hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共焦点型Ｘ線回折法の開発と無機材料分析への活用

X線光源と検出器それぞれにポリキャピラリ集光素子をとりつけて共焦点型配置とし、検出器を2θ角度走査することでXRDパターンを取得した。入射X線と検出器側の微小な焦点を一致させるための調整機構や、2θ回転機構をこの共焦点上に一致させるための調整機構を構築し、光学系の微調整を繰り返して共焦点配置での3次元XRDマッピングデータの取得が可能となり、3次元的試料の測定を試みることができた。特に回折X線は蛍光X線とは異なり指向性があるため、正確な角度調整と、また共焦点を維持したままの角度スキャンの必要があることから、光学系の構築と調整に試行錯誤と工夫が必要であった。さらに角度発散の大きい集光素子の使用による角度分解能の低下のため類似の回折角をもつ物質の判別は難しくなるが、従来型のXRDを併用して同定することで解決した。さらにX線光源をCu管球から波長の短いMo管球に変更することでX線の減衰を抑え,深い位置からの信号も得られるようになった。一例として,炭素材料内に金属アルミ(幅1mm、厚さ0.1mm)の内包物を有する模擬試料について、垂直断面の2次元マッピングを行い、アルミの含まれる深さとサイズに対応する像を取得することができた。また2つの焦点を互いに少しずらすことで、設計上の共焦点サイズよりも高い分解能が得られることを確認した。多成分・多相から構成されるあらゆる材料について、共焦点XRDによりその結晶相分布など構成・組織を知ることができ、材料の評価、性質や機能の解明に役立たせることができると考えられる。鉄鋼など金属試料はX線の吸収が大きく深部の観察は難しいが、輝度の高い強力光源の利用、集光光学系の改良などにより、原理的には克服していける課題である。今後のさらなる装置としての改良により,用途拡大と発展が期待できる。X線材料分析回折装置を組み上げ,共焦点型の光学系をセットアップして,X線回折測定を実施できた。タイプの異なる試料を用意してそれぞれマッピング測定を行ってデータを取得し,共焦点型X線回折装置・手法としての評価,改善点の確認を行うことができた。そしてX線集光条件や回折測定条件の改良指針を得ることができた。また装置としての使用性向上のためステージの制御とデータ収集をパソコンで実施するためのソフトウェアの作成も進めることができた。共焦点型の光学系をセットアップし,X線回折測定を実施できた。光学調整の検討と工夫を行い,検出器の2θ回転軸と共焦点を正確に一致させて,回折データを取得して評価することができた。実験室系のX線源を用いてビーム径を小さく制限すると強度が弱くなり,実際上測定が困難となるためX線を集光する必要がある。しかしこの場合,必然的にビームの角度発散が大きくなるために回折線の角度プロファイルが広がり,X線回折で重要な角度情報の分解能が低下する問題があるが,そのような条件でも得られたおおよその角度から相の判別が可能で,現実に相の同定が可能であることを示すことができた。また,共焦点の形状やサイズと試料方位との関係によって,得られるマッピング像との関係について比較・整理し,今後のX線集光条件や回折測定条件についての指針を得ることができた。さらに,X線吸収係数の大きい物質や試料内部の深い位置についても,X線の減衰を抑えて十分な信号強度を得られるようにするため,X線光源をCu管球から波長の短いMo管球に変更しての測定も実施し,良好な結果を得た。構築中の回折計の光軸調整精度をさらに向上させ,すなわち,2つの集光素子の焦点および回転ステージの回転中心の一致精度を高めていくとともに,測定の最適化を進めて,試料への入射角や2θ測定範囲の調整による分解能や測定深度の改善を進めていく。
信頼性向上を考慮したネットワーク最適化問題に対する 実用的解法の開発

本研究の目的は,情報ネットワークの信頼性向上に関連するネットワーク最適化問題に対する実用的解法の開発である。次の(1)(4)に対する実用性を考慮した解法を提案し、既存解法および提案解法の実験的検証を行った:(1)ネットワーク最適化問題に関連する基礎問題、(2)ネットワーク運用やプロトコル設計に関連する問題、(3)確率ネットワークの信頼性評価、(4)確率ネットワークの点容量割り当てによる信頼性向上。信頼性を向上させるための情報ネットワーク構成法を研究の主対象とする。本研究は次の2段階に分けて研究を推進する。(1)ネットワーク最適化問題に着目し、耐故障性に関する理論的基礎(特性化や理論上高速な解法の開発)の充実、計算機実験に基づいて実用面を考慮した高性能な逐次・並列・分散解法の開発を行う。(2)これらの結果を、故障確率を考慮したネットワークの信頼性評価や構築方法に相互利用し、より複雑な通信形態に拡張した、つまり、実際の情報ネットワークにより近い状況における定式化、特性化、信頼性の評価方法、そして実用性が高い構成方法の開発を行う。今年度は、主に(1)のネットワーク最適化問題に関する研究に重点を置き、基礎を充実させた。具体的な成果としては、以下の通り合計で研究論文10件の出版がある。(1)ネットワーク構成、運用に関連する基礎的研究(a)所望の辺連結度を持ち、かつ辺数が最小のグラフ構成法に関する研究(3件)。(b)グラフの最大誘導木抽出法に関する研究(1件)。(c)実用的なスケジューリングに対する解法の高精度化および高速化に関する研究(2件)。ネットワーク運用で必要なスケジューリングに関係している。(d)ペトリネット(ベクター加算システムの具体的モデル)に関する研究(3件):指定した2つのベクトルに対し、一方から出発して他方に出来るだけ近いベクトルへ遷移する手法に関する研究、および最適初期資源配分問題の解法に関する研究。これらはネットワーク運用・スケジューリングに関係している。(2)ネットワークの信頼性評価や構築方法に関する研究確率フローネットワークの点容量割り当てと信頼性に関する研究(1件)。具体的な成果としては、以下の通り合計で研究論文8件の出版がある。(1)ネットワーク構成、運用に関連する基礎的研究(a)所望の辺連結度を持ち、かつ辺数が最小のグラフ構成法に関する砺究(3件)。(b)グラフの点彩色問題に関する研究(1件)。(c)実用的なスケジューリングに対する解法の高精度化および高速化に関する研究(1件)。これはネットワーク運用で必要なスケジューリングに関係している。(d)ペトリネット(ベクター加算システムの具体的モデル)に関する研究(2件):指定した2つのベクトルに対し、一方から出発して他方に出来るだけ近いベクトルへ遷移する手法に関する研究、および最適初期資源配分問題の解法に関する研究。(2)ネットワークの信頼性評価や信頼性向上のための構築方法に関する研究確率フローネットワークの点容量割り当てと信頼性に関する研究(1件)。(1)ネットワーク最適化問題に着目し、耐故障性に関する理論的基礎(特性化や理論上高速な解法の開発)の充実、計算機実験に基づいて実用面・運用面を考慮した高性能な逐次・並列・分散解法の開発を行う。(2) (1)の結果を相互利用し、故障確率を考慮したネットワークの信頼性評価や構築方法に関連して、実用性が高い状況の定式化、信頼性の評価方法、そして構成方法の開発を行う。成果としては、以下の通り合計で研究論文9件の出版がある。(1) (a)グラフ点被覆問題に関する研究(3件)。(b)実用的なスケジューリングに対する解法の高精度化および高速化に関する研究(1件)。(d)ペトリネット(ベクター加算システムの具体的モデル)に関する研究(2件):最適初期資源配分問題の解法に関する研究。これはネットワーク運用・スケジューリングに関係している。(2) (a)確率フローネットワークの点

容量割り当てに関する研究(1件):既存解法の解精度向上を行った。(b)確率ネットワークの信頼性評価法に関する従来手法の改良手法の提案(2件):実用性が高い状況の定式化とその解法の提案についての結果が存在していたので、その既存手法の計算時間や使用メモリについて効率が悪いことを明らかにし、その改良手法を提案した。ネットワーク構成、運用に関連する基礎的研究についての成果は順調に得ることができ、雑誌論文や研究発表にて公表した。これには、ネットワークの信頼度を向上させることに直結した耐故障性を向上するネットワーク構成法に関する成果も含まれている。ネットワークの信頼性評価や信頼性向上のための構築方法に関しては、他の研究者による既存結果よりも高速な解法、さらに構築コストを考慮した拡張問題に対する高性能な解法を開発し公表した。しかし、これは、信頼度向上に関して積極的に取り組んだ解法になっていないため、より現実性のある信頼性評価方法の構築と共に信頼度向上を直接目指した解法の開発が望まれる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ネットワーク構成、運用に関連する基礎的研究についてはこれまでと同様に成果を積み上げていくと共に、ネットワークの信頼性評価や信頼性向上のための構築方法に関する解法のさらなる高性能化を図る。そして、ネットワークの信頼度評価方法に関して、より現実性のある構築方法について研究を進める。そのためにも、実際のネットワーク環境についての調査および関連研究の調査を行うことで、本研究の方向性をより明確にすることを最優先に行う。そして、これまでに得た成果および本研究で得た成果を総合的に利用して、実際の情報ネットワークにより近い状況における定式化、特性化、信頼性の評価方法、そして実用性が高い構成方法の開発を行う。
DNA計算における基本演算アルゴリズムに関する研究

本研究では,DNA計算における算術演算や論理演算を実行するための基本的なデータ構造の提案とともに,このデータ構造を用いた様々な基本演算に対して効率のよいアルゴリズムの提案を行っている.平成19年度に関しては,以下のような成果を得た.・基本演算に対するアルゴリズムの改良,及び,新たな基本演算に対するアルゴリズムの提案本年度はまずDNAを用いたデータ構造の改良をおこなった.平成18年度までの研究により,DNAを用いて2進数を表現するいくつかのデータ構造の提案を行ったが,そのデータ構造同士には互換性がなかった.本年度の研究においては,提案した2つのデータ構造について,一方から他方への変換アルゴリズムを相互に示すことにより,提案したデータ構造に互換性があることを示した.また,各データ構造を生化学的操作で生成する手順を示し,データ構造作成のためのアルゴリズムを提案した.次に,DNAの代わりに生物の細胞膜を用いて計算を行うモデルである膜計算モデルを用いて基本演算アルゴリズムの提案を行った.これらのモデル上でも定数ステップで論理演算や算術演算等の基本演算が定数ステップで実行可能であることを示した.・クラスタ処理を用いたDNA計算シミュレータの改良平成18年度においては,計算機クラスタによる並列処理環境にシミュレータを実装し,基本的な問題に対するシミュレーションを実行可能とするシミュレータの構築を行った.これを踏まえて,今年度は本シミュレータを利用して,より大規模な問題に対するDNA計算アルゴリズムの検証を行った.本研究では,DNA計算における算術演算や論理演算を実行するための基本的なデータ構造の提案とともに,このデータ構造を用いた様々な基本演算に対して効率のよいアルゴリズムの提案を行っている.平成17年度に関しては,以下のような成果を得た.1.効率よく準備可能なデータ構造と,基本演算を実行する効率のよいアルゴリズムの提案DNAを用いて値を格納するためのデータ構造として,mビットで表されるn個の2進数を格納するデータ構造の提案を行った.このデータ構造を表す一本鎖DNAを準備する手段として,定数個のDNAを用いて0(log n+log m)ステップで実行できる手順の提案行い,また,乗算,除算といった基本的な演算に対して,提案データ構造を用いた効率のよいDNA計算アルゴリズムの提案も行った.加えて,既存のデータ構造と,提案データ構造を互いに変換するアルゴリズムの提案も行い,これらのデータ構造が効率よく変換可能であることを示した.2.1台の計算機で動作するDNA計算シミュレータの開発DNA計算における基本的な生化学的操作をソフトウェアとして実装し,1台の計算機上でDNA計算のシミュレーションを実行するシステムの開発を行った.また,このシミュレータ上で既存の提案アルゴリズムに関して効率の検証を行い,提案アルゴリズムが正しく動作することを示した.このシミュレータでは,アルゴリズムの効率を表す評価尺度として,アルゴリズムの実行ステップ数,必要とするDNAの量等を検証可能である.本研究では,DNA計算における算術演算や論理演算を実行するための基本的なデータ構造の提案とともに,このデータ構造を用いた様々な基本演算に対して効率のよいアルゴリズムの提案を行っている.平成18年度に関しては,以下のような成果を得た.・新たな基本演算アルゴリズムの提案平成18年度においては,乗除算やその他の基本演算に対する効率的なアルゴリズムの提案を行った.まず,乗算及び除算を行うDNA計算アルゴリズムの提案を行った.本アルゴリズムは,DNA計算において,乗算及び除算を行う始めてのアルゴリズムであり,mビットの2進数の対に対して,O(log m)ステップで乗算及び除算が実行できることを示した.また,NP困難問題の1つである最大充足可能性問題に対するアルゴリズムの提案を行った.NP困難問題は通常の計算機では一般に指数時間の実行時間が必要であるが,本アルゴリズムを用いることにより,DNA計算においてO(1)ステップで最大充足可能性問題を解くことができることを示した.また,DNA計算におけるデータ構造の一つである論理鎖を生成するアルゴリズムについても提案を行った.・クラスタ処理を用いたDNA計算シミュレータの実装DNA計算では取り扱うデータ量が膨大であるため,1台の計算機を用いたシミュレータでは小規模なシミュレーションしか実行することができない.そこで,平成17年度に構築したシミュレータを元に,PCを用いた計算機クラスタによる並列処理環境にシミュレータを実装し,大規模データに対するシミュレーションを実行可能とするシミュレータの構築を行った.また,本シミュレータを利用して,提案したアルゴリズムの正当性を確認した.本研究では,DNA計算における算術演算や論理演算を実行するための基本的なデータ構造の提案とともに,このデータ構造を用いた様々な基本演算に対して効率のよいアルゴリズムの提案を行っている.平成19年度に関しては,以下のような成果を得た.・基本演算に対するアルゴリズムの改良,及び,新たな基本演算に対するアルゴリズムの提案本年度はまずDNAを用いたデータ構造の改良をおこなった.平成18年度までの研究により,DNAを用いて2進数を表現するいくつかのデータ構造の提案を行ったが,そのデータ構造同士には互換性がなかった.本年度の研究においては,提案した2つのデータ構造について,一方から他方への変換アルゴリズムを相互に示すことにより,提案したデータ構造に互換性があることを示した.また,各データ構造を生化学的操作で生成する手順を示し,データ構造作成のためのアルゴリズムを提案した.次に,DNAの代わりに生物の細胞膜を用いて計算を行うモデルである膜計算モデルを用いて基本演算アルゴリズムの提案を行った.これらのモデル上でも定数ステップで論理演算や算術演算等の基本演算が定数ステップで実行可能であることを示した.・クラスタ処理を用いたDNA計算シミュレータの改良平成18年度においては,計算機クラスタによる並列処理環境にシミュレータを実装し,基本的な問題に対するシミュレーションを実行可能とするシミュレータの構築を行った.
弾性曲線の波動方程式とプレート方程式の特異摂動

今年度の研究においては,その結果をさらに一般次元の0以下の定曲率空間の場合に拡張した.得られた結果は以下の通りである.定理1.M^<n+1>を'n+1次元Euclid空間,またはn+1次元単位球にPoincare計量を入れたものとする.任意のλ>0に対してあるμ>0が存在して次を満たす:領域D_+:.x^0>λ√<Σ^n_<i=1>(x^i)^2>,D_-:x^0<-μ√<Σ^n_<i=1>(x^i)^2>内にそれぞれn-1次元コンパクト多様体S_+,S_-が与えられたとき,S_+∪S_-を境界とするコンパクトな極小超曲面はD_+∪D_-に含まれ,特に連結ではない.定理2.M^<n+1>をn+1次元の0以下の定曲率空間とする.任意の自然数Nに対して,次の性質を持つ正の実数K_Nが存在する:空間MにN個の点{P_i}があり,2点間の距離がすべてd以上であるとする.また,各P_iを中心とする半径K_<Nd>以下の距離球B_iの中にn-1次元コンパクト多様体Γ_iがあるとする.そのとき,∪Γ_iを境界とするコンパクトな極小超曲面は∪B_iに含まれる.証明は回転懸垂超曲面を常微分方程式で記述し,その解の評価を与えることによっておこなう.弾性曲線に関する半線型波動方程式:γ_<tt>-γ_<xxtt>+γ_<xxxx>=(uγ_x)_xを解くことは半線形性に起因する困難をもち,半線形plate方程式γ_<tt>+γ_<xxxx>=(uγ_x)_xを解くことは主要部に起因する困難を持つ.これらの半線形波動方程式と半線形plate方程式の放物型摂動の中間型の方程式であって,半線形波動方程式と半線形plate方程式をその一般型の極限として持つようなものをあたえ、半線形plate方程式への収束における発散を放物型部分からの寄与によって制御し,半線形plate方程式の解を構成するとともに,半線形波動方程式の解と半線形plate方程式の解の関係を明らかにすることが目的であった.そこで,一般型の候補として方程式:γ_<xx>-ργ_<xxtt>-2εγ_<xxt>+(1+ε^2)γ_<xxxx>=(uγ_x)_xを考察した.以上のu=u(x, t)はすべて未知関数である.この方程式の解は,もし存在すれば,先験的評価d/(dt){‖γ_t‖^2+ρ‖γ_<xt>‖^2+(1+ε^2)‖γ_<xx>‖^2}=-2ε‖γ_<xt>‖^2【less than or equal】0を満たし,従って,γ_t, γ_<xt>, γ_<xx>のL_2ノルム‖γ_t‖^2, ρ‖γ_<xt>‖^2,‖γ_<xx>‖^2がρとεに依らずに一様に抑えられることがわかる.従って,極めて弱い意味での解は存在することがわかる.しかし,通常の意味での解の存在については,評価において非対称な項があらわれるのでまだ制御ができていない.一般次元での解析に先立ち,まず平面曲線の場合をさらに解析したが,高階微分の評価はまだ得られていない.太さを持った1次元弾性体の,抵抗を無視した運動方程式(E):γ_<tt>-ργ_<xxtt>+γ_<xxxx>=(uγ_x)_xを考える.ここで,γ=γ(x,t)は考える1次元弾性体をあらわし,ρは物理的に与えられる定数,u=u(x,t)はLagrangeの未定乗数(関数)である.この方程式の解の存在を示すためには,未定乗数uを消去するために(E)を波動方程式と積分方程式に分離した後,積分作用素が解に関して一様に可逆な自己随伴Hilbert-Schmidt作用素であることを示す先験的評価が必要があった.ここでφは曲線に沿った球面の接ベクトル場,υ=υ(t)は時刻のみに依存する未知関数である.この作用素Lを解の曲線に沿って束縛条件の平面P_0に平行な方向P_0^Tと直交する方向P_0^⊥に分解したものの核関数はそれぞれ1-max{x,y}-(1-x)(1-y)と1-max{x,y}であり,両方とも0以上であるが,そのことから作用素としての正値性が従うわけではない.今年度の研究において,この作用素Lが可逆であることを正しく証明することができた.定理.積分作用素Lは可逆である.その固有値の絶対値は解に依存しないある正の定数C>0により下から評価される.

従って,逆作用素L^<-1>は上から一様に評価される.今年度の研究においては,その結果をさらに一般次元の0以下の定曲率空間の場合に拡張した.得られた結果は以下の通りである.定理1.M^<n+1>を'n+1次元Euclid空間,またはn+1次元単位球にPoincare計量を入れたものとする.任意のλ>0に対してあるμ>0が存在して次を満たす:領域D_+:.x^0>λ√<Σ^n_<i=1>(x^i)^2>,D_-:x^0<-μ√<Σ^n_<i=1>(x^i)^2>内にそれぞれn-1次元コンパクト多様体S_+,S_-が与えられたとき,S_+∪S_-を境界とするコンパクトな極小超曲面はD_+∪D_-に含まれ,特に連結ではない.定理2.M^<n+1>をn+1次元の0以下の定曲率空間とする.任意の自然数Nに対して,次の性質を持つ正の実数K_Nが存在する:空間MにN個の点{P_i}があり,2点間の距離がすべてd以上であるとする.また,各P_iを中心とする半径K_<Nd>以下の距離球B_iの中にn-1次元コンパクト多様体Γ_iがあるとする.そのとき,∪Γ_iを境界とするコンパクトな極小超曲面は∪B_iに含まれる.証明は回転懸垂超曲面を常微分方程式で記述し,その解の評価を与えることによっておこなう.
ノンパラメトリックな統計的推測の研究

推定量の漸近的性質として、核関数が退化していない場合、3つの統計量LB-統計量とU-統計量及びV-統計量の漸近効率は1に等しく、差は見られない。そこで、これら3つの統計量の漸近的違いを見るために、deficiencyと言う概念を用いて研究した。確率重み着き積率,分散,母集団平均の2乗,集中の尺度等について、具体的に比較の例も与えている。kernelが退化していない場合、kernelに課される条件に違いがあるが、LB-統計量はU-統計量、V-統計量と同じく漸近正規性をもつ。その収束の早さを表す定理として、U-統計量、V-統計量についてはBerry-Esseen boundが既に求められている。我々は、LB-統計量とV-統計量を含む統計量の表現、U-統計量の線形結合のクラス、を得た。この新しい統計量についてのBerry-Esseen boundを求める事が出来た。特別な場合として、LB-統計量とV-統計量についてのBerry-Esseen boundが得られた。なお、V-統計量についてのBerry-Esseen boundはこれまでに求められてはいたが、それらより弱い条件の下で我々はBerry-Esseen boundを求める事ができた。或いは正確な上限の評価式が求められていなかった条件の下で、我々は正確な上限の評価式を求めた。kernelが退化している場合、LB-統計量、U-統計量、V-統計量は漸近正規性を持たない。U-統計量については既にその漸近分布は知られている。我々はLB-統計量をU-統計量の線形結合により表現し、その漸近分布を求めた。同じ方法により、V-統計量の漸近分布を求めたが、此までに求められていた漸近分布の表現とは異なる表現を得た。我々のV-統計量の漸近分布の表現から、V-統計量の線形結合の表現の中で、漸近分布に影響する項が正確に分かる。汎関数の形で表現される母集団分布の特性値をベイズ的に推測する問題で,ディリクレ過程を分布全体の上の事前分布とするときの推定量の再評価を行い,更にこの推定量より事前分布の影響を無くした極限ベイズ推定量を与えこれを基に,次数2の核関数を与える汎関数について,その確率的挙動を調べた。これにはSethuraman(1994)によるディリクレ過程の新しい表現を用いた。一つとして,ディリクレ過程の満たす確率的同値関係を用いている。もう一つとして,GEM分布として知られている無限次元の確率についての確率の評価を用いて再評価した。この結果得られる母集団特性値のベイズ推定量について,事前分布であるディリクレ過程の影響を消すことにより,極限ベイズ推定量が得られる。これは,汎関数の形で表現される母集団分布の特性値の推定量として,良く知られたU-統計量及びV-統計量に続く,第3の新しい統計量である。従来の推定量であるU-統計量及びV-統計量との確率的挙動の違いは,それぞれ汎関数の核関数に依存する。そこで,核関数の次数が2の場合に,うー統計量及びV-統計量と極限ベイズ推定量の分散及び平均2乗誤差を求めた。その具体例として,WilcoxonのU-統計量を与える核,確率重み着き積率,分散,母集団平均の2乗,集中の尺度について,U-統計量及びV-統計量と極限ベイズ推定量の分散及び平均2乗誤差を求め比較を与えた。

分散及び平均2乗誤差による比較からは,U-統計量とV-統計量と極限ベイズ推定量の何れが良い推定量であるか母集団分布に依存している。推定量の漸近的性質として、核関数が退化していない場合、3つの統計量LB-統計量とU-統計量及びV-統計量の漸近効率は1に等しく、差は見られない。そこで、これら3つの統計量の漸近的違いを見るために、deficiencyと言う概念を用いて研究した。確率重み着き積率,分散,母集団平均の2乗,集中の尺度等について、具体的に比較の例も与えている。kernelが退化していない場合、kernelに課される条件に違いがあるが、LB-統計量はU-統計量、V-統計量と同じく漸近正規性をもつ。その収束の早さを表す定理として、U-統計量、V-統計量についてはBerry-Esseen boundが既に求められている。我々は、LB-統計量とV-統計量を含む統計量の表現、U-統計量の線形結合のクラス、を得た。この新しい統計量についてのBerry-Esseen boundを求める事が出来た。特別な場合として、LB-統計量とV-統計量についてのBeny-Esseen boundが得られた。なお、V-統計量についてのBerry-Esseen boundはこれまでに求められてはいたが、それらより弱い条件の下で我々はBerry-Esseen boundを求める事ができた。或いは正確な上限の評価式が求められていなかった条件の下で、我々は正確な上限の評価式を求めた。kernelが退化している場合、LB-統計量、U-統計量、V-統計量は漸近正規性を持たない。U-統計量については既にその漸近分布は知られている。我々はLB-統計量をU-統計量の線形結合により表現し、その漸近分布を求めた。同じ方法により、V-統計量の漸近分布を求めたが、此までに求められていた漸近分布の表現とは異なる表現を得た。我々のV-統計量の漸近分布の表現から、V-統計量の線形結合の表現の中で、漸近分布に影響する項が正確に分かる。
血管内皮リパーゼを標的としたメタボリックシンドロームの病態解明と新規治療法の開発

本研究では、血管内皮リパーゼ(EL)がメタボリックシンドロームにおける低HDL血症にはたす役割を検討した。インスリン抵抗性のモデルであるdb/dbマウスでは肝臓におけるEL発現が増加しており低HDL-C値と脂肪肝の原因となることが示された。また、ヒト血中EL濃度は血清HDL-C値と有意に逆相関したが、LDL-C、中性脂肪値とは相関関係はなかった。ヒトでELを不活性化するとHDLのみが選択的に上昇することが示唆された。1.メタボリックシンドロームに合併する脂質代謝異常におけるELの役割メタボリックシンドロームでは内臓肥満に基づき、低HDL、高TG血症などの脂質代謝異常を合併し、動脈硬化を促進する。そこで、インスリン抵抗性のモデルであるdb/dbマウスにおいてELの発現をreal-time PCRで検討した。db/dbマウスでは肝臓におけるEL発現が野生型マウスに比べて増加していた。肝臓におけるEL発現増加の意義を明らかにするために、アデノウイルスベクターに組込んだヒトELをdb/dbおよび野生型マウスに遺伝子導入し、肝臓にELを強発現させた。肝臓におけるELを強発現は、血清HDL-C値と血清中性脂肪値を低下させるとともに、肝臓の重量と中性脂肪含量を増加させた。とくに、db/dbマウスでは肝臓にELを強発現は、脂肪酸合成酵素の発現を亢進し、脂肪肝を増悪させた。以上のことから、メタボリックシンドロームやインスリン抵抗性の状態では肝臓におけるEL発現が亢進しており、肝臓への脂肪の取込みを促進し脂肪肝の原因と成ることが示唆された。この作用はとくにdb/dbマウスにおいて著しいことから、ELはメタボリックシンドロームにおける低HDL血症と脂肪肝の原因分子として機能していることが明らかとなった。2.マクロファージに対する炎症性刺激におけるELの役割メタボリッシンドロームは脂肪組織におけるマクロファージ浸潤がみられ一種の炎症性疾患であるという一面をもつ。そこで、EL欠損マウスおよび野生型マウスより腹腔マクロファージを培養しリポポリサッカライド(LPS)で刺激し、EL発現やLDLの取込みを評価した。LPSはマクロファージにおけるEL発現とNADPHoxidaseの発現を亢進させ、native LDLの取込みを促進した。LPSによるELとNADPHoxidaseの発現亢進はTLR4欠損マクロファージでは認められず、N-acetylcysteinなどで抑制されることから、TLR4と酸化ストレスを介するものであった。また、EL欠損マクロファージではnative LDIの取込みが減弱していた。さらに、LPSによるEL発現とnative LDLの取込みはシンバスタチンにより抑制された。以上より、マクロファージにおけるELは炎症刺激によって発現が増加し、酸化ストレスを介してコレステロールの取込みを促進することが明らかとなった。1.ヒト血中EL濃度と血清脂質との関係血管内皮リパーゼ(EL)の発現は種々の炎症性刺激により亢進し、増加したELは血清HDL値を低下させる。今回我々は、ヒト血中EL濃度と血清HDL-C値との関係を検討するとともに、スタチンによるHDL上昇作用におけるELの役割を検討した。1)心血管疾患を有する患者から採血し、ヒトELサンドイッチELSAを用いて血中中EL濃度と血清脂質との相関を検討した。血中EL濃度は血清HDL-C値と有意に逆相関したが、LDL.コレステロール、中性脂肪値とは相関関係はなかった。血清EL濃度は年齢や性別による差は認めなかった。2)高脂血症患者に対してピタバスタチン1-2mgを6ヶ月間投与し、投与前後の血中EL濃度を比較検討した。高脂血症患者におけるピタバスタチン投与後の血中EL濃度は、投与前に比べて15%低下したとともに血清HDL-C値は12%上昇した。3)ピタバスタチンは血管内皮細胞において無刺激状態および炎症性サイトカイン刺激によるEL発現を抑制した。以上より、ヒトにおいて血清EL濃度はHDL-C値と逆相関する。スタチンは内皮細胞においてEL発現を抑制するとともに血清HDL-C値を増加させる。以上より、ELはHDL増加療法に対する治療標的となる可能性が示された。EL欠損マウス(ELKO)および野生型マウス(WT)にP-407 0.5g/kgを腹腔内投与し、高TG主体の高脂血症を作製し血清脂質の解析を行い、ELの欠損による低HDL血症の程度を比較検討した。WTに比してELKOでは負荷前からHDLが70%上昇するとともに、HDL粒子が大型化していた。また、LDLは軽度増加していたが、VLDLには変化がなかった。これらのマウスにP407を単回投与することによりTGが増加し著しい高中性脂肪血症が惹起されたが、その程度は両群間で差がなかった。P407投与により両群ともHDLは減少したが、ELKOではWTに比してHDLが79%高値で、HDL粒子が大型化していた。
がん温熱治療に最適化した磁性ナノ粒子の簡便合成法と発熱量の高精度予測法の確立

粒子群全体の粒子径を反映するX線回折パターンから磁性ナノ粒子の粒子径分布を実験的に決定するとともに、粒子径分布を考慮した発熱量予測モデルの数値解析を行った。これらを比較することで、磁性流体の物性と交流磁場の条件から発熱量の予測が可能なことを示した。また、発熱量予測モデルを応用することで、磁気温熱療法に適した磁性ナノ粒子の粒子径分布についての知見が得られ、発熱量の制御における重要な操作因子を明らかにした。平成27年度は、さまざまな粒子径(結晶子径)分布のマグネタイトナノ粒子を合成し、その発熱特性を交流磁場条件を変えながら測定することで、平成28年度に実施する発熱理論構築のための基礎データを蓄積した。マグネタイトナノ粒子の合成では第一鉄イオンの部分酸化法を用い、界面活性剤濃度、反応温度、反応時間などの合成条件を変更することで、平均粒子径が828nmの、誘導加熱の評価に適したマグネタイトナノ粒子を合成することができた。マグネタイトナノ粒子の粒子径(結晶子径)分布の測定では、これまで透過型電子顕微鏡を用いた粒子の直接観察から求められることが多かったが、測定粒子数が限定的であるため、粒子群全体の結晶子径を反映する粉末X線回折のデータを用いてその分布を決定した。すなわち、Idaらが提案した解析モデル(Journal of Applied Crystallography, 36, 2003, 1107-1115)を用い、分布を有する結晶子の集合体において、各結晶子からの回折強度の和で表される理論回折ピーク形状関数を、マグネタイトナノ粒子のX線回折パターンに直接当てはめて結晶子径分布を決定した。合成したマグネタイトナノ粒子からなる水性磁性流体を調製し、交流磁場発生装置を用いて試料の発熱特性を測定した。その結果、マグネタイト磁性流体の発熱量はマグネタイトナノ粒子の平均結晶子径だけでなく、結晶子径分布の広がりによっても著しく変化することが明らかとなった。平成27年度では異なる大きさの試料の合成とその結晶子径分布の算出が行える手法を確立し、平成28年度に実施する発熱理論構築のための基礎データを十分に蓄積することができ、おおむね当初の計画通りに研究を進めることができた。平成28年度は、さまざまな結晶子径分布をもつマグネタイトナノ粒子の水性磁性流体の交流磁場における発熱特性(温度プロファイルデータ)に基づいて、発熱量推算法を確立した。まず、Idaらが提案した結晶子径解析モデル(Journal of Applied Crystallography, 36, 2003, 1107-1115)を用い、分布を有する結晶子の集合体において、各結晶子からの回折強度の和で表される理論回折ピーク形状関数を、マグネタイトナノ粒子のX線回折のデータに直接当てはめて結晶子径分布を決定した。次に、Rosensweigの発熱理論(Journal of Magnetism and Magnetic Materials, 252, 2002, 370-374)を用いたMuraseらのモデル(Radiological Physics and Technology, 4, 2011, 194-202)を、得られた結晶子径分布を考慮して拡張し、マグネタイト磁性流体の発熱量を求める理論式を導いた。これを用いて得られた数値計算結果の妥当性を検討するために、逆沈殿法を用いてさまざまな結晶子径分布を有するマグネタイト水性磁性流体の合成を行い、これらの磁性流体の交流磁場での温度上昇から発熱量の実測値を求め、計算結果との比較を行ったところ、これらはおおむね一致し、本解析法の妥当性が確認できた。さらに、同様の平均結晶子径をもつ場合でも結晶子径分布の広がりによって発熱量が著しく変化することが、実験および計算により示すことができた。以上より、磁性材料の物性や交流磁場の条件から発熱量を予測することが可能となり、磁気ハイパーサーミアの精密な温度制御の可能性を示した。平成28年度では結晶子径分布を考慮した発熱量の予測法を構築し、実験によってその妥当性を示すことができたことから、おおむね当初の計画通りに研究を進めることができたといえる。平成27年度では、平均粒子径が828nmの、誘導加熱の評価に適したマグネタイトナノ粒子を合成し、粒子群全体の結晶子径を反映する粉末X線回折のデータを用いてこれらの粒子径(結晶子径)分布を決定した。また、これらの試料を用いて水性磁性流体を調製し、交流磁場発生装置を用いてその発熱特性を測定したところ、発熱量は平均結晶子径だけでなく、結晶子径分布の広がりによっても著しく変化することを明らかにした。平成28年度では、分布を有する結晶子の集合体において、各結晶子からのX線回折強度の和で表される理論回折ピーク形状関数を、試料のX線回折のデータに直接当てはめて結晶子径分布を精度よく決定する手法を確立するとともに、これを誘導加熱による発熱の理論に組み込むことで、試料物性から正確に発熱量を予測する理論式を導き、実験によりその妥当性を示した。さらに、本手法を用いた解析により、磁性材料の物性や交流磁場の条件から発熱量を予測することが可能となり、磁気ハイパーサーミアの精密な温度制御の可能性を示した。平成29年度では、磁性流体における磁性ナノ粒子の凝集・分散状態が発熱量に及ぼす影響を検討するために、フェライトナノ粒子のゼータ電位のpH依存性を測定し、これに基づいてナノ粒子の凝集・分散状態が異なる磁性流体を調製した。

これらの交流磁場における温度プロファイルを測定したところ、ナノ粒子の凝集・分散によって誘導加熱による発熱量が変化することが確認できた。得られた結果に発熱理論を適用して解析したところ、磁性ナノ粒子の発熱機構のうちブラウン緩和がナノ粒子の凝集・分散の影響を強く受けることを示し、凝集体径によって発熱量を推算することができた。以上より、本研究によって最大の発熱が得られる結晶子径分布と凝集状態をもつ水性磁性流体の設計と、誘導加熱制御に対する理論的な指針を得ることができた。粒子群全体の粒子径を反映するX線回折パターンから磁性ナノ粒子の粒子径分布を実験的に決定するとともに、粒子径分布を考慮した発熱量予測モデルの数値解析を行った。これらを比較することで、磁性流体の物性と交流磁場の条件から発熱量の予測が可能なことを示した。また、発熱量予測モデルを応用することで、磁気温熱療法に適した磁性ナノ粒子の粒子径分布についての知見が得られ、発熱量の制御における重要な操作因子を明らかにした。平成28年度では主として発熱理論に関する検討を重点的に行う。発熱理論の再構築では、まず単一粒子径の粒子群に対する発熱理論を、分布をもつ粒子群に適用できるように修正する。すなわち、粒度分布をもつ、個々の単結晶粒子が完全に分散している状態を仮定して発熱量を求める理論を構築し、作製した評価システムと同一系において計測される温度プロファイルを理論的に求める。これを平成27年度に取得した実測値と比較することでその妥当性を検証する。さらに、凝集したマグネタイトナノ粒子を多結晶の単一粒子と見なしてモデル化することで、マグネタイトナノ粒子が凝集して分散している場合に拡張して発熱量を理論的に求める。平成29年度では主として磁性流体におけるマグネタイトナノ粒子の凝集・分散状態が発熱量に及ぼす影響について検討し、発熱理論にその影響を表す因子を組み込み、より精度の高い発熱量の予測法を構築する。具体的には、マグネタイト水性磁性流体のpHや表面改質剤濃度等を変化させることで凝集・分散状態を種々変化させた試料を調製し、交流磁場における温度プロファイルを測定する。得られた実験結果を均一分散状態の場合の数値計算結果と比較することで、凝集状態を補正する因子を理論式に追加し、発熱量の予測法の一般化を目指す。化学工学本学内の共同利用分析機器の利用料として計上したが、機器操作の習熟度の向上により機器利用時間が短縮でき、機器使用料を抑えることができたため本学内の共同利用分析機器が一時的に不調となったため、その時点で十分な測定が行えず、予定していた海外での研究発表を次年度に延期した。また、当該機器の代替として他の機器を利用するための改修費を計上したが、当該機器が仮復旧したため、当該年度内の改修を見送った。次年度の共同利用分析機器の利用料として使用する予定していた海外での発表と機器の改修を行うための費用として使用する。
放射光軟X線分光法による炭素材料の酸化状態・定量同時分析技術の開発

炭素材料の劣化は多くの場合炭素表面の酸化に起因するが,この分析技術は確立しておらず,炭素表面酸化の簡便かつ高精度な状態分析および定量分析技術の開発が急務となっていた。そこで,本研究では放射光軟X線分光法を利用して,複雑な局所構造をもつ炭素材料の酸化(劣化)分析・評価技術を開発することを目的とした。具体的には,(1)我々が提案した全電子収量軟X線吸収分光法による炭素表面酸化の状態・定量同時分析法について,実験を通してこの可能性と適用限界を明らかにするとともに,(2)産業界の実材料を分析して本法の実用性を検証した。加えて,全電子収量軟X線吸収分光法を用いた状態・定量分析に関する新しい知見・技術を取得した。炭素材料の劣化は多くの場合,炭素表面の酸化に起因するが,この分析技術は確立されておらず,炭素表面酸化の簡便かつ高精度な状態分析および定量分析技術の開発が急務となっている。そこで,本研究では,放射光軟X線分光法を利用して,複雑な局所構造をもつ炭素材料の酸化(劣化)分析・評価技術を開発することを目的とする。具体的には,最近我々が提案した全電子収量軟X線吸収分光法による炭素表面酸化の状態・定量同時分析法について,実験を通してこの可能性と適用限界を明らかにするとともに,産業界の実材料を分析して本法の実用性を検証する。本年度は,本法をダイヤモンド系(sp3系)炭素材料に適用するため,酸素官能基を有する脂肪族化合物の軟X線吸収スペクトルを測定した。放射光測定は米国のAdvanced Light Source(ALS)で行った。そして,各化合物のOK/CK吸収強度比とO/C原子比との相関を求め,この相関から酸素を定量する検量線の最適描画法を明らかにした。そして,この検量線を用いれば数%オーダでダイヤモンドやsp3炭素を基本骨格とする有機系炭素材料の酸化状態の定量分析が可能になることを示した。さらに,本法の実用性を実証するため,食品分析へ適用した。具体的には,劣化の要因が不明な播州駄菓子“かりんとう"に着目し,この酸化劣化のを評価した。その結果,かりんとうの劣化は,内部脂質部の自然酸化に加えて,光照射によって表面糖質も酸化されることを明らかにした。これにより,本研究で開発した分析法が食品の劣化分析に適用できることを実証できた。ニュースバルにおける分析環境の立ち上げについては,ビーム集光素子にガラスキャピラリーを利用する方法を考え,様々な曲率をもつガラス管を用意した。炭素材料の劣化は多くの場合炭素表面の酸化に起因するが,この分析技術は確立しておらず,炭素表面酸化の簡便かつ高精度な状態分析および定量分析技術の開発が急務となっている。そこで,本研究では放射光軟X線分光法を利用して,複雑な局所構造をもつ炭素材料の酸化(劣化)分析・評価技術を開発することを目的とする。本年度は,昨年度の検証実験をさらに発展させ,本法を重要な工業炭素材料の分析・評価に適用した。具体的には,(1)タイヤに用いられる工業ゴム(天然ゴム,炭素配合ゴム)と(2)各種電子材料の分散材として用いられるカーボンブラック(CB),および(3)電池電極材として用いられる黒鉛を対象とした。その結果,(1)天然ゴムにおける酸化反応の経時変化を捕らえるとともに,ゴム/炭素界面相の存在を明らかにし,(2)各種の工業酸化プロセスで処理したCBにおける処理条件と酸化量を明らかにした上で,この酸化位置がCB結晶子の炭素六角網面端であることを明らかにし,(3)電極黒鉛の劣化は炭素表面の酸化反応であることを明らかにした。さらに,本法の酸素を窒素に転換すれば,炭素に取り込まれた窒素の定量・状態分析も可能であることを示した。以上より,本法は多くの工業炭素材料の分析・評価に有効であることを実証した。ニュースバルにおける分析環境の立ち上げについては,ビーム集光用ガラスキャピラリーを自作して,これを用いた集光実験から10mmφの放射光ビームを1mmφ程度まで集光できることを確認した。

具体的には,最近我々が提案した全電子収量軟X線吸収分光法による炭素表面酸化の状態・定量同時分析法について,実験を通してこの可能性と適用限界を明らかにするとともに,産業界の実材料を分析して本法の実用性を検証した。加えて,本実験を通して全電子収量軟X線吸収分光法を用いた定量分析に関する基盤知見を取得した。本年度は昨年度に引き続き検証実験を重ね,カーボンナノチューブ,フラーレン重合体,電子材料用途の黒鉛材料を対象とした。その結果,いずれの試料系についても炭素表面の酸化構造と組成比を求めることができ,本法が実用的な手法であることを実証した。さらに,本法を窒素含有炭素にも適用し,実際に電極材料用途の窒素含有炭素に適用した。また,標準試料を用いないで全電子収量軟X線吸収分光法を定量分析に用いる場合には,あらかじめ組成間の電子収量比を明らかにしておくことが必要であることを提案した。今後,この新しい定量技術を確立するための基盤実験が必要である。ニュースバルにおける分析環境の立ち上げについては,刻線密度1800mm^<-1>の回折格子をビームラインに導入し,分光特性を評価した。その結果,BKOK領域で分析に十分な光強度と分解能が得られることを確認した。以上より,適切な標準試料を用いた放射光軟X線分光測定による炭素材料の酸化状態・定量同時分析技術を開発し,本法をニュースバルで実現できる見通しを明らかにした。
自閉症の発症と予後に寄与する心理社会的要因に関する研究

研究目的:本研究は、自閉症およびその周辺の発達障害の発症および予後に寄与する心理社会的要因、特に生活ストレスと発達障害の関連を明らかにすることを目的として行われた。研究実施計画:自閉症および発達障害の長期予後に関しては知的障害との関連で議論されてきたが、本研究においては、長期予後を自閉症児・者が日常生活の中で経験する生活ストレス(ライフイベント)によって影響されるという仮説の検証を目指した。研究の実施にあたり、(1)自閉症の予後判定のための尺度(特にQOLに着目した尺度)(2)発達障害の早期スクリーニングのみでなくその周辺に発生する子どもの問題行動をひろいあげるための尺度(3)および発達障害児・者とその家族が経験する日常生活でのストレス(ライフイベント)を測定するための尺度を開発することが第1のステップであり、次にそれらの尺度を用いたパイロット研究、さらに大規模集団によるコホート研究を行うことを計画した。本研究で得られたプロダクトは以下である。研究結果概要:1.発達障害児・者の予後判定にもちいる評価尺度は信頼性妥当性が認められた。発達障害児者の予後研究においては、単に神経学的あるいは知的機能などの認知的側面だけではなく発達障害児・者およびその家族のQOLをその評価の中心におく必要がある。2.ライフストレスは家族機能に影響をおよぼし、家族機能は間接的に発達障害児者のQOLのみならず認知的予後にも影響を与える可能性が示唆された。発症要因としてのライフストレスやストレスが予後に影響を与えるメカニズムについては今後の検討が必要である。自閉症(自閉性障害)の発症および予後に関与する心理社会的要因を抽出するための作業を行った。平成16年度は研究初年度であるため、研究のための基盤整備を行った。ひとつは、本研究に使用するため、さらには自閉症以外の発達障害一般にも使用可能な予後調査のための質問紙を作成することである。自閉症の予後は社会的不適応や知的機能によって評価されることが多いが、それらが実際の自閉症の子どもあるいはその養育者の本当の意味での予後を表現しているとは言いがたい。そこで本研究で用いる予後調査のための質問紙は、自閉症児およびその養育者のquality of life(QOL)に注目した。また、自閉症児の現在症としての問題行動の有無、日常生活動作の自立度、学習や学校場面での行動上の問題についてもあわせて評価できる内容のものを作成した。作成の途上にあっては、日本小児心身医学会で行っている学術研究の方法論を参考にした。作成した質問紙を用いて、健常児(就学前の児)の養育者99人を対象に調査を行った。その結果、就学前の児童の子どもにみられる問題行動の有無や日常生活動作の自立度、および養育者の感じるQOLを評価できることが明らかになった。質問紙の信頼性として、問題行動のパートではCronbachのα係数は0.8と良好であった。質問紙の因子分析を行い、健常児にみられる問題行動は、不注意・多動・社会的コミュニケーション・病的行動の大きく4つの因子をもつことが明らかになった。さらにそれぞれの因子得点と養育者のQOL感覚の相関をみると、多動および社会的コミュニケーションの尺度得点とQOL感覚の低さに相関があることが明らかになった(r=0.56)。次年度は、対象を発達障害児(自閉症、広汎性発達障害、注意欠陥多動性障害など)に拡大し、健常児との比較を行う。また、心理社会的要因の調査を行うため、日常生活でのストレス(ライフストレス)評価尺度および日常のいらだちごと尺度を児童本人に記録可能なものを作成し信頼性、妥当性の検討を行う。また司法領域でケアを受けている発達障害児の実態調査のための準備を開始する。平成17年度は、前年度に行った調査をもとに、新たに「発達障害アウトカム包括的評価尺度」を開発した。

これは、自閉症を含む発達障害のみならず、注意欠陥多動性障害や、行為障害、不安障害、強迫性障害などの子どもにもみられる精神疾患にみられる行動面、精神症状の評価と、社会的適応レベル、認知機能、および子どもと親のQOLまで含めた文字通り包括的な評価尺度である。この評価尺度を、まず健常児を対象に使用し、尺度の信頼性係数や因子構造および項目分析などを通じ標準化の作業をおこなった。尺度の信頼性係数は全体では0.6程度と低値であるが、これは包括的尺度であるためにやむを得ない問題であり、各下位尺度については0.80.9と良好な信頼性係数を呈した。健常児データの調査結果は、平成17年6月第95回日本小児精神神経学会(東京)にて口演した。また、実際に臨床例への応用をこころみ、自閉症児50例を対象として本評価法を用いて行った。その結果、自閉症に特徴的な症状は年齢が高くなっても同様に認められるのに対し、多動や衝動性といった行動面の問題は年齢が上昇するにつれて頻度は減少していく傾向がみられた。また年齢とともに増加する症状は、不安関連症状であり、不安関連症状はまた養育者が感じるQOLと関連しているという結果が明らかになった。これについては第23回日本小児心身医学会(大分)で口演した。さらに、対象を里親養育をうけている被虐待児に拡大して調査をおこなった。専門里親がケアしている里子には一般より高頻度に行動面の問題が出現していることがわかった。これは第96回日本小児精神神経学会(名古屋)で報告した。平成18年度はこれらの結果をふまえ、対象をより増やすこと、また16年度調査で開発したライフイベント(日常生活上のストレスになるできごと)調査票と組み合わせることにより、自閉症を含む発達障害児の予後に寄与する生活ストレスを抽出するための調査研究を行う予定である。作年度に引き続き、自閉症を含む広汎性発達障害の症状評価(予後評価)を行うための質問紙形式の評価表を作成し、信頼性妥当性について検討を行った。発達障害にみられる行動特微は、健常児にもある一定の率で認められることがあきらかになり、あらためて発達障害の概念やその診断基準について、今後さらに吟味が必要であることがわかった。発達障害児とそうでない子どもをもつ家族の経験するストレス関連のライフイベントを調査するために、ライフイベント質問票を作成した。本質問票の信頼性、妥当性について、健常5歳児の保護者を対象とした調査を行った。家族機能をライフイベント数の影響をうけるアウトカムとして調査したところ、ストレスとなるライフイベントを多く経験した家族は、その機能が低下する傾向がみとめられた。今後、ストレスとなるライフイベントが自閉症やその他の発達障害の発症、および予後にどのように寄与するのか、発達障害の症候をアウトカムとし、ライフイベントその他を曝露因子と定めた調査研究を吹年度におこなう。それによって、発達障害児のケアのありかた、特に医療機関や療育機関の枠を越えた地域での支援のありかたについて提言をまとめる予定である。昨日度に引き続き,発達障害児とその家族が日常生活の中で経験するライフストレスを抽出する目的でライフイベント質問票を今年度新たに作成し,その信頼性妥当性の検討を行った。