hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Melt-Casting法Bi系バルク超電導体を用いた事故電流限流器の開発

事故電流限流器の母材開発のため,Melt-Casting法により作製したBi系バルク超電導体の輸送特性および超電導ー常伝導転移特性を調べ,以下のことを明らかにした。(1)炭酸カリウムを添加した結果,2.0[mass%]添加した試料において最も良い特性が得られた。この試料のn値は大きく,また臨界電流密度は液体窒素温度において1平方cmあたり約300Aであった。(2)試料に通電する交流電流の周波数が大きくなると臨界電流は小さくなる傾向が見られた。これは,半径方向に対する電流密度の不均一性と試料内部に発生する交流損が原因であり,長さ方向に対する不均一性とともに,作製・使用の際は考慮する必要がある。これまでの成果を元に,平成25年度中に以下の研究成果を得ている。(1)[様々な形状をもつバルク超電導体の作製]硫酸ストロンチウムの添加が有効であるなど,これまでの研究結果をもとに限流器の母材となる短尺の棒状試料をMelt-Casting(溶融鋳込成形)法Bi2212バルク超電導体で作製した。作製には小型電気炉を用い,試料の結晶構造はX線回折装置(現有設備)で確定した。また,試料組成は軽元素対応X線波長分散型元素分析装置で解析した。(2)[液体窒素温度における試料の臨界電流の解析]試料形状が円柱または矩形の場合の臨界電流値を現有の測定システムで調べた。その結果をもとに,臨界電流値が70A(臨界電流密度200A/cm2)程度を示す試料の作製条件をほぼ確定した。交流特性を測定するために,3060A程度の臨界電流値をもつMelt-Casting法試料を作製した。また,試料電圧Vの電流Iに対する立ち上がりの度合いを示すn値が13以上の試料を作製することに成功した。(3)[交流インピーダンスの解析]申請設備のケミカルインピーダンスメータを購入し,室温における試料の交流インピーダンスを測定した。試料に交流電流を通電した場合はインダクタンス成分の影響を大きく受けるので,特に焼結条件・試料形状とインダクタンスの大きさの関係を調べた。また,事故電流を制御するための目安となる室温時の抵抗値を大きくするための作製条件を調べた。(4)[クエンチ現象の基礎解析]簡易型任意波形発生器・交流アンプ(バイポーラ電源)・メモリーハイコーダと高性能直流アンプを使って,正弦波など基本的な波形をもつ大電流をMelt-Casting法Bi2212バルク超電導体に通電し,超電導状態から常伝導状態に転移するときの特性であるクエンチ特性を調べた。平成26年度中に以下の研究成果を得た。(1)[直流電流通電時の導電特性の改善]炭酸カリウムの添加によりMelt-Casting法Bi2212超電導体の臨界電流値とn値が改善された。2mass%添加時の液体窒素温度における臨界電流密度は1平方センチメートル当たり約300A(n値は11以上)であり,事故電流限流器の母材となる試料を得ることができた。さらに,n値は臨界電流値と比例関係にあることも明らかにした。また,本研究で作製した試料の臨界温度はすべて80K以上であった。(2)[交流インピーダンスの解析]ケミカルインピーダンスメータによって,室温における交流インピーダンスを測定し,クエンチ特性の解析に必要な試料のインダクタンス成分を明らかにした。(3)[交流電流通電時のクエンチ特性の解析]現有の簡易型任意波形発生器・申請設備である任意波形発生機能付きAC/DC電流源,交流アンプ(バイポーラ電源)・メモリーハイコーダと高性能直流アンプを使って,正弦波や三角波など基本的な波形をもつ大電流を試料に通電し,超電導状態から常伝導状態に転移するときの特性であるクエンチ特性を調べた。0173Hzの交流電流を試料に通電した結果,電流密度の不均一さによる自己発熱の影響で,周波数が上がるとわずかに臨界電流が減少することを明らかにした。平成27年度中に以下の研究成果を得た。(1)Melt-Casting法を用いて作製したBi2212系バルク超電導体に炭酸カリウムを添加した場合,2mass%を添加した際に直流臨界電流密度が最も高くなった。この添加条件が事故電流限流器の母材となる試料を得るための最適な作製条件であることを明らかにした。具体的には,液体窒素温度で30Aを超える臨界電流を示す直径3.7mmの円柱状バルク試料を得ることができた。この試料のn値(超電導転移の鋭さを表す指標)は約12であった。これらの成果を学術論文誌(IEEE Transaction on Applied Superconductivity 25)で発表した。(2)銅製の型に流し込んで作製したバルク試料を上部・中部・下部と3分割すると,臨界電流特性と抵抗温度特性は試料の下部において最も良くなった。また,円柱状試料の場合は,中心軸に近い試料内部の方が臨界電流密度が小さくなった。限流器を作製・使用する際は,これらの不均一性を考慮する必要があることがわかった。(3)Melt-Casting法Bi2212系

バルク超電導体試料に交流電流を流すと内部損失(交流通電損失)が発生するため,周波数が高くなるにつれて臨界電流値が小さくなるなどクエンチ特性が変化することを明らかにした。国際会議(International Symposium on Superconductivity 2015)と電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会でこれらの研究成果を発表した。事故電流限流器の母材開発のため,Melt-Casting法により作製したBi系バルク超電導体の輸送特性および超電導ー常伝導転移特性を調べ,以下のことを明らかにした。(1)炭酸カリウムを添加した結果,2.0[mass%]添加した試料において最も良い特性が得られた。この試料のn値は大きく,また臨界電流密度は液体窒素温度において1平方cmあたり約300Aであった。(2)試料に通電する交流電流の周波数が大きくなると臨界電流は小さくなる傾向が見られた。これは,半径方向に対する電流密度の不均一性と試料内部に発生する交流損が原因であり,長さ方向に対する不均一性とともに,作製・使用の際は考慮する必要がある。臨界電流,交流インピーダンスおよびクエンチ特性の解析は計画通り順調に進展している。また,限流器の母材となる短尺の棒状試料の作製条件もほぼ確定できている。ただ,発生熱量の解析がまだ完了していないので,その面で計画より遅れている。超電導工学電流端子の接触抵抗による発熱が試料の臨界電流に与える影響を明らかにする。任意波形発生器により発生させた疑似事故電流を試料に通電した際のクエンチ特性を明らかにする。これまでに得られた研究成果をInternational Symposium on Superconductivityおよび電気学会で発表する予定である。電力系統システムに求められている限流器をコストの安い方法で開発するため,超電導体のクエンチ現象を利用して電力機器に流れる事故電流の制御を目指した。まず,Melt-Casting法(融点以上の温度で一度液体状にした後に,型で固める方法)によって,臨界電流値をほぼコントロールしたBi2212バルク超電導体を作製することができた。また,作製した試料の導電特性を明らかにした。具体的には,炭酸カリウムの添加が臨界電流密度向上に有効であることを明らかにした。また,13以上のn値をもつ試料の作製に成功している。これらによって,クエンチ現象を解析するための試料の作製方法は確定できている。さらに,臨界電流を超える正弦波電流を試料に通電した時の,クエンチ現象の解析もすでに行っているため,研究はおおむね順調に進展している。任意波形発生器の機種変更により当初の見積りより安く購入できたため。導電特性を向上させるための硫酸ストロンチウムや炭酸カリウムなどの添加条件を確定する。任意波形発生器とバイポーラ電源を使って,雷や地落事故などによって電力系統に発生する事故電流の電流波形を再現させるための電源システムを構築する。その後,この電源によって発生させた擬似事故電流をMelt-Casting法Bi2212バルク超電導体に通電した時の高抵抗が発生するまでの時間および再び超電導状態に回復するまでの時間をメモリーハイコーダで解析する。その結果から高速で抵抗が発生するための条件などを明らかにする。昨年度および今年度の7月までに得られた成果を8月にアメリカで開催されるApplied Superconductivity Conference 2014で発表する。金額が小さいため,消耗品を購入するか,旅費に追加する予定である。
アブラナ科植物の自家不和合性遺伝子群の多様性の分子機構

自家不和合性は植物が持つ自家受精を抑制する機構の一つである。本機構は同一染色体上に位置する複対立遺伝子Sで説明され、雌しべと花粉に存在する自己・非自己を識別する認識物質のS遺伝子型が一致した場合に不和合となる。最近、アブラナ類ではS遺伝子として雌しべ側のSLG(S-locus glycoprotein),SRK(S-receptor kinase)と花粉側のSP11/SCR(S-locus protein 11 or S-locus cysteine rich)が明らかになったが、これらはS系統間で非同義置換を伴う高度な多型を示していた。またアブラナ類のS系統は集団中に100程度存在するといわれており、この様な多数の対立遺伝子で構成される図式は免疫系に関わるMHC遺伝子座に匹敵する。申請者はS遺伝子座の多型形成のメカニズムを解明することを目的に、SLG,SRK,SP11遺伝子の周辺領域を含むS遺伝子座75kbを解析し、遺伝子内組換えまたは遺伝子変換に関わる様々な情報の収集を試みた。また他のS遺伝子座と詳細な比較を行い、上記メカニズムへの寄与が予想されるゲノム構造上の特徴についても考察した。アブラナ類B.rapa S_<12>系統株のS遺伝子座を含む約75kbのBACクローンを解析したところ、SLG-SP11間とSRKの下流20kb付近に転位性遺伝因子がクラスターで存在していた。また他3系統のS遺伝子座と比較したところ、S遺伝子は系統間で遺伝子間の距離、転写方向等、非常に多様であったが、周辺のORFは保存されていた。さらにS_<12>系統とS_9系統間でハープロット解析を行ったところ、SLGの上流約10kbからSRKの下流約20kbの非コード領域はほとんど一致しなかった。またS遺伝子座内には複数の反復配列が確認され、その中には両系統で保存された約500bpの回文構造をした反復配列も見られた。これらの結果からS_<12>系統間で多型を示す領域はS遺伝子とその周辺約20kb内に限定される。この領域には転位性遺伝因子がクラスターを形成していることからゲノム配列中に組み込まれやすい領域があると考えられる。またS遺伝子間で回文構造状の反復配列も含め複数の反復配列が見られた。S遺伝子座の多型は単なる点変異の蓄積にとどまらないダイナミックなDNA配列の挙動に因ると考えられるが、これらの事象はS遺伝子座の多型形成に遺伝子座内での転位・組換えが関与している可能性を示唆していると考えられる。
ソ連崩壊後の現代ロシア文化におけるナショナル・アイデンティティの表象

ソ連崩壊はロシア社会のみならず、文化全体に大きな変化をもたらした。資本主義の流入によって新たな文化が形づくられる一方で、経済的な混乱は社会に暗い影を落とした。そしてプーチン政権が誕生した00年代以降は社会の保守化が進み、文化においてもナショナリズムや愛国的な言説が目立つようになっている。こうした背景を踏まえ、本研究では、ソ連崩壊後のロシア文化、あるいはそれに大きな影響を与えた後期ソ連の非公式文化の幅広い分析を通じて、現代ロシア文化におけるナショナル・アイデンティティの表象を考察する。
集団の中でのいじめに関わる神経機構の解明

集団行動中のマウスおよびラットのニューロン活動を無線方式で記録することができるマルチユニットテレメーターシステムを用いて、社会性の制御に関わる神経基盤として考えられている内側前頭前皮質の前辺縁皮質(prelimbic cortex, PL)および下辺縁皮質(infralimbic cortex, IL)のニューロン活動を記録した。本装置は、マウスやラットの自由行動に支障を与えない小型FM通信方式の送信機で構成されている。あらかじめ集団の中で社会的順位の高い動物のPLあるいはILに直径0.05 mmのステンレス製のマルチユニット記録電極を装着した。回復期間後に、この動物の頭部にマルチユニット無線送信機を取り付け、他の動物と一緒にオープンフィールドボックスに入れ、集団が示す攻撃行動、防御行動、接近行動、離去行動などの行動とその行動発現中のニューロン活動を記録した。PLニューロンは、他の動物を攻撃する時に発火頻度を増加し、集団から離れて単独行動をしている時にはその発火頻度は低くなることが観察された。一方、ILニューロンではこのような変化は観察されなかった。以上の結果から、PLが集団の中で他者を攻撃、おそらく、いじめるという行動発現に関与をしている可能性が考えられた。ヒトでもマウスやラットでも前頭葉内側面に位置している内側前頭前皮質のPLは、怒りや不安などの情動発現を担っている扁桃体に直接線維投射することによってその働きを制御していると考えられている。内側前頭前皮質PLのニューロン活動変化を観察・制御することによって,集団の中でのいじめ行動発現およびその抑制機構の神経基盤を解析できる可能性が示唆された。いじめの原因としては、当該児童の対人関係の不得手、思いやりの欠如、欲求不満耐性の欠如などが挙げられている。頭部外傷などにより内側前頭前皮質に損傷を受けた患者では、この他者に対する思いやりの欠如やモラルの低下が出現することが報告されている。しかしながら、いじめを生じさせている神経機構については未明のままである。本研究では、このいじめ発現に関連していることが示唆される内側前頭前皮質の前辺縁皮質(PL)と下辺縁皮質(IL)のいじめ行動中のニューロン活動を観察した。麻酔下にて、2匹ラットのPLあるいはILに直径50μmのステンレス線を用いて作製したマルチユニット記録電極(電極先端周囲の2ー3個のニューロンから発生する活動電位を記録できる)を埋め込んだ。術後1週間の回復期間をとった後、独自に開発した小型無線マルチユニット送信機をラット頭部に装着し、2匹のラットを同一観察箱に入れ、その行動とニューロン活動をビデオカメラとマルチユニットテレメーター装置をそれぞれ用いて連続記録した。その結果、ラットが攻撃行動をしているとき、PLのニューロン活動が増加したが、ILのニューロン活動は増加しなかった。ILニューロンは攻撃を受けていたラットにおいて、攻撃していたラットが離れていくとき、すなわち攻撃ラットから解放される時に活動増加することが観察された。以上の結果より、内側前頭前皮質のPLはいじめ行動の発現に関わっており、一方、ILはいじめ行動からの解放に関与している可能性が示唆された。研究実績の概要で記述したように、いじめ発現に関連していることが示唆される内側前頭前皮質のPLとILのニューロン活動を攻撃行動および防御行動中において観察することができ、PLは攻撃行動に関与しており、ILはその攻撃からの解放に関与していることを示唆する結果が得られた。この研究結果より、今後、集団の中でのいじめ行動中のPLおよびILの活動を観察することの妥当性が示された。集団の中で他者との相互作用をなす社会的行動、特に攻撃的行動と防御行動の脳活動を観察するために、マウスの集団行動中のニューロン活動を無線方式で記録するマルチユニットテレメーター装置を開発した。ニューロン活動は内側前頭前皮質から記録した。これは、集団内に発生するいじめの原因としては対人関係の不得手、思いやりの欠如、欲求不満耐性の低下などが挙げられており、ヒトでもマウスでも前頭葉内側面に位置している内側前頭前野は、怒りや不安などの情動発現に強く関与していることが知られている扁桃体を直接線維投射によって支配していること、脳腫瘍摘出手術などによってこの内側前頭前皮質の一部を失うと他者に対する思いやりの欠如やモラルの低下がおこること、また、頭部外傷によって損傷を受けると衝撃的攻撃性が出現することなどの報告にもとづいている。内側前頭前皮質にあらかじめ直径0.05 mmのステンレス製のマルチユニット記録電極を挿入しておいたマウスを含む10頭の雄マウスを1ケージに同時に入れ、その集団行動と内側前頭前皮質ニューロン活動の変化を観察した。その結果、他のマウスと集団を形成するときには内側前頭前皮質のニューロン活動の発火頻度の増加が観察され、これに対して集団が分離するときにはそのニューロン活動の発火頻度の減少が観察された。これらの結果は、内側前頭前皮質が集団の中で他者との社会的行動変化にともなってその活動が変化すること、そしてその行動発現に何らかの関与をしている可能性を示唆するものである。研究実績の概要で記述したように、マウスの集団行動中の脳活動、特に他者に対する思いやりの欠如やモラルの低下、衝撃的攻撃性、欲求不満耐性の低下などに関わっている可能性が示唆されている内側前頭前皮質のニューロン活動を記録することができた。今後、集団の中でのいじめ行動中の内側前頭前皮質の活動変化を観察するという研究展開の妥当性が示された。集団行動中のマウスおよびラットのニューロン活動を無線方式で記録することができるマルチユニットテレメーターシステムを用いて、社会性の制御に関わる神経基盤として考えられている内側前頭

前皮質の前辺縁皮質(prelimbic cortex, PL)および下辺縁皮質(infralimbic cortex, IL)のニューロン活動を記録した。本装置は、マウスやラットの自由行動に支障を与えない小型FM通信方式の送信機で構成されている。あらかじめ集団の中で社会的順位の高い動物のPLあるいはILに直径0.05 mmのステンレス製のマルチユニット記録電極を装着した。回復期間後に、この動物の頭部にマルチユニット無線送信機を取り付け、他の動物と一緒にオープンフィールドボックスに入れ、集団が示す攻撃行動、防御行動、接近行動、離去行動などの行動とその行動発現中のニューロン活動を記録した。PLニューロンは、他の動物を攻撃する時に発火頻度を増加し、集団から離れて単独行動をしている時にはその発火頻度は低くなることが観察された。一方、ILニューロンではこのような変化は観察されなかった。以上の結果から、PLが集団の中で他者を攻撃、おそらく、いじめるという行動発現に関与をしている可能性が考えられた。ヒトでもマウスやラットでも前頭葉内側面に位置している内側前頭前皮質のPLは、怒りや不安などの情動発現を担っている扁桃体に直接線維投射することによってその働きを制御していると考えられている。内側前頭前皮質PLのニューロン活動変化を観察・制御することによって,集団の中でのいじめ行動発現およびその抑制機構の神経基盤を解析できる可能性が示唆された。集団の中でのいじめ行動中のPLおよびILのニューロン活動を記録する。キャリア波周波数の異なる送信機をそれぞれの動物に装着し、いじめ行動を含む集団行動中のPLおよびILのニューロン活動を観察し、PLおよびILニューロンの活動変動がいじめ行動にどのように影響しているかについて解析する。そして、その観察されたニューロン活動変化が本当にいじめの神経基盤であるならば、その活動変化を正常化すればいじめ行動が改善するはずである。このことを検証する。活動増加が観察された動物のPLあるいはILには抑制性伝達物質(GABA)などの微量薬物注入を行い、活動低下が観察された動物のPLあるいはILには微小電極にて電気刺激を行い、それぞれの動物が集団の中でどのような行動変容を示すかについて観察する。このことによって、PLやILの機能変化がいじめ発生の本体であるかどうかを検証し、PLやILの活動を正常化させるという戦略がリハビリテーション療法などにおけるいじめ対策の基本原理となり得るかどうかを検討する。小型ケージに多数の雄マウスを同時に入れ、群飼育すると、集団飼育下のマウスにおける社会的順位づけが起こる。その際に観察される競争優位性を示す個体が劣性を示す個体に対して行う攻撃的行動や競争的劣位性を示す個体が優性を示す個体から受ける攻撃に対する防御的行動中のマウス内側前頭前皮質のニューロン活動を記録することにより、集団の中でのいじめ行動に関連する内側前頭前皮質の役割について考察する。
先周文化の考古学研究

先周文化の基礎的研究を研究目的として研究を行なった.ここで言う基礎的研究とは,過去における周発祥の地の踏査資料を整理することと,周発祥の地における陶器編年および青銅器編年を行うことであった.以下のような研究活動を行なった.(1)陵西省周原および豊京において撮影した周関係写真(遺跡・遺物)の整理を行った.あわせて陶器青銅器の編年を完了した.(2)周関係遺物の拓本・図面の整理を行った. (3)先周文化遺跡の分布,地名表などをパソコンに入力した.(4)写真,拓本等の日録を作り,パソコンを理用して整理. (5)先周関係の諸情報をパソコンに入力するべく計画を立案中.昭和61年度までに中国のフィールドにおいて収集しておいた資料を,昭和62年度のこの科学研究費補助金を用いて,研究を行う上できわめて有効な資料に整理することができた.またあわせて以下の点が明らかとなった.(1)〓後期に併存して,渭水流域に周の文化つまり先周文化が存在した.(2)先周文化の基準は高領乳状袋足文〓鬲にあり,あわせて共存する速当鬲も先周文化の基準となる.(3)先周文化は,段墟文化III・IV期に併存し,二里頭,二里岡文化にまで翔る可能性は弱い.(4)渭水流域にも二里岡文化の青銅器が存在する.この青銅器は先周文化に先行する時期の遺物と考えるべきである.(5)古公〓父以前の先周文化に関しては,新たな遺跡の発見が必要と思われる.先周文化の基礎的研究を研究目的として研究を行なった.ここで言う基礎的研究とは,過去における周発祥の地の踏査資料を整理することと,周発祥の地における陶器編年および青銅器編年を行うことであった.以下のような研究活動を行なった.(1)陵西省周原および豊京において撮影した周関係写真(遺跡・遺物)の整理を行った.あわせて陶器青銅器の編年を完了した.(2)周関係遺物の拓本・図面の整理を行った. (3)先周文化遺跡の分布,地名表などをパソコンに入力した.(4)写真,拓本等の日録を作り,パソコンを理用して整理. (5)先周関係の諸情報をパソコンに入力するべく計画を立案中.昭和61年度までに中国のフィールドにおいて収集しておいた資料を,昭和62年度のこの科学研究費補助金を用いて,研究を行う上できわめて有効な資料に整理することができた.またあわせて以下の点が明らかとなった.(1)〓後期に併存して,渭水流域に周の文化つまり先周文化が存在した.(2)先周文化の基準は高領乳状袋足文〓鬲にあり,あわせて共存する速当鬲も先周文化の基準となる.(3)先周文化は,段墟文化III・IV期に併存し,二里頭,二里岡文化にまで翔る可能性は弱い.(4)渭水流域にも二里岡文化の青銅器が存在する.この青銅器は先周文化に先行する時期の遺物と考えるべきである.(5)古公〓父以前の先周文化に関しては,新たな遺跡の発見が必要と思われる.
時間反転対称性の破れの探索のための、偏極中性子による原子核反応の精密測定

本研究の目的は、各種原子核の中性子共鳴吸収反応、特にガンマ線放出を伴う反応の角相関項を測定することと、そのために必要な偏極中性子ビームラインを開発・構築することである。これにより原子核の共鳴状態を統計的に取り扱うことができること実証する。この統計的取り扱いが正当化されると、CP対称性を破る素過程が原子核反応の対称性の破れとして大幅に増幅されることが導かれる。これを用いた時間反転対称性の破れの探索は、標準理論を超える物理に対して中性子電気双極子能率を凌駕する感度を持ちうる。平成29年度には3HeスピンフィルターをJ-PARC物質生命科学実験施設のパルス中性子ビームラインBL04ANNRIに持ち込み、偏極中性子ビームを取り出すことに成功していた。平成30年度は、中性子の偏極方向をビーム進行方向に対して直交させられるような体系を構築することができた。実際に、139La原子核の(n,γ)反応の角相関項のうち、これまで測定されたことのなかった項(中性子進行方向とガンマ線放出方向のベクトル積と、中性子スピンとの内積)の測定を行った。この項の測定により、139Laが中性子を吸収し複合核状態を作る際の角運動量成分の比を同定することができる。これにより、本研究の目的であった原子核の共鳴状態を詳細に調べることができるようになった。さらに他の角相関項の導出も開始している。効率的な中性子スピン偏極のために、3He原子核偏極のためのスピン光交換ポンピング法のためのレーザーシステムを、名古屋大学内に構築中である。J-PARCとの共同研究により、偏極中性子ビームラインを構築し、実際に偏極中性子を用いた物理測定を行っている。139La原子核の(n,γ)反応のスピン依存性のうち、これまで測定されたことのない角相関項の測定に成功した。この測定は、複合核状態の内部パラメータを同定することにつながり、本研究課題の目的である「原子核の共鳴状態を統計的に取り扱うことができることの実証」に直結する。また、産業技術総合研究所との共同研究によって、大型スピンフィルタの開発のための大強度レーザーの開発を進めている。これらのことから、本研究課題は順調に進展していると考えている。平成31年度は平成30年度に引き続き、偏極システムを用いた物理実験と、3Heスピンフィルタの開発を並行して行う。物理実験についてはまず、139La原子核の(n,γ)反応の、中性子偏極に対する左右非対称性について結果をまとめる。またそれ以外の相関項についても測定・解析を行う。3Heスピンフィルタの開発では、より高い中性子偏極を目指し、大型・高圧のHeガスセルの開発も行う。ビームライン上で常時3He原子核を偏極させ続けるために、in-situスピン偏極システムの開発をすすめる。これらのオフラインテストを行うために、名古屋大学内に大型3Heガスセル作成システムと、3He原子核偏極のためのスピン光交換ポンピングシステムの構築を引き続き行う。開発した3HeスピンフィルタをJ-PARCビームラインに本格的に導入し、さらに角相関項の測定を進める。これによって原子核の共鳴状態を統計的に取り扱うことができるか否かを議論する。平成29年度は偏極中性子ビームラインを構築とその試験を行った。中性子偏極には3Heスピンフィルターを用いる。これは、中性子吸収断面積が3He原子核と中性子の偏極の平行・反平行によって大きく異なる(0bと5333b)ことを利用している。ビームライン外で偏極させた3HeガスのセルをJ-PARC物質生命科学実験施設のパルス中性子ビームラインBL04ANNRIに持ち込んだ。実際に偏極中性子ビームが取り出されることを確認した。さらに、139La原子核の(n,γ)反応のスピン依存性を測定し、文献値と無矛盾な結果を得た。J-PARCの大強度ビームを用いることで、このスピン依存性が反応終状態に依らないことを示すなど、新たな実験の可能性を切り開いた。興味ある共鳴吸収反応の中性子の運動エネルギーは1eV100eV領域であり、この中性子を偏極させるには大型のスピンフィルタが必要となる。大型3Heガスセル作成のためのシステムと、3He原子核偏極のためのスピン光交換ポンピング法のためのレーザーシステムを、名古屋大学内に構築中であり、必要な物品の調達・作成を進めた。J-PARCとの共同研究により、既存のスピンフィルタを用いて偏極中性子ビームラインを構築し、実際に偏極中性子を用いた物理測定を行うことができた。139La原子核の(n,γ)反応のスピン依存性を測定し、文献値と無矛盾な結果を得た。この成果はすでに学会や国際会議で報告している。この測定は、本研究課題の目的である(n,γ)反応の各種角相関項の測定のための基礎データとなり、最終的に必要な測定体系や測定時間を見積もることができるようになった。また、産業技術総合研究所との共同研究を開始し、大型スピンフィルタの開発のための大強度レーザーの開発を開始することができた。

これらのことから、本研究課題は順調に進展していると考えている。本研究の目的は、各種原子核の中性子共鳴吸収反応、特にガンマ線放出を伴う反応の角相関項を測定することと、そのために必要な偏極中性子ビームラインを開発・構築することである。これにより原子核の共鳴状態を統計的に取り扱うことができること実証する。この統計的取り扱いが正当化されると、CP対称性を破る素過程が原子核反応の対称性の破れとして大幅に増幅されることが導かれる。これを用いた時間反転対称性の破れの探索は、標準理論を超える物理に対して中性子電気双極子能率を凌駕する感度を持ちうる。平成29年度には3HeスピンフィルターをJ-PARC物質生命科学実験施設のパルス中性子ビームラインBL04ANNRIに持ち込み、偏極中性子ビームを取り出すことに成功していた。平成30年度は、中性子の偏極方向をビーム進行方向に対して直交させられるような体系を構築することができた。実際に、139La原子核の(n,γ)反応の角相関項のうち、これまで測定されたことのなかった項(中性子進行方向とガンマ線放出方向のベクトル積と、中性子スピンとの内積)の測定を行った。この項の測定により、139Laが中性子を吸収し複合核状態を作る際の角運動量成分の比を同定することができる。これにより、本研究の目的であった原子核の共鳴状態を詳細に調べることができるようになった。さらに他の角相関項の導出も開始している。効率的な中性子スピン偏極のために、3He原子核偏極のためのスピン光交換ポンピング法のためのレーザーシステムを、名古屋大学内に構築中である。J-PARCとの共同研究により、偏極中性子ビームラインを構築し、実際に偏極中性子を用いた物理測定を行っている。139La原子核の(n,γ)反応のスピン依存性のうち、これまで測定されたことのない角相関項の測定に成功した。この測定は、複合核状態の内部パラメータを同定することにつながり、本研究課題の目的である「原子核の共鳴状態を統計的に取り扱うことができることの実証」に直結する。また、産業技術総合研究所との共同研究によって、大型スピンフィルタの開発のための大強度レーザーの開発を進めている。平成30年度は平成29年度に引き続き、既存の偏極システムを用いた物理実験と、3Heスピンフィルタの開発を並行して行う。従来のスピンフィルタはビーム進行方向と平行な偏極を取り出していたが、ビーム進行方向と垂直な向きの偏極を取り出す体系を開発する。これにより、調べることができる(n,γ)反応のスピン依存角相関項の種類が拡大する。139La原子核の(n,γ)反応の、偏極に対する左右非対称性を測定することから始める。ビームラインの空間的制約や周辺磁場環境を考慮して偏極保持コイルを設計する。より高い中性子偏極を目指し、大型・高圧のHeガスセルの開発も行う。ビームライン上で常時3He原子核を偏極させ続けるために、in-situスピン偏極システムの開発を開始する。
バイオマス廃棄物による水圏中の鉛、ヒ素の回収・浄化技術の開発

まず、アルギン酸類とキトサンの真球状体の製造を行った。その方法は、宮崎県工業試験場が開発したSPG(Shirasu Porous Grass;シラスから創った多孔質ガラス)を用いる方法と懸濁重合法の2通りである。前者については、SPG膜乳化装置を用いてW/Oエマルションをつくり、それらをそれぞれ酸およびアルカリ水溶液で処理することによって単一の球状粒子を合成した。後者については、アルギン酸類のアルカリ溶液およびキトサンの有機酸水溶液を調整し、分散重合反応装置を用いて、これらの水溶液を有機溶媒中に分散させた後、架橋を行い真球状体を得た。このとき、球状体を得るための分散媒体、界面活性剤などの最適条件を検討し、最適化を行った。これらの方法を用いて、キトサンやアルギン酸類の真球状体を容易にしかも大量に得ることに成功した。これらの球状体の架橋は、我々が開発したキトサンのアミノ基をシッフ塩基で保護する方法(特開平6-227813)により行い、粉体については、今回新たに開発した乾式架橋法(特許申請中)により架橋し、架橋反応によりアミノ基が潰れないことを確認した。次に、アルギン酸類樹脂を用いて、まず鉛の吸着実験を行った。その結果、鉛はpH=2-3付近で100%吸着され、他のベースメタルよりも選択的に吸着されることが明かとなった。一方、3価の鉄は5価のヒ素と強く結合するので、この吸着剤に鉄を坦持させ、この鉄坦持アルギン酸類吸着剤によりヒ素の吸着除去をバッチ法により行い、3価のヒ素はアルカリ側で、5価のヒ素は酸性側で吸着除去されることが見い出された。この研究で合成した鉄-アルギン酸樹脂は、市販のキレート樹脂やイオン交換樹脂よりも低pH領域で鉄を吸着し、本樹脂が低pH領域でも非常に安定であることが見い出され、繰り返し使用ができることが見い出された。本研究で得られた真球状のキトサン樹脂のアミノ基を利用して新規なキトサン誘導体樹脂を作成した。キトサンのアミノ基とイソチオシアン酸誘導体との反応により数種のチオ尿素型キトサン樹脂の合成を行った。イソチオシアン酸誘導体のアルキル基を脂肪族あるいは芳香族に変化させることにより、重金属イオンおよび貴金属イオンに対する吸着性能を制御することができた。まず、比較のためにキトサン樹脂によるヒ素の吸着を行い、次いでチオ尿素型キトサン樹脂による重金属イオンの吸着特性を調べた。チオ尿素型キトサン誘導体は、ソフトな金属に分類されている3価野」ヒ素に対して高い選択性が期待されたが、実際はほとんど吸着されなかった。同様に5価のヒ素に対しても吸着性能は示さなかった。本研究で扱ったこれらの多糖類高分子のビーズはカラムに充填して従来の吸着剤と同様に利用することが可能であり。一方、粉末状のゲルは水溶液中での分散特性とろ過特性に優れており、多糖類高分子のもう一つの大きな特色としてあげられる。この特性は充填塔などの特別な装置を用いなくても、この吸着ゲルを汚染水と共にタンクにいれて撹拌分散した後にゲルをろ別することにより汚染水の浄化が簡単に達成できることを意味しており、発展途上国での簡易型の浄化法として適している。ゲルのろ過を行う場合にはろ剤の目詰まりが問題となるが、このためにはセラミックスフィルターでもあるSPGの使用が適していることが明かとなった。

本研究で得られた真球状のキトサン樹脂のアミノ基を利用して新規なキトサン誘導体樹脂を作成した。キトサンのアミノ基とイソチオシアン酸誘導体との反応により数種のチオ尿素型キトサン樹脂の合成を行った。イソチオシアン酸誘導体のアルキル基を脂肪族あるいは芳香族に変化させることにより、重金属イオンおよび貴金属イオンに対する吸着性能を制御することができた。まず、比較のためにキトサン樹脂によるヒ素の吸着を行い、次いでチオ尿素型キトサン樹脂による重金属イオンの吸着特性を調べた。チオ尿素型キトサン誘導体は、ソフトな金属に分類されている3価野」ヒ素に対して高い選択性が期待されたが、実際はほとんど吸着されなかった。同様に5価のヒ素に対しても吸着性能は示さなかった。本研究で扱ったこれらの多糖類高分子のビーズはカラムに充填して従来の吸着剤と同様に利用することが可能であり。一方、粉末状のゲルは水溶液中での分散特性とろ過特性に優れており、多糖類高分子のもう一つの大きな特色としてあげられる。この特性は充填塔などの特別な装置を用いなくても、この吸着ゲルを汚染水と共にタンクにいれて撹拌分散した後にゲルをろ別することにより汚染水の浄化が簡単に達成できることを意味しており、発展途上国での簡易型の浄化法として適している。ゲルのろ過を行う場合にはろ剤の目詰まりが問題となるが、このためにはセラミックスフィルターでもあるSPGの使用が適していることが明かとなった。本研究は、現在その大半が生ゴミとして廃棄されているカルボン酸を有するペクチン酸やアルギン酸およびアミノ基を有するキトサンなどの天然多糖類を母体とする吸着剤の合成と、それを利用した鉛およびヒ素の分離回収に関する研究である。これらの多糖類は酸性水溶液あるいはアルカリ水溶液に溶解するため、その利用が大きく制約されている。本年度はまずその基礎研究として、これらがヒ素や鉛の溶け込んだ水溶液に溶けないようにそれらの架橋法を検討した。従来の架橋方法は、水溶液や有機溶媒中で架橋されたいたために大量の架橋した吸着剤を合成することが非常に困難であった。このことが、これらの天然多糖類が優れた金属補集能力を有しているにも関わらず、今まで工業的に利用されなかった大きな理由であった。今回、本研究で見い出した方法は、今までの方法とは全く異なった架橋方法であり、架橋された天然多糖類が一度に大量合成できる特徴を有している(特許申請中)。このようにして架橋されたアルギン酸、ペクチン酸およびキトサン(以後、樹脂と呼ぶ)を用いて、各種金属イオンの選択性、吸着容量などの吸着特性を検討した。その結果、本研究で合成したアルギン酸およびペクチン酸樹脂が、鉛および鉄に対して高い選択性(鉛>鉄)を有すること、およびチオ尿素基を有したキトサン樹脂が銅に対して高い選択性(鉛>鉄)を有することなどを見い出した。ヒ素については、現在、新規なアルギン酸を母体とした新たな吸着剤を合成し、3価のヒ素と5価のヒ素について検討中である。まず、アルギン酸類とキトサンの真球状体の製造を行った。その方法は、宮崎県工業試験場が開発したSPG(Shirasu Porous Grass;シラスから創った多孔質ガラス)を用いる方法と懸濁重合法の2通りである。前者については、SPG膜乳化装置を用いてW/Oエマルションをつくり、それらをそれぞれ酸およびアルカリ水溶液で処理することによって単一の球状粒子を合成した。後者については、アルギン酸類のアルカリ溶液およびキトサンの有機酸水溶液を調整し、分散重合反応装置を用いて、これらの水溶液を有機溶媒中に分散させた後、架橋を行い真球状体を得た。
内皮細胞間ギャップ結合による血管新生の制御機構の解明

細胞間ギャップ結合(GJ)は、コネキシン(Cx)分子によって形成されるチャンネルであり、小分子の直接の移送を介して細胞間情報伝達を行っている。血管内皮細胞間GJは血管の構造や機能維持に重要であると考えられている。過剰な炎症を原因とする動脈硬化や高血圧などの血管病の基盤には内皮機能障害と病的血管リモデリングが存在する。これまでに私は、内皮細胞のCx32が炎症と血液凝固の活性化を制御するなど内皮細胞機能を維持することを示してきた。本研究では、血管リモデリングに重要な過程である血管新生,特に、創傷治癒、新生血管形成、管腔形成におけるCx分子とGJの役割を明らかにした。・研究の内容動脈硬化や高血圧などの血管病の基盤には内皮機能障害と病的血管リモデリングが存在し、その分子メカニズムの解明は各種血管病の予防と治療法の開発において有益である。血管新生は生理的な血管の発生・分化・成熟などをはじめ、腫瘍や動脈硬化巣の病態形成に重要である。実際、血管新生の促進は虚血性疾患の治療に、阻害は腫瘍の成長の抑止に有効である。本研究では内皮細胞間ギャップ結合に着目し、その構成蛋白であるコネキシン(Cx)が血管新生に及ぼす影響を解析した。・研究の成果内皮細胞にはCx32, Cx37, Cx40, Cx43のCx分子によるギャップ結合が存在し、血管の機能を支えている。これらCx分子が血管新生に及ぼす影響を解析するため、各Cx分子を強制発現した内皮細胞株を作製し、マトリゲル上で血管新生を誘導した。コントロールと比較してCx32発現株は血管新生(管腔形成、血管分岐)を促進し、Cx43発現株ではこれらが抑制されることを見出した。次にCx32とCx43に着目し、それぞれの機能を阻害する抗体を用いて同様の実験を行い、Cx32阻害細胞では血管新生は抑制され、Cx43阻害細胞ではこれを亢進した。さらにCx32欠損および野生型マウスの皮下にマトリゲルを移植し、マトリゲル内に浸潤する新生血管の数をCD31陽性細胞を指標に評価した結果、Cx32欠損マウスでは血管新生が抑制されることを明らかにした。・研究の意義および重要性ギャップ結合は内皮機能の維持に重要であるが、血管透過性、創傷治癒、血管新生、血管安定化作用におけるCx分子の役割や分子機構はほとんど明らかでない。本研究は血管リモデリング、特に血管新生におけるCx32とCx43の役割を明確にし、ギャップ結合が血管新生を制御する可能性を示唆した。・研究の内容動脈硬化症や高血圧症などの血管病の基盤には血管内皮機能障害と病的血管リモデリングが存在し、その調節の分子機構の解明は各種血管病の予防と治療法の開発には有益である。血管新生は生理的な血管の発生、分化、成熟をはじめ、腫瘍や動脈硬化巣の病態形成に重要である。本研究では、血管内皮細胞間ギャップ結合に着目し、その構成蛋白質であるコネキシン(Cx)が血管新生に及ぼす影響を解析した。・研究の成果血管内皮細胞にはCx32、Cx37、Cx40、Cx43が代表的なCx分子として発現している。これらCx分子が血管リモデリングに及ぼす影響を解析するため、Cx32、またはCx43遺伝子を強制発現する内皮細胞株を樹立し、in vitro創傷治癒モデルを用いて評価した。培養した細胞の一部を剥離し、細胞の浸潤、増殖による剥離部の回復を解析した。その結果、コントロール群と比較してCx32強制発現細胞では創傷治癒が促進し、Cx43強制発現細胞では遅延した。また、Cx32、Cx43に対する抗体を用いて同様の検討を行ったところ、Cx32抗体は創傷治癒を抑制し、Cx43が促進することを示し、強制発現細胞での実験結果を支持する結果を得た。創傷治癒の速度は細胞増殖と細胞の遊走能に起因する。各細胞の増殖能には顕著な差がみられなかったことから、Cx遺伝子により細胞の遊走能が変化し、創傷治癒が制御されている可能性が示唆された。・研究の意義および重要性ギャップ結合は血管機能の維持に重要である。しかし、Cx分子が血管透過性、創傷治癒、血管新生、血管成熟に及ぼす影響は明らかではなく、本結果は血管リモデリングにおけるCx32とCx43の役割を明らかにした。今後は、その分子機構をはじめ、がんや虚血再灌流など病態に伴う血管新生への影響を明らかにすることで新たな知見を得られると期待する。・研究の内容生活習慣病などでは慢性的な炎症と血液凝固の活性化を伴う血管内皮機能障害と病的な血管リモデリングが起こり、動脈硬化、高血圧、各種動静脈血栓症など血管病の基盤になると考えられる。これまでに我々は血管内皮細胞間ギャップ結合の異常が炎症や血液凝固を病的に活性化することを示してきた。本研究では、血管リモデリング、特に血管新生に着目して血管新生の調節や血管の病態生理におけるギャップ結合構成分子の役割の解明を目的とする。・研究の成果血管内皮細胞にはギャップ結合構成蛋白質であるコネキシン(Cx)32, Cx37, Cx40, Cx43が発現し、これら遺伝子を強制発現した血管内皮細胞株を樹立した。また、抗体を用いて各遺伝子を阻害した細胞を作成した。これら細胞を用いて血管新生モデルであるマトリゲル管腔形成、創傷治癒を評価した結果、Cx32は血管新生を正に制御し、Cx43は負に制御することを明らかにした。

さらには、Cx32欠損マウスから大動脈を摘出し、in vitroで培養することで血管の発芽を評価した。その結果、Cx32欠損マウスでは血管の発芽や伸長が抑制された。・研究の意義および重要性ギャップ結合は血管内皮の機能と構造の維持に重要である。しかし、血管内皮は複数のCx遺伝子を発現し、個々の遺伝子が血管の炎症や血液凝固、血管リモデリングなどの現象に対してどのような役割を有しているかは明らかでない。本研究では血管新生におけるCx32、Cx43の新しい役割を示した。今後は、その分子機構や動脈硬化、がん、虚血再還流など病態に伴う血管新生への影響を明らかにすることで、これまでにない新たな治療戦略が提示できると期待する。細胞間ギャップ結合(GJ)は、コネキシン(Cx)分子によって形成されるチャンネルであり、小分子の直接の移送を介して細胞間情報伝達を行っている。血管内皮細胞間GJは血管の構造や機能維持に重要であると考えられている。過剰な炎症を原因とする動脈硬化や高血圧などの血管病の基盤には内皮機能障害と病的血管リモデリングが存在する。これまでに私は、内皮細胞のCx32が炎症と血液凝固の活性化を制御するなど内皮細胞機能を維持することを示してきた。本研究では、血管リモデリングに重要な過程である血管新生,特に、創傷治癒、新生血管形成、管腔形成におけるCx分子とGJの役割を明らかにした。本研究では、血管内皮細胞に発現するCx32、Cx43が血管リモデリングに関わる創傷治癒における役割を解析した。昨年度までの研究により、マトリゲル上での管腔形成を利用した血管新生モデルで得られた結果をもとに平成26年度では、創傷治癒に注力して研究に取り組んだ。各種Cx遺伝子導入細胞の作製、創傷治癒モデルを用いた実験系の構築が順調に進行できたことでスムーズに研究を進めることができた。当初の計画を若干変更し、本年度では創傷治癒に特化した研究を行うことで一部の研究は計画していた以上に進行することができた。さらに本年度に行った分子機構を調べる前実験の結果から、予想をしていなかった新たな知見を得つつある。本研究を行うにあたり、特定の領域に集中したこと、及びその分野に関わる新たな取り組みに積極的に挑戦したことで、概ね順調に進展したと考えている。血管生物学研究計画に大きな変更はないが、本年度で得られた新たな知見をもとに今後の研究内容に一部追加や修正を加えることで本課題を達成できると考えている。そのため、今後は血管新生、血管リモデリングだけでなく、これらに関わる新たな分野にも挑戦することで最終年度には当初研究を達成するとともにその発展を進めたいと考えている。また、本研究課題の結果はギャップ結合が血管の形成やリモデリングを調節することを示すものである。血管新生やリモデリングはがんをはじめ多くの疾患の病態形成や障害組織の治癒に大きく関わる現象である。そのため、ギャップ結合を標的とした血管治療の各種血管病治療への有効性、また診断や予防への応用を試みる予定である。さらにはこれら応用を実現するのための問題点の抽出とその具体的な解決法を見出し、将来的にトランスレーショナルリサーチへの発展を考慮したいと考えている。本研究では、我々が内皮細胞に発現することを見出したCx32をはじめ、血管新生におけるCx分子群の役割とその分子細胞機構を解析する。
間メディア環境における災害情報～東日本大震災オーディエンスが伝えた連帯と恐怖

東日本大震災後のマスメディアの災害報道のオーディエンスが、喚起された恐怖の感情や不安を携帯電話やメール(個人対個人の私的に閉じたメディア)で伝達しあう一方で、連帯感や被災地支援の呼びかけをSNS(不特定多数に開かれたメディア)で行った実態を事例収集とネットパネル調査から明らかにした。さらに、福島県産食品の忌避行動をやめた時期を調査し、メディアアジェンダが及ぼした影響と、第三者効果を発見した。本研究は、東日本大震災・福島第一原発事故情報を伝えるメディアへの接触が、オーディエンスに「善意・連帯」イメージと「食品汚染恐怖」を喚起し、寄付活動・節電運動といった正の効果と、福島周辺産農産物忌避行動・誤情報の流布等の負の効果をもたらした構造を明らかにしようとするものである。本年度は、(1)02歳までの子育てをしている女性、(2)312歳までのお子様の子育てをしている女性、(3)震災時帰宅困難になった人、(4)震災時twitterを利用した人、(5)災害が起こったことを想定して、何かしら備えておくようになった人を対象にインターネット上で意識調査を行った。(1)・(2)は主に放射性物質に対する意識や生産地チェックによる食品忌避行動を調査するためのサンプルであり、農産物・水産物の産地によって買わない事があるか、北関東産や自分の住んでいる地域の農産物について忌避行動を取っているか、忌避行動を取らなくなったきっかけはなにか等を調査した。忌避行動が強い世帯は母親の問題焦点型対処方略として「具体的解決行動」を取ろうとする率が高いこと、Webでの関係情報収集率が高くマスメディアへの不信感が高いこと、子供のアトピー等の既往歴等があることが分かった。一方でメディアでの報道量が減ったことを根拠に忌避行動をやめたり、地場産の野菜や家庭菜園の野菜を摂取している層もあり、その心理を寄り深く分析するべく、現在調査中である。携帯電話とTwitterでのコミュニケーションについては、前者は女性で活発であり、後者はやや男性が中心であった。チェーンメールを受け取った人の中には発信者が信頼の置ける人であったために心配になった等の回答がある一方で、デマであると文面から分かったとした比率が最も高かった。避難した方がよい、もしくは危険ではないかという内容の連絡は親密な人間関係で行われており、同居していない両親や兄弟から連絡を受けた例が最も多くみられた。一方、支援については会社の呼びかけや住民組織・PTAなど公的な組織が関与している例が多く、Twitter上での呼びかけを見た率は低かった※但しtwitter自体の利用率も低い。政府の公式発表についてはメディアを仲介して把握するだけで良いとしている層がいる一方で、SPEEDIや当時の風向き地図をインターネットで確認し情報を補充しようとしている層が見られた。今後、調査で得られた傾向が実際にはどのような心理に裏打ちされているのか、具体事例をインタビュー調査することで明らかにしていきたい。昨年度成果を元に、福島県・関東圏・愛媛県でWEB調査を行った。原発事故に伴う食品購入忌避行動の増加・減衰について、web調査を元にモデルを作成した。また、被災後2年が経過した時点で、「被災地産の食品に対し特に忌避行動を取る必要が無い」という考えを常識的と考える層が7割を超えていても、実際には「売り場でみかけない」「他の産地の商品で魅力的なものがあったから」という理由で福島県産食品を購入していない層が5割を超え、実際に購入行動を取ることとは別であることが判明した。つまり「常識的な態度」のモデルはテレビでの「汚染食品」「風評被害」アジェンダが縮小するにつれ「忌避行動はとるべきではない」方向にシフトしているのに対し、実際の行動は「特に積極的に変える必要が無い」という事でアンカリングされている。なお、この傾向は、愛媛県で最も強く関東圏>福島県の順であった。被災地の距離により態度と行動に乖離が起きており、逆に福島県内では最初忌避行動をとっていた人も態度変化により積極的購入を行う傾向が見られた。被災地への自我関与の度合いがもたらす差違であると考える。しかしどの地域でも2年ほどで風評被害のもととなる忌避的態度は弱まっており、今後のマーケット流通のあり方により現状を改善する方策がないかを考察した。また、次に最寄りの原発に事故が発生した際の避難行動について、slovic(1987)のリスク認識公式とallportとpostmanのR(流言の量)=i(重要性)×a(あいまいさ)および、メディア(テレビ)とプライベートな情報源(知人からの電話連絡・原発のある方面から逃げて来た人に聞く口コミ)とで検証したところ、プライベートな情報源だけでは不足で、公式メディアでの承認をほしがる傾向が見られた。これを情報の確証要求と名付け、避難行動を遅らせる一因として定義した。想定していた以上に原発および食品への放射性物質混入に対する意識および報道量の変化が早いと予想されたため、福島県在住者も含めた関東在住者の意識調査(ネット)を実施した。

被災地食品忌避行動については乳幼児・小学生以下の子供を抱える世帯で顕著であり、家庭内の食事に対する母親の責任意識や、問題焦点型対処方略との関係性もみられた。メディアや国の発表に対する不信感は根強いものの、一方で報道量が減ったことにより「問題は沈静化しつつある」、「以前ほどは気をつけなくなった」という意見も見られ、風評被害がどのように終息していくのかを見ることが出来る。今後は、より具体的な意識変化をインタビュー調査形式で収集していく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。テレビ放送のWEB開放およびワンセグ利用について、放送局および携帯各社ヒアリングを行い、開放に至った経緯や災害後の新サービスの内容を明らかにする。その結果から、災害時頑健性の高いメディア・通信方法を抽出し、最終成果として次世代型災害時通信のあり方を考察する。また、twitter利用者や被災地支援を実施団体にヒアリング調査を行い、より具体的な連帯情報の伝達経路を明らかにする。チェーンメール対策を実際に行っている携帯各社にヒアリング調査を行い、前年度ネット調査結果と総合して誤情報伝搬モデルおよび阻止方法を提案する。原子力発電所の事故により食品安全性が問われる自体になった場合、どのような情報提供が各層に対し有効なのかを提案できるよう、より詳細なインタビュー調査等を行う予定である。また、被災地と地理的距離が離れている愛媛県において食品忌避行動について調査するとともに、伊方原発をもつ県の県民としての懸念などもネット調査する。
中国中世の儒・仏・道三教における讖緯思想の研究

中国における讖緯思想は漢代に隆盛を極め、諸思想と絡みつつ展開してきたが、後世数次にわたる禁絶によって緯書文献の大半が散佚し、現在では各種文献に残る佚文によってのみ、その一端を知ることが出来るだけである。しかし、その影響は中世中国の諸思想・宗教に広範囲わたってみることが出来る。今回の研究は、儒・仏・道の文献資料に基づきながら、讖緯思想の影響とその展開の跡を考究した。本研究は、各研究分担者の専門領域より讖緯思想の研究を深化発展せしめ、各自の意見の交換と、代表者による総括をおこなった。研究分担は、道教文献を宮沢(『真詰』)・田中(『霊宝経』)・渡会(『洞淵神呪経』)が、また仏教資料は、佐藤が唐代の偽経(『大雲経』)を、春本が北魏地代の偽経(『提謂波利経』)を扱い、両者とも中国撰述の疑偽経典のなかから讖緯思想に考察を加えた。儒教における讖緯思想については、武田・清水が分担し、武田は諸文献における三皇説をめぐり緯書説の変容を考察し、清水は『文選』注の引用文献からこの研究を進めた。星野は宗教学的見地より、書文献に現れた讖緯思想について、神秘思想と俗信との問題を軸として、日本への影響をも含めて考察した。これらの研究は、文献資料より讖緯思想に係わる語彙を抽出し、それを整理することを中心として、各思想・宗教に与えた影響を解明しようと試みたものである。今枝は上記の研究を全般的に総括し、唐代の文献を中心として讖緯思想の思想史的展開相を考究した。その結果、従来中世以降は文献資料の表層には現れてこないとされていた讖緯思想が、『道蔵』所収の道経、中国撰述疑偽経典にみられ、更に注疎にも多く引用されていることを発見しえた。また『緯書』名は記されていないものの、讖緯思想の内蔵する五行思想や天文地理観などと同質の思想を含むものも多く、讖緯思想を中世の中心的思潮の一つとして学術的に位置づけた。昭和63年度は、各研究分担者の研究分野より、その専門領域からの研究を進めてきた。宮澤・田中・渡会は道教文献及び中国中世の宗教資料に関して、讖緯思想の影響を研究した。佐藤・春本は、仏教資料より研究を進め、佐藤は中国仏教史における讖緯思想の展開を、春本は中国撰述の疑偽経典への讖緯思想の影響について問題点を整理した。清水・武田は、儒学と讖緯思想との関係を再検討した。特に、武田は中世易学見地より、諸文献にあらわれる讖緯思想について、神秘思想と俗信との問題を軸として考察した。今枝は、上記の諸研究を、全体会議等を通して全般的に総括し、讖緯思想の思想史的展開相について究明し、特に唐代宗教への反影について研究をした。これ等の研究は、文献を中心としたもので、各分担研究の資料より、讖緯思想に関わる語彙を抽出し、それを整理することにより、各分野・各宗教における讖緯思想の影響について、学術的に位置づけることができた。