hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超解像赤外分光イメージングによるナノ空間機能解析

本研究課題において、2波長レーザー分光法を利用した新規な赤外超解像顕微鏡を開発し、生体分子計測に適用した。装置の空間分解能はおよそ800 nmまで達し、ナノ空間における赤外情報を抽出する事を実現した。この装置を用いた超解像赤外イメージングにより、赤外マッピングが超解像で得られるだけでなく、分子配向やキラルの情報もイメージングする事が可能な、まさに新規な「ナノ空間機能解析」法の確立に成功した。今後、本手法が様々な分野で利用される事を期待する。本研究課題の最終目標は「超解像赤外分光イメージングによるナノ空間機能解析」である。2波長レーザー分光法を顕微鏡技術に利用することで、光の回折限界を凌駕する極めて高い空間分解能、すなわち超解像を実現することが可能である。本研究課題では、この超解像レーザー顕微鏡法を赤外波長領域まで拡張した超解像赤外分光イメージング技術を生体試料切片から生細胞に至るまで幅広く適用し、極微小空間における局所構造・機能を分子レベルで観察・解析することが可能な「ナノ空間機能解析」法の確立を目指す。平成24年度は、本研究課題推進の第1ステップとして、中赤外波長領域観察用の光学系を設計・構築し、超解像赤外分光イメージングによって観察できる赤外波長領域を、より長波長である8μm帯のアミドIIIバンドの領域まで拡張することに成功した。試料観察するための光学系は、非走査型を採用した。非走査型光学系では、赤外光および可視光を試料全体に集光するため、可視発光の観察に用いる対物レンズの視野領域全体を非走査で一度に画像化することが可能であり、走査型の測定に比べて遙かに短時間で分子イメージングを実現することができる。これは、光に対して敏感な生体試料観察には極めて有効であると考えられる。本研究課題において設計・構築した光学系では、日本人黒髪の毛髪横断面(試料の厚さ:3μm)のアミドIIIバンドの赤外超解像イメージをわずか30秒で測定することが可能であり、光による試料損傷は全く観測されなかった。本研究課題は「超解像赤外分光イメージングによるナノ空間機能解析」法の確立を最終目標としている。2波長レーザー分光法を光学顕微鏡技術に利用することで、光の回折限界を凌駕する極めて高い空間分解能、すなわち超解像を実現することが可能である。本研究課題では、この超解像レーザー顕微鏡法を中赤外波長領域まで拡張した超解像赤外分光イメージング技術を確立し、生体試料切片から生細胞に至るまで幅広く適用することで、ナノメートルスケールの極微小空間における局所構造・機能を分子レベルで観察・解析することが可能な「ナノ空間機能解析」法の確立を目指す。平成25年度は、新規に設計・構築した光学系で、中赤外波長領域において超解像赤外分光イメージングが実現されているか否かを評価した。ここでいう、超解像赤外分光イメージングとは、1)特定の赤外波長(振動数)で試料を超解像で赤外イメージングする、かつ、2)特定の超解像領域(空間)において赤外スペクトルを測定する、ことを同時に行うことである。標準試料に毛髪を用いて新規設計・構築した光学系の評価を行った結果、空間分解能:800 nm、エネルギー分解能:20 cm-1を達成しており、「ナノ空間機能解析」を行うに十分な性能を実現している事を示した。加えて、ICCD検出器・フィルター類を最適化する事により、測定には1パルスあたり5マイクロジュール程度の極めて低エネルギーの赤外光及び可視光を100マイクロメートル径で試料上に照射するだけで信号検出を可能とし、装置の高感度・高S/N化を実現した。平成26年度は、本研究課題によって新規設計・構築した赤外超解像顕微鏡(空間分解能:800 nm、エネルギー分解能:20 cm-1)を用いて、ナノ空間機能解析の一環として、毛髪の機能/特性の解析を中心に研究推進した。毛髪は、様々な人種/年齢/生活様式によってダメージ度が異なり、それにより強度や形状も大きく変化する。これらの違いが毛髪内部の局所構造変化から生じるのか否かを中赤外領域における超解像赤外分光イメージングにより精査した。例えば、カールの度合いの異なる毛髪に対してアミドIIIバンドにおいてα-ケラチンの毛髪内部の分布の観測を行い、カールの度合いとα-ケラチンの分布との相関を精査した。結果は、α-ケラチンは直毛においてはコルテックス全体で均一な分布である一方、カールの度合いが大きくなるにつれてカールの内側に偏って分布していることが明らかとなった。この結果は、α-ケラチンの毛髪内部の分布といったミクロスコピックな構造がカールの度合いといったマクロスコピックな形状を決めていることを示唆しており極めて重要である。

加えて、本研究推進の過程で、毛髪α-ケラチンの分子配向イメージングにも成功し、本顕微鏡法は分子配向を含めた分子情報を抽出可能であることも併せて示した。2波長レーザー分光法を顕微鏡に利用することで光の回折限界を凌駕する極めて高い空間分解能、すなわち超解像を実現することが可能である。本研究課題では、この超解像レーザー顕微鏡法を赤外波長領域まで拡張した超解像赤外分光イメージング技術を生体試料切片から生細胞に至るまで幅広く適用し、極微小空間における局所構造・機能を分子レベルで観察・解析することが可能な「ナノ空間機能解析」法の確立を目指した。平成27年度は、特に、振動和周波検出赤外長解像顕微鏡法による毛髪α-ケラチンの分子配向イメージングに精力的に取り組み、α-ケラチン由来のVSFG信号強度が著しい偏光依存性を示すことを明らかにした。α-ケラチンの最小ユニットであるコイルドコイル構造の対称性と本研究における実験上の光学配置を考慮して、振動和周波発生の理論解析を行った結果、信号が強く観測される偏光の組み合わせはすべてキラル分子に由来するものであり、アキラル分子に由来する信号はほとんど観測されていないことが明らかとなった。この現象は、α-ケラチンの最小ユニットであるコイルドコイル構造の配向関係で説明することができる。すなわち、隣り合う2つのコイルドコイル構造がパラレル配向している場合は、キラルおよびアキラル信号は理論上、共に強くなる。一方、アンチパラレル配向をしている場合は、キラルは信号が強くなるのに対し、アキラルは打ち消し合い信号が観測されない。実験結果は、後者と合致しており、これにより、毛髪α-ケラチンは最小ユニットであるコイルドコイル構造がアンチパラレルに配向していると結論した。以上のように、本研究課題において、超解像赤外イメージングにより赤外マッピングが超解像で得られるだけでなく、分子配向やキラルの情報も観測することが可能なまさに新規な「ナノ空間機能解析」法の確立に成功した。今後、本手法が様々な分野で利用されることを期待する。本研究課題において、2波長レーザー分光法を利用した新規な赤外超解像顕微鏡を開発し、生体分子計測に適用した。装置の空間分解能はおよそ800 nmまで達し、ナノ空間における赤外情報を抽出する事を実現した。この装置を用いた超解像赤外イメージングにより、赤外マッピングが超解像で得られるだけでなく、分子配向やキラルの情報もイメージングする事が可能な、まさに新規な「ナノ空間機能解析」法の確立に成功した。今後、本手法が様々な分野で利用される事を期待する。中赤外波長領域観察用の光学系を新たに構築し、毛髪試料に対してアミドバンド領域において超解像赤外分光イメージングをすることで、α-ケラチンの毛髪内部の分布および分子配向のイメージングに成功した。特に、α-ケラチンは直毛においてはコルテックス全体で均一な分布である一方、カールの度合いが大きくなるにつれてカールの内側に偏って分布していることを見出した事は、毛髪内部の分布といったミクロスコピックな構造がカールの度合いといったマクロスコピックな形状を決めていることを示唆する結果であり、極めて重要な成果と考えている。また、α-ケラチンの分子配向イメージングにも成功し、本顕微鏡法は分子配向を含めた分子情報を抽出可能であることも併せて示すこともでき、平成26年度前期は極めて順調に研究推進できた。しかしながら、平成26年11月、赤外超解像顕微鏡の光源であるチタンサファイアレーザーの結晶アッセンブリに不具合が生じたため研究ストップを余儀なくされた。
社会的排除と反グローバリズム運動：底辺からの新しい共同性創出の可能性

新自由主義は社会的排除という新しい形の貧困を生み出した。それにともなって、これまでの反貧困運動とは異なる特徴を備えた社会運動が1990年代の西ヨーロッパを中心に展開した。本研究はフランスと日本の反グローバリズム運動のなかで、社会的排除を経験する当事者に対するインタビューを行い、その特徴を明らかにした。経済的な貧困のみが問題ではなく、市場原理のみを基準として判断されて自己の存在価値を無用とされた個人の尊厳回復の過程を含む運動として立ち現れていた。そのため運動は、公正な再分配を求める運動であるとともに、傷ついた自己の尊厳を取り戻すアイデンティティ・ポリティクスとしての特徴も兼ね備えている。本年度は、反社会的排除を掲げる社会運動が短期的に、個人が生存のための物質的な要求を達成することを目的とするのではなく、長期的なオルタナティブを貧困を経験する当事者がどのように構想しているかを明らかにすべく、インタビューと参与観察を行った。具体的には、フランスと日本の都市底辺層の社会運動の担い手が、社会運動を貧困問題を解決する手段として位置づけるのみだけでなく、社会的排除社会に対するオルタナティブな社会を生成する場として、どのような営みを行っているかについて調査を行った。日本では日本人および移住者の活動家12人に対するインタビュー調査および公園占拠の場における参与観察を行った。フランスでは、おもに住宅への権利運動を担う移住者の活動家5名に対して、住宅占拠運動についてのインタビューおよび参与観察を行った。日本では、野宿者運動に端を発した社会的排除に抗する社会運動は、従来は野宿労働者と雇用主の直接の交渉が中心であり、国家による仲介といえる裁判闘争に訴えることはなかった。その延長で野宿者支援が中心になってからも、生活保護の受給を要求するよりも、仕事作りなど国家の仲介によらないオルタナティブが目指される傾向にあった。また、先行研究が指摘する、新たに自己のアイデンティティを定義する場所として位置づける傾向もみられた。一方フランスでは、アウトノミア系の若者が運動のための運動として行う住宅占拠をのぞいては、国家に対する異議申し立てが基本である。住宅占拠も、住居を得るためであると同時に、裁判闘争を闘うための手段として位置づけられている。日本の先行研究で指摘される「居場所」としての機能はほとんど求められておらず、共同性の発現は日本とは異なる形をとると考えられる。本研究は、フランスと日本における都市底辺層の社会運動が、新自由主義的な政策が引き起こした貧困に対応して生起したものであるならば、どのような特徴を持つのかを明らかにすることを目的とした。日本とフランスのホームレスを中心とし、移住労働者もふくむ都市底辺層の運動について社会調査を行い、活動家と運動に参加する都市底辺層の当事者に対するインタビューを行った。結果としては、先行研究が指摘するように、新自由主義は経済的な意味での貧困のみならず、市場経済至上主義の観点からすると「無用」とみなされる個人の尊厳を否定し、個人が自己からの排除も経験するような形で現れる貧困であり、ヨーロッパでは1990年代から「社会的排除」と呼ばれてきた。社会的排除に抗する運動は、反貧困運動であるがゆえに、公正な再分配を求める運動として展開する。その際に既存のシステムのなかで公正な再分配を求める運動として、まず現れる。それだけではなく、システムとは異なる論理に基づく活動もあらわれる。具体的には、既存の労働市場への統合ではなく、働く者を搾取しないような協同組合型の運動として現れる。この後者の運動はフランスよりも日本においてみられる。理由としては、社会的排除が個人の尊厳を傷つける度合いが、日本のほうが強いがゆえと考えられる。そのため、日本ではまず、経済的な排除よりも、自己からの排除からの回復のほうが問題として迫り出しており、「居場所」としての社会運動の機能に焦点があたっている。それゆえに既存のシステムへの統合を求めるよりも、自己や他者への配慮が十分な労働が構想される特徴があった。今年度は社会的排除をめぐる貧困運動が、1990年代以降に活性化した反グローバリズムのなかで遂げた変遷についてインタビューと資料収集によりデータを構築した。日本ではおもに東京の山谷と渋谷、大阪の釜ヶ崎の野宿者運動、フランスではそのカウンターパートである住宅への権利運動を対象とした。いずれの運動も2000年代初めには、国境を越えた動員が行われた反グローバリズム運動の一環を成し、世界社会フォーラムや反G8の運動に参加している。対抗サミットや抗議行動を中心とする運動のなかから、日常生活や運動のプロセスにおける直接民主主義やエコロジーを訴える運動と親和的な主張を展開するようになった。一時的なイベント時の抗議だけではなく、日常性のなかでも主張されていることの実践が求められた結果、抑圧的と認識される関係性を再生産しない行為が追求され、決定における直接民主主義、「共同炊事」、協同組合的な事業形態などが発達するようになった。

それによって社会運動の敵対性の水準が、日常のミクロレベルから国境を越えたマクロな政治レベルまで広い範疇で認識されるようになった。日本においては、日常レベルの水準では敵対性というよりは、新たな共同性を求める形で発展しており、運動そのものが自己目的化する傾向もあった。一方で国家レベルに敵対性を定めてきた運動は、住居といった基本的人権レベルでの要求もミクロな日常水準で調達しようとすると、さらにマージナル化が強化されるという矛盾も観察された。フランスにおいては、日常性の抵抗の水準で運動が発達するよりは、官僚的な国家機構のなかに同盟者を見いだす方法で運動が展開しており、国家と市民社会の関係性に変容が生じていた。日本とは異なり、日常的な水準での直接民主主義へのこだわりがなく、むしろ運動自体が制度化されていき、参加者の関係性は官僚的な組織機構によって処理される傾向が観察された。予定していたインタビューの件数をほぼ達成しており、このまま進めれば、最終年度には予定していた数のインタビューを終えて、研究成果を論文にして公表することできる。今年度の目的は、運動の担い手に対するインタビューを行い、1990年代に生起した反グローバリズム運動のその後の展開を明らかにすることにあった。インタビューは順調に進んでおり、予定どおり日本とフランスで10人程度に対して、複数回のインタビューを行い、主要なメンバーに対する聞き取り調査はほぼ終えることができた。これら主要なメンバーから、他の主要な人物の紹介をうけることもできた。参与観察による調査も、複数のイベントに継続的に参加し、同時に聞き取り調査を行っている。国際学会での報告も行い、論文も英文で成果として公表した。さらにインタビューの数を増やすとともに、調査結果開示のための研究ノートと論文執筆を行う。さらにインタビューの回数を重ねて、データの収集を続ける。現在は野宿者運動を中心とした聞き取り調査を行っているが、2年目からは野宿者運動を基盤とする「持たざる者」の運動が1960年代以降の運動の連続線上のなかで、どのような共同性の基盤を形成してきたかを明らかにするために、インタビュー対象者の射程を広げる。また、対象とする運動についても、過去に「持たざる者」の運動の形成に寄与した運動、現在、「持たざる者」の運動から発展した運動についても調査を行う。初年度に予定どおり実施できなかった調査対象のフランスの市民団体に対するインタビューを行う。インタビューの回数をできる限り増やすため、主要な使途は旅費に使う。また、1960年代以降の運動については、申請者にとって新たな領域であるため、調査協力者に専門的な知識を供与してもらい、インタビュー対象者も紹介、同行してもらい、資料収集にも協力してもらうため、謝金も支出する。
実験経済学の手法による社会資本整備の財源調達と支出分析ー効率性,分平性および誘引両立性

公共財的性質を持った社会資本を供給する際に、その社会の成員が自己の利得を最大にするように行動した結果、パレ-ト最適な社会資本配分がなされていればよい。理論的には、そのような制度をデザインすることが不可能であることが知られているが、パレ-ト最適性を要求せず、各成員の現状を少なくとも保証し、与えられた制度の中で、自己の利得を最大にするようにできるのであろうか。この問いに対する否定的な結論を示したのが、Saijo(1991,JET,項目11参照)である。さらには、メカニズム・デザインにおける主要な成果が西條(1991,項目11参照)において要約されている。また、公共財供給におけるよく知られた中立性命題が推測的変化のもとでは、ほぼ成立しないという結果もSaijoーTatamitani[2]で報告されている。否定的な理論的結論は、実験の環境でも確認されるのであろうか。社会資本整備の財源調達を各成員の自発的な寄付に求めた場合、どのようになるのであろうか。理論的には、各成員が他の成員の寄付によって構築される社会資本の便益に「ただ乗り」する結果、財源は全く調達されない。この理論的結論に対し、実験環境ではかなりの比率で寄付が観測されている。IwakuraーSaijo[1]では、先行研究における情報の不完全さに着目し、情報が完全になればなるほど寄付が行なわれなくなることを報告している。さらには、他の成員に寄付行動に関わりなく、寄付をすればするほど得をするという環境において、かなりの成員が寄付をしないという驚くべき結果が、SaijoーYamaguchi[3]で観察されている。財源は確保されたとし、公的契約を行なう際、入札者の間で会話が許されたらどうなるのであろうか。互いに知り合いでない被験者を集め、談合実験を行なったところ、情報の公開非公開、入札者の人数の大小などの環境変数の如何に関わらず、初対面の被験者が特に専門知識を有していない状況で、簡単に談合が行なわれ、しかもそこでの約束が十分にまもられているという結果をSaijoーYamaguchi[4]が検証している。この研究は談合阻止メカニズムの設計というテ-マへの第一歩である。本研究は、すでに萌芽的研究の域を超えているといえる。理論的な成果が実験計画を生み出し、そこで得られた実験結果が新たな実験のデザインと理論改訂への示唆となるという好循環が生まれている。実験設備および被験者への支払となる実験資金が継続的に供給されることになれば、実験経済学は経済学の重要な一分野となるであろう。
楕円曲線=代数方程式による多細胞起源の理解

相互作用付リンデンマイヤ・システム上で多細胞の発展モデルを構築した。記号計算を用いて、細胞タイプの多様性とタイプ比の関係式を導出し、それが楕円曲線とフィボナッチ数に関係する曲線で表現されることが分かった。更に、より分子レベルに立脚したDachsous : Fatヘテロダイマーモデルを構築して、素イデアル分解を用いて、細胞鎖が再生する条件を導出した。これらの事から、多細胞の成立する条件:多様性と再生の条件が得られた。多細胞生物は、一つの卵細胞から様々な細胞タイプが生じる。そこでは、初期の細胞タイプ(幹細胞)は様々な中間タイプへと分化し、最終的な分化した細胞へと至る。このような細胞分化の繋がりは細胞系譜によって図式化できる。本研究の目的は、細胞系譜において、様々な細胞タイプの増殖率・遷移率の下で生成されるパターンを調べることである。特に、そのパターンのうち多様性が最大になるものを計算した。平成21年度においては、確率的かつ相互作用付きのリンデンマイヤー・システム(stochastic Lindenmayer system with interactions, sIL-system)上の一次元鎖状モデルを構築した。このモデルでは、細胞系譜の基本的な部分グラフである、直線状の細胞タイプの遷移A=>B=>Cと枝状の遷移A=>{B, C}を取り扱った。導出には、数式処理ソフトウェアのMathematicaとQEPCADを用いた。結果は、双有理変換などを用いながら、細胞タイプの比率と多様性指標の関係式として、楕円曲線とフィボナッチ数に関係の深い曲線を見出した。更に、細胞タイプの比率とその逆数が自然数であり、多様性の指標が有理数になる点は、楕円曲線上では2点に限られること、また、フィボナッチ数に関係した点にしか出現しないこと見出した。それ以外では、多様性の指標は二次無理数となり、自己相似パターンを示すことが分かった。このパターンは自己再帰と関係するものと考えられる。本研究の目的は、代数方程式系を活かした多細胞の自己再帰・形態形成の理解である。平成22年度においては、一細胞からの分割増殖過程を数理モデル化した。特に、昨今、再生の分子的実体として注目されているDachsous : Fat(ダッカス・ファット)ヘテロダイマ系をモデルの中に取り入れた。最初に、一番単純なモデルとして一次元状の細胞鎖と細胞間の「ヘテロダイマ」を考えた。これらを、代数的計算にうまく適合するように、数値ではなくパラメータとして表わしているのが、本研究の特徴である。その上で、パターンを切り刻んだときでも、ヘテロダイマのパターンが再生する条件(パラメータ間の関係式)を求めた。代数的計算としては、素イデアル分解(prime ideal decomposition)を用いた。これは、代数方程式系をより(単純で)本質的な複数の解に分解する手法であり、本研究では、数式処理ソフトウェアSingularを用い高性能ワークステーション上で分解した。その結果、細胞が分裂する際のヘテロダイマ分配率がある条件(関係式)を満たした際に、再生が起こり、しかも、ヘテロダイマのパターンが多様であることを見出すことができた。更に、この場合には、ヘテロダイマのパターン(値)が勾配をもつことも見出した。これは、従来から再生現象を説明するために提案されている「位置情報仮説」やSteepness theoryと一致する。また、モデルを2次元に拡張し、実際の実験で出現する異常な再生との関係も調べた。本研究では、代数方程式系を活かした多細胞の自己再帰・形態多様性の理解を行った。多細胞生物は、「個体としての自己増殖」と「形態の多様性」という二つの属性をもつ。本年度では、このような、お互い矛盾した属性ではあるが、多細胞生物の基本原理とでもいうべき現象を理解するべく、最近、再生の分子的実体として注目されているDachsous : Fat(ダッカス・ファット)ヘテロダイマ系の振る舞いを数理モデル化して解析を行った。その結果、細胞分裂後のDachsous : Fat(ダッカス・ファット)ヘテロダイマの分配が、p:1-pの関係を満たすとき、細胞分裂が適切なタイミングで停止することを見出した。更に、昆虫の脚やプラナリアの脚の切断時に生じる「遠位化」を、数理モデルに組み込むと様々な再生現象を説明できることが分かった。
キリシタン時代におけるルネサンス人文主義の影響についての実証的・基礎的研究

本研究は、日本イエズス会版の修辞学的伝統としてのルネサンス・ヒューマニズムが、取捨選択などの変容を被りながら後代に継承されている事実を、欧文原典・キリシタン版・キリシタン写本という文献上の流れを追う事によって実証的に明らかにし、近世初期日本と、混沌とした背景を有する当時のキリスト教が接触した際の、宗教的構成要素の取捨選択のあり方を考察した。具体的には、(1)翻訳・翻刻の未だない資料の対訳分析と、(2)戦後半世紀以上包括的調査の途絶えているキリシタン版の海外所在の移動の追跡を行った。本研究は、日本イエズス会版(キリシタン版)の思想的源泉としてのルネサンス人文主義が、取捨選択などの変容を被りながら潜伏キリシタンに継承されている事実を、欧文原典・キリシタン版・キリシタン写本という文献上の流れを追う事によって実証的に明らかにし、近世初期日本が、混沌とした背景を有する当時のキリスト教と接触した際の、宗教的構成要素の取捨選択のあり方を考察することが目的である。この目的達成のため、申請時に設定した具体的研究内容は二点あった。まず第一に、分析の対象となる、翻訳・翻刻の未だない資料を公刊すること、第二に、戦後半世紀以上包括的調査の途絶えていたキリシタン版の海外所在の移動を追跡することである。本年度は、後者について主に調査・研究を行った。その概要は以下の通りである。『キリシタン文庫』の著者J・ラウレス(1891ー1959)の没後調査・報告が存在しない、国外の所蔵館にポイントを絞って調査を進めたところ、キリシタン版原本の所蔵先が移動しており、なおかつ移動先で再び行方不明になっている事実を確認した。キリシタン版は国字本だけでなくローマ字本を含み、なおかつヨーロッパ式の印刷物であるため、その書誌学的重要性を当該所蔵先の担当者が認識しているとはいえない現状を目のあたりにした。調査の結果は平成25年度の研究実績に発表・公刊した。引き続き当該所蔵先との連絡を保ち、日本の文化遺産の散逸防止に努めたい。本課題の目的は、日本イエズス会版(所謂キリシタン版)の思想的源泉として、近世近代初期ヨーロッパのルネサンス人文主義を策定し、それが取捨選択などの意図的変容を被りながら、日本の潜伏キリシタンに継承されている事実とその経緯を、欧文原典→キリシタン版→キリシタン写本という文献上の流れを追う事によって明らかにし、近世初期日本が、混沌とした背景を有する当時のカトリック=キリスト教と接触した際の、宗教的構成要素の取捨選択のあり方を考察することにある。本課題は上記目的達成のため、実証性を重視する基礎的研究である。具体的には、海老沢有道氏の没後包括的研究の途絶えている、翻訳・翻刻の未だない資料を内外に広く公刊するとともに、戦後半世紀以上包括的調査の途絶えていたキリシタン版の海外所在の移動を追跡し、日本の文化遺産の発掘と保存に貢献するデータを提示する。前年度までの研究で、キリシタン版の海外所在の異同についてはある程度の成果を公表することができたため、今年度は、未翻刻・未翻訳史料の公刊をめざし、その欧文原典の探索作業に集中した。具体的には、すでに知られているキリシタン写本である「バレト写本」(一部は耶蘇教叢書「ドミニカの説教」と一致)の一部が、ルイス・デ・グラナダのラテン語著作『季節の説教集Concionum de Tempore (4v. 1577-1582)』と、『諸聖人の説教集Conciones de Sanctis(1580)』の抄訳である可能性を指摘した。この、ヨーロッパで出版されたラテン語二著作は、当時のルネサンス人文主義的動向を如実に表しており、これらの著作が日本のキリシタン版の翻訳底本として採用され、翻訳・出版され、潜伏期においては書写された、というプロセスを明らかにし、検討を加えることは、キリシタン史はもちろん、近世初期ヨーロッパの読書史というジャンルにおいても新しい事例を提示するものと考えられる。本研究の具体的作業は、1翻訳・翻刻の未だない資料の刊行、および2キリシタン版の海外所在の追跡、に大別される。本年度の作業の中心は1にあった。申請時に検討予定であったキリシタン写本「吉利支丹抄」(通称)については、幸いにも内藤幹生氏により翻刻が発表されたため、これらを参照しつつ、脚注を加えた草稿を整えることができた。その欧文原典である可能性が高い『祈りと黙想の書』については、当時のヨーロッパにおいて多くの版が出版されており、翻訳に使用された版の特定はまだできていない。したがって、現時点では、ヨーロッパにおけるテクスト・クリティークの成果と歩を一にしながら暫定的テクストを措定して作業をすすめた。両者の対訳分析は草稿がまとまりつつあり、現在発表媒体をリサーチ中である。もう一方の検討予定資料、すなわち「バレト写本」「ドミニカの抜書」と『祝日の説教集』『諸聖人の説教集』の対訳研究については問題が残された。それは、両者は厳密には“類似性の指摘"に留まり、その他の欧文ソースも参考にされた可能性が否定できない点が明らかになったからである。したがって現時点では、「バレト写本」の成立過程を改めて調査すべく、日本イエズス会が参照可能であった、トリエント公会議以降のミサ典礼書を中心に、より広く類似のテクストに当っていくことが、資料を公刊する以前の課題として残された。上記2については、J・ラウレス『キリシタン文庫』以来確認されていないいくつかのキリシタン版の所在を再び調査した。

その過程で、1940年代から80年代までフィリピン国内を流転した、一連のドミニコ会旧所蔵本の目録に接し、同会のマニラ印刷所と日本人印刷工との関連を示す書籍の情報を得た。欧文原典の特定には予想外の時間を要しているが、反面、その作業が諸版のテクストクリティークの作業を進展させることにつながったため。これらの作業はヨーロッパにおいても研究途上にある。本研究の具体的作業は、1翻訳・翻刻のない資料の刊行、および2キリシタン版の海外所在の追跡、に大別される。1については、平成27年度暫定的に措定した欧文原典にもとづき、対訳分析を継続した。その結果、その欧文原典の措定に再検討の余地があることが判明した。原典と想定される『祈りと黙想の書』(1554)の要約普及版(1559)以外にも、類似の題名を伴って、別名・匿名の多種の要約版が存在することが新たに判明したからである。"欧文原典"というものを一つに特定すること自体困難であるという認識は、翻って、当時のヨーロッパ人による翻訳作業の複雑さを証明する結果ともなった。この結果は、現在継続して発表媒体を探索中である対訳原稿の、解題に収める予定である。2については、ドイツ・ニーダーザクセン州のヴォルフェンビュッテルにあるアウグスト公爵図書館(Herzog August Bibliotek, Wolfenbuttel)における、ローマ字キリシタン版『コンテムツスムンヂ』(1596)の存在が明らかになった。本書の現存は英オックスフォード大学ボードレイ図書館、伊ミラノ・アンブロシア図書館につづき世界で3例目となる。この在独刊本については、これまでヨハネス・ラウレス『キリシタン文庫』、天理図書館編『きりしたん版の研究』をはじめとするキリシタン版書誌に全く言及されていないとからも、インターネットによる書誌情報の重要性と、国際的なネットワークの必要性が当該分野においてあらためて認識された。同館の研究者によってプロべナンスや書誌情報等の調査が進められており、今後はこの調査動向を注視しつつ、研究蓄積が豊富な日本のキリシタン文献学研究によってそれを補完していきたい。本研究は、日本イエズス会版の修辞学的伝統としてのルネサンス・ヒューマニズムが、取捨選択などの変容を被りながら後代に継承されている事実を、欧文原典・キリシタン版・キリシタン写本という文献上の流れを追う事によって実証的に明らかにし、近世初期日本と、混沌とした背景を有する当時のキリスト教が接触した際の、宗教的構成要素の取捨選択のあり方を考察した。具体的には、(1)翻訳・翻刻の未だない資料の対訳分析と、(2)戦後半世紀以上包括的調査の途絶えているキリシタン版の海外所在の移動の追跡を行った。研究代表者の休職に伴う研究期間の延長が認められたため、余裕をもって研究計画の再設定をすることができた。本年度の研究概要として先に記した、バレト写本(一部は耶蘇教叢書「ドミニカの説教」と一致)の一部と、ルイス・デ・グラナダのラテン語著作『季節の説教集Concionum de Tempore (4v. 1577-1582)』および『諸聖人の説教集Conciones de Sanctis(1580)』との対訳分析は、元来昨年度の作業として設定したものであったが、期間の延長により、この作業を一年後ろ倒しすることとし、全体の達成度に遅れなきように再設定した。
大正期から昭和初期におけるピアノ演奏法とその指導法の発展――園田清秀を中心に――

本研究の目的は,園田清秀と高弘親子の遺した史資料を中心に置き,これらの分析と考察を通して,大正期から昭和初期におけるピアノ演奏法や指導法がどのように発展したのか,その一端を明らかにすることにある。初年度の平成30年度には,大正期から昭和初期の日本における西洋音楽,とりわけピアノ演奏に関する研究の収集に努めた。西洋音楽受容に関する研究およびピアノ演奏法やその指導法に関する文献を入手するとともに,音楽総合研究センターに保管されている私家版資料等と突き合せながら分析を試みている。その結果,園田清秀によるピアノ指導法の開発の過程において,当時の音楽史と関わる問題があったことが分かってきた。一例を挙げれば,運指の数字(1,2,3)を,略譜(数字譜)のド,レ,ミと誤って読んでいる人が多数いたということである。その上で,清秀は,ピアノを始めると同時に指の恰好を注意しすぎると,却って素直な手の働きを損なうことがあるとして,子供の場合には音符と鍵盤との関係を教えることに専念すべきであるとしている。ここに,清秀がピアノの奏法と運指を相対化する基礎を築いたと指摘する研究者も存在する。また清秀は,当時,日本の音楽教育が音楽の文法から入っていることを疑問視し,音に対する感覚の体得を優先すべきだとして,和音感に基づく絶対音早教育を考案したことが分かった。このように,園田清秀の言説を,一つ一つ西洋音楽の受容史および音楽教育史の文脈に位置づけていくことで,ピアノ指導や音感指導に関する思考の枠組みがどのように構築されたのかを明らかにできると考えている。当初の研究計画では,研究補助の協力を得ながら,園田清秀,高弘親子の貴重資料を整理することが,研究内容の1つの柱となっていたが,着手することができなかった。その理由は,その貴重資料を保管している音楽総合研究センターの方で,データサーバーやPC端末を一新することになったためである。本研究のデータベースも同じサーバーを使用することから,サーバーの入れ替えやデータベースソフトの更新が完了する年度末まで作業を開始することが難しい状況であった。その他の研究内容は,おおむね順調に進行していると考えられる。年度末にデータ入力に関わる準備が整ったことから,前年度の遅れは速やかに取り戻せると考えている。また,研究の進捗状況によっては,専門分野の異なる研究協力者を得て複眼的に考察することも視野に入れている。【7.現在までの進捗状況】でも述べたとおり,研究補助の協力を得て実施する計画であった一次資料のデータ入力が,サーバーやデータベースソフト,PC端末等の更新のために開始できなかったことによる。この分については,研究補助への謝金として,2019年度と2020年度に振り分けて使用することとしたい。
超柔軟な組織構成のビジネスの戦略と組織

本研究はIoTビッグデータの利用によって可能となる、需要プロセスまでも自社の管理スパンに含む企業の戦略のあり方を明らかにしていくものである。経営戦略とオペレーション戦略の2つの階層の戦略を分析しモデル化する。2018年度は、個別の個人顧客の行動データをマーケティングに活かすために、行動データを利用するための状態モデルの開発と、それとは別に、個人顧客がSNSを用いた購買行動を行う際のふるまいの分析につなげるデータを収集した。このデータ収集とその後の分析のための集計枠組みの開発自体も一つの成果である。サプライチェーンの最適的決定についての新たなモデルを開発公表し、今後の分析と基礎とできた。経営戦略については、ゲーミングを用いて定性的モデルと定量的モデルを統合して戦略理論を発展させる戦略命題ゲーミング方法論を開発した。関連して、ゲーミング環境を拡張することとセキュリティ向上のための整備も実施した。現代の企業にとって重要なサービス化について、GE社のパワー・バイ・ジ・アワーやパフォーマンス・ベース・ロジスティクスといったビジネスモデルの低迷を踏まえて、その原因を探るために主に文献研究による基礎的考察を行い、プラットフォーム・ビジネスの拡大と再構築、エージェントモデルを用いた取引コスト理論からの企業組織の在り方の再検討が必要であることを認識するに至った。以上については、著書の中の章、5本の論文、15の国内外の学会発表などとして公表した。当初の計画におおむね沿った研究方向で実行している。より具体的には、SNSを利用する消費者購買データを収集し一定の取りまとめにいたったこと、行動データを用いた状態モデルの試作を行い評価しつつあること、戦略命題ゲーミングを開発し公表したこと、サービス化についてのケース分析を進めていること、サプライチェーン管理の新たなモデル分析を公表したこと、ゲーミング環境の拡大として一人ゲームとしての成果利用の土台を作り、またセキュリティ対策としてのHTTPS化を行ったことなどである。以下の研究計画を実施していく。(1)ソーシャル・メディア・マーケティングの高度利用についてさらに研究を進める。(2)プラットフォームビジネスと企業にとっての環境不確実性の対応関係をより構造化することで製造業のサービス化の戦略の類型化を行う。(3)オペレーション戦略の数理的な基礎付けを進める。(4)サプライチェーン管理の最適化の発展を図っていく。これらの研究成果について、適宜国内外で研究発表を行い、また、研究集会を実施する。
マイクロダイアリシスによる外リンパアセチルコリン放出メカニズムに関する研究

蝸牛の神経支配は、感覚細胞からの情報を蝸牛神経を経て中枢に送る求心系と、脳幹に起始細胞を持ち感覚細胞に神経終末を送る遠心系とに大別される。音響刺激による求心性神経の反応により遠心性神経が賦活されさらに求心性神経に対して影響を及ぼすフィードバック経路はEfferent acoustic reflexと呼ばれている。また従来より遠心性神経終末のトランスミッターはアセチルコリン(Ach)であると推定されており、合成酵素と分解酵素の存在が証明されている。今回我々は、グルタミン酸のアゴニストであるAMPAの外リンパ潅流による聴力障害モデルにおいて外リンパアセチルコリンの動態を観察した。また、外リンパアセチルコリン濃度の測定はin vivo microdialysis及びHPLC-ECDを組み合わせた方法を用いて行った。また外リンパアセチルコリンの動態におけるAMPAの効果を確認するため、AMPA型グルタミン酸受容体アンタゴニストであるCNQXを前投与することで同様の実験を行った。結果、AMPA潅流により外リンパアセチルコリン濃度は潅流前に比べ、約2-3倍に増加した。一方、CNQXを前投与した場合には外リンパアセチルコリン濃度の有意な変化をみとめなかった。今回の結果から、蝸牛求心性神経への刺激により外リンパにアセチルコリンが放出されることが示されたものと考える。また、近年内耳におけるセロトニンの存在が示されており、トランスミッターとしての役割が推定されている。同様の聴力障害モデル及び測定系に於いて、内耳においてセロトニンの測定が可能であった。しかし蝸牛を刺激し蝸牛におけるAchの存在及びその動態を直接証明した報告はなされていない。
統合失調症リスク遺伝子ZNF804Aの機能解析

2008年に統合失調症のリスク遺伝子として同定されたZNF804A遺伝子の一塩基多型であるrs1344706は、統合失調症の感受性に関連する。この遺伝子多型とシゾイドパーソナリティ特性の関連について、健常者においてSchizotypal Personality Questionnaire(SPQ)を用いて検討した。その結果、ZNF804A遺伝子の遺伝子多型は統合失調症の脆弱性を高めるだけでなく、健常者におけるシゾイドパーソナリティ特性を増加させる可能性が示唆された。統合失調症の脆弱性遺伝子は、疾患そのものの原因ではなく、中間表現型と呼ばれている統合失調症で障害が認められている高次認知機能や脳画像と強く関連し、その結果として統合失調症と関連すると考えられている。2008年にゲノムワイドの関連解析により、ZNF804Aが統合失調症のリスク遺伝子として同定された。統合失調症患者の血縁者は統合失調症だけでなく、シゾイドパーソナリティ障害のような統合失調症スペクトラム障害を有するリスクが高い。ZNF804A遺伝子の一塩基多型(SNP)であるrs1344706は、全ゲノム関連研究や追試研究およびメタ解析により統合失調症の感受性に関連することが報告されている。本年度は既存のデータに加えて新たに統合失調症100例と健常者200例のゲノムと中間表現型のデータを収集した。この中間表現型のうち、ZNF804A遺伝子のrs1344706の遺伝子多型とシゾイドパーソナリティ特性との関連について、176名の健常者においてSchizotypal Personality Questionnaire (SPQ)を用いて検討した。また、ZNF804A遺伝子の遺伝子多型と統合失調症型パーソナリティの因子である、SPQの「認知/知覚」「対人」「解体」の3因子との関連についても検討を加えた。その結果、リスク多型であるTアレルキャリアーではSPQの総合得点がG/Gのホモキャリアーよりも有意に高かった。一方、SPQの3因子については、リスク多型であるTアレルキャリアーは、「解体」因子の得点が高かったが、「認知/知覚」因子または「対人」因子については遺伝子型間における有意差は認められなかった。これらの結果は、ZNF804A遺伝子の遺伝子多型が統合失調症の脆弱性を高めるだけでなく、健常者におけるシゾイドパーソナリティ特性を増加させる可能性を示唆していると考えられた。2008年にゲノムワイド関連解析により、ZNF804Aが統合失調症のリスク遺伝子として同定された。一方、ZNF804A遺伝子の一塩基多型(SNP)、であるrs1344706は、全ゲノム関連研究や追試研究およびメタ解析により統合失調症の感受性に関連することが報告されている。ZNF804A遺伝子のrs1344706の遺伝子多型とシゾイドパーソナリティ特性との関連について、健常者においてSchizotypal Personality Questionnaire(SPQ)とSPQの「認知/知覚」「対人」「解体」の3因子との関連について検討を加えた。SPQの3因子については、リスク多型であるTアレルキャリアーは、「解体」因子の得点が高かったが、「認知/知覚」因子または「対人」因子については遺伝子型間における有意差を認めなかった。以上の結果をNeuroscience Lettersに報告した。また、新たにサンプルを収集し、言語性・視覚性・遅延再生などの記憶、注意・集中力、言語流暢性などの認知機能、脳MRI画像、プレパルス抑制テストなどの神経生理機能とリスク多型との関連について検討を進めた。
幾何学的複素解析

値分布と双曲的多様体の理論では,多変数代数関数体上のNevanlinna-Cartan理論の確立とその有限性定理への応用がなされた.更に,準アーベル多様体内の正則曲線について懸案の第2主要定理の証明が成された.開代数多様体内の整正則曲線の分布と整数点集合の分布が同じであることが分かり,その次元の評価を得た.(野口,山の井,Winkelmann).正則写像の一意性定理に種々の進展が得た(相原,藤本,城崎).新しい双曲的射影超曲面の構成が行われた(城崎,藤本).CR解析幾何では,その複素構造の変形理論についての倉西プログラムの完全な解決(宮島),強擬凸境界でのベルグマン核の漸近展開についてのC.Fefferman予想の解決がなされ(平地),新しいCR不変量を得た(小松,神本).1ー分割定理,L^2拡張定理の新展開,射影平面内のLevi平坦超曲面の非存在について,最も重要な場合である実解析的な場合の解決がなされた(大沢).複素Lie群特に準トーラス上の関数論的性質について新しい結果を得た(風間,阿部,梅野).チューブ領域についての正則同型問題,楕円領域の境界による特徴付けについて興味ある結果が得られた(清水,児玉).弱一完備多様体の射影空間への大域的埋め込みに関する,いわゆる中野予想を解決した.さらにこれを応用することにより,20世紀初頭からあった問題,準アーベル多様体上のLefschetz型定理を解決した(高山,阿部).板東・カラビ・二木指標を,多様体の準安定性への障害として特徴付けに成功した(満渕).対合付きK3曲面の解析的トーションの保型形式の性質と無限積の研究(吉川),解析的Zariski分解の応用に興味ある進展があった(辻).その他,多変数複素力学系,超幾何関数,特異点の複素幾何学的性質,その変形空間について種々の性質が解明された(上田,西村,寺田,加藤,泊,奥間,辻).以上,野口が本研究課題を総括した.値分布と双曲的多様体の理論では,多変数代数関数体上のNevanlinna-Cartan理論の確立とその有限性定理への応用がなされた.更に,準アーベル多様体内の正則曲線について懸案の第2主要定理の証明が成された.開代数多様体内の整正則曲線の分布と整数点集合の分布が同じであることが分かり,その次元の評価を得た.(野口,山の井,Winkelmann).正則写像の一意性定理に種々の進展が得た(相原,藤本,城崎).新しい双曲的射影超曲面の構成が行われた(城崎,藤本).CR解析幾何では,その複素構造の変形理論についての倉西プログラムの完全な解決(宮島),強擬凸境界でのベルグマン核の漸近展開についてのC.Fefferman予想の解決がなされ(平地),新しいCR不変量を得た(小松,神本).1ー分割定理,L^2拡張定理の新展開,射影平面内のLevi平坦超曲面の非存在について,最も重要な場合である実解析的な場合の解決がなされた(大沢).複素Lie群特に準トーラス上の関数論的性質について新しい結果を得た(風間,阿部,梅野).チューブ領域についての正則同型問題,楕円領域の境界による特徴付けについて興味ある結果が得られた(清水,児玉).弱一完備多様体の射影空間への大域的埋め込みに関する,いわゆる中野予想を解決した.さらにこれを応用することにより,20世紀初頭からあった問題,準アーベル多様体上のLefschetz型定理を解決した(高山,阿部).板東・カラビ・二木指標を,多様体の準安定性への障害として特徴付けに成功した(満渕).対合付きK3曲面の解析的トーションの保型形式の性質と無限積の研究(吉川),解析的Zariski分解の応用に興味ある進展があった(辻).その他,多変数複素力学系,超幾何関数,特異点の複素幾何学的性質,その変形空間について種々の性質が解明された(上田,西村,寺田,加藤,泊,奥間,辻).以上,野口が本研究課題を総括した.高次元値分布理論・複素双曲的多様体について、野口潤次郎は初めて任意次元の双曲的射影超曲面の存在を示し、更にその関数体上の有理点集合及び代数体の単元点集合の有限性を証明した。藤本坦考は、N次元射影空間への線形的非退化有理型写像で、3N+1個の一般の位置にある超平面の逆像が重複度2まで等しければ高々2個であるという新しい形の一意性定理を得た。擬凸領域の解析及び∂^^-方程式の理論を複素幾何へ応用する研究では、大沢健夫は次元2以上の複素射影空間内に可微分なLevi平坦超曲面が存在しないことを示し、弱擬凸領域上のBergman計量の法線方向の増大度を決定した。辻元は一般型の代数多様体の普遍被覆の商が再び一般型になることを保型形式を∂^^-評価を用いて構成することにより示した。また、豊富な直線束LにたいしてK_X+mLがm【greater than or equal】>n(n+1)/2のとき自由であること特異計量を用いてしめした。

複素多様体、CR多様体の研究については、満渕俊樹は、Calabi予想に関し、Fano多様体についての安定性とKahler-Einstein計量の存在についてのTianの最近の仕事のgapを埋める作業を、Lin Wengと行った。吉川謙一は、Quillen計量の退化問題を研究し、部分的な解決を与えた。児玉秋雄は、複素ユークリッド空間内の一般複素楕円体の、正則自己同型群からの特徴付けの問題を研究し、ある種の場合にはWebsterのCR不変計量を有効に用いることができることが分かったリーマン面、タイヒミューラー理論と複素力学系の研究で、志賀啓成はフックス群の変形のある種の安定性,容量0の集合の擬等角不変性,リーマン面の正則族,複素力学系の正則族のRigidity等の結果を得た。多変数では、西村保一郎が複素2次元射影空間上の,2次多項式双有理写像を分類した。またいくつかの族の定める複素力学系の研究をした。大沢健夫(名大多元数理)は、C^2級の境界を持つ擬凸領域の研究を行い、Bergman計量のある評価式を得た。神本丈(熊本大)は、弱擬凸領域のべルグマン、ゼーゲー核の特異性、漸近展開の研究をした。山口博史(滋賀大)は、米谷氏(京都工繊大)と共同で、リーマン面上のべルグマン計量の変形を調べ調べ、それを多変数関数論に応用した。真次康夫(信州大)は、2次元トーラス上の2乗可積分空間の研究をした。神保敏弥(奈良教育大)は、Salagean作用素による関数D^<j-1>f(z)がp-Hardy空間に属する十分条件を与えた。吉田守(福岡大)は、ε-ノルムに関連する双一次形式の式ある評価式の詳細な証明を付けた.加藤満生(琉球大)は1変及び多変数超幾何微分方程式のモノドロミー群が有限既約になる条件を得た。奥間智弘(群馬工専)は、2次元複素解析空間の正規特異点の多重種数について成果を得た。高山茂晴(大阪大学)は、準アーベル多様体に対するLefschetz型定理を証明した。小林亮一(名大多元数理)は、完備リッチ平坦ケーラー計量の存在、退化、応用について研究した。森正気(山形大)は、与えられた超越的正則曲線の小変形で除外値なしに出来ることを示した。辻元(東工大)は、解析的ザリスキ分解の研究を行い、満淵俊樹(大阪大)と多重種数の変形不変性の研究で大きな進展をみた。志賀啓成(東工大)は、力学系の極限集合とジュリア集合の類似性を明らかにし、発散型双曲多様体上の正則写像の剛性と有限性についての条件を求めた.相原義弘(沼津工専)は、射影的代数多様体Mに値を持つ有理型写像の一意性定理を証明した。藤本坦孝(金沢大)は、複素射影空間への有理型写像の一意性定理について新しい結果を得た。若林功(成溪大)は、3,4次のThue不等式の整数解をPade近似の方法で求めた.野口潤次郎(代表者)は、正則写像の値分布、関数体上の値分布、代数多様体の有理点分布について研究し、正則曲線のLangの予想を準アーベル多様体に対し証明した。また当研究課題のとりまとめをした。強擬凸領域領域の研究では、ソボレフ・ベルグマン核の研究を中心に新しい成果が得られた(平地、小松、神本、)。大沢は、Levi平坦境界と、1の分解定理、補完問題に成果を上げた。神本も、境界値の可微分性に新しい結果を得た。強擬凸領域の境界に現れるCR多様体の研究では、宮嶋はCR変形と特異点の変形を関連させる研究をおこない、林本は、実解析的超曲面に対するCR同値問題の解決を試みた。濱田は、擬凸領域からの写像が単葉であるための解析的十分条件を調べた。安達は、有界正則関数の拡張可能性を示した。藤田は、ラプラス作用素の固有関数での積分表示式を与えた。値分布と双曲的多様体の理論では、相原は、有理型写像が代数的に従属する条件を求め、楕円曲線への写像が自己準同型で写りあう条件を与えた。
低逆転頻度期の古地球磁場強度長期連続変動の解明－外核プロセスへの新たな制約

地球磁場変動は大きな強度変化も伴うが、その変化については、現在までに過去約200-300万年間の強度相対値連続変動が解明された状態に留まっている。すなわち、逆転頻度が100万年あたり4-5回という、地球史で見れば「現在」の熱境界条件下での変動が解明されたに過ぎない。本研究では、100万年あたり2回という低逆転頻度を示す過去約35004200万年間、つまり、「現在」とは熱境界条件が大きく異なる期間について強度連続変動の解明に取り組むことを目的としている。前年度までに測定を完了したIODP Site U1403, U1408, U1409, U1410 u-channel試料の自然残留磁化(NRM),非履歴性残留磁化(ARM),等温残留磁化(IRM)のデータ解析を進めた。これらの試料の詳細なNRM分析結果に基づく古地磁気極性層序の報告論文が受理・掲載された。Site U1403およびU1408の残留磁化データから、一定の岩石磁気的均質性を満たす深度区間を見出すことが出来たため、38-50 Maにおける古地磁気強度相対値連続変動の復元を試みることとした。高時間解像度で復元を行うことを目指し、u-channel連続試料の測定結果からデコンボリューション解析を行うための基礎的検討を行い、関連論文を投稿し、受理・掲載された。平行して、マイクロ波着磁/消磁システムの改良のため、導波管部品の選定・購入も継続して行った。前年度と同様、海底堆積物の残留磁化測定とデータ解析は順調であるが、火山岩試料の選定とマイクロ波着磁/消磁システムの改良が進んでいないため。NRM, ARM, IRMデータの解析を完了させ、良好な岩石磁気特性パラメーターを示す層準を選別し、過去約3500万年前4200万年前の期間を中心に古地磁気強度相対値連続変動を復元する。火山岩試料の選定と、マイクロ波着磁/消磁システムの改良を継続する。今年度は、IODP Site U1403, U1408, U1409, U1410 u-channel試料のNRM測定を完了した。その結果、U1403の深度約50-160 mの区間はクロンC18n.2n C22rの期間、U1408の深度約20-250 mの区間はクロンC17n.2r C21nの期間、U1409の深度約40-140 mの区間はクロンC18r C22rの期間、U1410の深度約70-280 mの区間はクロンC18n.1n C21rの期間をカバーすることが明らかとなった。さらにU1403についてはu-channel試料のARM, IRM測定も完了し、予察的ではあるものの、これらの結果から推定されるクロンC18nの期間における相対古地磁気挙動変動について学会発表を行った。また、マイクロ波着磁/消磁システムの改良のため、14GHzのマイクロ波を100 Wにまで増幅可能な固体増幅器の選定と購入を行った。すべてのサイトの自然残留磁化測定と分析が完了し、さらにU1403からは、予察的ではあるものの、クロンC18nの期間における相対古地磁気挙動変動について学会発表を行うことができたため。今年度までに、IODP Site U1403, U1408, U1409, U1410 u-channel試料の自然残留磁化(NRM),非履歴性残留磁化(ARM),等温残留磁化(IRM)の測定を完了した。これらの試料の詳細なNRM測定結果をまとめ、掘削船上でのNRM初期分析結果に基づく古地磁気極性層序を更新し、その報告論文を投稿した。船上での結果に比べて特に負の伏角が明瞭に認識できるようになった結果、クロン境界の深度をより精密に決定できるようになり、多くのクロン境界は船上での決定深度と1m以内の違いに収まるものの、幾つかの境界は1mを超える差が生じたことや、船上では決定できなかった新たなクロン境界の深度を決定できたことを報告している。併せて、この報告論文によるデータを基礎とする、中期始新世のastronomical timescaleの精緻化に関する共著論文を投稿した。