hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ粒子により生成されるＤＮＡ損傷と変異誘発メカニズムの解析

C:G変異を誘発する酸化的DNA損傷、グアニジノヒダントイン(Gh)およびスピロイミノジヒダントイン(Sp)が、ナノマテリアル投与マウスの肺において生成されるかどうかを、それぞれの標準物質を調製し、LC-MS/MSを用い検討したが、GhおよびSpともに検出されなかった。G:C->C:G変異を引き起こす酸化的DNA損傷は、他にもオキサゾロンなどがあるが、標準物質の合成が困難であったためにまずGhとSpについて調べた経緯がある。次年度以降は、in vivoでの抗酸化剤の変異スペクトルへの影響を検討することに加え、GhおよびSp以外のG:C->C:Gを誘発するDNA付加体の探索を続ける予定である。GhとSpの検出はナノマテリアル投与マウス肺からはまだ見つかっていない。そのため、当初2年目に行う予定だったGhとSp生成への抗酸化剤投与の影響を観察するには至っていない。ナノマテリアルの気管への曝露で生じる遺伝毒性と酸化ストレスの関係性を調べるために、現在までに、マグネタイト投与マウス肺のDNAアダクトーム法を実施した。これにより、当初予想していなかった他の酸化ストレス関連DNA付加体が検出されつつあるためである。当初予定していた、LC-MS/MSを用いたGhおよびSpの分析系を確立でき、実際にin vivoのサンプルを解析するに至った。残念ながら、GhとSpはナノマテリアル投与マウスの肺から検出されなかったが、次の課題に向けて準備を進めているところであるため。GhとSpが検出されなかったことから、2年目の本年は、DNA付加体を網羅的に検出手法を開発し、ナノマテリアル(マグネタイトなど)投与マウス肺の解析に応用した。現在までに酸化ストレスに関連する複数のDNA付加体が検出されていることから、次年度は、それら付加体を定量的に分析し、遺伝毒性への寄与率についての情報を得ることを目的として、ナノマテリアルの遺伝毒性と酸化ストレスの関係についての知見を得たい。研究実施計画から大きな変更はない。一方、ナノマテリアルにより誘発される突然変異に関係する要因を探索する上で、特定のDNA付加体を標的にするだけでなく、未知の付加体も対象に含み、網羅的にDNA付加体を解析する手法を取り入れる必要性が感じられる。それについても、現在、分析系を確立しつつある。より多くの付加体を同時に検出し、その付加体を生成する要因を推定することで、ナノマテリアルの遺伝毒性の原因を突き止めたい。消耗品ならびに成果発表に伴う旅費等について、概ね研究計画調書の通りとなる見込みである。消耗品の使途については概ね研究計画調書の通りとなる予定である。成果発表に伴う旅費等も大きな変更は無い。
ニワトリ胚における第十因子異所性発現の生物学的意義

平成2年度までにニワトリ胚漿尿液中のウイルス活性化プロテア-ゼ(VAPI)は血液凝固第十因子(FX)であることを突き止めている。平成3年度においては次のことを明かにした。1、ニワトリ胚のもう一つのウイルス増殖場である羊水中のVAPIも蛋白精製により活性型FX(FXa)であることが判明した(FEBS Lett.in press)。2、漿尿膜、肝より作製したcDNAライブラリ-よりVAPI(FX)遺伝子のクロ-ニング、塩基配列を決定し、VAPIとFXが同一であることをさらに明確に証明した(FEBS Lett.283.281ー285,1991)。3、漿尿液より精製したVAPIを抗原として、兎より抗VAPI抗血清を得た。この抗血清と上記のVAPI特異cDNAを利用し、Western blotting、蛍光抗体法、Northern blottingにより、FXとそのmRNAの組織分布を明かにした。ニワトリ胚での発現組織は肝、漿尿膜、羊膜、腎、脾、腸管であり、hutching後も基本的にはその分布は変わらなかった。なお、活性型のFX(FXa)が存在する部位は漿尿液、羊水のみであり、ウイルスのトロピズムによく一致した(EMBO J.in press)。4、shellless embryonated eggの系を使って、soybean trypsin inhibitor、FXの特異的抑制物質であるダンシルGluーGlyーArgCH_2Clを羊水中に投与したが、ニワトリ胚への明確な影響は残念ながら観察できなかった。ニワトリでの第十因子の異所性発現が鶏胚においても又hutching後も基本的に変化しないことがわかったが、その生理的意義までは解明できなかった。この解明には、第十因子欠損マウス(ニワトリ)の作製などの新しい実験が必要とされる。
波状跳水から完全跳水への遷移を伴う流れと水面変動の準三次元解析法の研究

跳水を伴う流れと水面変動の予測は,河川横断構造物の洗堀対策や流れの減勢方法の検討に重要である.平面二次元解析法は河川の洪水流解析に広く利用されており,工学的に極めて応用性の高い解析法である.しかし,平面二次元解析法では,跳水内部の流速・圧力分布,乱れエネルギーの生成・逸散過程を適切に解析できないことから,河川横断構造物周辺の流れの解析への適用には課題がある.一方,近年では,実河川の三次元解析も行われつつあるが,その利用は時間・空間的に限定された範囲にとどまり,より効率的に河川横断構造物周辺の三次元的な流れ場を求めるための解析法が求められている.本研究は,流速鉛直分布を仮定することで,平面二次元解析法と大きく変わらない計算負荷で三次元的な流れを解析可能な準三次元解析法の枠組みにおいて,跳水を伴う流れと水面変動を予測するための解析法の開発を目的とする.本年度は,水面と底面上の流れの方程式を水深平均の流れの方程式とともに解析する新しい非静水圧準三次元解析法(quasi three-dimensional model considering flow equations on boundary surfaces: Q3D-FEBS)を開発し,波状跳水と完全跳水の既往実験に適用した.Q3D-FEBSは,非静水圧の評価が重要となる波状跳水の水面形や流速鉛直分布,ローラー渦の発生による三次的な運動量輸送と乱れの生成・逸散過程の評価が重要となる完全跳水の水面形や流速鉛直分布,乱れエネルギーの縦断分布等を説明できることを示した.さらに,数値シミュレーションからフルード数の増大に伴い,波状跳水の高く切り立った水面上で流れの剥離が発生し,ローラ渦を伴う完全跳水に遷移する過程をQ3D-FEBSにより計算可能であることを確認した.本年度は,まず,申請者が構築してきた非静水圧準三次元解析法(GBVC-FSV法)の圧力の非静水圧成分を含む流れの基礎方程式群に,水面と底面上の運動方程式を加えることで新しい非静水圧準三次元解析法を構築(Q3D-FEBS)し,そのプログラムコードを作成する.その後,Lennonら(2006)の実験を対象に解析モデルの検証を行うことを計画していた.申請者はQ3D-FEBSの基礎方程式群の誘導とプログラムコードの作成を完了し,解析モデルの検証を計画通り行うことができた.当初計画では,Lennonら(2006)の実験を対象とすることを考えていたが,より詳細なデータが計測されているChannson(1993),Gotohら(2005)の波状跳水の実験,Chacherea & Chanson(2010)の完全跳水の実験を対象としてQ3D-FEBSの検証を行い,波状跳水,完全跳水,波状跳水から完全跳水への遷移過程を計算可能なことを確認した.今までのところ当初計画通りに研究を進めることができている.今後も計画を変更せずに研究を進める予定である.来年度は,大河津分水路で計画されている新第二床固の減勢工の効果検討実験(縮尺1/30)を対象として,Q3D-FEBSにより越流部下流にバッフルピアが千鳥配置された流れ場の計算を行い,水位と流速の計測値,実験時の写真を数値化した各瞬間の水面形状を本解析法でどの程度再現できるか検証する.これにより,Q3D-FEBSで跳水を伴う三次元流れと水面変動がどの程度再現できるか,さらに,一連の検討をバッフルピアの配置が異なる実験結果についても実施し,両者の結果を比較することにより減勢効果の再現性を明らかにする.跳水を伴う流れと水面変動の予測は,河川横断構造物の洗堀対策や流れの減勢方法の検討に重要である.平面二次元解析法は河川の洪水流解析に広く利用されており,工学的に極めて応用性の高い解析法である.しかし,平面二次元解析法では,跳水内部の流速・圧力分布,乱れエネルギーの生成・逸散過程を適切に解析できないことから,河川横断構造物周辺の流れの解析への適用には課題がある.一方,近年では,実河川の三次元解析も行われつつあるが,その利用は時間・空間的に限定された範囲にとどまり,より効率的に河川横断構造物周辺の三次元的な流れ場を求めるための解析法が求められている.本研究は,流速鉛直分布を仮定することで,平面二次元解析法と大きく変わらない計算負荷で三次元的な流れを解析可能な準三次元解析法の枠組みにおいて,跳水を伴う流れと水面変動を予測するための解析法の開発を目的とする.本年度は,水面と底面上の流れの方程式を水深平均の流れの方程式とともに解析する新しい非静水圧準三次元解析法(quasi three-dimensional model considering flow equations on boundary surfaces: Q3D-FEBS)を開発し,波状跳水と完全跳水の既往実験に適用した.Q3D-FEBSは,非静水圧の評価が重要となる波状跳水の水面形や流速鉛直分布,ローラー渦の発生による三次的な運動量輸送と乱れの生成・逸散過程の評価が重要となる完全跳水の水面形や流速鉛直分布,乱れエネルギーの縦断分布等を説明できることを示した.

さらに,数値シミュレーションからフルード数の増大に伴い,波状跳水の高く切り立った水面上で流れの剥離が発生し,ローラ渦を伴う完全跳水に遷移する過程をQ3D-FEBSにより計算可能であることを確認した.本年度は,まず,申請者が構築してきた非静水圧準三次元解析法(GBVC-FSV法)の圧力の非静水圧成分を含む流れの基礎方程式群に,水面と底面上の運動方程式を加えることで新しい非静水圧準三次元解析法を構築(Q3D-FEBS)し,そのプログラムコードを作成する.その後,Lennonら(2006)の実験を対象に解析モデルの検証を行うことを計画していた.申請者はQ3D-FEBSの基礎方程式群の誘導とプログラムコードの作成を完了し,解析モデルの検証を計画通り行うことができた.当初計画では,Lennonら(2006)の実験を対象とすることを考えていたが,より詳細なデータが計測されているChannson(1993),Gotohら(2005)の波状跳水の実験,Chacherea & Chanson(2010)の完全跳水の実験を対象としてQ3D-FEBSの検証を行い,波状跳水,完全跳水,波状跳水から完全跳水への遷移過程を計算可能なことを確認した.今までのところ当初計画通りに研究を進めることができている.今後も計画を変更せずに研究を進める予定である.来年度は,大河津分水路で計画されている新第二床固の減勢工の効果検討実験(縮尺1/30)を対象として,Q3D-FEBSにより越流部下流にバッフルピアが千鳥配置された流れ場の計算を行い,水位と流速の計測値,実験時の写真を数値化した各瞬間の水面形状を本解析法でどの程度再現できるか検証する.これにより,Q3D-FEBSで跳水を伴う三次元流れと水面変動がどの程度再現できるか,さらに,一連の検討をバッフルピアの配置が異なる実験結果についても実施し,両者の結果を比較することにより減勢効果の再現性を明らかにする.本年度,購入予定であった大容量外付けハードディスクの購入を見送ったため,次年度使用額が発生した.次年度使用額は,本年度購入予定であった大容量外付けハードディスクの購入に使用する.研究動画集をクリックすると本研究で開発したQ3D-FEBSによる波状跳水から完全跳水の遷移過程の数値シミュレーション結果がご覧になれます.
ベンゾジシラシクロブタジエンの汎用合成法が導く含ケイ素反芳香族性の新展開

ベンゾジシラシクロブタジエンには含ケイ素4π電子系である1,2-ジシラシクロブタジエンの電子状態の寄与があることを実験的に示した。その寄与のために、ベンゾジシラシクロブタジエンの芳香環上の芳香族性の減少やジシレン(ケイ素ーケイ素二重結合部)の吸収波長の長波長シフトがが引き起こされていることを明らかにした。また、ベンゾジシラシクロブタジエンと同様に4nπ電子系である、1H-ホスファジシリレンの合成に成功し、リン上の非共有電子対が隣接するジシレン部位に与える電子的影響について明らかにした。以上の様に、含ケイ素4nπ電子系化合物の性質の実験的解明を行った。[1]単離可能なジシリンとジブロモアレーン(アミノ基を持つ1,2-ジブロモベンゼン誘導体、ジブロモチオフェンおよびジブロモピリジン)との混合物を還元することで、ジシラシクロブタジエン誘導体の合成検討を行った。しかし反応は複雑であり、目的とするジシラシクロブタジエン誘導体は得られなかった。[2]π拡張型のジシラシクロブタジエン誘導体の合成検討を進めた。単離可能なジシリンと2,3-ジブロモナフタレンを用いて還元反応を行うことで、対応するナフトジシラシクロブタジエンを安定な化合物として単離することに成功した。この化合物の炭素π電子系はベンゾジシラシクロブタジエンのものより拡張しているにもかかわらず、その最長波長吸収帯は短波長シフトしていた。この原因を分子軌道から考察し、ジシレン部位と芳香環部位との軌道間相互作用により説明出来ることを明らかにした。また、ナフトジシラシクロブタジエンの1H NMRスペクトルでは、ナフタレン環上のプロトンの高磁場シフトが認められた。これはジシレン部位がナフタレン環の反磁性環電流を減少させていることを示している。[3]以上の結果を受け、本課題を進める上でベンゾジシラシクロブタジエン合成の反応機構を明らかにする必要があると考えた。そこで1,2-ジブロモベンゼンを用いた反応の詳細な生成物解析を行った結果、シラシクロプロパベンゼンやベンゾジシラシクロブテン骨格を持つブロモシラン類、ビフェニレンが副生していることが分かった。これらの副生成物の存在は、反応にベンザインが関与している事を示している。そしてシラシクロプロパベンゼン部位を持つジブロモシランを還元するとベンゾジシラシクロブタジエンが生成することを確認した。ベンザインの関与を明らかにした事は、今後種々の置換基を持つベンゾジシラシクロブタジエンを合成する上で極めて重要な知見と考えられる。これまで合成に成功しているベンゾジシラシクロブタジエンは、二つの不飽和ケイ素が化学的に等価であるもののみであり、非対称置換型のベンゾジシラシクロブタジエン誘導体の合成は現在の所成功していない。一方、今年度はナフトジシラシクロブタジエンの合成に成功し、構造及び分光学的データの取得に成功した。先に解明したベンゾジシラシクロブタジエンと性質を比較することで、特徴的な最長波長吸収帯の短波長シフトなど、興味深い性質を明らかにすることができた。また、ベンゾジシラシクロブタジエンの合成反応にベンザインが関与している事を生成物解析から明らかにした。この結果は本課題の遂行に関して重要な知見である。以上の様に、予想以上に研究が進展した部分もあれば、まだ解決していない問題もある。そのような状況を総合的に判断し、進捗状況はおおむね順調に推移していると判断した。[1]昨年度、単離可能なジシリンと2,3-ジブロモナフタレンを用いて還元反応を行うことで、対応するナフトジシラシクロブタジエンを安定な化合物として単離することに成功した。今回、その異性体の合成を目指し、2,3-ジブロモナフタレン、1,8-ジブロモナフタレンを用いて同様の反応を行ったが、目的とする化合物は得られなかった。[2]非対称な置換様式を持つベンゾジシラシクロブタジエンの合成検討を進めた。3,4-ジブロモフェノールから誘導できるメチル(ジブロモフェニル)エーテルと、単離可能なジシリンの混合物を還元することで、非対称置換型ジシラシクロブタジエン誘導体の合成に成功した。得られたベンゾジシラシクロブタジエンの29Si NMRを測定すると、不飽和ケイ素に由来するシグナルが明確に二種類観測された。これはベンゼン環上の置換基がジシレン部位にも影響を与えている事を示している重要な結果である。現在の所その化合物の単結晶が得られておらず、構造は未知のままであり、これは次年度への課題とした。[3]ケイ素ーケイ素三重結合種(ジシリン)からベンゾジシラシクロブタジエンが合成できるため、ケイ素ー炭素三重結合種(シリン)からベンゾシラシクロブタジエンに到達できるものと考え、シリン合成も行うこととした。種々の検討を行ったところ、シリンの前駆体である、脱離基としてブロモ基を持つケイ素ー炭素二重結合種(シレン)の合成に成功した。得られた1,2-ジブロモシレンは室温ではブロモ基の1,2-転位による分解が観測されたが、1,-ブロモシレンは室温で安定な化合物として得ることができた。これらの化学種は、それら自体が未知の置換様式のシレンであるため興味深い。

また、今後のシリン合成とそこから展開できる種々のベンゾシラシクロブタジエンへの鍵となる化合物である。ケイ素ー炭素三重結合化合物を合成し、それを利用したベンゾシラシクロブタジエンの合成に着手した。現在、三重結合種の前駆体となる化合物(1,2-ジブロモシレンおよび1-ブロモシレン)の合成に成功している。これらの化合物自体もこれまで報告例が無く、現在成果として取りまとめ中である。また、昨年度合成できなかった非対称置換型のベンゾジシラシクロブタジエン誘導体の合成に成功しており、NMRスペクトルにより、その非対称性が電子的性質におよぼす影響を調べることができた。現在の所結晶構造解析には成功していないが、今後置換基の変更により構造情報は得られるものと考えられる。以上の様に、当初の予想以上に研究が進展した。[1]ベンゾジシラシクロブタジエンの炭素π電子系の伸張が分子物性に与える影響について明らかにすることができた。すなわち、新たにアンスロジシラシクロブタジエンの合成および単離に成功し、これまでに合成済のベンゾ、ナフト類縁体と併せ、一連の化合物として構造や性質を比較した。その結果、ケイ素ーケイ素二重結合(ジシレン)部位と縮環しているπ共役系が伸張すると共に、その最長波長吸収帯が短波長シフトするという予想外の傾向が見られた。各種NMRスペクトルおよびNICS計算を含めた理論計算による検討の結果、最長波長吸収帯はジシレン部位のπ→π*遷移であり、π共役系が伸張するにつれて(a)ジシレン部位のπ軌道と芳香環π*軌道との相互作用、(b)ジシレン部位のπ*軌道と芳香環π軌道との相互作用、のいずれもが大きくなるためにこのような傾向が生じることが明らかになった。[2]ベンゾジシラシクロブタジエンとアルキン類との反応性を利用することで新しい含ケイ素π電子系の構築を検討した。その結果、段階的なラジカル機構により生じたと考えられるベンゾシロールが得られた。[3]ベンゾジシラシクロブタジエンと同様にケイ素を含む4nπ電子系として、1H-アジリンの高周期類縁体であり、これまで報告例の無い1H-ホスファジシリレンに着目した。最終的にその合成に成功し、性質を理解することができた。ベンゾジシラシクロブタジエンと異なり、1H-ホスファジシリレンは明確な4π電子系としての性質は示さないものの、リン上の非共有電子対が強くケイ素π電子系と相互作用していることがわかった。さらに、リン上の非共有電子対のルイス酸への配位により、1H-ホスファジシリレンの吸収スペクトルが大きく変化することがわかった。ベンゾジシラシクロブタジエンには含ケイ素4π電子系である1,2-ジシラシクロブタジエンの電子状態の寄与があることを実験的に示した。その寄与のために、ベンゾジシラシクロブタジエンの芳香環上の芳香族性の減少やジシレン(ケイ素ーケイ素二重結合部)の吸収波長の長波長シフトがが引き起こされていることを明らかにした。また、ベンゾジシラシクロブタジエンと同様に4nπ電子系である、1H-ホスファジシリレンの合成に成功し、リン上の非共有電子対が隣接するジシレン部位に与える電子的影響について明らかにした。以上の様に、含ケイ素4nπ電子系化合物の性質の実験的解明を行った。[1]ベンザインの関与が明らかになったので、基質および反応条件の最適化による非対称置換ベンゾジシラシクロブタジエンの合成に挑戦する。具体的にはベンゼン上のハロゲン基の変更、反応温度をより下げるなどの工夫を行う。[2]1,2-
量子コヒーレンスと量子観測の織りなす物理

量子と古典の違いを際立たせる様々な要素のうち「量子コヒーレンス」と「量子観測」に焦点を当て,両者が意外な関わりを持って紡ぐ興味深い現象や方法論を追究した.単に,量子コヒーレンスをいかに捉えるかにとどまらず,量子コヒーレンスがいかに発現するか,量子コヒーレンスをいかに制御するかといったところにまで量子観測が重要な役割を果たす.そんなテーマを通じて量子論の奥深い世界に迫るとともに,量子情報技術に貢献する知見を提供した.量子と古典の違いを際立たせる様々な要素のうち「量子コヒーレンス」と「量子観測」に焦点を当て,両者が意外な関わりを持って紡ぐ興味深い現象や方法論を追究した.単に,量子コヒーレンスをいかに捉えるかにとどまらず,量子コヒーレンスがいかに発現するか,量子コヒーレンスをいかに制御するかといったところにまで量子観測が重要な役割を果たす.そんなテーマを通じて量子論の奥深い世界に迫るとともに,量子情報技術に貢献する知見を提供した.本研究課題の目的は,「量子コヒーレンス」と「量子観測」をキーワードに,それらが密接に関わり合う興味深い現象を追究して量子論の奥深い世界に迫るとともに,量子物性物理学に新たな視点を提供し,量子情報技術に貢献することにある.平成21年度は,以下の成果を得た.1.超伝導体から電界放出される電子ビームによる2粒子干渉実験を念頭に,超伝導体中のクーパー対の相関がいかにしたらとらえられるかを明らかにした.また,クーパー対の寄与はバンチング的な正の相関を示すことを明らかにした.2.2つの独立な超伝導体から放出される電子の2粒子干渉を議論し,正の相関に生じる干渉縞の起源が通常の2粒子干渉(HBT効果)とは異なって,クーパー対の"1粒子干渉"に他ならないことを明らかにした.3.「観測がコヒーレンスを引き出す」というアイデアを追究し,この見方でもやはりボース凝縮体の干渉現象に「ボース凝縮」が重要であることを明らかにした.4.互いに相互作用しない2つの量子ビットに補助量子ビットを散乱させてエンタングルメントを生成する方法を検討した.その際,スピン自由度を伴う3次元デルタ関数型ポテンシャルの散乱問題を解析する繰り込み処方を構築した.5.「観測による量子系制御」の一例として追究してきた「繰り返し観測による量子状態準備」の独自の手法の発展を図り,互いに相互作用しない2つの量子ビットに補助量子ビットを繰り返し共鳴散乱させてエンタングルメントを生成する方法を提案した.6.確率的な状態生成である5.の方法を改良し,確率1で機能するスキームを構成した.7.「繰り返し観測による量子状態準備」のメカニズム,及び,関連する「量子ゼノン効果」を,厳密に解けるモデルで近似に頼ることなく検討した.8.プローブ粒子の散乱データを通じてターゲットスピンの量子状態を推定する方法を考察し,空間自由度の有用性を明らかにした.本研究の目的は,量子論の際立つ特徴の中でも「量子コヒーレンス」と「量子観測」に焦点を当て,両者が本質的に関わり合う興味深い現象を追究することによって量子論の奥深い世界に迫るとともに,それらを利用する独創的なアイデアを創出して量子情報技術に貢献することにある.実施2年度目の今年度は,主に以下のテーマに取り組み,成果を得た.1.ボース凝縮体などの量子多体系の干渉現象に注目し,「対称性の自発的破れ」に基づく従来の記述に取って代わる理論的枠組みの構築を目指して,「観測による量子コヒーレンス」のアイデアを追究している.その一環として,(1)「観測」が本質的な役割を果たす後者の記述でもやはり「ボース凝縮」が重要であることを明らかにし,論文として発表した.(2)複数の独立なボース凝縮体の列による干渉現象を「観測による量子コヒーレンス」のアイデアに基づいて解析し,その成果を論文として発表した.(3)超伝導状態における対称性の自発的破れ(超伝導状態の位相)を干渉現象を通じて直接とらえる方法を見出し,論文として発表した.2.観測がその対象を乱してしまう効果をうまく利用することによって量子系を制御しようという「観測による量子系制御」のアイデアを追究している.今年度,(1)系の一部に観測を繰り返すことで量子系の状態が純化される機構について,それが連続スペクトルの系でも起こりうることを明らかにし,論文として発表した.(2)繰り返し観測によって非自明な量子状態を生成する方法を,確率1で機能する枠組みへと改良することを試みているが,2つ目の具体例を構成することに成功し,国際会議,国内学会にて発表した.3.「量子パラメータ推定」の問題に取り組んだ.従来の標準的な方法とは異なって,状態の初期化や多数回試行を必要としない独自の方法を提示することに成功し,国内学会にて発表した.本研究の目的は,量子論の際立つ特徴の中でも「量子コヒーレンス」と「量子観測」に焦点を当て,両者が本質的に関わり合う興味深い現象を追究することによって量子論の奥深い世界に追るとともに,それらを利用する独創的なアイデアを創出して量子情報技術に貢献することにある.実施3年度目の今年度は,主に以下の成果を得た.1.ボース凝縮体など量子多体系の干渉現象に注目し,「対称性の自発的破れ」に基づく従来の記述に取って代わる理論的枠組みの構築を目指して,「観測による量子コヒーレンス」のアイデアを追究している.今年度は,両者の記述の違いが際立つ状況として,構成粒子数が少ないボース凝縮体の干渉の揺らぎを議論し,その成果を国内学会で発表した.2.「量子-古典境界」の話題に取り組んだ.

エンタングルメントをとらえることができる観測量(entanglement witness)と量子性をとらえることができる観測量(quantumness witness)の関係を追究し,前者は必ず後者でもあることを数学的に証明して,その成果を論文として発表した.3.観測がその対象を乱してしまう効果をうまく利用することで量子系を制御しようという「観測による量子系制御」のアイデアを追究している.今年度,エルゴード写像や混合写像に関する新しい数学的定理を証明し,観測の繰り返しで量子系をエンタングル状態に導く新たなスキームを構成することに成功して,国際会議や国内研究会で発表した.4.エンタングルメントを利用することで「量子状態推定」の糟度を向上できることを明らかにし,論文を発表した。6.状態の初期化や多数回試行を必要としない「量子パラメータ推定」の独自の方法を2例構成することに成功し,国内学会,国内研究会にて発表した.本研究の目的は,量子論の際立つ特徴の中でも「量子コヒーレンス」と「量子観測」に焦点を当て,両者が本質的に関わり合う興味深い現象を追究することによって量子論の奥深い世界に迫るとともに,それらを利用する独創的なアイデアを創出して量子情報技術に貢献することにあった.最終年度となる今年度も「量子コヒーレンス」,「量子系制御」,「量子計測」を柱に研究を推進する計画であったが,以下の成果を得た.■量子コヒーレンス(1)フランソン干渉計を利用してクーパー電子対の2電子間相関長や重心運動のド・ブロイ波長を計測できることを示し,論文発表した.(2)量子状態の量子性(非可換性)を,干渉計を組み合わせてとらえる方法を提案し,論文発表した.■量子系制御(1)多重散乱の干渉効果を利用して書き込みと読み出しができる量子メモリを提案し,論文発表した.(2)観測の繰り返しによる量子状態生成の独自の手法をマッハ・ツェンダー干渉計の設定に適用してエンタングルメント生成のスキームを提案し,国内学会や国内研究会で発表した.(3)観測の繰り返しによる量子状態生成の独自の手法に対する環境系の影響を検討し,手順を工夫することでスキームを頑強にできることを示して,国内研究会で発表した.■量子計測(1)多数回試行が想定される量子論にあって1回の試行で得られる観測データから系のパラメータを推定する方法の解析を進め,国際会議で発表した.(2)同種粒子の識別不可能性に起因する多粒子干渉効果で計測精度を向上できることを示し,国内学会や国内研究会で発表した.以上のほか,年度初頭に計画していたテーマのうち「フェルミ粒子系に対する観測による量子コヒーレンス」と「量子ゼノン効果による量子系制御」に関してもいくつかの新しい結果が得られており,今後の研究で成果発表に結びつけられるものと考えている.「観測による量子状態生成」に関する話題で顕著な進展が見られている.その数学的基礎を支える強力な定理の証明に成功したことで,複数の興味深い例を構成することに成功し,研究の独自性を高めることができている.また,その数学的道具立てを応用することで「量子パラメータ推定」に関する新たなアイデアが生まれ,次なる研究展開の萌芽も見出せつつある.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ナイル諸語の通時的研究-ナイル諸語比較語彙集の作成-

東アフリカでの現地調査とドイツにおける埋もれている資料の開拓により、ナイル諸語の未だに十分でない言語資料を収集することにより、既に収集していた資料とをあわせて、ナイル諸語の通時的研究をおこなった。具体的な成果として、通時的研究の基礎資料となるナイル諸語比較語彙集を作成した。ナイル諸語比較語彙集作成のために、ウガンダにおいてナイル諸語の1つであるクマム語を調査した(8月30日から9月22日)。クマム語は、いまだに文法書も辞書も出版されていない。比較語彙集を作成するために不可欠な資料であるクマム語の辞書を準備中である。クマム語のアスペクト体系と動詞の声調について明らかにした(研究成果欄を参照)。ナイル諸語比較研究の成果の一部は、博士学位申請論文のなかに反映した(研究成果欄を参照)。ドイツ国内に存在するナイル諸語の資料を探査した(9月23日から9月29日)。ドイツ国内に過去に調査されたナイル諸語の資料が利用されずにいることが判明した。東アフリカ、ウガンダにおいてナイル諸語の1つであるクマム語を調査した。クマム語の世界初となる語彙集と文法事を準備中である。平成18年度の調査では音声学・音韻論に関して、とくにクマム語のリズムを明らかにした。リズムは、音声レベルの現象と考えられるが、リズムがクマム語の形態音韻論において重要な役割を果たすことと発見した。この事実は、音声レベルと形態音韻論レベルの間にインターフェイスの存在を仮定しなければならないことを示している。また、リズムは、通時的な子音の脱落と母音による代償延長の現象において重要な決定をおこなうことを明らかにした。したがって、リズムの研究なしにはクマム語を含む近縁諸言語の通時的研究を進展することができない。この成果については、平成18年度11月22日にケルン大学アフリカ学研究所におけるコロキウムにおいて口頭発表をおこなったほかに、平成19年度にパリで開催される国際学会第10回ナイル・サハラ言語学コロキウムにおいて、さらに修正をしたうでで発表することが決定している。統語論に関して、クマム語が受動文をつくることができず、受動文にあたる文は中動相文で表現することを明らかにした。中動相文をつくるとき、その主語にあたる名詞が意味的に行為者になるか、受動者になるかは、動詞が本来持つ意味、すなわち、動詞のアクチオンザルトによって決定される。また、クマム語の動詞は、英語のような自動詞と他動詞の区別ではなく、状態動詞と行為動詞と呼べるような区別が重要であることを発見した。現在編集中の語彙集は、動詞の部門においてこれらの動詞のアクチオンザルトについての情報を含んだものにする予定である。ケルンでは残存資料の収集ならびに研究発表と研究情報の収集をおこなった。成果物としては英文論文1編と日本語単行本1冊を出版した。アラリカ、ウガンダにおいてクマム語(西ナイル語)の現地調査を行った。クマム語の音声学、音韻論、形態論、統語論について詳細な記述研究を行った。とくに音声学ならびに形態音韻論において超分節的要素であるリズムが果たす役割について明らかにした。それに伴い、従来の西ナイル語研究においては不明であった母音の音韻論的長さの対立を初めて明確にすることに成功した。これにより従来の西ナイル語についての記述の曖昧さを訂正することになる。また、この研究が以後の西ナイル語の記述のスタンダードとなる。この成果についてはパリで開催された国際学会「第10回ナイル・サハラ言語学コロキアム」で発表した。また、クマム語の声調体系を明らかにすることに成功した。これについては、20年度の「大7回日本ナイル・エチオピア学会学術大会」で発表した。従来の西ナイル語についての記述研究は、声調に関する包括的研究が欠けていた。この研究により西ナイル語の声調についての研究が飛躍的に発展することが期待できる。20年度に声調の情報を含むクマム語の語彙集を出版する予定である。バイロイト大学に保存されているナイル語資料の掘り起こしを行った。ドイツには研究者が個人レベルで残した言語資料が存在している。それらを誰にも使用可能なものに公開すること将来の研究を発展するために必要であると考えられる。そのための将来の課題であるネットワーク作りを含めた資料の掘り起こしである。ウガンダにおいて、前年度に引きつづき、クマム語(ナイル語の1つで、未だに文法書も辞書も存在しない言語)を調査した。本年度は、これまでの調査で集めた語彙に多くの語彙を付け加えることができた。個々の名詞の声調を記述した。これにより、前年までに分かっていた動詞の声調とあわせて、声調の完全な情報を含む辞書の作成が可能となった。声調の情報を含むアフリカ諸言語の辞書は、稀であり、貴重である。辞書はほぼ完成の状態にある。辞書の出版は、次年度以降に別の経費を得て行なう予定である。クマム語の文法記述に関しては、前年度までに音声学、音韻論、形態論の記述は終わっていたが、本年度は、形態統語論について詳細な調査を行なった。出版を予定している辞書に、この調査により収集した動詞形態統語論の情報も加える。

前年度までにドイツにおいて収集した資料と、代表者がウガンダにおいて収集した資料を用いてナイル祖語の再構成を試みた。それにより再構成を含めた「ナイル諸語比較語彙集」を作成した。具体的な成果としては、学会におけるクマム語の声調に関する研究発表と、クマム語の声調に関する論文は、印刷中である。「ナイル諸語比較語彙集」は英文の単行本として出版した。
前立腺癌のホルモン耐性獲得におけるチェックポイント機構の関与

前立腺癌のホルモン耐性にアンドロゲン受容体の転写を取り巻く細胞周期制御因子のチェックポイント機構が関与を解析した。Nek6は前立腺組織内に特異的に発現し、9番染色体長腕33-34領域に位置していた。アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株LNCaP-HRでは、Nek6発現量がLNCaPの50%以下、Chk1の発現はLNCaPの約80%と低下しており、ホルモン抵抗性前立腺癌検体でもChk1の発現量は低下していた。また、in vitroでNek6がChk1の発現とChk1のリン酸化を誘導することから、Nek6がChk1の上流に位置する遺伝子であり、RNRの発現を介してS期を制御している可能性が示唆された。前立腺癌ホルモン耐性機構の解析に必要な実験モデルを作成するためにアンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPを長期間アンドロゲン非存在下で継代培養し、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株LNCaP-HRを樹立した。また、臓器別のノーザンプロットでNek6のmRNAが前立腺組織内に特異的に発現し、前立腺癌においてヘテロ接合性の消失が認められる9番染色体長腕33-34領域に位置しており、LNCaP-HRでのNek6発現量はLNCaPの50%以下でありホルモン非依存性前立腺癌細胞で発現が低下していた。一方、Chk1の発現はアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞である、LNCaP-HRではアンドロゲン依存性前立腺癌細胞LNCaPの約50%の低下を認めたが、活性を持つリン酸化Chk1の発現量はNek6と同様にLNCaP-HRではLNCaPの約20%以下であった。他のアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株(PC3、DU145)においてもNek6とリン酸化Chk1の発現量はアンドロゲン依存性前立腺癌細胞LNCaPと比べると明らかに低下していた。また、in vitroではあるが、Nek6がChk1の発現とChk1のリン酸化を誘導し、Nek6がChk1の上流に位置する遺伝子である可能性がkinase assayで示唆された。今後の研究で、前立腺癌のホルモン耐性機構獲得における細胞周期のチェックポイント機構、特にG2/M期で働くチェックポイントキナーゼChk1やNek6の関与についてさらに解析する。前立腺癌のホルモン耐性にアンドロゲン受容体の転写を取り巻く細胞周期制御因子のチェックポイント機構が関与するという仮説を基に、DNA損傷チェックポイントに関与するチェックポイントキナーゼであるヒトChk1をクローニングした(Genes Dev. 14, 1439-1447, 2000)。Chk1はcdc25によるCdc2活性化を抑制し、G2/M期チェックポイントに必須であり、DNA傷害やDNA複製阻害による細胞周期停止に関与した(EMBO J. 21, 5195-5205, 2002)。また、G2期停止を引き起こすNIMA関連キナーゼ(Nek)を解析し、ヒトNek6を同定した。Nek6は細胞周期特異的であり、G1初期において発現が低下し、DNAの複製、転写、修復等に重要であるヒストンを効率的にリン酸化することから、分裂期(M期)キナーゼであることを確認した。これまでの実験でNek6のmRNAは前立腺組織内に特異的に発現し、前立腺癌においてLOHが認められる9番染色体長腕33-34領域に位置していた。アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPをアン・ドロゲン非存在下で長期間培養し、樹立したアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株LNCaP-HRを用いた実験で、Nek6発現量がLNCaPの50%以下、Chk1の発現はLNCaPの約80%と軽度の低下を認めたが、活性を持つリン酸化Chk1の発現量はNek6と同様にLNCaPの約20%以下であった。他のアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株においてもNek6とリン酸化Chk1の発現量はLNCaPと比べると明らかに低下していた。また、in vitroではあるが、Nek6がChk1の発現とChk1のリン酸化を誘導することから、Nek6がChk1の上流に位置する遺伝子である可能性が示唆され、解析している。前立腺癌のホルモン耐性にアンドロゲン受容体の転写を取り巻く細胞周期制御因子のチェックポイント機構が関与するという仮説を基に、DNA損傷チェックポイントに関与するチェックポイントキナーゼであるヒトChk1をクローニングしてきた。Chk1はcdc25によるCdc2活性化を抑制し、G2/M期チェックポイントに必須であり、DNA傷害やDNA複製阻害による細胞周期停止に関与する。

また、G2期停止を引き起こすNIMA関連キナーゼ(Nek)を解析し、ヒトNek6を同定できた。Nek6は細胞周期特異的であり、G1初期において発現が低下し、DNAの複製、転写、修復等に重要であるヒストンを効率的にリン酸化することから、分裂期(M期)キナーゼであることを確認した。これまでにNek6のmRNAは前立腺組織内に特異的に発現し、9番染色体長腕33-34領域に位置していた。アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株LNCaP-HRでは、Nek6発現量がLNCaPの50%以下、Chk1の発現はLNCaPの約80%と低下しており、ホルモン抵抗性前立腺癌検体でもChk1の発現量は低下していた。また、in vitroでNek6がChk1の発現とChk1のリン酸化を誘導することから、Nek6がChk1の上流に位置する遺伝子であり、RNRの発現を介してS期を制御している可能性が示唆された。(Biochem Biophys Res Commun. 374, 79-83, 2008)
静電相互作用に基づく親水性ポルフィリン修飾リポソームの創製とその触媒機能

本研究は、脂質二分子膜小胞体の表面に金属錯体からなる機能部位を構築すること、これを活性点とする擬不均一系触媒反応を開拓することを目的とした。具体的には、各種カチオン性金属ポルフィリンがアニオン性リポソームの親疎水表面に固定されることを幅広く実証し、これが基質との反応に対する不均一系触媒として働く例を確立した。1)ポルフィリンのアルキル鎖長の検討:メソ位チエニル基置換ポルフィリンを原料とする簡単なスルホニオポルフィリンの合成について検討した。チオフェンのアルキル化を予備的な知見として、アルキルチオフェニウム塩が得られる反応を幅広く拡張し、これをポルフィリンを始めとする環状π共役系化合物および配位子に適用して効率よく目的化合物の合成に成功した。2)集合体の構造と安定度の検討:得られたカチオン性ポルフィリンをはじめとする環状π共役系の立体構造と二分子膜形成分子との親和性や相互作用の機構は、スペクトルを駆使して確認・実証した。3)カチオン性ポルフィリン担時リポソームの合成:合成されたカチオン性錯体とリポソームの複合系構築を目的として、長鎖アルキル脂肪酸塩とのイオンコンプレックスを形成させ、リポソームに導入した。錯体部の溶媒和構造や局所誘電率を解析することにより、リポソーム表面における擬不均一系触媒反応の開拓、リポソームに担持された錯体の触媒機能などを幅広く解明した。4)ポルフィリン修飾リポソームを用いて、酸素および活性酸素種が関与する様々な反応を解明し、特に触媒的にヒドロキシラジカルを発生する反応系を利用して、当該リポソームの生理作用を明らかにした。本研究は、脂質二分子膜小胞体(リポソーム)の表面(外水相との親疎水界面)に金属錯体からなる機能部位を構築すること、これを活性点とする擬不均一系触媒反応を開拓することを目的とする。具体的には、リポソームのζ電位と反対電荷の親水性金属錯体を用いて、静電相互作用力による錯体担持リポソームの構築法を確立する。疎水性機能分子が脂質膜の疎水ドメインに包埋された従来系と対照的な、機能部位が表面に露出したイオン対型リポソームを構築し、ナノレベルの触媒粒子として展開する。具体的には、各種カチオン性金属ポルフィリンが、長鎖アルキル脂肪酸とL-α-ジミリストイルホスファチジルコリンなどからなる混合脂質系が形成するアニオン性リポソームの親疎水界面に固定されることを実証し、リポソーム表面の金属錯体が、外水相基質の反応に対する不均一系触媒として働く例を確立する。既に手掛りを得ているスーパーオキシドアニオンラジカルの不均化反応や、生成するH_2O_2のFenton反応をもとに具体例を拡張する。本年度の研究実績を以下に述べる。1)N-アルキルピリジニウム基を有するポルフィリン錯体の創製4-または2-ピリジンアルデヒドとピロールから得られるメソ位ピリジル置換ポルフィリンを原料に用いて、p-トルエンスルホン酸アルキルとの反応によりピリジニウム塩を合成した。N-アルキルピリジニウム-x-イルポルフィリン(x=2または4)のアルキル鎖長を変えたピリジニウム塩に広く拡張し、中心金属(マンガンおよび鉄)の導入をアルキル化の前後で行い、親水性が制御された一連の水溶性ポルフィリン錯体(金属メソテトラ(N-アルキルピリジニウム-x-イル)ポルフィリン)を得た。2)スルホニウム塩が結合したポルフィリン錯体(2)スルホニウム塩をカチオン性基とする新規なポルフィリンを合成した。

具体的には、x-(アルキルチオ)ベンズアルデヒドとピロールから、アルキル鎖長やアルキルチオ基の置換位置を変えたx-(アルキルチオ)フェニルポルフィリン類(x=2,4,6)を合成した。次いで、独自の方法である強酸(トリフルオロメタンスルホン酸など)を溶媒に用いたトリフルオロメタンスルホン酸アルキルとのアルキル基交換反応により、アルキルチオ基をジアルキルスルホニオ基に変換した。さらに、水を溶媒として中心金属を導入する(塩化マンガンを用いて可能であることを確認済み)ことにより、水溶性ポルフィリン錯体を得た。この方法では、最大4価カチオン錯体(メソテトラ(x-ジアルキルスルホニオフェニル)ポルフィリン錯体)まで合成することが可能であった。本研究は、脂質二分子膜小胞体(リボソーム)の表面(外水相との親疎水界面)に金属錯体からなる機能部位を構築すること、これを活性点とする擬不均一系触媒反応を開拓することを目的とする。具体的には、リボソームの?電位と反対電荷の親水性金属錯体を用いて、静電相互作用力による錯体担持リボソームの構築法を確立する。これは、疎水性機能分子が脂質膜の疎水ドメインに包埋された従来系と対照的な、機能部位が表面に「露出」したイオン対型リボソームとなるため、ナノレベルの触媒粒子になる。具体的には、各種カチオン性金属ポルフィリンが、長鎖アルキル脂肪酸とL-α-ジミリストイルホスファチジルコリンなどからなる混合脂質系が形成するアニオン性リボソームの親疎水界面に固定されることを実証し、リボソーム表面の金属錯体が、外水相基質の反応に対する不均一系触媒として働く例を確立する。既に手掛りを得ているスーパーオキシドアニオンラジカルの不均化反応や、生成する過酸化水素のFenton反応をもとに、具体例を拡張する。また、癌の新生血管を通過できるナノDDSキャリヤとしてのリボソームに鉄ポルフィリン錯体を担持することにより、癌細胞へのFenton試薬の送達系を確立する。これを用いて、ポルフィリンが癌細胞に自発的に集積し、かつ、癌細胞で局所的O_2^-濃度が高いとする仮説を、癌組織の寛解から実証する。本年殿実績を以下に列挙する。1)多価カチオン錯体への拡張ポルフィリン環周囲の正電荷が、アニオン性リボソーム表面との強固な静電結合に寄与し、浴存アニオン性基質の集積効果に基く触媒活性が向上することを実験的に確立した。従来のピリジニウムポルフィリンでは4価カチオンが得られるのみであるが、スルホニウム塩に展開することにより最大12価まで拡張できた。具体的には、メソテトラ(χ-アルキルチオフェニル)ポルフィリンに強酸中でジアルキルスルホキシドを反応させることにより、メソ位フェニル基に複数のアルキルチオ基を導入した。この反応は、テトラフェニルポルフィリンなど、アルキルチオ基が置換していないフェニル基に対しては収率が低いと予想されたが、(χ-アルキルチオフェニル)ポルフィリンとの反応では高収率が期待できることが予備的な分子軌道計算から明らかになった。アルキルチオ基が多数結合したフェニル基をメソ位に有するポルフィリンを原料として、スルフィドの硫黄原子へのアルキル化反応により多価スルホニウム塩へと誘導した。スルホニウム塩の形成に強酸を使用するため、中心金属の導入は最終段階で行い、目的とする水溶性ポルフィリン錯体を得た。2)メソテトラ(S-アルキルチオフェニウム-χ-イル)ポルフィリンポルフィリン環のメソ位にチエニル基が結合したポルフィリンが得られ、これを原料とする簡単なスルホニオポルフィリンの合成について検討した。
OECDモデル租税条約の総合研究

平成9年度から同11年度にかけての研究成果は、ほぼ次の通りである。(1)研究メンパーは、約隔月毎の研究会をもち、OECDモデル租税条約及びOECD報告書について討論し、その成果の一部が報告書に収録されたものである。(2)我々の共同研究に次のゲスト・スピーカーが協力してくれた。クリストファー・H・ハンナ教授(米、サザン・メソジスト大)、ディーター・ビルク教授(独、ミュンスター大)、ヨアヒム・ランク教授(独、ケルン大)、フランツ・バニステンデール教授(ベルギー、ルーヴェン・カトリック大)、バン・フーレ(欧州委員会DG15会計制度部長)、安慶峰教授(韓国嶺南大)、ラインハルト・ムスクヌーク教授(独、ハイデルベルク大)、バン・ラード教授(オランダ、ライデン大)の他、吉牟田勲助教授(筑波大)等。(3)共同研究者及び協力者の成果は成果報告書に収録した通りである。テーマを例示すると、グローバル・トレーディング、電子商取引、恒久的施設、国際運輸所得、ハウバウアー、EU税制、マリオ・モンティ、フリッツ・ボルケスタイン、有害な租税競争、labour mobility、企業年金税制、21世紀EU税制、課税繰り延べ、オランダ税制は不透明か、である。(4)村井正は、1997、1998、1999及び2000年にそれぞれOECD、EUをはじめ各種の学術研究機関を訪問し、欧米の代表的な研究者と意見交換を行うと共に貴重な学術研究資料を収集した。特に2000年の調査研究は、本研究費によるものであり、OECD、EUにおける担当者と有益な討論を行うことができた。これらの調査研究の一部は、村井正、岩田一正『EU通貨統合と税制・資本市場への影響』(日本租税研究協会、2000年)等に収録した。我々の研究グループは、国際租税法の専門家からなり、所属機関も区々に分かれるが、共同研究の性質上、度々集まり意見交換と討論の機会をもっている。この間、米、独等から多数の研究者が訪れ、貴重なディスカッションの機会を持つことができた。この共同研究では、OECDモデル条約について多角的研究をめざし、合衆国モデル、オランダモデル、国連モデルのみならず、EUにおける統合の動向等についても分析を重ねている。分析の結果、部分的には、我々のグループから提言することも考えている。平成9年度科学研究費補助金を受けたことにより、東京に集中しているOECD関係資料の検索・収集をすることができ、我々の研究の基礎的資料は整備しつつある。その間村井正は、10月13日大阪府立大学で開催された租税法学会で、本研究の成果を発表し、また10月6日関電会館で開催された日本租税研究協会でも、成果の一部を発表した。また12月には、ドイツ・ベルギー・韓国・EU等から国際租税法研究者が相次いで我々のグループを訪問し、貴重な資料を受けるのみならず、最近の世界の動向についても知ることができた。我々としては、完成年度にはこれらの研究成果をとりまとめ、研究報告書として公刊したいと考えている。(1)EUにおける有害な租税競争と取り組むためのパッケージの翻訳と分析、(2)EUにおける貯蓄所得課税共存モデルの翻訳とその逐条研究、(3)ユーロ導入に伴うEUの租税政策及び税務上の問題、(4)欧州裁判所判決(Gilly他)の分析、(5)電子商取引に関するOECD報告書の分析、(6)OECDソフトウェアの課税報告書の分析、(7)OECD外国年金スキームに対する被用者拠出金の課税問題報告書の分析、(8)外国源泉所得研究報告書の分析、(9)租税条約の解釈・適用と国内法、-

具体的には、「文脈」の意義、判断調和(共通解釈)、国内法の参照、法廷地法と法性決定、租税条約による減免、相互協議、「租税条約の規定に適合しない課税」の意義、対応的調整、過少資本税制と差別禁止条項、トリーティ・オーバーライディング-(10)移転価格税制と租税条約の関係、(11)過少資本税制と租税条約、(12)タックス・ヘイブン税制と租税条約、(13)租税条約の濫用とその規制(国内法留保型濫用規制条項、帰属濫用型、異常取引型、二重免除型、Subject-to-tax型、Treaty shopping法人格否認型)についてそれぞれ分析を行うと共に研究成果として公表した。(14)金融商品、金融取引に関する課税問題は、デリバティブをはじめ損益の計上時期等の困難な問題を抱えている。OECDは、1997年Global Trading of Financial Instrumentsに関する討論資料を公にした。本研究では、この問題を取り上げ分析した。本年度は完成年度にあたるので、主に下記の論稿にまとめることに専念した。谷口教授のグローバル・トレーディングと電子商取引に関する論稿は、OECD報告書にもとづくもので、主に恒久的施設を標的とする。そこでの主な論点は、(1)統合トレーディングにおけるバック・オフィスをPEとみるか否か、つまり「準備的・補助的」に該当するか否か、(2)子会社によるトレーディングが従属代理人か独立代理人か、(3)移転価格税制等である。グローバル・トレーディングとか電子商取引の様な最先端の取引は、PEの様な伝統的概念に強いインパクトを与えている。というよりも、右の概念そのものが、そうした先端的な取引への対応をそもそも想定して構成されておらず、したがってそこに解釈適用上の無理は避けられない。谷口教授は、ドーンバーグやヒネキンス等の著作物を参考にしながら、鋭い分析を展開する。浦東教授は、国際運輸所得課税をとりあげ、OECDと国連モデルの比較分析を行う。と同時に国内税法の視点からの分析も同時に行った貴重な研究である。鶴田教授によるハフバウアの所説の紹介・コメントは、米国の租税政策の変化から税制改革を迫るハフバウアの分析を批判的に考察した貴重な成果である。これは徹底的に米国の国益をベースとしたハフバウアの所説を客観的に紹介した点でも貴重である。村井のEU税制に関する論稿は、これまで取り組んできた一連のEUに関する研究成果、村井・岩田『EU通貨統合に伴う税制・資本市場への影響』の続編で、OECDと連携して作業中のEUの現在の取り組みを整理したものである。1999年マリオ・モンティからフリッツ・ボルケスタインへ税制担当委員が更迭されたことに伴い、現在取り組む課題をとりあげたものである。