hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C2対称ラダー状骨格を有する新規不斉反応素子の開発とその利用に関する研究

当該年度はC2対象反応素子として使用する母骨格である、ジアルキリデンペンタシクロテトラデカン骨格の光学活性体としての合成方法を確立するとともに、分子内に2つの窒素原子を有する4,13-ジアザ体を光学純品で合成する経路の検討を行った。合成法としてはまず、アレンとアルキンを繋ぐリンカー部にその後の脱保護が容易なp-ノシル基を持つ1,7-アレンインを高純度の光学活性体として合成することにした。それらはプロパルギルアミン部位と光学活性なアレニルアルコール誘導体のカップリング反応で合成することにし、光学活性なアレニルアルコールは前駆体であるイノンの野依不斉還元を利用することで合成した。合成したアレンインの環化二量化反応は円滑に進行し、対応する5環式化合物を良好な収率で、光学活性体として合成することができた。その後、数工程の分子変換を進めた結果、ほぼ目的とする4,13-ジアザペンタシクロテトラデカン誘導体をほぼ工学純品として調整することに成功した。さらにそのジアザ体をプラットフォームとしたキラル反応素子のデザインを行い、N,N,N,N-テトラアルキル体である、ビス第四級アンモニム塩の合成を行った。本化合物の有機合成への利用研究として、本年度はグリシンシッフ塩基の不斉アルキル化における、キラル相間移動触媒としての機能検証を行った。すなわち、窒素原子上の置換基として様々なアルキル基を導入したビスアンモニウム塩を系統的に合成し不斉反応へ用いたところ、30%ee程度ではあるが、不斉反応素子として利用できることを明らかにすることができた。概要にも記載したとおり、当該年度の目標の1つはは分子内に2つの窒素原子を有する、4,13-ジアザペンタシクロテトラデカン骨格の不斉合成法の確立である。N,N,N,N-テトラアルキル体である、ビス第四級アンモニム塩の合成を行った。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断した。令和元年度は前年度で得られた合成法に関する知見を基に、新しいキラル反応素子の開発研究を進める予定である。まずは、前年度行ったビス第四級アンモニウム塩の不斉相間移動触媒としての機能強化のため、さらに誘導体を合成し評価を行う予定である。次に、上記アンモニウム塩の合成中間体であるビス第三級アミンをプラットフォームとして、新しいビスアミンオキシド配位子を設計する。窒素原子上の置換基を様々に検討することにより、多様な配位子が簡便に合成できると考えている。合成したアミンオキシドは、アリルシランを用いたカルボニル化合物の不斉アリル化をベンチマーク反応として利用することにし、不斉反応素子としての機能評価を進める予定である。さらに、本アミンオキシドの酸化剤としての利用も検討する。特に不飽和カルボニル化合物の不斉エポキシ化反応をモデル反応として、不斉酸化剤としての機能評価を進める予定である。当該年度は、主に新規C2対称不斉反応素子の光学活性体としての合成を目指し研究を進めた。すなわち、基質となる1,7-アレンインを光学活性として得るためには、光学活性なアレンユニットが必要となる。このアレンユニットの不斉合成法として、キラルルテニウム触媒を用いたイノンの不斉還元を利用することにした。すなわち、本手法により高い光学純度を有するプロパルギルアルコール誘導体を大量合成できるルートを開発することができた。さらに、このプロパルギルアルコールをMovassaghi脱酸素化の条件に付したところ、やはり光学純度を損なうこと無く対応するアレニルアルコールへと変換することに成功した。このアレニルアルコールの官能基変換を進め、1,7-アレンインを光学活性体として合成することができた。本光学活性アレンインを基質とし亜ルテニウム触媒による環化二量化反応は円滑に進行し、対応する5環式化合物が光学活性体として得られることを見出した。なお、二量化体のCDスペクトルデータを基盤とする励起子キラリティー法に適用することにより、二量化体の絶対配置を決定したところ、この環化反応においてアレンの軸不斉が環化体の中心不斉に転写されることを明らかにすることができた。以上のように当該年度は新規反応素子の中心骨格であるペンタシクロテトラデカン骨格を光学活性体として合成する経路を確立すべく検討を行い、その目的を達成することができた。当研究課題は代表者が開発した1,7-アレンインの環化二量化反応によって生成する5環式化合物であるペンタシクロテトラデカン誘導体を新しいC2対称不斉反応素子として利用するものであり、そのためにはその5環式化合物を高い光学純度で合成する必要がある。現在までに、基質を光学活性体として合成する経路を確立することができ、また環化二量化反応が光学純度を損なうことなく進行することを明らかにすることができた。また励起子キラリティー法を利用して環化二量化体の絶対配置を決定したところ、軸不斉を有するアレンの絶対配置を反映した形で環化二量化反応が進行していることを明らかにした。

このことにより、目的の絶対配置を有する二量化体を合成するためにどのような構造を持つアレンが必要かを容易に予測することができるようになった。従って、今後の研究遂行に当たって重要な知見を得ることができたことになる。以上の結果より、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断される。当該年度はC2対象反応素子として使用する母骨格である、ジアルキリデンペンタシクロテトラデカン骨格の光学活性体としての合成方法を確立するとともに、分子内に2つの窒素原子を有する4,13-ジアザ体を光学純品で合成する経路の検討を行った。合成法としてはまず、アレンとアルキンを繋ぐリンカー部にその後の脱保護が容易なp-ノシル基を持つ1,7-アレンインを高純度の光学活性体として合成することにした。それらはプロパルギルアミン部位と光学活性なアレニルアルコール誘導体のカップリング反応で合成することにし、光学活性なアレニルアルコールは前駆体であるイノンの野依不斉還元を利用することで合成した。合成したアレンインの環化二量化反応は円滑に進行し、対応する5環式化合物を良好な収率で、光学活性体として合成することができた。その後、数工程の分子変換を進めた結果、ほぼ目的とする4,13-ジアザペンタシクロテトラデカン誘導体をほぼ工学純品として調整することに成功した。さらにそのジアザ体をプラットフォームとしたキラル反応素子のデザインを行い、N,N,N,N-テトラアルキル体である、ビス第四級アンモニム塩の合成を行った。本化合物の有機合成への利用研究として、本年度はグリシンシッフ塩基の不斉アルキル化における、キラル相間移動触媒としての機能検証を行った。すなわち、窒素原子上の置換基として様々なアルキル基を導入したビスアンモニウム塩を系統的に合成し不斉反応へ用いたところ、30%ee程度ではあるが、不斉反応素子として利用できることを明らかにすることができた。概要にも記載したとおり、当該年度の目標の1つはは分子内に2つの窒素原子を有する、4,13-ジアザペンタシクロテトラデカン骨格の不斉合成法の確立である。N,N,N,N-テトラアルキル体である、ビス第四級アンモニム塩の合成を行った。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断した。当該年度は含窒素複素環ユニットを含む環化二量化体、ジアザペンタシクロテトラデカン誘導体の合成と、その変換によるビス第四級アンモニウム塩の創製、その相間移動触媒としての機能検証を進める。不斉触媒の機能検証については、グリシンシッフ塩基の不斉アルキル化における不斉誘起能を指標とすることにする。構造展開にあたっては窒素原子上の置換基とアレン及びアルキン上の置換基について種々検討することにし、それらが不斉アルキル化においてどのように影響するかを系統的に検証する予定である。令和元年度は前年度で得られた合成法に関する知見を基に、新しいキラル反応素子の開発研究を進める予定である。まずは、前年度行ったビス第四級アンモニウム塩の不斉
Th17細胞におけるBob1の新規制御機構の解明と疾患関連マーカーへの応用

難治性の自己免疫疾患の病態病理を解明し、診断方法、治療方法を確立することが社会的に求められている。我々はこれまでに転写共役因子Bob1がCD4陽性ヘルパーT細胞のうち抗体産生機構を司る濾胞ヘルパーT細胞に発現していることを初めて同定し、Bob1の機能的意義に着目している。更なる検討の結果、Bob1は濾胞ヘルパーT細胞だけでなく、他のCD4陽性T細胞サブセットにも発現していることを発見した。そこで本研究では、CD4陽性T細胞におけるBob1の機能制御機構の解明を目指す。本研究の成果を元に、CD4陽性T細胞が病態を形成する自己免疫疾患とBob1との関係を明らかにし、今後の臨床応用へと発展させたい。
大学内保育所における管理・運営についての研究

○研究目的近年、大学では女性研究者・女性医療従事者を中心とした処遇ならびに勤務環境改善のために学内に保育所を設置する例が増加している。その形態のほとんどが認可外保育所の事業所内保育所である。これらの保育所の経営については、開設の事例が整理されている程度で、経営手法などの調査はほとんどされていないのが現状である。本研究では、学内保育所の経営現状を調査・分析することにより、大学にとって効果的な保育所政策を実施するために行うものである。○研究方法全国国公私立大学752校の事務局に向け郵送による質問紙アンケートを実施(回答率49.4%)し、返送されてきたものに対して分析を行った。保育所の開設の有無・希望を基礎として、開設に至れない理由、開設している保育所の内容、経営上問題点、大学の子育て支援策などについて尋ねた。また、国立大学を中心に、大学直営、学童保育を設置、業者委託方式、学内に複数の保育所を設置・運営している大学6大学実地調査をした。○研究成果国公私立大学を見ると国立大学の開設割合が最も大きい、開設できない理由は、経費面の厳しさと学内から声が上がらないという理由が上位だった。開設のきっかけの上位は学内からの声である。大学の保育収入の54%が利用者の保育料で残りのほとんどは補助金である。経費面を見ると、大学からの何らかの経費補填が87%の大学であり、経費の補填額の35%の大学は10,00040,000千円の補填額である。問題点の上位にも経費の問題が上がっている。保育料収入と補助金収入だけでは運営できる経営構造ではないことが明らかになった。子どもの体調不良に対応する機能を持つ保育所は24%であり、経費がかかる・スペースがないなどの理由により設置できない現状である。保育所設置効果は、育児を理由とする退職者の減少と、勤労意欲の向上、優秀な人材確保が見られた。
ソーラーエネルギーとの複合化をはかる電気自動車用無段変速機の開発

電気自動車は排気ガスを出さないという点で一大特徴があるものの航続距離を長くとることが困難であるため、その実用性は小形車両を中心に交通の混雑する都市内の物流に用いられることにあると考える。このような場合においてもその技術課題として、バッテリの消費を節約しながら通常の交通の流れに乗れる加速性能をいかに得るか、さらに減速時のエネルギ回生をどのように効率良く実現するかという動力変換問題がある。通常のシステムでは、インバータ制御による方法が唯一の方法となっているが、部分負荷における電気モータの性能は高くなく、高い変換効率をえるには特定の動作点における作動が必要になる。本研究は、この目的を達成するため機械式の無段変速機を開発し、これを車両に搭載しその効果を実車試験により評価したものである。(1)平成5年度(初年度)に、自重250Kg(バッテリ60kg込み)の小形車両に、36V-80A定格の2.2kWの直巻電動機を駆動源とする小形のトラクションドライブ式無段変速機(CVT;変速範囲0.42.5、主要キャビティ半径22mm、ドライ質量25kg)を設計製作した。(2)平成6年2月10日試作完了。設計通りに製作されていることを確認。(3)トラクションドライブ装置の軽量化を図るため変速サーボ機構に2重反転ねじによるパワーローラを支持する方法を新たに開発し、その作動を確認。変速の応答特性は一次遅れ要素で表されその時定数は0.20秒と高いことがわかった(平成6年2月機械学会論文集61巻掲載)。(4)伝達効率と伝達容量試験により、設計値である3000rpm,40N・m(変速比1:1において、最大ヘルツ圧力2.5GPa)を安定に伝えることができ、この時、伝達効率は85%がえられた。(5)効率向上の見通し。効率の向上はロ-デイング方法の改善とオイルシール、アンギュラ玉軸受の設計変更により今後改善できる見込みである。(6)車両への搭載試験と理論予測性能との比較。基礎実験終了後、実車に搭載し、従来車が最高速度20km/hであったものが、CVTを搭載することにより40km/hまで向上し、さらに加速性能を36%向上できた。これらは、計画の当初に理論的に予測された値とほぼ近いものであることが確認された。電気自動車の駆動系の重要な課題として、バッテリの消費を節約しながら通常の交通の流に乗れる加速性能をいかに得るか、さらに減速時のエネルギ回生をどのように効率良く実現するかというテーマがある。通常の試験システムでは、インバータによる制御に頼っているが、部分負荷における電気モータの性能は高くなく、高い変換効率をえるには特定の動作点における作動が必要になる。また、制動時には、モータを高速回転させ発電機としての性能を十分引き出す必要がある。

本研究は、この両者の機能を、インバータに換わる機械式の無段変速機の搭載により実現しようとするもので、平成5年度(初年度)では、自重250kgの小型車両に、36V-80A定格の2.2kWの直巻電動機を駆動源とする小形のトラクションドライブ式の無段変速機(ドライ質量約25kg)を開発・試作した。試作にあたっては、キャビティ半径22mmの小形のものを試作するとともに、変速機構には、動力消費の少ない2重反転ねじの採用とパルスモータの採用により、これまでの油圧制御式に比べ約半分の動力消費ですむ機構を新たに開発した。現在、本装置の単独の効率、変速の応答性、機械振動、補機の消費動力について基本試験を行っており、これらの基本試験が終了次第、無段変速機の総合的な評価を行うため、車両に搭載し、走行試験を行う予定である。電気自動車は排気ガスを出さないという点で一大特徴があるものの航続距離を長くとることが困難であるため、その実用性は小形車両を中心に交通の混雑する都市内の物流に用いられることにあると考える。このような場合においてもその技術課題として、バッテリの消費を節約しながら通常の交通の流れに乗れる加速性能をいかに得るか、さらに減速時のエネルギ回生をどのように効率良く実現するかという動力変換問題がある。通常のシステムでは、インバータ制御による方法が唯一の方法となっているが、部分負荷における電気モータの性能は高くなく、高い変換効率をえるには特定の動作点における作動が必要になる。本研究は、この目的を達成するため機械式の無段変速機を開発し、これを車両に搭載しその効果を実車試験により評価したものである。(1)平成5年度(初年度)に、自重250Kg(バッテリ60kg込み)の小形車両に、36V-80A定格の2.2kWの直巻電動機を駆動源とする小形のトラクションドライブ式無段変速機(CVT;変速範囲0.42.5、主要キャビティ半径22mm、ドライ質量25kg)を設計製作した。(2)平成6年2月10日試作完了。設計通りに製作されていることを確認。(3)トラクションドライブ装置の軽量化を図るため変速サーボ機構に2重反転ねじによるパワーローラを支持する方法を新たに開発し、その作動を確認。変速の応答特性は一次遅れ要素で表されその時定数は0.20秒と高いことがわかった(平成6年2月機械学会論文集61巻掲載)。(4)伝達効率と伝達容量試験により、設計値である3000rpm,40N・m(変速比1:1において、最大ヘルツ圧力2.5GPa)を安定に伝えることができ、この時、伝達効率は85%がえられた。(5)効率向上の見通し。効率の向上はロ-デイング方法の改善とオイルシール、アンギュラ玉軸受の設計変更により今後改善できる見込みである。(6)車両への搭載試験と理論予測性能との比較。基礎実験終了後、実車に搭載し、従来車が最高速度20km/hであったものが、CTVを搭載することにより40km/hまで向上し、さらに加速性能を36%向上できた。これらは、計画の当初に理論的に予測された値とほぼ近いものであることが確認された。
植物の多細胞体制進化の鍵となったゲノム進化の特定

ヒメツリガネゴケ、イヌカタヒバの全ゲノムショットガンシークエンスリード断片配列データから相同遺伝子の配列を探索、構造を予測し、データベースから探索した相同遺伝子の配列ととも遺伝子系統樹を再構築するシステムを作成した。系統解析については、基礎生物学研究所生物進化研究室と共同で進め、被子植物で発生に関わる遺伝子を含む460遺伝子ファミリーについて系統解析を行った。結果として、シロイヌナズの発生に関わる遺伝子の約80%についてヒメツリガネゴケでもオーソログ候補が見つかり陸上植物進化の初期から保存されていることがわかった。さらに、遺伝子ファミリーを構成する遺伝伝子が、系統の分岐後に系統毎に遺伝子数を増加させている例が転写因子などに多数見つかった。また、ほとんどの系統で数が少数に維持されている遺伝子群は、細胞周期、細胞骨格、クロマチン修飾、光シグナル伝達に関わる因子に多かった。こうした遺伝子は、植物の生命活動維持に本質的に関わる物であって、ヒメツリガネゴケでは少数しかないが、被子植物の系統では多数に増えているような遺伝子が2倍体の多細胞体制の進化、特に2倍体の複雑化に関与していると予想される。上記系統解析で浮かび上がって来た植物ホルモン、ジベレリン信号伝達系について、ヒメツリガネゴケでは、被子植物と同様のジベレリン信号伝達系は働いていない事を明らかにした。5'SAGEに加え、計画班「下等植物の進化・多様性に関するゲノム研究」と共同で2倍体1ライブラリー1倍体4ライブラリーについて454システムを用いた3'末端配列決定を行い、各ライブラリーについて約40万個のmRNAの3'末端配列を決定した。このデータと、国際コンソーシアムとJGIと共同で進めたヒメツリガネゴケ概要ゲノム上の遺伝子を対応づけることで2倍体特異的に発現している遺伝子の同定を進めつつある。ヒメツリガネゴケ、イヌカタヒバの全ゲノムショットガンシークエンスリード断片配列データから相同遺伝子の配列を探索、構造を予測し、アミノ酸配列データベースから探索した相同遺伝子の配列とともオーソドックスな系統解析が高い効率で再構築するシステムを作成した。系統解析については、基礎生物学研究所生物進化研究室およびERATO長谷部分化全能性プロジェクトと共同で大規模に進め、被子植物で発生に関わる遺伝子を含む460遺伝子ファミリーについて系統解析を行い、ヒメツリガネゴケにおける相同遺伝子との関係を調べた。さらに、遺伝子ファミリーを構成する遺伝子が、系統の分岐後に系統毎に遺伝子数を増加させている例が多数見つかった。こうした例は特に転写因子に多く見られた。また、これとは逆にほとんどの系統で、数が少数に維持されている遺伝子群を同定した。こうした遺伝子は、細胞周期、細胞骨格、クロマチン修飾、光シグナル伝達に関わる因子に多かった。
三次元6自由度顎運動解析装置を用いた混合歯列期小児顆頭運動の特徴

小児期の下顎運動時における切歯部および顆頭の運動路について、成人と小児とでは歯、歯列、咬合、顎関節形態や骨格的な違いによると思われる違いが認められ、その違いについてどのような因子が関与しているのかを検討する。被検運動は左右側方滑走運動および前方滑走運動とした。小児被験者は個性正常咬合を有し顎口腔系に特に異常を認めないHellmanの歯年齢III B期小児10名を用いた。また対照群は同様の条件を満たす成人10名とした。混合歯列期小児と成人での切歯点および顆頭運動の違いについて、切歯点の移動量に伴う顆頭の三次元座標値(比)ならびにそのユークリッド値を用いて比較を行った。[結果]1.滑走運動の検討では、切歯点は上下方向への移動が相対的に小児の方が小さかった。このことは歯牙のオーバーバイトが浅いことに関係すると考えられた。また作業側顆頭では小児が成人よりも上下方向への移動は大きく、相対的に後上方と外側方への移動が大きい傾向が認められた。このことは関節窩内で関節頭の上部に可動域があることが関係していると考えられた。また非作業側顆頭は小児の方が成人よりも上下方向への移動が相対的に小さかった。このことは関節結節が平坦で浅いことが関係していると考えられた。2.前方滑走運動について検討すると、小児の切歯点は上下方向への移動が成人よりも相対的に小さく、このことは歯牙のオーバーバイトが浅いことに関係すると考えられた。顆頭運動も小児は成人よりも上下方向への移動が相対的に小さかった。3.顆頭の水平的および前後的移動に関しては、いずれの運動とも小児と成人において差は認められない傾向にあった。これらのことより、小児期と成人との下顎運動時の切歯部および顆頭の運動路についての違いは、混合歯列期小児の顎関節および周囲組織は成長過程にあり、成人と比較して関節窩および関節結節が浅いことや混合歯列期小児は成人と比べ浅い咬合関係を有するためと考えられた。小児被験者は個性正常咬合を有し顎口腔系に特に異常を認めないHellmanの歯年齢IIIB期小児10名を用いた。統計処理は分散分析およびt検定を用いた。[運動計測結果]1.側方滑走運動の検討では、切歯点は上下方向への移動が相対的に小児の方が小さかった。作業側顆頭は小児が成人よりも上下方向への移動は大きく、相対的に後上方と外側方への移動が大きい傾向が認められた。2.前方滑走運動について検討すると、小児の切歯点は上下方向への移動が成人よりも相対的に小さく、顆頭運動も小児は成人よりも上下方向への移動が相対的に小さかった。これらのことは、混合歯列期小児の顎関節および周囲組織は成長過程にあり、成人と比較して関節窩および関節結節が浅いことや混合歯列期小児は成人と比べ浅い咬合関係を有するためと考えられた。これらのことより、この考えられる因子について形態的計測を行った上で、検討を行う予定である。

顆頭運動も小児は成人よりも上下方向への移動が相対的に小さかった。このことは関節結節が平坦で浅いことが関係していると考えられた。3.顆頭の水平的および前後的移動に関しては、いずれの運動とも小児と成人において差は認められない傾向にあった。これらのことより、小児期と成人との下顎運動時の切歯部および顆頭の運動路についての違いは、混合歯列期小児の顎関節および周囲組織は成長過程にあり、成人と比較して関節窩および関節結節が浅いことや混合歯列期小児は成人と比べ浅い咬合関係を有するためと考えられた。
薬物性口腔乾燥症の成立機序と機能回復についての薬理学的解析

Benzodiazepine(BDZ)受容体の中枢・末梢両型のagonist、diazepam(DZP)と、中枢型のagonist、clonazepam(CZP)を用いて、^<36>Cl^-の細胞内濃度に及ぼす影響を調べたところ、015分の経時変化では無処置の対照が^<36>Cl^-添加の5分後から定常状態を示したのに対して、どちらの薬物も15分まで増加の傾向を示した。DZPによる^<36>Cl^-濃度の上昇の割合は、CZPの場合よりも大きかった。また、両薬物とも10^<-8>M^<10-7>Mの範囲で細胞内^<36>Cl^-濃度は用量依存性に増加した。次に^<36>Cl^-の流入経路について(1)BDZ受容体に共役したCl^-channel(CN)と、(2)Ca^<2+>依存性K^+CN開口で生じたNa^+/Kz^+/2Cl^-共役輸送系の活性化による^<36>Cl^-流入の経路について調べた。(1)については、中枢型antagonistのflumazenil(FLZ)10^<-6>M10^<-4>MによりDZPの^<36>Cl^-流入は用量依存性に抑制されたが、10^<-4>Mの高濃度でも30%の抑制であった。CZPは、ほぼ完全に抑制された。(] SY.encircled2. [)については、Na^+/K^+/2Cl^-共役輸送系のblocker、bumetanide(BMT)で処置するとDZPによる^<36>Cl^-流入は、40%抑制された。また、FLZと併用すると相加的に70%の抑制を生じたこと、CZPにはその作用がないことから、Cl^-流入には中枢型受容体のCl^-CNとCa^<2+>依存性K^+CNが関与していることが示された。後者は、末梢型受容体の影響と考えるが、細胞内Ca^<2+>増加の由来について、FLZで処置した後、Ca^<2+>CN blockerのverapamilで処置するとNa^+/K^+/2Cl^-共役輸送系由来の^<36>Cl^-量の40%が抑制されたことから、外液Ca^<2+>流入が一部関与していることが示された。末梢型受容体はmitochondria(Mt)の外膜に多く存在しており、MtからのCa^<2+>放出と関係があるという報告があるが、細胞膜に存在するCa^<2+>CNの影響も無視できない。以上の結果から耳下腺腺房細胞のBDZ受容体は、Cl^-CNと連関した中枢型と、K^+CN開口を促す末梢型の両者があり、Cl^-の細胞間輸送を抑制していると考える。

末梢型受容体はmitochondria(Mt)の外膜に多く存在しており、MtからのCa^<2+>放出と関係があるという報告があるが、細胞膜に存在するCa^<2+>CNの影響も無視できない。以上の結果から耳下腺腺房細胞のBDZ受容体は、Cl^-CNと連関した中枢型と、K^+CN開口を促す末梢型の両者があり、Cl^-の細胞間輸送を抑制していると考える。
木星の形成は原始太陽系星雲を分裂させたのか？ -分化隕石からのアプローチ-

小惑星起源の隕石は、太陽系の原材料の生き残りとされるため、初期太陽系を理解するためには重要な試料である。本研究では、隕石の中でもエコンドライト(分化したケイ酸塩質隕石)に着目する。その加熱の度合い、原材料の元素組成、安定同位体、年代を網羅的に比較し、初期太陽系の組成構造やその進化過程の解明に迫る。
プロテインチップを用いた多発性硬化症髄液バイオマーカーの検索

前年度までの研究結果により、多発性硬化症の髄液において13.4kDaの蛋白質の上昇と12.6kDaの蛋白質の低下が有意であることが示された。本年度は該当する蛋白質の同定を行った。1.プロテインチップを用いた粗精製:プロテインチップの測定条件を変更し、陽イオン交換チップ(CM10)上で、pH5.0の120mMNaCL溶液を用いて粗精製を行った。2.電気泳動法による精製:イオン交換樹脂(CM樹脂)や限外濾過カラム等を用いて大量の髄液中より粗精製した目的の蛋白質をポリアクリルアミド電気泳動法(SDS-PAGE)にて泳動し、CBB染色にてゲルを染色後、12.6kDaおよび13.4kDaの蛋白質のバンドを切り出し、精製した。3.質量分析計による解析:電気泳動したゲルより切り出した精製蛋白を、液体クロマトグラフ・タンデム質量分析装置(LC-MS/MS)を用いて解析し、13.4kDaおよび12.6kDaの蛋白のいずれもがシスタチンCであることを同定した。4.市販のヒトシスタチンC測定キット(ELISA)を用いて多発性硬化症および対照群の髄液中のシスタチン濃度を測定し、多発性硬化症群では正常対照群と比較して髄液シスタチンC濃度が低い傾向にあることを確認した。以上の結果より、本研究により髄液中に2種類の分子量の異なるシスタチンCが存在することが初めて確認された。さらに、多発性硬化症においては13.4kDaのシスタチンCの増加と、12.6kDaのシスタチンCの減少が認められ、病態との関連が示唆された。12.6kDaのシスタチンCの低下は炎症性中枢神経疾患でも同様に認められており、非特異的な反応の可能性が高いが、13.4kDaのシスタチンCの増加は多発性硬化症の髄液で特異的に認められる現象である可能性があり、マーカーとして有用なだけでなく、病態を考える上で重要な結果と考えられた。多発性硬化症(multiple sclerosis : MS)の髄液における特異的蛋白発現の解析を行い、対照と比較解析した。対象は活動期のオリゴクローナルバンド陽性の再発寛解型の通常型MS患者4名(男性2例、女性2例))および対照として心身症患者4例(女性4例)。髄液採取後直ちに氷冷し、遠心処理した後-80度にて保存中の検体を用いた。髄液蛋白の解析はサイファージェン社製のプロテインチップシステムを用い、すべてそのマニュアルに従って操作した。カラムクロマトグラフィー担体と同様の性質を有する4種類のチップ(陰イオン交換基、陽イオン交換基、逆相基、金属イオン固定基)上に髄液35μlを反応させ、髄液中の蛋白質をチップ表面に捕捉した。陰および陽イオン交換チップは各々洗浄条件をアルカリ性、中性、酸性の3条件行い、逆相チップでは洗浄液であるアセトニトリル溶液の濃度を3種類用い、金属イオンチップは金属イオンに銅およびニッケルを用いた。マトリックス(エネルギー吸収)分子は高分子と低分子蛋白の解析に各々適した2種類を用いた。以上の22種類の異なる条件でチップ表面上に捕捉された蛋白を飛行時間型質量分析計(TOF-MS)であるプロテインチップリーダーで測定しし、MSと対照で発現に差のある蛋白質の分子量を専用のアプリケーションソフトウェアで解析した。MS群と対照群で発現に差を認めた蛋白で主なものは、(1)陰イオン交換チップにおける分子量約40300Daの蛋白、(2)陽イオン交換チップにおける約12560Da、14550Da、33400Da、40300Da、66400Daの蛋白、(3)銅イオン固定チップにおける約7680Daの蛋白、(4)ニッケル固定チップにおける約3800Da、12560Daの蛋白、(5)逆相チップにおける約4180Da、11780Da、11980Da、12560Daの蛋白であった。

以上の結果より、本研究により髄液中に2種類の分子量の異なるシスタチンCが存在することが初めて確認された。さらに、多発性硬化症においては13.4kDaのシスタチンCの増加と、12.6kDaのシスタチンCの減少が認められ、病態との関連が示唆された。12.6kDaのシスタチンCの低下は炎症性中枢神経疾患でも同様に認められており、非特異的な反応の可能性が高いが、13.4kDaのシスタチンCの増加は多発性硬化症の髄液で特異的に認められる現象である可能性があり、マーカーとして有用なだけでなく、病態を考える上で重要な結果と考えられた。
極限環境に耐える動物クマムシに共生する細菌のゲノム進化と耐性機構の解析

ヨコヅナクマムシの成体は茶色を呈するが、ヨコヅナクマムシ共生細菌を同定する過程で偶然、茶色の色素を欠失した白色の個体を単離しており、アルビノ変異体の解析は、極限環境耐性機構の解明という点で、本研究の成果を飛躍的に発展させることが期待される。in vivoの機能解析では遺伝学は強力なツールであるが、クマムシでは遺伝マーカーの不足に加え、単為生殖を行う種も多く、遺伝学の適用は困難であった。近年のシーケンス能力の向上により、野生型のゲノムと比較し変異体の変異遺伝子の同定が可能となっている。我々は極限環境耐性動物ヨコヅナクマムシのゲノムを解析中であり、耐性能が変化した変異体を作出し次世代シーケンサーにより変異遺伝子を同定することで極限環境耐性機構を解明できると考えられる。そこで、アルビノ変異系統について次世代シーケンサーを用いRNA-seqを行いレファレンスゲノムと比較し変異遺伝子および発現変動遺伝子の同定を試みた。アルビノおよび野生型からRNAを抽出しcDNA化しイルミナ次世代シーケンサーを用いてそれぞれ約4Gbの配列解読を行った。得られた配列をドラフトゲノムにTopHatを用いマップした結果を基に、SNPの検出を行った結果、アルビノにおいて5つの遺伝子に変異が入っていることが明らかとなった。また、アルビノと野生型のRNA-seqで得られた配列をそれぞれドラフトゲノムにTopHatを用いマップしcuffdiffにより遺伝子の発現変動解析を行った。その結果、25の遺伝子が統計的に有意に発現変動していた。アルビノにおいて酸化ストレスタンパク質、ATPase、NADH dehydrogenaseなどが発現上昇していた。またアルビノにおいて発現量が減少していた遺伝子は、ほとんどが機能未知であった。これらアルビノにおいて変異、発現量に変動がみられる遺伝子が、アルビノ変異体の原因のひとつだと考えられる。ヨコヅナクマムシ共生細菌を同定するためヨコヅナクマムシの卵を表面殺菌し卵を破砕後、抽出したDNAから16S rRNAを増幅し配列決定した。その結果、卵表面を溶解し抽出したDNAからは検出されない1種類の細菌の配列が得られた。この細菌は卵の中に存在すると考えられ、ヨコヅナクマムシ共生細菌である可能性が高い。また卵に存在するということは、ミトコンドリアの様に親から子へと卵を介して垂直伝達されていると考えられ、ヨコヅナクマムシ共生細菌は宿主にとって必須な存在であり密接な共生関係を築いているのではないかと考えられる。得られたヨコヅナクマムシ共生細菌の16S rDNAからプローブを作製し、FISH (fluorescence in situ hybridization)法を用いて共生細菌のヨコヅナクマムシ体内および卵における局在・存在様式を解析中である。ヨコヅナクマムシの成体は茶色を呈するが、ヨコヅナクマムシ共生細菌を同定する過程で偶然、茶色の色素を欠失した白色の個体を単離した。アルビノ変異体の解析は、極限環境耐性機構の解明という点で、本研究の成果を飛躍的にに大きく発展させる可能性があると期待される。乾燥耐性を調べるため、アルビノと野生型15匹ずつ相対湿度33.8%で2日間乾眠誘導し、給水後の復帰率を測定した。その結果アルビノは野生型と同様にほぼ全ての個体が乾眠から復帰した。よって乾燥耐性は両者で同程度であると考えられる。次に放射線、紫外線耐性を調べるため、活動状態のアルビノと野生型15匹ずつに2,4,6kGyのガンマ線、30,100,200mJ/cm^2の紫外線を照射した後の生存率を測定した。その結果、野生型がすべての条件でほぼ100%生存したのに対し、アルビノ変異体は6kGyのガンマ線照射で約60%、紫外線100,200mJ/cm^2の照射で約60%、40%と生存率が顕著に低下した。よってアルビノ変異体の放射線、紫外線耐性は野生型よりも弱いことが明らかとなった。そこで、アルビノ変異系統について次世代シーケンサーを用いRNA-seqを行いレファレンスゲノムと比較し変異遺伝子の同定を試みた。アルビノおよび野生型からRNAを抽出しcDNA化しイルミナ次世代シーケンサーを用いてそれぞれ約4Gb(110塩基PE1レーン)の配列解読を行った。得られた配列をドラフトゲノムにTopHatを用いマップした結果を基に、SNPの検出を行ったところ、野生型で3サイト、アルビノ変異体で11サイトを検出した。IGVによる精査およびサンガー法により変異体におけるゲノム配列を解析した結果、アルビノにおいて5つの遺伝子に変異が入っていることが明らかとなった。この5変異はいずれもタンパク質をコードする遺伝子に入っており、4つはミスセンス変異で、1つは同義置換であった。その中の1つはショウジョウバエにおける眼の色素合成に関わる遺伝子と相同性を示した。またアルビノと野生型で遺伝子発現量の比較解析を行ったところ、多くの遺伝子が変動しており、現在解析を行っている。また、これらの結果はクマムシの色素がショウジョウバエの眼の色素と同一であることを示唆し新たな知見を得ることが出来た。

ヨコヅナクマムシの成体は茶色を呈するが、ヨコヅナクマムシ共生細菌を同定する過程で偶然、茶色の色素を欠失した白色の個体を単離しており、アルビノ変異体の解析は、極限環境耐性機構の解明という点で、本研究の成果を飛躍的に発展させることが期待される。in vivoの機能解析では遺伝学は強力なツールであるが、クマムシでは遺伝マーカーの不足に加え、単為生殖を行う種も多く、遺伝学の適用は困難であった。近年のシーケンス能力の向上により、野生型のゲノムと比較し変異体の変異遺伝子の同定が可能となっている。我々は極限環境耐性動物ヨコヅナクマムシのゲノムを解析中であり、耐性能が変化した変異体を作出し次世代シーケンサーにより変異遺伝子を同定することで極限環境耐性機構を解明できると考えられる。そこで、アルビノ変異系統について次世代シーケンサーを用いRNA-seqを行いレファレンスゲノムと比較し変異遺伝子および発現変動遺伝子の同定を試みた。アルビノおよび野生型からRNAを抽出しcDNA化しイルミナ次世代シーケンサーを用いてそれぞれ約4Gbの配列解読を行った。得られた配列をドラフトゲノムにTopHatを用いマップした結果を基に、SNPの検出を行った結果、アルビノにおいて5つの遺伝子に変異が入っていることが明らかとなった。また、アルビノと野生型のRNA-seqで得られた配列をそれぞれドラフトゲノムにTopHatを用いマップしcuffdiffにより遺伝子の発現変動解析を行った。その結果、25の遺伝子が統計的に有意に発現変動していた。アルビノにおいて酸化ストレスタンパク質、ATPase、NADH dehydrogenaseなどが発現上昇していた。またアルビノにおいて発現量が減少していた遺伝子は、ほとんどが機能未知であった。これらアルビノにおいて変異、発現量に変動がみられる遺伝子が、アルビノ変異体の原因のひとつだと考えられる。
心的外傷体験をもつ女性のレジリエンスとは━女性による女性のためのグループの実践━

精神科病棟に入院中の女性患者を対象とした「娘グループ」の元コンダクターであった研究者が、娘グループの後継グループである「レディースグループ」で研究者として参加観察を行った。グループは、「娘グループ」時代と主要参加メンバーは変わらないものの、コンダクターの交代によって、その名称の変化に象徴されるような語りの内容の変化を見せた。新しいグループでは老いの受容、生々しい性的外傷体験、そして死をめぐる体験が語られる中で、それぞれの女性たちのレジリエンスが示された。レディースグループの実践から、看護師自身の家族の看取りといった個の体験と、専門職としてのケアをつなぐためのサポートが必要であると考えられた。本研究は、精神科病棟において傷ついた女性どうしが集った「娘グループ」と、現在も引き続き行われている「レディースグループ」での語りの中で、メンバーの「心的外傷」-特に深刻な性的外傷の在りよう-が、女性同士の互いのつながりにどのように影響していたのかを明らかにし、グループプロセスの中で、メンバーの「レジリエンス(回復力)」がどのように発揮されていたのかに着目し、レジリエンスを高めるファクターについて明らかにするものである。今年度は、当初の研究実施計画どおり、既存の「娘グループ」のデータ分析を行うとともに、研究対象の所属する病棟にフィールドワークに出向いた。そして、現在行われている「レディースグループ」のデータ収集を主に行うと同時に、研究協力者とともに、「レディースグループ」のデータ分析を行った。「娘グループ」と「レディースグループ」の参加メンバーはほぼ同じだが、あるひとりの女性患者の父親の死という出来事をきっかけに、新たなメンバー間の結びつきが生まれ、育まれているところである。また同時に、もうひとりの女性患者は、退院をめざし、グループホームへの試験外泊を繰り返しているところであるが、その環境変化によって彼女自身が動揺し、それが「レディースグループ」全体に影響を及ぼしている現状である。しかし、先に述べた新たな結びつきによって、互いに互いをサポートしあうような関係性が芽生え、その関係性の発展がレジリエンスにどのようにかかわりあってくるか、今後、分析をすすめる予定である。さらに、この二人のつながりを軸に、グループプロセスがどのように展開していくのか、引き続きデータ収集しつつ、分析作業を行っていく。筆者は近年、非常勤看護師として勤務していた精神科病棟で、生きる上でさまざまな困難を抱えている女性患者を対象とした「娘グループ」と名付けたグループを実践し、同じ娘として語り合うことを通じて、傷ついた女性同士が、相互理解の上に立った確かなつながりをもつことができるかについて考察する実践研究を行った。本研究ではその成果を発展させ、現在まで引き続き継続して行われている「レディースグループ」での語りをさらなるデータとして加え、新たな分析の視点-「心的外傷」「レジリエンス(回復力)」からより詳細な分析に着手し、レジリエンスを高めるファクターについて明らかにし、心的外傷体験をもつ女性の看護についての実践的示唆を得ることを目的とした。当初の計画通り、筆者が研究協力者と綿密に連携をとり、「レディースグループ」のプロセスに継続的にかかわり、グループのプロセスについての分析を毎週グループが行われるごとに繰り返し、そのダイナミクスを多面的な角度から再構成した。さらに、語られたことの解釈や病棟で起きている事象との関連などについて分析を試み、内容理解を深めると同時に、次の回のレディースグループのかかわりに活かして妥当性を確かめた。最終的に、全てのデータを突き合わせ、「心的外傷」と「レジリエンス」の視点から分析し、心的外傷のありようが女性同士の互いのつながりにいかに影響していたかに着目し、彼女らのレジリエンスを高めるファクターについて検討した。その結果、メンバーとコンダクターそれぞれが身近な家族や友人の死に直面しており、そういった自らの死別の経験が、互いの悲嘆に心から共感をよせあう雰囲気を作り出し、グループという場で現実的につながろうと知恵を形作り、死や老いという深刻な喪失体験をめぐる共鳴が、彼女たちのレジリエンスを高めていたことが明らかになった。当初の研究計画どおり、平成24年度は、筆者が研究協力者と綿密に連携をとり、「レディースグループ」のプロセスに継続的にかかわり、グループの中で何が起こり、どう展開していったのか、そのプロセスについての分析を毎週グループが行われるごとに繰り返し、グループのダイナミクスを多面的な角度から再構成している。さらに、グループで語られたことの解釈や病棟で起きている事象との関連などについて分析を試み、変化の過程に注目しつつ、その過程に影響を及ぼしていると考えられる要因についても検討し、内容理解を深めると同時に、次の回の「レディースグループ」のかかわりに生かして妥当性を確かめるようにしている。このように、おおむねデータ収集は順調に展開しており、データ分析についても同様である。25年度が最終年度であるため、記入しない。

「娘グループ」及び「レディースグループ」で得られた全てのデータを突き合わせ、最終的に「心的外傷」と「レジリエンス」の視点から分析し、心的外傷のありようが女性同士の互いのつながりにいかに影響していたのかに着目し、彼女らのレジリエンスを高めるファクターを明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
PET薬剤に代わる新しいがん診断用薬剤、99mTc標識アミノ酸誘導体の開発

がんの核医学診断においてFDG-PETが急速に普及しているが、^<18>Fの半減期が110分と短いため、限られた施設でしか使用できないという問題点がある。それに対し放射性金属核種であるテクネシウム-99m(^<99m>Tc)は半減期が6時間と長く、γ線のエネルギーも核医学診断に適していることから、^<99m>Tcで標識した腫瘍診断用薬剤は非常に有用であると考えられる。そこで本研究では汎用性の高い新しい腫瘍診断用放射性生薬剤として、^<99m>Tc標識アミノ酸誘導体の開発を目的とした。腫瘍細胞においてはアミノ酸トランスポーターの一つであるLAT1が高発現していることが知られており、またLAT1の基質認識には比較的かさ高く疎水性の側鎖が重要であると報告されている。そこで、^<99m>Tcとコンパクトかつ疎水性の高い錯体を形成することが可能なトリカルボニル化合物を側鎖に導入したアミノ酸誘導体を設計した。最初に非放射性レニウム(Re)を用いて非放射性Re導入アミノ酸の作製を目指し、先にRe錯体を作製した後、グリシン誘導体との不斉反応によりL体のRe導入アミノ酸誘導体を選択的に合成することができた。現在、^<99m>Tc標識体の合成を試みている。一方、本薬剤はLAT1の基質として腫瘍細胞に取り込まれ、滞留する必要がある。そこでin vitroにおけるLAT1発現腫瘍細胞への取り込み実験の手技を確立する目的で、腫瘍診断用のアミノ酸製剤として臨床応用されている^<18>F-フルオロ-α-メチルタイロシンを用いて腫瘍細胞における取り込み実験を行い、実験手法を確立した。^<99m>Tc標識アミノ酸誘導体も同様にLAT1発現細胞への取り込みが期待される。がんの核医学診断においてFDG-PETが急速に普及しているが、限られた施設でしか使用できないという問題点がある。それに対し放射性金属核種である^<99m>Tcは汎用性の高い放射性核種であり、^<99m>Tcで標識した腫瘍診断用薬剤は非常に有用であると考えられる。そこで本研究ではSPECT装置によるがんの核医学診断を目指した新しい腫瘍診断用放射性薬剤として、^<99m>Tc標識アミノ酸誘導体の開発を目的とした。腫瘍細胞においてアミノ酸トランスポーターの一つであるLAT1が高発現していることが知られており、またLAT1の基質認識には比較的かさ高く疎水性の側鎖が重要であると報告されている。最初に非放射性レニウム(Re)を用いて非放射性Re導入アミノ酸の作製を目指し、先にRe錯体を作製した後、グリシン誘導体との不斉合成を行う経路によりL体のRe導入アミノ酸誘導体を選択的に合成することができた。このことから設計した^<99m>Tc標識アミノ酸誘導体の合成が可能であることが示唆された。今後、^<99m>Tc標識アミノ酸誘導体のインビトロにおけるLAT1発現細胞への取り込み量および化合物の安定性等の検討を行い、さらに正常マウスにおける体内動態を検討した後、最終的には腫瘍細胞を移植した担癌マウスを用いて本薬剤の腫瘍診断用薬剤としての有用性を評価する予定である。また、現在の合成経路は金属錯体形成の後に多くの反応を行う必要があり、標識後の操作が簡便であるとはいえない。そこで、アミノ酸に錯体を結合させた後、金属を導入できるような新たな合成経路を検討する予定である。
HPV関連口腔癌患者の予後と相関するエピジェネティックな変異のゲノム網羅的探索

ヒトパピローマウィルス(HPV)陽性の口腔扁平上皮癌を同定し、HPV陰性の口腔扁平上皮癌に対するエピジェネティックな異常の違いについて検討することを目的とした。HPV16単独、HPV18単独、高リスクHPV群、低リスクHPV群への感染の有無について、口腔扁平上皮癌49である口腔白板症37検体、口腔扁平苔癬2検体、口腔上皮内新生物4検体、計92個の手術材料を対象に解析を行った。全てのサンプルにおいてヒトβ-globinは検出されたが、HPVに感染している症例は認められなかった。頭頚部癌の中でも、中咽頭癌においてはHPV陽性の患者は陰性の患者と比較して化学療法や放射線治療に対する感受性が高く、生命予後が有意に良好であり、HPV感染の状態は中咽頭癌患者の生存において強力かつ独立した予後因子である。HPV関連中咽頭癌の分子生物学的特徴としては,細胞周期調節因子であるp16遺伝子が高発現し,p53遺伝子の変異が少ないことが報告されているが、なぜ治療反応性が高く予後が良好であるかについての詳細は明らかになっていない。さらに口腔扁平上皮癌を含めた中咽頭癌以外の頭頚部癌ではHPV感染の状態は生命予後との明白な相関は認められておらず、そのためHPV感染の状態は治療方針の決定に影響をもたない.本研究では、まず口腔扁平上皮癌において、どれだけの割合の腫瘍がHPV由来であるかを確認し、その有無によってどのようなエピジェネティックな異常の違いが生じるのかを明らかにしようとした。手術により採取した口腔扁平上皮癌組織からDNAを抽出し、最も感染リスクが高いとされるHPV16、HPV18に加えて、Low-Risk Group (6,11)、High-Risk Group(26,31,33,35,39,45,51,52,53,56,58,59,66,68,73,82の感染の有無について24個の口腔扁平上皮癌組織を用いて検討した。Seeplex HPV4A ACEKitのPCR反応時にヒトβ-globin検出プライマーを入れ反応させた。β-globinは検出されたが、24個の口腔扁平上皮癌組織において、上記HPVに感染している症例は認められなかった。ヒトパピローマウィルス(HPV)陽性の中咽頭癌患者は陰性患者と比較して治療反応性が良く有意に予後良好であることが知られる。また同じ頭頚部癌である口腔扁平上皮癌においても、その一部にHPVが関与することが報告されている。本研究においては、まず、HPV陽性・陰性口腔扁平上皮癌におけるエピジェネティックな異常の違いについて解析し、その病態の違いについての検討を試みた。ゲノム網羅的解析により同定した口腔扁平上皮癌に特異的にメチル化サイレンシングされる新規8遺伝子を指標にすると3個以上の遺伝子にメチル化異常を有する口腔扁平上皮癌症例(CpGアイランドメチル化形質陽性群)は13個あった。その他の13個は1個もしくは全くメチル化のない症例(CpGアイランドメチル化形質陰性群)であった。HPV16単独、HPV18単独、高リスク群(HPV 26, 31, 33, 35, 39, 45, 51, 52, 53, 56, 58, 59, 66, 68, 73, 82)低リスク群(HPV 6, 11)への感染の有無についてPCRで評価した。Seeplex HPV4A ACEKitのPCR反応時にヒトβ-globin検出プライマーをコントロールとして用いた。ヒトβ-globinは検出されたが、HPVに感染している症例はCpGアイランドメチル化形質陽性群、陰性群ともに同定できなかった。中咽頭癌の多くがHPVに感染しており、その状態が臨床において治療方針を左右している。しかしながら、口腔扁平上皮癌では、発生部位は近くてもHPV感染例は圧倒的に少ないのではないかと考えられた。HPV陽性例が認められないのは予想外であるが、実験は進めている。ヒトパピローマウィルス陽性の中咽頭癌患者は陰性患者と比較して治療反応性が良く有意に予後良好であることが知られており、同じ頭頚部癌である口腔扁平上皮癌においても、その一部にヒトパピローマウィルスが関与することが報告されている。本研究は、ヒトパピローマウィルス陽性・陰性口腔扁平上皮癌におけるエピジェネティックな異常の違いを同定することを目指して行った。ヒトパピローマウィルス16単独、ヒトパピローマウィルス18単独、高リスク群(ヒトパピローマウィルス26, 31, 33, 35, 39, 45, 51, 52, 53, 56, 58, 59, 66, 68, 73, 82)低リスク群(ヒトパピローマウィルス6, 11)への感染の有無について、手術にて採取した扁平上皮癌検体を用いて、PCR法にて解析、評価を行った。ヒトβ-globinは検出されたが、ヒトパピローマウィルスに陽性症例は同定できなかった。本結果から、解剖学的に口腔に近接する中咽頭癌においてはその多くにおいてヒトパピローマウィルス感染が関与しているが、ヒトパピローマウィルス関連の口腔扁平上皮癌は圧倒的に少ないと考えられた。

ヒトパピローマウィルス陽性例が複数同定できた場合、CpGアイランドメチル化形質との関係、ヒトパピローマウィルス感染と口腔癌患者の予後との相関、ヒトパピローマウィルス感染の有無による中咽頭癌細胞株と口腔癌細胞株のエピジェネティックな異常の違い、ジェネティックな異常の違い、遺伝子発現プロファイルの違い等についての検討を行う予定であったが、それらの検討は行えなかった。ヒトパピローマウィルス(HPV)陽性の口腔扁平上皮癌を同定し、HPV陰性の口腔扁平上皮癌に対するエピジェネティックな異常の違いについて検討することを目的とした。HPV16単独、HPV18単独、高リスクHPV群、低リスクHPV群への感染の有無について、口腔扁平上皮癌49である口腔白板症37検体、口腔扁平苔癬2検体、口腔上皮内新生物4検体、計92個の手術材料を対象に解析を行った。全てのサンプルにおいてヒトβ-globinは検出されたが、HPVに感染している症例は認められなかった。HPV陽性例は確認されていないが、実験は順調に進んでいるため。引き続き手術検体由来の腔扁平上皮癌検体のDNAを抽出し、HPV16単独、HPV18単独、高リスク群(HPV 26, 31, 33, 35, 39, 45, 51, 52, 53, 56, 58, 59, 66, 68, 73, 82)低リスク群(HPV 6, 11)への感染の有無についてPCRで評価する。HPV陽性例が複数同定できたらCpGアイランドメチル化形質との関係について検討を行う。また、下記についても検討を行う。HPV感染と口腔癌患者の予後との相関、HPV感染の有無による中咽頭癌細胞株と口腔癌細胞株のエピジェネティックな異常の違い、ジェネティックな異常の違い、遺伝子発現プロファイルの違いについての検討、予後と密接に相関する遺伝子異常の検口腔癌HPV陽性例を同定し下記の検討を行う。1.HPV感染と口腔癌患者の予後との相関の有無についての検討2.HPV感染の有無による中咽頭癌細胞株と口腔癌細胞株におけるエピジェネティックな遺伝子異常の違いについての検討3.HPV感染の有無による中咽頭癌細胞株と口腔癌細胞株における遺伝子発現プロファイルの検討4.HPV感染の有無による中咽頭癌細胞株と口腔癌細胞株におけるジェネティックな異常の違いについての検討HPV陽性中咽頭癌細胞株、HPV陰性中咽頭癌細胞株、HPV陽性口腔扁平上皮癌細胞株、HPV陰性口腔扁平上皮癌細胞株おける既知の主ながん抑制遺伝子およびがん遺伝子について突然変異の有無について比較・検討を行う。また前述3のゲノム網羅的遺伝子発現解析との比較・検討を行う。5.予後と密接に相関する遺伝子異常の臨床検体における検討物品の納入が年度内に間に合わない可能性が高かったため次年度に使用することにした。物品の納入が年度内に間に合わない可能性が高かったため次年度に使用することにした。物品費、論文掲載費、学会参加に伴う旅費に使用する予定である。物品費または学会参加に伴う旅費に使用する予定である。