hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性炭・バイオチャーを含む炭素質吸着剤によるイオン性有機化学物質の吸着機構

初年度(2018)に実施予定であったグラファイトを固定相とした逆液体クロマトグラフィー法の確立について、グラファイトやカラムの調達に予定より時間がかかったが、1種のモデル物質について良好なピークを得ることができ、吸着係数を測定するところまで到達した。カラム作成の再現性や希釈方法の検討など詳細の確認は次年度以降に実施することとした。一方、グラファイトカラムの作成と平行して、2年度目(2019)以降に実施予定であった多数の炭素質吸着剤を用いた実験を繰り上げて実施した。多種類のバイオチャーの入手、モデル物質の吸着係数の測定、吸着係数の違いに影響を与える要因の検討について、研究を予定より早く進展することができた。上記を合わせて勘案し、進捗状況は「概ね順調に進展している」とした。逆液体クロマトグラフィー法によるグラファイトの吸着係数の測定については、まず初年度(2018)に完了できなかった測定の信頼性の確認を行う。そして当初計画通り陰イオン性の物質について測定を行う。2年度目(2019)からは複数のHPLCシステムを立ち上げ、同時平行で保持時間データの測定が可能となるように実験室を整備する計画である。またこれまで検出器にはUVまたは蛍光検出器を用いてきたが、質量分析計を使うことができれば脂肪族化合物を含むより幅広い物質のデータを取ることができる。この可能性についても2019年度以降に検討したい。多数の炭素質吸着剤の系統的比較については、既に検討済みのバイオチャーに加えてカーボンナノマテリアル等も含め、当初計画通り吸着実験を行う。
高い付加価値を生み出す「ものづくりモデル」構築に関する研究

本研究の目的は、付加価値の高いものづくりのあり方について考察し、それを実現させるための施策を具体的に提示することである。その際に、生産と販売の組織間連携という視点を重視した。本研究で明らかになったことは、日本のトヨタ自動車やホンダのように継続して高い競争力を生み出している企業は、長い時間サイクルをベースにした、ある種プロダクトアウト的なものづくりを生販一体となって連携し実現しているという点にある。本研究の目的は、付加価値(顧客価値)の高いものづくりのあり方について考察し、それを実現させるための施策を具体的に提示することである。ものづくりにおいて重要なのは、技術的側面だけではなく顧客にとって高い価値を生み出すことである。平成22年度は製品開発段階から生産を経て、製品が市場に投入されるまでの「モノと情報の流れ」に関する正確な実態把握を行うため、主に文献資料収集とフィールドリサーチを行った。具体的には、国内自動車メーカー(トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、三菱自動車、富士重工業)および部品サプライヤー(KYB、TSテックなど)への訪問調査を実施した。外国での調査に関しては、アジア(中国とベトナム〉およびヨーロッパ地域(スペインおよびドイツ)で実施した。その結果、日本の自動車メーカー間で生販連携のあり方に戦略上の差異があることが確認できた。このことは、これまで「トヨタ的な生産方式=日本的なリーン生産方式」として半ば定式化していた事実に新たな知見をもたらす重要な発見意義があると考えている。得られた研究成果の一部は、スペイン(IEビジネススクール)で行われたシンポジウム(4th International Supply Chain Management Symposium and Workshop)にて報告を行い、その際、発表論文に対してBEST PAPER AWARDを受賞することができた。したがって、対外的にも一定の国際的評価を得ることができたと確信している。他にも、中国(北京工業大学)で行われた日中自動車産業研究交流会、台湾(台湾東海大学)で行われた工業経営学会等においても研究成果の発表を行った。平成23年度は昨年度に引き続き、製品開発段階から生産を経て、製品が市場に投入されるまでの「モノと情報の流れ」に関する正確な実態把握と分析を行った。そのために文献資料収集と国内外でのフィールドリサーチを実施し、その成果を書籍と論文として発表し、数回の学会報告も行った。外国でのフィールドリサーチについては、平成23年9月にタイとイタリア、平成24年2月にスペインを訪問し、Hondaの四輪および二輪の生産・販売拠点と現地部品サプライヤーの調査を行った。その結果、Hondaを始めとする日本の二輪メーカーが、現地で生産と販売の連携を強化し、高付加価値型のものづくりに向けた様々な施策を行っていることが分かった。同時にヨーロッパでは、BMWやハーレーダビッドソン、トライアンフなどの欧米二輪メーカーの競争力が軒並み上昇し、高付加価値帯の市場領域で日本メーカーがやや苦戦しているという現実も見受けられた。こうして得られた研究成果の一部は、イギリス(ケンブリッジ大学)で行われた学会(EUROMA)と日本(東京大学)で行われたシンポジウム(International Supply Chain Management Symposium and Workshop)にて成果報告を行った。他にも、高知大学で行われた自動産業に関するワークショップ、明治大学で行われた日韓学術セミナーでの招待講演を行った。なお、平成23年6月に東京大学ものづくり経営研究センターのディスカッションペーパーとして発表した論文は、同センターの平成23年1年間のDPダウンロード数で3位を獲得している。さらに、平成23年8月には『日産プロダクションウェイ』有斐閣も上梓した。本研究の目的は、ものづくりの組織間連携の仕組みに注目しながら、競争力のある(高付加価値型)のものづくりのあり方について考察し、実践的なインプリケーションを導き出そうというものである。今年度は、本研究の最終年度ということで活動の中心は、主に成果の対外的発表(査読付き国際ジャーナル論文、書籍、紀要論文の発行)が中心となった。主な具体的成果は、以下の通りである。2.『生産システムの市場適応力:時間をめぐる競争』同文館出版、2013年9月。本書では、日本の自動車メーカー(トヨタ自動車、日産自動車、三菱自動車、本田技研工業)、日本の総合電機メーカー(X社とY社)のケーススタディをもとに、生産と販売がいかに連携して市場動向に適応しながら競争力を発揮するべきかという点を明らかにした。3.「ものづくりと時間サイクル:長期サイクルがもたらす競争力」『同志社商学』64巻5号、100-122ページ。近年のビジネス環境において、あらゆる側面でスピードが重要視されているが、本稿で明らかにしたのは、逆に、ものづくりにおける長い時間サイクルを活用し高い競争力へと結びつけている企業のケース(トヨタ自動車とキャノン)である。大学の夏期休暇と冬期休暇を利用したフィールドリサーチとそれに伴う成果発表も順調に進んでいる。

とりわけ、平成23年度は調査企業の多大な協力もあり、ヨーロッパ二輪産業の調査において大きな収穫を得ることができた。特にヨーロッパは高付加価値型のものづくりに長けた地域であるため、今後の研究推進に対しても大きな足がかりとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、本研究の最終年度となるため、単著での成果報告書を書籍として上梓することを目標している。出版社(同文舘出版)との出版契約も結んでいる。現在すでに原稿の執筆にとりかかっている。9月には、ヨーロッパ(ドイツなどを)を訪問し、現地メーカーおよびPhotokina(2年に一度開かれるカメラに関する世界的な展示会)を訪問し、最新の調査を行う予定である。
英語で教える英語教育を成功させるための教員支援システムの構築

2008年に告示された学習指導要領では、高等学校の英語の授業は英語で行うことを基本とすることが唱われている。この新学習指導要領への移行期において、どのような教員研修が必要であるかについて調査した。日本より先に「英語で教える」ことに取り組み成果を上げているアジア諸国の事例調査、日本の英語教員へのアンケート調査に加え、定期的に実施した英語教員セミナーで、参加者がそれぞれの教育現場で抱えている問題について議論しその解決方を見いだしていく過程とその効果の分析を通して、より効果的に日本の学校教育に「英語で教える」英語教育を導入するための取り組みについて考察した。1)高等学校での英語授業実施状況調査、英語教員の意識調査2013年度から「英語で教えることを基本とする」新学習指導要領が実施されたことに伴い、高等学校の英語教員が行ってきた事前準備、1年間取り組んできた内容とその効果および課題についての調査を約2000校の学校を対象にアンケート調査を行った。2)英語教育セミナーの実施セミナーの主担当であった研究協力者の研究グループからの離脱により、研究計画段階より、規模を大幅に縮小せざるを得ない状況になったが、2014年度も現職教員を対象とした英語教育セミナーを2回実施し、学校現場での取り組みと課題について聞き取り、課題に対する対策等の検討を進めた。3)教材、資料集作成のためのデータ収集2013年度のアジア諸国での先駆的取り組み等の調査結果を資料としてまとめる作業と同時に、英語で教えるために有効な授業法、教材(使用法)等についての情報収集を継続的に行った。本研究の目的は「英語で教える英語教育」を成功させるために必要な教員トレーニングを開発することであり、2012年度はアジア諸国の先駆的な取り組みの調査と教員セミナーおよび高等学校での準備状況の調査を行った。1)アジア諸国での先駆的取り組み、問題およびその解決方法の調査シンガポール、ブータン、ネパール、インドネシア、タイ、ミャンマーを訪問し、現地の学校(小、中、高等学校など)、教員養成施設(大学等)を訪問し、それぞれの国でどのように英語教育に取り組んでいるか、これまでに直面してきた課題や問題点、教員養成およびトレーニングの手法などについて調査した。当然、それぞれの国で、社会背景や取り組みは違うものの、教員養成カリキュラムの充実、教員間の連携、学習者への意識づけの方法など、学ぶべき点が多い。日本の現状に照らし合わせ、有効な手法について、教員セミナー等で、現職の教員達と考えていくための材料を入手することができた。2)セミナーの実施と高等学校での準備状況調査および英語教員の意識調査アンケート調査およびセミナー参加者への聞き取り調査等から、多くの高等学校の英語教員が英語での英語教育には肯定的な考えを持っているものの、実際の教育現場の状況を考えると、どのようにして実施していけばいいのかについて不安を抱えていることを再確認した。「英語で教える英語教育」に対しての不安や不満は、概ね「有効な教授法の習得」、「学習者の動機付け」、「問題解決のための教員間のサポート体制の構築」、「教育委員会や学校等による研修のサポート」についてであり、今後のセミナーで取り組むべき課題が明らかになった。新学習指導要領では、高等学校での英語科目の変更が行われ、「授業は英語で行うことを基本とする」ことが唱われているが、英語で教えることへの移行は簡単ではない。本研究では、既に英語で教える英語教育を実施しているアジア諸国の取り組み、また日本の高等学校の教育現場に立つ英語教員が抱えている課題および有効な取り組みの事例を調査し、その結果を現職の英語教員と共有することを目的として行われた。2014年度は最終年度として、これまでに行ってきた現場往還型の教員セミナー、および前の2年間に行った調査データや資料をまとめ、研究成果を共有するための英語教員セミナーを実施することが、主な取り組みであった。2月に実施した研究最終報告会では、アジア諸国の取り組み、前年度に行った「英語で教える」の取組状況についての調査結果を報告した。2013年度に新学習指導要領が実施された後も「英語で教える」に取り組めていない教員が多い現状について、その要因および「英語で教える」を成功させるための課題について参加者と一緒に考えるとともに、積極的に取り組み成果を上げている例についても紹介し、成果をあげている教員は、個々の取り組みだけでなく、他の教員との連携をしている傾向があることも報告した。また、小中高で連携しながら英語教育の改革に先進的に取り組んでいる京都光華小、中、高等学校とも連携し、同校の取り組みを1つのモデルとして呈示しながら、学校全体として取り組み、教員間の連携、小、中、高が連携して取り組めるカリキュラムの構築の重要性を強調した。一方的な研究成果発表にとどまらないよう、参加者のそれぞれの勤務校での取り組みおよび課題について共有、議論する場をもち、他校の教員との意見交換を通して、それぞれが自校に導入できる手法を模索する形の教員トレーニングの有効性を体験してもらい、今後も継続的にそのような場を設けていくこととした。

英語教育2013年度に、研究成果の発表を行う予定であったが、オンラインでのアンケート調査への協力者が予想以上に少なく、紙面でのアンケート調査の実施に切り替えた。効果的にアンケート調査をするため、複数回で予定していたアンケートの実施を、年度末にまとめて1回で実施することにした。そのため、データを分析し研究発表をすることが、次年度以降の取り組みとなってしまった。2012年度の取り組みとして当初計画していた内容のうち、以下の項目について、年度当初の目標を達成することができなかったため。1)高等学校での準備状況調査および高等学校の英語教員の意識調査セミナー実施時の参加者への聞き取りや、オンラインでのアンケート調査を実施した。オンラインでのアンケート調査については最初に利用していた無料のシステムがサーバーアタックを受け突然サービスを停止し、それまで集めていたデータの大半を失うことになってしまった。その後有料のサービスに切り替え再度実施したものの、総論としてまとめることができるだけの十分な数は集まっていない。2013年度に実施予定である、実施状況の調査の質問項目に準備状況に関する質問項目も加え、実施する予定である。2)現場往還型のセミナーの実施セミナーの主担当者であった研究協力者が、家庭の事情で突然自国に帰ることになり、本研究に参加することができなくなったため、実施計画の変更が必要となった。当初は、単発で実施するセミナーを数回繰り返し、現場の状況等の情報を収集しながら、準備を進め、その後現場往還型セミナーへ移行する予定であったが、2012年度は現場往還型のセミナーを始めることができなかった。これまで本研究グループで実施してきたセミナーは、この研究膂力者の実績の評判で、参加者が集まっていたため、今後のセミナーの実施方法は、修正が必要な状況になっている。最終年度のあ課題として、研究成果をまとめ、以下の取り組みを行う。1)研究成果報告書・資料集の作成と配布「英語で教える」ことに対する高等学校での取り組みについてのアンケート調査をまとめ、現状、今後の課題についてまとめた報告書の作成、および、先進校での取り組み調査やセミナーを通して開発した資料集を、アンケート調査に参加してくれた高等学校を中心に配布する。2)学会等での研究成果発表英語教育関連の研究会での発表、セミナー等を通して、研究成果をできるだけ多くの英語教員と共有できるようにする。2013年度は、これまでに収集した情報をもとに、セミナーの教材等を作成し、特に遅れている現場往還型のセミナーの開始に重点を置きながら、以下の取り組みを進めていく予定である。1)高等学校での実施状況調査2)高等学校の英語教員の意識調査3)現場往還型のセミナーの実施4)研究成果発表(英語教育関連学会での発表)2014年度(最終年度)には、上記3)、4)を継続して行いながら、研究成果をまとめ報告書の配布、研究発表等で本研究の成果を広く共有することで、「英語で教える英語教育」を成功させるための教員支援を目指す。
微生物感染がHIV感染児に与える影響およびラクトフェリンによる介入

GBウイルス-CがHIVに及ぼす影響1)タイ国ランパーン県におけるHIV感染者および非感染配偶者のコホート研究:本コホートにおけるGBV-C感染率は11%で、ゲノタイプ別ではG2が27%、G3が51%、G4が22%を占めた。GBV-C感染者は非感染者と比べ、統計学的に有意にCD4陽性T細胞数が多く、HIVコピー数が少なく、AIDS症状を認める頻度が低く、生存率が高かった。その傾向は特にG2において顕著で、次いでG4にも認められたが、G3では明らかではなかった。現在、非感染配偶者における調査が進行中である。2)実験室研究:G3とG4のウイルスの膜蛋白遺伝子の領域をサブクローンし、これをG2の感染性分子クローンの膜蛋白遺伝子領域とスイッチしたハイブリッドを作成し、これらをヒト末梢血単核細胞にtransfectionさせた上でHIV-1を共感染させる実験系では、どの分子クローンにもHIV抑制効果があるがゲノタイプによってその程度が異なることが推測された。その他のウイルスについての研究TTV:日本国内の健康乳幼児における感染率が1カ月児で6%、3-4カ月児で34%、3歳半で90%、成人で84%であった。またゲノタイプ別ではG3が最も多く、G1は3歳半以降では2番目に多く、G4は3-4カ月では2番目に多かった。乳児発熱症例では同年齢の乳児よりTTV検出率が高く、無菌性髄膜炎等の熱性疾患の一病因として疑われた。現在、タイ国HIVコホートでのTTV感染疫学をゲノタイプ別に検索している。HHV-8:タイ国HIVコホートにてHHV-8感染はHIV感染者の5.0%に認めた。ラクトフェリン(LF)の抗ウイルス作用日本国内の健康乳幼児におけるロタウイルス胃腸炎の予防効果を調査したところ、LF含有食品(一日100mg相当)の摂取により症状が顕著に軽快することが証明された。フィールド研究の立案・打合せタイ・チェンマイ大学の共同研究者(Dr.Thira SirisanthanaおよびDr.Sakchai Dettrairat)と3回にわたり協議を重ね、研究対象の設定、研究項目の確認、費用の見積もり、役割分担の再確認を行った。その結果、以下のプロジェクトの詳細を詰めていった。1)タイ国政府のプログラムに則り、抗レトロウイルス剤投与と定期的モニタリングを受けている無症候性HIVキャリアに対する前方視的研究を行い、特にGBウイルス、HHV-7の持続感染がHIV感染に及ぼす効果を確認する。2)チェンマイ大学病院感染症科を受診するエイズ患者・患児において、感染症の併発に伴うHIVの質的(quasi-speciesの変化、共受容体好性の変化など)・量的(viral loadの変化)変化を捉える。ラクトフェリンの抗ウイルス効果のin vivo試験ラクトフェリンはHIVのみならず様々なウイルス感染にin vitroで有効と考えられているが、実際に人に投与してその有効性を証明した研究は少ない。そこで、フィールドで行う予定のラクトフェリンによる介入試験のパイロット研究として、長崎大学医学部倫理委員会の承認の後、国内の保育園においてラクトフェリンの摂取がロタウイルスによる嘔吐下痢症の発症頻度や重症度に及ぼす影響を調べた。その結果、1日100mgのラクトフェリンの摂取が、発症頻度には有意差がなかったものの重症度の軽減に極めて有効であることを示し、フィールドにおける介入試験で用いる用量についての目安をつけることができた。研究フィールドの拡大のための立案

・打合せタイ国ランパーン県のHIV感染者およびその配偶者のコホートは、これまでにも多くの研究成果を挙げている実績のあるコホートであり、既に蓄積された疫学臨床データと患者検体を有することから、本研究のフィールドとして追加することを検討した。このコホートはタイNIHとランパーン病院と日本のJICAの協同で設立されたものである。本年度はタイNIHとランパーン病院に出向き、現地調査を行うとともに、共同研究のための打合せを重ねた。その結果、今春から早速保存検体を用いての研究が行われることとなった。最初のテーマとして、GBウイルスやTTウイルスや種々のヘルペスウイルスのように比較的病原性が低い慢性持続性ウイルス感染が、HIV感染者の予後に、そして感染リスクの高い人(感染者の配偶者)がHIVに感染する感受性に、どのような影響を及ぼすかを調査することになっている。GBウイルスおよびTTウイルス実験の予備研究これらのウイルスの詳細な解析に必要な、定量的PCRおよびgenotypingの手技を確立した。またこれらのウイルスの本邦における疫学を比較のために予備調査することにした。その結果、GBウイルス感染の頻度は一般人口の2%未満と低かったのに対し、TTウイルスでは生後1週間の早期であっても90%を超える感染率であることが判明した。GBウイルスおよびTTウイルスにおける予備研究GBウイルス:長崎県上五島地区における調査を行い、12%という比較的低い感染率であることが判明した。またgenotypingを行い、検出されたウイルスが全てgenotype 3であることを明らかにした。検出されたウイルスの膜蛋白遺伝子の領域をサブクローンし、これをgenotype 2の感染性分子クローンの膜蛋白遺伝子領域とスイッチしたハイブリッドを作成し、genotypeによって異なる膜蛋白がHIV感染に及ぼす研究の準備を整えた。TTウイルス:産科医院との共同研究によって、このウイルスの先天性感染が45%の確率で起こりうることを明らかにした。またこのウイルスが乳児に初感染する際に無菌性髄膜炎を生じさせることがあることを明らかにした。タイ国ランパーン県におけるHIV感染者および非感染配偶者のコホート研究現在このコホートにおけるこれらウイルスの感染率の確認とそれに基づく研究対象数の設定を準備している。約90名の予備調査の結果4名(4.4%)のGBウイルス陽性者が見っかり、当初予想していた感染率(数十%)を下回ることから、研究対象者数を可能な限り増やすことになり、保存血清の再調査に取りかかるとともに研究計画書の変更とタイ国保健省における再審査を行って、それに基づく研究調査が開始された。GBウイルス-C(GBV-C)およびTTウイルス(TTV)における予備研究GBV-C:genotype 3(G3)とgenotype4(G4)のウイルスの膜蛋白遺伝子の領域をサブクローンし、これをgenotype 2(G2)の感染性分子クローンの膜蛋白遺伝子領域とスイッチしたハイブリッドを作成した。これらの分子クローンはヒト末梢血単核細胞にtransfectionすると感染性があり、これらを用いたGBV-CとHIV-1の共感染実験アッセイではどの分子クローンにもHIV増殖の抑制効果が様々なレベルで認められ、ゲノタイプによって異なる膜蛋白がHIV感染に及ぼす程度に差異があることが推測された。
気候温暖化による土壌の垂直成帯性と土壌有機炭素集積量の動態変化の解析

北海道利尻島の標高を異にする研究地点を対象として、その地点の土壌調査と代表的土壌断面の選定、層位別の土壌試料の採取、並びに採取した土壌の一般理化学性の分析、土壌有機物の分析を行なった。利尻島に分布する土壌断面形態的特徴は以下のとおりであった。標高が低いところでは黒ぼく土が分布していた。しかし、標高50mの地点のエゾマツ・トドマツ林では母材がスコリア質で粗粒質なため、未熟土が分布していた。標高500m以上のササ草原では、多腐植質褐色森林土が見られ、ハイマツ低木林下にはポドゾル化褐色森林土ないし高山草原土が観察された。そして、標高1400mになると湿性腐植型ポドゾル性土が分布していた。利尻島に分布する土壌の一般理化学性の分析と土壌有機物の分析より、pH(H_2O)は標高が高くなるにつれて低下しており、O層が標高が高い地点で厚く積もっていること、C/Nが標高が高くなるにつれて増加するから、標高が高くなるほど有機物が分解されずに残っていることが示唆された。また、ピロリン酸塩抽出のアルミニウム(Alp)と全炭素量(T-C)の相関が最表層や次表層で低く、下層で高くなることから、最表層、次表層の有機物はアルミニウムと結合していない比較的新鮮な有機物が存在していると考えられた。北海道利尻島、長野県菅平高原根子岳、鹿児島県屋久島の標高を異にする研究地点を対象として、その地点の土壌調査と代表的土壌断面の選定、層位別の土壌試料の採取、並びに採取した土壌の一般理化学性の分析、土壌有機物の分析を行なった。標高別の地点は、利尻島では、標高20m付近のチシマザサ草原、標高50m付近のエゾマツ・トドマツ林、標高500m及び1200mのハイマツ林を、菅平高原の根子岳では、標高1600m、1900mのダケカンバ林及び2100mのシラビソ林を、さらに屋久島では、標高720mのウラジロカシ林、から宮之浦岳(標高1920m)にかけての森林土壌及びヤクシマダケ草原において土壌調査を行なった。代表的な断面を選定し、層位ごとに土壌試料を採取した。さらに、自記温度計を地中に設置し、地温の観測を開始した。利尻島に分布する土壌の特徴は以下のとおりであった。標高が低いところでは、黒ぼく土が分布していた。標高500m以上のササ草原では多腐植質褐色森林土が見られ、ハイマツ低木林下にはポドゾルないし、高山草原土が観察された。屋久島に分布する火山灰土壌の土壌断面形態的特徴は以下のとおりであった。小瀬田(標高70m)の土壌は、黒ぼく質A層が存在することから,日本の統一的土壌分類体系第一次案では、典型的黒ぼく土に分類された.安房川右岸(標高160m)の土壌とモッチョム岳(標高720m)の土壌は黄褐色森林土的断面形態を有していた.淀川小屋(1425m)の土壌は,A層土壌のリン酸吸収係数が1,500以下(Bw層は1,640)であったが、火山灰を母材とした酸性褐色森林土であると思われた.宮之浦岳(1920m)の土壌は,黒色味が薄いが,厚いA層を持っていたため,亜高山草原土(加藤,1966)類似の土壌であると思われた.北海道利尻島の標高別、層位別に採取した土壌試料を用いて、一般理化学性の分析、土壌有機物の分析、地温計の解析を行なった。標高別の地点は、標高20m付近のチシマザサ草原、標高50m付近のエゾマツ・トドマツ林、標高500m付近のチシマザサ草原、標高700m,1200m,1400m付近のハイマツ林の全6地点である。

土壌の一般理化学性の分析と土壌有機物の分析より、pH(H_2O)は標高が高くなるにつれて低下、C/Nが増加し、O層は標高が高い地点で厚く積もっていることから、標高が高くなるほど有機物が分解されずに残っていることが示唆された。また、塩基飽和度は標高が高くなるにつれ低下しており、pH(H_2O)の低下の一因になっていることが考えられた。リン酸吸収係数・リン酸吸収量の結果より、標高50mを除く地点では火山灰を母材としていることが明らかとなった。腐植の分析の結果より、標高が高くなるにつれ腐植化度が低下する傾向が認められた。地温の測定結果より、標高が高くなるほど地温は低下し、その低下の程度は気温の逓減率(-0.6°C/100m)に比べてかなりゆっくりとした減少であった(-0.36/100m)。これは、地中には水分が存在することと、積雪期の間雪で保温されることがあるために、ゆるやかなものとなったと考えられた。このことから、標高が高くなるにつれ腐植化度が低下する要因としては、低標高の地点では草本植生下で、有機物の投入が多く、比較的暖かいために腐植化が進行するが、高標高の地点では、地温が低いため有機物が分解されにくく、腐植化の進行が遅いと考えられた。
白血病ウイルスの新規病原性基盤についての病理学的研究

本事業は3年間の補助事業期間で実施し、初年度は病理組織学的解析ならびに免疫組織化学的解析をはじめとした形態学的解析に重点的に取り組む。これらについては過去の予備的検討をふまえて、円滑に進展すると予想される。次年度以降は、ウイルス分布、宿主因子解析、ウイルス因子解析へ発展させ、得られた成績を検討しながら臨機応変に研究展開する。また、獣医系あるいはウイルス系の学術集会に参加し、積極的に成果発信する。
腎周囲脂肪が腎細胞癌の発育・成長に及ぼす影響についての検討

方法:2013年1月から2016年7月までに当院で手術を行い、腎細胞癌と診断されたstageIの153例を対象とし、術前画像を用いてSYNAPSE VINCENTにより内臓脂肪/皮下脂肪/腎周囲脂肪の体積を算出し、腫瘍の半分以上が腎外に突出しているものを外方突出型と定義し、腎癌の発育方向との関連を検討した。結果:外方突出型は153例中88例(57.5%)であり、男性が112例(外方/内在型70/42例)、女性が41例(外方/内在型18/23例)であった(P=0.04)。pT1aが110例(外方/内在型52/58例)、pT1bが43例(外方/内在型36/7例P<0.0001)。腎周囲脂肪/腹部体積比が1.0未満は75例(外方/内在型38/37例)、1.0以上は78例(外方/内在型50/28例P=0.092)だった。そのうち、pT1a症例のみで検討してみると腎周囲脂肪/腹部体積比が1.0未満は55例(外方/内在型19/36例)、1.0以上は55例(外方/内在型33/22例P=0.007)だった。考察:腎周囲脂肪が腎癌の発育に影響を及ぼす可能性が示唆された。今後の方針:腎周囲脂肪組織をLeptin, adiponectin, COX-2と、褐色脂肪のマーカーであるUCP-1で免疫組織学的染色を行い、外方突出のとの関連を検討する。また、in vitroにおいて、腎癌細胞株と脂肪細胞(白色脂肪と褐色脂肪)の共培養を行い各種脂肪細胞から分泌されるadipocytokineによる腎癌細胞株に対するgrowthへの影響を観察していきたい。腎周囲脂肪体積と腎癌の発育形式に関する報告をまとめ現在投稿中であり、おおむね順調に進展していると考えている。現在臨床サンプルを倫理委員会の承認を得て回収しており、腫瘍周囲脂肪と正常脂肪の比較を行い、腎細胞癌の増殖を促進させる因子の同定を行っている最中である。
大型プラズマにおける軽元素を用いた実効電荷数制御実験

大型ヘリカル装置(LHD)において、水素・ヘリウム・メタン・ネオン・アルゴン・クリプトンを用いたガスパフ実験を実施した。メタン実験では、リアルタイムカーボニゼーション効果による金属不純物の減少と、これに伴うペレットショットにおける閉じ込め改善を実験的に見出した。メタンガスパフ放電自体は水素ガスパフ放電と顕著な相違が認められなかったため、より大きな電荷数を有するネオン・アルゴン・クリプトンといった希ガスによる実験を行った。ネオンプラズマ実験では、イオン密度の減少と低密度における加熱ビームパワー吸収率の改善によって、水素放電では得られていない高イオン温度5keVを実現した。この結果は更にアルゴン放電へと拡張され、LHDの最高イオン温度7keVの達成へとつながった。より大きな電荷数を有するクリプトンでは、輻射損失の増大に伴ってプラズマの性能は劣化した。電子系のエネルギー閉じ込めについて巨視的パラメーターの解析を行ったところ、ネオン放電と水素放電では顕著な差が無いという結果を得た。この結果はトカマクで観測されているRI-modeと対照的である。これらの実験を通じて、LHDプラズマにおいてはガスパフ以外の粒子ソースが無視できず、結果的にイオン純度の高い放電を得ることが困難であることが判明した。この点に着目した水素ガスパフ実験を実施し、LHDにおけるガスパフの燃料供給効率は約10%であること、及び粒子バランスを考える上ではリサイクリングフラックスが無視できないことを示した。リサイクリング係数についても、ガスパフをしていない状態でほぼ1であるところが、ガスパフによって0.7程度まで減少することがわかった。更にヘリウム放電では、ガスパフ中でもリサイクリング係数が数百ミリ秒のオーダーで1に漸近し、その状態において電子密度増加率とガスパフフラックスがほぼ等しくなることを示した。1.平成12年度にLHDで実施したメタン入射実験の解析を行い、そのプラズマへの影響を評価した。メタンプラズマ自体は水素プラズマとほぼ同等の性質を有するが、メタン放電前後のアイスペレット入射プラズマにおいては顕著な変化が見られた。今回の解析では、メタン放電後のペレットプラズマにおいて、1)金属不純物混入量の減少、2)粒子輸送の改善、3)熱輸送の改善、を確認した。この成果は平成13年に行われた"8th IABA Technical Committee Meeting on H-Mode Physics and Transport Barriers Physics"において発表され、Plasma Physics and Controlled Fusion誌に掲載予定である。2.平成13年度のLHD実験においてネオンガスパフによるプラズマ生成を試みた。実験結果として、1)イオン及び電子温度の増加(LHDにおける最高イオン温度5keVを記録した)、2)反磁性信号の増大、3)プラズマ電流の増大、などが得られ、LHDの実験領域拡大に寄与した。詳細については現在解析中であるが、電子のエネルギー閉じ込めに関して、水素とネオンでほぼ同様であることを示唆する結果を得つつある。これはトカマクなどで観測されているRI-modeとの比較という観点で重要な意味を持っている。一方でイオンの熱輸送に関してはネオンプラズマにおけるイオン密度の評価に難点があるため、定量的な結果を出すことが困難になっている。これは、プラズマ周辺におけるネオンのライン輻射が多く、制動輻射の正確な見積もりが出来ないことに起因している。平成14年度の実験においては、炭素及びホウ素の固体不純物ペレット入射を行うことでこの問題を解決し、イオンの電荷及び質量数と閉じ込め性能との関連について調べる。
慢性関節リウマチ患者より単離したパルボウイルスB19のウイルス学的特性

慢性関節リウマチ(RA)は、過剰に産生された多彩なサイトカインにより複雑なサイトカインネットワークが形成され、関節滑膜の慢性炎症や関節破壊が引き起こされる疾患である。我々は、ヒトパルボウイルスB19(B19)が活動期RA患者の関節滑膜組織のT細胞、B細胞、マクロファージ、樹状細胞内に感染性を有した状態で存在し、感染細胞の炎症性サイトカインの発現を亢進させることを明らかにした。B19の感染能およびサイトカイン誘導能はB19殻蛋白質VP1に対する抗体によって阻害された。また、サイト力イン誘導能はB19非構造蛋白質NS1のmRNAを選択的に切断するリボザイムによっても阻害された。NS1が転写活性化因子として炎症性サイトカインの産生に影響を与えるかどうかを調べるため、NS1発現細胞を作成した。NS1は細胞毒性を示すため、誘導発現ベクターに組み込んだNS1遺伝子をマクロファージ系株化細胞に安定導入し、NS1誘導発現株を樹立した。リアルタイムモニタリングRT-PCRによってこの細胞のmRNAの定量を行い、NS1の発現に伴ってTNF-αの産生が亢進することを明らかにした。TNF-αがサイトカインネットワークの最上流に位置すると考えられることから、NS1発現マクロファージにおけるTNF-αの過剰産生はRAの発症あるいは病態維持におけるNS1の役割を示唆する。in vivoにおけるNS1の機能を明らかにする目的で、NS1遺伝子トランスジェニックマウスを作成中である。慢性関節リウマチ(RA)の発症因子としてウイルスの関与が推定されている。我々はこの一年間の研究によって、B19がRAの発症因子であることを確信させる以下の結果を得た。活動性RA患者23例全例について、関節滑膜組織にB19ゲノムが存在することをPCRによって確認した。また、in situ hybridizationによって関節滑膜組織中の濾胞や細胞浸潤の著しい部位の細胞核内にB19ゲノムが存在することを明らかにした。さらに、B19の殻蛋白VP1と細胞表面抗原に対する抗体を用いた二重免疫染色により、B19がT細胞、B細胞、マクロファージ、および樹状細胞に感染していることを明らかにした。活動性RA患者の関節滑膜細胞を非感染者の扁桃細胞や単球系株化細胞とメンブランフィルターを介して共培養すると、扁桃細胞や株化細胞中にB19陽性を示す細胞が現れた。この現象は培養液に抗VP1抗体を添加することにより阻害され、B19がRA滑膜細胞中に感染性を持った状態で存在することが明らかになった。B19がコードする非構造蛋白NS1は炎症性サイトカインIL-6の転写を亢進させることがわかっている。我々は、活動性RA患者の関節滑膜細胞が培養上清中にIL-6やTNF-αを分泌すること、この現象が抗VP1抗体あるいはNS1の発現を阻害するリボザイムの添加により阻害されることを明らかにした。以上の結果より、B19感染マクロファージやB19感染T細胞によって分泌されたサイトカインが非感染細胞を刺激し、それらの細胞からも炎症性サイトカインが分泌されることによってサイトカインネットワークが形成され、炎症の拡大、滑膜表層細胞の増生、さらに骨組織の破壊が起こるものと考えられる。2例のRA患者よりクローン化したB19ゲノム(全体の81%)について塩基配列を決定したが、RA特異的な遺伝子や蛋白の構造はみられなかった。
考古学資料と絵巻物資料の比較研究のためのデータベースと情報管理システムの開発

本研究の成果は、以下の3点としてまとめることができる。第一の成果は、絵巻物にえがかれた資料と古代末から中世の遺跡で検出された考古学資料を、比較研究できるようにするためのデータベースを作製したことである。まず、絵巻物資料についてのデータベースを作製した。つぎに日本中世の発掘調査報告書をしらべ、それをもとに考古学資料についても文字データと画像データを共存させたデータベースを作製した。そして絵巻物資料と考古学資料の両方のデータベースを複合し、比較研究のためのデータベースを作製した。第二の成果は、比較研究のためのデータベースを管理・活用するための情報管理システムをつくりあげたことである。上記の比較研究データベースとホームページの連携を試みた。この試験運用のかたわら、このデータベースが現時点で公開可能なものであるかどうかを検討した。第三の成果は、作製したデータベースと情報管理システムを活用して絵巻物にえがかれた資料と古代末から中世の遺跡で検出された考古学資料を比較・検討し、基礎的な研究をおこなった。これは物質資料をもとに日本中世史のあたらしい歴史像を構築するための一助となるものである。以上のような成果をふまえ、3年間の研究活動をとりまとめる報告書を編集し、1998(平成10)年3月に名古屋大学文学部から刊行した。本研究では高度に発達した情報機器・情報技術を駆使し、考古学的な視点で絵巻物を積極的に活用し、多様な形式の情報を提供できる態勢を構築したといえるであろう。本年度の主要な研究計画は、絵巻物資料のデータベース作製ということであり、比較研究が可能な考古学資料について随時集成をすすめていこうとするものであった。この年度の研究実績の概要についてしるすことにする。まず古代末から中世にかけて成立した絵巻物の製作年代を明確にした。その結果、絵巻物は製作年代を基準に16期にわけられることがあきらかになった。すなわち1期は12世紀後半、2期は13世紀前半、3期は13世紀後半、4期は14世紀前半、5期は14世紀後半、6期は15世紀後半である。つぎに絵巻物名、場面(巻名・段名)、物質の特徴(器種・大きさ・材質・機能・用途)などの項目について、パソコンを利用してデータベースを入力した。また絵巻物をスキャナーで画像としてもとりこみ、データベース化した。とりあつかう絵巻物の素材に関しては、本来原本を実際に検討するのが最良なのであろうが、本研究では刊行されている絵巻物の全集に依存し、それを検討の対象とした。両者を比較するうえで対象とするのは、絵巻物にえがかれていてかつ考古学資料として遺存する物質にかぎった。具体的には、陶磁器、漆器、曲物、建物などである。考古学資料については、長期にわたって出張が可能な夏期休暇などを利用し、随時資料収集をおこなった。北は北海道から南は沖縄まで、比較研究をすすめていくうえで重要な中世遺跡の踏査と出土遺物を中心に、資料調査をおこなった。本年度の主要な研究計画は、考古学資料のデータベース作製ということであり、前年度におこなった絵巻物資料データベースと比較研究が可能になる状態にしていこうとするものであった。しかし、絵巻物資料のデータベース化に、計画期間を上回る期間を要し、同時に来年度行う予定であった情報管理システムについても検討していくことになった。これは、絵巻物資料が非常に豊富だったことと、最終的にできあがったデータベースをいかすことのできる情報管理システムを開発するためには、データベースを作製する段階から、準備・検討せねばならないことがあったためである。この年度の研究実績の概念についてしるすことにする。まず、昨年度に入力した、絵巻物資料の文字データと画像データという2種類の独立したデータを、一件ごとにひとつのカードファイル上におさめ、通し番号をふった。これにより、文字情報と画像がひとつの画面上にあらわれ、検索も可能なデータベースとなった。漆器、土器、曲物、鉄器などのカードファイルをそれぞれ作製し、最後にそれらを結合させて、絵巻物資料データベースを完成した。

つぎに、情報処理システムの開発のため、できあがった絵巻物資料データベースを用いて、一般公開を想定しての試験的な運用をした。具体的には、二台のパソコンを用い、一台で情報の発信元となるサーバーをたちあげ、データベースをリンクさせて表示し、もう一台でそれが外部からどのようにみることができるかを試みたのである。情報の提供の仕方の適宜や、そこに表示されている情報がきちんと管理されているかをチェックした。同時に公開する情報そのものについて、どこまでを自由に公開・利用(場合によっては複製)してもらうべきか、どこまでを管理するべきか検討した。1.考古学資料と絵巻物資料のデータベースの作製昨年度にひきつづき、絵巻物資料についてのデータベースを作製した。それと同時に日本中世の発掘調査報告書をしらべ、それをもとに考古学資料についても文字データと画像データを共存させたデータベースを作製した。そして絵巻物資料と考古学資料の両方のデータベースを複合し、比較研究のためのデータベースを作製した。2.情報管理システムの構築上記の比較研究データベースと昨年度に作成したホームページの連携を試みた。この試験運用のかたわら、このデータベースが現時点で公開可能なものであるかどうかを検討した。3.資料調査資料の追加調査をおこなうとともに、昨年と同様に全国各地の博物館において、所蔵資料のデータベース化による資料管理システムの実態やその活用状況を調査した。4.報告書の編集・刊行3年間の研究活動をとりまとめる成果報告書を編集し、1998(平成10)年3月に名古屋大学文学部から刊行した。
銀河形成シミュレーションで迫るダークマターの正体

前年度に実装を終えたself-interacting dark matter (SIDM)を仮定した銀河形成シミュレーションを行うために、メッシュフリー流体コードに、ガス冷却、星形成、星の進化、大質量星からの紫外線や恒星風、超新星爆発による星間ガスの加熱、AGB星、重力崩壊型及びIa型超新星爆発による化学進化等の銀河形成に重要な役割を果たす物理過程の実装を終えた。特に、加熱されたガスを多相モデルとして扱うことにより、数値分解能に依らず物理的に正しい結果を出すように超新星爆発等による星間ガスの加熱効果を実装した。様々なSIDMを仮定した銀河形成シミュレーションを行いcold dark matter (CDM)と比較する準備が整った。関連して、ダークハローのポテンシャル構造が内部の銀河の星形成活動に及ぼす影響を高分解能の孤立銀河シミュレーションを用いて調べた。その結果、星形成の現場となるガス雲の形成にはシアー不安定性と重力不安定性が重要な役割を果たすことが明らかになった。また、大質量星からの輻射が分子雲に与える影響を調べるためにダスト入りの輻射流体シミュレーションを行なった。その際、ダストとガスは強くカップルしているというしばしば用いられる仮定を外し、ダストとガスの相互作用とダストのサイズ分布を考慮した。その結果、大質量星近傍では輻射圧によりダストが優先的に外縁部に運ばれるため、dust cavityと呼ばれるダストのない領域が形成されることが分かった。29年度が最終年度であるため、記入しない。の効果が大きく出るようにLoeb & Weiner 2011の衝突断面積がダークマター同士の相対速度に依存するSIDMも実装した.そして,通常のコールドダークマター(CDM)とSIDMを仮定して同一の初期条件を用いた宇宙論的N体シミュレーションを行いCDMとSIDMでのダークマターの性質にの違いによる,衛星銀河ハローの構造の違いを調べた.また,ΛCDMを仮定した宇宙論的な銀河形成シミュレーションを行い,早期型銀河の化学進化について調べた.その結果,巨大な早期型銀河の金属量とα元素の量は,一般的な銀河形成の枠組みでは説明が困難なことを指摘した.例えば,大質量の早期型銀河ほど大質量星が優先的に形成される,というようなことがあるとこの矛盾は解決できる.これらのシミュレーションでは大質量星からの輻射の影響を簡単なモデルとして取り扱っているが,その効果を第一原理的に調べるために一次元旧対象の輻射流体シミュレーションを行った.その結果,ダストによる赤外光の多重散乱の効果は従来の銀河形成シミュレーションで仮定しているよりもずっと小さいことが判明した.1年目に予定していた,初期条件の生成及びSIDMの実装を終えた.またCDMとSIDMでそれぞれ天の川銀河質量のダークマターハロー形成の宇宙論的N体シミュレーションを行い,ダークマターの性質の違いによる衛星銀河ハローの構造の違いについて調べた.今後,ガス冷却や,星形成,超新星爆発等のバリオンの効果を入れてダークマターの性質と銀河形成過程がそれぞれ衛星銀河ハローの構造の及ぼす影響を調べる準備は整った.銀河形成過程についても,紫外背景放射と金属量を考慮した冷却関数,最新の星の進化モデルを用いたコア崩壊型超新星爆発とIa型超新星爆発,AGB星による,エネルギー・質量・金属の放出の実装を終えた.前年度に実装を終えたself-interacting dark matter (SIDM)を仮定した銀河形成シミュレーションを行うために、メッシュフリー流体コードに、ガス冷却、星形成、星の進化、大質量星からの紫外線や恒星風、超新星爆発による星間ガスの加熱、AGB星、重力崩壊型及びIa型超新星爆発による化学進化等の銀河形成に重要な役割を果たす物理過程の実装を終えた。バリオンの効果を無視したとき,CDMとSIDMで衛星銀河ダークマターハローの構造に大きな違いが出ることが確認できた.しかしSIDMではCDMと比較してポテンシャルが浅くなるためCDMとSIDMで,衛星銀河の光度関数のような基本的な観測量を同等に再現するためには,CDMではSIDMより超新星爆発等のフィードバックの効果を弱める必要が出るだろう.その結果,CDMでは強いフィードバックにより衛星銀河のダークマターハローの中心密度が下がる効果がSIDMより強く出ることが予想される.一方SIMDはダークマター同士の散乱によりもともと衛星銀河のダークマターハローの中心密度が低くなっている.このダークマターの性質とバリオンの効果がどの程度縮退しているのか,どのような観測を行うことによってこの縮退を解いてダークマターの性質に制限を付けることができるのかを,宇宙論的な銀河形成シミュレーションを行って明らかにする.29年度が最終年度であるため、記入しない。
哺乳動物初期胚の核移植に関する基礎研究

本研究では、まず核移植に応用するために、ラット2ー細胞期胚を用いて割球融合に必要な電気的条件を検討した。その結果、電圧1.52.0kV/cmの直流電流パルスを100200μsec付与することによって効率よく割球を融合させ得ると同時に融合胚の生存性は阻害されないことが明らかとなった。つぎに、これを核移植に応用し、低温保存されたラット1ー細胞期胚における前核の活性維持について調べた。26°Cの低温で1ー細胞期胚を保存すると、37°Cに戻した後の分割能は72時間の保存で急激に低下したが、低温保存された胚の前核を保存前の除核新鮮胚に移植すると、前核の活性は保存の144時間に至るまで維持され、再構築胚分割率は非常に高かった。(92100%)。さらに、同様の核移植技術を用いて異種動物の1ー細胞期胚を用いて相互核置換を試みた。その結果、除核ラットおよびマウス胚とそれぞれマウスおよびラットから得た核体との融合率は低く(4145%)、異種間細胞質の融合には異なる条件が必要であることが示唆された。しかし、融合胚の培養実験から、ラット胚の2ー細胞期以降の分割阻止の因子が細胞質にある可能性があること、さらに融合胚の移植実験から、適当な条件下では胚ゲノムは異種動物細胞質内においても活性化される可能性のあることなどの新しい知見がもたされた。最後に、核移植実験に供試しうる正常な牛胚を体外受精により得るためいて検討し、第一成熟分裂中期にある未熟卵子でも精子浸入の刺激を受けて容易にその後の成熟が完遂されうること、成熟培養24時間以内の卵子を体外受精に用いることによって老化による悪影響を阻止し得ること、卵丘細胞の付着した卵子を用いれば必ずしも牛血清アルブミンあるいは牛胎児血清などの添加は必要ではないなどの新知見が得られた。本研究期間内には直接牛胚を用いた核移植実験は遂行できなかったが、上記の基礎的知見を参考にしながら今後検討を進めたい。基礎研究に重点をおき、下記の2つのテ-マの研究を行った。1.初期分割胚の電気的割球融合に関する研究:ラット2ー細胞期胚に直流パルス(1.02.0kV/cm)を通電し、割球の融合率と融合に要する時間を調べた。1.0kV/cmで50μsのパルスでは融合は困難であり、1あるいは2回付与のいずれにおいても15個の処理胚のうち割球の融合したものはわずか1個(7%)であった。融合率は1.52.0kV/cmの電圧および100200μsの通電において最も高くなった(80100%)。1.0kV/cmで100200μsの条件下では1回よりも2回の連続通電により融合率は高くなったが、1.5および2.0kV/cmでは2回通電の効果はほとんど認められなかった。一方、1.0および1.5kV/cmでは50200μsのパルスを2回通電することによって融合時間が短縮されたが、2.0kV/cmでは殆ど短縮されなかった。1.0、1.5および2.0kV/cmで150μs通電された後割球融合の生じた胚を偽妊娠雌ラットの卵管に移植し、3日後に回収した結果、回収卵のうちそれぞれ15(83%)、12(80%)および9個(64%)が桑実期あるいは胚盤胞にまで発生していたが、これら3者間に有意差は認められなかった。2.低温保存された前核期卵前核の新鮮受精卵への移植に関する研究:一定時間(0216時間)低温(26°C)保存されたラット前核期卵の37°Cにおける2ー細胞期胚への発生率を調べた結果、72時間以上保存された卵子の発生率は有意に低下し、120および144時間保存された卵子ではそれぞれ僅かに3個(3.9%)および1個(2.2%)だけが2ー細胞期に分割した。一方、低温保存された卵子の雌雄前核を新鮮な除核1ー細胞期卵に移植した結果、144時間保存までは、再構築卵の37°Cにおける分割率は非常に高かったが(92100%)、168時間以上保存された前核を有する再構築卵の発生率は急激に低下した(168時間:50%、192時間:20%)。この結果から長期間の低温保存においても核自体の分割能は失われないことが明らかとなった。

(92100%)。さらに、同様の核移植技術を用いて異種動物の1ー細胞期胚を用いて相互核置換を試みた。その結果、除核ラットおよびマウス胚とそれぞれマウスおよびラットから得た核体との融合率は低く(4145%)、異種間細胞質の融合には異なる条件が必要であることが示唆された。しかし、融合胚の培養実験から、ラット胚の2ー細胞期以降の分割阻止の因子が細胞質にある可能性があること、さらに融合胚の移植実験から、適当な条件下では胚ゲノムは異種動物細胞質内においても活性化される可能性のあることなどの新しい知見がもたされた。最後に、核移植実験に供試しうる正常な牛胚を体外受精により得るためいて検討し、第一成熟分裂中期にある未熟卵子でも精子浸入の刺激を受けて容易にその後の成熟が完遂されうること、成熟培養24時間以内の卵子を体外受精に用いることによって老化による悪影響を阻止し得ること、卵丘細胞の付着した卵子を用いれば必ずしも牛血清アルブミンあるいは牛胎児血清などの添加は必要ではないなどの新知見が得られた。本研究期間内には直接牛胚を用いた核移植実験は遂行できなかったが、上記の基礎的知見を参考にしながら今後検討を進めたい。今年度は、異種動物間の卵細胞質と前核との相互作用について検討するために、属の異なるラットとマウスの前核期卵を用い、少量の細胞質の他方の受精卵への導入と前核の相互置換を行い、再構築胚の体外および体内における発生の可能性を調べた。1.マウス細胞質を導入した39個のラット卵子およびラット細胞質を導入した60個のマウス卵子に1.52.0kV/cmで150μ秒の電気パルスを連続して2回付与した結果、それぞれ11個(28%)および23個(38%)の卵子において細胞質の融合がみられた。これらの融合胚を96時間体外培養した結果、4個(36%)のラット卵子および17個(74%)のマウス卵子が24ー細胞期に達した。ラット卵子は2ー細胞期の段階で発生を停止したが、マウス卵子の30%は34ー細胞期に達していた。2.相互に種の異なる卵子由来の前核体をマウス(46個)およびラット(37個)の除核卵囲卵腔に導入し、上記と同様の条件の電気パルスを付与した結果、それぞれ20個(44%)および15個(41%)において細胞質体と核体との融合が認められた。これらの融合胚を96時間培養した結果、それぞれ13個(65%)および9個(60%)が24ー細胞期に発生した。しかし、マウス前核を有するラット卵子は2ー細胞期以降に発生しなかったのに対してラット前核を有するマウス卵子のうち3個(15%)は3ー4ー細胞期まで発生した。細胞質導入の場合と同様に融合胚の分割は1224時間遅延した。3.上記と同様の方法で作製したマウス細胞質とラット前核からなる再構築胚18個とその逆の組合わせからなる再構築胚19個を18時間培養した。その結果得られたそれぞれ14個と15個の分割胚(2ー3ー細胞期)を受卵雌卵管移植した。その2日後に胚を回収した結果、ラット卵子由来の細胞質を有する再構築胚の1個が初期胚盤胞に発生していた。この胚はその後の培養によりさらに脱出胚盤胞にまで発生した。牛胚における核移植実験に着手するにあたり、まず体外受精による正常は供試胚を得るために2、3の検討を行い、次のような成果を得た。1.成熟休止卵胞卵の精子侵入による成熟再開:成熟培地を用いて未熟卵子を1220時間培養後、受精培地を用いて精子無添加、あるいは精子とともに24時間培養を継続した。その結果、卵子のMーIIへの成熟率は精子無添加(6272%)よりも精子添加(93100%)において有意に高かった(P<0.001)。一方、卵核胞期の卵子を受精培地のみで44時間培養するとMーIIへの成熟は困難であった。しかし、成熟培地で20時間培養後に受精培地でさらに24時間精子とともに培養した結果、40%の卵子はMーIIに到達していた。