hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌骨転移モデルにおける転移臓器特異性に関する研究

Integrin αvβ3の骨転移における役割を直接的に調べるために、骨転移能の低い細胞にintegrin αvβ3を発現させ、骨転移能に変化が認められるかについて調べることにした。実験に用いた細胞は全てintegrin αvを発現していたため、骨転移能の低い細胞にintegrin β3遺伝子を導入・発現させれば、integrin αvβ3が発現すると考えられ、MDA-MB231からRT-PCRにて約2300bpのintegrin β3遺伝子を抽出した。GeneBankに登録されているintegrin β3遺伝子とはアミノ酸配列末端近くで多少相違が認められるため、GeneBankに登録されているintegrin β3も他の細胞(葉骨細胞か血小板等)から抽出した後、controlとしてtransfectする予定である。これらの基礎的な研究の一方で、臨床検体(乳癌原発巣)のintegrin αvβ3発現と術後の骨転移の状況を調べている。乳癌患者を骨転移が前面に出ている症例、骨転移も臓器転移もほぼ同様の症例、末期まで骨転移を示さない症例の3群に分けintegrin αvβ3の染色に差が認められるかを調査中である。研究代表者の異動のため一部研究が終了していない。初年度提出した研究実施計画どおり,まずヌードラットの骨転移モデルを用いて,種々の乳癌培養細胞の骨転移能を調べた.実験に使用した細胞の中で,骨転移を形成する乳癌培養細胞であるMDA-MB231,MDA-MB435のみがαVβ3が発現していることを,フローサイトメトリーとRT-PCR(αV,β3のそれぞれについて)で確認した.骨転移を形成しないMCF-7細胞群では,αVは発現しているもののβ3が発現していないため別のヘテロダイマーを形成していることが判明した.このため,これらの細胞にβ3の蛋白を発現させαVβ3のダイマーを形成させる目的で,まず全長約2300bpのcDNAをMDA-MB231から抽出した.この全長cDNAの塩基配列を,これまでの塩基配列報告2例と比べたところ一部に相違が見られ,アミノ酸配列も異なることが判明した.このcDNAが,正常細胞由来のβ3と機能的に差異があるか注目されるところである.今後,骨転移を形成しない乳癌細胞にβ3のcDNAを,stable transfectし,骨転移形成能が変化するかを調べる予定であるが,その際,これまで報告されている正常細胞由来のcDNAもcontrolとして用いる必要があるため,現在さらにβ3のvariant cDNAの単離に取り組んでいる.2001年4月に研究代表者正村の人事異動があり,研究室のセットアップに時間がかかったため,乳癌組織アーカイブを用いた免疫組織染色の基礎実験については,まだ十分行っていない.これまでの染色実験からは,抗原活性が安定して得られておらず,熱処理/前処理の工夫が必要であると考えており,今後の課題である.昨年度末に骨転移能が顕著なMDA-MB231から抽出した全長約2300bpのintegrinβ3については、塩基配列を確認した後、保存してある。骨転移を形成しない乳癌細胞株にtransfectさせて転移能の変化を見る実験では、抽出したMDA-MB231のintegrinβ3以外に、既知のMDA-MB231をcontrolとして用いる必要があるためヒト血小板細胞などから同定分離を試みているが、現時点では成功していない。一方、ヒト乳癌組織アーカイブ(パラフィン包埋切片)を用いた免疫組織染色は、ほぼ基礎実験が終了し、凍結切片でなくても再現性良く染色できることが確認された。既に、当院で手術した乳癌患者のうち1.骨転移が初再発であり、その後しばらくは内臓転移等の認められなかった症例2.ほぼ同時期に骨転移、内臓転移を認めた症例3.末期まで骨転移が確認されなかった症例の3群に分け、原発巣の免疫組織染色を始めている。現在、自動免疫染色装置購入の計画があり、これを用いる場合は、全症例を同じ方法(装置)で行う必要があるため、症例によっては再試行する予定である。
ニホンライチョウの分布変遷の解明と気候変化への脆弱性評価

生息状況および生息環境に関する調査については、長野県環境保全研の堀田氏を中心に、北アルプス、南アルプスなどの山岳において、予定通り実施した。高山植生の分布とニホンライチョウの潜在生息域の推定については、高山植生帯の分布を気候変数で説明するモデルを構築し、現在と過去(約6000年前のヒプシサーマル期、約21000年前の最終氷期最寒冷期(LGM期))について、高山植生帯の潜在的な成立域(潜在成立域)を予測した。その結果、LGM期は現在より、高山植生帯の成立に好適な環境が広く、北海道から本州にかけてより連続的に分布していた。一方で、現在よりやや温暖だったとされるヒプシサーマル期は、現在と同等かやや縮小していたことが示唆された。遺跡資料の収集と化石の遺伝解析については、日本列島の遺跡として唯一ライチョウの骨が報告されていた草刈遺跡(千葉県市原市・縄文時代後期)および、エゾライチョウの骨が報告されていたテンネル1遺跡(北海道釧路町・縄文時代後期)から出土した資料を調査し、標本がライチョウのものかどうかを検討した。既存報告書の調査では、東北地方と関東地方の遺跡を中心に約100遺跡を調べた。遺伝解析については、ライチョウのミトコンドリアDNA調節領域(CR)の分析によって、南アルプス集団の他集団からの分岐年代推定を試みた。これまで226個体のCR分析によって6つのハプロタイプが知られているが、新たに6個体のCR全領域を分析した。その結果、南アルプス集団は他集団と5,40013,000年前に分岐したことが推定された。ライチョウの生息状況調査と分布情報のデータベース化:生息状況調査については、当初の計画通り、北アルプスや南アルプス南部において実施することができている。分布情報のデータベース化についても、予定通り進んでいる。遺跡資料の収集と化石の遺伝解析:遺跡資料の収集については、全国を対象に、発掘調査に関する資料収集とデータベース化を予定通り進めることができている。過去にライチョウまたはエゾライチョウと同定された遺跡由来の骨の分析も、予定通り進んでいる。マイクロサテライトDNAを用いた遺伝解析:解析対象の個体数を増やしながら、個体群間の分岐年代の推定を進めており、当初の予定以上の成果が得られている。高山植生の分布とニホンライチョウの潜在生息域の推定:GISベースの植生データのアップデートや、高解像度な地形データの構築、気候シナリオの整備などを進め、それらに基づいて気候から高山植生帯の潜在的な成立域を高精度で予測する生態ニッチモデルの構築に成功した。このモデルにより、ライチョウの分布変遷を解明する上で基盤となる、過去から現在にかけての高山植生帯の分布変遷を予測することができた。以上から、本パートにおいても、ほぼ予定通りに進められていると言える。1.生息状況調査と既往の分布情報のデータベース化:前年度に引き続き、踏査による生息状況および生息環境の調査と、既往文献等の資料から分布情報のデータベース化を行う。生息調査は、分布南限の南アルプス南部を中心に行う。引き続き、長野県環境保全研究所の堀田と共同で行う。2.遺跡資料の収集と化石の遺伝解析:ニホンライチョウの骨標本の調査を進めるとともに、北海道内の遺跡から出土したキジ科鳥類の資料を中心に調査し、ライチョウの骨が出土していないかを検討する。3.マイクロサテライトDNAを用いた遺伝解析:昨年度明らかにした地域個体群間の分岐年代推定値の幅が大きいため、サンプルサイズを増やすことでより正確な分岐年代を推定する。4.高山植生の分布とニホンライチョウの潜在生息域の推定:将来の高山植生の分布予測を行い、それに基づいて将来のライチョウの潜在生息域を明らかにする。この結果を遺伝解析と合わせて、温暖化に対する地域個体群の脆弱性を評価し、優先的に保全すべき集団や逃避地となる場所を明らかにする。分布変遷の解明についても、予測モデルの精緻化を行うとともに、遺伝解析や化石情報と併せて総合的な分析を進める。初年度である本年は、ライチョウの生息状況調査を行うとともに、生態ニッチモデルの構築に必要なライチョウの生息地に関するデータベースの構築と、生息環境に関するデータ収集・整備を行った。生息状況調査については、北アルプス北部と中部、南アルプス南部で行った。高山植生に関するGISデータについては、環境省提供の2万5千分の1および5万分の1縮尺のデジタル植生図をWebからダウンロードし、解析に必要となる高山植生部分のみを抽出した。気候データについても、現在、過去、将来の気候シナリオを、WorldClim(Webサイト)からダウンロードし、気候シナリオごとにモデリングに用いる変数を算出した。DEMデータについては、国土地理院のWebサイトから10m解像度のデータを全国分ダウンロードし、100m解像度での地形解析によって地形変数を作成した。化石分析については、発掘調査データを収集し、特に北海道において、ライチョウの骨の可能性がある地点を抽出した。また、スミソニアン博物館でキジ亜科とライチョウ亜科の骨の測定を行い、脚と翼部分の骨の長さから、ニホンライチョウが同定できる可能性が高いことを明らかにした。遺伝解析については、ライチョウの遺伝的多様性と集団構造を検出するため、2000年から2016年にかけて採取したライチョウの血液サンプルを用いて、MIG-seq法による遺伝解析を行った。その結果、集団ごとの推定個体数の違いによる遺伝的多様性の差は見られないこと、南アルプスの集団は他の地域の集団と遺伝的構成が異なっていること、頸城山塊北アルプス御嶽山の集団間でクラインが見られることが示唆された。

ライチョウの生息状況調査と分布情報のデータベース化:生息状況調査については、当初の計画通り、北アルプス北部の頸城山系のほか、北アルプス中南部(爺ヶ岳など)や南アルプス南部においても実施することができた。分布情報のデータベース化についても、予定通り進めることができた。遺跡資料の収集と化石の遺伝解析:遺跡資料の収集については、北海道を中心に、発掘調査に関する資料収集とデータベース化を当初の予定通り進めることができた。骨化石の遺伝解析に向けた、ライチョウの骨を同定するための基準の確立についても、スミソニアン博物館などでの骨格標本の測定により、目処を立てることができた。マイクロサテライトDNAを用いた遺伝解析:マイクロサテライトについては、5遺伝子座の解析を行った。また、マイクロサテライト間の領域を増幅して読む技術であるMIG-seq法による解析を19個体12遺伝子座で行い、集団構造の解明に関して、当初の予定以上の成果を挙げることができた。高山植生の分布とニホンライチョウの潜在生息域の推定:生態ニッチモデルの構築に使用する、高山植生データや気候データの収集と、地形データの作成を当初の予定通り行った。日本全域を対象とした地形データの作成に想定よりも時間を要したほか、1/2.5万の植生データ(環境省)の公開が当初の見込みより遅れていることから、高山植生の生態ニッチモデルの構築は次年度に持ち越しとなった。生息状況および生息環境に関する調査については、長野県環境保全研の堀田氏を中心に、北アルプス、南アルプスなどの山岳において、予定通り実施した。ライチョウの潜在生息域を高山植生の分布・質的データから推定するモデルの構築に関しても、モデル構築に必要なデータ(ライチョウの縄張りデータ、高山植生のGISデータ、高解像度の地形データ)の整備を終え、高精度な予測モデル(生態ニッチモデル)を構築することができた。モデルの結果から、ライチョウの生息環境として高山低木群落(ハイマツ群落)と風衝地群落が不可欠であることが示唆された。また、現在ライチョウが生息しない地域(北海道、東北地方の高山帯の一部、八ヶ岳、中央アルプス、富士山、白山など)に、好適な環境(Empty habitat)が存在することが示唆された。遺跡資料の収集と化石の遺伝解析については、日本全国の遺跡の報告を集成し、ライチョウの骨の報告を検索した。また、現生の鳥類標本を多数収蔵しているミュンヘンコレクションで、標本の観察と計測をおこない、ライチョウの同定基準の作成に努めた。遺伝解析については、ライチョウの集団遺伝構造を明らかにするため、MIG-seq法による解析を進め、南アルプスの集団は孤立した集団であること、南アルプス以外の集団は山域間での遺伝子流動があることを明らかにした。また、集団間の遺伝子流動は、亜高山性針葉樹林や複雑地形によって促進され、ダケカンバ林で抑制されることが示唆された。ライチョウの生息状況調査と分布情報のデータベース化:生息状況調査については、当初の計画通り、北アルプス中南部(爺ヶ岳など)や南アルプス南部において実施することができている。分布情報のデータベース化についても、予定通り進んでいる。
国際労働移動をめぐる量的実証研究：バングラデシュ人出稼ぎ労働者をめぐって

本研究は、バングラデシュ人労働者の日本における労働と生活の実態を明らかにすることを目指したものである。近年の外国人労働者研究は、技能実習生と日系人を対象としたものが主流であり、その他の外国人労働者に関する実証研究は、質量ともに限られている。申請当初の予定では本研究において、おおむね2種の調査活動を実施する予定であった。ひとつは国内に滞在するバングラデシュ人労働者を対象としたインタビュー調査である。申請者らによる過去の研究から、滞日バングラデシュ人は広く各地に分散しているため、量的調査の対象とすることは困難であると考えられた。他面でバングラデシュ人は一般に親族や同郷者のつながりが強いため、インタビューに関しては回答者に次の回答者の紹介を依頼するスノー・ボール方式で展開することが可能と推測された。実際にも上記の方法によって50名をこえる滞日バングラデシュ人に対し、2時間程度のインタビューを採取することに成功している。もうひとつの調査計画は、日本で働いた後、すでに帰国したバングラデシュ人を対象にアンケートを実施するというものであった。事前の調査によって、相当数の帰国バングラデシュ人がダッカとチッタゴンの両市に在住しており、量的調査を実施することは可能と考えられた。しかし、その後のバングラデシュにおける治安状況の悪化により、いまだ現地調査を実施できていない状況である。インタビュー調査を統制的な性質が強いものにし、なおかつ採取数を増やすことで、量的調査の欠落をおぎなうとともに、現時点ではバングラデシュの調査会社による量的調査の実施を検討中である。2016年の首都ダッカにおけるテロ事件以来、バングラデシュ当局は治安維持活動を強化してきたが、依然として当地への渡航は制限されている。また2018年は同国の国政選挙が実施されたため、政治的な抗争が激化し、現地での調査活動を当初の計画どおり進めることが困難になった。そのため申請当初の調査計画で予定していた、日本で就労した後すでに帰国しているバングラデシュ人たちを対象とした量的調査は、現時点で実施されていない。上記の理由で、本年度までの調査は国内に滞在するバングラデシュ人を対象としたものとならざるをえなかった。しかし滞日中のバングラデシュ人は、日本各地に広く分散しており、彼らを対象とした量的調査を実施することは、非常に困難である。そのため可能な限り多くの統制的インタビュー調査を実施し、量的データの欠落を補おうとしてきたが、周知のようにインタビュー調査は1件ごとに多くの時間と労力を要する。そのため申請当初の予定をはるかに下回るデータ収集状況に留まっている。バングラデシュの治安状況が不安定であるため、申請者自身が現地調査を行うことは難しい状況が続いている。しかし日本国内におけるインタビュー調査の蓄積は、すでに50件を越えている。当該のインタビューは質的調査に分類されるものではあるが、統制的な手法を用いているため、さらに採取数を増やしていくなら、量的調査によって明らかにすることを予定していた事実についても、ある程度はアプローチすることが可能と考えている。また19年末から20年初にかけて、バングラデシュの調査業者を活用して、量的調査を実施することも検討しており、この計画が実現すれば、当初の計画と不足のない成果が得られるものと思われる。国内およびバングラデシュで調査を実施し、計15名の滞日経験者に対するインタビューを行った。調査件数としては少ないが、回答者はいずれも数年以上の滞日経験を持ち、また滞日期間も1980年代前半から現在に至るまでの期間をもれなくカバーしている。そのため過去30数年にわたるバングラデシュ人労働者の、わが国における労働と生活の状況に関して、一定程度の知見を得ることができたと考えている。なお現時点までの調査結果をふまえて、2017年3月に学術論文1点を公刊した。2016年7月にバングラデシュの首都ダッカで起きたテロ事件等によって、同国への渡航が難しい時期が続いた。そのため現地調査を予定どおりに進めることができなかった。当初の研究計画では、バングラデシュにおいて日本で就労経験のあるバングラデシュ人を対象、国内では現在滞在中のバングラデシュ人就労者を対象に、調査研究を展開する予定であった。しかし平成28年7月のダッカ市におけるテロ事件に代表されるバングラデシュ国内の治安の悪化等が障害となって、現地での調査活動が、非常に困難な状況となった。そのため日本国内に滞在するバングラデシュ人を対象とした調査研究に重点を置かざるを得ない状況が続いている。また日本で就労後、バングラデシュに帰国した元滞日就労者に対しては、主として量的調査(アンケート調査)、滞日中の就労者に対しては質的調査(インタビュー調査)を中心に実施する計画であったが、上記の事情により調査方法の変更も余儀なくされることとなった。変更後の新たな調査手法は、国内在住のバングラデシュ人就労者に対して、質問項目等を統一した統制型のインタビュー調査を実施することである。この手法は質的調査法に属するものであるが、得られるデータの項目が共通であることなどから、ある程度まで量的調査の欠落分を補うことが可能と考えられたからである。現在まで、国内で就労するバングラデシュ人35名から、平均90分程度のインタビューを採取しているが、幸いにもこれは比較的少人数へのインタビューを予定していた当初の計画を上回る結果である。なお、いまだ途上の研究であるが、上記のような調査研究にもとづき、平成29年度は学術論文等2点を公刊(一部は印刷中)することができた。当初に予定していた量的調査の実施が困難となったため、統制型インタビューを中心とした調査活動に切り替えた。

対象者1名あたり平均90分という比較的長時間のインタビューを実施してきたが、すでに滞日中および帰国後のバングラデシュ人40名からの採取に成功しており、平成30年度も同数程度が見込まれる。そのため質的分析だけでなく、対象者の年齢や学歴といった属性ごとの分析が可能となるはずであり、量的調査から得ようと計画していた知見にも、ある程度までは迫ることが可能と考えている。本研究は、バングラデシュ人労働者の日本における労働と生活の実態を明らかにすることを目指したものである。近年の外国人労働者研究は、技能実習生と日系人を対象としたものが主流であり、その他の外国人労働者に関する実証研究は、質量ともに限られている。申請当初の予定では本研究において、おおむね2種の調査活動を実施する予定であった。ひとつは国内に滞在するバングラデシュ人労働者を対象としたインタビュー調査である。申請者らによる過去の研究から、滞日バングラデシュ人は広く各地に分散しているため、量的調査の対象とすることは困難であると考えられた。他面でバングラデシュ人は一般に親族や同郷者のつながりが強いため、インタビューに関しては回答者に次の回答者の紹介を依頼するスノー・ボール方式で展開することが可能と推測された。実際にも上記の方法によって50名をこえる滞日バングラデシュ人に対し、2時間程度のインタビューを採取することに成功している。もうひとつの調査計画は、日本で働いた後、すでに帰国したバングラデシュ人を対象にアンケートを実施するというものであった。事前の調査によって、相当数の帰国バングラデシュ人がダッカとチッタゴンの両市に在住しており、量的調査を実施することは可能と考えられた。しかし、その後のバングラデシュにおける治安状況の悪化により、いまだ現地調査を実施できていない状況である。インタビュー調査を統制的な性質が強いものにし、なおかつ採取数を増やすことで、量的調査の欠落をおぎなうとともに、現時点ではバングラデシュの調査会社による量的調査の実施を検討中である。2016年の首都ダッカにおけるテロ事件以来、バングラデシュ当局は治安維持活動を強化してきたが、依然として当地への渡航は制限されている。また2018年は同国の国政選挙が実施されたため、政治的な抗争が激化し、現地での調査活動を当初の計画どおり進めることが困難になった。そのため申請当初の調査計画で予定していた、日本で就労した後すでに帰国しているバングラデシュ人たちを対象とした量的調査は、現時点で実施されていない。上記の理由で、本年度までの調査は国内に滞在するバングラデシュ人を対象としたものとならざるをえなかった。しかし滞日中のバングラデシュ人は、日本各地に広く分散しており、彼らを対象とした量的調査を実施することは、非常に困難である。そのため可能な限り多くの統制的インタビュー調査を実施し、量的データの欠落を補おうとしてきたが、周知のようにインタビュー調査は1件ごとに多くの時間と労力を要する。そのため申請当初の予定をはるかに下回るデータ収集状況に留まっている。
クロスカップル形円筒二自由度埋込磁石同期モータの開発

平成30年度においては、前年度に検討した埋込磁石型のクロスカップル型二自由度ダイレクトドライブモータの基本モデルに基づき、リラクタンス力およびリラクタンストルクを活用するためのフラックスバリアの三次元設計までを達成し、最適な電流位相角の理論値導出などを行った。特に、実機試作において加工製作を容易にするためのモジュール構造を考案し、モータ可動子と固定子の分割モデルを新たに設計した。平成31年度においては、この改良モデルに基づいた実機を試作し、原理実証を行う計画である。なお、これらの成果については、令和元年5月に米国で開催されるIEEE(米国電気電子学会)が主催するモータおよびモータドライブに関する国際会議(IEMDC2019)に論文投稿を行い、口頭発表する予定となっている。さらには、特許の出願準備も進めている段階である。また、ハルバッハ磁石配列を採用した表面磁石型のクロスカップル型二自由度モータの製作を完了し、電磁界解析結果との比較を行った。実験結果が解析値と概ね一致することが確認できたが、軸方向のハルバッハ磁石配列による高推力化効果と周方向のハルバッハ磁石配列による高トルク化効果との相乗効果までは十分には得られなかったため、製作誤差の低減や磁気ギャップ長の短縮などを今後の課題として取り組むこととした。上記の研究を進めていく過程において、埋込磁石型クロスカップル型二自由度ダイレクトドライブモータでは、位置センサおよび回転角度センサを一切用いないセンサレス制御が実現可能であるとの見通しを得た。このような新たな着想に至ったため、平成31年度はモーションコントロール研究の研究計画の中に本テーマを位置付け、挑戦する予定である。モータ実機の試作については、当初は平成30年度に完了する予定であったが、製作加工を容易にするモジュール構造などの独創的なアイデアを得たことで、より実用性に富むモータ開発が可能となったため、平成31年度に実施することとした。また、位置センサや回転角度センサを一切用いないセンサレス制御の実現性など、当初は想定していなかった発展可能性を見出すことができ、これは学術的意義が極めて大きいと認識したため、モーションコントロール研究の研究計画の中に、新たな研究テーマの一つとして位置づけ、平成31年度に取り組むこととした。このように、様々な知見を得ることができており、研究そのものも大きな遅延が発生することなく、順調に進展していると評価される。平成31年度では、平成30年度に設計したモジュール構造に基づいた埋込磁石型のクロスカップル型二自由度ダイレクトドライブモータの試作を行う。この試作機を用いた推力/トルク特性試験を行い、電磁界解析結果との比較を行うことで、原理実証まで達成する。また、運動制御実験を行うことでモーションコントロールシステムとしての有用性を明らかにすると共に、本モータにおけるセンサレス制御理論を確立することで本モータの実用性をより一層強化する。研究期間初年度の平成29年度においては、まず埋込磁石型のクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの基本モデルを新たに考案した。このモデルを数理学的に表現し、リラクタンス力およびリラクタンストルクの発生原理を明らかにした。さらに電磁界解析ソフトウェアを用いた有限要素解析を行うことで、モータ電気角、印加電流、発生推力および発生トルクの関係を綿密に調査した。数値解析から、同磁石量を有する表面磁石型のクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータに比べて、埋込磁石型の考案モータの方が発生トルクを向上させることができることを確認した。これらの結果を踏まえ、原理実証を行うためのモータ試作機を設計した。さらに、表面磁石型のクロスカップル形二自由度モータの性能向上にも取り組み、ハルバッハ磁石配列を適用したモデルを考案した。軸方向および周方向の磁石配列の組み合わせ、および磁化方向の異なる磁石の体積割合を考慮して電磁界解析を行い、結果を比較したところ、軸方向あるいは周方向の単一方向のみにハルバッハ磁石配列を適用するよりも、両方向に対してハルバッハ磁石配列を同時に適用することによって、トルク発生に対して相乗効果があることを確認した。ハルバッハ磁石配列を適用した表面磁石型のクロスカップル形二自由度モータについても、実証実験を行うためのモータ試作機の設計まで完了した。上記の成果については、平成29年度に開催された電気学会産業応用部門リニアドライブ研究会での日本語論文発表1件、電気学会産業応用部門国際ワークショップでの英語論文発表1件として結実した。さらに、電気学会産業応用部門が主催する国際会議において英語論文1編が採択されており、平成30年5月に発表することを予定している。当初の計画通り、平成29年度においては埋込磁石型のクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの数理表現、電磁界解析による特性評価、原理実証のための試作機設計まで達成することができた。埋込磁石型のモータ試作機の製作工程には着手できなかったが、解析研究においては表面磁石型の二自由度モータについての新たな知見を得ることができたなど、当初に予定していなかった学術的成果を得ることができた。次年度にはモータ試作と評価実験の段階に円滑に移行することができると考えており、順調に研究計画を遂行していると判断される。

なお、これらの成果については、令和元年5月に米国で開催されるIEEE(米国電気電子学会)が主催するモータおよびモータドライブに関する国際会議(IEMDC2019)に論文投稿を行い、口頭発表する予定となっている。さらには、特許の出願準備も進めている段階である。また、ハルバッハ磁石配列を採用した表面磁石型のクロスカップル型二自由度モータの製作を完了し、電磁界解析結果との比較を行った。実験結果が解析値と概ね一致することが確認できたが、軸方向のハルバッハ磁石配列による高推力化効果と周方向のハルバッハ磁石配列による高トルク化効果との相乗効果までは十分には得られなかったため、製作誤差の低減や磁気ギャップ長の短縮などを今後の課題として取り組むこととした。上記の研究を進めていく過程において、埋込磁石型クロスカップル型二自由度ダイレクトドライブモータでは、位置センサおよび回転角度センサを一切用いないセンサレス制御が実現可能であるとの見通しを得た。このような新たな着想に至ったため、平成31年度はモーションコントロール研究の研究計画の中に本テーマを位置付け、挑戦する予定である。モータ実機の試作については、当初は平成30年度に完了する予定であったが、製作加工を容易にするモジュール構造などの独創的なアイデアを得たことで、より実用性に富むモータ開発が可能となったため、平成31年度に実施することとした。また、位置センサや回転角度センサを一切用いないセンサレス制御の実現性など、当初は想定していなかった発展可能性を見出すことができ、これは学術的意義が極めて大きいと認識したため、モーションコントロール研究の研究計画の中に、新たな研究テーマの一つとして位置づけ、平成31年度に取り組むこととした。このように、様々な知見を得ることができており、研究そのものも大きな遅延が発生することなく、順調に進展していると評価される。平成30年度においては、今年度の成果を踏まえて埋込磁石型のクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータを試作する。また、ハルバッハ磁石配列を適用した表面磁石型のクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータについても併せて試作を行う。試作機を用いた駆動実験を行い、考案モータの原理実証と、特性評価を行う。その後に、平成31年度にかけて、運動制御実験まで達成し、モーションシステムへの応用における考案モータの有用性を明らかにする。平成31年度では、平成30年度に設計したモジュール構造に基づいた埋込磁石型のクロスカップル型二自由度ダイレクトドライブモータの試作を行う。この試作機を用いた推力/トルク特性試験を行い、電磁界解析結果との比較を行うことで、原理実証まで達成する。
オンファス輝石地質速度計の実用化:ナノスケール微細組織解析による時間情報の抽出

天然の低温高圧型変成岩中に含まれるオンファス輝石質単斜輝石の微細組織について,先進的な高分解能組織解析装置を用いてその特徴を解析し,化学組成の不混和と結晶内の秩序-無秩序転移によって生じたナノスケール微細組織(反位相領域など)を系統的に解析した.そして,微細組織から得た知見に,岩石・鉱物学・年代学的手法を相補的に加えることで,秩序-無秩序転移カイネティクスを利用したオンファス輝石地質速度計の実用化が検証された.天然の低温高圧型変成岩中に含まれるオンファス輝石質単斜輝石の微細組織について,先進的な高分解能組織解析装置を用いてその特徴を解析し,化学組成の不混和と結晶内の秩序-無秩序転移によって生じたナノスケール微細組織(反位相領域など)を系統的に解析した.そして,微細組織から得た知見に,岩石・鉱物学・年代学的手法を相補的に加えることで,秩序-無秩序転移カイネティクスを利用したオンファス輝石地質速度計の実用化が検証された.本研究は,ざくろ石に包有されたオンファス輝石質単斜輝石に着目し,結晶内の秩序-無秩序転移によって生じたナノスケール微細組繊(特に反位相領域のサイズ)について,電界放出型走査型電子顕微鏡(FE-SEM)と電界放出型透過電子顕微鏡(FE-TEM)を用いて解析する.低温高圧変成岩中の変形を免れたオンファス輝石の反位相領域のサイズとその多様性の規則性を温度・時間の指標として捉えながら,先進的なナノスケール加工・組織解析装置(FIB/FE-SEM,FE-TEM)を用いてカタログ化し,複数の閉止温度が具なる放射性同位体年代測定を相補的に加えることによって,秩序-無秩序転移カイネティクスを利用したオンファス輝石地質速度計を実用化する。研究初年度は,オンファス輝石地質速度計の実用化に向けて,ナノスケール微細組繊観察のための天然試料の厳選と試料の地質学・岩石学的特徴付けを行った.そして,研究対象とした岩石試料(グアテマラモタグア断層帯,ローソン石エクロジャイト)から昇温時の組成累帯構造を保持した自形ざくろ石結晶を分離し,その結晶形態・サイズ,結晶表面の観察を行った後,結晶中心を切る断面についての薄片を製作した.ざくろ石結晶の薄片については,光学鉱物顕微鏡,電界放出型走査型電子顕微鏡,電子線プローブ微小領域分析装置,二次イオン質量分析装置によって,組成累帯構造・組成累帯プロファイルを解析した.さらに,昇温時の組成累帯構造を保持した自形ざくろ石結晶中に変形を免れて包有されたオンファス輝石とひすい輝石について,電界放出型走査型電子顕微鏡を用いた解像度の反射電子像観察と元素マッピングを行い,ナノスケール微細組繊(離溶組織など)についての記載を行った.これらの取り組みによって,オンファス輝石地質速度計の実用化に向けての基礎データが整いつつある.本研究は,ざくろ石に包有されたオンファス輝石質単斜輝石に着目し,結晶内の秩序-無秩序転移によって生じたナノスケール微細組織(特に反位相領域のサイズ)について,電界放出型走査型電子顕微鏡(FE-SEM)と電界放出型透過電子顕微鏡(FE-TEM)を用いて解析する.低温高圧変成岩中の変形を免れたオンファス輝石の反位相領域のサイズとその多様性の規則性を温度・時間の指標として捉えながら,先進的なナノスケール加工・組織解析装置(FIB/FE-SEM,FE-TEM)を用いてカタログ化し,複数の閉止温度が異なる放射性同位体年代測定を相補的に加えることによって,秩序-無秩序転移カイネティクスを莉用したオンファス輝石地質速度計を実用化する。研究二年目は,天然の低温エクロジャイト試料(ローソン石エクロジャイト試料及び含ひすい輝石ローソン石エクロジャイト)と,中温エクロジャイト試料(含藍閃石緑れん石エクロジャイト)に含まれるオンファス輝石質ひすい輝石質単斜輝石のサブミクロンサイズの微細組織について,1.FE-SEMによる反射電子・EDS/WDS元素マッピング法による特徴付けを行い,2.単斜輝石中のサブミクロンサイズの鉱物・流体包有物について,顕微ラマン分光装置を用いた同定を行った.3.初年度に調整したざくろ石結晶にいては,同様の手法による単斜輝石包有物の微細組織の特徴付けと,二次イオン質量分析装置を用いた5ミクロンステップの微量元素濃度の高精度測定を進めた.これらの取り組みによって,単斜輝石中のサブミクロンサイズの非平衡成長組織と,ざくろ石中の非平衡成長を記録した微量元素濃度の組成累帯構造を読み取ることに成功した.本研究は,造山帯中の低温高圧型変成岩に含まれるざくろ石に包有されたオンファス輝石質単斜輝石に着目し,結晶内の秩序-無秩序転移によって生じたナノスケール微細組織(特に反位相領域のサイズ)について,電界放出型走査型電子顕微鏡と電界放出型透過電子顕微鏡を用いて解析する.低温高圧変成岩中の変形を免れたオンファス輝石の反位相領域のサイズとその多様性の規則性を温度・時間の指標として捉えながら,先進的なナノスケール加工・組織解析装置を用いて微細組織をカタログ化し,複数の閉止温度が異なる放射性同位体年代測定を相補的に加えることによって,秩序-無秩序転移カイネティクスを利用したオンファス輝石地質速度計を実用化する.研究最終年度は,これまでのデータの総括し問題点の整理を行った.

また,特定の試料について分析電界放出型走査型電子顕微鏡による微細組織の特徴づけと固溶体組成決定を行った.さらに顕微ラマン分光装置を用いた微細組織マッピングと流体包有物の検討を行った.地質速度系の実用化に向けての問題点を整理する一方で,プログラム言語Rを用いたオンファス輝石の秩序-無秩序転移による微細構造(反位相領域)のサイズと温度の関係を計算するプログラムの作成を行った.普通輝石ーひすい輝石ーエジル輝石系固溶体中の不混和領域(化学組成ギャップ)について,既存の熱力学データを用いて計算するための固溶体モデルの改良を自前データにもとづいて行い,地質速度計のために必要な温度情報の束縛を行った.速度計の実用・応用については,天然試料の非平衡の程度の定量化が課題でありことも明らかになった.本研究の成果は論文をして成果を発表する予定である.研究二年目に顕微ラマン分光装置が導入され,それによりサブミクロンサイズの微細組織の特徴付けに加えて,極微細包有物(鉱物・流体)の同定とラマンマッピング法による鉱物のイメージングが可能になった.このような多元的な組織解析によって,おおむね順調に研究が進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。天然のオンファス輝石質単斜輝石サブミクロンサイズの微細組織の特徴付けが進むにつれ,秩序-無秩序転移組織をカタログ化に先立ち,電界放出型走査型電子顕微鏡(FE-SEH)で観察できるスケールでの微細組織のタイプ分けとその成因の解釈が必要になった.最終年度はこれらの問題点を念頭に置き,オンファス輝石地質速度計の実用化を目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ドイツ留学時代の森鴎外とジャポニズム　－日独比較文学・文化の視点から

最終年度にあたる2018年度は、当初の計画通り、ドイツ留学時代、とりわけミュンヘン滞在時代の森鴎外に焦点をあて、研究書にまとめる作業を行った。特に、鴎外が滞在していた頃のミュンヘンを、「ルートヴィヒの時代」と位置づけ、首府を芸術の都にすべくメセナ政策を実施したルートヴィヒ一世と、人と都会を嫌い、山中にロマン主義の結晶ともいうべき城を築いたルートヴィヒ二世について調査をした。その結果、鴎外がこれら二人の国王に注目し、ミュンヘン小説『うたかたの記』において、彼らの志向や業績を多く取り入れている点を明らかにした。さらに、ルートヴィヒ二世が謎の入水をして、鴎外がその横死を詳細に『うたかたの記』のラストに記した事実に注目した。バイエルン王国の歴史においては、ルートヴィヒ二世の後に、叔父のルイトポルトが摂政として即位する。当初は、摂政による国王暗殺説も流布し、国民は動揺したが、厭人癖のあった前王と異なり、ルイトポルトは積極的に民衆の中へ赴き、これと親しく交わった。やがてバイエルン王国は、摂政のもとに再び結集することとなる。かつてルートヴィヒ一世と二世は、お気に入りの芸術家たちを随意に招聘して活動させ、たとえ国庫を疲弊させても、己の理想とする華麗な都市や城を築き続けた。しかしいまや、民衆派で穏健な摂政が即位し、都には多くのボヘミアンが集まり、かつての君主制の社会構造は次第に変容していく。本研究では、ここに「ルートヴィヒの時代の終焉」を分析し、鴎外がその終焉の開始を体感し、それを『うたかたの記』のラスト・シーンにおいて暗示的に表現していると解釈して結論とした。研究書『軍服を脱いだ鴎外ー青年森林太郎のミュンヘン』は、7月に大修館書店より刊行された。本研究は、ドイツ留学時代(188488年)の森鴎外に焦点が当てられる。特に、同時期にヨーロッパで流行した日本趣味(ジャポニズム)との関連で、文学作品および美術論等、彼のテキストを論究する。留学生鴎外が体験したドイツ、という従来の観点を脱し、熱狂的な日本ブームの渦中にあったヨーロッパ側の視点から、鴎外や彼の文学を捉え直すことが目的である。また、ドイツで鴎外は、W.ロートやG.マックス等、高名な医学者や芸術家から好意的に迎え入れられたことはよく知られている。本研究では、これらのドイツ人が当時の日本趣味の影響を強く受けていた事実を論証し、鴎外の交際関係や滞在環境をジャポニズムという文化的土壌の上で再検証する。ジャポニズムの影響は何よりも美術分野において顕著に現れ出ている。本研究はミュンヘンの画家達を描いた芸術家小説、『うたかたの記』を扱い、テキストの中に、鴎外を取り巻いていた当時の日本ブームの動向を探る。焦点が当てられるのは、登場人物のモデルとなった原田直次郎やJ.エクスター、さらに、美術学校の教授で鴎外とも接点があったG.マックス等の芸術家達である。特にG.マックスは、東洋の芸術や宗教から強い感銘を受けたことを自ら公言していた。本研究では、日本文化に強い関心が寄せられていた当時の文化的背景を踏まえ、「遠きやまとの画工」巨勢、あるいはモデルの原田が、ミュンヘンの画学生達に迎え入れられた経緯を改めて検証すると同時に、東西文化の結節点としての『うたかたの記』の新たな意味合いを探る。2015年度はまず、ミュンヘン滞在中の森鴎外や原田直次郎の足跡を再検証した。彼らが実見した街並み、知り合った人々、滞在した住環境、購読した書物や雑誌、訪れた劇場や展覧会について調査した。その結果、原田直次郎が、1885年にミュンヘンで催された「日本展覧会」を観ていた事実が、友人の画家ハンス・フェヒナーの回想録から明らかとなった。原田の滞在に関しては、これまで非常に限られた情報しかなかったため、彼の行動に言及しているこの回想は重要である。次に、2015年8月27日にミュンヘン大学で開催された国際学会「ドイツ語圏日本学会」で、口頭発表「シュヴァービング地区の森鴎外ーミュンヘン・モダニズム芸術の前史について」をドイツ語にて行った。その際、ミュンヘン大学のE.シュルツ教授をはじめ、フランクフルト大学のM.キンスキー教授や、その他の研究者と意見交換をすることができた。また、学会発表の前後に現地調査を遂行し、鴎外と交流のあった画家、ガブリエル・マックスに関する文献を集め、郷土史家G.ロッスム氏と画家について意見交換をした。氏とはその後さらに、画家の足跡をシュタルンベルク湖に訪ねた。上記の調査結果を整理し、マックスの経歴と原田直次郎との関係、さらには鴎外の美術論にまで関連させて考察した。その成果は、論文「森鴎外とガブリエル・マックス」としてまとめられ、雑誌『鴎外』98号(平成28年1月)に掲載された。なお、渡独の際、当初予定していたザクセン州およびドレスデンの宮廷におけるジャポニズムの調査を、時間の都合で十分に進めることができなかった。来年度以降にあらためて遂行することとしたい。2016年6月18日に、日本比較文学会の第78回全国大会にて、「森鴎外とオクトーバーフェスト」について口頭発表を行った。森鴎外は、ミュンヘン滞在中の1886年10月3日、バイエルンの伝統的な国民祭であるオクトーバーフェスト(十月祭)を訪れている。

現在この催しは世界一のビール祭りとして知られているが、十月祭の文献を調査すると、これが単なる祝宴ではなく、南ドイツの歴史と政治に深く根ざした祭事であることが分かる。特に、鴎外が訪れた1886年の十月祭は、バイエルン王国史上、重要かつ決定的な意味を持っていた。この発表では、『独逸日記』をはじめとするテクストにおいて、鴎外が実見したこの祝祭の文化史的背景を探り、ミュンヘンを舞台にした小説、『うたかたの記』との関連にまで論及した。さらに、ドイツ語の論文、Mori Ogai in Deutschland (ドイツにおける森鴎外)を執筆し、OAG(ドイツ東洋文化研究会)の研究会報、「OAG Notizen」の6月号に掲載された。この論考では、ベルリンとミュンヘンにおける鴎外のドイツ体験を対照的に論じた。特にカフェハウスという場に注目し、『舞姫』におけるベルリンの喫茶店が、新聞や雑誌を数多く読める情報カフェとして描かれているのに対し、『うたかたの記』のミュンヘンの店が、若きアーティストが集う芸術家カフェとしての性格を持っている点を明らかにした。そして二つの都市を描き分ける鴎外の視点を考察した。くわえて、NHKのラジオ講座において、「鴎外の見たドイツ」という番組を担当した。ライプチヒドレスデンミュンヘンベルリンという、鴎外が滞在した各地域の歴史と文化を振り返り、彼のテクストとの関連で解説した。その結果はテキスト『まいにちドイツ語』2017年1月3月号にまとめられ、出版されている。鴎外が留学時代に経験したジャポニスムの諸相について、次の二点において調査した。11885年8月に、ミュンヘンで開催された「日本展覧会」について:この時期、鴎外はまだこの土地にはいないが、後に親友となった原田直次郎がこの日本展を見ていた。ドイツ留学時代の原田に関する情報はきわめて少ない。しかし今回の調査で、ドイツ人の側から原田を記した重要な書物が見つかった。筆者は、同じミュンヘンのアカデミーで学んだハンス・フェヒナー(18601931年)という画家である。彼の自伝に、ミュンヘン生活を振り返った『画家の旅程修業と喧騒の時代』がある。この本でフェヒナーは、美術学校での自由で放埓な学生生活を主題としており、第9章「異邦人たち」の中で、原田とこの「日本展」に行ったことが記されている。そこでは七宝焼きの工芸品を作る職人や、会場を練り歩く僧侶等が見られ、原田はフェヒナーに通訳や案内をしていた。ミュンヘンで初めて行われたこの日本展については、これまでほとんど知られていなかっただけに、こうした会場の実況や原田の解説は文化史上貴重な証言だといえるだろう。2鴎外のドイツ三部作において、当時の日本へ寄せられた関心を抽出することができた。『うたかたの記』は、原田をモデルとする主人公巨勢が、美術学校の学生たちのサークルに参入する場面から始まっている。まず彼を見舞うのは、不躾に向けられた美大生たちの「珍しげ」な視線である。ヨーロッパにおいて、「遠きやまとの画工」はまず「見つめらるゝ人」としてあった。同様に、鴎外の体験に基づく『文づかひ』においても、主人公の小林大尉は、ザクセンの貴族の館に招かれたおり、「珍しき日本人」の客として姫君たちから好奇の視線を浴びている。この時の視線に込められていたのは、神秘の国日本に関する興味だけではなく、未開で未知の土地に寄せる露骨な好奇心があった。2017年度は、ドイツ留学時代の森鴎外について、これまでの成果を研究書『軍服を脱いだ鴎外ー青年森林太郎のミュンヘン』にまとめる作業を行った。
準結晶における量子相転移の探索

地球上には3種の固体(古くから知られる結晶、ガラスに代表されるアモルファス、30年ほど前に発見された準結晶)が存在する。準結晶の幾何学的構造はよく理解されるようになったが、その物性(磁気的・熱的性質など)は未解明のままである。我々は、本研究において、Au-Al-Yb準結晶の温度を絶対零度に向けて下げていったとき、ある種の重い電子系物質(結晶)に類似した発散的な磁気的・熱的応答(量子臨界現象)が出現することを見出した。さらに、この量子臨界性が準結晶特有の臨界状態に関わっている可能性を指摘した。これらの発見は、準結晶と結晶の研究分野の境界に拡がる、新しい研究領域の開拓につながるものと期待される。H25年度の研究計画として、準結晶試料中の欠陥などと物性との関連を調べた。その結果、低温電気抵抗の温度依存性のべき乗則におけるべきが試料に依存することを見出した。たとえば、温度の1次関数に従う準結晶だけでなく、0.8乗に近いべき乗則を示す準結晶も存在する。同様の研究を近似結晶に対しても行い、類似の試料依存性を見出した。これらより、輸送現象に関しては、試料依存性の大きいことが判明した。また、準結晶および近似結晶に対し、熱起電力の温度依存性を測定した。その結果、低温で(負の)ピークを形成する試料を見出した。さらに、同型の構造をもつ準結晶および近似結晶を合成し、その磁気測定から、Au-Al-Yb系が価数転移の近傍にあることを見出した。H24およびH25年度の2年間の研究期間において、以下のことを明らかにした。(1)これまでヘリウム4温度域に留まっていた比熱の測定を1K以下の極低温まで実行し、約80mKの低温まで対数発散的な増大を示すことを見出した。これは、本研究計画以前に見出していた交流磁化率の異常発散に対応するものと考えられる。(2)Sommerfeld-Wilson比を求めたところ、ゼロ磁場で10を超える大きな値をもつことを見出した。これは、強磁性的な揺らぎが発達していることを示すものである。(3)1.5GPa程度の高圧まで加圧し、交流磁化率の測定を行った結果、準結晶の量子臨界性が圧力印加に対し不変であることを見出した。従って、現時点では準結晶における磁気秩序(などの長距離秩序)を見出すには至っていないが、現在、さらに高圧の実験を目指し、準備を進めている。(4)近似結晶に対する高圧下実験を行い、準結晶とは質的に異なる振る舞いを見出した。これは、上記のような準結晶の物性が準結晶特有の性質であることを強く示唆するものである。本研究の主目的であった準結晶の量子臨界現象の発見に成功した。具体的には、Au-Al-Yb準結晶および近似結晶(これらはいずれも研究分担者である石政らによって発見された新物質である)の合成を行い、極低温において比熱および磁化率の測定を行った。その結果、準結晶の磁化率が(0.51という)非通常の臨界指数をもって発散し、電子比熱係数が対数的な発散を示すことを見出した。これは、世界で初めての発見である。一方、近似結晶は磁化率も電子比熱係数も発散を示さず、極低温で通常のフェルミ液体挙動を示した。さらに高圧下で実験を行い、準結晶における上記発散現象(量子臨界現象)が加圧に対してロバストであることを示した。これらは以下のような意義を持つ。まず第1に、準結晶特有の現象として「臨界状態」の存在が理論的には指摘されていたが、実験的には未だ報告例がない。我々の上記結果は、この臨界状態を捉えた可能性が高い。第2に、上記量子臨界現象の臨界指数は、ある種の結晶(Yb系重い電子系物質)でも見出されている。(理論的には価数揺動モデルが提唱されるなど、現在のトピックスとなっている。)我々の発見は、これまで誰も予想だにしなかった「準結晶と結晶との融合」の可能性を示すものであると同時に、準結晶と結晶の境界領域に新しい研究分野が拡がっている可能性を示すものでもある。なお、これらの成果は、いずれも質的に新しいものであり、インパクトファクターが高いことで知られるNature Materialsに掲載された。また、中日新聞および朝日新聞で報道された。当初の目的であった「準結晶における量子臨界現象」の発見に成功したため。(現在既に進行中であるが)新たな準結晶あるいは近似結晶の探索を行う。これまで既にAu-Al-Tm系の準結晶・近似結晶を見出しており、今後も継続してこれを行う。

また、新奇物性の発現を目指し、極低温における計測を行う。これまでに既に興味ある現象を見出しており、現在はその追試を行っているところである。旅費(共同研究のための旅費、および成果発表のための旅費)と、準結晶および近似結晶を作成するための原材料費に用いる予定である。
日本人英語学習者（中高生）の英語脳内賦活メカニズム解明縦断・横断研究

中学入学後英語学習を開始した日本人英語学習者12名から3年間縦断的に、(1)英語力(スピーキングとライティング)データと(2)英語使用時の脳賦活データを収集した。英語力の向上につれて脳賦活様態がどのように変化するのかを観察した。サンプル抽出データ分析の結果、英語語彙力・正確さ・流暢性・ライティング力は中学3年生時に急激な向上が見られた。英語力が向上するにつれて右脳が徐々に活性化され、3年目には左脳とほぼ同じ賦活量が観察された。今後も追跡調査を継続することで、英語産出もある程度自動化に至る(母語同様に左脳に収束する)のかどうかについての示唆が得られる可能性がある。日本で英語学習を本格的に始めた中学1年生と高校1年生が、それぞれ3年間英語学習を続けることで英語力伸張がどのように起こり、また同時に外国語としての英語を使う際の脳賦活様態を解明することが本研究の目的である。縦断研究の1年目として中学生8名と高校生9名からベースラインデータを収集した。先ず、言語流暢性タスクを用いて行動データとタスク遂行中のfNIRS(脳血流)データを収集し、次に英語力検証の為に、英語ライティングテストを実施、加えてスピーキングデータも収集した。近赤外分光法を用いて収集したfNIRSデータの標準化作業を行った。次に、fMIRを用いたブロックデザイン研究手法を踏襲して、各タスクと直前のレストタスクとの差分を算出し、対象課題特有の脳賦活データとした。これを各被験者・各タスク毎に算出し、被験者内分散分析・多重比較までの下分析を完了した。行動データは実験時の記録データを録音音声により再確認した。英語ライティングデータは文字化し、スピーキングデータも書き起こし作業まで進めることができた。これらのデータは2年目、3年目に各被験者が中学2年生/3年生及び、高校2年生/3年生になった際のデータと比較するベースラインデータとする。2年目のデータ収集までの間に、ライティング・スピーキングデータを正確さ・流暢さ・語彙面から分析完了を残すのみとなっている。3年間縦断研究の2年目として23名の中高2年生からデータを収集出来た。残念ながら1年目から継続収集できない中高生が数名いた。中1時からの継続が12名、高1時からの継続が11名であり、2015年度の継続データ収集も本人・保護者から同意を得ているので23名からは収集予定である。収集データは言語流暢生タスク遂行時の行動データと近赤外分光法による脳賦活データに加えて、ナラティブとインタービューの2種類のオーラルデータ及びTOWL-2によるライティングデータである。2015年度のデータ収集完了後に、中学3年間及び高校3年間の縦断グループ平均値をもとに英語力の推移とそれに伴う脳賦活部位・様態の変化をまとめることができるように、2014年度収集データの下分析を下記の通り行った。先ず言語流暢生タスクの行動データと近赤外分光法データの下分析は完了した。ナラティブとインタビュー音声データは全て書き起こしを完了、ライティングデータもテキスト化まで全て終えることができた。オーラルデータのポーズ分析と語彙分析は7割完了しているので、2015年度前半期に終了し正確さ分析に着手の予定である。ライティングデータの語彙・正確さ分析及びTOWL-3マニュアルに基づくスコア化は2015年度に着手の予定である。中学で英語学習を開始した日本人英語学習者(N=23)からの3年目の縦断データ収集を行った。12名は中1からの3年間、11名は高1からの3年間の3年目データであった。収集したのは、(1)言語流暢性タスクとインタビューデータ(言語データと脳賦活データ)と(2)英語ライティングデータ(言語データのみ)であった。脳賦活データとしては、42チャンネルの島津製作所OMM-3000を用いてブローカ野およびその右脳相当部位からOxy-Hbデータを収集した。分析は脳賦活データと英語力分析データ(語彙力・正確さ・流暢性・英語ライティング力総合力)の両面から現在進行中である。最終被験者からのデータ収集が3月に行われた関係上、全てのデータ下分析は完了したが、本分析を経て考察まで進めることができたのは現在1名分だけである。1名分のデータを英語力と脳賦活の2点から考察した結果は以下の通りである。外国語としての英語学習を中学1年生で始めた日本人が3年目に大きな英語力の向上をライティング・語彙力で示し、その過程で徐々に右脳の関与が高まり、3年目に左右両脳ともに最大の賦活が観察できた。外国語学習当初は左脳中心に言語処理が行われるが、徐々に右脳の関与も高まり、3年目になると両脳を同じ程度賦活させて産出していることが判明した。このデータだけでは、自動化に至る一歩手前の状態まで来た(今後はどちらかの脳半球に収束する)のか、外国語は母語と異なり両脳関与が必要であるのかの判断は現時点ではできないが、少なくとも臨界期を過ぎてからの外国語学習でも、習熟度に応じて脳内の質的変化が起こることに間違いはなさそうである。