hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水の特性を活用する新たな有機化学の創造－人工酵素を志向した高機能触媒の開発－

水中で金属錯体を安定化させるには多座配位の活用がエントロピー的に有利であるものの、金属中心への電子供与はLewis酸性の低下にも繋がりかねない。そこで平面的な多座配位によって中心金属のd軌道、特にdz2軌道を制御する事が水存在下での不斉反応の鍵となると考え、xy方向での混成に加えdz2軌道と配位子自身のs, pz軌道との混成、またLewis塩基の配位を通じたz軸方向のエネルギー準位安定化を期待した触媒系の開発に引き続き邁進した。Jahn-Teller効果によって不安定化されているdz2軌道を活用すべく、銅(II)を基調とする触媒系による不斉ホウ素共役付加反応を拡張した。従来報告されてきた銅(I)触媒では厳密な無水条件及び強塩基の添加が必須、基質適用範囲は使用する不斉配位子の構造に強く依存していたのに対し、開発した触媒系は強塩基が不要で、驚くべき触媒活性を示しTOFの最高値は43200 h-1を記録した。C-エノラートを経るとされる銅(I)に対して銅(II)ではO-エノラート中間体が想定される為、これまでになく幅広い基質に対して高選択性を与える事にも繋がった。更に水中では加水分解を容易に起こしてしまう不飽和イミンに対してもその特徴を遺憾なく発揮し、ほぼ完璧な立体選択性(>99% ee)が得られた。また、酵素の構造的巧緻さを模倣した人工設計による新規キラル触媒の開発を目指した。構造設計に基づく特徴は、1水中で機能、2Lewis酸及びBronsted酸の三次元的配置による基質の同時活性化、3疎水性部位導入による効率的不斉反応場の形成、4Bronsted塩基の適所配置に基づくエノラートの効率的発生及びプロトンの効率的運搬である。活性官能基の三次元的な適所配置の結果、水中に分散する分子量800程度の人工設計分子に協同的触媒活性を付与する事に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。そこで平面的な多座配位によって中心金属のd軌道、特にd_z2軌道を制御する事が水存在下での不斉反応の鍵となると考えた。xy方向での混成に加えd_z2軌道と配位子自身のs, p_z軌道との混成、また添加物の配位を通じたz軸方向のエネルギー準位安定化を期待した結果、ビピリジン配住子とLewis酸、添加物から構成される三種類の触媒系を開発し、これまでになく幅広い基質に対し触媒的不斉向山アルドール反応を進行させる事に成功した。三種触媒系の相互補完により、高活性、隣接不斉点の高度制御という利点を活かしつつ、基質一般性に乏しい欠点をも克服する事が可能となった。従来法に多く見受けられる極低温や厳密な無水条件を必要としない事からも、多面的な応用が期待される。従来の不斉ホウ素付加反応で報告されている銅(I)触媒では厳密な無水条件及び強塩基の添加が必須、基質適用範囲は使用する不斉配位子の構造に強く依存していた。開発した触媒系は水酸化銅(II)が効果的、強塩基は不要、これまでになく幅広い基質に対して高収率、高選択性を与えた初めての例でTOFの最高値は43200 h^<-1>を記録した。C-エノラートを経るとされるCu(I)に対してCu(II)ではO-エノラート中間体を経由する事、またJahn-Teller効果によって不安定化されているd_z2軌道の活用が発見の鍵と考えられる。環状ジェノンに対しては均一・不均一2種類の触媒系を使い分ける事により1,4-付加と1,6-付加の選択性がスイッチする。驚くべきことにCu (O)も有効である事が見出され、結果としてCu (O), Cu(I), Cu(II)各々が本不斉反応を触媒しながらも異なる触媒作用を示す極めて興味深い知見に繋がった。

更に水中では加水分解を容易に起こしてしまう不飽和イミンに対してもその特徴を遺憾なく発揮し、ほぼ完璧な立体選択性(>99% ee)が得られた。また、酵素の構造的巧緻さを模倣した人工設計による新規キラル触媒の開発を目指した。構造設計に基づく特徴は、1水中で機能、2Lewis酸及びBronsted酸の三次元的配置による基質の同時活性化、3疎水性部位導入による効率的不斉反応場の形成、4Bronsted塩基の適所配置に基づくエノラートの効率的発生及びプロトンの効率的運搬である。活性官能基の三次元的な適所配置の結果、水中に分散する分子量800程度の人工設計分子に協同的触媒活性を付与する事に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。水中で時折発現する特異的な反応性や選択性の制御を実現し、水を積極的に活用する反応開発へと繋げるには、少なくとも知見の飛躍的な拡張が前提で、且つこれら知見を基にした革新的な理論構築が必要だった。研究の進捗に伴って得られた様々な知見を活用する事により水を触媒サイクル内に効果的に組み込む反応及び触媒設計へと発展し、有機溶媒中で涵養・体系化されてきた従来の有機化学では説明できない反応性や選択性を実現する等、人類が営々と築き上げてきた従来の有機化学とは一線を画す、新たなる有機化学の黎明を切り拓く事に大いに寄与できたと自負している。これまで水系溶媒中での反応開発研究を通じて培った知見を活用し、水を積極的に活用した反応開発を更に推進する。例えば、水による分解反応との競合の問題から混合溶媒系の使用が必須である反応系に於いてはLewis酸と界面活性剤とを組み合わせたLewis酸界面活性剤一体型触媒(LASC)を活用するなどして基質の安定性を高めると同時に、ミセル特有の加速効果を反応性に繋げる工夫を行う。より水中での安定性が低い基質に対しては、界面活性剤部位の構造設計を通じて、これまでにない反応性や選択性を生み出す事を目指す。また水中への触媒の分散性と金属上の電子軌道活性化を両立すべく、炭素材料等の活用も期待される。同時に、界面活性剤機能を不斉配位子側に組み込むことで酵素に倣った機能集約効果を実現できるよう検討を行う。
自治体による再生可能エネルギー事業の社会影響の情報開示 - インパクト報告モデル

研究はおおむね順調に進み、おおむね良好な成果を収めることができた。具体的内容として3本の論文を公表できた。まず、論文「社会影響の測定と報告のフレームワークの現状と課題」を7月に公表できた。この研究は、社会影響の概念を巡る議論を整理し、社会影響の測定や報告に関する議論を吟味している。その上で、世界で開発されてきている社会影響の測定や報告のための様々なフレームワークを整理し、その可能性と今後の課題を検討しており、国際的視野に立った文献研究といえる。次に、「パブリックセクターの持続可能性報告の可能性と課題」を8月に公表できた。この研究は、パブリックセクターによる持続可能性報告についての国際的な議論を吟味した文献研究である。パブリックセクターの場合の持続可能性報告では、パブリックセクターの役割の特質を考慮しつつ、管理者の制度的な、政治的な正当性の確保や、内部の業務効率の向上のためではなく、むしろ真に持続可能性への貢献やステークホルダーへの適切な説明責任に焦点を当てて、持続可能性報告を行うことが重要な課題であることを明らかにしている。さらに、「英国のパブリックセクターの持続可能性報告指針とその含意」を11月に公表できた。これは英国の所定のパブリックセクターは年次報告ベースで持続可能性情報を報告することが求められており、そのための特別な指針が毎年公表されていることを紹介しつつ、その指針の内容を吟味し、この指針が影響や将来への役立ちをもたらす可能性があるという含意を検討した研究である。これらの研究の意義として、社会影響の測定報告の可能性と、パブリックセクターの持続可能性報告の意義や可能性を明らかにしている点である。これらの研究の重要性として、この分野の研究が知る限り国内ではほとんどない中で貴重な示唆を提供している点といえる。現在まで,本研究課題に関連した内容の論文を複数公表できているため。また、地方自治体が主体的に関わる再生可能エネルギー事業を事例として研究し、論文に取り纏めており、近時、公表予定であるため。地方自治体が主体的に関わる再生可能エネルギー事業の情報開示に引き続き焦点を当てて研究していく。今後、本研究課題の解明のために協力をしてくれる研究者の力を借りつつ、地方自治体の再生可能エネルギー事業に関する住民の選好について調査分析していく。現在計画中の実証研究のための費用を計画的に繰り越したため。
fMRIを用いた読影時の脳活動の検討

2018年度は放射線科診断医の読影時の脳活動をfunctional MRI(以下fMRI)で記録した。近年、CTやMRI等の画像機器の技術的進歩は著しく、空間分解能・時間分解能の向上により患者一人当たりの画像データは飛躍的に増加した。一方では、我が国の放射線診断専門医の数は米国のわずか1/4であり、すべての画像について診断報告書を臨床科に提供できていない施設が多い。さらに、臨床の現場では、検査数の増加に加え、検査依頼医から放射線診断専門医に対して迅速な読影を求められることがしばしばあり、一件当たりの読影に費やす時間は短縮している。このような状況は放射線診断専門医の過重な労働負荷を招来しており、それに起因する読影時の病変の見逃しや誤診が、現在、問題化している。申請者は、このような背景から、放射線診断医の画像の読影方法の見直しや読影環境の調整が喫緊の課題であると考えた。fMRIはMRIを利用して脳活動に関連する血流動態の変化を検出する手法の一つである。fMRIを用いて非侵襲的に脳活動の亢進部位や低下部位を視覚化することができる。fMRIは、画像の読影時の脳活動にも応用可能と考えられるが、放射線診断医の読影時の脳活動に関するfMRIの報告は過去に全く無く、読影時の疲労に伴う脳活動の変化も全く解明されていない。本研究の目的は、放射線診断医の画像読影時の脳活動を解析して、見逃しや誤診を防止するための効率的な読影方法の開発や読影環境調整の基礎を築くことである。放射線科診断医13名の読影時の脳活動をfunctional MRIで記録した。得られたデータをSMPを用いて解析し、読影時の脳活動について検討する。研究代表者が育休中のため研究をしていない。平成30年4月15日に育休を終了し、4月16日から研究を再開する。研究代表者が育休中のため。平成30年4月16日に研究を再開する。平成30、31年度は主にデータ収集をし、平成32年度に統計処理を行う予定である。研究代表者の育休により研究が中断されたため。fMRI撮像の際に被験者に画像を見せるモニターを当院精神科から借用できたため、モニター代を使用しなかった。このため使用金額が予定よりも少なくなった。今後は学会出張、研究に関する機器等購入、英文校正等に使用する予定である。
水素代謝に関与する膜タンパク質複合体の構造化学的研究

原核生物における水素代謝は,水素分子の酸化によるエネルギーの獲得と酸化還元電位の調節に関与しており,細胞の恒常性を維持する上で基本的且つ重要な機構として知られている.次世代型エネルギーとして期待される水素を生物工学的に効率よく利用するためには,これらの代謝経路を原子レベルで解明することが不可欠である.本研究では,主にヒドロゲナーゼと電子伝達体の複合体について,立体構造および詳細な反応機構の解明に取り組んできた.今年度の第一の成果は,チトクロームb共役型[NiFe]ヒドロゲナーゼの触媒部位の結晶構造の決定である.水素酸化細菌より単離された本酵素は,水素をエネルギー源として用いるのに必須であり,高い酸素耐性を持つという特徴がある.これまでに唯一結晶構造が報告されている硫酸還元菌由来の[NiFe]ヒドロゲナーゼは可溶性のチトクロームcを電子受容体とし,ヘテロ2量体を機能単位とするが,今回構造を決定した水素酸化細菌由来ヒドロゲナーゼはヘテロ2量体の2量体という会合状態をとっていた.また,チトクロームbとの3者複合体は溶液中ではヘテロ3量体の2量体として存在している事が明らかとなり,得られた結晶構造は溶液中での会合状態を反映していることが示唆された.この2量体化によって活性部位への気体分子の進入がより制限されている様子が明らかになり,本酵素の高い酸素耐性と熱安定性を議論する上での基盤となった.また,精製酵素のEPRスペクトルは活性中心のニッケルの酸化状態は酸化型,還元型ともに3価であり,COの結合ではスペクトルの形状が大きく変化しないことを示したが,結晶構造解析もこれと矛盾しない結果となった.その他にも,6Cys-[4Fe3S]クラスターなどこれまでに例の無い興味深い構造的特徴が見られた.原核生物における水素代謝は,水素分子の酸化によるエネルギー獲得と酸化還元電位の調節に関与しており,細胞の恒常性を維持する上で基本的且つ重要な機構として知られている.本研究では,水素代謝において中心的な役割を担うヒドロゲナーゼ及び電子運搬体複合体の試料調製法の確立を行い,機能・構造解析による詳細な反応機構の解明を目指す.膜表在型のヒドロゲナーゼは,可溶性部分単体での結晶構造が明らかになっており,その反応機構の解明は急速に進展しているところであるが,膜に結合した状態で,或いは,電子伝達体との複合体としての立体構造は知られていない.一般的に電子伝達体との複合体は不安定なものが多いが,近年,比較的強い相互作用を示す種のものも見つかってきており,これを標的として精製条件の確立,結晶化を進めている.高純度な試料が比較的大量に得られるようになり,結晶化条件の検索を進めている.また,硫酸還元菌においては,ペリプラズム領域での水素の分解によって得られた電子は,電子運搬複合体を通して細胞内に輸送されるが,この電子運搬複合体について単離・精製を試みたところ,比較的高純度の試料が得られ,可視紫外吸収測定等により,チトクロムb, cを含む5つのサブユニットからなる膜タンパク質複合体であることが分かった.さらに,水素酸化によって得られた電子を亜硫酸に渡す役割を担っている異化型亜硫酸還元酵素の結晶構造を1.9A分解能で決定した.本酵素は総分子量約200,000のα_2β_2γ_2のヘテロ6量体として存在し, γサブユニットの役割がこれまでによく分かっていなかったが,今回の構造解析によりγサブユニットと触媒部位との結合様式が解明され,機能解明に向けて重要な知見が得られた.原核生物における水素代謝は,水素分子の酸化によるエネルギーの獲得と酸化還元電位の調節に関与しており,細胞の恒常性を維持する上で基本的且つ重要な機構として知られている.次世代型エネルギーとして期待される水素を生物工学的に効率よく利用するためには,これらの代謝経路を原子レベルで解明することが不可欠である.本研究では,主にヒドロゲナーゼと電子伝達体の複合体について,立体構造および詳細な反応機構の解明に取り組んできた.今年度の第一の成果は,チトクロームb共役型[NiFe]ヒドロゲナーゼの触媒部位の結晶構造の決定である.水素酸化細菌より単離された本酵素は,水素をエネルギー源として用いるのに必須であり,高い酸素耐性を持つという特徴がある.これまでに唯一結晶構造が報告されている硫酸還元菌由来の[NiFe]ヒドロゲナーゼは可溶性のチトクロームcを電子受容体とし,ヘテロ2量体を機能単位とするが,今回構造を決定した水素酸化細菌由来ヒドロゲナーゼはヘテロ2量体の2量体という会合状態をとっていた.また,チトクロームbとの3者複合体は溶液中ではヘテロ3量体の2量体として存在している事が明らかとなり,得られた結晶構造は溶液中での会合状態を反映していることが示唆された.この2量体化によって活性部位への気体分子の進入がより制限されている様子が明らかになり,本酵素の高い酸素耐性と熱安定性を議論する上での基盤となった.また,精製酵素のEPRスペクトルは活性中心のニッケルの酸化状態は酸化型,還元型ともに3価であり,COの結合ではスペクトルの形状が大きく変化しないことを示したが,結晶構造解析もこれと矛盾しない結果となった.その他にも,6Cys-[4Fe3S]クラスターなどこれまでに例の無い興味深い構造的特徴が見られた.
臨床応用を指向したウイルスを直接検出する高感度アツセイシステムの構築

アデノウイルス3、4、8、19、37型を感染させたHela細胞をBALB/cマウスに免疫し、常法に従って細胞融合してハイブリドーマ11クローンを樹立した。これらのハイブリドーマの産生するモノクロナール抗体は全てのアデノウイルスの血清型と反応するものと37型とのみ反応するものがあった。37型とのみ反応するモノクロナール抗体はウイルス中和能を持っていたが、全ての型と反応する抗体には中和能は無かった。得られたモノクロナール抗体の1対づつ選んでサンドイッチ法でウイルス検出能を比較した。この組合せの中からC14とC27が最も検出能が高いことがわかった。C27をアルカリホスファターゼと結合し化学発光によりウイルスに結合した抗体量を定量するシステムを構築した。このシステムは既存のアッセイ系よりもおおよそ100倍程感度がよく、ウイルス型によっては1000倍の感度を示した。アデノウイルスを最初のターゲットとしてモノクロナール抗体の作製を試みた。抗原としてアデノウイルス37型を用い、これをHella細胞に感染させた。ウイルスを熱処理により不活化した後、BALB/cマウスにフロインド・コンプリ-トアジュバンドのエマルジョンとして免疫した。血清中のウイルスに対する抗体の力価は、感染細胞に対する抗血清の反応と非感染細胞に対する反応性の差から判定した。免疫マウスより常法に従い脾臓を摘出して細胞浮遊液を調製して、Ag8.653株およびNS-1株を親株として細胞融合を行った。現在、37型と反応する3つのクローンが得られたのでその反応性を検討している。一方、ウイルスを効率良く検出するためには、感染細胞に発現しているウイルス抗原だけでなく遊離のウイルスとも反応する抗体でなければならない。得られたモノクロナール抗体が遊離のウイルスとの反応性を保持しているかどうかを、ウイルスを精製して検討したところ、反応性が認められた。しかしながら、本年度の研究で得られたモノクロナール抗体は、反応性がまだ充分高いものではなく、今後更に高い結合力をもつ抗体作製を必要としている。本年度はアデノウイルスの多くの血清型と反応するモノクロナール抗体の作製とウイルス検出系の構築を行った。BALB/cマウスをアデノウイルス3、4、8、19、37型を感染させたHela細胞で免疫し、細胞融合を行い、いずれかの型と反応するモノクロナール抗体を産生ハイブリドーマを選択した。得られた11クローン大部分(9クローン)は全ての型と交差反応を示し、2つが型特異的な反応性を示した。ことから、大部分の抗体は、血清型に共通するエピトープを認識すると考えられた。また、いずれのモノクロナール抗体もウイルス中和能は有しなかった。これらのモノクロナール抗体をビオチン化して、種々の組み合わせで酵素抗体法によるELISAサンドイッチ法で従来の検出系と同等以上の検出能を持つことが解った。この中から、ウイルスに特に高いアフィニティをもつ抗体を4つ選び、これらを産生するハイブリドーマをマウス腹空に投与して腹水から大量精製した。次に、精製抗体を用いてウイルス検出用重合抗体の作製条件の検討を行った。迅速な検出のために、酵素標識抗体法でなく、色素標識抗体法を用いることとし、抗体の重合度と色素の導入度、および高感度検出のための色素等を検討中である。昨年度までに、アデノウイルスの種々の血清型を混合して免疫することにより、全での血清型アデノウイルスと交差反応するモノクロナール抗体を産生するハイブリドーマを得た。これらのモノクロナール抗体が認識するエピトープを決め、ELISAのサンドイッチ法でのウイルス検出に最も良い組合せのモノクロナール抗体を選んだ。これらの抗体を用いたEUSAで、幾つかの臨床検体を調べ、その結果を市販の検査キットと比較したが、感度および精度ともに優れていた。次に、これらの抗体および蛍光色素(ローダミン)をデキストランにカップリングし、ウイルスを凝集させて検出するシステムの構築の実験を始めたが、幾つかの問題点が浮き彫りになった。1つは、デキストラン/抗体/ローダミン重合体の非特異的吸着である。ウイルスを凝集させた後これを捕集する必要があるが、種々の素材の膜を試みたが、非特異的吸着が大なため、ローダミンの結合量を減少させるか、別の色素を検討することが必要となった。もう1つの問題点は,検査試料中のウイルス粒子の断片化である。このアッセイシステムはアデノウイルス粒子がおおよそ50nmの粒子であり、これを高凝集活性をもつ重合抗体で凝集させて検出することを基本としていた。

しかしながら、試料中の断片は凝集反応を阻害するために、別の検出方法を検討する必要が生じた。現在ラテックスを用いた検出およびローダミン以外の色素使用を検討している。
ウィリアムズ症候群児のコミュニケーション特性及び社会性に関する研究

本年度実施した主な内容は、1.ウィリアムズ症候群(WS)児のコミュニケーション特性に関する論文の執筆及び投稿2.WS患者のコミュニケーション能力及び言語能力に関する研究データの取得及び分析3.1.2.の成果の学会発表及び海外の研究室での研究発表であった。1.では、WS児が相手の注意に合わせて会話する傾向が健常児とは異なること、そのことが彼らのコミュニケーションの問題と関わっている可能性を指摘した論文が採択され、Research in Developmental Disabilities誌に刊行された。加えて、WS児は会話の全体量としては健常児とは変わらないが、相手の誤解を修正して意思疎通を図ることが困難である可能性を指摘した論文を投稿し、その修正を行った。この論文は、新年度ではあるが、2010年4月3日に、Journal of Neurolinguistics誌に論文が受諾され、採録が決定した。2.では、WS児が質問に対して適切に答えることが出来るか検討することをテーマとした研究、及び、WS児・者の文法理解能力の中で特に困難を示す領域があるかどうか検討することをテーマとした研究において、2008年度から引き続きデータを取得した。3.では、研究成果を、第14回ヨーロッパ発達心理学会にてポスター発表、日米脳研究ワークショップにてポスター発表、ロンドン大学のKarmiloff-Smith博士の研究室を訪問し今までの研究のまとめを研究会で口頭発表した。研究成果としては、一連の研究によりWS児が人と積極的に関わろうとしつつも、話題を共有しようという能力または動機に困難を抱えるという障害背景を理論化できた点が最も意義として大きいと考える。今後も、この理論が正しいかどうかを広く伝え研究し、検証していく必要がある。ウィリアムズ症候群(WS)患者に対するコミュニケーションに関する研究では、従来語彙や文法などの言語の構造的側面についてよく研究がなされてきた。それらの研究では、言語の構造的側面という領域では、WS患者はそれほど問題を示さないという報告がされてきた。そこで、私は、語彙や文法などの言語の構造的側面ではなく、WS児がいかに言語を使用して相手とうまく意思疎通できるかという言語の語用論(機能)的側面について検討し、その研究成果の整理及び発表を今年度行った。具体的には、国際及び国内学会での発表、学会誌への投稿論文の準備という形で行った。さらに、今年度は、新たな研究の準備及び実施を行った。1点目は、引き続き、WS児のコミュニケーション能力を機能的に分析するための課題の検討を行った。2点目は、コミュニケーションと関わる社会性について、特にWS児の他者理解について分析する課題の検討を行った。他者理解を分析する課題には、健常児を対象にしたMeltzoff(1995)の意図理解課題、Wellman & Liu(2004)の心の理論スケールを使用した。今まで、WS児の研究では、他者理解を分析する最も典型的な課題である誤信念課題において、彼らの他者理解の能力が検討された。しかし、他者理解の発達では、他者の誤信念理解に至るまで、いくつかの段階を経て発達するとされている。それらの段階が検査項目として含まれている意図理解課題、心の理論スケールを用いることで、WS児が他者理解に問題を抱えるかどうかの知見の再検討、また問題を抱える場合どの段階で特に問題を抱えるのかを明らかにすることができると考える。上記2実験は、現在、WS児・健常児双方を対象にデータを取得中である。本年度実施した主な内容は、1.ウィリアムズ症候群(WS)児のコミュニケーション能力に関する論文の投稿2.WS児のコミュニケーション能力・言語能力・他者理解能力に関する研究のデータ取得及び分析3.1.2.の研究を含む研究成果の学会発表であった。1.では、WS児が健常児よりも、相手に誤解された時にそれを修正して意思疎通を図ることが困難であるということを示唆する結果を論文にまとめ、国際学術雑誌に投稿し、現在審査中である。2.では、WS児が質問に対して適切に答えることが出来るか検討することをテーマとした研究(研究1)、WS児の文法理解能力の中で特に困難を示す領域があるかどうか検討することをテーマとした研究(研究2)、WS児は他者理解の発達に困難を抱えるかどうか検討することをテーマとした研究(研究3)のデータの取得及び分析を行った。3.では、上記研究1を日本心理学会にて発表し、研究2・3を日本発達心理学会にて発表した。加えて、今まで行ったWS児のコミュニケーション能力の研究について、the 12th International Professional Conference on Williams Syndrome及び日本発達心理学会にて発表した。その他では、研究・論文執筆・発表を通して、WS児のコミュニケーション特性についての理論の構築が進んだことが成果として挙げられる。研究の独自性の観点からは、WSに関する研究では、語彙や文法などの言語の構造的側面についての研究は多数あるが、相手と意思疎通を図るために必要である言語の語用論的側面についての研究が世界的に見てもあまり進んでおらず、かつ、WS患者はその能力に障害を持つことが想定されるが、そのようなWS患者の語用論に関する研究が実施でき、またそれをある程度まとめることが出来たことも成果として挙げられる。

1.では、WS児が相手の注意に合わせて会話する傾向が健常児とは異なること、そのことが彼らのコミュニケーションの問題と関わっている可能性を指摘した論文が採択され、Research in Developmental Disabilities誌に刊行された。加えて、WS児は会話の全体量としては健常児とは変わらないが、相手の誤解を修正して意思疎通を図ることが困難である可能性を指摘した論文を投稿し、その修正を行った。この論文は、新年度ではあるが、2010年4月3日に、Journal of Neurolinguistics誌に論文が受諾され、採録が決定した。2.では、WS児が質問に対して適切に答えることが出来るか検討することをテーマとした研究、及び、WS児・者の文法理解能力の中で特に困難を示す領域があるかどうか検討することをテーマとした研究において、2008年度から引き続きデータを取得した。3.では、研究成果を、第14回ヨーロッパ発達心理学会にてポスター発表、日米脳研究ワークショップにてポスター発表、ロンドン大学のKarmiloff-Smith博士の研究室を訪問し今までの研究のまとめを研究会で口頭発表した。研究成果としては、一連の研究によりWS児が人と積極的に関わろうとしつつも、話題を共有しようという能力または動機に困難を抱えるという障害背景を理論化できた点が最も意義として大きいと考える。今後も、この理論が正しいかどうかを広く伝え研究し、検証していく必要がある。
自閉症児の母親が自分の子どもの障害を受容する過程を語った生活物語の分析

障害児の母親が子どもの障害を受容することは、母子双方にとって重要なことである。本研究は母親が障害を受容するまでの思いの変化の過程を明らかにし、その変化をもたらした要因を同定することを目的として、自閉症児である我が子の育児を肯定的にとらえた母親2名に面接し各々の育児に関する思いの変遷に関して生活物語を語っていただき、分析考察したものである。物語は、子どもが何かおかしいと母親が思ってから、育児を肯定的に捉えるまでの期間を対象とした。対象2:母親は、小学校に我が子を入学させた後「この子の親で悪くない」と思うようになった。経過は、(1)母親の不安、(2)子どもの成長と母親の喜び、(3)子どもの退行と母親の無力感、(4)子どもの安定と母親の受容と、子どもの状態を基に時々の思いを重ねていた。母親に自閉症児の母親で悪くないと思わせたものは、最終的な子どもの安定、地域の受け入れ、自己成長の実感であった。母親は、将来のいろいろな可能性を考えて控えめな表現「悪くない」をあえて用いていた。療育者としての日々の関わりが母親の自己成長感に貢献していること、療育者の長期的視点に基づいた対応が重要であることが示唆された。障害児の母親が子どもの障害を受容することは,母子双方に非常に重要なことである.本研究は,母親が障害受容したことで示す具体的変化,その変化をもたらす要因を同定することを目的として,母親への面接内容を分析考察した.対象:障害児A;現在小学校4年生.2歳8カ月で自閉傾向のため精神薄弱児通園施設に入園.当時主徴候は,視線回避・状況判断困難・遅延性反響言語・弄便で,日常生活動作は排泄・更衣が全介助,母親追いはなかった.3歳で排泄がほぼ自立,ねだる行動が芽生え,4歳で援助があれば園生活の流れに沿え,5歳で少し話し始め,6歳で単語表出での意志疎通が主となり,子ども同志の関係が芽生えた.母親;次女A出産時27歳.夫,娘2人の4人暮し.夫は子育てに協力的.A入園時病弱な印象.結果と考察:Aの問題点に対し初め否定的,拒否的であった母親の障害受容は,1.「(通園後約1年目)Aの障害を厄介者でなくAのかけがえのない一部とみるようになった.」と2.「(修園前頃)我が子を自分で選べるとしても今のままのAを選ぶ」という発言に表現されていた.1.に至るまでに母親は,(1)雑誌の育児手記がきっかけで,1歳6ヶ月健診時能動的に相談する,(2)通園バスで母親同志の雑談を聞き,障害児の母親は自分と同じ普通の女性であると気付く,(3)園の保育で他の障害をもった児と交流し,障害に関係ない子どものかわいさに気付く,という人生の転機を経ていた.(2)と(3)での母親の変化は,Wright(1986)の4つの価値転換(身体障害対象の理論)の中の波及効果の抑制と資産的価値への転換である.この価値の転換が母親の障害受容を直接支える基盤であると思われる.(1)で示された母親の能動性が基本要因とも考えうる.2.を母親にもたらした要因は,有能感であった.その有能感は,母子通園生活後半,園に対する母親の自己認識が被指導者から共に育児を考える存在へと変化したこと,施設終了後の進路を模索して母親が能動的に地域に働きかけたこと,及び結果の肯定的受容を通して獲得されていた.受容初期の母親にとっての施設という場の重要性,受容後期の母親にとっての能動的行動と成功感を通して得た有能感の重要性が示唆された.障害児の母親が子どもの障害を受容することは、母子双方にとって重要なことである。
PV陽性GABA細胞－グリアtripartite synapse細胞外糖鎖の役割

1.PV陽性GABA細胞と細胞外糖鎖が選択的に脱落したモデルの行動解析:GAD67ヘテロ欠損胎仔の母体に拘束ストレスをかけると、生後にPV陽性GABA細胞とperineuronal nets(PNN)が内側前頭皮質で減少した。生後8週齢雄での行動評価では、衝動性と注意機能に有意は無く、場所学習と逆転学習、作業記憶にも有意差は無かったが、胎生ストレス群で場所学習記憶の保持が低下していた。2.PV陽性GABA細胞選択的脱落モデルの細胞外糖鎖の種類と局在の解析:上記モデルの脳切片を作製し、抗PV抗体、biotinylated Wisteria floribunda agglutinin (WFA)(PV細胞の一部のPNNを認識)と抗アグリカン抗体(PNN全般を認識)を用い、PV陽性/陰性細胞各々のPNNを解析したところ、PV陽性細胞の脱落に伴い有意にWFAとアグリカンが減少したが、脱落のないPV陰性細胞では両者とも変化なかった。また、WFAやアグリカンの染色強度も解析したが変化なく、PNNの減少は糖鎖形成の障害ではなく、PV陽性細胞の脱落による基質の減少に起因すると結論した。3.細胞外糖鎖脱落したモデルの電気生理学的解析:マウス脳スライスを人工脳脊髄液中で生保持し、chondroitinase ABC (0.1 unit/mL)で1時間還流してPNNを除去することに成功した。これで今後PV-GFP共発現マウスでPV陽性GABA細胞やシナプスの電気生理学的解析を行えるようになった。4.PV陽性GABA細胞と細胞外糖鎖が選択的に脱落したモデルの網羅的DNAメチル化解析:1.のモデル脳組織の網羅的DNAメチル化解析をRRBS法で行った。多くの遺伝子のメチル化異常があったが、GABA細胞の発生・移動と糖鎖との関連から、Dlx2, Fktn, Ephb3, Otx2, Nkx6-2、Cdk5r2などと、その関連蛋白質の発現を胎仔脳で調べることとした。27年度が最終年度であるため、記入しない。2. PV陽性GABA細胞選択的に蛍光蛋白を発現するマウスの作製:PV-Cre transgenicマウスとレポーターマウスを交配し、PV陽性GABA細胞選択的にtdTomatoまたはEGFPを発現させる予定であったが、京都大学よりPV/myrGFP-LDLRct BAC transgenicマウスの譲渡を受けることができたので、PV陽性GABA細胞選択的にEGFPを発現する確率がより高い(90%以上)このマウスを使用することにした。3. PV陽性GABA細胞-アストロサイトtripartite synapse同定と細胞外糖鎖除去法確立:脳スライス標本を作製し、sulforhodamine 101(SR 101)で約20分間インキュベートすると、アストロサイトに選択的にSR 101が取り込まれた。これによりPV陽性GABA細胞(GFP)アストロサイト(SR101)のtripartite synapseを同定できるモデルの作成に成功した。スライスをchondroitinase ABCで1-2時間還流したのち固定して、PNNが除去されたことをWFA染色法で確認できた。これによりPNNが電気生理学特性に与える影響を解析するモデルの作成に成功した。当初計画ではPV-Creトランスジェニックマウスとレポーターマウスを交配し、PV陽性GABA細胞選択的に蛍光を発現するマウスを作製する予定であったが、PV陽性GABA細胞選択的に、しかもより高い確率で蛍光(GFP)を発現するマウスを入手することができた。

しかもこのPV/myrGFP-LDLRct BAC transgenicマウスはホモ接合体なので、繁殖が容易で、かつ他の蛍光を発現するマウスとの交配で、PV細胞と他の細胞(例えばアストロサイト)を同時に同定することも可能となるので、このマウスを使用することにした。予定の大部分を実行でき、上記以外は特に予定した計画の大きな変更もなく、残りの計画を今年度で達成する目途ができた。学会や論文としての公開も順調にできている。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.PV陽性GABA細胞と細胞外糖鎖が選択的に脱落したモデルの行動解析:GAD67ヘテロ欠損(GAD67+/GFP)胎仔の母体にストレスをかけると、生後にPV陽性GABA細胞とPNNが選択的に内側前頭皮質で減少する。このモデルの以下の行動解析を行う。認知機能評価:空間的参照記憶課題で場所学習機能を評価し、さらに報酬コーナーを変える逆転学習課題を行う。また、空間的作業記憶課題を与えて、空間認知における作業記憶障害の評価を行う。衝動性・注意機能評価:報酬に対してランダムに遅延時間が挿入され、反応時間の潜時で衝動性・注意機能を評価する。また、遅延価値割引課題でさらに詳しく衝動性を評価する。2.PV陽性GABA細胞選択的脱落モデルの細胞外糖鎖の種類と局在の解析:上記モデルの切片を作成し、抗PV抗体、WFA染色法(PV細胞の一部のPNNを認識)、抗アグリカン抗体(PNN全般を認識)を用い、PV陽性/陰性細胞各々のPNNの種類を解析し、細胞種によるPNN種の違いと脱落状態を解析する。3.細胞外糖鎖脱落したモデルの電気生理学的解析:PV陽性GABA細胞蛍光(GFP)マウス脳スライスをchondroitinase ABC (0.1 unit/mL)で1ー2時間還流してPNNを除去し、自発性GABA作動性シナプス後電流の頻度や振幅・decayなどを解析する。あるいは、1.のモデルの脳波を解析する。4.PV陽性GABA細胞と細胞外糖鎖が選択的に脱落したモデルの網羅的DNAメチル化解析:1.のモデルの脳組織を回収し、PBAT/RRBS法で、次世代シーケンサーを用いて網羅的DNAメチル化解析を行い糖鎖合成酵素の変化を解析する。
脳活性から検証するアロマ・フットケアが及ぼす身体的効果

アロマオイルを用いたフットケアの効果を可視化することにより明らかにした。まず、効果を可視化するために、フットケアを受けている人の脳内の血流の変化をNIRS(近赤外光分析法)装置により測定した。酸素化ヘモグロビン濃度の変化を解析し、マッサージのみとアロマオイルを用いたときの有意な差をt検定により明らかにした。また、男性より女性がアロマオイルマッサージの効果が大きいことを確認した。さらに、足の状態を観察し、その結果を可視化するためにタブレット端末を用いたアセスメントツールを開発した。アロマを用いたフットケアの効果を検証するために、NIRS(近赤外分光分析法)装置を使用し、脳内血流の変化を測定した。被験者は12名(男性6名、女性6名)、いずれも65歳以上の高齢者である。実験ではブロックデザインを用いて、マッサージとアロマを用いたマッサージを3分ずつ、2回行い、その間の脳内血流の酸素化ヘモグロビン、脱酸素化ヘモグロビン、トータルヘモグロビンを測定した。測定部位は前頭連合野と体性感覚野である。その実験データを分析した結果、T-検定では、マッサージとアロマを用いたマッサージでは明らかな有意差が確認された。また、男性と女性との差、前頭連合野と体性感覚野の間に有意な差を確認することができた。また、実験データを移動平均し、グラフで表現し、時系列の違いを検証した。その結果から、マッサージとアロマを用いたマッサージでは、測定部位、男女、左右の足により、酸素化ヘモグロビン濃度の変化に差異を確認できた。酸素化ヘモグロビン濃度が大きく変化したり、変化の大きさに差が生じたり、大きく異なる動きを示したり、全く同じような減少の傾向示す部位を確認した。実験の際には被験者にアロマの香りとマッサージについて、とても良いから良くないの5段階評価をしてもらった。これらの評価結果と実験データの分析の結果をどのように解釈するかを検討している。このようにアロマを用いたフットケアの効果を可視化することで、その有用性の根拠を明らかにすることで、フットケアの効果の理解が得られる。その結果はフットケアの実践者の自信に繋がり、その普及効果が期待できる。フットケアのアセスメントツールとしてのレーダーチャート作成支援システムはプロトタイプを作成し、フットケアの実践者による評価を行った。その結果、インタフェースを改良する点を指摘され、今後、インタフェースを中心に改良を行う。フットケアが糖尿病や加齢による足の病変に有効な医療手段として注目されている。本研究では、我々はNIRSによるフットケアでの人の脳の機能にアロマテラピーの効果がどのように影響するのかを実験により検証した。11人の被験者(男性=5名,女性=6名)がフットケアマッサージとアロマオイルマッサージを受けた。脳の2次元イメージでは、男性は酸素化ヘモグロビン濃度が増加し、女性は脱酸素化ヘモグロビン濃度が増加した。左足の方が右足のより酸素化ヘモグロビン濃度、脱酸素化ヘモグロビン濃度が共に変化が大きかった。我々はT検定により被験者の脳活動に基づく酸素化ヘモグロビン濃度の変化を分析した。T検定の結果は体性感覚連合野と前頭連合野の両方でマッサージとアロマオイルマッサージに有意な差を示した。マッサージとアロマオイルマッサージの両方で時間の経過とともに酸素化ヘモグロビン濃度が減少する傾向を示した。また、移動平均のグラフでは、前頭連合野において、酸素化ヘモグロビン濃度はマッサージとアロマオイルマッサージ間で有意な差の傾向を示した。一方、体性感覚連合野において、男子より女性の方が酸素化ヘモグロビン濃度の変化が大きい傾向を示した。さらに、アンケートからアロママッサージを用いたフットケアを受けているとき心地よくリラックスできたとの結果を得られた。これらの結果はアロマオイルマッサージがフットケアの有効なツールであることを示唆している。フットケアアセスメント支援ツールの開発はプロトタイプの作成が終了し、現在はフットケアを実施している4か所の訪問看護ステーションにて試用実験を行っている。年ごとに、被験者を増加するとともに、測定したデータを様々な角度から分析を行っている。また、フットケアアセスメント支援ツールの開発もプロタイプは完成した。本研究では、我々はフットケアでの人の脳の機能にアロマテラピーの効果がどのように影響するのかNIRS(近赤外分光法)を用いて脳内の血流の変化を測定実験し、検証した。その結果を国際会議にて発表した。今回の発表では、女性9名、男性6名の合計15名の被験者による実験の結果を分析し、以下のような結果を確認した。1アロマオイルを用いたマッサージはアロマオイルを用いないマッサージよりリラックス効果が大きい。2アロマオイルを用いたマッサージのリラックス効果は男性より女性の方が大きい。3アロマオイルを用いたマッサージのリラックス効果は右足より左足の方が大きい。また、本年度は、被験者を女性9名、男性11名の合計20名での計測実験を行い、そのデータを分析し、上述した同じ結果を得ることができた。これらの結果は、アロマオイルを用いたマッサージがフットケアの有効なツールであることを示唆している。さらに、フットケアアセスメント支援ツールの開発はプロトタイプの実践現場での第一段階の試用実験が終わり、その結果をフィードバックし、修正したバージョンを実践現場で第2段階の試用実験を行っている。

まず、効果を可視化するために、フットケアを受けている人の脳内の血流の変化をNIRS(近赤外光分析法)装置により測定した。酸素化ヘモグロビン濃度の変化を解析し、マッサージのみとアロマオイルを用いたときの有意な差をt検定により明らかにした。また、男性より女性がアロマオイルマッサージの効果が大きいことを確認した。さらに、足の状態を観察し、その結果を可視化するためにタブレット端末を用いたアセスメントツールを開発した。NIRSによる脳内血流の変化の測定実験が順調に実施できている。被験者も計画した数を確保できている。フットケアのアセスメントツールの開発はプロトタイプを作成し、実践者からの評価の結果から、第一段階の機能や使い勝手などは要望に応えることができた。フットケアアセスメント支援ツールの試用実験の結果を開発にフィードバックし、より現場で利用しやすいシステムにする。NIRSにより測定したデータの分析を行う。ケア情報処理、知識処理NIRSによる脳内血流の変化を測定する実験を実施し、被験者の数を20名以上とする。また、実験データ分析を進め、この実験データに適した分析方法を探る。フットケアのアセスメントツールの開発はプロトタイプの評価により、指摘されたインタフェースの改良と追加機能を中心に開発を進めていく。旅費が計画した金額より少なかったため、残金が生じた。旅費と謝金が計画した金額より少なかったため、残金が生じた。旅費の使用を計画に沿って実施する。旅費と謝金の使用を計画に沿って実施する。
大学の研究力診断のための多次元アセスメント手法の開発

近年,研究評価のための客観的指標に対する要請が高まり,ビブリオメトリックス指標に関心が向けられている。しかし,現状の一次元的な評価法から得られる情報だけでは,評価される側の大学や研究機関が自らの強みや弱点を知り,将来の方向性を定めるために評価結果を十分に活用することができない。本研究は,大学の特徴を多次元的に捉えるアセスメント手法の研究を行うものである。論文数・被引用数だけでなく,研究費,特許データ,ウェブや新聞メディアにおけるプレスリリースといった多様なアウトプット指標に着目し,大学の研究活性度や大学間研究ネットワークを実証的に分析した。その結果,大学の研究規模・研究活動における産学連携や国際化の特徴等,さまざまな点において大学間で大きく異なることなどが明らかになった。しかし,インパクトファクタなどの諸指標は適切に用いられているとは言い難く,評価される側の大学や研究機関も,評価から得られる情報を活用しているとはいえない。研究評価は本来,大学・研究機関側が自らの強みや弱点を知り,将来の方向性を定めるために用いるべきものであり,結果に一喜一憂するだけであってはならない。本研究では,大学の研究力を一次元的にランキングするのではなく,大学の特徴を明示できる多次元アセスメント手法の開発を試みる。研究初年度にあたる本年度は,研究の第一段階として,基盤となるデータを整備するとともに,研究活動の構成要素の検討を進めた。まず,研究力の指標として,研究費に注目した。従来,研究費は研究生産性に影響するインプット指標として扱われてきたが,研究費申請は同業者により厳しく審査されることから,研究費の採択件数や金額を大学研究成果のアウトプット指標と見ることも可能だと考えられる。そこでわれわれはこの観点に立ち,科学研究補助金データにおける研究代表者,研究分担者の所属大学に着目し,大学評価の指標や大学間研究ネットワークについて検討した。これまで科研費については研究代表者のみで論じられてきたが,研究分担者の情報も用いることにより,とくに中・小規模の大学の役割に関して新しい知見が得られた。近年,産学連携も多くの大学で精力的に進められている。これまでわれわれは,産学連携について主として論文の共著関係から分析を行ってきたが,これらの指標とは別に,大学のWebサイトに現れた情報により産学連携の状況を分析・計量化する取り組みも始めている。本年度は,自然言語処理ツール茶筅および機械学習ツールCRFを用いて,産学共同研究の文書を自動判定する手法を検討した。しかし,インパクトファクタなどの諸指標は適切に用いられているとは言い難く,評価される側の大学や研究機関も,評価結果から得られる情報を十分に活用しているとはいえない。研究評価は本来,各大学・研究機関が自らの強みや弱点を知り,将来の方向性を決めるために用いるべきものであり,その結果に一喜一憂するだけであってはならない。本研究では,大学の研究力を単に一次元的にランキングするのではなく,大学の特徴を明示することのできる多次元アセスメント手法の研究を行っている。平成22年度には,研究力の指標として論文数・論文の被引用回数以外に研究費に着目し,科学研究補助金データを用いて研究分担者の情報も取り入れながら,研究費指標を用いた大学間研究ネットワークについて検討を進めた。また,産学連携について大学Web上から情報を収集し,自然言語処理および機械学習ツールを用いて自動判定する手法の検討を開始した。平成23年度では,前年度の検討結果を踏まえて,(1)科学研究補助金データベースを用いて代表者・分担者の所属情報をもとに,大学・研究所等の組織間の共同研究の活性度と多様性を評価する指標を提案し,これらの指標と研究の質(科研費課題の採択率等)の関連性を分析した。(2)大学の産学連携については,Webから産学連携研究を抽出して教師データを作成し,機械学習によって産学連携研究の抽出を行う方法を検討した。SVM(Support Vector Machine)の応用による機械学習の精度向上について評価し,キーワード検索が有効であることを示した。研究の成果は学会等で公表した。また一部は2012年度の学会等で公表の予定である。しかし,現状の一次元的な評価法から得られる情報では,評価される側の大学や研究機関が自らの強みや弱点を知り,将来の方向性を定めるために評価結果を十分に活用することができない。本研究では,大学の特徴を多次元的に明示できるアセスメント手法の研究を行っている。

今年度は,近年増加傾向にある共同研究の状態を表すモデルを提案し,他機関との共同研究の活性度を表すために共同研究度と多様度を導出した。研究機関別にこれら2指標と研究の質を比較することで提案手法の有効性を示した。また,大学の研究実態をタイムリーに把握するにはWeb上の情報が有用であり不可欠である。このことから,本研究はWeb上の大学・企業のプレスリリースに着目して,産学連携関連情報を収集・分類する手法の構築を進めている。今年度は,これまでの研究結果を踏まえ,SVM (Support Vector Machine)により産学連携か否かを判別し,LDA (Latent Dirichlet Allocation)によりトピックに応じて分類する手法を研究した。トピック分類は通常,内容に関する分類に用いられるが,本実験により産学連携研究開発文書の判別に使える可能性が示唆された。今後は,LDAの判別性能を検討するとともに,多次元評価に不可欠となる異なるデータ間の分野分類のマッピングへの適用を検討する予定である。一方,新聞のプレスリリース・新聞記事で大学の研究がどう報道されているか,メディアからの報道,各大学が取得した特許データからみた大学の研究についても分析を行なっている。研究の成果は学会や国立情報学研究所のオープンハウス等で公表した。また一部は2013年度の学会等で公表の予定である。使用データの整備・クリーニング作業に多くの時間と労力が必要であったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの検討結果を踏まえたうえで,指標の探索・提案を引き続き行なっていく予定。さらに,特許データや新聞記事,論文データを加え,多方面から研究活動の特徴を解析していきたい。
自己意識の特性をふまえた軽度発達障害児への生涯発達的視点からの心理教育的支援

学校での支援については特別支援教育コーディネーターの「調整」の内実やナチュラルサポーターの育成と支援について検討した。親支援については、発達障害児の母親の育児肯定感や夫の育児に関する実態と認識が明確となった。発達障害児の自己意識の発達については、研究動向の把握と、原因帰属、自己評価と自尊心との関連等から特性を検討した。心理臨床的支援については、心理劇的ロールプレイの有効性に関して縦断的検討を行った。学習障害、注意欠陥/多動性障害(以下ADHD)、高機能自閉症、アスペルガー障害等の軽度発達障害のある子ども(以下、対象児)を対象とした特別支援教育における具体的な支援策の構築・実現、教育的・社会的な急務課題となっており様々な取り組みがなされてきたが、そこには次のような問題点がある。(1)ある年齢段階のある発達障害へのある特性に対する一面的な支援に留まり、生涯発達的視点に立脚した障害児にとって「真」に役立つ有機的支援になっていない、(2)支援する側からの視点が前面に出た対策であり、対象児の視点に立脚した支援策ではない、(3)対象児の視点に立脚した支援策を考えるときに、何をそのキー概念(手がかりの核)にするか明確でない。そこで、本研究では、支援される側の生活世界や精神世界に注目し、対象児の視点に立脚した生涯発達的視点からの教育支援の在り方を検討していく。その際、支援の在り方は、"対象児自身がどのような自己意識を抱いているか、その自己意識の在り方によって周囲の者との関係性のあり方が大きく異なる"ことは言うまでもない。そこで、生涯発達的視点からの教育支援を考えるにあたり、「自己意識の発達を手がかりの核」にし、その発達に対応した支援教育を検討する。これらの目的を遂行するために本研究では、(1)多面的視点からの心理教育的支援環境作り、(2)自己意識の特性をふまえた援助のための新たな視点の解明、(3)生涯発達支援システムの変容のプロセスの解明、の3つの柱のもとすすめてきている。「目的(1)軽度発達障害児をとりまく社会的環境について実態調査する」に関して:小学校における特別支援教育コーディネーターの「調整」に関する検討を行い、調整には「外的調整」と「内的調整」があることが示された(「外的調整」についてLD学会で発表)。発達障害児の母親98名を対象に、育児肯定感と、父親の育児に対する母親の認識との関連性について、調査を行った(特殊教育学研究誌上に投稿)。また、学校教肯のなかで学級全体で対象児の障害特性をいかにとりあげるのかについて5つのポイントがあることを明確にした。「目的(2)軽度発達障害児の自己意識のありかたを検討する」に関して:ADHD児のポジティブ・イルージョンについて定型発達児との比較検討を行い、社会性領域においてこの傾向がみられたことが示された(特殊教育学会で発表)。高機能広汎性発達障害児の自己意識の発達については、Damon&Hartの自己理解モデルに基づいた検討を行なった(日本心理臨床学会で発表)。自己認識に関する発達的検討をすすめるため、定型発達児を対象に調査を行い、この研究成果は、東北大学大学院教育学研究科教育ネットワーク研究室年報7巻において掲載された。「目的(3)軽度発達障害児に対する心理臨床的援助、教育支援についてその方法の有効性や変容のプロセスを解明する」に関して:心理劇的ロールプレイを用いた発達障害児のグループワークにおける他者への志向性の過程、および子どもの対人関係の困難さを主訴として来談した親に対する集団心理面接過程に関する縦断的な検討を行った(特殊教育学会にて発表、東北大学大学院教育ネットワークセンター年報誌上に投稿)。(1)学校における支援:(1)特別支援教育コーディネーターの「調整」機能について、「外的調整」と「内的調整」があることが明確となった。研究成果はLD学会にて発表(20年11月)およびLD研究・東北大学大学院教育学研究科年報へ投稿。(2)同じクラスの他児の対象児への意識について、研究協力学級における児童期の他者認識発達に関する調査研究結果について9月の特殊教育学会において発表。(2)自己理解と原因帰属に関する実験的研究:(1)原因帰属に関してPDD児では内的帰属・ADHD児では外的帰属の傾向がみられ、研究成果は21年3月発達心理学会において発表。(2)定型発達の自己認識の発達に関する調査研究について21年8月APAにて発表。(3)自己評価と他者に映る自己評価に関する調査研究についてADHD児者の自己認識に関する研究動向、ADHD児と定型発達児との比較検討、およびPDD者と定型発達児との比較検討、児童青年精神医学とその近接領域へ論文投稿、21年9月日本心理臨床学会においてシンポジウム話題提供。(3)心理臨床における自己理解の変容過程:自己理解の多様性や評価的価値付けの広がりに対する心理劇的ロールプレイの有効性が示され、その研究成果は特殊教育学研究・東北大学大学院教育学研究科年報に掲載、21年9月日本心理臨床学会においてシンポジウム話題提供。(1)学校における支援: