hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人英語学習者の心的辞書における英語語彙間の非対称構造の可視化

本研究では、語彙ネットワーク構造における項目間の非対称性に着目し、非対称フォン・ミーゼス尺度法(AMISESCAL)およびグラフ可視化プラットフォームであるGephiを用い、日本人英語学習者が持つ心的語彙ネットワーク構造の可視化を試み、分析を行った。また、アソシエーション分析とネットワーク分析を併用することにより、リーディング教材に内在する語彙の構造的関係を描出し、ジャンル別や難易度別の分析を行った。言語使用者の心的辞書がネットワーク構造を持つことは理論的に示されてきているが、個々人の心的辞書における語彙項目間の関係性を実証的データに基づいて視覚提示する研究は少ない。本研究では名詞・形容詞の組み合わせにおける方向性に着目し、基本的な形容詞が持つ名詞との共起特性を非対称フォン・ミーゼス尺度法(AMISESCAL)を用いて二次元座標上に提示することを試みた。実験では、人を表す名詞、無生物で具体物を表す名詞、抽象概念を表す名詞6語と、叙述用法でのみ用いられる形容詞、限定用法でのみ用いられる形容詞、両用法で用いられる形容詞9語を対象とした。名詞6語x形容詞9語x語順2(名詞先行・形容詞先行)の108文の課題文を準備し、それぞれの容認可能性を日本人英語学習者45名と英語母語話者5名が5段階で判断した。対象となる名詞・形容詞の組み合わせのうち、いずれかの語順だけが容認される組み合わせは「非対称的」と考えられる。AMISESCALによる分析では、非対称的な語彙項目は離れて布置され、その方向性(共起可能な語順の容認度)はフォン・ミーゼス分布(vMd)の方向と大きさによって表現される。分析の結果、英語母語話者の容認可能性判断に基づく形容詞の布置と個々の対象語のvMdは規範文法に基づいて説明できるものとなった。一方、日本人英語学習者の容認可能性判断に関しては、全ての形容詞が名詞群から離れた位置に布置された上、語順の容認度を示すvMdがほとんど観察されず、形容詞の用法による区別がなされていないことがうかがわれた。さらに、調査参加者の反応を個別に分析した場合、大幅な個人差が認められた。本研究はAMISESCALを語彙表象の分析に援用した初めての試みであったが、この分析方法を採ることにより、言語使用者の群間に見られる特徴や個人差を浮き彫りにできる可能性が示された。本研究では、日本人英語学習者の心的辞書内における語彙ネットワークの非対称性構造を明らかにするために、多角的に実証的データの収集を積み重ね、ネットワーク構造の可視化を試みてきた。平成26年度は次の4つを研究課題に挙げ、それぞれの成果について国際学会での発表を行った。1名詞間に存在する関係性が、形容詞を加えることによってどのように変化するか(しないか)について、日本人英語学習者から得られたデータを「非対称フォン・ミーゼス尺度法(AMISESCAL)」を用いて分析を行った。その結果、形容詞を刺激語として与えることによって、名詞間の語彙ネットワーク構造に非対称的な変化が起こることが実証された。また、形容詞の多義構造が心的辞書の中でどのような構造を示すかについての知見が得られた。2類義形容詞間に存在する関係性が日本人英語学者の心的辞書の中でどのように認知されているのかについて、英語母語話者との比較も行いながらAMISESCALを用いた分析を行った。その結果、形容詞がどの名詞を修飾するかによって、類義形容詞間の語彙ネットワーク構造が変化することが実証された。また、どの表現を典型的と捉えるか、他の表現をどのようにマッピングするかについては、英語学習者間のみならず、英語母語話者間でも個人差が認められた。3英語母語話者の心的辞書構造について、語彙連想テストから得られたデータを「グラフ可視化プラットフォーム(Gephi)」を用いて分析し、可視化を試みた。その結果、語彙項目間の結合性、ハブとプラットフォームの関係性、クラスター構造についての知見が得られた。4日本人英語学習者の動詞を中心とした心的語彙構造について、語彙間の関係性の強さを判定する語彙連想テストを作成し、そこから得られたデータをGephiを用いて分析を行った。この手法によって、語彙項目間の非対称構造を可視化できる可能性が示された。本研究課題では、日本人英語学習者の心的辞書内における語彙ネットワークの非対称性構造を明らかにするために、多角的に実証的データの収集を積み重ね、ネットワーク構造の可視化を試みてきた。平成27年度は次の3つを研究課題に挙げ、それぞれの成果について国内外での学会で発表を行った。1動詞の語義拡張に関する情報について、日本人英語学習者がどのようにそれらを心的語彙の中に位置づけるかについて、2種類の実験を行い、そのネットワーク構造をAMISESCALを用いて二次元座標上に可視化し、分析を行った。本ネットワークモデルにより、英語運用能力の異なる学習者の心的語彙内の差異を解明するためのひとつの知見が得られた。2日本人初級中級英語学習者の心的辞書構造の特徴についての知見を得るために、基本的語彙100語を刺激語とした場合の語彙連想テストから得られたデータについて「グラフ可視化プラットフォーム(Gephi)」を用いて分析を行った。同様にして英語のネイティヴスピーカーから得られた結果との比較から、Node size, Proximity, Communities, Path lengthの視点において、英語運用能力の発達段階における心的語彙ネットワークの特徴が明らかにされた。3日本人英語学習者に対する語連想課題によって得られたデータに対しアソシエーション分析を行い、相関ルールの抽出を行った。

抽出された相関ルールに基づいて、学習者が持つ語彙知識のネットワーク構造を視覚化し、分析を行った。本研究課題の最終的な研究成果発表として、H28年3月開催のLIF2016 (Language In Focus Conference, Istanbul, Turkey)での口頭発表を予定していたが、社会情勢を考慮し見送ることとなった。同時期開催の他学会での発表も検討したが、研究代表者がH28年2月3月にかけて病気療養に専念することとなり、H27年度中の研究成果発表を断念せざるを得なかった。従って、研究期間の延長申請を行い、H28年度中に研究の総括を行うこととした。日本人英語学習者による語彙学習、特にネットワーク構造の可視化による語彙知識の構造化支援を目的とした本課題研究の最終年度である平成28年度は次の2つの観点から研究を進めた。1語彙知識のネットワーク構造面での拡張・深化を促進する要因として学習方略との関連性を探るため、語の連合関係を対象とし、関係の非対称性に注目しながら類似性の評価がどのように行われるのかについて、「非対称フォン・ミーゼス尺度法」AMISESCALを用いてそのネットワーク構造を可視化し、心理言語学的見地からの分析を行った。探索的因子分析から導き出された学習方略の3つの下位尺度のうち、熟考方略の使用頻度が語彙ネットワーク形成に影響を及ぼす因子であるという仮説が得られた。2リーディング教材に内在する語彙の構造的関係を描出するために、アソシエーション分析とネットワーク分析を併用し、ネットワーク構造として可視化を試みた。まず、物語文と説明文からそれぞれ約30,000語のマイクロ・コーパスを構築し、アソシエーション・ルールの検出とネットワーク構造の視覚化を行った。その結果、物語文からは比較的少数の語によって構成され、相互に独立したクラスタから構成されるネットワーク構造が得られるのに対し、説明文からはより多くの語をメンバーとするクラスタが相互に結びついたネットワーク構造が得られることが示された。次に、異なる難易度の多読教材から構築したマイクロ・コーパス(MLC;約70,000語)と、同じレベルにある複数の多読教材のマイクロ・コーパス(SLC;約70,000語)をデータとして、それぞれに内在するネットワーク構造の特徴を比較した。いずれのコーパスから得られたネットワーク構造も、相互に独立したクラスタで構成されていたが、SLCから得られたネットワーク構造の方がより多くの語によって個々のクラスタが構成されることが示された。本研究では、語彙ネットワーク構造における項目間の非対称性に着目し、非対称フォン・ミーゼス尺度法(AMISESCAL)およびグラフ可視化プラットフォームであるGephiを用い、日本人英語学習者が持つ心的語彙ネットワーク構造の可視化を試み、分析を行った。また、アソシエーション分析とネットワーク分析を併用することにより、リーディング教材に内在する語彙の構造的関係を描出し、ジャンル別や難易度別の分析を行った。
メダカTol1トランスポゾンの線虫C．elegans発生研究への応用

本研究では最近開発された新規脊椎動物トランスポゾン実験系であるメダカTol1を線虫C.elegansに応用することを目指しており、当面の目標はTol1が挿入された線虫系統の作成である。前年度はBombardment法を用いた形質転換系統作成とTol1トランスポゼースのコドン最適化を行ったが、いずれも期待したようなTol1トランスポゼース高発現につながらず、当初の予想よりもTol1の転移頻度が低いらしいことがわかった。そこで、生殖系列細胞で恒常的に高発現する遺伝子、pie-1のプロモーター領域、3'UTR領域を用い、complex array作製法により生殖系列細胞での恒常的Tol1トランスポゼース高発現系統の作製を試みた。pie-1のプロモーター領域、3'UTR領域を用いてpie-1p :: transposase ::pie-1 3' UTRを作製した。pie-1p :: transposase :: pie-1 3' UTR、pie-1p ::GFP :: pie-1 3' UTR、C.elegansゲノムDNAそれぞれを制限酵素切断して線状化した後、混合して生殖巣にマイクロインジェクションした。形質転換系統中でGFPを発現しているものをスクリーニングしたが、GFPを発現する系統は得られなかった。生殖細胞におけるTol1挿入頻度が現状では極めて低いと考えられ、本研究の成功には生殖系列細胞でのTol1転移率を飛躍的に高める方途を探る必要があると思われる。(1)Bombardment法を用いた方法Bombardment法によりヒートショックプロモーター(hsp)下流にトランスポゼースをつないだ形質転換遺伝子を持つ形質転換体を7系統得た。これらの系統にTollエレメントを含むextrachromosomal arrayを導入し、ヒートショックを行った。PCR法でTollエレメントの切り出しについて検証したが、Tollエレメントの切り出しは確認できなかった。また、上記7系統にunc-54p::gfpが挿入されたTollエレメント、myo-2p::rfp、およびrol-6(su1006)を含んだextrachromosomal arrayを導入し、ヒートショックを行った。Tollエレメントが染色体中に挿入されれば、unc-54::gfpを染色体中に持ち、かつmyo-2p::rfp、rol-6(su1006)を持たない個体が得られるはずだが、そのような個体は得られなかった。さらに、上記7系統にpos-1::venusが挿入されたTollエレメントを含むextrachromosomal arrayを導入し、ヒートショックを行った。Tollエレメントが染色体中に挿入されていれば、生殖細胞系列でpos-1::venusを発現する個体が得られると期待されたが、そのような個体は得られなかった。(2)Tollトランスポゼースのコドン最適化メダカ由来のTollトランスポゼースのコドンを線虫用に最適化した。hsp下流にこの改変トランスポゼースをつないだ形質転換遺伝子とTollエレメントを含んだextrachromosomal arrayを持つ形質転換体を作製し、ヒートショックを行った。本年度は期待はずれの成果に終わったが、当初の予想よりもTollの転移頻度が低いらしいことがわかったことは今後の実験計画を組む上で有用であると言える。
近代日本の教育ジャーナリズムにおけるアイヌ教育認識の態様に関する基礎的調査研究

1本研究の3年目に当たる平成15年度は,主として昭和戦前期に創刊された教育関係雑誌を調査し,アイヌ教育関係記事を収集した。当該雑誌の調査にあたっては国立情報学研究所編『学術雑誌総合目録』(2000年版)所収データを基礎資料とし,その不足分を研究代表者の独自調査で補完した。2平成15年度に調査を行なった教育関係雑誌とその所蔵機関は次の通りである。(1)教育関係雑誌/『教育研究』『日本教育』『職業指導』『帝国教育』『綴方生活』『学習指導-尋一高二-』『子供の教養』『我等』『批判』『青年と教育』『実業教育』『補習教育』『青年教育』『公民教育』『道徳教育』『修身教育』『新興教育』『保育』『児童生活』『国語教育』『北方教育』『新教育研究』『普通教育』『教育学術界』『国民教育-初一高二』『帝国教育』『教育週報』『内外教育評論』『教育研究』『興亜教育』(2)所蔵機関/東北大学附属図書館,神戸大学附属図書館,名古屋大学附属図書館,東京大学教育学部図書室,四国学院大学図書館,東洋大学附属図書館,天理大学附属天理図書館,大阪府立中央図書館,大阪府立中之島図書館,大阪市立中央図書館,大阪市教育センター3平成15年度は主として昭和戦前期に創刊された教育関係雑誌を調査したが,昭和12年の「北海道旧土人保護法」改正と軌を一にするように,アイヌ教育への関心は希薄となり,記事自体も大幅に減少する。昭和戦前期のアイヌ教育関係記事の主体は大正期と同様にアイヌ居住地を訪れた教員の北海道旅行記である。1本研究の1年目にあたる平成13年度は,主として明治期に創刊された教育関係雑誌・新聞を調査し,アイヌ教育関係記事を収集した。当該雑誌・新聞の調査にあたっては文部省学術情報センター編『学術雑誌総合目録』(平成8年版)所収データを基礎資料とし,その不足分を研究代表者の独自調査で補った。2平成13年度に調査を行なった教育関係雑誌・新聞(一部割愛)と所蔵機関は次の通りである。(1)教育関係雑誌・新聞/『関西教育』『教育評論』『教育の実際』『同志教育』『普通教育』『学海之指針』『新教育』『教育壇』『日本教育雑誌』『教育園』『児童』『教育界』『教育雑誌』『学芸之世界』『小学校』『初等教育』『教育公報』『日本教育』『大日本教育会雑誌』『高等小学』『内外教育評論』『国民教育』『教育博議』『教師之友』『国民之教育』『教育公論』『実験教育指針』『小学雑誌』『図画教育』『日本之小学教師』『小学生徒』『小学教文雑誌』『教育研究』『文』『教育実験界』『教育診断』『映画教育』(2)所蔵機関/東京大学法学部附属明治新聞雑誌文庫,京都大学附属図書館,神戸大学附属図書館,岡山大学附属図書館,甲南女子大学図書館,天理大学附属天理図書館,同志社大学人文科学研究所,四国学院大学図書館,国立国会図書館,大阪府立中央図書館3平成13年度の調査を通して,全国規模の教育ジャーナリズムが「北海道旧土人保護法」の制定(明治32年)を契機として,それまで無関心に等しかったアイヌ教育間題を積極的に取り上げていくことが明らかになった。1本研究の2年目に当たる平成14年度は,主として大正期に刊行された教育関係雑誌を調査し,アイヌ教育関係記事を収集した。当該雑誌の調査にあたっては国立情報学研究所編『学術雑誌総合目録』(平成12年版)所収データを基礎資料とし,その不足分を研究代表者の独自調査で補完した。2平成14年度に調査を行なった教育関係雑誌(一部省略)と所蔵機関は次の通りである。(1)教育関係雑誌/『先駆』『歴史教育』『学校教育』『小学研究』『教育評論』『学校経営』『北陸教育』『教育論叢』『教育問題研究』『学校・学級経営の実際』『現代教育』『低学年教育』『中学年教育』『高学年教育』『教育診断』『内外教育評論』『帝国盲教育』『地理教材研究』『芸術と教育』『社会と教化』『社会教育』『学校衛生』『実験教育指針』『明日の教育』『新教育』『国民教育』『教育公論』『教育の世紀』『学校及家庭』『女子教育』『帝国教育』『児童教育』『盲教育』『児童保護』『内外盲人教育』(2)所蔵機関/大阪市教育センター,天理大学附属天理図書館,東大教育学部図書室,国立国会図書館,東京大学法学部附属明治新聞雑誌文庫,金沢大学附属図書館,北海道大学附属図書館,奈良女子大学附属図書館,東洋大学附属図書館,日本大学文理学部図書室,筑波大学附属図書館,大阪市立中央図書館3平成14年度は主として大正期に刊行された教育関係雑誌を調査したが,明治期と比較してアイヌ教育への関心は希薄となり,記事自体も減少する。大正期のアイヌ教育関係記事の主体はアイヌ居住地を訪れた教員の北海道旅行記である。(1)教育関係雑誌/『教育研究』『日本教育』『職業指導』『帝国教育』『綴方生活』『学習指導-尋一高二-』

『子供の教養』『我等』『批判』『青年と教育』『実業教育』『補習教育』『青年教育』『公民教育』『道徳教育』『修身教育』『新興教育』『保育』『児童生活』『国語教育』『北方教育』『新教育研究』『普通教育』『教育学術界』『国民教育-初一高二』『帝国教育』『教育週報』『内外教育評論』『教育研究』『興亜教育』(2)所蔵機関/東北大学附属図書館,神戸大学附属図書館,名古屋大学附属図書館,東京大学教育学部図書室,四国学院大学図書館,東洋大学附属図書館,天理大学附属天理図書館,大阪府立中央図書館,大阪府立中之島図書館,大阪市立中央図書館,大阪市教育センター3平成15年度は主として昭和戦前期に創刊された教育関係雑誌を調査したが,昭和12年の「北海道旧土人保護法」改正と軌を一にするように,アイヌ教育への関心は希薄となり,記事自体も大幅に減少する。昭和戦前期のアイヌ教育関係記事の主体は大正期と同様にアイヌ居住地を訪れた教員の北海道旅行記である。
ネット集合知を用いて評価できる定性的災害被害の定量化

本研究では、千人以上の人々の意見を参考にして、被災シナリオを文章化したものを集めて、用いられている単語数によって、被害額を評価する手法を開発した。言い換えれば、基本的には、人びとが何を被害と考えるかをアンケート調査し、そこで被害について書かれた文章中の単語の多さを指標とし、災害発生前後における新聞記事に書かれた単語の出現頻度の差をインパクトの大きさを表すものと仮定して、両者の関係から評価している。その結果、集合知による評価方法の開発可能性があることが見いだされ、今後さらに精緻化に向かって改良する必要があることがわかった。南海トラフ巨大地震時に想定される最悪の15の被災シナリオを準備した。そこでは、首都直下地震が起こった場合の最悪の被災シナリオと同じものがいくつかあるので、アンケート調査結果から比較できるように、質問様式を検討した。これに基づいてアンケート調査用紙の設計を行った。そこでは、学内の倫理委員会の承認を得た表現に注意する一方、サンプルに偏りが入らないことを考慮して、調査専門会社と慎重に協議を重ね、最終的にアンケート調査ができることになった。そして、ネット集合知を得るために約2000名を対象としてWeb上でアンケート調査を行った。この結果を解析すれば、これまで定性的にしかわからなかった南海トラフ巨大地震時に発生する被害の定量化が可能となり、総被害額が推定できるものと期待できる。解析作業は平成27年度に実施することになっている。一方、アンケート調査結果から得られる文章中には、名詞のほかに動詞や形容詞が含まれている。キーワードとして名詞のみを用いた解析とそれ以外の品詞も含めた場合の結果の相違について検討した。その結果、両者の相違はそれほど大きくはないものの、差が認められる結果となった。最悪の被災シナリオに対する回答者の文章には、名詞以外の用語が少ない場合が含まれていることから、これからのアンケート調査結果の解析では、キーワードはすべて名詞のみを対象として統一することが妥当であるという結論を得た。また、解析対象となる名詞の種類であるが、最悪の被災シナリオごとに大きく異なる場合があり、これについてもどれくらいを基準とすればよいのか、あるいは名詞の種類の多さが被災の内容の複雑さを表している可能性を示唆しているとも解釈できるので、今後慎重に検討する必要があることがわかった。首都直下地震や南海トラフ沿いの地震発生が大変憂慮されている。しかし、わかっている想定被害は、正確に被害全貌を反映したものではない。だから、どの程度の防災の投資額が必要であるのか、皆目わからない。具体的な被害額がわかれば、それぞれの項目の被害額を効果的に少なくする方法を開発すればよいのである。それについても、防災・減災の哲学が関係者間で認められるようになってきた。それは、将来の“国難"と呼ばれるこれらの災害の発生に備えて、減災レジリエンスという考え方を基本としなければならないということである。そこでは、防災・減災力の向上を目指すことになる。これは、災害が起こった瞬間の被害を減らすと同時に、被害からの回復を早めなければならないという2つの機能から構成される。後者は、とくにわが国のような先進国においては、災害による経済被害額が極端に大きく拡大する傾向があり、有効な防災・減災対策を講じるためにも、必要な基本的考え方であろう。そこで、本研究では、ネット集合知を用いる方法を開発することにした。被害の定量的評価のためには、自然科学的知識が必要であり、一方でその前提となる定性的評価のためには社会科学的知識が求められる。幸い、本研究代表者は両者が備わっているので、挑戦できるということである。初年度には、ネット集合知、すなわち情報の集約によって評価できるかどうかを検討し、阪神・淡路大震災において発生した課題が、情報を媒介することによってすべて関係性が見出せることを明らかにした。次年度にあたる本年は、課題を集約する方法として、最悪の被災シナリオが発生するという条件で、それらの具体的な被害を文章であらわすことに成功した。これを南海トラフ沿いの地震に適用するための基本的な枠組みとアンケート調査実施のための準備を行った。まず、集合知に関する既存の研究成果を集約した。その結果、人びとが被害と考えるものを被害として定量化するには、ここで進める方法が適切であることがわかった。これは当初、想定していなかった成果である。集合知とは、「集団の知恵」と呼ばれるものであり、集団のメンバーの大半があまりものを知らなく、かつ合理的でなくても、集団として賢い判断を下せるというものである。ジェームス・スロウィッキーは、集合知が構成される要件を以下のようにまとめている。(1)多様性(それが既知の事実のかなり突拍子もない解釈だとしても、各人が独自の私的情報を多少なりとも持っている。)、(2)独立性(他者の考えに左右されない。)、(3)分散性(身近な情報に特化し、それを利用できる。)、(4)集約性(個々人の判断を集計して集団として一つの判断に集約するメカニズムが存在する。)の4点である。この4つの要件を満たした集合知は、正確な判断が下しやすい。なぜならば、多様で自立した集団や個人の知恵から構成されているからである。このような集合知に対する期待が、東日本大震災以降高まりを見せている。東日本大震災、そして直後の原発事故に関連して、「専門家の権威」に対する人びとの信頼が揺らいだといわれている。その代わりに、一般の人びとの意見を集める集合知が注目されるようになった。

とりわけ、「参加型」とも呼ばれるウェブ2.0が2004年頃から登場し、誰でもネットで発言できる時代となったことと相まって、「ネット集合知」への期待が高まっている。ソーシャルメディアを利用し、ごく普通の人びとの主張や意見を、横断的にうまくネットでまとめていけば、従来の専門家まかせのやり方より、もっと効率的に社会の公明正大な判断ができるようになるのではないか、というわけである。このようにインターネットの利用による情報集約の妥当性を明らかにし、アンケート調査の準備を行った。南海トラフ巨大地震を対象として、最悪の被災シナリオに関するアンケート調査結果に対して、各被災シナリオのすべての名詞の上位30個で、名詞同士の関連(つながり)を表示した。これによって、名詞同士の関連や名詞の係り受けから、どういう話題が存在するかを俯瞰的にみることができる。修飾する単語(係り受けと呼ぶ)が形容詞の場合は状態を、動詞の場合は行動を探ることができる。係り受け単語は件数2件以上、上位5単語まで表示することを想定している。これを全体マッピングと呼ぶことにした。これらの作業によって、一つの最悪被災シナリオに対して一つの全体マッピングが得られるので、最終的には約20の全体マッピングが得られることになる。そこで、定量化できる被災シナリオと定性的にしか表現できない被災シナリオ同士の全体マッピングの類似性を統計的に解析し、20の全体マッピングを有意なグループに分類した。これらの作業結果は、すでにネット集合知を用いて解析した首都直下地震の結果と比較した。その結果、南海トラフ巨大地震と首都直下地震において同じ最悪の被災シナリオに対して、有意な差が発生することがわかった。これは、両震災が発生する地域が相違することによる地域特性が表れていると理解できる一方、国全体に及ぼす影響の大きさの差が顕著に表れたものと考えられた。ただし、今回の調査に用いた最悪シナリオにおいては、定量的な被害の大きさを明示しなかったので、アンケート調査に答えた回答者は、自分の想像する被害の大きさを基準にし、国の専門調査会などで定量的に推定された被害の大きさについての情報が提供されなかったので、両震災の被害内容の差が正確に反映されてないものと考えられた。このような解析精度の限界が現状ではあるものの、最終的には最悪被災シナリオがもたらす最大被害額と最小被害額を同定できる可能性があることがわかった。やや遅れた最大の理由は、2016年4月14日に発生した熊本地震によって、従来の被災形態と異なる新たな被災形態が発生したことである。典型的には、東日本大震災で発生した製造業におけるサプライ・チェーンの問題は大きくならず、むしろ製造ライン上に設置してある各種センサーやロボット群が、2回の震度6弱以上の揺れによって設置位置が動いたことが原因である。もともと高精度の工業製品を製造することが目的であるから、たとえ微小であってもそれらの位置が地震の揺れで少しでも変われば、製造ラインはストップする。これが原因で6か月も製造中止に追い込まれたK工業では、被害の内容を公表しなかったために、長期にわたって稼働しないのか、その理由が明らかではなかった。
前期三畳紀に形成されたチャート堆積全史の解明

最終年度は,ニュージーランド北島アローロックス島に露出するオルアテマヌ層Unit 2bUnit 4の連続的なチャート層序(Griesbachian- Spathian)に対して,堆積相を区分し生物源堆積相(G1+G2+G3相)と遠洋性珪質粘土相(E相)の割合について層位的変化を明らかにして,三畳紀前期のチャート層堆積時における堆積環境の変遷を明らかにした。モツタプ島西岸に分布する三畳紀中期(Anisian)の層状チャートの70層準のチャート単層について堆積相解析を行った。堆積相は珪質生物遺骸の含有量70-100%の遺骸密集層をG1相(特に放散虫殻と海綿骨針密集層G1-1相),珪質化石含有量30-70%の高珪質粘土層をG2相,珪質化石含有量10-30%の珪質粘土層をG3相,珪質化石含有量0-10%の珪質遠洋性粘土層をE相と区分した。その結果,チャート層全体を通してG1-1相は下部層及び上部層で割合が4060%と高く恒常的に産出するが,中下部層から最上部層においては割合が低く突発的に堆積していることが判明した。またE相は全層序を通して割合が変動しながら常に堆積していることから定常層であると判断される。E相は下部層から中上部層にかけて徐々に割合が上昇し,中下部相で優勢となりピークを迎える。中上部層ではE相の割合は一旦減少するが,上部層から最上部層に向かって漸次増大し最上部層で100%を占める。三畳紀中期の層状チャートは基本的に定常層であるE相が堆積している中で,放散虫殻及び海綿骨針などの生物起源物質の増加減少の変遷を記録している。一方,中上部層に関してはG1-1相及び定常層であるE相が少なく,G2相及びG3相が定常的に卓越しているためチャート部全体が放散虫・海綿骨針を1070%含む岩相となっており,上下の層序区間とは異なった様相を示すことが明らかになった。ニュージーランド北島のArrow Rocks島,オルアテマヌ層Unit 3からUnit 4の層状チャート及び珪質泥岩からなる三畳紀前期の層序断面(Dienerian-Spathian)を構成する30層準について堆積相解析を実施した。堆積相は珪質生物遺骸の含有量70-100%の遺骸密集層をG1相(とくに放散虫殻密集層G1-3相),珪質化石含有量30-70%の高珪質粘土層をG2相,珪質化石含有量10-30%の珪質粘土層をG3相,珪質化石含有量0-10%の珪質粘土層をE相と区分した。チャート単層は単一の相から形成される場合もあるが稀であり,いくつかのマイクロ堆積相の組み合わせで構成されている事が明らかになった。生物源堆積相(G1+G2+G3相)が層位的に増減し,非生物源珪質粘土であるE相の割合が層位的に変動する。Unit 3(Dienerian)では生物源堆積相(G1+G2+G3相)の割合は59.3-100%と高く,放散虫殻の生産量は高い事が示唆される。一方,Unit 4最下部上部(Dienerian後期)では,非生物源珪質粘土であるE相が優勢であり,定常的な遠洋性粘土の堆積が続く間に,生物源堆積相は段階的に60%から28.9%まで減少する。放散虫殻の生産量が量的に減少している傾向が認められる。Unit 4上部(Smithian)では生物源堆積相は一時的に28.7-100%と高くなるが,Spathian前期には4.7-7.7%と低下することが認められた。1.Arrow Rocks島の三畳紀前期の層序断面であるUnit 3からUnit 4について,30試料の岩石スラブを作成して高精細SEM観察を行い,チャートや珪質泥岩を構成する堆積相をG1, G2, G3,E相の4区分に識別することができた。2.Unit 3は放散虫殻の密集層からなるG1ー3相の割合が高く,一方Unit 4では放散虫殻をほとんど含まない粘土基質からなるE相の組み合わせからできていることが明らかになった.また放散虫殻を多産する生物源堆積相(G1 +G2+G3)はUnit 4の下部から上部にかけて継続的に減少して行く傾向が認められた。3.非生物源である砕屑性粘土相(E1+E2)はUnit 4の全体を通じて卓越することが明らかになった。海綿骨針はUnit 4全体を通じてほとんど産出しない。4. Arrow Rocks島の三畳紀前期の層序断面であるUnit 3からUnit 4にかけての解析結果は,2017年1月28日に早稲田大学にて開催された日本古生物学会第166回例会にて口演発表を行った。5.初年度に解析したUnit 3は3試料のみであったが,新たな調査により7試料を採取することができた。一方,初年度に予定していたArrow Rocks島の3日間の地質調査は,ニュージーランド北島における数年に1度という大雨による悪天候により1日間の調査のみ行うことができた.次年度の調査において,予定していたUnit 4最上部とUnit 5のチャート層の採取を実施したい。ニュージーランド北島のArrow Rocks島,オルアテマヌ層Unit 2bからUnit 3基

底部までの層状チャートからなる三畳紀前期の層序断面(GiresbachianDienerian)から7層準について堆積相解析を実施した。分析した7試料は,コノドント化石の産出によりGiresbachianDienerianの三畳紀前期の年代が明らかになっているものである.堆積相は珪質生物遺骸の含有量70-100%の遺骸密集層をG1相(とくに放散虫殻密集層G1-3相),珪質化石含有量30-70%の高珪質粘土層をG2相,珪質化石含有量10-30%の珪質粘土層をG3相,珪質化石含有量0-10%の珪質遠洋性粘土層をE相と区分し,今回均質な球状Mn粒子の密集層をH相として新たに区分した。一方,Motutapu島西岸のAdministration Bayに分布する三畳紀中期(Anisian)の層状チャート断面の40層準について堆積相解析を行い,生物源シリカ相の層位的変遷を明らかにした。その結果,モツタプ島のチャート単層は層厚47cmであり,単一の堆積過程で形成された単一相も稀に存在するが,通常はいくつかのマイクロ堆積相の組み合わせで構成される様々な堆積過程の繰り返しを示す堆積相が複数存在していることが判明した。特に海綿骨針及び放散虫殻の密集層からなる生物源堆積相G1-1相が全層序を通じてその割合が変動しながら多産することが特徴的である。本年度は,ニュージーランド北島の南西部のKapiti島南端部の三畳系の調査を行い,リン酸塩ノジュールを16試料採取した。南島Dunedin南方の海岸部の調査を実施してリン酸塩ノジュールをBull Creek周辺から11試料,Watsons Beachから15試料,またKaka Point周辺から微化石用試料を21試料採取した.1. Arrow Rocks島の三畳紀前期の層序断面であるUnit 2bからUnit 3について,7試料の岩石スラブを作成して高精SEM観察を行い,チャートや珪質泥岩を構成する堆積相をG1, G2, G3,E, H相の5区分に識別することができた。2. Unit 2bの中部(Griesbachian上部Dienerian中部)では,チャートはG1,G2,G3相と遠洋性粘土E相で構成され,生物源シリカはほとんどが放散虫殻からなり海綿骨針はほとんど含まれない。生物源シリカ相(G1+G2+G3相)は30%から70%に変動しており,放散虫殻の埋没フラックスが高いことを示す。3. Unit 2bの中上部(Dienerian中部)では生物源シリカ相(G1+G2+G3相)は5-8%と低く,遠洋性粘土E相が優勢であり,Mn球状粒子密集層H相を10-20%含む。Unit 3は黒色チャートと黒色珪質泥岩互層であり,生物源シリカ相(G1+G2+G3相)は60-100%と優勢である。4. Arrow Rocks島のUnit 2bからUnit 3にかけての解析結果は,2017年6月13-16日に東北大学で開催された国際シンポジウムIGCP630にてポスター発表,また9月16日に愛媛大学にて開催された日本地質学会にて口頭発表,そして10月26日に新潟大学で開催された第5回国際放散虫研究集会にて口頭発表を行った。5. Motutapu島における三畳紀中期の層序断面における解析結果は,2017年9月16日に愛媛大学にて開催された日本地質学会にてポスター発表を行った。6.ニュージーランド北島の南西部のKapiti島から採取した試料から微化石処理を行い,三畳紀後期を示す放散虫群集が産出し,高緯度海域の特有な固有種を含むかどうかその群集特性を検討中である。
有機化学及び錯体化学を基盤とした機能性MRI造影剤の開発研究

生体の3次元断層画像を得る方法(in vivoイメージング)の一つであるMRI(Magnetic Resonance Imaging)は、放射線被曝がなく、かつ生体を傷つけることなく深部にわたる画像を得ることが出来るという大きな利点を持っている。そのためMRIは画像診断法として汎用されており、その画像は水分子の水素原子核におけるNMR現象を利用している。前年度までに生体内でのZn(II)の動態をMR画像変化としてバイオイメージングできるMRI造影剤の開発を行った。今年度は昨年度後半から行っている遺伝子発現をモニターできるベータガラクトシダーゼプローブの実用化を目指した。Gd(III)は強い常磁性イオンであるため、通常、イオン近傍の水素原子核の主に縦緩和時間を短縮する。Gd(III)に配位している水分子が強いMRシグナルを示し、水分子の配位数の変化はこのMRシグナルを変化させる。今回、このような原理とは異なり、アルブミンのような高分子量の分子とGd(III)錯体が結合することでGd(III)錯体分子自身の分子回転が非常に遅くなり、周囲の水分子に対して、大きな緩和時間の短縮を引き起こす。この現象はreceptor induced magnetization enhancement(RIME)と呼ばれるが、これを利用した分子設計を行った結果、アルブミンとGd(III)錯体との結合が酵素により切断されることでMR信号強度に大きな変化を生じさせることに成功した。更に、アルブミンとの結合の親和性をより高める検討を引き続き行っている。生体の3次元断層画像法の一つであるMRIは放射線被曝がなく、かつ生体を傷つけることなく体内深部からの画像を得ることが出来る。臨床の現場で多用され、非常に有用であることから2003年ノーベル生理学医学賞がMRIの開発研究者に授与された。現在、MRI造影剤として一般に用いられているGd^<3+>錯体は、錯体の近傍あるいは錯体に直接配位している水分子の緩和時間が体内の各部で変化することを原理として生体を画像化している。本研究では、高度に機能化したMRI造影剤を創製する。すなわち、生理活性分子と特異的に反応することではじめて水分子の緩和時間が変化するように分子設計し、その結果in vivo系での生理活性分子の画像化を可能とする研究である。本研究では亜鉛(Zn^<2+>)の機能性MRI造影剤を開発する。Zn^<2+>は生体内において鉄イオンに次いで多量に存在する2価イオンで、ヒトには通常約3g存在する。従来、生体におけるZn^<2+>は酵素の活性中心あるいは構造保持の機能を有している場合、および転写因子で重要な作用を発現している場合が注目されてきた。しかし最近、フリーあるいはフリーに近い状態のZn^<2+>が虚血時あるいは神経伝達の際にpresynaptic neuronから放出され、NMDA受容体などの活性を制御していることが示唆され、その動的挙動が注目を集めるようになってきた。本年度は基礎研究としてZn^<2+>に特異的なキレート試薬の開発を行った。その結果、TPENを骨格とするキレーターが極めて有用な試薬であることを明らかにした。この知見に基づいて次年度はこのキレーターをGd^<3+>錯体に組み込み、新規のMRI造影剤の分子設計、化学合成を行い、造影剤としての有効性を探ることを計画している。近年、生きた状態の生体の3次元断層画像を得る手法(in vivoイメージング)が注目されている。その有力な方法の一つであるMRI(Magnetic Resonance Imaging)は、放射線被曝がなく、かつ生体を傷つけることなく深部にわたる画像を得ることが出来る利点がある。現在、MRI造影剤として一般に用いられているGd^<3+>錯体は、錯体の近傍あるいはGd^<3+>錯体に直接配位している水分子(inner-sphere water protons)の緩和時間を変化させることで、生体を画像化している。すなわち、生理活性分子と特異的に反応し、結果としてin vivo系での生理活性分子の画像化が可能な機能性MRI造影剤を開発することを目的としている。この考えに沿って、平成17年度は生体中におけるZn^<2+>の動態についての知見を得る目的で、細胞内外のZn^<2+>を識別して捕らえるキレーターの開発に成功した。このようなキレーターの開発により、Zn^<2+>の真の生理機能解明に大きな前進が見られることになる。更に、Zn^<2+>に対する親和性の異なるキレーターの開発にも成功した。これは、Zn^<2+>の存在濃度は部位により10万倍以上異なることが示唆されており、mMからnMにわたる幅広い領域の濃度に対応したキレーターの開発が求められていることに対応するものである。これらの知見を機能性MRI造影剤の分子設計に反映させることで、より特異性の高い造影剤の開発が可能となった。

Gd(III)は強い常磁性イオンであるため、通常、イオン近傍の水素原子核の主に縦緩和時間を短縮する。Gd(III)に配位している水分子が強いMRシグナルを示し、水分子の配位数の変化はこのMRシグナルを変化させる。今回、このような原理とは異なり、アルブミンのような高分子量の分子とGd(III)錯体が結合することでGd(III)錯体分子自身の分子回転が非常に遅くなり、周囲の水分子に対して、大きな緩和時間の短縮を引き起こす。この現象はreceptor induced magnetization enhancement(RIME)と呼ばれるが、これを利用した分子設計を行った結果、アルブミンとGd(III)錯体との結合が酵素により切断されることでMR信号強度に大きな変化を生じさせることに成功した。更に、アルブミンとの結合の親和性をより高める検討を引き続き行っている。
二相性リン酸カルシウム系骨補填材の骨形成因子担体への応用

1)7週齢のウィスター系雄性lラット20匹の背部皮下BCP-BMP複合体(BCP顆粒約700μlに対しrecombinant humanBMP-2(rhBMP-2)の配合量は,0,2,10,50μg)を埋植し,3週後の異所性骨形成について検討した.50μg群では,5例全例において,窮状の骨様集団と層板様構造を有する新生骨が,10μg群では,5例中1例において,骨様組織の形成がみられた.2μg群および0μg群では,骨様組織は認められなかった.2)sハイドロキシアパタイト(HAP),βーリン酸三カルシウム(β-TCP)およb9BCP顆粒について,rhBMP-2との複合体(顆粒約700μlに対しBMP-2は50μg)を30匹のラット背部皮下へ移植し,3週後の異所性骨形成を検討した.BCP-BMP群では,新生骨の形成は顕著で,球状の骨様組織および層板様構造を有する比較的分化した新生骨が観察された.TCP-BMP群では,球状の骨様組織のみが観察された,HAP-BMP群では,一例のみに、骨様組織形成が観察され,BCP,HAPおよびTCPのいを移植したコントロール群では異所性骨形成は認められなかった.3)20匹のラット背部皮下にBCP-BMP複合体を埋植し、経時的変化(4日,1週,3週,12週)を検察した.術後1週から,球状の骨様組織が観察され,術後3週では,層板様構造を有する新生骨組織が観察された.また,軟骨様組織の形成は観察されなかった.このように,BCP顆粒は,コラーゲン等を介在させずに,単独でも,十分な骨形成能力を有し,12週でも十分な量の新生骨がBCP-BMP群で観察されたことにより,二相性リン酸カルシウムがrhBMP-2の担体として臨床的に有用である可能性が示された.1)7週齢のウィスター系雄性lラット20匹の背部皮下BCP-BMP複合体(BCP顆粒約700μlに対しrecombinant humanBMP-2(rhBMP-2)の配合量は,0,2,10,50μg)を埋植し,3週後の異所性骨形成について検討した.50μg群では,5例全例において,窮状の骨様集団と層板様構造を有する新生骨が,10μg群では,5例中1例において,骨様組織の形成がみられた.2μg群および0μg群では,骨様組織は認められなかった.2)sハイドロキシアパタイト(HAP),βーリン酸三カルシウム(β-TCP)およb9BCP顆粒について,rhBMP-2との複合体(顆粒約700μlに対しBMP-2は50μg)を30匹のラット背部皮下へ移植し,3週後の異所性骨形成を検討した.BCP-BMP群では,新生骨の形成は顕著で,球状の骨様組織および層板様構造を有する比較的分化した新生骨が観察された.TCP-BMP群では,球状の骨様組織のみが観察された,HAP-BMP群では,一例のみに、骨様組織形成が観察され,BCP,HAPおよびTCPのいを移植したコントロール群では異所性骨形成は認められなかった.3)20匹のラット背部皮下にBCP-BMP複合体を埋植し、経時的変化(4日,1週,3週,12週)を検察した.術後1週から,球状の骨様組織が観察され,術後3週では,層板様構造を有する新生骨組織が観察された.また,軟骨様組織の形成は観察されなかった.このように,BCP顆粒は,コラーゲン等を介在させずに,単独でも,十分な骨形成能力を有し,12週でも十分な量の新生骨がBCP-BMP群で観察されたことにより,二相性リン酸カルシウムがrhBMP-2の担体として臨床的に有用である可能性が示された.当教室で開発作製してきた二相性リン酸カルシウム(BCP)顆粒がリコンビナントヒトBMP-2の担体として有効であるかどうかについて,ラット背部皮下にその複合体を埋植した場合の異所性骨形成を検討した.実験動物には7週齢のウィスター系ラット60匹を用い,以下の複合体をその背部皮下に埋植した.担体としては,二相性リン酸カルシウム(BCP群),βーリン酸三カルシウム(TCP群)およびハイドロキシアパタイト(HAP群)を使用し,BMPは,リコンビナントヒトBMPを使用した.担体とBMP複合体の調整は,BMP10μgをL-アルギニンとL-ヒスチジンに溶解し,その溶液中に担体100μlを1時間,減圧下で侵漬させた後,凍結乾燥を行った.観察期間は,4日,1週,3週,12週であり,屠殺後,通法に従い,脱灰,パラフィン包理し,薄切後,ヘマトキシリン-エオジン染色およびアルシャンブルー染色ブルーを施し,光学顕微鏡にて異所性骨形成を観察した.TCP群およびHAP群との比較は,3週のみで行った.

術後3週では,BCP群では,TCP群およびHAP群と比較して,より多くの新生骨が観察された.BCP-BMP複合体の経時的観察では,術後4日では,骨様組織の形成は観察されず,1週間後で,1例に球状の骨様組織が観察された。3週後では,BCP群の4例全例に,骨様組織が観察された.12週後では,その骨様組織の形成は,減少しておらず,むしろ増加していた.一方,いずれの時期においても,軟骨様組織の形成は,観察されなかった.従って,BCP顆粒は,リン酸三カルシウムおよびハイドロキシアパタイトと比較して,リコンビナントヒトBMP-2担体としても有効であり,長期的にも新生骨を維持できることが示唆された.1)7週齢のウィスター系雄性ラット20匹の背部皮下BCP-BMP複合体(BCP顆粒約700μlに対しrecombinant human BMP-2(rhBMP-2)の配合量は,0,2,10,50μg)を埋植し,3週後の異所性骨形成について検討した.50μg群では,5例全例において,球状の骨様集団と層板様構造を有する新生骨が,10μg群では,5例中1例において,骨様組織の形成がみられた.2μg群および0μg群では,骨様組織は認められなかった.2)ハイドロキシアパタイト(HAP),βーリン酸三カルシウム(β-TCP)およびBCP顆粒について,rhBMP-2との複合体(顆粒約700μlに対しBMP-2は50μg)を30匹のラット背部皮下へ移植し,3週後の異所性骨形成を検討した.BCP-BMP群では、新生骨の形成は顕著で,球状の骨様組織および層板様構造を有する比較的分化した新生骨が観察された.TCP-BMP群では、球状の骨様組織のみが観察された.HAP-BMP群では,一例のみに、骨様組織形成が観察され,BCP,HAPおよびTCPのみを移植したコントロール群では異所性骨形成は認められなかった.3)20匹のラット背部皮下にBCP-BMP複合体を埋植し,経時的変化(4日,1週,3週,12週)を検索した.術後1週から,球状の骨様組織が観察され,術後3週では,層板様構造を有する新生骨組織が観察された.術後12週では,球状の骨様組織と層板様構造を有する骨組織が観察された.また,軟骨様組織の形成は観察されなかった.このように,BCP顆粒は,コラーゲン等を介在させずに,単独でも,十分な骨形成能力を有し,12週でも十分な量の新生骨がBCP-BMP群で観察されたことにより,二相性リン酸カルシウムがrhBMP-2の担体として臨床的に有用である可能性が示された.
大学初年次数物系科学教育プログラム構築とクラウドコンピューティングコンテンツ開発

講義室で実施可能な物理実験を開発し、それらを初等中等教育段階の数学を包括した数物系科学教育プログラムとして再構築することにより、近年の学生の学びに対するレディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムを構築した。また、この教育プログラムにもとづいたクラウドコンテンツを制作し、汎用性の高い教育評価スキームも開発した。1.レディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムの構築:学生の学びに対するレディネスの多様化に対応するために、すでに構築されている物理系講義実験モジュールをもとに、講義室において物理実験実習が容易に行えるように、同モジュールの物理実験系コンテンツを再構築し、「運動の記述」「力と運動」「仕事とエネルギー」「振動」「剛体の力学」について「基礎物理実験シート」およびそのための解説用テキストコンテンツを新規に開発した。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:クロンバックのα係数などで信頼性が担保された設問群により、授業の教育力および学生の自己教育力合わせた教育効果、設問ごとの正答率の補完率による項目別教育効果、学生個々の自己教育力、これらを評価するスキームを開発し、複数の教育実践でその有効性を確認した。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:現在再構築中の大学初年次数物系科学教育プログラムと、今回開発した教育効果評価スキームを統合し、クラウドコンピューティング用コンテンツ化およびその実用化へ向けて、連携研究者と準備中である。1.レディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムの構築:すでに構築されている物理系講義実験モジュールをもとに、講義室で実施可能な物理実験モジュールを新規に開発した。各物理実験モジュールには「物理実験シート」が準備されている。さらに、物理実験モジュール群に準拠したテキストコンテンツ「やさしい物理科学入門A Guide to Physical Science」を執筆中で、第1章数や量の表し方、第2章運動の記述、第3章力の記述、第4章力のつり合い、第5章運動の法則、第6章力積と運動量、第7章仕事とエネルギー、第8章回転運動、第9章単振動、第10章質点と剛体の力学、第11章静止流体の力学、第12章運動流体の力学、第13章弾性体まで執筆を終えた。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:クロンバックのα係数で信頼性が担保された設問群の汎用性を高めるために整備した。「点数補完方式」による再試験を新規開発し、その導入により成果を得ることができた。自らの在りたい姿へ向けて能力を補完していくことをバックキャストし、具体的に努力を継続して学修効果を上げる方式を「自分補完計画」と命名し、これを学生に意識させることにより、大きな成果を得た。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:LMS「WebStudy」に組み込む予定のクラウドラーニング用コンテンツを制作した。1.レディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムの構築:近年の学生の学びに対するレディネスの多様化に対応可能な、大学初年次数物系科学教育プログラムを構築した。即ち、新たに初等中等教育段階の数学的内容をモジュール化し、すでに構築されている物理系講義実験モジュールと共に相補的に組み込んで、同プログラムを構成した。その結果、講義と実験演習からなる物理系講義実験モジュールに、数学的内容を初等中等教育段階から相補的に補完することにより、学生の学びに対するレディネスの多様化への対応が可能になるだけでなく、初等中等教育段階からの数物系科学分野の社会人の学び直しに対しても、対応可能なプログラムが構築された。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:一般的な数物系科学教育の教育効果評価のための信頼性の高い設問群を整備し、汎用性のある教育効果評価スキームを研究開発する。実践を通じた評価結果を研究開発に反映させた。そのことにより、教育改善に資する成果が蓄積された。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:大学初年次数物系科学教育プログラムをもとにクラウドコンピューティング用コンテンツを新規開発した。これらのコンテンツにより、昨今の多様な端末やそれを取り巻く環境を利活用した、新しい形態の学びへの対応が可能になった。1.レディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムの構築:物理系講義実験モジュールをもとに、講義室で実施可能な物理実験モジュール群と「物理実験シート」の新規開発を、運動と力の記述、運動の法則、仕事とエネルギー、単振動、質点と剛体の力学について終えたが、まだ講義室用に新規開発すべき物理実験モジュールを残している。また、テキストコンテンツ「やさしい物理科学入門A Guide to Physical Science」の後半の執筆がまだである。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:「点数補完方式」による再試験を新規開発し、その導入により大きな成果を得た。教育効果評価用設問群の整備をさらに推進する。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:クラウドラーニング用コンテンツを制作したが、LMS「Web Study」にまだ統合できていない。

また、予習・復習用解説講義、実験の動画撮影とその編集作業が遅れている。数物系科学教育1.レディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムの構築:物理系講義実験モジュールをもとに、講義室で実施可能な物理実験モジュール群と「物理実験シート」の新規開発を、さらに推進する。また、テキストコンテンツ「やさしい物理科学入門A Guide to Physical Science」を最後まで執筆完了する。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:教育効果評価用設問群の整備と汎用性向上をさらに推進する。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:LMS「Web Study」に統合すべき、予習・復習用解説講義、実験の動画撮影とその編集作業を精力的に推進し、運用実績を構築する。1.物理系講義実験モジュールをもとに、講義室において物理実験実習が容易に行える「運動の記述」「力と運動」「仕事とエネルギー」「振動」「剛体の力学」について「基礎物理実験シート」および解説用テキストコンテンツの開発を予定通り終えた。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:信頼性が担保された設問群、教育効果や自己教育力を評価するスキームを開発し終え、複数の教育実践でその有効性を確認した。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:クラウドコンピューティング用コンテンツ化およびその実用化へ向けて、連携研究者と準備中である。1.レディネスの多様化に対応可能な大学初年次数物系科学教育プログラムの構築:大学初年級物理学分野の残りの項目について、物理系講義実験モジュールをもとに、講義室において物理実験実習が容易に行える「基礎物理実験シート」および解説用テキストコンテンツの新規開発をさらに進める。また、大学初年級物理学を修める上で必要となる数学的素養について整理し、それらを整備する。2.教育効果評価用設問群の整備と教育効果評価スキームの研究開発:信頼性が担保された設問群、教育効果や自己教育力を評価するスキームについて、より多くの教育実践でその有効性を確認し、その汎用性を高める。3.大学初年次数物系科学教育プログラムのクラウドコンピューティング用コンテンツ化:大学初年級物理学に、それを修める上で必要となる数学的素養を補完手に配置したクラウドコンピューティング用コンテンツを新規開発し、その実用化を目指す。予定していた備品の購入を見送ったため。前年度に予定していた備品を購入するために使用する。