hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬物血中濃度に基づく外来HIV共同薬物治療管理体制の構築と薬学的評価

HIV/AIDS診療における薬剤師の役割を明確にし、効果的な診療が行えるよう病院薬剤部及び地域薬局において、質の高いHIV/AIDS診療を行うことのできる診療システムを構築することを目指し検討した結果、病院と近隣の薬局とのより綿密な連携構築が可能となったと考えられる。一方で、血中濃度を指標とした情報共有体制の構築には至らず、より有効で安全な医療を提供するために、今後さらなる検討が必要である。HIV/AIDS治療を成功させるためには,継続的に抗HIV薬を有効血中濃度域に保ち,HIVの増殖と副作用を抑制することが必要であり,患者の服薬アドヒアランスを良好に維持することが重要である.近年HIV診療における薬剤師の役割の重要性が近年注目されているが,病院のHIV診療チーム薬剤師が薬局薬剤師と協力して,薬学的ケアを行っていくことは重要である.近年の薬薬連携の重要性に伴い,近隣の薬局との連携体制の構築が喫緊の課題であるとの判断により,連携体制の構築を行うことを最優先課題として取り組んだ.三重大学病院(当院)では地域の応需薬局との質の高い薬薬連携を達成することを目的として三重大学病院医療薬学研究会(研究会)が開催されているが,本研究課題について,研究会に参加している近隣の4薬局に対して,HIV診療プロトコールについての説明を行い,連携体制についての検討を行った.また,研究会ではHIV診療に関する研究会を開催し,近隣の薬局からHIV患者に対する現状と課題および病院薬剤師からHIV診療の情報提供と医師からのHIV薬物療法,チーム医療についての講演を行い,医師と薬局薬剤師との意見交換を行った.薬薬連携は,現在は即時的な連絡についてはお薬手帳,電話連絡等により行っているが,当院で運用を開始したトレーシングレポートを利用した薬局から医師へのフィードバックを活用し,HIV診療に関連した情報収集を今後行っていく予定である.現状のHIV患者についての調査は継続中であり,プロトコールについての検証と改定については随時行う予定である.また,抗HIV薬の血中濃度測定については,現在測定方法の検討を進めており,今後は患者の血中濃度測定について順次進めていきたい.薬局との連携体制の構築については,順調に進んでいるが,血中濃度の測定については,測定方法を現在検討中であり,当初の予定よりやや遅れている.三重大学病院(当院)では地域の応需薬局との質の高い薬薬連携を達成することを目的として三重大学病院医療薬学研究会(研究会)が開催されているが,平成28年度においても引き続き,近隣の薬局との連携体制を継続し,お薬手帳,電話連絡を活用した情報共有を行っている.また,当院で取り組んでいるトレーシングレポートによるフィードバック体制を活用している.さらに,医療連携プロトコールに関する薬剤師の役割についての解析を進めており,研究課題は着実に進んでいる.また,近年抗HIV薬の新規開発に伴い,治療ガイドラインが随時改訂されているが,本研究課題においても,医療連携体制についてのプロトコールを抗HIV薬の新薬の導入に伴い,随時改訂を行い,HIV医療の進展に対応している.抗HIV薬の血中濃度測定については,現在測定方法の検討を進めているところであり,進捗状況の遅れはあるが,今年度は連携体制の構築と血中濃度測定結果を結び付けて結果を検討する予定である.薬局との連携体制の構築およびプロトコールの対応については順調に進んでいるが,血中濃度の測定については,測定方法を検討中であり,当初の予定よりやや遅れている.近年,薬剤師を含めた医療職の連携体制において作成されたプロトコールに基づき,薬剤師が専門的な視点から診療に従事する,プロトコールに基づく薬物治療管理(Protocol Based Pharmacotherapy Management:PBPM)が医療の質的向上に繋がると期待されている.本研究では,HIV治療における質的向上のエビデンス構築を目指して病院薬剤部と調剤薬局の連携(薬薬連携)を通して取り組んできた.平成30年度については三重大学病院医療薬学研究会を2回開催し,また研究会運営委員会を通して,前年度に引き続き,近隣の薬局との連携体制を調整し継続した.診療連携については,お薬手帳,電話連絡,トレーシングレポートを活用した情報共有を行った.また,研究代表者は,継続的に外来HIV診療に関わり情報の収集を行い,診療プロトコルの見直しを随時行ってきた.この結果,病院・薬局の診療連携体制については十分に構築することができたと考えられる.また,この連携体制は他の診療にも効果的に機能し,有用性が高く今後の診療にも有効であると考えられる.しかし,抗HIV薬の血中濃度測定については,測定方法の検討を進めていたが,血中濃度測定には至らなかった.今後は現在の取り組みを継続し,臨床検査値を含めた情報共有化による新たな連携体制の構築を行い,より有効で安全な医療を提供するためのエビデンスを構築が必要であると考える.HIV/AIDS診療における薬剤師の役割を明確にし、効果的な診療が行えるよう病院薬剤部及び地域薬局において、質の高いHIV/AIDS診療を行うことのできる診療システムを構築することを目指し検討した結果、病院と近隣の薬局とのより綿密な連携構築が可能となったと考えられる。患者情報の抽出をさらに進め,薬局との情報連携に必要な基礎情報を抽出する.薬局との連携体制の構築については,臨床検査値やトレーシングレポートの連携運用を進め,薬局からのフィードバックを解析する.また,血中濃度測定については,測定方法の検討を進め,外部委託による測定も行う予定である.薬局との情報連携を進め,薬局からのフィードバックを解析する.また,血中濃度測定については,測定方法の検討を進める予定である.

医療薬学連携体制の構築と現在の患者情報の情報収集に時間を要したことにより,血中濃度測定についての検討が十分に行えなかったことから,経費が次年度へ持ち越された.血中濃度測定についての検討が十分に行えなかったことから,経費が次年度へ持ち越された.次年度には研究費の使用計画としては,当初の予定通り消耗品の購入,旅費,成果投稿料等にあてる予定である.次年度には研究費の使用計画としては,当初の予定通り消耗品の購入,旅費,成果投稿料等にあてる予定である.
東アジアにおけるメガスポーツイベントと都市再編をめぐる比較社会学

本研究の目的は、東アジアにおける諸都市を対象にメガスポーツベントの開催後の都市社会変動を捉え、そこからスポーツ開発の存立構造を実証的に検討することである。中国・北京では、五輪後、社区体育振興やトップスポーツ選手の高等教育機関への移行が進展し、韓国では中央政府レベルでの五輪を契機とした地域開発が目指されていた。日本でのスタジアム建設は県レベルの地域開発の文脈内に留まっていた。それは、スポーツによる開発の意義と限界を示すものであった。1本年度の研究内容メガスポーツイベント研究と都市社会学・地域社会学との接点を確認し、それを東アジアという時空で考察するための理論的方法的課題について検討した。特に生活組織との関連を念頭に置いた研究会を実施した。具体的な調査研究としては、冬季五輪立候補地の韓国・平昌に関する現地基礎資料の収集検討を行った。ここでは、リゾート開発の経緯や冬季五輪誘致体制の変遷、関連する住民組織の応答等について明らかにした。江原道に五輪誘致の関連施設としてつくられたアルペンシアリゾートの開発過程をめぐっては、その周辺地帯である横渓地区の農村住民からも聞き取りをおこない、開発主義と地域変動という主題を今後の追求すべき事項として確認した。また、江陵市のコミュニティセンターでも集中的な聞き取りをおこない、メガスポーツイベントと持続的な地域づくりとのズレを理論化する点が今後の課題として導き出された。同時に、韓国の冬季五輪誘致が国家目標として動いている点を、誘致の政策過程を分析する中で確認した。都市のイベントである五輪誘致が国家を主体としたそれへと移行している点を、開発主義というキータームで押さえ考察する可能性を打ち出した。2意義、及び重要性本研究では、ローカルな次元からメガスポーツイベントや地域開発に接近することにより、都市とメガスポーツイベントの関係を多元的に提示した。とくに遅れていた韓国実地調査を行ったことで、従来の地方都市が主体となった誘致活動だけでなく、リゾート開発と関連した中央と地方との関連も明らかとなった。この点は、都市開発とスポーツ内在的論理との連関を具体的に示すものとして重要であった。1.本年度の研究内容(1)理論的方法的検討:これまで出版されてきた五輪研究、及び北京五輪研究の整理を行い、その理論的動向を把握する作業を行った。また、韓国平昌におけるスキー場開発研究(張景泰氏)に関する研究セミナーを開催し、その研究の到達点と今後の課題について検討した。(2)調査研究(1)北京調査:北京五輪関連の資料収集を行うとともに、五輪開催を契機に建設・再編された「東四オリンピック社区」スポーツ文化センターの機関調査、朝陽区の新興住宅団地住民に対する聞き取り調査、五輪を契機とした水資源開発と周辺農村開発に関する現地調査(閻美芳氏)を行い、併せて北京師範大学、精華大学の研究者と五輪後の北京の都市変容、社会制度の変化について研究討議を行った。(2)韓国平昌調査:冬季五輪立候補に対する地域住民組織の対応について江陵コミュニティセンターで住民・リーダー層の聞き取り調査を行った。(3)新潟調査:アスリート養成機関(専門学校)の展開と選手移動に関する調査(甲斐2010)、鳥屋野潟開発とスタジアム建設に関する文献調査、聞き取り調査を行った。(4)鹿島調査:アントラーズサポーター組織と生活組織の関連分析を行った(橋本2010)。(5)その他:スタジアム開発に関連して宮城県利府町、千葉県市原市の調査、エスニシティの観点から大阪市生野区を本拠地とする野球の独立リーグチームの調査も行った。2.意義、及び重要性:本年度の各調査からは、各調査地点を貫く新しい論点が浮上してきた。それは、(1)トップアスリート養成と進路、教育政策。(2)一般住民のスポーツ需要の高まりと供給主体、(3)スポーツスタジアム開発が住民生活に及ぼす政治経済的影響である。(1)理論的方法的検討:メガスポーツイベントに関する研究の整理をしながら、スポーツ社会学の理論的到達点に関する著書の翻訳作業を行い出版した。(2)調査研究:1北京調査:北京五輪前後の周辺農村の開発や変化に関する現地調査を実施した。2韓国調査:韓国スポーツ政策分析、及び冬季五輪決定後の平昌と江陵の変化に関する現地調査を実施した。3新潟調査:サッカー専門学校の展開と選手の社会移動に関する調査、鳥屋野潟開発とスタジアム開発に関する文献、聞き取り調査とそのとりまとめを行った。4鹿島調査:アントラーズサポーター組織と生活組織の関連を調査しこれをまとめた。5その他:スタジアム建設(新潟県利府町)、フランチャイズ移転と都市変動(千葉県市原市)に関する調査を行った。エスニシティの観点から在日コリアンのサッカー経験に関する調査を行った。(3)国際研究シンポジウムの開催:1国際研究セミナー「東アジアにおけるメガスポーツイベントと都市変動」を開催した。以下の報告がなされた。

東アジアから見たメガスポーツイベント、新潟におけるスタジアム建設と住民生活、新潟におけるサッカー選手養成機関、北京五輪後における社区体育の発展、中国における有機農業の展開と2008年北京オリンピック、韓国平昌におけるスキーリゾート開発、韓国におけるスポーツ・文化政策、スポーツイベントにおける「在日」の経験。2国際研究セミナー「東アジアにおけるスポーツと開発」を開催し、都市開発、地域開発の観点から研究討議を行った。(4)意義、及び重要性:各調査結果及び国際研究セミナーからは、1経済発展の手段としてのメガスポーツイベント像、2イベントがもたらす既存産業への社会的影響、3地域開発における住民生活、スポーツ実践の変容と、3地域開発におけるスポーツの意義と限界が明らかにされた。また、これらの成果を報告書として刊行した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
微生物群集を特徴づける環境要因を推定する自己組織化ニューラルネットワークの開発

本研究では,自己組織化マップと呼ばれるニューラルネットワークの拡張モデルに基づき,微生物群集と環境の相互作用を明らかにする微生物群集解析手法の開発を目的した.距離型を含む自己組織化マップと高階自己組織化マップにおいて,2つのデータ集合から共通の要因を推定するための新たな学習アルゴリズムを開発した.人工データを用いた実験により,期待通りの結果が得られることを確認した.また,実際の微生物群集データを用いた簡易的な実験において,開発したアルゴリズムの実データへの適用可能性を確認できた.本研究では、自己組織化マップと呼ばれるニューラルネットワークの拡張モデルに基づき、微生物群集と環境の相互作用を明らかにする微生物群集解析手法の開発を目的としている。平成27年度は、(1)微生物群集解析手法を評価するためのシミュレーション環境の構築と(2)微生物データ(DNA塩基配列に基づく距離データ)と環境データ(多変量データ)という異なる種類のデータを統合するための学習方法について検討した。微生物群集解析は、微生物の遺伝子情報と環境データから、環境要因による微生物群集構造(微生物の数と種類)の変化を明らかにする探索的データ解析である。正解が存在しない状況で解析を行うため、解析手法の有効性を定量的に評価できないという問題がある。本研究では、実際の微生物のDNA塩基配列の距離に基づき、微生物間の距離を定義し、環境要因によって微生物群集構造が変化するシミュレーション環境を構築した。構築したシミュレーション環境で生成する人工データを用いて、開発している微生物開発手法の定量的評価を行っている。学習方法については、申請者が開発している距離型高階自己組織化マップの学習に、環境データを2次的な情報として取り入れる方法を検討している。現在までは、2次的な情報の取り入れ方として複数の方法を検討しているが、まだ十分な結果が得られていない。今後は、引き続き、2次情報の学習への導入方法の検討を行うとともに、実データによる検証を行う予定である。平成27年度に長期の教員研修に参加しており、予定よりも研究時間を確保することができず、研究の進捗が遅れている。平成27年度中に解析手法の開発を終了する予定であったが、シミュレーション環境の構築に遅れが生じたため、現在も2次的な情報を学習に取り入れる方法を検討している段階である。エフォートを増やし、遅れを取り戻す予定である。本研究では、自己組織化マップと呼ばれるニューラルネットワークの拡張モデルに基づき、微生物群集と環境の相互作用を明らかにする微生物群集解析手法の開発を目的としている。本研究では、微生物群集データ(DNA塩基配列に基づく距離データ)と環境データ(多変量データ)を統合する異種情報統合型の高階自己組織化マップの開発している。平成28年度は、昨年度に引き続き、申請者がこれまでに開発している距離型高階自己組織化マップの学習において、微生物群集データに付属する2次的な情報を効果的に学習に反映させる方法を検討した。具体的には、2つのデータ集合から共通する潜在変数を推定する手法である正準相関分析、文書データから潜在トピックを推定する手法であるトピックモデル、データの処理目的に適した距離をデータから学習する距離計量学習などの観点から、異種データを統合するための学習方法について検討を行った。検討の結果、正準相関分析に基づく方法が、本研究の目的に適していることが明らかになった。しかしながら、正準相関分析に基づく方法は、距離データに対しては、直接適用できないため、距離データを取り扱う距離型高階自己組織化マップに適した形へ改良する必要がある。今後は、正準相関分析に基づく方法を改良し、人工データおよび実データでその有効性を検証する予定である。平成28年度中に2次的な情報を学習へ反映する方法について、ある程度の目途がついたので、更に検討を行い、その成果を発表する予定である。本研究では、自己組織化マップと呼ばれるニューラルネットワークの拡張モデルに基づき、微生物群集と環境の相互作用を明らかにする微生物群集解析手法の開発を目的している。本研究では、微生物群集データ(DNA塩基配列に基づく距離データ)と環境データ(多変量データ)を統合する異種情報統合型の高階自己組織化マップについて検討している。平成29年度は、昨年度までに検討した微生物群集データに付属する2次的な情報を効果的に学習に反映させる正準相関分析に基づく方法を、申請者がこれまでに開発している距離データを取り扱う距離型高階自己組織化マップに適した形へと改良した。具体的には、距離型を含む自己組織化マップと高階自己組織化マップにおいて、2つのデータ集合から共通の要因を推定するための新たな学習アルゴリズムを開発した。開発したアルゴリズムでは、同じ対象から得られたデータに対して勝者が一致するように、2つのデータ集合を学習する自己組織化マップまた高階自己組織化マップが、近傍係数を介して、相互に影響を与えながら、交互に学習を行う。人工データを用いた実験により、期待通りの結果が得られることを確認した。また、実際の微生物群集データを用いた簡易的な実験において、開発したアルゴリズムの実データへの適用可能性を確認できた。今後は、様々な実データを用いた検討が必要である。

本研究では,自己組織化マップと呼ばれるニューラルネットワークの拡張モデルに基づき,微生物群集と環境の相互作用を明らかにする微生物群集解析手法の開発を目的した.距離型を含む自己組織化マップと高階自己組織化マップにおいて,2つのデータ集合から共通の要因を推定するための新たな学習アルゴリズムを開発した.人工データを用いた実験により,期待通りの結果が得られることを確認した.また,実際の微生物群集データを用いた簡易的な実験において,開発したアルゴリズムの実データへの適用可能性を確認できた.引き続き、2次的な情報を学習に取り入れる有効な方法を検討し、距離型高階自己組織化マップに基づく微生物群集解析手法を開発する。構築したシミュレーション環境で生成する人工データを用いて定量的な評価を行う。また、実データとして、研究協力者から提供を受けるデータと公的データベースに登録されているデータを用い、開発手法の有効性を検討する。今後は、正準相関分析に基づく方法を距離型高階自己組織化マップに適した形に改良し、人工データおよび実データでその有効性を検証し、その成果を国内・国外の学会での発表する予定である。知的情報処理平成27年度に参加していた長期の教員研修に研修専念義務があり、学会・シンポジウム等への参加や打ち合わせを実施することができなかったため、旅費と学会参加費の支出がなかった。また、長期の教員研修に参加していたことにより、消耗品の使用量が少なかった。研究の進捗が遅れているため、平成28年度に学会・シンポジウム等での成果発表を行うことができなかった。平成27年度に長期の教員研修に参加しており、予定よりも研究時間を確保することができず、研究の進捗が遅れているため、補助事業期間延長を予定している。平成28年度は、解析手法の開発を終え次第、国内・国外の学会での発表を予定している。また、当該研究に関わる学生数を増員するために、デスクトップPCの追加購入を予定している。平成28年度は、解析手法の開発の最終段階まで来ており、平成29年度には国内・国外の学会での発表を予定している。
機能団のクラスター形成と新規機能発現のためのL-リシンデンドリマーの半球合成

紅色光合成細菌をモデルとして、デンドリティックポリ(L-リシン)(DPK)の半球に16個のフリーベースポルフィリン(Por(H_2))を導入し、もう一方の半球に16個のZn(II)ポルフィリン(Por(Zn))を導入したところ、Por(Zn)からPor(H_2)へのエネルギー移動が観測され、エネルギー移動効率は43%であった。1枝上にPor(H_2)とPor(Zn)を1対結合した分枝を16枝有するもの、8個のPor(H_2)と16個のPor(Zn)とを2層に重ねたもの、及びPor(H_2)とPor(Zn)を1対1でランダムに導入したもののDPKのエネルギー移動効率はそれぞれ82%、85%、79%であった。DPKの内部にPor(Zn)を8個、表面にPor(H_2)を16個導入したDPKのエネルギー移動効率は90%であった。半球に8個のPor(Zn)を導入し、もう一方の半球に8個のメチルビオロゲンを導入したDPKを合成し、その蛍光スペクトルを測定すると、Por(Zn)の蛍光(611 nm)の消光率は85%であり、デンドリマーに結合していない系に比べて6倍も高効率であった。TrpとDnsを、3世代目、4世代目に導入したDPKの蛍光スペクトルから、蛍光原子団間の距離は3世代目に導入したもので15Å、4世代目に導入したもので16Åと同程度であることが分った。中心にPor(H_2)を、外側にPor(Zn)を持つ(Fb1/Zn8)K4および中心にPor(Zn)を、外側にPor(H_2)を持つ(Zn1/Fb8)K4を設計合成した。それぞれ60%および90%のエネルギー移動効率でエネルギーを移動し、アンテナクロロフィル様のエネルギー移動システムを達成した。半球デンドリマーを用いたスペーシング機能の発現も行った。紅色光合成細菌をモデルとして、デンドリテイックポリ(L-リシン)(DPK)の半球に16個のフリーベースポルフィリン(Por(H_2))を導入し、もう一方の半球に16個のZn(II)ポルフィリン(Por(Zn))を導入したところ、Por(Zn)からPor(H_2)へのエネルギー移動が観測され、エネルギー移動効率は43%であった。そこでポルフィリン環同士の距離とエネルギー移動効率の関係などについて詳細に調べる為、1枝上にPor(H_2)とPor(Zn)を1対結合した分枝を16枝有するもの(花束型)、8個のPor(H_2)と16個のPor(Zn)とを2層に重ねたもの(2層型(1))、及びPor(H_2)とPor(Zn)を1対1でランダムに導入したもの(混合型)を合成した。それぞれのDPKのエネルギー移動効率は82%、85%、79%であった。これらの結果からPor(H_2)とPor(Zn)の距離が近接し、エネルギーを受け取るPor(H_2)の数が多ければ、エネルギー移動効率は上昇すると考え、DPKの内部にPor(Zn)を8個、表面にPor(H_2)を16個導入したDPKを合成した(2層型(2))。

このDPKのエネルギー移動効率は90%であり、2種類のポルフィリン間の距離とその数がエネルギー移動効率に密接に関係していることがわかった。このDPKをエネルギー移動システムから電子移動システムに拡張する為に、半球に8個のPor(Zn)を導入し、もう一方の半球に8個のメチルビオロゲンを導入したDPKを合成した。このデンドリマーの蛍光スペクトルを測定すると、Por(Zn)の蛍光(611nm)の消光率は85%であり、デンドリマーに結合していない系に比べて6倍も高効率であった。またこのデンドリマーに連続的に可視光を照射すると、溶液の色は紫色から青色に変わり、メチルビオロゲンに電子が移動していることが認められた。デンドリティックポリ(L-リシン)はL-リシンを用いたデンドリマーであり、ペプチド化学の応用により任意の位置に原子団の導入が可能であること、また生体適合性が期待されることなどの特徴を持っている。また合成過程における保護基の選択によって球状構造表面の半球制御が可能である。このデンドリティックポリ(L-リシン)にPor(Zn)およびPor(fb)を導入したシステムにおける光エネルギー移動の研究を、Por(fb)の蛍光スペクトルを測定することによって行ってきた。3世代にPor(fb)を8個、5世代にPor(Zn)の16個配置した二層型デンドリマーにおいてはエネルギー移動効率が85%であった。また、Por(fb)の16個、Por(Zn)の16個を同一世代(5世代)に、交互に配置した花束型デンドリマーにおいては82%といずれも高効率でエネルギーを移動していた。しかしながら同一世代(5世代)の両半球面にPor(fb)を16個、Por(Zn)を16個配置した半球型デンドリマーにおいては43%と低いエネルギー移動効率であった。このように半球デンドリマーのみエネルギー移動効率が低い理由はどのような原子団の配置によるものかを調べるため、蛍光原子団同士の距離と蛍光との関係に関して知見が多いTrpとDnsを、3世代目、4世代目に導入した半球デンドリマーをそれぞれ合成し、蛍光原子団間の遠隔的な相互作用について検討を行った。蛍光スペクトルから算出された蛍光原子団間の距離は、3世代目に導入したもので15Å、4世代目に導入したもので16Åと同程度であることが分った。また分子モデルから得られた蛍光原子団間の距離も、3世代目に導入したものと4世代目に導入したものとで大きな違いは観られなかった。このことからTrp-Dnsを配置した半球型デンドリマーにおいて、世代が変化しても、二つの蛍光原子団間の実効的な距離は大きく変化しないことが明らかとなった。デンドリテオックポリ(L-リシン)は天然のアミノ酸であるL-リシンを用いたデンドリマーである。これはペプチド化学の応用により任意の位置に原子団の導入が可能であること、また生体適合性が期待されることなどの特徴を持っており、さらに合成過程において適切な保護基を選択することによって球状構造表面の半球制御が可能である。このデンドリティックポリ(L-リシン)に亜鉛ポルフィリン(Por(Zn))および金属を持たないフリーベースポルフィリン(Por(fb))を導入したシステムにおける光エネルギー移動の研究を、Por(fb)の蛍光スペクトルを測定することによって行った。3世代にPor(fb)を8個、5世代にPor(Zn)の16個配置した二層型デンドリマーにおいてはエネルギー移動効率が85%と高効率であった。また、Por(fb)の16個、Por(Zn)の16個を同一世代(5世代)に、交互に配置した花束型デンドリマーにおいても82%の高効率でエネルギーを移動していた。同一世代(5世代)の両半球面にPor(fb)を16個、Por(Zn)を16個配置した半球型デンドリマーにおいては43%とエネルギー移動効率はそれほど高くはなかったが、デンドリマー内の一方から他方へのエネルギーの移動を可能にすることに成功した。
遺伝子工学的手法による家畜・家禽DNAの遺伝多型に関する研究

家畜の臓器からDNAを抽出・精製して、制限酵素で切断した後、電気泳動して遺伝多型を調べた。ミトコンドリアDNA(mtDNA)は、母性遺伝するので、母系伝播の標識に用いることができる。またmtDNAは、核DNAと比べて10倍進化速度が早いとされているので、種内の遺伝的関係を調べる指標として優れている。鶏は、卵用種、肉用種、地鶏合わせて16品種(赤色野鶏も含む)を調べたが、わずかに白レグの1品種にだけ1塩基置換の変異が見られた。これに対して、セイロン野鶏は、家鶏とはかなり塩基配列の異なるmtDNAを持つことが判明した。このことから、家鶏の祖先は、特定の地域のきわめて少ない集団から出発したものと予想される。豚のmtDNAは、大きく2つのグループに分類された。一つは、ヨーロッパグループ(ランドレース、ハンプシャー、デュロックなど)であり、他の一つは、アジアグループ(バークシャー、中国および台湾在来種、日本の野猪はど)である。ところが大ヨークシャーだけは、ヨーロッパおよぴアジアグループのmtDNAが混在していた。このことから、バークシャーおよび大ヨークシャーは、その母方祖先にアジア由来のものが寄与していたと考えられる。一方、核由来のキモトリプシンDNAにも遺伝的変異が見られ、現在品種間による分布を検討している、このように、DNAレベルの遺伝多型の検出も可能になってきた。DNAレベルの場合、DNAの精製に時間を要するが、いったん精製すれば半永久的に保存、使用できるし、タンパクに翻訳されない領域の変異も検出することができる。また翻訳される領域でも、アミノ酸置換と関係ない塩基置換も対象となる。さらにDNAレベルの塩基置換は、進化の時間的尺度に忠実である。これらのことから、DNAレベルの遺伝多型の研究は、今後一層重要視される課題と考えられる。
タロイモ類における酸性土壌耐性に関わる機能形態と生理メカニズムの解明

サトイモにおけるA1障害発現とA1耐性の機構に関する検討を進めた。A1による障害発現は、地上部より根において顕著であった。根では冠根の崩壊や特に根先端部の表皮組織の開裂が走査電顕で観察され、エバンスブルー染色により原形質膜損傷が根の先端部で顕著に発生することが認められた。これらの障害はスペルミジンをA1処理液に添加することにより軽減した。根では特に先端部でA1が多量に集積した。A1が集積した根の先端部では、脂質過酸化が顕著に発生することがシッフ試薬染色により示され、活性酸素がA1障害発現の一要因として関わっていると推察された。本研究では、サトイモ根先端部に限定して形成されるシュウ酸カルシウム結晶を含む結晶細胞が皮層周縁部に管状に配置している構造である「結晶細胞管状配列」を発見した。エリオクロムシアニン染色とルモガリオン蛍光試薬処理により、A1処理した根の先端部内のA1は、結晶細胞管状配列を境界に外側で多く、その内側で少ないことが認められた。個々の結晶細胞の中にもA1の顕著な集積が認められた。A1は根の先端部の中心柱の外周にも多く分布していた。ベルベリン蛍光試薬処理から、A1処理した根の先端部では内皮で明瞭にカスパリー線が認められた。これらのことから結晶細胞管状配列やカスパリー線は、A1の根内部への進入を制限し、A1耐性機構に関与している可能性が示された。比較的耐性のある品種では、根内部でシュウ酸含量が多く、かつ、根から出るシュウ酸量も多かった。NMR分析により根内部では、A1はA1:シュウ酸=1:3のA1-シュウ酸複合体の形態でキレートされていることが示された。これらのことよりサトイモではA1耐性にシュウ酸が生体内外において強く関与していること考えられた。また、カスパリー線の放射幅は、A1処理により有意に広くなり、A1とスペルミジンで同時に処理するとさらに有意に広くなった。サトイモ品種愛知早生と品種〓芋におけるAl障害発現とAl耐性の機構に関する検討を進めた。藪芋は、土垂よりもAl耐性を有していた。Alによる障害発現は、地上部より根において顕著であった。根におけるAl含量は、〓芋よりも土垂で多かった。特に根の先端部では、Alが多量に集積した。Alが集積した根の先端部では、脂質過酸化が顕著に発生することがシッフ試薬染色により示され、活性酸素がAl障害発現の一要因として関わっていると推察された。本研究では、サトイモの根先端部に限定して形成されるシュウ酸カルシウム結晶を含む異型細胞(結晶細胞)が皮層内の周辺部に管状に配置している構造「結晶細胞管状配列」を見出した。エリオクロムシアニン染色およびルモガリオン蛍光試薬処理により、Al処理した根の先端部内のAlは、結晶細胞管状配列を境界に外側で多く、その内側で少ないことが認められた。個々の結晶細胞内にもAlの顕著な集積が認められた。Alは根の先端部の中心柱の外周にも多く存在した。ベルベリン蛍光試薬処理から、Al処理した根の先端部では内皮において明瞭にカスパリー線が認められた。これらのことから結晶細胞管状配列やカスパリー線は、Alの根内部への進入を制限し、Al耐性機構に関与している可能性が示された。土垂と〓芋の根内部および根からはシュウ酸が多く分泌され、その量は土垂よりも〓芋で多かった。NMR分析により根内部では、AlはAl:シュウ酸=1:3のAl-シュウ酸複合体の形態で存在していることが示された。これらのことよりサトイモではAl耐性にシュウ酸が生体内外において強く関与していることが示された。

これらのことから結晶細胞管状配列やカスパリー線は、A1の根内部への進入を制限し、A1耐性機構に関与している可能性が示された。比較的耐性のある品種では、根内部でシュウ酸含量が多く、かつ、根から出るシュウ酸量も多かった。NMR分析により根内部では、A1はA1:シュウ酸=1:3のA1-シュウ酸複合体の形態でキレートされていることが示された。これらのことよりサトイモではA1耐性にシュウ酸が生体内外において強く関与していること考えられた。また、カスパリー線の放射幅は、A1処理により有意に広くなり、A1とスペルミジンで同時に処理するとさらに有意に広くなった。
中国産冷凍野菜の開発輸入の転換期におけるわが国の冷凍野菜調達状況の現段階

中国の経済環境の変化に伴って産地の広域化が指摘されるなか、日本最大手の専業の冷凍野菜開発輸入業者と中国の冷凍野菜新興産地安徽省の企業との間で行われている開発輸入のケーススタディを通して、中国内陸部に新興産地が広がった背景と現段階を解明する作業を行った。その結果は、次の通りである。第1に、新興産地への広域化が検討される理由には、中国の経済環境の変化に伴い、沿岸部の伝統産地では原料部門と製造部門の両方で人件費が高騰していることが関係していた。これによって、1伝統産地では生産しにくい品目が出てきている、2両国の冷凍野菜貿易をめぐる主体間関係は、日本側の立場が弱体化するかたちで構造変化が生じているため、輸入単価の上昇が免れないなか、日本の冷凍野菜の主要販路となる業務用市場は低迷からまだ回復していないので、開発輸入業者はその上昇分を販売価格に転嫁しにくい状況にあるといった事項が生じている。それゆえ、開発輸入業者は主体間関係において優位に立ち、取り扱いアイテム数を減らすことなく、一定水準の品質で、できる限り値段を抑えながら安定的に調達できる仕入れ先を欲したなか、当初、安徽省ではそれに対応できた。第2に、主要品目に加え、収穫に手間隙がかかる品目も含めて取引の多品目化が図れるために、新興産地の冷凍野菜製造企業であっても日本最大の開発輸入業者において主要な仕入先になっていた。第3に、新興産地の企業が抱える課題について、1工員の労働量を少なくしつつも、給与水準を上げなくてはならないことが予測される、2教育制度が充実していないため従業員に専門知識が不足しており、また従業員間のコミュニケーションも不足している、3社内の役割分担や賞罰規定も明確ではない等の問題の存在が明らかになった。中国産冷凍野菜の開発輸入は、2010年前後よりその担い手である大手冷凍野菜開発輸入業者の主導権が弱体化するかたちで転換期を迎えているにもかかわらず、依然としてわが国は同国からの輸入に依存している。今後、日本が安定的に冷凍野菜を調達するには、中国で市場の動向に合わせた効果的な対策を講じながら輸入しつつ国内からも一定程度確保していく必要がある。そのためには、まずは現段階がどのような状況にあるのかを解明する必要がある。だが、日中両国の動向を同時に取り上げ、それを考察した成果は一切存在しない。そこで、本研究では主たる担い手である大手冷凍野菜開発輸入業者に焦点を当て、産業組織論の構造と行動の枠組みから中国と国内の詳細を同時に研究し、体系的かつ総合的にわが国の冷凍野菜調達状況の現段階を解明することを目的としている。今年度は、上述のような構造変化のなかにおいて、その変化に対するわが国の大手冷凍野菜開発輸入業者の対応策の解明に着手した。具体的には、工場で働く工員の人件費の高騰に伴うコストの上昇、元高、中国食品安全法の改正という外部環境の変化に伴い、中国の冷凍野菜製造企業の経営状況が厳しくなるなか、日本の冷凍野菜開発輸入業者が生産コスト削減のために機械導入を伴った製造ラインの見直し、異物混入に伴う損失の発生に関する問題の解決のための製造工程の診断および工員の問題発生に対する意識の把握、意識改善のためのワークショップやセミナー開催等、専門知識を駆使することによって、中国の冷凍野菜製造企業が抱えるそれらの解決に協力し、Win-Winの関係を構築することで構造変化の影響を回避しながら安定的な調達に努めている実態を把握した。本年度ではこれらのこと関して、根拠となる統計資料の入手および考察、日本の大手冷凍野菜開発輸入業者へのヒアリングを通した事実の把握とその裏づけとなる企業データの入手を行った。考察に必要な情報の入手は予定通りに進んでいるるものの、その取りまとめが予定より遅れている。本研究について今年度に行なった内容は2つある。第1に、昨年度入手したデータを一次分析することで気がつくことができた論点に関するデータの入手である。昨年度、中国の冷凍野菜輸出企業が抱える課題の解決に日本の開発輸入業が協力し、Win-Winの関係を構築することで構造変化の影響を回避しながら安定的な調達に努めている実態を把握した。その1つに異物混入に伴う損失の発生に関する問題の解決のために、製造工程の診断および工員の問題発生に対する意識の把握といった企業行動があった。だが、それらの成果に関するデータが十分ではなかった。そのため、中国の冷凍野菜輸出企業と日本の大手開発輸入業者への調査等を通して、これらに関するデータを入手した。第2に、大手冷凍野菜開発輸入業者が国産品の調達にあたってどのような企業行動をとっているのかに関する課題について、四国に存在する冷凍野菜製造企業およびその販売先である大手開発輸入業者への調査を行い、その取引実態を把握するとともに、関連データを入手した。

設定した課題の解明に必要な情報を予定通りに入手し、一次分析を行なうことができたものの、それによって新たに不足している視点およびその関連データの存在に気がついた。このことに伴い、新たにデータを入手するとともに、そのデータの分析に時間がかかってしまったため、少し遅れている。だが、これらの作業を行ったことで研究計画当初に想定していたものよりも内容に厚みを持たせることができる可能性が出ている。中国産冷凍野菜の開発輸入は、2010年前後よりその担い手である大手冷凍野菜開発輸入業者の主導権が弱体化するかたちで転換期を迎えているにもかかわらず、依然としてわが国は同国からの輸入に依存している。今後、日本が安定的に冷凍野菜を調達するには、中国で市場の動向に合わせた効果的な対策を講じながら輸入しつつ国内からも一定程度確保していく必要がある。そのためには、まずは現段階がどのような状況にあるのかを解明する必要がある。今年度は、近年国産品の販路における大手開発輸入業者の台頭と国産品生産量の維持に因果関係が示唆されるなか、開発輸入業者と国内製造業者の間で実際に連携が行われているかを明らかにする研究を行なった。このことは、国内からも一定程度確保していく必要があるなかにおいて重要な論点となる。考察結果の要諦は次の通りである。第1に、大手開発輸入業者と一般的な規模にある国内製造業者が連携していた実態を初めて明らかにした。流通経路上、両者は互いに無くてはならない存在ではない。それどころか、介在することで迂回率が高まるのでコストアップにつながる。そのため、以前は取扱量が低かった状況にあった。だが、2010年代以降にも引き続き食品安全に関する問題が頻発したことに伴い、国内製造業者、開発輸入業者それぞれを取り巻く環境が変化した。こうした構造変化がこの企業行動が生まれる背景となっている。第2に、本事例の連携において確認された国内製造業者側のメリットは、商品の販売以外にも利益獲得に大きく関与する専門知識を得ることにあった。このメリットは国内製造業者が経営を継続するか否かはもちろんのこと、生産量を維持・拡大することにも直結するものである。そのため、国産品の販路における大手開発輸入業者の台頭と国産品生産量の維持の因果関係には、両者の連携が関与していたと結論づけられる。本研究の成果を研究会や学会で報告した際、他の研究者から指摘を得ることでこれまで気がつかなかった課題が明らかになった。例えば、研究上で重要な用語の定義の解釈やその定義を満たす実態をどのように把握するかといった課題があげられる。そのことに対応すべく、再度、先行研究を整理すると共に、データも新たに入手する対応を講じた。また考察も別途行なったため、当初予定よりも大きく時間がかかってしまった。しかし、その作業を行うことによって研究内容に厚みが出てきたように思われる。中国の経済環境の変化に伴って産地の広域化が指摘されるなか、日本最大手の専業の冷凍野菜開発輸入業者と中国の冷凍野菜新興産地安徽省の企業との間で行われている開発輸入のケーススタディを通して、中国内陸部に新興産地が広がった背景と現段階を解明する作業を行った。その結果は、次の通りである。
キメラマウスによる多機能ペプチド、アドレノメデュリンと関連因子の全組織包括的解析

強力な血管拡張降圧作用を持つ血管作動ペプチドとし発見されたアドレノメデュリン(AM)は抗酸化作用、抗炎症作用、抗動脈硬化作用、血管新生など多彩な生理活性を合わせ持つ。本研究では、キメラマウス法を用いて、従来、マウスAMヌル胚が胎生致死となるため不可能であった個体および各臓器におけるAMの機能とその受容体修飾因子であるRAMP2を病理学的に解析することを目的としている。LacZ遺伝子を交配導入したAM遺伝子欠損系統およびRAMP2遺伝子欠損系統とB6系統マウス間で集合胚キメラを作成し、AMおよびRAMP2ヌル細胞を持つキメラ胚を得た(遺伝子型判定は、我々が開発したReal Time PCR-Genotyping法を用いた(Sakurai, et. al.,2008))。同キメラ胚は、少なくとも14.5-16.0日胚まで生存しており、ヌル胚で完全に致死にいたる13.5-14.5日胚を越えて生存できる胚が出現した。しかしながら成体キメラを得ることは出来なかった。得られたキメラ胚はLacZ染色および各種の特異的抗体(特に血管、リンパ管内皮細胞マーカー)を用いた蛍光免疫染色で解析を実施した。その結果、AMおよびRAMP2キメラ胚ともヌル細胞の寄与の高い器官では血管、リンパ管形成が脆弱である傾向が観られ、胚発生が進むと共にそれが臓器機能の破綻となり、致死にいたると思われた。キメラ胚の生存の延命は、寄与する正常細胞による脈管形成の改善のためと思われる。我々が報告(Ichikawa-Shindo, et. al.,2008)してきた知見を加味すると、AMおよびRAMP2の主要な機能は血管、リンパ管新生にあり、さらにそれは各臓器における正常な脈管形成にも必須であることが明らかとなった。アドレノメデュリン(AM)遺伝子は強力な血管拡張降圧作用を持つ血管作動ペプチドであり、かつ抗酸化作用、抗炎症作用、抗動脈硬化作用など多彩な生理活性を持ち、その臨床応用が期待されている。AM研究はこれまで主として心血管系の作用に注目した検討が行われてきた。一方で、AM遺伝子発現は心血管系にとどまらず、神経系、泌尿生殖系、消化器系、呼吸器系など全身に認められているが、そこでのAMの機能は殆ど不明である。AMの機能の包括的な理解は、AMのより安全な臨床的利用や新たな臨床手段を生む基盤に必須と言える。本研究では、キメラマウス法を駆使することで、従来、マウスAMヌル胚が胎生致死となるため不可能であった個体レベル、各臓器レベルにおけるAMの機能(リガンドであるAMとその受容体修飾因子であるRAMP2の両面)を病理学的に解析することを目的としている。本年度、AM遺伝子改変系統とROSA26(LacZ発現)系統マウス間で集合胚キメラを作成し、AMヌル細胞を持つキメラ胚を得ることが出来た(なおキメラマウス遺伝子型判定法は当初計画したFCMから変更し、新たに条件を検討、開発したRealTimePCR-Genotyping法を導入)。同キメラ胚は、少なくとも16.0日胚まで生存しており、AMヌル胚で完全に致死にいたる13.5-14.5日胚を越え生存できることが明らかとなった。生存がなぜ延びたかは興味ある点であり要因を探っている。おそらくAMヌル細胞の寄与率が高かったためと思われ、キメラマウス作成手法を改良して引き続き出産仔を得ることを試みている。得られたキメラ胚はlacZ染色および各種の特異的抗体を用いた蛍光免疫染色で解析を実施した。

その結果、致死の時期が延び、胚発生が進んだことから幾つかの臓器に予想以上に重篤な形態的異常が確認された。現在、得られた知見を発表すべく、AMヌル細胞キメラ率と形態的異常の関係様式、形態異常のキメラ臓器から考えられるAMの機能をまとめている。強力な血管拡張降圧作用を持つ血管作動ペプチドとし発見されたアドレノメデュリン(AM)は抗酸化作用、抗炎症作用、抗動脈硬化作用、血管新生など多彩な生理活性を合わせ持つ。本研究では、キメラマウス法を用いて、従来、マウスAMヌル胚が胎生致死となるため不可能であった個体および各臓器におけるAMの機能とその受容体修飾因子であるRAMP2を病理学的に解析することを目的としている。LacZ遺伝子を交配導入したAM遺伝子欠損系統およびRAMP2遺伝子欠損系統とB6系統マウス間で集合胚キメラを作成し、AMおよびRAMP2ヌル細胞を持つキメラ胚を得た(遺伝子型判定は、我々が開発したRealTimePCR-Genotyping法を用いた(Sakurai et al.,2008))。同キメラ胚は、少なくとも14.5-16.0日胚まで生存しており、ヌル胚で完全に致死にいたる13.5-14.5目胚を越えて生存できる胚が出現した。しかしながら成体キメラを得ることは出来なかった。得られたキメラ胚はLacZ染色および各種の特異的抗体(特に血管、リンパ管内皮細胞マーカー)を用いた蛍光免疫染色で解析を実施した。その結果、AMおよびRAMP2キメラ胚ともヌル細胞の寄与の高い器官では血管、リンパ管形成が脆弱である傾向が観られ、胚発生が進むと共にそれが臓器機能の破綻となり、致死にいたると思われた。キメラ胚の生存の延命は、寄与する正常細胞による脈管形成の改善のためと思われる。我々が報告(Ichikawa-Shindo et al.,2008)してきた知見を加味すると、AMおよびRAMP2の主要な機能は血管、リンパ管新生にあり、さらにそれは各臓器における正常な脈管形成にも必須であることが明らかとなった。
特異的な酵素モデル系の開発とその応用に関する研究

1.環状酸無水物のメタノールによる不斉開環反応に対し、シンコナアルカロイドが優れた活性を示すことを見い出したので、本年度は非天然型のシンコナアルカロイドの立体異性体(エピ体)の合成を実施した。その結果、5員環無水物に対してはエピ体の方が高い選択性を発現すると云う興味深い事実が認められた。また、触媒の固定化を目的として、シンコナアルカロイド類の高分子化を併せ検討した。それらを直接ポリマーに担持させた系では、触媒活性は極度に低下したが、リンカーを介したポリマーは、モノマー触媒に匹敵する活性を示し、このことは実用的価値ある触媒への展開を可能にするものである。2.光学活性な新規相間移動触媒の開発とそれを用いる環状エノンの不斉エポオキシ化反応に関しては次のような結果が得られた。2個の(+)-シンコニンを分子内に持つビス型触媒の存在下、9-メチルフルオレニルパーオキシドを用いる酸化反応によって63%の不斉収率で目的とするシクロヘキセノン-2,3-エポキシドを得ることができた。この反応において、上記触媒及び過酸化物前駆体の溶液への酸素ガスの導入によるパーオキシドの生成、続いて基質を添加することによって、不斉エポオキシ化反応を同一触媒、同一容器内で簡便に行える方法を確立した。より選択性の高い触媒が見い出されば、本方法は危険なパーオキシドを単離する必要がないことから実用性が期待される。3.ミセル、ベシクル系での補酵素チアミンのモデル反応に関しては、長鎖アルキル側鎖を持つチアゾリウム塩が二本の長鎖アルキル基を持つ4級アンモニウム塩とともにベシクルを形成することが電子顕微鏡及びゲル3過法などにより確認できた。しかしながら、ベシクル系はミセル系とは全く異なる挙動を示し、アシロイン縮合の反応場としては著しく活性の低いものであった。ベシクルの改善が今後の課題である。
音楽的発達と音楽的文化化の観点から検討した幼小連携リズム指導カリキュラムの開発

本研究は、幼児期における拍の知覚・認知過程の発達を音楽に併せて打つ手拍子の解析から検討した。平成30年度は、平成28年に実施した愛知県D幼稚園での手拍子による音楽同期実験(35歳児、計131名)の結果分析と考察を行い、その成果を学会等で発表した。解析指標は、聴取者の手拍子の「同期率」「同期度」「1拍あたりの手拍子数」である。手拍子は音楽によって誘発されるリズムを表出する行為である。この行為の拍に特化した度合いを示す指標に同期率を用い、基本拍上の手拍子人数を百分率で表した。同期度は手拍子の時間的まとまり度を示す。同時に、打拍が仲間とどの程度合っているのかというリズム体験と表出の出来映えの指標になる。1拍あたりの手拍子数は、等間隔の拍をどの程度内在化できているかを表す指標でもある。検討した結果、次のことが明らかになった。1)拍への同期率は加齢に伴って高くなった。性差も認められ3群とも女児の方が男児より高かった。2)同期度は3歳児と4歳児ではあまり変わらず、4歳児から5歳児にかけて高くなった。4歳児・5歳児は性差も認められ女児の方が高かった。3)1拍あたりの手拍子数は5歳児の変奏間分散が最も小さく、手拍子は基本拍に収束した。3歳児では拍頭に休符があるリズムに、3歳児・4歳児では短調への変化時に手拍子数が減少した。4歳児は16分音符による音価の連続に、間隔の狭い手拍子が誘発される傾向にあった。幼児期の拍知覚は、速い拍の供給が解発刺激となる興奮化や旋律等への中心化を経て、階層的な拍節構造の理解へと進んでいくことが示唆された。この認知的発達は4歳児から5歳児にかけて急速に進む。本研究の意義は、幼児期における拍の知覚・認知過程を統計処理を経て科学的に検証した点にある。本研究は、幼児期における拍感の発達過程を、音楽聴取時の手拍子による同期反応実験から明らかにし、音楽的発達と音楽的文化化の観点から検討するものである。その後、児童の研究成果(水野ほか2013-2015)と合わせ、段階的体系的幼小連携リズム指導カリキュラム開発を行う。平成28年度は、まず、実験方法に手拍子を用いることの妥当性を検証した。生演奏聴取時における拍同期反応実験を成人対象にタッピングと手拍子とで行い、その結果を比較した。変奏曲ごとに拍反応の標準偏差平均値をt検定し、さらに、拍反応の出現率推移をフーリエ変換しスペクトルを求めた。手拍子群はタッピング群より、拍反応の同期精度が高く、同期する時間的間隔を曲の内容に沿って変化させて音楽に同調していることが示された。したがって、音楽的な同期反応を調べる実験に手拍子を用いることは妥当であることが示唆された(水野ほか2016)。その後、本研究の中核となる幼児対象の音楽同期実験を、D幼稚園の35歳児各2クラスにおいてそれぞれ集団で実施した。現在、データの整理(チャタリングの除去、分析対象児の決定等)を行っている。これら二つの実験に用いた音楽リズム反応記録装置は研究分担者らが開発・改良したもので、計測精度をこれまでの0.05sec.から0.01sec.に高めたことにより精緻なデータが得られ、数学的解析の可能性が広がった。日本の子どもの拍感は伝統的感覚に西洋的感覚が融合されながら発達していく。この音楽的な拍感の発達過程を、科学的に検証する点に本研究の意義がある。一方で、児童の拍感の発達を究明した先行研究成果(水野ほか2013-2015)を他教科との関連から再分析し、小学3年生の拍感に質的転換が認められたことを明らかにした。これを基に、音楽における「9歳の壁」について言及した(水野2017)。平成28年度の計画は、実験方法の検証、実験装置の改良・製作、実験に向けた環境整備等を行った後に、音楽同期実験を幼稚園で実施することであった。本研究の実験方法に手拍子を採用することについて、児童対象に行った先行研究(水野ほか2013-2015)においても懸案となっていた。今回、実験装置を改良したことにより、計測精度を0.05sec.から0.01sec.に高めることができた。これにより精緻な計測データが得られるようになったことから、数学的統計の可能性が広がり、音楽の同期反応実験に手拍子を用いることの妥当性を科学的に検証した。さらに、その新装置を用いて本研究の中核となる音楽同期実験を幼稚園で3歳児から5歳児各2クラスで実施して、基礎データを得た。このように、計画通りに進んでいることから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究は、音楽聴取時の手拍子による同期反応を拍感の現れと捉え、それを解析することにより幼児期の拍感の特徴を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、まず、実験方法に記録媒体ではなく生演奏を用いたことの妥当性を、検証実験結果をもとに論述した。《きらきら星変奏曲ハ長調k.265》(モーツァルト作曲)のピアノによる生演奏とDVD再生演奏に対する聴取者の集団的手拍子反応の違いを、打拍率、打拍同期度の観点から検討した。

研究分担者らの開発による音楽リズム反応記録装置に記録した情報から4分音符レベル手拍子を抽出し解析した結果、生演奏群における聴取者集団の打拍同期度はDVD再生演奏群より高く、生演奏群の方が手拍子のタイミングはよく揃うことがわかった。打拍率の推移をフーリエ級数展開した結果、第12変奏において生演奏群からのみ3拍周期を示すスペクトルが顕著に認められ、生演奏群は2拍子から3拍子への拍子の変化を手拍子の拍節構造を階層的に変化させて知覚していることが示された。これらにより、同期反応実験に生演奏を用いる妥当性が示された(水野2018)。並行して、平成28年度に実施したD幼稚園の35歳児対象の手拍子同期実験結果の解析を進めた。計測時間は10 msに設定した。リズムへの同期行動(entrainment)は乳児にすでに認められるが、幼児はリズム刺激としての活性化作用で興奮化現象が生じ、速くなる傾向がある(梅本1999)。今回の実験でも4歳児にその傾向が顕著に認められた。一般に、聴取者は、音楽リズムを認識するために、その枠組みとなる周期的な時間`internal clock'(Povel and Essens 1985)を手拍子で打つと考える。幼児期はこの`internal clock'獲得までのプロセスをたどり、本研究はその発達段階を科学的に究明する点に意義がある。平成29年度の研究計画は、D幼稚園での実験データを解析し、幼児の拍感の発達過程をモデル化して示すことにあった。現在、概ね順調に解析を終えたところである。平成30年度の学会にて、実験結果をもとに成果を報告する予定である。生演奏を用いた実験方法の検証結果を論述した論文は、日本音楽教育学会の学会誌「音楽教育学」第47巻第2号(2018年3月発行)に掲載された。これにより、昨年度の日本教育工学会大会で発表したタッピングと手拍子の比較研究も含めると、懸案となっていた、タッピングではなく手拍子を用いたこと、記録媒体ではなく生演奏を用いたことの実験方法としての妥当性を、実証実験から科学的に証明することができた。手拍子を直接記録する音楽リズム反応記録装置を開発した研究分担者らは、現在、ピアノの鍵盤の動きを感知して演奏データを採取する装置の開発にも着手している。以上の点から、研究は概ね順調に進展していると判断した。本研究は、幼児期における拍の知覚・認知過程の発達を音楽に併せて打つ手拍子の解析から検討した。平成30年度は、平成28年に実施した愛知県D幼稚園での手拍子による音楽同期実験(35歳児、計131名)の結果分析と考察を行い、その成果を学会等で発表した。解析指標は、聴取者の手拍子の「同期率」「同期度」「1拍あたりの手拍子数」である。手拍子は音楽によって誘発されるリズムを表出する行為である。この行為の拍に特化した度合いを示す指標に同期率を用い、基本拍上の手拍子人数を百分率で表した。同期度は手拍子の時間的まとまり度を示す。同時に、打拍が仲間とどの程度合っているのかというリズム体験と表出の出来映えの指標になる。1拍あたりの手拍子数は、等間隔の拍をどの程度内在化できているかを表す指標でもある。検討した結果、次のことが明らかになった。1)拍への同期率は加齢に伴って高くなった。性差も認められ3群とも女児の方が男児より高かった。2)同期度は3歳児と4歳児ではあまり変わらず、4歳児から5歳児にかけて高くなった。4歳児・5歳児は性差も認められ女児の方が高かった。3)1拍あたりの手拍子数は5歳児の変奏間分散が最も小さく、手拍子は基本拍に収束した。