hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大きく変動しうる河川環境のもとでアユ個体群を管理するための堅牢な接近手法の確立

確率インパルス制御理論に基づく数理モデルの開発を行なった.これにより,現実的に行なうことの可能な,断続的な(時間連続的でない)制御が導かれる.また,これに伴って値関数の支配方程式がハミルトン・ヤコビ・ベルマン変分不等式からハミルトン・ヤコビ・ベルマン準変分不等式へと変わった.基本的には今まで考案した手法をもとにすれば,数値的に求解することが可能である.本モデルは,アユ個体群の効果的な管理を行ううえで最も大きな問題のひとつである,カワウ個体群管理の閾値と駆除幅を決定することができる.駆除幅を決定できる点が,昨年度のモデルからの改良点のひとつである.昨年度と同様に,動的計画法に依拠して導出される,値関数を支配する方程式に対して有効である一種の弱解,粘性解の理論に基づき,改良したカワウ個体群モデルの解の存在,一意性,安定性を調べた.モデルより導かれる,非線型の連立方程式を解析することにより,改良した数理モデルが簡単な場合において,解の存在,一意性,安定性を示すことができた.昨年度考案した手法をもとに,値関数の支配方程式であるハミルトン・ヤコビ・ベルマン準変分不等式を数値的に解くための数値計算手法の開発を行なった.具体的には,既存のFitting techniqueに基づく有限要素法を基礎に,ペナルティ法またはPolicy iterationに基づく離散化手法を考案した.また,考案した両手法を実際に実装し,ベンチマーク問題により考案した両手法の有効性(誤差や安定性)についても検討を行なった.これにより,ハミルトン・ヤコビ・ベルマン準変分不等式を安定して数値的に求解できるようになった.着実に数理モデルの構築,数値計算手法の考案が進んでいることから,本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる.次年度は,アユの個体群モデルとのカップリングを行う予定である.それに伴い,カワウ個体群モデルの非定常化を行う予定である.その後,現実のアユ資源管理問題に対して本モデルを適用する.さらに,アユのダイナミクスとのカップリングした数理モデルにおける解の存在,一意性,安定性についての検討を行なう予定である.最後にアユのダイナミクスとのカップリングした数理モデルに対する数値計算手法(非定常問題)を考案する予定である.アユ個体群の管理を行うための数理モデルの開発を行うために,昨年度までに開発してきた確率制御理論に基づく数理モデルの改良を行なった.その際に,いきなり現実問題に則した複雑な条件における数理モデルの開発を行なうのではなく,まず,現実の現象を簡略化した数理モデルを開発し,その有効性や性質を調べた.本年度は特に,カワウ個体群の動態を管理するための簡略化された数理モデル開発に注力した.具体的には,特異確率制御理論に基づく数理モデルの開発を行なった.これにともない,値関数の支配方程式がハミルトン・ヤコビ・ベルマン方程式からハミルトン・ヤコビ・ベルマン変分不等式へと変わり,新たな数値計算手法が必要となった.本モデルは,アユ個体群の効果的な管理を行ううえで最も大きな問題のひとつである,カワウ個体群管理の閾値を決定することができる.動的計画法に依拠して導出される,値関数を支配する方程式に対して有効である一種の弱解,粘性解の理論に基づき,開発した数理モデルの解の存在,一意性,安定性を調べた.その結果開発した数理モデルが簡単な場合において,解の存在,一意性,安定性を示すことができた.これらの性質は数理モデルが備えているべき基本的な性質である.関数の支配方程式であるハミルトン・ヤコビ・ベルマン変分不等式を数値的に解くための手法の開発を行なった.具体的には,既存のFitting techniqueに基づく有限要素法を基礎に,数値解が粘性解に収束する条件を加味し,風上差分,ペナルティ法と演算子分割法に基づく離散化手法を考案した.また,考案した手法を実際に実装し,ベンチマーク問題により考案した手法の有効性についても検討を行なった.これにより,ハミルトン・ヤコビ・ベルマン変分不等式を安定して数値的に求解できるようになった.また,現地調査として滋賀県安曇川に水位・水温計を設置してデータ収集を行なっている.数理モデルとそれに対する数値計算手法の開発に関しては非常に順調に進行している.数理モデルに関しては簡略化したモデルをまず構築し,その有効性や性質(解の存在,一意性,安定性)を調べた.一方,数値計算手法に関しても,考案した手法を実装し,ベンチマーク問題に適用することにより,その有効性(誤差や安定性)を確認した.また,現地調査として滋賀県安曇川に水位・水温計を設置し,データ収集を行なっている最中である.研究成果は,積極的に国内・国際学会ならびに論文として発表している.主なものだけ具体的に示すと,査読付き英語論文筆頭著者2件,国際会議発表筆頭著者2件,となっている.確率インパルス制御理論に基づく数理モデルの開発を行なった.これにより,現実的に行なうことの可能な,断続的な(時間連続的でない)制御が導かれる.また,これに伴って値関数の支配方程式がハミルトン・ヤコビ・ベルマン変分不等式からハミルトン・ヤコビ・ベルマン準変分不等式へと変わった.基本的には今まで考案した手法をもとにすれば,数値的に求解することが可能である.本モデルは,アユ個体群の効果的な管理を行ううえで最も大きな問題のひとつである,

カワウ個体群管理の閾値と駆除幅を決定することができる.駆除幅を決定できる点が,昨年度のモデルからの改良点のひとつである.昨年度と同様に,動的計画法に依拠して導出される,値関数を支配する方程式に対して有効である一種の弱解,粘性解の理論に基づき,改良したカワウ個体群モデルの解の存在,一意性,安定性を調べた.モデルより導かれる,非線型の連立方程式を解析することにより,改良した数理モデルが簡単な場合において,解の存在,一意性,安定性を示すことができた.昨年度考案した手法をもとに,値関数の支配方程式であるハミルトン・ヤコビ・ベルマン準変分不等式を数値的に解くための数値計算手法の開発を行なった.具体的には,既存のFitting techniqueに基づく有限要素法を基礎に,ペナルティ法またはPolicy iterationに基づく離散化手法を考案した.また,考案した両手法を実際に実装し,ベンチマーク問題により考案した両手法の有効性(誤差や安定性)についても検討を行なった.これにより,ハミルトン・ヤコビ・ベルマン準変分不等式を安定して数値的に求解できるようになった.着実に数理モデルの構築,数値計算手法の考案が進んでいることから,本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる.今後の研究推進方策としては,アユ個体群の動態を管理するための簡略化された数理モデル開発に注力し,カワウ個体群動態についての数理モデルとのカップリングを行なう予定である.その後,カップリングされた数理モデルの有効性や性質を確かめた後,現実問題に則したより複雑な条件における数理モデルの開発へと進んでいく予定である.さらに,現実問題に則したより複雑な条件における数理モデルの解の存在,一意性,安定性についての検討も行なう.これには,すでに調べ終わった簡略なモデルを解析した際の知見が役に立つと考えられる.その他の課題として,パラメータの同定や開発した数理モデルの妥当性の検証があげられる次年度は,アユの個体群モデルとのカップリングを行う予定である.それに伴い,カワウ個体群モデルの非定常化を行う予定である.その後,現実のアユ資源管理問題に対して本モデルを適用する.さらに,アユのダイナミクスとのカップリングした数理モデルにおける解の存在,一意性,安定性についての検討を行なう予定である.最後にアユのダイナミクスとのカップリングした数理モデルに対する数値計算手法(非定常問題)を考案する予定である.
強相関物質の物性予測と非平衡系・非周期系への展開

銅酸化物の第一原理的な計算をめざして、水銀系化合物およびランタン系化合物の第一原理的な有効ハミルトニアンの導出を進めた。この有効ハミルトニアンには電子格子相互作用を含む。また有効ハミルトニアンとして、銅3d軌道のx2-y2軌道を主成分とする1軌道有効ハミルトニアンに加えて、3z2-r2軌道を主成分とするものを加えた2軌道有効ハミルトニアンと酸素の2p軌道を主成分とする2自由度を加えた3軌道有効ハミルトニアン、合わせて3種類の有効ハミルトニアンをそれぞれ2種類の化合物について導出する作業を進めた。非平衡系のダイナミックスについて過ドープ常伝導金属とキャリアドープしていない反強磁性モット絶縁体の界面の実験結果に見られる超伝導臨界温度のピン止めを理解するために変分モンテカルロ計算を行い、バルクで相分離することを反映して、界面の実験の現実的なモデルである多層のハバード模型において、界面1層が超伝導となり、超伝導秩序の大きさが過ドープ側のキャリア濃度に依存せずに、バルクでの超伝導秩序の最大値にピン止めされ、実験結果を再現して、謎が解明された。この成果を論文として成果発表した。時間分解光電子分光の実験で、非占有側の電子励起スペクトルを推定する方法を提案し論文として発表した。この手法では励起状態の時間変化の速度が速いものが準粒子スペクトルをあらわしているという、今までの常識とは異なる結果を得て、実験を提案した。以上、非平衡系・非周期系の強相関物質の物性の定量予測に向けて、多様な側面から着実に一歩を踏み出し、採択された基盤研究(S)での研究へと引き継いだ。28年度が最終年度であるため、記入しない。
パーキンソニズムとその治療下におけるメタロチオネイン-IIIの分子動態の解析

メタロチオネイン(MT)とくにMT-IIIのパーキンソン病やその発症基盤としての老化での動態と役割,神経変性過程における関与を明らかにするために,パーキンソン病モデル,老齢動物,培養神経細胞を用いて,MT-IIIの発現と動態,さらにそれらへのドパミン系治療薬,酸化ストレスおよび加齢の影響について検討した.1.パーキンソン病モデル脳内のMT-III mRNA発現の変化6-OHDA注入パーキンソン病モデルラットの障害側線条体ではlevodopa投与によるMT-III mRNAの増加はみられなかった.パーキンソン病脳ではlevodopa投与によるMT-IIIの誘導性が低下しており,酸化ストレスにより病態が進行する可能性が示唆された.2.加齢と起炎刺激による脳内MT-III発現の変化起炎刺激lipopolysaccaride投与により若齢ラット脳,特にオリゴデンドロサイトとミクログリアでみられるMT-IIIの著明な発現増加は,老齢ではむしろ抑制されていた.これは加齢に伴う酸化ストレスに対する脳内MT-IIIの誘導性の低下を示している.3.分化誘導によるドパミン神経細胞株でのMT-IIIの発現と動態に関する検討MT-IIIはドパミン系神経細胞の分化に伴って発現が増加し,脳由来抽出液中の因子との連関により細胞死が誘導される際に核内に移行することを明らかにできた.4.MTノックアウトマウスにおけるドパミン神経障害MT-I, IIノックアウトマウスでは,6-OHDA脳室内投与による黒質ドパミン神経細胞の脱落がさらに増悪した.これにより,MT-I, IIがそのフリーラジカル消去能によりドパミン神経障害に対して防御的に働いていることを明らかにできた.メタロチオネイン(MT)とくにMT-IIIのパーキンソン病やその発症基盤としての老化での動態と役割,神経変性過程における関与を明らかにするために,パーキンソン病モデル,老齢動物,培養神経細胞を用いて,MT-IIIの発現と動態,さらにそれらへのドパミン系治療薬,酸化ストレスおよび加齢の影響について検討した.1.パーキンソン病モデル脳内のMT-III mRNA発現の変化6-OHDA注入パーキンソン病モデルラットの障害側線条体ではlevodopa投与によるMT-III mRNAの増加はみられなかった.パーキンソン病脳ではlevodopa投与によるMT-IIIの誘導性が低下しており,酸化ストレスにより病態が進行する可能性が示唆された.2.加齢と起炎刺激による脳内MT-III発現の変化起炎刺激lipopolysaccaride投与により若齢ラット脳,特にオリゴデンドロサイトとミクログリアでみられるMT-IIIの著明な発現増加は,老齢ではむしろ抑制されていた.これは加齢に伴う酸化ストレスに対する脳内MT-IIIの誘導性の低下を示している.3.分化誘導によるドパミン神経細胞株でのMT-IIIの発現と動態に関する検討MT-IIIはドパミン系神経細胞の分化に伴って発現が増加し,脳由来抽出液中の因子との連関により細胞死が誘導される際に核内に移行することを明らかにできた.4.MTノックアウトマウスにおけるドパミン神経障害MT-I, IIノックアウトマウスでは,6-OHDA脳室内投与による黒質ドパミン神経細胞の脱落がさらに増悪した.これにより,MT-I, IIがそのフリーラジカル消去能によりドパミン神経障害に対して防御的に働いていることを明らかにできた.1.パーキンソニズム・モデル脳内のメタロチオネイン-III(MT-III)mRNA発現の変化片側黒質線条体路への6-hydroxydopamine(6-OHDA)注入によるパーキンソニズム・モデルモデルラットを用いて,脳内基底核におけるMT-III mRNA発現とlevodopa投与後の変動について解析した.正常側の線条体,黒質におけるMT-III mRNA発現は,levodopa投与により有意に増加した.これはlevodopaによって発生する酸化ストレスに対する生体防御反応と考えられる.一方,6-OHDA投与側の線条体ではMT-III mRNA発現は有意に減少しており,正常側でみられたlevodopa投与による増加反応はみられなかった.6-OHDA投与側の黒質ではMT-III mRNAの増加傾向がみられ,levodopa投与により発現は著しく増加した.これらのことから,パーキンソン病脳では生体側のラジカル消去能が低下しており,levodopa投与により正常であれば生じるはずのMT-III mRNA発現の誘導がみられないために病態が進行するという可能性が示唆された.パーキンソン病発症基盤である加齢の脳内MT-III mRNA発現への影響と,酸化ストレスによるその誘導性の変化を老齢ラットを用いて検討した.MT-III mRNAの発現は脾臓では認められず,脳内において特異的に発現することを確認した.線条体および視床+中脳でのMT-III mRNA基礎発現量は老齢ラットでは増加していた.加齢に伴い脳内の特に基底核でのMT-III発現量は代償性に増加していると考えられる.また,老齢ラットの視床+中脳,線条体では,若齢ラットでみられるlipopolysaccaride投与によるMT-III mRNA発現の誘導が起こらず,むしろ抑制されていた.これは加齢に伴い酸化ストレスに対する基底核のMT-IIIの誘導性が低下していることを示している.昨年度,ドパミン系細胞株B65とグリア系細胞株C6においてMT-IIIの発現が認められなかったことから,MT-IIIを発現している神経細胞株の検索を行った.

マウス由来ドパミン系細胞株であるCATH.aにおいてMT-III mRNAの発現がみられることを,MT-III cDNAの3'-非翻訳領域に対する特異的primer setを用いたRT-PCR法で証明した.2.分化誘導によるドパミン神経細胞株でのMT-IIIの発現と動態に関する検討ドパミン神経細胞における増殖抑制因子としてのMT-IIIの発現と動態について検討した.マウス由来ドパミン系神経細胞株CATH.aをジブチリルcAMPを用いて分化させると,MT-III mRNAの発現が増加し,さらにマウス脳由来抽出液を添加すると分化した細胞において特異的に細胞死が見られた.また,MT-III cDNAを挿入した蛍光タンパクGFP発現ベクターをCATH.a細胞に導入しGFP/MT-IIIの融合タンパクを発現させ,MT-IIIの細胞内局在を検討したところ,分化した細胞に脳抽出液を添加した場合にGFP/MT-III融合蛋白の細胞質から核への移行が見られた.以上の結果より,MT-IIIはドパミン系神経細胞の分化に伴って発現が増加し,脳由来抽出液中の因子との連関により細胞死が誘導される際に核内に移行することを明らかにできた.1.加齢と起炎刺激によるMT-IIIの発現分布の検討起炎刺激lipopolysaccaride(LPS)投与によるMT-III蛋白の脳内発現・分布と,パーキンソン病発症基盤である加齢のそれらに及ぼす影響について老齢ラットを用いて検討した.MT-IIIは老齢ラットの前頭,頭頂皮質において発現が増加していた.LPS投与によるMT-IIIの著明な発現増加が若壮齢ラットの前頭,頭頂皮質において認められたが,老齢ではむしろ発現が減少していた.さらに,MT-III蛋白の神経・グリア細胞での発現比率を検討したところ,若壮齢対照群では大脳皮質のMT-IIIは神経,アストログリアで主に発現しているが,老齢対照群の前頭,頭頂皮質ではMT-III陽性ミクログリアが増加していた。さらに,LPS投与により若壮齢の大脳皮質において認められるMT-III陽性オリゴデンドロサイトとミクログリアの増加が,老齢では認められなかった.これらの結果は,起炎刺激により大脳皮質の特にオリゴデンドロサイトとミクログリアでみられるMT-IIIの発現誘導性が,加齢に伴い低下していることを示している.2.MTノックアウトマウスにおけるドパミン神経障害
人工半月板開発のための基礎研究(半月板機能の解明と人工材料による再現)

半月板の力学機能は外力下における変位と密接に関係するので,半月板の各位置の変位を計測するために柔軟な針とレーザ変位計を用いる新しい軟組織用変位測定器を開発した.半月板の内部に2本のの針先を固定して膝関節横断面における半月板の変位ベクトルを高精度で測定することができた.ブタの膝関節を関節シミュレータに固定して垂直方向に荷重を加えたときには半月板の外向きの変位が少ないので,荷重が半月板を介して伝達される.一方,前後方向の外力が加わるときには,主として外側半月板が前後方向に変位して回旋運動を生じさせる.側方力に対しては半月板はほとんど変位せずに外力を支えて関節の安定性の確保に重要な役割を果たす.以上より屈曲伸展運動に際しては膝半月板は前後方向に変位して関節の可動範囲を確保する.一方,各種の外力に対しては半月板はほとんど変位せず,靭帯と共同して力を支えるので,関節の運動を制限して安定性を高めることが明らかになった.本研究で開発した軟組織の高精度測定器なくしては,このように逆説に満ちた半月板の機能を解明することは不可能であった.衝撃荷重下の応力波の伝達機構を3次元有限要素法で解析し,衝撃荷重下では半月板はあまり変形せずに応力波を伝達することを発見した.海綿骨内部に応力センサーを埋埴して応力波を測定した.静荷重下では応力は関節の中心部を通過して海綿骨へ伝えられるのに対して,衝撃荷重下では応力波は関節の周囲部を通過して皮質骨に直接伝達されることがわかった.半月板の力学機能は外力下における変位と密接に関係するので,半月板の各位置の変位を計測するために柔軟な針とレーザ変位計を用いる新しい軟組織用変位測定器を開発した.半月板の内部に2本のの針先を固定して膝関節横断面における半月板の変位ベクトルを高精度で測定することができた.ブタの膝関節を関節シミュレータに固定して垂直方向に荷重を加えたときには半月板の外向きの変位が少ないので,荷重が半月板を介して伝達される.一方,前後方向の外力が加わるときには,主として外側半月板が前後方向に変位して回旋運動を生じさせる.側方力に対しては半月板はほとんど変位せずに外力を支えて関節の安定性の確保に重要な役割を果たす.以上より屈曲伸展運動に際しては膝半月板は前後方向に変位して関節の可動範囲を確保する.一方,各種の外力に対しては半月板はほとんど変位せず,靭帯と共同して力を支えるので,関節の運動を制限して安定性を高めることが明らかになった.本研究で開発した軟組織の高精度測定器なくしては,このように逆説に満ちた半月板の機能を解明することは不可能であった.衝撃荷重下の応力波の伝達機構を3次元有限要素法で解析し,衝撃荷重下では半月板はあまり変形せずに応力波を伝達することを発見した.海綿骨内部に応力センサーを埋埴して応力波を測定した.静荷重下では応力は関節の中心部を通過して海綿骨へ伝えられるのに対して,衝撃荷重下では応力波は関節の周囲部を通過して皮質骨に直接伝達されることがわかった.1.触針とレーザ光線を併用する軟組織の変形量計測システムを開発し,高精度で半月板の変位量を測定することができた.2.シミュレータに豚の膝関節を装着し,関節力を加える実験を行った.圧力センサーによって関節荷重の60%程度が半月板を介して関節軟骨間を伝達することを確認した.これに伴う半月板の外側への移動量は内側半月板で0.5mm以内であり,外側半月板で0.7mm以内であった.また荷重による半月板の回旋運動が計測された.3.同じ装置を用い,関節力に加えて前後方力,内外側方力による半月板の変位量を測定した.その結果,半月板は膝関節の運動を調節し,不要な動きを制限して安定性を向上させることがわかった.4.半月板を拘束している各種の軟組織を切除して同様の実験を行った結果,半月板はその前後角部における脛骨プラトーとの接合によって変位を制限されており,その拘束のために膝関節の安定性が保たれることがわかった.5.半月板の変位に関係する軟骨との間の摩擦をピンオンディスク試験機で測定した.半月板の部位と摩擦方向によって摩擦係数に差異があり,特に大腿顆部関節軟骨とすべる部分の前後方向の摩擦係数が低かった.外力による膝半月板の変位特性を調べるために,柔軟な針を挿入固定してレーザー変位計で高精度に測定する新しい方法を開発した.このプローブにおける変位の最小判別能は2μmであり,3mm以上の測定範囲において線形性が保たれた.角度の異なる2本の針の先端部をを半月板内部の同一位置に挿入固定して測定を行い、膝関節面内における半月板の変位ベクトルを決定することができた.ついで豚の膝関節を用いて実験を行った結果,半月板の荷重による外向きの変位量は小さかった.以上より,半月板が関節軟骨表面の形状適合性を保つことによって,応力集中を防ぎつつ荷重を伝達する機能が解明された.ついで前後方向及び内外側方向に引き出し力を加えて半月板の変位量を測定し,半月板が膝関節の運動の安定性に寄与していることを確認した.

膝関節に衝撃荷重が加わるときの関節下骨における応力とひずみを有限要素法によって解析し,小型圧力センサーとひずみゲージを用いて計測した結果,衝撃荷重下では応力波の大部分が半月板を経由して伝達されることがわかった.片側の半月板を切除した場合には反対側の関節下の海綿骨に高い圧縮応力が生じ,さらに半月板を全切除した場合には応力波は関節の中央部に集中して伝達されることを確認した.また半月板を切除する膝関節における衝撃荷重の散逸エネルギーが減少することがわかった.以上より,膝半月板が荷重を支えて応力集中を防ぎ,屈曲伸展運動を妨げることなくその安定性を高める機能を有することが力学的に解明された.試作したシミュレータにブタの膝関節を取り付け,関節に各種の外力を加えたときの半月板に変位を計測した.その結果,膝の屈曲伸展運動に対しては半月板は数ミリメートル変位して十分な可動域を確保させる事ができることがわかった.一方,半月板は横断面の径方向にはほとんど変位しないので,長軸方向の関節荷重の大部分が半月板を介して軟骨の広い部分に伝達されることを確認した.また,荷重によって外側半月板が前方に移動するため,大腿骨に対して脛骨が外旋することを確認した.さらに内外側方力,前後方向力,回旋モーメントが加わるときには半月板は靭帯と共同して膝の動きを制御して安定した運動を可能にすることを明らかにした.計測により,内側半月板がほとんど変位しないのに対して外側半月板は前後方向に容易に動くことがわかった.半月板のこの特性が膝関節における可動域と安定性の両立に貢献していると考察された.衝撃荷重下での応力波の伝達機構に関して計算機シミュレーションを試みた.半月板はヤング率が低いため,静荷重下では比較的変形しやすい一方で,衝撃荷重下のような高速現象においては変形量が少ないことにより応用波を伝達する結果を得た.海綿骨内部に応力センサーを埋埴して衝撃下における応力波を測定して上記の計算による見積りが正しいことを確認した.また静荷重下では応力は関節の中心部を通過して海綿骨から海綿骨へ伝えられるのに対して,衝撃荷重下では応力波は関節の周囲部を通過して皮質骨へ伝達されることがわかった.以上の結果より,人工半月板に生体半月板と同様の機能を持たせるためには,断面を楔状にして,外方への変位を制限する一方で,外側半月板の前後方向への可動性を付与する必要があることが明らかになった.
ESEMトライボシステムによるセラミックスの微視的磨耗機構の研究-高湿度雰囲気中におけるセラミックスのすべり摩擦にともなうトライボケミカル反応の解明-

近年、「水潤滑セラミックス軸受」の可能性が一層高まっている。これは、水をセラミックスの潤滑剤としてもちいることにより摩擦面に生じる特殊な反応(トライボケミカル反応)の結果、摩擦面が平滑化され、これにともない非常に低い摩擦係数が得られていることに起因している。本研究ではこの様な低摩擦係数を引き起こすと考えられる水中における摩擦面平滑化の機構を解明するため、環境制御型電子顕微鏡(ESEM)を用いた高湿度雰囲気中におけるセラミックス磨耗過程(摩擦面の変化)のその場観察装置を製造した。この装置を用いた実験及び分析により高湿度雰囲気中における単結晶シリコンの磨耗機構に関して以下の結果が得られた。2)Ploughingの磨耗形態では、荷重の増加にともない摩擦係数が減少し、約0.22から0.06に変化することが明らかにされた。3)Nano-film spallingの磨耗形態では、比較的高い摩擦係数(約0.22)を示した。また、この時の磨耗粒子はアモルファスのシリコン酸化物であることが確認された。4)Fractureの磨耗形態では、摩擦係数の振動が最も大きく、磨耗粒子は結晶態であることが確認された。
NaポンプとCl輸送体(KCC2)の機能共役と、その破綻による脳の機能成熟不全

ほ乳類のすべての細胞に存在するNa,K-ATPaseは、ATPの加水分解エネルギーを利用し、細胞膜内外のNaイオンとKイオンの濃度勾配を形成するポンプである。αとβの2つのサブユニットから構成され各々複数のアイソフォームが存在する。α1アイソフォームはすべての細胞に存在するのに対し、α2アイソフォームは神経、筋肉等の興奮性組織に存在する。後者の発生過程や生体内における特異的な機能は最近まで不明であったため、申請者はα2遺伝子ノックアウトマウスを作成し、生化学的、電気生理学的に解析を試みた。ホモマウスの外見は正常で野生型と同様に生まれてくるが、生直後から呼吸活動が開始せず10数分後に死亡する。摘出脳幹脊髄標本で呼吸活動を観察したところ、自発的な呼吸活動が欠如していた。電気刺激による応答は存在するため呼吸リズム活動を形成する素子としての神経細胞やネットワークは保持されていることがわかった。膜電位色素を用いて神経活動を観察したところ、野生型では抑制性の活動がでる領域で、ホモマウスでは興奮性神経活動に変換していた。さらに呼吸中枢が存在する部位のスライス標本にてグラミシジンパッチ法を行いGABAの逆転電位を測定し、細胞内クロライドイオン濃度を計算した。ホモマウスでは野生型に比し優位に上昇していた。その分子基盤として、神経細胞内クロライドイオンの排出に関わるK-Cl共輸送体(KCC2)とα2サブユニットが膜近傍で共局在することが明らかになった。また、GABAの再取込に関与するGABA輸送体との共役も明らかになった。以上の結果よりα2サブユニットは、種々の輸送体とカップルすることにより輸送体の機能を制御し、結果として周産期の呼吸中枢神経系の機能成熟に必須であること、この機能は同時に存在するα1サブユニットでは代償されないことが明らかにできた。
戦略的環境経営の研究:サプライチェーン・マネジメント・アプローチ

本研究成果は、3つ挙げることができる。1つは、環境経営に関する研究・実践でのパラダイムシフトが、ミクロレベルーサプライチェーン・レベルで確実に進行していることを確認したこと。2つめは、企業レベルでの研究で、企業の社会責任経営、コーポレイトガバナンス体制、環境経営方針のテーマで組織のトップレベルの戦略として具体的な環境経営の仕組みが形成されていること。3つめは、製品開発マネジメントにおいて、利害関係者団体に、NPOやNGOなどの新たな関係者からの影響を取り込むメカニズムの構築が進みつつあることが、ケースを通じて明かになったこと。本年度は、実態調査、文献サーベイを中心にして調査研究を行った。具体的な実態調査としては、次の日程で行った。1、平成18年6月13日から15日にかけて、「ダイハツ工業中津工場での環境マネジメントのヒアリング調査」(淺田、高尾)。2、7月2日から9日にかけて(淺田、高尾、金井)、次の日程で、欧州での日本企業の環境マネジメントの実態を調査した。7月3日のベルギー、ダイキン工業、工場でのEU規制下での環境マネジメント、7月4日のオランダ・オムロン社の欧州統括本社でのヒアリングによる具体的な環境マネジメントのための情報システム、購買システムの調査、並びに、欧州EU本部での環境規制の動向についてのイギリス・オムロン社との衛星を利用した聞き取り調査。7月6日-7日のイギリス・大阪ガス駐在事務所でのエネルギー消費と排出権取引の実態と民間企業の具体的な取り組み状況。3、10月16日から17日にかけて、(淺田、高尾、椎葉、松村、ドニーダハナ)は、16日、宇部興産宇部工場での環境マネジメントの聞き取り、CSPの具体的な取り組みの紹介、それに環境マネジメントについての現状の見学を行った。また17日に北九州市エコリサイクルセンターでの自動車廃棄リサイクルの現状、蛍光管のリサイクルの現状の紹介と地域環境リサイクルマネジメントの枠組みの聞き取り調査を行った。4、講義と環境リスクについての日本の取り組みの紹介と説明を、12月17日から23日にかけて(淺田)、フランスリール大学での講義および、パリ・ジェトロ事務所にて、中井欧州ジェトロ所長から環境問題について欧州の取り組みの説明を受けた。5、平成19年2月28日から3月1日にかけて、(淺田、高尾、椎葉、大西、大屋、ドニーダハナ、内田、関口)により製紙会社並びに、造船会社での環境マネジメントの聞き取り調査を実施した。かかる調査により、文献サーベイとは別に環境マネジメントへの取り組みは、工場レベル、本社レベルで確認できた。また、サプライチェーン全体での環境を意識した3R(リディース、リサイクル、リユース)は一段と進んでいることがある程度確認できた。とりわけ、欧州では、エネルギー製造・供給・消費・廃棄・リサイクルの一連の過程という形で専攻していることが確認された。しかし、規制に対応するだけの静脈系のシステム整備は、十分に用意されていない状況も明らかになった。文献サーベイと理論研究からは、環境を意識した製品開発がこれまでの内部思考のR&Dから社会性を意識した、プロセスマネジメントとして展開されていることがある程度確認された(淺田、山根)(キム、淺田)。淺田では、日本企業の戦略経営のなかで課題となっている「環境経営をどう具体的実行につなげるかという問い」すなわち、環境問題を主要な経営課題として取り組む環境戦略としての具体的な方策、サプライチェーン・マネジメントの先進事例を元に攻めの経営としてのその具体的方法論の意義を明かにした。1つに、自然環境の保全や向上に寄与するイノベーションの事業化。2つめ、かかるイノベーションのコスト回収をどうしているか、3つめ、社会性を意識した顧客価値創造とはどのようなものであるかを検討した。次に金井では、CSRと環境経営との関係で、環境経営は、戦略的CSRのなかで環境価値を創造することを意味しており、環境からの資源使用量を低減し、環境負荷を削減するというネガティブ面の減少と森林育成のようなよりよい環境創造するポジティブ面の増大という両面の有ることを明かにし、それの具体的例として、関口は、地球温暖化対策の一環として森林管理の徹底と間伐材の利用促進が叫ばれており、充実した森林資源を求めて、国内の住宅産業の国産材への関心は高まっている。流通の中間コストの構造を変えることに成功した地域では林業生産が活性化し取扱量が増えている、従来のシステムにとどまろうとする地域では需要の衰退という現象も引き続き続いているなどを指摘した。小林は、やや視点を変えてコーポレイトガバナンス・企業の社会責任・環境経営の3つの関係を考察し、世界経済の冷戦構造の終焉からのグローバル化、資源枯渇問題、情報化の進展が、企業価値とは何かについて、ステイクホルダーのグローバルな拡がりを受けて、企業の社会責任という概念で要約される方向に行き着いていること。したがい、資本の論理から議論するのでなく、社会責任からガバナンスを論じることこそが、現代の環境経営の問題の重要性であると指摘した。

高尾は、その指摘をうけて、具体的な企業の社会責任への取り組み方法として、従来の財務開示とCSR報告書の開示は、その両者の関係づけによる補完性の重要性こそが、CSRのインパクトを高めるとケースを通じて指摘した。
アイソトープを用いない赤血球寿命の測定ならびにその臨床応用

1.肝硬変患者における脾機能亢進の評価肝硬変患者を対象として赤血球内クレアチンを測定し、従来から造血能の指標として利用されてきた網赤血球や超音波による脾臓サイズなどを対比させながら、脾機能亢進の指標としての赤血球内クレアチンの有用性を検討した。赤血球内クレアチンは、網赤血球では検出できないレベルの造血亢進を検出することができ、脾機能亢進にともなう軽微な造血亢進の指標として利用できることが示唆された。また、赤血球数やヘモグロビンと赤血球内クレアチンを組み合わせると、赤血球崩壊に対する骨髄の反応性(代償性)も評価できることが示された。これらのことから、赤血球内クレアチンは肝硬変にともなう脾機能亢進の指標として利用できることが明らかとなった。(Clin Biochem 34:395-398,2001)2.人工弁置換術後患者における弁機能不全の評価従来から人工弁置換術後の弁機能の評価には、血管内溶血の指標である血清LDやハプトグロビン、間接ビリルビン、奇形赤血球などが利用されてきた。しかし、これらの指標は溶血以外の様々な病態でも変動することや、溶血に対する検出感度や定量性などに問題点がある。我々は人工弁術後患者を対象に赤血球内クレアチンと弁機能との関係について検討を行い、赤血球内クレアチンは従来からの血清LDやハプトグロビンなどの指標よりも感度、定量性の面で優れており、弁置換患者の血行動態との関連性においても赤血球内クレアチンは最大血流量と有意な相関性を示すことを見い出した。(現在投稿中、一部実験継続中)1.肝硬変患者における脾機能亢進の評価肝硬変患者を対象として赤血球内クレアチンを測定し、従来から造血能の指標として利用されてきた網赤血球や超音波による脾臓サイズなどを対比させながら、脾機能亢進の指標としての赤血球内クレアチンの有用性を検討した。(現在投稿中)2.血液透析患者における造血動態およびエリスロポエチン投与効果の解析安定期維持透析患者を対象に造血動態に対するエリスロポエチンと透析液の効果について検討した。腎性貧血に対するエリスロポエチンの効果は投与量により異なっていた。低投与量(<40unit/kg/week)では赤血球寿命の延長効果を示したが、投与量が増すごとに相対的に造血能の亢進効果が優位となることが示唆された。また、透析液の検討では、透析液中に含まれるエンドトキシンの量が多いほど赤血球寿命が短縮していることが示され、使用するダイアライザーの性能や透析液の水質が透析管理のうえから極めて重要であることが示唆された。(Nephron 86:513-514,2000)1.肝硬変患者における脾機能亢進の評価

肝硬変患者を対象として赤血球内クレアチンを測定し、従来から造血能の指標として利用されてきた網赤血球や超音波による脾臓サイズなどを対比させながら、脾機能亢進の指標としての赤血球内クレアチンの有用性を検討した。赤血球内クレアチンは、網赤血球では検出できないレベルの造血亢進を検出することができ、脾機能亢進にともなう軽微な造血亢進の指標として利用できることが示唆された。また、赤血球数やヘモグロビンと赤血球内クレアチンを組み合わせると、赤血球崩壊に対する骨髄の反応性(代償性)も評価できることが示された。これらのことから、赤血球内クレアチンは肝硬変にともなう脾機能亢進の指標として利用できることが明らかとなった。(Clin Biochem 34:395-398,2001)2.人工弁置換術後患者における弁機能不全の評価従来から人工弁置換術後の弁機能の評価には、血管内溶血の指標である血清LDやハプトグロビン、間接ビリルビン、奇形赤血球などが利用されてきた。しかし、これらの指標は溶血以外の様々な病態でも変動することや、溶血に対する検出感度や定量性などに問題点がある。我々は人工弁術後患者を対象に赤血球内クレアチンと弁機能との関係について検討を行い、赤血球内クレアチンは従来からの血清LDやハプトグロビンなどの指標よりも感度、定量性の面で優れており、弁置換患者の血行動態との関連性においても赤血球内クレアチンは最大血流量と有意な相関性を示すことを見い出した。(現在投稿中、一部実験継続中)
高分解能光学系ナノ計測による細菌べん毛モーターのエネルギー入出力の同時計測

バクテリアのプロトン駆動型べん毛モーターは、細胞膜内外に形成されるプロトンの電気化学的ポテンシャル差を利用して駆動する回転モーターである。本研究では、べん毛モーターのエネルギー変換機構を解明することを目的とした。固定子蛋白質MotAと回転子蛋白質FliGとの静電的相互作用によってモーターのトルクが発生すると考えられている。本年度の研究では、まず、トルク発生の分子機構を明らかにするために、これまでに報告されているMotA-FliG間の静電的相互作用部位を詳細に解析した。その結果、固定子のモーターへの局在化のみに重要な荷電残基と、トルク発生に直接的に関与している荷電残基をそれぞれ特定することができた(投稿準備中)。また、べん毛モーター局所の正確なエネルギー状態を知るために、pH感受性蛍光蛋白質フルオリンをプローブとしたpHイメージングシステムにより、モーター近傍の局所pH測定を行った。その結果、べん毛特異的輸送装置構成蛋白質FliH,FliIの欠損により、細胞質全体のpHは変化しないが、モーター近傍局所のpHでは違いがあることが判明した(投稿準備中)。以上の成果から、べん毛モーター近傍の局所pHが測定可能となり、モーターにとっての正確なエネルギー状態を考慮して、モーターのトルク特性を議論することが可能となった。本計測システムの応用は、様々な膜タンパク質のエネルギー変換機構の解明に繋がるものと期待される。本研究の成果から、バクテリアの細胞全体でのエネルギー状態と膜直下局所のエネルギー状態では違いがあることが判明した。べん毛モーターのエネルギー変換機構の解明に対して、飛躍的に大きな成果である。また、本成果は、これまでの生体エネルギー論の通説を覆すものであり、生物学的に極めて重要な発見である。本研究で開発したpHイメージングシステムは、様々な膜タンパク質の機能解明に大きく貢献するものと期待される。本研究課題では、バクテリアべん毛モーターのエネルギー変換機構の解明を目的として研究を遂行した。本研究の成果の一つとして、固定子MotA、回転子FliG間の相互作用において、モーターのトルク発生に直接的に関与している荷電残基を特定できた。この結果を踏まえて、X線結晶構造解析や電子顕微鏡法によって現在進められている固定子、回転子蛋白質の構造からトルク発生機構の詳細を明らかにする。また、高分解能pHイメージングにより明らかになったモーター近傍局所のpHを考慮することにより、正確なエネルギー状態を把握した上で、べん毛モーターの回転計測によってトルク特性を測定し、モーターのエネルギー変換機構の解明を目指す。バクテリアのプロトン駆動型べん毛モーターは、プロトンの電気化学的ボテンシャルを力学的仕事に変換することによって回転する。本研究では、べん毛モーターのエネルギー変換の分子機構を解明することを目的とし、入力であるプロトン流の計測と出力である回転の計測を高時空間分解能で同時に行う。本年度の研究では、プロトン駆動型モーター固定子MotA/B複合体がどのようにしてモーターに組込まれてプロトン透過活性をもつようになるかを詳細に知るために、MotAおよびMotBに蛍光蛋白質をそれぞれ融合し、サルモネラ菌細胞内での局在化を解析した。MotA-mCherryをMotB欠損株で発現させたとき、回転子構成蛋白質FliGとGFPの融合蛋白質GFP-FliGと共局在した。この結果から、MotAは単独でもモーターへ組み込まれることが示唆された。また、MotAの細胞質ドメインに存在する荷電残基Arg-90は、固定子の局在化に重要であることが判明した。さらに、pH感受性蛍光蛋白質フルオリンをプローブとした2波長励起1波長測光法による高分解能pHイメージングシステムの開発を行い、べん毛モーター近傍の細胞内局所pHの計測が可能となった。また、蛍光色素TMRMを用いてサルモネラ菌シングルセルの膜電位値を測定する手法を確立した。今後は以上の結果を踏まえて、pHイメージングシステムによる局所pH測定とモーターの回転を同時計測することにより、モーターへのエネルギー入出力を詳細に解析する。

本研究の成果から、バクテリアの細胞全体でのエネルギー状態と膜直下局所のエネルギー状態では違いがあることが判明した。べん毛モーターのエネルギー変換機構の解明に対して、飛躍的に大きな成果である。また、本成果は、これまでの生体エネルギー論の通説を覆すものであり、生物学的に極めて重要な発見である。本研究で開発したpHイメージングシステムは、様々な膜タンパク質の機能解明に大きく貢献するものと期待される。本研究課題では、バクテリアべん毛モーターのエネルギー変換機構の解明を目的として研究を遂行した。本研究の成果の一つとして、固定子MotA、回転子FliG間の相互作用において、モーターのトルク発生に直接的に関与している荷電残基を特定できた。この結果を踏まえて、X線結晶構造解析や電子顕微鏡法によって現在進められている固定子、回転子蛋白質の構造からトルク発生機構の詳細を明らかにする。また、高分解能pHイメージングにより明らかになったモーター近傍局所のpHを考慮することにより、正確なエネルギー状態を把握した上で、べん毛モーターの回転計測によってトルク特性を測定し、モーターのエネルギー変換機構の解明を目指す。
食品成分と齲蝕原性バイオフィルム及びαグルカンの相互作用に関する研究

αグルカンは齲蝕の原因菌であるミュータンスレンサ球菌が歯面上にバイオフィルムを形成する時に、強固な足場として機能していると考えられている。これを実証するため各種αグルカンの固定層上面にミュータンスレンサ球菌を培養したところバイオフィルムを形成することが示され、GTFを発現する組換え大腸菌を用いることで、GTFがバイオフィルム形成因子の一つであることが示された。口腔常在菌のほとんどはグルカン固相表面上にバイオフィルム形成能を示さず、ミュータンスレンサ球菌とグルカンの特異的関係が示唆された。口腔常在真菌の一種、カンジダアルビカンスがグルカンの有無に関わらず、強固なバイオフィルム形成能を示した。グルカンとミュータンスレンサ球菌及び口腔常在菌との相互作用を解析し、さらにこれらの相互作用に影響する食品成分の機能評価を目的とした研究を実施している。グルカン固定固相表面における齲蝕原性バイオフィルムの核となるマイクロコロニー形成能はミュータンスレンサ球菌にしか見られず、他の口腔常在細菌は付着能を示すものの、マイクロコロニーの形成は見られない。一方、グルカン合成酵素であるGtfsを発現する大腸菌は、スクロース非存在下においてもマイクロコロニー形成能を示した事から、スクロース非依存的グルカン依存的な凝集性を担う分子がGtfsであることが示唆された。さらに、グルカン依存的凝集を阻害する食品成分として、各種多糖について検討を行った結果、以外なことに水溶性の高いαグルカンであるデキストランが有効である事が明らかとなった。デキストランはGtfsによるグルカン合成を促進する因子として知られているが、0.01%程度以上存在すると、ミュータンスレンサ球菌によるスクロース依存的バイオフィルムの固相への定着を阻害することが明らかとなった。これは、細菌の足場となるグルカンの水溶性を高める事で、固相への定着能を弱めることによると考えられ、様々な口腔細菌の固相表面への付着も抑制される結果を得ている。歯面の親水性を高める事が、齲蝕原性バイオフィルムの抑制を実現する新たな方向性として考えられた。一方、同じく口腔常在微生物である真菌(カンジダ)もある程度グルカン固相への定着能を示すが、水溶性多糖の影響が見られない。カンジダは粘膜や義歯等の表面に定着する高い能力を示す事から高齢者の口腔衛生上問題となっているが、グルカンを含む齲蝕原性バイオフィルムへの付着能も有すると考えられた。これまでグルカン固定相を使用して、グルカンとミュータンスレンサ球菌及び口腔常在菌との相互作用、さらにこれらの相互作用に影響する食品成分の機能評価を目的とした研究を実施してきた。予想外にグルカン固相への強い定着を示した口腔常在細菌はミュータンスレンサ球菌のみであった。一方、口腔常在微生物である真菌(カンジダアルビカンス)はグルカン固相上に定着した。カンジダアルビカンスはRPMI1640培地やSpider培地、最小培地等の貧栄養培地による37°C培養条件下では、菌糸を伸長させる。菌糸は細胞表面に付着因子を発現しており、単なるプラスチック表面やシリコン、あるいは義歯等に使用される樹脂表面に付着してバイオフィルム形成を促進すると考えられている。カンジダは菌糸形成培養条件下において、グルカン固相上にも容易に付着し、バイオフィルム形成を行った。カンジダはミュータンス菌と同様に、酸性条件で良く増殖することから、齲蝕部位がカンジダの温床となる可能性も示唆される。研究事業においてカンジダアルビカンスの菌糸伸長を阻害する食品成分について、地域農林水産物より探索を行った。水産物として、マナマコ、ホヤ、フジツボ、オキアミ等を評価したところ、マナマコには殺菌的な抗真菌作用、ホヤの抽出物、およびホヤの加工食品に抗真菌作用を見出した。マナマコについては既報のホロトキシンが抗真菌作用の主因子であり、主に他の事業にてヒト臨床試験を実施した。ホヤについては脂溶性成分に強い菌糸抑制作用を見出し、脂肪酸が有効成分の一つであると予測された。農作物としては穀物抽出物中に菌糸伸長を阻害する活性を見いだした。各抽出物は菌糸伸長を阻害すると同時に、病原因子として知られる付着因子(Als3, Hwp1)等の発現抑制を確認した。それぞれの素材中の有効成分は複数存在するとみられたが、その一部は遊離脂肪酸であると推測された。本研究は、口腔常在菌及びミュータンスレンサ球菌を含む齲蝕原性バイオフィルム中のαグルカンの役割を解明すること、また食品成分の齲蝕予防機能を、GTF阻害によるものとそれ以外のものに分けて明らかにすることを目的とする。

H23年度の計画では、αグルカンをプレート表面上に固定し、αグルカンそのものへのStreptococcus mutansの直接相互作用およびbiofilm形成におけるαグルカンの役割について解析することを予定していた。S.mutans培養液より菌体外多糖(α-1,3-1,6グルカン)及び組換え株よりα-1,3-グルカンを精製、α-1,6グルカンとして市販デキストランをプラスチック上に固定し、蛍光標識S.mutans菌体との結合を検討したところ、予想に反し、どのグルカンに対しても有為な結合を検出できなかった。唾液コート面への付着は同様の系で検出できることから、グルカン面への付着は、歯面への初期付着よりも弱いことが推測された。一方、αグルカン上でスクロースを含まない培地を用いてS.mutansを培養した場合に、マイクロコロニー形成→biofilm状の菌塊形成が観察された。菌塊量はグルカン量に比例して増加した。この事から、新たなグルカン合成が無くとも、αグルカンが十分量存在すればbiofilmが形成されることが示唆された。グルカン結合蛋白質は、様々な口腔細菌から報告されているが、S.oralis, S.gordonii, S.sanguinisについては、biofilm様の菌塊の形成が観察されず、S.mutansがαグルカンを活用する独自の機構を持っている事が示唆された。但し、デキストランについては菌によって代謝消失してしまうためか、培養後も菌体が付着せずその役割を明らかにできなかった。デキストランの役目を明らかにするためには、別のアプローチが必要である。本研究事業では、αグルカンとミュータンスレンサ球菌によるバイオフィルム形成、およびその他口腔常在細菌との相互作用について、グルカン固定化平面を用いて解析する事、さらに食品由来成分を用いてこれらの相互作用をコントロールする事、について研究を行う事としていた。その結果、グルカン固相上にマイクロコロニーを形成しうるのはミュータンスレンサ球菌であり、その他口腔レンサ球菌は付着能を持つが、凝集が見られないことが明らかとなった。このような違いをもたらす分子として、ミュータンスレンサ球菌特有のグルカン結合タンパク質等が考えられたが、グルカン合成酵素であるGtfB, C, Dをそれぞれ発現させた大腸菌がグルカン固相への付着能およびマイクロコロニー様凝集塊形成能を獲得したことから、Gtf群がグルカン固相上への付着・凝集因子であると考えられた。次にGtfsによる付着・凝集を阻害する食品因子として、各種多糖類について検討を行った。シイタケ由来のαグルカン含有熱水抽出多糖をはじめとして、βグルカン、ラミナリン、ゲンチオオリゴ糖、グリコーゲン等の食品に含まれる多糖について検討を行ったところ、予想外にデキストランがミュータンスレンサ球菌のバイオフィルム形成を有意に阻害する事が明らかとなった。Gtfはデキストランをプライマーとしてグルカン合成を促進することが知られているが、デキストランが0.01%程度存在することで水溶性の高いグルカンを高含有した凝集体が形成され、固相より環境中への遊離が促進され歯面等の固相表面に固着するバイオフィルム量が減少すると考えられた。これらの知見は、非水溶性αグルカンを定着因子とする齲蝕原性バイオフィルム形成を抑制する新たな手法開発に利用可能であると思われる。プラスチック表面上へのαグルカン固定を実施し、口腔レンサ球菌のグルカンへの付着能を蛍光ラベルによって評価した。
近代日本形成期における「東北論」の基礎的研究

本研究の目的は、近代日本形成期の明治時代を対象として、東北社会の独自性を自己認識した「東北論」関係の文献を単行本・雑誌に限定して調査収集し、その詳細な分析を試みることであった。実施計画として、(1)青森・秋田・山形・岩手・宮城・福島の東北6県及び東京都内の図書館・研究機関における「東北論」関係文献の調査収集、(2)「東北論」関係文献のデータ・ベース化、(3)「東北論」関係文献の分析を通した、近代東北意識の実態と構造の考察、をあげた。研究成果としては、(1)東北6県の県立図書館で関係文献の調査収集を順次行なうとともに、重要な市立図書館でも調査収集を行なった。また、東京大学法学部近代日本法政史料センター(明治新聞雑誌文庫)において「東北論」関係文献の調査収集をすすめた。(2)そうした調査収集をふまえて、「東北論」関係文献のデータ・ベースを作成した。(3)また、収集した「東北論」関係文献の分析を通して近代東北意識の実態と構造を考察し、第一に後進的・停滞的という東北イメージが固定化されるのは明治後期の19001910年代であること、第二にそのような東北イメージを下敷にして戦後歴史学における東北史が形成されてきたことを明らかにした。以上の研究成果を、「民衆思想史の意識論」(『歴史学研究』)及び「<東北>史の意味と射程」(『歴史学研究』)の論文にまとめるとともに、単著『<東北>論の世界』(仮題、中央公論新社)として刊行の予定である。今後は当該テーマを大正期以降に展開して考察するとともに、近代日本の国家アイデンティティ形成の問題として検討を重ねる計画である。本年度は研究計画の初年度にあたり、(1)近代東北史関係文献を通した本研究テーマの概要整理、(2)東京都内研究機関における「東北論」関係文献の調査収集、(3)岩手県・・宮城県・福島県内における「東北論」関係文献の調査収集、をおこなった。1点目については、民衆思想史研究や近年の国民国家形成論研究における「東北論」の位置付けを検討し、その成果として、「民衆思想史の意識論」(『歴史学研究』721号、1999年3月)、「朝鮮認識と東北意識」(1999年11月刊行予定)、「単一民族神話批判と『マルクス』」(未刊行)をまとめた。2点目については、『国立国会図書館蔵書目録・明治期』『明治新聞雑誌文庫所蔵雑誌目録』『明治新聞雑誌文庫所蔵図書・資料類目録』「日本近代文学館所蔵主要雑誌目録」などの検索を通じて、「東北」「奥羽」「東奥」などのキーワードを冠した単行本・雑誌のリストを作成した。3点目については、岩手県立図書館、盛岡市中央公民館、宮城県図書館、福島県立図書館、福島県文花センター歴史資料館、福島大学附属図書館など3県6機関で関連文献の調査をおこない、文献リストの作成をすすめるとともに、学術的に貴重と思われる文献を複写収集した。以上の研究より、つぎのようなあらたな知見を得た。第一に、戦後歴史学を領導したマルクス主義歴史学における「東北論」が、マルクス主義の古典の読み誤りを前提とした近年主義的認識であったこと。第二に、「東北論」が後進性・停滞性で固定的にイメージされてくるのは、明治後期、1900年代であること。これらの知見については、1999年度刊行予定の『近代東北の思想』(仮社、中央公論新社)でも論ずることにしている。本年度は研究計画の二年次目にあたり、(1)近代東北史関係文献を通した本研究テーマの概要整理、(2)東京都内研究機関における「東北論」関係文献の調査収集、(3)青森県・秋田県・山形県内における「東北論」関係文献の調査収集をおこなった。