hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代謝関連オミックス解析を用いた膀胱癌の新規発癌・進展経路の解明

正常尿路上皮細胞株、非浸潤性膀胱癌細胞株、浸潤性膀胱癌細胞株の順にPGAM1の発現が上昇していることを確認した。また公共データベースでの解析でも膀胱癌でのPGAM1発現上昇が確認できた。しかし、TMAでのヒト臨床検体での解析では、浸潤の程度とPGAM1の染色レベルに相関は認めなかった。続いてshRNAを用いてPGAM1の発現を抑制すると、浸潤能・遊走能には変化が認められなかったが、増殖能が低下した。また、野生型およびPGAM1トランスジェニックマウスにBBNを10週投与したところ、PGAM1トランスジェニックマウス群の方が有意に発癌率が高かった。正常尿路上皮細胞株と比較して膀胱癌細胞株でPGAMの発現が上昇していることを確認した。続いてshRNAを用いて、PGAMの発現を抑制すると、浸潤能・遊走能には変化が認められなかったが、増殖能に差が認められた。in vivo実験では野生型及びPGAMトランスジェニックマウスにBBN0.05%を10週投与し、PGAMトランスジェニックマウス群において高い発癌率であることを確認した。ヒト臨床検体での免疫染色では、浸潤の程度とPGAMの染色レベルに相関は認めなかった。正常尿路上皮細胞株と比較して膀胱癌細胞株でPGAMの発現が上昇していることをウェスタンブロッティングで確認した。また非浸潤性膀胱癌細胞株よりも浸潤性膀胱癌細胞株の方が発現量が多いことを確認した。続いてshRNAを用いて、浸潤性膀胱癌細胞株J82,253JのPGAM発現抑制株を作製し、MTTassay、colony formation assay、scratch assay、invasion assay、BrdU標識を用いて表現型の変化を確認した。浸潤能・遊走能には変化が見られなかったが、MTTassayおよびBrdU標識の結果から、PGAMの発現抑制により増殖能が有意に低下することが示された。一方、非浸潤性膀胱癌細胞株でのPGAMの強制発現を種々のベクターを用いて試みたが、安定発現株を樹立できなかった。ここまでの結果より、解糖系酵素PGAMが膀胱癌細胞の増殖に関連することが示唆された。in vivo実験では、まずJ82のPGAM発現抑制株と親株をヌードマウスの皮下に移植したところ、発現抑制株では有意に増殖が抑制された。続いて野生株マウス及びPGAMトランスジェニックマウスにBBN0.5%を10週投与して発癌率を確認したところ、PGAMトランスジェニックマウス群の方が高い発癌率であった(WT:8.3%,PGAM-Tg:25.0%)。以上よりPGAMがin vivoにおいて増殖能および発癌過程に関係することが示唆された。ヒト臨床検体での免疫染色では、浸潤の程度とPGAMの染色レベルには相関を認めなかった。研究開始時に想定していたメカニズムと矛盾する結果となり、実験系の再構築に時間を要した。正常尿路上皮細胞と比較して膀胱癌細胞株でPGAMの発現が上昇していることをウェスタンブロッティングを用いて確認した。続いてsiRNAを用いて、浸潤性膀胱癌細胞株J82、253JのPGAM発現抑制株を作成し、MTTassay、colony formation assay、scratch assay、invasion assay、BrdU標識を用いて表現型の変化を確認した。一方で非浸潤性膀胱癌細胞株でPGAMの強制発現を種々のベクターを用いて試みたが、安定発現株を樹立できなかった。続いて野生株マウスおよびPGAMトランスジェニックマウスにBBN0.5%を10週投与して発癌率を確認したところ、PGAMトランスジェニックマウス群のほうが高い発癌率であった(WT:8.3%,PGAM-Tg 25.0%)。患者検体からのtissue microarayを作製し、多検体で免疫染色と臨床像の相関を確認する。前立腺癌BBN8週投与での発癌頻度について検討する。さらにKi67染色を行う。PGAM
石碑の機能と意匠変遷に関する研究―漢碑から唐碑を中心として―

本研究では、中国の後漢時代から唐時代までの石碑を対象とし、石碑が各時代の社会のなかで如何なる機能を担う造形物であったのか、その特質の変遷過程を明らかにすることを目指す。昨年より中国南北朝時代の碑刻作品を実見すべく現地調査を行ってきた。一連の調査を通じて、北斉の碑刻文字の書が前代の東魏のものと大きく異なることに気づかされた。よって今年度は、東魏北斉時代の碑刻作例の整理から着手した。東魏の碑刻書法が前代の書法を継承しているのに対して、北斉では遥かに遡る後漢、三国時代の碑に用いられた隷書で書かれている。なぜこのような変化が起きたのか。同時期の文献史料に目を向けてみると、東魏の武定四年(546)に前代の都、洛陽から鄴(東魏の都)へと石経が移設された記事が確認できる。石経とは儒教の正統な経典を正しい文字で刻して公示するための碑刻であり、後漢と三国時代魏に国家的事業として建立された。北斉ではこれら二種の石経が官立学校である国子寺の前に並べられ、文教のシンボルとして扱われていた。石経には隷書が用いられており、北斉の碑刻文字と見比べた時その類似に気づかされる。つまり、北斉隷書は石経文字に範を求めたことが想定され、その復古主義の目指すところは漢魏時代に正統とされた書法への回帰であったと解せよう。非漢族出身とされる高歓により事実上創始された北斉王朝が漢民族文化にどう対峙したのか。中華文明の精粋ともいえる書法、とりわけ公的な側面の強い碑刻書法の動向はそれを伝える重要な手がかりとなる。石碑は一般に、碑文が衆人の目に触れ、末永く後世に伝わることを目的に制作された造形物である。碑刻文字もまた、各時代の最も正式とされるものが選択され、能書家の手で書かれることが望まれた。今年度の研究により、石碑という造形物が制作者の有する文化やその水準を端的に示す機能をも備えていたことを明らかにし得た。昨年度は石碑そのもののかたちや、装飾意匠に着目したが、今年度は新たに碑に刻まれた書法を視野にくわえた。極めて公共性の強い石碑に如何なる書法、書体を選択採用するかにより、制作者の志向する文化を知る事ができる。今年度の研究成果により、「研究目的」に掲げた石碑の機能の解明に対する総合的な理解を深める事ができた。今年度取り組んだ研究課題のなかでいまだ実地調査が叶わなかった作例がいくつかある。来年度はその調査を進めていく。また、今年度の研究成果は2012年度五月に開催される第62回美術史学会全国大会で口頭発表を行うことが決定している。発表後に頂いた助言やアドバイスを取り入れて来年度には論文化することを予定している。本研究では、中国の後漢時代から唐時代までの石碑を研究対象とし、各時代で石碑が如何なる機能を担う造形物であったのか、またその背景にどのような思想があるのか明らかにすることを目的とする。その解決方策として、従来等閑視されてきた石碑の装飾意匠について美術史学的なアプローチを行う。今年度は、石碑の装飾意匠のうち円形の貫通孔である「穿(せん)」の意匠変遷の解明を目指した。その基本作業として、まず漢碑から唐碑にいたるまで碑の全景がわかる図版収集に努めた。従来、穿は漢碑に特徴的な意匠とされていたが、魏晋南北朝時代の石碑にも継承されていることが明らかになった。特に注目したのが梁代陵墓碑である.これらの穿は、円孔というシルエットはそのまま用いながらも穿の周囲に装飾を付加することによって、蓮華や宝珠という全く異なる意匠へと変化しているのである。梁代陵墓碑以降、穿をもつ石碑はみられなくなる。しかし、その代替であるかのように仏教的モチーフである宝珠が石碑の装飾意匠として根強く残っていく。梁代陵墓碑以降の作例を実見調査するために、本年度は河北省(磁県蘭陵王墓碑、龍蔵寺碑など)、河南省(偃師商城博物館、崇陽書院など)へ出向き、東魏北斉時代の作例を多数実見調査した。その結果、東魏北斉時代の造像碑には貫通孔である穿の記憶を留めたと思しき、凹みでもって表現された宝珠意匠を見出すことができた。また、北斉後半期の造像碑では、龍の後肢の重なり合う位置に凹みではなく、ふくらみでもって表現された宝珠が据えられる意匠が散見されるようになる。この碑首の意匠が晴唐時代には定形として継承されていくのである。穿という意匠変遷史において、梁代陵墓碑が大きな転換点になったこと、そしてその変化には仏教思想の流入があることを指摘し得たことが大きな成果である。

東魏の碑刻書法が前代の書法を継承しているのに対して、北斉では遥かに遡る後漢、三国時代の碑に用いられた隷書で書かれている。なぜこのような変化が起きたのか。同時期の文献史料に目を向けてみると、東魏の武定四年(546)に前代の都、洛陽から鄴(東魏の都)へと石経が移設された記事が確認できる。石経とは儒教の正統な経典を正しい文字で刻して公示するための碑刻であり、後漢と三国時代魏に国家的事業として建立された。北斉ではこれら二種の石経が官立学校である国子寺の前に並べられ、文教のシンボルとして扱われていた。石経には隷書が用いられており、北斉の碑刻文字と見比べた時その類似に気づかされる。つまり、北斉隷書は石経文字に範を求めたことが想定され、その復古主義の目指すところは漢魏時代に正統とされた書法への回帰であったと解せよう。非漢族出身とされる高歓により事実上創始された北斉王朝が漢民族文化にどう対峙したのか。中華文明の精粋ともいえる書法、とりわけ公的な側面の強い碑刻書法の動向はそれを伝える重要な手がかりとなる。石碑は一般に、碑文が衆人の目に触れ、末永く後世に伝わることを目的に制作された造形物である。碑刻文字もまた、各時代の最も正式とされるものが選択され、能書家の手で書かれることが望まれた。今年度の研究により、石碑という造形物が制作者の有する文化やその水準を端的に示す機能をも備えていたことを明らかにし得た。昨年度は石碑そのもののかたちや、装飾意匠に着目したが、今年度は新たに碑に刻まれた書法を視野にくわえた。極めて公共性の強い石碑に如何なる書法、書体を選択採用するかにより、制作者の志向する文化を知る事ができる。今年度の研究成果により、「研究目的」に掲げた石碑の機能の解明に対する総合的な理解を深める事ができた。今年度取り組んだ研究課題のなかでいまだ実地調査が叶わなかった作例がいくつかある。来年度はその調査を進めていく。また、今年度の研究成果は2012年度五月に開催される第62回美術史学会全国大会で口頭発表を行うことが決定している。発表後に頂いた助言やアドバイスを取り入れて来年度には論文化することを予定している。
熱設計制約を低減するループ型自励振動ヒートパイプの熱輸送機構と設計自由度の解明

従来主に研究されている加熱部と冷却部を往復する蛇行管によって構成される自励振動ヒートパイプ(通常OHP)と,従来の形状制約を排除し加熱部と冷却部を交互に配置した円形状の自励振動ヒートパイプ(ループ型OHP)を構築し熱輸送特性を評価した.今年度は,加熱部と冷却部は均等に配置した形状は固定し,封入率などを変化させた評価を行った.最小熱輸送能力,最大熱輸送能力の評価,内部流体の絶対圧力の変動を複数個所で同時計測し発生する圧力振動の大きさを評価した.内部に封入する作動流体の割合を変化させた実験では,ループ型OHPにおいて,封入率約50%において最も高い最大熱輸送量を示した.結果,代替フロン系冷媒を使用した通常OHPの過去の研究と同様の性能を有している結果であり,ループ型OHPOでも従来の知見を適用できることが確認された.また,詳細な温度計測の結果,熱負荷が小さい条件では加熱部に過冷却された冷媒が流入し,沸騰開始に過熱度を要するため温度振動と圧力振動が共に大きくなることが解った.このため,低熱負荷では不安定に見える挙動を示すと考察される.これは,通常型OHPとループ型OHPの双方で観測された.圧力計測の結果,ループ型OHPと通常OHPの比較では,同様の圧力振動が確認され双方は駆動力として同じ特性を有していることが解った.これは,本実験を行った条件(形状,作動流体,熱負荷)では蛇行管部が自励振動ヒートパイプの駆動力に影響をほとんど与えていないことを示唆している.本研究の結果,自励振動ヒートパイプを用いることでポンプなどの外部駆動力を用いずに,高自由度な熱輸送経路での熱輸送が可能であることが実験的に実証された.申請時時に計画していた計画を順調に実施できている.また,本研究を実施する中で,過去の研究で明確に説明されていない自励振動ヒートパイプの不安定な挙動に関する理解を得る現象も捉えることができ,今後の研究につながる成果をあげられているため.研究計画通り,ループ型OHPの自由度を検証するために,ループ型OHPの一部分に加熱部と冷却部が偏った条件,1ループ中に配置する加熱部と冷却部の数(従来型OHPでのターン数)を変化させた条件において,最大熱輸送量と圧力振動を計測する.従来主に研究されている加熱部と冷却部を往復する蛇行管によって構成される自励振動ヒートパイプ(通常OHP)と,従来の形状制約を排除し加熱部と冷却部を交互に配置した円形状の自励振動ヒートパイプ(ループ型OHP)を構築し熱輸送特性を評価した.今年度は,加熱部と冷却部は均等に配置した形状は固定し,封入率などを変化させた評価を行った.最小熱輸送能力,最大熱輸送能力の評価,内部流体の絶対圧力の変動を複数個所で同時計測し発生する圧力振動の大きさを評価した.内部に封入する作動流体の割合を変化させた実験では,ループ型OHPにおいて,封入率約50%において最も高い最大熱輸送量を示した.結果,代替フロン系冷媒を使用した通常OHPの過去の研究と同様の性能を有している結果であり,ループ型OHPOでも従来の知見を適用できることが確認された.また,詳細な温度計測の結果,熱負荷が小さい条件では加熱部に過冷却された冷媒が流入し,沸騰開始に過熱度を要するため温度振動と圧力振動が共に大きくなることが解った.このため,低熱負荷では不安定に見える挙動を示すと考察される.これは,通常型OHPとループ型OHPの双方で観測された.圧力計測の結果,ループ型OHPと通常OHPの比較では,同様の圧力振動が確認され双方は駆動力として同じ特性を有していることが解った.これは,本実験を行った条件(形状,作動流体,熱負荷)では蛇行管部が自励振動ヒートパイプの駆動力に影響をほとんど与えていないことを示唆している.本研究の結果,自励振動ヒートパイプを用いることでポンプなどの外部駆動力を用いずに,高自由度な熱輸送経路での熱輸送が可能であることが実験的に実証された.申請時時に計画していた計画を順調に実施できている.また,本研究を実施する中で,過去の研究で明確に説明されていない自励振動ヒートパイプの不安定な挙動に関する理解を得る現象も捉えることができ,今後の研究につながる成果をあげられているため.研究計画通り,ループ型OHPの自由度を検証するために,ループ型OHPの一部分に加熱部と冷却部が偏った条件,1ループ中に配置する加熱部と冷却部の数(従来型OHPでのターン数)を変化させた条件において,最大熱輸送量と圧力振動を計測する.研究計画を行った際の見積額に対して,実際に購入する際に減額されたため.実験に使用する消耗品(継ぎ手など)の購入費用として使用する.
含ケイ素ナノサイズ分子の合成と機能材料への応用

本研究は、ケイ素ーケイ素結合と様々なπ-電子系とを規則正しく交互に有する星型化合物を合成し、機能材料特に色素増感太陽電池への応用を目指すというものであった。最終的には、トリアジンをコアとし、ベンゾチアジアゾール誘導体を三方向に有する星型化合物の合成法を確立することが出来た。それを色素として用いた色素増感太陽電池を作成し、その光電変換効率の測定を行った。その結果、光電変換効率としては低い値であったが、色素増感太陽電池として機能していることを明らかにすることが出来た。本研究は、ケイ素-ケイ素結合と様々なπ-電子系とを規則正しく交互に含む多次元化合物の合成法を確立し、それらを酸化チタンナノ粒子電極に吸着させ、高効率で耐久性の高い色素増感太陽電池の作成を目指すというものである。平成26年度は、電子欠損型芳香族化合物であるトリアジンをコアとし、アーム部としてシリル置換チエニル誘導体を、鈴木-宮浦クロスカップリングを用いることにより結合させ、新規なケイ素系ナノサイズ分子の合成を行った。まず、2,4,6-トリス(ブロモチエニル)-1,3,5-トリアジンとジシラニルチエニルボランをパラジウム錯体触媒存在下で、カップリングさせることにより、含ケイ素星型化合物に成功した。同様の方法で、さらにアーム部の長さを伸ばした星型化合物の合成も行った。合成した化合物の光学的性質を明らかにするために、紫外可視吸収スペクトルおよび蛍光発光スペクトルの測定を行った。その結果、紫外可視吸収スペクトルの極大吸収波長は、400 nm付近に見られた。蛍光発光スペクトルの極大波長は450 nm付近に見られ、アーム部を伸ばした化合物のジオキサン中での蛍光量子収率は、96%とたいへん大きな値を示した。これらの化合物群は、発光材料としての応用も期待できると考えられる。色素増感太陽電池への応用を目指し、合成した化合物を酸化チタンナノ粒子電極に吸着させ、セルを作成し、その評価を行った。その結果、新規含ケイ素星型化合物を吸着させた酸化チタンナノ粒子電極を用いた色素増感太陽電池が、低い効率ではあるが機能していることが明らかとなった。平成27年度は、高効率で耐久性の高い色素増感太陽電池の作成を目指し、これまで合成してきた化合物よりも、長波長側に吸収極大を持つ化合物の合成法の確立を行った。具体的には、ベンゾチアジアゾール骨格を有するユニットを組み込み、ジシラニル置換されたドナー-アクセプター型化合物を合成した。チエニル基上のヘキシル基の位置が違う2種類の化合物の合成を行い、紫外可視吸収スペクトルおよび蛍光発光スペクトルの測定を行った。その結果、分子内のベンゾチアジアゾール部とヘキシル基を持つチオフェン部との平面性の違いが、紫外可視吸収スペクトルに大きく影響を与えることを明らかにした。さらに、これらの化合物を用いて色素増感太陽電池のセルを組み立て、光電変換効率の算出も行った。太陽電池はそれぞれ2種類用意した。一つは色素を含む溶液の光反応を行うもの、もう一つは光反応と比較するために光を当てずに色素を暗浸漬させたものを製作した。その結果、色素を暗浸食させた太陽電池のセルの効率の方が良いことが分かった。色素を光反応させた電池と暗浸漬させた電池の光電変換効率の差を生んだ原因の一つとして色素溶液のチタニアコーティングのFTO電極への反応時間の違いが考えられる。チタニアコーティングのFTO電極と色素が触れる時間が増えれば吸着量が増え、反応時間に比例した光電変換効率の差が生まれたと考えている。ベンゾチアジアゾール骨格を有する化合物の合成法を確立し、その光学的性質を明らかにすることが出来た。また、これらの化合物を用いて色素増感太陽電池のセルを組み立て、その評価を行うことが出来た。本研究は、ケイ素-ケイ素結合と様々なπ-電子系とを規則正しく交互に含む多次元化合物の合成法を確立し、機能材料とくに色素増感太陽電池への応用を目指すというものであった。近年、エネルギーの不足、地球温暖化、炭素資源の枯渇の問題は、人類の未来に深く影を落としてきており、化石燃料に依存しないエネルギーとして、太陽光を有効利用するシステムの開発が急務になっていた。その高まりの中で、旧来の太陽電池に対し、低コストで耐久性の高い色素増感太陽電池ならびに有機薄膜太陽電池の開発が注目されてきている。特に、色素増感太陽電池は、材料が安価であること、製造プロセスが簡単であることから、発電コストを大幅に下げる可能性があるとされている。ケイ素という元素の特長を生かせば、高効率で耐久性の高い色素増感太陽電池を作成できるのではないかと考え、研究を行った。平成26年度では、トリアジンコアの星型化合物の合成法の確立、27年度では、ベンゾチアジアゾールユニットの導入法の確立を行い、報告した。平成28年度はそれらの知見を活かし、最終目的生成物であるトリアジンをコアとし、アームにベンゾチアジアゾール誘導体を有する含ケイ素星型化合物を合成し、その紫外可視吸収スペクトル、および蛍光発光スペクトルなど光物性を明らかにした。さらに、この化合物を用いて色素増感太陽電池のセルを組み立て、光電変換効率の測定を行った。その結果、色素増感太陽電池として機能していることを明らかにすることが出来た。

しかし、光電変換効率の値は低く、セルを作成する際の条件検討が必要であると考えられ、今後の研究課題になると考えている。本研究は、ケイ素ーケイ素結合と様々なπ-電子系とを規則正しく交互に有する星型化合物を合成し、機能材料特に色素増感太陽電池への応用を目指すというものであった。最終的には、トリアジンをコアとし、ベンゾチアジアゾール誘導体を三方向に有する星型化合物の合成法を確立することが出来た。それを色素として用いた色素増感太陽電池を作成し、その光電変換効率の測定を行った。その結果、光電変換効率としては低い値であったが、色素増感太陽電池として機能していることを明らかにすることが出来た。当初の目的である、含ケイ素ナノサイズ星型分子の合成法を確立し、その光学的性質を明らかにすることが出来た。また、予備的な実験ではあるが、合成した化合物を用いて色素増感太陽電池を組み立て、その評価を行うことが出来た。最終年度は、ベンゾチアジアゾール骨格を有する星型化合物の合成を行い、これら化合物群の色素増感太陽電池の色素としての最終的な結果を得たいと考えている。また、別のタイプの多次元化合物として、ケイ素を含むH型化合物の合成も行いたいと考えている。有機元素化学今後は、別のタイプの多次元化合物として、ケイ素を含むH型化合物の合成法を確立する予定である。合成した化合物の光学的性質を明らかにし、これらを酸化チタンナノ粒子電極に接合させ、色素増感太陽電池としての評価を行う。また、π-電子系としてベンゾチアジアゾールを導入することにより、さらに長波長側に吸収帯をもつ化合物の合成を行う。
固体の励起状態における核波束運動の観測と制御-核波束制御から光誘起構造相転移へ

1.研究目的に挙げた「ポテンシャル形状マッピング法の確立」にむけた予備実験として以下の測定を行った。室温におけるKI結晶中の色中心を近赤外レーザーパルス(波長800nm[=1.55eV]、時間幅150fs)で励起し、その後の電子状態変化を時間遅延のついた中赤外レーザーパルス(波長4900nm[=0.25eV])でプローブした。その結果、3成分の時定数をもつ吸収率変化を観測した。最も速い応答の時定数は0.7psで、これはポンプ光とプローブ光の二光子吸収である。最も長い応答の時定数はおよそ60psで、色中心の励起状態からバルク結晶の伝導帯へ熱的に励起された電子のバンド内吸収を反映している。中間の時定数は3psであり、以前行った発光測定における発光強度の減少時定数と同程度であることから、この応答は色中心の励起状態の緩和現象を観測していると考えられる。この結果は、励起状態よりエネルギー的に0.25eV高い位置に電子状態が存在することを示している。発光測定から励起状態の断熱ポテンシャル曲面は基底状態に対してわかっているので、今回の測定によって、基底状態を基点として第一励起状態よりもエネルギー的に高い状態を見ることに成功した。研究計画に挙げた「プローブ波長を中赤外光領域から可視光領域紫外光領域へと広げて時間分解スペクトルを測定する」ことまで行うことはできなかったが、上述の結果は、断熱ポテンシャル曲面同定にむけた実験の第一歩となる成果である。プローブ波長を可視光領域紫外光領域へと広げ、さらに、レーザーパルスの時間幅を短くすることによって、断熱ポテンシャル曲面のマッピングを行うことが可能になると期待される。2.研究目的に挙げた「光パルスのチャープ制御による核波束制御」にむけて、NOPA出力の安定化を行った。これは次年度の研究計画に挙げていた内容の準備であるが、研究の進行状況から判断して当該年度に実施した。
レーザ高度計による月の地形決定ソフト開発と計測の最適化

月探査周回衛星計画(SELENE)においてレーザ高度計により月の形状を精密に計測するため、探査船の精密軌道決定と共に月面に対するレーザ光の照射方向の決定、また地形測定の誤差等の補正を必要とする。本研究は、レーザ高度計の機器開発と合わせてこのためのソフトの開発および計測の最適化の研究を行い、次の成果を得た。1)月面の傾斜分布を考慮したレーザ光の受信強度、また太陽光や月面からの熱輻射による温度変化を考慮しレーザ高度計の最適化を図った。開発中のレーザ高度計の実験モデルが完成し、それを用いた熱試験と振動試験を行った。熱試験はほぼクリアーしたが、振動試験で光学系の支持部に亀裂が生じ、補強ための設計変更を行った(河野他,1998、Namiki et al.,1999)。2)レーザ高度計データと地形カメラ等のデータを比較して、レーザ高度計の姿勢と時刻誤差を解く方法の検討を進め、基本方法を確立した(河野他,1999、荒木他,2000)。3)探査船軌道について、軌道の交叉点での高度測定値を用い、探査船の軌道決定精度を向上させる手法の調査を行った。また、GEODYNEHソフトを改良し、周回衛星をリレー衛星を合わせ、特にVLBI観測と4wayドップラー観測により軌道を決定する手法を確立した(Heki,et al.,1999,Matsumoto,Heki et al.,1999)。月の潮汐による周回衛星の軌道変化について、数値解析によって影響量を推定した。その結果から、軌道の追跡データから、月の潮汐常数等を決定できる可能性を示すことができた(大江・松本,J.G.S.J.投稿中、Abe and Ooe,2001,印刷中)。本年度は次のような開発研究を行った。1)レーザ高度計の設計と評価月面の傾斜分布を考慮したレーザ受信強度の最適化と精度の向上についての研究を行った。(大江、坪川、荒木、河野)2)クレメンタインデータによる月面地形解析クレメンタインによる高度計測データを用いて、月の地形決定及びそのマップを作る基礎ソフトの開発を行った(大江、荒木)3)周回衛星姿勢決定ソフトウエア開発周回衛星の姿勢及び衛星時刻の精度を評価し、それらに可成りの誤差があった場合について、レーザ高度計の高度測定データと地形カメラ等による地形データを比較解析し、レーザ高度計の姿勢と時刻の誤差を解く方法を検討し、そのソフト開発のめどをつけた。(河野、荒木、大江)4)周回軌道の摂動の解析のためのソフトウエア開発月の重力ポテンシャル等によって、衛星軌道が摂動を受けるので、軌道交叉点での高度測定値から、軌道誤差を見積もり、それを補正し、計測制度を向上させるための解析法についての調査を行った。それによって、軌道変動による高度変化と地形による変化とは分離が可能であり、軌道の改良に使えることを確かめた。(日置)月探査周回衛星計画(SELENE)においてレーザ高度計により月の形状を精密に計測するため、探査船の精密軌道決定と共に月面に対するレーザ光の照射方向の決定、また地形測定の誤差等の補正を必要とする。本年度は次のような開発を行った。1)レーザ高度計の熱設計と評価太陽の直射光及び月面からの熱輻射による温度変化を考慮し、レーザ高度計の熱設計を行い、その評価と測定精度向上についての研究を行った。(大江、坪川、荒木、河野)2)周回衛星姿勢決定ソフトウエア開発周回衛星の姿勢及び衛星時刻の決定精度を評価し、それらにかなりの誤差があった場合について、レーザ高度計の測定データと地形カメラ等による地形データを比較解析して、レーザ高度計の姿勢と時刻の誤差、更には軌道誤差を解く方法を検討し、そのソフト開発についての調査を進めた。(河野、荒木、大江)。

3)VLBI観測による周回衛星の軌道の改良のためのソフトウエア開発月の重力場の未知のポテンシャル係数によって周回衛星の軌道が摂動を受けるので、地上からのVLBI観測を行い従来の方法のドップラー観測によるものと合わせて、軌道を精密に決定する方法の開発を進めた。これによって、軌道変動をほぼ目的の精度まで観測することが可能であることを確かめた。(日置)本年度は本研究の最終年度であり、次のような開発研究を行った。1)レーザ高度計の地上実験評価開発中のレーザ高度計の実験モデルが完成した。それを用いて熱試験と振動試験を行った。熱試験の結果は良好であったが、ロケット発射時を想定した振動試験では、送受光学系をマウントした光学ベンチの支持部に亀裂が生じた。その補強ための設計変更を行った。(大江、坪川、他全員)2)探査船の軌道改良のためのソフトウエア開発周回衛星軌道について、GEODYNEIIソフトにより、特にVLBI観測と4 wayドップラー観測とを合わせ用いて高精度化を計るためのソフトの改良を行った。また月の潮汐による周回衛星軌道への影響を、具体的な数値解析によって求めた。この結果から、数メートル精度の月の地形測定では、潮汐の影響はほとんど無視できるが、逆に地形測定と軌道観測データを合わせた推定により、月の潮汐変形を決定できる可能性を示すことができた。(大江、日置、荒木)3)周回衛星の姿勢決定ソフトの開発と月面高度分布図作製ソフト開発周回衛星軌道の姿勢決定ソフトの開発を行うと共に、上記の精密軌道の情報を用いて、月面の高度分布図を描く手法を検討した。(荒木、河野、大江)2004年打ち上げ予定の月探査周回衛星計画(SELENE)で、レーザ高度計が周回衛星に搭載され、約1年間の観測を行が行われる。測定のねらいは、1)月の精密地形決定、2)衛星軌道の半径方向の高精度化による、重力場モデルの精度向上、3)極域の探査、4)星食観測のための月縁補正用地形図の改良等であるが、全体的な再吟味ができた。振動試験にはまだ懸案事項もあるが、探査項目の妥当性も評価ができたと考えられる。
信頼関係の構築における言語および非言語情報の役割

見知らぬ他者と相互協力関係を築くには,相手が信頼できる人物か否かを正確に判断する必要がある。これまで、信頼性判断のシグナルとして笑顔が注目されてきた。そして,笑顔は真顔より信頼を得ること,その中でも,特に親和的感情の自然な発露である「真の笑顔」が信頼を得ること,さらにその判断には性差や文化差があることなどが実証的に明らかにされてきた。しかし,これらの研究は信頼ゲームなどの特殊な状況での判断を参加者に行わせたものが多く,より日常的な場面でも同様の傾向がみられるかは明らかではない。そこで本研究では,実験参加者に顔写真を呈示し,その相手と様々な場面(「不動産屋の担当者」「自己紹介する大学のクラスメート」など)で初めて対面したと想像させ,信頼性を評定させた。そして,「真の笑顔」か「偽の笑顔」かを分ける基準と言われている笑顔の3つの要素(目周りの笑顔強度1口周りの笑顔強度/顔の左右対称性)が、それぞれの状況での信頼性判断にどう影響しているかを検討した。その結果、写真の性別によらず,「真の笑顔」の特徴とされる左右対称性がどの状況においても信頼性判断に正の効果があった。一方,もう一つの「真の笑顔」の特徴である上(目周り)の笑顔強度はそれほど大きな効果を持たなかった。しかし,「偽の笑顔」でも表出される下(口周り)の笑顔強度が男性写真においては,強い正の効果をもっていた。このように、「真の笑顔」が信頼されるという先行研究の知見と必ずしも一貫しない結果が得られた。つまり、状況に依存して、同じ笑顔であっても、評価される信頼性は異なるということである。本研究は、「真の笑顔が信頼を得る」という既存研究に対して、異議を投げかけるものとなった。申請段階においては、国際比較研究をする計画であったが、アメリカの研究者との調整がうまく行かず、現在のところ実行できていない。しかし、笑顔が信頼関係の構築にどのように影響しているかについては、日常場面での信頼性判断をさせる研究を行い、これまでにないユニークな知見を得ることができた。そのため、達成度は(3)となる。国際比較研究については、引き続き調整していきたいが、困難が予想され、計画の変更が必要だろう。24年度の研究で分かった、「真の笑顔が信頼されるとは限らない」という知見を発展させていく方向を考えている。具体的には、信頼性を判断する場面を、「関係の長期性」「利害対立の程度」「経済関係/友人関係」などの軸で分け、どのような要因によって、信頼性の判断基準が変化するのかを検討したい。それによって、表情が信頼関係に果たす役割について、理論的・実践的な貢献をしていきたい。日常において、未知の他者が信頼できる人物か否かを判断する際には、その人物の表情と言語情報が大きな手がかりになる。しかし、表情や言語情報は意識的に統制する(嘘がつく)ことが可能であり、信頼性のシグナルとしては不確実性を伴う。このような場面で、表情や言語情報は、信頼性のシグナルとして機能しうるのか、また、それはどのようなメカニズムによるのかを解明することが、本研究の目的である。本年度は、言語情報がシグナルとして機能するメカニズムに焦点をあてた研究を行った。言語情報は、嘘をつくことが容易であるが、事後的に罰が科せられることによって初めて言語はシグナルとして機能すると議論されてきた。そうであるならば、事後的罰の有無を実験的に操作することによって、言語のシグナルとしての情報価値は変化するはずである。すなわち、実験参加者に他者の言語的情報から信頼性判断(信頼ゲームという取引における提供額決定)をさせる実験を行い、その際、「この後、相手の行動(独占/平等分配)が示され、罰セッションがある。相手も、このことをわかった上で、アンケートに回答した」と教示する罰行使有条件と、罰セッションの存在については伝えない罰行使無条件を設けた。罰行使有条件では無条件と比較して、事後的な罰の存在によって、言語的情報の情報的価値が増し、参加者は信頼性のシグナルとしてより使用しやすいだろうと予想される。つまり、全く同一の言語的情報でも、社会環境の違い(罰行使の有無)によって、シグナルとして機能するか否かが異なると考えられる。実験を実施した結果、予想に一貫した行動をした実験参加者がいた一方、予想とは逆の行動をする参加者も少なからず存在した。事後インタビューの結果などから、予想に反する行動をとった参加者は、実験状況の認識を誤っていた可能性が考えられた。

そして,「真の笑顔」か「偽の笑顔」かを分ける基準と言われている笑顔の3つの要素(目周りの笑顔強度1口周りの笑顔強度/顔の左右対称性)が、それぞれの状況での信頼性判断にどう影響しているかを検討した。その結果、写真の性別によらず,「真の笑顔」の特徴とされる左右対称性がどの状況においても信頼性判断に正の効果があった。一方,もう一つの「真の笑顔」の特徴である上(目周り)の笑顔強度はそれほど大きな効果を持たなかった。しかし,「偽の笑顔」でも表出される下(口周り)の笑顔強度が男性写真においては,強い正の効果をもっていた。このように、「真の笑顔」が信頼されるという先行研究の知見と必ずしも一貫しない結果が得られた。つまり、状況に依存して、同じ笑顔であっても、評価される信頼性は異なるということである。本研究は、「真の笑顔が信頼を得る」という既存研究に対して、異議を投げかけるものとなった。研究実績の概要で述べたように、計画通りに実験を実施した点では順調であったが、予想に一貫する結果が必ずしも見られなかったため、やや研究は遅れていると判断した。申請段階においては、国際比較研究をする計画であったが、アメリカの研究者との調整がうまく行かず、現在のところ実行できていない。しかし、笑顔が信頼関係の構築にどのように影響しているかについては、日常場面での信頼性判断をさせる研究を行い、これまでにないユニークな知見を得ることができた。そのため、達成度は(3)となる。予想に一貫する結果が得られなかったが、これは実験状況の誤解から生じていることが示唆されている。今後、誤解を生まないように実験方法や教示を改善することにより、予想に一貫する結果が得られることが期待される。また、信頼性を推測する側だけでなく、推測される側の行動についても検討する計画を立てている。それについても、今後実施していく必要がある。国際比較研究については、引き続き調整していきたいが、困難が予想され、計画の変更が必要だろう。24年度の研究で分かった、「真の笑顔が信頼されるとは限らない」という知見を発展させていく方向を考えている。具体的には、信頼性を判断する場面を、「関係の長期性」「利害対立の程度」「経済関係/友人関係」などの軸で分け、どのような要因によって、信頼性の判断基準が変化するのかを検討したい。それによって、表情が信頼関係に果たす役割について、理論的・実践的な貢献をしていきたい。
横断的鉱山史研究に向けた基礎研究―英領インドと周辺の鉱山における情報、技術、技師

本研究は大英帝国の支配領域である英領インドと周辺地域における各鉱山開発に注目し、鉱山に関わる「情報」、「技術」、「技師」を分析することで、既存の研究において十分に検討されてこなかった各鉱山の相互の繋がりとそこから見える鉱山開発史の全体像を明らかにすることを目的とする。そのため、期間中にインドとイギリスで鉱山関連の各専門雑誌、各地の英字新聞、博覧会や見本市のパンフレットを分析し、関連事項をデータベース化する。さらに、植民地史および大英帝国史にいかに鉱山史を位置づけ直せるのかについても模索したい。以上の研究成果は国内外で発表・投稿するだけでなく、展示等でも公にしていく。
チオレドキシン類似インタエレメント酵素群の構造機能相関と分子進化

グルタチオントランスフェラーゼの触媒部位の静電ポテンシャルに影響する遠位アミノ酸残基:部位特異的変異体の触媒活性と,分子動力学計算によるシミュレーショングルタチオントランスフェラーゼ(GST)の反応過程にはGSHチオール基のプロトンの解離が必須であり,α,μ,π,σクラスGSTでは,チロシンの側鎖水酸基が水素結合することがGSHチオール基のpKaの低下に関与している.しかし,これ以外の要因として,触媒残基とは直接相互作用できない遠い位置にあるアミノ酸残基が寄与していることが部位特異的変異を用いた実験から示唆された.すなわち,ヒトGSTP1-1のGln64,Arg70,Arg74をそれぞれAla,Thr,Thrに置換すると,いずれの場合も速度論的に推定されるGSHチオール基のpK_aは,大きくアルカリ側にシフトした.これらのアミノ酸残基は活性中心より離れた位置にあり,GSHチオールと直接相互作用することはない.そこで,この原因を検討するために,これらの変異体の立体構造を計算機シミュレーションによりモデリングした.モデリングにはTripos社のSybylを用いた.その結果,タンパク質全体及び触媒部位の立体構造に顕著な変化は見られなかった.しかし,これらの変異が触媒部位の静電ポテンシャルに与える影響を計算したところ,Gln64→Ala及びArg74-Thrの変異は大きな影響を与えなかったが,Arg70→Thrの変異は静電ポテンシャルを変化させ,GSHチオール基のpKaを約1pK_aユニッ卜上昇させることが示された.この結果は,速度論的に求めた実験値に近い.Arg70の側鎖グアニジウム基はGSTPl-1の活性中心から約18Å離れているが,その電荷が触媒部位の静電ポテンシャルに大きな影響を及ぼしていると考えられる.グルタチオントランスフェラーゼの触媒部位の静電ポテンシャルに影響する遠位アミノ酸残基:部位特異的変異体の触媒活性と,分子動力学計算によるシミュレーショングルタチオントランスフェラーゼ(GST)の反応過程にはGSHチオール基のプロトンの解離が必須であり,α,μ,π,σクラスGSTでは,チロシンの側鎖水酸基が水素結合することがGSHチオール基のpKaの低下に関与している.しかし,これ以外の要因として,触媒残基とは直接相互作用できない遠い位置にあるアミノ酸残基が寄与していることが部位特異的変異を用いた実験から示唆された.すなわち,ヒトGSTP1-1のGln64,Arg70,Arg74をそれぞれAla,Thr,Thrに置換すると,いずれの場合も速度論的に推定されるGSHチオール基のpK_aは,大きくアルカリ側にシフトした.これらのアミノ酸残基は活性中心より離れた位置にあり,GSHチオールと直接相互作用することはない.そこで,この原因を検討するために,これらの変異体の立体構造を計算機シミュレーションによりモデリングした.モデリングにはTripos社のSybylを用いた.その結果,タンパク質全体及び触媒部位の立体構造に顕著な変化は見られなかった.しかし,これらの変異が触媒部位の静電ポテンシャルに与える影響を計算したところ,Gln64→Ala及びArg74-Thrの変異は大きな影響を与えなかったが,Arg70→Thrの変異は静電ポテンシャルを変化させ,GSHチオール基のpKaを約1pK_aユニッ卜上昇させることが示された.この結果は,速度論的に求めた実験値に近い.Arg70の側鎖グアニジウム基はGSTPl-1の活性中心から約18Å離れているが,その電荷が触媒部位の静電ポテンシャルに大きな影響を及ぼしていると考えられる.
Hamilton力学系の総合的研究

本研究の目的,研究実施計画であげた項目は幅広いものであったが,その中で主として以下のような研究実績をあげることができた。1.積分可能系の代数的取り扱いについては,伊藤により積分可能系を定義するモ-メント写像の特異点における標準形の解析が行なわれた。これは積分可能性と“解ける座標"の関連を追求したものである。また、力学系の時間変数を複素化すると,解の解析接続に付随した多価性等興味深い現象があらわれるが,これについても伊藤により研究された。2.常微分方程式の解の有界性については,加藤によりLie^^′nard型微分方程式について研究された。また,立沢はSchro^^ ̈dinger作用素の固有値の漸近分布に関し,古典的なDirichletーNeumann bracketing法に基づきつつも,(多項式ポテンシャルの場合を扱った)Feffermanの手法を応用することにより,非古典的ポテンシャルの場合についていくつかの結果を得た.確率論的側面では,確率微分方程式で記述される拡散過程に付随した確率測度の台が,対応する常微分方程式によって制御されることを示した会田の結果がある.さらにこれは,より抽象的なStrookーVaradhanの定理の一般化へと拡張された。3.幾何学,大域解析学との関連については板東が次のような結果を得た。すなわち,正則ベクトル束の特異点の除去可能性についてはUhーlenbeckらによるEinsteinーHermitian条件の下での結果があるが、Einstein条件をとり除いても,単に曲率がL^2に属していればC^2内の穴あき球の上の正則なHermitianベクトル束は球の上全体で定義された正則ベクトル束へ拡張できる.以上の諸成果の中には必ずしもHamiltonn力学系の理論と直接は関係のないものも含まれるが,それらはHamilto系(古典力学)の関連領域における結果と考えられる。
国際結婚と「東アジア共同体」:日本人-タイ人の結婚を中心として

東アジアにおける国際結婚は、「東アジア共同体」の構築を社会的に支える重要な要素となる。しかし現状では、この国際結婚は人権侵害、離婚、暴力など、さまざまな問題点を内包している。本研究は、日本人-タイ人の国際結婚を事例としながら調査研究を行うことによって、この国際結婚の多様な展開の姿を類型論にもとづいて明らかにすると共に、それぞれの類型(あるいは形態)における結婚、家族、地域社会などめぐる特質や問題点を解明した。これによって、今後の国際結婚の発展に資する研究成果を得ることができた。1.本年度は、主にタイ人女性-日本人男性の結婚に関する調査を実施した。日本の農村部:長野県佐久地域、都市部:関西圏等で各10事例程度、タイの東北地方でタイ人女性の実家10事例程度の聞き取り調査を行った。さらにタイ東北地方では、佐久地域で調査対象者となった女性の実家3か所でも聞き取りをした。日本・タイの行政機関での資料収集により全体的な把握にも努めた。2.結婚のタイプは、そのプロセスによって以下のようになる。(1)ブローカーを通じてタイ人女性が来日、飲食・サービス業に従事し、知り合った日本人(主にお客)と結婚。(2)タイにある結婚斡旋所を通じて日本人と結婚し、日本で生活。(3)仕事、勉学、旅行などでタイに滞在中の日本人男性と知り合って結婚、日本で生活。そして、タイプごとに夫婦・家族関係が異なる。(1)は法的社会的問題を内包するが、よい日本人男性とめぐり合い幸福な家庭生活を築く場合も少なくない。(2)は近年増加しているが、短期間に結婚を決めて日本で生活をするために、夫婦関係の問題を抱える。(3)は、とくに女性がタイでOLや学生の場合は日本では都市中間層的な家族生活を送るが、「夫不在」の問題が生じることもある。3.この国際結婚は主にタイに利益をもたらという認識は一面的である。仕送り等の経済的援助によってタイの実家が特別に豊かになるわけでない。今日ではタイの地方でも生活水準は高いので、仕送りを頼りに豊かな生活は送れない。逆に、日本での生活が厳しいためにタイの実家に送金しない、また音信不通になることもある。一方、とくに日本の農村や地方に暮らすタイ人女性に注目すれば、彼女らは伝統的な家族のなかで夫を支え、子供を育て、さらに地域活動に参加することにより、日本の地方社会の維持や活性化に大いに貢献している。日本ほうがより多く恩恵を受けているとさえ言える。1.今年度はタイに調査の中心において、国際結婚の聞き取り調査等を実施した。(1)農村部であるコーンケーン周辺の調査では、昨年度の聞き取り調査の追跡調査を重視した。そのなかで、とくに国際結婚における夫婦関係、そしてこれら夫婦と実家(タイ)の関係変化が明らかになった。つまり日本人と結婚した娘(姉妹)やその夫婦に対する実家側(タイ)期待は、結婚当初→子供の誕生→子供の成長というライフステージに応じて変化し、最初は仕送り等の経済的期待が強いが、次第に、娘(姉妹)やその子供の健康な生活、円滑な人間関係などの社会的期待へと比重を移している。(2)農村部と都市部の比較のために、バンコクの日系幼稚園で園関係者や、日本人-タイ人夫婦に聞き取り調査を実施した。3園で調査したが、内1つでは園児の約半数が日本人-タイ人夫婦の子供であった(園関係者も、タイ人との国際結婚、あるいはその経験者であることが多い)。聞き取りに深浅はあるが、全部で10数例を調査できた。ほとんどがバンコク中心地の日本人居住地区に住み、社会経済的な背景には一定の多様性があるものの、日本の大都市部の日本人-タイ人夫婦より安定した階層を形成している。また子供達の多くは日本人学校に進学し、日本人として育てることを重視している。3.比較のために、韓国の国際結婚に関して主に忠清南道の農村部で外国人妻(とくにベトナム人)や関連する地域のセンターへの聞き取り調査を行い、現状や問題点などが明らかになった。最終年度であるので、日本人-タイ人の結婚を東アジアの国際結婚の一環として位置づける研究を実施した。1)本研究での実証的な調査研究を踏まえて、グローバル時代における東アジアの国際結婚の分析枠組みを構成した。つまり経済発展の「遅れた国」から「進んだ国」へという女性の移動を中心に展開する「南北間型国際結婚」と、多様な人の移動と交流(ビジネス、留学、ツーリズムなど)を契機とする中間層主体の「文化交流型国際結婚」を基本的なタイプとして設定するとともに、家族社会学的視点による夫方・妻方の婚姻形態、および地域社会学的視点からの都市・農村(地方)の定住形態を考慮したものであり、国際結婚論の発展という点から意義深い。2)バンコクにおいて日本人-タイ人の結婚の調査表調査を実施し、その固有の特質を明らかにしたことは日タイ国際結婚研究にとって意義深い。

この国際結婚は主に「文化交流型国際結婚」に属し、しかも婚姻後の居住形態が妻の出身国(大都市)であるという特徴をもつ。そしてこの結婚のなかに家族や子供に関する独自の価値や文化の志向の存在を確認できたことは重要である。3)平成21年12月に国際ワークショップ『東アジアの国際結婚』を実施し、本研究で行ってきた日本人-タイ人の国際結婚等の調査を踏まえつつ、東アジアの国際結婚の全体像や課題を明らかにした。この会議では、招聘した研究者によって韓国や台湾における国際結婚の展開や現状も詳しく取り上げられることにより、東アジアの国際結婚の多様かつ広範な展開が明らかになっただけはなく、各国における国際結婚の制度的社会的な対応の特徴が示されるなどしたため、東アジア全体が国際結婚と向きあうべき方向を考える上で示唆的であった。こうしたテーマや陣容による学術会議は少ないので、その成果は極めて重要性が高い。
東アジア地域における黄砂による健康影響評価（直接的・効果修飾的影響）

平成30年度は:1間接的影響評価を実施するための個人曝露推定モデルの作成、2衛星データ等の疫学研究への利用に関する検討を行った。1の個人曝露モデル作成では、大阪府・兵庫県・岡山県・広島県のNO2とPM2.5のモデル作成が成功し、成果の一部は国際誌へ論文として投稿を行い掲載された。また同研究は、第30回国際環境疫学会年次総会(オタワ)で発表を行った。加えて、2の衛星データの疫学研究への利用検討としてし、衛星データから推定した地表大気汚染濃度を用いることにより、1で作成した個人曝露濃度推定モデルの予測精度が向上するかについて検討を行った。結果は日本のように交通情報や大気汚染測定局が充実した地域ではモデル推定精度の著しい向上は観察されなかったが、同研究は国際環境疫学会アジア支部総会(台北)で発表を行い、大気汚染測定局が不足するアジア地域において、個人曝露予測モデル構築における衛星データの利用について研究者と議論を行った。研究期間全体を通して、黄砂が私たちの健康へ影響を及ぼすだけでなく、交通を起因とする地表大気汚染による影響をさらに増加させることを示した。また、これらの影響は、個人が持つ属性(年齢・性別・疾病の既往歴)によって異なることを明らかにした。加えて、健康影響評価対象地域を今後拡大し、黄砂・大気汚染測定局が整備されていない地域への応用を行うべく、衛星データ等を用いた大気汚染モデルについて検討を行った。これら期間全体を通して得た結果の一部は総括として、学会発表以外に「2017年大気汚染にかかる政策者会議」(2017,シドニー)および、世界保機機関西太平洋事務局が主催する「大気汚染に関する協議会」(2017年,マニラ)でも発表を行い、政策提言者への成果の共有を行った。また本研究で得られた知見を基に、さらに多地域へ展開すべく次期科研費研究へ引き継ぎ実施予定である。本年度は1対象とする都市部の選択、2解析データ(曝露と健康アウトカム)の入手とデータセット作成および、3予測される交絡因子のデータの入力とデータセット作成に関する項目を実施した。まずデータセット入手にあたり、広島大学倫理審査委員会へ申請を行い、同委員会より承認を得た。その後、アウトカムデータとして利用を予定している、2つのデータについて、それぞれ準備を行った。まず一つ目のアウトカムである死亡個票に関しては、厚生労働省への目的外利用申請書の作成を行った。書類の提出は入手年度を鑑み、平成28年5月に提出予定である。次に全国の救急搬送情報に関するデータを、総務省消防局へ申請を実施した。現在、救急搬送データに関しては、局内でその提供制度について一部改定中であるため、平成27年度に利用可能なデータの範囲で入手が完了した。それら入手したデータについてのデータセットの作成を実施し、引き続きデータ作成に取り組んでいる。次に予測される交絡因子データとして、まず気象情報に関するデータを本年度は入手し、データセットを作成した。あわせて、黄砂と関連して人体へ影響を及ぼすと予測される大気汚染等の影響について、アジアの研究者と取り組み国際誌へ発表を行った。さらに、既往歴のある対象者への黄砂の影響についても評価を実施し、これについては現在国際誌へ投稿中である。また、第27回国際環境疫学会年次総会(ブラジル)に参加をし、世界の大気汚染研究者と相互に、アジアの知見について議論した。さらに日本国内においては、第74回日本公衆衛生学会総会で発表を行い、日本の公衆衛生専門家へ情報発信と議論を行った。現在の進捗はおおむね順調に進行している。一部、総務省から入手予定の救急搬送データについては、一部項目の提供について、省内のデータ提供に係る規約等の見直しと時期が重なったため、その項目の入手については、平成28年度へ持ち越した。また、これにより平成27年度購入予定であった、解析ソフト等の購入を、最新バージョンのソフトを解析時に利用するために、同じく平成28年度へ、その購入を持ち越した。一方で、黄砂の影響がより受けやすいグループを特定するために、既往歴情報をもちいて解析を実施することができ、国際誌への投稿を一部前倒しで実施が完了することができた。本年度は1解析データ(曝露と健康アウトカム)の入手とデータセット作成、2黄砂の直接的影響に関するデータ解析作業、そして3気象観測衛星のデータ利用に関する検討に関する項目を実施した。まず昨年度申請し承認が下りていたアウトカムデータの一つである死亡個票が厚労省より到着し、そのデータより解析用データセット作成を実施した。次にこれまで保有していたデータ情報をベースとして、本研究で新たに追加した期間および市区町村の黄砂情報と大気汚染情報を、国立環境研究所から入手した。また、気象情報(気温、湿度等)を気象庁公開データより入手し、現在そのデータセット作成に取り組んでおり、一部データセット作成が完了した。黄砂の直接的影響に関する解析作業は、黄砂による健康への影響が個々の特性(疾病の既往歴)によってどのように異なるかに関する知見を、国際誌へ論文としてrevised投稿を行った。さらに、個々の特性に関する評価として、生物的なメカニズムが異なる男女間の違いを明らかにすべく、解析を実施した。はじめに述べた既往歴による健康への影響評価に関する知見は、第28回国際環境疫学会年次総会(ローマ)で発表を行い、世界の大気汚染研究者と相互に、アジアの知見について議論した。加えて、平成28年度は国際環境疫学学会のAsian Chapterが、北海道大学で開催され、同会議のシンポジウムでこれまでの本研究の知見の報告を行った。