hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半導体・磁性体の融合系超構造の創成と新物性の探索

1.強磁性・半導体多層膜融合系ZnSe/Feの作製と評価。第二世代の新しい半導体・磁性体の融合系超構造(半導体と磁性体により構成される多層膜や量子井戸)としての磁性体薄膜と半導体薄膜との多層膜構造に関する研究を開始した。半導体層として、ワイドギャップ半導体の代表格であるZnSeを用い、ZnSe/Fe多層膜の作製と評価を行った。多層膜試料の磁気光学効果が半導体(ZnSe)や磁性体(Fe)の単層膜と大きく異なり、両層の磁気的ないし光学的相互作用に起因している可能性が強いことを実験的に示した。2.融合系ヘテロ構造(In,Mn)As/(Al,Ga)Sbの磁性と伝導の研究。試料のキャリヤ輸送を系統的に調べ、キャリヤ濃度と磁性との関連を研究した結果、キャリヤ誘起強磁性について以下のことが明らかとなった。すなわち、(1)正孔濃度が強磁性を誘起する臨界値よりも高い場合、ホール効果係数の符号は恒に正(+)である、(2)正孔濃度が臨界値近傍だと、ホール効果係数の符号が負(-)に反転して、見かけ上n型伝導を示す、(3)正孔濃度が臨界値を大きく下回ると、ホール効果係数の符号は再び正(+)となる。これらの結果は、磁性によるバンド構造の変化に起因している可能性があり、学術上極めて興味深い問題である。3.考察。このテーマに関する基礎・応用研究を更に独創的かつ発展的に展開していくには、材料学的アプローチのほかに、物理的手法によりキャリヤ濃度を変化させて磁性や半導体物性の変調を研究することが極めて重要であると考えている。すなわち、電界や光照射による磁性の制御の研究が重要と考える。こうした研究で得られる基礎データの積み重ねが、新機能デバイスへの創出(光磁気スイッチや不揮発性磁性半導体メモリなど)につながると信ずる。今後、ア)キャリヤ誘起磁性の解明と制御、イ)電界あるいは光による磁性の制御、ウ)ワイドギャップ半導体・磁性体融合系超構造の作製と評価、に関する研究を更に追究する。3.考察。1.微小な強磁性MnAs結晶を析出させた不均一系p型(In,Mn)As薄膜中に含まれるMnAs微結晶の大きさと形状、および強磁性の特性を、X線分光、電子線顕微鏡、および磁化測定により、系統的に調べた。特にX線分光測定は、ニューヨーク州立大・Kao教授のグループと共に効率的にすすめることができたため、Mnの局所構造に関する知見を深めることができた。その結果、MnAs結晶の形成に関与しない孤立Mnは、4つのAs原子に囲まれていることが明らかとなった。これまでは、6つのAs原子に囲まれていると考えられていた。2.試料の磁気抵抗および異常ホール効果などの電気伝導特性を調べる測定システムの構築を終了し、試料のキャリヤ輸送特性について調べることができるようになった。このシステムを用いた実験により、MnAs微結晶と(In,Mn)As中の正孔との間にスピン交換相互作用が存在し、半導体のキャリヤ輸送特性が変調されることを定性的に解明することができた。

現時点で、学術上極めて興味深い問題点として、(1)異常ホール効果の係数の符号(+、-)が、測定温度による反転、(2)異常ホール効果の係数の符号(+、-)のキャリヤ濃度依存性、(3)キャリヤ誘起強磁性のキュリー点とキャリヤ濃度の相関、の三点が挙げられ、これらを今後重点的に調べることになる。3.強磁性体・半導体より成る二層薄膜型量子井戸を用いた新しい(第二世代の)融合系の作製と物性について理論的な検討を行った。その結果、半導体にはワイドバンドギャップ材料を、強磁性体Feおよびその化合物を用いて材料設計を行うのが最もインパクトの大きな研究活動につながるとの見解に達した。そこで、強磁性Fe/ZnCdSe系多層膜ないし強磁性Fe/GaN系多層膜を分子線エピタキシ-により作製する方針を固めることができた。1.強磁性・半導体多層膜融合系ZnSe/Feの作製と評価。第二世代の新しい半導体・磁性体の融合系超構造(半導体と磁性体により構成される多層膜や量子井戸)としての磁性体薄膜と半導体薄膜との多層膜構造に関する研究を開始した。半導体層として、ワイドギャップ半導体の代表格であるZnSeを用い、ZnSe/Fe多層膜の作製と評価を行った。多層膜試料の磁気光学効果が半導体(ZnSe)や磁性体(Fe)の単層膜と大きく異なり、両層の磁気的ないし光学的相互作用に起因している可能性が強いことを実験的に示した。2.融合系ヘテロ構造(In,Mn)As/(Al,Ga)Sbの磁性と伝導の研究。試料のキャリヤ輸送を系統的に調べ、キャリヤ濃度と磁性との関連を研究した結果、キャリヤ誘起強磁性について以下のことが明らかとなった。すなわち、(1)正孔濃度が強磁性を誘起する臨界値よりも高い場合、ホール効果係数の符号は恒に正(+)である、(2)正孔濃度が臨界値近傍だと、ホール効果係数の符号が負(-)に反転して、見かけ上n型伝導を示す、(3)正孔濃度が臨界値を大きく下回ると、ホール効果係数の符号は再び正(+)となる。これらの結果は、磁性によるバンド構造の変化に起因している可能性があり、学術上極めて興味深い問題である。3.考察。このテーマに関する基礎・応用研究を更に独創的かつ発展的に展開していくには、材料学的アプローチのほかに、物理的手法によりキャリヤ濃度を変化させて磁性や半導体物性の変調を研究することが極めて重要であると考えている。すなわち、電界や光照射による磁性の制御の研究が重要と考える。こうした研究で得られる基礎データの積み重ねが、新機能デバイスへの創出(光磁気スイッチや不揮発性磁性半導体メモリなど)につながると信ずる。今後、ア)キャリヤ誘起磁性の解明と制御、イ)電界あるいは光による磁性の制御、ウ)ワイドギャップ半導体・磁性体融合系超構造の作製と評価、に関する研究を更に追究する。
インターロック構造を基盤とするソフト界面の新接着法

ロタキサン分子構造を基盤とするインターロック接着系の開発と、新しい研究領域・分野をつくることを目的に、新規なポリロタキサンネットワーク合成法の開発とそれらの特性評価を行った。その結果、(1)サイズ相補性末端鎖基を持つロタキサンや、(2)芳香族ジスルフィドを軸成分に持つロタキサン素子を開発し、(3)それらを架橋点として持つような刺激応答分解性ポリロタキサンネットワークを合成した。またそれらが(4)通常の化学ゲルと同程度の安定性を保ちながらも特殊な刺激(溶媒和、中和反応、対アニオン交換反応やUV照射等)に定量的な分解反応が進行することを明らかとした。尚、これらの分解性は分子設計により容易にデザイン・制御可能であることを示した。こうした結果を通して、架橋高分子の新しいケミカルリサイクルシステムを提案した。さらに(5)のサイズ相補性末端鎖基を両末端に持ち且つ輪成分に重合活性なビニル基を持つような[3]ロタキサン架橋剤と(6)芳香族ジスルフィドを軸成分に持つ[3]ロタキサン架橋剤を新規に合成し、ビニルモノマーのラジカル重合系に添加することで、ロタキサン構造をあらゆるビニルポリマーの架橋点に複合化させることが可能となり、ビニルポリマーの物性の付与された多様なポリロタキサンネットワークの刺激分解特性について詳細に物性を評価した。さらに本研究で得られた知見を総括することで、モデル系(ナノスケール)での分子挙動とマクロスケールに現れる現象をそれぞれ比較・評価し、相関関係を精査した。その結果、(1)速度論的に安定化した2官能性ニトリルオキシドを用いるクリック重合法を開発し、その重合によって、従来までは合成が困難であった(2)空孔を含む幹ポリマー(ポリクラウンエーテル)やポリロタキサンが極めて簡便に合成できることが明らかとなった。また(3)重合の際に生成するヘテロ環の高分子誘導化反応についても検討した結果、ヘテロ環部位を反応活性なアミンやアルコールと変換することが可能となり、直線状ポリマーから多様な分岐構造を持つポリマーへの誘導化法についても実証した。さらにこうして合成した幹ポリマーを利用して(4)刺激応答性の高分子鎖の接着・剥離システムを構築し、モデル系(ナノスケール)での分子挙動とマクロスケールに現れる現象をそれぞれ評価し、相関関係を精査した。
シミュレーションによるスマートメンブレンの分子設計と機能予測

大要,以下の二項目の成果を得た.1.剛直環状分子を用いたスマートメンブレンの分子設計と機能予測:剛直鎖で構成される環状分子は分子内キャビティー構造も剛直で安定であろうという予測を元に,新規分子の設計シミュレーションを行った結果,含フッ素イミドを構成要素とする環状分子が候補として浮上し,その安定構造から分子内キャビティー径が制御できる可能性を示すとともに,凝集構造の制御方法を検討した.A班で実際に合成された分子の実験結果と比較検討し,機能性の向上に側鎖構造が大きく影響することを明らかにした.アラミドを骨格とする環状分子の設計も同様に行い,環状分子の堆積によって円筒型の分子キャビティー構築の可能性を示した.これらの環状分子を用いてスマートメンブレンを作成する上で,アルキル側鎖と溶媒の相互作用を利用することが一つの方策であるとの結論を得た.これらは,新規スマートメンブレンの分子設計手順とその機能を知る上で有用である.2.シンジオタクチックポリスチレン結晶内の分子キャビティーと低分子との相互作用予測:シンジオタクチックポリスチレン(s-PS)の4種の結晶型(α,β,δ,δe)についてモデル構築を行い,分子動力学(MD)シミュレーションから実験事実に対応した平衡構造を得た.これらにおける分子間空隙のサイズ,形状,連結性について詳細に検討した結果,δ型結晶で「分子キャビティー」,α型結晶で「分子キヤピラリー」と呼ぶべき異なった形態を見出した.これらと低分子の運動性,拡散挙動との関連性についてもMDシミュレーション解析した結果,溶媒分子の浸透は結晶格子方向に関し強い異方性があることと,溶媒の交換過程としてδ型結晶中のベンゼンが液相に移動し,生じた空孔にクロロホルムが浸透する様子が,シミュレーションにより明らかにされた.実験で観察不可能な素過程を本シミュレーションにより初めて明らかにできた.大要,以下の二項目の成果を得た.1.剛直環状分子を用いたスマートメンブレンの分子設計と機能予測:剛直鎖で構成される環状分子は分子内キャビティー構造も剛直で安定であろうという予測を元に,新規分子の設計シミュレーションを行った結果,含フッ素イミドを構成要素とする環状分子が候補として浮上し,その安定構造から分子内キャビティー径が制御できる可能性を示すとともに,凝集構造の制御方法を検討した.A班で実際に合成された分子の実験結果と比較検討し,機能性の向上に側鎖構造が大きく影響することを明らかにした.アラミドを骨格とする環状分子の設計も同様に行い,環状分子の堆積によって円筒型の分子キャビティー構築の可能性を示した.これらの環状分子を用いてスマートメンブレンを作成する上で,アルキル側鎖と溶媒の相互作用を利用することが一つの方策であるとの結論を得た.これらは,新規スマートメンブレンの分子設計手順とその機能を知る上で有用である.2.シンジオタクチックポリスチレン結晶内の分子キャビティーと低分子との相互作用予測:シンジオタクチックポリスチレン(s-PS)の4種の結晶型(α,β,δ,δe)についてモデル構築を行い,分子動力学(MD)シミュレーションから実験事実に対応した平衡構造を得た.これらにおける分子間空隙のサイズ,形状,連結性について詳細に検討した結果,δ型結晶で「分子キャビティー」,α型結晶で「分子キヤピラリー」と呼ぶべき異なった形態を見出した.これらと低分子の運動性,拡散挙動との関連性についてもMDシミュレーション解析した結果,溶媒分子の浸透は結晶格子方向に関し強い異方性があることと,溶媒の交換過程としてδ型結晶中のベンゼンが液相に移動し,生じた空孔にクロロホルムが浸透する様子が,シミュレーションにより明らかにされた.実験で観察不可能な素過程を本シミュレーションにより初めて明らかにできた.計算機シミュレーションを用いて、高分子膜構造の構築、分子構造の解明、気体透過性、低分子の溶解度等の研究を行った。手法として、高分子凝集体の動的な構造を知るための分子動力学(MD)シミュレーションを用いた。スマートメンブレンを対象とするため、今年度はまず層状構造を形成する液晶性ポリエステルについて検討した。ピロメリット酸の1,4ジアルキルエステルと4,4'-ビスフェノールからなるポリエステルの構造を作成した。この分子は側鎖アルキル基の炭素数が適当な場合、分子オーダーで層状構造を形成することが知られている。側鎖炭素数が6と14の2つの構造について検討した。この高分子の層状構造をシミュレーションで行うには、種々の検討事項が必要であった。例えばベンゼン環のオルト位の2つのエステル結合の適切なコンフォメーションの検討、それに伴うポテンシャルの決定、アルキル基の初期配向状態、主鎖の初期構造位置などである。12本鎖の構造に対し、初期コンフォメーションとしてアルキル鎖が分子主鎖に対してほぼ垂直方向に伸びている状態を採用し、妥当な構造を作成した。25°Cにおけるバルクの密度と分子鎖相間の長さは実験値とほぼ一致する構造を得た。次にシンジオタクチックポリスチレン(sPS)とキシレンコンプレックスについても検討した。sPSδ型結晶膜中における低分子の透過挙動を明らかにすることを目的としてMDシミュレーションを行った。独自開発した分子シミュレーションプログラムの改良を進めた結果、種々の結晶構造の生成、大規模な系への対応、並列計算機による高速な計算が可能となった。20個の基本炭素原子の部分座標を展開することにより、5760個の炭素原子よりなるsPSδ型結晶の構造を得た。シミュレーションの結果sPSの結晶構造は安定に保たれ、高分子鎖の間でp-キシレンが振動している様子が明らかとなった。

1.シミュレーションによる結晶性高分子における分子キャビティの解析高分子結晶構造の分子動力学(MD)シミュレーションを行うために、独自開発したプログラムの改良を進め、種々の結晶構造の生成、大規模な系への対応、並列計算機による高速な計算を可能とした。まず、シンジオタクチックポリスチレン(s-PS)の4種の結晶多形体(α,β,δ,δ_e)についてモデル構築を行い、MDシミュレーションによって平衡構造を得た。これらの結晶構造はいずれも実験結果によく対応した。さらにδ型結晶からγ型結晶への転移についてもシミュレーション上で確認した。α,β,δ,δ_eの各結晶構造中における分子間空隙のサイズ、形状、連結性について詳細な検討を行った。その結果、「分子キャビティ」と「分子キャピラリー」という2つの異なった形態を見出した。α型結晶におけるキャピラリー状の特殊な空隙の連結性と不活性ガスの拡散挙動を解析した。δ型結晶については、結晶構造内のベンゼンとトルエンの運動性や拡散性の異方性を検討した。その結果、それぞれのゲスト分子では特徴的な運動性が見出された。さらにδ_e型結晶については、不活性ガスの拡散定数、及びその異方性を計算によって求め、キャビティー構造との対応関係を明らかにした。これらの研究はMacromol.Rapid Commun.やChem.Phys.Lett.の各紙に掲載された。2.シミュレーションによる液晶高分子の構造作成と分子キャビティの解析測鎖に柔軟なアルキル基を有する液晶性ポリエステルの層状構造が、MDシミュレーションによって安定に存在することを確認した。分子間空隙の解析を詳細に行い、分子キャビティーの分布を検討した。側鎖アルキル基の運動性を対応するアルカンと比較した結果、極めて運動性が抑制されていることが明らかとなった。アルコキシ側鎖を有する液晶性ポリエステルのカラムナー相構造の作成についても成功し、安定性を評価した。1.環状分子を用いた「スマートメンブレンの分子設計」について,シミュレーションにより分子設計を行うという課題に沿って,新規分子の設計を進めている。ハニカム構造を有する剛直ポリイミドの実験的な作成にヒントを得て,剛直ポリイミド鎖から環状分子の堆積によって円筒型の分子キャビティーができる可能性を分子軌道計算によって見出した。さらにビフェニレン環を骨格とする環状ポリイミドと含フッ素タイプのものについても安定構造を見出し,キャビティーの内径を制御する可能性を示した。これらは剛直鎖を用いた環状分子である点でユニークな研究であるといえる。環状分子の合成についても,他の研究班によって実際に合成可能であるかを確認し,新規分子の誕生を期待しているところである。2.シンジオタクチックポリスチレン(s-PS)結晶における分子キャビティの解析については,実験的には判断が難しい分子オーダーの詳細な結晶構造変化や,分子キャビティの形状の解析をシミュレーションの立場から行ってきた。s-PSのα型結晶とδ型結晶はスマートメンブレンとしての機能を有していると予想されるため,精力的に研究を進めた。
日本近代体育の黎明期における官立師範学校の体育史的意味

本研究では、設立後45年間ですべて廃校になったため、これまで体育史上注目されてこなかった明治初期における地方の官立師範学校の体操・遊戯指導および実践の実態を明らかにした。地域により差異はあるものの、1明治天皇巡幸時の天覧体操を目的として官立師範学校の教師が体操指導を行ったこと、2官立師範学校の中庭に鞦韆、鉄棒などの体操器械が設置されていたこと、3官立師範学校卒業生によって体操テキストが刊行され、学校における体操実施が奨励されていたこと、などが明らかになった。また、官立師範学校の廃止後は、県立の師範学校へ速やかに師範教育が移管され、体操の啓発も継承されていったと考えられる。1.学会発表は昨年度からの計画どおり行うことができた。前年度(平成24年度)に実施した官立愛知師範学校および官立愛知外国語学校に関する史料調査の結果を踏まえて、以下の2つの国際学会において口頭発表を行った。1平成25年7月1215日に札幌で開催された「東北アジア体育・スポーツ史学会第10回記念大会」での日本語による発表。テーマ「伊沢修二の体育観の形成に関する一考察」。以上、1及び2の発表から、同じ官立学校であっても師範学校と外国語学校の教育課程や体育教育の違い、教育内容の受容ルーツの違いが明確となった。また、官立師範学校の中では愛知特有の教育実践が見られることは先行研究でも言及されているが、他の官立師範学校の教育内容と比較することで、愛知の他と一線を画した独自性が改めて浮き彫りとなった。このように、各師範学校・各教員の裁量によって教育内容(体操や遊戯の実践を含む)が選択・研究され、各校それぞれ実践が異なる状況が生じた背景を今後考察していく必要がある。2.年度計画では、平成25年度に大阪・宮城・新潟の調査を実施する予定であったが、自らの所属変更等の事情により、平成25年度は調査のための出張にでかけることができなかった。これらは所属変更後の次年度に見送ることとし、平成26年度早々に宮城と大阪の資料調査を実施した。1.平成23年度までの研究成果を「体育・スポーツ史国際学会(ISHPES)リオデジャネイロ大会」に参加し、英語で口頭発表した。「日本における近代学校体育の導入過程についてー教科書の翻刻と出版からー」と題した研究内容を他国の体育・スポーツ史研究者に伝え、意見交換することにより、外国の身体文化や教育を受容するときの過程について、それぞれの国の類似性や相違性について共に考え、共有することができた。2.日本体育学会第63回大会(東海大学)において「明治期における音楽を伴った体操に関する一考察」と題して、平成23年度までの研究成果の一部を口頭発表した。これまでの体育史研究を見直す提言ができるような斬新な発表成果はなかったが、今後の「明治期における師範教育および学校体育教材に関する研究」のための新たな課題を発見することができた。また、「遊戯」や「体育」「体操」といった用語の概念整理の必要性についての指摘も受け、この概念整理と構築が今後の体育・スポーツ史研究の大きなテーマとなることを研究者間で確認できた。3.官立愛知師範学校に関する調査を行うことができた。愛知県教育史を概観し、愛知県において同師範学校関連の史料収集を行ったが、明治初年の新たな貴重史料は発見することができなかった。しかし、同師範学校卒業生の卒業後の教育活動を調査するという研究アプローチと、同時期に愛知県に官立として設置された「愛知外国語学校」とその体育活動についての史料を発見した。これにより、近代初期の日本がまず着手した師範教育と外国語教育という教育政策の2本柱において、体育の目的や教育課程・教材の相違性を明らかにするという、次の研究の方向性が明確になった。本年度は宮城県の調査を中心に行い、官立宮城師範学校の体操指導の有無とその実態について考察を行った。その成果を「明治初期(学制期)における学校体操の普及と官立師範学校の役割ー宮城師範学校を中心にー」と題してまとめ、2015年2月に共著『体育・スポーツ・武術の歴史にみる「中央」と「周縁」:国家・地方・国際交流』に掲載され出版された。同書では、官立宮城師範学校には体操指導が可能な教員が複数名存在したこと、1876年(明治9年)の明治天皇東北巡幸を契機に学校生徒や教員に対して体操指導が行われたこと、同校の卒業生によって初等教育向け体操テキストが作成・出版され、卒業生によって体操の実施を啓発した実態がみられたことを明らかにした。同校は、当時の東京師範学校の教育課程や教授方法・内容にほぼ準拠する形で教育が行われた。このことは、これまで水原克敏著『近代日本教員養成史研究』(風間書房、1991年)に代表される教育史研究において言及されてきたが、本研究によってさらに体育史の視点から体操教授の実態を考察することにより、体操についても指導的な東京(中央)とそれを範とする宮城(地方)との関係が明確になった。しかしながら、他の地方の大学区に設置された官立師範学校には、宮城と異なる例も見られる。今後は、他の官立師範学校にも焦点をあてて、当時の体操指導の実態について調査し、それぞれの師範学校における教育(体育)の独自性や共通性について考察していく予定である。

本研究では、1872年の学制公布以後に全国の大学区本部6か所(大阪・宮城・愛知・広島・長崎・新潟)に設置された官立師範学校において、体操や遊戯の指導・実践がどのように行われたのか、その実態解明を目的とした。研究の最終年度となった平成27年度には、主として官立新潟師範学校(1874-1877年)に関する史料調査を行い、次のような成果を得た。同校には、校舎中庭に「鉄棒・木馬・体操器・鞦韆」が設置されていたことが明らかとなった。さらに、1875年には新潟県において小学校教員対象の授業法講習が開催され、そこで「鞦韆縄飛等ノ遊戯」が初めて行われたこともわかった。これらの史実は、これまで筆者が研究してきた明治初期の体操テキスト「体操図解」の実践を裏付けるものとなった。鞦韆には、当時の東京師範学校にも設置されており、生徒たちが実践したということが筆者の前年度までの研究から明らかであるが、その他の器械が官立新潟師範学校に設置され、その一部が小学校教員講習で伝習されていた事実は、『体操書』(1874,1875年刊行)による体操教授が地方に伝播していた可能性を示唆するとともに、軍隊式体操の系譜をもつ器械体操が明治初期の師範教育課程において、体操・遊戯の教材として紹介されていたことを物語る。これらの体操器械は、当時の官立長崎師範学校校舎・敷地の絵図面からも確認できることから、官立師範学校の施設備品として、体操器械を置くことが一つのモデルとされていたことが窺える。以上のように、本研究ではこれまで未解明であった明治初期の官立師範学校の体操・遊戯指導の一部が明らかとなった。近代初期の体操実践の新たな事例として体育史研究上公表に値することから、この研究成果は平成28年度の日本体育学会第67回大会において口頭発表を果たすことで、他の研究者からの意見や評価を得たいと考えている。本研究では、設立後45年間ですべて廃校になったため、これまで体育史上注目されてこなかった明治初期における地方の官立師範学校の体操・遊戯指導および実践の実態を明らかにした。地域により差異はあるものの、1明治天皇巡幸時の天覧体操を目的として官立師範学校の教師が体操指導を行ったこと、2官立師範学校の中庭に鞦韆、鉄棒などの体操器械が設置されていたこと、3官立師範学校卒業生によって体操テキストが刊行され、学校における体操実施が奨励されていたこと、などが明らかになった。また、官立師範学校の廃止後は、県立の師範学校へ速やかに師範教育が移管され、体操の啓発も継承されていったと考えられる。18731874年(明治67年)当時に官立師範学校が設置されていた地方各地の公立図書館および資料館、大学図書館等に所蔵される一次史料を中心に調査しているが、その発掘作業に予想以上に時間を要している。これまでに、宮城・愛知・大阪・長崎の調査を試み、僅かではあるが一次史料を収集することができた。しかし、その成果を「原著論文」にまとめるためには、未だ史料不足が否めない。そこで、新たに1年間の研究期間延長を申請し承認された。今後は更なる資料調査と、調査未着手となっている広島・新潟を訪ね、新たな史料発掘に尽力したいと考えている。体育史史料の発掘・調査については、引き続き各地の図書館・資料館等を訪れて実施していく。その際、当時の県の公文書や学務関係資料、官立師範学校の報告書等はもちろんのこと、18771878年(明治1011年)の官立師範学校廃校後に師範教育が移管された公立師範学校の報告書類や、県教育雑誌等にも調査の範囲を広げ、関係情報を収集していく予定である。
若年労働市場における転職行動の計量経済学的分析

本研究では、若年労働市場における転職行動について、様々な側面から計量経済学的分析を行った。初年度は職種と地域を限定し、若年労働に関する現状を把握した。そこで得られた結果を踏まえ、平成23年度は集計データを用いた賃金プロファイルに関する研究を行った。さらに、同年度には阪神圏に住む若年層の無業女性を対象としたインターネット・アンケートを実施し、平成24年度はそれら調査結果の分析を行った。本研究では、若年労働市場において転職行動がその後の賃金プロファイルにどのような影響を及ぼすかについて、計量経済学的に分析を行うことを目的としている。昨年度は、主に2つの点に着目して研究を行った。まず、職種を特定し、若年労働者の現状を把握した。そこでは、近年、高齢化の進行に伴い急速に需要が高まっている社会保障・福祉関連の職種に着目し、大量の個票データを用いて分析を行った。そこでは、勤続年数の賃金に対する影響が雇用形態によって異なることや、事業所の形態により正社員の賃金が有意に異なることが明らかになった。また、2点目として、兵庫県下における若年労働市場の実態を分析した。特に、非正規で働く若年労働者の転職意向を把握するため、兵庫県下の個票データを分析した結果、男女ともに非正規労働者の正規職への転職意向が強いことが確認できた。そこでは、性別、婚姻状態や家族構成によってその意向が変化することや、雇用形態による差も確認した。本年度は上記の結果を活かし、賃金プロファイルに強く影響を及ぼす勤続年数について、職種や企業形態による影響を考慮し、さらに勤続年数を内生変数とするようなモデルを構築し分析を行う。勤続年数を内生変数とすることにより、転職した年齢や転職する際の動機付け、及び転職後の昇進の可能性を考慮した分析が可能となる。また、3月に発生した東日本大地震の影響により、少なからず若年労働市場の形態は変わるものと予想される。阪神大震災の際の状況も考慮し、この点に関する分析も試みる。本研究は、若年労働市場における転職行動が賃金プロファイルに及ぼす影響について、計量経済学的に分析を行うことを目的をしている。昨年度は、研究計画に従い、2つの課題に取り組んだ。第1の課題は、若年労働市場に関する現状認識および震災の影響に関する研究である。転職市場に参入する人々の状況と意識とを明らかとするため、阪神圏に住む若年層(25-45歳)の無業女性を対象としたインターネット・アンケートを実施した。アンケート調査では、1,072人分の個票データを入手し、単純集計を終えたところである。調査内容には、過去の就業履歴、今後の就業希望とその理由、現在抱えている不安等を含めた。また、震災の影響については、昨秋に大洪水が起こったタイにおいて現地調査を行った。第2の課題は、集計データを用いた賃金プロファイルに関する研究である。賃金センサスの集計データを用いて、賃金プロファイルの傾きが世代によってどう変化するかを分析した。世代効果と賃金プロファイルに関する研究蓄積はあるものの、マクロデータを用いた研究とミクロデータを用いた研究が統合されているとはいえず、両者に隔たりがあることは否めない。本研究では、マクロデータを用いつつも、年月を経てデータから抜け落ちていく転職者の存在を明示的に扱うことで、賃金プロファイルと転職との関係を分析している。分析から、5年後の定着率が低いほど賃金プロファイルの傾きが急になる傾向が確認された。これは、マッチングモデルが示す結果と整合的である。個人レベルでみれば賃金プロファイルの傾きはさほど上がっていないにもかかわらず、生産性が高い人がより長く就業を継続するために、集計データとしての賃金プロファイルの傾きが急になっている可能性を明らかにした。転職市場のミスマッチを分析するため、労働市場への参入予備軍である専業主婦の就業意識とその行動に焦点を当てた。専業主婦の抱える不安を分析し、その上で、専業主婦の就業意識について、将来の働き方の希望やその経路、また、働きたいと思う理由について分析を行った。専業主婦の抱える不安については以下の結果を得た。第1に、概して、夫が高所得になるほど専業主婦が抱える不安は小さい。将来の生活や教育に関する不安も小さい傾向がある。第2に、子どもがいる女性に比べ、子どもがいない女性は教育に関する不安が低くなる反面、将来の生活に関する不安が高くなる。第3に、年齢が上がるにつれ将来の生活に対する不安が高まる。介護への不安が年齢とともに大きくなるが、自分や配偶者の介護よりはむしろ、親の介護に対する不安が特に大きい。第4に、高学歴者ほど子どもの教育への関心が高いせいか、教育に関する不安が大きい。就業意識および再就職の経路については、主に次の4点にまとめられる。第1に、将来的には正社員を目指す場合にも、まずはパートや派遣・契約社員としての復帰を目指す場合も多い。第2に、子どもがいる専業主婦ほど就業意欲が高い。子育て費用や学費への危機感が関係していると考えられる。第3に、将来的に正社員を目指す人は、もともと就業意欲が強い傾向がある。

また、直近の就業形態として正社員を希望する専業主婦は、経済的逼迫が原因であるよりはむしろ、もともと再就職の意思を持っていた人が多く、正社員希望者の約半数を占める。第4に、学歴が高くなるほど再就職を前提としていた人の割合が増える。また、再就職を前提としていた女性の約2割は、経済的な逼迫に直面している一方、約2割の女性は、外で働くことが好きだという積極的な意思を持っており、女性が再就職を前提とする背景には「必然」と「希望」の両者が混在している。当初設定していた2つの課題は計画通り進んでいる。アンケート調査については個票の単純集計も終わり、すぐに分析に着手できる状況にある。マクロ集計データの分析に関してもデータ整備はほぼ完了し、今後はモデル構築を進めていく。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、アンケート調査の個票の分析を行って労働供給側の状況を把握するとともに、求職・求人のミスマッチを分析することで労働需給の実態を明らかにする。また、集計データを用いた分析では、モデルを構築し、推計結果を論文にまとめる。さらに、若年労働力不足が問題となっている介護労働市場に関する研究も引き続き行う。女性労働者の多さ、転職回数の多さといった介護労働市場の特徴に着目し、転職行動に関する他業種との違いについて分析を行う。
非がん性慢性痛を抱えたがん患者に対するオピオイド鎮痛薬治療の現状と課題

これまで申請者らは、難治性の非がん性慢性痛患者の慢性疼痛に対するオピオイドの効果や,痛みと共に生きる体験について解明してきた.しかしながら,非がん性痛を持つがん患者(がんサバイバー)は研究対象としていなかった.本研究では,がん患者に生じる非がん性慢性痛(術後創部痛や化学療法,放射線療法等のがん治療が原因の痛みや,がんと関係ない痛み)に対する,医療者側とがん患者側双方のオピオイド鎮痛薬処方に関する認識とその処方の課題を明らかにする.さらに,がん患者に生じる非がん性慢性痛に対する正しい看護介入のありかたを検討し,本邦における非がん性慢性痛に関する看護実践教育のための基礎資料を作成する.これまで申請者らは、難治性の非がん性慢性痛患者の慢性疼痛に対するオピオイドの効果や,痛みと共に生きる体験について解明してきた.しかしながら,非がん性痛を持つがん患者(がんサバイバー)は研究対象としていなかった.本研究では,がん患者に生じる非がん性慢性痛(術後創部痛や化学療法,放射線療法等のがん治療が原因の痛みや,がんと関係ない痛み)に対する,医療者側とがん患者側双方のオピオイド鎮痛薬処方に関する認識とその処方の課題を明らかにする.さらに,がん患者に生じる非がん性慢性痛に対する正しい看護介入のありかたを検討し,本邦における非がん性慢性痛に関する看護実践教育のための基礎資料を作成する.
脂質代謝を制御する酵素活性の新たな測定法の開発とその臨床応用

肝性リパーゼ(HL)は脂質代謝において重要な酵素の一つであり、その活性増加は、メタボリックシンドロームなどにおける低HDLの原因の一つと信じられているが、いまだ、その生理的役割の詳細は明らかでない。その理由は、本酵素の活性の測定系が煩雑であることに大きく起因する。最近、我々はその活性を簡便に測定できる系を確立した。39名の男性脂質異常症患者(age51±18歳BMI24.3±2.8kg/m^2, TC265±76, TG330±418, HDL-C46±18mg/dl,FPG102±18mg/dl, HbAlc5.7±1.5%)を対象として、ヘパリン静注後血漿(PHP)中のHL活性を測定し、体格指数(BMI)、脂質代謝、糖代謝マーカーとの関係を調べた。HL活性は我々の開発した発色法を用いて測定した。HL活性はHL蛋白量とよく相関した(r=0.90, p<0.0001)。HL活性はBMIと正相関(r=0.33, p=0.04),TGと正相関(r=0.39, p=0.01),TCと正相関傾向(r=0.26, p=0.11),HDL-Cと逆相関傾向(r=-0.27, p=0.09)を示した。一方、FPGやHbAlcとは相関を示さなかった。(それぞれ、r=0.04, p=0.8; r=0.11, p=0.52)。一方、空腹時インスリン値とは正相関傾向を示した(r=0.37, p=0.06)。アポ蛋白との関係では、アポC2、C3と正相関(それぞれr=0.42, p<0.001; r=0.37, p=0.02)。アポA2と正相関の傾向を示した(r=0.29, p=0.08)以上から、HL活性はメタボリックシンドロームの背景に存在すると考えられるインスリン抵抗性が存在するときに増加する可能性が示唆された(740字)。今回の検討から、人では、マウスの場合と異なり、ANGPTL3はLPL活性でなく、HL活性を阻害する可能性が示唆された。昨年度報告した米国肥満者を対象とした研究で、血清Angiopoietin-like protein-3(ANGPTL3)値が、我々が開発した系で測定した肝性リパーゼ(HL)活性と逆相関(r=-0.38 p<0.001)した結果を受け、本年度は,精製ANGPTL3蛋白がHL活性を抑制するか否かを検討した。Angiopoietin-Like 3,FLAG-tagged,Human,Recombinant(Adipogen社)20μlにリン酸緩衝食塩水80μlを混和し、100μl(100μg/ml)を作成し原液とした。希釈系列を作成、20μlとヘパリン静注後血漿180μlを混和し、37度で3時間インキュベーションした(ANGPTL3の最終濃度を0-5μg/ml)後、溶液中のHL活性を測定した。0,0.01,0.02,0.3,1.25,2.5,5μg/ml濃度のANGPTL3を添加したときのHL活性はそれぞれ、63.7,69.1,68.1,67.9,68.4,68.5,66.8U/Lであり、HL活性の明らかな抑制は認められなかった。同様の実験を4度で3時間インキュベーションして行った。0,0.01,0.02,0.3,1.25,2.5,5μg/ml濃度のANGPTL3を添加したときのHL活性はそれぞれ、75.5,77.4,76.6,74.6,74.6,74.8,74.4U/Lで、やはり抑制効果を認めなかった。ANGPTL3の血中濃度は一般に0.2から0.3μg/ml程度であることを考えると、実験に用いた濃度は生理範囲内であり、この結果から、ANGPTL3はHL活性を抑制しないことが考えられる。従って、冒頭で述べたANGPTL3蛋白とHL活性との逆相関は、前者が後者を抑制するというよりも、むしろ両者を逆方向に制御する代謝動態が上流に存在することが示唆された。これまでの報告で、HL活性はヒトにおいて、内臓脂肪やインスリン抵抗性の個体で増加する。一方、ANGPTL3はヒトでは明らかでないが、動物モデルで、インスリン欠乏マウスとインスリン抵抗性マウスの双方で増加することが報告されている。
海産エイコサノイドAgardhilactoneの合成研究

Agardhilactoneは、紅藻Agardhiella subulataより得られたエイコサノイドであるが、本化合物の立体配置は未決定であり、生物活性も検討されていない。そこで、agardhilactoneの全合成とその構造決定を目的に本合成研究を行っている。昨年度までに,D-マンニトールより合成したa,b-不飽和-g-ラクトンを出発原料に用い,閉環オレフィンメタセシス反応を鍵反応としたagardhilactoneのシクロペンタン部の構築に成功している。本年度は合成計画に従い,シクロペンタン部に対して二つの側鎖の延長を検討した。まず,C1C4位に相当する側鎖を延長した後,C12C20位に相当するセグメントとの結合のためにアセトニドを加水分解したところ,生じた水酸基がシクロペンタン上のエポキシドに攻撃し,テトラヒドロフラン環を形成した化合物が得られた。従って,本合成経路によるagardhilactoneの合成は困難であることがわかった。そこで,まずアセトニドを加水分解し,生じた1,2-ジオールを過ヨウ素酸ナトリウムにより酸化的に切断し,その後にシクロペンタン環にエポキシドを導入することにより,テトラヒドロフラン環を形成させることなく,agardhilactoneのC1C11セグメントを合成することができた。C12C20セグメントは,光学活性な1-pentyn-3-olから薗頭カップリングおよび接触水素添加反応を行い,効果的に合成することができた。さらに,C1C11セグメントとC12C20セグメントのカップリングに成功している。Agardhilactoneは、紅藻Agardhiella subulataより得られたエイコサノイドであるが、本化合物は微量成分であるため、その立体配置は未決定であり、生物活性も検討されていない。そこで、agardhilactoneの全合成を目指し、本年度はagardhilactoneのシクロペンタン部の合成を行った。また、アリルフェニルスルホンを用いたone-potシクロアルカン合成の一般性についても検討した。まず、アリルフェニルスルホンのアニオンと脱離基を有するエポキシドのone-pot反応によるシクロアルカン合成を検討したところ、本反応は、特にシクロプロパン、シクロペンタン、シクロヘキサンの合成に有効であることが明らかになった。本反応をagardhilactoneのシクロペンタン部の合成に応用しようと考え、種々の検討を行ったが、高収率でagardhilactoneのシクロペンタン部に相当する化合物を得ることはできなかった。そこで合成計画を修正し、オレフィンメタセシス反応によりagardhilactoneのシクロペンタン部を構築することにした。D-マンニトールより合成したα,β-不飽和-γ-ラクトンに対し、ヨウ化銅存在下、臭化ビニルマグネシウムを作用させ立体選択的に1,4-付加反応を行い、次いでラクトンのα位をアリル化することによりジエンを合成した。ラクトンを還元後、ジエンに対し、Grubbs試薬を作用させることによりオレフィンメタセシス反応を行い、agardhilactoneのシクロペンタン部に相当するシクロペンタン誘導体の合成に成功した。現在、本化合物よりagardhilactoneの合成を検討中である。
敗血症におけるヒストン誘導性細胞死の機構解明

敗血症において、ヒストンが大量に血液中に放出されることにより血管内皮細胞が破壊されることが、多臓器不全の一因となっていることが知られている。ヒストン誘導性細胞死に関与する遺伝子の同定を行うため、Gene-trap法を用いてヒストン誘導性細胞死に関与する遺伝子の同定を行ったが、耐性クローンは得られなかった。ヒストン細胞死に関わる分子の半減期が長く、十分に細胞内から消失していなかった可能性がある。ヒストンは多くの細胞に細胞死を引き起こすことから、分子標的薬との融合により、抗がん剤としての効果が期待できる。周術期管理において敗血症は生命予後に大きな影響を及ぼす病態である。近年、敗血症において、ヒストンが大量に血液中に放出されることにより血管内皮細胞が破壊されることが、多臓器不全の一因となっていることが明らかとなってきた(Zeerleder S. et al,Care Med., 2003)。プログラムされた細胞死は、アポトーシス研究に始まり、ネクロトーシスやピロトーシス、オートファジー等が知られており、それぞれの細胞死において、共通の機構、さらに代償的に働く機構等、明らかとなってきている。本研究は、細胞死研究において、全く新しい細胞死メカニズムを追加することを目的とする。平成28年度は、Gene-trap法を用いてヒストン誘導性細胞死に関与する遺伝子の同定を行うため、Gene-trapベクターpGT-En2をPlat-E細胞にpCMV-VSV-Gと共にリポフェクション法により導入することにより、HAP1細胞に感染可能な組換えレトロウイルスを生産させた。感染効率を検討するため、pMX-GFPを用いた組換えウイルス粒子も調製した。DNA導入1日後、培地の交換を行い、さらに1日後にPlat-E細胞培養上清よりウイルス粒子を回収した。HAP1細胞への感染は、spin-infectionにより行った。感染効率の確認は、GFP陽性細胞を計測することにより行った。ウイルス感染させたHAP1細胞の培養液にヒストンを加え、細胞死誘導を行った。24時間後、培地を交換することにより細胞死を起こした細胞を除き、細胞死を起こさなかった細胞の培養を続けた。数日後、複数のコロニーが現れたため、それぞれのコロニーを単離培養し、再度ヒストン刺激を行い、ヒストン耐性となっているか確認した。現在までに耐性クローンは得られていないが、ウイルス感染の効率等、スクリーニング条件を検討し、耐性クローンの選抜を続行する。現在までにヒストン細胞死耐性クローンは得られていないが、スクリーニング条件を検討し、耐性クローンの取得を行う。近年、敗血症において、ヒストンが大量に血液中に放出されることにより血管内皮細胞が破壊されることが、多臓器不全の一因となっていることが明らかとなってきた。本研究は、ヒストン誘導性細胞死に関わる遺伝子を発見することを目的とした。平成29年度は、引き続きGene-trap法を用いてヒストン誘導性細胞死に関与する遺伝子の同定を行った。HAP1細胞に組換えウイルスを感染させた後、FACSにより感染効率の確認を行ったところ、GFP陽性細胞は約30%であり、高頻度でGFPが遺伝子内に挿入されていることが確認できた。ヒストンによる細胞死誘導を行った後、生存細胞に対し再度ヒストン刺激を行い、ヒストン耐性となっているか確認した。今回、耐性クローンは得られなかったが、原因として、ヒストン細胞死に関わる蛋白質の半減期が長く、24時間では十分に細胞内から消失せず、ヒストン感受性となっていた可能性がある。今後は、ウイルス感染後に数日培養を続け、FACSによりGFP陽性細胞を濃縮後、ヒストン処理を行いたいと考えている。ヒストンは多くの培養細胞に細胞死を引き起こすことから、分子標的薬とのカップリングにより、抗がん剤としての効果が期待できる。今後もヒストン誘導性細胞死に関し、機構解明を行っていきたいと考えている。組換えウイルスベクター導入24時間後にヒストン細胞死を誘導しているが、ヒストン誘導性細胞死に関与する遺伝子および蛋白質の半減期が長い可能性があるため、組換えウイルスベクター感染後のヒストン処理時間の検討を行う。さらに、偽陽性クローンを排除するため、FACSAriaIIIによるソーティングを行い、GFP陽性細胞の濃縮を行う。GFP陽性細胞は、ヒストン細胞死耐性の確認後、Inverse PCR法によりウイルスベクターが挿入されている周辺のDNA配列を増幅し、ヒストン誘導性細胞死に関与する遺伝子の塩基配列の決定を行う。組換えウイルスベクター挿入によるゲノム上の破壊部位が一か所であることを確認するため、破壊された遺伝子をノックアウト細胞で発現させる戻し実験を行う。さらに、組換えレトロウイルス非感染細胞に対し、CRISPR-Cas9システムを用いて、候補遺伝子のノックアウトを行い、ヒストン誘導性細胞死耐性となることの確認を行う。
体育に関心が低い小学校教師を対象とした支援資料の開発に関する研究

本研究は,小学校教師の体育授業の改善に向けた指導支援資料(以下,「支援資料」)のプロトタイプを開発するために,体育への関心が低い小学校教師の特徴や体つくり運動の授業現状および課題を明らかにすることを目的に質問紙調査表の作成を試みた.質問紙調査を実施するにあたり,体育科教育学および体操分野における体つくり運動に関する先行研究の整理を行った.また,調査表作成のために小学校教師2名にインタビュー調査を実施し,既存の支援資料の課題を検討した.その結果,教員養成課程に体育に関する専門的知識を得ることができなかった小学校教師は,支援資料を活用する上で重要な点として(1)見てすぐにわかる,使えそうだと感じられること(2)取り扱う教材の意図(理論や根拠)がわかることをあげた.また,特に教材の意図を理解する上で,体育に関する知識の必要性を実感していると述べたが,支援資料を活用することで体育に関する知識を得ることも可能となることを示唆した.加えて,日常的な体育授業の準備については,同僚の先輩教師から教わる,教材を紹介されることが多く,支援資料を開発する上でどのように活用すればより効果的であるかを検討することの必要性が示唆された.本研究は,小学校教師の体育授業の改善に向けた指導支援資料(以下,「支援資料」)のプロトタイプを開発するために,体育への関心が低い小学校教師の特徴や体つくり運動の授業現状および課題を明らかにすることを目的に質問紙調査表の作成を試みた.質問紙調査を実施するにあたり,体育科教育学および体操分野における体つくり運動に関する先行研究の整理を行った.また,調査表作成のために小学校教師2名にインタビュー調査を実施し,既存の支援資料の課題を検討した.その結果,教員養成課程に体育に関する専門的知識を得ることができなかった小学校教師は,支援資料を活用する上で重要な点として(1)見てすぐにわかる,使えそうだと感じられること(2)取り扱う教材の意図(理論や根拠)がわかることをあげた.また,特に教材の意図を理解する上で,体育に関する知識の必要性を実感していると述べたが,支援資料を活用することで体育に関する知識を得ることも可能となることを示唆した.加えて,日常的な体育授業の準備については,同僚の先輩教師から教わる,教材を紹介されることが多く,支援資料を開発する上でどのように活用すればより効果的であるかを検討することの必要性が示唆された.
ステンレス鋼溶接部の表面組織微細化による特性変化の解明と実用的測定技術の開発

鉄系構造部材の疲労強度向上などに利用されているピーニングをオーステナイト系ステンレス鋼の溶接部に適用した場合の性質の変化を調査した。ピーニングにより表面部に圧縮残留応力の導入および組織の微細化により機械的特性の向上があるものの、常温食塩水中や高温水中での耐食性は低下する傾向があることを見出した。また、この耐食性の変化を利用することにより表面組織の性状の評価が可能であることを示唆した。本研究はステンレス鋼溶接部の信頼性向上を図るべく、金属のピーニングなど強加工時に表面の組織に発現する結晶の微細化に着目し、これをステンレス鋼溶接部に導入した場合の材料の機械的特性および電気化学的特性を明らかにするとともに、これを評価する実用的な手法の構築を目的とする。本年度はキャビテーション・ショットレス・ピーニング(CSP)によって表面処理された溶接部の機械的特性および耐食性を評価するために試験片を考案・作成し,これらの評価方法の検討を行った。CSPによって比較的滑らかな処理面を得ることができるため,表面の特性を直接測定することが可能である。非等方的で粗大な粒をもつ溶接組織は回折環が断続的である。2D法によるX線回折により,ピーニングした溶接部の回折環は断続性が緩和されていることがわかった。そこで,応力測定法であるsin^2ψ法を用いてψ角度が065゚における5゚毎の回折の有無を未処理材と処理材で比較したところ,処理材は明瞭な回折が得られるψ角度が多かった。また,特定のψ角度は未処理材でも検出することができ,これらのピーク形状や2θ-sin^2ψ図の傾きはCSPの処理の強さに影響されていることから,sin^2ψ法による微細化の簡易評価を行うことができると推定される。充分なCSP処理を施した溶接部は疲労強度の向上は100MPa以上に達するが,表面組織の微細化を目的とした軽微なCSPの場合でも時間強度を50MPaほど改善することができる。また、この軽微なCSPで処理された溶接部のアノード分極曲線において不動態化電流密度および不動態維持電流密度が僅かに減少しており,耐食性の向上が期待できる。さらにCSPの処理の程度を強くした試験片を用意し,CSPの処理の程度と溶接部表面の組織の変化との相関,およびこれらの機械的特性および電気化学的特性の変化のメカニズム解明を目指す。溶接した種々のオーステナイト系ステンレス鋼(SUS304、SUS304L、SUS316L)に0.01 s/mmおよび0.11 s/mmの異なる程度のピーニング処理を施し、溶接熱影響部(HAZ)における特性変化についてX線回折および高温水に曝した際の酸化挙動について調査を行った。X線回折では全鋼種においてα-Feの回折ピーク(149°)がピーニングの程度が強くなるに伴い、ピーク強度が低下かつブロード化し、さらにSUS316L以外では加工誘起マルテンサイトに由来する156°のピークが出現するようになった。このことからピーニングにより表面の結晶粒径が変化し.変態が生じたことがわかった。これらの変化は材料の酸化挙動に影響を及ぼすため、高温水中で形成する酸化被膜の組成も変化させており、これをラマン分光分析によりその差異をとらえることができた。全鋼種において未処理材では700cm^<-1>近傍にラマンピークが検出されるが、ピーニングの程度が強くなるに従い、ピークは低波数側にシフトしかつ尖度が増加する。これは酸化被膜を形成する化合物が未処理ではNiFe_2O_4が主体であったのに対し、ピーニングによりFe_3O_4の増加や非化学量論組成のFeの多いNiFe_2O_4が生成したと推定される。高温水における応力腐食割れ(SCC)の感受性が高い加工硬化材などでは本研究で作製した試験片と同様の酸化被膜が検出されていることから、ピーニングによるSCC対策は応力要因に有効であるものの、腐食挙動(酸化)の面からは有効であるとは言えず、今後のプラント等への適用には検討が必要であることが示唆された。
版本と異なる日本古写経中の漢訳仏典研究-『五王経』『普賢菩薩行願讃』を中心に-

近年の寺院調査とそれに基づく研究により、わが国に残されている古写経の中には、版本(版木による印刷版)と全く同一の経題を冠していながらも、その内容が版本と大きく異なるものも存することが判明してきた。そこで、本研究ではこのような古写経の中から小乗経典の『五王経』と大乗経典の『普賢菩薩行願讃』を取り上げて検討し、版本に基づく従来の漢訳仏典研究だけからは知ることのできない仏典伝承の新たな様相を明らかにした。本研究は、経題が同一でありながらも版本一切経とは内容を異にする日本古写経中の漢訳仏典のうち、インド仏教との関連を視野に入れた上での検討が必要と判断される小乗経典の『五王経』と大乗経典の『普賢菩薩行願讃』の二経典について、その全容を総合的に解明し、従来の版本一切経だけからは知られない仏典の新たな様相を明らかにすることを目的としている。以上の目的を達成するために、当該研究期間の初年度に当たる平成19年度はそれぞれ以下の研究を遂行した。(1)『五王経』まずは基礎的な作業として、金剛寺本・七寺本をそれぞれ翻刻し、それら両本をもとにして校訂テクストを作成し、さらにそれを訓読した。その基礎作業をもとに、版本『五王経』と日本古写経『五王経』との間に見られる三つの相違点を明確にし、両系統のテクスト相互の関係について考察した。その結果、日本古写経『五王経』の方が版本『五王経』よりも古いという可能性が見えてきたが、この点についてはさらに詳細な検討を加える必要がある。(2)『普賢菩薩行願讃』金剛寺の蔵する二つの『普賢菩薩行願讃』はいずれも従来の漢訳とは異なるサンスクリットの音写テクストであるが、これらを高精度のデジタルカメラで撮影し、あわせて写本の法量も調査した。この撮影データをもとにして、異体字・難字の専門的な辞書類を用いながら両写本の翻字を完成させ、さらに両写本に基づく校訂テクストも作成した。今後は、翻字テクストとサンスクリット文との対照作業を通して、当テクストの特徴や性格などについて検討を進める。以上の目的を達成するために、当該研究期間の第2年目に当たる平成20年度はそれぞれ以下の研究を遂行した。(1)『五王経』本年度は、金剛寺本・七寺本を翻刻した上で作成した校訂テクストをもとに、版本『五王経』と古写経『五王経』との間に見られる三つの相違点を様々な角度から検討し、異なる『五王経』相互の関係について考察した。その結果、版本系『五王経』は古写経『五王経』を下敷きにしながら編集されており、しかもまさにその編集によって文脈的な不自然さや意味内容の変化が生じていることが判明した。この知見を論文にまとめて発表した。(2)『普賢菩薩行願讃』七寺所蔵『普賢菩薩行願讃』写本が金剛寺本と同じ系統に属するサンスクリットの音写本であるのかどうかを明らかにするために実地調査を行ったが、結果的に七寺本は従来知られている通常のテクストと同一であることが分かった。また、本年度は、異体字の専門的な辞書類を用いて昨年度に完成させた金剛寺本『普賢菩薩行願讃』の翻刻とサンスクリットの原文とを比較対照することによって、単語毎に音写語の区切りを明確にし、梵漢の語彙対照表(索引)を作成した。その上で、当資料の性格と特色、また作成された時代や背景について検討を進めたところ、金剛寺本の音写は不空訳『普賢菩薩行願讃』が依拠したであろう梵文テクストに近いことが明らかになった。この知見を学会において口頭発表した。以上の目的を達成するために、当該研究期間の最終年に当たる平成21年度はそれぞれ以下の研究を遂行した。(1)『五王経』