hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多核種NMR脳機能分子イメージングによる神経組織再生メカニズムの解析

多核種NMR脳機能分子イメージングの種々の技法を実用化し"神経細胞の再生"と"免疫系と脳機能との関連"に関する解析への適用をおこなった。(1)マンガン増感磁気共鳴画像法(MEMRI)を実験的脳虚血モデルでの神経細胞再生・線維連絡の解析・グリア変化の解析に適用した。結果、(1)Ca^<2+>チャンネル開口に依存した神経細胞興奮賦活の検出、(2)神経細胞やグリアへの取り込みによる細胞の機能を反映した高分解能画像の取得、(3)軸索輸送による神経線維走向の画像化、が可能となった。(2)抗原抗体反応を検出するため、MR感受性物質(Fe,Gd)を結合させた高分子の動物体内分布画像化の検討を行った。また腫瘍免疫特異性反応リンパ球にMR感受性物質を呑食させる基礎的技術開発をも行った。しかし、特異免疫機能を残して分布を画像化することは現時点では困難であった。(4)臨床装置で2次元MRS法(2D-COSY,2D-JPRESS)を用いて、脳内のアミノ酸(NAA、Glutamate等)の分布画像化と解析が可能となった。種々のNMR脳機能分子イメージング法は神経細胞再生の解析に有用である。「目的」多核種NMR脳機能分子イメージングの種々の技法を実用化し、脳機能の解明と脳神経疾患解析の研究を行った。特に“神経細胞の再生"と、神経細胞自身に対する“免疫系の特異性と脳機能や病態との関連"についての解析を主な対象とした。「方法・結果」(1)マンガン増感磁気共鳴画像法(Mn-enhanced MRI)による脳機能分子イメージング法を実用化した。(1)神経細胞興奮時のCa^<2+>チャンネル開口に依存した神経賦活を検出する手法、(2)神経細胞とグリアに取り込ませ、細胞の形態と機能を反映した高分解能画像を取得する技法、(3)軸索輸送による神経線維走向を画像化する技法、である。(2)抗原抗体反応を検出するための高分子とそれにMR感受性物質(Fe, Gd)を結合させたComplexの開発の検討を行い、実験動物体内動態を画像化する技術的検討を行った。また、腫瘍免疫特異性反応リンパ球にMR感受性物質を呑食させる基礎的技術開発を行った。(4)超高速化学シフト画像法と2次元相関磁気共鳴スペクトル法を用いて、神経細胞特有のアミノ酸(NAA、Glutamate等)の分布を画像化する方法を改良し、神経細胞の代謝活性・特異性の分布を可視化する方法を検討した。以上のように本年度は、脳活動を分子レベルで解析できる磁気共鳴脳機能分子イメージング法の技術的検討を行い、ニューロン再生や免疫特異性の解明をin vivo動物実験で行いうる基礎的基盤の実用化を行った。「目的」多核種NMR脳機能分子イメージングの種々の技法を実用化し、脳機能の解明と脳神経疾患解析の研究を行うことを目的とする。特に"神経細胞の再生"と、神経細胞自身に対する"免疫系の特異性と脳機能や病態との関連"についての解析を主な対象とする。「方法・結果」、昨年度の基礎的検討に引き続き、以下のようなMR脳機能分子イメージングの実用化と動物基礎実験での解析・検討を行った。(1)マンガン増感磁気共鳴画像法(Mn-enhanced MRI)による脳機能分子イメージング法をラット凍結脳損傷モデルでのニューロン再生時の線維連絡の解析に適用した。(2)抗原抗体反応を検出するための高分子にMR感受性物質(Fe, Gd)を結合させる技術的検討を行い、実験動物体内分布を画像化する技術的検討を行った。

(4)高速化学シフト画像法と2次元相関磁気共鳴スペクトル法を用いて、神経細胞特有のアミノ酸(NAA、Glutamate等)の分布を画像化する方法を改良し、神経細胞の代謝活性・特異性の分布を可視化する方法を検討した。以上本年度は、脳活動を分子レベルで解析できる可能性のある磁気共鳴脳機能分子イメージング法の技術的検討と一部動物実験への適用を行った。しかし、目的とする技術レベル(特に免疫系への応用に関して)まで到達するにはさらに検討が必要であった。「目的」多核種NMR脳機能分子イメージングの技法を実用化し、脳機能解明と脳神経疾患解析の研究に資することを目的とする。特に"神経細胞の再生"と"免疫系の特異性と脳機能との関連"についての解析を主な対象とし、基礎実験を踏まえて臨床実用化への試みを行った。「方法・結果」昨年度に引き続き、以下のようなMR脳機能分子イメージングの実用化を行った。(1)マンガン増感磁気共鳴画像法(Mn-enhanced MRI)をラット実験的脳虚血モデルでの神経細胞再生時の線維連絡の解析およびグリアの変化の解析に適用した。(1)神経細胞興奮時のCa^<2+>チャンネル開口に依存した神経賦活の検出、(2)神経細胞とグリアへの取り込みで、細胞の形態と機能を反映した高分解能画像の取得、(3)軸索輸送による神経線維走向の画像化、などが可能となった。臨床応用へはMnの毒性をいかに軽減するかに依存しており、今後の研究に期待したい。(2)抗原抗体反応を検出するための高分子にMR感受性物質(Fe, Gd)を結合させ、実験動物体内分布を画像化する技術的検討を行った。また、腫瘍免疫特異性反応リンパ球にMR感受性物質を呑食させる基礎的技術開発を行った。しかし、特異免疫機能を残して接合することは現時点では困難であり、今後の研究課題として残されてた。(4)高速化学シフト画像法と2次元相関磁気共鳴MRSを用いて、アミノ酸(NAA、Glutamate等)の分布と神経細胞の代謝活性を画像化する方法を検討し、臨床用3.0T臨床用装置への応用を試みた。以上、本年度は磁気共鳴脳機能分子イメージング法の動物実験を主とした技術的検討のまとめと、臨床応用への可能性を検討した。Mn-enhanced MRIは動物実験では一定の目的が達成できた。また、2次元MRS技術の応用も臨床応用が可能となった。免疫系の画像化に関しては更なる検討が必要であった。
ヒトの視知覚情報処理と行動パターンの解明

また、平成18年12月に「男性の正立顔線画に対する小児の見方」が日本歯科心身医学会雑誌(21巻2号)に掲載され、それに統計処理を加えた論文「男性の正立顔写真と顔線画に対する小児の眼球運動-統計的差異による検討一」が同雑誌に掲載予定である。両眼眼球運動測定装置を用いて従来行った実験(1.Application of measuring apparatus on eye movement for child management in pediatric dentistry,2,両眼眼球運動測定装置TKK2901による眼球運動停留点の分析)では,被験者の頭部の動きをアゴ乗せ台やヘッドレストを用いて可及的に抑制した。また,もう一つの実験(3.Three-dimensional Analysis of Dentist's Eye Movements)では,実際の診療室で臨床場面を被験者の頭部の固定を行わずに直接見せる実験を行った。本装置は,被験者が注視した場所までの距離を,両眼のなす輻輳角から計算上求めるものである。三実験とも,得られた距離の数値は実測値と必ずしも一致するものではなく,実験3.のように頭部運動の抑制を行わない場合には他の1.2.の実験より更に一致率は低いものであった。その理由として,ヒトの両眼は同時に連動するものではなく,利き目が優位に動くためにまず対象に向かい,利き目に遅れてもう一方の目が対象に向かうという両眼の間で時差を生じた運動を繰り返していると我々は推論する。また,ヒトは生命ある限り完全に身体の動きを封じることはできない。実験では被験者の頭部の動きを可及的に抑制したつもりであるが完全に動きを封じた訳ではなく,頭部の動きに関して現段階で科学的に制御できていない。この頭部の動きに関する制御システムとして,平成16年度においては,従来使用してきた両眼眼球運動測定装置及びFree Viewのアタッチメント,すなわち頭部運動補正装置と分析ソフトの開発に取り組み,平成17年7月における完成と同装置を使用しての実験開始を予定している。よって平成16年における実験成果は従来の仮説推論の枠を出ていない。関連ある論文、報告は見られない。
Ti-Mo-Sn-Zr超弾性形状記憶合金の臨床応用に向けた医工学的検討

形状記憶合金であるニッケルチタン(以下Ni-Tiと略記)は安定した超弾性および形状記憶という特性を有することに加え、形状回復温度を体温付近に設定できるため生体内での使用が可能である。そのため、卓越した生体材料として多岐に渡って利用されており、その使用領域は今もなお拡大している。しかしながら、ニッケルを含有することに起因するアレルギー性、発癌性、耐食性の低下が問題となる研究報告がある。特に、近年のフッ化物配合歯磨剤やフッ化物洗口の普及により、フッ化物含有環境下でのNi-Ti合金の耐食性低下に関する報告がなされるようになってきている。私たちはニッケルなどの生体為害性の高い元素を含まず、生体材料としての実績があり、生体安全性の高い金属元素から構成される新規超弾性形状記憶合金Ti-Mo-Sn-Zr合金(以下TMSZと略記)を開発し、チタンと同等の生体適合性を有することを明らかにしてきた。(Nunome et al. J of Biomater Appl.2015)そこで本研究では、TMSZの材料特性評価を実施した。TMSZおよび純チタンおよびNi-Tiの3合金を試料、人工唾液および洗口液を試料溶液として用い、フッ化物含有環境下での耐食性を検討した。アノード分極試験において、900ppmフッ化物洗口液中ではTMSZの方がNi-Tiと比較し耐食性が高い傾向が認められた。また、表面構造分析の結果、900ppmフッ化物洗口液中のNi-Tiにおいては孔食像が認められたのに対し、同液においてのTMSZでは明らかな腐食像は認められなかった。機械的特性の評価では、Ni-Tiに匹敵する優れた超弾性特性が認められた。TMSZ合金は、Tiに匹敵する生体適合性、およびNi-Ti以上の耐食性を有することから、医療用材料として有用であることが示唆された。形状記憶合金は超弾性および形状記憶という特性をもち、形状回復温度を体温付近に設定できるため生体内での使用が可能である。そのため、卓越した医療用生体材料として多岐に渡って利用されており、その使用領域は今もなお拡大している。しかしながら、ニッケルを含有することに起因するアレルギー性、発癌性、そして耐食性の低下が問題とされる研究報告がある。そこで本研究ではニッケルなどの生体為害性の高い元素を含まず、生体材料としての実績があり、生体安全性の高い金属元素から構成される新しい超弾性形状記憶合金を開発し、新合金の臨床応用実現へ向け、医工学的手法を用いて、多角的に検討を行うことを目的とした。開発した4元系合金Ti-Mo-Sn-Zr(以下、TMSZと略記)は、この組成において世界で初めて超弾性を示すことに成功した合金である。現在はアノード分極試験、SEM,XRD,XPSといった一連の耐食性試験を実施し、得られた成果を学会発表した。本年度ではさらに耐食性実験の安定した結果を得ることを目的としている。現在までの状況として、平成29年度の研究計画予定である耐食性試験を実施している段階である。そのため、同年度のそれに継続する研究項目である機械的特性評価の曲げ試験および引張試験に取り組めておらず、研究の進捗状況としては遅れてしまっているのが現状である。現在、研究機関において非常勤勤務となっているが、研究に携わる時間を確保し、また研究体制も専門分野の研究者との連携をとり、実験手技の安定や実験行程について効率化を図れるように努めるべきと考えている。今後、現在進行している耐食試験について、安定した結果を得て、確実に結果をまとめることを第一とする。

それを遂行し、次の段階として機械的特性評価である3点曲げ試験(材料の曲げに対する強さおよび変形の評価)や引張試験(材料強度の測定)、疲労特性評価として疲労試験(JIS T 0309に沿って、繰り返しかかる応力による破壊亀裂の進行速度をS-N曲線を算出し、評価する)を進めることで、本合金についての材料特性評価を完成させることを平成30年度の目標とする。実験の進捗が難航した場合には、専門分野の先生へ適宜相談し、停滞期間を少しでも短くするように努めていきたい。
東北復興型エコビレッジ創造支援システムの構築とその実証に関する研究

本研究は、東北復興型エコビレッジの実現を目指して、多様な地域資源(自然資源、文化資源、産業資源)を活用した持続可能な地域創造システムについて考察を行ったものである。主な研究成果としては、持続可能な地域創造のアプローチをとりまとめ、日本計画行政学会等で発表を行うとともに、その成果を「都市・地域の持続可能性アセスメントー人口減少時代のプランニングシステムー」(学芸出版社)、「新コモンズ論-幸せなコミュニティをつくる八つの実践」(中央大学出版部)として出版を行った。また、本研究の対象である「森の学校」は「学校を主体としたコミュニティデザイン」として2017年度のグッドデザイン賞を受賞している。本研究は、東北復興の具現化に向けて、持続可能な都市モデルとして「東北復興型エコビレッジ」を構築していくことを主な目的としている。平成26年度は、その中でも、東北の豊かな地域資源を活用した「アグリ・コミュニティビジネスモデル」の考察を行った。具体的には、被災地における地域資源や地域経営組織の事例調査を踏まえた評価分析を行いながら、震災復興に寄与する持続可能な地域産業創造モデルを考察した。主な研究成果としては、農業系のSBCB(ソーシャルビジネス・コミュニティビジネス)の先進モデル等の調査を行いながら、被災地(大崎市、東松島市、南三陸町等)におけるビジネスモデルの検討を行った。これらの分析をとりまとめ、被災地で発展過程にあるコミュニティビジネスのケースブックを作成するとともに、震災復興事業の現状を踏まえた持続可能な地域づくりの手法として整理を行い、日本計画行政学会全国大会(一橋大学)にて発表を行った。また、これらの成果を踏まえて、東松島における「森の学校」の事業創造プロセスをとりまとめて、「(仮)都市・地域の持続可能性評価」として学芸出版社から出版を行う予定である。本研究は、多様な地域資源(自然資源、文化資源、産業資源等)を活用した持続可能な地域創造に向けた「クリエイティブコモンズ」の理念を構築し、それらを踏まえた戦略的なプラットフォームの構築手法を考察するものである。具体的には、地域資源の魅力の再発見や新たな価値創造の視点から「クリエイティブコモンズ」の定義を行い、震災後の持続可能な地域創造の基盤となる戦略的なアプローチについて考察を行った。主な研究成果としては、クリエイティブコモンズの視点から地域創造プロセスの検討を行い、仙台市や東松島市等におけるサステイナブルコモンズの創造手法について検討を行った。これらの分析をとりまとめ、震災復興事業の現状を踏まえた持続可能な地域創造手法として、日本計画行政学会全国大会(名古屋工業大学)にて発表を行うとともに、これらの成果を基に、中央大学出版部から「新コモンズ論幸せなコミュニティをつくる八つの実践」として出版を行った。東北復興が5年目をむかえるとともに、地方創生の動きもあり、関連自治体の行政業務が増大しており、自治体との調整業務が少し遅れていることと、本学が来年4月に大学改革を予定しており、その大学改革メンバーとしての業務が増大し、海外調査が遅れている。本研究は、東北復興型エコビレッジの実現を目指して、多様な地域資源(自然資源、文化資源、産業資源)を活用した持続可能な地域創造システムを構築し、それらを踏まえた戦略的なプラットフォームの構築手法を考察するものである。具体的には、地域資源の魅力の再発見や新たな価値創造の視点から「コモンズ」の定義を行い、震災後の持続可能な地域創造の基盤となる戦略的なアプローチについて考察を行なった。また、これからの持続可能な地域創造のモデルとして、平成28年度は、デンマークのロラン等の地域循環型の産業創造システムを調査し、東松島市の「森の学校:宮野森小学校」を等をケースとした持続可能なまちづくりプロセスの構築を行ってきた。これまでの主な研究成果としては、「社会的共通資本」の理念を踏まえた「コモンズデザイン」の視点から地域創造プロセスの構築を行い、被災地におけるサスティナブルコモンズの創造手法について考察を行った。また、これらの分析をとりまとめ、「震災復興型のエコビレッジ」の創造手法について検討するとともに、情報、コミュニティ、コモンズ等の視点から、持続可能なまちづくり手法の基本要件を整理し、日本計画行政学会全国大会(関西学院大学)にて発表を行った。また、本研究の対象である「東松島市の森の学校」が、2017年1月に落成式を迎えたことを受けて、「森の学校・完成記念シンポジウム」を開催するとともに、これらの計画プロセスをまとめ、「森の学校の計画とデザイン」として出版する準備を行っている。東北復興が6年目を迎え、震災復興事業の完成をみるプロジェクトも多くなっているとともに、地域創生の動きも活発化しており、関連自治体の行政業務が増大していることから、調査が遅れていた。そのような中、エコビレッッジの先進的なモデルともなるデンマークのロラン等に海外調査を実施し、その成果を踏まえて、今後のエコビレッッジの創造プラットフォームの設立を進めている。具体的には、地域資源の魅力の再発見や新たな価値創造の視点から「コモンズ」の定義を行い、震災後の持続可能な地域創造の基盤となる戦略的なアプローチについて考察を行ったものである。

また、これからの持続可能な地域創造のモデルとして、平成29年度には、デンマークのロラン島の「自然教育施設:森の幼稚園」や「地域循環産業:オーガニックファーム」等を調査し、自然と共生する教育システムや地域資源活用型の農商工連携のビジネスモデルについて考察を行うともに、震災復興支援として取り組んできた「東松島市・森の学校(宮野森小学校)」における持続可能なまちづくりプロセスについて計画・設計のプロセスの整理を行った。本年度の主な研究成果としては、「コモンズ創造」の視点を踏まえた持続可能な地域創造プロセスに関する考察を行い、「持続可能なコミュニティデザイン」のアプローチを明らかにするとともに、その概要をローカルメディア(ラジオ地方局)にて情報発信を行った。また、以上の持続可能なまちづくりのプロセスについては、日本計画行政学会の全国大会(青山学院大学)にて発表を行うとともに、本研究の対象である「東松島市・森の学校(宮野森小学校)」の地域協働型のまちづくり手法に対して、2017年度のグッドデザイン賞(受賞対象名:小学校におけるコミュニティデザインの取組)を受賞することとなった。また、これらの計画・設計プロセスをとりまとめ、「森の学校の計画とデザイン」(ぎょうせい)として出版を予定している(平成30年9月)。本研究は、東北復興型エコビレッジの実現を目指して、多様な地域資源(自然資源、文化資源、産業資源)を活用した持続可能な地域創造システムについて考察を行ったものである。主な研究成果としては、持続可能な地域創造のアプローチをとりまとめ、日本計画行政学会等で発表を行うとともに、その成果を「都市・地域の持続可能性アセスメントー人口減少時代のプランニングシステムー」(学芸出版社)、「新コモンズ論-幸せなコミュニティをつくる八つの実践」(中央大学出版部)として出版を行った。また、本研究の対象である「森の学校」は「学校を主体としたコミュニティデザイン」として2017年度のグッドデザイン賞を受賞している。平成26年度は、本研究の初年度にあたり、東北復興に向けた先進的な取り組みを中心に事例分析を行うとともに、本研究のテーマである「東北復興型エコビレッジ」の具体化に向けた「森の学校」の基本設計・実施設計を踏まえたコミュニティビジネスのモデルの構築が進んだ。また、エコビレッジの基幹的な産業となるアグリ・コミュニティビジネスについても、大崎市における地域資源を活用した交流拠点と商品開発(発酵系の食品開発)を行い、その実証を行った。本年度は、遅れている海外調査を夏季休暇を利用して実施し、関係自治体のマッチング会議を秋に行い、12月から本格的なとりまとめ作業に入っていく予定である。本年度は、これまでの研究成果をとりまとめ、エコビレッジの創造コンソーシアムを設立し、その実践を進めていく予定である。都市計画平成27年度は、以上の成果を踏まえて、国内外のエコビレッジ先進事例を調査し、その事業コンセプトの研究や地域産業連関の分析を行い、「東北復興型エコビレッジ」の構築に向けた産業創造システムの構築を進めていくこととする。自治体との調整業務や大学改革関係の業務が増大しており、国内現地調査や海外調査が遅れているため。本研究対象でもある東松島市の森の学校が完成時期にあたり、その推進業務が増大し、調査に遅れが生じたため。事例視察の事前調査の進捗が遅れ視察を延期したことと会議開催費用や資料関係の費用が当初より少額に抑えられたため、次年度に一部の予算を繰り越すこととした。
家族介護者と痴呆高齢者のコミュニケーション技法に関する教育プログラムの開発

本研究は,認知症高齢者の介護者用コミュニケーション技法に関する教育プログラムを開発することを目的に実施した。その結果以下のことが明らかとなった。第一に,要介護高齢者の家族介護者のコミュニケーションスキルの使用認識について,23項目の自作の尺度によって測定した結果,「受容的会話の配慮」「発話の配慮」「根気強さ」の3因子によって説明できることが明らかとなった。特に,認知症高齢者の介護者は,3因子すべてにおいて認知症でない高齢者の介護者よりもスキルをより用いていることが示された。しかし,主観的使用認識と,第三者による客観的評定では,一致度が低い因子もみられたことから,コミュニケーションスキルの把握方法についてさらに検討が必である。第二に,認知症高齢者の介護者10人の認知症高齢者とコントロール群に対する会話時の音声をそれぞれ比較したところ,認知症高齢者との会話時の音声が若干高くなる傾向は見られたものの,有意差は認められなかった。第三に認知症高齢者の家族介護者と介護スタッフとのコミュニケーションスキルの使用認識に関する比較では,家族の介護者の方がスキルを意識する程度は低いものの,介護者の平均年齢が高いこと,疲労感が高いことなどを考慮するとそれほどの差ではないことが推察された。以上から,認知症高齢者の介護者のコミュニケーションを高めるための教育方法として,日々のコミュニケーション技法に対する使用認識およびその実際を介護者自身が客観的に把握でき,しかもその結果の分析には介護者自身の年齢や疲労感等の情報を加えつつ,介護者自身が自らのコミュニケーション行動を客観的に振り返るような内容を含んだプログラムの必要性が示唆された。本研究の目的は,認知症高齢者に対する家族介護者用のコミュニケーション技法に関する教育プログラムを開発することにある。今回は,介護者のコミュニケーション技法の使用状況を把握した。調査は,10組の対象者(介護者・認知症高齢者のペア)に対し,属性,介護内容,健康状況,認知症の症状や経過,介護者のコミュニケーション技法に関する認識を面接法,自記式質問票にて把握した。さらに,介護者の音声データの録音・収集を行うとともに,会話場面の観察も行った。分析はコミュニケーション技法に関する認識およびそれらに影響する要因には,SPSS 12.0J for Windowsを,介護者の音声には,音声分析ソフト(音声工房Custom Ver2.1,NTTアドバンステクノロジ株式会社)を用いた。介護者の平均年齢は61.6±12.4歳で,女性9人,娘は6人であった。介護者の4人が何らかの病気に罹患していた。認知症高齢者の年齢は85.1±6.7歳で,女性が6人であった。要介護度は要介護2および4が各3人であった。認知症高齢者のMMSE(Mini Mental State Examination)は平均16.0±6.2点であった。介護者が認知症高齢者に対して用いているコミュニケーション技法の中で,「なるべく短く簡単な文にする」「易しく言い換えて繰り返し伝える」などは7人がいつも意識していると答えた。また,「大げさなリズムで話さない」「丁寧語や親しみを込める言葉遣いをする」などは7割以上の介護者に観察された。コミュケーション技法使用の自己認識と観察の一致度は,コミュニケーション技法によって差が見られた。介護者の高齢者に対する音声周波数は241.0±35.9Hz,対照者は224.2±33.5Hzと高齢者に対しての方が高いように見受けられたが,統計学的な有意差は認められなかった。本研究の目的は,認知症高齢者に対する家族介護者用のコミュニケーション技法に関する教育プログラムを開発することであり,今年度は介護者のコミュニケーション場面の分析を行い,介護者のコミュニケーションに対する主観的認識と客観的観察,さらに認知症高齢者への介護者の声がけの特徴を把握した。研究対象者は,10組の対象者(介護者・認知症高齢者のペア)である。結果は以下のとおりである。

介護者が認知症高齢者に対して用いているコミュニケーション技法は,「「受容的会話の配慮」因子の平均値が17.62であり,ついで「発話の配慮」16.63,「根気強さ」15.33であった。訪問調査で2人の調査員が観察した18項目を,1人の調査員が認めた項目を1,2人とも認めた項目を2として,3因子別に合計した。「受容的会話の配慮」の平均値は5.4,同様に「発話の配慮」1.8,「根気強さ」3.6であった。自己評定と観察評定が一致している介護者は2人であり,平均値より3因子とも高い者と3因子とも低い者とがいた。逆に2人の介護者は自己の主観的認識と観察による客観的評価結果とが全く一致していなかった。10人の介護者におけるそれぞれの因子の一致率は,「受容的会話の配慮」は38%,「発話の配慮」は63%,「根気強さ」は67%であり,発話の配慮と根気強さに比べて,受容的会話の配慮の一致率は低かった。特に,「受容的会話の配慮」について,認知症高齢者の会話を中断させるような言葉の使用,相手の認知に負担をかける質問の繰り返し,認知症高齢者の発言を否定する言葉の使用などの主観とのずれが観察された。介護者は無意識にこれらの対応方法を用いている可能性があることから,介護者自らが,自己のコミュニケーション行動(方略)を客観的に把握する方法(ビデオ,ボイスレコーダ)とその具体的分析手法等について現在検討中である。本研究の目的は,認知症高齢者の介護者用コミュニケーション技法に関する教育プログラムを開発することである。今年度はコミュニケーション行動に影響する要因を分析し,必要な介入について検討することである。研究対象は,在宅の介護者57人と10組の介護者・認知症高齢者のペアである。認知症あり群の介護者のコミュニケーションスキル使用認識は,なし群の介護者よりも,有意に高い結果であった。しかし,使用認識と,コミュニケーションの客観的行動観察との相関は,受容的会話の配慮(r=.05),発話の配慮(r=.51),根気強さ(r=.27)であった。そこで,3因子の行動観察得点に関連する要因の探索を行った結果,受容的発話の配慮には慢性疲労(r=.62,p<0.57)が,発話の配慮は気力の減退(r=-.56,p<0.93),根気強さにおいては関連の見られる要因はなかった。しかし,受容的発話の配慮と根気強さは高い相関(r=-.71,p<0.05)があることから,根気強さにおいても慢性疲労が関連することが示唆された。認知症高齢者の介護を行うことでコミュニケーション技法に関する使用認識は高くなるものの,実際のコミュニケーション行動は,介護期間が長いほど根気強さが有意(r=-.76,p<0.05)に低下し,受容的会話の配慮も低下する傾向(r=-.62,P<0.06)であった。
リンゴ果皮のフラボノイド代謝と窒素多肥

1972年より連年無窒素栽培(-N区)したリンゴ(紅玉)果実と窒素区(2kgN/樹,+N区)の果実を供試材料とした。収穫時の果実の着色率は-N区で+N区より良好であった。リンゴ果皮のフラボノイド化合物としてアントシアニン(AN),ロイコアントシアニン(LA)およびケルセチン配当体(QG)を定量した。着色率90%以上の果実で,全フラボノイド化合物濃度は-N区で383nmol/cm^2果皮,+N区で340nmol/cm^2であった。全フラボノイド化合物に占める各フラボノイド化合物の割合は,-N区でAN:33%,LA:13%,QG:54%であり,+N区ではAN:23%,LA:12%,QG:65%であった。この結果は窒素施肥によりAN生合成が抑制され,QG生合成が促進されたことを示す。このことの原因を究明するためリンゴ果皮からプロトプラストを調整し,これを実験系として用いることを計画した。プロトプラストの調整には成功したが,ANは発現しなかった。その原因としては果皮の殺菌に用いた次亜塩素酸ソーダによる脱色作用が考えられた。そこでガラス繊維ろ紙に処理液にしみこませ,リンゴ果皮に密着させ,ラップで覆って12時間放置し,その後ろ紙を除去して15°C蛍光灯連続照明下(15klux)で76時間静置した。処理液として硫安,アスパラギン(Asn)およびポリアミン類のlmM溶液を用いた場合,-N区,+N区の果実ともAN発現は阻害された。ポリアミン類ではプトレシン(Put)がもっとも阻害効果が大きかった。一方,ANおよびQGの前駆物質を添加した場合,-N区ではフェニルアラニン(Phe)のみANの生成を促進したが,+N区ではPheの促進効果は認められず,ジヒドロケルセチン(DQ),t-桂皮酸(tC)がANの生成を促進した。また,Asn,PutによるAN生成抑制効果はDQ,tCの添加によって軽減された。窒素区(2kgN/樹)と無窒素区の紅玉樹から経時的に果実を採取し,果皮中のアントシアニン濃度とケルセチン配糖体濃度を測定した。ケルセチン配糖体として,-グルコシド,-ガラクトシド,-キシロシド,-ラムノシド,-アラビノシドおよびルチンを検出した。窒素区の果実は無窒素区の果実よりアントシアニン濃度は低く,ケルセチン配糖体濃度は両区で差がないか窒素区で低い傾向があった。このことは窒素施肥によりリンゴ果皮のフラボノイド代謝系が相対的にケルセチン配糖体合成系で強まり,アントシアニン合成系で弱まるという以前の結果と一致した。この現象の生理的機作を解明するため,着色開始前の果皮のプロトプラストを調整し,各種前駆物質を含む培地で照明下で静置した。しかし,アントシアニンは発現しなかった。その原因はプロトプラスト調整時に使用した次亜塩素酸ナトリウムによると考えられた。そこで殺菌にアルコールを用い,酵素処理時間を短縮して果皮の細胞壁がルーズとなる程度に止め,各種前駆物質を含む培地で照明下で静置した結果,アントシアニンの発現が認められた。

アントシアニンとケルセチンの共通の前駆物質であるジヒドロケルセチンを与えた場合,窒素区の果皮ではアントシアニン濃度の上昇率より,ケルセチン配糖体濃度の上昇率が高く,無窒素区の果皮ではアントシアニン濃度の上昇率がケルセチン配糖体濃度の上昇率より高かった。無窒素区の果皮に各種窒素化合物を添加し,フラボノイド化合物合成に及ぼす影響を検討したが,明瞭な結果は得られなかった。このことについては次年度さらに検討したい。次年度は継続して実験を進める。アントシアニンを発現するリンゴカルスを使用すると時期的な制約を受けずに実験することができるので,現在カルスを調整中である。1972年より連年無窒素栽培(-N区)したリンゴ(紅玉)果実と窒素区(2kgN/樹,+N区)の果実を供試材料とした。収穫時の果実の着色率は-N区で+N区より良好であった。リンゴ果皮のフラボノイド化合物としてアントシアニン(AN),ロイコアントシアニン(LA)およびケルセチン配当体(QG)を定量した。着色率90%以上の果実で,全フラボノイド化合物濃度は-N区で383nmol/cm^2果皮,+N区で340nmol/cm^2果皮であった。全フラボノイド化合物に占める各フラボノイド化合物の割合は,-N区でAN:33%,LA:13%,QG:54%であり,+N区ではAN:23%,LA:12%,QG:65%であった。この結果は窒素施肥によりAN生合成が抑制され,QG生合成が促進されたことを示す。このことの原因を究明するためリンゴ果皮からプロトプラストを調整し,これを実験系として用いることを計画した。プロトプラストの調整には成功したが,ANは発現しなかった。その原因としては果皮の殺菌に用いた次亜塩素酸ソーダによる脱色作用が考えられた。そこでガラス繊維ろ紙に処理液にしみこませ,リンゴ果皮に密着させ,ラップで覆って12時間放置し,その後ろ紙を除去して15°C蛍光灯連続照明下で76時間静置した。処理液として硫安,アスパラギン(Asn)およびポリアミン類のImM溶液を用いた場合,-N区,+N区の果実ともAN発現は阻害された。ポリアミン類ではプトレシン(Put)がもっとも阻害効果が大きかった。一方,ANおよびQGの前駆物質を添加した場合,-N区ではフェニルアラニン(Phe)のみANの生成を促進したが,+N区ではPhe促進効果は認められず,ジヒドロケルセチン(DQ),t-桂皮酸(tC)がANの生成を促進した。また,Asn,PutによるAN生成抑制効果はDQ,tCの添加によって軽減された。
反応条件下における高感度赤外分光法による固体触媒作用機構の基礎的研究

本研究では超高真空下から実際に反応が進行する条件下の広い領域にわたり触媒表面を直接観測出来る極めて高感度な赤外透過法,赤外反射法などの手法を開発する。そしてそれを用いて触媒反応の機構を分子レベルで解明して高活性,高選択性触媒開発の基礎としようとすることを目的にした。(1)高感度フーリエ変換分光光度計(FT-IR)による触媒表面吸着の測定;FT-IRを導入し、ガラス製真空系,透過用IRセルを用いて酸化ジルコニウム上でのCOとの水素の反応を反応条件下で測定し、反応中表面に生成する吸着種がギ酸イオンおよびメトキサイドであることが確かめられた。メトキサイドはメタノール合成の中間体であることがわかった。また【ZrO_2】上で水素が解離吸着することをIR法によって初めて見出された。その他【TiO_2】上の【N_2】,【H_2】の吸着CO/【Al_2】【O_3】上の【N_2】の吸着が高感度IR法によって詳細に調べられた。(2)高感度反射吸収法(FT-IR・RAS)の開発;FT-IRによる反射吸収法を完成させた。高性能ロックインアンプ,偏光変調器(PEM),反射測定用ユニットを用いることによって目的とするFT-IR・RASを組立てることが出来た。アラキジン酸塩のLangmuir-Blodgett膜を用いてテストした結果、サブモノレーヤーで4000650【cm^(-1)】までの測定が可能であることが確かめられた。(3)FT-IR・RASの触媒研究への応用;触媒反応に用いるRAS用セルを開発しこれによって種々の金属鏡面上での吸着と反応の研究を行った。銅板上での種々のカルボン酸の吸着状態が調べられた。またNi触媒上に吸着した酒石酸の状態が調べられた。Cu板上でのメタノールからのギ酸メチルの反応が調べられた。メタノール存在下ではメタノールの状態で吸着しているが、気相を除いた系ではオキシメチレンの状態で吸着していることがわかった。このように反応条件下での表面吸着種の状態が明らかになり、分子レベルでの反応の解明が可能となって来た。本研究に於ては超高真空下から実際の反応が進行する条件下での広い測定領域にわたり、触媒表面を直接観測出来る高感度な赤外反射法および発光法を開発する。そしてそれを用いて触媒反応機構を解明し新しい高活性・高選択性触媒開発の基礎としようとすることを目的としている。本年度は前年度に引き続き計画に従って研究を進め装置をほぼ完成することが出来た。(1)高感度反射用装置類の購入と組立て。計画に従って高性能ロックインアンプ(理経)、反射測定用ユニットおよびキーボード(日本電子製)を購入した。先に購入したフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)と偏光変調器(PEM)とに今回購入したロックインアンプおよび反射測定用ユニットを組合せることにより、反射光が十分に検出されることが明らかとなり光学系の装置を完成させることが出来た。

(2)高感度反射法(RAS)による吸着種の測定;先ず完成された装置の性能をチェックする為に研磨したシリコン板上に金を蒸着したものの上のアラキジン酸塩のLangmuir-Blodgettの種々の膜厚の試料を作成し測定した。単層膜に近いものでも表面のアラキジン酸塩のスペクトルを測定することが出来た。また高い振動数のPEMを用いていることからより広い波数領域の測定が行えることが初めて明らかとなった。PEMの特性と吸収の強度との関係などについて詳細な実験を行い反応実験への基礎データを得た。(3)銅板上でのカルボン酸の吸着種の研究;このRAS装置を用いて銅触媒上でのギ酸や酢酸などの吸着種の測定を行った。予想以上に良好なRASスペクトルを得ることが出来た。(この部分は丸谷が担当した。)(4)反応用RASセルの設計と製作;RASセルの設計製作を行いほぼ完成したがこの中での測定は次年度に行うことになった。
海洋熱水環境からの次世代型好熱菌の分離とスーパー触媒機能の開発

本研究は海洋熱水環境からバイオテクノロジーに有用な新規超好熱菌を分離し、その好熱遺伝子群の持つ触媒機能の開発を目指している。3年間の研究概要を下記にまとめる。(1)長崎県橘湾の浅海熱水孔より、90度で増殖する好気性超好熱古細菌Aeropyrum pernixを十数株分離し、その生理学的性状を明らかにするとともにrDNA中に介在するイントロンの存在とその多様性を示した。熊本県杖立温泉より90度以上で増殖可能で好気条件下で最も良く増殖するが、微好気、嫌気下においても増殖する特異性が認められる新種の超好熱古細菌を分離しPyrobaculum ogunienseと命名した。小笠原諸島海域における水曜海山のチムニーより至適増殖温度70度の好気性新属細菌Marinithermushydrothermalis、至適温度70度の独立栄養性の新種の水素酸化細菌Persephonella hydrogenophilaなどを分離してその性状を明らかにした。(2)A. PernixK1株の16Sおよび23S rRNA遺伝子中に存在するイントロンにコードされていることが明らかになった、ホーミングエンドヌクレアーゼApe IおよびApe IIをクローニングして発現させ、その性質を詳細に解析した。両酵素の至適反応温度は共に90度で、各々20塩基近い認識部位を有しその切断末端を明らかにした。(3)A. pernixK1株から新規の切断部位を示す制限酵素(ApeK1)を精製してその性質を明らかにした。本酵素は分子量40,000で至適反応温度が90度であった。精製した本酵素ApeK1のN末端アミノ酸配列結果から、A. PernixKI株の全塩基配列より明らかになったAPE558という機能未知ORFが本遺伝子であると同定された。本研究は、海洋熱水環境からバイオテクノロジーに有用な新規超好熱菌の分離と、その好熱遺伝子群の有する優れた触媒機能の開発を目標としている。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)市販のロータリーシェーカの断熱材、パッキン、センサーや気相制御装置を改良して、100°Cまで200rpmの旋回培養可能な好気性超好熱菌培養装置をサンキ精機と協力して開発した。(2)長崎県橘湾の浅海熱水口より、90°Cで増殖する好気性超好熱古細菌Aeropyrum属の株を分離した。本株は、90°C以上でも活性を有する菌体外プロテアーゼを生産し、部分精製の結果アルカリセリンプロテアーゼの性質を有していた。また本属の分離株のrRNA遺伝子上に、多様なイントロンが存在しており、イントロン切り出しに関与すると推測されるホーミングエンドヌクレアーゼ様のモチーフが認められた。(3)熊本県杖立温泉より90°C以上で増殖可能な新規超好熱古細菌TE7株を分離した。本株は16S rDNAによる系統解析とDNA-DNAハイブリダイゼーションの結果、Pyrobaculum属の新種であり、好気条件下で最もよく増殖するが、微好気、嫌気下においても増殖する特異性が認められた。(1)「しんかい2000」により伊豆・小笠原諸島海域の水曜海水における海底熱水孔のチムニーより、偏性好気性で従属栄養性の海洋性好熱菌を分離した。

本菌の至適増殖温度は70°Cで、系統解析よりThermus属に近縁な新属種であった。また同チムニーより、至適増殖温度が70°Cで海洋性の好熱性水素酸化細菌を分離した。本菌は独立栄養性で、高い炭酸固定能を有していた。(2)超好熱古細菌Aeropyrum pernixより菌体外セリンプロテアーゼを精製するとともに、本酵素の遺伝子をクローニングしてE.coliを用いて発現しその性質を明らかにした。本酵素の至適反応温度は90°Cで、pH10.0で最大活性を示した。(3)A.pernixの16Sおよび23S rRNA遺伝子中に存在するイントロンにコードされているホーミングエンドヌクレアーゼ、ApeIおよびApeIIをクローニングして発現させ、その性質を明らかにした。両酵素の至適反応温度は共に90°Cで、各々20塩基近い認識部位を有しその切断末端を明らかにした。本研究は海洋熱水孔からバイオテクノロジーに有用な次世代型の超好熱菌を検索・分離し、その好熱遺伝子群の持つ触媒機能の開発を目指している。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)メタンガスの発生が顕著な沖縄トラフ伊平屋海嶺の周辺海水・熱水プルームといった低温域では、希釈法により,ε-Proteobacteriaに属する常温菌が広く優先し本生態系で重要な一次生産者であると推測され、チムニー表面・内部といった高温域ほどThermococales, Methanococcales, Aquificales目に属する(超)好熱菌が優先していた。(3)既に報告した超好熱古細菌A.pernixとPyrobaculum ogunienseより、DNAを特異的に切断するホーミングエンドヌクレアーゼ遺伝子の発現系を構築し、至適反応温度や認識配列等の酵素学的性質を明らかにして利用条件を検討した。(4)超好熱古細菌A.pernixK1株から新規の制限酵素(ApeKI)を精製してその性質を明らかにした。本酵素は分子量約40000で、至適反応温度が90度のII型制限酵素で、新規の切断部位を示した。ApeKIのN末端アミノ酸配列からAPE558という機能未知ORFが本酵素遺伝子であると同定され、大腸菌を用いた発現系を構築し上記の制限酵素と同活性を有することを明らかにした。
ヒト内在性レトロウィルス遺伝子により転写制御される細胞遺伝子の解析

ヒト内在性レトロウィルス、ERV3、遺伝子の転写レベルでの解析により予想されたERV3遺伝子下流の細胞遺伝子を明らかにした。ERV3遺伝子の5′-LTRから転写された9kb及び7.3kbのmRNAは、3′-LTR下流におけるRNAスプライシングにより細胞遺伝子領域と連結していると予想された。まず、胎盤mRNAよりランダムプライマーを用いてλgt10のcDNAライブラリーを作製し、3′-LTR下流領域を含むcDNA断片をクローニングした(λPr-119)。λPr-119のcDNA断片2.3kbの塩基配列を決定した。その結果、このcDNA断片にはERV3のenv領域の3′側と3′-LTR、そしてその下流に予想通り約1kbにわたる読み取り枠(ORF)が存在していた。このORF内には興味深い事に相互に約80%の塩基配列上の相同性を有する84bpから成る9回の繰り返し構造が認められた。このORFをアミノ酸に翻訳してみると、転写調節因子などのDNA結合性蛋白質に見られるZ_n^<2+>結合フィンガー構造の9回の繰り返しが存在し、特にショウジョウバエのsegmentation geneの1つであり"gap gene"とも呼ばれている"kru^^..ppel"遺伝子及びそれに関連するマウスmkr2遺伝子と高い相同性を示した。このORFは開始ユドンを含む事より、ERV3レトロウィルスがHomo sapiensの出現以前に、この遺伝子の5′側に組み込まれたものと考えられた。また、この遺伝子は多くのコピー数により成る遺伝子ファミリーを形成しており、ヒトとチンパンジーでは良く保存されている事も明らかにした。現在、さらにフィンガー構造が続くと考えられる遺伝子の下流域を含む、cDNAを解析中である。以上、本研究により、ERV3遺伝子から転写されり9及び7.3kbmRNA中にはERV3のenv蛋白質に関する情報と細胞遺伝子産物に関する情報の両方が含まれている事が判明した。
鎌倉幕府守護関係史料・論考の網羅的収集・分析に基づく帰納的研究

鎌倉幕府の守護に関する文献史料と研究を網羅的に収集・分析し、鎌倉時代の守護のありかたや在職状況、その時期的推移について検討していくための基礎づくりを目指した。在職状況については、現在、分かりうる限界近くまで把握することができた。守護のありかたには地域差があること、それが鎌倉時代半ばのモンゴル襲来への対応で大きく変化することなどが、より鮮明となった。本研究は、(ア)鎌倉幕府守護関係史料・論考を網羅的に収集・整理した基本的データを提示し、(イ)現段階の史料残存・研究状況で判明する限りで、時期ごとに各国守護の任免(あるいは不設置)状況を確定したうえで、それらをもとに、(ウ)これまで議論の一致をみていない、鎌倉期守護の存在形態や任免状況に関する統一的視座を提示することを目的とする。本研究を進めるうえで「作業台」となるのは、今回作成した、A「鎌倉幕府守護関係史料データベース」と、B「鎌倉幕府諸国守護沿革考証ノート」である。Aはデータベースソフト、Bはワープロソフトで作成したものである。平成22年度は、自治体史史料編をはじめとする史料集や、多数発表されている先行論文をもとに、AとBのデータを整理・増補する作業を進めた。また、平成22年度に入ってから、伊藤邦彦『鎌倉幕府守護の基礎的研究』(岩田書院、平成22年4月)計2冊が、新たに刊行されたため、同著で提示された新データや新知見を反映させるとともに、逐一の指摘の是非について検証作業に着手した。平成22年度は、(ア)と(イ)に関する基礎的データ・知見の収集・整理を進めたということになる。そうした作業を経て、各国守護の任免状況の検討を進める過程で、まず、鎌倉期の若狭国守護に関する再検討を企図した論文「鎌倉期若狭国守護の再検討」を執筆し、査読雑誌『日本史研究』に投稿した結果、採用・掲載が決定した(掲載号は、平成23年4月以降で、未定)。平成23年度は、前年度に引き続き、自治体史史料編をはじめとする史料集や、多数発表されている先行論文をもとに、AとBのデータを整理・増補する作業を進めた。また、その作業と併行して、鎌倉幕府の守護に関する論文1編を公表するとともに、学会発表を1回おこなった。平成23年度は、(ア)と(イ)に関する基礎的データ・知見の収集・整理を、さらに進めるとともに、(ウ)に関する知見の発表を開始した、ということになる。平成25年度は、平成2224年度に引き続き、自治体史史料編をはじめとする史料集や、多数発表されている先行論文をもとに、AとBのデータを整理・増補する作業を、さらに進めるとともに、鎌倉期守護の存在形態や任免状況の一端について、続けて提示することをめざした。その結果として、鎌倉時代半ばのモンゴル襲来による鎌倉幕府守護制度の変化に関連する論文1編を公表するとともに、守護制度の成立や展開をふくめた鎌倉幕府支配の東西差について検討を加えた学会発表1件をおこなうことができた。平成25年度は、平成22年度以来の(ア)と(イ)に関する基礎的データ・知見の収集・整理を、さらに進めるとともに、平成2324年度に続いて(ウ)に関する知見の発表をした、ということになる。

平成24年度は、平成2223年度に引き続き、自治体史史料編をはじめとする史料集や、多数発表されている先行論文をもとに、AとBのデータを整理・増補する作業を、さらに進めるとともに、新たに、鎌倉期守護の存在形態や任免状況の一端を提示することをめざした。その結果として、北陸道における鎌倉幕府守護制度の確立に関する論文1編を公表することができた。平成24年度は、平成22年度以来の(ア)と(イ)に関する基礎的データ・知見の収集・整理を、さらに進めるとともに、平成23年度に続いて(ウ)に関する知見の発表をした、ということになる。守護関係史料・論考の収集・整理を継続的に進めることができている。また、その過程で得られた知見を、論文・学会報告のかたちで公表できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。また、その過程で得られた知見を、引き続いて論文のかたちで公表できている。近年、公表された新史料や論考に広く目配りすることが必要かと思われる。そのためには、関東・関西圏への史料・論考調査や、同地域の研究者との情報交換が重要であろう。富山での研究生活が長くなり、中央の情報を、なかなか得にくく感じるようになった。関東・関西圏への史料・論考調査や、同地域の研究者との情報交換が、引き続き重要かと思われる。
Cdkal1一塩基多型による２型糖尿病発症分子機構の解明及び治療法の開発

CDKAL1遺伝子の一塩基多型変異(SNPs)は2型糖尿病発症と相関する。本研究は、糖尿病リスク型のヒトにおいてCDKAL1のスプライシングバリアントであるCDKAL1-v1の発現量が顕著に低下することを見出した。CDKAL1-v1はタンパクに翻訳されない非コードRNAであり、全長型CDKAL1と共通してmiR494と結合する。CDKAL1-v1が低下しているリスク型のヒトにおいて、miR494によるCDKAL1-v1の抑制がはずれ、miR494によるCDKAL1の抑制が亢進していた。その結果、CDKAL1の活性並びにインスリン分泌が低下し、2型糖尿病が誘発されることが明らかになった。平成25年度では当初の研究計画に従い、Cdkal1-v1の分子機構について解析を行った。Cdkal1-v1のmRNAに対するプローブを用いてin situ hybridizationを行った結果、Cdkal1-v1は細胞質内に発現することが分かった。また、定量PCRを用いてヒト由来の各臓器でCdkal1-v1の遺伝子発現量を検討した結果、膵ランゲルハンス島由来の培養細胞においてCdkal1-v1の発現量がもっとも高かった。一方、Cdkal1-v1のタンパク量を検討するために、Cdkal1及びCdkal1-v1に共通する部位に対する抗体を作製し、培養細胞におけるCdkal1-v1のタンパク量を検討した。しかし、Cdkal1-v1を検出することが出来なかった。これらの結果から、Cdkal1-v1はタンパクを発現しない非コードRNAであることがわかった。そこで、Cdkal1-v1を特異的にノックダウンしてCdkal1の発現量や活性を検討した。Cdkal1-v1を抑制すると、Cdkal1-v1のタンパク量が低下し、tRNA修飾が低下した。これらのことから、Cdkal1-v1は非コードRNAとしてCdkal1の活性を制御することが明らかになった。一方、最適な治療法を検討するため、Cdkal1欠損マウスに既存薬であるスルフォニル尿素(グリベンクラミド)及びGLP-1のアゴニストを連続投与した。グリベンクラミドは、Cdkal1欠損マウスの耐糖能を改善することが出来なかったが、GLP-1アゴニストはCdkal1欠損マウスにおける耐糖能改善効果を有した。これらの結果は、Cdkal1遺伝子欠損を有する患者においてスルフォニル尿素よりGLP-1作動薬が適している可能性を示唆するものである。前年度(25年度)では、Cdkal1-v1は非コードRNAとしてCdkal1活性を制御する可能性が示唆されたため、26年度では、Cdkal1-v1によるCdkal1の制御の分子機構を検討した。具体的には、Cdkal1-v1の5'UTR、ORF及び3'UTRをそれぞれ細胞内に導入し、Cdkal1のタンパク量を検討したところ、3'UTRを細胞に強制発現させたときに、Cdkal1タンパク量の亢進が見られた。3'UTRは一般的にmiRNAと結合する領域を含むことから、Cdkal1及びCdkal1-v1の3'UTRをさらに詳細に検討したところ、miR494と結合する配列が両者に存在することを発見した。そこで、Cdkal1及びCdkal1-v1の3'UTRをルシフェラーゼ遺伝子の3'側に導入したレポーターを作成し、miR494とともに細胞内に発現させて検討したところ、miR494がルシフェラーゼ活性を有意に抑制した。さらに、miR494と結合するDNA領域に変異を導入したところ、miR494によるルシフェラーゼの活性抑制効果が消失した。さらに、miR494を細胞に強制発現させると、内在性Cdkal1-v1が抑制され、Cdkal1のタンパク量が低下した。一方、miR494に対する阻害オリゴを細胞に導入すると、Cdkal1のタンパク量が亢進した。以上のことから、ヒトにおいてmiR494がCdkal1の活性制御に重要であることが明らかになった。糖尿病発症リスクを有する患者において、Cdkal1-v1はスプライシング異常により発現量が低下していた。そのため、Cdkal1-v1によるmiR494の抑制がはずれ、miR494が過剰にCdkal1に作用した結果、Cdkal1のタンパク量が低下し、糖尿病の発症が促進されることが明らかになった。生理学今年度において計画通りにCdkal1-v1の分子機能解析及びCdkal1欠損マウスにおける糖尿病薬の薬効検討を実施した。さらに計画を前倒ししてCdkal1-v1によるtRNA修飾の発現量解析を行った。

一方、当初の計画ではCdkal1-v1を機能タンパクとして想定していたが、詳細に検討した結果、Cdkal1-v1は非コードRNAとして積極的にCdkal1の活性制御に関わる、という新しい知見を得る事ができた。従って、本研究は当初の計画以上に進展している。Cdkal1-v1は当初の想定と異なり、非コードRNAであることが明らかになったので、今後は当初の計画を変更し、非コードRNAであるCdkal1-v1によるCdkal1の制御に機構にフオーカスして研究を推進する予定である。Cdkal1-v1は相補的な結合、あるいは他の小分子RNA(miRNA等)を介してターゲットmRNAであるCdkal1を制御する可能性が考えられるため、Cdkal1と相補的な配列の探索あるいは、Cdkal1-v1とCdkal1に共通するmiRNA結合領域を探索することでCdkal1-v1の分子機構を明らかにする予定である。また、Cdkal1欠損マウスを用いた最適な糖尿病薬の探索は、予定通りにDPP4阻害剤を検討する予定である。
The Language of Japanese Spam Mails

本研究は日本語のスパムメールを分析する。特に男性パートナーとの肉体的関係を求めている女性のふりをした、いわゆる「逆援助交際」の招待メールに注目する。分析の中心となる343通のスパムメールのコーパスによる調査に加え、二種類の分析方法を用いた。一つ目は55人の大学生を対象とした質問紙による調査であり、二つ目、以前スパムメールの作成に関わっていた「スパム関係者」との半構成的インタビューである。上記の3つの調査結果を総合することにより、スパムメールのテキストの特徴について、送信側(作成者)と受信側(読者)を含めて、新たな知見を得ることができる。社会言語学書籍の購入のため今後の研究に使用する