hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞の力学応答機構解明のための細胞骨格～核膜～ＤＮＡの力学的相互作用の解析

しかし,一方で,平滑筋分化が促進していくと,待機状態での細胞内でのストレスファイバそのもののプリテンションは低下していく可能性が見出された.本研究では,細胞の力学応答機構を解明するといった観点から,まず細胞骨格と核膜,核膜とクロマチンとの間の機械的な結合力を定量化する手法を確立する.そして,細胞が自身の機能を大きく変化させる分化・脱分化の過程で,これらの力学的相互作用がどのように変化するのか,力学的側面ならびに生化学的側面から解析し,細胞の機能発現との関連性を明らかにすることを目的としている.最終年度は,独自開発したコラーゲン基質配列技術を使って血管平滑筋細胞を対象に,実際の血管組織内に近い状態で細胞を配列させながら培養することに成功した.そしてこの環境下で細胞内のアクチン細胞骨格と核膜との結合状態と核内のクロマチンの凝集変化を詳しく解析した.生体内に近い状態でコラーゲン基質上に配列培養すると平滑筋分化が促進し細胞周期の停止と収縮性の向上がみられた.そしてアクチン細胞骨格と核膜との結合が強化されていくこと,それに伴い核が縮小しながら伸展した形態に変化し,核内クロマチンの凝集が促進されることが分かった.また,このような平滑筋分化は,生体内に近い繰返引張ひずみを負荷することで,さらに促進されることが示唆された.さらに,このような細胞骨格と核膜との結合の向上とクロマチンの凝集は,細胞の分化制御だけでなく,細胞の致命的な障害を抑制する効果などを有することが明らかになってきた.本研究では,細胞の力学応答機構を解明する観点から,特に血管平滑筋細胞を対象として,細胞骨格と核膜,核膜とクロマチン間の結合に着目し,これらの力学的相互作用と細胞の機能発現との関連性を明らかにすることを目的とした.平滑筋分化において,アクチン細胞骨格と核膜の結合の強化,それに伴う核内クロマチンの凝集が,細胞の収縮機能の保持に密接に関わることが見出された.また,このような平滑筋分化が実際の血管環境に近い細胞配列状態や繰返ひずみ環境でさらに促進されること,核の変形によって細胞増殖の抑制機能が発現することが示唆された.本研究により,細胞に備わる新たな「力学刺激ー生化学応答変換機構」の可能性が示された.当初の計画通り,平成26年度は,培養血管平滑筋細胞の収縮性・平滑筋分化を促進させていく培養系を構築した.そして,平滑筋分化が促進していく過程での細胞骨格と核との結合状態・力の伝達効率の変化を定量解析し,分化が促進していくと細胞骨格と核との結合状態が強固していくことを世界で初めて見出した.これらの成果は,The 4th Japan-Switzerland Workshop on Biomechanics,日本機械学会第27回バイオエンジニアリング講演会等で学会発表し,Journal of Biomehcanics誌に投稿しアクセプトされている.27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞バイオメカニクス,メカノバイオロジー最終年度である平成27年度は,細胞骨格の力の変化が,核内のDNAの凝集状態や分布様態,転写活性にどのような影響を与えるのか詳細に調べていく予定である.特に細胞骨格と核膜との結合部にて,核内のDNAが高濃度で凝集していることが,これまで多く観察されているので,細胞骨格の収縮力を人為的に制御しながら,核内DNAへの影響を定量的に解析していく.このようにして,細胞骨格核膜DNAとの力学的相互作用と細胞の機能変化との関わりを明らかにしていく.当初の計画通り,細胞核周辺の細胞骨格を切断したときの核の移動,核膜の変形およびDNAの3次元分布のダイナミクスを詳細に観察できる系を構築し,順調にデータを取得し始めている.
新任体育教師における心的成長プロセスのモデル構築に関する質的研究

研究の目的は、新任体育教師の心的成長プロセスのモデルを構築することであった。その結果、新任体育教師は、初期の段階では理想と現実のギャップに気づき、初任研や学校現場の他の教員との関わりの中からそのギャップを調整していた。中盤の段階では、学校内での自身の立場や生徒、保護者、更には地域住民から求められていることに応えるために試行錯誤を繰り返していた。最終の段階では、指導力の向上や生徒との関係の向上などから次学年に向け、気持ちの整理を図るという心的プロセスを経ていたという知見を導き出した。学校教育において体育は、他教科と比べ教師と生徒、あるいは、生徒同士の身体的・心的距離が密接であると言われている。そのため、生徒個々人が抱える問題など、生徒の実態が顕在化しやすくなる。その反面、人間関係や社会性の構築などを包括的に扱うことのできる科目であると考えられ、体育教師が生徒の問題や課題の解決に向けた教育活動を展開していくことが学校現場において求められている。そこで本研究は、新任の体育教師がどのように成長していくのか、その心的成長プロセスについて、発展継承可能な仮説的知見を導き出すことを目的とした。平成24年度の研究課題2では、研究課題1で得られた、データの分析ならびに、更なる文献収集を実施した。なお、収集したデータについては、現在分析途中である。具体的には、断片化されたデータについて、概念やカテゴリーの生成化・精緻化を図っているところである。本研究の目的は、「新任の体育教師はどのように成長していくのか」というResearch Questionのもと、その心的成長プロセスについて、発展継承可能な仮説的知見を導き出し、教育現場において有効に機能するモデルを構築することを研究目的とした。研究課題1では、収集・整理した文献をもとにインタビューマニュアルを作成し、インタビュー形式による「語り」の予備調査を実施した。インタビューの熟達を図ると共に、観察・記録方法、調査観点や進行方法、タイムスケジュールなど、一貫性や柔軟性を有する調査マニュアルの作成ならびに同意書の作成を行った。研究課題2では、個別のインタビュー調査による心的成長プロセスの検討を行った。具体的には、新任の体育教師5名を対象に、GTAによる質的検討を行い、教育現場で起こる事象をどのように解釈し昇華されていくのか、1年を通し、その変容プロセスを逐語によって得た。研究課題3では、新任体育教師における心的成長プロセスのモデルを構築するために、研究課題2で得られたデータから概念やカテゴリーを生成し人間形成や変容プロセスを検討した。最終的にカテゴリーを精緻化し、その関連を仮説的に導き出し、心的成長プロセスを新たな知見として導き出した。最終の段階では、指導力の向上や生徒との関係の向上などから次学年に向け、気持ちの整理を図るという心的成長のプロセスを経ていたという知見を導き出した。本研究の目的は、新任体育教師の心的成長プロセス変容構築に関する検討である。近年、児童・生徒の学力低下や体力低下、さらにはコミュニケーションスキルの低下など学校現場が、社会から求められる課題は多種多様であり、今後ますます教育の日本社会に果たす役割は大きくなると言える。その中でも体育授業は、それらを包括的に扱うことができ、また、他教科と比べても、生徒間との身体的・心的距離が密接である。そのため、生徒の実態が顕在化しやすく、生徒の抱える問題や課題解決に向けた教育を展開していくことが可能となる。もっとも、実際の教育現場で起こる様々な事象に対して、特に、新任の体育教師がどのような視点で生徒を観察し、それをどのように意味づけ解釈して、相互作用に付与しているのかといった、葛藤から昇華までの心的成長プロセスはこれまで明らかとされていない。つまり、新任体育教師の心的成長プロセスを導き出すことは、今後の教師教育や初任者研修へのフォローアップに有効な示唆を得ることができる。そこで、本研究では、実際の教育現場で起こる様々な事象に対して、特に、新任体育教師がどのような視点で生徒を観察し、それをどのように意味づけ解釈し、相互作用に付与しているのか、葛藤から昇華までの心的成長プロセスを明らかにするため、「新任の体育教師はどのように成長していくのか」というResearch Questionのもと、心的成長プロセスのモデル構築に関し質的に検討することを研究目的とした。なお、平成23年度の研究課題1では、心理学や社会学、教育学など各分野において遂行されてきた質的研究に関連する文献の収集。収集した文献をもとにインタビューマニュアルの作成、予備調査の実施、同意書の作成、調査マニュアルの作成を行った。

また、作成したインタビューマニュアルを使用し、6名の新任体育教師を対象に各学期終了後にインタビュー調査を実施した。平成23年度では、質的研究や教師教育の概観を図るため、それらに関連する文献収集および、予備調査の実施が中心的な課題であった。平成24年度では、インタビュー調査で得られたデータの分析が中心的課題であった。特に、収集したデータにについては、会話を録音したものを逐語に記録し、「語り」によるプロトコルをインタビューデータとしている。そのためデータの分析については、1トピックの抽出、2データの断片化、3コーディングを行った後、4概念やカテゴリーを生成し、変数を生成する。その後、5カテゴリーの精緻化を図り、最後に6仮説が生成される。しかし、これらのデータ分析において、4カテゴリーの生成、ならびに、5カテゴリーの精緻化については十分検討を行う必要がある。そこで、現在までの達成度は、断片化されたデータについて概念やカテゴリーの生成化・精緻化を丁寧に図っているところである。なお、質的研究や教育関連、教師教育に関する文献については、毎年新たに公表されるため、継続的に収集・整理を図った。平成23年度は、心理学や社会学、教育学など各分野において遂行されてきた質的研究に関連する文献の収集。また、収集した文献をもとに、インタビューマニュアルの作成。インタビュー形式による「語り」の予備調査の実施。インタビューアへの同意書の作成。さらには、インタビューの熟達を図ると共に、観察・記録方法、調査観点や進行方法、タイムスケジュールなど、一貫性や柔軟性を有する調査マニュアルの作成などが主たる研究内容であった。しかしながら、Grounded Theory Approachについては、理論的サンプリングの考えから、必要であれば追加インフォーマットを施す必要がある。そのため、研究課題2において実施予定であったインタビュー調査については、研究課題1で遂行し、本来研究課題1で行う予定であった関連書籍など文献収集・整理については、研究課題2へと、一部研究内容を前後させた。その為、当初の予定より若干進後展している内容のところもあるが、おおむね順調に進展している。平成25年度の研究課題3では、これまでのデータをまとめ、研究成果の発表・公表を行う。その際、得られたデータについては、理論的サンプリングの考えから、必要であればカテゴリーが飽和状態になるまで、追加インフォーマットを実施するとともに、本年度も、継続的に先行研究などの文献収集及び整理を図る。なお、得られた研究成果を社会へ還元するために、教育現場への助言や講演、更には、研究会や学会発表などを検討している。また、研究成果をまとめ、研究協力者および、その機関に対し報告書を作成するとともに、学会への投稿を予定している。平成24年度の研究課題2では、継続的に心的成長プロセスを検討するとともに、研究課題1で得られたデータの分析と文献の整理が中心的な研究となる。研究課題1で得られたデータを分析するため、6名の新任体育教師から得られたインタビューを逐語化する。
社会科学習におけるPDCAシステム開発研究

本研究は,社会科における授業改善の方法論を明らかにし,どのようにシステム化を図ればよいかについて明らかにした。PDCAの概念により、社会科の授業開発・改善を連続した一体のものとしてとらえ、各々の社会科学力観に依拠して計画・実践される授業を正当に評価し、改善を図る論理を示した。第一は、授業観・授業の組織・授業の具体にあらわれる教育内容の開発と、なされた授業の事実、学習成果を判定する学習評価を首尾一貫した論理で繋ぎ、そこに見られる授業開発・改善の視点、要素を明らかにすることにより、個々の資質形成に応じた論理整合的なPDCAを示した。第二は、明らかになったそれぞれのPDCAを対象化し,問題点を分析することで、自らの授業観を批判的に吟味し,授業改善を図る螺旋PDCAを示した。PDCAサイクルは活動の目標・計画(Plan)を立て,それを実施(Do),評価(Check)し,フィードバックして次の活動の改善(Action)につなげるマネジメント用語として知られる。本年度における研究は,このPDCAの概念による社会科授業の改善の方法論の理論化を図った。これは,先行研究における授業構成要素の部分的な改善の問題点,一元的な社会科学力観からの授業改善のあり方を越え,多元的な学力観に応じる新たな授業改善の方法論としたものである。まず,各々の社会科学力観に依拠する授業の内部に入り込み,実践者がどのように授業を開発し改善を図っているのか,内在的な改善の論理を明らかにするものである。これにより,対象とする授業の構成要素を包括し,目標・内容・方法を一体化した論理整合的な授業改善を示すことが可能となる。そして,授業観,授業の組織,授業の具体からなる授業構成の各段階の計画と,期待する学習成果と授業の事実,学習者に形成された知識,能力,態度を峻別し,授業構成の各段階と計画-実践-評価-改善を組み合わせたPDCAのモデルを示した。各類型化された授業の評価観点と改善を示すことにより,自らが依拠する授業観それ自体を相対化し,異なる授業観との相違を吟味,俯瞰する授業改善を図る螺旋PDCAサイクルの必要性を示した。これは,理念や本質論の異なる社会科授業を外部から見取り,評価・改善をせまっていた従来の授業改善と異なり,資質形成の違いによって類型化される授業の内在的なPDCAを確定し,さらに各々の授業観に基づく授業構成と,他の相違を比較・統合する外在的なPDCAである。昨年度までの研究において,筆者は,理念や本質論の異なる社会科授業を外部から見取り,評価・改善をせまっていた従来の授業改善と異なる授業改善の方法論を提出した。それは,資質形成の違いによりて類型化される授業の内在的なPDCAを確定し,さらに各々の授業観に基づく授業構成と,他の相違を比較・統合する外在的なPDCAを行う資質形成の相違に応じた螺旋PDCAによる社会科授業改善の方法論である。本年度は,1000人を超える会員からなる全国社会科教育学会のシンポジウムおよび社会系教科教育学会の課題研究において発表し,研究者や実践者から批判を受けることにより,理論の精緻化を図った。昨年までの理論研究から本年度は現実の教育現場で,何を,どのように具体的に行うことが授業改善に繋がるのかを課題として残した。そこで,本年度の後半は,最近のアメリカにおけるレッスンスタディの研究動向を踏まえ,実験的な授業検討会を行った。従来の社会科の研究授業や実践後の検討会では,授業観の違いが問題にされないまま,評価や批判が行われていた。そして、計画・実践の段階,カリキュラム・単元・1時間のレベルを分けずに、意見・感想を述べるにとどまっていた。これからの授業研究・検討会では,授業の目的・内容・方法を明らかにし,どのような証拠によって見取られるのかを事前に示した上で行う必要があることを見出した。そこでは,授業構成と評価の観点・基準・方法・手段との妥当性を吟味する必要がある。そのような授業研究を行うには,開かれた生産的な授業研究が、教育現場で根付く必要がある。研究者と実践者との協働や支援,グループや学校における組織的な取り組みが求められることとした。本年度は,前年度までに提出した資質形成の違いから類型化される社会科の各授業類型に応じたPDCA理論の実証にとりかかった。4授業類型のうち,社会の見方・考え方を探究する社会科を目指す授業者はどのように授業を計画・実践し,評価・改善を行うのか,資料収集・授業分析を行った。研究対象は,(1)和歌山県海南地区の中学校教員グループ,(2)香川県中学校社会科研究会である。

(1)では,研究推進の中核となる授業者2名に対するアクションを加えた。また,海草地区の教員集団に対する授業検討会をもった。授業者が計画段階で目指す学習成果は何か,実践によって,学習者にそれが獲得されているかどうかを省察することの重要性を指摘した。しかしながら,授業者自身による省察を促すにとどまり,知識の構造化・組織化の理解については不十分な点が残された。(2)では,教員組織・集団に対して,それぞれの状況に応じ必要とされるアクションを加えた。組織の中心的な研究推進者や若手教員の授業の変容を収集している途中にある。とくに,どのような評価観点から自らの授業改善を図ろうとしているのかを,授業者とともにVTRを検証し改善要素を抽出する試みをしている。(1)(2)では他の授業類型に応じたPDCAを俯瞰し,螺旋的に授業改善を積み上げるには至っていない。また,教科の固有性に照らして,社会諸科学と認識・行動との関係からPDCAがどのように行われるのかについて焦点化されなかった問題が生じてきている。次年度以降の新たな課題としたい。
角膜内皮分化課程解明とそれに基づくヒトES/iPS細胞から角膜内皮細胞の分化誘導

ヒトES細胞やiPS細胞といった多能性幹細胞から、神経冠細胞をへて、角膜内皮細胞に分化を誘導する手法について研究した。様々な化学分子の中から同定されたある一定の環境で、角膜内皮に似た細胞への分化誘導を確認した。ヒトES細胞・iPS細胞から角膜内皮細胞を分化誘導する事が可能になれば、移植治療に十分な細胞数を得ることができると考えられる。またこの手法から、ヒトが生まれる際における、角膜の正常な発達、分化を再現、想像することができるため、その過程を解明することが重要である。ヒトES細胞およびiPS細胞からの神経堤細胞分化誘導については、本学の研究施設においても我々が開発した方法(PLOS ONE 2014)で、安定した高効率誘導の再現が確認された。さらに複数種類のiPS細胞からも同様に、神経堤細胞の誘導が可能であった。またこれらの誘導神経堤細胞を研究、または治療に応用してゆくためには、同じ性質を維持したままの状態で継代、維持培養可能かどうかが大変重要である。そのため得られた誘導神経堤細胞を用いた継代培養と、その性質を確認するためのたんぱく及び遺伝子発現検査を行った。その結果、培養液中にある分子を添加することで、少なくとも継代約10代目までは、初代の獲得細胞と同様の形態、性質を維持したままで培養可能な方法を開発した。この技術により、誘導神経堤細胞を、大量に、いつでも得られるため、今後の研究に大変有意義であると考えられる。また本研究の目的である角膜内皮細胞への誘導には、特に中脳領域神経堤細胞への効率的な分化誘導が必要である。このため中脳領域神経堤細胞への誘導を、簡便に確認するためのツールとして、ヒトiPS細胞に中脳領域に特異的な遺伝子発現とともにGFP蛍光標識が発光する性質をノックインしたヒトiPS細胞を作製することを開始している。この細胞が使用可能となれば、細胞を培養したままの状態で誘導効率を確認することが可能となるため、効率的な研究が可能となる。現在開発段階ではあるが一定の効率で、作成可能となってきている。これまで共同研究で行ってきた、ヒト多能性幹細胞から神経堤細胞への分化誘導について、同様の方法を用いて本学研究施設での再現に成功し、また複数種類の多能性幹細胞を用いても、同様の結果を得ることができた。また得られた誘導神経堤細胞を、性質を維持したままで継代、維持培養可能となったため、今後の研究に大きく寄与するものと考えられる。ただし一方で、平成27年度研究予定にある、遺伝子改変マウスを使用した遺伝子解析、また野生型マウスの角膜内皮細胞を使用した遺伝子解析については、結果が得られておらず、総合的にはおおむね順調と判断する。27年度に開発したヒト多能性幹細胞由来神経堤細胞(human induced neural crest cells: hiNCCs)を用いて研究を進めた。神経堤細胞は前後軸でみると中脳領域脊髄領域まで広く分布し、それぞれの領域より遊走し、角膜内皮・角膜実質・骨・軟骨・神経・神経グリア・平滑筋・色素細胞などに分化するが、角膜内皮などの眼組織に分化するのは頭部由来の神経堤細胞(頭部神経堤細胞)のみである。28度はまずhiNCCsを前後軸のマーカーについて検討した。その結果、hiNCCsは中脳神経堤細胞のマーカーであるOTX2と第1・2鰓弓神経堤細胞のマーカーであるDLX1を発現し、第2・3鰓弓神経堤細胞のマーカーであるHOXA2とHOXA3は発現していなかった。さらに分化培地からインスリンを除去した培地を用いて作成したhiNCCsはOTX2を高発現していた。つまりhiNCCsは中脳神経堤細胞の特性を有していることが明らかになった。ついでhiNCCsから角膜内皮細胞の誘導に取り組んだ。フィブロネクチン薄層コーティングした培養皿にhiNCCsを播種しヒト角膜内皮細胞馴化培地を用いて培養したところ、hiNCCsは上皮様の細胞群に形態を変化し、それらの細胞群は角膜内皮細胞のマーカーであるZO-1の発現を免疫染色で確認した。またRT-PCRにて角膜内皮細胞のマーカーであるCOL4A1とCOL8A1の発現を確認した。in vitroでのhiNCCsから角膜内皮細胞の誘導が可能となった。さらに、誘導した角膜内皮細胞をウサギ水疱性角膜症モデルの前房内に注入したところ、誘導した角膜内皮細胞は角膜後面に接着し、角膜内皮細胞の機能性蛋白であるNa+/K+-ATPaseを発現していた。以上より、hiNCCsより細胞移植で機能するヒト角膜内皮細胞をin vitroで誘導することが可能となった。平成28年度研究計画にのっとり、ヒト多能性幹細胞より得られた誘導神経堤細胞を、特に中脳領域の細胞を効率よく誘導するための研究を進めてゆく。

具体的には、低分子化合物の培地への添加、また角膜内皮細胞やそのほかの細胞との共培養、などが考えられる。マウスの実験についても、条件が整い次第再開したいと考えている。多能性幹細胞を用いた分化誘導研究主な研究材料であるヒト多能性幹細胞は無償であり、また初年度には新たに器材、試薬など購入の必要がなかったため。平成27年度購入予定であった持薬も含め購入が必要となる。
PCNA(cyclin)cDNAおよびモノクロ-ナル抗体を用いた悪性腫瘍の診断と治療の検討

1)抗PCNAモノクロ-ナル抗体、TOB7を用い、全身性エリテマト-デス患者末梢血リンパ球の活性化について検討を加え、PCNAの核内発現と疾患活動性が有意に相関することを示した。この研究により抗PCNAモノクロ-ナル抗体を用い、疾患活性を評価し、治療の指標として有効に利用できることが明らかにされた。2)上述と同様の検討をPCNAcDNAを用いて行ない、全身性エリテマト-デス末梢血リンパ球におけるPCNAmRNAの発現が疾患活動性と有意に相関することを明らかにし、報告した。この研究によりPCNAcDNAを用い、ドットハイブリダイゼ-ションによるPCNAmRNA半定量系を確立した。3)急性骨髄性白血病および慢性骨髄性白血病患者の末梢血白血球を採取し、その急性転化をPCNAcDNAをプロ-ブとして用いPCNAmRNAの発現をとらえることに検出した。PCNAmRNAの末梢血白血球核内での発現は急性転化とよく相関し、診断の指標として有用であることを明らかにした。4)上述の検討を悪性リンパ腫の患者白血球を用いて行ない、同疾患患者では、リンパ球の形態に異常を認めない場合にもPCNAmRNAを細胞核内に発現していることを見い出し、本法によるPCNAmRNAの検出がその早期診断に有用であることを明らかにした。5)抗PCNAモノクロ-ナル抗体、TOB7およびTO30の2抗体を用いたサンドイッチタイプPCNA定量系を開発し、腫瘍細胞および幼若化細核内のPCNAの定量を行なった。その結果、増殖速度の早い細胞ではPCNAの発現量が多いことが明らかとなり、今後、細胞の増殖能の指標として有効に利用できることが示唆された。
骨髄幹細胞と生分解性材料を用いた再生血管の作成と臨床応用

ビーグル犬を実験動物として用い、全身麻酔のもと骨髄細胞を採取し、Ficoll法により骨髄単核球細胞を分離した。それをスポンジ状のポリカプロノラクトンとポリ乳酸からなる共重合体ポリマーを補強材であるポリグリコール酸に塗布したハイブリッドポリマー(8×10mm)上に播種した。インキュベータ内にて自己血清に浸した状態で1-2時間放置し、右開胸下に下大静脈に移植した。同モデルにて、今回は再生血管の内皮機能、生力学的強度の検討を行った。昨年の研究にて、骨髄単核球細胞と生分解性ポリマーにより再生血管(8mm)が作成できることを証明した。吸収期間の短い生分解性ポリマーを使用することにより異物の残存期間を短くし、早期の組織形成を可能とした。まず1ヶ月における内皮機能を検討した。1ヶ月で織学的に内皮細胞に被覆された再生血管(2cm)の作成を確認したが、これまで機能を検討したものはこれまでにないためである。アセチルコリン(Ach)により再生血管の内皮を刺激し、それが内皮を剥がしノルアドレナリンにより収縮させた動脈を弛緩させるかの試験を行い、Achの濃度依存性に動脈を弛緩させた。また、この反応は阻害剤(L-NAME)にて抑制された。また、AchによるNOの産生をELISA法で検討したところ、濃度依存性にNO(NO_2^-+NO_3^-)の産生増加を認めた。また.RT-PCRにてeNOSmRNAの半定量を検討したところ、1ヶ月より3ヶ月で増生を認めたが、正常静脈と再生血管を比較した場合、統計学的に差が認められなかった。生力学的試験では、1ヶ月の強度が最も低いが、材質のみの1ヶ月での強度よりも強く、経時的に強度を増加させ、約6ヶ月で正常静脈の強度と差がなくなるまでになった。再生血管の瘤化や破裂例は認められなかった。本研究により、ポリグリコール酸を補強剤とした再生血管は、早期の組織形成を可能とし、組織学的に約612ヶ月で静脈様組織の作成を可能とし、正常な内皮機能と適正な力学的強度が得られることが判明した。動物実験による骨髄幹細胞の播種方法、処理条件の確立および至適ポリマーの探究を行った.実験動物として子犬を用い、骨髄幹細胞の採取した(2-4ml/kg).Ficoll法により、骨髄単核球細胞を採取し、それをスポンジ状のポリカプロノラクトンとポリ乳酸からなる共重合体ポリマーを補強材であるポリグリコール酸に塗布したハイブリッドポリマー(8×10mm)に得られた骨髄単核球細胞を播種した。これをインキュベータ内にて保存液中に浸した状態で1-2時間放置し、その後、右開胸下に犬の下大静脈に骨髄幹細胞を播種した再生血管を移植した.今回は、1,3,6ケ月抗凝固剤を使用せず経過観察した.従来の研究にて、骨髄細胞と生分解性ポリマーにより血管(8mm)が作成できることを証明いたしました.その際、補強材として吸収期間の長いポリ

l乳酸を使用しており、今回は吸収期間の短いポリグリコール酸での検討を行うことそして、骨髄単核球細胞のみでの組織形成が従来のものと変わらないことを確認した.吸収期間の短い生分解性ポリマーを使用することにより体内にてポリマー(異物)の残存期間を短くすること、そして自己細胞による組織形成を早くすることが可能となった.A.再生血管の外観.約1ヶ月にて内皮細胞に被覆されます.B.factorVIII陽性細胞を認めます.組織学的検討においては、一般染色(HE、マッソン染色、ビクトリアブルー染色)を行い、さらに内皮細胞を同定するためのfactorVIII染色、CD146染色、acetyl-LDLによる染色などを行った.また、血管平滑筋細胞を同定するためのαアクチン、分化した血管平滑筋細胞(myosin heavy chain)を同定するためにSM1およびSM2を、さらに未分化な血管平滑筋細胞を同定するためにSMembの各抗体により染色をおこなった.これにより組織内での分化を検討した.播種する骨髄単核球細胞を生体内にて追跡するため、播種前にCFDA, SEにて染色した.これにより、生体にて播種した単核球細胞が分裂し、増殖した際細胞質にCFDA, SEを持っているために他の細胞と識別さらに追跡することが可能であった.動物実験による骨髄幹細胞の播種方法、処理条件の確立および至適ポリマーの探究を行った.実験動物として子犬を用い、骨髄幹細胞の採取した(2-4ml/kg).Ficoll法により、骨髄単核球細胞を採取し、それをスポンジ状のポリカプロノラクトンとポリ乳酸からなる共重合体ポリマーを補強材であるポリグリコール酸に塗布したハイブリッドポリマー(8×10mm)に得られた骨髄単核球細胞を播種した.これをインキュベータ内にて保存液中に浸した状態で12時間放置し、その後、右開胸下に犬の下大静脈に骨髄幹細胞を播種した再生血管を移植した.今回は、1,3,6ケ月抗凝固剤を使用せず経過観察した。従来の研究にて、骨髄細胞と生分解性ポリマーにより血管(8mm)が作成できることを証明いたしました.その際、補強材として吸収期間の長いポリl乳酸を使用しており、今回は吸収期間の短いポリグリコール酸での検討を行うことそして、骨髄単核球細胞のみでの組織形成が従来のものと変わらないことを確認した.吸収期間の短い生分解性ポリマーを使用することにより体内にてポリマー(異物)の残存期間を短くすること、そして自己細胞による組織形成を早くすることが可能となった。A.再生血管の外観.約1ヶ月にて内皮細胞に被覆されます.B.factorVIII陽性細胞を認めます.組織学的検討においては、一般染色(HE、マッソン染色、ビクトリアブルー染色)を行い、さらに内皮細胞を同定するためのfactorVIII染色、CD146染色、acetyl-LDLによる染色などを行った.また、血管平滑筋細胞を同定するためのαアクチン、分化した血管平滑筋細胞(myosin heavy chain)を同定するためにSM1およびSM2を、さらに未分化な血管平滑筋細胞を同定するためにSMembの各抗体により染色をおこなった.これにより組織内での分化を検討した.播種する骨髄単核球細胞を生体内にて追跡するため、播種前にCFDA,SEにて染色した.これにより、生体にて播種した単核球細胞が分裂し、増殖した際細胞質にCFDA,SEを持っているために他の細胞と識別さらに追跡することが可能であった.
次世代マルチレベル変換器を用いた実電力・実時間エミュレータの研究

最新のパワーエレクトロニクス技術を駆使したマルチレベル変換器を用いて、実時間・実電力で高圧・大電力・高速交流電動機と機械負荷の電気・機械特性を高精度に模擬できる「電動機・負荷エミュレータ」を開発する。従来検討されていなかった電動機の電気的定数の変動と電動機・負荷の機械的な振動現象(ねじれ・たわみ)の2つを連成的に模擬可能な電動機・負荷モデルを提案し,エミュレータへ実装することで高精度模擬可能なエミュレータを実現する。
特許権侵害に対する法的罰則の経済分析

本稿では、社会的に望ましい特許侵害に対する懲罰制度について考察を行った。得られた結果は以下の通りである。社会的に望ましい期待罰則金額は研究開発者の研究開発費が小さい場合には0となり、開発費用の増加に伴って、期待罰則金額も増加する。特許権侵害に対する罰則の在り方については、米国のように民事罰のみで対処するケースと、日本のように刑事罰を交えて対処するケースが存在しているが、社会厚生上は民事罰のみのケースの方が刑事罰を用いた場合よりも好ましいことが示せた。但し、侵害者の罰則金額が「特許権侵害によって被った損害額」に依存して決定される場合は、刑事罰の方が社会的に好ましい可能性が示唆された。また、今年度中に行った本研究と関連する研究として以下の3つが挙げられる。3電子書籍を対象とした著作権者と出版社のライセンス契約と、その下での社会厚生分析を行った青木、新井(2014)「出版社の権利保護に関する経済学的分析」も法と経済学会2013年度全国大会で報告を行った後、ディスカッションペーパーとして発行している。この研究は、政策と社会厚生の間の関係性や、2企業間の戦略的行動を分析する上でも参考になっている。特許権侵害に対する法的罰則の効果を見るための基礎モデルを構築するにあたり、平易なモデルを構築する必要がある。そのため、基本構造が類似しているArai (2009) "Intellectual Property Right Protection in the Software Market"のモデルを発展させることが最も確実な手段だと判断した。このモデルにおいては1侵害者と被害者の2社が同一市場で競争し、2被害者の商品品質が侵害者のものより高く、特許権侵害によってその品質差が縮まる、という性質を備えている。このモデルに、Arai (2011) "Civil and Criminal Penalties for Copyright Infringement "で用いた損害賠償と刑事罰金の数式表現を導入する事で基礎モデルを構築している。また、研究協力者である神戸市立外国語大学の森谷文利氏とは、特許権と研究開発行動に着目した研究をディスカッションペーパーとして発行した。こちらも特許権侵害と研究開発のインセンティブの関係性を考える上では重要な関連性がある。これまでの研究成果をもとに、最適な特許権侵害に対する罰則制度(特許権侵害に対して米国のように民事罰のみで対処すべきか、我が国のように民事罰と刑事罰の2種類の罰則で対処すべきか)について分析した。どちらの罰則も侵害が発覚した際の期待損失を増やすことで特許権侵害を妨げている。しかし、民事上の損害賠償は権利者が受け取る事ができるのに対し、刑事罰金は権利者が受け取る事ができない。この差異に着目し、政府が「侵害者が支払う賠償金額」と、「支払われた賠償金額のうちの特許権者取分」を操作することで、米国のような民事罰のみの罰則(100%権利者が受け取る)と、日本のような民事+刑事罰則(一部政府が受け取る)を表現した。Arai (2009)のモデルに基づき、1侵害者と特許権者の2社が同一市場に存在し、2侵害者は侵害の意思決定を、特許権者は侵害者を特定化するためのモニタリング活動を行う状況を想定してモデルを作成した。この場合、政府は侵害者に対して市場の参入を促すことで競争を促進し、特許権者のモニタリングコストを可能な限り少なくするように「特許権者の受取金額」を操作することになる。本論文では、一般的には民事罰のみの罰則制度が、民事罰と刑事罰の双方を用いる罰則制度を社会厚生上弱く支配することを示した。但し、多くの国で採用されているように「侵害者が支払う賠償金額」が「特許権者が特許権侵害者の侵害によって被った損害額」に依存して決定される場合においては、刑事罰を交えた罰則を用いた方が社会的に望ましい可能性があることを示唆した。今年度中に行った関連研究として、青木、新井(2014)「電子書籍に係る出版社の権利保護」を経済研究に出版した。本研究は知的財産権保護政策と社会厚生の関係性や、企業間の戦略的行動が社会厚生に与える影響を分析する上で参考になっている。産業組織論本年度も昨年度に引き続き基本モデルの構築に取り掛かった。各種学会での報告と、それに対するフィードバック、また関連研究を進めることにより基本モデルを再構築し、フレームワークを作り上げた。現在、特許権侵害と品質改善のインセンティブの関係性等に関する政策的な分析を行っている。学会報告やディスカッションペーパーの発表、関連論文の出版等も積極的に行っているため、おおむね順調に進行していると言える。現在、特許権侵害に対する懲役刑の効果をモデルに組み込むための試行錯誤を行っている。先行研究としてPolinsky and Shavell (1989) "The Optimal Use of Fines and Imprisonment", Journal of Public Economics, 24, 89-99が潜在的犯罪者の機会費用に着目して分析を行っている。

これを参考に、1特許権侵害者を懲役刑に処し、研究開発が行えない環境においてしまうことによる社会厚生損失と、2特許権侵害者の予算額が罰金や損害賠償を支払うことができない位小さい場合、懲役刑を適用する事によって特許権者の開発のインセンティブを確保することができる効果に着目し、モデルを構築している。また、特許権侵害と社会厚生や、開発のインセンティブの関係性等の政策的な分析も現在行っており、イノベイティブな発明を促すために望ましい法的罰則制度の考察を行っている。本研究と関連の深い研究内容に関する学会報告や、ディスカッションペーパーの作成も積極的に行っているため、全体的にはおおむね順調に進行していると言える。平成26年度前半においては、基礎モデルの精緻化と応用モデルの作成に取り掛かる予定である。各制度と社会厚生の関係性や、開発のインセンティブに与える影響等の政策的な含意を中心にモデルの調整を行う予定である。また、関連研究で行ったような各種制度との関連性や、著作権等の他の知的財産権制度との関係性についても言及を行い、より広い視野での提言を試みる。こういった研究を進めるにあたり、適宜、一橋大学経済研究所の知財ワークショップ等で報告を行い、モデルの調整を行う。また、法と経済学会やEARIEに参加することで最新の研究動向を把握する予定である。平成25年度前半においては、引き続き基本モデルの構築を行う。とりわけ、本研究から得られる政策的な含意(各制度と社会厚生、開発のインセンティブとの関係等)を可能な限りシンプルに表現できるようにモデルの調整を行う予定である。以上のように研究を進めていくにあたり、適宜、一橋大学経済研究所の知財ワークショップや、東京大学社会科学研究所の産業組織ワークショップ等の研究会での報告を行いモデルの調整を行う。また、法と経済学会やEuropean Association for Research in Industrial Economics (EARIE)等に参加し、最新の研究動向を把握する予定である。基本モデルが完成した段階で、日本経済学会や応用経済学会等で研究報告を行い、応用モデル作成の参考とする。モデルの作成が当初の予定通り進行しない場合においては、研究協力者との議論や各種研究会に積極的に参加し、様々な研究者からの報告へのフィードバックを通じてモデルを修正し対応する予定である。学内行事のため、参加予定だった学会に参加することができなかったことで旅費の余剰分が生まれた。EARIE2014への参加や研究に必要な機材購入に充てる予定である。研究を円滑に進めるための機材としてデスクトップパソコン(300千円)と関連書籍(150千円)が必要である。また、研究協力者が神戸にいるため、出張(150千円)により研究打ち合わせを行い、連絡を密に保つ必要がある。
シベリア森林火災延焼予測シミュレーションシステムの開発

本研究は,シベリアで毎年発生している大規模な森林火災の延焼予測シミュレーションシステムを開発することである。昨年度までの実績として,実用的で高精度な予測を行うために,より高精細度な地形データおよび植生情報が必要であることが判明している。シミュレーションにはセルオートマトン法を用いるが,この方法は,解析領域を格子状に分割し,分割されたセル一つ一つに情報(植生・地形データ)を持たせる必要がある。そのため,シミュレーションの精度を上げるためにはひとつのセルに対応する実面積を小さくする必要がある。それによりセルの総数が膨大になるため単独の計算機では解析に非常に時間がかかるようになる。そこで,並列計算ライブラリーであるMPI(Message Passing Interface)を用いてシミュレーションプログラムを並列化し,PCクラスタ上でプログラムを走らせた。また,風等の気象条件等をシミュレーションに組み入れるために,差分法等の解析手法を使用する可能性があり,その際には大規模な連立方程式の高速解法であるマルチグリッド法を用いる必要がある。そこで,本年度は,領域分割によるMPIを用いた並列計算および,マルチグリッド法の研究を行った。さらに,開発したプログラムには多くのパラメータが存在し,予測精度の向上には,これらのパラメータの最適化が必要となる。そこで,よく知られた遺伝的アルゴリズムよりもいくつかの点で優れている免疫型アルゴリズムを用いた最適化の研究も行った。本研究は、シベリアで毎年発生している大規模な森林火災の延焼予測シミュレーションシステムを開発することである。初年度である本年は、まずシミュレーションプログラムの構築に関してこれまで開発したプログラムの精度を検証した。その結果、実用的で高精度な予測を行うためには、より高精細度な地形データおよび植生情報が必要であることが判明した。シミュレーションにはセルオートマトン法を用いるが、この方法は、解析領域を格子状に分割し、分割されたセル一つ一つに情報(植生・地形データ)を持たせる必要がある。そのため、シミュレーションの精度を上げるためにはひとつのセルに対応する実面積を小さくする必要がある。現在のシミュレーションプログラムでは、1km四方を1セルとして解析を行っているがこれをさらに小さくする必要があり、それによりセル数が膨大になるため単独の計算機では解析に非常に時間がかかるようになる。そこで、並列計算によるシミュレーションの高速化の検討を行った。具体的にはMPI(Message Passing Interface)等の並列計算ライブラリーの比較検討、コンパイラの違いによる計算速度の比較等を行った。また、国内外の数値シミュレーションの専門家との意見交換も行った。その結果、MPIを用いてクラスター計算機で解析を行う方法を採用することにした。現在、衛星画像を取り込むプログラム部分の並列処理化のプログラムを開発中である。また、プログラム上で延焼計算には擬似乱数を多用しているが、この乱数生成速度が計算速度に与える影響が大きい。そこで、各種擬似乱数生成方法の比較検討を行った。その結果、MT法は非常に質がよく、生成速度の面においても、コンパイラ付属の擬似乱数とほぼ遜色が無いことが確認できた。昨年度までの実績として、これまで開発したプログラムの精度を検証した。そこで、本年度は、並列計算ライブラリーであるMPI(Message Passing Interface)を用いてシミュレーションプログラムを並列化し、PCクラスタ上でプログラムを走らせた。その結果、PCクラスタ数が12ノード程度まではほぼ直線的に計算速度が向上するが、それ以上ノード数を増やしても計算速度は飽和してしまうことを確認した。ただし、この結果はセル数が比較的少ない場合の結果であり、より大規模な解析では、この計算速度の飽和は見られないと思われる。また、風等の気象条件等をシミュレーションに組み入れるために、差分法等の解析手法を使用する可能性があり、その際には大規模な連立方程式を解く必要がある。そのため、大規模な連立方程式の高速解法であるマルチグリッド法の評価を行った。特に幾何マルチグリッド法と代数マルチグリッド法の比較検討を行った。その結果、セルが規則的に並んでいる特性を生かすことができる幾何マルチグリッド法が適していると言える。

また,風等の気象条件等をシミュレーションに組み入れるために,差分法等の解析手法を使用する可能性があり,その際には大規模な連立方程式の高速解法であるマルチグリッド法を用いる必要がある。そこで,本年度は,領域分割によるMPIを用いた並列計算および,マルチグリッド法の研究を行った。さらに,開発したプログラムには多くのパラメータが存在し,予測精度の向上には,これらのパラメータの最適化が必要となる。そこで,よく知られた遺伝的アルゴリズムよりもいくつかの点で優れている免疫型アルゴリズムを用いた最適化の研究も行った。
なぜフタバガキの種子の羽は無くなったのか：機能喪失型形質の獲得機構と時期の解明

東南アジア熱帯雨林に生息するフタバガキ科植物では、2つの異なる果実の形態が観察される。その一つは風散布タイプであり、萼が伸長することにより羽状の器官が形成され、それがプロペラのような役割を果たすことが知られている。そしてもう一方が重力散布タイプであり、萼が伸長しない果実を形成する。これらの2つの果実の形態は、近縁種間においても異なることがあり、両方の果実形態が見られる属も複数存在する。そこで本研究では、これらの果実形態がどのように進化してきたのかを明らかにするため、系統樹を用いた祖先形質の復元を行った。これまでに報告されているフタバガキ科の葉緑体3遺伝子の配列を用い系統樹を作成し、系統樹に用いた現存種の果実の形態から祖先形質を推定した結果、フタバガキ科の共通祖先で羽状器官を持つ果実がまず進化し、その後独立に何度か羽状器官を失うという進化が起こった可能性が示唆された。また羽状器官が失われた時期については、年代制約に用いる化石情報の不確実性があるものの、同じような時期に独立に生じた可能性を示唆する結果が得られた。一方で、RNA-seqによる萼での網羅的遺伝子発現解析では、羽状器官を形成しない種で特異的に発現変化する遺伝子群が、フタバガキ科の異なる属間においても共通して得られていた。このことから、羽状器官を失うという進化は独立に起きたものの、羽状器官の喪失には種間で少なくとも部分的には共通の分子機構が関与した可能性が考えられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。東南アジア熱帯雨林に生息するフタバガキ科植物は、萼の伸長によりできる羽状器官を果実に持ち、それがプロペラのような役割を果たすことで種の風散布が行われることが知られている。本研究では、この羽状器官がどのように形成されるのかということを明らかにするために、以下のような二つの研究を行った。(i)、まず、萼がどのように伸長し羽状器官が形成されるのか調べるために、経時的な発生過程の観察をマレーシアのForest Research Institute Malaysia (FRIM)に生えるフタバガキ科植物を用いて行った。マーカーで点をランダムに記した萼を毎週写真撮影し、その写真データから萼上の成長部位を解析した結果、萼全体が一様に成長するのではなく、成長量は萼の部位ごとに異なることが示唆された。(ii)、次に、どのような遺伝子の働きにより羽状器官が形成されるのかを明らかにするために、伸長する羽状器官における発現解析をRNA-seqにより行った。FRIMに生える12種のフタバガキ科植物から計16のサンプルを採集し解析を行った結果、それぞれの種で10,000以上の発現している遺伝子を同定することができた。そこで、これらの同定された遺伝子を用いて伸長する羽状器官で発現が上昇する遺伝子を調べたところ、細胞分裂に関わる遺伝子が有意に多く含まれていることがわかった。このことから、羽状器官の伸長には細胞分裂が関わっている可能性が示唆された。今後は、さらにこの発現データを解析することにより、細胞分裂以外の他の機能を持った遺伝子群に発現変化が起こっている可能性についても調べていくことを検討している。東南アジア熱帯雨林に生息するフタバガキ科植物の多くは羽状器官を持った果実を形成し、それがプロペラのような役割を果たすことで風散布が行われる。一方で、フタバガキ科植物の中には二次的に羽状器官を失った種も存在する。そこで本研究課題では、フタバガキ科植物の果実にできる羽状器官の発生およびその喪失機構の理解を目指し、以下のような研究を行った。まず羽状器官の発生機構を形態的に理解するため、羽の伸長がどのように起こるのかということを、数理モデルを用いて解析した。フタバガキ科植物の1種であるShorea kunstleriの羽の経時観察データについて、以下の二点を仮定しモデルを作り、実際の観察データと比較した。仮定1:羽の成長はよく成長する領域から生産される拡散性の成長因子の濃度よって決定する、仮定2:この拡散性の成長因子の生産は羽の成長とともに減少する。その結果、モデルは実際の形態測定データとよく似た成長パターンを示した。このことから、羽の伸長はある拡散性の成長因子によって制御されている可能性が考えられた。次に、羽状器官の発生および喪失機構を遺伝子のレベルで解析した。昨年度、網羅的な発現解析により羽状器官の形成に関わる複数の候補遺伝子を同定していた。羽状器官を二次的に失った種では、これらの候補遺伝子のいずれかの機能を失っている可能性が考えられる。そこで本年度は、次世代シークエンサーを用いて、羽を持つ種1種と持たない種4種においてゲノムのリシークエンシングを行い、これらの候補遺伝子群の中から機能喪失型変異を持った遺伝子を探索した。その結果、候補遺伝子の中に羽を失った種で特異的に機能を失ったと考えられる遺伝子が存在することが分かった。今後は候補遺伝子について、発現パターンと形態データとの比較や、より多くの種を用いた解析により、羽状器官の形成・喪失に関わった可能性についてさらに検討する。フタバガキ科の植物の多くは、数年に一度起こる一斉開花の後にしか果実を形成しないため、数理モデルに利用する羽状器官の経時観察データの取得が困難である可能性も懸念された。

しかしながら2014年に一斉開花が起こり、予想以上に多くの経時観察データを得ることができたため、困難が予想された数理モデルによる解析も実現することができた。また、シロイヌナズナやイネに代表されるようなゲノム解析の進んだモデル植物と比較し、フタバガキ科植物はゲノム情報が現時点ではそれほど豊富ではない。そのため、次世代シークエンサーを利用したゲノムのリシークエンシングデータから、挿入、欠失、ストップコドンへのアミノ酸置換などの機能喪失型変異を見つけるためには多くの時間が必要であることが予想された。しかしながら、共同研究者と進めてきたフタバガキ科植物のゲノムプロジェクトの進展により、フタバガキ科植物における遺伝子セットを利用することが可能となり、解析時間の大幅な短縮が可能となった。これらの理由から、当初の計画以上に進展していると考えられる。東南アジア熱帯雨林に生息するフタバガキ科植物では、2つの異なる果実の形態が観察される。その一つは風散布タイプであり、萼が伸長することにより羽状の器官が形成され、それがプロペラのような役割を果たすことが知られている。そしてもう一方が重力散布タイプであり、萼が伸長しない果実を形成する。これらの2つの果実の形態は、近縁種間においても異なることがあり、両方の果実形態が見られる属も複数存在する。そこで本研究では、これらの果実形態がどのように進化してきたのかを明らかにするため、系統樹を用いた祖先形質の復元を行った。これまでに報告されているフタバガキ科の葉緑体3遺伝子の配列を用い系統樹を作成し、系統樹に用いた現存種の果実の形態から祖先形質を推定した結果、フタバガキ科の共通祖先で羽状器官を持つ果実がまず進化し、その後独立に何度か羽状器官を失うという進化が起こった可能性が示唆された。また羽状器官が失われた時期については、年代制約に用いる化石情報の不確実性があるものの、同じような時期に独立に生じた可能性を示唆する結果が得られた。一方で、RNA-seqによる萼での網羅的遺伝子発現解析では、羽状器官を形成しない種で特異的に発現変化する遺伝子群が、フタバガキ科の異なる属間においても共通して得られていた。このことから、羽状器官を失うという進化は独立に起きたものの、羽状器官の喪失には種間で少なくとも部分的には共通の分子機構が関与した可能性が考えられた。東南アジア熱帯雨林に生息するフタバガキ科植物の多くは、数年に一度、不定期な間隔で開花する一斉開花と呼ばれる特殊な開花様式を示すことが知られている。この特殊な開花様式のため、フタバガキ科植物がいつ開花するのかを予測することは難しく、多くのフタバガキ科植物から果実のサンプルを得ることは難しいと考えられた。そこで、本研究課題の当初の予定としては毎年開花するような少数のフタバガキ科植物のみを用いて果実の羽状器官の形成について調べることを計画した。しかしながら、マレーシア滞在中に大規模な一斉開花に遭遇し、一斉開花時にしか得られない貴重な観察データ、およびサンプルを得ることができた。特に野外での形態観察には、食害などにより経時的な観察を継続することが不可能となるサンプルが多く生じることから、観察数を確保することが難しいことを想定していた。しかしながら、一斉開花が生じたことにより、予定以上の多くの観察数を確保することができ、これにより複数種について羽状器官の経時的な成長データを比較検討することが可能となった。