hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子の発現誘導に関わる転写制御因子

本年度は、グルタミン酸レセプター活性化等で誘起される細胞外Ca^<2+>の細胞内流入によって発現変化を受ける遺伝子を明らかにするとともに、その制御系の解析を行った。(1)脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子の発現抑制系をc-fos誘導の制御系と比較検討した所、BDNF遺伝子の発現誘導にはde novo蛋白質合成は必要なく,c-fos同様に最初期遺伝子として誘導されることが明らかとなった。(2)BDNF遺伝子の発現レベルの変化は、神経細胞の生存あるいは死と相関していた。しかし、Differential display法等で検索した結果、Ca^<2+>シグナルで発現変化を受ける遺伝子群が他にも多数存在することが明らかとなった。特に、ニューロトロフィン-3遺伝子は、BDNF遺伝子とは逆にdown-regulationを受けることが明らかとなった。(3)これら遺伝子を、カルシウム応答遺伝子群(calcium-responsive genes ; CaRGs)と命名した。これら遺伝子群は、カルシウム/カルモジュリンキナーゼの介する伝達系によって、グループ発現的にコントロールされているらしい。これら遺伝子産物は、神経細胞の生存ばかりでなく、シナプス可塑性にも関わっている可能性が強い。現在、これらCaRGsの発現抑制に関わっている転写制御系を明らかにすべく、解析系を準備中である。
裁判所における国際人権条約の適用に関する日仏比較研究

「裁判所における国際人権条約の適用」という問題は、司法化や人権レジームの形成過程にある現在の国際社会において、また、そういう背景のもとで国際化のすすむ日本においも、きわめて今日的な課題であるだけでなく、憲法と国際条約の関係という重要な問題を提起している。本研究により、日本の裁判所、特に最高裁判所における国際人権条約の適用に関しては以下のような問題点を指摘することができる。第1に、国際人権条約を『法律に優位する規範』、すなわち、法律をコントロールする法規範として適用していない。これは、憲法98条の解釈における条約と法律の関係の明確化が要請される。第2に、憲法と国際人権条約との具体的な条項に関する違いを認識していないことから、憲法と国際人椎条約を同視する傾向にある。これは、個々の人権条約のほとんどが独自の監督機関を有し、条約解釈を積み重ねていることを勘酌するならば、条約遵守という意味においてこれらの条約解釈を固有のものとして尊重することが要請されると考えられる。憲法と国際人権条約の法的な違いと、監督機関が異なるという異質性に関する法的な認識が必要となる。第3に、日本が批准した条約は、拘束力の強いコントロール法歩を採用していないという理由から、目本における実効性は低いが、条約の批准に伴って国家が条約履行という義務を負うが、そのことの提起する憲法上の課題、特に司法権の独立との関係については、国際社会の司法化現象との関連で理解する必要があることは、フランスにおける人権条約の適用の状況に関する理論から類推することができる。フランスでは、ヨーロッパ人権条約の国内裁判所における適用に関して、「憲法ブロックへの条約ブロックの統合」という議論まで提起されるほどに、規範としての「憲法上の人権規定」と「人権条約」との質的な同質性が強調されている。今後は、さらに、日本の国内裁判所判例における人権条約の適用に関する考察を深めるとともに、フランスにおける人権保障および人権概念に対するヨーロッパ人権条約の影響を検証することが課題である。本年度の研究実績は、次の3つの内容に分類される。第1に、「フランスの裁判所における人権条約の適用」に関するフランスの憲法理論の検討。この研究に関しては、フランスの裁判所におけるヨーロッパ人権条約の適用を主たる研究素材とし、文献による研究、ならびにフランス調査において、研究テーマに関する論稿を多数書かれている、現在はヨーロッパ人権裁判所副長官のCosta判事にインタビューを行った。Costa判事は、もとフランスのコンセイユ・デタ裁判官でもあり、その経験に基づき、フランスの裁判所が破毀院や憲法院も含め、次第にヨーロッパ人権条約を適用する傾向にあり、また人権裁判所の解釈を、それぞれの裁判所の判決において参照する傾向にあるという指摘があった。その結果は、現在、論文として執筆中である。第2に、研究テーマと、より広い部分で関連する、「国際的規範と国内裁判所の関係」について、フランス調査において、エクスマルセイユ大学法学部主催の「ヨーロッパ憲法と国内憲法」シンポジウムに参加し、条約を根拠とするEU憲法、特にそのなかの人権規定と各加盟国の憲法との関係を検討した。この問題に関しては、EU憲法の憲法としての正当性に関してすでに論稿を公刊しており(「欧州憲法条約における『憲法』概念」、法律時報増刊『憲法改正問題』(2005)、「EU憲法の法規範性」の問題と、「憲法と条約の関係」という問題との関連が今後の課題として残された。本年度の研究は、前年度のフランスでの調査結果を元に、研究成果(論文)としてまとめる作業を中心に行った。発表した論文は、『講座国際人権法1国際人権法と憲法』第2部第8章「フランスの人権保障における人権条約の影響」である。

この論文では、フランスの司法裁判所、行政裁判所における人権条約の適用の現状と、それをめぐる議論を検討しつつ、憲法院に与える影響も考察した。フランスの憲法理論における「国民主権論」による、人権条約の適用に関する問題点の指摘という理論状況とは別に、実際の裁判所においては人権保障という目的を優先させ、「法律に優位する法規範」としての人権条約の規範性が強まっていることが確認された。また、当初、今年度もフランス調査を予定していたが、調査を依頼していたエクス・マルセイユ大学のThierry Renoux教授が来日されたため、日本で、「フランス憲法におけるヨーロッパ法の影響」に関するインタビューを行うことができた。そのため、旅費として予定した金額を、インタビューの仏日翻訳にあて、その結果をもとに現在、成果報告書の作成中である。
膵β細胞におけるブドウ糖のインスリン分泌増強効果と糖尿病でのその異常に関する研究

膵ランゲルハンス(ラ)氏島において、高濃度ブドウ糖の短期前曝露によって、以後の刺激によるインスリン分泌が、高濃度ブドウ糖に曝露されていない場合に比べ、増強することがブドウ糖のプライミング効果として知られている。膵β細胞においては、高濃度ブドウ糖は細胞内に速やかに取り込まれ、代謝を受けATP産生をきたし、細胞膜上のATP感受性K^+チャネルを閉鎖することによって脱分極をきたし、電位依存性Ca^<2+>チャネルが開口することにより、Ca^<2+>が細胞内に流入する。開口放出機構は、ATPをはじめとする細胞内代謝産物や細胞内Ca^<2+>の濃度上昇を感知して、インスリン分泌をきたす。しかしながら、インスリン分泌機構のどの段階に、このプライミング効果が作用しているのかについてはあきらかでない。高濃度グルコースに前曝露され、プライミングされた膵ラ氏島からのインスリン分泌は、プライミングをうけていないラ氏島からのインスリン分泌に比べ、低濃度ブドウ糖存在下で細胞外の高濃度K^+により脱分極刺激を加えた場合には有意に増強していた。開口放出機構におけるATPとCa^<2+>の有効性に対するプライミングの効果をあきらかにするため、細胞内のATPやCa^<2+>の濃度を細胞外から操作するため、膜透過性を高めた膵ラ氏島を作製しインスリン分泌を評価した。プライミングの効果は、Ca^<2+>依存性ATP依存性のインスリン分泌においては、Ca^<2+>やATPの有効性に変化を与えなかった。また脱分極刺激による細胞内Ca^<2+>濃度の増加に対しても、プライミングによる効果は観察されなかった。脱分極を加える前の細胞内ATP濃度は、プライミングを受けたラ氏島においても、受けていないラ氏島でも同程度であり、低濃度ブドウ糖存在下での脱分極により、どちらにおいても経時的に減少がみられた。しかし、プライミングを受けたラ氏島においては、脱分極初期のATP濃度があきらかに高く、この効果はミトコンドリアの代謝阻害剤で消失することから、ミトコンドリアでのATP産生の増加が、プライミング効果の機序として重要であることが判明した。現在、ミトコンドリアでのATP産生増加の原因が、中間代謝産物プールの増加によるものか、ミトコンドリア機能の変化によるものかについて検討中である。

高濃度グルコースに前曝露され、プライミングされた膵ラ氏島からのインスリン分泌は、プライミングをうけていないラ氏島からのインスリン分泌に比べ、低濃度ブドウ糖存在下で細胞外の高濃度K^+により脱分極刺激を加えた場合には有意に増強していた。開口放出機構におけるATPとCa^<2+>の有効性に対するプライミングの効果をあきらかにするため、細胞内のATPやCa^<2+>の濃度を細胞外から操作するため、膜透過性を高めた膵ラ氏島を作製しインスリン分泌を評価した。プライミングの効果は、Ca^<2+>依存性ATP依存性のインスリン分泌においては、Ca^<2+>やATPの有効性に変化を与えなかった。また脱分極刺激による細胞内Ca^<2+>濃度の増加に対しても、プライミングによる効果は観察されなかった。脱分極を加える前の細胞内ATP濃度は、プライミングを受けたラ氏島においても、受けていないラ氏島でも同程度であり、低濃度ブドウ糖存在下での脱分極により、どちらにおいても経時的に減少がみられた。しかし、プライミングを受けたラ氏島においては、脱分極初期のATP濃度があきらかに高く、この効果はミトコンドリアの代謝阻害剤で消失することから、ミトコンドリアでのATP産生の増加が、プライミング効果の機序として重要であることが判明した。膵ランゲルハンス(ラ)氏島において、高濃度ブドウ糖の短期前曝露によって、以後の刺激によるインスリン分泌が、曝露されていない場合に比べ増強することがブドウ糖のプライミング効果として知られている。膵β細胞においては、高濃度ブドウ糖は細胞内に速やかに取り込まれ、代謝を受けATP産生をきたし、細胞膜上のATP感受性K^+チャネルを閉鎖することによって脱分極をきたし、電位依存性Ca^<2+>チャネルが開口することにより、Ca^<2+>が細胞内に流入する。開口放出機構は、ATPをはじめとする細胞内代謝産物や細胞内Ca^<2+>の濃度上昇を感知して、インスリン分泌をきたす。しかし、インスリン分泌機構のどの段階に、このプライミング効果が作用しているのかについてはあきらかでなかった。高濃度グルコースに前曝露されプライミングされた膵ラ氏島からのインスリン分泌は、プライミングをうけていないラ氏島からのインスリン分泌に比べ、低濃度ブドウ糖存在下で細胞外の高濃度K^+により脱分極刺激を加えた場合には有意に増強しており、この条件下でプライミング効果の作用点について検討をおこなった。その結果、Ca^<2+>依存性ATP依存性のインスリン分泌においては、開口放出機構におけるCa^<2+>やATPの有効性、脱分極刺激による細胞内Ca^<2+>濃度の増加に対してはプライミング効果は観察されなかった。ただし、プライミングを受けたラ氏島においては、脱分極前のATP濃度には有意な差が認められないにもかかわらず、脱分極後初期のATP濃度が有意に高かった。この効果はミトコンドリアの代謝阻害剤で消失することから、ミトコンドリアでのATP産生の増加が、プライミング効果の機序として重要であることが示唆された。現在、ミトコンドリアでのATP産生増加の原因が、中間代謝産物プールの増加によるものか、ミトコンドリア機能の変化によるものかについて検討中である。
超長距離作用性シスエレメントによる巨大遺伝子クラスターの発現制御機構

外部環境中の匂いを感知する嗅覚受容体は、ゲノム上で最大の遺伝子ファミリーを形成している。このうちClass Iと呼ばれるタイプは、動物の進化の過程ですべての遺伝子が染色体上の1カ所に留まり、長大な遺伝子クラスターを形成している。最近申請者らにより、このClass I遺伝子クラスターを制御する長距離エンハンサーが同定され、“制御する遺伝子数"と“ゲノム上の作用範囲"の2点において他に類を見ない規模で遺伝子発現を制御していることが明らかになった。本研究では、Class I遺伝子エンハンサーに着目して、“超"長距離発現制御を担う分子機構の解明を目指す。
中学生の抑うつと家族機能及びソーシャルサポートの関連

中学生の抑うつと先生からのサポートとの関連を明らかにした。分析対象は自記式質問紙調査を行った中学生2780人とクラス担任93人。先生サポートのクラス平均値を説明変数、抑うつを目的変数として交絡因子を調整したロジスティック回帰分析を行った。クラス平均でみた先生サポートと抑うつは有意な負の関連があった(オッズ比0.739, 95%信頼区間0.575-0.948)。クラス平均でみた先生サポートと成績満足度の交互作用が有意であった(P=0.025)。個人の感じる先生サポート、成績満足度、経済状況は抑うつと有意な負の関連があった。本研究の結果はクラス担任への介入と生徒のメンタルヘルスを促進させる。中学生の抑うつと家族機能の関連を明らかにすることは、中学生だけでなく家族も含めたメンタルヘルスの対策を考えるうえで重要である。中学生の抑うつと家族機能の関連を、家族機能測定尺度(FACESIII:Family Adaptability and Cohesion Evaluation Scale)の下位尺度(凝集性、適応性)別に明らかにした。抑うつ評価尺度は日本語版DSRS-Cを用い、カットオフ値16点以上で抑うつ高群とした。分析対象は公立中学校8校1年生3年生2,780人。性別、抑うつ高群と低群について凝集性と適応性の平均値についてt検定を用いて比較した。抑うつ高群は全体の25%であった。性別では男18.8%、女31.4%で男より女が有意に高かった。学年別では明らかな差は無かった。凝集性の平均値は抑うつ低群34.3、高群27.2 (P<0.001)、適応性の平均値は抑うつ低群28.9、高群26.4 (P<0.001)であり、どちらも平均値は抑うつ高群より低群で高かった。性別による凝集性と適応性の平均値に差は無かった。性で層化した凝集性の平均値は、男の抑うつ低群33.7、高群26.0、女の抑うつ低群35.0、高群28.0、適応性の平均値は、男の抑うつ低群28.9、高群26.3、女の抑うつ低群29.0、高群26.4であった。凝集性と適応性共に抑うつ高群より低群の平均値が高かったが、適応性より凝集性の平均値の差が大きいことから、家族機能のタイプ別に抑うつのリスクを検討する必要が示唆された。静岡県の菊川市と湖西市の中学生2,971人、教員117人に心の健康調査を実施した。中学生の抑うつ状態については、Birleson自己記入式児童用抑うつ性尺度DSRS-Cの結果、平均得点は11.57点で、16点以上の抑うつ群は全体の24.5%であった。これまでの日本の先行研究と比較して、平均得点は概ね同じで、抑うつ群はやや多いことがわかった。家族機能測定尺度20項目(FACESIII)を用いて家族関係を測定した。今回の調査では、第1凝集性と、第2適応性が中間レベルにあるバランス群は37.7%、どちらか一方の次元が中程度で他方が極端な中間群は36.3%、両次元ともが極端な極端群は19.3%であり、バランス群と中間群が同程度であることがわかった。サポートについての期待は、母親、友達、父親、きょうだい、先生の順に高かった。これらの結果から、今後、心の健康に影響を及ぼす出来事に直面した時に、抑うつを緩和する要因としてどのような個人的特性を備える必要があるのか検討する。中学生自身の認知を重視した大規模な家族機能の調査は少ないため、中学生の抑うつ状態の緩和につながる保護者の養育態度、周囲のサポートや環境を検討する基礎資料となる。教員の抑うつ状態をK6(うつ病スクリーニング調査票)を用いて把握した。「9点以上(うつ傾向あり)」は13.7%であった。年代別では、20代(21.6%)が最も多く、次いで40代(16.0%)で、年代別で差がみられる。健康状態を年代別にみると、「良い」と「まあ良い」を合わせた“良い"は、40代(52.0%)が他の年代に比べ10ポイント以上低くなっており、年代別で差がみられる。生徒のと教員のデータをクラスと学校単位で集計して特徴を明らかにすることで、教育現場での具体的な介入方法を検討することが可能である。中学生の抑うつと先生サポートとの関連について分析を行った。うつ病のスクリーニングテストと性に答えた分析標本数は2,780人。抑うつの測定には、日本語版BirlesonのDepression Self-Rating Scale for Children(DSRS-C)を使用した。カットオフ値16点未満を低群、以上を高群とした。抑うつ高群は男18.8%,女31.4%。先生からのサポートは、中学生用The Scale of Expectancy for Social Support(SESS)を用いた。合計得点の第3四分位数の51点未満を低群、以上を高群とした。個々の生徒の評価からクラス単位の平均値を算出した。クラス平均でみた先生サポートを説明変数、抑うつを目的変数としてロジスティック回帰分析を行った。

個人の感じる先生サポート、成績満足度、経済状態、生徒の性、学年、家族構成、クラス担任の性と教職経験年数を調整した。クラス平均でみた先生サポート高群と抑うつ低群は有意な関連が見られた(OR=0.739, CI=0.575-0.948)。クラス平均でみた先生サポートと成績満足度(P=0.025)の交互作用が有意であった。日本で最も大規模な標本を用いて、潜在的交絡因子を調整した分析を行った。メンタルヘルス促進のためのポピュレーションアプローチに貢献できる。中学生のBMIと経済状況との関連について分析を行った。使用した全ての変数に欠損の無い2,520人を分析対象とした。経済状況は5段階で尋ね、経済的な余裕が無いとそれ以外に区分した。BMIはWHOの子どもの基準(BMIz-score)に適合させた。BMIz-score1SD以上が男9.9%、女7.1%であった。経済的余裕が無い生徒は男4.2%、女3.4%であった。性別に学年と家族構成を調整したロジスティック回帰分析を行った。女は、経済的余裕が無いと回答した生徒は有ると回答した生徒よりも有意にBMIz-score1SD以上が多かった(OR=2.49; 95%CI=1.06-5.82)。思春期の過体重に対する対策として、経済的側面からの肥満への介入を提案できる。研究の目的は、先生からのサポートと中学生の抑うつ緩和との関連を明らかにすること。静岡県の2市にある全ての公立中学校8校の全学年の生徒2,968人とクラス担任97人。2012年12月2013年1月に自記式質問紙調査を行った。生徒の調査では、抑うつはBirleson(1986)のDepression Self-Rating Scale for Children(DSRS-C)日本語版(村田他.1996)、先生からのサポートは中学生用The Scale of Expectancy for Social Support(SESS)(岡田他.1993)を用いて評価した。DSRS-Cは、カットオフ値16点未満を低値、以上を高値と定義した。SESSは、因果の逆転を防ぐため、個々の生徒の評価からクラスの平均値を算出し、“クラス平均でみた先生サポート"と定義した。第3四分位数44.6点未満を低値、以上を高値とした。説明変数をクラス平均でみた先生サポート、目的変数を抑うつとし、家族構成、経済状況、生徒の性と学年、成績満足度、個人の感じる先生サポート、クラス担任の性、教職経験年数を調整したロジスティツク回帰分析を行った。次に、成績満足度とクラス平均でみた先生サポート、経済状況とクラス平均でみた先生サポート、生徒の性とクラス平均でみた先生サポートの交互作用を其々投入した分析を行った。更に、成績満足度、経済状況、生徒の性で層化した分析を行った。生徒の有効回答数は2,780人(有効回答率93.7%)。クラス担任の有効回答数は91人。クラス平均でみた先生サポートは、抑うつと負の関連があった(オッズ比0.739, 95%信頼区間0.575-0.948)。クラス平均でみた先生サポートと成績満足度の交互作用が有意であった(P=0.025)。本研究の結果は、クラス担任への介入と生徒のメンタルヘルスを促進させる。中学生の抑うつと先生からのサポートとの関連を明らかにした。分析対象は自記式質問紙調査を行った中学生2780人とクラス担任93人。先生サポートのクラス平均値を説明変数、抑うつを目的変数として交絡因子を調整したロジスティック回帰分析を行った。
ポジトロンCT(PET)を用いた不正咬合者の咀嚼運動時脳血流動態の解析

咀嚼と脳賦活との関わりについての基礎的検討として,若年者と対象として固体が示す顎顔面骨格構成および咬合形態によって,咀嚼時の脳血流動態に差異が存在するかどうかについて調べるため,酸素^<15>標識の水とポジトロンCT(PET)を用いて検討を行った.研究対象は,2132歳の健常ボランティア男性6名である.それぞれ頭部X線規格写真の撮影と歯列模型の採得を行い,顎顔面骨格構成および咬合について検討した.脳血流動態については安静時とガムベース咀嚼時にPETを用いて測定を行った。得られた脳血流画像について関心領域を設定し,ガム咀嚼に伴う局所脳血流(rCBF)の変化を求めて咬合や顔面形態との関連について検討した.その結果,ガム咀嚼による脳血流変化には固体差が大きいものの,上・下顎骨に調和のとれた概ね良好な咬合を有する者では,一次運動感覚領下部(ローランド野),島,小脳半球などで明らかな脳血流の増大が認められた.一方,顎顔面骨格や咬合に種々の問題を有する不正咬合者では咀嚼による脳血流変化が正常咬合者と異なる傾向が認められ,一次運動感覚領下部や島での明らかな賦活は認められない者もいた.以上のことから,咀嚼による脳の賦活化部位とその量は固体間でかなり変異に富んでおり,それには固体の示す顎顔面骨格構成および咬合とそれに関わる咀嚼運動様式が関与している可能性が示唆された.今後,機能的MRIなどより侵襲の少ない方法で咀嚼に関わる脳の様々な機能が明らかにされることを期待したい。咀嚼と脳血流変化の関わりについての基礎的検討として,若年者を対象として個体が示す顎顔面骨格構成および咬合形態によって,咀嚼時の脳血流動態に差異が存在するかどうかについて調べるため,酸素^<15>標識の水とポジトロンCT(PET)を用いて検討を行った.研究対象は,2132歳の健常ボランティア男性である.それぞれ頭部X線規格写真の撮影と歯列模型の採得を行い,顎顔面骨格構成および咬合について検討した.脳血流動態については安静時とガムベース咀嚼時にPETを用いて測定を行った.得られた脳血流画像について関心領域を設定し,ガム咀嚼に伴う局所脳血流(rCBF)の変化を求めて咬合や顔面形態との関連について検討した.一部の者についてはMRIの資料も検討に加えた.その結果,ガム咀嚼による脳血流変化には個体差が大きいものの,上・下顎骨に調和のとれた概ね良好な咬合を有する者では,一次運動感覚領下部(ローランド野),島,小脳半球などで明らかな脳血流の増大が認められた.一方,顎顔面骨格や咬合に種々の問題を有する不正咬合者では咀嚼による脳血流変化が正常咬合者と異なる傾向が認められ,一次運動感覚領下部や島での明らかな賦活は認められない者もいた.以上のことから,咀嚼による脳の賦活化部位とその量は個体間でかなり変異に富んでおり,それには個体の示す顎顔面骨格構成および咬合とそれに関わる咀嚼運動様式が関与している可能性が示唆された.咀嚼と脳賦活との関わりについての基礎的検討として,若年者を対象として固体が示す顎顔面骨格構成および咬合形態によって,咀嚼時の脳血流動態に差異が存在するかどうかについて調べるため,酸素^<15>標識の水とポジトロンCT(PET)を用いて検討を行った.研究対象は,2132歳の健常ボランティア男性6名である.

それぞれ頭部X線規格写真(セファロ)の撮影と歯列模型の採得を行い,顎顔面骨格構成および咬合について検討した.脳血流動態については安静時とガムベース咀嚼時にPETを用いて測定を行った.得られた脳血流画像について関心領域を設定し,ガム咀嚼に伴う局所脳血流(rCBF)の変化を求めて咬合や顔面形態との関連について検討した.その結果,ガム咀嚼による脳血流変化には個体差が大きいものの,上・下顎骨に調和のとれた概ね良好な咬合を有する者では,一次運動感覚領下部(ローランド野),島,小脳半球などで明らかな脳血流の増大が認められた.一方,顎顔面骨格や咬合に種々の問題を有する不正咬合者では,咀嚼による脳血流変化が正常咬合者と異なる傾向が認められ,一次運動感覚領下部や島での明らかな賦活は認められない者もいた.以上のことから,咀嚼による脳の賦活化部位とその量は個体間でかなり変異に富んでおり,それには個体の示す顎顔面骨格構成および咬合とそれに関わる咀嚼運動様式が関与している可能性が示唆された.しかし,PETによる脳の賦活試験は基本的に脳の機能局在を明らかにするものであり,不正咬合と脳の発育や脳血管障害の予防との関連性を短絡的に結びつけるべきではない.21世紀は脳の時代ともいわれ,機能的MRIなど今後より侵襲の少ない方法で脳の様々な機能が明らかにされと考えられる.咀嚼関連の研究分野においても脳機能と咬合との関わりについての研究意義が認められ,本報告によってこの方面の研究が進む契機となることを期待したい.
明清期徽州魚鱗図冊の研究

本研究は,中国税役制度史上の一大画期である張居正丈量で作製された一つの県(徽州府休寧県)の魚鱗図冊の記載様式を網羅的に明らかにするものであり,また現地での聞き取り調査等をもとに明代の里の地理的空間の把握,魚鱗図冊の記載の精度の検証を行なう。これらは従来にはない魚鱗図冊の研究手法である。獲得した知見をもとに,通説的理解に代わる魚鱗図冊の性格理解を試みるが,それだけにとどまらず,本研究はかつてない実証水準の中国農村社会史研究の一環でもある。
RNAi酵素複合体の実体解明と分子機能解析

平成14年度は、ヒトとマウスのRNAi関連PAZ蛋白質(Dicer, EIF2C)のcDNAクローニングを行なった。ゲノムのドラフト配列と完全長cDNA、ESTクローンの5'末端配列、コザック配列、5'-非翻訳領域のインフレーム終止コドンから、開始コドンを推定してRT-PCRプライマーを設計し、完全なコード領域を含むcDNA断片を得た。dicer遺伝子はヒト、マウスゲノム中に1コピーのみで(ヒトゲノム14q32,マウス12E)、一方eIF2Cは4コピー存在した。eIF2C2はヒトでゲノム8q24+3に、マウスで15D3に位置し、残りの3つはeIF2C4, eIF2C1, eIF2C3の順番でタンデムに連なっていた(ヒトゲノム1P34+2,マウス4D2+2)。ヒトとマウスのcounterparts同士はアミノ酸配列にして2%以内の相違が存在するのみであったが、EIF2C1-4のPAZドメインの上流に、新たな保存領域(PRPモチーフと命名)を見い出した。このPRPモチーフはRNAi関連蛋白質である線虫Rde-1、ハエAgo2には存在しないものの、カビQde2、線虫Alg-1, Alg-2には存在した。もしかすると、これはmiRNA活性に必要なモチーフかもしれない。次に、培養細胞系を用いてdicer、eIF2C1-4のsiRNA-RNAi効果への関与を調べたところ、dicerやeIF2C1-4をsiRNAでノックダウンした場合、siRNA-RNAi活性が弱められた。さらに、免疫沈降試験から、DicerとeIF2C1, 2が相互作用しえることを突き止めた。これらの知見は、哺乳類のDicerとeIF2C群がRISC成分として機能し、siRNA生成後のRNAi機構に関与することを示すものである。
光励起ケトンを活性化剤とする分子骨格への直接的官能基導入法の拡張と深化

光励起ケトンを活性化剤とする分子骨格への直接的官能基導入法の拡張と深化に取り組み、以下に示す2種類の新しい反応を開発し、論文にまとめることで公表した。(1)C-H結合の直接アジド化反応:これまで開発してきたC-H結合の置換型官能基化反応により導入可能な官能基を拡張することに成功した。これまで導入することが困難であった窒素官能基の導入をはじめて実現した。アルカン、エーテル環、含窒素環、いずれの化合物にも適応可能な一般性の高いアジド化合物合成法である。(2)2級アルコールの光酸化法:C-H結合の置換型官能基化を脱却し、光励起ケトンを利用するアルコール酸化への展開に成功した。芳香族ケトンを酸化剤とし、光を照射するのみで反応が進行する。様々な極性官能基が共存可能であることが特徴であることに加え、2種類の有機化合物間で選択的な酸化還元反応が進行する興味深い反応系である。さらに、リン触媒を利用することで、電子不足アルキンの両端を一挙に炭素官能基化する新しい変換法を確立した。炭素ー炭素結合の切断を経た付加反応であることから、原理的には、反応の前後で不要物が全く生じない高環境調和型のアルキンの変換法である。27年度が最終年度であるため、記入しない。光励起ケトンを活性化剤とする分子骨格への直接的官能基導入法の拡張と深化に取り組んだ。C-H結合の置換型反応によるヘテロ原子を含む官能基導入法として、以下の2種類の反応開発に成功し、論文としてまとめ公表した。(1)環状エーテルの直接スルホニル化反応:硫黄原子を含む官能基であるスルホニル基の導入を可能とするC-H変換反応を実現した。導入されるスルホニル基の供給源はスルホニルクロリドであり、特に、5員環・6員環エーテルの修飾に有効である。酸素原子に隣接するC-H結合が化学選択的にスルホニル化され、対応するスルホンを与える。(2)C-H結合のクロロ化を経由するエーテルの2工程官能基化法:汎用性が高く、柔軟な官能基導入を可能とする方法論の確立を目指し、2工程変換によるC-H官能基化法の開発に着手した。その結果、脱離性に優れたクロロ基のエーテル隣接位への導入と置換反応を組み合わせることで、酸素官能基・硫黄官能基・炭素ユニットといった多彩な官能基の導入を可能とするエーテルの新たな修飾法を確立した。いずれの手法も光照射下、室温の穏やかな条件でC-H結合の置換が進行する効率的な反応である。光励起ケトンを活性化剤としたC-H結合の直接置換反応により、エーテルのスルホニル化およびC-H結合のクロロ化を経由するエーテルの2工程修飾法の新たな開発に成功したことに加え、論文としてまとめるには至っていないが、C-H結合の置換型反応による窒素官能基の導入や、C-H結合間への不飽和結合の挿入反応などを見出しており、着実に研究が進展しているため。引き続き、光励起ケトンを活性化剤とする分子骨格への直接的官能基導入法の拡張と深化に取り組む。特に、以下の3点に注力し、研究を遂行する予定である。(1)C-H結合の置換型反応による窒素官能基の導入:基質適用限界を明らかにするとともに、反応機構の解明に向けた実験、さらには不斉化を目指した検討を試みる。(2)不飽和結合に対するC-H結合の付加によるアルキル鎖伸長反応:反応条件の精査、基質適用範囲の解明および触媒化を目標とした反応機構の解明を行う。(3)酸化還元型反応の実現::C-H結合の切断を利用し、これまでと異なる反応形式の変換を探索する。
伝統的食酢醸造過程の分子生態学的解析

黒酢醸造プロセス全体として重要な熟成期に対して微生物学的メスを入れ、多面的に解析することを主たる目的とした。壺寄せ直後から熟成開始後約300日のサンプルについて、それぞれ3つの壺の発酵液を16S rRNAを対象とした次世代シークエンサー解析に供した。なお、サンプルは壺表面下約20 cmから採取した。各菌叢において、最も優占的に存在しているのはFirmicutes門、次いで優占的なのはAlphaproteobacteria綱であった。また、熟成開始後307日の菌叢について大きな変化が認められた。平成27年度は、熟成を開始してから色々な期日にある壺を対象として、どのような微生物が存在しているかを検討した。各試料からDNAを抽出し、PCRにより増幅したものをサンプルとして次世代シークエンサーに供することにより明らかにしてきた。加えて、サンプリング対象とした壺の物理化学的パラメータも合わせて解析を行った。熟成期には、壺によっては、ナタデココ様の菌膜が時折観察されている。一方、酢酸発酵期には菌膜、菌液の両方からAcetobacter pasteurianusだけが検出されていた。ナタデココ様の菌膜はAcetobacter pasteurianus由来ではなく、Acetobacter xylinum由来であることが、一般的に、知られている。この矛盾を解決するために、熟成期のナタデココから酢酸菌を複数株単離しており、現在、16S rDNAの塩基配列を解析中である。次世代シークエンサーを用いて存在が確認された菌群の内、特に酢酸菌と乳酸菌に関しては、それらをターゲットとした培地を用いての菌株単離も進めている。単離された微生物については、16S rDNAの塩基配列を解析することにより、次世代シークエンサーで検出された微生物がどの程度単離されているかを把握していく。なお、壺によっては、かなり著量のD型アミノ酸生産蓄積が見られているものもあることが最近分かってきた。そこで、どの菌株がD型アミノ酸を生産しているのかを知るためのアプローチも開始している。次世代シークエンサーを用いての解析は順調に進捗している。取得でされているデータ量が膨大であるため、解析が少し追いついていない状況ではあるものの、特徴的な微生物の存在等がはっきりと見えてきており、微生物単離実験と合わせて、壺酢製造を多面的に解析できつつある。申請時にはあまり見えていなかった、Dアミノ酸生産菌なるものもターゲットとして含めていくことで、製造にも充分にフィードバックできるような研究として進捗できそうであり、2年目に入っていくことがとても楽しみな状況である。蒸し米と麹と地下水のみを材料とし、壺内での微生物の代謝によってのみ発酵が進行する壺造り純米黒酢において、発酵中の菌叢の変遷について、主として次世代シークエンサーを用いて研究を行った。黒酢醸造においては、熟成のために「壺寄せ」を行っている。即ち、3つの壺内の発酵液を2つにまとめ、屋外に静置をしている。この黒酢醸造後期の熟成課程における菌叢の変化に関する知見はほとんどない。熟成期における菌叢の変化と微量成分の生成を関連づけることで、壺造り純米黒酢に特有の微量成分を生成する微生物の解明につながる可能性もある。本研究では、熟成期の微生物の変遷を明らかにすることを目的として、次世代シークエンサーによる菌叢解析を行った。熟成期における熟成期間の異なる(壺寄せ直後から壺寄せ後およそ300日)13×3連のサンプルに対し、16S rRNA遺伝子に基づく次世代シークエンサーを用いた解析を行った。門レベルでの菌叢比較解析およびβ多様性を用いた多様性解析の結果から、熟成期において、熟成日数の経過とリンクして菌叢変化が起きており、特に熟成日数150日から300日にかけて大きな菌叢変化が起きていることが示された。また、属レベルおよび種レベルでの菌叢解析の結果から、熟成期において最も大きな比率を占めるのはLactobacillus属(Lactobacillus acetotolerance)が最も優占的に存在していることが示された。一方で、菌叢全体におけるL. acetotoleranceの存在比は熟成日数の経過とともに低下し、それに呼応するようにAcetobacter pasteurianusやKomagataeibacter xylinusといった酢酸菌の存在比率が上昇していることが示唆された。次世代シークエンサーによるさらなる解析、酢酸菌、乳酸菌の単離、Dアミノ酸生産菌の特定と当該菌の単離、さらに、当初の予定である壷内壁での微生物の存在様式の解明、全てに対して答えを出していく。研究遂行上の課題は、特段無いが、コンピュータによる解析をスピードアップする必要性を強く感じている。応用微生物学
曖昧表現の認知過程の研究-実験心理学的・脳科学的研究-

本研究は、表情の曖昧性と、文脈情報としての知覚者の情動状態に着目し、感情と認知の相互作用を組み込んだ統合的な表情認知過程のモデル化をおこなうことを目的とした。その研究アプローチとして、認知心理学的な手法、さらに、高次脳機能画像診断技法(fMRI・MEG)、電気生理学的技法(事象関連電位)を用い、また臨床的な応用(抑うつ患者への認知行動療法など)も視野に入れた研究を実施してきた。曖昧表情の判断過程における知覚者の情動状態に影響する文脈情報として、ターゲットに先行する閾下刺激の影響について検討を行い、同影響の生じる心理過程とその脳内基盤について明らかにした。また、閾下刺激の感情価、あるいは刺激提示の社会状況的文脈についての言語的記述による認知への影響について検討を行った。以上の一連の研究結果より、他者感情の推測時における心理・脳科学的モデルを導いた。なお、負の感情が慢性的に喚起された状態として抑うつ状態が考えられ、抑うつ者については表情認知においてもネガティブ・バイアスが報告されている。しかし抑うつ者における感情と認知の相互作用については充分検討されているとは言い難いため、抑うつ群における両システムの関係性についての基礎的検討として、健常群と抑うつ群において、n-back課題(逐次的に呈示される感覚情報のn番目前の情報を回答)による検討を実施した。その結果、抑うつ群においてn数が増加による課題成績の低下が、とくに不快感情の導入時において顕著であったことが確認された。さらに、脳波測定装置を用いて脳機能の時間的側面の計測による検討を行った結果、潜時300msの陽性成分において抑うつ群における振幅の低下が明らかにされた。本研究は、知覚者の情動の影響を説明変数として含めた統合的な表情認知モデルを構築することを目的とし、今年度は、先行表情や状況情報といった文脈を伴った曖昧表情の認知過程について検討を行った。はじめに、表情の構造的特徴の段階的操作が可能なモーフィング技術を用いて、表情の構造的特徴が心理的評価にあたえる影響について、文脈の付随しないターゲット表情を用いた基礎的検討を行った。その結果、表情の物理的差異が心理的評価に反映されることが確認された。これと同様にターゲット表情に先行表情が伴った場合においても、表情の構造的差異に応じた心理的評価がおこなわれることが確認された。これらの結果は、表情の物理的混合と心理的混合は対応するというTakehara & Suzuki(1997)の見解を支持するものである。また、ターゲット表情への先行表情の影響は、それらの感情的差異に応じて、対比効果・増幅作用・減少作用といった異なる影響があることが確認された。次に、ターゲット表情に先行する文脈として状況情報(テキストによる呈示)を操作した検討では、状況の感情的差異に応じたターゲット表情への影響が確認された。具体的には、状況情報から予期される感情とは異なる感情を表出した表情への状況情報の影響、ならびに表情の曖昧性が高まるほど文脈情報の影響が大きくなることが確証された。これらの成果は、学術雑誌への投稿に向けて準備中である。以上の実験心理学的検討に続き、曖昧表情を単独で呈示した場合の中枢神経活動について、高次脳機能画像診断技法(fMRI)・ERPを指標とした認知神経科学的アプローチによる基礎的検討を実施した。それらの成果は、感情心理学研究における審査付き論文として掲載された(2002,9(2),77-86、2002,9(2),87-97)。以下、2点についての検討を実施した。はじめに、曖昧表情の判断過程に影響する文脈的要因として、ターゲットに先行する閾下刺激の影響について、感情プライミング・パラダイムによる検討を行った。プライム刺激として「怒り」「中性」表情を閾下(30ms)提示し、被験者には、閾上(500ms)提示された曖昧な表情に対するカテゴリー判断をもとめた。分析の結果、プライム刺激が怒り表情である場合においてのみ、右扁桃体が活性化することがわかった。また、この右扁桃体と右腹側前頭前野の双方向の抑制関係が、共分散構造解析により確認された。なお、相関分析により、扁桃体の活性値と、怒り表情が先行提示された場合に曖昧表情を怒りとする判断率に正相関があり、扁桃体の感受性の高い人は、閾下刺激により生起したある種粗い感情を手掛かりとしたヒューリスティックな判断に依拠することが示唆された.ところで、意識的な知覚なくしては、正確な判断をおこなうことは困難なはずである。こうした閾下表情刺激の判断にあたり、その文脈的情報として判断の正答・誤答のフィードバックを与えると、その判断の精度は向上するのか、といった点について検討を実施した。実験デザインは、プライム刺激(表出強度の強い怒り表情,表出強度の強い幸福表情,中性表情)と(正フィードバック,ランダム・フィードバック,フィードバック無し)の3×3の2要因を被験者内変数により配置された。実験の結果、正フィードバック条件における反応時間が、誤フィードバック条件、ならびにフィードバック無し条件よりも有意に短くなっていた。このことから、閾下刺激の判断の手掛かりが、閾下刺激についての情報が閾上で正しくフィードバックすることで強化され、その判断が容易となっている可能性が示唆された。

その研究アプローチとして、認知心理学的な手法、さらに、高次脳機能画像診断技法(fMRI・MEG)、電気生理学的技法(事象関連電位)を用い、また臨床的な応用(抑うつ患者への認知行動療法など)も視野に入れた研究を実施してきた。曖昧表情の判断過程における知覚者の情動状態に影響する文脈情報として、ターゲットに先行する閾下刺激の影響について検討を行い、同影響の生じる心理過程とその脳内基盤について明らかにした。また、閾下刺激の感情価、あるいは刺激提示の社会状況的文脈についての言語的記述による認知への影響について検討を行った。以上の一連の研究結果より、他者感情の推測時における心理・脳科学的モデルを導いた。なお、負の感情が慢性的に喚起された状態として抑うつ状態が考えられ、抑うつ者については表情認知においてもネガティブ・バイアスが報告されている。しかし抑うつ者における感情と認知の相互作用については充分検討されているとは言い難いため、抑うつ群における両システムの関係性についての基礎的検討として、健常群と抑うつ群において、n-back課題(逐次的に呈示される感覚情報のn番目前の情報を回答)による検討を実施した。その結果、抑うつ群においてn数が増加による課題成績の低下が、とくに不快感情の導入時において顕著であったことが確認された。さらに、脳波測定装置を用いて脳機能の時間的側面の計測による検討を行った結果、潜時300msの陽性成分において抑うつ群における振幅の低下が明らかにされた。
インターネット上でアクセス可能な日本語能力試験の開発に関する基礎的研究

今年度は研究の最終年度であるため、初年度、次年度に計画、作成し、数回にわたる実験の結果を参考に改良を重ねたテストを集大成しインターネット上で公開し、国内外の日本語教育機関にその旨通知した。原則として機関単位のグループ受験とし、受験に際しては、各機関にコーデイネーターをおいて受験のマニュアルを送付し、採点結果が受験者資料として各機関の教育計画の参考になるように配慮した。また、受験者に向けてアンケートを実施し、テストに関する受験者の反応を資料として収集した。インターネット上のテストの提供は、六ヶ月に及び、ホスティング契約終了直前まで受験者に開放された。結果は、おおむね予測通りで、テストの妥当性と信頼性を検証できる資料が集積された。過去3年間の研究の過程、テストの分析結果、研究全体の今後の課題を報告書として取りまとめ、刊行した。本年度は、この研究の初年度であるため、研究の目的にそって資料を収集し、本格的な開発実験に入る前の予備的実験を行った。以下にその詳細を示す。(1)TOEFLその他、現在実施されているWeb上で受験できる言語テストについての情報を収集した。日本語に関して国内では、国際交流基金開催センターにおいて、特に年少の日本語学習者を対象としてテスト開発が行われていた。また、米国においてもオレゴン大学を中心に中等教育までの日本語学習者を対象とするテスト開発がすでに実験段階に入っていた。本研究では、それらのテストと本研究が目指すテストとの実施対象者および実施目的の違いを考慮に入れ、さらに現行の日本語能力試験との差異も考慮に入れて、テスト開発の方針を策定した。(2)テストのプロトタイプを策定するため、テストシラバスを決定し、試験問題作成のために必要な情報をマニュアル化した上で、問題作成者を対象とする研修を行った。(3)問題作成者が作成した問題を検討し、日本語能力試験では2.5級から4.5級に相当する難易度を想定した実験用フォームを3フォーム作成した。これらの試験問題セットを世界各地の学習者に配布し、受験を要請した。その分析結果をもとにして、次年度に実施するWeb上での実験計画の参考にした。研究第2年次に当たる平成16年度は、以下のことを行った。(1)テストバンクの充実平成15年度に構築したテストバンクに関して、蓄積されたテスト問題の表記が,漢字カナ混じり文、ひらがな文、ローマ字文の3種類に完全に整っているかを点検し、調整した。さらに、平成16年度に新しく作成されたテスト問題についても、同様の点検、調整をし、内容の充実を図った。(2)ペーパーテスト実験平成15年度に作成したパイロット・テストの実験範囲を拡大し、アメリカ合衆国、中国、タイ王国を含めた受験者を確保し実験した。また国内各所でもグループ受験を実施した。その結果、3種類のテスト問題について、各数百のサンプルを収集し、その集計・分析結果に基づいて、インターネット上で展開されるテスト問題を確定した。(3)インターネット実験インターネット上で世界中からアクセスすることが可能なテスト設計を行い、その基本的枠組みに基づいてごく小規模のパイロット・テストを行った。その受験者からのフィードバックをもとに、よりユーザー・フレンドリーなテストとして受け入れられるような調整を行った。最終的にテスト設計が完成した段階で、サーバーを確保し、受験受付を開始した。原則として機関単位のグループ受験とし、受験に際しては、各機関にコーディネーターをおいて受験のマニュアルを送付し、採点結果が受験者資料として各機関の教育計画の参考になるように配慮した。
農村社会における政治的リーダシップの展開と住民生活の変容過程に関する基礎研究

農村社会における政治的リーダーシップの展開および住民生活の変容に関する基礎的研究として、政治的リーダーシップの現状を重層的に把握するために、新潟県岩船郡朝日村をケースに調査研究活動をつぎのとおり実施した。1.地域諸機関へのヒヤリングおよび資料収集(1)朝日村役場、(2)朝日村農協、(3)朝日村商工会、(4)朝日村高根生産森林組合、(5)朝日工芸事業協同組合2.地域リーダー層へのヒヤリングおよび質問紙調査(1)村長、(2)対立候補、(3)村会議員、(4)村役場幹部職員、(5)農協幹部職員、(6)地区選出県会議員、(7)村内各地区区長3.地域住民への質問紙調査(1)村長出身地区の一般住民の世帯主、(2)村長対立候補出身地区の一般住民の世帯主上記のヒヤリング・資料収集および質問紙調査を実施することにより、つぎの諸課題へのアプローチを試みた。(1)農村社会における地域リーダー各層の諸個人の生活史分析により、その出身階層に関する特質やリーダーシップの形成・展開過程に関する諸特性の解明、(2)リーダーシップの展開過程に関して、地域住民の生活史や現在の生産・労働ー生活過程を通しての解明、(3)リーダーシップの展開結果における、地域の産業・社会構造変動の解明、(4)今後の農村地域社会の活性化・自立化に関する政策諸課題やリーダーシップのあり方についての考察。
腎癌における免疫チェックポイント阻害薬の個別化投与法の確立

薬剤の個別化投与法には、「最適な薬剤の選択」と「最適な用量の選択」の2通りの方法があり、前者はコンパニオン診断、後者は治療薬物モニタリング(TDM)として臨床応用されている。最近注目されている免疫チェックポイント阻害薬(ICI)においても、その治療効果を最大限引き出すために、個別化投与法の確立が期待されている。そこで、腎癌患者検体を対象として質量分析計を用いた高精度分析により、ICI治療のバイオマーカーを探索する。そして、さらにICI治療による臨床効果(薬効、副作用)との関連性を精査することで、ICIの個別化投与法の確立を目指す。
食品成分による食欲中枢機能の修飾－肥満症発症における意義

抗肥満ホルモンであるレプチンは視床下部ニューロンに発現するレプチン受容体を介してSTAT3をリン酸化し、食欲を抑制する。しかし高脂肪食摂取等の過栄養状態では、視床下部のレプチン応答性障害(レプチン抵抗性)が起こることにより過食とエネルギー代謝活性の低下を来し、さらなる肥満の増悪と代謝異常症候群の合併が惹起される。食品成分が直接ニューロンに作用してレプチン応答性を障害する可能性が示されるが成分名や機序は未解明である。我々は最近、視床下部のレプチン応答性障害の原因となる細胞内シグナル分子の探索により、高脂肪食により活性化されてレプチン依存性STAT3リン酸化を抑制しレプチン抵抗性を惹起する、低分子量Gタンパク質Rap1を同定した。Rap1はGPCR/cAMP経路により活性化され得る。近年、食品成分や代謝・消化産物がGPCRリガンドとして作用することが報告されていることから、食品成分がGPCRリガンドとして働きRap1を活性化することが想定された。本研究では、独自の視床下部器官培養系を用い、レプチンによるSTAT3リン酸化を指標に免疫組織化学およびウエスタンブロットによってレプチン感受性変容活性を示す食品成分を探索した。結果、長鎖脂肪酸の中から、レプチンによるSTAT3リン酸化を亢進させる複数の成分の同定に成功した。さらに、BV-2マイクログリア細胞株を用いた検討により、レプチン抵抗性への関与が知られているマイクログリアの炎症反応をこれらの脂肪酸が抑制することを見出した。本研究の遂行により、食品成分の中から視床下部における細胞内レプチン感受性を直接亢進させる成分が存在することを明らかにした。今後は器官培養系で同定した食品成分をin vivoマウスモデルへ経口投与/摂餌投与することにより視床下部レプチン感受性を亢進させるのか検討することが重要であると考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
24時間の筋電図記録から日常行動とブラキシズムの関係を可視化する

携帯型筋電計を用いることで日中覚醒時のクレンチングと夜間睡眠時のブラキシズムを20時間以上記録することが可能であった.日中は弱く持続的なクレンチングが多くみられ、夜間は強く突発的なブラキシズムが多く観察された.覚醒時の非機能運動における筋活動の強さでは,10%MVCが多かった.一方覚醒時の機能運動,および睡眠時では50%MVC以上が多く認められた.午前,午後,夜間,睡眠時における非機能運動時の筋活動量は,覚醒時(午前,午後,夜間)が睡眠時より多く,覚醒時のそれぞれと睡眠時の筋活動量の間に差を認めた.研究デザインは横断研究で行い、本研究の趣旨に同意が得られた15名に関して咀嚼筋筋電図とブラキシズムの関係を調査した。年齢については特に規定せず、層化して分析可能なように様々な年齢層から調査を行った。ブラキシズムに関するプロトコールを作成し、口腔内の所見、顎機能に関する所見、ストレスの原因となる要因を探るためのLife Events Life Changes質問票、心理テストも同時に記入してもらった。また、本人の自覚と客観的データの比較のためのアンケートも同時に行った。ブラキシズムを客観的に調査するための装置には、岩手医科大学歯学部において開発した小型の携帯型筋電計を用いた。なるべく外観に触れず自然な日常生活を送れるように側頭筋に電極を貼付し、朝仕事前から翌朝,起床後までの24時間計測を行うこととした。同時にアクチグラフを用いて睡眠・覚醒の行動計測をモニタリングした。筋電図測定は、表面電極を側頭筋に貼付し、双極誘導にて筋電図波形の導出を行った。筋電図を導出後、コンピューター上で分析した。夜間のブラキシズムや日中のクレンチング習癖はもちろん、TCH(Tooth Contacting Habit)と呼ばれる弱いクレンチング習癖についても検討をした。結果として、夜間のブラキシズムは強いが全体量としては少ないこと、日中のクレンチングは弱いが、活動量が多いことが判明した。携帯型筋電計を用いることで日中覚醒時のクレンチングと夜間睡眠時のブラキシズムを20時間以上記録することが可能であった.日中は弱く持続的なクレンチングが多くみられ、夜間は強く突発的なブラキシズムが多く観察された.覚醒時の非機能運動における筋活動の強さでは,10%MVCが多かった.一方覚醒時の機能運動,および睡眠時では50%MVC以上が多く認められた.午前,午後,夜間,睡眠時における非機能運動時の筋活動量は,覚醒時(午前,午後,夜間)が睡眠時より多く,覚醒時のそれぞれと睡眠時の筋活動量の間に差を認めた.本研究では携帯型の筋電計を用いることで、日中・夜間のいつ、どのような筋活動を行っているか明らかにすることができ、どのようなイベントがクレンチングを引き起こすのかを検証した。被験者の職業や年齢、性格特性など詳細に調査することでストレスの生じやすさとブラキシズムとの関係についても検証できるため同時に心理テストを行い精神生理学的影響についても検討した。顎口腔系に様々な悪影響を及ぼすとされる日中のクレンチング習癖・夜間ブラキシズムは、これまで本人の自覚による調査しか行われておらず、真の有病率や病態は不明であった。しかし、その習癖を調査することが可能な小型の携帯型筋電計の開発に成功し、臨床応用が可能であることが判明したため、24時間の咀嚼筋筋電図による疫学調査を計画した。調査によって日中のクレンチング習癖・夜間ブラキシズムの有病率が明らかとなった。また、日中に関しては夜間よりも有意に多くの筋活動があることが今回明らかとなった。今後、(2)年代別の特徴や他の口腔内外の臨床所見についてデータをつきあわせて関連症状を明らかとする。また、(3)ストレス要因についても関連を調べる。これらの結果から、疫学的特性と病態、関連症状がどういうものかまとめる予定である。なるべく外観に触れず自然な日常生活を送れるように側頭筋に電極を貼付し、朝仕事前から翌朝,起床後までの24時間計測を行うことと、同時にアクチグラフを用いて睡眠・覚醒の行動計測をモニタリングする本研究が成果を挙げたと考えられる。東日本大震災の影響もあり、上半期の研究活動はほぼできない状態であった。そのため当初予定していた被験者数に達することができず、分析についても十分な時間が取れなかった。東日本大震災によって遅れていた研究被験者数を増やし、心理テストや口腔内所見など関連項目についても含めた研究を行い、ブラキシズムの全貌を明らかとしたい。被験者数を増やすための方策として測定に用いる携帯型筋電計の台数を増やし、より多くの被験者のデータを計測したい。また、研究の成果発表も行うため、その準備としてコンピュータ機器の充実を図り、論文作成まで行う予定である。