hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
センサネットワークを利用した物体擬人化インタフェースによる情報提示に関する研究

本研究者の研究では,機器に目や手などを取り付け,機器からの直接的な情報提示を実現する.機器自体を擬人化することで,人間と機器が直接対話可能となり,他の情報提示者を介在しない情報提示が可能となる.本年度は,前年度までの実験結果を元にし,擬人化パーツの配置位置を自動的に検知して対象を擬人化することで,専門家ではない一般ユーザでも容易に空間を擬人化可能な擬人化オーサリングツールの設計及び開発を行った.また前年度までの実験より,擬人化手法は年齢によらず受け入れやすいことが予測された.これを踏まえ,高齢化社会での家庭内機器からの情報提示を目標とし,家庭環境内でのセンサによるユーザ行動検知手法を検討するとともに,特に老人を対象とし,MITのAgeLabに滞在し,米国の老人を対象とした実験を行った.実験の結果,従来のマニュアルを用いた手法に比べて擬人化手法は学習中の学習動機を向上させること,音声のみを用いた従来の対話手法に比べ,擬人化しジェスチャを介した手法は,位置に依存した機器の機能の記憶量を増やすことが分かった.研究成果のうち,擬人化オーサリングツールについて,情報技術に関する発表会IPAX2009,CG及びインタフェースに関する国際会議SIGGRAPH 2009に出席し,デモンストレーションを行った.また,擬人化された身体の形状範囲について,開発したツールを用いて評価し,ヒューマンロボットインタラクションに関する国際会議HRI2010にて,ワークショップ発表,及びポスター発表を行った.さらに,家庭環境内でのユーザ行動検知,擬人化による応答時間の許容度の変化について,筆者を副著者として,国際論文誌・国内論文誌に掲載された.老人を対象にした擬人化表現の評価については,それぞれロボットに関する国際会議IROS及びRO-MANに投稿中である.さらに,擬人化手法による機能記憶の向上,身体性の評価について,それぞれIN-TECHの電子出版本への掲載が決定した.
同位体ラベル化法によるメタン生成菌と競合する微生物の環境応答評価

本研究では嫌気性消化汚泥内の酢酸分解反応と水素、二酸化炭素資化反応に関与する細菌について同位体ラベル化法であるRNA-SIP法とMAR-FISH法,さらに安定同位体炭素で標識された酢酸を用いた反応生成物(CH4,CO2)のGC-MS測定により,酢酸が古細菌と細菌のどちらにどの程度利用されたのか,酢酸濃度がその分解に関与する微生物の群集構造や活性にどのように影響するかについて評価した。酢酸濃度0.5mMでは酢酸を利用したMethanosaetaはSynergistes group4の約2倍存在したのに対し,2.5mM以上では酢酸を利用したSynergistes group4はMethanosaetaを上回る結果となった。これより,特に酢酸濃度2.5mM以上ではSynergistes group4はMethanosaetaと基質を競合することによりメタン生成効率に影響を与える可能性が示唆された。別の実験系でプロピオン酸を基質とした場合においても,基質濃度により活性を示した微生物の構成種が変化する結果が得られている。これらの現象は各微生物の基質親和性が異なることから生じたと考えられ,基質濃度は微生物の群集構造および活性に影響を与えると推察された。CH_4とCO_2の同位体比の測定から共生酢酸分解メタン生成反応が全メタン生成に占める割合を調査したところ,酢酸濃度が高濃度側では共生によるメタン生成の割合が増加する傾向が認められ,上記のMAR-FISHの結果を支持した。反応槽内の酢酸、プロピオン酸濃度は020mMの範囲で変動していたため,このことが嫌気性消化汚泥内に基質親和性の異なる酢酸、プロピオン酸分解微生物を共存させることに繋がったと思われた。基質分解に基質親和性の異なる複数種の微生物が関与することは,基質濃度の変化への対応を容易にし,処理の安定性に繋がる可能性があると推察された。本年度は、同位体ラベル化法によるメタン生成古細菌と競合する酢酸資化性細菌の検出と種の同定を行った。酢酸分解は糖分解やプロピオン酸分解の下位に位置する分解反応であるため、安定同位体炭素で標識されたグルコースおよびプロピオン酸を用いたRNA-SIP法の結果を基に酢酸分解に関与する微生物を推定し、推定した微生物を対象としたFISHプローブを用いて、放射性同位体炭素で標識された酢酸を用いたMAR-FISH法により確認を行った。RNA-SIP法の結果、グルコースを基質とした系ではActionobacteria門に属するクローンの検出率が最も高く、糖分解に関与していると推定され、MAR-FISH法で確認できた。続いて検出率が高かったのはSynergistes group4であった。また、プロピオン酸を基質とした系でプロピオン酸分解菌のSmithellaに続いて検出率が高かったのはSynergistes group4であった。Synergistesは門レベルと推定されるグループであり、嫌気消化汚泥や腸、土壌などの嫌気環境からしばしば検出されるが、分離菌株が少なく現在のところ系統分類が明確ではない。機能も分離菌株の情報に限られ、ほとんど未知である。Synergistesは本研究でグルコースおよびプロピオン酸を基質としたRNA-SIP法の結果のいずれからも比較的高頻度で検出されたため糖あるいはプロピオン酸の分解を直接担うと考え、グルコース分解菌とプロピオン酸分解菌を検出する条件でMAR-FISH法を行ったが検出できなかった。そこでそれらの分解の下位に位置する酢酸分解を想定し、酢酸分解菌を検出する条件でMAR-FISH法を行った結果、Synergistesを酢酸分解菌として検出できた。酢酸分解菌にはSynergistesの他、メタン生成古細菌のMethanosaetaも検出された。
アトピー性皮膚炎発症モデルマウスにおける精神的ストレスの役割とその機序の研究

本研究ではアトピー性皮膚炎モデルマウス(NC/Nga)に精神的ストレスを負荷することによりアトピー性皮膚炎様症状が惹起されるか、そしてその作用機序としてcorticotrophin-releasingfactor(CRF)が関与しているか否か検討した。NC/Ngaマウスはダニ、埃の存在する環境下(conventional)では皮膚炎を自然発症するが、specific pathogen free(SPF)環境下では皮膚炎を発症しないという特徴を有することが知られている。今回、NC/Ngaマウスに対しSPF環境下でwater avoidance stress(1回60分、週5回)による精神的ストレスを加え、ストレス負荷後はマウスをケージに戻すという操作を4週間継続して行い、経時的に皮膚症状を観察するとともに血清ステロイド値、血清IgE値、血清およびリンパ節単核球由来のIL-4、IL-5、IFN-γ産生能を検討した。また皮膚炎発症の作用機序としてCRFの関与を検討した。【結果】NC/Ngaマウスでは、SPF環境下においても精神的ストレス負荷を加えることによりアトピー性皮膚炎様症状が惹起された。皮膚炎を発症したマウスでは血清IgE値上昇・皮膚真皮の肥満細胞の増加が見られた。血清ステロイド値は非ストレス群と比較してストレス負荷群で明らかに上昇していた。同様にSPF環境下においてBALB/cマウスに精神的ストレスを加えたが皮膚炎症状は惹起されなかった。NC/Ngaマウスにおいて、精神的ストレスを負荷しない群では皮膚炎症状は惹起されず、血清IgE値上昇もみられなかった。また血清中のIL-4,IL-5,IFN-γは皮膚炎発症マウスにおいても検出できなかったが、リンパ節由来単核球をconcanavalin Aで刺激したところ、皮膚炎発症マウスにおいてのみIL-4,IL-5の産生が認められた。一方、IFN-γ産生はいずれの群においても認められた。CRFの腹腔内投与では皮膚炎を誘発できず、CRFは皮膚炎発症には関与していないと考えられた。この結果はアトピー性皮膚炎の発症に関して環境要因だけでなく、精神的なストレスも重要な役割を担っていることを示唆している。同時に精神的ストレスによる掻破行動誘発の背景には遺伝的素因も関与していると推定された。アトピー性皮膚炎患者では、環境因子であるダニ、ほこりなどが皮膚炎や痒みの症状を増悪させることが知られている。同時にそれらの環境因子が遺伝的な要因とともに病気の主たる発症原因とも考えられている。一方、精神的ストレスは痒みを増悪させ、アトピー性皮膚炎の症状を悪化させることも臨床的に知られている。しかしながら精神的なストレスのみでアトピー性皮膚炎が発症するという報告はいまだない。そこでアトピー性皮膚炎モデルマウスを用い、精神的ストレスのみでアトピー性皮膚炎が発症するかどうか検討した。今回の研究では、ストレッサーとして、water avoidance stress (WAS)を用いた。(1)アトピー素因のあるモデルマウス(NC/Ngaマウス)に精神的なストレス(WAS)を加えることでアトピー性皮膚炎が発症するかどうか、(2)アトピー素因のないマウスを用いた場合は、精神的なストレスを加えてもアトピー性皮膚炎が発症しないか、(3)NC/Ngaマウスに精神的なストレスを加えることでアトピー性皮膚炎が発症した場合、アトピー性皮膚炎発症機序として、corticotrophin-releasingfactor (CRF)および肥満細胞の関与を検討する。SPF環境下においてNC/NgaマウスにWASによる精神的ストレスを加えたところ、精神的ストレスを加えたマウスではアトピー性皮膚炎様症状を呈し、皮膚炎スコアの上昇、および血清IgE値の上昇を認めた。一方、ストレスを加えない群ではアトピー性皮膚炎様症状を発症せず、血清IgE値の上昇も見られなかった。またアトピー素因のないBalb/cマウスでは精神的ストレスを加えても皮膚炎は発症せず、血清IgE値の上昇も見られなかった。いずれの群のマウスにおいても血清中のIL-4,IL-5,IFN-γは上昇しなかった。ついで皮疹部と無疹部の組織を用いてトルイジンブルーによる肥満細胞染色を行った。皮疹部組織においては、無疹部と比較して肥満細胞の増加が見られた。

同様にSPF環境下においてBALB/cマウスに精神的ストレスを加えたが皮膚炎症状は惹起されなかった。NC/Ngaマウスにおいて、精神的ストレスを負荷しない群では皮膚炎症状は惹起されず、血清IgE値上昇もみられなかった。また血清中のIL-4,IL-5,IFN-γは皮膚炎発症マウスにおいても検出できなかったが、リンパ節由来単核球をconcanavalin Aで刺激したところ、皮膚炎発症マウスにおいてのみIL-4,IL-5の産生が認められた。一方、IFN-γ産生はいずれの群においても認められた。CRFの腹腔内投与では皮膚炎を誘発できず、CRFは皮膚炎発症には関与していないと考えられた。この結果はアトピー性皮膚炎の発症に関して環境要因だけでなく、精神的なストレスも重要な役割を担っていることを示唆している。同時に精神的ストレスによる掻破行動誘発の背景には遺伝的素因も関与していると推定された。
アポトーシス細胞における貧食目印分子の出現機構の解析

アポトーシス細胞表層へのホスファチジルセリンの露出機構の解析多くのアポトーシス細胞では膜リン脂質のひとつであるホスファチジルセリン(PS)が,細胞膜内側層から外側層へ移行して,食細胞に認識される目印分子として働く。このアポトーシス細胞におけるPS露出の機構を解明するために,細胞膜中でのPSの移動を規定する酵素を新たにクローニングあるいは他の研究者より供与してもらい解析を進めた。しかし,研究開始後にこれらのタンパク質がPS移動酵素の本体ではないことが判明した。そのため,あらためて真の酵素を同定するには時間がかかりすぎると考え,この課題の展開を断念した。新規貧食目印分子PH2抗原の性状及びアポトーシス細胞表層への移動機構の解析アポトーシス細胞全体を免疫原として作成されたモノクローナル抗体群をスクリーニングすることにより,マクロファージによるアポトーシス細胞の貧食反応を阻害するクローンPH2を同定した。PH2が認職する抗原は新規貧食目印分子と予想されるため,その性質と細胞内局在性を調べた。その結果,PH2抗原はタンパク質であり,正常細胞内の膜構造部分に存在することがわかった。さらに解析を進め,PH2抗原の少なくとも一部がトランスゴルジに局在することが判明した。よって,アポトーシス誘導時に,「トランスゴルジ→エンドソーム→細胞膜」という小胞輸送を経て,PH2抗原が細胞表層に露出して貧食目印となることが示唆された。アポトーシス細胞表層へのリボソームタンパク質の移動の解析アポトーシス細胞におけるリボソームの構造変化を調べた。その結果,アポトーシスの後期段階に,調べた28種類のヒトリボソームタンパク質のうち3種類が分解してリボソームから離脱することがわかった。さらに,6種類のリボソームタンパク質がアポトーシス時に細胞表層に検出されるようになることが見いだされた。よって,アポトーシス細胞において,リボソームタンパク質がリボソームを離れて細胞表層に移動し,貧食目印として働く可能性が初めて示唆された。アミノリン脂質転移酵素遺伝子を誘導性に発現する細胞株の作成アミノリン脂質転移酵素の候補であるヒトATPaseIIのcDNAをクローニングし,テトラサイクリンで調節される転写プロモーターを含む発現ベクターに挿入して,HeLa Tet-Off細胞に導入した。形質転換の指標である抗生物質耐性となった細胞株をクローン化して,ATPaseII発現をウエスタンブロッティングで調べた。100個以上の細胞株を解析したが,テトラサイクリン制御下にATPaseII発現が増大するものは見つからなかった。mRNA発現を調べると複数の株で増加が見られ,ATPaseII遺伝子発現が翻訳段階で抑制されていると予想された。発現ベクターおよび導入する細胞の種類を変えて実験を続行中である。新しい貪食目印分子の検索新規な貪食目印分子を発見するために,貪食効率の高いアポトーシス細胞でマウスを免疫してモノクローナル抗体を作成した。貪食阻害を指標としてスクリーニングを行い,PH2と命名したモノクローナル抗体が得られた。PH2はマクロファージによるアポトーシス後期細胞およびネクローシス細胞の貪食を阻害したが,アポトーシス前期細胞やアポトーシス非依存的にホスファチジルセリンを露出した細胞の貪食には影響を与えなかった。PH2は,アポトーシスが進行した細胞により強く結合し,アポトーシスを誘導しない細胞でも細胞膜透過性を増大させると結合するようになった。これらの結果より,PH2の抗原はもともと細胞内に存在してアポトーシス後期に細胞表層に出現する,新しい貪食目印分子であると予想された。

PH2抗原とホスファチジルセリンが協力することにより,アポトーシス後期過程にある細胞が効率よく貪食されると考えられる。新しい貪食目印分子の検索その1昨年度の研究で樹立されたモノクローナル抗体クローンPH2が認識すると予想される新規貪食目印分子について、性質と細胞内局在性を調べた。その結果、PH2抗原はタンパク質であり、細胞内の膜構造部分に存在することがわかった。さらに、その少なくとも一部はトランスゴルジに局在した。よって、アポトーシス誘導時に、トランスゴルジ→エンドソーム→細胞膜という小胞輸送を経て、PH2抗原が細胞表層に露出することが示唆された。新しい貪食目印分子の検索その2アポトーシス細胞におけるリボソームの構造変化を調べた。その結果、アポトーシス後期過程で一部のリボソームタンパク質がリボソームから離脱することが判明した。さらに、いくつかのリボソームタンパク質がアポトーシス細胞表層に検出された。よって、これらのリボソームタンパク質が貪食目印になっている可能性が考えられた。ホスファチジルセリン(PS)に依存したアポトーシス精子形成細胞貪食反応のin vivoでの証明これまでの精巣細胞初代培養を利用した研究で、アポトーシス精子形成細胞の表層ではPSが露出し、セルトリ細胞がそれを認識して貪食することが示されていた。そこで、この反応が動物精巣内で実際に起きているかどうか検証した。そのために、PS結合タンパク質のアネキシンVを生きたマウスの精巣精細管内に微量注入して影響を調べた。その結果、で実際に起きているかどうかを検証した。そのために、PS結合タンパク質のアネキシンV注入によってアポトーシス精子形成細胞の数が10倍以上に増加することがわかった。これらは、貪食反応が阻害されたために除去されなかったアポトーシス細胞と思われた。次に、抗がん剤投与で精子形成細胞を減らした精細管にアネキシンVを注入して、精子分化回復過程への貪食阻害の影響を調べた。そうすると、アネキシンV注入マウスでは精子数が100分の1以下に減少していた。これらの結果より、PS依存的なアポトーシス精子形成細胞の貪食は動物体内でも起きており、これは精子生産に必須の反応であることが明らかになった。
立体規則性ポリメタクリル酸エステルの新しいステレオコンプレックス

1.メタクリル酸エステルのt-C_4H_9Li/R_3Alによるリビング重合で得られる種々のシンジオタクチック(st-)ポリマーのうち、第1級および第2級エステルのほとんどがイソタクチック(it-)ポリメタクリル酸メチル(PMMA)とステレオコンプレックス(STC)を形成することを見出した。2.STCの粉末X線回折図より結晶中でのSTCの軸間距離はst-ポリマーのエステル基がかさ高くなるほど広がる傾向が見られた。これは、it-PMMA鎖のらせんの外側をst-ポリマー鎖のらせんが取り巻いた二重らせん構造モデルに対応する結果である。3.MMAと他のメタクリル酸エステルのst-共重合体を合成し、it-PMMAとのSTC形成について調べた。st-ランダム共重合体を用いると、モノマーの種類ならびに共重合体の組成を選ぶことによって、生成するSTCの融点を広い範囲で連続的に制御でき、一方、ブロック共重合体を用いると、熱処理条件を選ぶことによって一方または両方のSTCを一つのブレンドの中に形成させることも可能であった。4.t-C_4H_9MgBrによる重合で得られるit-PMMAリビングアニオンにR_3Alを添加してMMAの重合を行い、ステレオブロックポリマーを合成した。このポリマーは相当する混合物より容易にSTCを形成し、特に、固体混合物の熱処理では通常STCを形成しないst-ポリメタクリル酸ブチルとit-PMMAの組あわせでも、これらをブロック共重合体とすればSTCを形成することを見出した。これは、固体状態でのSTC形成が各成分ポリマーの相分離との競争的な過程であることを明確に示す結果である。5.ポリイソブテン(PIB)とit-あるいはst-PMMAのブロックからなるブロック共重合体を逆の立体規則性のPMMAと混合すると、STCの融点とPIBブロックのTgを示すブレンドが得られた。これらは、STC形成を物理的架橋とする熱可塑性エラストマーとしての用途が考えられる。1)メタクリル酸ベンジル(BzMA)、エチル(EMA)等の一級エステルならびにメタクリル酸イソプロピル等の二級エステルのt-C_4HqLi/R_3Alによるトルエン中-78°Cでの重合で高度にシンジオタクチック(st-)なポリマーを合成した。また、メタクリル酸メチルのt-C_4HqMgBrによる重合で高度にイソタクチック(it-)なPMMAを合成した。2)it-PMMAと1)で得たst-ポリマーのステレオコンプレックス(STC)形成をDSCならびに粉末X線回折で調べた。β位に分岐を有する一級エステルのst-ポリマーは、it-PMMAと混合して熱処理すると結晶性のSTCを形成した。また、トルエン、アセトンなどの溶媒中で混合してもSTCを形成してゲルあるいは沈殿を生じた。一方、エチル、ブチル等の直鎖エステルおよびイソプロピルなどの二級エステルはアセトン等のケトン中でSTCを形成し、三級エステルを除く広範囲のst-ポリマーがit-PMMAとSTCを形成することがわかった。粉末X線回折からみた結晶中でのSTC鎖の軸間距離は、st-ポリマーのエステル基が嵩高くなるほど広がることがわかった。これらの結果はit-PMMA鎖をst-ポリマー鎖が取り巻いた二重らせんモデルに対応するものである。また、st-ポリ(BzMA)のSTCの融点は、そのrr含量ならびに分子量の高いほど高くなり、より規則性の高いSTCが生成することがわかった。

3)STC形成に及ぼす溶媒の影響を調べた。PMMAの場合と同様、ゲルが生成する弱いSTC形成溶媒と沈殿が生じる強いSTC形成溶媒に分類でき、DSCあるいはNMRで求めたゲルの融点はst-ポリマーの構造によって広い範囲で変化した。st-ポリ(EMA)をit-PMMAとトルエン中で混合してもゲル化しないが、回転粘度計で調べた粘度は時間ともに上昇し、弱いながらもSTC形成につながる相互作用が存在することを示唆する結果が得られた。1.メタクリル酸メチル(MMA)のシンジオタクチック(st-)リビング重合に有効なt-C_4H_9Li/R_3AlによるMMAと他のメタクリル酸エステルのランダムならびにブロック共重合体を合成し、イソタクチック(it-)ポリメタクリル酸メチル(PMMA)との高分子錯体“ステレオコンプレックス"形成について調べた。st-ランダム共重合体を用いると、モノマーの種類ならびに共重合体の組成を選ぶことによって、生成するコンプレックスの融点を広い範囲で連続的に制御することが出来た。また、グロック共重合体を用いると、ブロック鎖長がある程度大きれば、熱処理条件を選ぶことによって一方または両方のコンプレックスを一つのブレンドの中に形成させることも可能であった。2.t-C_4H_9MgBrによる重合で得られるit-PMMAリビングアニオンにR_3Alを添加することにより成長種の立体特異性をシンジオタクチックに変換できることを見出し、この方法を用いて立体規則性の異なるブロックが繋がったステレオブロックポリマーを合成することに成功した。ステレオブロックポリマーは相当する混合物より容易にコンプレックスを形成し、特に、固体混合物の熱処理では通常コンプレックスを形成しないst-ポリメタクリル酸ブチルとit-PMMAの組合わせでも、これらをブロック共重合体とすればコンプレックスを形成することを見出した。これは、固体状態でのコンプレックス形成が各成分ポリマーの相分離との競争的な過程であることを明確に示す結果である。3.ガラス転移温度(Tg)の低いポリイソブテン(PIB)のブロックとit-あるいはst-PMMAブロックからなるブロック共重合体を合成し、これらを逆の立体規則性のPMMAと混合するとPMMA鎖間でのコンプレックス形式による融点と、PIBブロックのTgを示す半結晶性ブレンドが得られた。これらのブレンド系は、コンプレックス形成を物理的架橋とする熱可塑性エラストマーとしての用途が考えられる。
海馬ニューロン新生に及ぼす身体運動の効果-エピジェネティクス機構の関与-

身体的な運動が海馬ニューロン新生を増加させ、記憶・学習を促進することが知られている。しかし、長期間の宇宙飛行やベッドレストなどによる慢性的な機械的負荷の減少が海馬のニューロン新生にどのような影響を及ぼすかはあまり明らかにされていない。したがって本研究では、後肢懸垂ラットの海馬を免疫組織化学的に解析し、ヒラメ筋などへの機械的負荷の減少が海馬ニューロン新生に及ぼす影響について検討した。身体的な運動が記憶・学習を促進することが知られている。記憶・学習の責任中枢として脳内のいくつかの部位があげられるが、最も重要な記憶の場として海馬が知られている。記憶・学習の機能が亢進されるメカニズムに関して、運動によって脳由来神経栄養因子の海馬濃度が増加することが多くの研究で証明されている。さらに、海馬ニューロン新生が運動によって促進されることも確認されている。しかし一方で、長期間の宇宙飛行やベッドレストなどによる慢性的な機械的負荷の減少が海馬の神経栄養因子濃度やニューロン新生にどのような影響を及ぼすかはあまり明らかにされていない。また、脳由来神経栄養因子の海馬濃度も測定した。免疫組織化学的解析では、海馬の顆粒細胞層下の増殖細胞および未成熟ニューロンの数を測定した。増殖細胞数は対照群では成長に伴い減少したが、後肢懸垂群との間に有意な差はなかった。一方、未成熟ニューロン数も成長に伴い減少していたが、さらに後肢懸垂によって有意に減少した。しかし、後肢懸垂解除後には未成熟ニューロン数は同週齢の対照群と同程度だった。加えて、増殖性未成熟ニューロンの数をカウントしたが、増殖細胞と同様に対照群と後肢懸垂群との間に有意な差はなかった。これらのことから、海馬の未成熟ニューロン数は後肢懸垂により可逆的に減少することが示された。一方、海馬サンプル中の脳由来神経栄養因子濃度は、対照群と比較して後肢懸垂群で低い値を示す傾向がみられた。このことから、免疫組織化学的解析で観察された後肢懸垂による海馬の未成熟ニューロン数の減少には、神経栄養因子の海馬濃度の低下が関わっている可能性が考えられる。中枢神経系において、大部分のニューロンと異なり海馬体歯状回の顆粒細胞は生涯をとおして増殖し、記憶学習能などに関連していることが数多くの研究によって示されている。最近の研究から、身体的な運動が顆粒細胞層下の細胞増殖や未成熟ニューロン数を増加させ、認知機能を向上させることが報告されている。反対に、抗重力活動を抑制する実験動物モデルである後肢懸垂では、海馬ニューロン新生を阻害することが明らかにされている。一方で、出生後早期のストレスが生涯にわたって海馬ニューロン新生を抑制することが知られており、成長後よりも前の段階で後肢懸垂を施すことによってより深刻な変化が現れることが予想される。しかし、海馬ニューロン新生に対する後肢懸垂の影響は成長後のラットでしか検討されていない。したがって、本研究では離乳直後のラットを用いて海馬ニューロン新生に対する後肢懸垂の効果を検討した。離乳期において、海馬体歯状回では発達期のニューロン新生と成体ニューロン新生が同居していると考えられるが、本研究ではまず、離乳直後の歯状回における増殖細胞や未成熟ニューロンの分布を観察し、続いてこれらの細胞に対する後肢懸垂の効果を検討した。海馬体歯状回の増殖細胞や未成熟ニューロンは、離乳直後において成長後と同様の分布を示しており、この段階ですでに成体ニューロン新生が形成されていることが明らかとなった。これらの結果を成長後のラットと比べると、予想に反して、離乳期の海馬ニューロン新生は後肢懸垂などの環境因子よりもむしろ成長に伴う本質的な影響を受けることが示唆された。
有機リン中毒性痙攣に対するアトロピンおよびプラリドキシムの治療的効果の実験的検証

本研究では、有機リン系コリンエステラーゼ阻害薬であるパラオキソンはグルタミン酸シナプス伝達を抑制し,細胞の興奮性を高めること,またカリウム濃度の上昇もまた細胞興奮性を高めることが示された.カリウム濃度の上昇がパラオキソン誘発性てんかんの発生を誘発する要因の一つであることが示唆された.アトロピンがてんかんの発生を抑制したのに対し,PAMは前投与でのみパラオキソンのPSおよびfEPSPに対する抑制作用を防止したが,てんかんの発生は防ぐことができなかった.これは高カリウム濃度におけるパラオキソン誘発性けいれんが,わずかなムスカリン受容体刺激でも起こりうる可能性を示唆している.昨年度に引き続き、有機リン系コリンエステラーゼ(以下、OP-ChE)阻害薬を用いて海馬スライスCA1-pyramidal cellsに痙攣波を誘発させ、本研究モデルのコントロールとして確立させるための実験を継続した。主にmulti electrode alley systemを用いた細胞外電位同時多点記録を行った。平成23年度に存在を確認したparaoxon(OP-ChE阻害薬)により海馬スライスCA1-pyramidal cellsに誘導される自発痙攣波は、シェファー側枝電気刺激により誘発したpopulation spikeやfield EPSPの約20%程度にしか発生を認めなかった。平成24年度は、痙攣波の誘発率の増加および安定化が安定した痙攣波コントロールモデル確立のために必要不可欠と考え,paraoxonが海馬スライスCA1-pyramidal cellsに痙攣波を誘発させやすい実験条件を検討した。LTP(Long-term potentiation)を誘導するtheta burst stimulationは痙攣波誘発率を変化させなかった。しかし細胞外液カリウム濃度を調節することでparaoxon誘発性痙攣波の発生率を60%以上とすることに成功した。これは電解質異常が痙攣誘発の一因であるという臨床的事実を支持するものである。痙攣波の誘発率の増加および安定化により、今後行う痙攣波のメカニズムの解明と、アトロピン、プラリドキシムおよび各種抗痙攣薬の有効性評価のコントロール条件を確立させることができた。paraoxon(OP-ChE阻害薬)により海馬スライスCA1-pyramidal cellsに誘導される痙攣波は、シェファー側枝電気刺激により誘発したpopulation spikeやfield EPSPの20%程度にしか発生を認めなかったが、昨年度の検討で、細胞外液カリウム濃度を調整することで、paraoxon誘発性痙攣波の発生率を60%以上とすることに成功した。本年度はこの誘発痙攣波に対する、臨床的OP-ChE阻害薬中毒治療薬であるatropineおよびpralidoximeの誘発痙攣波に対する治療的効果を検討した。その結果、atropineはparaoxon誘発痙攣波の発生を抑制したが、pralidoximeはatropineよりも抑制作用が低い傾向を認めた。OP-ChE阻害薬中毒時には、atropineが誘発性痙攣に対しても高い治療的効果を示す可能性が示唆された。今年度の研究により、本研究の中核となるデータを得ることができた。平成23年度<有機リン系コリンエステラーゼ阻害薬誘発性痙攣波モデルの確立>平成23年度は,有機リン系コリンエステラーゼ(以下,OP-ChE)阻害薬を用いて海馬スライスCA1-pyramidal cellsおよび延髄スライスpre-Bozinger complexに誘発性痙攣波を発生させ,これらを本研究モデルのコントロールとして確立させるべく実験を行った.本年度は主に海馬スライスおよび延髄スライスから細胞外電位同時多点記録を行った.OP-ChE阻害薬であるDFPは,海馬スライスCA1-領域および延髄スライスpre-Bozinger complexに自発痙攣波を誘発させた.一方DFPは,シェファー側枝電気刺激により誘発したpopulation spikeやfield EPSPの内の約20%にしか痙攣波を誘発させなかった.現在痙攣波が発生するスライスと発生しないそれとの相違性を多角的に検証中である.これらは平成24年度から開始する痙攣波のメカニズムの解明およびアトロピン,プラリドキシムおよび抗痙攣薬の有効性評価のコントロールとなる重要な基礎データとなる.また上記実験と平行して,ChE阻害が過剰グルタミン酸による神経細胞損傷(グルタミン酸興奮性細胞毒性)に与える影響をシナプス伝達の観点から検証した.過剰グルタミン酸はfield EPSPおよびpopulation spikeを不可逆的かつ部分的に抑制した.ChE阻害薬であるエドロホニウムにより蓄積したアセチルコリンは,過剰グルタミン酸によるこれらの抑制を強調した.多くの急性中枢神経系病態においてアセチルコリンおよびグルタミン酸の中枢神経系組織内への放出は増加する.したがってこの研究結果は,OP-ChE阻害薬により誘発される痙攣波の発生機序解析に有用である.本年度は有機リン系コリンエステラーゼ(以下OP-ChE)阻害薬による誘発性痙攣波の発生機序解明のための検討を行った。昨年度の研究結果を踏まえ、選択的(M1M4)ムスカリン受容体拮抗薬の効果を検討した。主にmulti electrode alley systemを用いた細胞外電位同時多点記録をおこなった。昨年度までの検討で、1)高カリウム環境下においてparaoxon(OP-ChE阻害薬)はラット海馬スライスCA1-pyramidal cellsに誘発痙攣波を発生させること、2)atropineはこのparaoxonに対して前、同時後投与のいずれの投与タイミングにおいても誘発痙攣波の発生を抑制すること、3)pralidoximeはいずれの投与時期においても誘発痙攣波の発生を抑制しないことを確認した。本年度は、非選択的ムスカリン受容体拮抗薬であるatropineによりOP-ChE阻害薬誘発痙攣の発生が抑制されたことに着目し、その機序解明のためM1M4選択性ムスカリン受容体拮抗薬の効果を検討した。

その結果、M1およびM3ムスカリン受容体拮抗薬が誘発痙攣波の発生を抑制することを確認した。一方、M2およびM4ムスカリン受容体拮抗薬は誘発痙攣波の発生を抑制しなかった。この結果から、OP-ChE阻害薬誘発性痙攣の発生機序として、ムスカリン受容体、特にM1およびM3ムスカリン受容体が関与している可能性が示唆された。本年度は当研究の最終年度として、今までの研究結果の総括や追加検討、データ整理および統計処理、国際学会発表を行った。主にラット海馬スライスにてmulti electrode alley systemを用いた細胞外電位同時多点記録をおこなった。ラット海馬スライスCA1領域において、パラオキソンは高カリウム濃度下でけいれん波を誘発した。このけいれん波誘発作用は通常のカリウム濃度では認められなかった。また、パラオキソン存在下、および非存在下では前者がより低いカリウム濃度でけいれん波を誘発した。パラオキソン誘発性けいれん波の発生はアトロピンの投与にて抑制されたが、PAMは影響を与えなかった。有機リン誘発性けいれん波は、コリンエステラーゼ阻害による過剰なアセチルコリンの蓄積の結果発生し、ムスカリン受容体遮断薬であるアトロピンにより発生が抑制されることが示唆された。また、各選択性ムスカリン受容体遮断薬による検討により、Gq/11タンパク質共役型受容体であるM1およびM3ムスカリン型アセチルコリン受容体の関与が示唆された。本研究から、臨床における有機リン中毒に対する治療として、1)細胞外液や髄液中のカリウム濃度の正常化が、有機リン誘発性てんかんの発生を抑制する可能性、2)誘発性てんかんに対しては、PAMではなくアトロピンが有効である可能性が示唆された。上記内容を米国で開催された米国麻酔科学会にて発表した。本研究では、有機リン系コリンエステラーゼ阻害薬であるパラオキソンはグルタミン酸シナプス伝達を抑制し,細胞の興奮性を高めること,またカリウム濃度の上昇もまた細胞興奮性を高めることが示された.カリウム濃度の上昇がパラオキソン誘発性てんかんの発生を誘発する要因の一つであることが示唆された.アトロピンがてんかんの発生を抑制したのに対し,PAMは前投与でのみパラオキソンのPSおよびfEPSPに対する抑制作用を防止したが,てんかんの発生は防ぐことができなかった.これは高カリウム濃度におけるパラオキソン誘発性けいれんが,わずかなムスカリン受容体刺激でも起こりうる可能性を示唆している.昨年度までの検討でOP-ChE阻害薬中毒誘発性痙攣の確立、およびアトロピン、プラリドキシムの検討を行い、本年度はその結果に着目し、誘発性痙攣の発生機序としてムスカリン受容体の関与を疑い、M1およびM3ムスカリン受容体が関与している可能性が示された。
インドネシア火山災害地の復興型資源利用にみる自然と社会の復元力に関する研究

2010年に大規模噴火を引き起こしたムラピ山における景観の復興過程を追跡した。その結果、多くの無被害地は樹園地で、多様な植物が植栽されていた。被災した私有地ではマメ科の早生樹であるセンゴンが植えられていた。特に、集約的な管理を行う世帯は、一年生・多年生作物などと組み合わせ長期的な収入をえるための土地管理を行っていた。農業外収入が多い世帯では、センゴンの単一植栽などの粗放的な土地管理を行われていた。また、被災したことにより堆積した土砂の販売や、災害観光なども新たな生業の手段となっていた。外来種や被災によって生じた新たな状況などが復興において重要な役割を果たしていたことが明らかになった。本研究ではインドネシア・ジャワ島中部にあり、2010年に大規模噴火を引き起こしたムラピ山周辺における景観の復興過程を追跡し、今後の熱帯域における環境利用のあり方を提示することを目的とし、ジョグジャカルタ特別州、チャンクリンガン郡、クプハルジョ村で調査を行った。その結果、無被害地だった土地の多くは樹園地であり、多様な植物が植栽されていた。一方で、被災したうちの多くの私有地ではマメ科の早生樹であるセンゴン(Paraserianthes falcataria)が多く植えられていた。特に、集約的な管理を行う世帯は、一年生・多年生作物などと組み合わせ長期的な収入をえられるような土地管理を行っていた。また、農業収入が必要無い世帯などでは、センゴンの単一植栽などの粗放的な土地管理を行っていた。しかし、一部では植えたセンゴンを全て取り除き、新たに樹園地を作るなどの動きもみられており、今後の復興過程が新たな局面を迎える可能生がみられ、さらなるモニタリングの必要性が示された。ムラピ山域では火砕流・土石流などの影響によって多くの植生が被害を受けた。壊滅的な被害を受けた場所では、水が溜まりやすい窪地などにエレファントグラスなどの多年生の草本が繁茂しはじめていた。また、噴火によって地上部の植生が失われた場所では、外来種であるアカシアやセンゴンなどが更新して純林を構成していた。これらの外来種2種は成長が早く、2006年の噴火で植生が破壊された場所においても優占していたことが報告されている。また、センゴンは、政府によって被災地の住民に苗が配られ植栽が推進された樹種である。これら外来種は全てマメ科の窒素固定を行う早生樹種であり、被災地における植生の初期回復過程の中心的な役割を果たしていた。多くの被災世帯は被災後には牧畜や、サンドマイニングの活動などを大きな収入源とするようになった。土石流によって被災した土地では、数メートルの土砂が堆積する。ムラピにおけるこの土砂は地元では質がよいとされ、一日に700台を超えるトラックが来て砂を購入していく。トラック一台分(68m3)当たり、15万ルピア(1300円程度)で取引されていた。このうち、2万ルピアが土地所有者へと払われ、残りが土砂を積み込む労働者に支払われる。この土砂を積み込む労働が被災後の重要な収入源となっていた。もちろん、被災した土地所有者にとっても同様に重要な収入源となっていた。ムラピ山の噴火により多くの被災地における自然植生は外来種が中心となっていた。外来種から始まる植生遷移は、二次遷移的なものであり植生の回復を促進させるものであると考えられた。これは在来の樹種のみではなしえない。また、住民生業の復興も、外来種と、土砂採取により増加した就労機会を活用して行われた。このようにムラピ山域でみられる資源利用形態は、外来種の特性および、被災によって増加した就労機会などの活用により成立するものであった。本研究は2010年に大規模噴火をしたインドネシア・ジャワ島のムラピ山域における被災地の一次遷移と景観の復興過程を追跡し、今後の熱帯域における環境利用のあり方を提示することを目的とする。現在のムラピ山では1)天然更新を促進する国立公園内のコアゾーン、2)限定的に住民利用を認めたバッファーゾーン、3)住民による耕作地、4)屋敷林などが代表的景観として確認されている。2010年の大規模噴火により被害を受けたこれらの景観における住民の生業および土地利用、復興に向けた習慣・精度の解明、物質循環などの調査を行い、学際的な視点から統合し、その景観の回復過程を明らかにし、ムラピ山域における復興型の資源利用方式を提示し、今後の熱帯域における環境利用に対する知見を提供することを目的とする。調査の結果。この地域における社会と自然環境の復興とは、事前に想定された特定の被害に対処する手段(特定レジリエンス)が発揮されていたわけではなく、想定外の回復能力(一般レジリエンス)と、環境変化に対して柔軟に生業を変化させる住民の姿勢(変容可能性)が重要な役割を果たしていたことが明らかになった。例えば、自然景観の復興はアカシヤなどの外来植物が植生遷移を促進させることにより成立していた。これらの外来種は景観という観点からは否定的にとらえられがちなものである。また、噴火後に生じた土石流は、住民生活の基盤を一掃したが、これにより堆積した土砂は売買されるだけでなく運搬積載に関わる多くの雇用を生み出していた。外来種による遷移の促進は災害時に顕在化した現象である。同様に生業の変化は、特定の生業にこだわらない住民の柔軟な姿勢が顕在化していた。

つまり、このような地域においては、通常時には見過ごされるが災害時に顕在化する現象がレジリエンスを担保していることが明らかになった。研究代表者および、分担者である嶋村は当該年度に体調を崩し、充分な野外調査を行うことができなかったため、一部の調査が遅れている。ムラピ山の噴火による景観や住民生業の変化について調査を行った。被災地における自然植生はアカシアなどの外来種が優占することで開始されていた。窒素固定を行い早生樹でもある外来種から始まる植生遷移は、二次遷移的なものであり植生の回復を促進させるものであると考えられた。これは在来の樹種のみではなしえない。また、住民生業の復興も、外来種と、土砂採取、そして災害地を観光の対象とすることにより増加した就労機会を活用して行われた。このようにムラピ山域でみられる資源利用形態は、外来種の特性および、被災によって増加した就労機会などの活用により成立するものであった。また、住民が居住地近くに所有する土地では、プカランガンとよばれる多様な果樹や作物が栽培される樹園地が造成され、この地域の主要な景観を構成している。無被害地のプカランガンでは、Paraserianthes falcatariaというセンゴンと現地でよばれるマメ科の樹種が中心となっていたが、他にもジャックフルーツなどの果樹や、コーヒー、チョウジなどの換金物等、多様や有用種から構成されていた(木本と作物種55種を確認)。その一方、火山の被害地ではセンゴンが多くの場所で植えられており、その個体数、胸高断面積合計において全体の80%を占有していた。これは、政府などからの苗木の支援などもあり、単一林として植栽されたり、果樹や作物との混植をおこなうなどして、調査対象となった全ての世帯で植栽されていた。これらの結果として、噴火前後で植生は人為の影響の有無にかかわらず単純化していった。また、被災による農外収入を得る機会の増加および、被災の結果としての植生の単純化などが、長期的に住民の生活と景観にどのような変化をもたらすのか継続的なモニタリングが必要であると考えられる。2010年に大規模噴火を引き起こしたムラピ山における景観の復興過程を追跡した。その結果、多くの無被害地は樹園地で、多様な植物が植栽されていた。被災した私有地ではマメ科の早生樹であるセンゴンが植えられていた。特に、集約的な管理を行う世帯は、一年生・多年生作物などと組み合わせ長期的な収入をえるための土地管理を行っていた。農業外収入が多い世帯では、センゴンの単一植栽などの粗放的な土地管理を行われていた。また、被災したことにより堆積した土砂の販売や、災害観光なども新たな生業の手段となっていた。外来種や被災によって生じた新たな状況などが復興において重要な役割を果たしていたことが明らかになった。本年度は昨年度に設置した調査区のデータをもとに被災状況の把握を行った。また、被災状況の把握・樹木および栽培作物・水と物質循環系・生業と農事暦にかんする調査を行った。また、それいがいにも中部ジャカルタ州のグヌン・キドゥルにも調査区を設置し景観の復興状況に関する調査を行っており、順調に進行している。特に、連携研究者である内藤博士が、本年度よりインドネシア・ボゴールにある国際林業研究所(CIFOR)の研究員となっており、現地での調査がスムーズに進行したため予定よりも順調に進行した。
介護予防を目的とした訪問看護師による「健康みまもり訪問」の潜在ニーズ

高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けるためには、心不全等の慢性疾患の病期に合わせた健康管理と生活調整を行うことが必要であり、また同時に離れて暮らす子供世代に安心を提供できる仕組みが必要である。要介護状態になる前の高齢者を対象に、介護予防を目的とした「健康みまもり訪問」を看護師が実施することは、高齢者の介護予防に貢献し、離れて暮らす子供世代には安心を提供できると考える。しかし「みまもり訪問」は現在の制度では保険外であり、概念も明確ではない。そこで本研究では介護予防を目的とした看護師による「健康みまもり訪問」の潜在ニーズを概念化し、潜在ニーズの実態と利用意向を明らかにするものである。
アジア的観点から見た〈国史学〉の比較思想史的研究―仏教文物の位置づけを鍵として―

日本での歴史編纂は模倣によってはじまり、長い間漢学的フォーマットの影響下にあった。そこに変革をおこしたのは明治維新であり、日清戦争の戦勝を契機としてさらに価値観が変化した。大東亜共栄圏という構想が出現するのと連動して、日本には中華の影響がなかったという思想が普及し、近代の日本特殊論が成立する。今年度は研究計画にそって、研究分担者と二名の在外研究者を共同研究者として、研究会「〈国史学〉と仏教をめぐるメタヒストリー研究会」を結成し、研究会活動を主軸に調査・研究を進捗させた。研究会開催は独自開催が2回、共催が3回である。当該研究の主旨が、他分野の研究者の関心を呼び、効果的効率的研究交流が実現し、次年度以降の研究体制を拡充することができた。アジア研究では実績のある九州で「大ベトナム展」が開催されたので、平成25年度の調査は、九州・沖縄に特化して実施し、ベトナム調査については。来年度の実施を見据え、現地研究者との連携をすすめ、基礎情報の拡充・準備に重点をおいた。沖縄調査においては、中国・ベトナムにもひろがる「土地神」の調査を実施し、日本独自論・固有信仰論という学問史上のトピックに具体的に切り込む知見を得た。また沖縄での調査活動は、地元僧侶・ユタ・青年会議所などの協力をうけることができた。研究会開催は、地元市民らの参加を得ることができ、歴史意識・国家意識・信仰などについて率直な意見をきくことができ、得がたい成果となった。平成26年度は、昨年度までの成果と議論を踏まえ、調査研究を実施した。7月15日から24日にかけて、ベトナム北部・中部の調査を実施し、寺院・博物館・墓地・戦争遺跡・村落などを調査し、文化や思想・宗教などについて撮影や聞き取りをおこなった。中華の周縁にあたるベトナムの文化と日本地域の文化の関係性の具体的分析を進捗させると同時に、昭和初期にいわゆる「東亜新秩序」を念頭に日本人学者らが東南アジア調査を足跡を確認した。昭和初期に黒板勝美・中村孝也らが日本人墓として調査顕彰したもののうち「ばんじろー」墓について近年の国際交流史の成果によって、日本人ではなく中国人である可能性が高くなっていたが、現物を確認し文字の誤読も訂正し、さらに500メートルほどはなれて未紹介の同形式中国人墓があることを発見した。東書文庫および教科書センターで昭和初期の資料を閲覧し、いわゆる南方・東方についてどのような教育普及がおこなわれていたかの実態を調査した。現地を調査したうえで関連する教育関係資料の調査をすすめることで、相乗的・効率的に学問史の理解を深めることができた。またこの科研による研究会(国史学と仏教をめぐるメタヒストリー研究会)を2回開催した。各自個別に研究成果を発表するとともに、ベトナム調査に参加した共同研究者が中心となって、撮影データや聞き取りデータをもとに調査成果報告会を実施した。また韓国ソウルの中央博物館において本科研のテーマと関係が極めて深い特別展「東洋を収集する」が開催され、研究協力者池美玲・手島崇裕が現地を視察、内容を報告した。国内における聞き取り調査については、プライバシー保護のため佐藤一人が担当し、昭和初期・中期の日本史研究事情にくわしい個人に対して2回にわたって実施し、記録にとどめた。平成27年度は、25年度、26年度までの成果と議論を踏まえ、さらに調査研究をすすめるとともに、これまでの調査研究データのとりまとめ作業、成果の公表に力を入れた。7月には、研究代表者および研究分担者・研究協力者らからなる共同研究者らが集まって会議を開催、課題遂行の計画を見直し、効率化を検討した。また日本思想史学会において当該科研による総括的成果公表となるパネルセッションを実施するための準備報告および討論を7月と10月の二回にわたって行い、要旨を作成してエントリーした。当初計画案にあった海外調査が、情勢不安により断念せざるを得なくなったため、それに変えて、これまであまり知られていない20世紀前半期の調査データの採訪に切り替えて研究を進めた。平成26年秋に韓国ソウル中央博物館にて開催された特別展「植民地朝鮮におけるアジア文物の収集」は、当該科研のテーマを鏡像のように映しだす重要な企画であったが、これについて、共同研究者から展示および記念シンポの内容について情報提供があった。また仏教美術研究センターにて、古社寺保存会から派遣された初代の奈良県技師であった関野貞関係資料を閲覧し、また国立民族学博物館においてアジア調査関係資料を閲覧することができた。研究班全体で情報をじゅうぶんに共有したうえで、10月18日日本思想史学会において『国史学とアジアと仏教文物』と題したパネルセッションを行った。代表者による趣旨説明につづいて、共同研究者らが、吉田一彦「黒板勝美の宗教研究と国史叙述-仏教・神道・道教」、池美玲「いわゆる日帝期朝鮮における仏教文物調査-関野貞の活動を中心に」、手島崇裕「黒板勝美の南洋調査と〈日本〉」の発表を行い、佐藤が総括として「古代観の組成過程と〈日本〉」の発表を行い、フロアをふくめて有意義な議論が交わされた。今後は論文等による成果公表を促進していく。国際情勢の変動などにより、いくつかの調査対象は変更を余儀なくされたが、共同研究者らとの情報共有化と、研究計画遂行のための打ち合わせを入念に行ったため、調査対象の代替化も滞りなく、当初計画時の予想を上回る研究成果が現れつつある。

研究機関での講演や学会でのパネルセッションを実施し、これまでの内外研究者との連携によって、新たな視野と切り口をもって開始した当該科研のテーマそのものの意義や価値がひろく了解されたといえる。とくに他領域研究者や他の研究班との連携や海外研究者・海外研究機関の協力が得られたことが、当該科研自体の成果拡大につながっている。いっぽうで、論文化などの成果公表の時期がやや遅れている。この研究は、日本古代史や日本美術史・外交史・宗教史などの学問史についてアジアという射程から思想史的に分析する研究である。それぞれ専攻が異なる在外研究者二名を含む四名の研究班で調査と研究を進め、現地現物調査によって確実な新知見を獲得しつつ、対象をめぐる学問史の議論を組み合わせたことで独創的な成果を出すことができた。2013年度から2015年度までは、調査と研究会開催を中心に活動し、2015年度には、日本思想史学会大会パネルセッション「国史学とアジアと仏教文物」に四名が登壇、漢学的方法論の影響下にあった日本の人文知に、明治維新以降変動が起こり、日清戦争の戦勝などを経て、近代の日本特殊論が成立していく過程を各分野にわたって発表した。2016年度は調査データ整理作業および研究成果公表のための活動に取り組んだ。研究代表者佐藤文子は、京都大学人文科学研究所共同研究班「日本宗教史像の再構築」第21回公開研究会「日本仏教史像を解きほぐす」においてパネリストとして登壇し、近代日本においてあるベクトルをもって構築された〈鎌倉仏教〉論や〈近世佛教堕落〉論らとの関係性を掘り下げながら近現代史のなかで展開した〈国家仏教〉論について論じた。研究分担者吉田一彦は、当該科研の全体の成果をうけて『日本書紀の呪縛』の刊行を果たした。また在外研究協力者池美玲は「韓国における日本仏教研究」を、おなじく手島崇弘は「歴史教科書のなかの入宋僧・日宋関係」を論文化した。当該科研の活動全体について、研究がきわめて順調に進み、成果を得たのは、領域横断的連携が理想的に展開したことが大きい。とくに近代仏教研究者、宗教学者、在外研究者との共同と意見交換が、問題設定自体を大きくしていく効果をもたらした。共同研究者らはすでにあらたな知見と方法論を自身の専門分野にフィードバックして研究に取り組んでいる。日本での歴史編纂は模倣によってはじまり、長い間漢学的フォーマットの影響下にあった。そこに変革をおこしたのは明治維新であり、日清戦争の戦勝を契機としてさらに価値観が変化した。大東亜共栄圏という構想が出現するのと連動して、日本には中華の影響がなかったという思想が普及し、近代の日本特殊論が成立する。まず効果を上げた要因として、京都大学人文科学研究所の研究班「日本宗教史像の再構築」に佐藤が班員として参加したことをはじめ、多分野複合型の研究コミュニティから連携のオファーや招聘があり、情報提供や共有化があいついで、本科研の活動趣旨は広く理解されたことがある。代表者と分担者は、口頭発表などのアウトプット作業が多くなり、当初計画の新規調査のデータ整理やリスト化などの基礎作業が遅滞した。さいわい在外の研究協力者が実質的な戦力となって研究の趣旨を理解して取り組んでいるので、チーム全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。平成27年度までの調査研究データの公開、成果の発表および刊行に重点を置いて研究活動を推進していく。
大学・日本語学校・地域における日本語教育コーディネーターの実践知の形成

大学,日本語学校,地域の日本語教室における「日本語教育コーディネーター」に対し,実践の観察とインタビュー調査を実施する。調査によって得られた(1)種々の実践活動の記録と,(2)本人の活動についての省察の過程を分析し,「日本語教育コーディネーター」の活動を通した実践知の形成過程を明らかにする。さらに分析結果から,(1)日本語教育コーディネーターの役割と機能,及び(2)日本語教育コーディネーターに必要な資質・能力を整理し直し,「日本語教育コーディネーター」の養成のあり方について検討・提言する。