hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銀系無機抗菌剤の矯正歯科材料への応用に関する研究

銀系無機抗菌剤を矯正用ポリウレタンゴムに添加し、5種類の抗菌性ポリウレタンゴムを試作した(以下、抗菌セラミックスをCa-P、ノバロンをNova、アパサイダーAをAp-A、抗菌アパタイトLをAp-L、抗菌アパタイトNをAp-Nとする)。今年度は、試作したポリウレタンゴムの抗菌性について検討するため、3種類の細菌を用いて抗菌試験を行った。また、生体安全性について検討するため、ラット皮下への埋入試験を行った。1.抗菌試験:供試菌はStreptococcus mutans(IFO 13955)とLactobacillus casei(IFO 15883T)およびStaphylococcus aureus(IFO 12732)の3種類を使用した。抗菌試験はフィルム密着法を用いて行った。その結果、S.mutansに対しては、Ap-Aを除いた4種類の抗菌ゴムが抗菌作用を示した。L.caseiには、すべての抗菌ゴムが抗菌作用を示した。S.aureusは、Ca-pとNovaで死滅、Ap-LとAp-Nでほぼ死滅したが、Ap-Aでは抗菌作用は認められなかった。2.生体安全性試験:生後約5週齢の雄性S.D.系ラット、各群3匹ずつの計18匹を用い、幅2mm、長さ7mm、厚さ0.7mmの試験片を背部皮下に埋入した。4週間後に屠殺し、通法に従いパラフィン包埋を行い、H-E染色を施して鏡検した。その結果、コントロールでは、線維性結合組織による埋入片の被包化が認められた。また、外科的侵襲の治癒機転と思われる極めて軽度な炎症性細胞浸潤を認める以外、為害性を思わせる組織変化は認められなかった。5種類の抗菌ゴムの埋入例においても、コントロールと同様に線維性結合組織による被包化が認められ、為害性を思わせる組織変化は認められなかった。以上の結果より、抗菌ゴムの抗菌性および生体安全性が確認されたことで、埋伏歯を開窓した後の牽引など、矯正歯科臨床における抗菌ゴムの有用性が示唆された。
高温型WーK(WickeーKallenbach)法によるガス有効拡散係数の“その場"測定装置の試作に関する研究

種々の多孔質体に対し、反応過程における拡散流速および圧力勾配に伴う粘性流の流速を高温にて直接測定が可能なWickeーKallenbach法(以下WーK法と略記)に基づく測定装置の試作を行った。また、試作した装置および既存の実験設備などを使用して、以下に示す研究を行った。1.各種炭材の酸化および酸化鉄、鉄鉱石塊成鉱(ペレット、焼結鉱)などの段階還元における組織変化と気孔構造変化の過程を明らかにする。2.多孔質体内の気孔構造を断面の画像解析装置により解析し、求められた構造パラメ-タから、ガス輸送速度の推定が可能なモデルを開発する。3.WーK法を用い、定常状態での多孔質内のガス拡散速度、特に反応に大きく影響するミクロポア中の拡散(Knudsen拡散)の評価を行う。得られた成果の中の主要なものを以下に挙げる。1.焼結鉱中に存在する主要鉱物の合成を鉱物工学的手法を用いて行い、各種の形態制御条件を確立した。2.各種の合成鉱物試料を段階還元した結果、拡散組織は未還元、還元後の組織を通じて、溶融型組織より大きなガス拡散速度を持つことがわかった。特に、針状カルシウムフェライト(CF)組織は最大の拡散速度を示した。また、各組織共に還元に伴って拡散速度は増大し、気孔構造変化および結晶構造変化に基づくクラックの成長に起因することを確認した。3.CF組織には選択的な還元様式が認められ、これに伴う気孔形状変化の特徴を明らかにした。1.定常法による測定高温型WーK法の作成を終了し、定常法による各種鉄鉱石塊成鉱(酸性および塩基性ペレット、人工焼結鉱)中の等圧条件下におけるガス有効拡散係数ならびに一定圧力勾配下におけるガス透過率の測定を実施した。後者の試料は試薬合成による単一組織(カルシウムフェライト、ヘマタイト等)を有する焼結鉱である。各試料は一酸化炭素と二酸化炭素の混合比を調整した還元ガス中で、ヘマタイト、マグネタイト、ウスタイト、鉄の順に還元し、各還元段階における分子拡散、クヌーゼン拡散、粘性流に関する気孔構造因子を求めた。測定はアルゴンーヘリウム系の不活性ガスを使用した。これらの因子を通常の気一固反応の数式モデルに使用される有効拡散係数に変換し、さらに上記直接測定結果とは別に実施した総括反応速度の測定から未反応核モデルにより求めたガス有効拡散係数との値を比較したところ、比較的近い値を示すことがわかった。これらの結果は裏面11に示す論文に投稿予定である。また現在測定途中であるが、焼結鉱に関しては、ヘマタイト相に比較し、カルシウムフェライト相のガス有効拡散係数の値がはるかに大きいことがわかった。したがって、高炉原料である焼結鉱の被還元性を大きくするためには、カルシウムフェライト相の制御が重要であると結論される。ただし、原料試薬の粒度分布、焼結体作成時のプレス圧、焼結温度等の条件の違いによる影響を現在検討中である。2.非定常法による測定ガス濃度の連続測定に必要な熱伝導度セルの装置への組み込みが終了し、サンプリングガスの導入方法を検討している段階である。また高温測定の場合の拡散セルは必然的に死容積が大きくなるために、測定精度が低下する。現在これらの技術的課題の解決方法を検討中である。今年度は主に形態制御をした焼結鉱中単一鉱物組織の段階還元途中におけるガス有効拡散係数の変化に関する研究を行った。測定法は定常型W-K法にである。得られた結果を以下に示す。1.試薬合成により、焼結鉱中に存在する主要鉱物組織であるヘマタイト(Hm)とカルシウムフェライト(CF)の合成および形態制御を鉱物工学的手法を用いて行った。Hmは、状態図に基づく考察から形態制御(微細型、骸晶状菱形、斑状等)が可能なことを確認した。しかし、CFの形態制御(樹枝状、針状、柱状、セル状)に関しては、現時点では統一された考え方はない。

そこで金属凝固理論から、過冷却と結晶形態の制御方法を参考として、加熱温度、凝固潜熱の効果的抜熱、冷却速度等を系統的に変えることにより、結晶の形態制御に成功した。各鉱物組織は、針状CF合成を目標とした微細型CF+Hmの混合組織を除き、ほぼ単一相(顕微鏡観察による面積率で90%以上)であった。2.各合成試料を段階還元することにより次のことがわかった。拡散型組織は未還元、還元組織を通じて、完全溶融型組織に比較し、各還元段階で拡散係数は大きい。特に、針状CFに近い組織のDeは最も大きい。また各組織とも還元の進行と共にDeの値は急激に増大することがわかる。特に斑状Hmの場合、Hmからマグネタイト(M)への還元時でDeが急激に増大するのは、結晶構造変化に基づく微細なクラックが生成するためと推定される。しかし、それ以外の試料については、未還元試料のDeの大きさの順預は還元が進行した場合も変わらない。ただし、試料間のDeの差は次第に縮小し、未還元試料では微細型CF+Hmと斑点Hmの間にはDeで約1000:1の差があったにもかかわらず、鉄まで還元されたときには10:1程度まで縮小する。種々の多孔質体に対し、反応過程における拡散流速および圧力勾配に伴う粘性流の流速を高温にて直接測定が可能なWickeーKallenbach法(以下WーK法と略記)に基づく測定装置の試作を行った。また、試作した装置および既存の実験設備などを使用して、以下に示す研究を行った。1.各種炭材の酸化および酸化鉄、鉄網石塊成鉱(ペレット、焼結鉱)などの段階還元における組織変化と気孔構造変化の過程を明らかにする。2.多孔質体内の気孔構造を断面の画像解析装置により解析し、求められた構造パラメ-タから、ガス輸送速度の推定が可能なモデルを開発する。3.WーK法を用い、定常状態での多孔質内のガス拡散速度、特に反応に大きく影響するミクロポア中の拡散(Knudsen拡散)の評価を行う。得られた成果の中の主要なものを以下に挙げる。1.焼結鉱中に存在する主要鉱物の合成を鉱物工学的手法を用いて行い、各種の形態制御条件を確立した。2.各種の合成鉱物試料を段階還元した結果、拡散組織は未還元、還元後の組織を通じて、溶融型組織により大きなガス拡散速度を持つことがわかった。特に、針状カルシウムフェライト(CF)組織は最大の拡散速度を示した。また、各組織共に還元に伴って拡散速度は増大し、気孔構造変化および結晶構造変化に基づくクラックの成長に起因することを確認した。3.CF組織には選択的な還元様式が認められ、これに伴う気孔形状変化の特徴を明らかにした。
企業再編時における確定拠出制度導入の基礎的分析

2001年、確定拠出年金法が施行され、わが国でも初めて確定拠出年金制度(日本版401(k)制度)が導入された。本研究は、日本企業による確定拠出年金制度導入のインセンティブについて実証的に分析したものである。ここで取り上げた説明変数は、1)従業員数(企業規模)、2)従業員1人当たり年金資産額、3)退職金債務に対する積立不足の割合、4)負債比率(総負債/総資産)、5)総資産経常利益率、6)平均賃金、7)労働組合組織率(産業別)、8)従業員平均年齢、9)産業別転職率である。これらの変数を使って、確定拠出年金制度の導入を推定するためロジット分析を行っている。主要な分析結果は、企業規模が大きいほど、利益率が高いほど、1人当たり年金資産額が多いほど、そして負債比率が高いほど、確定拠出年金制度を採用している企業が多い。さらに、平均年齢が高く、積立不足率が高い企業ほど、確定拠出年金制度の導入が遅れていることが明らかとなった。本研究の分析結果は、アメリカの確定拠出年金とは対照的に、わが国では業績の良い大企業が従来の確定給付年金(厚生年金基金制度や税制適格年金制度)に多くの積立てを行っており、こうした企業が確定拠出年金制度を導入していることを示している。1.英文論文を中心に、確定拠出制度に関する文献のサーベイを行い、財務要因、労働要因を軸に整理を行っている。2.格付投資情報センターから出されている『年金情報』を基に、確定拠出制度を導入した企業リストを作成している。2003年8月末日時点で、確定拠出制度を採用しているわが国の企業は485社であり、そのうち114社が東京等の証券取引所に上場している。この調査結果から、確定拠出制度は、特に上場していない中小企業において採用が進んでいることがわかる。3.2で作成している(上場)企業について、各社の有価証券報告書から、確定拠出制度を含む退職金の制度内容を調査している。退職金の制度内容を見ると、22社が確定拠出制度に全面移行しており、88杜が従来の確定給付制度との併用を行っている。また、従来の退職金制度とは別に確定拠出制度を上乗せとして採用している企業が1社、従来全く退職金制度がなかったが確定拠出制度を採用した企業が1社であった。そのほか、退職金制度の内容が判明しなかった企業は2社であった。有価証券報告書の調査から、上場企業では部分的に導入しており、従来の確定給付制度との併用が行われていることが判明した。現在のところ以上の調査及び分析を行っている。確定拠出制度の導入は現在進行中であり、引き続きデータの収集と退職金制度の調査を行う必要があると考えられる。2001年10月からわが国においても確定拠出年金制度が導入され、2003年12月までに632社の企業がこの制度を採用している。本研究では、わが国企業における確定拠出年金制度の採用を取り上げて、そのインセンティブを解明している。企業の採用インセンテイブを説明するため、規模、従業員の平均年齢、従業員の平均年収、組合組織率、負債比率、積立不足、総資産経常利益率について議論し、検証仮説を提起している。そして、2003年12月までの採用企業の中で、分析可能なデータが収集できる上場企業(118社)を取り上げ、ロジット分析を使って実証的に分析している。分析の結果、規模と利益率が非常に有意であり、主として、この2つの変数によって確定拠出制度の採用が説明できることが明らかになった。

これらの変数を使って、確定拠出年金制度の導入を推定するためロジット分析を行っている。主要な分析結果は、企業規模が大きいほど、利益率が高いほど、1人当たり年金資産額が多いほど、そして負債比率が高いほど、確定拠出年金制度を採用している企業が多い。さらに、平均年齢が高く、積立不足率が高い企業ほど、確定拠出年金制度の導入が遅れていることが明らかとなった。本研究の分析結果は、アメリカの確定拠出年金とは対照的に、わが国では業績の良い大企業が従来の確定給付年金(厚生年金基金制度や税制適格年金制度)に多くの積立てを行っており、こうした企業が確定拠出年金制度を導入していることを示している。
図書館の情報提供システムにおける多言語アクセス:教育専門図書館を対象として

1.実験システムの開発言語横断システムの検討のために必要な要素について検討し、教育図書館所蔵資料のデジタル化を行いWebを通して提供するためのシステムの基本部分の検討を行った。開発した実験システムは大きく分けて2つある。SRU/SRW検索システムと教科書閲覧システムである。SRU/SRW検索システムに関しては、基本的な検索機能を開発し終え、学会発表を行った。教科書閲覧システムに関しては、多言語化して公開するための実験的な基本システムとしての側面と、教育図書館資料の把握のために行った。実際に教育図書館で試験的に利用してもらい利用状況の調査を行った。教育図書館資料の把握の成果としては、教科書の分類表をXML形式で作成し、分類の対訳閲覧が可能なものとした。また、戦前教科書についての概要を学会にて発表した。基本の検索システムとして、昨年度に開発したSRU/SRWについてより詳細に調査し、調査した内容を日本の研究コミュニティで共有するためのWebサイトを構築し公開した。特に、SRU/SRWを理解する上で重要となるプロトコルそのものについて、重要な部分の日本語訳を作成し、公開した。当該翻訳文書群に対しては、米国議会図書館におけるプロトコル標準管理機構に連絡し公式ページからリンクが張られた。また、1.で開発した検索システムも詳細なドキュメントを付加して公開した。情報検索システムの提供するシステムの次世代プロトコルとして注目されているSRU/SRWについての日本語の情報提供として、情報検索の研究コミュニティだけでなく図書館コミュニティにも貢献した。1.閲覧検索インタフェースの英語化を検討した。まず、情報提供のインタフェース要素であるボタン、リンク、ラベル、ナビゲーションを検討した。この際に、既存の情報提供システムのインタフェースなども参考にして検討した。2.辞書や機械翻訳技術による情報アクセス技術について検討した。具体的には、英語キーワードで日本語文献を検索する技術や、日本語文献を英語で提示する技術として辞書やシソーラス・機械翻訳による手法を検討した。3.日本語のメタデータを英語に変換して出力するための技術について検討した。4.実験システムの開発を行なった。言語横断システムの検討のために必要な要素について検討し、教育図書館所蔵資料をデジタル化しWebを通して提供するためのシステムの基本部分の検討を行った。基本システムに必要な要素として、書誌データの項目や、必要な検索インタフェースの検討を行った。実験システムに使用するための教育図書館の資料について調査し、資料の内容の調査や、資料の特性に合わせた検索方法などについて検討した。横断検索の検索画面の調整に適切なシステムの設計について検討し、検索クライアントと検索サーバを明確にきりわけることのできるSRU/SRWに対応した検索システムを検討し、実際にSRU/SRWを通して検索を行える実験システムを構築した。
重度・重複障害児の発達促進のための教育心理学的実践研究

(1)障害の原因,種類,程度が異なり、教育,養育上の問題点をそれぞれに異なる三人の精神発達遅滞児に、彼らの発達を助ける継続的指導を実行した。三人の共通点は、暦年齢相応の精神発達を示していないこと、とくに、言語(人間の子どもが最初期に獲得する音声言語)の受信、発言ができないことであった。(2)それぞれの子ども(61年4月時点で10歳,11歳,12歳,)いずれも女児)に対し、1)外界に対して行動を自発するための自己調整による運動系の学習(歩行の自立、歩行を基礎とした身体運動-飛ぶ,走る,止まるなど-の確立,姿勢の変化,手の運動の巧緻化,目と手の協応など)、2)外界の事象に対して選択的に行動するための概念行動の基礎学習(形態,色,大きさなどの事物の属性、および事物の機能をとり出す学習)、3)言語を持たない子どもにも有効な信号(身ぶり,写真,具体物を信号として用いる)による相を交渉の成立、4)音声言語の受信、発信の習得を目ざす初期的学習(口形模倣,呼気の統制,音声言語と身ぶり信号併用の受信など)などを課題とした。それぞれの子どもの行動特性に適当した教材,学習状況をを工夫し実行した。(3)三人の子どもに対する学習は、現在も継続中であるし、今後も事情の許す限り続ける予定である。この一年間、それぞれの子どもなりの個性ある変化がみられる。1)10歳児Nは(医学的に自閉児と診断され人間関係が成立しにくい特質をもつ)大人からの身ぶり,音声を伴った働きかけの受容が可能になり、数個の身ぶりサインの発信も成立した。2)11歳児Rは、身ぶり、写真による発信行動の自発が活発になった。3)12歳児Yは二次元の図形による色,形,大きさ,長短の概念学習,文字の見本合わせ学習,生活の中の事物の機能弁別へと進んでいる。(4)障害児の教育の指針を得るために、健常児の行動観察を行っている。
ＨＬＡ領域非コードＲＮＡ群の多様性と機能解析

HLA領域のエピゲノム多様性を解明し、エピジェネティックスの観点から疾患発症におけるHLA領域の意義解明を目指した。HLAアレル特異的にDNAメチル化レベルが変化する領域を同定するために、A, C, B, DRB1, DQB1, DPB1遺伝子座について網羅的な解析を進め、DPB1*05:01に特異的な低DNAメチル化CpGサイトをDPA1とDPB1のプロモーター領域に同定した。また、Cw*07:02と有意に関連するCpGサイトをC遺伝子座領域内に複数同定した。これらのHLAの発現量は他のアレルと異なっており、ゲノムのみならずエピゲノムにもHLAアレルとリンクした多様性が存在していた。HLA領域内の非HLA遺伝子の中には,非コードRNAが,偽遺伝子に由来する高分子RNAを含め多種多数存在する。転写制御をはじめとするその多彩な機能に鑑みれば,HLA領域内ncRNAの機能と多様性を理解することは,本領域が掲げる「HLAの成り立ちの進化学的解明」および「免疫応答関連疾患発症におけるHLAの役割の解明とHLAを標的とした分子創薬のための免疫抑制分子の解明」という目的の達成に不可欠である。本研究では,次世代シークエンサーを用いた網羅的な解析により,HLA領域内に存在する高分子ncRNAをまず明らかにする。平成22年度は,HLA遺伝子型が既知で,日本人に比較的頻度の高いHLA型を有するEBV細胞株7株からmRNAを抽出し,イルミナ次世代シークエンサーを用いたmRNA-seqを実施した。得られたデータを基に,6番染色体レファレンスゲノムへのマッピングを実施し,これまでに知られているコード領域にマップされない非コードRNA候補領域を約50カ所同定した。すなわち,この候補領域についてRT-PCRによって転写産物を確認し,これを強制発現あるいはノックダウンすることによってその標的遺伝子を同定するための基盤となる情報を得ることができた。これを端緒として,本領域内で解析が進められる他の免疫関連疾患との相関が示されたHLAアレルや遺伝子多型と連鎖不平衡にあるncRNAを抽出し,その機能と疾病発症との関連を解明する。また,ncRNAはエピゲノムによる遺伝子発現制御にも重要な役割を演じ,本研究が扱うテーマはHLA領域のエピゲノムの解明も含む。平成23年度は,DPB1アレルとHLA領域内DNAメチレーションレベルとの相関を解析し,DPB1アレル特異的なHLA領域内エピジェネティックスを明らかにした。DPB1遺伝子型が明らかなEB細胞株92検体について,イルミナ45万DNAメチル化サイトチップを用い,DNAメチル化レベルを0から1の連続値として取得した。拡大HLA領域(26-34M)に位置する14,224サイトを解析対象とした。これらのサイトにおけるメチル化レベルと,本検体群で5%以上の頻度を示したDPB1*02:01,*03:11,*04:01,*04:02,*05:01,*0901,6アレル間のアレル数との相関を線形回帰モデルにて検定した。その結果,BF補正後も有意であるメチル化サイトを28サイト同定し,そのうち21サイトがDPA1あるいはDPB1座に位置していた(それぞれ12および9サイト)。この21サイトのうち,18サイトは,*05:01のアレル数に応じてメチル化が減少する方向性を示していた。また,この21サイトのうち17サイトには,SNPがメチル化サイトと同位置もしくは+1baseの位置に存在しており,*05:01とLDにあるSNPを介してメチル化レベルが規定されると考えられた。DPB1*05:01は,DPA1およびDPB1遺伝子領域に位置しDNAメチル化サイト近傍に存在してメチル化レベルに影響を与えるSNPとLDの関係にあるため,特有の低DNAメチル化レベルを保持しており,それがα鎖とβ鎖両者の発現レベルを上げている可能性がある。近年のゲノムワイド相関解析により、免疫関連疾患と強く相関する遺伝子多型がHLA領域内に同定され、免疫関連疾患とHLAとの相関があらためて確認された。本研究では、HLA領域のエピゲノム多様性を解明し、エピジェネティックスの観点から疾患発症におけるHLA領域の意義解明を目指している。

さらに、領域内研究者と連携してゲノム解析を推進し、HLAと疾病との関連の解明を目指す。平成25年度は、これまでに行ってきたA04笹月班との共同研究をさらに進め、自己免疫性甲状腺炎発症における感受性ならびに抵抗性HLAアレルを同定し、両者の相互作用を明らかにして論文発表した、また、全ゲノム相関解析によって、橋本病に特異的な新規感受性遺伝子を同定し、論文作成中である。前年度、DPB1*05:01に特異的な低DNAメチル化CpGサイトとα鎖、β鎖発現量との関係を明らかにしたが、同様の解析を進め、DPB1*09:01と関連するDNAメチル化サイトをDRB1座に同定した。すなわち、DPB1*09:01はDRB1遺伝子座イントロン領域に位置する複数のCpGサイトの低メチル化レベルと関連しており、このことは、DPB1*09:01を有する場合、DRB1の発現量が相対的に高くなることを示唆する。実際、発現量解析により、DPB1*09:01のアレル保有数とDRB1の発現量が境界レベルではあるが相関を示した(P=0.07)。これらの結果は、HLA領域内の連鎖不平衡が、単に遺伝的多様性のつながりを保持しているだけではなく、ゲノム修飾状態をも保持していることを示唆するものである。今後、研究期間内に、HLA遺伝子座あるいはアレル固有のDNAメチル化、ヒストン修飾をHLA領域内に同定し、それらの情報を領域内連携を通じてHLA統合データベースに登録し、HLA領域を対象とした疾患関連研究の進展に資する。近年のゲノムワイド相関解析により、免疫関連疾患と強く相関する遺伝子多型がHLA領内に同定され、免疫関連疾患とHLAとの相関があらためて確認された。本研究では、HLA領域のエピゲノム多様性を解明し、エピジェネティックスの観点から疾患発症におけるHLA領域の意義解明を目指す。平成26年度は、これまでに行ってきたA04笹月班との共同研究をさらに進め、グレーブス病と橋本病の遺伝要因の差異を解明するために、ゲノムワイドでの相関解析を、グレーブス病547名、橋本病446名に対して二段階スクリーニングにて実施し、最終的に、P = 3.90 ×10(-8); OR = 1.77; 95%CI = 1.44-2.17の有意差を示すSNPをVAV3遺伝子座に同定した(rs7537605)。コントロール群1363名との比較から、VAV3遺伝子座は橋本病に特異的な感受性遺伝子であることを明らかにした。またHLAアレル特異的にDNAメチル化レベルが変化する領域を同定するために、A, C, B, DRB1, DQB1, DPB1遺伝子座について網羅的な解析を進め、前年度までに同定した、DPB1*05:01に特異的な低DNAメチル化CpGサイトに加え、Cw*07:02とBF補正後も有意に関連するCpGサイトをC遺伝子座領域内の47サイト中18サイトに同定した。47CpGサイトのメチル化レベルを集約した主成分分析において、Cw*07:02を有する個体は第一主成分を指標として他の個体と明確に判別できた。このことは、Cw*07:02がアレル特異的に特有のDNAメチル化レベルを遺伝子領域内に有することを示している。
次世代高感度磁気トルク測定の構築と強相関電子系への応用

今日の凝縮系物理学において、物質の電子状態/磁気状態を如実に反映する磁化や磁化率の高精度測定は必要不可欠な実験技術である。本研究では、次世代の高感度磁気トルク測定システムの構築を行ない、更に、これを強相関電子系物質における電子状態解明へと展開することを目的としている。本年度は、新型のピエゾ抵抗式カンチレバーのテスト測定を行なうとともに、正方晶構造を有する銅酸化物超伝導体であるHg1201系において、高感度磁気トルク測定の系統的な測定に取り組んだ。新型カンチレバーについては、従来のピエゾ抵抗式測定とは異なり、カンチレバーを構成する基板上に抵抗ブリッジ回路が組み込まれた設計となっており、簡便に測定が行えるとともに、良好な感度を持つことを確認した。またHg1201においては、高圧酸素雰囲気下において試料をアニールすることで、系統的に酸素量を制御した試料の測定を進め、ネマティック転移の系統的な変化を調べた。特に注目する点として、Hg1201ではCu-O-Cuのボンド方向から45度傾いたB2g対称性をもったネマティシティが発達しており、これは、これまでにYBa2Cu3O6+dで観測されているB1g対称性をもったボンド方向へのネマティシティとは明確に異なるものであることが明らかになった。更にHg1201では低温で電荷密度波状態が形成されるに伴って、ネマティシティの発達が抑制される振る舞いが見られた。これは擬ギャップ状態と電荷密度波が競合関係にあることを示しており、擬ギャップ状態の起源が電荷密度波のそれとは異なることを示唆する。一連の結果は、擬ギャップ状態の微視的起源を明らかにする上で極めて重要な結果と考えられる。今日の凝縮系物理学において、物質の電子状態磁気状態を如実に反映する磁化や磁化率の高精度測定は必要不可欠な実験技術である。その中でもピエゾ抵抗式カンチレバーを用いた磁気トルク測定は、微小単結晶に対する量子振動の観測、各種相転移の検出、更には、極めて小さな常磁性磁化率の異方性測定といった広範な精密物性測定に活用されてきた。本研究では、次世代の高感度磁気トルク測定システムの構築を行ない、更に、これを強相関電子系物質における電子状態解明へと展開する。本年度は、強相関電子系における長年の重要問題である銅酸化物超伝導体の擬ギャップ状態について、これが熱力学的秩序相であるのかどうかの検証を磁気トルクの高感度測定を通じて取り組んだ。銅酸化物の擬ギャップ状態では、電子系が自発的2回対称性(C2対称性)を示すことが、熱電係数測定などから指摘されているが、これが熱力学的秩序相であるのか、或いは何等かの揺らぎであるのかについては当該分野の重要問題として大きな論争の中にある。またこれまでの研究では擬ギャップの出現温度自体が未だに確定せずに、実験手法や物質によって異なる混沌とした状況が続いている。本研究では純良単結晶が得られるYBCOについて磁気トルクの面内磁場方位依存性を精密に測定し、その温度依存性に擬ギャップ状態への相転移を示す明確な異常を観測した。更にHg1201系についても測定を進め、同様に擬ギャップ温度での磁気トルクに異常を観測した。これらは銅酸化物超伝導体の相図の理解において極めて重要な結果であると考えられる。銅酸化物超伝導体の長年の問題である擬ギャップ状態に関して、これが秩序相への相転移であるという重要な研究成果を得た。また新型のカンチレバーを用いたの測定システム構築も進めており、このことから研究はおおむね順調に進展していると考える。本年度は、昨年度に引き続き銅酸化物超伝導体の擬ギャップ状態についての研究を継続し、磁気トルクの高感度測定を通じて、これが回転対称性の自発的破れで特徴づけられる熱力学的秩序相であるかの検証に取り組んだ。YBCO単結晶について異なるホールドープ量の試料での磁気トルク測定に系統的に取り組み、直方晶由来の磁気異方性とは異なった電子ネマティック相転移に由来する回転対称性の破れを明らかにすることに成功した[Y. Sato et al., Nature Physics (2017)]。本研究結果は銅酸化物超伝導体の相図の理解において極めて重要な結果であると考えられる。また、正方晶構造を有する銅酸化物超伝導体であるHg1201系においても磁気トルクの高感度測定に取り組んだ。YBCOと同様に相図上の異なるホールドープ量に対する測定を行うため、酸素雰囲気下において試料をアニールし、系統的に酸素量を制御した試料の測定を進め、ネマティック転移の系統的な変化を調べた。銅酸化物高温超伝導体YBCOの擬ギャップ状態において、高感度磁気トルク測定を通じて電子ネマティック相転移が起きているという重要な知見を見出すに至った。研究は順調に進展している。

本研究では、次世代の高感度磁気トルク測定システムの構築を行ない、更に、これを強相関電子系物質における電子状態解明へと展開することを目的としている。本年度は、新型のピエゾ抵抗式カンチレバーのテスト測定を行なうとともに、正方晶構造を有する銅酸化物超伝導体であるHg1201系において、高感度磁気トルク測定の系統的な測定に取り組んだ。新型カンチレバーについては、従来のピエゾ抵抗式測定とは異なり、カンチレバーを構成する基板上に抵抗ブリッジ回路が組み込まれた設計となっており、簡便に測定が行えるとともに、良好な感度を持つことを確認した。またHg1201においては、高圧酸素雰囲気下において試料をアニールすることで、系統的に酸素量を制御した試料の測定を進め、ネマティック転移の系統的な変化を調べた。特に注目する点として、Hg1201ではCu-O-Cuのボンド方向から45度傾いたB2g対称性をもったネマティシティが発達しており、これは、これまでにYBa2Cu3O6+dで観測されているB1g対称性をもったボンド方向へのネマティシティとは明確に異なるものであることが明らかになった。更にHg1201では低温で電荷密度波状態が形成されるに伴って、ネマティシティの発達が抑制される振る舞いが見られた。これは擬ギャップ状態と電荷密度波が競合関係にあることを示しており、擬ギャップ状態の起源が電荷密度波のそれとは異なることを示唆する。一連の結果は、擬ギャップ状態の微視的起源を明らかにする上で極めて重要な結果と考えられる。銅酸化物の擬ギャップ状態に関して、磁気トルク測定による研究を進めるとともに、新型カンチレバーによる磁気トルク測定を確立し、高感度システムを実現する。各種の銅酸化物超伝導体の擬ギャップ状態において、磁気トルク測定による研究を進めるとともに、磁気トルク測定の高感度化を進めていく。擬ギャップ状態における回転対称性の破れを検証するため、寒剤費と旅費が主な支出となった。尚、次年度使用額は僅かである。物品費を当初予定より少額に抑えた。主として寒剤費を計画する。
アナフィラキシー回避型抗菌性ナノマテリアルの開発

これまで、我が国では1990年代にカテーテル感染により引き起こされたアナフィラキシーショックにより、抗菌性カテーテルの使用が忌避されてきた。近年、抗菌剤(ミノサイクリンとリファンピシン)を含浸した中心静脈カテーテルが海外より輸入・販売されているが、抗菌剤による耐性菌発現の恐れによりかなり限定された使用基準となっている。そこで当該研究課題では、カテーテル感染の完全制圧を目指して、アナフィラキシーを惹起させることなく、また耐性菌発現の恐れのある抗菌剤を使わない、微弱な抗菌性を有する新規なナノ材料および高分子複合体を創出する。具体的には、Fイオンをドープした分散性と結晶性が高く、微弱な抗菌性を有しアナフィラキシー様反応を回避するF置換ハイドロキシアパタイト(F-HAp)ナノ粒子を開発し、新規な抗感染性カテーテル創出のための基盤技術を確立する。最終年度(第3年目)における課題は、1F-イオンの放出挙動、2病原性微生物の付着性および増殖性評価(抗菌性の評価)、3動物細胞の接着性評価、4プロトタイプ作製のためのカテーテル素材へのコーティングを実施した。1Fイオンは2週間で約10%、そして1年で約20%が徐放された。2グラム陰性菌6種類およびグラム陽性菌1種類を用いて抗菌性試験を実施した。その結果、F-HApはいずれの細菌に対しても有効性が認められた。3動物細胞として線維芽細胞(L929細胞)を用いた細胞接着性試験にて、F-HApシート上に当該細胞は良好に接着していることが認められた。4カテーテル基材として用いられるポリエチレン上へF-HApのコーティングが可能であった。以上の結果から、多種の細菌に微弱な抗菌性を有しつつも動物細胞に悪影響を与えにくく、またカテーテル素材にもコーティングが可能であることが明らかとなった。カテーテル感染(カテーテル関連血流感染)とは、カテーテルを留置した際、カテーテルを介して細菌が侵入し、最終的に敗血症となって死に至らしめる感染症である。我が国で抗菌カテーテルが臨床使用されていない理由は、アナフィラキシーショックにより死者を出したことに起因する。そこで当該研究課題では、カテーテル感染の完全制圧を目指して、アナフィラキシーを惹起させることなく、微弱な抗菌性を有する新規なナノ材料および高分子複合体を創出する。具体的には、オーラル(口腔)ケアに用いられるフッ素(F)に着目し、Fイオンをドープした分散性と結晶性が高く、微弱な抗菌性を有しアナフィラキシー様反応を回避するF置換ハイドロキシアパタイト(F-HAp)ナノ粒子を開発し、新規な抗感染性カテーテル創出のための基盤技術を確立する。本年度(第1年目)における課題は、1分散性と結晶性に優れるF-HApナノ粒子の合成、2アナフィラキシー様反応評価法の検討の2点である。1融着防止法を用いて、F-HApナノ粒子を合成した。FT-IR測定では、HAp結晶構造中のOHイオンの一部がFイオンに置換されていることが確認された。XRD測定において、F-HApはHApと同様の結晶構造を有することが認められ、SEM像にて粒子凝集の抑止が確認された。またF-HApの結晶形態はロッド状を呈しており結晶成長が認められた。これらの結果から、分散性および結晶性に優れたF-HApナノ粒子を合成できたことが示された。2酵素法と酵素結合免疫吸着法の2つの方法を用いてアナフィラキシー様反応評価法の検討を行った。酵素法では、測定感度の問題があり更なる検討が必要であった。また酵素結合免疫吸着法では、細胞数と試薬添加量の最適化の必要性を明らかにしたことから、評価法確立の目処が立った。第1年目の研究課題は、「分散性と結晶性に優れるF-HApナノ粒子の合成」および「アナフィラキシー様反応評価法の検討」の2点である。前者については、フッ素イオン導入率を制御した単結晶の合成法を確立し、それぞれのナノ粒子についてキャラクタリゼーションを終了した。また後者については、酵素法および酵素結合免疫吸着法の2点について材料をターゲットとしたアナフィラキシー様反応を検討し、評価法確立に向けて目処を立てることができた。以上のことから、今年度の研究課題はおおむね順調に進展している。本年度(第2年目)における課題は、1F含有率の異なるF-HApナノ粒子の調製および材料特性の評価、2高分子基材表面へのF-HApナノ粒子コーティング、3F-HApのアナフィラキシー反応評価を実施した。

1融着防止法を用いて、3種類のFイオン含有率の異なるF-HApナノ粒子を合成した。電極法にてF含有率を測定したところ、F含有率はそれぞれ、24%,52%、85%であり、仕込に対して80-100%置換されていた。2アニオン製ポリマーをグラフト重合した高分子シートに、ノーマルHApナノ粒子を単層コーティングし、さらにF-HApナノ粒子をコーティングすることによって、複合化が可能となった。3酵素結合免疫吸着法を用いてFナノ粒子のアナフィラキシー様反応試験を実施した。その結果、ヒスタミン放出濃度がネガティブコントロールである肥満細胞のみと同程度であったことから、当該ナノ粒子はアナフィラキシー様反応を引き起こしにくい材料であることが明らかとなった。平成27年度(第1年目)の研究課題は、「分散性と結晶性に優れるF-HApナノ粒子の合成」および「アナフィラキシー様反応評価法の検討」の2点であった。前者については、フッ素イオン導入率を制御した単結晶の合成法を確立し、それぞれのナノ粒子についてキャラクタリゼーションを終了した。また後者については、酵素法および酵素結合免疫吸着法の2点について材料をターゲットとしたアナフィラキシー様反応を検討し、評価法確立に向けて目処を立てることができた。平成28年度(第2年目)においては、「F含有率の異なるF-HApナノ粒子の調製および材料特性の評価」、「分子基材表面へのF-HApナノ粒子コーティング」、および「F-HApのアナフィラキシー反応評価」を行った。これらの研究計画も予定通り実施することができた。以上のことから、今年度の研究課題はおおむね順調に進展している。これまで、我が国では1990年代にカテーテル感染により引き起こされたアナフィラキシーショックにより、抗菌性カテーテルの使用が忌避されてきた。近年、抗菌剤(ミノサイクリンとリファンピシン)を含浸した中心静脈カテーテルが海外より輸入・販売されているが、抗菌剤による耐性菌発現の恐れによりかなり限定された使用基準となっている。そこで当該研究課題では、カテーテル感染の完全制圧を目指して、アナフィラキシーを惹起させることなく、また耐性菌発現の恐れのある抗菌剤を使わない、微弱な抗菌性を有する新規なナノ材料および高分子複合体を創出する。具体的には、Fイオンをドープした分散性と結晶性が高く、微弱な抗菌性を有しアナフィラキシー様反応を回避するF置換ハイドロキシアパタイト(F-HAp)ナノ粒子を開発し、新規な抗感染性カテーテル創出のための基盤技術を確立する。最終年度(第3年目)における課題は、1F-イオンの放出挙動、2病原性微生物の付着性および増殖性評価(抗菌性の評価)、3動物細胞の接着性評価、4プロトタイプ作製のためのカテーテル素材へのコーティングを実施した。1Fイオンは2週間で約10%、そして1年で約20%が徐放された。2グラム陰性菌6種類およびグラム陽性菌1種類を用いて抗菌性試験を実施した。その結果、F-HApはいずれの細菌に対しても有効性が認められた。3動物細胞として線維芽細胞(L929細胞)を用いた細胞接着性試験にて、F-HApシート上に当該細胞は良好に接着していることが認められた。4カテーテル基材として用いられるポリエチレン上へF-HApのコーティングが可能であった。以上の結果から、多種の細菌に微弱な抗菌性を有しつつも動物細胞に悪影響を与えにくく、またカテーテル素材にもコーティングが可能であることが明らかとなった。
非輪状複体の変形を用いたイデアル商の計算とその応用

この研究では、次元がdの局所(または次数付き)マコーレー環Rにおいて長さdの自由分解を持つイデアルIが与えられたとき、適当なパラメータ系で生成されるイデアルQを用いてIの自由分解を変形することにより、イデアル商I : Qの自由分解となる非輪状複体を構成する方法(これを「*変形」という)に注目する。その変形を繰り返すことにより、イデアルIの冪乗のサチュレイションやシンボリック冪の研究に応用することが目的である。*変形の結果として得られる非輪状複体の末尾の準同型写像を制御することが重要になるのだが、その為には、末尾の2つのR-自由加群の基底を適切に表現する必要がある。昨年度はd = 3でRが局所環の場合にこの問題に取り組み、変形操作の繰り返しに耐えうるのではないかと思われる基底の記述法を見出すことができたので、今年度は次数付版の*変形の理論を構築することを目標とした。主結果は、3次元次数付マコーレー環Rにおいて次数付自由分解をもつ斉次イデアルIが与えられたとき、適当な斉次パラメーターイデアルQを用いてIの次数付自由分解を変形することにより、イデアル商I : Q (これも斉次イデアルになる)の次数付自由分解となる非輪状複体を構成するというものである。昨年度の研究では、末尾の2つのR-自由加群の基底を3変数A, B, Cの単項式と数字1, 2, 3の組み合わせで記述する方法を見出すことができたのであるが、これらの変数と数字に適切な重みを与えることが鍵になった。また、末尾のR-自由加群の基底の次数から、シンボリック冪の生成元の次数を容易に計算することが可能なものになっている。代数幾何学的な観点からのシンボリックリース環の研究を考慮すると、次数付という枠組みで理論を構築することは大きな意義を持つ。既に知られている結果と比較する上でも重要なステップを踏むことができたのではないかと考えている。スペース・モノミアル・カーブを定義するイデアルのシンボリックリース環や射影平面のm点ブローアップ等を扱ってみる予定である。この研究では、次元がdの局所(または次数付き)マコーレー環Rにおいて長さdの自由分解を持つイデアルIが与えられたとき、適当なパラメータ系で生成されるイデアルQを用いてIの自由分解を変形することにより、イデアル商I : Qの自由分解となる非輪状複体を構成する方法(これを*変形という)に注目する。そのような変形を繰り返すことにより、イデアルIの冪乗のサチュレイションやシンボリック冪の研究に応用することが目的である。*変形の結果として得られる非輪状複体の末尾の準同型写像を制御することが重要になるのだが、その為には、末尾の2つの自由加群の基底を適切に表現する必要がある。今年度はd = 3の場合にこの問題に取り組んでみた。最初に与えられた自由分解の各項の基底と{1, 2, 3}の数字の組み合わせを用いると良いことが分かったので、スペース・モノミアル・カーブを定義するイデアルPについて具体的な計算を実行してみた結果、変形の繰り返しに耐えうるのではないかと思われる基底の記述法を見出すことができた。2以上の整数nに対してPのn乗の自由分解の末尾にある自由加群は、不定元A, B, Cのn - 2次単項式全体を添え字の集合とするような基底をもつのだが、その自由分解に*変形を施して得られる非輪状複体の末尾の自由加群は、nが3以上であれば、A, B, Cのn - 3次単項式と{1, 2, 3}を組み合わせて添え字の集合を記述する事が適切であると考えている。当然、もう一度*変形を施せば、末尾の自由加群の基底はA, B, Cのn - 4次単項式の部分集合と関係してくるはずである。今年度の研究では、複体の*変形に現れる自由加群の適切に表現する方法を見出す事を目標とし、これは概ね達成できたと考えている。来年度は、次数付き版の*変形の理論を構築したいのだが、研究実績の概要欄で述べた不定元A, B, Cに正しい重み付けを行えば良いであろうと期待している。

主結果は、3次元次数付マコーレー環Rにおいて次数付自由分解をもつ斉次イデアルIが与えられたとき、適当な斉次パラメーターイデアルQを用いてIの次数付自由分解を変形することにより、イデアル商I : Q (これも斉次イデアルになる)の次数付自由分解となる非輪状複体を構成するというものである。昨年度の研究では、末尾の2つのR-自由加群の基底を3変数A, B, Cの単項式と数字1, 2, 3の組み合わせで記述する方法を見出すことができたのであるが、これらの変数と数字に適切な重みを与えることが鍵になった。また、末尾のR-自由加群の基底の次数から、シンボリック冪の生成元の次数を容易に計算することが可能なものになっている。代数幾何学的な観点からのシンボリックリース環の研究を考慮すると、次数付という枠組みで理論を構築することは大きな意義を持つ。既に知られている結果と比較する上でも重要なステップを踏むことができたのではないかと考えている。複体の*変形の次数付き版を考察する。また、スペース・モノミアル・カーブの定義イデアルに対してシンボリック冪の計算を正標数の体上で実行してみたい。スペース・モノミアル・カーブを定義するイデアルのシンボリックリース環や射影平面のm点ブローアップ等を扱ってみる予定である。研究遂行のために購入したパソコンの価格が安価であった為に実支出額が当初の予定を下回った。残った資金は次年度に繰り越し、旅費等で有効に使用したい。資金は概ね予定通りに使用しているが、年度末で残額に端数が生じた。残った資金は次年度に繰り越し、主に旅費として有効に使用する予定である。
緊急帝王切開を受けた女性の産後3～4か月までの心理的プロセスに関する研究

緊急帝王切開を受けた女性の産後34か月までの心理的プロセスを明らかにして、看護支援への示唆を得ることを目的とした。特にPTSD(心的外傷後ストレス障害)につながる可能性のある心理および、育児期早期における出産への思いの推移に注目した。緊急帝王切開後の女性9名に半構造化面接を行い、グラウンデッド・セオリー・アプローチに基づき分析した。〈帝王切開に対する意味づけ〉に関連して、〔限界の認識〕と〔育児への気持ちの移行〕をコアカテゴリとする心理的プロセスが見出され、具体的な看護支援への示唆を得られた。本研究は、緊急帝王切開を受けた女性の妊娠中から産後34か月までの心理的プロセスを概念化することで、妊娠中から産後にかけての具体的な看護支援(妊娠中の保健指導、分娩前教育、分娩中の精神的ケア、出産体験を踏まえた産後の心理・社会的サポート等)への示唆を得ることを目的とする。本年度は下記のように研究を進めた。1.学会参加を通して具体的な研究計画を練っていった。出産体験に関しては、分娩直後だけでなく、産後の育児に対する心理も考慮して、中長期的な支援が求められるという発表があった。また妊娠期から分娩、産褥・育児期にかけての継続支援の必要性も挙げられ、本研究の意義・重要性を再確認することができた。産後の育児に対する心理も考慮する必要があることから、産後34か月の面接において、育児に対する思いや出産体験の育児への影響等に関する質問を追加することとした。2.倫理審査を受けるにあたり、研究計画の内容を推敲し、一部修正した。当初は面接に加え、分娩による心的外傷後ストレスと育児ストレスの程度を質問紙にて調査し、質的データを分析する際の指標とする計画であった。しかし、心的外傷後ストレスを測定するIES-RはPTSDの診断ツールでもあり、本研究の使用目的にそぐわないことから、面接のみの調査が妥当であると判断した。また、緊急帝王切開とPTSDの関連を考慮して、その関連性および対処法について、研究計画書と対象者への説明書に明記した。3.倫理審査の審議と並行してインタビュー技術について学習し、面接の展開方法を検討した。4.倫理審査委員会の承認を受けた後、本年度は1名の産褥入院中の面接調査を行った。特に問題なく実施できており、今後は対象を増やし、継続比較・理論的サンプリングを行いながら理論構築および看護支援の検討を目指していく。本研究では、帝王切開を受けた女性の妊娠中から産後1か月までの心理的プロセスを概念化した研究代表者の先行研究の限界を踏まえ、緊急帝王切開においてどのような心理がPTSDにつながる可能性があるか、そして育児をする中で分娩に対する思いはどのように推移していくかに注目して、産後34か月までの心理的プロセスを明らかにした上で、看護支援への示唆を得ることを目的とした。平成26年度は前年度に引き続きデータ収集を進め、経腟分娩を予定していて急遽緊急帝王切開となった女性9名を対象にして、1産褥入院中、2産後1か月、3産後34か月に半構造化面接を行った。並行してグラウンデッド・セオリー・アプローチに基づく分析、理論的サンプリングを行った。分析の結果、新たに〔限界の認識〕をコアカテゴリとする分娩中の心理的プロセスと〔育児への気持ちの移行〕をコアカテゴリとする産後の心理的プロセスの2つが見出された。女性は〈帝王切開の可能性の認識〉が高まると〈経腟分娩の見通し〉を行い、経腟分娩の〔限界の認識〕が高い場合には〈帝王切開を受ける決断〉をする。限界までの頑張りや母児の限界の回避に対する満足が高いと〈帝王切開に対する意味づけ〉ができ、先行研究でも導かれた〔帝王切開に対する納得〕に至る。一方、〔帝王切開に対する納得〕に至らなかった場合、〈経腟分娩への未練〉が残る中、産後の生活は〈分娩から育児への移行〉をする。母体の回復や母乳育児をはじめとする育児、児の成長が順調に進むと〔育児への気持ちの移行〕が起こり、〈経腟分娩への未練〉から抜け出していく。〔限界の認識〕が切迫していたり、〔限界の認識〕がないまま緊急帝王切開を受けざるを得ない心理がPTSDにつながる可能性があること、産後の分娩に対する思いの推移において〔育児への気持ちの移行〕が転換点となることが示され、具体的な看護支援への示唆を得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は平成2526年度で行い、平成25年度はまず、倫理審査委員会の承認を得た上で5名程度の調査を行う計画であった。しかし、倫理審査を受けるにあたり研究計画を見直す必要があったため、倫理審査委員会の承認を得る時期が遅れ、結果的に1名の調査しか行えなかった。

研究の進行状況がやや遅れていること、およびグラウンデッド・セオリー・アプローチは本研究のような限局したテーマでは10名程度でも分析可能なことから、対象者の目標数を15名程度から10名程度に減らすこととした。研究協力施設の緊急帝王切開の頻度から、平成26年度半ばまでに10名程度のリクルートができると考えられる。また、面接調査と分析を同時に進めていくためには、作業の効率化を図っていく必要がある。面接データの逐語化について、初めの3例程度は面接の内容や展開方法を検討するために研究者自身が行い、その後は業者に依頼していく。そして分析作業をスムーズに行うために、本年度購入した質的データ分析ソフトを活用していく。
RSウイルスの遺伝子型が,RSウイルス下気道炎後の気管支喘息発症に与える影響

1980年から2002年にかけてのシーズンにおける札幌市、及び東京都におけるRSV野外株(総計109株)を無作為に抽出し、欧米やアフリカの代表的な分離株も加えて系統樹解析を行った。グループAの解析では、欧米の分離株に命名されているGA1,GA2,GA4,GA5,GA7の5つの分枝を確認できた。例えば、GA1は80年代前半の札幌と東京の株からなるが、1956年に分離された標準株であるLong株との近似が見られた。また、GA7は大阪を含んだ三都市の90年代以降の株からなり、同時期の国外の株も含んでいた。グループBでも同様であり、GB1,GB3,GB4などを確認できたが、既存の分枝には属さない多くの株が存在した。JaB1は札幌の80年代前半の株による直線的な分子進化が見られる分枝であるが、1962年に米国で分離された標準株である18537株と近似していた。この様に、同一系統の遺伝子型を有するRSV株の地域集積性とともに、世界的規模での時間集積性が認められた。本邦のRSV野外株は諸外国の株と密接な関係を保ちつつ進化を続ける一方、本邦独自の変異を生じていた。続いて、それぞれの症例のRSV感染症の重症度、その後のRAD(reactive airway disease)発症の有無、更に気管支喘息発症の有無と、その内容(アトピー型、非アトピー型)などに付いて、診療録の解析、電話による聞き取りなどを行った。診療録の保存の不備、転居などにより解析が困難な症例も多く、解析できた症例は、札幌市にて分離された例の半分ほどに止まり、ウイルスの遺伝子型とその後のRAD発症、気管支喘息発症の有無などとの間には明確な関係を見出すことができなかった。1.RSウイルス野外株の収集RSウイルス株は、19802002年に札幌と東京の市街地区に居住する生後1ヶ月から3歳までの下気道感染症を呈した乳幼児より、HEp2細胞を用いて分離され、-80°Cに保存された物を用いた。RSウイルスの同定とサブグループ(A,B)の判定は、サブグループA、B特異的な単クローン抗体、あるいはサブグループの判定が可能なRT-PCR法を用いて行った。集められたのは全部で113株で、A株が53株(札幌32株、東京17株)、B株が56株(札幌41株、東京15株)であった。2.RSウイルス野外株の遺伝子解析RSウイルス野外株をHEp2細胞にて再分離し、感染細胞からRNAを抽出した。RSウイルスのG遺伝子の高変異領域をRT-PCR法にて増幅し、その産物のダイレクトシークエンスを行った。これらに、既知の遺伝子型(A株:GA1 ̄7;B株:GB1 ̄4,SAB1 ̄3)の代表とされる欧米、アフリカの分離株を加えて、neighbor-joining法(MEGA3βversion3)にて系統樹解析を行った。本邦の株は、既知の遺伝子型のうち、A株は5(GA1,2,4,5,7)、B株は4(GB1,3,4,SAB3)遺伝子型に属すると共に、本邦独自と考えられたのが、A株、B株、それぞれ1遺伝子型存在した。3.RSウイルス下気道炎を呈した乳幼児の予後調査それぞれの症例のRSウイルス感染症の重症度、その後のRAD(reactive airway disease)発症の有無、更に気管支喘息発症の有無と、その内容(アトピー型、非アトピー型)などに付いて、現在、診療録、あるいは電話による聞き取り、アンケート票の郵送などによる調査を開始している。

1980年から2002年にかけてのシーズンにおける札幌市、及び東京都におけるRSV野外株(総計109株)を無作為に抽出し、欧米やアフリカの代表的な分離株も加えて系統樹解析を行った。グループAの解析では、欧米の分離株に命名されているGA1,GA2,GA4,GA5,GA7の5つの分枝を確認できた。例えば、GA1は80年代前半の札幌と東京の株からなるが、1956年に分離された標準株であるLong株との近似が見られた。また、GA7は大阪を含んだ三都市の90年代以降の株からなり、同時期の国外の株も含んでいた。グループBでも同様であり、GB1,GB3,GB4などを確認できたが、既存の分枝には属さない多くの株が存在した。JaB1は札幌の80年代前半の株による直線的な分子進化が見られる分枝であるが、1962年に米国で分離された標準株である18537株と近似していた。この様に、同一系統の遺伝子型を有するRSV株の地域集積性とともに、世界的規模での時間集積性が認められた。本邦のRSV野外株は諸外国の株と密接な関係を保ちつつ進化を続ける一方、本邦独自の変異を生じていた。続いて、それぞれの症例のRSV感染症の重症度、その後のRAD(reactive airway disease)発症の有無、更に気管支喘息発症の有無と、その内容(アトピー型、非アトピー型)などに付いて、診療録の解析、電話による聞き取りなどを行った。診療録の保存の不備、転居などにより解析が困難な症例も多く、解析できた症例は、札幌市にて分離された例の半分ほどに止まり、ウイルスの遺伝子型とその後のRAD発症、気管支喘息発症の有無などとの間には明確な関係を見出すことができなかった。