hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視細胞外節に対するエネルギー供給機構のin situ及び免疫細胞化学的解明

視細胞のクレアチンリン酸シャトル機構を明らかにするために,ミトコンドリア型クレアチンキナーゼ(Mi-CK)に対する抗体を作製し,免疫細胞化学によって視細胞におけるクレアチンキナーゼの分布を検討した.ミトコンドリア型クレアチンキナーゼ(Mi-CK)に対する抗体を作製するために,視細胞の全タンパク質を2次元電気泳動によって分離し,Mi-CKのタンパク質スポットを質量分析装置によって同定した.このスポットに含まれるタンパク質をPVDF膜に転写後,N末端配列をプロテインシークエンスして, cDNAから予測される配列と比較したところ,Mi-CKのミトコンドリアヘの移行シグナル(シグナルシークェンス)の存在が明らかになった.成熟タンパク質のN末端配列は脳型クレアチンキナーゼ(B-CK)や筋型クレアチンキナーゼ(M-CK)と全く異なっていたので,この部分の14アミノ酸配列(ASERRRLYPPSAEY)を抗原としてウサギ2羽に免疫した.現在免疫作業続行中であるが,抗体価測定のために中途採血した血液から作製した血清を用いて免疫細胞化学を行ったところ,作製したMi-CKに対する抗血清は視細胞のミトコンドリアをラベルし,バックグランドは比較的低かった.これによりプレリミテリーな結果であるが,視細胞のMi-CKはミトコンドリアのみに存在することがほぼ明らかになった.このことは視細胞のミトコンドリアと内接との間のクレアチンリン酸シャトル機構の成立を示唆し,さらに前年度に明らかにした外節・内接間のクレアチンリン酸シャトル機構の存在を支持するものである.視細胞のクレアチンリン酸シャトル機構を明らかにするために,免疫細胞化学によって視細胞におけるクレアチンキナーゼの分布を検討した.脳型クレアチンキナーゼ(B-CK)に対する抗体を用いた免疫細胞化学によって,B-CKがラット・マウス・ウシなどの視細胞外接部分と内接部分に存在することが明らかになった.B-CKは視細胞内接のミオイドには分布していなかった.視細胞外接部分にB-CKが比較的多く存在するという結果は,外接・内接間のクレアチンリン酸シャトル機構の存在を強く示唆している.一方ミトコンドリア型クレアチンキナーゼ(Mi-CK)はコマーシャルに手に入らないので,抗体を作製した.ラットのMi-CKのC末アミノ酸配列を抗原として,ウサギ2羽に免役して抗体を作製したが,できた抗体はどちらもB-CK・Mi-CKの両方と反応してしまい,Mi-CKに特異的な抗体は作製できなかった.これは抗原として選択したエピトープに原因があると考えられる.クレアチンキナーゼファミリーのアミノ酸配列のホモロジーはサブタイプの中では90%以上,サブタイプ間でも60%以上と高く,しかも四量体もしくは八量体を形成するので,分子内アミノ酸配列に対して反応できる抗体のエピトープを選択するのが困難であった.そのため分子のN末もしくはC末のアミノ酸配列を選択せざるを得ないが,それらの配列はサブタイプ間で30%程度のホモロジーがあった.このために今回選択したC末のアミノ酸配列を抗原とした抗体は交差反応を示したと考えられる.次年度は分子内アミノ酸配列でかつ分子表面に露出していると考えられる配列を選択してMi-CKに対する抗体を作製する.視細胞のクレアチンリン酸シャトル機構を明らかにするために,ミトコンドリア型クレアチンキナーゼ(Mi-CK)に対する抗体を作製し,免疫細胞化学によって視細胞におけるクレアチンキナーゼの分布を検討した.ミトコンドリア型クレアチンキナーゼ(Mi-CK)に対する抗体を作製するために,視細胞の全タンパク質を2次元電気泳動によって分離し,Mi-CKのタンパク質スポットを質量分析装置によって同定した.このスポットに含まれるタンパク質をPVDF膜に転写後,N末端配列をプロテインシークエンスして, cDNAから予測される配列と比較したところ,Mi-CKのミトコンドリアヘの移行シグナル(シグナルシークェンス)の存在が明らかになった.成熟タンパク質のN末端配列は脳型クレアチンキナーゼ(B-CK)や筋型クレアチンキナーゼ(M-CK)と全く異なっていたので,この部分の14アミノ酸配列(ASERRRLYPPSAEY)を抗原としてウサギ2羽に免疫した.現在免疫作業続行中であるが,抗体価測定のために中途採血した血液から作製した血清を用いて免疫細胞化学を行ったところ,作製したMi-CKに対する抗血清は視細胞のミトコンドリアをラベルし,バックグランドは比較的低かった.これによりプレリミテリーな結果であるが,視細胞のMi-CKはミトコンドリアのみに存在することがほぼ明らかになった.このことは視細胞のミトコンドリアと内接との間のクレアチンリン酸シャトル機構の成立を示唆し,さらに前年度に明らかにした外節・内接間のクレアチンリン酸シャトル機構の存在を支持するものである.
新規PTENリン酸化酵素SCYL2の機能解析

成人T細胞白血病(ATL)を含む多くの腫瘍では、PTENのリン酸化による不活性化がPI3K/AKT情報伝達系を異常亢進させ、がんの発症進展に関わっている。我々はPTEN結合タンパク質としてSCYL2 (SCY1-like protein 2)を同定し、機能解析を行なった。ATL細胞ではSCYL2が高発現しPTENと細胞質で局在しており、SCYL2を発現低下させるとAKT/PTEN脱リン酸化により腫瘍形成能が低下していた。SCYL2が直接PTENをリン酸化する可能性を示唆した。SCYL2を標的としたキナーゼ阻害剤の開発が、多くの腫瘍に対する新規治療薬として使用できると考えている。がん抑制遺伝子PTENの不活性化は、多くの腫瘍でPI3K/AKT情報伝達系の異常亢進を引き起こし、がんの発症・進展に関与している。その原因として、ゲノム(点突然変異、欠失)やエピジェネティック(DNAメチル化)異常による発現低下と共に、近年リン酸化修飾による不活性化機構が言われてきたがその分子機構は不明であった。これまでの研究でPTEN脱リン酸化機構として新規がん抑制遺伝子NDRG2の同定および機能解析を行ってきた。NDRG2は脱リン酸化酵素(フォスファターゼ)であるPP2Aと複合体を形成し、PTENの脱リン酸化に関与していた。今回、我々はPTENリン酸化酵素(キナーゼ)の候補としてSerine/Threonineキナーゼ領域を有したSCYL2 (SCY1-like protein 2)を同定し、機能解析を行なっている。SCYL2は細胞膜上のClathrinと相互作用し、endocytosisに関与していることが示唆されている。ClathrinがPI3K/AKT情報伝達系を活性化することが知られており、SCYL2-Clathrinが情報伝達系活性化に重要な役割を果たしている可能性がある。しかし、腫瘍のような病的状態における発現量の変化および機能については詳しく解析されておらず、また、遺伝子改変動物も存在せず、生理的な機能についても不明な点が多い。SCYL2の機能解析を行うことによって、PTENリン酸化-PI3K/AKT情報伝達系亢進-がん発症機構を明らかとし、また、その他の機能も検討し生理的および病的な状態におけるSCYL2の機能を明らかとし、新規診断治療法の開発につなげることを目的とする。ATLではPTENのゲノム変異はなく発現が保たれ、かつPTENーC-tail領域のSerine380、Threonine382、Threonine383(STT)のリン酸化が亢進していた。このリン酸化はPTEN酵素活性を不活性化し、ATLにおける下流のAKTリン酸化および情報伝達系の恒常的活性化を明らかにした。SCYL2はPTENに結合しキナーゼ領域を有し、さらにSCYL2発現低下させたATL細胞株ではPTEN/AKTリン酸化および細胞増殖が減少していた。大腸菌および細胞から精製したタンパク質を使ってin vitroキナーゼアッセイを行った結果、SCYL2自身にPTENをリン酸化するキナーゼ活性がある可能性を示唆した。SCYL2は細胞膜、細胞質だけでなく核にも局在していた。他の情報伝達系NF-kB活性を制御し、PTENリン酸化以外の機能を有していることを示唆した。ATLではがん抑制遺伝子PTENのC-tail領域のSerine380、Threonine382、Threonine383(STT)のリン酸化が亢進し、このリン酸化はPTEN酵素活性を不活性化し、下流のAKTリン酸化および情報伝達系の恒常的活性化を惹起し、ATLを含むさまざまな腫瘍の発症進展に関与することを明らかとした。PTENの不活性化の原因として、ゲノム(点突然変異、欠失)やエピジェネティック(DNAメチル化)異常による発現低下と共に、近年リン酸化修飾による不活性化機構が言われてきたがその分子機構は不明であった。これまでの研究でPTEN脱リン酸化機構としてがん抑制遺伝子NDRG2の同定および機能解析を行ってきた。NDRG2は脱リン酸化酵素(フォスファターゼ)であるPP2AをPTENにリクルートすることによりPTENのSTT領域を脱リン酸化することを明らかにした。今回、我々はPTENリン酸化酵素(キナーゼ)の候補としてSCYL2を同定し機能解析を行うことで、PTENによるPI3K/AKT情報伝達系の制御機構を明らかにし、PTENリン酸化酵素を標的とした新規診断治療法の開発につなげられると考えている。1.SCYL2発現調節機構の解析:ATL患者検体および細胞株においてSCYL2発現が亢進していることを明らかにした。さらに、HTLV1のウイルスタンパク質であるTaxによって発現が増強されることを示唆した。2.in vivoにおけるSCYL2の役割の解析:SCYL2発現低下ATL細胞株を免疫不全マウスの皮下に移植して、腫瘍形成能を検討すると有意に形成能が低下していた。SCYL2発現低下ATL細胞株の腫瘍ではAKTおよびPTENリン酸化が低下していることから、SCYL2はPTENリン酸化制御を介して腫瘍形成に関与していることを示唆した。今回、PTENに結合しリン酸化酵素(キナーゼ)領域を有しているタンパク質を質量分析LC/MSを用いて検討してみたところ、新規PTEN結合タンパク質としてSerine/Threonineキナーゼ領域を有したSCYL2 (SCY1-like protein 2)を同定した。ATL細胞ではSCYL2発現は亢進しており、PTENと共に細胞質に局在していた。

ATL細胞株でSCYL2発現を低下させるとAKTおよびPTEN-STTリン酸化が減少し細胞増殖も低下した。このことはSCYL2はPTENリン酸化調節を介してPI3K/AKT情報伝達系を制御することによってATL発症・進展に関与している可能性を示唆している。さらなる機能解析を行なうために、in vivoにおけるSCYL2の役割を移植および遺伝子改変マウスモデルを作製して解析を行い、生理的および病的な状態におけるSCYL2の機能を明らかにし、PTENリン酸化酵素を標的とした新規診断治療法の開発につなげていきたいと考えている。成人T細胞白血病(ATL)を含む多くの腫瘍では、PTENのリン酸化による不活性化がPI3K/AKT情報伝達系を異常亢進させ、がんの発症進展に関わっている。我々はPTEN結合タンパク質としてSCYL2 (SCY1-like protein 2)を同定し、機能解析を行なった。ATL細胞ではSCYL2が高発現しPTENと細胞質で局在しており、SCYL2を発現低下させるとAKT/PTEN脱リン酸化により腫瘍形成能が低下していた。SCYL2が直接PTENをリン酸化する可能性を示唆した。SCYL2を標的としたキナーゼ阻害剤の開発が、多くの腫瘍に対する新規治療薬として使用できると考えている。SCYL2はATLのみならず各種がんで発現が増加している可能性がある。IFNによって発現が調節されていると言われているが、どのように発現が制御されているのか検討する。現在まで、SCYL2の遺伝子改変動物は作製されておらず、生理的および病的なSCYL2の機能については不明であった。そこで、SCYL2発現を変化させた細胞株の免疫不全マウスへの移植、KOおよびTgマウスを作製し、解析を行う。1.SCYL2発現調節機構の解析:さまざまなサイトカイン(IFN、炎症性サイトカイン-IL6、TNFa等)およびストレス応答(低酸素、酸化ストレス、ウイルス感染等)で発現が変化するか検討する。mRNA増加の場合、ゲノムの増幅、突然変異を検索し、promoter領域のどこが重要なのかdeletion constructを用いて検討する。結合配列が決定したら、mutantを作製して検討を行う。タンパク質安定化によってSCYL2の発現が増加した場合、SCYL2結合タンパク質からE3 ligase等の候補を同定し解析を行う。腫瘍学概ね計画通りに進み、次年度に残すため端数のため次年度で調節動物使用および物品費端数のため次年度で調節
生物粒子の変質過程と表層からの除去

本年度は、東大海洋研究所の白鳳丸によって10月中旬から約50日間、西部北太平洋および中部赤道域の炭素循環に関する研究が行われた。この航海ではこの課題分担者のほとんどが乗船し、主に微生物食物連鎖を通じての一次生産された有機物がどの様に、環境特性の異なる海域-亜寒帯域、亜熱帯域、熱帯湧昇域-でプロセスされ分解・沈降に振り分けられて行くかについて総合的な解析を行った。その結果以下のことが明らかになった。(1)ATP、クロロフィル等生物指標を用いて懸濁有機炭素に占める生物体有機炭素の割合を推定したところ、生物量の絶対値が高い亜寒帯域も含めて懸濁態有機物の大部分は有機デトリタスであることが推定された。この有機態デトリタスの生成にも捕食等の従属栄養過程が寄与している。(2)従属栄養生物としての細菌群集の役割を評価するために、細菌群集の現存量および生産速度の推定をこれらの海域で行った。細菌群集による生産量は、亜寒帯域では植物プランクトンによる一次生産の約10-20%であるが、亜熱帯域では、一次生産は減少するにも関わらず細菌群集の生産速度は大きくなり、一次生産の50%以上を占めた。したがって、炭素の循環に"微生物食物連鎖"が大きく寄与していることが示された。又ここで生産された細菌群集は、従属栄養鞭毛虫類、繊毛虫類といった食物連鎖を通って、主に亜熱帯海域ではプロセスされることが示された。これらの原生動物群は、細菌群集や藍藻などの微小生物に依存していると考えられる。(3)植物プランクトンや微生物群集が持つ高分子有機物を分解するための、加水分解酵素の現存量を海域別および深度別に調べた。その結果、糖の加水分解酵素であるα-Dおよびβ-Dグルコシダーゼは深層1000-2000mで表層の1/数100に低下していたが、一方有機リンの分解に関与するアルカリフォスファターゼの現存量は、深層でも表層での値の平均約1/6位しか低下しないが明らかになった。これら酵素を含むデトリタスの鉛直輸送がこの現存量に関与していると考えられるが、その具体的プロセスは今後の課題である。本研究では、西部太平洋での代表的な海域である、亜寒帯域、亜熱帯域、赤道域を主な研究海域として、これらの海域における表層域での炭素循環と生物活動のカップリングにより一次生成有機物の変質過程について解析を行うことを目的とする。本年度の主な成果は以下の通りである。(1)溶存有機炭素の赤道域での鉛直分布を、これまでに得られた亜寒帯域、亜熱帯域でのデータと比較し明らかな、緯度による勾配ー高緯度では表層と下層との差が少なく一方低緯度では明らかに表層が高濃度となり又下層濃度も上昇するーを見いだした。(2)亜寒帯域、亜熱帯域表層で1mlあたり10^7オーダーで存在する、サブミクロンサイズのコロイド粒子の生物的な生成について検討し、鞭毛虫類が細菌を捕食する過程が少なくとも一つの成因となりうることを明らかにした。(3)懸濁粒子の組成に関しては、夏季の亜寒帯域表層におけるATP、DNA、Chla等の生体有機物の化学組成と懸濁全炭素量の比較から、生物粒子は植物プランクトン、従属栄養生物とも懸濁有機物に占める割合は小さく、その大部分(70ー80%以上)は非生物粒子であることが推定された。(4)熱帯域の肉食性動物プランクトンとして重要なヤムシ類の摂餌による、有機凝集物の生産速度が胃内容物の詳細な検討から、1立方ml日当りの生成速度は0.4mgCと推定された。又さらに微小なプランクトンである有鐘繊毛虫、円石藻、放散虫・珪質繊毛虫等の深海へのフラックスがこれらの殻の検鏡計数によって推定する方法が試みられた。その結果表層での生産が大きい、円石藻や珪質繊毛虫によるフラックスが海洋の平均水深の4000m位までは重要であろう。

又ここで生産された細菌群集は、従属栄養鞭毛虫類、繊毛虫類といった食物連鎖を通って、主に亜熱帯海域ではプロセスされることが示された。これらの原生動物群は、細菌群集や藍藻などの微小生物に依存していると考えられる。(3)植物プランクトンや微生物群集が持つ高分子有機物を分解するための、加水分解酵素の現存量を海域別および深度別に調べた。その結果、糖の加水分解酵素であるα-Dおよびβ-Dグルコシダーゼは深層1000-2000mで表層の1/数100に低下していたが、一方有機リンの分解に関与するアルカリフォスファターゼの現存量は、深層でも表層での値の平均約1/6位しか低下しないが明らかになった。これら酵素を含むデトリタスの鉛直輸送がこの現存量に関与していると考えられるが、その具体的プロセスは今後の課題である。
高頻度運行都市鉄道システムの統合解析モデルの構築

本研究では,列車・乗客・駅・ネットワークの各系から構成される「高頻度運行都市鉄道システムの統合的な数理解析モデル」を開発し,列車遅延抑制のためのハード・ソフト施策の検討に資する学術的基盤を構築する.まず,駅乗客混雑と線路上列車混雑の相互依存関係を記述する流率・密度関係,利用者・運行管理者の動的行動モデル,駅構内の乗客流動モデル,列車遅延のネットワーク波及モデルといった各サブモデルを構築する.次に,サブモデル間の相互依存関係を整合的に記述する統合モデルを構築し,システムの性能評価方法を確立する.最後に,首都圏鉄道を対象に観測データを用いて再現性を検証し,遅延制御施策の事例分析を行う.平成29年度には,駅乗客混雑と線路上列車混雑の相互依存関係を記述する流率・密度関係を記述する「鉄道Fundamental Diagram」についての理論研究を行い,モデルの導出と簡単な数値シミュレーションを行ってその妥当性を確認した.初年度は,鉄道Fundamental Diagramの現実的拡張及び,鉄道利用者及び鉄道運営者の動的行動モデルの構築に着手しており,一定程度の解析結果も出ており.良好と言える.鉄道駅構内の群衆流動に見られる特徴(例:別路線の列車の到着時間帯に乗換客数が増加することで当該列車への乗客流率が周期的に変動する,乗換通路が狭小なため渋滞が生じている,階段等による三次元空間上の移動が必須である,など)を適切に表現可能な駅構内の乗客流動モデルを構築する.その際,中西・瀬尾・福田が開発した歩行者挙動のミクロ解析モデルを,大規模な問題に対しても近似的に適用可能とする“平均場近似ゲーム"を援用し,新たな乗客流動モデルを開発する.本研究では,列車・乗客・駅・ネットワークの各系から構成される「高頻度運行都市鉄道システムの統合的な数理解析モデル」を開発し,列車遅延抑制のためのハード・ソフト施策の検討に資する学術的基盤を構築する.まず,駅乗客混雑と線路上列車混雑の相互依存関係を記述する流率・密度関係,利用者・運行管理者の動的行動モデル,駅構内の乗客流動モデル,列車遅延のネットワーク波及モデルといった各サブモデルを構築する.次に,サブモデル間の相互依存関係を整合的に記述する統合モデルを構築し,システムの性能評価方法を確立する.最後に,首都圏鉄道を対象に観測データを用いて再現性を検証し,遅延制御施策の事例分析を行う.平成29年度には,駅乗客混雑と線路上列車混雑の相互依存関係を記述する流率・密度関係を記述する「鉄道Fundamental Diagram」についての理論研究を行い,モデルの導出と簡単な数値シミュレーションを行ってその妥当性を確認した.初年度は,鉄道Fundamental Diagramの現実的拡張及び,鉄道利用者及び鉄道運営者の動的行動モデルの構築に着手しており,一定程度の解析結果も出ており.良好と言える.鉄道駅構内の群衆流動に見られる特徴(例:別路線の列車の到着時間帯に乗換客数が増加することで当該列車への乗客流率が周期的に変動する,乗換通路が狭小なため渋滞が生じている,階段等による三次元空間上の移動が必須である,など)を適切に表現可能な駅構内の乗客流動モデルを構築する.その際,中西・瀬尾・福田が開発した歩行者挙動のミクロ解析モデルを,大規模な問題に対しても近似的に適用可能とする“平均場近似ゲーム"を援用し,新たな乗客流動モデルを開発する.
中国環境被害者救済の阻害要因の分析

まず環境被害者救済の阻害要因として、中国の裁判所で訴訟が受理されたケースについて、福建省における実際の裁判プロセスの分析を通して考察し、『中国21』第35巻(2011年、93-111頁)で公表した。次に、私益訴訟の限界を補う環境公益訴訟に関して、実際に環境NGOの提訴が中国で初めて受理された雲南省のケースに焦点を当てて考察し、その結果を国際コモンズ学会(2013年6月)及び日本現代中国学会(2013年6月)で公表した。さらに、環境公害被害者が提訴しても受理されない現象に着目し、その政治的、法文化的要因について『神戸外大論叢』第64巻第4号(2014年3月、97-108頁)にて公表した。2012年4月から5月にかけて、前年度に整理した先行研究をもとに、環境公益訴訟及び環境保護法廷に関するヒアリング調査目録を作成した。2012年6月には北京で開かれた第2回環境司法論壇を傍聴し、同会議に参加した「環境保護法廷」所属の裁判官5名に対して、管轄区域内における環境公益訴訟の係争状況についてヒアリング調査を実施した。このヒアリング調査において、上記の調査目録を使用した。2012年8月にはアムステルダム大学のBenjamin van Rooij教授が北京で主催した環境法の執行上の問題に関する研究会に参加し、欧米における環境法・政策専門家と環境法の執行および司法の問題について意見交換した。北京での研究会の後、雲南省曲靖市で係争中の環境公益訴訟の現地で被害者及び原告代理人に対するヒアリング調査を実施した。2012年9月には改正されたばかりの民事訴訟法における環境公益訴訟にかかわる条文について、北京大学で民事訴訟法および環境法を専門とする研究者および実際に環境公益訴訟の代理を務めた経験のある弁護士を報告者として招いた研究会を開き、環境公益訴訟の手続き上の法整備状況とこれまでの実践について基調報告に基づいて議論した。2013年2月には龍谷大学にて開かれた環境公益訴訟および環境保護法廷に関する研究会に司会者として参加した。同研究会では、環境公益訴訟を専門とする研究者が日中双方から招かれ、環境公益訴訟の国際的な動向に関する基調講演をもとに、日本及び中国における今後の環境公益訴訟の展望及び課題について議論された。2012年度末には、次年度に実施する環境保護法廷への訪問及びヒアリング調査のための問い合わせ等、現地調査の準備を行った。まずは実施した調査について、文献サーベイと現地調査に分けて記す。文献サーベイは、和文、中文、英文の関係資料、特に環境訴訟と公害被害者救済に関する資料を集中的に収集し、英文資料については京都、大阪の研究者と定期的な講読勉強会も企画してより多くの資料の収集と把握に努めた。次に、現地調査では、貴州省貴陽市及び江蘇省無錫市の地方裁判所に設置された環境関係の案件を専門に審理する部局にヒアリング調査を行い、訴訟による公害被害救済の現状と問題点を探った。また、北京で開かれた環境NGO集会に参加し(2013年12月)、被害者救済問題に対する環境NGOの最新の動きを把握した。さらに、公害被害者を支援する弁護士に対してヒアリング調査を実施し、日本での研究会招聘につなげた(2013年6月)。これらの調査の結果、本研究の第1の目的である「被害救済プロセスにおける阻害要因」として、そもそも裁判所が、社会の不安定化の要素となり得る案件を敢えて受理しない傾向があることが明らかとなった。裁判所によっては、これを徹底するために内部規定すら設けていた。これまでは、訴訟が受理された後の政府・党からの圧力に関する指摘に止まっていたが、実際には上記のような裁判所の自制が被害者救済の阻害要因として大きく働いていると思われる。また、第2の目的である「公益訴訟の試みとその限界」については、公益訴訟の主体となるべきNGOの活動や資金集めに対する制限などが明らかとなった。これらの研究成果は、中国環境問題研究会(2012年6月)、日本現代中国学会(2013年6月)、国際コモンズ学会(IASC、2013年6月)で報告した。また、2013年7月刊行の『環境と公害』(第43巻第1号)、2014年3月刊行の神戸外大論叢(第64巻第4号)で公表した。本研究は、1「環境被害の救済プロセスに見られる阻害要因」に関する研究と、2「環境訴訟における原告証明責任の軽減および公益訴訟の試みの効果と問題点」から構成される。まず1については、これまでの研究過程で調査を実施した地域の中から、さらに詳細な聞き取り調査が可能な地域を選定することとされていた。そこで、本年度は実際に判決で損害賠償を勝ち取った福建省の事例を選定し、追跡調査を実施した。

その結果、判決後5年以上たつ現地では被害が継続しており、住民による苦情申し立ても続いていることが判明した。過去の被害に対する損害賠償による被害救済の限界が鮮明となり、公害差止めおよびそのための公害防止措置の徹底、住民参加のモニタリングの重要性を再認識し、これを阻害する要因を次年度以降の検討課題として念頭におくものとした。次に2の課題については、まず和文・英文および中文による先行研究のサーベイを行った。文献サーベイの対象は中国において裁判所に受理された公害訴訟および環境公益訴訟であり、2011年9月までの事例を可能な限り収集した。これらのサーベイによる分析結果を、北川秀樹編著『中国の環境法政策とガバナンスー執行の現状と課題ー』(晃洋書房、2012年1月)の第3章(79ー103頁)で「中国における環境法の執行と司法の役割」と題して公表した。最後に、環境公益訴訟に関する現地でのヒアリング調査については、現在雲南省で係争中の事例に着目し、同案件で原告となっているNGOの弁護士へのヒアリングを行うと同時に、この弁護士の協力を得て担当裁判官へのヒアリング調査を実施した。元々の計画では2012年度に研究対象としている環境公益訴訟事件の判決が出ていると見込んでいたが、実際には裁判所における審理(調停)が長引き、まだ一審すら未決であるため、この事例に関する最終的な評価と分析ができていない。本年度の計画は、主に次の3点である。すなわち、1「これまでの研究過程で調査を実施した地域の中から、さらに詳細な聞き取り調査が可能な地域を選定すること」、2「先行研究のサーベイ」、3「環境公益訴訟」に関するフィージビリティ調査、である。すでに研究実績の概要で述べたように、1については福建省の事例について追跡調査を実施した。また、2についても可能な限りの文献サーベイを実施し、その成果はすでに著書の一部として公表した。また、3についても公益訴訟を審理する裁判官へのヒアリング調査を実施した。ただし、1におけるアンケート調査は、現地住民への影響や治安状況などに鑑み自重した。また、3における現地住民へのヒアリングも、係争中の訴訟への影響を考え次回調査への課題とした。今年度は最終年度としての取りまとめを行い、これを国際学会で報告し、論文を国内および海外の学術誌に投稿する。とりまとめの際には、これまでに行った調査に追加して、無錫市および貴陽市に設置された環境保護法廷の訪問調査を行う予定で、この調整は現在進められている。また、6月には国際コモンズ学会において中国の環境公益訴訟と地域社会に関する研究発表がすでにアクセプトされている。この学会報告の後、すでに暫定的に書き上げている論文を完成させ、海外の学術誌に投稿する。また、環境保護法廷における被害者救済プロセスに関する研究結果は、日本国内の研究会で報告したうえで、国内の学術誌に投稿を予定している。まず、「環境訴訟における原告証明責任の軽減」が被害者救済に与える影響については、本年5月26日(土)に武漢大学で開かれる日中シンポジウムでの報告が決定している。同シンポジウムには中国で活躍する著名な環境法研究者も出席するため、これまでの研究成果をもとに意見交換がなされるものと期待している。この成果は、年度内に発行される神戸市外国語大学紀要において公表する予定である。次に「環境公益訴訟」については、8月末に再度雲南省の訴訟現地を訪れ、判決後の現地の状況を視察し、弁護士へのヒアリング調査を実施する。
半導体結晶中における金属相析出粒子の粗大化段階の研究

昨年度の研究で、低温成長GaAsの焼鈍によるAs析出の粗大化段階においてGaAs母相の伝導電子と正孔を減らすように、析出粒子の再分布が起きることを、各種pn接合構造のMBE成長とTEM観察によって見い出した。本年度は、この結果に基づき上記析出粒子の再分布の影響を電気的特性の側から直接観察する実験を行なった。実験として、析出粒子の蓄積が起こった部分と起こっていない通常の低温成長GsAs層のそれぞれの伝導度を測定するために、析出粒子の再分布の起きるものと起きない二つの低温成長GaAs試料を成長し、両方の伝導度の焼鈍による変化を比較した。焼鈍の粗大化段階で二つの試料は伝導度の違いを示し、その違いは析出粒子蓄積層が実質的に伝導電子が欠乏している真性半導体の状態になっていることを意味している。この結果は、析出粒子の再分布が、まさにcarrierの出現を抑えるように起こっていることの最も直接的な証拠といえる。また、本年度は、GaAsの低温成長における過剰Asの導入過程を調べる実験を行ない、その結果はAppl.Phys.Lett.73 1529(1998)に発表した。
水棲動物の免疫担当細胞の培養と細胞増殖因子

コイの血清存在下で、造血系細胞を培養すると、細胞表面にIgMを持った細胞からなコロニーが形成され、顆粒球だけでなくBリンパ球も培養可能なことが判った。報告者らが作成したコイのIgMに対するモノクローナル抗体は、細胞表面だけでなく細胞質も染色する。この抗体を用いて、細胞表面に発現しているIgM鎖を決定すると共に、コイ血清中のリンパ球増殖因子を精製しつつある。マダイの常在腹腔細胞は、常在腹腔マクロファージ(Mφ)の他、顆粒球と分類できない大型細胞が存在する。顆粒球はperoxidase陽性の顆粒を持ち、好中球と同じ機能を持つ。大型細胞は、染色性に乏しい顆粒を持っておりその機能は不明である。マダイの常在腹腔Mφの培養に成功し(PMM系)、現在30代以上継代している。PMM系は、細胞表面にIgMに対する受容体を有し、走化性因子を産生し、この因子により誘導される。この因子には2種類あり、低分子量のものは分子量5,000-10,000である。海産魚の常在腹腔細胞は種により異なっており、マダイのように3種の細胞がある魚種、ヒラメのようにMφと顆粒球が存在する魚種、ブリのようにMφだけの魚種、および、クロダイのようにMφ、顆粒球、大型細胞、リンパ球よりなる魚種に分けられる。この多様性が腹腔Mφの分泌する走化性因子による可能性があり、代表的な魚の常在腹腔Mφの培養を検討中である。群体性ホヤのシモフリボヤでは、被嚢のクチクラ層の中に多数の食細胞が存在し、器官培養により、この食細胞が得られることを見いだしている。この食細胞の培養法を現在検討中である。コイの血清存在下で、造血系細胞を培養すると、細胞表面にIgMを持った細胞からなるコロニーが形成され、顆粒球だけでなく、Bリンパ球も培養可能なことが判った。現在、その培養条件を調べ、コイのIgMに対するモノクローナル抗体を作成している。これらを用いて、細胞表面に発現しているIgM鎖を決定すると共に、コイ血清中のリンパ球増殖因子を精製しようとしている。マダイの常在腹腔細胞は非常にユニークで、常在腹腔マクロファージ(Mφ)の他、顆粒球と分類できない大型細胞が存在することを見いだしている。顆粒球は、peroxidase陽性の顆粒を持ち、好中球と同じ機能を持つと考えられる。大型細胞は、どの染色でも染まらない顆粒を持っているが、その機能は不明である。マダイの常在腹腔Mφの培養に成功し(PMM系)、この培養細胞の性状と適正な培養法、活性化の機序等を検討している。現在まで判っていることは、PMM系は、細胞表面にマダイのIgMとmannoseに対するレセプターを有し、chemotactic factor(s)を産生すると共に、この因子により誘導される、極めて興味深い培養細胞系である。海産魚の常在腹腔細胞は種により非常に異なっており、マダイのように3種の細胞がある魚種、スズキ、ヒラメのようにMφと顆粒球が存在する魚種、ブリのようにMφだけの魚種、および、コチ、クロダイのようにMφ、顆粒球、大型細胞の他にリンパ球が存在する魚種に分けられる。この多様性が腹腔Mφの分泌するchemotactic factorの相違による可能性があるので、代表的な魚種の常在腹腔Mφの培養を検討中である。

群体性ホヤのシモフリボヤでは、被嚢のクチクラ層の中に多数の食細胞が存在し、器官培養により、この食細胞が得られることを見いだしている。この食細胞の培養法を現在検討中である。コイの血清存在下で、造血系細胞を培養すると、細胞表面にIgMを持った細胞からなコロニーが形成され、顆粒球だけでなく、Bリンパ球も培養可能なことが判った。報告者らが作成したコイのIgMに対するモノクローナル抗体は、細胞表面だけでなく、細胞質も染色する。このモノクローナル抗体を用いて、細胞表面に発現しているIgM鎖を決定すると共に、コイ血清中のリンパ球増殖因子を精製しようとしている。マダイの常在腹腔細胞は非常にユニークで、常在腹腔マクロファージ(Mφ)の他、顆粒球と分類できない大型細胞が存在することを見いだしている。顆粒球は、peroxidase陽性の顆粒を持ち、好中球と同じ機能を持つと考えられる。大型細胞は、どの染色でも染まらない顆粒を持っているが、その機能は不明である。マダイの常在腹腔Mφの培養に成功し(PMM系)、現在30代以上継代している。PMM系は、細胞表面にマダイのIgMに対するレセプターを有し、走化性因子を産生すると共に、この因子により誘導される、極めて興味深い培養細胞系である。この培養細胞系の産生する走化性因子には2種類あるらしく、高分子量のものと低分子量のものを精製中である。高分子量のものは、精製の過程で活性を失うので、2種類以上の成分からなる可能性がある。低分子量のものは、分子量5,000-10,000である。海産魚の常在腹腔細胞は種により非常に異なっており、マダイのように3種の細胞がある魚種、スズキ、ヒラメのようにMφと顆粒球が存在する魚種、ブリのようにMφだけの魚種、および、コチ、クロダイ、のようにMφ、顆粒球、大型細胞の他にリンパ球が存在する魚種に分けられる。この多様性が腹腔Mφの分泌する走化性因子の相違による可能性があるので、代表的な魚種の常在腹腔Mφの培養を検討中である。
酸化ストレスセンサーKeap1のストレス応答機構

Keap1-Nrf2システムは,生体の酸化ストレス・親電子性物質応答に関わる遺伝子発現制御システムである。Keap1は酸化ストレスに対するセンサーであり,一方Nrf2は酸化ストレス防御遺伝子の発現を活性化する転写因子として機能する。最近申請者は,酸化ストレスセンサーであるKeap1が, Cul3型ユビキチンライゲースのアダプターとしての機能も持ち,転写因子Nrf2をプロテアソーム依存的にすみやかに分解していることを,世界に先駆けて明らかにした。さらに,酸化ストレスによるNrf2の活性化の実態は, Keap1-Cul3ユビキチンライゲースによる分解抑制からの脱抑制であることを示していた。本研究では, Keap1による酸化ストレス感知機構の分子機構ついて解析を行った。Keap1は分子内のシステイン残基で酸化ストレスを感知するが,それがいかにNrf2の活性化につながるかは不明であった。Keap1とNrf2の相互作用について検討した結果, Nrf2のNeh2ドメイン内にあるDLGモチーフとETGEモチーフがそれぞれKeap1のDGRドメインと相互作用することを見出した。DLG-DGR間の結合親和性はETGE-DGR間よりも低く,この結合が解離するとNrf2のユビキチン化が阻害され,安定化することを見出した。したがって,酸化ストレスによるNrf2の活性化機構の実態は, Keap1のシステイン残基の酸化修飾によりKeap1二量体の構造変換をもたらし, DLG-DGR間の結合が解離することにあるという申請者の仮説を支持した。さらにこの相互作用を競合阻害する因子として,細胞内のバルクなタンパク質分解に関わるp62を同定し, p62の蓄積がNrf2を活性化することを見出した。すなわち,オートファジーと酸化ストレス応答とのクロストークの存在を示唆した。高等真核生物における酸化ストレス応答の制御において、Keap1-Nrf2システムは極めて重要な機能を有する。Nrf2は酸化ストレス応答遺伝子の発現を強力に活性化する転写因子であり、一方Keap1は酸化ストレスのセンサーであり、またNrf2の抑制性因子である。本研究では、この酸化ストレスによるNrf2の活性化機構に、酸化ストレスセンサーであるKeap1がどのように機能するのかを解明することを目的としている。本年度において解明した点は、このストレス活性化機構において重要な機能を持つと予想されるKeap1のNrf2認識機構を、構造生物学的解析により明らかにした。すなわち、Nrf2のKeap1との相互作用ドメインであるNeh2ドメインは、さらにDLIDモチーフとETGEモチーフに分けられ、それぞれKeap1のDGR/Kelchドメインと静電的に相互作用することを明らかにした。既報によりKeap1はホモ二量体を形成することが示されているため、上記の結果は2分子のKeap1と1分子のNrf2が相互作用するモデルを示唆している。さらに物理化学的な解析から、DLIDとDGR/Kelchドメインの相互作用は、ETGEのそれに比して、弱いことが分かった。したがって、酸化ストレスによるNrf2の活性化は、Keap1の酸化ストレスセンサーであるシステイン残基の酸化修飾することで構造変化をもたらし、DLIDモチーフがDGR/Kelchドメインから解離することが、実態であると予想される。
SMT制約式の機械学習を用いた自動チューニング

「背景理論付きSAT」(以下SMTと呼ぶ)の制約式としてハードウェアやソフトウェアの仕様を定義し、SMTソルバにより満たす値の組み合せがあるかを判定することで仕様を検証する手法に注目が集まっている。与える制約式ごとにSMTソルバの判定時間は大きく異なり、検証にかかる時間を見積もることが難しいという問題がある。本研究は、制約式の意味を変えない範囲で事前に変換し、短かい求解時間が期待できるSMTソルバを自動で選択する手法を提案する。具体的には、大量の既存のベンチマーク制約式をSMTソルバに与えて事前に求解時間を蓄積しておき、その結果から学習モデルを作成して利用する。
人工知能を利用した磁気パラメータの推定に関する研究

スピントロニクス分野では、物質の磁気パラメータの値を測定し、その値を基に研究開発が行われている。しかしその測定には、特殊な測定法が必要になる場合もあり、必ずしもすべてのパラメータが明らかな状態で研究が進められているわけではなく、そこに研究活動における大きなロスがある。そこで申請者らはこの研究のロスを減らすために、人工知能を用いて磁気パラメータの簡便な推定法を確立する。
非対称的な情報下での大学選択行動と最適教育政策

本研究では、大学教育需要を決定する所得以外の要因として、個人の教育選好を想定したモデルを構築する。そして、人々の教育選好は、社会的知識がある一定水準になると、消費に比べて教育への選好の度合いが急激に強くなると想定する。分析の結果、定常状態への最適な収束経路が存在し、その経路は個人の教育選好が不連続に上昇するときにともに変化することがわかった。そしてその急激な変化にあわせて、政府は教育補助を増やすのが望ましいことが示された。本研究は、経済学のみならず心理学や学校経営学等の複数分野にまたがるため、各分野における研究成果や資料収集が必要となる。本年度は昨年度に続いて、教育経済学と数理経済学及び学校経営学に関する過去の研究成果を中心に資料を収集し、各分野の知識の進化につとめた。また、個人の教育選好を内生化したモデルの動きと、教育選好が外生的に与えられていたモデルから得られた均衡動学とどのような差異が生じるのかを調べた。特に個人の教育選好を内生変数とした場合の動学経路が教育選好を外生変数としたときの均衡に収束しない場合、両者がどのように関連付けられるのかを検討した。昨年度から準備を始めたデータベースの整備はすすんでおり、この作業は次年度も継続する。本年度はまず、教育経済学と数理経済学及び学校経営学に関する過去の研究成果を中心に資料を収集し、各分野の知識の深化につとめた。また併せて、シンプルな経済モデルの構築に取り組んだ。その際、モデルが満たすべき条件として次のことを考慮した。(1)教育選択の合理的な行動が明示的に取り込まれている、(2)個人の教育への選好を導入してもダイナミクスの発生が崩れない、(3)教育への補助金のあり方など政策課題が議論できる、(4)実証的結果と矛盾しない、の4点である。ただし(4)は併せて行う実証分析の結果が必要となるため、その検証は次年度以降に行う。特に今年度取り組んだ私立大学に関する実証分析は、先行研究と異なる結果が導かれており、この検証自体を慎重に行う必要があるため、次年度も継続的に作業を行う。研究補助者(1名)には、文部科学省や国公私立大学のホームページ、および公刊されている情報誌から必要な情報を収集してデータ整備を進めてもらった。今年度揃えたデータは各大学の財務諸表や定員充足率などである。この作業は次年度以降も継続する。本研究では,教育機関としての大学に焦点をあて,高等教育の供給者(大学)と需要者(個人)の間にある情報の非対称性に着目して,最適な高等教育政策の分析を行った.ここでの情報の非対称性とは,大学が備えている研究・教育の質や様々な特性に関する情報のうち,供給者が需要者の獲得に有効と考えて発信する情報と,需要者が大学を選択するときに重視する大学の情報に違いがある状態を示す.教育経済学の分野では,Eckstein and Zilcha (1994, Journal of Public Economics)のように,教育の非効率性は教育の外部効果に求められることが多い.本研究では,上記の供給者と需要者との間に存在する情報の非対称性によって大学教育に非効率が生じることを示し,最適政策を分析した。具体的には,供給者が発信する情報と需要者に意思決定に影響した情報に関するデータベースを作成して差異を検証し,理論モデルを構築した上で最適な高等教育政策を検討した。教育経済学昨年度は実証研究が思ったように捗らなかったため、進展に遅れがでたが、今年度はデータベースの整備が順調にすすんだ。計画が当初のものより遅れたのは、理論モデル構築と併せて行っている実証研究が、思うようにはかどらなかったためである。特に、日本の私立大学における規模の経済と範囲の経済の存在についての検証結果が従来の研究結果と異なってでたため、推計方法に誤りがないかどうかを再検討するのにかなりの時間を費やした。本年度の研究を継続する他、次のことに取り組む。(1)大学が需要者を獲得するために発信している情報と需要者側が意思決定を行う際に利用している情報を比較し、その差異を検証する。(2)大学教員の大学における最適時間配分をを検討する。(3)大学選択において、情報の非対称性が存在するときの最適な高等教育政策を分析する。(2)を行う際には、スペインのデータで分析を行ったRicardo Sellers-Rubio et al.(2010)などが参考になる。(1)個人の教育選好を内生化したモデルの動きと外生的に扱っていたモデルの動きにどのような差異が生じるかを調べる。

特に内生変数とした場合の動学経路が外生変数としたときの均衡に収束しない場合の教育政策の可能性を探る。(2)データベースを完成させ、大学データに基づく個人の教育選好の決定要因に関して実証分析を行う。本年度は私立大学に関して行ったが、今後は国立大学法人に関しても同様の分析を行っていく。そして実証分析を通じて得られる教育選好が大学教育需要の動向にどの程度の説明力をもつかを検証する。データベースを整備する際、収集可能なものから取り組んだため、データの購入費用が次年度に繰り越された。データの購入と実証結果の解析に必要なソフトの購入等に使用する予定である。本年度は実証研究の検証にかなりの時間を使い研究計画が遅れたために、当初予定していた予算の使用が行えなかった。次年度は、まず今年度からの繰り越しとして高速の処理能力を有する計算機と計算ソフトを購入し、心理学関係および学校経営学関係の図書を購入する。また、今年度から取り組んでいるデータベースを完成させるため、研究補助者(月30時間)を継続して一人雇用する。研究2年目であるので、一定の成果がでたものは国内外の査読付き学術誌に投稿をしていく。そのために外国語論文の校閲や投稿料などが必要となる。
磁場制御アークプラズマ法による均質な単層ナノチューブの合成とその物性

本研究では、本特定領域研究の各研究グループに滞りなく良質のナノチューブの提供を行うために、合成および精製を行う。その合成の方法として、磁場効果を利用しアーク密度を制御してナノチューブの効率的合成とサイズ制御を目指す。さらに、このようにして合成されたナノチューブ含むアーク放電されたススを、我々が開発した水熱処理法等を使用し精製した。最終的に、純度99%以上のナノチューブを大量に得るために、その合成から精製までの総合的な方法論の開発を目指す。平成12年度は、平成11年度に設計・製作した磁場制御型アーク放電チャンバーにて合成したナノチューブを用いて精製の効率化および高純度化を行い、その精製したナノチューブの評価を所有する透過型電子顕微鏡やX線回折装置等を使い、ナノチューブの純度および状態観察を行った。また、平成11年度の放電チャンバーの改良版として真空型の磁場制御型アーク放電チャンバーを製作した。この高真空型磁場制御型アーク放電チャンバーは、前年度のものよりコンパクトに作られており、このため磁場制御されたアーク密度と磁場方向などについて細かく検討することが出来た。そして、出来上がったナノチューブのサイズ制御についてより明確な検討を行うことが出来た。本研究の成果により、合成・精製されたナノチューブは安定した品質を確保し、他の研究グループに随時提供してきた、この結果、応用・物性測定の分野でも充分に、本特定領域研究の成果に貢献することが出来たと思われる。本研究では、本特定領域研究の各研究グループに提供するナノチューブの合成およびその精製を行う。そのため、磁場効果を利用し、アーク密度を制御してナノチューブの効率的合成およびそのサイズ制御を目指す。このようにして、高密度にサイズ制御されてナノチューブを含む煤を合成し、それを我々が、開発した水熱処理法により純度99%以上のナノチューブを短時間かつグラム単位で得るための方法論の開発を目指す。そして、精製したナノチューブの評価を所有する透過型電子顕微鏡やX線回折装置等を用い、様々な特性を有する高純度ナノチューブを得ることを目的とする。平成11年度は、磁場制御型アーク放電装置を、現在までの研究成果を基に、完成度の高い装置を設計製作した。そして、磁場のアーク放電に与える影響およびナノチューブの生成状態に対する基礎データを詳細に実験的に求めた。この結果を基に、生成効率の高い、ナノチューブ合成装置がほぼ完成した。そして、合成したナノチューブは、我々が開発した水熱処理法をベースとした精製法で、高純度ナノチューブを得た。精製したナノチューブの評価は、現有する各種測定装置を用いて行い,純度を確認したチューブは、本特定領域のグループに提供した。また、この装置を用いてサイズ制御したナノチューブを大量するための基礎データの測定を行った。平成12年度は、この基礎データをもとに装置の改良を行う予定である。本研究の成果は、製作する磁場制御型アーク放電装置の良否により決定するため、研究経費の大半を装置の作成に当てた。また、本成果、すなわち目的とするナノチューブが合成できるか出来ないかは、その応用やその物性測定を担当する他の研究グループヘの影響が大きい。このことから、本装置は、本特定領域研究を推進に十分な性能を有していると結論できる。

平成12年度は、平成11年度に設計・製作した磁場制御型アーク放電チャンバーにて合成したナノチューブを用いて精製の効率化および高純度化を行い、その精製したナノチューブの評価を所有する透過型電子顕微鏡やX線回折装置等を使い、ナノチューブの純度および状態観察を行った。また、平成11年度の放電チャンバーの改良版として高真空型の磁場制御型アーク放電チャンバーを製作した。この高真空型磁場制御型アーク放電チャンバーは、前年度のものよりコンパクトに作られており、このため磁場制御されたアーク密度と磁場方向などについて細かく検討することが出来た。そして、出来上がったナノチューブのサイズ制御についてより明確な検討を行うことが出来た。本研究の成果により、合成・精製されたナノチューブは安定した品質を確保し、他の研究グループに随時提供してきた、この結果、応用・物性測定の分野でも充分に、本特定領域研究の成果に貢献することが出来たと思われる。
文章の読み過程の包括的検討と読み支援手法の開発

本研究課題は、読みの苦手な読者に対する読み支援の実現に向けて、ワーキングメモリ(WM)・眼球運動分析・読み支援手法に関する包括的な検討を行い、読みメカニズムの解明と読み支援手法の確立を目指す事である。本年度ではまず、初年度に引き続き読者の様々な特性と、文章を読んでいる最中の顕在的な読み行動の一つであるハイライト付与行動の関連性について、質問紙を用いて検討した。その結果、読書量が多い読者ほどハイライトの付与数が少なく、効率的にハイライトを付与していると考えられる一方で、ハイライトを付与する事が直接的に文章理解を促進しているわけではない事が引き続き確認されている。しかし刺激に用いた文章に幾ばくかの変更が必要と判断された。読者にとって馴染みのない文章が含まれており、その親近性を向上させる必要があると考えられたためである(不慣れな文章に対しては読み行動が異なる可能性が示唆されるため)。そこで文章の主題は変えずに文章に対する親近性を増加させるために、文章に登場する項目の細やかな変更を行った。これに加え、実験協力者が日常的に使用する方言(関西弁)を文末などに使用する事で親近性の増加を図った。しかしこれらの刺激作成やそれを用いた実験の実施準備に手間取ってしまい、読者一人一人に十分な実験時間を得る事ができなかった。そのため各読者の細やかなハイライト付与行動の検討が未だに未完了である。可及的速やかに実験を実施し、各種顕在的な読み行動データを詳細に分析する予定である。読者の特性とハイライト付与行動の関連性を引き続き確認したものの、上記の観点から実験刺激素材の変更を行った。関西弁話者である学生に協力を仰ぎ、なるべく日常的に親近性の高い文章を作成したが、統制の観点から当初の想定以上の負担があった。また研究環境の変更により実験の遂行が遅れてしまった。しかし当初の予定であるハイライト付与行動のマウス軌跡分析に関しては今年度から運用が可能であるため、遅れを取り戻し予定通りに研究を進められると認識している。読者特性とハイライト付与行動の関連性については継続して研究を進めると共に,潜在的なデータ(眼球運動やマウス軌跡)との関連も併せて検討していく。特に新たに作成した刺激を用いて、当初の予定に文章に対する親近性の効果も同時に検討をする。これらの実験を速やかに遂行し、読み支援手法の確立を検討していく。本研究課題は,読みの苦手な読者に対する読み支援の実現に向けて,ワーキングメモリ(WM)・眼球運動分析・読み支援手法に関する包括的な検討を行い,読みメカニズムの解明と読み支援手法の確率を目指す事である。初年度は特に,読者の様々な特性と,文章を読んでいる最中の顕在的行動であるハイライト付与行動の関連を中心的に検討した。上記を検討するため,大学生200名を対象に,質問紙を用いた調査を行った。300字程度の教科書の文章を読ませながら「文章を理解するために重要な単語」にハイライトを付与するよう指示し,文章中に付与されたハイライトの数を計測した。また同時に実施した読者特性(主観的読書量,客観的読書量,流暢性語彙,文章理解能力)との関連性を調査した。その結果,読書量が多い読者ほどハイライトの付与数が少なく,効率的にハイライトを付与している事が推測された。その一方でハイライト付与数と文章理解力との関連は認められず,ハイライトを付与する事が直接的に文章理解を促進するとは言い難い。むしろ客観的読書量や流暢性語彙が文章理解に及ぼす影響が大きい事が示された。しかし本調査のハイライト付与は読者の自己流であり,かつ無目的に行われていたため,ハイライトに目的を持たせた場合(例えば「覚えるために」ハイライトをして下さい等)の効果が検討できていない。加えて集団調査を行ったために各読者の細やかなハイライト付与行動が未検討である。そのため本年度以降,当初の目的通り読者の細やかなハイライト付与行動を眼球運動測定やPC上でのマウス軌跡の分析などをより詳細に分析する。本調査の内容は,国内会議にて発表を行った。読者の様々な特性とハイライト付与行動の関連性を質問紙で検討した。ただし冊子を用いてハイライトを行わせたため,その分析に当初想定以上の負担があり,計画変更を余儀なくされてしまった。また集団で実施したために読者個々人のWM容量との関連が検討できていない。しかし当初計画していた以上の読者の特性(読書量や流暢性語彙など)との関連が新たに明らかになり,研究の基盤を固める事ができた。また眼球運動の計測やPC上でのハイライト付与行動のマウス軌跡分析に関して,技術的問題から実装が遅れていたが,本年度からの運用が可能であるとの見通しが立っている。よって本年度以降,遅れを取り戻しつつもほぼ予定通りに研究を進められると認識している。