hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
方言分布変化の詳細解明―変動実態の把握と理論の検証・構築―

日本全国ならびに長野県伊那諏訪地方・静岡県大井川流域・富山県神通川流域など小地域を対象に言語地理学的調査を実施した。その調査結果をもとに過去の方言分布と比較し,言語変化が方言分布の上でどのように現れるのかを明らかにした。そのことで,方言がどのようにしてできるのかを考察した。その結果,方言分布は,従来,方言周圏論等で考えられてきたような連続的拡散で形成されるものではなく,一定の領域をうめるように形成され,また,形成された領域は固定されるということが基本であることがわかった。調査・分析の結果は,地図集ならびに論文として公表した。方言分布の実時間における経年変化を把握し,そこに現れた分布の変動を説明する理論の検証と構築を行うことを目的とする研究である。1.過去に明らかにされてきた方言分布の把握と調査対象地域の選定先行研究をもとに,(a)20年以上の隔たりがあること,(b)調査方法が明示されていること,の2点に留意しながら,分布変動の比較研究に耐える以下の地域を選定した。(1)富山県庄川流域(2)長野県伊那諏訪地方(3)伊賀を中心とした近畿地方(4)大井川流域を中心とした東海地方(5)越後・越前を中心とした北陸地方(6)山陽山陰地方(7)瀬戸内を中心とした中国四国地方(8)徳之島を中心とした北琉球地方(9)関東東北地方2.言語変化の予測と項目選定調査対象地域について,(a)現実に発生している言語変化,(b)分布からの推定,(c)理論的予測,の3方向から検討を行い,実時間の中での分布変動を把握するという研究課題に適合した調査対象項目を共通語化に留意しつつ選定した。3.調査の実施以下の地域で上記の1(過去に明らかにされてきた方言分布の把握と調査対象地域の選定)・2(言語変化の予測と項目選定)を整備し,調査を開始し,他の地点では,準備を進めた。(1)富山県庄川流域(2)長野県伊那諏訪地方(3)伊賀を中心とした近畿地方(4)瀬戸内を中心とした中国四国地方4.研究会の開催・情報交流・学会発表調査・分析のほか情報交流をはかるため,3回の研究会の開催,メーリングリストの開設を行った。また,国内外での学会発表を実施した。この目的を達成するため,(1)富山県庄川流域,(2)長野県伊那諏訪地方,(3)奈良三重県境伊賀地方,(4)静岡県大井川流域,(5)福井県若狭地方,(6)瀬戸内小豆島,以上の6地域を中心に,過去の分布状態を把握するとともに,言語変化ならびにそれにともなう分布変化を予測し,それに基づく調査項目と調査対象(地域と話者条件)を設定し,臨地調査を継続した。具体的な進捗状況は以下のとおりである。(1)富山県庄川流域においては約110項目・200地点において調査を終了した。(2)長野県伊那諏訪地方においては約170項目・190地点まで,(3)奈良三重県境伊賀地方においては約110項目・150地点まで,(4)静岡県大井川流域においては約110項目・50地点まで,(5)福井県若狭地方においては約60地点まで,(6)瀬戸内小豆島においては約160項目・80地点まで,調査を進めた。なお,以上のほか,秋田県・福島県・新潟県・琉球徳之島においても対象地域の検討を行い,比較的小規模の調査を継続した。また,経年比較の基盤となる過去の分布データとして,これまで電算化されてこなかった1970年代に行われた『方言文法全国地図』準備調査結果のカードスキャンを行い,それをもとに分布情報の電算化を継続した。これらの調査結果を過去の分布と比較することを通して,方言分布の変動をもたらす方言形成の仮説を構築し,検証を継続した。検証結果を国内外の学会・研究集会(日本語学会,中日理論言語学国際フォーラム,台日言語地理学学術交流ワークショップなど)で発表するとともに,機関誌に投稿し(日本語学会,国際方言学方法論学会,dialectologia),過去の学説ならびに再構築した仮説をめぐる議論を行った。この目的を達成するため,(1)富山県庄川流域,(2)長野県伊那諏訪地方,(3)奈良三重県境伊賀地方,(4)静岡県大井川流域,(5)福井県若狭地方,(6)瀬戸内小豆島,以上の6地域を中心に,過去の分布状態を把握するとともに,言語変化ならびにそれにともなう分布変化を予測し,それに基づく調査項目と調査対象(地域と話者条件)を設定し,臨地調査の開始・継続を行った。(1)富山県庄川流域においては約110項目・200地点においてほぼ調査を終了した。(2)長野県伊那諏訪地方においては約170項目・160地点まで,(3)奈良三重県境伊賀地方においては約110項目・90地点まで,(4)静岡県大井川流域においては約110項目・30地点まで,

(5)福井県若狭地方においては約40地点まで,(6)瀬戸内小豆島においては約160項目・60地点まで,それぞれ調査を進めた。なお,以上のほか,秋田県・福島県・新潟県・琉球徳之島においても対象地域の検討を行い,比較的小規模の調査を開始した。また,経年比較の基盤となる過去の分布データとして,これまで電算化されてこなかった1970年代に行われた『方言文法全国地図』準備調査結果のカードスキャンを行い,それをもとに分布情報の電算化を開始した。これらの調査結果を過去の分布と比較することを通して,方言分布の変動をもたらす方言形成の仮説を構築し,検証を開始した。検証結果を国内外の学会・研究集会(日本語学会,国際地理方言学会,中国言語地理学会など)で発表し,過去の学説ならびに再構築した仮説をめぐる議論を行った。方言分布の実時間における経年変化を把握し,そこに現れた分布の変動を説明する理論の検証と構築を行うことを目的とする研究である。この目的を達成するため,(1)富山県庄川流域,(2)長野県伊那諏訪地方,(3)奈良三重県境伊賀地方,(4)静岡県大井川流域,(5)福井県若狭地方,(6)瀬戸内海小豆島,(7)東北地方南部,以上の7地域を中心に,過去の分布状態を把握するとともに,言語変化ならびにそれにともなう分布変化を予測し,それに基づく調査項目と調査対象(地域と話者条件)を設定し,臨地調査を完了・継続した。具体的な進捗状況は以下の通りである。(1)富山県庄川流域(110項目・200地点)完了,(2)長野県伊那諏訪地方(170項目・190地点)継続中,(3)奈良三重県境伊賀地方(110項目・150地点)完了,(4)静岡県大井川流域(160項目・105地点)継続中,(5)福井県若狭地方(110地点)完了,(6)瀬戸内海小豆島(160項目・90地点)完了,(7)東北地方南部完了。以上のほか,新潟県・奄美徳之島においても比較的小規模ながら同主旨に基づく調査を実施した。中でも小豆島については言語地図集を刊行した。また,全国レベルでの経年比較の基盤となる過去の方言分布データとして,1970年代に実施された『方言文法全国地図』準備調査の結果を記録した紙媒体カードのスキャンを行い,それをもとに分布情報の電算化を継続した。庄川流域と伊那諏訪地方の過去の地図のGISファイル化を行った。現在の調査結果を過去の分布と比較することを通して,方言分布の変動をもたらす方言形成の仮説を構築し,検証を継続した。検証結果は国内外の学会・研究集会(日本語学会,アジア言語地理学会,国際方言学方法論学会)で発表するとともに,機関誌類に投稿し,過去の学説ならびに再構築した仮説を巡る議論を展開した。日本全国ならびに長野県伊那諏訪地方・静岡県大井川流域・富山県神通川流域など小地域を対象に言語地理学的調査を実施した。その調査結果をもとに過去の方言分布と比較し,言語変化が方言分布の上でどのように現れるのかを明らかにした。そのことで,方言がどのようにしてできるのかを考察した。
東アジアにおける<アメリカ>の記憶と現代日本のアニメーション文化

冷戦体制期のアメリカと日本を中心としたメディア(とりわけアニメーション)のネットワーク形成に関する資料収集、インタビュー調査を通して、従来メディアの表象分析に限られていたアニメーション文化がその形成においてどのように冷戦時の情報外交、文化政策が関係していたかを明らかにした。イギリス、アメリカ、トルコ、インド、韓国、シンガポール、東京をはじめとした国際会議での発表及び意見交換をはじめ、別記にある論文、著書によってその成果をまとめた。本研究は、東アジアにおける<アメリカ>の記憶という観点から現代日本のアニメーション文化について考察するものである。本年度は、昨今急速に展開されている冷戦体制期の米国のメディア戦略に関する資料、およびデジタル化された研究資料、データを収集し分析することにつとめた。今年度の研究成果として、米国、東京、トルコ、インドにおける国際会議で発表を行い、各国の研究者と有益な情報交換、インタビューを行った。これらの成果は、別紙に記載したとおり、論文として、学術雑誌『寄せ場』2007年5月、および雑誌『ユリイカ』2006年8月増刊号、『新現実』2007年4月号、また学内紀要『比較文化論集』2007年春刊行予定にまとめた。国内のみならず、国際的な場でテーマを共有する研究者と議論を重ねていくことができ、いずれも本研究を遂行するうえできわめて貴重な機会であった。また、今年度の論文、および発表を通してさらに深化、発展させていく点があると感じたのは、第一に、冷戦体制期における米国側の東アジアにおけるメディアネットワークに関する当時の文書の綿密な解読だけでなく、現実に日本がそれをどう展開させ、変容させていったのかということ、第二に、東アジアにおいてどのようにそれぞれの国で<アメリカ>の記憶と現実、日本の記憶と現実が交錯しながら展開していったのかということである。これらについては、資料の解読だけでなく、実際にメディア機関へのインタビュー、当時の雑誌、社報などを踏まえた上で、他国の研究者とも議論しながら、事実を明らかにし、考察を深めていきたい。以上の点をふまえて、来年度、今年の成果をふまえてさらなる研究を遂行している最中である。その成果は19年度の4月にソウルで行われる「東アジアにおける冷戦文化のダイナミクス:196070年代の冷戦期における地域の文化変容と国民国家の文化政治」と題する国際シンポジウム、トロント大学で行われる文化研究に関する国際シンポジウム(5月)、および上海で行われるインター・アジア・カルチュラル・スタディーズ会議(6月)をはじめ、多数の場で研究発表を行うことがすでに決定している。本研究は、冷戦体制期において、ディズニーをはじめとする来国メディアのネットワークの普及と受容を文化の外交政策という観点から考察し、それが現代の日本及び東アジアにおける冷戦期のアメリカの記憶の形成とどのような関係にあるのかを考察するものである。本年度4月には、ソウルで開催された「東アジアにおける冷戦文化のダイナミクヌ:196070年代の冷戦期における地域の文化変容と国民国家の文化政治」と題する国際シンポジウムで発表した。本会議では、冷戦時代の東アジアにおけるポピュラー文化の諸相について、東アジア各国の研究者と議論を交わし、貴重な意見交換をする機会を得た。それにより、東アジアにおいてどのようにそれぞれの国でアメリカ及び日本の文化的記憶がいかに形成され、またそれが今日の目常生活のなかにどのように根を下ろしているのか、という点について、文献資料からは見えにくい様々な局面を直接知ることができた。他方、5月には、トロント大学で開催された文化研究とヴィジュアルアートに関する国際シンポジウムで発表する機会を得た。ここでは逆に、東アジアではなく、欧米において現代の日本文化がどのように受容されているのかを議論する機会に恵まれた。また、6月には上海で行われたインター・アジア・カルチュラル・スタディーズ会議に参加し、東アジア各国の研究者と現代の東アジアの文化的、政治的諸問題について検討する機会を得た。本研究の目的は、冷戦期において、ディズニーをはじめとするメディアのネットワークを米国の外交政策と政府文書を紐解きながら、米国がどのような政策に基づいてメディア文化を海外に流通させていったのか、そして日本のメディアがどのようにそれを受容していったのかを、同時代の東アジア諸国との政治経済的、文化的関係から実証的かつ理論的に検証することであった.過去二年間、米国と日本の関係を軸に調査を進めてきたので、今年度は東アジアを視野におきながら、これまでの調査を再検討することに努めた。東アジアのアニメーション産業においては、現在、中国がこれまでになく政策的に躍進を遂げている。そのため3月に上海でインタビュー調査を行い、昨今の中国におけるメディア状況について貴重な意見交換、情報交換を行った。また米国は、冷戦期に英国の作家ジョージ・オーウェルの「動物農場」をはじめ、いくつかの物語を反共産主義のプロパガンダとしてアニメーション化し、日本をはじめとした西側諸国に普及させている。これに関して夏に英国で調査を行った。

本年度は、最終年度であったため、これまでに調査・収集した資料を読み解きながら、過去二年間に海外および国内で報告した研究発表及び論文を再検討し、単行本にまとめるべき総括することに努めた。同時にまた昨年度韓国で行われた「東アジアにおける冷戦文化のダイナミクス: 1960-70年代の冷戦期における地域の文化変容と国民国家の文化政治」において発表した原稿については、共著本の出版が予定されており、執筆の準備を進めている。
海象が非定常操縦運動に及ぼす影響を反映した操船シミュレータ構築に関する基礎的研究

波浪中での操舵時の船体姿勢が操縦性試験に及ぼす影響を確認するために波浪中での操縦性能試験を行い、操舵タイミングの違いでZ操舵試験のオーバーシュート角に違いが生じることが確認された。風圧力による影響を確認するために送風機を用いた自由航走試験を行い、載荷状態によっては風圧力が無視出来ないことが確認された。自由航走試験を模擬した曳航試験を行い、自由航走状態での操縦流体力や波浪外力の計測を行った。これらの実験結果から6自由度の運動モデルの検討を行った。針路不安定に陥り易い船尾がバトックフロー形状をしたタンカー船型の模型を用いて平水中及び波浪中での自由航走実験を行った。本実験では波長や波高、波との出会い角、実験開始時の波との相対位置をパラメータとして操縦性能実験(Z操舵実験(針路安定性を確認するための実験の1つ)、旋回実験(旋回性能を確認するための実験)など)を実施した。船体運動(3軸周りの角度や角速度など)は模型船に搭載した光ファイバージャイロ(FOG)を用いて、航跡は偏角は曳引台車の自動追跡機能を用いて計測を行った。操縦性能実験とは回頭運動を伴う実験であり、縦揺れ運動が支配的な向波中では実験開始時の波との相対位置の相違による影響は少ないことが確認された。一方、横揺れ運動が支配的な横波中では実験開始時の波との相対位置の相違による影響が有意であることが確認された。この原因の一つとして、横揺れ運動することで水面下の船体形状が左右舷で異なることが考えられる。これは水面下の船体形状が左右非対称になると主船体に回頭モーメントが働くためで、傾斜した側を外方傾斜とする方向に回頭することが確認されている。本実験でもこの傾向が確認された。そのため、波浪中での操縦性能実験を行う際には波向きと実験開始時の波との相対位置を把握することが必要であり、横揺れ運動を伴う状態で適切な操縦性能を確認するためには実験開始時の波との相対位置を変更して複数回の計測を行う必要があると考えられる。今後はこの影響が推定可能な船体運動モデルの構築を行う予定である。実際の海域を航走する船は波による影響だけでなく、風による影響を考慮する必要がある。そのため、今年度は波と風が共存する状況下での自由航走試験結果のあるタンカー船型の上部構造物を含む水線面上の風洞模型を製作し、風による影響の確認を行った。一般的に満載状態のタンカー船型は風の影響はほぼ無視できるが、軽荷状態では水線面上の船体が増加し風による影響を無視することは困難である。そこで、満載状態と軽荷状態の2状態の風洞模型を製作し載荷状態による影響の確認も行った。風洞試験は載荷状態、風向角、風速をパラメータとして行った。載荷状態については満載と軽荷、風向角は船体の左右非対称性を考慮して0度から360度までを10度刻みで、風速については自由航走試験で使用された風速とレイノルズ影響の少ないと判断される風速を2種類で実施した。実験結果と藤原らにより提案されている風圧力の推定式の比較を行ったところ、載荷状態の違いにより一概には言えないが推定精度に問題がある個所も確認されたが全体の傾向は捉えていることが確認された。改善の余地はあるものの、波による影響に比べると風による影響は少ないので実用的には問題ないと考えられる。また、水槽試験において実船を模擬した自由航走試験を行う場合、風速について適応すべき相似則は明確をなっていない。そこで風速へのフルード相似則を適応について検討を行った。ここでは自由航走試験で使用した風速とレイノルズ影響が無視できる風速で行った結果を比較したところ、横力と回頭モーメント、傾斜モーメントについては影響が少ないことが確認されたが、前後力についてはフルード相似則を適応した場合には過大評価していることが確認された。そのため、実海域における実船の船速低下をする際には、フルード相似則を適応して風速を設定すると影響があると考えられるが、一般的な操縦運動では影響は少ないと考えられる。日本で一般的に使用されている船舶の操縦運動を模擬した数学モデルは準定常状態を仮定しているため、実際の海域で操縦性能が問題となるような加・減速を伴うような運動をした場合には推定精度が多少落ちることが知られている。そこで、今年度は自由航走状態を模擬した運動を与えた場合の模型船に働く流体力の計測を行った。流体力の計測に必要なデータを収集するために、水槽において自由航走で操縦性能試験を行った。供試模型は痩せ型船型と肥大船型の2種類とし、船型による影響の確認も併せて行った。ここで得られた航跡や船速、船首方位から曳引台車の指令信号を作成し、曳行状態でも自由航走状態を模擬した運動が与えられるように工夫した。この状態で船体に働く流体力や舵力、推力などの計測を行った。計測されたデータをこれまでに提案されて数学モデルの考え方に基づいた解析を行ったところ、これまでの考え方では説明の出来ない個所があることが確認された。また、水槽で実施した操縦試験に対応したシミュレーション計算を行い、算出される流体力と今回の実験で計測された流体力の比較を行った。旋回運動では定常に近い運動に達した状態では概ね一致したが、定常に至るまでの状態で相違が確認された。

これは準定常状態を仮定して定式化が行われているためと考えられる。この個所については運動モデルの変更に取り組んでいる。本研究課題では操船シミュレータでへの搭載を想定している。そのため、海上技術安全研究所にある操船リスクシミュレータの仕様を調査して、シミュレーション計算プログラムの入出力の変更を行った。残念ながら実機への搭載は試みていないが、実機を模擬した環境において本プログラムが動作することは確認した。波浪中での操舵時の船体姿勢が操縦性試験に及ぼす影響を確認するために波浪中での操縦性能試験を行い、操舵タイミングの違いでZ操舵試験のオーバーシュート角に違いが生じることが確認された。風圧力による影響を確認するために送風機を用いた自由航走試験を行い、載荷状態によっては風圧力が無視出来ないことが確認された。自由航走試験を模擬した曳航試験を行い、自由航走状態での操縦流体力や波浪外力の計測を行った。これらの実験結果から6自由度の運動モデルの検討を行った。使用予定の試験施設の不具合が生じて当初予定した研究計画どおりに進んではいないが、水槽試験の順番を入れ替えるなど全体として研究目標が達成できるように工夫して行っている。試験施設の不具合も解消され残りの水槽試験も27年度に実施出来る見込みとなり、当初の研究目的は達成できると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。船体運動これまでに波浪中での操縦運動の計測、風による影響の計測を行ってきており、27年度は波による影響の確認を行う予定である。具体的にあh27年度は操縦運動中の波による影響を計測する水槽実験を行う。その結果との比較により波浪中での操縦運動のシミュレーション計算に用いている既存の外力のモデルが適当かどうか確認を行い、必要に応じてモデルの改良を行う予定である。水槽模型を予定通りに製作した。施設使用期間の都合により水槽実験は当初予定していた項目を全て実施することは出来なかったが、実施項目を再検討し想定していた実験結果が概ね得られた。使用予定の試験設備の不具合により実験内容を当初予定から変更となり、研究計画全体を通しての調達順番が変更となったため27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度実施した実験の解析結果から、横揺れ運動と操縦性能の相関を明らかにして船体運動モデルの構築を行う。また、RO/ROフェリーなど上部構造物の表面積が大きい船舶では波浪だけではなく風による影響は無視できない。そのため、風による影響についても検討を行う予定である。水槽実験で必要な物品調達データの解析のための解析補助者の人件費27年度が最終年度であるため、記入しない。RO/ROフェリー船型模型を製作するために必要な船型データを作成して、製作業者に提供することで費用を抑制することが出来た。製作予定であったプロペラについては次年度に製作することとしたため。風の影響を確認するために風洞試験用にタンカー模型の上部構造物を製作する。
敗血症病態における肺内NO動態およびNO吸入療法の効果

ペントバルビタール麻酔犬の左肺下葉(LLL)を、別の犬(ドナー犬)の股静脈血を用いて一定流量で灌流する犬分離肺循環回路を作成した。LLL肺動静脈に灌流用および圧測定用のcatheterを留置し、ドナー犬の股静脈血を一定流量でLLL肺動脈に送血し、LLL肺静脈からドナー犬の外頚静脈に返血した。平成8年度、本研究モデルにおいて、血小板活性化因子(PAF)により安定した肺高血圧状態を作成できた。敗血症性ARDSにおいてはPAFの他にproinflammatory cytokineであるTNF-αがkey mediatorとして重要であるので、今回、同研究モデルを用いてTNF-αによる肺循環動態の変化を観察した。また、これらのmediatorによる肺高血圧に対して5-80ppmのNO吸入の効果について検討した。平成8年度、RAFによる肺高血圧に対して吸入NOはすべての濃度において肺血管抵抗を有意に減じたが、NO吸入濃度に濃度依存性を認めなかったことを報告した。今回本研究モデルにおいて、PAF同様に、TNF-αにより安定した肺高血圧状態を作成することが可能であった。
血液リポ蛋白非結合型Aβの解明と臨床応用

APPsw miceでは7倍のAPPの過剰発現が恒常的に認められた.neuritic plaqueは8月齢から,diffuse plaqueは12月齢から出現し,異なる老人斑の起源が想定された.8月齢で脳AβはSDS可溶性から不溶性となり,このAβの不溶化獲得が脳アミロイド形成の誘因と考えられた.脳Aβの蓄積に反比例して髄液・血漿Aβは減少し,この変化が髄液・血漿Aβの低下がADの生化学的マーカーの根拠と考えられた.APPswmiceではlipid raftsが脳Aβアミロイドの超早期沈着部位であった.神経細胞とシナプスの消失、リン酸化Tauの蓄積、脳内アセチルコリンの低下および記憶学習障害が見られた.以上の検討よりAPPsw miceでAβの過剰産生が脳アミロイドの原因と考えられた.APPsw miceはAD病態の解明および治療法の開発に有用な動物モデルであると考えられた.孤発性アルツハイマー病では血液中でAβアミロイド沈着を予防する防御的代謝系の活性化機能不全が認められ、Aβのアミロイド形成に直接貢献しうる病的分子種、リポ蛋白非結合型Aβが病初期より増加している。本研、Aβダイマー形成能を持つきわめてアミロイド原性に富むリポ蛋白非結合型Aβが同定された.リポ蛋白非結合型Aβはアルツハイマー病脳で増加しており、脳内アミロイドーシス惹起分子と考えられた。脳アミロイドーシスを再現するAPPswマウスを用いて,1)Aβ42ワクチン療法の効果,2)ワクチン療法における副作用の検討,3)メラトニンによるAβ凝集抑制による脳アミロイド抑制作用を検討した.Aβ42ワクチン療法では脳不溶性Aβ42の43%を抑制していた.投与されたマウスに死亡例がみられ副作用の詳細な検討が必要と思われた.メラトニンは8ヶ月齢から11ヶ月齢まで動物モデルにおける脳アミロイド沈着を抑制した.メラトニンは現実に使用されている薬剤であり,現実の臨床応用に向けたさらなる詳細な検討が必要と考えられた.APPsw miceでは7倍のAPPの過剰発現が恒常的に認められた.neuritic plaqueは8月齢から,diffuse plaqueは12月齢から出現し,異なる老人斑の起源が想定された.8月齢で脳AβはSDS可溶性から不溶性となり,このAβの不溶化獲得が脳アミロイド形成の誘因と考えられた.脳Aβの蓄積に反比例して髄液・血漿Aβは減少し,この変化が髄液・血漿Aβの低下がADの生化学的マーカーの根拠と考えられた.APPswmiceではlipid raftsが脳Aβアミロイドの超早期沈着部位であった.神経細胞とシナプスの消失、リン酸化Tauの蓄積、脳内アセチルコリンの低下および記憶学習障害が見られた.以上の検討よりAPPsw miceでAβの過剰産生が脳アミロイドの原因と考えられた.APPsw miceはAD病態の解明および治療法の開発に有用な動物モデルであると考えられた.孤発性アルツハイマー病では血液中でAβアミロイド沈着を予防する防御的代謝系の活性化機能不全が認められ、Aβのアミロイド形成に直接貢献しうる病的分子種、リポ蛋白非結合型Aβが病初期より増加している。脳アミロイドーシスを再現するAPPswマウスを用いて,1)Aβ42ワクチン療法の効果,2)ワクチン療法における副作用の検討,3)メラトニンによるAβ凝集抑制による脳アミロイド抑制作用を検討した.Aβ42ワクチン療法では脳不溶性Aβ42の43%を抑制していた.投与されたマウスに死亡例がみられ副作用の詳細な検討が必要と思われた.メラトニンは8ヶ月齢から11ヶ月齢まで動物モデルにおける脳アミロイド沈着を抑制した.メラトニンは現実に使用されている薬剤であり,現実の臨床応用に向けたさらなる詳細な検討が必要と考えられた.血漿総Aβ40/42およびリポ蛋白非結合型Aβ40/42の測定には10mlのヒト血液を0.1%EDTA試験管に採取し,12時間以内に2,800回転,20分で血漿を遠心分離し,総Aβ40/42測定用に凍結保存した.白血球成分はDNA抽出後,PCR-RFLP法によってApolipoprotein E4 genotypeの解析をおこなった.リポ蛋白非結合型Aβ40/42の測定には血漿からsequence density floating超遠心法を用いてリポ蛋白分画を除去する(Koudinov A,BBRC1994).これにはpottasium blomideで血漿密度を1.25g/mlに調整した後,16°Cで8時間100,000rpmで超遠心をおこない,密度1.25g/mlのinfranatantを回収して測定した.(2)Aβ40およびAβ42のELISAによる測定にはcaputure抗体としてBNT-77(Ab11-16),同定抗体としてペルオキシダーゼ標識抗Aβ40抗体(BA-27)および抗Aβ42抗体(BC05)を用いた.標準ペプチドはSigma社製Aβ40/42を用い,TMB発色試薬で発色し,450nmでプレートリーダーを用いて測定した.基礎的検討はすでにMatsubara E,et

al:Ann Neurol 1999に報告した.(3)健常者の検討我々の施設で採取した若年者から高齢までの健常者約400例では血液総Aβ40/42とリポ蛋白結合型および非結合型は生理的に加齢とともに60歳代から増加したがこの変化は非結合型でより著明であった.(4)国内各施設から得られた約200例のDown症候群患者の血漿ではリポ蛋白結合型および非結合型Aβ40/42は2倍から3倍に上昇し,加齢ともに低下した.AD患者では発症の前で増加し,発症とともに低下してくることが明かとなった.この傾向は血漿リポ蛋白非結合型Ab40/42でより顕著であった.(5)家族性ADの検討本邦のAPP717変異家系(新潟,尼崎,東京家系)とpresenilin-1変異家系(大阪,兵庫,仙台,カナダ,アルゼンチン家系)の約20家系の家族性ADの血漿ではリポ蛋白結合型および非結合型Aβ40/42の増加が一部の症例で認められた.したがって,血漿Aβ40/42は(6)ADの生物学的マーカーとして有望と考えられた.APPsw miceでは7倍のAPPの過剰発現が恒常的に認められた.neuritic plaqueは8月齢から,diffuse plaqueは12月齢から出現し,異なる老人斑の起源が想定された.8月齢で脳AβはSDS可溶性から不溶性となり,このAβの不溶化獲得が脳アミロイド形成の誘因と考えられた.脳Aβの蓄積に反比例して髄液・血漿Aβは減少し,この変化が髄液・血漿Aβの低下がADの生化学的マーカーの根拠と考えられた.APPswmiceではlipid raftsが脳Aβアミロイドの超早期沈着部位であった.神経細胞とシナプスの消失、リン酸化Tauの蓄積、脳内アセチルコリンの低下および記憶学習障害が見られた.以上の検討よりAPPsw miceでAβの過剰産生が脳アミロイドの原因と考えられた.APPsw miceはAD病態の解明および治療法の開発に有用な動物モデルであると考えられた.孤発性アルツハイマー病では血液中でAβアミロイド沈着を予防する防御的代謝系の活性化機能不全が認められ、Aβのアミロイド形成に直接貢献しうる病的分子種、リポ蛋白非結合型Aβが病初期より増加している。本研,、Aβダイマー形成能を持つきわめてアミロイド原性に富むリポ蛋白非結合型Aβが同定された.リポ蛋白非結合型Aβはアルツハイマー病脳で増加しており、脳内アミロイドーシス惹起分子と考えられた。脳アミロイドーシスを再現するAPPswマウスを用いて,1)Aβ42ワクチン療法の効果,2)ワクチン療法における副作用の検討,3)メラトニンによるAβ凝集抑制による脳アミロイド抑制作用を検討した.Aβ42ワクチン療法では脳不溶性Aβ42の43%を抑制していた.投与されたマウスに死亡例がみられ副作用の詳細な検討が必要と思われた.メラトニンは8ヶ月齢から11ヶ月齢まで動物モデルにおける脳アミロイド沈着を抑制した.メラトニンは現実に使用されている薬剤であり,現実の臨床応用に向けたさらなる詳細な検討が必要と考えられた.
ナノレベルでのゼオライト生成機構の解明に基づく新規マイクロポーラス材料の創出

本研究においては、様々なin situ計測手法を駆使することにより、ゼオライトの核生成-結晶成長過程の原子レベルでの解明を進めた。生成機構の解明に関しては、ヘテロ金属によるリング形成とアルカリ金属に着目した。ゼオライト形成過程を反応のネットワークとして促え、ゼオライト前駆対の生成とその核生成-結晶成長に着目して検討を進めた。ゼオライト前駆対にHEXRDを用いることにより、ヘテロ金属のリング形成に対する役割とアルカリ金属によるリングのアセンブリーのスキームを明らかにすることができた。Alの導入により奇数員環が減少すること、Znの導入により三員環が増加することを明らかにすることに成功した。また結晶化に先立ち、非晶質前駆体中に最終生成物に対応したリング分布が形成されることが明らかとなった。引き続く核生成-結晶成長に関しては、SAXA-WAXSを用い、ゼオライト生成過程をin situで測定することで、3つのサイズの異なる粒子(primary unit, secondary unit, crystal)が溶液中にに存在することを明らかにした。この経時変化の解析から、結晶化スキームの全体像を提案した。これらの知見を背景に更に前駆対の凝集を抑制する手段を検討し、これまでよりも格段に小さなナノ結晶の合成に成功した。従来のナノ結晶合成では構造規定剤の添加が不可欠であったが、有機物を添加することなく、ナノ結晶の高濃度合成を達成することに成功した。初年度は、様々なin-situ計測手法を駆使することにより、ゼオライトの核発生-結晶過程の原子レベルでの解明を進める。様々なパラメーターを変えて合成を行い、A型ゼオライトとフォージャサイト型ゼオライトを作りわけができる条件を確定した。その結果をもとに、結晶化に先立つ非晶質前駆体の構造解析を行った。まずNMRを用いることにより、Siの最近接原子の情報を得た。これ踏まえて第二近接を含むリング構造の評価を目指して、ラマン分光を行ったが、分解能の問題で明確な差異を見いだすことはできなかった。そこで、放射光施設Spring-8において、高エネルギーX線回折を行った。平成15年6月、9月、平成16年3月と年度内に3回のビームタイムを得ることができた。6月と9月の実験から、両者の前駆体には明確な差異を見いだすことができた。現在Reverse Monte CarloSimulationを用いて詳細な検討を進めている段階であるが、・ゼオライト結晶化に先立ち、結晶と類似したリングサイズの分布が存在すること・Alが添加されると奇数員環の生成が抑制されることがわかってきた。ゼオライト合成の幕あけから半世紀がたつが、当初よりの夢であった前駆体の理解に向けて大きな前進であると考えている。核発生から結晶成長に至るすべての結晶化過程をin-situ測定により解明することを目的に、USAXS-SAXS-WAXSの同時測定を計画したが、EUのESRFでのビームタイムが取れなかったため、まずSAXS-WAXSの測定を英国Daresbury Laboratoryで行った。詳細を現在解析中であるが、・3nmのprimary unitが生成し、引き続き11nmのSecondary unitが生成すること・結晶はその後直線的に成長することがわかった。ゼオライトの核生成の特徴を検討するために非常に有用な結果であると考えている。本研究においては、様々なin-situ計測手法を駆使することにより、ゼオライトの核生成-結晶成長過程の原子レベルでの解明を進める。第2年度である本年度は引き続きメカニズムの解明を検討するとともに、並行して、新規製造プロセスの提案、新規構造体の創出の研究を開始する。生成機構の解明に関しては、これまでに検討してきたゼオライトよりも、Si/Alの大きいゼオライト(ZSM-5、フェリエナイト、モルデナイト)ならびに亜鉛を含むジンコシリケート(VPI-7)の検討を進めてきた。結晶化後に前者は5員環を後者は3員環を含むことがわかっているが、結晶化に先だち非晶質物質中にもこれらが早い段階で生成していることを突き止めた。

またラマンやNMRとも組み合わせて、有機構造規定剤を用いない場合のゼオライトの形成の過程を初めて明らかにすることに成功した。現在リング構造の変化を含めた詳細を検討している。(論文投稿中:1報、執筆中:2報)。SAXS-WAXS同時測定の実験に加え、国内でin situ SAXS実験を行い、A型ゼオライトの核生成-結晶成長過程を明らかにすることに成功した。前駆体の挙動の解析から、10nmの前駆体が、核生成に関与すること、ならびに核生成がはじまるとともにこれらが減少しながら結晶成長が進行することがわかった。以上より、結晶化スキームの全体像を提案した。(論文投稿中:1報、執筆中;2報)。またフォージャサイト型のゼオライトについてSAXSを用いた検討を行った。流通型の反応装置への展開のための基礎実験として、反応の途中で異なるカチオンを添加する実験を検討した。具体的には途中でカリウムを添加することで、A型ゼオライト生成系を、LSX型ゼオライト生成系に転換させることに成功した。本研究においては、様々なin situ計測手法を駆使することにより、ゼオライトの核生成-結晶成長過程の原子レベルでの解明を進める。最終年度である本年度は引き続きメカニズムの解明を検討するとともに、新規合成プロセスの検討、新規構造体の創出の研究を開始する。生成機構の解明に関しては、Si/Al=1であるLTA型ゼオライトとLSX型ゼオライトの合成におけるアルカリ金属のはたす役割に着目した。これまでに様々な検討を進めてきていたが、HEXRDを用いることにより、アルカリ金属の役割を明確にすることに成功した。また3員環を含むジンコシリケートの合成に関しては、VPI-7とVPI-9に着目した。主としてラマン分光法を用いることにより、ヘテロ原子であるZnが3員環の形成に関与し、アルカリ金属の違いにより最終的に異なる構造にアセンブルされることを明らかにすることができた。またin situ SAXS測定より、LTA型ゼオライトとFAU型ゼオライトの核生成-結晶成長の結果を再度検討し、前駆体生成からマイクロメーターの結晶成長に至る全体像を提案した。流通型の反応装置への展開のための基礎実験として、反応の途中で異なるカチオンを添加する実験を検討し、VPI-7とVPI-9の合成に適用した。更に前駆体の凝集を抑制する手段を検討し、これまでよりも格段に小さなソーダライトナノ結晶の合成に成功した。従来のナノ結晶合成では構造規定剤の添加が不可欠であったが、有機物を添加することなく、ナノ結晶の高濃度合成を達成することに成功した。
溶鉄－溶融スラグ間の界面張力に及ぼす化学反応の影響に関する機構解明

溶鋼-溶融スラグ間の界面張力の低下に及ぼす酸素の界面への吸着・脱離の影響を解明するために、溶鋼表面上に、溶融スラグ滴を滴下させた後の、両者の接触角の変化から、界面張力の動的変化に関する情報を実験的に求め、界面張力の動的変化に及ぼす化学反応の影響に関する実験結果を系統的に蓄積した。特に、溶融スラグ中のSiO2濃度を変化させて、塩基度ならびにそれに伴う粘度を変化させ、化学反応中に溶鋼-溶融スラグ間の界面張力が動的に変化する様子を精度よく計測した。さらに、界面への酸素の吸着・脱着に影響を及ぼすと考えられる溶融スラグ中の硫黄の影響を調べるために、系統的に溶融スラグ中の硫黄濃度を変化させ、溶鋼-溶融スラグ間の界面張力の低下に及ぼす硫黄の影響を明確にする実験を行った。さらに溶融スラグ中の主としてSiO2が解離して、SiとOが溶鋼-溶融スラグ界面を溶融スラグ側から溶鋼側に向けて移行する際に、Oだけは界面に一時的に吸着停滞し、その後、徐々に脱離、または溶鋼中のSiよりも酸化性の強いAlやTiと反応して、酸素の界面濃度が低下し、化学反応が生じている際の一時的な界面張力の低下現象を定量的に説明できるモデルを導出した。さらに、各種パラメータを変化させた際の化学反応時の溶鋼-溶融スラグ間の界面張力が変化する様子を再現できる計算を行った。また、多成分系溶融鉄合金ならびに多成分系溶融スラグ系への本モデルの拡張を進めるために熱力学データベースとの連結を試みた。具体的には、世界的規模で活用されている熱力学データベースとリンクできるインターフェースを作成し、上記で導出した計算モデルならびに計算プログラムと連結させ、溶鋼-溶融スラグが反応する際の両相中の成分変化を計算するとともに、その際の界面張力の動的変化も同時に推算できるシステムの作成を試みるための計算システム環境を整えた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。溶鋼-溶融スラグ間の界面張力は、両者の間で化学反応が生じる際には、一時的に低下することが古くから知られている。申請者らは、この現象が、溶融スラグから溶鋼に向かって、両者が接触後、SiO2が分解するか、あるいは溶鋼中のAlによってSiO2が還元されて、SiとOになり、これらが溶鋼と溶融スラグの界面を通過して移動する際、Siはそのまま溶鋼中に拡散していくが、Oは界面吸着元素であるために、界面に吸着して一時的に留まり、やがて、脱離して溶鋼中に拡散するか、あるいは、溶鋼中のAlと反応してAl2O3となり、溶融スラグ中に拡散して、界面に吸着していた酸素もその濃度が徐々に低下すると考えている、界面に吸着した酸素量が多くなるほど、界面張力は低下するので、溶鋼と溶融スラグが接触した直後は、界面に酸素が吸着し、徐々にその吸着量も増えて、過剰に吸着し、界面張力が低下して、その後、脱離し、界面の酸素濃度が減少し、界面張力が増加し始めると考えた。この機構に基づいて、実験室で得られた実験結果や過去に報告されている他の研究者らの実験結果も説明できることが分かった。そこで、この現象モデルを定式化し、実験で得られた界面張力の時間変化の傾向を再現できる物理化学モデルの導出を行った。界面におけるOやSiの移動度、バルク中の拡散速度、界面における吸着度を表すパラメータを導入した結果、実験値の傾向を再現できる計算結果を得ることができた。得られた結果を既に投稿論文にまとめ、近日中に学会誌に投稿予定である。現時点で、溶鋼中のAlの影響まで考慮した計算結果も得られている。さらに多成分系溶融鉄合金や多成分系溶融スラグを対象としたモデルへの展開・拡張を計画している。溶鋼-溶融スラグ間の界面張力が両者の化学反応によって一時的に低下する現象は古くから知られているが、未だにその詳細な機構は明らかではない。申請者らはその機構を酸素の界面における過剰吸着現象であると考えて、実験室で得られた実験結果や過去に報告されている他の研究者の実験結果を説明できることを示した。しかしながら、高温における溶鋼と溶融スラグの界面は直視できないため、物理化学モデルを定式化し、実験結果の傾向を再現できるかどうかを示す必要がある。本研究では、1年間にわたってこのモデルの導出と計算を行う当初計画であったが、ほぼ半年で当初予定はこなしており、論文を投稿できるまでに至っている。

さらに溶融スラグ中の主としてSiO2が解離して、SiとOが溶鋼-溶融スラグ界面を溶融スラグ側から溶鋼側に向けて移行する際に、Oだけは界面に一時的に吸着停滞し、その後、徐々に脱離、または溶鋼中のSiよりも酸化性の強いAlやTiと反応して、酸素の界面濃度が低下し、化学反応が生じている際の一時的な界面張力の低下現象を定量的に説明できるモデルを導出した。さらに、各種パラメータを変化させた際の化学反応時の溶鋼-溶融スラグ間の界面張力が変化する様子を再現できる計算を行った。また、多成分系溶融鉄合金ならびに多成分系溶融スラグ系への本モデルの拡張を進めるために熱力学データベースとの連結を試みた。具体的には、世界的規模で活用されている熱力学データベースとリンクできるインターフェースを作成し、上記で導出した計算モデルならびに計算プログラムと連結させ、溶鋼-溶融スラグが反応する際の両相中の成分変化を計算するとともに、その際の界面張力の動的変化も同時に推算できるシステムの作成を試みるための計算システム環境を整えた。溶鋼-溶融スラグ間の界面張力が両者の化学反応によって一時的に低下する現象は古くから知られているが、未だにその詳細な機構は明らかではない。申請者らはその機構を酸素の界面における過剰吸着現象であると考えて、実験室で得られた実験結果や過去に報告されている他の研究者の実験結果を説明できることを示し、さらにた物理化学モデルを定式化して、SiO2が分解して、SiとOに分離し、その際野酸素の過剰吸着による界面張力の一時的低下についての実験結果の傾向を再現できることを明らかにした。今後は溶鋼中のAlによるSiO2の還元・分解による界面張力の一時的低下に対しても、上記のモデルを適用して計算し、実験値の傾向を再現できることを示す計画である。さらに、溶鋼・溶融スラグを多成分系に拡張し、より実際の溶鋼・溶融スラグの成分系に近い状態に対しても上記で得られた物理化学モデルが適用できることを示す計画である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
三次元ゲノム構造を介した幹細胞マーカー発現制御メカニズムの解明

幹細胞関連遺伝子のようなある分化段階で特異的に発現する遺伝子の発現制御がプロモーター・エンハンサーループをはじめとした三次元ゲノム構造によって行われていることが近年明らかになってきている。そこで、本研究は大腸癌幹細胞関連遺伝子の三次元ゲノム構造を介した発現制御メカニズムについて明らかにし、新たな治療法の開発につなげることを目的としている。私たちは大腸癌幹細胞関連遺伝子として報告されている遺伝子のうち、頭頸部癌においてプロモーター・エンハンサーループの存在が報告されているKLF5遺伝子に着目した。そして、平成30年度は大腸癌細胞株におけるKLF5遺伝子の発現制御に関わるエンハンサー領域の同定に取り組んだ。エンハンサー領域を同定するための手法として、Cas9タンパクがガイドRNAを介して特定のゲノム領域に結合できる性質を利用して、特定のゲノム領域と相互作用をする領域を同定することができるenChIP(engineered DNA-bindingmolecule-mediated chromatin immunoprecipitation)法を用いた。enChIP法を行った結果、KLF5遺伝子プロモーターと結合するKLF5遺伝子のエンハンサー候補領域を同定することができた。次に、その領域のエンハンサーとしての機能を解析するためにゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9システムを用いてエンハンサー候補領域の欠失変異体を作製した。欠失変異体におけるKLF5遺伝子の発現を検討すると、発現低下が認められた。LGR5、LRIG1、BMI1、KLF5などいくつかの遺伝子が大腸癌幹細胞関連遺伝子として報告されているが、本研究ではその中でも他癌種において三次元ゲノム構造による遺伝子制御機構の存在が示唆されているKLF5遺伝子に着目して研究を進めることとした。KLF5遺伝子のプロモーター領域に対するガイドRNAを用いてenChIP法を行い、次世代シークエンサーによる解析を行った結果、大腸癌細胞株においてKLF5遺伝子のプロモーター領域と結合するエンハンサー候補領域を同定することができた。次にこの領域をCRISPR/Cas9システムを用いて欠失させたところ、欠失変異体においてKLF5遺伝子発現が低下していた。大腸癌幹細胞関連遺伝子のエンハンサー領域を同定するという本研究の目的の一つは達成され、ゲノム編集技術を用いた実験手技も確立できたことから、計画は順調に進捗していると考える。今後はKLF5遺伝子のプロモーター領域、今年度同定したエンハンサー領域に結合するタンパク質、non-coding RNAを網羅的に解析し、本研究計画のもう一つの目的である三次元ゲノム構造を介したKLF5遺伝子の発現制御に関わる分子メカニズムの解明に取り組む予定である。その結果として三次元ゲノム構造を標的とした新たな治療法の開発につながることが期待できる。また、大腸癌臨床検体(手術検体)を用いて、今年度同定したプロモーター・エンハンサー結合が臨床検体においても起きているかについても検討を行い、その臨床的意義などについても明らかにしていく予定である。

また、大腸癌臨床検体(手術検体)を用いて、今年度同定したプロモーター・エンハンサー結合が臨床検体においても起きているかについても検討を行い、その臨床的意義などについても明らかにしていく予定である。
疾患モデル動物を用いた筋ジストロフィー症の発症機序の解析

上記研究課題について当初の研究計画をほぼ完了したので報告する.1.ジストリプシンの精製と性状解析:ヒトデュシャンヌ型筋ジストロフィーと同一の遺伝子に欠陥を持つ筋ジストロフィーマウス(mdxマウス)の後肢骨格筋において、発症の直前で筋ミクロソーム画分のBoc-Val-Pro-Arg-MCA水解酵素(ジストリプシンと命名)の活性が一時的に上昇することをすでに見出しているが、この酵素の完全精製に成功した.酵素的性質はトロンビンと類似していたが、抗トロンビン抗体との反応性や分子量が,トロンビンとは異なることが明らかになった.また,精製ジストリプシンのN末端配列を解析したところ,セリンプロテアーゼとの相同性は見られたが,マウストロンビンとは異なる配列であることがわかった.2.ジストリプシン阻害剤の発症抑制効果の解析:ジストリプシンに対する阻害剤を各種検討した結果,メシル酸誘導体がジストリプシン活性を強く阻害することがわかったので,3種類のメシル酸誘導体を用いて筋ジストロフィーの発症抑制効果について解析した.その結果,少なくとも,メシル酸カモスタットは,血清中のCPK活性を指標にした生化学的検査においても,また,罹患筋の組織学的解析においても,明らかに本疾患の発症を抑制する活性があることが示された.筋ジストロフィーに対する治療薬がない現在,ジストリプシン阻害剤は筋ジストロフィーの治療薬になりうることが示唆された.上記研究課題について当初の研究計画をほぼ完了したので報告する.1.ジストリプシンの精製と性状解析:ヒトデュシャンヌ型筋ジストロフィーと同一の遺伝子に欠陥を持つ筋ジストロフィーマウス(mdxマウス)の後肢骨格筋において、発症の直前で筋ミクロソーム画分のBoc-Val-Pro-Arg-MCA水解酵素(ジストリプシンと命名)の活性が一時的に上昇することをすでに見出しているが、この酵素の完全精製に成功した.酵素的性質はトロンビンと類似していたが、抗トロンビン抗体との反応性や分子量が,トロンビンとは異なることが明らかになった.また,精製ジストリプシンのN末端配列を解析したところ,セリンプロテアーゼとの相同性は見られたが,マウストロンビンとは異なる配列であることがわかった.2.ジストリプシン阻害剤の発症抑制効果の解析:ジストリプシンに対する阻害剤を各種検討した結果,メシル酸誘導体がジストリプシン活性を強く阻害することがわかったので,3種類のメシル酸誘導体を用いて筋ジストロフィーの発症抑制効果について解析した.その結果,少なくとも,メシル酸カモスタットは,血清中のCPK活性を指標にした生化学的検査においても,また,罹患筋の組織学的解析においても,明らかに本疾患の発症を抑制する活性があることが示された.筋ジストロフィーに対する治療薬がない現在,ジストリプシン阻害剤は筋ジストロフィーの治療薬になりうることが示唆された.
くも膜下出血(脳動脈瘤)の感受性遺伝子同定と発症前診断への応用

くも膜下出血は重篤な疾患であり、そのほとんどが脳動脈瘤の破裂を原因とする。脳動脈瘤は遺伝背景の強い疾患であることが最近の疫学調査で示されており、本研究は罹患同胞対連鎖解析によりマッピングされたくも膜下出血(脳動脈瘤)感受性遺伝子座からの感受性遺伝子同定を目指すものである。くも膜下出血罹患同胞家系116家系によるゲノム全域での罹患同胞対連鎖解析で連鎖を認めたくも膜下出血(脳動脈瘤)感受性遺伝子座、7q11、5q31-33、14q11の3領域より候補遺伝子を選出し、遺伝子内の遺伝子多型により患者対照関連解析(患者、対照共に約200例のDNAサンプル)を行った。本年度はFGF1、fibrillin2、lysyl oxidase、COL1A2、LTBP2といった血管形成に関わる遺伝子を中心に30個の候補遺伝子を選出し、200個の遺伝子多型(1遺伝子平均6.7遺伝子多型)について関連解析を終了した。その結果、コラーゲンtype1 alpha-2(COL1A2)遺伝子に存在する遺伝子多型Ala459Pro(χ^2=7.14、p-value=0.008)のくも膜下出血(脳動脈瘤)発症への関与を見出した。Circular dichroism解析により、遺伝子多型Ala459Proはtype1コラーゲンのtriple helix構造に変化を与えることが示唆され、type1コラーゲンが血管壁の構成成分であることを考慮すると、type1コラーゲンの構造変化が脳動脈瘤の形成に関与することが予測される。
骨髄由来単核球細胞の血管平滑筋細胞への分化調節機構の解明と新規治療法開発への応用

動脈硬化や血管形成術後再狭窄などの血管病では、血管平滑筋細胞は形質変換し、リモデリングを進めて病態形成の原因のひとつとなる。近年、骨髄細胞が血管前駆細胞として血中に動員され平滑筋細胞へ分化し、傷害後血管の修復と病態形成へ寄与することが知られてきている。本研究では、細胞分化の調節因子であるNotchシグナルが末梢血単核球から血管平滑筋細胞への分化に関与することを明らかにした。申請者らは,動脈硬化の病態形成に根源的な役割を果たす分子を見出す研究を行ってきた.その結果,単核球、マクロファージの活性化は,TGFβシグナル分子(TGFβ1,β2,β3,BMP2/4)やNotchシグナル分子(Jagged1,notch1,notch3)の発現を誘導することを見出した.また,これらの遺伝子の発現は,インスリン,高血糖,遊離脂肪酸,炎症性サイトカイン,アンジオテンシンIIなどの動脈硬化の発症、進展のメディエーターとなる因子によって鋭敏に調節を受けることを明らかにした.また,骨髄由来単核球細胞を培養し,Notch Intracellular Domain(NICD)を過剰発現することによって,血管平滑筋α-アクチン遺伝子の発現が誘導されることが明らかになった.遺伝子プロモーター中にはRBP-JK結合配列が存在し,この配列は従来TGFβによる発現誘導に重要な配列であると報告されていた配列であった.TG耶による血管平滑筋α-アクチン遺伝子の発現誘導は一部,Notchシグナルの選択的阻害剤DAPT(γ-secretase inhibitor)で抑制された.また,NICDによる血管平滑筋α-アクチン遺伝子の発現誘導は一部,Smad6(inhibitorySmad)によって抑制された.したがって,TGFβシグナルとNotchシグナルとは相互にクロストークする可能性がある.
用手的な微細振動による看護ケアの定量的評価とメカニズムの解明

本研究は、手の平で直接身体に触れて振動を与える看護技術の定量的測定(振動の回数、手掌の温度、押す力などの測定)から、ケアが生体に与える効果のメカニズムについて、検査機器(脳の動きや発汗、筋肉の動きなどの測定)を用いて科学的な検証をする。現在までの調査と検証で得られた知見は大きく別けて2点である。1点目は「技術の振動の周波数」である。加速度計を用いて周波数の調査を行い、本技術の振動周波数が8.3±1.9Hz(超低周波)であり、「技術習得してからの期間」と周波数に正の相関がみられた(技術習得してからの期間が長い程、周波数が高い傾向)。2点目は「ケアが生体に与える効果」である。高齢者を対象に、「用手微振動法によるケア(意識的に振動を与える)」と「振動のない触れるケア(本技術と同一方法で行うが身体に触れるだけで振動を発生させない)」とを比較し、心拍変動の解析による自律神経検査機器と筋硬度計を使用し検証した。現在分析中であるが、本技術は筋硬度を低下させ、交感神経を高める可能性が示されている。本研究過程として、1「各種機器の選定」、2「機器を用いた事前テスト」、3「予備試験」、4「本試験」、5「得られた結果の解析・検証」としている。初年度(2019年度)は、1「各種機器の選定」として、複数の生体情報を同時に計測機器の中から本研究に合ったものを選び、脳波、脳血流、皮膚電位、筋電図、加速度計(動作をみる)、心拍、指尖脈波(指先の血の様子をみる)などの測定機器の調整を行った。また、得られたデータを解析するソフトととして、脳波の解析、心拍変動の解析なども選定し、整えた。さらに2「機器を用いた事前テスト」にあたり、関連する文献を収集し検討を重ね、測定の手順を確認して、研究計画の見直しを行った。研究機器の選定にあたり、業者との打ち合わせや試用の調整に時間を要した。またデータ計測は比較的容易であるが、測定する条件や方法について、多くの機器を用いる上で、それぞれの特性の理解と手順の確認にも時間をかけた。現在も得られたデータの解析方法に多くの課題を残している状況である。今後、先行研究を参考に対象者数の設定や研究手順の確認、関連施設との調整と倫理審査委員会への申請を進めていく。