成したインターネット・ストレス対処プログラムについて分析し、本調査で用いる「インターネット・ストレス対処プログラム」への改良点を明確にした。「インターネット・ストレス対処プログラム」は、不快な感情を引き起こすマイナス思考を、現実的で柔軟な思考に変える認知の再構成(Beck, 1991 ; Persons, 1989)、Web画面による指示によりリラックスした状態を深めるリラックス・トレーニング(中野,1996, 2005 ; Suinn & Richardson, 1971)、自分を肯定的に見ることを訓練するセルフコントロールをインターネットで実行するプログラムである。23年度では、研究1の目的である同様のストレッサーを経験しても、その衝撃を緩和し、精神身体的健康の維持に重要な役割を果たすストレス耐性特性を測定する自己診断の大学生向けの「インターネット・ストレス自己診断尺度」を開発、妥当性と信頼性についての分析を行った。Webストレスコーピング、Web楽観主義、Web完全主義、Web社会的興味、Webセルフコントロール、Web対人スキル、Web自己効力感、WebTypeA、Webストレッサーの各尺度の組み合わせからなる「インターネット・ストレス自己診断」に関する研究成果について、国内外の心理学専門誌への投稿のため、結果の処理および執筆活動を行った。さらに、23年度には認知行動療法を基本にインターネットに適したストレス対処プログラムを改良、完成させ、本調査を実施した。3つの認知行動療法(Fuchs&Rehm,1977;中野,2005;Persons,1989)を組み合わせたインターネット・ストレス対処プログラムは、マイナス思考を適応的、現実的で柔軟な思考に変える、Web画面で実行する(1)認知の再構成、Web画面の指示により実行する(2)リラクセーション、良い出来事に注意を向け、自分を肯定的に見ること、自己強化を実行することをWeb画面上で訓練する(3)セルフコントロールからなり、Web画面上でフィードバックを受けることも出来る。時間空間を越えて実施可能で、コストの安いインターネット・ストレス対処プログラムの効果については統制群との比較において継続的に分析を行っている。24年度では、研究1の目的である同様のストレッサーを経験しても、その衝撃を緩和し、精神身体的健康の維持に重要な役割を果たすストレス耐性特性を測定する自己診断の大学生向けの「インターネット・ストレス自己診断尺度」を開発、妥当性と信頼性についての分析を行った。Webストレスコーピング、Web完全主義、Web社会的興味、Webセルフコントロール、Web対人スキル、Web自己効力感、Webストレッサーの各尺度の組み合わせからなる「インターネット・ストレス自己診断」に関する研究成果を国内外の学術誌に論文として発表した。さらに、24年度では認知行動療法を基本にインターネットに適したストレス対処法として23年度に開発し、効果測定を実施したプログラムの効果に関する検証を引き続き行った。複数の認知行動療法を組み合わせたインターネット・ストレス対処プログラムは、Web画面で実行する

1マイナス思考を適応的、現実的な思考に変える認知の再構成、2不快な状況に対処するリラクセーションおよび脱感作、3ストレス事態に対処するセルフコントロールからなり、Web画面上でフィードバックを受けることも出来る。時間空間を越えて実施可能で、コストの安いインターネット・ストレス対処プログラムの効果については統制群との比較において継続的に分析を行った。インターネット・ストレス対処プログラムの効果についても、その一部を海外の心理学専門誌に論文発表した。研究1のストレス耐性特性を測定する自己診断の大学生向けの「インターネット・ストレス自己診断尺度」の開発は順調に進行している。研究2においては認知行動療法を基本にインターネットに適したストレス対処プログラムを22年度に試作し、23年度に改良、完成させた。22年度の予備研究のデータをもとにした改良に時間を要し、23年度でも改良を実施し、完成させて本調査に入るまでに計画よりも時間を要した。認知行動療法を用いたインターネット・ストレス対処プログラムの開発に関する研究2については、24年度も引き続きデータの分析および検証を行う必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。認知行動療法に基づくインターネット・ストレス対処プログラムの構成要素は、Web画面上で実行するマイナス思考を現実的で柔軟な思考に変える(1)認知の再構成、(2)リラクセーション、良い出来事に注意を向け、自分を肯定的に見ることを訓練する(3)セルフコントロールであり、プログラムの効果については、量的分析だけでなく質的分析も実行する予定である。合理的に実行するために新しいPCソフトを導入し、分析に要する時間の短縮を図り、プログラムの有効性に関する研究成果をまとめる予定である。
全身性強皮症における線維化関連遺伝子のDNAマイクロアレイを用いた検討

前年度に引き続き、TGFβとCTGFで誘導される線維化へのサイトカイン、ケモカインおよびその受容体の関与を検討するため、培養ヒト線維芽細胞にTGFβあるいはTGFβとCTGFを添加し、4時間後と24時間後の遺伝子変化をDNAマイクロアレイ法で比較検討した。DNAマイクロアレイ法は各遺伝子において少なくとも2つ以上のプローブを用いて検討し、その結果はTGFβ単独投与群とTGFβとCTGF投与群を比較して3倍以上の増減を有意と判定した。24時間後の時点ではIL-4が6.5倍、FGF-1が4.2倍、CCL17が7.7倍、CX3CR1が3.0倍の増加を認め、逆にCXCR11は0.16倍、CCL5は0.18倍に減少した。これらの遺伝子は4時間後には有意な変動を認めなかった。また、TNF-α、HGF、IGF、VEGF、PDGF、EGFは4時間後も24時間も有意な増減はみられなかった。次に、DNAマイクロアレイ法の結果を確認するため、24時間後のIL-4、CCL17、CX3CR1 mRNA発現量をノーザンブロット法で検討したところ、TGFβとCTGF投与群がTGFβ単独投与群に比べいずれの遺伝子も2倍程度の有意な増加を認めた。そこで、変化のみられたCX3CR1(fractalkineの受容体)に着目し、in vivoでの線維化抑制実験を試みた。すなわち、CX3CR1欠損マウスにTGFβを3日間、続けてCTGFを4日間皮下投与することにより線維化誘導実験を行った。その結果、CX3CR1欠損マウス8日目の組織中のコラーゲン量は、野生型マウスと比較して減少傾向がみられた。また、8日目の組織中マクロファージ数を検討したところ、CX3CR1欠損マウスにおいて有意な減少を認めた。この結果より、CTGFによる線維化の維持にCX3CR1が関与している可能性があると結論づけた。今年度は、主としてケモカイン遺伝子の線維化に及ぼす影響を検討した。全身性強皮症でみられる線維化過程には、血管内皮細胞障害、炎症細胞浸潤、サイトカインやケモカインの放出などが複雑に関与している。この全身性強皮症でみられる線維化過程を解明するためには、適切な線維化モデル動物が必要であるが、以前我々は、マウス皮下にサイトカインを注入するのみで線維化を誘導するモデルマウスの作製に成功している。すなわちTransforming growthfactor(以下TGF)-β単独投与では一過性の線維化しか誘導されないが、TGF-βに続けてConnectivetissuegrowthfactor(以下CTGF)を皮下投与した場合には持続的な線維化が誘導されることを見いだしている。今回は、TGF-β単独投与で形成された肉芽組織とTGF-βに続けてCTGFを皮下投与して生じた肉芽組織中のケモカイン遺伝子の発現量をreal-time PCR法を用いて比較検討した。その結果、macrophage inflammatory protein-1αの発現量に有意な差は認めなかったが、macrophage chemoattractant protein-1(MCP-1)の発現量は約4倍に増加していた。この結果を受けて、MCP-1の発現の欠損しているMCP-1ノックアウトマウスにTGF-βとCTGFの皮下注射を行い、線維化が誘導されるかどうかを今後確認する予定である。また今回、サイトカイン刺激後の培養線維芽細胞におけるI型コラーゲンα2鎖遺伝子発現量の検討も行った。その結果、48時間後I型コラーゲンα2鎖遺伝子発現量はTGF-β単独添加群と比較して、TGF-β及びCTGFの同時添加群では約2.5倍に増加することを見いだした。したがって来年度以降、TGF-β単独添加群とTGF-β及びCTGFの同時添加群の遺伝子発現量の差を、DNAマイクロアレイ法を用いて検討する予定である。さらに、DNAマイクロアレイ法の結果で発現に差がみられた遺伝子を、モデルマウスを用いて線維化に関連する遺伝子であるかを確認する予定である。今年度も、ケモカイン遺伝子の持続的な線維化に及ぼす影響を、我々が以前作製した、マウス皮下にサイトカインを注入するのみで持続的な線維化を誘導するモデルマウスを用いて検討した。TGFβ単独投与で形成された一過性の線維化組織とTGFβに続けてCTGFを皮下投与して生じた持続性の線維化組織のケモカイン遺伝子発現量を、real-time PCR法を用いて比較検討した結果、CCL2(MCP1)の発現量が後者で約4倍増加していた。この結果を受けて、今年度はMCP1欠損マウスにTGFβとCTGFの皮下注射を行い、線維化が誘導されるかどうかを検討した。実際にMCP1欠損マウスでは、線維化が約半分しか形成されず、このモデルマウスで作製した線維化におけるMCP-1の重要性が確認された。さらに、TGFβとCTGFで誘導される線維化へのケモカインの関与を検討するため、培養ヒト線維芽細胞にTGFβあるいはTGFβとCTGFを添加し、24時間後の遺伝子変化をDNAマイクロアレイ法で比較検討した。I型コラーゲンα1鎖の24時間後の発現は、TGFβ添加群がコントロールと比較し1.7倍の増加であったのに対し、TGFβとCTGF添加群では2.2倍の増加であり、CTGFのコラーゲン遺伝子発現に対する相加効果が確認された。

ケモカインでは、CCL4(MIP1β)、CCL17(TARC)、CCL24(Eotaxin2)が、TGFβ添加群に比べてTGFβとCTGF添加群では2倍以上の発現増加が認められた。一方、CCL2(MCP1)はいずれの群でも発現増加がみられなかった。今後、他の遺伝子も含めて検討を継続していく予定である。前年度に引き続き、TGFβとCTGFで誘導される線維化へのサイトカイン、ケモカインおよびその受容体の関与を検討するため、培養ヒト線維芽細胞にTGFβあるいはTGFβとCTGFを添加し、4時間後と24時間後の遺伝子変化をDNAマイクロアレイ法で比較検討した。DNAマイクロアレイ法は各遺伝子において少なくとも2つ以上のプローブを用いて検討し、その結果はTGFβ単独投与群とTGFβとCTGF投与群を比較して3倍以上の増減を有意と判定した。24時間後の時点ではIL-4が6.5倍、FGF-1が4.2倍、CCL17が7.7倍、CX3CR1が3.0倍の増加を認め、逆にCXCR11は0.16倍、CCL5は0.18倍に減少した。これらの遺伝子は4時間後には有意な変動を認めなかった。また、TNF-α、HGF、IGF、VEGF、PDGF、EGFは4時間後も24時間も有意な増減はみられなかった。次に、DNAマイクロアレイ法の結果を確認するため、24時間後のIL-4、CCL17、CX3CR1 mRNA発現量をノーザンブロット法で検討したところ、TGFβとCTGF投与群がTGFβ単独投与群に比べいずれの遺伝子も2倍程度の有意な増加を認めた。そこで、変化のみられたCX3CR1(fractalkineの受容体)に着目し、in vivoでの線維化抑制実験を試みた。すなわち、CX3CR1欠損マウスにTGFβを3日間、続けてCTGFを4日間皮下投与することにより線維化誘導実験を行った。その結果、CX3CR1欠損マウス8日目の組織中のコラーゲン量は、野生型マウスと比較して減少傾向がみられた。また、8日目の組織中マクロファージ数を検討したところ、CX3CR1欠損マウスにおいて有意な減少を認めた。この結果より、CTGFによる線維化の維持にCX3CR1が関与している可能性があると結論づけた。
ホールヘッド型64チャンネル脳磁図を用いた小児難治てんかんの病態解析-MRスペクトロスコピー併用によるてんかん焦点の同定-

【目的】学童期に発症する「中心側頭部に棘波焦点を有する小児良性部分てんかん(BECCT)」の脳磁場解析をおこなった。本てんかん症候群における発作間歇時棘波は経年的に変化することが知られている。多くの場合610歳頃までは左右中心側頭部に独立して高振幅の二相性鋭波を認めるが、10歳を過ぎる頃から次第に振幅の減少・持続の短縮化がおこり、一相性の小棘波の時期をへて消失に至る事が知られており、この過程を検討した。【方法】当科外来にて通院加療中のBECCT7名の内、今年度に棘波の消退過程をみた1例につき、インフォームドコンセントを得た上で検査して得られた結果を報告する。脳磁場測定にはカナダCTF社製全頭型64チャンネル脳磁計を使用し、単一双極子法により発作間歇時棘波の等価電流双極子(ECD)を推定し経時的に比較検討した。【結果】10y2m時には脳波にて右中心側頭部に高振幅2相性鋭波を認めていた。鋭波のECDは正中神経SEFのECDからみて27mm下,6mm前,10mm外の、口部一次運動野と考えらる部位に推定された。モーメントの方向は前方・内側・水平方向で、その大きさは25-4±86nAmであった。11y2mには脳波にて右中心側頭部の小親波を認めた。この棘波のECDは、10y2m時のECDの部位と比較して上方外側12mmの脳表に近い部位に推定された。モーメントの方向は前方・外側・下向きで、その大きさは100±38nAmであった。【考案】ECDがより浅い部位(外側)へ変化したのは、モーメントが小さくなったことに起因する推定誤差による可能性が考えられたが、その方向が変化した点については推定誤差では説明ができず、過剰な発火をする神経群の場所が変化していることが考えられる。今後1-2年の内に更に数例において棘波の消退過程が出現すると考えられ、これらの症例についても今後比較検討の予定である。カナダCTF社製ホールヘッド型64チャンネル脳磁計を用いて、平成9年の1年間に延べ108名の脳磁図(MEG)を測定した。その内、てんかん患者98名において発作間欠時棘波の解析を行い、単一ダイポールモデルを適応し、発生源を推定した。一部の症例においてMEGにより推定された電流発生源に関心領域を設定し、GE社製MRI Signa Advantage又はHorizon 1.5Tを用いたMRSpectroscopyによるN-acetyl-aspartate(NAA)のピークを検討した。1)点頭てんかんの既往があり、その後局在性棘波を有する症例は8例で、1数カ所にダイポールが推定された。限局性器質性病変(一側MCA閉塞、)を有する1例では、ダイポールはその近傍に推定された。限局性病変が明らかではなかった1例において、ダイポールの集中した場所を関心領域としてMRSpectroscopyを施行し、対側と比較してNAAのピークの低下を認めた。この部位は最近のMRIにより皮質形成異常の存在が疑われており、MEG,MRSの結果を支持した。2)前頭葉てんかんは13名解析した。1例は磁気棘波を認めなかった。3例は器質性病変を一側前頭葉に有し、MEGにより推定されたダイポールは病変部周辺に集中した。5例において一側前頭葉内にダイポールの集中を認めたがCT,MRIでは異常を認めなかった。残りの4名ではダイポールは前頭葉内外に広く分散した。ダイポールの集中した症例についてのMRSによるNAAピークの比較検討を次年度に予定している。3)二次性同期化による欠神様発作、部分性陰性ミオクロニアについては、本年度は該当症例が無く、次年度に予定している。

この棘波のECDは、10y2m時のECDの部位と比較して上方外側12mmの脳表に近い部位に推定された。モーメントの方向は前方・外側・下向きで、その大きさは100±38nAmであった。【考案】ECDがより浅い部位(外側)へ変化したのは、モーメントが小さくなったことに起因する推定誤差による可能性が考えられたが、その方向が変化した点については推定誤差では説明ができず、過剰な発火をする神経群の場所が変化していることが考えられる。今後1-2年の内に更に数例において棘波の消退過程が出現すると考えられ、これらの症例についても今後比較検討の予定である。
酸化重合により合成された水溶性ポリアルブチンの両親媒性化とカプセル化剤への展開

申請者らの開発した水媒体中におけるアルブチン(Arb)の酸化重合によりポリアルブチン(PArb)を合成し、これにアルキル基の導入を行い、ミセル形成能の付与を行った。アルキル基としてC1のメチル基からC18のオクタデシル基までの各置換基を有するアルキルイソシアネートを、塩基存在下、PArbと反応させることで、PArbのフェノール性OH基にアルキル基を定量的に導入することに成功した。この時、アルキル化率はフェノール性OHとアルキルイソシアネートの仕込み比より容易に制御可能であった。合成した部分アルキル化PArbのミセル形成能は、界面張力法にて調べた。PArbでは、その濃度に関わらず水溶液の界面張力は一定であったが、アルキル化PArbでは、ポリマーの濃度と共に低下し、ある濃度で一定となった。この変曲点を臨界ミセル濃度(CMC)とし、アルキル種、アルキル化度の影響を調べた。その結果、C8基を30%導入したPArbで最小のCMC値である1.3mg/mLを達成した。次にポリマーミセルのモルフォロジーを動的光散乱計(DLS)、透過型電子顕微鏡(TEM)観察にて評価した。SEM観察から、ミセルが特殊なワーム形状を有しており、アルキル置換種、置換度に応じてその形態を変えることが明らかとなった。PArbならびに得られたアルキル化PArbの細胞毒性を調べるため、ポリマーを0500μg/mLの濃度範囲でヒト由来のHeLa細胞、マウス由来のL929細胞を用いたMTTアッセイを行った。PArbは、いずれの濃度においてもまったく毒性を示さず無害であった一方、アルキル化PArbではやや細胞毒性が現れた。ポリマーの抗菌性を大腸菌、黄色ブドウ球菌に対して調べた。その結果、ポリフェノールとしては高レベルの抗菌性を有しており、高分子量化により抗菌性が増幅されることを明らかとした。本プロジェクトでは研究代表者らが開発したアルブチンの水媒体中での酸化重合によるポリアルブチンの応用展開を目指して研究を進めているものです。当初、1.ポリアルブチンへのアルキル基の導入、ミセル形成能の付与、2.抗酸化特性、3.タンパク質のカプセル化、4.末端官能基化と共重合体の合成の4項目を目標として研究を進めてきました。3年間のプロジェクトで、現在、1を完結し、項目2,3に取り掛かっております。また、上記以外に、抗菌性に関しての試験を行い、ポリマー化することで抗菌性が増幅するという非常に興味深い高分子性があることを明らかとしました。優秀な大学院生も恵まれ、非常に幅広い研究展開を果たすことができています。以上の理由から、当初の計画以上に研究が進展しているとしました。予定通り、2.抗酸化特性、3.タンパク質のカプセル化、4.末端官能基化と共重合体の合成の4項目を順に進めて行きます。抗酸化試験に関しては、βカロテンブリーチング試験、DPPH試験などを行います。タンパク質のカプセル化については、ウシ血清アルブミンを用い、カテキンなどのポリフェノールと比較して、ポリアルブチンの吸着特性、吸着個所を明らかとします。また、ポリアルブチンの末端官能基化と共重合体化に関しては、ポリアルブチンの末端オキサジン化を経由してポリアミンとの共重合化、ポリカチオン化、詳細な抗菌試験などを展開していきます。

当初、1.ポリアルブチンへのアルキル基の導入、ミセル形成能の付与、2.抗酸化特性、3.タンパク質のカプセル化、4.末端官能基化と共重合体の合成の4項目を目標として研究を進めてきました。3年間のプロジェクトで、現在、1を完結し、項目2,3に取り掛かっております。また、上記以外に、抗菌性に関しての試験を行い、ポリマー化することで抗菌性が増幅するという非常に興味深い高分子性があることを明らかとしました。優秀な大学院生も恵まれ、非常に幅広い研究展開を果たすことができています。以上の理由から、当初の計画以上に研究が進展しているとしました。予定通り、2.抗酸化特性、3.タンパク質のカプセル化、4.末端官能基化と共重合体の合成の4項目を順に進めて行きます。抗酸化試験に関しては、βカロテンブリーチング試験、DPPH試験などを行います。タンパク質のカプセル化については、ウシ血清アルブミンを用い、カテキンなどのポリフェノールと比較して、ポリアルブチンの吸着特性、吸着個所を明らかとします。また、ポリアルブチンの末端官能基化と共重合体化に関しては、ポリアルブチンの末端オキサジン化を経由してポリアミンとの共重合化、ポリカチオン化、詳細な抗菌試験などを展開していきます。
反射性交感神経ジストロフィーにおける筋交感神経活動の研究

脳血管障害者から筋交感神経活動の測定を行うために、システムの構築を行った。その結果、脳血管障害者から筋交感神経活動を測定することが可能となった。まず、第一の目的を達成するために、脳血管障害者6名を対象にして安静時の交感神経活動を麻痺側と非麻痺側の腓骨神経から微小電極を用い、直接測定した。その結果、筋交感神経活動は麻痺側(73±14beats/100HR)と非麻痺側(70±15beats/100HR)の間には差を認めなかった。次に健常者と比較するために、脳血管障害者10名と健常者9名から測定した結果、脳血管障害者(64±16beats/100HR)は、健常者(37±14beats/100HR)より有意に(P<0.05)高い値を示した。したがって、安静時における筋交感神経活動は脳血管障害者において有意な亢進を認めたが、その亢進は両側性であり、臨床的に片側に認めるRSDの出現を説明することは極めて困難であるといえた。引き続き、第二の目的のために、ホットバックによる交感神経活動の変化を観察したが、麻痺側の上肢から筋交感神経活動を測定しつつホットバックを適応することは技術的に極めて困難なことが判明した。そのため、麻痺側腓骨神経から筋交感神経を測定しつつ健常側を氷水に浸し、交感神経活動の変化を観察したところ、健常者では134±24%も増加したのに対し、脳血管障害者群では59±13%しか増加しなかった。以上より、本研究により、脳血管障害者では両側性の筋交感神経活動の亢進を認め、かつ、温熱受容器からの刺激による交感神経活動の反応の障害が存在する事が判明した。本研究の目的はほぼ達成されたが、今後も、病態生理解明のための筋交感神経活動の測定が重要な手段であると考えられる。
酵素スイッチング機構を指標としたバイオセンシングシステムの開発とその応用

本研究では、酵素を1分子のスイッチと見立て、その活性を可逆的にON/OFF制御できるシステムの構築と、そのシステムを用いた分析、更には酵素の阻害剤のスクリーニングに関する研究を展開してきた。具体的には、1)新規酵素固定化担体の開発、2)酸性ウレアーゼ阻害剤のスクリーニング、3)金属酵素を用いたコファクターセンシングである。1)に関しては、骨格にアミノ基を有する新規なモノリスシリカの作成方法を開発し、固定化担体として、酵素を高密度で集積できること、微量の試料を迅速かつ高感度に分析できること等の有用性を例証した。2)に関しては、1)で開発した固定化担体に酸性ウレアーゼを固定化、フローシステムに組込んだ。活性を評価した後、阻害剤と作用させ活性を消失させ、再度基質を注入して活性の回復を評価することにより、阻害剤の評価を行った。このように、酵素活性のON/OFFを評価して、薬剤の持続性を容易に評価できるシステムを用いて、市販生薬を対象にスクリーニングを行い、ダイオウ中に従来の阻害剤以上に持続性のある(不可逆的に活性を阻害する)ことを見出した。また、阻害剤評価のハイスループット化を実現するため、磁気ビーズを用いてバッチ式で薬剤の持続性を評価できるシステムを構築した。3)に関しては、亜鉛(II)イオンを活性中心に持つ金属酵素の一種である、アルカリファスファターゼを用いて、補因子(コファクター)である亜鉛(II)イオンを除去、付与することにより活性を制御、付与する金属溶液の濃度と活性の回復の間の相関を用いてZn(II)イオンおよびMg(II)イオンを計測できるシステムを構築し、当該イオンの計測を行った。本研究により、酵素を分子スイッチとして制御できる系を構築し、その活性を指標として新たな金属分析用バイオセンシングシステムを開発し、また、酵素活性の不可逆的阻害を容易に評価できる薬剤評価法を開発することが達成され、その意義は極めて大きいと思われる。ゲノムプロジェクトの終焉とともに、遺伝子産物の機能解析、有効利用が注目されてきている。本研究では、酵素を1分子のスイッチと見立て、その活性を可逆的にON/0FF制御できるシステムの構築や、そのシステムを用いた分析、更には酵素の阻害剤のスクリーニングに関する研究を展開している。具体的には、1)新規酵素固定化担体の開発、2)Co(II)イオン計測用ALP(アルカリホスファターゼ)の開発、3)酸性ウレアーゼ阻害剤のスクリーニング、であった。昨年度の研究において、骨格にアミノ基を有する新規なモノリスシリカの作成方法を開発し、固定化担体として、酵素を高密度で集積できること、微量の試料を迅速かつ高感度に分析できること等の有用性を例証した。また、金属酵素を固定化、その活性に必須な金属を除去・付与することにより酵素活性のON/0FFを容易に制御できるフローシステムを構築した。そのシステムにより、Zn(II)イオン、Mg(II)イオンおよびCo(II)イオンの計測を行い、Zn(II)イオンにおいては、数十μLの試料からppbレベルでの検出を可能としてきた(Co(II)イオンにおいてはCo補因子型ALPの構築を完了しておらず、今年度継続して行く予定である)。更に、酸性ウレアーゼの阻害剤スクリーニングにおいては、市販生薬を対象に行い、ダイオウに、従来の阻害剤以上に持続性のある(不可逆的に活性を阻害する)酸性ウレアーゼ阻害物質が含まれていることを見出した。今後さらに精製を進めることにより非活性が向上することが見込まれ、抗ピロリ菌能を有する物質の発見に期待がもたれる。

ゲノムプロジェクトの終焉とともに、遺伝子産物の機能解析、有効利用が注目されてきている。本研究では、酵素を1分子のスイッチと見立て、その活性を可逆的にON/ OFF制御できるシステムの構築や、そのシステムを用いた分析、更には酵素の阻害剤のスクリーニングに関する研究を展開している。具体的には、1)新規酵素固定化担体の開発、2)金属イオン計測用ALP(アルカリホスファターゼ)の開発、3)酸性ウレアーゼ阻害剤のスクリーニング、であった。1)に関しては、一昨年度の研究において達成し、2)、3),に関しての進展が課題として挙げられていた。2)に関して、開発した酵素活性を可逆的にON/ OFF制御できるシステムを用いることにより、Mg (II)イオンを20μM100FMの間で計測できることが示された。3)に関しては、持続性を指標とした酸性ウレアーゼ阻害剤の評価において、既知のヒドロキシ尿素は阻害が可逆的であること、アセトヒドロキサム酸では活性が回復してくるが半不可逆的であることを例証した。また、スクリーニングにおいては、市販生薬を対象に行い、ダイオウ抽出物中に、ほぼ不可逆的に阻害する、従来の阻害剤以上に効果が期待できる酸性ウレアーゼ阻害物質が含まれていることを見出した。これらの結果から、酵素を分子スイッチとして制御できる系を構築し、その活性を指標として新たな金属分析用バイオセンシングシステムを開発し、また、酵素活性の不可逆的阻害を容易に評価できる、従来ではできなかった効果的な薬剤評価法を開発でき、その意義は極めて大きいと思われる。
視覚障害者の身体活動,有酸素的作業能および大動脈脈波速度の相互関連

筑波技術短期大学に在籍する1825歳の視覚に障害をもつ学生48名(男性29名,女性19名)を対象として,質問法によるアンケート調査(障害の程度,過去および現在の運動習慣,生活習慣など),自転車エルゴメーターによる有酸素的作業能の測定,大動脈脈波速度(PWV)計を用いた動脈硬化度の計測を行った。また,3060代の視覚障害者マラソンランナー11名(男性8名,女性3名)に対しても同様の測定を行った。学生においては,障害の程度で全盲群と弱視群に分けて検討すると,弱視群と比較して全盲群の身体活動量(日常生活における歩数および心拍数),PWC150とも低い傾向にあるにもかかわらず,PWVは低く,大動脈の柔軟性は高い傾向にあった。また,両群とも女子より男子の方が大動脈の柔軟性は高い傾向にあった。一方,視覚障害者ランナーにおいては,加齢とともにPWVは増大したが,晴眼者ランナー同様に,PWVは低値を示した。本研究の結果,視覚障害者においてもトレーニングが加齢にともなう大動脈柔軟性の低下を抑制する効果を持つ可能性が考えられた。しかしながら,全く運動を行っていない全盲学生のPWVも低値であった理由に関しては明らかにすることができなかった。一般に大動脈脈波速度は大動脈の径の大きさおよび壁厚にも逆相関を示すことが知られている。また,大動脈の径および壁厚はVO_2maxの高い者ほど増大しているという報告がある。さらに,大動脈の径と壁厚はともに増大することも知られていることから考えると,全盲群のPWVの低下には,晴眼者とは異なった因子が関連している可能性が考えられる。今後は,視覚障害者でトレーニングをしていない中高年者を対象に加えたり,継続的なトレーニングがPWVに及ぼす影響を視覚障害者で縦断的に研究を行い,視覚障害者における大動脈の柔軟性に関してさらに検討していく必要がある。また,光刺激が生体に及ぼす影響に関しても追求する必要があると思われる。
稔性回復遺伝子多様化の分子的基盤解明

稔性回復遺伝子の進化過程に関して分子遺伝学的な解析を行った。1.テンサイ稔性回復遺伝子が複対立遺伝子系であることをサザン解析により明らかにし、さらに塩基配列分析よりrflの二型性を示すことに成功した。2.テンサイRflのシロイヌナズナカウンターパート遺伝子(atMPL)が、芽生えで強く発現し、開花期では維管束、根端、および花器官で発現することを明らかにした。3.atMPLがミトコンドリアタンパク質をコードすることを示した。4.atMPLのT-DNA挿入株は見かけの表現型に目立った異常を示さないが、根長や蒸散効率が野生株より若干劣ることがわかった。5.テンサイの属するナデシコ目においても、Rflカウンターパートが複数コピー存在することを示した。6.ケイトウにおいてRflカウンターパートの塩基配列を決定し、遺伝子クラスターであることを証明し、葉と花で発現することを明らかにした。7.テンサイ近縁野生種B.trigynaのRflカウンターパートの塩基配列を決定し、遺伝子クラスターであることを証明した。8.ハツカダイコン'Comet'より稔性回復遺伝子ppr-bをクローン化し、'園紅'由来のppr-bとは異なることを明らかにした。9.'Comet'より稔性回復遺伝子座をクローン化し、遺伝子クラスターを形成していることを明らかにした。10.ハツカダイコン10品種のppr-bの塩基配列多型を調査し、三型性を明らかにした。11.ハツカダイコン'Icicle2-2'と'De Shasbourg'の稔性回復遺伝子座にはDNA組み換えによると考えられる欠失変異があることを見いだし、遺伝子クラスターの一部が失われていることを明らかにした。[まとめ]テンサイとダイコンを用いた稔性回復遺伝子の進化過程に関する研究から、稔性回復遺伝子は複対立遺伝子系であり、減数分裂時の不等交叉により多様性を獲得してきた可能性と、Rf進化は種分化以前より徐々に進行していた可能性を示すことが出来た。本研究開始以前には、稔性回復遺伝子にはRfとrfなる記号が与えられアレルが二つしか認識されておらず、細胞質雄性不稔システムにおける稔性回復遺伝子がどのように進化してきたのかは全くわかっていなかった。本研究では、それぞれ異なる遺伝子が稔性回復遺伝子として機能するテンサイとダイコンを用い、幅広い材料を用いて、Rf/rfの多様化過程の解明を目的に研究を進めた。本年度の成果は以下のようにまとめられる。1.テンサイRf1をコードするmetalloprotease-like遺伝子座の多様性をPCRマーカーを用いて調査した。その結果、同種であるが利用形態の異なるフダンソウ、あるいは祖先亜種である家畜ビートでは非常に多様なアレルが見つかり、集団ごとに異なる遺伝子構成であることを明らかにした。Rf1遺伝子座に関して無選抜の栽培テンサイも同様の傾向を示した。その反面、rf1系統の遺伝的多様性はきわめて低く、かなりの部分を単一アレルが占めている。2.テンサイRf1のシロイヌナズナカウンターパート遺伝子のT-DNA挿入変異体の解析を行った。その結果、この変異は致死ではないが、根部の伸長が悪いことを示唆する結果を得た。3.ダイコンRfとして報告されたorf687(ppr-b)について、様々なハツカダイコン集団における構造多型を調査した。