hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
物体ベースの注意拡散時における注意資源配分の電気生理学的検討

結果として,難易度が低い場合のみ,右後頭で典型的なIC効果が示された。このことは,感性的補完処理は必ずしも自動的とはいえないことが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は電気生理学的手法を用いて、注意拡散時における注意資源の配分量を時間・空間・量という3つの側面から検討することであった。25年度は注意資源の配分量を、時間分解能に優れた事象関連電位を用いて検討し、選択の単位となる知覚表象の性質について詳細な検討を行い、論文化・発表している。さらに空間および量の側面からは、未発表ではあるものの既に実験を行っている。また神経生理学的手法を用い、サルの視覚野における神経活動からも検討することについても、北海道大学医学研究科の田中真樹教授の研究室において、神経活動の記録・分析方法について学び準備を進めている段階である。今後の推進方策として、引き続き事象関連電位を用いた実験・分析、および発表を行うとともに、神経生理学的検討を行う。現在、1実検の未分析データ、および2実験の未論文化データがある。26年度の始めにそれらの分析・論文化を行うとともに、平行してサルの訓練、実験パラダイムの策定を行う。論文化に関しては、視知覚および視覚的注意に関する緻密な検討を行っている国際誌に投稿する。未分析のデータについても早々に分析を行い、必要に応じて実験を追加する。サルを用いた実験については、訓練・手術等に少なくとも4か月程度を要する。今年度が最後の年限であることを踏まえて、神経活動の記録・分析、また論文化を急ぐ。
口腔癌における血漿中のメチル化異常遺伝子断片の検索と臨床病態との相関

口腔扁平上皮癌患者における、術前血漿中のhypermethylationの割合は、p16が66.7%、MGMTが14.3%、RECKが4.8%であったが、CDH1, TIMP-3では確認できなかった。術前血漿でp16のhypermethylationを認めた症例で術後3ヶ月目の血漿中p16のhypermethylationの有無を検索した。無担癌症例でも担癌症例でもともにhypermethylationが確認された。口腔扁平上皮癌患者の血清中p16遺伝子のプロモーター領域のハイパーメチレーションは腫瘍切除前後で変化しなかった。平成20年度計画では以下の検討をおこなうこととしていた.すなわち2)遺伝子のプロモーター領域のhypermethylationの検討腫瘍組織ならびに末梢血血漿中の上記遺伝子のhypermethylationについてはmethylation specific PCR法を応用してpromotor領域のhypermethylationを検討する.上記の結果と臨床病像(腫瘍の占拠部位,TNM分類,治療法,生存率,生活習慣を含めた患者背景因子など)ならびに病理組織像(組織学的分化度,浸潤様式,術前療法の組織学的効果,転移リンパ節の被膜外進展など)と比較を行う.上記の検索を総合し,口腔がん患者の血漿において癌抑制遺伝子のメチル化がどのように関与しているかを明らかにする.このためのサンプルとして,平成20年度からの口腔扁平上皮癌患者の治療前(担癌)と治療後の末梢血血漿,腫瘍組織と正常粘膜組織を採取しており,33例分を凍結保存している.また,以前からの口腔扁平上皮癌患者の口腔内スワブサンプルを72例分冷凍保存している.これらの症例の臨床病態ならびに病理組織像のデータ化は完了しており,予後に関してのデータを随時更新中であるが,遺伝子検索については,主として平成21年度以降に検索を行う予定である.部分的な結果ではあるが,腫瘍組織においてp16,MGMTならびにRECKは約50%の症例でhypermethylationが検出されている.今後,血漿中のDNA断片におけるメチル化異常の検出により,治療成績や生存率を向上させることが予見できる.平成20年1月から,口腔扁平上皮癌患者46例の治療前末梢血血漿,腫瘍組織(前癌病変)と正常粘膜組織を凍結保存している.また,それより以前から採取している口腔扁平上皮癌患者の腫瘍部と正常部の擦過サンプルも85症例分凍結保存している.これらの症例の臨床病態(腫瘍の占拠部位,TNM分類,治療法,生活習慣)ならびに病理組織像(組織学的分化度,浸潤様式,術前療法の組織学的効果,転移リンパ節の個数と被膜外進展の有無など)をデータ化しており,46症例に関しては,治療後の末梢血血漿を採取保存しつつ,再発・転移の有無ならびに生存期間・死亡(死因)に関してのデータを随時更新中である.遺伝子検索については,現在まで21例でp16,MGMT,RECK,CDH1,TIPM-3等の癌抑制遺伝子におけるプロモーター領域のhypermethylationを検討した.腫瘍組織では、hypermethylationを認めた症例は、p16で20、MGMTで4、RECKで19、CDH1で0、TIMP-3で0であった.術前血漿中のDNA断片におけるhypermethylationを認めた症例は、p16で14、MGMTで3、RECKで1、CDH1で0、TIMP-3で0であった.今後、血漿中のDNA断片におけるhypermethylationの経時的な変化(再発時の変化)や臨床病態・病理組織像との関連の有無を明らかにし、口腔扁平上皮癌患者の腫瘍部と正常部の擦過サンプルの遺伝子検索も行っていく予定である.癌症例の血漿中には,癌細胞由来のDNA断片が遊出し、これを抽出することにより癌細胞特異的なメチル化異常DNA断片が検出されることが報告され、新たな腫瘍マーカーないしは予後因子となる可能性が示唆されている。そこで、口腔癌患者から手術前と術後3ヶ月以降の血漿を採取し、癌抑制遺伝子であるp16,MGMT,RECK,CDH1,TIPM-3のプロモーター領域におけるhypermethylationの有無を検討した。また、手術標本の腫瘍組織における、同遺伝子のプロモーター領域におけるhypermethylationの有無も同時に検討を行った。腫瘍組織における、hypermethylationはp16とRECKで90-95%確認できた。MGMTでは20%程度と少なく、CDH1,TIPM-3ではほぼ確認できなかった。この結果から、口腔癌患者血漿中の癌抑制遺伝子プロモーター領域のhypermethylationの検討では、p16とMGMTを検討することが適当であると推測された。手術前血漿中のhypermethylationは、p16で約7割、MGMTで約1.5割確認できたが、RECK,CDH1,TIPM-3ではほぼ確認できなかった。この結果から、血漿中p16のメチル化異常に注目して、術後の継時的変化を追うことが適当であると推測された。

術前血漿でp16のhypermethylationを認めた14症例での術後3ヶ月以降の血漿では、無担癌症例11例でも担癌3症例(後発リンパ節転移を含む)でもhypermethylationが確認され、変化(メチル化異常の消失)が確認できなかった。そのため、hypermethylationの有無ではなく、hypermethylatonの程度(割合)を評価するべく、現在、再検索を行っている。
中心対称性有機分子薄膜における光第二高調波発生のメカニズム

近年、フラーレン系やフタロシアニン(Pc)系などの中心対称性分子薄膜で比較的強い光第二高調波発生(SHG)が観測されており、その起源に興味がもたれている。このような系でのSHGは通常の電気双極子(ED)メカニズムでは禁制となるが、電気四重極子(EQ)や磁気双極子(MD)相互作用が関係する高次のメカニズムにより可能となる。本研究は、中心対称性有機分子薄膜でみられるSHGの基礎的データを測定、解析し、そのメカニズムを明かとすることを目的として行った。Pc系としてはバナジルおよびチタニル錯体(VOPc、TiOPc)を用い、分子線エピタキシ-法で配向膜(ラウエ対称4/mmm)を成長し、測定用試料として用いた。SHGの4回回転周りの回転角度依存性の測定結果からSHGの支配的なメカニズムとしてEQ相互作用が重要であることを見出した。また、EQメカニズムだけが関与する配置を選択してSHGスペクトルを観測し、新しい共鳴ピークを見出した。これは、通常の線形光学では観測できないものであり、電子遷移に関する新しい知見を得ることができた。さらに、分子軌道計算の結果と比較検討して電子状態の解析を行った。フラーレン系としてはC70について検討した。真空装置内で薄膜作製と共にSHG測定を行うといったその場観察の方法を用い、C70のSHG測定に初めて成功した。SHGのスペクトル測定の結果と分子軌道計算の結果との比較からC70ではMD相互作用の重要性が示された。
歯周病菌由来リポ多糖による単球およびマクロファージ細胞自壊の制御機構とその意義

本研究ではマウスマクロファージ様細胞P388D_1およびヒト単球系細胞U937を用い、血清末添加での培養による細胞死(アポトーシス)と各種マクロファージ活性化因子の細胞死への影響をトリパンブル一染色による細胞生存率を指標として解析した。さらにその際におこるチロシンリン酸化タンパクの変化を解析し、チロシンキナーゼの細胞死に及ぼす影響について検討した。P388D_1およびU937はともに血清末添加での培養条件においてDNAの切断をともなった細胞死をひきおこすが、この細胞死はマクロファージ活性化因子であるLPS(E.Coi.Salmonella由来)やalpha-TNFにより用量依存的に阻害されることが認められた。マクロファージ活性化因子はそれ自身が細胞内タンパクのチロシンリン酸化を誘導するだけでなく、血清末添加による細胞内チロシンリン酸化タンパクの減少も抑制することが認められ、この細胞死におけるチロシンキナーゼの関与とそれに及ぼすマクロファージ活性化因子の影響が示唆された。またこの時のチロシンリン酸化タンパクのプロフィルは活性化因子により違いがみられ、各活性化因子による生存率の違いと関連して興味深いものであった。さらに歯周組織における検討の一端として歯周病菌B.gingivalis,E.corrodens,F.nucleatum由来のLPSを作用させたところ、同様にP388D_1およびU937の細胞死を抑制する効果が認められ、LPSをはじめとした歯周病菌由来産物が炎症時に免疫担当細胞の細胞自壊を抑制し、炎症反応の活性化と病態の悪化を増強させるものと示唆された。以上の結果から歯周病菌由来LPSはその病原的な役割だけでなく、細胞の生体維持においてもチロシンキナーゼの活性化をともなって重要な役割を果たしていることが示唆された。今後、LPS以外の歯周病菌由来産物(サイトカインなど)が歯周組織における炎症細胞の細胞自壊機構にどのように関与しているのか解明するため、各種歯周病菌培養液上清や歯根膜線維芽細胞との共培養後の細胞自壊について検討し、微細環境下における細胞自壊及び細胞生命維持に関与する細胞内情報伝達系について解析したいと考える。
消費文脈における価値生成に関する研究：マクロ的視点とミクロ的視点の横断

本研究の目的は,顧客の長期的な消費文脈を対象に,ミクロおよびマクロの両視点を行き来しながら,顧客の文脈価値がどのように生成されるのかを明らかにすることである。その目的を達成する上で,4つの研究課題を設定している:(1)価値生成や文脈についての理論的検討,(2)ミクロ的視点による実証的調査,(3)マクロ的視点による実証的調査,(4)分析および理論的考察。研究二年目となる平成30年度(2018年度)は,(2)および(3)に取り組みながら成果発表を行なった。(2)ミクロ的視点による実証的調査では,北欧雑貨やインテリアに関心の高い顧客に対するデプスインタビュー調査を実施している。(3)マクロ的視点による実証調査では,上記の雑貨やインテリア等に関心のある顧客に影響を与えている雑誌や書籍やSNSに関するデータ収集を行うことができた。それらの雑誌等は,顧客に対するインタビュー調査において語られたものベースに集めている。また,理論的な成果の一部を,日本マーケティング学会カンファレンス等で発表するとともに,論文(学術論文2本+プロシーディング2本+書籍(分担)1冊)にまとめている。特に,日本マーケティング学会カンファレンスでのフロアからの質問や提案,議論を参考に,発表内容をブラッシュアップし論文にまとめていく。さらに,2019年6月に開催される国際会議Naples Forum on Serviceにも採択され発表予定である。平成30年度(2018年度)は,研究課題(2)および(3)に取り組んだ。計画通りに顧客インタビュー調査を実施し,豊富なデータを収集することができている。また,分析用データの一部となる雑誌や書籍等を収集し整理することもできた。令和元年度(2019年度)に取り組むデータ分析過程において,企業に対する追加的調査が必要となる場合は,データ収集を行う予定である。最終年度となる令和元年度(2019年度)は,研究課題(2)と(3)で得られたデータの分析と理論的考察を行う予定である。分担者と協力しながら分析を進めていくこととなるが,2019年4月から2020年3月まで,代表者がフィンランドでの在外研究に従事する。しかし,既にデータの収集はほぼ完了しているため,本研究課題の遂行に問題は無いと思われる。そこで,テレビ会議やメールを活用しながら分担者と協力し円滑に研究を進めるよう努める。フィンランドの受入研究機関先であるHanken School of EconomicsとUniversity of Turkuは,顧客経験やサービスの研究者も在籍しており,彼らとの議論を通じて本研究課題を展開することができるとともに,国際的なネットワークづくりが可能になると思われる。その目的を達成する上で,4つの研究課題を設定している:(1)価値生成や文脈についての理論的検討,(2)ミクロ的視点による実証的調査,(3)マクロ的視点による実証的調査,(4)分析及び理論的考察。研究初年度となる平成29(2017)年度は(1)価値生成や文脈についての理論的検討を中心に取り組みながら成果発表を行なった。特に,これまで行なってきた文献調査はもちろんのこと最新の研究動向を把握しながら,顧客の価値生成,S-Dロジック,Sロジックや文脈に関する文献に加え,顧客経験研究に注目し考察した。平成29(2017)年度は,研究課題(1)を中心に取り組んだ。特に,価値生成に寄与する顧客経験概念に関する最新の研究動向について整理し考察できただけでなく,海外研究者から重要なアドバイスを得ることができた。また,本研究の一部をまとめ日本マーケティング学会カンファレンスにおいて発表したものが,ベストペーパー賞を受賞できたことは大きな成果であった。

令和元年度(2019年度)に取り組むデータ分析過程において,企業に対する追加的調査が必要となる場合は,データ収集を行う予定である。平成30(2018)年度および平成31(2019)年度は,研究課題(2)および(3)を中心に取り組む。(2)については,企業担当者に対して協力依頼を終え,顧客に対するインタビュー調査を実施する予定である。顧客が知覚する文脈価値は,彼らを取り巻く環境だけでなく,過去の経験や理想とする生活等から影響を受けることが文献調査からも明らかとなっているため,顧客の長期的な経験に注目する必要がある。その点を踏まえ,平成30(2018)年度前半は,詳細な調査デザインを行い調査を円滑に進めるよう努める。最終年度となる令和元年度(2019年度)は,研究課題(2)と(3)で得られたデータの分析と理論的考察を行う予定である。分担者と協力しながら分析を進めていくこととなるが,2019年4月から2020年3月まで,代表者がフィンランドでの在外研究に従事する。しかし,既にデータの収集はほぼ完了しているため,本研究課題の遂行に問題は無いと思われる。そこで,テレビ会議やメールを活用しながら分担者と協力し円滑に研究を進めるよう努める。フィンランドの受入研究機関先であるHanken School of EconomicsとUniversity of Turkuは,顧客経験やサービスの研究者も在籍しており,彼らとの議論を通じて本研究課題を展開することができるとともに,国際的なネットワークづくりが可能になると思われる。既存のPCを活用することにより,当初購入予定であったPCを購入すること無く研究を遂行することができた。そこで,今回生じた次年度使用額は,物品費(消耗品等)として使用する予定である。顧客インタビュー調査により得られた音声データ文字起こしサービスを利用する予定であったが,年度末での調査実施であったため,重要度の高いデータの文字起こしだけを行っている。そこで,今回生じた次年度使用額は,保管している残りのデータの文字起こしサービスに「その他」として支出する予定である。
シリコンデバイスとの融合を可能にする水平配向カーボンナノチューブの創製

シリコンを基盤とするLSIは広範に利用されているが、デバイスの微細化を通じた集積化は限界に近づきつつあり、ポストシリコンとして様々な材料が検討されている。特に、単層カーボンナノチューブ(SWNT)は、規則的な一次元ナノ構造と優れたデバイス特性から将来のエレクトロニクスへの応用が期待されている。そのような観点から、SWNTをシリコンデバイスと融合することは大きな意味を持つが、シリコンウエハー上でSWNTの集積化や電子構造を制御する技術を開発する必要がある。そこで、本研究では、微細加工技術などのトップダウン的手法を発展させ高密度配向SWNTをSi基板上で合成し、Si表面での水平配向SWNTの創製を通じて集積化を実現することで、これまで築かれてきたSiデバイスと融合した高性能デバイスを作製することを目的とした。昨年度は、電子ヒームリソグラフィでパターニングした基板に対して、リアクティブイオンエッチングと呼ばれるドライプロセスで加工して、シリコン基板表面に数百nmの幅をもつトレンチ構造を作製し、そのトレンチのエッジに沿ってSWNTが水平配向することを見出した。しかし、トレンチの形状がシャープでなかったため、SWNTの配向度は十分高いとはいえなかった。そこで、今年度は、シリコンの結晶面に依存した化学反応性の違いを利用する、異方性エッチングと呼ばれるウエットプロセスでシリコン表面にトレンチを作製した。その結果、SWNTの配向度を向上させることが出来た。また、成長メカニズムの検討から、反応ガスの方向に沿った配向成長と組み合わせることで、従来よりも高い密度で配向SWNTを合成することに成功した。これらの結果に加え、サファイア上でのSWNTの配向成長やグラフェンの触媒成長に関しても検討を行い、いくつかの興味深く、かつ重要な結果を得ることができた。シリコンを基盤とするLSIは、その微細化と集積化が限界に近づきつつあり、新たな材料や構造の導入が必要とされている。単層カーボンナノチューブ(SWNT)は、規則的な一次元ナノ構造と優れたデバイス特性からLSIへの応用が期待されている。しかし、その実現にはSWNTをSiウエハー上にいかに規則的に並べて集積化するか、という重要な課題を解決する必要がある。そのような中、我々はSiウエハー(酸化膜付きシリコン基板)をフッ素系プラズマによってエッチング処理を行うと、放射状のステップが局所的に形成され、その溝に沿ってSWNTが配向成長することを見出した。これは、従来困難と思われてきたSiウェハー上でのSWNTの配向成長の可能性を示唆するものと期待される。本研究では、この知見を微細加工技術などのトップダウン的手法によって発展させて高密度配向SWNTをSi基板上で実現することを目的としている。さらに、Si表面での水平配向SWNTの創製を通じて集積化を実現し、これまで築かれてきたSiデバイスと融合した高性能デバイスを作製することを目的とする。本年度は、シリコンの微細加工技術に関する基盤技術の開発を中心に行った。特に、電子ビームリソグラフィーでパターニングしたSi基板に対して、異方性エッチングを適用することで、急峻でシャープなエッジをもつトレンチ構造を作製した。その結果、従来よりも高いSWNTの配向度を得ることができた。さらに、反応ガスの流れによる促進効果も観測され、新たな配向メカニズムに関して議論することもできた。この新たな結果は、現在論文として投稿中である。このようなSiウエハー上の配向成長に加えて、SWNT成長に及ぼす水の影響、ならびにサファイア上でのSWNTの配向成長に関しても検討を行い、方向制御、パターニング、そして直径制御に関していくつかの興味深い結果を得ることができた。
シリセニウムイオンの合成とその化学的挙動に関する研究

炭素化学において3価のカルベニウムイオンは重要な合成中間体である。一方、カルベニウムイオンのケイ素類似体である低配位のシリセニウムイオンは溶液中では存在しないとされている。本研究は二重結合ケイ素化合物やポリシラン化合物を電子移動酸化することにより、溶液中で安定なシリセニウムイオンを合成することを目的として研究した。以下に研究成果の概要を述べる。1.テトラメシチルジシレンやテトラキス(ビストリメチルシリルメチル)ジシレンなどのSi=Si二重結合化合物を合成し、その電子移動反応を詳細に検討したが、極めて複雑な反応結果を与えた。しかし、Si=Si二重結合化学種であるジシレン前駆体を新たに開発する事ができた。即ち、反応活性なジシレンを芳香環上にマスクした一連の7,8ージシラビシクロ[2.2.2]オクター2,5ージエン類を系統的に合成できた。2.ポリシラン化合物の電子移動反応で低配位シリセニウムイオンを経たと見られる実験結果が得られた。即ち、分子内に水酸基を導入した一連のポリシラニルアルカノ-ルの電子移動反応を検討し、ラジカルカチオンのカチオン部が水酸基によって捕捉された環状シロキサンを収率よく生成した。3.ケイ素鎖を複数個有するオリゴシランを強い電子受容体であるジシアノアントラセン(DCA)やトリス(pーブロモフェニル)アミニウム塩を触媒として一電子酸化し、オリゴシランの解裂様式を詳細に検討した。その結果、オリゴシランのSiーSi結合の切断位置に選択性が見られず、ポリシランの電子移動型酸化反応で選択的にシリセニウムイオンを合成することは困難であるとの結論に達した。炭素化学において3価のカルベニウムイオンは重要な中間体であり、安定なものも単離されている。一方、カルベニウムイオンのケイ素類似体である低配位のシリセニウムイオンは溶液中では存在しないとされてきた。これが有機ケイ素化学と炭素化学とが最も大きく異なる点である本研究は二重結合ケイ素化合物やポリシラン化合物を電子移動酸化することにより、溶液中で安定なシリセニウムイオンを合成することを目的として研究した。テトラメシチルジシレンやテトラキス(ビストリメチルシリルメチル)ジシレンなどのSi=Si二重結合化合物を合成してその電子移動反応を詳細に検討したが、極めて複雑な反応結果に終わり、シリセニウムイオンの検出に至っていない。しかし、ポリシラン化合物の電子移動反応で低配位シリセニウムイオンを経たと見られる実験結果が得られた。既ち、分子内に水酸基を導入したポリシラニルアルカノ-ル(1)および(2)を合成し、その電子移動反応を検討した。その結果、ラジカルカチオンのカチオン部が水酸基によって捕捉された環状生成物(3)および(4)が収率よく生成した。これらの環状生成物はシリセニウムイオン等価体を捕捉したものと考えてよい。炭素化学において3価のカルベニウムイオンは重要な中間体である。特に、本年度はケイ素鎖を複数個有するオリゴシランを強い電子受容体であるジシアノアントラセン(DCA)やトリス(pーブロモフェニル)アミニウム塩を触媒として一電子酸化し、オリゴシランの解裂様式を詳細に検討した。その結果、オリゴシランのSiーSi結合の切断位置に選択性が見られなかった(表1)。

本研究の結果はポリシランの電子移動型酸化反応で選択的にシリセニウムイオンを合成することは因難である事を示唆している。また、本年度はSi=Si二重結合化学種であるジシレン前駆体を新たに開発する事ができた。即ち、反応活性なジシレンを芳香環上にマスクした一連の7,8ージシラ[2.2.2]オクタジエン類を系統的に合成でき、シリセニウムイオンを溶液中で発生できる可能性を切り開く事ができた。
結核菌類骨格成分複合糖質の合成研究

結核菌類の細胞壁成分である複合糖質の化学的研究の一環として、最外部の多糖であるアラビナンの部分構造を有するプローブとして、オリゴアラビノフラノシド誘導体を合成し、新規分解酵素による分解物のラベルフリーのESI-MS質量分析による解析をおこなった。複合糖質合成の鍵としてより一般的な1,2-cis-グリコシド結合構築をおこなうため、分子内アグリコン転移の手法を種々検討し、HRGPの親水性モチーフ等のオリゴ糖部の合成に応用し、構造解析をおこなった。また、細菌由来のN-結合型糖タンパク質の糖鎖修飾過程において、化学-酵素的手法にて検証をおこない、オリゴ糖転移酵素の基質特異性に関する知見を得た。多剤耐性および高度多剤耐性結核菌(MDR-, EDR-TB)などに共通な、結核菌の細胞壁成分である複合糖質の化学的研究を総合的に行いたく思い、本課題では、未踏領域である巨大な細胞壁成分複合糖質の合成研究をすすめている。当初、初年度計画していた内容は、部分構造の多様なフラグメントの構築検討をおこなう予定であったが、まず、鍵となるグリコシル化の検討、およびアラビナンフラグメントを調整した。結核菌骨格成分アラビナン、ガラクタンは、フラノースのみから成る細胞壁糖鎖成分で、ほ乳類とは大きく異なる構造である。5員環フラノースが連なったアラビノガラクタンの合成には、従来の6員環ピラノース中心の糖鎖合成法が単に適用できるとも限らない。糖鎖合成の鍵反応であるグリコシル化の中で立体選択的合成が困難な1,2-cis結合の構築に有効な分子内アグリコン転移反応に関し、より一般性を高めるための検討として、最も複雑な構造の一つである植物由来の細胞外マトリックス成分等のヒドロキシプロリンリッチ糖タンパク質構造に含まれる連続する1,2-cisアラビノフラノシドの構築への応用を試みた。その結果、この両親媒性糖タンパク質の親水性モチーフのオリゴアラビノフラノシル化された繰り返しペンタペプチド構造の構築を達成し、詳細な構造解析をおこなうことができた。合わせて分子内アグリコン転移反応を利用したフラグメント縮合についても知見を得ることができ、本手法を次年度結核菌細胞壁フラグメント間の接続などに利用していく計画である。さらに化学酵素反応による複合糖質の合成において取り扱いの困難な複合糖質の質量分析による解析を行った。また、調整した結核菌アラビナンフラグメントを酵素反応の解析の基質として用い、分解物の質量分析による解析をおこなっているところである。初年度すすめた鍵となるアラビノフラノシル化の検討により、分子内アグリコン転移反応の利用により立体選択的糖鎖合成が可能となった。これにより、グリコシル化の中で立体選択的合成が一般的に困難な1,cis結合の構築に分子内アグリコン転移反応の有用性が示されたが、より一般性を高めるために引き続き適用範囲を調べることとした。特に、遠隔位からの転移は、各種デオキシ型の糖鎖の立体選択的構築法として、興味がもたれる。2-デオキシ糖やグルコースおよびガラクトース供与体などを用い2位以外の遠隔位からの転移の検討をおこなったところ、2-デオキシガラクトースおよび、ガラクトース4位における混合アセタールからの分子内転移の場合のみグリコシドを与え、供与体の活性化においてβ-脱離によるグリカール体の生成が深刻な問題となることが明らかとなった。一方、アラビノフラノシドの5位からの分子内シスグリコシル化は、希釈条件下、高いシス選択性でβ-アラビノフラノシドが得られ、遠隔位であっても立体的に有利な位置の混合アセタール部からの分子内転移が可能であり、立体選択的糖鎖合成に応用できる。また、アラビナンフラグメントを利用し、結核菌細胞表層アラビナン分解酵素として期待できるビフィズス菌由来新規アラビナン加水分解酵素の探索および酵素のアラビナン切断機構の解明のための基質として用い、分解物の質量分析による解析をおこなった。合成フラグメントの還元末端アセトニド部の質量分析におけるタグとしての利用により、分解物の解析が容易になり、フラグメントの初期加水分解を含む特異な分解過程を明らかにすることができた。結核菌の細胞壁成分である複合糖質の化学的研究における中心として合成研究をすすめているが、鍵となるグリコシル化反応の検討は、より強力かつ一般的な手法として確立するためには、総合的におこなう必要があると考えている。そこで、鍵反応の分子内アグリコン転移反応の基質一般性や遠隔位からの不斉誘導について調べ、その適用範囲に関する知見を得ることができた。少し時間を頂き検討をおこなったため、やや遅れが生じたと感じている。また、合成の完了した分岐アラビナンを用いた酵素反応の質量分析においては、還元末端の保護基が質量タグとして利用できることがわかり、非常に複雑な酵素反応解析を比較的容易に詳細におこなうことができた。

合成したアラビナンフラグメントを利用し、結核菌細胞表層アラビナン分解酵素として期待できる新規アラビナン加水分解酵素の探索および酵素のアラビナン切断機構の解明のためのオリゴ糖基質として用い、分解物のラベルフリーのESI-MS質量分析による解析をおこなった。加水分解によって得られる糖(オリゴ糖)と、アセトニド基を有するアグリコン側の糖(鎖)が、同糖残基数の場合にも質量分析で分離する。これにより本酵素は、初期段階において糖鎖内部グリコシド結合を切断しオリゴ糖を遊離するendo型酵素であることが確認された。より詳細に切断部位、活性の評価のために、オリゴ糖フラグメントおよびカップリング生成物の脱保護体の調製をおこなった。さらに、exo型酵素の存在が示唆されており、切断部位、活性を感度よく評価するために、ラベル体として単糖PNPグリコシドを合成した。糖鎖合成における鍵となるグリコシル化反応において分子内アグリコン転移反応での立体選択的糖鎖合成の適用範囲などについて検討を初年度よりすすめている。アラビノフラノース含有植物性アラビナンの1,2-cisグリコシドの調製を試みたところ、高立体選択的に各種1,2-cisグリコシドを得ることに成功し、詳細な構造解析をおこなうことができた。合成した非還元末端2糖部分構造と天然多糖のNMRでの比較をおこなったところ良い一致を示した。分岐および直鎖オリゴ糖での比較では、還元末端側内部構造はアグリコン側多糖の影響があるためか完全な一致は示さなかったが、HMQCスペクトルでパターンによる確認ができる状況である。引き続き結核菌の細胞壁成分である複合糖質の化学的研究における中心として合成研究をすすめているが、研究の進展とは別に個人的な理由で想定外の遅れがやや生じ、次年度へ繰り越すこととなってしまった。それが大きな理由の一つであると考えている。一方で、鍵となる分子内での立体選択的グリコシル化反応は、種々基質について検討を重ねることで、その一般性が評価されてきた。また、合成フラグメントによる一連の解析については繰り越すことになった次年度以降に成果報告していく予定である。多剤耐性および高度多剤耐性結核菌(MDR-, EDR-TB)などに共通な、結核菌の細胞壁成分である複合糖質の化学的研究を総合的に行いたく思い、本課題では、未踏領域である巨大な細胞壁成分複合糖質の合成研究をすすめている。本年度は延長期間のため、成果報告が中心であったが、本年度も細胞壁最外部の重要な結核菌アラビナンの分解酵素解析のための、アラビナン部分構造を有するプローブとして、オリゴアラビノフラノシド誘導体を合成した。エンド型加水分解酵素での切断によって生じる還元、非還元末端側の両オリゴ糖フラグメントを質量分析における解析において見分けるための修飾構造として、還元末端残基の1,2-O-アセトニド誘導体を用いることとし、加水分解されうるPNPグリコシド体と合わせて調製することとした。オリゴ糖直鎖-1,5結合を有し、直鎖構造及び-1,3-分岐構造を有するアラビナン部分構造をオリゴ糖骨格とすることとし、また、エンド型酵素で一般的に考慮されている基質認識に関わるサブサイトを考慮し、オリゴ糖の還元末端側でサブサイト+1位に対応する残基に1,2-O-アセトニド基を置換した誘導体、及びサブサイトー1位に対応する残基にPNP基を有する誘導体の合成検討を行った。昨年度までに合成が完了している単糖PNPグリコシドを用いた新規アラビノフラノシダーゼの解析研究も共同研究として進めている。
堅牢性の高い強度変調放射線治療の橋渡し研究における医学的および物理的検討

頭頸部癌強度変調放射線治療(頭頸部IMRT)において、患者のセットアップエラーに関する検討と治療計画に用いる画像処理技術の有用性を検討した。患者のセットアップエラーのデータ収集に関する検討では、代表的な頭頸部IMRT患者10名において治療時に取得された位置照合画像からセットアップエラーの傾向や特徴を探った。頭頸部IMRTでは、照射範囲が眼科下縁から肩までに及び、広範囲である。そのため、患者体内に複数の注目点を設定し、今後のデータ収集の点を決定した。また、患者の肩は毎回の治療時に位置が定まりにくいため、治療計画時の線量分布と治療時の線量分布との間に差異を生じる可能性がる。そのため、肩に仮想的にセットアップエラーを加えたComputed Tomography(CT)画像を用いて線量計算を行い、肩の位置変動が線量計算に与える影響を検討し、治療時の肩のセットアップエラーの許容値を得た。治療計画に用いる画像処理技術の検討では、Deformable image registration(DIR)の有用性を検討した。DIRは治療計画時の輪郭作成に利用できる可能性があり、研究の効率化が期待できる。また、DIRは同一患者における体型変化の評価に利用できる可能性がある。そのため、人体に対するDIRの基本的なDIR精度の検討と自動輪郭作成が可能であるAtlasツールの精度を検討した。人体に対するDIRの精度検証では、患者の骨盤部のCT画像においてDIRを実施し、臨床利用が可能であることを確認した。Atlasツールの輪郭作成への利用は、これまで手動で行われていた輪郭作成の術者間の差異を抑えることが可能であるが、アトラスモデルによる自動輪郭作成は手作業による修正が必要であることがわかった。患者のセットアップエラーの収集は50症例程度を目標としているが、本年度はテスト患者の解析後にデータの収集点の検討を行ったため、まだ目標のデータの収集が完了していない。一方、新たに研究にDIRの利用など、治療計画に対する効率的に進められる手段を研究に組み込むことしたため、全体的な進捗として、データ収集に遅れが見られるが、全体的な進捗に問題はないと考えられる。引き続き、患者のセットアップエラーのデータ収集を行い、研究に十分なデータを蓄積する。同時に、患者のセットアップエラーが線量分布に及ぼす影響を定量的に評価し、今後の治療計画に必要なマージン量を決定する。また、当初の計画では、頭頸部IMRTのみを治療計画で用いる予定であったが、臨床利用が増加している頭頸部癌に対する強度変調回転照射(頭頸部VMAT)も治療計画に用いる。データの解析のため解析用の数学ソフトウェアを購入予定であったが、データの収集が完了していなかったため、購入しなかった。今年度、ソフトウェアを購入する予定である。
３つの骨格型に分類した日本人成人の顔面の軟組織厚および下顔面の形態の推定法の確立

復顔法は身元不明の頭蓋骨から生前の顔貌を推定する法人類学的技法である。身元不明の頭蓋骨が発見された際、歯科所見の採取と同時に頭蓋骨の所見から顔貌の形態、人種、性別および年齢を推定し、歯科所見から身元が判明しない場合は復顔法をおこなう。当該の技法をおこなうにあたり人種ごとの顔面の軟組織厚の平均値が必要となる。ヒトの顔貌は3型(上顎骨と下顎骨の位置関係から、正常型、凹型、凸型)に分類可能でありそれぞれに軟組織厚が異なるであろう予想可能であったが、これまで骨格型に分類した軟組織厚の報告はなかった。本研究において骨格型間での差異および同一骨格型では性差が認められ、いずれも下顔面の差異であった。研究の目的:身元不明の白骨死体が発見された場合、歯科所見などで身元が判明しない場合は頭蓋骨から生前の顔貌を推定する復顔法がおこなわれる。この方法は頭蓋骨の各所に平均的な皮膚の厚さの肉付けをおこない、顔貌を再現するものである。本研究は身元不明の頭蓋骨からの顔貌の推定を骨のみの所見から不完全な部分をなくし、正確、かつ確実に推定できる方法を確立しようとするものである。今回は今日まで軟組織厚のデータベースとしては分類がなされていなかった人間の顔貌を凸型、正常型、凹型の3種類に分類し、その軟組織厚の平均値を確立し、そして口唇の領域の形態を推定する方法を確立することを目的に研究をおこなう。研究実施計画:2003年4月から2012年3月までの間に松本歯科大学歯科放射線科に通院した歯科矯正治療を希望した患者。および、上記期間中に松本歯科大学臨床実習において歯科放射線科において臨床実習をおこなった学生のセファロX線規格写真(診断および実習に使用するもので、本研究のみのために撮影されたものではない。松本歯科大学倫理委員会承認済み;第0171号)より顔面軟組織を計測し、性差および顔面の形態による差異を考察した。平成25年度においては計測されたデータを解析し、日本人成人の顔面軟組織は下顔面部に性差が認められ、かつ女性においては顔貌の形態:凸型、正常型、凹型の3種類間で差異が認められた。これらの報告を学会発表(南アフリカ)および論文発表(Forensic Science International: 236: 109e1-109e6, 2014)した。研究の目的:本研究は身元不明の白骨死体の生前の顔貌を推定する法人類学的な手技である復顔法の精度をより高くするための研究である。従来復顔法にもちいられる顔面の軟組織厚のデーターベースは骨格型に分類されていない。しかしながら、ヒトの頭蓋の下顔面部は形態的に3型に分類が可能であり、筆者はその形態の差異を2030代の日本人女性を対象に計測を行った際に、有意な差を観察した。より正確な復顔法をおこなう際には顔面の形態ごとのデータベースの必要性が示唆されていると考えられた。そこで日本人の男女の骨格系別の軟組織厚のデータベースの作成に着手した。研究実施計画:より精度の高いデータベースを作成すべく、サンプル数を随時増加し、現在、サンプルとなっているX線写真のアセテートシート上へのトレース,骨格型ごとの分類、および、顔面の軟組織厚の計測をおこなっており、このデータを随時コンピューターに入力している。随時サンプルを増加し、得られるデータをより精度の高いものにすべく努力している。そして、本補助金の助成を受けたことにより、サンプルのトレース、軟組織厚の計測といった、これまでの研究において多くの時間が費やさざる得なかった部分において、透写台とパワーラックスの導入によりより正確かつ迅速なトレースが可能になり、デジタルノギスの導入により、より正確な数値の記録が可能になった。これにより、従来の23倍の効率で研究の遂行ができている。3つの骨格型に分類した日本人成人の顔面の軟組織厚および下顔面の形態の推定法の確立と題して助成を受け遂行した、本研究は身元不明の頭蓋骨から顔貌を推定する復顔法に関する研究であり、当該の方法をおこなうには顔面の軟組織厚のデータが不可欠である。これまでは復顔法をにもちいられる顔面部の軟組織厚のデータは人種および男女に分類されただけのものをもちいてきたが、ヒトの顔貌は大別して三型(凹型、凸型、および正常型)分類される。このため復顔法においても軟組織厚のデータも三型に分類されることでより精度の高い推定が可能になるという発想の下に研究を遂行した。研究遂行の結果、日本人においては顔面の軟組織厚は女性においては骨格型間で著しい差異の存在を観察した。

これまで復顔法をおこなう場合は一種類のデータのみをもちいておこなわれてきたが、同性であっても頭蓋骨の形態により軟組織厚が異なるためそれぞれに合わせたデータが必要になるが、本研究によりこれを可能にした。すなわち復顔法による正確な顔貌の再現が一歩前進したこととなる。当該の研究は平成26年(25年度中)にForensic Science International誌に論文が掲載された。("Facial soft tissue thicknessdifferencesamong threeskeletal法人類学当初の計画においては平成26年度に学会発表および、論文発表の予定であったがデータの解析等の進行が予定よりも早く進展したため。筆者は本助成金の採択の通知を受ける直前において前所属の大学を退職し、現在に至っている。このため助成金の移管や、本研究の対象がヒトであるため、2校にわたる倫理委員会のやりとりが必要であったために、その結果を待ってからの研究の開始であった。そのため物品の購入等においても時間が費やされたために、当初の研究計画からは遅れが生じているが、十分に遅れは取り戻せるものであると考えている。これまでの研究からさらに進展し、本研究に使用したX線写真を考察し、頭蓋骨のみの所見から鼻尖部の位置を推定する方法を確立すべく研究を遂行している。研究の推進方策としては前年度と同様に、サンプルとなっているX線写真のアセテートシート上へのトレース,骨格型ごとの分類、および、顔面の軟組織厚の計測をおこない、このデータを随時コンピューターに入力というルーチンではあるが、さらにこれらのデータを解析し考察を開始する予定である。次年度においては、画像の解析のためのソフトの購入、アセテートシートなどの消耗品の購入がよていされている。また研究の進行度合いによっては、学会発表を予定している。
ベルヌーイ法による高融点プロトン導電性単結晶作製装置の開発

研究目的:溶融金属中の水素は鋳造時に金属製品に悪影響を与えることが報告されている.溶融金属中の水素を測定するには,ガスセンサーを溶融金属中に入れる必要があり,熱的,力学的,化学的,電気的に安定していることが不可欠である.このため半導体型ガスセンサー,高分子型ガスセンサーでは使用することはできない.ある種の固体電解質型ガスセンサーは高温(約1000度)で水素(プロトン)を透過させる性質をもち,水素が固体電解質中を透過する際にイオンの状態になるので,この電流を測定することで水素の濃度を知ることができる.アルミナは溶融金属中の固体電解質型水素ガスセンサーの材料として有望であるので,その材料の開発を目的とする.研究方法:アルミナの固体電解質型水素ガスセンサーの材料の開発にはベルヌーイ法の単結晶育成装置を用いた.物質の特性を正確に測ろうとする場合,単結晶の方が多結晶に比べて有利であるという理由だからである.ベルヌーイ法とは原料粉末を酸水素炎で溶かして単結晶を成長させる方法で火炎溶融法と呼ばれる.原料粉末には高純度アルミナとドープ材料として有望と思われるSrとMgを使用した.研究成果:ベルヌーイ法の単結晶育成装置で作られた単結晶の試料を赤外吸収分析したらO-H伸縮振動の赤外吸収スペクトルがあり水素の存在が確認された.また作製した単結晶がプロトン導電性かどうかを判断するために電気電導度の測定をした.軽水と重水の2つを使って電気電導度の測定をし,その差があればプロトン導電性と判断できる.(単結晶中のプロトンが移動するかどうかの確認)電気電導度の測定した結果,ドープ材料のSrとMgを使用して作製したアルミナ単結晶はいずれもプロトン導電性があることが確認された.研究目的:溶融金属中の水素は鋳造時に金属製品に悪影響を与えることが報告されている.溶融金属中の水素を測定するには,ガスセンサーを溶融金属中に入れる必要があり,熱的,力学的,化学的,電気的に安定していることが不可欠である.このため半導体型ガスセンサー,高分子型ガスセンサーでは使用することはできない.ある種の固体電解質型ガスセンサーは高温(約1000度)で水素(プロトン)を透過させる性質をもち,水素が固体電解質中を透過する際にイオンの状態になるので,この電流を測定することで水素の濃度を知ることができる.アルミナは溶融金属中の固体電解質型水素ガスセンサーの材料として有望であるので,その材料の開発を目的とする.研究方法:アルミナの固体電解質型水素ガスセンサーの材料の開発にはベルヌーイ法の単結晶育成装置を用いた.物質の特性を正確に測ろうとする場合,単結晶の方が多結晶に比べて有利であるという理由だからである.ベルヌーイ法とは原料粉末を酸水素炎で溶かして単結晶を成長させる方法で火炎溶融法と呼ばれる.原料粉末には高純度アルミナとドープ材料として有望と思われるSrとMgを使用した.研究成果:ベルヌーイ法の単結晶育成装置で作られた単結晶の試料を赤外吸収分析したらO-H伸縮振動の赤外吸収スペクトルがあり水素の存在が確認された.また作製した単結晶がプロトン導電性かどうかを判断するために電気電導度の測定をした.軽水と重水の2つを使って電気電導度の測定をし,その差があればプロトン導電性と判断できる.(単結晶中のプロトンが移動するかどうかの確認)電気電導度の測定した結果,ドープ材料のSrとMgを使用して作製したアルミナ単結晶はいずれもプロトン導電性があることが確認された.
樹幹の菌感染防御システムの解明と抗菌物質の生成制御に関する研究

(1)樹幹の菌感染防御システムの発現機構とシグナル物質の役割:ブナ科樹木萎凋病のRaffaelea quercivora菌の感染した樹幹内に発現する防御応答誘導に関わるシグナル物質(エチレンおよびジャスモン酸の役割と相互作用を生理学的に解析した.(2)抗菌物質生成の人為的制御:コナラ属偽心材の成分構成比に及ぼすシグナル物質処理の最適濃度と相互作用の解析,およびシグナル物質利用によるvaccination効果を検証し,最適条件を明らかにした.(3)有用抗菌物質の生産促進技術の開発:シグナル物質を用いたさまざまな樹脂,沈香,アラビアガムなどの有用抗菌物質の人為的な生産促進技術を開発した.(課題1)樹幹の菌感染にともなう防御システム発現機構とシグナル物質の役割:ブナ科樹木萎凋病(いわゆるナラ枯れ)を発症したコナラ属樹木に認められる病理的心材の形成におけるエチレン、ジャスモン酸およびそれらの相互作用の役割を明らかにすることを目的として、人為的に培養したRaffaelea quercivola菌をコナラ苗木に接種するとともに、エチレン発生剤のエスレル(Et)、およびジャスモン酸メチル(MJ)を樹幹内に注入処理し、菌糸の示す蛍光反応の観察による組織内分布の解析を行い、感染に及ぼす影響を調べた。この結果、ナラ菌の蔓延はエスレルとジャスモン酸メチルの混合処理区において抑制される傾向がみられた。(課題2)抗菌物質生成の人為的制御:樹幹に生じた傷害や病原性微生物の感染に対する防御システムとしての樹脂分泌のしくみを明らかにすることを目的として、樹脂分泌が観察される広葉樹3種、針葉樹2種を用い、樹幹傷害部に対してエチレンの生成物質であるEt、およびMJの処理を行ってそれぞれの効果を比較検討した。実験はハゼノキ,コシアブラ、ウワミズザクラの3種の広葉樹と、スギ,ヒノキアスナロの2種の針葉樹を用いた。この結果ハゼノキ、ウワミズザクラ、スギの3樹種では5%のMJを混和した処理区で多量の樹脂流出が認められた。一方、ヒノキアスナロでは濃度にかかわらず、MJあるいはEt単体よりも複合処理区の方で多くの樹脂が溢出した。コシアブラでは5%MJの処理区のみで顕著な流出が見られた。(課題3)有用抗菌物質の生産促進技術開発:沈香の人為的な生産技術の開発のため、タイ王国において幹の傷つけ法によって得られたAquilaria crassna樹の香油(市販)に含まれるセスキテルペン類を分析した。さらにカセサート大学実習ステーションにおいて同種の樹幹にE,MJ、およびサリチル酸ナトリウム(SA)の処理による生産促進の実証実験を行った。(課題1)樹幹の菌感染にともなう防御システム発現機構とシグナル物質の役割:エチレン,ジャスモン酸,およびそれらの相互作用の役割を明らかにすることを目的として、菌感染に対する感受性の高いコナラ(Quercus serrata)と比較的低いスダジイ(Castanopsis sieboldii)苗木を用いた実験を行った.実験では樹幹に人為的な穿孔を設け、エチレン発生剤のエスレル,およびジャスモン酸メチルを注入処理するとともに,10日後、2cm下部に新たな穿孔を設けて培養したRaffaelea quercivola菌を接種した.その後、苗木横断面の非通水域の計測および菌糸の示す蛍光反応の観察による組織内分布の解析を行い,シグナル物質処理が感染に及ぼす影響を調べた.(課題2)抗菌物質生成の人為的制御:成木を用いたナラ枯れを制御するためのエスレル、ジャスモン酸メチル混合処理によるvaccination効果実験をおこなった。(課題3)有用抗菌物質の生産促進技術開発:タイ王国においては沈香の生産促進実験を行い、エスレルとジャスモン酸メチルの処理の実証的な実験を行った。またアカシア属のAcacia dealbataの樹幹傷害部にエスレルとジャスモン酸メチル処理によりガムの発生を誘導した。このデータをベースに、スーダン共和国を訪問し、Acacia senegal, A. sayalなどを用いてアラビアガム生産促進の予備実験を行った。この結果、さまざまな食品の粘材として世界中で用いられているアラビアガムの生産促進技術の開発に大きな可能性を見出すことができた。・感染後、短期間でのエチレン生成のタイミングを明らかにすることができた。・コナラやスダジイの苗木にナラ菌(Raffaelea quercivola)菌を感染させると、感染部位にエチレンなどのシグナル物質が短期間に生成され、菌糸の伸長が強く阻害されることを明らかにすることができた。しかしながら、成木を用いたシグナル物質処理による感染予防(vaccination効果)については、樹体が大きすぎることもあり明確ではなかった。・沈香やアラビアガムなど、経済的に価値の高い樹脂として評価を受けている物質の生産促進が、エチレンとジャスモン酸処理によって可能であること、また樹脂やガムが採集される多くの樹種に共通する傷害応答反応であり、生産促進技術の開発はきわめて容易であることを見出した。(課題3)有用抗菌物質の生産促進技術の開発(1)Aquilariacrassnaによる沈香生産の促進技術開発:タイ王国およびベトナム民主共和国における実験では、沈香の人為的な生産促進技術の開発に直結する重要な研究進展があった。しかしながら国際的な競争による新技術の漏洩と特許の申請を考慮して詳細な方法と結果の説明は差し控える。(2)Acacia SenegalおよびA. sayalのアラビアガム生産促進技術の開発:実験はスーダン共和国のKordofan大学の協力を得て行った.

対象樹種として構内に植栽されているA. SenegalとA. sayal var. sayalとを用いた.2016年11月3日,樹幹に皮ポンチを用いて剥皮傷を与え,塗布薬としてエスレル(Et),ジャスモン酸メチル(MJ)のアラビアガム(AG)40%ペーストを用いた.処理区は1Control(AGのみ) 2Et 1% 3MJ 1% 4Et1% + MJ1%の計4処理であった.ガムの溢出量の観察は4日後の11月7日に行った.この結果、A. sayal var. sayalはエスレルを含む処理区で顕著なガム溢出の促進が認められた。このことからこの樹種のアラビアガム生産には比較的安価なエスレルによって量産が可能であることが分かった。一方、A. Senegalは処理に対してまったく反応を示さず、処理による促進効果は認められなかった。この結果は、Acacia属樹種の傷害応答を考えるうえで極めて興味深い結果であった。なお、前年度のA. dealbataは同様の処理によってガム溢出が強く促進されている。これらスーダンの2樹種はアラビアガム生産に最も重要な樹種であるが、質の高いガム生産が可能なA. Senegal種のガム生産促進技術開発は、今後の大きな課題であろう。(1)樹幹の菌感染防御システムの発現機構とシグナル物質の役割:ブナ科樹木萎凋病のRaffaelea quercivora菌の感染した樹幹内に発現する防御応答誘導に関わるシグナル物質(エチレンおよびジャスモン酸の役割と相互作用を生理学的に解析した.(2)抗菌物質生成の人為的制御:コナラ属偽心材の成分構成比に及ぼすシグナル物質処理の最適濃度と相互作用の解析,およびシグナル物質利用によるvaccination効果を検証し,最適条件を明らかにした.(3)有用抗菌物質の生産促進技術の開発:シグナル物質を用いたさまざまな樹脂,沈香,アラビアガムなどの有用抗菌物質の人為的な生産促進技術を開発した.(課題1)樹幹の菌感染にともなう防御システム発現機構とシグナル物質の役割:苗木を用いたナラ枯れに関連するvaccination効果実験の達成度は50%。エチレンとジャスモン酸によるVaccination処理効果はほぼ明らかになり、学会で報告した。しかし組織内のナラ菌の確認は不完全である。また成木を用いたvaccination効果実験の達成度は50%である。(課題2)抗菌物質生成の人為的制御:達成度は70%。傷害部の樹脂分泌は樹木によって1エチレン型、2ジャスモン酸型、3エチレン・ジャスモン酸相互作用型の3種類があり、特にウルシはジャスモン酸単独で分泌が制御されていることが分かった。(課題3)有用抗菌物質の生産促進技術開発:達成度は30%。タイにおける沈香生産実験はほぼ完成し、残るは実証実験のみである。乳香などの他の樹脂については27年度に着手する。(課題1)樹幹の菌感染にともなう防御システム発現機構とシグナル物質の役割:27年度に苗木を用いた実験結果は樹木医学会や森林学会大会で発表を行ったが、投稿論文として取りまとめる。(課題