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１８世紀南アジア産品の貿易・流通・消費―マレー・インドネシア海域世界を事例として

本研究は、18世紀南アジア産品の貿易・流通・消費の一端を、マレー・インドネシア海域世界を事例として解明する試みである。近年、グローバル・ヒストリーの観点から近世期(初期近代)の南アジア産綿布の商品連鎖に注目する研究が盛んとなっている。ところが、本研究が対象とするマレー半島からインドネシア諸島の島嶼群(マレー・インドネシア諸島)における南アジア産品の流通・消費に関する分析は未だ端緒についたばかりである。特に、17世紀後半以降、ビハール産アヘンが綿布と並んで盛んに取引されたが、その流通の担い手や消費のあり方は重要な検討課題として残されている。近年の諸研究では、18世紀東南アジアを「華人の世紀」と捉え、中国の経済発展や東南アジアへの華人移民の増加を背景として、19世紀の本格的な植民地化以前に東南アジア各地の地域社会が輸出産品生産を志向した地域変容を迎えつつあったことを明らかにしてきた。以上を踏まえ、本研究は、マレー・インドネシア海域世界に注目し、アヘンを中心に南アジア産品の商品連鎖を解明することで、地域変容を流通や消費の観点から検討する。第2年度目にあたる2018年度は、4月よりインドネシア・デポック市に所在するインドネシア大学人文学部の訪問研究員として研究に従事した。研究滞在の主目的は、南ジャカルタ市に所在する国立公文書館での史料調査・蒐集であった。同文書館は、本研究が対象とするオランダ東インド会社期や植民地期初期のインドネシアのみならず、バタヴィア政庁が蓄積した同時期のアジア各地に関するオランダ語や現地語の未刊行史料を所蔵している。また、オランダ・ライデン市に所在するライデン大学図書館で同図書館が所蔵するオランダ語史料を調査した。また、本年度は、17世紀後半から18世紀前半にかけてのバタヴィアにおけるアヘン消費に関して研究報告を1件したほか、査読論文1件の掲載が決定した。研究目標である18世紀南アジア産品の貿易・流通・消費の解明に向け、アヘンに分析の対象を絞り、現在までのところ研究はおおむね順調に推移している。特に、本年度は以下の2点において研究が発展した。第1に、本年度は、インドネシア国立公文書館での史料調査に注力し、今後の研究で主要な分析対象となる18世紀後半から19世紀初期にかけての貿易、流通、消費に関する未刊行史料を入手できた。予想以上に所蔵史料が膨大であったため、南アジア産品のうちアヘンに調査の焦点を絞ることとしたが、インド亜大陸ビハールからジャワ島バタヴィアまでの貿易・流通に関しては、『アヘン貿易協会およびアヘン局文書』の分析により、18世紀後半から19世紀初めに関する全体像解明に目途がつきつつある。一方、マレー・インドネシア諸島各地の消費地における流通・消費については、いまだ断片的であり、追加の史料調査を予定している。第2に、本年度は前年度の研究成果を踏まえ、17世紀後半から18世紀前半にかけてのバタヴィアにおけるアヘン消費に関して、東京大学で開催された国際会議で1件の英語報告を行った。同報告では、オランダ東インド会社のアジアにおける司令塔であったバタヴィア政庁の決議録を用いて、バタヴィアにおけるアヘンと混ぜたタバコ(マダット)の規制を分析することで、当該期のバタヴィアと周辺部においては、マダットの製造、流通、消費が禁じられていたにもかかわらず、都市の雑業や家内奉公、農業労働に従事する奴隷や労働者の間でマダットの消費が広まっていた事実を明らかにしたほか、1740年代半ば以降には都市周辺部でマダットの販売が政庁によって公式に認められたことを論じた。この規制緩和の背景には、バタヴィアにおけるアヘン貿易協会の設立や周辺部における糖業プランテーションの再開発があった。これに関連し、査読論文1件が学術雑誌に掲載予定である。以上の中間成果やそこから浮かび上がった課題を踏まえ、最終年度となる2019年度は、南アジア産品の貿易、流通、消費について、インドネシアにおける在外研究で得た史料収集の成果を日本語・英語で積極的に発表する。特に、上記のようなバタヴィアと周辺部における労働従事者の間でのアヘン消費の事例が、当該期に発展した植民地都市や輸出産品生産地における共時的な現象であることを示すべく研究を進める。また、マレー・インドネシア諸島各地の消費地における流通・消費についての情報を補完するため、オランダ・ハーグ市に所在するオランダ国立公文書館における追加の史料調査を実施する予定である。最終的に先行研究における南アジア産綿布の先行研究の成果を踏まえて比較しつつ、これまで収集した史料に基づくアヘンの貿易、流通、消費について分析を精緻化・体系化し、その作業成果を学術雑誌に論文として投稿する。本研究は、南アジア産品の貿易・流通・消費の一端を、18世紀マレー・インドネシア海域世界を事例に解明しようと試みている。近年、グローバル・ヒストリーの観点から近世期(近代初期)の南アジア産品、とりわけ綿布の商品連鎖に注目する研究が国際的に盛んである。ところが、マレー半島からインドネシア諸島までの島嶼群(マレー・インドネシア諸島)については、南アジア産品の流通や消費が活発で、海を通じて域内外が結びついた海域世界であったにもかかわらず、そのような包括的な視点から十分検討されてきたとは言い難い。特に、本研究で注目するように、17世紀後半以降、マレー・インドネシア諸島では綿布と並んでビハール産アヘンが盛んに取引されるようになったが、その流通の担い手や消費のあり方は重要な検討課題として残されている。さらに、近年、18世紀東南アジアは「華人の世紀」と捉えられ、植民地化以前の地域変容が論じられてきたが、本研究ではそれらの変容を流通や消費の観点からも検討する。

初年度は、アヘンの貿易と流通、消費に注目して研究を進めた。国内外の学会・研究会で5件の口頭報告を行い、17世紀後半から18世紀半ばにかけてのマレー・インドネシア諸島では、王侯貴族から奴隷にいたる広い階層でアヘン消費が盛んとなっていたことを論じた。また、バタヴィアを中心とするジャワ島のアヘン流通について検討し、オランダ東インド会社と有力華人商人の流通における密接な結びつきを明らかにした。成果の一部は、1本の日本語論文として学術誌に掲載されたほか、英語論文1本も出版計画中の論文集に収録予定である。一方、8月には、英国図書館でイギリス東インド会社や私商人の報告書、書簡類を調査・収集した。この中には、19世紀初頭イギリス占領期のジャワ島に関する史料も含まれており、当時の流通や消費について明らかにするための重要な分析材料と見ている。アヘンの流通と消費に関して、上記したように計画以上に多くの研究報告の機会を得ることができた。具体的には、国内で日本語の口頭報告を2件、国外で英語の口頭報告を3件行った。また、9月に参加した国際サマースクールでは、研究構想について口頭で発表し、参加した教員や研究者、学生から貴重なフィードバックを得ることもできた。さらに、オランダ東インド会社がバタヴィアで行ったアヘン競売について明らかにした日本語の投稿論文が1本出版されたことも重要な成果である。平成28年度に参加した国際セミナーの報告成果に、本年度の成果を加味してまとめた英語論文1本も、出版計画が進行中の論文集に収録予定である。ほかに2件の書評と1件の書評報告を通じて、自身の研究につながる手掛かりや知見を得ることができた。本研究は、18世紀南アジア産品の貿易・流通・消費の一端を、マレー・インドネシア海域世界を事例として解明する試みである。近年、グローバル・ヒストリーの観点から近世期(初期近代)の南アジア産綿布の商品連鎖に注目する研究が盛んとなっている。ところが、本研究が対象とするマレー半島からインドネシア諸島の島嶼群(マレー・インドネシア諸島)における南アジア産品の流通・消費に関する分析は未だ端緒についたばかりである。特に、17世紀後半以降、ビハール産アヘンが綿布と並んで盛んに取引されたが、その流通の担い手や消費のあり方は重要な検討課題として残されている。近年の諸研究では、18世紀東南アジアを「華人の世紀」と捉え、中国の経済発展や東南アジアへの華人移民の増加を背景として、19世紀の本格的な植民地化以前に東南アジア各地の地域社会が輸出産品生産を志向した地域変容を迎えつつあったことを明らかにしてきた。以上を踏まえ、本研究は、マレー・インドネシア海域世界に注目し、アヘンを中心に南アジア産品の商品連鎖を解明することで、地域変容を流通や消費の観点から検討する。第2年度目にあたる2018年度は、4月よりインドネシア・デポック市に所在するインドネシア大学人文学部の訪問研究員として研究に従事した。研究滞在の主目的は、南ジャカルタ市に所在する国立公文書館での史料調査・蒐集であった。
振動解析の手法を取り入れた新規NMR解析法による膵がん、胆管がん血清診断法の開発

近年本邦では高齢化とともに消化器がんが増加しており、その中でも膵臓がん・胆管がんは根治に困難を極めるがんである。しかしこのような最難治がんにおいても、早期診断さえできれば良好な予後が期待できる。従って、膵臓がん・胆管がんの根治のカギは、早期診断を可能とする、簡便かつ精度の高い検査法の開発である。従来のメタボロミクス、腫瘍マーカー、遺伝子検査等と発想が異なる技術を用い、超分子レベルで血清のNMRモード解析を行う点、血清の性質をNMRモードという物理量で評価し、信頼性の高い血清検査法が開発できれば、両がんの予後改善に大きく寄与する。
大規模コホートを用いた抗てんかん薬多剤併用時の有害事象発生リスクの解明

近年,日本の医療現場では多剤併用(ポリファーマシー)が問題となっている.この中でも難治てんかんは発作を抑制するために,複数の抗てんかん薬を長期間服用する必要があり,有害事象のリスクマネージメントが極めて重要である.国立病院機構静岡てんかん・神経医療センターにおいて2,0005,000人規模のコホートデータを利用し,抗てんかん薬による高アンモニア血症と脂質異常症の発症リスクを明らかにしてきた.本研究は2006年1月から2017年12月までに静岡てんかん神経医療センターを受診した患者を対象とした大規模コホートデータを構築し,抗てんかん薬による薬疹,血液障害,電解質異常,肝障害の発現率とその危険因子を明らかにすることを目的とした.現在、2018年12月までデータ収集期間を延長し,てんかん患者25,419名292,088ポイントの採血データを収集した.14,620名の成人てんかん患者(18102歳)を対象として抗てんかん薬による低ナトリウム血症の発症リスクを明らかにした.併用抗てんかん薬数が増加するほど血清ナトリウム値は有意に低下し,抗てんかん薬と抗精神病薬の併用によって重篤な低ナトリウム血症の発症リスクが4倍上昇した.さらに,カルバマゼピンとバルプロ酸を同時に併用することで発症リスクが17倍し,抗てんかん薬のポリファーマシーは重篤な低ナトリウム血症の発症に関連することを明らかにした.さらに,小児てんかん患者(18歳未満)10,124名を対象としたところ,同様の結果が得られた.コホートデータの集積は当初の計画どおり2019年4月に集積を終了した.本コホートにおいて重篤な低ナトリウム血症453例,汎血球減少症171例,重篤な肝障害316例を認めた.成人てんかん患者14,620名を対象とし,抗てんかん薬のポリファーマシーが重篤な低ナトリウム血症の発症リスクになることを明らかにした.研究成果はAmerican Epilepsy Society (AES) 2018AnnualMeetingで発表し,英文誌に投稿中である.小児を対象としても成人と同様の成果が得られたため,今年度中に成果発表する.集積されたコホートデータを用いて抗てんかん薬に起因する薬疹,肝障害,汎血球減少の危険因子を同定する.有害事象発症例100例(目標)を対象に余剰血液による遺伝子解析の同意取得を行い(コントロール群は取得済み),薬物代謝酵素の遺伝子多型の影響を検討する.近年,日本の医療現場では多剤併用(ポリファーマシー)が問題となっている.この中でも難治てんかんは発作を抑制するために,複数の抗てんかん薬を長期間服用する必要があり,有害事象のリスクマネージメントが極めて重要である.国立病院機構静岡てんかん・神経医療センターにおいて2,0005,000人規模のコホートデータを利用し,抗てんかん薬による高アンモニア血症と脂質異常症の発症リスクを明らかにしてきた.本研究は2006年1月から2017年12月までに静岡てんかん神経医療センターを受診した27,234人の患者コホートデータを収集し,抗てんかん薬による薬疹,血液障害,電解質異常,肝障害の発現率とその危険因子を明らかにすることを目的とした.2017年度は23,432名のてんかん患者を対象として抗てんかん薬による低ナトリウム血症の発症リスクを検討した.調査期間中,CTCAE(Common Terminology Criteria for Adverse Events)Grade1の低ナトリウム血症(血清ナトリウム値130138 mEq/L)が5027人(21.5%)認められた.また,Grade3(120130 mEq/L)とGrade4(120 mEq/L未満)の低ナトリウム血症がそれぞれ510人(2.2%),26人(0.1%)認められた.Grade3以上の低ナトリウム血症を目的変数と定義しロジスティック解析を行ったところ,低ナトリウム血症の発症は,バルプロ酸の併用によって1.3倍,カルバマゼピンの併用によって4.1倍に上昇することが明らかとなった.23,432名のてんかん患者の血清ナトリウム値を調査したところ,CTCAE(Common Terminology Criteria for Adverse Events)Grade 3以上の低ナトリウム血症(血清ナトリウム値130 mEq/L未満)が536名(2.29%)認められた.多変量解析の結果,低ナトリウム血症発症に寄与する危険因子はバルプロ酸の併用がオッズ比1.30倍(95%信頼区間1.07-1.57),カルバマゼピンの併用が4.05倍(95%信頼区間3.29-5.00)であった.一方,ゾニサミドの併用は低ナトリウム血症の発症を有意に低下させた(オッズ比0.62倍(95%信頼区間0.42-0.91)).近年,日本の医療現場では多剤併用(ポリファーマシー)が問題となっている.この中でも難治てんかんは発作を抑制するために,複数の抗てんかん薬を長期間服用する必要があり,有害事象のリスクマネージメントが極めて重要である.国立病院機構静岡てんかん・神経医療センターにおいて2,0005,000人規模のコホートデータを利用し,抗てんかん薬による高アンモニア血症と脂質異常症の発症リスクを明らかにしてきた.本研究は2006年1月から2017年12月までに静岡てんかん神経医療センターを受診した患者を対象とした大規模コホートデータを構築し,抗てんかん薬による薬疹,血液障害,電解質異常,肝障害の発現率とその危険因子を明らかにすることを目的とした.

現在、2018年12月までデータ収集期間を延長し,てんかん患者25,419名292,088ポイントの採血データを収集した.14,620名の成人てんかん患者(18102歳)を対象として抗てんかん薬による低ナトリウム血症の発症リスクを明らかにした.併用抗てんかん薬数が増加するほど血清ナトリウム値は有意に低下し,抗てんかん薬と抗精神病薬の併用によって重篤な低ナトリウム血症の発症リスクが4倍上昇した.さらに,カルバマゼピンとバルプロ酸を同時に併用することで発症リスクが17倍し,抗てんかん薬のポリファーマシーは重篤な低ナトリウム血症の発症に関連することを明らかにした.さらに,小児てんかん患者(18歳未満)10,124名を対象としたところ,同様の結果が得られた.コホートデータの集積は当初の計画どおり2019年4月に集積を終了した.本コホートにおいて重篤な低ナトリウム血症453例,汎血球減少症171例,重篤な肝障害316例を認めた.成人てんかん患者14,620名を対象とし,抗てんかん薬のポリファーマシーが重篤な低ナトリウム血症の発症リスクになることを明らかにした.研究成果はAmerican Epilepsy Society (AES) 2018AnnualMeetingで発表し,英文誌に投稿中である.小児を対象としても成人と同様の成果が得られたため,今年度中に成果発表する.集積されたコホートデータを用いて抗てんかん薬に起因する薬疹,肝障害,汎血球減少の危険因子を同定する.有害事象発症例100例(目標)を対象に余剰血液による遺伝子解析の同意取得を行い(コントロール群は取得済み),薬物代謝酵素の遺伝子多型の影響を検討する.カルテ調査を担当する研究補助者の雇用が予定より遅れ,300,000円ほどの余剰金が生じた.今年度はこの余剰金を12か月分の人件費に充てる予定である.研究補助者を予定通りに雇用できなかったため余剰金が生じた.
戦国時代における「大敗」の心性史的研究

本研究は、戦国時代でも非常にまれな合戦での「大敗」に着目して、敗者側の大名領国に与えた政治的・社会的影響および精神面への影響を考察し、そこから戦国大名権力の特質に迫ろうとするものである。3年間の研究期間を通じて、7つの「大敗」事例に関する史料の収集・調査、ならびに関連する史跡の現地調査を行った。また、期間最終年次となる2017年の12月には、「戦国合戦<大敗>の歴史学」と題する公開研究会を東京大学において開催し、研究代表者を含む7名が成果を報告した。戦国時代における「大敗」が大名領国に与えた影響を多角的に分析するという研究趣旨のもと、本年度はまず、研究代表者および連携研究者らが、それぞれ担当する「大敗」の史料・文献の収集・調査を行った。具体的には、1人取橋の戦い(1585年、伊達氏。担当...鴨川達夫)、2桶狭間の戦い(1560年、今川氏。担当...播磨良紀)、3長篠の戦い(1575年、武田氏。担当...金子拓)、4三方が原の戦い(1572年、徳川氏。担当...谷口央)、5耳川の戦い(1578年、大友氏。担当...研究協力者山田貴司・熊本県立美術館主任学芸員)、6木崎原の戦い(1572年、伊東氏。担当...黒嶋敏)の、以上6つの「大敗」を分担して進めた。このうち史料の残存量が多い2・3・4については、データ化と整理のため、学術支援職員の雇用による入力作業を次年度より予定している。あわせて、「大敗」故地の現地調査として、11月14日から15日にかけて、熊本県・宮崎県に赴き木崎原の戦い・耳川の戦いの調査を行うとともに、打ち合わせ及び第1回研究会を開催した。なお、耳川の戦いの担当者である山田貴司は本調査に部分的な参加となったため、2月25日・26日に補充調査を行っている。現地では戦場における戦後供養などに関する史跡を重点的に調査した。なお調査に際しては、関周一氏(宮崎大学教育学部)、白岩修氏(宮崎県木城町教育委員会)ほかより種々のご教示に預かった。本年度は、現地調査およびデータ整理用のタブレット型ノートPCの購入を進めることができたが、収集したデータを入力・整理するための学術支援職員の雇用については見送ることとなった。これは雇用予定者が兼務していた他の勤務について、時間調整が果たせず、結果的に年度内に雇用できなかったためである。次年度は別の雇用予定者を含めたデータ入力作業を計画しており、雇用期間を延長することで、本年度中に達成できなかった作業は完了できるものと考えている。以上の点から、本年度の研究進捗状況については、おおむね順調に進展しているものと判断する。戦国時代において、合戦での「大敗」が戦国大名家や大名領国に与えた影響を多面的に分析するという本科研の研究趣旨のもと、研究期間2年目となる本年度は、ひきつづき研究代表者および連携研究者らが、それぞれ担当する6つの「大敗」事例について、関連史料・先行研究の収集・調査・整理を行った。また、6事例のなかで関連する史料の残存量が比較的多い長篠合戦については、収集した史料のデータ化と整理を行う必要があるため、学術支援専門職員1名を雇用した。学術支援専門職員は2016年8月より入力作業を行い、既刊の自治体史(『山梨県史』『静岡県史』『愛知県史』など)から収集された史料のデータ化と整理を進めているところである。あわせて、2016年11月12日から14日にかけて、研究代表者及び連携研究者ら4名(計5名)で愛知県・静岡県に赴き、第2回研究会を開催して桶狭間合戦・長篠合戦・三方が原合戦に関する先行研究の到達点を確認するとともに、それぞれの合戦故地において現地調査を行った。現地では、城郭・道路遺構など合戦故地における戦国期関連史跡の調査に軸足を置くとともに、本科研の研究目的の一つでもある戦後供養のあり方を検証する手がかりとして、戦後から後世における供養塔・鎮魂碑なども調査対象に含めた。なお本調査に際しては、現地の状況に精通しておられる山田邦明氏(愛知大学文学部)にご同行をいただき、種々のご教示に預かったことを付記しておく。本年度は、現地調査、メンバー各自の研究推進は順調に進めることができた。ただ、収集したデータを入力・整理する学術支援専門職員の雇用が、やや遅れることとなった。これは雇用予定者が兼務していた他の勤務について時間調整が果たせず、当初見込みより3カ月ほど遅れたためである。雇用が遅れた期間の整理作業は、2月・3月に勤務日を増やすことで、ほぼ解消しつつある。以上のことから、本年度の研究進捗状況は、おおむね順調に進展しているものと判断する。戦国時代において、合戦での「大敗」が戦国大名家や大名領国に与えた影響を多面的に分析するという本科研の研究趣旨のもと、研究期間の最終年次にあたる本年度は、3年間の調査・研究の成果を取りまとめるとともに、補充的な調査を行った。また、6事例のなかで関連する史料の残存量が比較的多い長篠合戦については、収集した史料のデータ化と整理を行う必要があるため、前年度から引き続き学術支援専門職員1名を雇用した。

このうち現地調査として、2017年11月15日から17日にかけて、研究代表者及び連携研究者ら4名(計5名)で福島県に赴き、第2回研究会を開催して人取橋合戦に関する先行研究の到達点を確認するとともに、それぞれの合戦故地の踏破を行った。現地では、城郭・道路遺構など合戦故地における戦国期関連史跡の調査に軸足を置くとともに、本科研の研究目的の一つでもある戦後供養のあり方を検証する手がかりとして、戦後から後世における供養塔・鎮魂碑なども調査対象に含めた。なお本調査に際しては、現地の状況に精通しておられる山田将之氏(伊達市教育委員会)にご同行をいただき、種々のご教示に預かったことを付記しておく。また、3年間の成果公開の場として、2017年12月2日に東京大学において、公開研究会「戦国合戦<大敗>の歴史学」を開催した。これは一般共同研究「関連史料の収集による大内氏の出雲出兵敗北とその影響の研究」(研究代表者山田貴司)と共催したもので、本科研に参加している共同研究メンバー7名が研究成果の報告を行った。当日は学部学生を含む103名の参加を得た。本研究は、戦国時代でも非常にまれな合戦での「大敗」に着目して、敗者側の大名領国に与えた政治的・社会的影響および精神面への影響を考察し、そこから戦国大名権力の特質に迫ろうとするものである。3年間の研究期間を通じて、7つの「大敗」事例に関する史料の収集・調査、ならびに関連する史跡の現地調査を行った。また、期間最終年次となる2017年の12月には、「戦国合戦<大敗>の歴史学」と題する公開研究会を東京大学において開催し、研究代表者を含む7名が成果を報告した。次年度は、本年度より継続して、担当者を配した「大敗」について、それぞれに関する史料・文献の収集・調査を進めていく。このうち、データ数が多くなることが見込まれるものは、学術支援職員を雇用して、並行して入力作業を進めていく。あわせて、「大敗」故地の現地調査として、平成28年度は静岡県・愛知県の関連史跡、平成29年度には福島県の関連史跡の調査を計画している。連携研究者のうち1名が公務の関係で本科研への参加辞退を申し出たため、2017年度より、研究計画を変更する。新たに連携研究者として畑山周平(東京大学史料編纂所)、および研究協力者として福原圭一(上越市公文書センター)が参加し、総勢7名による研究体制をとることとなった。あわせて「大敗」事例も1つ追加し、計7つの事例について分析・検討を進める。日本史次年度使用額が生じた理由は、本年度、収集したデータを入力・整理するための学術支援職員の雇用を見送ったためである。これは雇用予定者が兼務していた他の勤務について、時間調整ができず、結果的に年度内の雇用ができなかったという事由によるものである。次年度使用額が生じたおもな理由として2点あり、1点は、4月から雇用を予定していた学術支援専門職員の雇用期間が、本人の都合により、8月からの雇用に変更になったこと。もう1点は、予定していた史料調査出張が、担当者の都合により、次年度に繰り越しになったことである。上記の理由により、人件費と旅費に未使用分が発生した。次年度は別の雇用予定者を含めたデータ入力作業を計画しており、当初の研究計画よりも、次年度中における雇用期間を延長することで、本年度中に達成できなかった作業は完了できるものと考えている。次年度の使用計画のうち、おもな変更点として、まず学術支援専門職員の雇用期間を4月から3月までに延長する。また、研究体制の見直しにより、連携研究員ら2名が新規に追加されたことを受け、予定していた史料調査出張の旅費が増加することが見込まれる。上記の措置により、次年度繰越分について、相応の支出が見込まれるものと判断している。
BTLAの自己免疫抑制機構の解明とその臨床応用に向けた基礎的検討

最近、我々は新規の抑制性副刺激分子B and T lymphocyte attenuator(BTLA)を同定した。本研究ではBTLAがNKT細胞に発現していることを初めて見出し、BTLA欠損マウスではNKT細胞依存性自己免疫モデルであるconA肝炎が増悪することを明らかにした。すなわち、BTLAがNKT細胞の活性化抑制機能を有し、免疫寛容維持に関与していることを示した。この研究成果は、NKT細胞に発現するBTLAが自己免疫疾患治療の標的となり得ることを示唆しており、BTLAを利用した免疫療法開発に向けた新たな方向性を示せたと考える。本申請研究では,我々が新規の抑制性副刺激分子として同定したBand T lymphocyteattenuator(BTLA)の生体内における機能,特に自己免疫の発症抑制機構を解明し,BTLAを利用した自己免疫疾患の新規治療法開発の基盤を構築する事を目的としている。BTLA欠損マウスでは自己抗体と唾液腺や肺への炎症細胞浸潤の出現に加え,自己免疫性肝炎(AIH)様の肝障害が自然発症することに着目し,平成19年度の研究ではBTLAが肝においていかに免疫寛容を維持し自己免疫を抑制しているかの解明を目指した。その結果1)BTLA欠損マウスの肝臓には主に活性化したNKT細胞とCD4陽性T細胞が浸潤していること,2)野生型マウスの肝内NKT細胞はBTLAを発現していること,3)BTLA欠損マウスではNKT細胞依存性のヒトのAIHモデルであるconA肝炎が悪化することを明らかにした。これらのことは肝内のNKT細胞の活性化をBTLAが抑制していることがAIHやconA肝炎の発症を抑制するメカニズムの一つであることを示唆している。現在BTLA欠損マウスをNKT細胞欠損マウス(Jα281欠損マウス)と交配し,AIHやconA肝炎の発症が抑制されるか否かを検討している。今後はBTLA欠損マウスのAIHやconA肝炎を惹起する責任細胞を細胞移入実験等により確定し,さらに末梢性免疫寛容の成立に重要な役割を果たすと考えられている制御性T細胞(Treg)の分化及び抑制能におけるBTLAの役割を明らかにする。上記研究によりBTLAを利用して自己免疫疾患を治療する際の標的細胞を同定し,BTLA-HVEM(BTLAligand)系を応用した新規免疫療法開発の基盤を構築する。本研究では、我々が新規の抑制性副刺激分子として同定したB and T lymphocyte attenuator(BTLA)による自己免疫疾患の発症抑制機構を解明し、BTLAを利用した自己免疫疾患の新規治療法開発に向けた基盤を構築する事を目的とした。BTLA欠損マウスでは自己免疫性肝炎(AIH)様の肝障害が自然発症することに着目し、BTLAが肝においていかに免疫寛容を維持し自己免疫応答を抑制しているかを解析した。その結果、1)野生型マウスの肝内NKT細胞はBTLAを発現していること、2)BTLA欠損マウスの肝臓には活性化したNKT細胞が浸潤していること、3)BTLA欠損マウスではNKT細胞依存性AIHモデルであるconA肝炎が増悪することが明らかとなった。これらの実験結果は、BTLAによる肝内NKT細胞の活性化抑制がAIHやconA肝炎の発症抑制に関与している可能性を示唆している。そこでBTLA欠損マウスをNKT細胞欠損マウス(Jα281欠損マウス)と交配し、conA肝炎の発症が抑制されるか否かを検討した。その結果、BTLA/NKT細胞ダブル欠損マウスでほconA肝炎の発症が完全に抑制されることが明らかとなった。さらにNKT細胞の細胞移入実験により、NKT細胞におけるBTLAの発現が、conA肝炎の抑制に必須であることが明らかとなった。すなわち、BTLAは、T細胞の活性化抑制のみでなく、NKT細胞の活性化抑制にも関与し、肝における自己免疫応答を抑制していることが明らかになった。以上の研究成果は、NKT細胞に発現するBTLAが自己免疫疾患治療の標的となり得ることを示唆しており、BTLA-HVEM(BTLA ligand)系を利用した免疫療法開発に向けた新たな方向性を示せたと考える。
歯の移動に伴う破骨細胞性骨吸収活性化と痛みの関連性解析

歯の移動に伴い、骨吸収機構活性化が惹起され、また不快な痛みが出現する。両者は、ほぼ同時に出現することから何らかの関連があるものと推察される。本研究においては、カルシウム透過性カチオンチャネルであり、機械的刺激、酸、熱により活性化されるTransient potential vanilloid:TRPVsが破骨細胞におけるカルシウムに対するセンサー/レセプターとして発現、機能し、痛みにも関していることを仮説として研究を開始した。(1)破骨細胞におけるTRPV1,2タンパクの発現について:(in vivo)4週齢ddyマウスを灌流固定後、脛骨骨頭を採取、脱灰後、8μm切片を作製し、抗TRPV1,2抗体を用いて、ABC法により検索した。両タンパクとも、破骨細胞のみならず、骨芽細胞、骨髄中の多核(2,3核)細胞にも認められた。破骨細胞における局在は、TRPV1は、細胞質全体的な局在が認められたのに対してTRPV2は、細胞膜に強い発現が認められた。(in vitro)6週齢ddyマウスより骨髄細胞を採取、M-CSF,RANKL刺激のもとで5日間培養し、破骨細胞様細胞を形成。抗TRPV1,2抗体にて免疫蛍光染色ならびにTRAP染色の二重染色を行って居るところである。しかしながら、多核破骨細胞様細胞の形成が思わしくなく、蛍光染色にまでは至っていない。今後、M-CSF,RANKL濃度、培養条件を再検討中である。※また、培養条件改善後に、形成された破骨細胞をプレートより剥離し、total RNAを抽出し、TRPV1,2特異的プライマーを用いてRT-PCRを行い、破骨細胞におけるTRPV1,2 mRNA検索を予定。(2)骨組織におけるTRPV1,2mRNAの発現について:6週齢ddyマウス脛骨よりtotal RNAを抽出しTRPV1,2特異的プライマーを用いてRT-PCRを行った。TRPV1,2mRNAは、骨組織に特異的に認められた。今後は、特異的に認められたバンドについて、定量化を行い、他の破骨細胞特異的マーカー(カテプシンK,TRAPなど)と比較検討する予定である。破骨細胞において、TRPV1,2が認められたことにより熱(炎症)、機械的刺激により本レセプターが活性化、チャネルの開放が生じ、細胞内へカルシウムが流入することにより細胞が活性化するものと考えているが、実験技術等の改善を図り、さらなる論証を獲得すべく研究を遂行するつもりである。
大Maf群転写因子の生体内における機能解析

1.mafBノックアウトマウスの解析mafBはin vitroの実験で、macrophageの分化に関わることが知られている。そこで、mafBノックアウトマウスにおいて、macrophageの分化異常がみられるか検討した。その結果、胎生14.5日目の胎児肝臓でのmacrophageマーカーであるF4/80の減少がみられ、macrophageの分化異常が示唆された。また、マイクロアレイによる、mafB-/-のmacrophageの遺伝子発現解析の結果、動脈硬化でのmacrophageのapoptosisに重要な働きをもつAIMの発現の低下が観察された。また、LXR/RXRによるMafBの制御をシサするデータが得られ、動脈硬化発症機序を分子メカニズムから解明する糸口がみつかったと言える。mafB+/-::c-maf+/-マウスは30週齢を越えるとmacrophageの増加が脾臓、リンパ節、骨髄でみられた。また、免疫染色や組織解析の結果、CDl38陽性の形質細胞が増加していること、さらに腎炎が発症していることがわかった。またmafB+/-::c-maf+/-の骨髄由来マクロファージのアポトーシスの除去に異常があることがわかり、これが自己免疫疾患の一つの原因として仮設を立て、現在解析中である。MafB、c-Mafはニワトリの筋健膜線維肉腫を引き起こすレトロウイルスAS42から単離された癌原遺伝子v-mafの細胞関連遺伝子であり、大Maf転写因子群に属している。mafBノックアウトマウス、c-mafノックアウトマウスを解析することにより、生体内での大Mafの機能を解析した。さらに、コロニーアッセイや胎児肝細胞のmacropahgeへの分化誘導などを行った結果、MafBはM-CSF由来のmacrophageに特異的に発現していることがわかり、また、mafBノックアウトマウスでは、M-CSF由来macrophageの分化異常が観察された。2.mafB、c-maf、ダブルノックアウトマウスの解析MafB、c-Mafはともにmacrophageに発現しており、MafB、c-Mafの両方がmacrophageで欠損すれば、単独のノックアウトマウスよりも、より重篤な異常が観察されると考えられる。mafB+/-::c-maf+/-マウスは30週齢を越えると異常なmacrophageの増加が脾臓、リンパ節、骨髄でみられ、免疫異常をきたし、腎炎などを誘発することがわかった。mafB-/-::c-maf-/-マウスは、胎生12.5日目で肝臓の造血異常が起こることが確認された。コロニーアッセイを行うと赤血球のコロニーが正常なことから、赤血球分化を促す肝細胞やmacrophageに異常があることが示唆される。現在、肝細胞、macrophageに着目して、機能解析を行っている。さらに、非付着性dishを用いてmacrophageへの分化誘導を行うと、F4/80の劇的な減少が観察された。このことから、非付着状態でのみ、mafBがF4/80の発現を制御することが示唆された。また、M-CSFをもちいた胎児肝臓のコロニーアッセイでは、コロニー数の有意な増加が観察されたことから、未分化な細胞においてもmafBが機能的に働いていることがわかった。今後、mafBと動脈硬化のメカニズムについて解析していく予定である。2.mafB、c-maf、ダブルノックアウトマウスの解析mafB+/-::c-maf+/-マウスは30週齢を越えるとmacrophageの増加が脾臓、リンパ節、骨髄でみられた。また、免疫染色や組織解析の結果、CD138陽性の形質細胞が増加していること、さらに腎炎が発症していることがわかった。このことから、Large Mafが自己免疫疾患に関与することが示唆された。

また、マイクロアレイによる、mafB-/-のmacrophageの遺伝子発現解析の結果、動脈硬化でのmacrophageのapoptosisに重要な働きをもつAIMの発現の低下が観察された。また、LXR/RXRによるMafBの制御をシサするデータが得られ、動脈硬化発症機序を分子メカニズムから解明する糸口がみつかったと言える。mafB+/-::c-maf+/-マウスは30週齢を越えるとmacrophageの増加が脾臓、リンパ節、骨髄でみられた。また、免疫染色や組織解析の結果、CDl38陽性の形質細胞が増加していること、さらに腎炎が発症していることがわかった。またmafB+/-::c-maf+/-の骨髄由来マクロファージのアポトーシスの除去に異常があることがわかり、これが自己免疫疾患の一つの原因として仮設を立て、現在解析中である。
超新星爆発モデルの精密化と超新星ニュートリノを用いたニュートリノ振動の解明

1.断熱崩壊モデルの改良断熱崩壊というニュートリノ輸送を考慮しないモデルを用いることで、重力崩壊型超新星爆発のシミュレーションで星のコアから外層までの一貫した計算が可能となった。しかし、このモデルではニュートリノによるコアの冷却が考慮されていないため、原始中性子星の収縮に伴う密度変化が確認できなかった。そこでより現実的な爆発シミュレーションに近づけるため、断熱崩壊モデルにニュートリノ・リーケージスキームを組み込むことでニュートリノ輸送の代わりとし、星のコアから外層までの一貫したシミュレーションを行うコードを開発した。2.超新星ニュートリノの観測予測とニュートリノ振動上記の爆発モデルや磁場駆動型の非球対称爆発モデル等、爆発メカニズム異なる様々な爆発モデルにおける超新星ニュートリノのニュートリノ振動計算を行い、それらを元に地球上でそういった超新星ニュートリノを観測した場合の観測予測計算を行った。その結果、爆発モデルの違いや、未知のニュートリノ振動パラメータの違いによって、超新星ニュートリノの観測数や時間変動の仕方が大きく異なることが分かった。この違いは(高エネルギーニュートリノの数/低エネルギーニュートリノの数)といった比をとることでより顕著に現れる。従って、超新星ニュートリノの観測から、ニュートリノ振動パラメータの制限だけではなく、超新星爆発メカニズムについての示唆も得られることが分かった。1.断熱崩壊モデルの改良重力崩壊型超新星爆発のシミュレーションでは断熱崩壊というモデルを用いることにより、星のコアから外層までの一貫した計算が可能になった。しかし、このモデルでは原始中性子星の収縮に伴う密度変化が確認できなかった。このような密度変化が再現できた場合、高密度な状況下で用いる状態方程式によって爆発の様相が異なってくることが予想される。そこで、より現実的なシミュレーションに近づけるため、断熱崩壊モデルを改良し、星のコアから外層までの一貫したシミュレーションを行うためのコードを開発し、テスト計算を行っている。2.超新星ニュートリノの観測予測超新星ニュートリノを地球上で観測した場合の観測予測計算を行った。その結果、超新星ニュートリノの観測数にニュートリノ振動パラメータの値の違いが大きく依存していることが確認できた。従って、超新星ニュートリノから未知のニュートリノ振動パラメータに制限を付けられる可能性があることを確認した。また、観測されるニュートリノにおいて、(高エネルギーニュートリノの観測数/低エネルギーニュートリノの観測数)といった比を取ることで、星内部の衝撃波の影響がニュートリノにはっきりと現れた。また、2次元爆発モデルについても、同様の計算を行った結果、超新星の赤道方向と極方向とで超新星ニュートリノの観測数に違いがはっきりと現れ、上記の比をとった結果、極方向のニュートリノについては、1次元の場合と振る舞いは似ているものの、少し異なる結果となった。これは、星内部の衝撃波の伝播の仕方の違いが反映されているためだと考えられる。従って、超新星ニュートリノから星内部の様子、さらには爆発メカニズムについての何らかの示唆が得られるのではないかと考えられる。
心肺蘇生の立ち会いが患者の配偶者に与える影響

平成22年4月より新たな4施設に研究協力依頼を行う準備を進めたが、研究の必要性は理解されながらも研究対象者が心肺蘇生の行われた患者の家族ということで施設が研究を進めることに極めて慎重になる現状があった。12月に一施設の協力を得られることになり、平成23年3月に倫理審査委員会に申請を行った。科学的・倫理的に妥当であることが証明され、平成23年4月F病院にて心肺蘇生が行われた患者の家族へ研究依頼を開始した。本研究における蘇生領域で家族を立ち会わせることに関しては、1980年代以来議論と討論がはじめられていた。その後、蘇生に関するコンセンサスは、国際蘇生連絡協議会(ILCOR)の「心肺蘇生に関わる科学的根拠と治療勧告(CoSTR)」によって示されており、2005年・2010年に改定されたガイドラインにおいても、蘇生中の家族の立ち会いが示唆されていた。海外においては、蘇生中の家族の立ち会いに関する医療従事者や家族の意識を調査した研究は行われているが、我が国においては2005年以前と同様に蘇生中の立ち会いが家族に与える影響に関する研究は、山勢らが医療者を対象とした立ち会いの現状や、医師、看護師、救命士の蘇生中の家族の立ち会いに対する予備的調査と全国調査に限られていた。医療者の60%(医師38%、看護師51%、救急救命士74%)が立ち会いに関して前向きな医療者の意識をもっていることが明らかになっている。一方、家族を対象とした調査は、5名にとどまっているのが現状である。FWRについて、前述したように海外の先行研究はあるものの、海外とは異なる文化的な影響もあると考える。F賑に関する実態調査は、医療者側と患者家族側の双方からのアプローチによる研究が必要で、2005年版の心肺蘇生ガイドラインが広く採用されている医療現場には、これらの研究成果を早期に還元させることが重要である。平成21年2月研究協力施設に研究概要の説明を行い、研究の準備を進めた。平成21年2月に山口大学医学部附属病院医薬品等治験・臨床研究等審査委員会に申請を行い、科学的・倫理的に妥当であることが証明された。平成21年3月平成21年4月9月、文献検索を行った。蘇生領域で家族を立ち会わせることに関しては、1980年代以来議論と討論がはじめられていた。その後、蘇生に関するコンセンサスは、国際蘇生連絡協議会(ILCOR)の「心肺蘇生に関わる科学的根拠と治療勧告(CoSTR)」によって示されており、2005年に改定されたガイドラインでは、蘇生中の家族の立ち会いが示唆された。海外においては、蘇生中の家族の立ち会いに関する医療従事者の意識について研究されたものが2000年以降26件(2000年以降5件、2005年以降21件)あった。そのうち蘇生中の家族の立ち会いに関する家族の意識を調査した研究は3件であった。我が国においては、2005年以前と同様に蘇生中の立ち会いが家族に与える影響に関する研究は、20072008年に山勢らが医療従事者と家族を対象に行った予備調査のみであった。そのため、本研究によって心肺蘇生の立ち会いが家族に与える影響を明らかにすることができれば、我が国における蘇生中の家族の立ち会いに関する家族の意識や心肺蘇生中の立ち会いにおける家族の不安の軽減に結びつく効果的な援助法を見出すことができるのではないかと考える。平成21年4月山口大学医学部附属病院救命センターにて心肺蘇生が行われた患者の家族へ研究依頼を開始し、対象者へ研究依頼を行った。しかしながら、研究に協力してくださる対象者は現れていない。現在は、対象者を集めることができるよう、他施設にも研究協力依頼を行っている。

F賑に関する実態調査は、医療者側と患者家族側の双方からのアプローチによる研究が必要で、2005年版の心肺蘇生ガイドラインが広く採用されている医療現場には、これらの研究成果を早期に還元させることが重要である。
地下圏炭素・エネルギー動態に関与する中核微生物群の同定と新機能解明

本研究は、結晶性酸化鉄を還元する嫌気的酢酸酸化菌に焦点を当て、海底地下試料を微生物接種源として、数百種類の微生物集積系の取得に成功した。次世代シークエンスの結果、Firmicutes門に属する鉄還元微生物群が地下圏の物質・エネルギー循環に中心的に関与していることが強く示唆された。さらに未培養微生物機能同定法であるStable Isotope Probing(SIP)と次世代シークエンスを組み合わせることで、従来法より約500倍の検出感度を有する超高感度SIPを確立した。本研究は、未だ実体の明らかでない「地下圏炭素・エネルギーフラックスの根幹反応を担う未知微生物群」の生理生態を、分離培養技術に加え、Stable Isotope Probing(SIP)と次世代シークエンサー解析との融合法によって明らかにし、これら中核微生物群の新機能解明を通して、今なお進行しつつあると予想されるメタンハイドレート形成やナノパイライト生成などの地下物質ダイナミクスの根本的理解を目指すものである。ここで標的とする炭素化合物「メタン、酢酸」と地球第4位の構成元素「鉄」は地球の根源物質であるため、その代謝に関わる未知微生物群の実体解明は、地下圏の生命活動全体を紐解くことに直結する。なお本研究には、2012年統合国際深海掘削計画(IODP)第337次研究航海「下北八戸沖石炭層生命圏掘削」で取得した海底地下コア試料および海底堆積物試料を主に用いる。平成25年度は、海底地下コアから得られる微生物菌体量の乏しさを打開するためにコア試料をそのまま解析するのではなく、研究の第一ステップとして中核微生物群の高度集積系を構築した。IODP337で採取された異なる海底下深度のコア試料15種を接種源として用い、中核微生物群を標的とした44の培養条件を設定することで660種の微生物集積系を構築し、さらに数ヶ月の培養を経て行った2度の継代により合計で約2000種の集積培養物を取得することに成功した。また1代目の集積培養系の化学分析の結果、いくつかの集積系からメタン生成や鉄還元、還元的酢酸生成などの地球化学的反応が観察された。これまでに次世代シークエンサーを用いた微生物群集構造解析の立ち上げ・最適化を終えており、今後、当該の地球化学的反応を担う未知微生物群の同定を行っていく予定である。さらにSIPと次世代シークエンサーの融合法の確立に向けた事前検討を行った。海底地下コアから得られる微生物菌体量の乏しさを打開するためにコア試料をそのまま解析するのではなく、研究の第一ステップとして中核微生物群の高度集積系(約700種)を構築した。得られた集積系のいくつかからメタン生成や鉄還元、還元的酢酸生成などの重要な生物地球化学的反応が観察されている。平成26年度は、次世代シークエンサーを用いた大規模遺伝子配列解読により各集積系の微生物構成種を数万種レベルで同定した。その結果、上記の生物地球化学的反応を担う中核微生物群のあぶり出しに成功した。さらにこれら中核微生物の分離培養および安定な複数種培養系の取得を試みている。並行して、分離培養を介さずに、高度集積系内における未培養微生物機能を超高感度に同定する方法として、SIPと次世代シークエンスの融合法「Ultra-high-sensitivity SIP(超高感度SIP)」を確立した。現在、本手法を用いた海底地下圏微生物機能の直接解明を試みている。本研究は、未だ実体の明らかでない「地下圏炭素・エネルギーフラックスの根幹反応を担う未知微生物群」の生理生態を、分離培養技術と次世代シークエンサー解析との融合法によって明らかにすることで、今なお進行しつつあると予想されるメタンハイドレート形成やナノパイライト生成などの地下物質ダイナミクスの根本的理解を目指すものである。ここで標的とする嫌気分解過程の中心中間産物「酢酸」と地殻中第4位の構成元素「鉄」は地球の根源物質であるため、その代謝に関わる未知微生物群の実体解明は、地下圏の生命活動全体を紐解くことに直結する。なお本研究には、2012年統合国際深海掘削計画(IODP)第337次研究航海「下北八戸沖石炭層生命圏掘削」で取得した海底地下コア試料および海底堆積物試料を主に用いた。まず初めに、海底地下コアから得られる微生物菌体量の乏しさを打開するため、コア試料をそのまま解析するのではなく、中核微生物群の集積系を数百種構築した。得られた集積系のいくつかからメタン生成や鉄還元などの重要な生物地球化学反応が観察された。さらに次世代シークエンサーを用いた大規模遺伝子配列解読により各集積系の構成微生物を数万種レベルで同定した。その結果、上記のメタン生成や鉄還元を担う中核微生物群の系統学的特徴づけを達成した。

また結晶性酸化鉄を電子受容体とする長期間継代培養によりFirmicutes門に属する新規な鉄還元微生物群を高度に集積することができた。一方、分離培養を介さずに、高度集積系内における未培養微生物の代謝機能を高感度に解析する分子生態学的方法の開発を試み、安定同位体プローブ法(SIP)と次世代シークエンスを組み合わせることで、従来法より約500倍の検出感度を有する「Ultra-high-sensitivity SIP(超高感度SIP)」の確立に成功した。本研究は、結晶性酸化鉄を還元する嫌気的酢酸酸化菌に焦点を当て、海底地下試料を微生物接種源として、数百種類の微生物集積系の取得に成功した。次世代シークエンスの結果、Firmicutes門に属する鉄還元微生物群が地下圏の物質・エネルギー循環に中心的に関与していることが強く示唆された。さらに未培養微生物機能同定法であるStable Isotope Probing(SIP)と次世代シークエンスを組み合わせることで、従来法より約500倍の検出感度を有する超高感度SIPを確立した。本課題の実施2年目として、初年度に構築した研究遂行の基盤となる微生物集積系700種に対して次世代シークエンサー解析を適用し、その微生物構成種を数万種レベルで同定することに成功した。これにより地下物質循環を担う中核微生物群(メタン生成菌、鉄還元菌、還元的酢酸生成菌)を検出することができた。集積培養系から中核微生物の分離培養や安定な複数種培養系の取得も進んでいる。さらに中核微生物の分離培養が困難な場合のために、培養を介すことなく未知微生物機能を従来の約500倍の感度で同定できる新手法「超高感度Stable Isotope Probing」の確立に成功している。今後速やかな実験実施と成果結実が可能であるため、研究は概ね順調に進展していると判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。微生物生態学初年度(平成25年度)に構築した微生物集積系700種の中から、地下物質循環の根幹となる生物地球化学的反応の活性が観察され、さらに当該活性に関連する微生物群が高度に集積されているものを選抜し、そこから中核微生物の純粋分離または安定な複数種培養系の構築を試みる。次世代シークエンサーにより集積過程を詳細に追跡することで、上記培養実験の成果取得を最大化するよう努める。さらに培養に依存しない未知微生物機能同定法として前年度確立に成功した超高感度Stable Isotope Probingを高度集積系に適用し、海底地下圏微生物機能の直接解明を試みる。これらの研究では次世代シークエンスを多用するが、その供試試料の調整法、分析機器の運転・管理法、大規模塩基配列データ解析用パイプラインが最適化されており、早急な実験データの取得が可能である。さらに次世代シークエンスデータの取得・解析を加速化させるため、新たな系統解析用ワークステーションの導入、専門の実験補助員の雇用を行う予定である。本課題の実施初年度として、研究遂行の基盤となる微生物集積系を取得することに成功し、さらにそのいくつかの集積系を長期間培養することによって地下物質循環に重要な地球生物学的反応(メタン生成、鉄還元、還元的酢酸生成)を検出することができた。
口腔扁平上皮癌幹細胞の同定と癌血管新生機序の解明

口腔扁平上皮癌においてCD44の発現が単なる癌幹細胞表面マーカーのみならず、機能的に重要であることを明らかにした。特にvariantの発現が転移に関わる癌幹細胞マーカーとして有用であることが示唆された。また、ヒトの口腔癌においても、マウスのリンパ節転移巣に見られたように周囲の環境に由来する分化刺激に対し抵抗性を持ち、静止期に留まり維持されるCD44陽性の癌細胞が存在することが、再発や治療抵抗性にも関与していることが示唆された。癌組織は実質、間質からなり、多様な細胞によって構成されているが、一部の癌組織のなかには正常組織幹細胞と同様に自己複製能と多分化能といった特徴を有する細胞の存在が明らかとなりつつあり、これは癌幹細胞(Cancer stem celis;CSCs)と定義されている。本課題では、口腔癌原発巣に対し、口腔扁平上皮癌CSCsの分離・同定後、その機能解析および発現遺伝子群プロファイリングを行い、口腔扁平上皮癌の発生や進展におけるCSCsの役割を明らかにし、最終的には口腔扁平上皮癌CSCsをターゲットとした新たな分子標的による癌治療の確立を目指すことを目的とした。申請者はこれまでに、300種類もの細胞表面抗原をスクリーニングし、マウス骨髄由来間葉系幹細胞(Mesenchymal stem cells;MSCs)に対して特異的な抗原の組み合わせを見つけ出すことに成功した。さらに、これらを指標にフローサイトメトリーを用いMSCsを一切培養操作を経ずに、従来法に比べ約120,000倍の効率で直接精製する方法を世界に先駆けて確立した。口腔癌CSCs特異的なの細胞表面抗原についても、これまでの正常組織幹細胞(造血系幹細胞・間葉系幹細胞・神経堤幹細胞)の解析で行われてきたような手法でアプローチを試みたが、新規のCSCs特異的マーカーをみつけるには至っていない。そこで口腔扁平上皮癌患者から樹立した細胞株を用いてこれまでにヒアルロン酸レセプターであるCD44に注目した。CD44は乳癌や大腸癌などいくつかの固形癌における癌幹細胞の表面マーカーであることがすでに報告されており、頭頸部癌においても報告されている。そこで現在、口腔癌幹細胞におけるCD44の機能解析を行っている。癌幹細胞は腫瘍実質・間質細胞・炎症細胞・血管内皮細胞・線維芽細胞などさまざまな細胞集団から構成されている癌組織のなかで、組織幹細胞様の動態、つまりG_0/G_1期の静止状態で存在していることが予想され、既存の抗癌剤でたとえ病巣が縮小しても癌幹細胞が選択的に生き残る確率は高く、条件さえ整えば再発してくることは想像に難しくない。このことから口腔扁平上皮癌での癌幹細胞をこれまで組織幹細胞分離法によって培われてきた技術を応用し、非常に純度の高い状態で口腔扁平上皮癌組織から直接分離することができるようになれば、これまで見過ごされてきたかもしれない非常にdormantかつrareな癌幹細胞を標的とした新たな化学療法の開発につながると考えた。そこで本年度の研究では、これまで頭頸部癌の癌幹細胞マーカーの一つとして報告されてきているCD44について口腔扁平上皮癌細胞を用いて解析をより詳細に進めた。どの細胞株においてもCD44は高発現しており、CD44のhigh/lowで分離することはできなかった。そこで、CD44発現抑制株を作成したところ、Colony forming cell assayにおいて有意にColony forming能力がCD44高発現に比べてすくなかったことから、CD44高発現細胞の幹細胞としての性質が示唆された。また、口腔扁平上皮癌の細胞株OSC-19を免疫不全マウスの舌に同所移植を行い、頸部リンパ節転移モデルを確立した。舌原発巣とリンパ節転移巣において、免疫染色を行った結果、リンパ節転移巣においては原発巣とは異なり、CD44陽性集団に加え、CD44陰性の細胞が出現することが認められた。周囲の環境に由来する分化刺激に対し抵抗性を持ち、静止期に留まり維持されるCD44陽性の癌細胞が存在することが、再発や治療抵抗性にも関与していることが示唆された。