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糖脂質(GPI)転移酵素の同定と遺伝子クローニング

まずGPI転移酵素活性を検出するための比較的簡便なAssay系を確立した。ドナー基質として、胎盤型アルカリホスファターゼ(PLAP)のC末端シグナルペプチドをα2u-グロブリンのC末端につけたキメラ蛋白質(αGL-PLAP)を調製した。実際には、in vitro transcriptionで得たRNAを、酵素を含むミクロソーム存在下に無細胞蛋白合成系(^<35>S-メチオニン存在下)で翻訳させた。反応産物をSDS-PAGE/フルオログラフィーで解析すると、未反応基質(αGL-PLAP)は25kDa分子種として、一方、GPIアンカー型に変換された反応産物は22kDa分子種として検出された。その量比からGPI転移酵素活性を算出することができることがわかった。一方、C末端シグナルペプチドの切断部位のアミノ酸(Asp)をTrpに置換した基質(αGL-PLAP/DW)を用いると、シグナルペプチドの切断は起こらず25kDa分子種しか得られないこと、また、この基質は切断型基質に対して競合阻害をかけることがわかった。そこで、この非切断型基質が本酵素に対するAffinity ligandになるうるか否かを検討した。αGL-PLAP/DWを発現させた細胞を^<35>S-メチオニン存在下に培養した後Cell lysatesを調製し、架橋剤DSPで処理した。このように調製したサンプルから、抗αGL抗体に反応する免疫沈降物を得た。沈降物を還元しSDS-PAGE/フルオログラフィーで解析すると、基質(αGL-PLAP/DW)以外に分子量45kDaと75kDaの2種類の蛋白質が得られた。クロスリンク処理をしない場合、この2種類の蛋白質は得られないことから、両蛋白質は基質と何らかの相互作用をしている因子と考えられる。現在、両蛋白質のGPI転移酵素との関係について解析を進めている。
エアロゾル個別粒子の化学状態分析のためのマイクロ化学状態分析システムの開発

大気エアロゾルは、人の健康や動植物への影響をはじめ、自然環境や生活環境などの広い範囲に影響を与えている。これらのエアロゾル粒子は、粒径、形状、化学組成、化学反応特性など多数の因子により特徴づけられており、発生源等の情報を含んでいる。この中でもエアロゾルの化学組成は、発生源の情報等を多大に含んでいるために、これらを分析することにより成因や発生源の特定が可能と考えられる。エアロゾルの元素分析はすでに行われているが、これらは種々の起源を持つエアロゾル粒子が混じった平均的な状態の分析が主であり、元素分布はわかっても、化学組成や化学状態までを知ることは困難であった。そこで本年度はまず、マイクロビームとPIXE、RBS、STIMを組み合わせ、粒子毎に水素から重金属までを同時測定が可能なマイクロビーム分析システムの開発を行い、実際に収集したエアロゾル粒子について、粒子毎の分析を試み、化学組成と化学状態を調べることができるかについての検討を行った。エアロゾル粒子の収集法としては、フィルターによる方法とインパクターによる方式を検討した。その結果、全元素分析のためには、バックグラウンドとならないよう、有機薄膜上にインパクションする方式がもっとも適していることが分かった。薄膜は市販の膜でも厚いため、0.3ミクロン厚のポリカーボネート薄膜を開発した。インパクターにより、開発した極薄ポリカーボネートフィルム上に収集した。粒子が重なり合わないように、サンプリング時間を調整した。分析はビーム径1μm^2、ビーム量50100pA、スキャンサイズ250010000μm^2で行った。Direct STIMにより、収集された粒子の分布と密度を測定することができた。またPIXE/RBS/of-axis STIMにより、個別粒子毎の元素分布を求めることができた。軽元素も同時に測定が可能であることは、元素の化学状態を知る上で非常に有効であることが分かった。これらと合わせて、化学状態を直接測定するために、位置敏感型比例計数管を用いた結晶分光器の開発を進めており、18eVの分解能が得られている。
哺乳類精子受精能獲得におけるリン酸化・脱リン酸化に関する機能的プロテオーム解析

哺乳類精子受精能獲得に伴ったリン酸化タンパク質の網羅的な検出を前回の科学研究費補助金(課題番号15790860)において行なっており、そのプロファイルが完成した。そこで今期からの補助金による助成で、受精能獲得を引き起すことが知られているもしくは可能性のある生体物質を精子に作用させた時の受精能獲得への影響およびリン酸化タンパク質のプロファイルがどの様な変化を示すかを調べている。今年度は女性ホルモンであるプロゲステロンとエストロゲンを作用させ、超活性化を指標に用い上記に記した様な項目を調べてみた。その結果、プロゲステロンは20ng/mlという濃度のみで超活性化を有意に促進させた。ちなみに20ng/mlでは先体反応は起こさない事が知られている。また促進の調節はステロイドホルモンによる一般的な調節システムとは異なる遺伝子発現を介さないnon-genomicなシステムによっていることが分かったが、これまでに知られているPLCを介したnon-genomicなシステムではない可能性が示唆された。そしてこのプロゲステロンによる促進はエストロゲンの投与によって促進分のみ有意に抑えられたが、超活性化自体は抑制されなかった。次にプロゲステロンによる超活性化の促進が起こった時の精子リン酸化タンパク質のプロファイルの変化を調べた。セリンおよびチロシンリン酸化に関しては特に大きな変化は認められなかったが、チロシンリン酸化に関しては見かけ上の分子量が80kDa位のリン酸化タンパク質で促進および増強が認められた。この促進および増強はプロゲステロンレセプターの阻害剤で有意に阻害されたため、プロゲステロンの投与によって引き起されたと考えられた。
気道上皮における小胞体ストレス応答が気管支喘息の病態に与える影響

本研究は喘息の発症や重症化などの病態に関与する気道上皮細胞の反応の一つに小胞体ストレス応答が関係し、ダニやカビなどの吸入抗原の性状より異なる自然免疫応答が惹起されるという仮説の元、実験をおこなった。しかしながらダニ抗原は、蛋白、DNAレベルともに、ストレス応答経路は反応をしなかった。そのため、アレルギー性炎症誘導物質の存在下において小胞体ストレス応答が誘導されるのはないかと考え、IL-4, IL-13存在下において刺激を行い同様の評価を行ったが、有意な小胞体ストレス応答は誘導されなかった。次に、喘息と強く相関することが報告されている真菌抗原であるアルテルナリアを用いたものの同様に認めなかった。吸入抗原感作によるアレルギー性喘息の発症や重症化の病態は十分には解明されていない。本研究は1.吸入抗原刺激による小胞体ストレス応答の誘導機序、2.吸入抗原による小胞体ストレス応答を介するオートファジー制御機構、3.オートファジー依存性に放出されるアラーミンの喘息重症化との関連を検討することで、吸入抗原による小胞体ストレス応答を介したオートファジー制御機構とその結果惹起されるアラーミンの産生メカニズムを解明し、喘息発症や重症化の予防や治療標的の同定を目的として行っている。今年度は、吸入抗原刺激による小胞体ストレス応答を介したオートファジー制御機序とそのシグナル伝達経路の解明を目的とした。そのために、喘息の発症や重症化などの病態に関与する気道上皮細胞の反応にの一つに小胞体ストレス応答が関係し、吸入抗原の性状より異なる自然免疫応答が惹起されるという仮説の元、a.)ミスフォールドタンパクの合成抑制(eLF2αのリン酸化をウエスタンブロット解析) b.)小胞体関連タンパク分解(ERAD関連タンパクであるXBP1,DDIT3の発現をRT-PCRで評価)。を行った。結果として真菌抗原であるアルテルナリアは、小胞体関連タンパク分解(ERAD)関連タンパクであるXBP1,DDIT3の発現が増加した一方で、preliminary dataではあるが、ダニ抗原であるD.Feriniae(以下D.F)はXBP1, DDIT3の発現が低下し異なるストレス応答が引き起こされている可能性が示唆された。また、D.F刺激により気道上皮細胞のeLF2αのリン酸化は促されなかったものの、Th2サイトカインであるIL-13, IL-4の存在下においてはD.F刺激を受けるとeLF2alphaの著明な発現低下を認めた。予定通り、ミスフォールドタンパクの合成抑制(eLF2αのリン酸化をウエスタンブロット解析)や、小胞体関連タンパク分解(ERAD関連タンパクであるXBP1,DDIT3の発現をRT-PCRで評価)は行うことができたものの、その前段階である小胞体ストレス応答を判別するための刺激時間の至適条件の設定に時間がかかったこと、ダニ抗原刺激による分泌蛋白の解析に時間を要したことより上記区分とした。今年度も前年度に引き続き、吸入抗原刺激による小胞体ストレス応答を介したオートファジー制御機序とそのシグナル伝達経路の解明を目的とした。を行った。前年度preliminary dataとして示したダニ抗原であるD.Feriniae(以下D.F)はその後の検討で、ウエスタンブロット、PCRともに、XBP1, DDIT3, eLF2α, HIF1α全てにおいて、有意な反応を認めなかった。また、Th2サイトカイン存在下において小胞体ストレス応答が誘導されるのではないかと考え、IL-4, IL-13存在下においてDerF刺激を行い、同様の評価を行ってみたものの、有意な小胞体ストレス応答は誘導されなかった。昨年に引き続き、ミスフォールドタンパクの合成抑制(eLF2αのリン酸化をウエスタンブロット解析)や、小胞体関連タンパク分解(ERAD関連タンパクであるXBP1,DDIT3の発現をRT-PCRで評価)をより詳しく行うことができたものの、結果的にはnegative dataであり仮説を変更する必要性が生じたため。

29年度も28年度に引き続き、喘息の発症や重症化などの病態に関与する気道上皮細胞の反応にの一つに小胞体ストレス応答が関係し、吸入抗原の性状より異なる自然免疫応答が惹起されるという仮説の元、a.)ミスフォールドタンパクの合成抑制(eLF2αのリン酸化をウエスタンブロット解析)b.)小胞体関連タンパク分解(ERAD関連タンパクであるXBP1,DDIT3の発現をRT-PCRで評価)。を行った。28年度ダニ抗原であるD.Feriniae(以下D.F)はその後の検討で、ウエスタンブロット、PCRともに、XBP1, DDIT3, eLF2α, HIF1α全てにおいて、有意な反応を認めなかった。また、Th2サイトカイン存在下において小胞体ストレス応答が誘導されるのではないかと考え、IL-4, IL-13存在下においてDerF刺激を行い、同様の評価を行ってみたものの、有意な小胞体ストレス応答は誘導されなかった。29年度は、喘息と強く相関することが報告されている真菌抗原であるアルテルナリアを用いて、XBP1, DDIT3, eLF2α, HIF1αを測定した。しかしダニ抗原同様にアルテルナリアも有意なストレス応答マーカーの上昇を認めなかった。本研究は喘息の発症や重症化などの病態に関与する気道上皮細胞の反応の一つに小胞体ストレス応答が関係し、ダニやカビなどの吸入抗原の性状より異なる自然免疫応答が惹起されるという仮説の元、実験をおこなった。しかしながらダニ抗原は、蛋白、DNAレベルともに、ストレス応答経路は反応をしなかった。そのため、アレルギー性炎症誘導物質の存在下において小胞体ストレス応答が誘導されるのはないかと考え、IL-4, IL-13存在下において刺激を行い同様の評価を行ったが、有意な小胞体ストレス応答は誘導されなかった。次に、喘息と強く相関することが報告されている真菌抗原であるアルテルナリアを用いたものの同様に認めなかった。現在preliminary studyとして、D.F刺激により気道上皮細胞のeLF2αのリン酸化は促されなかったものの、Th2サイトカインであるIL-13, IL-4の共刺激下においてD.F刺激を受けるとeLF2alphaの著明な発現低下を認める可能性があるという結果を認めている。今後は本結果を更に進めIL-13, IL-4の存在下でどのような分泌蛋白の変化を認めるかをDIGEを用いた2次元電気泳動を行い、そのタンパク質を同定する。その後、オートファジー調節に関わる小胞体ストレスの主要シグナル伝達機構siRNAを用いて、気道上皮細胞上のinositol-requiring enzyme (IRE)1、PERK、ATF6などの小胞体ストレス応答の主要分子をノックダウンし、各種吸入抗原によるオートファジーマーカーと同定した分泌タンパクの変化をウエスタンブロッティングを用いて評価することで、吸入抗原による小胞体ストレス応答がオートファジー活性化シグナルの上流に位置するかを検証する予定である。Th2サイトカインであるIL-4, IL-13存在下において、D.F刺激により気道上皮細胞の小胞体ストレス応答は誘導されなかった。
エスカルゴターゲットの高強度レーザー照射による史上最大級磁場の生成

史上最大級の磁場発生手法の実証を行うために、今年度の研究実施計画はその達成に不可欠な陽子偏向法の開発改良と、超強磁場生成の実証実験である。陽子偏向法における薄膜設計の最適化のため、薄膜への高強度レーザー照射による陽子加速実験を大阪大学レーザー科学研究所のLFEXレーザーで実施し、レーザー加速陽子ビームの薄膜材質依存性および薄膜面積への依存性のデータが得られた。適切な材質と面積の薄膜をレーザー加速陽子源とすることで、陽子偏向法による強磁場計測を可能にした。また、アメリカ合衆国ロチェスターにある、レーザーエネルギー研究所のOMEGA-EP施設で共同研究のレーザー実験を行い、陽子偏向法のレーザーパラメーター依存性を調査した。レーザーパラメーターの違いによって最適の薄膜材質が異なる可能性を示唆する結果が得られた。上記の結果をもって、強磁場発生の実証実験を実施した。今年度の実験によって改良された陽子偏向法を用いて、レーザー照射エスカルゴターゲットで生成された磁場強度を計測し、2 kTを越えた強磁場が生成されたという結果が得られた。実験と並行に、大規模数値計算による考察を行った。大阪大学のサイバーメディアセンターの大規模計算機システムを用いて、三次元Particle In Cellコードによるシミュレーション計算を実施し、本研究で生成された磁化プラズマがX線連星系コロナなどの模擬環境になりうることが物理パラメーターの比較から判明した。陽子偏向法の開発改良ではレーザー加速陽子の空間パターンが改善され、超強磁場生成の実証実験ではキロテスラ級の強磁場が生成され、当初の目標を予定通りで達成した。LFEXレーザーを用いて、超強磁場を生成することができた。今後は国内外のレーザー装置を活用し、本手法のレーザーパラメーター依存性などを行い、研究課題の目標である、強磁場天体に匹敵する磁場を目指すための次世代レーザー装置に必要な条件を明らかにするよう研究を推進する。
環境浄化および生体適合性に優れた二酸化チタンの研究

細胞毒性が無い元素から構成されるTiNbSn合金に対し、応力遮蔽を抑制するために組織制御と相安定性を施すことで、約40GPaまでヤング率を低減させ(骨のヤング率は10-30GPa)他合金に骨伝導性を付与するために、酢酸や硫酸電解浴中で高圧の陽極酸化を施し、機能発現機構を解明した。表層に形成するチタン酸化物の結晶性を電解条件で制御し、高い結晶性を備えたTiO2を担持したTiNbSn合金の骨伝導性を、In vitroおよびIn vivo試験から明らかにした。ハンクス液中に浸漬させたIn vitro実験から、結晶性の高いTiO2ほど、表層にハイドロキシアパタイト(HAp)を形成することが明らかになったが、そのような酸化膜を生成するのに必要な熱処理は、nearβ相の逆変態によりヤング率を増加させるという問題がある。そこで、電解時の高圧印加と高濃度の酸を使用し、成膜後の温水処理(80°C)で課題を克服し、低ヤング率を損なうことなく結晶性の高いTiO2の成膜を可能とし、In vitro試験から骨伝導性の発現を実証した。In vivoを行ったところ、処理を施すことで、引き抜き強度は未処理材より有意な増加が確認でき、インプラント材表面に形成した新しい骨組織によりTiNbSn合金との密着が強固になったと考察した。水酸基吸着を促すことで骨伝導性を改善すると考えられていた温水処理の効果を確認するために、電解条件を制御して結晶性を更に高めたTiO2に温水処理を施さないでIn vitro試験を行ったところ骨伝導性が確認でき、多孔質のTiO2中にCaやPが多量に浸透していることが判り、骨伝導性のメカニズムは多孔質TiO2への骨構成元素の浸透によりるというモデルを提案した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題の目的はチタン合金表面に陽極酸化法でTiO2を担持し、優れた光誘起環境浄化機能と生体適合性を得ることである。TiO2はTiならびにTi合金の表面に熱力学的に平衡して共存し、基板と高い密着性を有することから、剥離や金属イオン溶出抑制を期待できる。生体への安全性を鑑み酢酸水溶液を電解浴に使用し、申請者グループが開発したTiNbSn合金に陽極酸化後、温水処理を施してハンクス液中での骨成分であるハイドロキシアパタイト(HAp)の生成挙動を調べた結果、HAp析出を観察できたことから良好な骨伝導性を確認した。さらに、同じ処理を施したTiNbSn製ロッドを日本白色家兎大腿骨の骨髄腔に埋め込み、所定の期間保持後の調査した結果、骨組織形成新生を確認できた。またインプラント材の引抜試験から、表面処理を施していないロッドと比べ高い接合強度を確認した。インプラント材と骨界面をFIBでサンプリングし、EDX解析を行った結果、骨成分であるCaとPが陽極酸化TiO2に拡散浸透し、高い密着力は骨成分のTiO2への拡散に起因すると考察した。またこの様にして創製した陽極酸化TiO2は、電解浴中の酢酸濃度および成膜時の印加電圧の選択により、優れた親水性ならびに光触媒性能を有することが明かになった。陽極酸化で使用した酢酸は乖離定数が小さく、陽極酸化には高圧印加が必要である。そこで、高圧下での分極測定が可能な電気化学セルを設計し電気化学挙動を調べた結果、反応促進には最適な酢酸濃度(12M)の存在と、250V程度の高圧印加で反応が促進され、その結果TiO2の結晶性が向上することが判明した。この最適条件で成膜したTiO2は光触媒ならびに生体適合性の改善を期待でき、28年度に調査する予定である。また本結果を利用し、TiO2を担持した耐食Ti-Pd合金について光誘起機能を調べた結果、優れた機能の発現を確認した。第一の理由は、研究分担者である医学部との共同研究により、動物実験も含む生体適合性に関連する実験が加速し、申請者の行っている光誘起機能ならびに電気化学の研究との有機的な連携が進んだことである。第二の理由は、これまで垣間見られてこなかった高圧印加下での分極曲線測定の実験手法を確立することで成膜反応における基礎的知見をはじめ、本研究に関わる学術を深めることが出来た点である。そして第三の理由は、文部科学省「ナノテクノロジープラットフォーム」を活用することで、有意な分析データを迅速に得ることが出来た点にある。以上のように、申請者だけでなく、分担者ならびに研究支援組織の尽力により、現在のところ当初の計画以上の成果を得ることが出来ていると判断する。前年度に得た、酢酸電解浴で成膜した陽極酸化膜を担持したTiNbSn合金における優れた骨伝導性の発現メカニズムは、これまで報告されてきた温水処理による水酸基吸着や、TiO2とハイドロキシアパタイト(HAp)の結晶学的整合性にあるのではないことを証明すると共に、結晶性の高いTiO2の成長が関与するとの新たな提案を行った(Thin Solid Filmsに投稿中)。この提案を受けて、結晶性に優れたTiO2の成膜が可能な硫酸電解浴によるTiNbSn合金への担持を行い、in vitro実験から温水処理を施さなくてもHApが生成すること、そして当該試料を埋め込んだin vivo実験から、酢酸電解浴で成膜したTiNbSnの引抜強度よりも高い引抜強度を確認した。

このことから、TiO2の結晶性が引抜強度(骨伝導性)に関与することが実証され、その直接的根拠となる、骨とインプラント材の界面近傍のFIBサンプリングによる組成分析を実施することで骨成分のCaとPのTiO2中への浸透の実証を調査中である。一方、硫酸電解浴で成膜したTiO2の光誘起機能は酢酸電解浴で成膜したTiO2の光誘起機能より優れことが明らかとなり、インプラント材で通常行われる110130°Cのオートクレーブ殺菌に替わる光触媒殺菌が期待できる。当該温度での殺菌処理はTiNbSnの低いヤング率を増加させることが明らかになり、逆変態の関与が懸念されることから、高い光誘起機能は昇温滅菌処理を行わないこととなり、次年度の検証課題となる。そして、これらの電解浴での高圧印加下での電気化学反応を調べる目的で、アノード分極実験を行った結果、酢酸水溶液に比べ硫酸水溶液中での成膜反応の促進と、絶縁体生成による酸化膜の溶解を確認した。これらの基礎知見を基に、成膜反応の理解と結晶性の高いTiO2創製に有効な電気化学条件を決定した。理由の一点目は、本申請課題にある生体適合性の検証には、研究分担者である医学部との共同研究による動物実験が、説得力のある研究成果創出に寄与し、整形外科の学術の立場からの考察が研究の奥行きと深みを高めていることが挙げられる。二点目は、本研究の目的達成に必須な電気化学的検討による骨伝導性に優れた成膜反応において、実験セットアップを前年度に完了させてことで、これまで報告の無かった200V以上の高い化成電圧下でのアノード分極曲線を調べることが可能となり、基礎的理解を深めることが可能になったことである。そして三点目は、文部科学省「ナノテクノロジープラットフォーム」や、共同利用設備を活用することで、これまで明らかにするのに苦労を要した分析知見を効率よく解明できるようになったことである。申請者と分担者の協力に加え、組織の有する支援事業を駆使することで、当初の計画以上の成果を得ることが出来ていると判断する。本申請研究では、応力遮蔽によるインプラント材の緩みや骨折の原因である、従来の高いヤング率のインプラント材から、4050GPaという低ヤング率のTi合金を成分設計と加工熱処理で創製し、さらに陽極酸化処理を施すことで骨伝導性の改善とその機構解明を目的とする。陽極酸化は細胞毒性元素の酸化膜への混入を回避するために、酢酸電解浴を用いたが、酢酸は電離度が低いために、200Vを超える高圧印加での成膜を行った。成膜した酸化膜に80°Cで48時間の温水処理を施してTiO2を創製し、in vitroならびにin vivo実験を実施し、TiO2担持による骨伝導性の改善を実証し、この結果は昨年の成果報告書に纏め、論文掲載も完了している。2017年度は、この機構解明のために、in vivo試験後のインプラント材から骨と酸化膜の界面近傍をFIBでサンプリングし、その組織観察と組成分析をTEMで行った。その結果、骨の構成物質であるCaとPが膜内に固溶することに加え、膜中に存在するポアに偏析していることが確認できた。従来の骨伝導性の改善は、温水処理による水酸基吸着促進による負電荷表面の体液中での静電作用によるハイドロキシアパタイト(HAp)析出がメカニズムとされていたが、XPS解析から温水処理による水酸基吸着の増加は認められず、上述の骨構成物質の高結晶性TiO2への浸透によると提案した。この研究は、Thin Solid Films, 639(2017)22-28に掲載され、日本バイオマテリアル学会出招待講演を行った。
婦人科癌の組織型による浸潤、転移能に関する諸因子の解明とその制御に関する研究

婦人科癌の組織型による浸潤、転移能の相異に関与する因子について検討するために本研究を開始した。そして以下の成果を得た。1,子宮内膜癌にエストロゲンレセプターを導入し、エストロゲンを投入すると増殖能が高まり、浸潤能が促進される結果を得た。2、卵巣癌において細胞外マトリックス分解酵素MMP発現と運動能および浸潤能の解析を行い、浸潤能は細胞外マトリックスの分解酵素産生と種類が関係する結果をえた。3、子宮内膜癌においてE-cadherinとcateninの発現と癌の浸潤・転移は逆の相関を示した。4、子宮内膜癌の浸潤、転移と癌細胞の運動能に関する研究では、integrinβ1は高運動能細胞株で細胞間に強く発現し運動能との関与を示し、更に運動能にはpreintegrinからintegrinβへの糖鎖付加が考えられた。5、子宮頚部癌における細胞運動能に関係するCD9の発現を免疫組織学的に検討した。その結果CD9が細胞質と細胞膜に発現している症例は、発現していない症例と比較して有意にリンパ節転移が認められた。6、卵巣癌細胞の浸潤能に寄与している分子を同定するために、各種細胞外マトリックス分解酵素と浸潤、転移に関係する転写因子の発現を検討した。その結果MMP-2とMT1-MMPが発現し活性型MMP-2が卵巣癌の浸潤に重要であることを示した。しかし他の細胞株ではMMP-1とuPAの両者が発現し活性型MMP-1が分泌され浸潤に関与していることが明らかになった。1),子宮内膜癌の癌化に伴いテロメラーゼ活性が高まり,浸潤・転移能が強い低分化型でより活性が高いか検討した。その結果活性には明らかな差がなく,早期の癌よりテロメラーゼ活性が認められ内膜癌診断の補助として細胞診に応用出来る事が示された。2),婦人科癌はホルモンが浸潤・増殖能に関与しうると考えられることから,今後行う基礎実験として正常ならびにホルモン投与による細胞結合蛋白cnnexinsの発現について検討した。その結果connexins26,32両者の発現はエストロゲン,プロゲステロン投与による細胞分化と関係する事が明らかになった。3),卵巣癌の組織型による細胞外マトリックス分解酵素MMP発現と運動能及び浸潤能の解析では運動能は低分化型で高いが,浸潤能は細胞外マトリックスの分解酵素産生と種類が関係する結果を得た。4),子宮内膜癌細胞にステロイドホルモンレセプター導入による研究では,エストロゲンレセプターを導入してエストロゲンを投与すると増殖が高まり,浸潤能が促進される結果を得た。5),Differential display法による癌関連遺伝子の同定に関する研究では癌抑制作用を持ち,コラーゲンのクロスリンクに関与していると考えられるLysy oxidaseは16種の婦人科細胞株で発現が抑制され,正常では発現しており婦人科癌の癌化との関連が示唆された。1),子宮内膜癌のテロメラーゼ活性について,浸潤能・転移能が高いと考えられる低分化型でより活性が高いか検討した。その結果活性には明らかな差がなく,早期の癌よりテロメラーゼ活性が認められた。2),婦人科癌はホルモンが浸潤・増殖能に関与しうると考えられることから,子宮内膜癌細胞株にエストローゲンレセプター(ER),プロゲステロンレセプター(PR)遺伝子を組み込んだ細胞の浸潤能への影響について検討した。その結果ERをトランスフェクトした細胞株はコントロール群より有意に浸潤能が増加した。一方PRをトランスフェクトした細胞株では浸潤能が低下した。3),卵巣癌細胞株の浸潤・転移に関係する遺伝子発現の解析では、運動能と基底膜を分解して浸潤する能力とは一致しないこと、浸潤能には活性型のMMPが関与していることが判明した。これらの高浸潤能を示した細胞はそれらが産生するMMP-

1およびMMP-2を癌細胞自身が活性化する機構を有していることが明らかになった。4)、子宮頚部の扁平上皮癌と腺癌の細胞株における細胞運動能の差異について金コロイド法とmigration assayにより検討したが両者には有意の差は認められなかった。5)、癌細胞の転移との関連が報告されているMRP-1の発現を免疫組織学的に検討した。子宮頚癌48例中4例が陽性であり、この4例のうち3例は再発症例で、陰性例の再発率より高率であった。1,子宮内膜癌において細胞間結合に関係するAdher ens junction関連蛋白の発現と癌の浸潤転移に関して免疫組織化学的に検討した。E-cadherinとalpha-cateninに関してはその発現と癌の浸潤、転移とは逆の相関を示した。beta-cateninの細胞内局在、発現そして遺伝子の点突然変異と癌の進行、浸潤に関しては明らかな相関はなかったが、発癌過程に大きな影響を及ぼしていることが示唆された。2、子宮体部未分化癌細胞株UUC-1より高運動能を有する細胞亜株UUC-Sを樹立した。低運動能UUC-1と高運動能UUC-Sではmigration assayおよび金コロイド法で運動能に明瞭な差が認められた。両細胞株でのintegrin β1の発現と局在の差を抗integrin β1抗体による蛍光抗体法を行い、レーザー顕微鏡で検討した。integrin β1はUUC-Sでは細胞間に強く局在していた。培養液中に抗integrin β1抗体を加えると運動能が低下した。また運動能の差異はpreintegrinからintegrin β1への変換の増加と関係すると推測された。3、卵巣癌細胞の浸潤能にはMMP-1,MT1-MMPが重要であることが示された。これらの特異的阻害剤であるMM1-166を用いた卵巣癌細胞の浸潤抑制効果をinvasion assayで検討した。卵巣癌細胞HTBOAにMM1-166をそれぞれ50μg/ml,100μg/mlの濃度で添加した場合100μg/mlの濃度で浸潤抑制効果が認められた。また、MMP-2,MT1-MMPを発現し高浸潤子宮頚部腺癌細胞株であるCAC-1においては50μg/mlの濃度で浸潤抑制効果が認められた。1,子宮内膜癌では、浸潤や増殖に性ステロイドや性ステロイドレセプターが影響していることが考えられる。本研究では子宮内膜癌や内膜増殖症において、性ステロイドレセプターの働きをサポートしていると考えられている熱ショック蛋白HSP27,HSP70の発現について免疫組織化学、ウエスタンブロット法にて検討した。その結果内膜増殖症で過剰発現し、内膜癌では発現が低下する事を明らかにした。2,卵巣癌細胞の浸潤能に寄与している分子を同定するために、各種マトリックス分解酵素と浸潤転移に関係のある転写因子の発現を解析した。その結果MMP-2とMT1-MMPが発現し活性型MMP-2が卵巣癌の浸潤に重要であること、また他の細胞株ではMMP-1とuPAの両者が発現し活性型MMP-1が分泌され浸潤に関与していることがわかった。3,子宮体癌の浸潤・転移と癌細胞の運動能に関する研究ではまず高運動能を有する細胞株を樹立した。これらを用い細胞骨格のサイトケラチン19の発現の差異についての検討で、運動能への関与が示唆された。
少年犯罪被害者による民事損害賠償請求訴訟の法社会学的研究-紛争処理論の視点から見た少年法と民事司法の調和的架橋-

本年度は、本萌芽的研究の最後の年度として、被害者や関連機関での最終的な補充調査を実施したほか、その成果の取りまとめの作業を行った。とりわけ、犯罪被害者の刑事ADRの特質を理論的に明らかにするため、典型的な刑事犯罪とは異なり、刑事事件として処理されると同時に、民事司法の領域でも損害賠償請求訴訟が提起されうる事件類型として、医療過誤事件をとりあげ、比較検討を行った。すなわち、民事訴訟提起が、「真相を知る」ためのものと考えられる前者と、金銭的賠償を目的とする後者という仮説の検討である。しかし、その結果は、むしろ、両者の相似性、それもいずれも金銭賠償問題でなく、より情緒的・社会的な動機による紛争処理行動であることを浮き彫りとするものであった。このことは、逆に、民事司法やADR型の紛争処理制度こそが当事者にとって、より意義のあるフォーラムとして機能する可能性を示しており、今後、そうしたフォーラムのあり方の提言へ向けて、より本格的な研究を展開していく予定である。なお、副産物ではあるが比較対象とした医療過誤紛争領域では、すでに著書の形で成果を公開している。本年度は3ヵ年にわたる調査研究の準備段階として、次のような作業を実施した。(1)犯罪被害者をめぐる欧米の理論状況の整理と検討、(2)現行手続き・制度の問題点を把握するための関係機関・関係者へのヒアリング、(3)現行手続き・制度への評価を問う質問紙調査の第一段階として少数の対象に対するパイロット調査の実施、(4)上記ヒアリング、パイロット・サーヴェイの結果の分析・整理。これらの作業を通じて、現行制度のもとでは、被害者側の情報へのアクセスが極めて限定されているというよく指摘されている点のほか、被害者側の情緒的葛藤への手当てがなされず、そのことで制度全般、さらには少年側への著しい報復感情が倍化されていることが理解できた。アメリカでは裁判外手続きによる刑事和解の試みが行なわれ一定の成果をあげているようであるが、これに心理的なケアのシステムをも組み込むことで、被害者側にとってはその精神的回復と敵対感情の抑制効果を、少年側にも被害者側と向き合うことで真に意味のある矯正効果を期待できる可能性があるように思われる。このほか、被害者側には経済的損失も大きい場合があり、少年側の賠償能力も多くは期待できないことから、現在の被害者救済制度のレベルをはるかに超えて、なんらかの公的な手当ての更なる充実が必要である。こうした点から、一方で公的な手当てを充実しつつ、他方で当事者主義的な手続き・制度を構築していく方向へのニーズが明らかに存在するといえよう。次年度は、この点をより詳細に検討すべく、本格的な質問紙調査とインテンシブなインタビュー調査を実施していく予定である。本年度は、引き続き、少年法の基本的目標と犯罪被害者が抱えるニーズ充足の両立可能性を、ADR型の紛争処理手続きの応用可能性という観点から検討し、同時にその現実的機能化の可能性を探るため数名の犯罪被害者に対しインタビュー調査を実施した。また、同時に構造的に似てはいるが、原因において性格がことなる医療過誤被害者の意識と紛争処理ニーズについて、比較対照のためインタビュー調査を行った。その結果、一見、応報的な報復感情に見える被害者側の心理的コンフリクトの表出も、実は一定の規範的考慮を背景に秘めており、刑事司法システムとも少年司法システムとも異なる対面型の手続きフォーラムを整備することで、報復的コンフリクトをむしろ将来へ向けた被害者・加害者双方にとって建設的な問題克服を提供できるのではないかとの展望を得た。ただ、刑事犯罪被害者の場合には、医療事故以上にそこには困難が存在し、それゆえ、こうしたADR型の紛争処理手続きの少年事件処理への適用については、その限界をも的確に見極めておく必要があると思われる。その意味では、こうした刑事和解的なADRについても、少年司法手続きに代替するものとしてではなく、それを保管するシステムとして一定の機能分担を担う形で構成する方が現実的であるかもしれない。最終年度である次年度は、こうしたシステムが実際に作動している米国でのヒアリングをも含め、さらに経験的な調査を充実させていくとともに、とりあえずの理論的なまとめを行っていくことにしたい。
顔の色と情動認識の異文化比較

顔の色は健康状態や感情を読み取る情報となるが、実際に私たちがどの程度敏感に顔色を知覚しているか、そこからどの程度情動を読み取れるのかは明らかではない。また、人種や文化により、顔の色分布や色変化の仕方および表情の出方が異なることから、それらが顔の色知覚と情動認識の関係にも影響する可能性がある。我々は、日本人女性の顔を用いて、顔の明度が等しい場合でも、赤みを帯びた顔は黄みを帯びた顔よりも明るく見えることを示してきた。また、メラニンよりヘモグロビンの変化による顔色変化の方が識別しやすいことを示唆する結果を得ている。本研究課題では、顔の明るさ認識に対する色相の影響、顔色の識別能力、顔色の変化に基づく情動認識、それぞれに対する人種・文化の違いを検討している。本年度は、主として、異なる人種の顔評価刺激画像を用いて、日本人の被験者を対象に行った顔の明るさ知覚の実験を行った。顔は同一(日本人の顔)だが、西洋人、アフリカン、タイ人、日本人の顔色平均値に顔の色を変えた評価刺激画像を作成した。それらの顔画像の色相を赤み方向と黄み方向に各2段階ずつ変調し、テスト刺激画像とした。明るさマッチングのためのスケール刺激画像には、各人種の平均顔色を明度方向に段階的に変調した画像を用いた。テスト刺激の顔の明るさにスケール刺激の明るさをマッチングする実験を行った結果、いずれの人種の顔色でも、赤みを帯びた顔は黄みを帯びた顔よりも明るく見える傾向が見られた。ただし、アフリカンの場合の変化は小さい傾向にあったことから、顔の明度が明るさ知覚効果の大きさに影響を与える可能性が考えられる。本年度は、主として顔の明るさ認識に対する色相の影響、顔色の識別能力に関する実験を、日本人対象に行った。顔の色知覚と情動認識の関係の実験には至っていないが、顔の明るさ認識における考察を深めることができた。また、タブレット端末を用いたポータブルな実験環境を構築し、予備的な視覚評価実験を行った。タイ等の外国でも予備実験も行い、次年度の日本、欧米、東南アジアにおける比較実験の準備を進めることができた。以上より、おおむね順調に進展していると言える。タブレット端末を用いたポータブルな実験環境を構築中できたことから、今後は、日本、欧米、東南アジアにおいて、視覚評価実験を行う予定である。また、顔の色知覚と情動認識の関係については、新しく研究室に加わった学生の協力のもと、推進する計画である。
大学等発ベンチャーの設立・事業化・成長プロセスに関する国際比較研究

本研究は、「大学等発ベンチャー」(大学及び公的研究所での研究活動から生まれた技術等をもとに設立されたベンチャー企業)に焦点を当て、その設立から事業化、成長までのプロセスを、大学等が保有する技術・ノウハウの開示方法、国内外の他企業等との連携、資金調達や人材獲得、知的財産の権利化や活用など多様な観点から捉え、国際比較を通じて日本における大学等発ベンチャーの現状や課題を明らかにし、設立から事業展開、その後の発展のための政策及び経営上の示唆を考察する。
NMR・DFTを組み合わせた協奏機能触媒の反応機構の解明

Ru多機能分子触媒を用いた不斉マイケル付加反応に関して、触媒サイクルおよび不斉発現機構を研究した。この付加反応メカニズムの重要な特徴は、エナンチオ選択性の制御が2段階で達成されている点にある。即ち、触媒サイクルはドナー基質のC-H結合の活性化段階とエノラート中間体とアクセプターとの反応によるC-C結合の生成段階から構成されている。まず、プロ求核剤となる活性メチレン化合物としてアセト酢酸メチルとRuアミド錯体を反応させたところ、C-Ru結合を有する錯体およびO-Ru結合を有する錯体がNMRスペクトルにおいて観察された。二次元NMRの結果から、C-Ru結合を有する錯体およびO-Ru結合を有する錯体の間には速い平衡が存在することが確認した。また、この錯体の立体構造を二次元NOEにより決定した。次にこの錯体の立体選択的な生成メカニズムに関して計算化学的に解析した。その結果、プロトンの移動は会合物経て立体選択的に進行してイオン対が得られることがわかった。イオン対は低エネルギー状態にあり、エノラートイオンが解離しないため、C-Ru結合を有する錯体またはO-Ru結合を有する錯体は、配位圏外の別の基質分子によるS_N2反応によって生成する。最近、我々は3つの象限を遮蔽するキラルジホスフィン配位子のロジウム錯体を触媒として用いて、α-デヒドロアミノ酸の不斉水素化における立体選択性発現機構に関する研究を行った。その結果、このRh触媒(1)を用いた不斉水素化の選択性発現機構は現在広く受入れられているものと大きく異なることが明らかになった。特に重要な違いは立体選択性発現段階であり、我々の研究では、H_2のRh(I)への酸化的付加の段階ではなく、炭素-炭素二重結合のRh-Hへの挿入段階で決定されると結論づけられた。また、溶媒も重要な役割を果たしていることがNMR実験およびDFT計算で明らかとなった。このRh(I)錯体触媒は、α-デヒドロアミノ酸のみならず、β-デヒドロアミノ酸等の他の基質の不斉水素化にも適用でき、多くの場合ほとんど完壁な立体選択性が観察されている。本研究の目的は、広範な種類の一連の基質を用いて、3つの象限を遮蔽するキラルジホスフィン配位子のロジウム錯体触媒不斉水素化における立体選択性発現機構の一般的な理解を確立することである。すなわち、今回は、β-デヒドロアミノ酸の不斉水素化に焦点をあて、E-およびZ-体の二つの異性体を用いて、NMR実験により触媒-基質錯体の構造を解明し、実験結果を反映するDFT計算も行い、立体選択性発現機構を明らかにした。
「世界への愛」をめぐる存在論的探究

本研究の二年目にあたる2018(平成30)年度は、前年度の成果を踏まえつつ、着実に「世界への愛」という研究テーマが進捗した一年であった。まず、2018年8月に、単著『ハイデガーと哲学の可能性世界・時間・政治』を法政大学出版局から出版した。これは、森のこれまでのハイデガー研究の蓄積を一書にまとめて世に問うたものであり、2008年刊の『死と誕生ハイデガー・九鬼周造・アーレント』に続く、大がかりな研究成果と言えるものである。続いて、2019年3月には、マルティン・ハイデガー著『技術とは何だろうか三つの講演』を講談社学術文庫の一冊として出版した。これは、ハイデガーの技術論関係の最も重要な講演テクスト三篇を選んで、新しく訳出したものであり、読書界で画期的新訳として話題となっている。2018年8月には、アメリカ東海岸へ資料収集を目的として出張し、ニューヨーク州北部のバード大学にアーレント文庫を訪ねた。アーレントセンターの所長バーコヴィッチ氏とも研究交流し、実りある訪問となった。また、2018年3月に出した『現代の危機と哲学』(放送大学教育振興会)の内容のエッセンスを、「死んだら終わりか?」という試論にまとめ、2018年6月25日付で、韓国の『東洋日報』紙にその韓国語翻訳を寄稿した。さらに、2018年9月には、石川県かほく市の西田幾多郎哲学記念館で、西田幾多郎哲学講座を二日連続で担当し、「核時代のテクノロジー論」という題する二回講演を行なった。30年にわたる研究成果をまとめて、単著『ハイデガーと哲学の可能性世界・時間・政治』として上梓できたことは、森の「世界への愛」をめぐる存在論的探究にとって、決定的な前進であった。ハイデガーの技術論の重要テクスト3篇を『技術とは何だろうか三つの講演』として翻訳出版できたことと併せて、現代日本のハイデガー研究に多大な貢献をなしたと言ってよい一年であった。「世界への愛」という研究テーマが、とりわけハイデガー哲学専門研究に即して深められた。2019年度前半には、『核時代のテクノロジー論』と題する単著を、現代書館から出版する予定で、目下鋭意準備中である。これは、編訳書『技術とは何だろうか』に収めたハイデガーの三篇の技術論テクストを平易に解説したものであるとともに、3・11以後の日本において哲学の新たな可能性を切り拓く書き下ろし著作である。2019年度後半には、『ポリスへの愛』を風行社から、『アーレントと赦しの可能性』を明石書店から、出版する予定である。さらに、2019年度を通じて、アーレント『革命論』と、ニーチェ『ツァラトゥトラはこう言った』の新訳出版の準備を進めていく。いずれも、2020年の公刊をめざしている。本研究の初年度である平成29(2017)年度は、「世界への愛」という研究テーマが大きく進捗した一年であった。まず、2017年10月に、単著『世代問題の再燃ーハイデガー、アーレントとともに哲学する』を明石書店から出版した。これは『死を超えるもの3・11以後の哲学の可能性』(東京大学出版会、2013年)のいわば姉妹編であり、世界への愛をめぐる試論集成である。世代という今日的問題を深く問い直そうとする本書に対する反響は大きく、朝日新聞などで書評に取り上げられ、出版二ヶ月後には増刷となった。また、2018年3月には、初めての書き下ろし単著『現代の危機と哲学』を放送大学教育振興会から公刊した。放送大学ラジオ科目の印刷教材であり、現代人にとっての哲学的思考の重要性を広く、分かりやすく市民に伝える内容でありつつ、ニーチェ、ハイデガー、アーレントについて独創的解釈を展開している。のみならず、年来の「世界への愛」著作構想の第一部という面をもち、「始まりの時間性」や「世界の存続」の謎に挑む大胆な思索の書である。4月から始まったラジオ放送とともに、今後の反響が期待される。論文としては、「ハイデガーからアーレントへー世界と真理をめぐって」を、実存思想協会編『実存思想論集』第32号に、「『存在と時間』はどう書き継がれるべきか」を、ハイデガー研究会編『Zuspiel』に、「労働という基礎経験ーハイデガーと三木清」を、青土社の『現代思想』のハイデガー特集号に、「世代の問題ーマンハイムと三木清」を、明治大学の『異境の現象学』に、それぞれ寄稿した。年来の構想であり、本研究のテーマに掲げている「世界への愛」を、書き下ろし単著『現代の危機と哲学』として公けにできたことは、研究が順調に進んでいることを示してあまりある。書き継いできた連作試論を一書にまとめた『世代問題の再燃』の出版と合わせて、じつに実りある一年だった。

これは、森のこれまでのハイデガー研究の蓄積を一書にまとめて世に問うたものであり、2008年刊の『死と誕生ハイデガー・九鬼周造・アーレント』に続く、大がかりな研究成果と言えるものである。続いて、2019年3月には、マルティン・ハイデガー著『技術とは何だろうか三つの講演』を講談社学術文庫の一冊として出版した。これは、ハイデガーの技術論関係の最も重要な講演テクスト三篇を選んで、新しく訳出したものであり、読書界で画期的新訳として話題となっている。2018年8月には、アメリカ東海岸へ資料収集を目的として出張し、ニューヨーク州北部のバード大学にアーレント文庫を訪ねた。アーレントセンターの所長バーコヴィッチ氏とも研究交流し、実りある訪問となった。また、2018年3月に出した『現代の危機と哲学』(放送大学教育振興会)の内容のエッセンスを、「死んだら終わりか?」という試論にまとめ、2018年6月25日付で、韓国の『東洋日報』紙にその韓国語翻訳を寄稿した。さらに、2018年9月には、石川県かほく市の西田幾多郎哲学記念館で、西田幾多郎哲学講座を二日連続で担当し、「核時代のテクノロジー論」という題する二回講演を行なった。30年にわたる研究成果をまとめて、単著『ハイデガーと哲学の可能性世界・時間・政治』として上梓できたことは、森の「世界への愛」をめぐる存在論的探究にとって、決定的な前進であった。ハイデガーの技術論の重要テクスト3篇を『技術とは何だろうか三つの講演』として翻訳出版できたことと併せて、現代日本のハイデガー研究に多大な貢献をなしたと言ってよい一年であった。「世界への愛」という研究テーマが、とりわけハイデガー哲学専門研究に即して深められた。2018年度は、前半には、ハイデガーの技術論講演精選の文庫新訳を出すつもりであり、合わせて、年来のハイデガー研究の集大成となる論文集を出版する予定である。後半には、書き下ろし単著『核時代のテクノロジー論ーハイデガーの技術論講演を読み直す』の出版をめざす。アーレントの政治哲学に関する試論をまとめた論文集2冊の企画も始まっており、2019年の公刊をめざす。2019年度前半には、『核時代のテクノロジー論』と題する単著を、現代書館から出版する予定で、目下鋭意準備中である。これは、編訳書『技術とは何だろうか』に収めたハイデガーの三篇の技術論テクストを平易に解説したものであるとともに、3・11以後の日本において哲学の新たな可能性を切り拓く書き下ろし著作である。2019年度後半には、『ポリスへの愛』を風行社から、『アーレントと赦しの可能性』を明石書店から、出版する予定である。さらに、2019年度を通じて、アーレント『革命論』と、ニーチェ『ツァラトゥトラはこう言った』の新訳出版の準備を進めていく。いずれも、2020年の公刊をめざしている。
薬物療法と交流電磁波暴露を組み合わせた交流電磁場下化学療法の新規治療開発

骨肉腫細胞株(LM8)を用いて電磁場暴露下における化学療法の効果を検討した。現時点ではIn vivo, In vitroともに化学療法単独群に比べて電磁場暴露下化学療法を行った群が有意な抗腫瘍効果は得られていない。In vivoではアドリアマイシンの濃度設定を、In vivoではアドリアマイシン投与後の電磁場暴露の至適なタイミングを現在検討中である。In Vitroにおける交流電磁場下薬物療法の治療効果の検討:骨肉腫細胞株(LM8)を培養し1無処置群2抗腫瘍薬投与群3電磁場暴露群4抗腫瘍薬投与+電磁場暴露群の4群に分け処理を行い、交流電磁場暴露による抗腫瘍効果を検討している.抗腫瘍薬はアドリアマイシンを使用した.24はそれぞれアドリアマイシンの濃度依存的に増殖は抑制できたが,両者に統計学的有意差を認めなかった(4が2に比べて抑制効果が強い傾向はある).そこで現在はアドリアマイシンの濃度を0.1μMから3μMまでの濃度設定を行い、各濃度で電磁場暴露による効果がどのように影響するのかを検討中である。マウスを用いたin vivoでの実験系で抗腫瘍効果:マウスに肉腫細胞株(LM8)を背部皮下に移植し、腫瘍サイズが長径10mmを超えたところで1無処置群2抗腫瘍薬投与群3電磁場暴露群4抗腫瘍薬投与+電磁場暴露群の4群に分け処理を行い、交流電磁場暴露による抗腫瘍効果をin vitroの実験と並行して検討している。抗腫瘍薬はアドリアマイシンを腹腔内投与して使用している.In virtoと同様,24ともに13に比べて腫瘍径の増大率は有意に抑制できているが,2と4では統計学的有意差を認めていない.その原因であるが,腹腔内投与にマウスの移動などのため電磁場曝露をアドリアマイシン投与後1時間で設定しおこなっているが、過去の報告などを考慮すると、化学療法投与直後に暴露させた方が電磁場による相乗効果が期待できると考え、現在効率化を図り、磁場曝露のタイミングを早期におこなうように調整している.骨肉腫細胞株(LM8)を用いて電磁場暴露下における化学療法の効果を検討した。近年、癌細胞を電磁場に暴露した際、細胞膜に脱分極が生じ、腫瘍細胞への抗腫瘍薬の取り込みが増強することが報告されている。今回われわれは、悪性骨軟部腫瘍の治療成績向上をめざして、薬物療法と交流電磁波暴露を組み合わせた"交流電磁場下化学療法"の新規治療開発を行っている。現在当初の計画どうりにin vivoにおいて上記の効果を確認している。骨肉腫細胞株であるLM8を用いて、培養液の温度を20-37度まで様々な温度において、交流磁場と抗癌剤であるアドリアマイシンを加えその反応を観察している。また、アドリアマイシンと交流磁場曝露の時間的なタイミングも重ねて検討している。通常臨床的にはアドリアマイシン投与後は嘔吐・気分不快などが翌日には出現するため、アドリアマイシン投与後、数時間経過したのちに交流磁場を曝露することで、実際の臨床に近い形での効果が確認できると考えている。また、In vivoについても現在計画を進めている。LM8をマウスの背中に皮下注射し、腫瘍の直径が10mmに到達した時点で、アドリアマイシンを投与している。現在アドリアマイシン投与群と無治療群との比較を行っている。アドリアマイシン投与群は明らかに抗腫瘍効果を認めており、現在交流磁場を加えるにあたり、至適濃度を検討している。今後アドリアマイシンの濃度と効果を考慮して、交流磁場を追加した群と、交流磁場のみの群での腫瘍径での変化を観察する。特に大きな支障なく実施中である。In vivo, In vitroともに現在実験を進行中であり、今年度中を目標にその効果をまとめていきたい。In vitroでは引き続きアドリアマイシンを使用して、交流磁場併用との効果を確認する。その後イホマイドも使用して実験を継続する予定である。またIn vivoにおいてもマウスを使用して今後抗癌剤に交流磁場を併用した効果を確認する段階である。またIn vivoにおいては顕微鏡的評価を行うため、局所の壊死効果、肺転肺転移への抑制効果も標本を作成して検討を行う。また、マウスの生存率を改善するかどうかの検討を行うため、上記の実験後に別のマウスを使用して、マウス背部皮下に移植した腫瘍にそれぞれの処置を行った後、そのままマウスを生存させ、抗腫瘍薬投与+電磁場暴露群において生命予後の改善が得られるのかどうかを検討する。現在エンドポイントを3カ月6カ月で考案中であり、最終的に生存していたマウスに関しても、肺転移の有無など病理組織学的検討を行う予定である。平成23年9月1日から平成24年8月31日までイギリスで研究活動を行っているため、23年度未使用額が生じたが、これについては実験費用に用いることとしたい。