hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素とヘリウムの超微細構造線観測による宇宙再電離期の電離光子源判別法の検証

本研究の目的は、大型電波干渉計の観測によって水素とヘリウムの電離状態とその空間的相関関係を明らかにすることで、宇宙再電離の光子源種別に制限を設ける新しいアプローチを提案することであるが、初年度はその理論モデル構築のためのシミュレーションコードの開発および実行を行った。理論モデル構築のためのシミュレーションでは、宇宙論的構造形成と形成される天体周囲の電離構造を放射源のスペクトルに応じて計算することが必要となるが、そのための計算コードは自ら開発した。2018年度はまず、そのシミュレーション結果の妥当性の検証を、最新のすばるHSCで観測された宇宙再電離期のライマンアルファ輝線天体(LAE)の個数密度や空間分布との比較をすることで行った。このLAEの検出率は周囲の中性水素量に敏感であるため、このLAE観測結果を再現できるか否かで間接的にではあるがシミュレーション結果の妥当性の検証が可能となる。比較結果の結果、申請者のシミュレーション結果は現状の銀河観測と矛盾しないことを示すことができた。さらに、このシミュレーション結果を用いて、再電離期の21cm線の観測が現行のMWAや次世代のSKAといった大型電波干渉計で可能性についても検証した。その結果、LAEと21cm線との相互相関を考えることでMWAやSKAで21cm線が観測できる可能性があること、その際には系外銀河や我々の銀河からの前景放射放射を少なくとも95%以上差し引く必要があることなどを示した。これらの結果は、3本の論文としてまとめ、学術雑誌に掲載された。以上の研究から、開発したシミュレーションが実用にたるもとの判断し、放射源が活動銀河各などのように硬いスペクトルを持つ場合の本計算を開始し、様々なケースでの水素とヘリウムの電離状態を計算した。この他、異なる時代での21cm線に関する研究も行い2本の論文が掲載された。開発した計算コードにおいて軽度のバグが発見されたため、シミュレーションのし直しが必要となり、当初の予定より計算の終了に遅れが生じた。引き続きシミュレーションを進め、様々な放射源種別モデルを用いて、それに対応した水素とヘリウムの電離状態計算を完了させる。その後、これらの相互相関と放射源種別との対応関係を定量的に示す。この際、特にヘリウムからの超微細構造遷移強度計算において、過去の研究結果には大きな不定性があることが判明したため、特にこの計算の部分に注意を払った見積もりを行う。以上の計算が終了すれば、相互相関計算にはこれまでの銀河-21cm線相互相関研究で用いたものを応用可能であり、シミュレーションが完了次第、すぐに解析に移行できると期待している。その後、これらのシグナルが観測可能であるかを調べる予定であるが、MWAを用いた場合には再電離期のヘリウムからの放射を観測することは不可能であることが判明したため、2020年以降のSKAでの観測へ向けた見積もりに専念する。これら理論的研究に加え、MWAを用いた宇宙再電離研究の中心機関であるメルボルン大学やシドニー大学への短期滞在や定期会合での交流を通じて観測データの解析手法を習得し、実際にMWAを用いた中性水素21cm線シグナル強度への制限などに貢献する。中期滞在は、本研究課題が継続するの残り2年間で約一ヶ月程度を想定している。またシミュレーション結果がまとまり次第、本研究で提唱する水素・ヘリウムを用いた光源種別判別法を国際SKAサイエンスワーキンググループに紹介しその有用性を検証する。この際、シミュレーションコードやその結果の提供も視野に入れ、SKAが運用されたのち観測結果と比較する公式理論テンプレートのひとつとして採用されることを目指す。

引き続きシミュレーションを進め、様々な放射源種別モデルを用いて、それに対応した水素とヘリウムの電離状態計算を完了させる。その後、これらの相互相関と放射源種別との対応関係を定量的に示す。この際、特にヘリウムからの超微細構造遷移強度計算において、過去の研究結果には大きな不定性があることが判明したため、特にこの計算の部分に注意を払った見積もりを行う。以上の計算が終了すれば、相互相関計算にはこれまでの銀河-21cm線相互相関研究で用いたものを応用可能であり、シミュレーションが完了次第、すぐに解析に移行できると期待している。その後、これらのシグナルが観測可能であるかを調べる予定であるが、MWAを用いた場合には再電離期のヘリウムからの放射を観測することは不可能であることが判明したため、2020年以降のSKAでの観測へ向けた見積もりに専念する。これら理論的研究に加え、MWAを用いた宇宙再電離研究の中心機関であるメルボルン大学やシドニー大学への短期滞在や定期会合での交流を通じて観測データの解析手法を習得し、実際にMWAを用いた中性水素21cm線シグナル強度への制限などに貢献する。中期滞在は、本研究課題が継続するの残り2年間で約一ヶ月程度を想定している。またシミュレーション結果がまとまり次第、本研究で提唱する水素・ヘリウムを用いた光源種別判別法を国際SKAサイエンスワーキンググループに紹介しその有用性を検証する。この際、シミュレーションコードやその結果の提供も視野に入れ、SKAが運用されたのち観測結果と比較する公式理論テンプレートのひとつとして採用されることを目指す。シミューションコードの開発および結果の解析の為の計算機を購入予定であったが、要求スペックを満たす計算機の値段が当初の想定よりも高価であったため、次年度に繰越し、要求スペックを満たす計算機を購入することにした。その他は予定通り旅費やデータ保存用のストレージ補強に使用する予定である。
微生物燃料電池における窒素動態の解明とそれを利用した低環境負荷型窒素除去法の開発

当該年度は、一槽型微生物燃料電池におけるアンモニア濃度減少のメカニズムについて、これまで主要因と考えられていたアンモニア揮散の寄与はごくわずかであることを強く示唆するデータの検証をさらに進めた。昨年度の成果より、アンモニア揮散の根拠として支持されている先行研究におけるアンモニア濃度減少の大部分が、アンモニア揮散ではなく電気化学的酸化によるものだったことがわかった。すなわち、一槽型微生物燃料電池でアンモニア揮散が起きていることを裏付けるデータとしては不十分であり、本当にアンモニア揮散が起きているのか、起きていないのかが分からなくなった。そこで当該年度においてもさらなる検証を進め、まず、電気化学的酸化が起こらない条件下で電極近傍のpHが高くなるようにして実験を行った。その結果、アンモニア濃度の減少が観察され、一槽型微生物燃料電池においてアンモニア揮散が起こりうることが明らかとなった。このときの減少速度は、先行研究における従来の推定の3分の1程度であった。ただし、従来の推定値が得られた実験における電流量は、今回の実験の10分の1だったことから、pHはこれほどまで上昇しておらずアンモニア揮散が生じにくい条件であったと推測され、大きく見積もっても従来の推定の3分の1程度と考えられる。次に、密閉容器内で一槽型微生物燃料電池を運転して廃水を処理し気相中のアンモニアガス濃度の測定を試み、僅かながらアンモニアガスの発生を確認した。また、開回路にすることで電流は流れず電極近傍のpHが局所的に上昇しない、すなわちアンモニア揮散が起こらないようにして実験を行った。その結果、アンモニア濃度の減少が観察されたことから、硝化脱窒等による微生物反応による寄与が示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。一槽型微生物燃料電池を用いて廃水を処理すると、有機物を除去しつつ発電ができる。さらに、富栄養化の原因物質の一つである窒素(廃水中の窒素は主にNH_4-Nとして存在)も除去できることが報告されている。このメカニズムとしては、物理化学的な反応によるもの(NH_4-Nが大気汚染物質の一つであるNH_3ガスとして除去される)、生物学的な反応によるもの(NH_4-NがN_2ガスとして除去される)が考えられている。しかしながら、槽内のどこでどういう反応が起きた結果、最終的にどういう形態で、どのくらい除去されるのかといったことは明らかとなっていない。そこで本研究では、一槽型微生物燃料電池における窒素動態を解明して、低環境負荷型の廃水処理技術の達成を目指す。そのために、下記の2つのアプローチを試みる。1.微小電極を用いて、槽内におけるNH_4-Nを代表とする窒素除去関連物質の濃度分布を測定することで、それらがどこで生成し、どこで消費されているのかを明らかにしていく。2.密閉容器内で一槽型微生物燃料電池を運転し、運転前後での窒素の物質収支を把握することで、廃水中のNH_4-Nの最終的な除去形態と除去量を明らかにしていく。当該年度は、上記2つの手法の確立を目指した検討を進め、主に次のような成果を得た。1に関しては、イオン選択性微小電極の作成にあたって生じた問題点の改善と測定システムの改良を重ねて、測定の精度を高めた。さらに多種イオンを同時に測定できるようにシステムの改良を行った。2に関しては、密閉容器内での実験及びガスクロマトグラフ-質量分析計による窒素ガス濃度測定の検討を行った。また、グローブボックス内のN_2ガスを追い出すのには限界があることから、安定同位体を用いることで精度を高めるという工夫をおこなった。本年度は、概ね計画に沿って、目的達成に向けた2つのアプローチ方法の検討を進めることができた。特に微小電極を用いた測定手法の確立にあたって、多くの問題が生じたため1つ1つ解決していくのに長い時間を要したが、着実に成果が得られている。当該年度は、一槽型微生物燃料電池による廃水処理における窒素濃度の減少の要因の一つとして考えられているアンモニア揮散について、揮散量の検証を中心に研究を進めた。一槽型微生物燃料電池を用いて廃水を処理すると、有機物濃度の低下と共に栄養塩類の一つである窒素の濃度が大きく減少することが報告されている。この窒素濃度の減少の主要因として、電極反応による局所的なpH上昇により、廃水中のアンモニウムイオンの解離が進んで溶存アンモニアの割合が増える結果、エアカソードを通じて大気汚染物質であるアンモニアガスとして大気中に放出されている(アンモニア揮散)と考えられてきた。これは、Kimらの報告(Kim et al., Biotechnol Bioeng, 2008)が根拠とされている。Kimらの実験とほぼ同一の条件で実験を行ったところ、電流量あたりのアンモニア減少速度が、Kimらの報告と同等であることを確認できた。しかしながら、この実験における窒素濃度の減少は、人工廃水中に含まれる共存イオンが電極で反応し、その生成物とアンモニアが反応したためである可能性が考えられる。そこで、そのイオンを排除して同様の実験を行った結果、電流量あたりのアンモニア減少速度は約1/10にまで低下した。このことは、最初の実験において、アンモニアガスの揮散はほとんどなく、アンモニアの大部分が別のメカニズムによって除去されたことを示唆している。すなわち、一槽型微生物燃料電池における窒素濃度の減少の主要なメカニズムであると従来考えられていたアンモニアガスとしての放出の量は、実際にはこれまでの推定値よりも少なくとも約1桁低いと考えられる。

当初の研究計画で今年度は、一槽型微生物燃料電池内部の窒素除去関連物質の濃度分布測定へ向けた検討及び一槽型微生物燃料電池におけるエアカソードのガス透過性が窒素除去に与える影響についての検討を進めていく予定であった。しかしながら、微小電極を用いた実験が予想以上に難しく失敗を繰り返したことや、時折体調不良に見舞われたことから思うように研究が進まなかった。一方で、上記理由から研究計画を見直して当初の計画とは少し違うアプローチで窒素動態の解明も試みた。その結果、アンモニア減少の大部分は、従来は有力だと考えられていた説とは別のメカニズムに起因していることを強く示唆するデータを得た。これは、本研究の目的に関する本質的で重要なデータであることから、総合的に判断して上記の区分とした。当該年度は、一槽型微生物燃料電池におけるアンモニア濃度減少のメカニズムについて、これまで主要因と考えられていたアンモニア揮散の寄与はごくわずかであることを強く示唆するデータの検証をさらに進めた。昨年度の成果より、アンモニア揮散の根拠として支持されている先行研究におけるアンモニア濃度減少の大部分が、アンモニア揮散ではなく電気化学的酸化によるものだったことがわかった。すなわち、一槽型微生物燃料電池でアンモニア揮散が起きていることを裏付けるデータとしては不十分であり、本当にアンモニア揮散が起きているのか、起きていないのかが分からなくなった。そこで当該年度においてもさらなる検証を進め、まず、電気化学的酸化が起こらない条件下で電極近傍のpHが高くなるようにして実験を行った。その結果、アンモニア濃度の減少が観察され、一槽型微生物燃料電池においてアンモニア揮散が起こりうることが明らかとなった。このときの減少速度は、先行研究における従来の推定の3分の1程度であった。ただし、従来の推定値が得られた実験における電流量は、今回の実験の10分の1だったことから、pHはこれほどまで上昇しておらずアンモニア揮散が生じにくい条件であったと推測され、大きく見積もっても従来の推定の3分の1程度と考えられる。次に、密閉容器内で一槽型微生物燃料電池を運転して廃水を処理し気相中のアンモニアガス濃度の測定を試み、僅かながらアンモニアガスの発生を確認した。また、開回路にすることで電流は流れず電極近傍のpHが局所的に上昇しない、すなわちアンモニア揮散が起こらないようにして実験を行った。その結果、アンモニア濃度の減少が観察されたことから、硝化脱窒等による微生物反応による寄与が示唆された。多種イオンの同時測定システムを完成させる。また、イオン選択性微小電極とは測定原理の異なる「ガス測定微小電極」を作成する。そして、それらを用いて一槽型微生物燃料電池内における窒素除去関連物質の濃度分布を測定する。さらに、密閉容器内で一槽型微生物燃料電池を運転して、運転前後での窒素の物質収支を把握する。これらの測定は、廃水の組成や運転条件をさまざまに変化させて行う。本年度の研究成果より、これまでに一槽型微生物燃料電池における窒素濃度減少の主要なメカニズムとして考えられていた「アンモニア揮散」はほとんど起きていないことが強く示唆されたため、今後はまずその検証を重点的に行う。
運動による子どもの認知機能向上は学習成果に影響を与えるのか

これまでに体力が高い子どもは学業成績と認知機能が優れていると示されている.そして,体力・認知機能・学業成績との関連性は「体力→認知機能→学習成果」という順序があるが,子どものどんな体力が認知機能に影響するのかは不明である.本研究では小中学生を3年間追跡調査し,体力と認知機能の関連を検討する.また,学習成果に対しては子どもの授業時の対話行動(聞く・話す時間や内容)が影響しており,この対話行動が運動や体力と認知機能の関連性においてどのような位置づけになるのかを検討することで,上記研究課題の解明を進める.これまでに体力が高い子どもは学業成績と認知機能が優れていると示されている.そして,体力・認知機能・学業成績との関連性は「体力→認知機能→学習成果」という順序があるが,子どものどんな体力が認知機能に影響するのかは不明である.本研究では小中学生を3年間追跡調査し,体力と認知機能の関連を検討する.また,学習成果に対しては子どもの授業時の対話行動(聞く・話す時間や内容)が影響しており,この対話行動が運動や体力と認知機能の関連性においてどのような位置づけになるのかを検討することで,上記研究課題の解明を進める.
次世代型ターゲットトランスジェニック法の技術基盤の整備と実用性の検証

既知の遺伝子座位へ1コピーの目的遺伝子を導入することで、期待通りの遺伝子発現を示すトランスジェニック(Tg)マウスを得ることが可能な独自のTgマウス作製手法(PITT法)について、本研究にてCre-loxP系とPhiC31インテグラーゼ系を同時に作用させる「改良型PITT法(i-PITT法)」を開発することにより、目的遺伝子の挿入効率の向上に成功した。また、複数のドナーベクターを同時に顕微注入することで、“一度に複数系統のTgマウスを得る"ことにも成功している。本技術については標準プロトコルを作成して公開するとともに、C57BL/6N系統の種マウスは理研BRCに寄託した。平成25年度の研究成果は以下の通りである。1)B6背景の新しい種マウスを用いたPITT法の確立。新たに作製したC57BL/6N背景の種マウスを用いたPITT法の各種条件設定を行った。様々な濃度のCreやΦC31 mRNAを注入し、それぞれの最適濃度を求めることができた。また、本マウスを用いて実際にPITT法でターゲットTgマウスを作製することに成功した。既に3系統以上のTgマウスを作製・維持している。2)誘導型遺伝子発現Tgマウス作製。PITT法を利用し、ドキシサイクリン(Dox)誘導型遺伝子発現Tgマウスを作製するための、誘導型種マウスを作製することができた。本マウスは、ホモとして系統維持している。次年度には、これを用いて実際に誘導型遺伝子発現Tgマウスを作製する予定である。3)CRISPRを用いた受精卵での遺伝子改変によるHprt種マウス作製。まずCRISPRの系の確立を行った。Cas9 mRNAと、Hprt座位上流をターゲットとしたsgRNAを調製し、C57BL/6Nマウスの受精卵に注入してblastocystまで培養した。胚からDNAを回収してPCRを行うことで、ターゲット座位に変異が生じていることを確認した。4)東海大学外施設におけるPITT法の実施。分担研究者である持田博士が所属する施設で、PITT法を行った。その為に、C57BL/6N背景種マウスの精巣上体尾部を冷蔵輸送し、IVFで得られた受精卵に、ドナーベクターの顕微注入を行った。13.5日胚を回収して遺伝子挿入の有無を確認した結果、ターゲットTgマウスの存在を確認することができた。これは、東海大学外施設におけるPITT法の初めての成功例である。マウス受精卵への顕微注入法を介して、予め指定された遺伝子座位にDNAコンストラクトを挿入させるPITT法をより洗練されたものとするために、当該年度は、1)複数ラインのTgマウスを同時作製法への発展、2)他機関におけるPITT法の実施、3)組織特異的発現への応用、を行い詳細な解析を可能とするTgマウスをハイスループットに作製可能な、次世代型の手法として有用性、汎用性を高めるための研究を進めた。1については、種マウス由来の受精卵に23種類のドナーベクターを混合してインジェクション(Cre-loxP系とPhiC31系を併用)することで、異なるターゲットTgマウスを同時に作製することが可能であるかについて検討した。その結果、3種類の遺伝子のTgマウスを1回の顕微注入実験で作製することが可能であることが示された。このことから、複数のTgマウスを1日のインジェクションで作製する手法が現実的であることが示され、Tgマウス作製に要する時間と労力の大幅な削減に繋がるものと期待された。2については、共同研究を行う他施設(理研BRC)でのPITT法を実行することで再現性の検討を行った。その際に、種マウスの精巣上体の輸送から得たIVF卵で顕微注入を実施することで、種マウス個体を維持することなく迅速にPITT法を行うシステムを確立することを目指した。その結果、理研BRCの技術職員による顕微注入胚由来の13.5日胚について、9.1%の個体が目的のTgマウスであることが分かり、本手法が問題なく実施可能であることが示唆された。3については、組織特異的プロモーターであるThy-1プロモーターを使用したPITTマウスにおける、遺伝子発現の再現性について確認することができた。1)我々は、PITT法を用いて、Cre-loxP組換えによる時期組織特異的な発現とDox誘導型発現を同時に可能とするTgマウス作製法の確立を目指している。具体的には、TRE-CAG-loxP-eGFP-pA-loxP-lacZ-rox-IRES-tTR/KRAB-pA(アリル2)配列をRosa26座位に有するTgマウスを作製し、Cre発現マウスと交配してloxP間が除去されたTRE-CAG-loxP-lacZ-rox-IRES-tTR/KRAB-pA(アリル3)マウスについてDox誘導型発現の有無を検証する予定であった。実際にアリル2の前段階であるTRE-CAG-loxP-eGFP-pA-loxP-lacZ-rox-loxP-tdTomato-rox-IRES-tTR/KRAB-pA(アリル1)を有するマウスを得ることに成功したが、このマウスからアリル2マウスを得ることができなかった。その理由は、Dre発現マウスが6月以降出産をせず、次世代が得られなかったためである。

最近当該マウスが出産したため、引き続き進める予定である。2)最近はCRISPR法で任意の座位へのノックインが可能になったものの、未だ5kb以上の配列の挿入は困難である。一方、PITT法では15kbくらいまでの挿入に成功していることから、大きな配列の挿入にはPITT法が適していると言える。しかし、これまでPITT法で挿入可能な遺伝子座位はRosa26のみであった。そこで、変異loxPやattP等のタグをHprt座位上流にノックインすることを計画した。短い配列の挿入はCRISPR系が適していると考え、タグを含むssDNAをCRISPR関連核酸と混合して受精卵に注入した。20匹の仔が得られたためタイピングを行ったところ、複数のssDNA挿入胚が得られたものの、残念ながら、全てにおいて挿入配列が正確ではなかった。残念ながら繁殖効率等の問題により予定通りに進められなかったものの、PITT法に関する論文を複数発表することができた。既知の遺伝子座位へ1コピーの目的遺伝子を導入することで、期待通りの遺伝子発現を示すトランスジェニック(Tg)マウスを得ることが可能な独自のTgマウス作製手法(PITT法)について、本研究にてCre-loxP系とPhiC31インテグラーゼ系を同時に作用させる「改良型PITT法(i-PITT法)」を開発することにより、目的遺伝子の挿入効率の向上に成功した。また、複数のドナーベクターを同時に顕微注入することで、“一度に複数系統のTgマウスを得る"ことにも成功している。本技術については標準プロトコルを作成して公開するとともに、C57BL/6N系統の種マウスは理研BRCに寄託した。当該年度の注目すべき成果の一つは、世界標準系統であるC57BL/6N系統の種マウスを用いたi-PITT法を、複数のTgマウスの同時作製に応用したことである。これにより、Tgマウス作製に要する時間や労力を軽減できるだけでなく、使用するマウス数の削減にも繋がることから動物愛護の点でも貢献できるものと期待される。種マウスは、理研BRCに寄託するとともに、国内外の複数の研究施設からのリクエストを受け、譲渡した。これにより、i-PITT法の新たな利用価値を見出せたのみならず、本研究計画において最も重要な課題の一つ(基盤整備)がおおむね完了したと言える。一方で、inducibleトランスジェニックマウス作製への応用が少しだけ遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。マウス遺伝子工学最も重要な課題はほぼ完了していることから、残るいくつかの課題(inducible系への応用、Hprt遺伝子座位への応用、他施設におけるPITT法の実施)を完成させることに務める。inducible発現系に関しては、ドキシサイクリン(Dox)誘導型発現を可能とするTgマウスを作製し、個体レベルでの遺伝子発現誘導系の確立と検証を行う。Hprt遺伝子座位への応用については、種マウス用コンストラクト(変異loxP配列やattP配列等のタグを有するもの)をX染色体上のHprt遺伝子座位上流にノックインする。そのために、CRISPR/Cas9系を利用する予定である。これが可能となればあらゆる遺伝子座位をターゲットとすることができるなど応用性が非常に高い。Hprt座位へタグが挿入されたマウスの作製と検証を行う。他施設におけるPITT法の実施については、研究分担者の所属施設でPITT法を進めることを計画している。また、論文や学会発表等でPITT法を積極的に公開していきたい。
統合失調症多発罹患家系エクソーム解析を起点とするリスク遺伝子確定と死後脳発現解析

統合失調症の多発罹患家系においては、頻度が稀な変異がその発症に重要な役割を果たしていると考えられる。統合失調症の発症に大きな影響を与える稀な変異を同定するために、1)多発罹患家系の連鎖解析とエクソーム解析、2)発端者・両親トリオのリスク遺伝子リシークエンス、3)症例・対照サンプルの多段階関連解析を行った。エクソーム解析によりUNC13B遺伝子が候補リスク遺伝子である可能性が示唆された。UNC13B遺伝子タンパク質コード領域のリシークエンスにより5個の稀な変異が同定されたが、関連解析では統合失調症との有意な関連を認めなかった。本研究で統合失調症のリスク遺伝子を確定することはできなかった。我々のグループは、統合失調症の発症に大きな影響を与える稀な変異が存在する可能性が高いと考えられる多発罹患家系について、連鎖解析を行うとともに、エクソーム解析に基づいて、UNC13B遺伝子V1525M変異が疾患とほぼ共分離することを見出している。この研究成果を発展させ、1)多発罹患家系の連鎖解析とエクソーム解析、2)発端者・両親トリオのリスク遺伝子リシークエンス、3)症例・対照サンプルの多段階関連解析という3つのアプローチの組み合わせによりリスク遺伝子を確定し、死後脳研究によりリスク遺伝子の脳内発現異常を明らかにすることが本研究の目的である。平成27年度は、まず多発罹患家系のパラメトリック解析を行い、陽性領域を絞り込んだ。そして、家系内の罹患者2人、非罹患者1人のエクソーム解析データを用いて、以下の4つの条件を満たす変異を選択した。1)連鎖解析により絞り込まれた陽性領域内にある変異、2)罹患者2人が共有し、非罹患者には存在しない変異、3)機能的意義を有する可能性の高い変異(ナンセンス変異、フレームシフト変異、ミスセンス変異など)、4)アレル頻度が1%未満の稀な変異この結果、6個の変異が選択された。現在、これらの変異について、直接シークエンス法により、家系内のすべてのサンプルをタイピングしている。疾患との共分離が確認された変異が存在する遺伝子をリスク遺伝子として、次年度以降の研究を進める予定である。当初の計画通り、平成27年度は、統合失調症多発罹患家系について連鎖解析およびエクソーム解析を行い、候補リスク変異をほぼ同定することができた。従って、概ね順調に進展していると考える。我々のグループは、統合失調症の発症に大きな影響を与える稀な変異が存在する可能性が高いと考えられる多発罹患家系について連鎖解析を行うとともに、エクソーム解析に基づいてUNC13B遺伝子V1525M変異が疾患とほぼ共分離することを見出している。1)連鎖解析により絞り込まれた陽性領域内にある変異、2)罹患者2人が共有し、非罹患者には存在しない変異、3)機能的意義を有する可能性の高い変異(ナンセンス変異、フレームシフト変異、ミスセンス変異など)、4)アレル頻度が1%未満の稀な変異。この結果、6個の変異が選択された。平成28年度は、昨年度に選択された6個の候補リスク変異について、直接シークエンス法により、家系内のすべてのサンプルをタイピングした。しかし、疾患と共分離する変異は存在しなかった。当初の計画通り、平成2728年度で統合失調症多発罹患家系について連鎖解析およびエクソーム解析を行い、候補リスク変異をほぼ同定することができた。我々は、統合失調症の発症に大きな影響を与える稀な変異が存在する可能性が高いと考えられる多発罹患家系について、連鎖解析を行うとともに、エクソーム解析に基づいて、UNC13B遺伝子V1525M変異が疾患とほぼ共分離することを見出している。

リスク遺伝子内の異なる変異も統合失調症の発症に寄与するアレル異質性の可能性があるため、平成29年度は、統合失調症発端者・両親110トリオについて、リスク遺伝子のタンパク質コード領域をリシークエンスし、リスク遺伝子内の稀な変異を網羅的に検索した。その結果、5個の候補リスク変異を同定した。これらについて、大規模症例・対照サンプルを用いた関連解析を実施したが、疾患と有意な関連を示すものはなかった。統合失調症の多発罹患家系においては、頻度が稀な変異がその発症に重要な役割を果たしていると考えられる。統合失調症の発症に大きな影響を与える稀な変異を同定するために、1)多発罹患家系の連鎖解析とエクソーム解析、2)発端者・両親トリオのリスク遺伝子リシークエンス、3)症例・対照サンプルの多段階関連解析を行った。エクソーム解析によりUNC13B遺伝子が候補リスク遺伝子である可能性が示唆された。UNC13B遺伝子タンパク質コード領域のリシークエンスにより5個の稀な変異が同定されたが、関連解析では統合失調症との有意な関連を認めなかった。本研究で統合失調症のリスク遺伝子を確定することはできなかった。リスク遺伝子内の異なる変異も統合失調症の発症に寄与するアレル異質性の可能性があるため、統合失調症発端者・両親110トリオについて、リスク遺伝子のタンパク質コード領域をリシークエンスし、リスク遺伝子内の稀な変異を網羅的に検索する。同定されたリスク変異について、大規模症例・対照サンプルを用いた関連解析を実施する。これらの結果から統合失調症多発罹患大家系において同定されたリスク変異が特定の家系のみでなく、一般に統合失調症の発症リスクに大きな効果を有していることを確認する。本研究で得られる成果を基盤として、統合失調症の発症機序を解明し、新規の診断・治療法を開発し臨床応用に結びつけることが最終的な目標である。6個の候補リスク変異の中、家系内で疾患と共分離するものはなかったが、リスク遺伝子内の異なる変異も統合失調症の発症に寄与するアレル異質性の可能性があるため、統合失調症発端者・両親110トリオについて、リスク遺伝子のタンパク質コード領域をリシークエンスし、リスク遺伝子内の稀な変異を網羅的に検索する。精神医学今年度の交付金を用いた連鎖解析により、陽性領域を同定することができた。しかし、エクソームデータを用いた候補リスク変異の同定に苦慮し、高度な解析技術を有するアメリエフへ解析を委託する必要性が生じた。このため、30万円の前倒し支払いを求めることとなった。平成27年度のエクソーム解析により選択された6個の変異のうち、疾患との共分離が確認された変異が存在する遺伝子をリスク遺伝子として、大規模関連解析を行う予定であった。しかし、この方法ではリスク遺伝子を特定することができず、続く関連解析を行うことができなかった。
拡散光イメージングを用いた薬物療法における乳がん微小環境の変化の多面的測定

我々は乳癌の術前化学療法において、時間分解拡散光スペクトロスコピーイメージング装置(TRS)を用いて、治療前、1-2サイクル後に腫瘍ヘモグロビン濃度(tHb)を計測し、その減少率が大きい治療反応群は非反応群と比較して、病理学的完全奏効(pCR)率が高いことを報告した(JNM2016)。腫瘍付近では正常組織に比べて水分量(water)や脂肪量(lipid)などに特徴を持つことが報告されている。今回、ブロードバンドなセンシング技術を採用して600ー1200nmまで光の波長を広げ、マルチパラメトリックな組織代謝パラメータの測定装置(以下TRS6W)を浜松ホトニクス中央研究所とともに開発し、パイロット研究を実施した。(方法)原発性乳癌患者10名を登録し、腫瘍直上と正常乳腺の組織代謝パラメータを測定し、術前化学療法の開始前および早期(投与数日後、1-2サイクル終了後)に、腫瘍tHb、組織酸素飽和濃度(SO2)、water、lipidの4項目のマルチパラメータを同時測定した。(結果)治療前の腫瘍直上の値と対側正常乳房の値は、tHb (平均27.5±68.9 vs. 14.9±13.9, p =0.01), SO2 (平均74.6±29.9 vs. 83.1±4.4, p =0.01), water (平均33.1±226.8 vs. 14.9±11.1, p = 0.02), lipid (平均53.7±91.7 vs. 67.3±4.0, p = 0.01)であった。治療開始後2day,1week,および1-2サイクル後のパラメータ変動を表に示した。(結語)化学療法後、腫瘍tHbとwaterは低下する一方、lipidは上昇する傾向にあった。TRS6Wによる光学的生体機能の多面的計測により腫瘍の微小環境や薬物の治療効果の特性を可視化できるものと考える。ブロードバンドなセンシング技術を採用したマルチパラメトリック組織代謝パラメータの測定装置(以下TRS6W)が予定通り開発を進め、臨床研究を実施している。登録した乳がん患者の測定データをまとめ、結果を総括し、論文発表、学会報告をする。我々は近赤外光の波長を750-1000nmまで広げ、新たな組織代謝パラメータ(水、脂肪、散乱強度)を導入することで、腫瘍の微小環境についてより詳細な計測技術を確立した。我々はTRS-6Wを開発しパラメトリック測定を可能としたため、臨床研究を進めている。研究目標は以下の3点である。1)浜松医大と埼玉医大の2施設で医師主導共同研究を実施し、TRS装置の性能評価と術前化学療法の早期治療効果モニターリングとを行った(患者登録中)。2)マルチパラメーターとdual energy CT、MRI、FDG-PET,FMISO-PETとのデータを比較検証した。時間分解分校装置(TRS)での至適な光源検出器間距離を検討し学会発表した。またTRSと超音波装置での同時測定の結果から、腫瘍の深さ、サイズによるTRS測定への影響を検討し学会発表、論文化した。TRSは水濃度、脂肪濃度も測定可能な6波長の装置の使用を開始し、超音波装置と併用し約20件のデータを収集した。また反射型拡散光トモグラフィ装置で約30件のデータを収集し、このうち1例は化学療法前後にデータを収集した。6波長のTRS装置の評価のためにも脂肪濃度を評価可能なdual energy CT、MRIでの乳房のデータを収集した。3)マルチパラメーターの分子生物学的意義を腫瘍免疫・血管新生・低酸素関連血液マーカーとの相関を分析した(解析中)。本プログラムで研究開発するシステムは、時間分解分光法を基盤とする定量的な組織代謝マッピング装置であり、新規に半導体光検出モジュール等を採用することで高感度化・高性能化を達成し、乳房に接触するだけで簡便に組織代謝状態の測定を可能とする装置のプロトタイプを完成した。これを用いて臨床研究を継続している。

(結果)治療前の腫瘍直上の値と対側正常乳房の値は、tHb (平均27.5±68.9 vs. 14.9±13.9, p =0.01), SO2 (平均74.6±29.9 vs. 83.1±4.4, p =0.01), water (平均33.1±226.8 vs. 14.9±11.1, p = 0.02), lipid (平均53.7±91.7 vs. 67.3±4.0, p = 0.01)であった。治療開始後2day,1week,および1-2サイクル後のパラメータ変動を表に示した。(結語)化学療法後、腫瘍tHbとwaterは低下する一方、lipidは上昇する傾向にあった。TRS6Wによる光学的生体機能の多面的計測により腫瘍の微小環境や薬物の治療効果の特性を可視化できるものと考える。ブロードバンドなセンシング技術を採用したマルチパラメトリック組織代謝パラメータの測定装置(以下TRS6W)が予定通り開発を進め、臨床研究を実施している。ベッドサイドでも定量的かつ簡便に計測が可能で、より汎用性を主眼に置いた装置の研究開発に取り組み、そのためにすでに医療機器として医療承認を受けている組織代謝ヘモグロビン測定が行えるtNIRS-1やTRS-21-6Wをベースとした研究開発を進める。これにより組織ヘモグロビン以外の水や脂肪等の測定装置としての装置開発工程が短縮でき、市場投入の時期も短縮できる。これを試作機とし、ゴールとしては、組織代謝マッピング計測を、現行の手動のポイントセンシングによるグリッドマッピングからマッピング計測をより簡便に行うことができる光プローブや光ファイバースイッチを有する計測装置の研究開発と臨床研究を目指す。登録した乳がん患者の測定データをまとめ、結果を総括し、論文発表、学会報告をする。
大規模構造物の地震応答解析の品質保証に適した弾塑性理論の再構築

原子力発電所の建屋や大規模橋梁などの土木・建築分野の重要施設の地震応答解析では、対象とする構造物が高い安全性を必要とする重要施設であることから、数値解析の品質保証は大きな課題である。数値解析の品質保証のためには数値解析の収束性の確認が第一歩となるが、上述の構造物で考慮する必要がある、コンクリート・地盤材料では、要素分割を細かくすると解が局所化する問題があるため、収束性の確認は困難である。本研究では、この問題を解決する新しい理論を構築し、プログラムへ実装を行う。また、プログラムを用いた鉄筋コンクリート構造物の地震応答解析により、実際に収束性を吟味し、数値解析の品質保証について考察を行う。
東アジアにおける宗教的シンクレティズムの社会学的研究－日本・中国・東南アジア―

東アジア諸社会における精霊信仰もしくは宗教的シンクレティズムの存続とその現代的変容に焦点をあて、日本・タイ・ミャンマーの3カ国において、質的調査・量的調査を実施した。その調査研究の結果、以下の3点を問題提起するにいたった。(1)世界宗教の復興や原理主義の台頭に注目があつまる一方で、「共生の思想」の可能性として東アジアの多神教的土着思想もその役割がある、(2)土着信仰は時代の変化に応じて、実践方法も合理化・複雑化しているが、マスメディアがその普及を促進している面がある、(3)土着信仰の仏教との習合はポスト・モダニズム的に理論化され人々に実践されており、社会的役割や機能を果たしている。平成27年度の研究活動実績は以下のとおりである。(1)研究会ならびに打ち合わせ会議年度内に3回(6月27日・28日天理大学、7月25・26日四国学院大学、10月23日・24日高野山大学)実施。今後3年間の研究の方向性や調査内容について話し合う。(2)海外学術調査の実施。橋本(関)泰子8月22日9月1日、2月20日2月29日ミャンマー・タイ調査、高井康弘8月24日9月1日、ミャンマー・タイ調査、野津幸治8月22日9月1日ミャンマー・タイ調査、ピヤ・ポンサーピタックサンティ8月27日9月12日、12月17日12月28日タイ調査、2月20日3月1日ミャンマー・タイ調査をそれぞれ実施した。国内では、和歌山県伊都郡高野町(森本和彦)にて継続的に調査を実施。(3)研究代表者、分担者それぞれが研究会・学会等で報告を行うとともに、学会誌・大学紀要等に調査に基づく論文を発表した。主なものは以下のとおりである。1.関泰子,2015,「現代ミャンマー社会における精霊信仰と「公式ナッ」をめぐる言説」『論集』(四国学院大学)1-30. 2.ポンサピタックサンティピヤ, 2016,「現代タイ社会における若者の精霊信仰にメディアが及ばす影響-バンコクの大学生のアンケート調査をもとにー」『東アジア評論』(長崎県立大学東アジア研究所)1-10. 3.森本一彦・平井晶子・小野芳彦, 2015,「歴史人口学の資料とデータベース」落合恵美子編著『徳川日本の家族と地域性ー歴史人口学との対話ー』ミネルヴァ書房、546頁、4.関泰子, 2016,「タイにおける妖怪と神ークマーン・トーン考ー」小松和彦編『怪異・妖怪文化の伝統と創造ー研究のさらなる飛躍に向けてー(仮)』せりか書房、所収予定。研究分担者の事情により、平成27年度は中国研究のみ調査を実施していないが、それ以外のタイ・ミャンマー、国内調査地においては、研究分担者それぞれの研究分担に基づき調査を順調に行なっている。現地における調査協力者の支援もあり、アンケート調査・インタビュー調査双方に予想以上の成果があり、現代社会における精霊信仰の社会的機能をめぐって興味深い結果も出ている。得られた成果については迅速に分析し、報告もしくは活字化してきている。今年度も、メンバー内で調査の成果を共有しつつ、継続して調査を行うと同時に、活発に学会・研究会にて報告していく予定である。【研究会・調査活動】(1)研究会ならびに打ち合わせ会議年度内に3回(6月25日・26日神戸大学、7月30・31日大谷大学、11月12日・13日長崎県立大学)実施。7月31日の研究会では、大谷大学講師・本林靖久氏による金沢の真宗門徒の祖先崇拝に関する講演、11月12日・13日の研究会では、研究協力者であるタイ国チュラーロンコーン大学教授Dr.Pacharawalai Wongboonsin,同研究員・Dr.Montakan Chimmameeの両氏が来日し、タイ国調査における成果の報告を行なった。橋本(関)泰子8月18日8月30日、2月20日2月27日ミャンマー・タイ調査高井康弘8月23日8月28日、タイ調査藤井勝8月24日8月29日タイ調査野津幸治8月18日8月30日ミャンマー・タイ調査ピヤ・ポンサーピタックサンティ8月25日9月9日、2月26日3月6日タイ調査、をそれぞれ実施した。(3)国内では、和歌山県伊都郡高野町(森本和彦)にて調査を実施。平成28年度における研究実績については、研究代表者、分担者、研究協力者それぞれが学会誌・大学紀要等に調査に基づく論文を発表した。(別項目参照のこと)昨年度に引き続き、研究分担者それぞれの担当に基づき調査を順調に行なっている。メンバー相互の役割分担や作業の連関がスムーズに進んでおり、また現地における調査協力者の支援もあり、アンケート調査・インタビュー調査双方に順調に進行し、2年間の調査に基づく成果も出ている。最終年度も、メンバー内で良好な連携関係を維持し、調査の成果を共有しつつ、補足調査をしっかりと行なっていきたい。研究分担者の事情により、平成28年度は中国研究のみ本科研費による調査を実施していないが、研究テーマに則った調査研究を継続している。それ以外のタイ・ミャンマー、国内調査地においては、昨年度に引き続き、研究分担者それぞれの担当に基づき調査を順調に行なっている。

メンバー相互の役割分担や作業の連関がスムーズに進んでおり、また現地における調査協力者の支援もあり、アンケート調査・インタビュー調査双方に順調に進行し、2年間の調査に基づく成果も出ている。最終年度も、メンバー内で調査の成果を共有しつつ、補足調査をしっかりと行なっていきたい【研究会・調査活動】(1)研究会ならびに打ち合わせ会議年度内に3回(6月24日・25日天理大学、7月22日・23日奈良県五條市ならびに和歌山県伊都郡高野町周辺、11月11日・12日大谷大学)実施。7月22日の研究会には、高野山大学講師・北川真寛氏を招き護摩行と阿字観についての講演を聞く。11月11日・12日の研究会では、研究協力者であるタイ国チュラーロンコーン大学教授Dr.Patcharawalai Wongboonsin,同研究員Dr.Montakan Chimmameeの両氏が来日し、タイ国調査における最終報告を行った。(2)海外学術調査の実施。橋本(関)泰子8月17日8月31日、ミャンマー・タイ調査、高井康弘8月21日8月27日、野津幸治、8月28日9月10日、ピヤ・ポンサーピタックサンティ8月24日9月10日、首藤明和9月4日9月10日、にかけてそれぞれタイ各地で調査を実施した。(3)国内調査の実施。森本一彦和歌山県伊都郡高野町周辺にて聞き取り調査を実施。橋本(関)泰子調査協力者の倉田健太(綜合研究大学院大学・国際日本研究専攻博士課程1年)の協力を得て、平成27年度から3年間かけて進めた日本全国の船玉神社のデータベース作成作業がほぼ完成し、祭祀の実態調査と比較しつつ成果を論文にまとめた。平成29年度研究業績については、研究代表者、分担者それぞれが大学紀要・学会誌・書籍等に調査に基づく論文を寄稿(別項目参照のこと)。分担者はそれぞれの担当に基づき、今年度も最終調査を実施。現地における調査協力者の支援もあり、アンケート調査・インタビュー調査双方とも十分な成果を得た上での補足調査が中心となった。研究会にてそれぞれの調査報告について発表し、意見交換を行ってきた。メンバーの未発表成果を含め今年度中に報告書の形で発行予定である。東アジア諸社会における精霊信仰もしくは宗教的シンクレティズムの存続とその現代的変容に焦点をあて、日本・タイ・ミャンマーの3カ国において、質的調査・量的調査を実施した。その調査研究の結果、以下の3点を問題提起するにいたった。(1)世界宗教の復興や原理主義の台頭に注目があつまる一方で、「共生の思想」の可能性として東アジアの多神教的土着思想もその役割がある、(2)土着信仰は時代の変化に応じて、実践方法も合理化・複雑化しているが、マスメディアがその普及を促進している面がある、(3)土着信仰の仏教との習合はポスト・モダニズム的に理論化され人々に実践されており、社会的役割や機能を果たしている。今年度もメンバーもしくは外部講師による研究会および打ち合わせ会議を3回開催する予定である。また引き続きタイ・ミャンマーにおいて調査を行う。基本的に昨年度の調査研究に積み重ねる形となるが、今年度重点を置く調査領域は、少数民族や宗教的マイノリティーであるイスラム教徒の宗教実践や精霊信仰への関わり、である。また、タイ深南部・ムスリムコミュニティで調査を実施していた西直美氏(研究協力者)が本調査に参加する予定である。
機器操作の技能習得過程における反復経験の利用を促す学習方略および訓練手法の開発

反復経験は日常的な行動を適切に制御するための基礎になる。本研究では,視覚刺激を用いた目標物の探索課題を反復経験することで獲得される視覚的文脈(目標物とそれ以外の物の空間的配置の規則性)の学習過程において,学習時の方略(受動的探索と能動的探索)が視覚的文脈の獲得および利用に及ぼす影響を若齢者と高齢者で比較検討した。その結果,若齢者では受動的探索が,高齢者では能動的探索が視覚的文脈の獲得を促すこと,獲得された文脈の利用段階では学習時と異なる方略に切り替えても学習効果は残存することが明らかになった。本研究の目的は,偶発学習事態における潜在学習パラダイムに基づき,認知行動場面における適切な行動制御を可能にするための学習方略を特定し,主に健常高齢者の効率的な技能習得を視座に入れた訓練手法のための基礎的データを収集することを目的としている。平成20年度は,以下の2点を中心に研究を行った。1.若齢者と高齢者に最適な潜在学習の実験環境と学習効果の評価法の確立これまでに行ってきた若齢者を対象とした実験で設定されたパラメータでも高齢者実験は問題なく遂行できることを確認した。反応時間データに基づく学習効果の評価については,高齢者は若齢者に比べて全体的にベースラインが高くなる傾向はあるものの,学習効果に質的な相違は見られなかった。以上の点を踏まえ, 2について検討を行った。2.視覚的文脈の潜在学習と学習者のトップダウン的方略の相互作用の検討視覚探索課題に基づく視覚的文脈の潜在学習パラダイムにより,学習者のトップダウン的方略の切り替えが視覚的文脈の獲得および利用に及ぼす影響について検討した。文脈学習画面の観察が能動的か受動的かという方略の違いは,学習の生起に影響するが(Lleras & von Muhlenen, 2004),方略の違いが文脈の獲得段階に影響するのか,獲得された文脈の利用段階に影響するのかについて検討した。若齢者(大学生)を対象とした実験の結果,学習方略は文脈の獲得段階に影響することが明らかになった。以上の成果は,第31回European Confbrence on Visual Perceptionおよび日本心理学会第72回大会において発表された。一方,健常高齢者を対象にした実験については十分なデータを収集できておらず,来年度初めにかけて引き続きデータを蓄積していく予定である。本研究の目的は,偶発学習事態における潜在学習パラダイムに基づき,認知行動場面における適切な行動制御を可能にする学習方略を特定し,主に健常高齢者への技能習得支援に有効な訓練手法の確立に向けた基礎的データを収集することである。平成21年度は健常高齢者を対象とした心理物理実験を行い,若齢者のデータとの比較から,トップダウン的方略(教示によって指示される課題遂行時の方略)の違いによる高齢者の潜在学習特性について,以下の2点を中心に検討した。1.学習方略に即した高齢者の空間的注意の配分および注意の制御能力視覚探索課題において,空間的配置の探索が能動的か受動的かというトップダウン的方略の違いと探索処理効率の相互作用について検討を行った。非効率的探索処理が生じる刺激条件において,若齢者では刺激の空間的配置を受動的に探索する方が探索効率は高いとされる(Smilek, Enns, Eastwood, &Merikle, 2006)。高齢者を対象にした同様の事態での実験の結果,先行研究と同様に,高齢者の場合でも刺激の受動的な探索によって探索処理時間は短縮された。学習方略に関わる空間的注意制御は加齢に関係なく適切に行われることが明らかになった。2.高齢者の空間的注意の配分および注意の制御方略が空間的配置の潜在学習の発現に及ぼす影響視覚探索課題に基づく視覚的文脈の潜在学習パラダイムにおいて,刺激の探索方略が視覚的文脈(空間的配置の規則性)の獲得段階に影響するのか,利用段階に影響するのかについて検討した。若齢者の場合,学習段階での受動的探索が文脈学習の生起に重要であったのに対し,高齢者では,学習時の能動的探索が学習の生起に重要である可能性が示唆された。探索方略が潜在学習に及ぼす影響は,加齢に伴って劇的に変化することが明らかになった。
教職キャリア志向向上と目指す教員像構築のための教職ｅポートフォリオの活用

本研究では,自己評価機能と学生間の相互コメント機能を有する教職eポートフォリオ・システムを開発し,教職eポートフォリオ活用の効果を明らかにした。教育実習生は,教職eポートフォリオを活用して自己評価することを通して,教育実習を客観的に振り返ることができることを感じたり,自己課題を明確にしたりしていた。また,教育実習生間の相互コメントを通して,教育実習を改めて振り返り,教育実習生間で相互コメントすることの意義を実感していることがわかった。そして,教職eポートフォリオの効果について尋ねたところ,自分の受けた教育の振り返り,目指すべき教師像の明確化,自らの資質・力量の現状理解等に効果があった。本研究の目的は,教職を目指して教員養成課程に入学した教員養成初期段階の学生が教職キャリア志向を向上しつつ自分が目指す教員像を構築できるように,経験を蓄積し省察を深化するための教職eポートフォリオの活用方策を明らかにすることである。初年度である平成25年度は,次の研究を実施した。1.国内外の教師教育及びeポートフォリオに関する文献及び情報を収集した。その結果,「教職実践演習」の導入に伴って,教職志望学生の学びの履歴を蓄積して省察を促すために教職ポートフォリオが多くの大学で活用されている一方で,eポートフォリオを実際に開発し運用している大学は限られていることがわかった。2.信州大学教育学部において開発した教職eポートフォリオの運用及び機能強化を行った。「教職実践演習」を履修する4年次生が,1年次から蓄積してきた教職ポートフォリオを活用して,自己の学びの履歴をふり返ることができる体制を完成させた。そして,教職eポートフォリオを用いた教職志望学生(特に1年次生と3年次生)による相互コメントの分析を試みた。その結果,3年次生間の相互コメントには,教員養成初期段階の1年次生による相互コメントと同様の特徴が見受けられる一方で,相互コメント対象者が教職eポートフォリオに書いてある内容を参照・引用しつつコメントしていることが多いことがわかった。3.本研究課題に関連して,次の研究発表を行った。「教職eポートフォリオにおける相互評価機能の実装」日本教育工学会研究会(長崎大学),「教職eポートフォリオを活用した教員養成初期段階の『目指す教師像』の構築」教育システム情報学会2013年度第2回研究会(千歳科学技術大学),「教職eポートフォリオを用いた教員養成初期段階の学生による相互評価の分析の試み」日本教育メディア学会第20回年次大会(和歌山大学),など。2年度めである平成26年度は,次の研究を実施した。1.国内外の教師教育及びeポートフォリオに関する文献及び情報を収集を継続した。2.信州大学教育学部において開発した教職eポートフォリオの運用及び機能強化の効果を検証した。教職eポートフォリオを利用している教職志望学生を対象にアンケート調査を実施した。その結果,「ログイン」や「ページへのアクセス」については肯定的な回答が多かったが,「操作性」については否定的な回答が多く,システム改善の必要性があることがわかった。4.本研究課題に関連して,次の研究発表を行った。「教職実践演習に対応した教職eポートフォリオシステムの開発と評価」教育システム情報学会2014年度第6回研究会(香川大学)。最終年度である平成27年度は,次の研究を実施した。1.教職eポートフォリオ活用の効果を明らかにするために,教育実習を終えた大学生を対象にアンケート調査を行った。その結果,教育実習生は,教職eポートフォリオを活用して自己評価することを通して,教育実習を客観的に振り返ることができることを感じたり,自己課題を明確にしたりしていた。そして,教職eポートフォリオの効果について尋ねたところ,自分の受けた教育の振り返り,目指すべき教師像の明確化,自らの資質・力量の現状理解等には効果がある一方で,これからの教職課程の見通しを持つことには寄与していないことが明らかになった。2.教職eポートフォリオの機能のうち,学生による相互コメントに着目して,相互コメントの記述内容が学年の変化に伴ってどのように変化するかを明らかにした。その結果,学年の変化に伴って,記入する文量(文字数)に大きな違いはないものの,各学年で特徴的な活動等に関連した用語が多く用いられていることがわかった。「教職eポートフォリオにおける相互コメントに見る教職志望学生の成長」(日本教育工学会研究会),「教職eポートフォリオにおける観点別自己評価に見る教職志望学生の成長」(日本教育工学会第31回全国大会),「教職eポートフォリオを用いた教育実習生間の相互コメントの効果」(日本教育工学会研究会)。