hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸処理法による傾斜機能バイオセラミックスの試作について

顎骨および骨補填材料としての傾斜機能バイオセラミックスを、酸処理法により試作することを目的とし、その作製方法および生体内反応などについて検討した。ここで傾斜機能バイオセラミックスとは表面が溶解牲の高いα型リン酸三カルシウム(αTCP)で、内部深くなるにつれてαTCPは減少し、内部はハイドロキシアパタイト(HAP)単独相となる材料のことである。HAP焼結体をリン酸、塩酸および酢酸などの酸処理材を用いて浸漬処理した後に1250°Cで再加熱処理を行った。その結果、表面かαTCPに変化し、さらにαTCPが最高約200μmの深さまで組成傾斜することがわかった。この現象に対してはリン酸水溶液が最も効果的であることが確認された。この結果はリン成分の残存の影響も無視できないが、酸処理によって生じたカルシウム欠損状態からリン酸水素カルシウムニ水和物(DCPD)か生成するためであることがわかった。このDCPDが再加熱こよりαTCPに転換し、さらに内部まで拡散することが確認された。また、天然サンゴからの連続孔アパタイト多孔体を利用し、酸処理法により組成傾斜を持つリン酸カルシウム多孔体の作製にも成功した。生体内反応について、実験動物の皮下組織に埋入した試験片の重量変化を調べた結果では2週までは重量減少し、2週目以降8週までは重量増加が確認された。比較試料のHAP焼結体ではほとんど重量変化はみられなかった。試作材料の重量増加はカーボネイトアパタイトの沈着であることが確認された。疑似体液浸漬実験(環流系)の結果は生体内とはやや異なり、1週で重量減少を示すが、2週以降は増加していく傾向を示した。また、組織親和性についてはHAP単独のセラミックスと同様の良好な結果が得られた。以上、試作した組成傾斜セラミックスはHAP単独のセラミックスより生体内での活性が高いことを明らかにした。本研究では顎骨および骨補填材料としての傾斜機能バイオセラミックスを、ハイドロキシアパタイト(以下、HAP)焼結体から酸処理による手法により試作することを目的とした。ここで傾斜機能バイオセラミックスとは表面が溶解性の高いαリン酸三カルシウム(αTCP)で、内部深くなるにつれてαTCPは減少してゆき、内部はHAP単独相となる材料のことである。平成7年度はこの傾斜機能リン酸カルシウムセラミックス試作について酸処理材およびHAP焼結体の気孔率の点からの検討と、皮下組織を中心とした生体内反応を調べた。その結果、HAP焼結体をリン酸、塩酸および酢酸などの酸処理材を用いて浸漬処理した後に再加熱処理を行った場合、表面がαTCPに変化する現象にはリン酸水溶液が最も効果的であることがわかった。この結果はリン酸の残存の影響とも考えられるが、塩酸および酢酸でも表面がαTCPに変化したことから、酸によるカルシウム欠損状態によるものと予想された。但し、塩酸では浸漬による焼結体の浸食が激しく、また酢酸ではαTCPへの転換量が少ないことがわかった。表面のαTCPから内部のHAPまでの組成の傾斜はX線回折、XMAにより認められたが、酸処理材のpHおよびHAP焼結体の気孔率がかなりの影響を及ぼすことがわかった。生体内反応について、皮下組織に埋入した試験片の重量変化を調べた結果は約2週までは重量減少し、2週以降8週までは重量増加が確認された。また、組織親和性はHAP単独のセラミックスと同様の良好な結果が得られた。

以上の結果より、平成7年度の研究実施計画は概ね達成され、骨補填材として多孔体等への応用が可能であることが認めら得た。平成7年度の研究結果の詳細については現在、学術誌に公表準備中である。顎骨および骨補填材料としての傾斜機能バイオセラミックスを、酸処理法により試作することを目的とし、その作製方法および生体内反応などについて検討した。ここで傾斜機能バイオセラミックスとは表面が溶解性の高いα型リン酸三カルシウム(αTCP)で、内部深くなるにつれてαTCPは減少し、内部はハイドロキシアパタイト(HAP)単独相となる材料のことである。HAP焼結体をリン酸、塩酸および酢酸などの酸処理材を用いて浸漬処理した後に1250°Cで再加熱処理を行った。その結果、表面がαTCPに変化し、さらにαTCPが最高約200μmの深さまで組成傾斜することがわかった。この現象に対してはリン酸水溶液が最も効果的であることが確認された。この結果はリン成分の残存の影響も無視できないが、酸処理によって生じたカルシウム欠損状態からリン酸水素カルシウム二水和物(DCPD)が生成するためであることがわかった。このDCPDが再加熱によりαTCPに転換し、さらに内部まで拡散することが確認された。また、天然サンゴからの連続孔アパタイト多孔体を利用し、酸処理法により組成傾斜を持つリン酸カルシウム多孔体の作製にも成功した。生体内反応について、実験動物の皮下組織に埋入した試験片の重量変化を調べた結果では2週までは重量減少し、2週以降8週までは重量増加が確認された。比較試料のHAP焼結体ではほとんど重量変化はみられなかった。試作材料の重量増加はカーボネイトアパタイトの沈着であることが確認された。疑似体液浸漬実験(還流系)の結果は生体内とはやや異なり、1週で重量減少を示すが、2週以降は増加していく傾向を示した。また、組織親和性についてはHAP単独のセラミックスと同様の良好な結果が得られた。以上、試作した組成傾斜セラミックスはHAP単独のセラミックスより生体内での活性が高いことを明らかにした。
典型的アファイン葉層構造の構成法の研究

(1)余次元2葉層構造のturbulization操作についてのアファイン保存性について葉層構造に横断的な部分多様体が与えられると,その部分多様体に沿ったturbulization操作という葉層構造の改変操作を考えることができる.もとの葉層構造が滑らかであれば,この操作を行った後の葉層構造も滑らかであるが,もとの葉層構造がアファインであっても,この操作を行った後の葉層構造がアファインであるとは限らない.そこで,いつturbulization操作後の葉層構造もアファインになるのかを問うのは自然である.今年度の研究では,余次元2アファイン葉層構造に横断的なトーラスが与えられたとき,そのトーラス上に誘導されるアファイン構造の代数的情報を用いることで, turbulization操作後の葉層構造もアファインになるための十分条件を得た.この十分条件が必要条件にもなり得るかについては,次年度以降の課題である.(2)アファイン葉層構造の微分形式を用いた定式化についてアファイン葉層構造を微分形式を用いて定式化することは,他の関連する幾何構造との比較の観点からも重要であるが,これはBlumenthalにより成されている.今年度の研究では,Blumenthalの結果をアファイン葉層構造の局所座標と展開写像を用いて再証明することで,展開写像により定義されたアファイン葉層構造からそれを記述する微分形式を得る手法を構築した.更に,その手法を用いることで, 2次元トーラス上のアファイン構造の分類及び上記(1)の十分条件について,微分形式による記述を与えた.「研究実績の概要」における(1)について必要十分条件を得ることを今年度の目標としていたが,トーラス上のアファイン構造の理解が難航したことで,十分条件しか得ることができなかったため.当初の予定通り,リー群を一様格子で割った等質空間上のアファイン葉層構造の構成法について研究を行う.主にリー群がベキ零の場合と可解の場合について研究を行う.それと並行して,アファイン保存性の必要条件についても研究を行う.(1)余次元2葉層構造のturbulization操作についてのアファイン保存性について葉層構造に横断的な部分多様体が与えられると,その部分多様体に沿ったturbulization操作という葉層構造の改変操作を考えることができる.もとの葉層構造が滑らかであれば,この操作を行った後の葉層構造も滑らかであるが,もとの葉層構造がアファインであっても,この操作を行った後の葉層構造がアファインであるとは限らない.そこで,いつturbulization操作後の葉層構造もアファインになるのかを問うのは自然である.今年度の研究では,余次元2アファイン葉層構造に横断的なトーラスが与えられたとき,そのトーラス上に誘導されるアファイン構造の代数的情報を用いることで, turbulization操作後の葉層構造もアファインになるための十分条件を得た.この十分条件が必要条件にもなり得るかについては,次年度以降の課題である.(2)アファイン葉層構造の微分形式を用いた定式化についてアファイン葉層構造を微分形式を用いて定式化することは,他の関連する幾何構造との比較の観点からも重要であるが,これはBlumenthalにより成されている.今年度の研究では,Blumenthalの結果をアファイン葉層構造の局所座標と展開写像を用いて再証明することで,展開写像により定義されたアファイン葉層構造からそれを記述する微分形式を得る手法を構築した.更に,その手法を用いることで, 2次元トーラス上のアファイン構造の分類及び上記(1)の十分条件について,微分形式による記述を与えた.「研究実績の概要」における(1)について必要十分条件を得ることを今年度の目標としていたが,トーラス上のアファイン構造の理解が難航したことで,十分条件しか得ることができなかったため.当初の予定通り,リー群を一様格子で割った等質空間上のアファイン葉層構造の構成法について研究を行う.主にリー群がベキ零の場合と可解の場合について研究を行う.それと並行して,アファイン保存性の必要条件についても研究を行う.
JVSマウスを用いたミトコンドリアのバイオジェネシスに係わる新規蛋白質因子の解析

pDsRed-MitoをHeLa細胞にトランスフェクションし,各細胞周期におけるミトコンドリアの形態を共焦点レーザー蛍光顕微鏡により観察し、その3次構造からミトコンドリア量を定量した.その結果,M期で特にダイナミックにミトコンドリアの形態を変化させ2つの娘細胞に分配させていくことが明らかとなった.また,early G2とlate G2の区別はリン酸化ヒストンが点状に染まっているかどうかを基準に行ったが,ミトコンドリアの増生が細胞周期のS期G2期にかけて周期特異的に行われることを示唆している.しかもちょうど2倍くらいに増えるように調節される機構が存在することも示唆され,非常に興味深い.PCR-Select SubtractionによりJVSマウス及び対照マウス(c57BL/6J)の心臓間でmRNA発現量に差のある遺伝子を1186clone単離した.発現量の差が特に大きかった,56cloneについてシークエンスを行い,BLASTによりホモロジー検索を行った.その結果,23cloneが既知の遺伝子,15cloneが未知の遺伝子であった.今回のシークエンス結果から,JVSマウスの心臓においてup-regulateしている遺伝子にはribosomal proteinやストレス応答因子が多く含まれていることが分かった.このことから,JVSマウスでは,カルニチン欠乏により脂肪酸代謝障害が起きておりこれが刺激(ストレス)となってこれらの遺伝子が増加したとも考えられる.これらはJVSマウスの心臓におけるミトコンドリアの増生(ミトコンドリアタンパク質の増加)にも関っている可能性があり,大変興味深い.pDsRed-MitoをHeLa細胞にトランスフェクションし,各細胞周期におけるミトコンドリアの形態を共焦点レーザー蛍光顕微鏡により観察し、その3次構造からミトコンドリア量を定量した.その結果,M期で特にダイナミックにミトコンドリアの形態を変化させ2つの娘細胞に分配させていくことが明らかとなった.また,early G2とlate G2の区別はリン酸化ヒストンが点状に染まっているかどうかを基準に行ったが,ミトコンドリアの増生が細胞周期のS期G2期にかけて周期特異的に行われることを示唆している.しかもちょうど2倍くらいに増えるように調節される機構が存在することも示唆され,非常に興味深い.PCR-Select SubtractionによりJVSマウス及び対照マウス(c57BL/6J)の心臓間でmRNA発現量に差のある遺伝子を1186clone単離した.発現量の差が特に大きかった,56cloneについてシークエンスを行い,BLASTによりホモロジー検索を行った.その結果,23cloneが既知の遺伝子,15cloneが未知の遺伝子であった.今回のシークエンス結果から,JVSマウスの心臓においてup-regulateしている遺伝子にはribosomal proteinやストレス応答因子が多く含まれていることが分かった.このことから,JVSマウスでは,カルニチン欠乏により脂肪酸代謝障害が起きておりこれが刺激(ストレス)となってこれらの遺伝子が増加したとも考えられる.これらはJVSマウスの心臓におけるミトコンドリアの増生(ミトコンドリアタンパク質の増加)にも関っている可能性があり,大変興味深い.
ロボカップを用いたマルチロボット環境における学習・発達・進化手法の共同開発

人工知能とロボティクスの新たな挑戦課題として提案された国際共同研究プロジェクト「ロボカップ(ロボットによるサッカー競技に関連するすべての研究課題とその実現)」について,マルチロボット環境における学習・発達・進化アルゴリズムを国際的な共同研究で開発し,実機を用いた検証実験を通してその有効性を確認することを目的として,阪大グループでは,ロボカップにおけるロボットの基本行動,協調行動の実現に向けた学習,進化手法を実施した.特に,行動進化プログラムの価値基準を適応的に変化させ効率化をはかり,競技会で実証した.南カリフォルニア大のグループでは,形態変更可能な機構による,マルチエージェントの協調動作研究においてホルモンに基づく制御法を提案し実装し,その有効性を示した.またイスグループでは,センサ系とモータ系のマッピングから,対象の概念獲得の学習アルゴリズムなどの基礎的研究をさら推進めた.さらに,生のセンサー情報間の情報理論的拘束を用いたロボットの概念獲得過程の実験を行い,基本的なアーキテクチュアを提案している.これらの成果は,ロボカップの国際ワークショップ,国際シンポジウムなどで発表,討論され,今後,ロボカップの直接応用ばかりでなく,むしろロボットの基礎研究をロボカップのコミュニティーを通じて,情報交換ならびに新たな共同研究の発掘につながり,各国で個別の研究予算獲得などの活動が見られたことは,本研究課題の大きな成果の一つといえよう.尚,本研究課題は,国際共同研究の旅費を援助する目的が主であり,個々の研究テーマに関連した備品や消耗品は,それぞれのテーマに従った研究予算から支払われている.人工知能とロボティクスの新たな挑戦課題として提案された国際共同研究プロジェクト「ロボカップ(ロボットによるサッカー競技に関連するすべての研究課題とその実現)」について,マルチロボット環境における学習・発達・進化アルゴリズムを国際的な共同研究で開発し,実機を用いた検証実験を通してその有効性を確認することを目的として,阪大グループでは,ロボカップにおけるロボットの基本行動,協調行動の実現に向けた学習,進化手法を実施した.特に,行動進化プログラムの価値基準を適応的に変化させ効率化をはかり,競技会で実証した.南カリフォルニア大のグループでは,形態変更可能な機構による,マルチエージェントの協調動作研究においてホルモンに基づく制御法を提案し実装し,その有効性を示した.またイスグループでは,センサ系とモータ系のマッピングから,対象の概念獲得の学習アルゴリズムなどの基礎的研究をさら推進めた.さらに,生のセンサー情報間の情報理論的拘束を用いたロボットの概念獲得過程の実験を行い,基本的なアーキテクチュアを提案している.これらの成果は,ロボカップの国際ワークショップ,国際シンポジウムなどで発表,討論され,今後,ロボカップの直接応用ばかりでなく,むしろロボットの基礎研究をロボカップのコミュニティーを通じて,情報交換ならびに新たな共同研究の発掘につながり,各国で個別の研究予算獲得などの活動が見られたことは,本研究課題の大きな成果の一つといえよう.尚,本研究課題は,国際共同研究の旅費を援助する目的が主であり,個々の研究テーマに関連した備品や消耗品は,それぞれのテーマに従った研究予算から支払われている.本研究では,動的環境下で複数のロボットが共同して作業を遂行するために基本問題を解決するために,内外の研究分担者から構成される主要3グループとそれらに協力する研究協力者グループからなる.主要3グループは,ファイファー教授率いるチューリッヒ大学の人工知能研究所で実地する「共同作業遂行のための概念獲得過程」に関する研究グループ,シェン助教授率いる南カリフォルニア大学情報科学研究所で実地される「複数ロボットによる知能統合」に関する研究グループ,国内では,北野博士率いるソニーコンピュータサイエンス研究所と代表者が率いる大阪大学のロボット研究チームで実地される「多数ロボットの協調作業獲得の進化過程」に関する研究グループからなる.初年度は,各研究グループで,それぞれの基本アルゴリズムを設計し,互いに討論することで,アルゴリズムを精錬した.具体的には,第一グループでは,共同作業時に相互作用するために,物理的身体の性質をそのまま利用することを考える「embodiment」を実現するための定式化の理論を検討した.第2,第3ぐるーぷでは,人工知能国際会議学会と併催された第3回ロボカップ世界大会実際の実ロボットによる競技会を通じて,協調行動実現手法を比較検討した.

工学的に実現しようとするShen教授グループでは,知覚系,運動系,認知系を個別に設計し,頑強なシステム作りのための方法論を検討・実地した.浅田・北野グループでは,学習・進化的手法に基づいて協調行動を実現する際の,机辺問題点を実験を通じて,明らかにした.そして,第2,第3の差異を明らかにし,来年度の活動方針を決定した.人工知能とロボティクスの新たな挑戦課題として提案された国際共同研究プロジェクト「ロボカップ(ロボットによるサッカー競技に関連するすべての研究課題とその実現)」について,マルチロボット環境における学習・発達・進化アルゴリズムを国際的な共同研究で開発し,実機を用いた検証実験を通してその有効性を確認することを目的とし,本年度は,各研究グループで,推進してきた研究成果を持ち寄り,討論することで,アルゴリズムを精練した.特に,実際のロボットによる実験デモを通じて,「概念獲得過程」,「知能統合過程」,「協調作業の進化過程」の間の互いの影響度合いを考察し検討した.阪大グループでは,複数ロボットによる協調を実現させるための行動進化プログラムの価値基準を適応的に変化させる手法,観測戦略を行動決定規範に基づき決定する手法,多様な行動を階層的学習によって獲得する手法を提案し,実機実験でその有効性を検証した.南カリフォルニア大のグループでは,形態変更可能な機構による,マルチエージェントの協調動作研究においてホルモンに基づく制御法を提案し実装し,その有効性を示した.またスイスグループでは,センサ系とモータ系のマッピングから,対象の概念獲得の学習アルゴリズムなどの基礎的研究をさら推進めた.また,2000年8月下旬から9月上旬にかけてメルボルンで開催されたロボカップ2000において,研究発表と共に競技会において研究成果を披露し,好成績を収めた.本研究では,人工知能とロボティクスの新たな挑戦課題として提案された国際共同研究プロジェクト「ロボカップ(ロボットによるサッカー競技に関連するすべての研究課題とその実現)」について,ロボットの学習・発達・進化アルゴリズムを国際的な共同研究で開発し,実機を用いた検証実験を通してその有効性を確認することを目的とし,最終年度である本年度は,各研究グループで,それぞれ推進してきた研究成果を持ち寄り,討論してきた.阪大グループでは,複数ロボットによる協調を実現させるために,進化的手法を用いてきた.進化プログラムの価値基準を適応的に変化させ,行動を進化させる際に,無駄な探索を低減するために,初期条件,終了条件を加味し,適切かつ円滑な行動ならびに行動系列を獲得するころができ,実機で検証した.また,マルチエージェント環境における複数のタスクの動的切り替えの適応機構を考案し,これも実機で検証した.南カリフォルニア大のグループでは,形態変更可能な機構によるロボットとして,最連結可能な関節機構を考案し,実機での検証実験を行っている.ロボットの各パーツを個々のエージェントと見立てた場合のマルチエージェント環境における物理的拘束の元での協調と見なせる.スイスのファイファー教授のグループでは,生のセンサー情報間の情報理論的拘束を用いたロボットの概念獲得過程の実験を行い,基本的なアーキテクチュアを提案している.2001年8月上旬にシアトルで開催されたロボカップ2001において,3件の研究発表と共に競技会において研究成果を披露し,好成績(中型で準優勝)を収めた.
複素古典力学を用いた半古典経路積分法の化学反応への適用

(1)共線的なAB+C→A+BCタイプの反応動力学のモデルとしては、LEPSをもちいる。3個の原子のうちの1個が他から遠くはなれている場合には、残りの2個の原子の間にはたらく力が、Morseポテンシャルで記述されるようにする。Morseポテンシャルに対する1次元固有値問題は解析的に解けるので、反応の前後の状態を記述することが容易になり、この系は共線的なAB+C→A+BCタイプの反応動力学の標準モデルと考えられる。(2)そのモデルの量子力学を、直接シミュレーションで調べる。モデル系の量子論による直接シミュレーションには、Kosloffにより発展させられたFFT法とYoshida-Ikeda-Takahashiにより提案されたSymplectic Integrator法を組み合わせて使う。このプログラムは、たいへんうまく動作している。(3)余次元2のStokes現象を、純粋培養した場合に調べる。余次元2のStokes現象は、Pearcey関数P(x,y)、あるいは等価な関数であるが、Cuspに対する回析カタストロフィー関数C(x,y)の中に、その本質が埋め込まれている。したがって、この"標準系"におけるStokes現象を調べる必要がある。(この関数は、積分表示で定義されている。そして、被積分関数は非常に激しく振動する。したがって、この関数の値を厳密に求めること自体が難しいが、新しいアルゴリズムを開発した。)また、変数xとyが複素数にである場合のStokes現象も、かなりの程度理解された。(4)(3)の結果に基づいて、(1)で定めたモデルの半古典論を遂行して、直接シミュレーションの結果(2)と比べることを実行中である。
c-fos遺伝子発現を指標とした歯の移動に伴う中枢投射領域の変化の解析

歯科矯正は、近年歯科臨床において重要となってきたが、歯の移動に伴う痛みは重要な問題の一つである。本研究においては、末梢の侵害刺激により中枢神経に発現するFos遺伝子およびdynorphin(DYN)の発現を指標として、中枢神経糸である二次ニューロンに認められる歯の移動に伴う変化を、免疫組織化学的手法により解明することができた。本実験では、ラットの上顎片側臼歯歯間にゴム片を挿入し、歯の移動モデルとした。ゴム片挿入から024時間後に動物を潅流固定し、脳幹を摘出、凍結切片を作製した。抗Fos血清、さらにHRP標識二次抗体を用い免疫染色し、光学顕微鏡にて観察した。Fos陽性細胞の分布領域、時間経過にともなう分布領域の変化、その細胞数の増減についても明白にした。DYNについてはゴム片挿入後115日後に潅流固定し、抗DYN血清を用いてFosの場合と同様に調べた。結果は、ゴム片挿入の1時間後から、同側の三叉神経脊髄路核尾側亜核(STNC)の、神経細胞の核にFos陽性反応が限局してを認められ、24時間後にはFos陽性反応は認められなかった。Fos陽性細胞は、STNC表層のI層と、II層の外層のそれぞれ正中寄り3分の1に限局して認められた。ゴム片挿入と同側のFos陽性神経細胞は、4時間目にその数が極大に達した。ゴム片挿入の反対側では、14時間後にのみ、STNCの実験側と同じ部位に、Fos陽性細胞を認めたが、その数は少なく疎な分布を示した。DYN陽性反応は、ゴム片挿入の2日後から、Fos陽性細胞を認めた部位と同様の部位の、神経細胞の細胞質に限局して認められた。その数は4日目に極大に達した。ゴム片挿入の反対側では、38日後にのみSTNCの実験側と同じ部位に、DYN陽性神経細胞を認めたものの、その数は少なく疎な分布を示した。以上の結果より、Fos遺伝子とDYNは歯の移動に伴う痛みに、深い関連があることが示された。Fos遺伝子とDYNの関連性が示された。さらに、STNCは、歯の移動に伴う痛みの調節に、密接な関連があることも明白となった。
高密度エネルギー援用金属薄材マイクロ精密成形プロセスの開発

高密度エネルギー(HDE)素材表面成形技術を適用した高精度かつ高効率な加工プロセスを開発した.超音波振動などを利用して高密度エネルギーを素材表面に集中させることにより,表面局部に限定した材料変形を誘起し,素材表面の平滑化や微小パターンの転写加工に成功した.さらに,その変形メカニズムを明確にした.素材のマイクロ化に伴う比表面積増大及び熱容量の低減などの寸法効果を利用した最適プロセス設計を行った.高密度エネルギー(HDE)素材表面成形技術を適用した高精度かつ高効率な加工プロセスを開発した.超音波振動などを利用して高密度エネルギーを素材表面に集中させることにより,表面局部に限定した材料変形を誘起し,素材表面の平滑化や微小パターンの転写加工に成功した.さらに,その変形メカニズムを明確にした.素材のマイクロ化に伴う比表面積増大及び熱容量の低減などの寸法効果を利用した最適プロセス設計を行った.本年度の研究実績概要を以下に示す.1.素材の初期精度及び成形後形状精度に対するインプロセス矯正及びマイクロ精密鍛造プロセスを導入した.具体的に卓上型サーボプレス機械に小型超音波振動デバイスをダイセット内に導入し,振動援用による素材表面矯正を可能にした.また,素材表面を通電加熱することにより,寸法効果を利用した高効率な加熱システムを導入した.2.多結晶金属薄材の振動援用プレス成形において,周波数,振幅,振動付与時間などのパラメータを変化させ,加振条件が素材変形に及ぼす影響を実験的に評価し,高密度エネルギー超音波振動の付与による表面での変形メカニズムの解明を図り,以下の成果が得られた.・素材表面アスペリティの変形量に対して,振動による動的な負荷がプレス機による静的負荷より5倍大きく寄与する.・素材表面アスペリティの変形が主に加振初期に起こり,加振による表面矯正は加工初めの0.1秒程度で完了する.・黄銅材を用いた表面矯正実験では,表面平均粗さを最大75%低減でき,表面矯正の有効性が示された.3.市販の有限要素法解析を用いて,振動負荷プレス成形のコンピュータシミュレーションを行い,加振が素材表面変形の評価を実施し,変形メカニズムの解明を図っている.今後の表面矯正の高効率化に向けた最適プロセス設計に反映してく予定.4.素材表面を通電加熱することにより,素材変形抵抗の低減及び薄材の不均一変形の抑制により,高精度なマイクロ絞りや鍛造を実現した.特にマイクロ医療機器に適したチタンなどの難加工材に対して有効であった.本年度の研究実績概要を以下に示す.1.箔材のプレス成形における振動付加の効果の定量評価を行った.100KHzの超音波を付加した場合,寸法の異なる試験片に対して,ブラハ効果による素材変形抵抗低減効果を実験および数値シミュレーションを用いて調べ,その寸法効果および変形メカニズムの解明を行った.2.卓上型サーボプレス機械に小型超音波振動デバイスをダイセット内に導入し,振動援用マイクロプレス成形を実施し,その効果を評価した.微小穴の抜き加工においては,振動を付加することにより,パンチ荷重が最大30%低減した.また,微小穴の切口面に対して,振動を付加し場合,破断面の割合が大きく減少し,せん断面が拡大したことにより,マイクロせん断加工の精度向上にも有効であることが分かった.また,振動を利用した箔材の接合実験を行い,100kHZの超音波振動付加によって,板厚9umのアルミニウム箔材の接合に成功した.3.素材表面を通電加熱することにより,寸法効果を利用した高効率な加熱システムを卓上型サーボプレス機械に導入し,各種プレス加工への効果を評価した.深絞り成形における温度分布の影響を実験およびシミュレーションを用いて評価し,システム構築の最適化検討を行った.また,チタン箔材の曲げ加工を行い,異なる板厚の箔材に対して,成形温度がスプリングバック量に及ぼす影響を評価した.成形温度に比例して,スプリングバック量の低減が大きくなり,また,板厚薄いほど,その効果が大きいことが分かった.また,これらの現象を数値シミュレーションを用いて評価し,そのメカニズムの解明を行った.本年度の研究実績概要を以下に示す.1.箔材のプレス成形における振動が変形に及ぼす影響を調査した.100KHzの超音波を付加した場合,ブラハ効果による素材変形抵抗の低減が見られ,素材寸法の縮小に伴い,その効果が相対的に大きくなることが分かった.箔材の寸法効果に対する振動援用の有効性を実証できた.また,市販の有限要素法解析を用いて,振動付加プレス成形のコンピュータシミュレーションを行い,加振が素材表面変形の評価を実施し,変形メカニズムの解明を行った.2.卓上型サーボプレス機械に小型超音波振動デバイスをダイセット内に導入し,振動援用マイクロ転写成形を行った.微小寸法のV溝(幅100umと200um)への転写に対して,振動が箔材の転写性に及ぼす影響を実験的に調査した.振動付加によって,素材の微小V溝への入流時の流動抵抗が低減し,転写高さが20%向上した.また,結晶粒径の大きい素材に対して,転写性の向上率が大きくなることが分かった.超音波による加工硬化抑制及び素材がV溝への流入時,金型との摺動による局部軟化が転写率向上に寄与した.3.素材表面を通電加熱することにより,寸法効果を利用した高効率な加熱システムを卓上型サーボプレス機械に導入し,難加工材であるチタン箔材の深絞りと鍛造を行った.箔材のみを加熱することにより,数秒程度の加熱時間で,500°Cまで昇温が可能になり,通常の成形速度でチタンの温間成形を実現した.温間成形により,チタンの変形抵抗が低減され,成形限界が向上した.

また,チタンの塑性変形時のすべり系増加により,表面荒れが抑制され,室温での成形品と比較して,製品表面が滑らかである.また,マイクロ鍛造においては,チタンのスプリングバックが大きく低減し,製品の形状精度の向上につながった.初年度として,素材の初期精度及び成形後形状精度に対するインプロセス矯正及びマイクロ精密鍛造プロセスを立ち上げることができ,所望の効果が確認できたので,次年度のさらなる評価が可能となった.また,最適化のための数値シミュレーションも進んでおり,変形メカニズムの定量評価及びシステム最適設計を行う環境が整った.25年度が最終年度であるため、記入しない。初年度に開発した卓上型サーボプレス機械に振動援用システム及び通電加熱システムを利用して,各種プレス成形加工を行い,振動援用及び通電加熱が箔材成形加工における素材の変形メカニズムの解明ができた.また,有限要素法を用いた数値シミュレーションによる素材の変形メカニズムの検証を行い,変形メカニズムの定量評価をある程度できた.今後の研究に関しては,当初の予定通りに推進していく予定である.具体的には以下の項目を重点的に進める予定である.1.実験結果とシミュレーション評価を組合せ,振動援用による表面矯正のメカニズムをより明確にする.2.熱援用プレス成形と併用することにより,高精度なマイクロプレス成形プロセスを確立する.3.マイクロバルブ等のような精密マイクロ部品のプレス成形による実部品の加工と評価を行う.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究に関しては,当初の予定通りに推進していく予定である.具体的には以下の項目を重点的に進める予定である.1)実験と数値シミュレーションによる素材変形メカニズムの定量評価をさらに進め,その結果を用いてプロセス最適設計を行う.2)開発したインプロセス素材表面矯正プロセス及びマイクロ精密鍛造プロセスを導入した高精度成形プロセスを開発し,素材の表面粗さ,平坦度,さらに成形後の表面粗さ増大などの課題に対する改善度を評価し,プロセスの最適化を行う.3)高精度成形プロセスを適したマイクロ医療部品,バイオ分析や燃料電池用マイクロポンプ・バルブなど高機能マイクロデバイスの生産システムを開発し,高精度化の効果を評価する.
画像計測法を用いたDIR-MCFCにおける触媒汚染物質揮発挙動の解明

DIR-MCFCにおける溶融炭酸塩の揮発・反応挙動および配管における溶融塩による閉塞現象を解明するため,画像計測法による揮発物の粒成長,発電時における電極反応観察およびバンドパスフィルターを用いて揮発物の同定を行った.その結果を以下に示す、(1)揮発物の粒成長セル外試験機内に核となるK_2CO_3を設置し,KOH揮発雰囲気にCO_2を吹き込むことでK_2CO_3を発生させる電池内の現象を模擬した実験を行った結果,K_2CO_3が1時間当たり0.50.9%ずつ粒成長し,KOH濃度が1時間当たり0.072%増加していることを示すことができた.(2)発電時における電極反応観察よる揮発挙動の解明前年度において試作した画像計測可能な窓を有する16cm^2単電池枠を使用して,発電時における電極近傍での生成物の噴出挙動を観察し,改質触媒の気相汚染される機構について明らかにすることを試みた.その結果,通常の電極厚み,かつ,既存のアルゴンイオンレーザでは観測は出来なかったが,電極厚みを通常の半分にし,かつ,高出力YAGレーザ(デモ機として借りた)を用いることで電池反応下における炭酸塩の揮発現象を観測できた.この揮発物質は,電流密度の増加に伴い大きくなっていることから,電池反応に伴う生成物と共に揮発していることが明らかになった.本成果は,Fuel Cells Science & Technology2004にて発表し,最優秀ポスター論文賞を受賞した.(3)気相汚染物質の同定実験既存設備であるアルゴンイオンレーザを用い,OHバンドパスフィルターを用いて電極反応で生成される物質の同定を行ったが,アルゴンイオンレーザの出力ではOH蛍光を観測するまでは至らなかった.今後更なる揮発挙動を解明するには高出力のYAGレーザが必要である.DIR-MCFCにおける溶融炭酸塩の揮発・反応挙動および配管における溶融塩による閉塞現象を解明するため,画像計測法による揮発物の粒成長,発電時における電極反応観察およびバンドパスフィルターを用いて揮発物の同定を行った.その結果を以下に示す、(1)揮発物の粒成長セル外試験機内に核となるK_2CO_3を設置し,KOH揮発雰囲気にCO_2を吹き込むことでK_2CO_3を発生させる電池内の現象を模擬した実験を行った結果,K_2CO_3が1時間当たり0.50.9%ずつ粒成長し,KOH濃度が1時間当たり0.072%増加していることを示すことができた.(2)発電時における電極反応観察よる揮発挙動の解明前年度において試作した画像計測可能な窓を有する16cm^2単電池枠を使用して,発電時における電極近傍での生成物の噴出挙動を観察し,改質触媒の気相汚染される機構について明らかにすることを試みた.その結果,通常の電極厚み,かつ,既存のアルゴンイオンレーザでは観測は出来なかったが,電極厚みを通常の半分にし,かつ,高出力YAGレーザ(デモ機として借りた)を用いることで電池反応下における炭酸塩の揮発現象を観測できた.この揮発物質は,電流密度の増加に伴い大きくなっていることから,電池反応に伴う生成物と共に揮発していることが明らかになった.本成果は,Fuel Cells Science & Technology2004にて発表し,最優秀ポスター論文賞を受賞した.(3)気相汚染物質の同定実験既存設備であるアルゴンイオンレーザを用い,OHバンドパスフィルターを用いて電極反応で生成される物質の同定を行ったが,アルゴンイオンレーザの出力ではOH蛍光を観測するまでは至らなかった.今後更なる揮発挙動を解明するには高出力のYAGレーザが必要である.MCFCにおける溶融炭酸塩の揮発・反応挙動を解明するため,熱天秤による炭酸塩揮発の基礎特性および画像計測法による揮発量の定量化を行った.その結果を以下に示す.1.熱天秤による共晶塩の揮発量と温度との関係研究分担者が保有する熱天秤装置を用いて,62Li_2CO_3/38K_2CO_3および52Li_2CO_3/48Na_2CO_3炭酸塩の揮発基本特性(揮発量と温度との関係)を計測した結果,揮発量は双方共に雰囲気ガス中のCO_2濃度に大きく影響を受け,窒素バランス下ではCO_2濃度が1%以上であればほとんど揮発しないことがわかった.しかし,電池反応では生成水により水酸化物化しやすい雰囲気であることから,この結果が電池反応時の現象を現しているとは言いがたい.2.画像計測法を用いた共晶塩揮発物の揮発量推定と揮発後の形態解明メタルハライドランプにより反応部を照らし,購入した高解像度カメラを用いて揮発現象を画像計測した.その結果,気相水酸化物にCO_2を吹き込むことで画像計測は可能となりCO_2吹込み量に対し輝度飽和点を見出すことに成功し,各水酸化物の揮発量の測定に成功した.KOH,NaOH,LiOHの順で一定温度下での揮発量は多く,熱力学データから算出され量よりもかなり多いことがわかり,通常,熱力学データからはほとんど揮発されないとされたにもかかわらず,実機で生じていた触媒汚染や配管閉塞現象を裏付けるデータとなった.

これらの結果を機械学会,可視化情報学会およびGrove Fuel Cell symposiumにて報告した.3.画像計測用窓を有するDIR-MCFC単電池の設計電池反応は3相界面で生じるため,生成ガスに伴って飛散する炭酸塩揮発物は,電極表面付近の画像計測で観測できると考え,アノード電極表面を観測できるように観測窓および流路を深くした電池枠の設計および試作を行った.今後,1.における炭酸塩揮発の基本特性において,2.で使用した実験装置を用いて水蒸気による揮発特性への影響を検討すると共に,2.で得られた画像計測法により3.にて試作した電池枠を用いて,発電中のアノード電極近傍の画像計測を行うことで,触媒汚染物質である炭酸塩揮発機構の解明を行う.DIR-MCFCにおける溶融炭酸塩の揮発・反応挙動および配管における溶融塩による閉塞現象を解明するため,画像計測法による揮発物の粒成長,発電時における電極反応観察およびバンドパスフィルターを用いて揮発物の同定を行った.その結果を以下に示す.(1)揮発物の粒成長セル外試験機内に核となるK_2CO_3を設置し,KOH揮発雰囲気にCO_2を吹き込むことでK_2CO_3を発生させる電池内の現象を模擬した実験を行った結果,K_2CO_3が1時間当たり0.50.9%ずつ粒成長し,KOH濃度が1時間当たり0.072%増加していることを示すことができた.(2)発電時における電極反応観察よる揮発挙動の解明前年度において試作した画像計測可能な窓を有する16cm^2単電池枠を使用して,発電時における電極近傍での生成物の噴出挙動を観察し,改質触媒の気相汚染される機構について明らかにすることを試みたその結果,通常の電極厚み,かつ,既存のアルゴンイオンレーザでは観測は出来なかったが,電極厚みを通常の半分にし,かつ,高出力YAGレーザ(デモ機として借りた)を用いることで電池反応下における炭酸塩の揮発現象を観測できた.この揮発物質は,電流密度の増加に伴い大きくなっていることから,電池反応に伴う生成物と共に揮発していることが明らかになった.本成果は,Fuel Cells Science & Technology 2004にて発表し,最優秀ポスター論文賞を受賞した.(3)気相汚染物質の同定実験既存設備であるアルゴンイオンレーザを用い,OHバンドパスフィルターを用いて電極反応で生成される物質の同定を行ったが,アルゴンイオンレーザの出力ではOH蛍光を観測するまでは至らなかった.今後,更なる揮発挙動を解明するには高出力のYAGレーザが必要である.
胃悪性リンパ腫の前駆病変としての慢性濾胞性胃炎の病理学的検討

1.病理組織形態学的検索;(1)胃粘膜リンパ組織におけるリンパ濾胞の過形成とその構築に関して:胃粘膜.におけるリンパ濾胞の過形成は、主としてヘリコバクター・ピロリの感染が原因となっていることが明らかにされた。また、リンパ濾胞の構成成分としてCD4陽性のリンパ球の小集塊が存在することが新たに明らかとなり、リンパ濾胞の形成に重要な役割をはたしていることが示唆された。(2)胃粘膜リンパ組織におけるB細胞およびT細胞の増殖活性に関して:胚中心外でのB細胞の増殖活性は、胃悪性リンパ腫症例で有意に亢進しており、濾胞性胃炎症例は、リンパ腫症例とリンパ濾胞過形成のみられない活動性胃炎症例との中間的な値を示した。B細胞の増殖活性と、リンパ濾胞数との間には明らかな相関はみられなかった。一方、T細胞増殖活性は、濾胞性胃炎症例で有意な亢進を示し、二次リンパ濾胞数と正の相関を示した。(3)慢性濾胞性胃炎と胃悪性リンパ腫の病態の相違に関して:濾胞性胃炎は、主としてヘリコバクター・ピロリ感染によってT細胞が活性化されることに起因した病態であり必ずしもB細胞の異常な活性化に結びつかないことが示唆された。2.PCR法による免疫グロブリン重鎖遺伝子再構成の検索;今回の検索では、育炎症例においてclonalityが証明されるような病巣を見いだすことはできなかった。今回使用した手術材料では、従来報告されている新鮮生検材料に比較して、検出感度がかなり劣ることが、おもな原因と考えられた。3.以上の検索結果から、リンパ濾胞の過形成が必ずしもB細胞の増殖活性亢進を反映していないことが明らかとなり、濾胞性胃炎が悪性リンパ腫発生に直接的には関与していないことが示唆された。今後は、胃悪性リンパ腫の前駆病変を抽出するために、リンパ濾胞過形成の強さにはこだわらず、胚中心外でのB細胞の増殖活性亢進をより強く反映する因子を検索したい。ヘリコバクター・ピロリ感染に関連した慢性濾胞性胃炎と低悪性度胃悪性リンパ腫の共通点ならびに相違点を明らかにする目的で、本施設において1950年以降に手術的に切除された胃悪性リンパ腫・慢性胃炎・慢性胃潰瘍の症例を対象として、以下の検索を行った。1.病理組織形態学的検索既に検索されている、リンパ組織の二次的過形成の有無およびヘリコバクター・ピロリの有無の情報を基に、反応性リンパ濾胞周囲の浸潤リンパ球のサブセットの免疫組織化学的解析および反応性リンパ濾胞の濾胞構築の特異性の有無についての比較検討を行った。反応性リンパ濾胞周囲の浸潤リンパ球のサブセットでは、T細胞の多寡がB細胞活性化ならびにリンパ腫(B細胞性)発生に関与することが示唆された。反応性リンパ濾胞の濾胞構築では、胚中心の構成要素(マクロファージやT細胞の数)、マントル層(特に外層marginal zone)の幅がリンパ腫との鑑別や発生過程の検討に重要と考えられた。以上について今後定量的解析を行う予定である。また、一般にリンパ腫細胞の由来はマントル層外層とされているが、非リンパ腫症例においては増殖細胞は胚中心以外にはほとんど見られないことから、胚中心由来の悪性細胞がマントル層外層で増殖することが推測された。これらの結果を踏まえて抽出された病変・領域について今後遺伝子検索を行う。

2.PCR法による免疫グロブリン重鎖遺伝子再構成の検索免疫グロブリン遺伝子DNAのPCR法による解析におけるPCRの至適条件の症例による相違について検討した。古い材料を用いた場合、個々の症例によりDNA保存状況が大きく異なることから、PCRの至適条件を普遍化するのは予想されたとおり困難であった。今後さらに検討する必要がある。Helicobacter pylori(H.p)感染に伴う胃粘膜の組織学的変化について、本施設で1950年以降に切除された胃手術材料86例を用いて、昨年度までに検索した結果から、H.p菌量が多くリンパ濾胞過形成の著しい状態が遷延した場合にリンパ腫の発生リスクが増すことが推測された。そこで、各症例のリンパ球の増殖能をT・Bのサブセット別に定量的に解析し、比較検討することにした。H.p陽性例65例のうち、リンパ濾胞過形成の強い慢性濾胞性胃炎症例(FG群)20例と、FG群と他の点では類似しているがリンパ濾胞過形成があまり見られない非萎縮性活動性胃炎(AG群)9例、および低悪性度胃悪性リンパ腫(ML群)4例の3群間において、小弯一本のホルマリン固定パラフィン包埋切片を用いて、Ki67およびCD3/L26による免疫二重染色を行い、単位粘膜長当たりの二重陽性細胞数を計測することにより、胚中心以外でのリンパ球増殖能をT・Bのサブセット別に定量的に解析して比較検討した。その結果、Ki67-CD3二重陽性細胞数は二次リンパ濾胞数と正の相関を示し、FG群で最も高い値を示した。L26-Ki67二重陽性細胞数はML群で有意に高い値を示し、FG群はML群とAG群の中間的な値を示したが、FG群とAG群との間で有意な差が見られなかった。以上の結果より、濾胞性胃炎は、主としてH.p感染によってT細胞が活性化されることに起因した病態であり、必ずしもB細胞の異常な活性化に結びつかないことが示唆された。胃悪性リンパ腫の発生への関与を考える上では、胚中心以外でのB細胞の活性化の状態に焦点を絞ってさらに検討する必要があると考えられた。1.病理組織形態学的検索;(1)胃粘膜リンパ組織におけるリンパ濾胞の過形成とその構築に関して:胃粘膜におけるリンパ濾胞の過形成は、主としてヘリコバクター・ピロリの感染が原因となっていることが明らかにされた。また、リンパ濾胞の構成成分としてCD4陽性のリンパ球の小集塊が存在することが新たに明らかとなり、リンパ濾胞の形成に重要な役割をはたしていることが示唆された。(2)胃粘膜リンパ組織におけるB細胞およびT細胞の増殖活性に関して:胚中心外でのB細胞の増殖活性は、胃悪性リンパ腫症例で有意に亢進しており、濾胞性胃炎症例は、リンパ腫症例とリンパ濾胞過形成のみられない活動性胃炎症例との中間的な値を示した。B細胞の増殖活性と、リンパ濾胞数との間には明らかな相関はみられなかった。一方、T細胞増殖活性は、濾胞性胃炎症例で有意な亢進を示し、二次リンパ濾胞数と正の相関を示した。(3)慢性濾胞性胃炎と胃悪性リンパ腫の病態の相違に関して:濾胞性胃炎は、主としてヘリコバクター・ピロリ感染によってT細胞が活性化されることに起因した病態であり、必ずしもB細胞の異常な活性化に結びつかないことが示唆された。2.PCR法による免疫グロブリン重鎖遺伝子再構成の検索;今回の検索では、胃炎症例においてclonalityが証明されるような病巣を見いだすことはできなかった。今回使用した手術材料では、従来報告されている新鮮生検材料に比較して、検出感度がかなり劣ることが、おもな原因と考えられた。
末梢感覚入力が食道刺激によって誘発される嚥下反射に及ぼす影響

日本は,人口の高齢化に伴い摂食嚥下機能に障害を来たした要介護高齢者の問題が顕在化している.しかしながら,嚥下障害者に対する治療法は乏しく,特に,重度嚥下障害者に対しては有効な嚥下訓練法が確立されていないため,胃瘻などの非経口的栄養摂取を余儀なくされている.そこで申請者らは,重度嚥下障害を持つ患者であっても,誤嚥を回避し効果的に行う訓練として,食道の機械刺激によって誘発される嚥下反射が使用できないかと考えてきた..本研究の目的は,食道刺激によって起こる嚥下反射を生理学的に解明し,最終的には食道刺激によって嚥下反射を誘発する方法を臨床応用し,新たな嚥下訓練法を確立することにある.日本は,人口の高齢化に伴い摂食嚥下機能に障害を来たした要介護高齢者の問題が顕在化している.しかしながら,嚥下障害者に対する治療法は乏しく,特に,重度嚥下障害者に対しては有効な嚥下訓練法が確立されていないため,胃瘻などの非経口的栄養摂取を余儀なくされている.そこで申請者らは,重度嚥下障害を持つ患者であっても,誤嚥を回避し効果的に行う訓練として,食道の機械刺激によって誘発される嚥下反射が使用できないかと考えてきた..本研究の目的は,食道刺激によって起こる嚥下反射を生理学的に解明し,最終的には食道刺激によって嚥下反射を誘発する方法を臨床応用し,新たな嚥下訓練法を確立することにある.
伝統木造住宅のレジリエンス飛躍的向上に資する地震対策レシピ

構造的特徴・地震環境の地域性を反映した、誰でも容易に間違いなく選択可能な、伝統木造住宅の『地震対策レシピ』を構築し、レジリエンスを飛躍的に高める。『地震対策レシピ』は、住宅のi)固有振動数、ii)基本的な構造、iii)立地地点を入力することで、住宅の構造的特徴や懸念される地震像を踏まえ、地震前の耐震改修方法や地震後の早期復旧方法を視覚的な事例とともに提示し、選択可能とする。高度な学術成果に裏付けられた『地震対策レシピ』を実現するため、現地調査結果や静的・動的実験結果に基づいて、実証的に研究を推進する。伝統木造住宅の、地震に対するレジリエンス向上のために、構造的特徴と地震環境の地域性を反映した、誰でも容易に間違いなく選択可能な『地震対策レシピ』を構築する研究である。住宅の固有振動数から耐震性能を評価する関係式を高精度化した上で、居住者自らがスマートフォン内蔵のセンサーで住宅の振動計測を行う方法を提案する。全国の伝統木造住宅架構を類型化・データベース化し、地域の地震環境に立った対策も提示する。地震災害対策において、誰でも間違いなく容易に選択可能なレシピ作りは、現在最も必要とされる地震災害対策に直結する研究であり、社会的必要度が高い研究である。震災を受けた木造住宅の減災、早期の復旧へ向けたマニュアルの策定は、地震が頻発する昨今、木造住宅が多い日本の実情を考えるなら、社会実装が大いに期待される。木造住宅の類型化・データベース化による診断技術の向上も期待される。
1950年代の欧州続合におけるベルギーの役割

本研究は、1950年のフランスによるヨーロッパ石炭鉄網共同体(ECSC)設立計画の発表から1957年のEECを設立するローマ条約の締結までの欧州統合が進行する中で小国ではあるが高度に発展した工業国家であるベルギーが欧州統合にどのような反応を示し、欧州統合において如何なる役割を担ったかについて明らかにすることを目的とする。そこで本研究は、ベルギー経済の基幹産業でありまたECSCの対象産業であった石炭業に注目することで、上記の目的に接近しようとした。第二次大戦後、ベルギーでは政府の経済への介入、福祉国家化が進行し、経済復興の鍵ともいえる石炭業は政府による強力な統制のもとにあった。石炭業はECSC設立計画が発表された1950年頃になると高価格、低生産性に悩まされており、政府は、ECSC設立交渉で石炭産業に対する保護措置を求めた。こうして、石炭業は1958年までの過渡期間にECSCと政府からの補助金を受けることになった。しかし、保護措置は石炭業の没落を引き延ばしたにすぎず、1958年の石炭危機によりベルギー石炭業の没落は決定的になった。一方、国内の他の多くの産業部門は、ECSCにより安価で良質の外国炭が輸入され産業発展を遂げる条件が生まれることを歓迎し、さらに、石炭・鉄網産業にとどまらない全般的経済統合を期待した。ベルギーはECSCによって石炭業問題を解決しようとするとともに、経済のヨーロッパ化を押し進めた。こうした1950年代の動きは、その後ベルギーが積極的にヨーロッパ経済統合に取り組む素地を形成することになったと思われる。ただし、これらの点について研究の現段階では未だ十分な検討がなされたとは言い難く、今後も一層研究を発展させたいと考えている。本年度は主に史料・文献の収集と分析、統計の解析を行った。最近のヨーロッパにおけるEC前史に関する研究関心は極めて高く専門の雑誌が発行されるほど進展しており、それらをサーベイするだけでも予想以上の時間がかかった。史料にもとづく実証分析は来年度も引き続き行う。だが、この結果、近年のヨーロッパの学界における問題意識や研究方法については理解を深めることができた。本年度は、1950年5月にフランス政府によって提案されたシューマン・プラン(ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体設立計画)に対して、ベルギー経済界がそれをどう認識し、どのように対応したかを、とくにベルギー石炭業の動向を中心に研究し、次のような知見を得ることができた。シューマン・プラン発表前においてベルギー政府は同国経済の構造改革を指向しており、たとえば国際競争力の劣る同国石炭産業に対する新たな補助金体制を構築しつつあった。また、ベルギー石炭産業の地域的特徴は顕著であり、とくに南部ポリナ-ジと北部カンピンの間には品質や生産性ににおいて大きな格差があった。域内の限界生産者であるベルギー石炭業の問題は、国際競争力の向上と国内産業・地域経済の保護というその後の欧州統合にとっても重要な問題の最初のケースであり、この間題の交渉過程と結果を歴史的に検討することは、欧州統合を理解する上で重要な視点を提供するものと考えられる。来年度は、他産業の対応についても検討し、ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体設立後なぜベルギーが欧州統合を積極的に推進することになるのかについての見通しを得たい。本研究は,1950年のフランスによるヨーロッパ石炭鉄鋼共同体(ECSC)設立計画の発表から1957年のEECを設立するローマ条約の締結までの欧州統合が進行する中で小国ではあるが高度に発展した工業国家であるベルギーが欧州統合にどのような対応を示し,欧州統合において如何なる役割を担ったかについて明らかにすることを目的とする。そこで本研究は,ベルギー経済の基幹産業でありまたECSCの対象産業であった石炭業に注目することで,上記の目的に接近しようとした。

第二次大戦後,ベルギーでは政府の経済への介入,福祉国家化が進行し,経済復興の鍵ともいえる石炭業は政府による強力な統制のもとにあった。石炭業はECSC設立計画が発表された1950年頃になると高価格,低生産性に悩まされており,政府は,ECSC設立交渉で石炭産業に対する保護措置を求めた。こうして,石炭業は1958年までの過渡期間にECSCと政府からの補助金を受けることになった。しかし,保護措置は石炭業の没落を引き延ばしたにすぎず,1958年の石炭危機によりベルギー石炭業の没落は決定的になった。一方,国内の他の多くの産業部門は,ECSCにより安価で良質の外国炭が輸入され産業発展を遂げる条件が生まれることを歓迎し,さらに,石炭・鉄鋼産業にとどまらない全般的経済統合を期待した。ベルギーはECSCによって石炭業問題を解決しようとするとともに,経済のヨーロッパ化を押し進めた。こうした1950年代の動きは,その後ベルギーが積極的にヨーロッパ経済統合に取り組む素地を形成することになったと思われる。ただし,これらの点について研究の現段階では未だ十分な検討がなされたとは言い難く,今後も一層研究を発展させたいと考えている。
格情報を利用した並列意味解析法に関する研究

本年度は、次のことを行った。1.格フレームから生成された有限状態オートマトンを予測情報として利用する並列構文解析法の開発2.格フレーム要素の自動獲得法の開発3.大規模意味ネットワークの並列探索システムの開発まず、動詞の予測を行うために、格フレーム規則から有限状態オートマトンを生成し、そのオートマトンを予測情報として利用できるような、並列構文解析法の提案をした。つぎに、そのオートマトンを生成するために必要な格フレーム規則の自動獲得法を提案し、その格フレーム規則から意味ネットワークを構成する方法についての検討を行った。格フレーム規則の自動獲得法では、即存の電子化辞書を利用して、文の類似度計算を行うことで、同じ動詞の語義をもつ文の集合を構成する。そして、生成された文の集合に、動詞の格要素の格ラベルならびに、動詞の語義ラベルを付加し、格要素を獲得する。類似度計算に使用した辞書は、(株)日本電子化辞書研究所の評価版第2.1版の日本語単語辞書ならびに概念辞書で、その規模は、概念辞書で、40万語以上のエントリ-を持つ。実験では、20個の動詞を選び、各動詞について、即存の格フレームの説明のために付属している例文や、国語辞書、新聞記事などから抜きだした文を20文用意して行った。その結果、かなり細分類化される傾向があることや、当初用いた類似度計算式の問題などがわかった。また、現在の最高速クラスの逐次計算機でも、大規模な意味ネットワークの探索には、相当な時間を要することなどがわかった。