hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本に定住・長期滞在する子どもの第二言語としての日本語能力に関する研究

本研究は,幼少時から日本に定住・長期滞在している子どもの第二言語(L2)としての日本語力に焦点を当てる。日本で生まれ育ち,日本の学校教育を受けている子どもたちの日本語は非常に流暢ではあるが,実は弱点もあることを研究代表者のこれまでの研究では明らかにしてきた。欧米では,移住時の年齢が異なる移民が現地語として習得するL2能力(最終到達度)について,臨界期仮説の枠組みの中で多数の研究が行われており,近年は,幼少時の移民が必ずしも母語話者と同じ能力を身につけるわけではないという報告が見られる。ただし,多言語話者が持つ複数の言語の一方だけを見て,モノリンガルの基準で「母語話者と同じ」かどうかを判断することには異論もある(Cook,1991, 2016;Davies, 2003; 2013)。本研究では,多言語話者の特徴は踏まえた上で(モノリンガルの)母語話者の誰もが持っている基本的な言語知識を持ち合わせていないことは,憂慮すべきであると考える。なぜなら本研究が対象とするL2日本語話者は,日本語モノリンガルの子どもと共に学校教育を受けており,現状ではL2話者・多言語話者であることへの配慮はなされていないと考えるからである。臨界期仮説を検証した研究は,上述の通り欧米での研究が大半である。幼少時からの移民にとっても習得が難しい具体的な言語項目となると,その答えは言語によって異なるが,言語項目のどのような特徴によって習得が困難なのかという議論(DeKeyser, 2005, 2012他)は,日本語にも応用可能である。2年目であるH30年度は,調査対象とする言語項目を助詞と決定した上で,調査用資料(助詞テスト)を作成し,日本語を第二言語とする子どもが多く通う公立小学校において,全校調査(2校,計1300名)を実施した。調査協力校の都合もあり,H30年度内の調査実施を目指したため,当初はH31年度に予定していた調査実施をすでに終えている。H31年度は,データの分析を進める予定である。本研究が対象とするL2日本語話者は,日本語モノリンガルの子どもと共に学校教育を受けており,現状ではL2話者・多言語話者であることへの配慮はなされていないと考えるからである。初年度であるH29年度は,(1)多言語話者の言語能力と(2)上級学習者にとっても難しい言語項目の特徴という観点から,先行研究の整理を行った。本研究において調査対象とする言語項目の絞り込みは,ほぼ出来たので,H30年度は研究方法の選択や調査用資料の作成を進める予定である。本研究に先駆けて行われた研究代表者の科研費の研究(日本語を母語としない子どもの語彙とコロケーションの知識に関する研究,基盤研究C,課題番号23520619,H23H27年度)で得られた結果(西川・青木・細野・樋口,2015他)を,書籍及び新たな論文としてまとめる作業がH29年度も続いていたため,本科研費の研究はやや遅れている。ただし,本研究は前研究の発展形と言えるものであり,書籍や論文としてまとめる過程で得たコメント等は,本研究の実施準備にも大いに役立っている。

本研究では,多言語話者の特徴は踏まえた上で(モノリンガルの)母語話者の誰もが持っている基本的な言語知識を持ち合わせていないことは,憂慮すべきであると考える。なぜなら本研究が対象とするL2日本語話者は,日本語モノリンガルの子どもと共に学校教育を受けており,現状ではL2話者・多言語話者であることへの配慮はなされていないと考えるからである。臨界期仮説を検証した研究は,上述の通り欧米での研究が大半である。幼少時からの移民にとっても習得が難しい具体的な言語項目となると,その答えは言語によって異なるが,言語項目のどのような特徴によって習得が困難なのかという議論(DeKeyser, 2005, 2012他)は,日本語にも応用可能である。2年目であるH30年度は,調査対象とする言語項目を助詞と決定した上で,調査用資料(助詞テスト)を作成し,日本語を第二言語とする子どもが多く通う公立小学校において,全校調査(2校,計1300名)を実施した。調査協力校の都合もあり,H30年度内の調査実施を目指したため,当初はH31年度に予定していた調査実施をすでに終えている。H30年度は,調査対象とする言語項目をさらに絞込み,研究方法の選択や調査用資料の作成など,具体的な調査準備を進める予定である。H31年度は,データの分析を進める予定である。H29年度は,先行研究の整理が中心であったため,予定よりも経費がかからなかった。H30年度は,具体的な調査準備を進めていくために,予算を使用する予定である。調査方法について,パソコン・心理実験ソフトを用いての実験を検討していたが,調査協力校の事情により年度内に実施することになり,紙の調査票を配布する形で実施をしたため(将来的には,パソコン・心理実験ソフトを用いた調査も予定している),予定より経費がかからなかった。
光ファイバの高次縮退直交モードを用いる超高符号効率多次元多値モード変調

数モードファイバの直交固有モードを多次元変調の次元に用いる多次元多値変調による高符号高率伝送を目指して,そのモード分離に新しい原理に基づく高速モード分析法を考案し,これを用いた固有モード受信機を提案して,この高速モード分析システムの光学系を構築した.2年度目では,数モードファイバを伝播する真の固有モードをLP(Linearly Polarized)モード選択励振と近視野像観察から明らかにして,単一コア数モードファイバでは初年度に再構築した理論通りの固有モードが伝播すること,マルチコア数モードファイバでは理論に反してLPモードが固有モードとして伝播することを発見した.光ファイバ伝送の超大容量化を目指す新しい取り組みとして,空間多重/モード多重が提唱され,2つを組み合わせた108空間チャネルが実証されている.さらなる大容量化には多値変調を組み合わせる必要があるが,多値度を上げると符号間距離が大幅に狭まる従来の直交位相振幅変調(QAM変調)の問題を解決するため,本研究では光ファイバの高次縮退直交モードを用いる多次元多値モード変調とモード分波器を用いない新しいモード受信機によって,超高符号効率伝送の実現を目指している.初年度には数モードファイバのモード理論を再構築して,これまで40年にわたって光ファイバファイバのモードと考えられてきたLP(直線偏光)モードが実際には固有モードではないため,様々な誤った解析がなされてきたことを指摘した.数モードファイバの入射端で直線偏光光源によってLPモードを励振しても,伝播途中では固有モード間の干渉によって電磁界分布が変化して,出射端ではLPモードではないため,LPモード分波器は機能しないこと,それでもモード多重通信が実現できるのはMIMO信号処理によって入射端におけるモードが推定可能であるためであること,モード数が増えるとMIMO信号処理の負荷が指数関数的に増大してリアルタイム伝送が困難になること,などを指摘した.そしてこの解決策として,真の固有モードを用いる新しいモード多重通信方式を提案し,そのための固有モード合波器の構成法も提案して基本設計を行った.また,新しい原理に基づく高速モード分析法を考案し,この高速モード分析器がさらに高速化できれば固有モード受信機として機能することを提案して,この高速モード分析システムの光学系を構築した.当初は予想しなかったが,多次元変調のチャネルの基底に用いる光ファイバのモードについて,基礎理論を再構築したことによって,新しいモード多重化方式を考案することが出来た.この新方式を用いない限り,モード多重伝送にはMIMO信号処理が不可欠になり,信号処理による遅延が多次元変調の次元チャネル間にも遅延差を発生させるため,多次元変調が実現困難になる.したがって,本研究の最も重要な,しかも当初は予想していなかった問題を初年度に解決出来た.空間多重/モード多重による光ファイバ伝送の超大容量化が提唱され,114空間チャネルが実証されている.さらなる大容量化には多値変調を組み合わせる必要があるが,多値度を上げると符号間距離が大幅に狭まる従来の直交位相振幅変調(QAM変調)の問題を解決するため,本研究では光ファイバの高次縮退直交モードを用いる多次元多値モード変調とモード分波器を用いない新しいモード受信機によって,超高符号効率伝送の実現を目指している.初年度には数モードファイバのモード理論を再構築して,これまで40年にわたって光ファイバファイバのモードと考えられてきたLP(直線偏光)モードが実際には固有モードではないため,数モードファイバの入射端で直線偏光光源によってLPモードを励振しても,伝播途中では固有モード間の干渉によって電磁界分布が変化して,出射端ではLPモードではないため,LPモード分波器は機能しないこと,それでもモード多重通信が実現できるのはMIMO信号処理によって入射端におけるモードが推定可能であるためであること,モード数が増えるとMIMO信号処理の負荷が指数関数的に増大してリアルタイム伝送が困難になること,などを指摘した.そしてこの解決策として,真の固有モードを用いる新しいモード多重通信方式を提案し,そのための固有モード合波器の構成法も提案した.また,新しい原理に基づく高速モード分析法を考案し,さらに高速化できれば固有モード受信機として機能することを提案して,この高速モード分析システムの光学系を構築した.2年度目で最終年度では,数モードファイバを伝播する真の固有モードをLPモード選択励振と近視野像観察から明らかにして,単一コア数モードファイバでは初年度に再構築した理論通りの固有モードが伝播すること,マルチコア数モードファイバでは理論に反してLPモードが固有モードとして伝播することを発見した.数モードファイバの直交固有モードを多次元変調の次元に用いる多次元多値変調による高符号高率伝送を目指して,そのモード分離に新しい原理に基づく高速モード分析法を考案し,これを用いた固有モード受信機を提案して,この高速モード分析システムの光学系を構築した.2年度目では,数モードファイバを伝播する真の固有モードをLP(Linearly Polarized)モード選択励振と近視野像観察から明らかにして,単一コア数モードファイバでは初年度に再構築した理論通りの固有モードが伝播すること,マルチコア数モードファイバでは理論に反してLPモードが固有モードとして伝播することを発見した.初年度に気付いて解決先を提案した光ファイバの固有モード伝送法について,次年度で最終年度には以下の方法・計画で推進して,多次元変調にまでつなげる.(1)厳密固有モード合波器の実証:厳密な固有モードは直線偏光ではなく,円環状や放射状などの場所に依存する偏光方向をもつので,従来のLPモード合波器のみで生成することはできない.一方報告者らは,昨年度に,従来のLPモード用合波器の前段に2入力

2出力の同相・逆相生成回路と偏光回転素子を付加すれば,厳密な固有モードを合波できることを示して,基本設計を行った.平成29年度にはこの厳密固有モード合波器の実証を目指す.(2)高速モード分析システムの構築とモード受信機の実証:昨年度に構築した高速モード分析システムの光学系に,4分割光検出器とFPGAを用いたコヒーレント信号処理系を組み込み,高速モード分析システムを完成させる.そして,この高速モード分析システムによって数モードファイバの伝播モードを詳しく分析して,昨年度に構築し直したモード理論の実験的検証を行うと共に,モード受信機としての使用の可能性を追求する.(3)多次元変調の実証:新たに提案した厳密な固有モードを用いるモード多重伝送を用いて,多次元変調を実証する.工学,光エレクトロニクス光学系部品が当初予定より多少安かったことと,学会出張旅費が日程の重なりによって出張できずに減ったが,一方,電子回路部品が当初見積もりよりも多く必要になったため,総額で当初予定より10,000円の残額が生じた.差額が10,000円であり,全体予算の0.5%であるので,次年度の消耗品代等に充当する.
オーロラキナーゼシグナル伝達の数理・遺伝学的解析

本研究では、細胞分裂制御の鍵キナーゼ・オーロラによるリン酸化シグナルを通じた分裂制御機構の解明を目指した。オーロラは細胞分裂に必須のキナーゼであり、その制御の破綻は癌化を引き起こす可能性が示唆されている。申請者らは数年前、細胞実験と数理シミュレーションにより、ヒトの細胞分裂装置・スピンドルにおいて、「オーロラキナーゼの濃度勾配が、基質である微小管脱重合酵素KIF2Aの活性勾配を規定し、これによりスピンドル長が決定される」とのシンプルなモデルを発表した(J Cell Biol. 2013)。ここでは、オーロラキナーゼが中央紡錘体微小管の先端付近に集積することで濃度勾配を形成するという知見が基となっている。本研究では、まず、精製した微小管、オーロラ、KIF2Aによるスピンドル長制御の試験管内再構成を通じてモデルを定性的に検証することを目指した。次に、各因子の挙動、スピンドル長変化を測定し、その定量データを数理シミュレーションに組み入れて挙動を比較し、定量的な数理モデルを完成させることを目標とした。あるいは未知の因子の存在を予言する結果が得られる可能性もあると考えた。研究開始後、微小管プラス端局在タンパク質EB1と融合したオーロラキナーゼの精製に成功し、試験管内でオーロラキナーゼが細胞内と同様、微小管のプラス端に集積する様子を観察した。さらに、この融合キナーゼによるKIF2Aのリン酸化にも成功した。研究は順調に開始されたが、重複制限により、本研究課題は廃止となった。29年度が最終年度であるため、記入しない。
リチウム置換による希土類化合物での次元性低下に伴うフラストレーション効果の研究

磁気フラストレーション効果による短距離磁気相関の発達を希土類金属間化合物Yb5Ge4において発見した。Yb5Ge4はリチウム置換によりフラストレーション効果の増強を狙ったYb4LiGe4の母物質である。3種類存在する結晶学的サイトの1つをYb3+が、残りの2つをYb2+が占めることをX線回折異常分散効果測定によって明らかにした。つまり、Yb5Ge4は室温において価数秩序状態であり、Yb3+磁性イオンの低次元的なネットワークが既に構築されている状況であった。磁化・比熱に観測される異常は、磁気相互作用の低次元化によってもたされる短距離磁気相関の発達に起因した現象であると結論付けることができた。本年度は昨年度に成功したYb5Ge4の単結晶試料を用いて詳細な物性測定を行った。Yb5Ge4は計画当初の研究対象物質Yb4LiGe4の母物質に相当するものである。Liによるインターカレーションによって系の二次元性を増強させる計画であったが、母物質であるYb5Ge4において、既にかなりの次元性の低下が生じていると考えられる結果が今回初めて得られた。まず、比熱測定で1.8Kに観測された相転移の詳細を調べるために3He冷凍機を用いた磁化測定を行った。帯磁率の温度依存性は1.8Kで反強磁性転移に特徴的な折れ曲がりを観測し、本物質の基底状態は反強磁性長距離秩序であることを明らかにした。また、磁化容易方向はc軸、a軸、b軸の順番であることがわかった。磁化容易軸であるc軸方向では、多結晶試料でも観測されていた帯磁率における転移温度以上のブロードな山が更に強調された形で現れた。この振る舞いは、比熱測定で観測された転移温度直上のショルダー型の比熱異常に対応していると考えられる。帯磁率は100K以上でキュリー・ワイス則に乗っており、全ての軸方向で有効ボーア磁子は2.7μBと見積もられた。この値から期待されるYb価数比はYb3+ : Yb2+ = 2 : 3となり、既に報告されているX線吸収分光実験により求められたYbの平均価数を説明することができる。更に、得られた単結晶は12mm程度の小さなサイズであったが、各軸方向の電気抵抗測定に成功した。電気抵抗率の温度依存性は予想をしていなかった狭いバンドギャップを持つ半導体的な挙動を示した。しかも、そのバンドギャップは一定のものではなく、温度とともに変化するものであった。特に40Kを下回ると、急激にギャップが減少する方向に変化することが明らかになった。本計画の研究対象として採り上げるYb4LiGe4は磁気的なフラストレーション効果が期待される希土類金属間化合物である。本年度はYb4LiGe4ならびに母物質であるYb5Ge4の純良試料の作製とその基礎物性を明らかにすることを目標とした。試料作製においてはYbの蒸発を防ぐため、高融点金属であるモリブデンにて作製した坩堝に試料原料を密封し高周波炉にて加熱・溶解する方法を用いた。熱処理過程を工夫することにより、Yb4LiGe4, Yb5Ge4共に純良な単相多結晶試料を作製することができた。得られた試料を用い比熱測定を行った。Yb5Ge4においては1.8Kにおいて磁気秩序と考えられる明瞭なラムダ型の比熱異常を初めて観測した。さらに転移温度直上から約6Kにかけてショルダー型の比熱が観測され、常磁性領域においても何らかの磁気的な自由度が残っていることを見出した。3種類のYbサイトを持つYb5Ge4の1つのサイトをLiで置換したYb4LiGe4では磁気転移における比熱のピークが抑制され、その代わりに転移温度以上のショルダー型の比熱が増加する傾向が見られた。この振る舞いがLi置換による結晶構造の2次元性の増強により、フラストレーション効果がより顕著になった結果であるかどうかの検証は今後の課題である。両物質とも、X線吸収分光実験により求められたYbの平均価数が報告されている。その価数を考慮し、Yb 1原子当たりに換算したエントロピー変化を見積もると、Yb5Ge4, Yb4LiGe4ともに10K程度でおよそRln2になる。つまり、Ybの結晶場基底状態はクラマース2重項であり、その磁気的な自由度の凍結過程がLi置換により大きく変化することが明らかとなった。また、磁化測定から求められた有効ボーア磁子はX線吸収分光実験より示されたYbの2価、3価状態の割合で説明できることがわかった。

本研究でターゲットとしたYb4LiGe4の母物質であるYb5Ge4は比熱、帯磁率の温度依存性において、反強磁性転移温度である1.8K以上にブロードな異常が現れる。磁化過程においても、転移温度以上でメタ磁性的な振る舞いが残るという特徴を持っており、低次元磁性体である可能性を見出した。そこで、Yb5Ge4の単結晶試料を用いたX線回折異常分散効果測定(DAFS)を高エネルギー物理学研究所にて実施した。その結果、斜方晶の結晶構造中に3種類存在する、Ybサイトの1つを磁性イオンであるYb3+が占め、残り2つを非磁性のYb2+が占めることを明らかにした。一方、Yb5Ge4は典型的な近藤半導体とよく似た電気抵抗の温度依存性を示す。Yb5Ge4が近藤半導体である可能性を探るために、c-f混成の度合いを変調できる、高圧力下での電気抵抗測定を行った。加圧に伴い、特に低温領域で電気抵抗値は著しく減少するものの、8GPaという高圧力下でも金属化するには至らなかった。このことから、Yb5Ge4の半導体的挙動には、近藤効果が主体的な役割を果たしている可能性は低いと考えられる。よって、比熱、帯磁率に現れた異常は、近藤効果というよりはむしろDAFS測定により明らかとなった、磁性イオンの低次元的な配列がその起源と考えることができる。さらに、Yb5Ge4と同型の結晶構造をとるYb5Si4を作成し、基礎物性を調べた。Yb5Si4の物性はYb5Ge4に酷似しており、イオン価数の釣り合いは多少異なるものの、同様に低次元磁性体に特徴的な比熱、帯磁率の温度依存性を示すことが明らかとなった。また、電気抵抗率はYb5Ge4に比べ著しく小さいが依然として温度変化は半導体的であった。本研究により、Yb5Ge4においてはYbイオンの電荷秩序が室温で既に生じており、Yb3+磁性イオンの低次元的なネットワークが特徴的な物性を示す起源であることをマクロ・ミクロ測定の両面から明らかにすることができた。物性実験昨年度策定した目標であった、Yb5Ge4の単結晶試料を用いた物性測定を滞り無く進めることができた。特筆すべきは、温度と伴に変化する狭いバンドギャップを持つ半導体的な電気抵抗の振る舞いの発見である。このような電気抵抗率の温度変化を示すものに近藤半導体がある。中でも、近藤半導体CeOs2Al10において最近見出された、ギャップ構造の2段階の変化を示唆する結果と今回観測した結果は似通っている。よって、Yb5Ge4が近藤半導体である可能性を視野に入れ解析を進めているが、これまでに知られている物質の近藤温度に比べ一桁小さい約3Kが特性温度であることが実験結果から推測される。このことから、Yb5Ge4においては近藤効果が他の典型物質に比べて顕著でないことがわかる。そのような状態でも近藤半導体となりうるのかどうかが今後の考察のポイントである。一方、フラストレーション効果を起源としたシナリオでも比熱と帯磁率に現れた異常を定性的ではあるが説明することができる。現時点では、先に述べた電気抵抗率の温度変化を説明することに成功していないが、次元性の低下に伴うフラストレーション効果がYb5Ge4の示す物性の根底にあると考えている。Yb4LiGe4の研究により明らかにしようとしていた、希土類Yb化合物における次元性の低下とフラストレーション効果が物性に及ぼす影響についてはYb5Ge4が最適な研究対象物質であることが再確認できた。計画の最終年度である次年度は、Yb5Ge4で見出された興味深い物性の本質に迫るべく、ミクロな手法を用いてその電子状態を明らかにしていきたい。
地盤材料の圧縮性を考慮した構造物基礎の簡便な支持力評価の手法の検討

本研究は、構造物支持地盤の圧縮性の違いとその変形挙動の拘束圧依存性を考慮できる簡便な支持力評価手法の確立とそのシステム化を目的としたものである。本研究で最終的に得られた主要な成果をまとめると以下のようである。1.圧縮性の違いが砂質土の応力ひずみ関係に与える影響を三軸試験を種々行うことにより実験的に明確にした。2.砂質土の応力ひずみ関係の拘束圧依存性を良好に評価できる構成式の作成と検証を行った。具体的には1.で得られた知見を基に、等方硬化型の弾塑性構成式を変形解析に適用できる一般的な形で誘導した。3.現有する模型土層を用いてカーボネイト砂と秋穂砂を対象に杭の支持力実験を種々の上載圧の下で実施した。これにより、(1)いずれの材料の支持力も上載圧に対して非線形的であること、(2)ドッグベイ砂の内部摩擦角の方が秋穂砂のそれより大きい値であるにも関わらず、カーボネイト砂の支持力は秋穂砂のそれよりも小さくなること、(3)杭の支持力を評価する場合、従来の強度特性のみを考慮する手法では十分ではなく、材料の圧縮性を取り入れることが重要であること、(4)その場合、砂壊モードの仮定の仕方が重要であること、等を明確にした。4.3.の知見と空洞膨張圧理論を利用して、圧縮性の卓越した地盤材料に対して特に有効な支持力評価手法を提示した。5.種々の破壊規準を導入した等方硬化型の弾塑性構成式を有限要素法解析コードに組み込むことを行った。これにより、相異なる三主応力下における支持地盤の圧縮性の違いを十分に考慮した杭や大型構造物基礎の支持力・沈下量予測が可能となった。平成3年度に得られたことをまとめると以下のようである。1.圧縮性の違いが砂質土の応力ひずみ関係に与える影響をまず明確にするために、主として2種類の砂質土、つまり脆弱な土粒子からなるカ-ボネイト砂と堅固な土粒子からなる秋穂砂を対象に、拘束圧を種々変えた三軸圧縮試験を実施した。この結果から破砕性(圧縮性)の卓越したカ-ボネイト砂の特色をまとめると、(1)内部摩擦角の拘束圧依存性は秋穂砂のそれに比べて著しく大きいこと、(2)拘束圧4kgf/cm^2以下での内部摩擦角は秋穂砂に比べて平均で5°程度大きいものの、そのせん断剛性は秋穂砂に比べてかなり小さいこと、(3)圧密せん断過程における圧縮性も秋穂砂に比べて卓越していること、等が明らかとなった。具体的には2.で得られた知見を基に、等方硬化型の弾塑性構成式を変形解析に適用できる一般的な形で誘導した。また、構成式に含まれる定数の決定手法を示し、その有用性を三軸試験との比較により検証した。3.現有する模型土層を用いてカ-ボネイト砂と秋穂砂を対象に杭の支持力実験を種々の上載圧の下で実施した。

これにより、(1)いずれの材料の支持力も上載圧に対して非線形的であること、(2)ドッグベイ砂の内部摩擦角の方が秋穂砂のそれより大きい値であるにも関わらず、カ-ボネイト砂の支持力は秋穂砂のそれよりも小さくなること、(3)杭の支持力を評価する場合、従来の強度特性のみを考慮する手法では十分ではなく、材料の圧縮性を取り入れることが重要であること、(4)その場合、破壊モ-ドの仮定の仕方が重要であること、等を明確にした。本研究は、構造物支持地盤の圧縮性の違いとその変形挙動の拘束圧依存性を考慮できる簡便な支持力評価手法の確立とそのシステム化を目的としたものである。平成4年度に得られた主要な成果をまとめると以下のようである。1.前年度に提示した等方硬化型の弾塑性構成式に中間主応力の影響を考慮した種々の破壊規準を新たに導入した上で、有限要素法解析コードに組み込むことを行った。これにより、相異なる三主応力下における支持地盤の圧縮性の違いを十分に考慮した杭や大型構造物基礎の支持力・沈下量予測が可能となった。2.この有限要素法解析コードを用いて、圧縮性の異なる3種類の砂質土(カーボネイト砂、秋穂砂、豊浦砂)を杭の支持地盤と想定した支持力沈下解析を種々行った。その予測結果は、既に実施している模型杭載荷実験の結果と比較され良好な対応のあることが確認された。特に、上載圧の増加に伴う支持力の増加の割合がいずれの材料の場合も非線形的であることやカーボネイト砂の内部摩擦角の方が秋穂砂のそれより大きい値であるにも関わらず、カーボネイト砂の支持力が秋穂砂のそれよりも小さくなること等をうまく表現できることが示された。3.杭の先端支持力評価に空洞膨張圧理論を適用する場合に必要な材料定数の決定を1.で言及した等方硬化型の弾塑性構成式を用いて行う方法を示した。これにより、予測に必要な材料定数が1、2本の三軸圧縮試験を行うことで簡単に求まることとなり、この理論の支持力評価への適用性が高まった。以上のことにより、解析コードと空洞膨張圧理論の併用による支持力法評価手法の実用性が確認された。
極端紫外光星の次期全天サーベイに必要な技術修得

Mg/SiCの多層膜鏡はMo/Siに比べ、反射率を約2倍に高めることができ、経時変化が大きいため、実用には現段階では不向きであることがわかった。また、Y2O3/Alの多層膜反射鏡は、Mo/Siに比べ、反射率を約1.5倍、58.4nmの長波長側の光に対しては5分の1に落とすことができることを確認した。経時変化もなく、将来の飛翔体計画に利用できる目処がたった。R30.4/R58.4=18倍とほぼ目標を達成した。成膜装置で単層膜を作り、その反射率特性から光学定数(n,k)を導出した。例えば、今回使用する装置で成膜したY_2O_3薄膜と文献値の光学定数の違いはと大きな開きがあることが分かった。さらに、Y_2O_3結晶は、蒸着する際に用いるスパッターガスのエネルギーに依り組成比が変化する。その結果、光学定数(n,k)も大きく変化することも理解した。今回、新たに求めた光学定数に基づき多層膜反射鏡を設計・試作した。反射率特性は、波長に対する反射率の変化を測定する(反射率vsλ)代わりに、2d=m(λ/cosθ)の法則を考慮し、入射角(θ)に対する反射率の変化(反射率vsθ)を調べた。較正に用いた波長(λ)は30.4nm(又は、58.4nm)である。SiC/Mg多層膜(設計値と試作品の実測値)波長30.4nmにおける反射率の計算値(2d=18.08,r=0.3,N=40)と実測値は非常によく一致した。従来から広く使われているMo/Siよりも、λ=30.4nmにおける反射率を約2倍(約35%)に高めることができた。Y_2O_3/Alの試作結果は、計算値(2d=17.0,r=0.3,N=20)に非常に近い反射率を達成することができた(27%)。SiC/Mg反射鏡に比べると、30.4nmにおける反射率は劣るが、58.4nmに対する反射率の比は非常に高いことがわかる.成膜装置で単層膜を作り、その反射率特性から光学定数(n,k)を導出し、再現性を確認した。やはり、今回使用する装置で成膜したY2O3薄膜と文献値の光学定数には大きな違いがあり、であることが分かった。さらに、Y2O3結晶は、蒸着する際に用いるスパッターガスのエネルギーに依り組成比が変化する。新たに求めた光学定数に基づき多層膜反射鏡を製造し、較正してみた。Y2O3/Alの試作結果は、計算値(2d=17.0,r=0.3,N=20)に非常に近い反射率を達成することができた(27%)。SiC/Mg反射鏡に比べると、30.4nmにおける反射率は劣るが、58.4nmに対する反射率の比は非常に高いことがわかる。以上の結果を欧米の研究者と議論したところ、次期太陽衛星に搭載する望遠鏡の鏡のコーティングに使用する可能性が出てきた。従来の多層膜EUV反射鏡では、惑星間空間を漂うヘリウム原子からの散乱光(波長58.4nm)も比較的効率よく反射集光してしまうため、EUV星の観測時には最終的なS/N比の低下をまねいていた。本研究では、成膜装置で単層膜を作り、その反射率特性からEUV波長領域での光学定数(n,k)を導出し、新しい多層膜EUV反射鏡の開発に取り組んだ。今回使用する装置で成膜したY2O3薄膜と従来からある文献値の光学定数の違いを見つけた。

例えば、@30.4 nm, n=0.80, k=0.14 (実測) <-> n=0.77, k=0.21 (文献値)@58.4 nm, n=1.03, k=0.49 (実測) <-> n=1.04, k=0.54 (文献値)と大きな開きがあることが分かった。さらに、Y2O3結晶は、蒸着する際に用いるスパッターガスのエネルギーに依り組成比が変化する。その結果、光学定数(n,k)も大きく変化することも理解した。今回、新たに求めた光学定数に基づき多層膜反射鏡を試作し、目的通りの反射率特性を持つことを確認した。この結果は、米国のSPIE学会にて公表した。必要な実験機材の調達を終え、開発に取り組めている。海外の研究者との意見交換に重心を移しつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。海外の研究者との意見交換の場を積極的に設けたほうがよいことがわかってきた。特に、米国企業の研究者とのコミュニケーションは重要である。
同位体顕微鏡を用いた天然物質の縞々の読みとり

最近,本研究代表者を中心とするグループでSIMSの発展型である同位体顕微鏡の開発が進行しつつある.同位体顕微鏡とは同位体比組成の分布をミクロンオーダーの空間分解能で観察できる分析装置である.開発中の同位体顕微鏡は負重イオン源+二次イオン質量分析装置+二次元イオン検出装置からなるシステムをもつ.本申請は同位体顕微鏡システムをさらに発展させることにより,地質学的試料中に保存されている同位体比の縞縞の読み取りを目的とする.本申請期間内に明らかにしたい点は:独自に開発した同位体顕微鏡を用いて天熱物質中の同位体比の空間変動を実際に読みとり、解読することにより、全地球史解読の新手法の有効性と証明する。この独創的な装置を縞縞解析に適用することにより,ジルコンの結晶成長年輪や貝殻・有孔虫・ストラマトライトの酸素同位体変動の連続的な分布を測定できるようになるものと予想される.この結果は,地殻のリサイクルの速度や過去の気候の季節変動を定量的に読み取る方法を確立する基礎研究となる.本年度行った研究は以下の通りである。1.負重イオン源の改造。2.AMIのイオン粒子に対する基礎的特性の評価。3.本装置を縞縞解析に適用のための,ジルコンの結晶・貝殻・放散虫・ストラマトライトのサンプルを同位体顕微鏡で検鏡できるように加工。4.ジルコン結晶のゾーニングがSIMSにより分析することにより各ゾーンの晶出年代を求めその拡散プロファイルを解析することにより地殻の上昇過程とジルコンのリサイクル過程の定量化。
東大初期洋書教科書についての総合的研究

本研究は、東京大学総合図書館に保存されている千数百冊におよぶ明治初期の洋書教科書の分類整理を主要な目的とし、あわせてそれらの教科書が用いられていた大学南校・開成学校等における教育の実態、またそれらの教科書を通じてもたらされたヨーロッパ文化の受容形態を、残された洋書教科書そのものに即して明らかにしようとするものである。研究第1年度においては、主として著者名・書名・印記・書き込みの有無などを調査対象として教科書群のデータ採録にあたった。第2年度においては、採録されたデータのデジタル・データ化にあたり、エクセル・データとして著者名のアルファベット順教科書一覧表を作成した。あわせて今後の研究資料体としての活用を見越した分類法について各種の方法を検討した。第3年度は、このデータをもとに明治初期の東京大学の教育史との関連において各種の研究を進めたが、その主な成果は以下の通りである。(1)東京外国語学校の分離にともなって移管された初期東大の洋書教科書群の一部が、明治前期の諸学校の変遷の結果、現在一橋大学を始めとする各所に分散保管されていること。(2)大学南校から開成学校、東京大学へと移行する教育方針は専門教育化と英語専修化の二つであり、それが残存教科書群からも窺えること。すなわち、南校まで仏・独の多方面の教科書がその後は法学科・工学科学生のための語学書に限定されること。また、書き込みのノートを検討しても英語による下調べが一般化すること、など。(3)工学系の教科書群の選定にきわめて強く外国人教師ワグネルの意向が反映していること。(4)さらに、明治4年の貢進生について、新たな視点から精細な調査をおこなったこと。なお、教科書群の分類リストは校正のうえ、別途公刊の予定である。(1)研究初年度にあたり、研究補助者を相当数動員して実際に残された洋書教科書の書誌的データを採録することに努め、約1500書目についてこれを完了した。その後の発展的研究のために、特に印記、および各種の書き入れを重視してある。(2)12月より研究補助者に依頼して、データベース化の設計をおこない、次いで順次上記のデータをデジタル・データベース化しつつある。これの完成は平成14年度となる見込みである。(3)関係資料より、大学南校在籍者のリスト・アップを始め、現在まで数百名の人名を得た。(1)の書誌データにあらわれる人名の書き込み、その照合作業に着手している。(4)官報および当時の新聞の調査により、大学南校および開成学校の試験科目、カリキュラムの復元をおこなった。また東京大学年報からも、教授名、使用教科名を拾い出し、残された教科書との照合作業に備えた。研究第2年度にあたる本年は、昨年度にノートを取った約1500冊の対象書籍のデータを、研究補助者に依頼してデジタルデータ化する作業に着手し、これを完成した。次いでこれを、(1)幕府諸学校・官衙、(2)南校、(3)開成学校、(4)法理文三学部、(5)帝国大学、等の所属に分別し、このうち(2)(4)を本来の研究対象として選別した。このデータを基に、月村はもっぱらフランス書を中心に、同時代のフランスの中等教育課程の教科書との照合に当たった。また菅を中心とするメンバーは、同時代のヨーロッパ科学技術教育との関連を探り、灯台設計、鉱山技術などについて、オランダ、及びドイツの同時代の技術書を多数発掘した。また高野は、明治初年の東大文書の再検討を行い、その結果を初期東大図書館史にまとめつつある。本研究は、東京大学総合図書館に保存されている千数百冊におよぶ

明治初期の洋書教科書の分類整理を主要な目的とし、あわせてそれらの教科書が用いられていた大学南校・開成学校等における教育の実態、またそれらの教科書を通じてもたらされたヨーロッパ文化の受容形態を、残された洋書教科書そのものに即して明らかにしようとするものである。研究最終年度である本年は、今まで採録したデータをもとに資料体を3分し、(1)開成所等の幕府諸官衙使用の書籍、(2)大学南校・第一大学区第一番中学・開成学校における洋書教科書、(3)それ以降の東京大学法理文三学部図書・東京帝国大学図書に区分。主要対象である(2)は、さらに当時の教育科目を参考にしながら、法学、自然科学、人文諸学等に分類の上、アルファベット順に並べ、今後の研究資料としての便宜をはかった。また、(1)は保存資料として、印記別にアルファベット順に整理した。その上で、(1)特に大学南校の貢進生について従来の研究を見直して新たに一覧表を作成、教科書の書き込みを精査して使用者の名前が記されているものをピックアップし、実際の貢進生の学習状態を跡付けた。(2)特にフランス語教科書について語釈等が書き込まれている教科書を取り上げ、幕末から明治初期にかけて刊行された仏和辞書数種と対照しながらどの辞書が用いられていたのかを特定し、あわせてその語学力を測定した。(3)実際に用いられた工学関係教科書を比較検討し、南校から開成学校への移行とともにどのように学習内容が進化したかを明らかにした。(4)こうした個別研究とともに、基礎研究資料として上記(2)のカタログを載せる研究成果報告書を刊行した。
試作ルーラル電気ビークルの作業・環境対応特性とその実用化

本研究は,環境対応特性に関して比較優位性を示すルーラル電気ビークル(REV)を製作し,もってその環境保全効果に係る評価を行い,併せてこの新技術が生物生産圏に及ぼす波及効果を多面的角度から検討してREVの実用化に向けた考察を行うことを目的としている。得られた研究成果の概況は以下のようである。1.試作した電気トラクタを改造して,PTO駆動機能を備えたREVを準備し,ロータリ駆動性能試験に供試した。Ni-MH蓄電池を搭載し,出力密度480W/kg,サイクル回数1400回の仕様をもつ蓄電池を用いた。システム総電圧は120Vとした。2.ロータリ耕うん作業時,供試機と対象機であるディーゼルエンジン搭載トラクタの排気ガスでは,それぞれ,NO_xにおいて0.0017g/kmと0.70g/km, CO_2において140g/kmと430g/km程度の差が認められた。総合的に判断して,供試機の環境負荷低減効果は顕著であることが分かった。3.1台の車両に積み込んで取り出せるエネルギー(つまり,有効利用可能エネルギー)は,供試機において約33310Whとなり,対象機と比べて14000Wh程度の優位性を示した。供試機の実用面での利点の存在が,けん引作業と同様に,ロータリ耕うんにおいても指摘できた。4.実験設定条件下において,一充電処理可能面積は約0.25ha,作業能率は約0.6ha/hであった。これらの性能特性は,土壌条件に強く影響を受ける。5.プラウ耕時の実験条件は,耕幅990mm,耕深160mm,所要電力22.3kW,作業速度3.8m/sとした。その結果,一充電処理可能面積は0.20haとなり,作業能率は0.45ha/h程度であることが分かった。6.モノコック構造車体において,前方からの衝撃荷重は,ラーメン構造体の中間部に衝撃吸収空間を設けることにより,衝撃吸収エネルギーの増大を図ることができることを確認した。異なる構成部材の材質が,衝撃吸収エネルギーに及ぼす影響度合いについても定量的に調べ,材質選択のための基礎資料を得た。7.振動を発生する構成部材との締結部分を柔結合あるいはダンパを介在させる方式とし,解析の結果,振動軽減効果についての具体策について有用な成果を得た。さらに,スポット溶接による結合と振動伝達率との関係についても検討した。平成13年度に得られた知見をまとめると,以下のようである。1.当研究室で試作した電気トラクタを改造して,PTO駆動機能を備えたREVを準備し,ロータリ駆動性能試験に供試した。

システム総電圧は120Vとした。2.モータは埋込磁石形PMモータを供試しており,定格出力8kW,最大回転速度1000rpmの性能を示した。ロータリ駆動部の制御装置には,PWM制御方式を採用している。3.ロータリ耕うん作業時,供試機と対象機であるディーゼルエンジン搭載トラクタの排気ガスでは,それぞれ,NO_xにおいて0.0017g/kmと0.70g/km,CO_2において140g/kmと430g/km程度の差が認められた。総合的に判断して,供試機の環境負荷低減効果は顕著であることが分かった。4.1台の車両に積み込んで取り出せるエネルギー(つまり,有効利用可能エネルギー)は,供試機において約33310Whとなり,対象機と比べて14000Wh程度の優位性を示した。供試機の実用面での利点の存在が,けん引作業と同様に,ロータリ耕うんにおいても指摘できた。5.実験設定条件下において,一充電処理可能面積は約0.25ha,作業能率は約0.6ha/hであった。これらの性能特性は,土壌条件に強く影響を受ける。供試機の現実的運用形態についても検討した。6.インホィール・モータの駆動特性及びコントローラの作製の基礎をなすパワー・エレクトロニクスの応用技法について調べた。本研究は、試作したルーラル電気ビークル(REV)を供試して、プラウ耕及びロータリ耕の作業性能に係る比較優位性を検討し、実用化への貢献を目的とする考察を行ったものである。1.プラウ耕時の実験設定条件は、耕幅900mm、耕深160mm、所要動力22.3kW、作業速度3.8m/sとした。その結果、一充電処理可能面積は0.20baとなり、作業能率は0.45ha/h程度であることが分かった。2.プラウ耕の作業精度において、供試機はディーゼル機関搭載トラクタに比べて、一定水準のトルク維持性能に優れているため、高負荷に遭遇した場合の負荷変動を抑制する方向に作用した。この現象は座乗性の向上に関連する特性であり、商品化に当たって利用しうるものと考えられる。3.異なる前後車軸分担荷重比において、けん引効率が最大となる車輪滑り率とけん引力との関係を特定した。また逆に、最大けん引効率を維持しうる車輪滑り率とけん引力の組合せを前後車軸分担荷重比の調節によって実現しうることを実験的にも検証した。4.ロータリ耕うん作業において、なた爪26本、回転半径285mm、耕うん軸回転速度260rpm、耕幅1700mm、耕深120mmを基準設定値とする作業性能確認試験を行った。供試機の駆動エネルギーは、対照機との差異は認められなかった。5.大面積の耕うん処理を行う場合は、複数台のREVを準備して、高速充電(放電深度DODが70%の場合の所要充電時間は約15分)を行えば、一つの現実的な運用システムが提案できると思われる。6.インホイール・モータの台上試験とパワー・エレクトロニクスの作動原理に係る検討も実施し、応用面での問題点とその対応策を考察した。本研究は、車体設計の自由度が高いルーラル電気ビークル(REV)を供試して、軽量化、高信頼性、高安全性などの具備条件を満足する設計与件について、数値力学的考察を目的とする考察を行った。平成15年度に判明した成果は、以下のようである。1.モノコック構造車体において、前方からの衝撃荷重は、ラーメン構造体の中間部に衝撃吸収空間を設けることにより、衝撃吸収エネルギーの増大を図ることができることを確認した。
波動場における係数・欠陥同定問題に対する数値解法の研究

本度は,「空間2次元における減衰項を持つ波動場の偏微分方程式に対する開発手法の拡張」を中心に研究を実施し,一定の成果を挙げることが出来た.昨年度までの研究成果において開発された数値再構成法は,減衰項のない1・2次元弾性波動場に対するものであった、その手法を,医学上の問題である「粘弾性波動場の欠陥同定逆問題」へと拡張した.この問題の数学モデルは,内部観測データが与えられた減衰項を持つ波動方程式の係数同定逆問題として表される.本研究では,その問題へ昨年度開発した「軟化子作用素を用いた随伴数値解法」を適用し,再構成アルゴリズムを導出した.また導出したアルゴリズムの有効性を検討するために,数値計算プログラムを作成し、本研究費で購入済みのワークステーションで数値実験を実施した.現在までに数値実験において,開発手法により欠陥部分の位置を同定できることが確認できた.しかし,定量的な同定,すなわち媒質の種類まで同定するには至らなかった.この点については,現在も改良・検討を継続して行っている.以上の本研究の成果をまとめると,実用問題を考慮した波動場における欠陥同定問題の再構成アルゴリズムの基礎は開発でき,かつ実用に耐えうるものにするための今後の課題と改良の方向性を明確にすることができたことである.以上の成果については,今年度日本数学会年会において発表した.本年度は,「(1)2次元弾性波動場における弾性係数同定問題」および「(2)鉄とコンクリートの合成梁における接合部の欠陥同定問題」に対する数値解法の開発および数値実験による有効性の検証を中心に研究を実施した.(1)に対しては,ペナルティ関数を基礎とした数値計算アルゴリズムを,複数組観測境界値が与えられた2係数同定問題に対して開発した.開発手法は,当該研究開始前に開発した手法の最小化問題に対する解法を,射影法から変換法の一種であるペナルティ関数法に変更したものであり,数値実験により有効性を実証できた.これにより,無制約最小化問題に対する各種手法を適用することが可能になり,より開発手法の高速化を行う基礎付けを行うことが出来た.(2)は,イタリア・ウディネ大学Antonino Morassi教授,北海道大学大学院中村玄教授,韓国・延世大学Mourad Sini博士との共同研究であり,研究代表者は数値計算部分の開発を担当した.本研究で対象としている問題は,鉄とコンクリートで構成されている合成梁の接合部の劣化を,接合部の剛性係数(ずり剛性,軸剛性)を同定することで推定するものであり,本研究で課題としている係数同定と欠陥同定を併せ持つものである.本研究対象の数理モデルは,双曲型連立偏微分方程式の係数同定逆問題であり,観測値としては,梁片側のNeumann境界値と梁の一部の縦軸方向の変位を仮定した.同定対象の係数を同定する手法として,随伴変分法を採用した.観測値を用いてコスト関数を導出し,Morassi教授らにより求められたGateaux微分を用いて,射影勾配法を基礎とした計算アルゴリズムを導出した.本研究費にて購入したワークステーション(Opteron 265×2,8GB DDR-SDRAM)により数値実験を行い,導出アルゴリズムの有効性を確認できた.本研究の成果について国内関連学会で発表し,現在国際関連雑誌への投稿を準備中である.本年度は,平成17年度からの継続研究である「鉄とコンクリートの合成梁における接合部の欠陥同定問題」に対して,主に理論との整合性を考慮した解法改良と観測データにノイズが混入されている場合についての安定化同定手法を検討し,一定の成果を挙げることができた.昨年度導出した手法は,元の問題を制約条件付き最小化問題へ帰着させ,最小化解を射影勾配法により求めるものであった.この際に,射影作用素として採用したのはclip-off作用素であった.しかし反復各ステップにおける係数関数が,制約条件は満たすものの,汎関数の微分可能性を保証するための滑らかさが保持できないという問題が残っていた.この問題点を解消するために,本研究では探索方向決定の際にFriedrichsの軟化子作用素とclip-off作用素の合成作用素を用いた.この合成作用素は射影作用素とはならないため,本手法は厳密には射影勾配法ではない.しかしながら,軟化子作用素の核関数を適当に選択することにより,各ステップの係数関数が制約条件を満たし,かつ理論上必要な滑らかさを保持することを理論的に保証できる.さらに,軟化子作用素のパラメータを適切に選択することにより,観測データにガウシアンノイズが一定レベル混入されている場合でも,同定解の振動がある程度抑制されることを数値実験により検証できた.本度は,「空間2次元における減衰項を持つ波動場の偏微分方程式に対する開発手法の拡張」を中心に研究を実施し,一定の成果を挙げることが出来た.昨年度までの研究成果において開発された数値再構成法は,減衰項のない1・2次元弾性波動場に対するものであった、その手法を,医学上の問題である「粘弾性波動場の欠陥同定逆問題」へと拡張した.この問題の数学モデルは,内部観測データが与えられた減衰項を持つ波動方程式の係数同定逆問題として表される.本研究では,その問題へ昨年度開発した「軟化子作用素を用いた随伴数値解法」を適用し,再構成アルゴリズムを導出した.また導出したアルゴリズムの有効性を検討するために,数値計算プログラムを作成し、本研究費で購入済みのワークステーションで数値実験を実施した.現在までに数値実験において,開発手法により欠陥部分の位置を同定できることが確認できた.しかし,定量的な同定,すなわち媒質の種類まで同定するには至らなかった.

この点については,現在も改良・検討を継続して行っている.以上の本研究の成果をまとめると,実用問題を考慮した波動場における欠陥同定問題の再構成アルゴリズムの基礎は開発でき,かつ実用に耐えうるものにするための今後の課題と改良の方向性を明確にすることができたことである.以上の成果については,今年度日本数学会年会において発表した.
偽りの記憶の出現における情動性と想起様式に関する実験的検討

1.研究の文献展望偽りの記憶(フォールスメモリ)の文献展望の続きとして、5つの理論(潜在的連想反応説、活性化の自動的拡散説、ファジィ痕跡説、ソースモニタリング説、誤帰属説)に関する研究論文を収集し、その現状と問題点についてまとめた。2.実験-想起様式(協同想起)と偽りの記憶の関係(1)5試行の直後再生と2回の最終再生聴覚呈示による5リストの学習と直後再生を個人(80名)で繰り返した。そして、1回目の最終再生として、全員個人で再生させた後、2回目の最終再生として、2つの想起様式を設けて、もう一度再生を求めた。すなわち、もう一度個人で再生する個人再生群(40名)と、二人一組になって再生する協同再生群(20組40名)であった。その結果、群に分かれた2回目の最終再生にかんしては、リスト項目と偽りの記憶のいずれも、個人再生群と協同再生群の間に有意差が認められなかった。(2)5リストの一括呈示後の直後再生と最終再生5リストを一括呈示した後、個人(84名)で直後再生を行った。その後、最終再生として、もう一度個人で再生する個人再生群(42名)と、二人一組になって再生する協同再生群(21組42名)であった。直後再生では群の間に有意差は認められなかったが、最終再生では、リスト語も偽りの記憶のいずれも、個人再生群よりも協同再生群の方が再生率が高かった。したがって、協同想起によって正確な記憶量が増えると同時に、不正確な記憶量も増えることがあると示唆される。1.実験材料の作成実験に使用するためのニュートラル単語リスト(時計、重要など)と情動性単語リスト(友情、戦争など)の作成を行った。すなわち、実際には呈示しない各未学習語と強い連想関係にある単語を15語ずつ選択し、次に、これらの単語リストを視覚呈示し、それぞれの未学習語(偽りの記憶)の出現率を明らかにした。これらは、『偽りの記憶の実験のための情動語リスト作成の試み』として研究発表を行った。2.実験1作成した偽りの記憶リストの中より不快語リストを5リストと快語リストを5リストずつ選択した。次に、不快語リストを学習する群には、ネガティブ気分を誘導する音楽を聴取させながら、通常のリスト学習を行わせた。また、快語リストを学習する群にも、同様に、ネガティブ気分を誘導する音楽を聴取させながら、通常のリスト学習を行わせた。そして、これらの被験者群について、それぞれの気分誘導の効果と偽りの記憶の出現率の相関関係を調べた。その結果、不快語リストに関しては、ネガティブ気分喚起時には、不快な未呈示語の出現率が高くなるのに対して、快語リストに関しては、ネガティブ気分喚起時と快な未呈示語の出現率との間に相関が認められなかった。これらの結果は、偽りの記憶の出現が、活性化の拡散によって起こるという説を裏付ける結果であると解釈された。1.研究の文献展望偽りの記憶(フォールスメモリ)に関する文献展望として、符号化変数と材料変数を操作した研究論文を収集し、その現状と問題点についてまとめた。2.実験(1)材料の情動性と偽りの記憶の関係不快語リストを5リストと快語リストを5リストずつ選択し、ネガティブ気分またはポジティブ気分を誘導する音楽を聴取させながら(統制群として何も音楽を聴取させない群も設け)、通常のリスト学習を行わせ、再生と再認を求めた。その結果、気分誘導による偽りの記憶に対する効果は認められなかった。したがって、偽りの記憶の出現が活性化の拡散によって起こるという説の妥当性について再検討を行う必要性があることが示唆された。(2)想起様式(協同想起)と偽りの記憶の関係聴覚呈示によるリスト学習を行い個人で再生させた後、2つの想起様式を設けて、もう一度再生を求めた。すなわち、もう一度個人で再生する個人再生群と、二人一組になって再生する協同再生群であった。

その結果、リスト項目の再生に関しては、個人再生群よりも協同再生群の方がよかったが、偽りの記憶の再生に関しては、両群の間に有意差が認められなかった。したがって、協同想起によって必ずしも記憶が正確になるわけではないことが示唆された。1.研究の文献展望偽りの記憶(フォールスメモリ)の文献展望の続きとして、5つの理論(潜在的連想反応説・活性化の自動的拡散説、ファジィ痕跡説、ソースモニタリング説、誤帰属説)に関する研究論文を収集し、その現状と問題点についてまとめた。2.実験-想起様式(協同想起)と偽りの記憶の関係(1)5試行の直後再生と2回の最終再生聴覚呈示による5リストの学習と直後再生を個人(80名)で繰り返した。そして、1回目の最終再生として、全員個人で再生させた後、2回目の最終再生として、2つの想起様式を設けて、もう一度再生を求めた。すなわち、もう一度個人で再生する個人再生群(40名)と、二人一組になって再生する協同再生群(20組40名)であった。その結果、群に分かれた2回目の最終再生にかんしては、リスト項目と偽りの記憶のいずれも、個人再生群と協同再生群の間に有意差が認められなかった。(2)5リストの一括呈示後の直後再生と最終再生5リストを一括呈示した後、個人(84名)で直後再生を行った。その後、最終再生として、もう一度個人で再生する個人再生群(42名)と、二人一組になって再生する協同再生群(21組42名)であった。直後再生では群の間に有意差は認められなかったが、最終再生では、リスト語も偽りの記憶のいずれも、個人再生群よりも協同再生群の方が再生率が高かった。したがって、協同想起によって正確な記憶量が増えると同時に、不正確な記憶量も増えることがあると示唆される。