hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コガタルリハムシ腸内共生乳酸菌の機能生態の解明

さらに、コガタルリハムシの同属異種ハムシであるヨーロッパ原産のGastrophysa viridulaの腸内フローラについて解析したところ、同様に腸内細菌科が優勢化していたが、コガタルリハムシには見られない特定の細菌グループが定着していた。また、同試料を用いて行ったメタゲノム解析では、微生物のシュウ酸分解酵素の一つであるシュウ酸脱炭酸酵素(oxalate decarboxylase)の遺伝子が見出され、既知の腸内細菌科の遺伝子との相同性が高かったことから、G. viridulaの腸内において、腸内フローラを構成する細菌がシュウ酸分解に関与している可能性が示唆された。コガタルリハムシGastrophysa atrocyaneaおよび同属異種のGastrophysa viridulaの幼虫個体から腸内フローラの16S rRNA遺伝子解析およびメタゲノム解析を行った。両種のハムシ腸内において、Rahnella属、Pantoea属、Serratia属の未培養グループの腸内細菌科が優勢化していることが明らかになった。メタゲノムライブラリーから見出されたシュウ酸脱炭酸酵素遺伝子は、既知の腸内細菌科の遺伝子と相同性が最も高かったことから、上述の優勢細菌種がシュウ酸分解能を有し、外来雑草エゾノギシギシを主食とする宿主ハムシのシュウ酸分解に関与している可能性が示唆された。平成26年度は、日本国内のコガタルリハムシ採集可能時期(46月)が特定国派遣(ドイツ)の時期と重なったために、本来予定していたコガタルリハムシからの乳酸菌およびシュウ酸分解菌の単離を行うことができなかった。しかし当該年度中に、乳酸菌が腸内よりも分泌体液中で優勢化していたことが明らかになり、分泌体液から抽出したDNAを鋳型としたメタゲノム解析がゲノム支援事業により可能になったことから、培養非依存的な遺伝子・ゲノム情報に基づいた乳酸菌の共生機能の解明ができると考えている。共生細菌のシュウ酸分解能についても、当該年度に行った2種のGastrophysa属から抽出した腸DNAを鋳型としたT-RFLP解析において、Rahnella aquatilisをはじめとしたEnterobacteriaceaeが優勢化していることが知られたことから、腸DNAを鋳型としたメタゲノム解析(ゲノム支援事業)により、これらの細菌が有している可能性が高いシュウ酸分解に関与する遺伝子の探索および同定を単離に先行して行うことが可能である。「抗菌活性」に関しては、当初予定していた乳酸菌単離菌株の抗菌スペクトルを調べることは叶わなかったが、当該年度中にコガタルリハムシ分泌体液中に乳酸菌が優勢化していることが明らかになったため、分泌体液そのものを用いた抗菌活性を、研究協力者の小島紀幸氏(東北学院中学高校)の協力のもと、今後調べる予定である。上述したように、進展状況は順調だと言える一方で、シュウ酸分解能に関しては、当該年度中に試みたシュウ酸分解能のある腸内共生細菌の単離やシュウ酸分解酵素遺伝子のPCR検出は成功しておらず、メタゲノム中の機能遺伝子の探索に頼っている状況である。このことから、平成27年度は単離菌株の獲得およびメタゲノム解析の両アプローチにおいて、当初の目的を達成するように努力する。
超塩基プロトンスポンジの光機能化

超塩基であるプロトンスポンジの光機能化の検討を行った。このプロトンスポンジは、光照射によって塩基性を可逆的に変化させることができるので、新奇な機能性材料として期待できる。光照射による閉環反応でプロトンスポンジを与えると考えられる、二つのアントラセンの9位をジメチルチアエーテルで連結した、1,3-ビス(10-N,N-ジメチルアミノアントラリル)-2-チアプロパンをアントラセンより7行程で合成した。このアントラセン誘導体は、>300nmの光照射により、光反応が進行することが判った。今後、塩基性の光照射による変化を検討する。ナフタレンを基本骨格に有するジアリールエテン誘導体を用いた光機能化プロトンスポンジは、その合成において、中間体である3-N,N-ジメチルアミノ-1-ブロモ-2-メトキシナフタレンの合成ができず、この系でのプロトンスポンジの光機能化はあきらめた。一方、刺激応答性プロトンスポンジとして、フェナンスレン骨格を持つプロトンスポンジを設計し、その合成を行った。今後、刺激(プロトン添加など)によるプロトン増幅機能などの検討を行う。なお、この課題の光機能化プロトンスポンジを合成中に、得られた中間体を用いることによって、糖認識の光スイッチングレセプターを合成した。これは、光スイッチとしてのジアリールエテン誘導体を用いたものである。この糖認識の光スイッチを用いることによって、糖濃度を異なる波長の光を照射することにより、可逆的に変化させることができるようになった。
植物由来の防御物質が高次栄養段階の昆虫に及ぼす影響の解明

本研究は、広食性植食者であるアワヨトウとその幼虫寄生蜂であるカリヤコマユバチの系を材料に、植食性昆虫の餌植物種及びその植物成分が、寄生者の寄主探索行動や寄生後の生存と発育に与える影響を評価することを目的としている。2016年度までの研究で、カリヤコマユバチに寄生(産卵)されたアワヨトウがダイコンやハツカダイコンといったアブラナ科植物を摂食した場合に、トウモロコシやソルガムといったイネ科植物を摂食した場合と比べて寄生成功率が下がることが明らかとなった。2017年度は、アワヨトウがアブラナ科植物を摂食した場合にカリヤコマユバチの寄生成功率が低くなる原因として、アブラナ科植物を摂食した際にアワヨトウの免疫活性が変化してカリヤコマユバチの寄生に影響している可能性を検証した。イネ科植物とアブラナ科植物をそれぞれ摂食したアワヨトウ個体の包囲化活性を比較したところ、前者と比べて後者で包囲化率が高くなることが示された。このことから、餌植物種がアワヨトウの免疫活性に影響し、その差がカリヤコマユバチによる寄生成功率の差に影響している可能性が示された。次に、カリヤコマユバチの寄主探索行動とアワヨトウの餌植物種の関係を室内行動実験で検証した。カリヤコマユバチはアワヨトウが加害した植物が発する匂い(herbivore-induced plant volatiles: HIPVs)や、アワヨトウが排泄した糞に反応して寄主探索することが知られているが、カリヤコマユバチの反応はHIPVsと寄主糞の双方に置いて、アブラナ科植物由来のものと比べてイネ科植物由来のものの方が強かった。カリヤコマユバチにとってアブラナ科植物を摂食した寄主個体は寄生成功率が低くなるため、寄主由来の匂いを手掛かりにより寄生成功率が高くなる寄主(イネ科植物を摂食した個体)を探索している可能性が示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、植食性昆虫アワヨトウとその寄生蜂カリヤコマユバチ(以下、ハチ)の系を材料に、植食性昆虫の餌植物種および餌植物に含まれる植物成分が、捕食寄生性昆虫の寄生に与える影響を実験的に評価することを目的としている。昨年度までの研究により、ハチに産卵されたアワヨトウがダイコンを摂食した場合に、イネ科植物を摂食した場合と比べて低くなることが示された。今年度はまず、ハチに寄生されたアワヨトウがダイコンを摂食すると寄生成功率が下がるという現象の原因を明らかにするために、ダイコンの植物成分の一つであるグルコシノレート類に着目し、同成分の合成品を人工飼料に添加してハチに産卵されたアワヨトウに摂食させる実験を行った。その結果、同成分の濃度が高くなるにつれて寄生成功率は低下し、1寄主あたりからの羽化個体数は減少した。このことから、同成分が先述の現象の原因のひとつであると考えられた。次に、アワヨトウの餌植物種がハチの寄主探索行動に与える影響について行動実験を行った。カリヤコマユバチの寄主探索行動においては、寄主糞が手掛かりの一つとして利用されていることがわかっている。そこで、異なる餌植物種を摂食したアワヨトウの糞をハチに提示し、反応(触覚を使った接触時間)を比較した。その結果、ハチはトウモロコシ由来の糞に対して、その他の餌植物(インゲン、ダイコン)由来の糞と比べて有意に強く(長く)反応した。この傾向は、寄主糞のエタノール抽出物およびヘキサン抽出物でも同様であったため、この差は糞に含まれる化学成分の定性的あるいは定量的な違いによるものだと考えられた。ハチがトウモロコシ由来の寄主糞に対して相対的に強い反応を示すことは、前述のようにイネ科植物を摂食したアワヨトウがカリヤコマユバチにとって好適な寄主であることを踏まえると適応的な行動である考えられる。当初の計画通り、植食性昆虫の餌植物中に含まれる植物成分が寄生蜂の寄生に与える影響を評価できた。また、当初は3年目に行う予定だった、植食性昆虫の餌植物種が寄生蜂の寄主探索行動に与える影響について、計画を前倒して評価することができた。2015年度までの研究で、カリヤコマユバチに寄生(産卵)されたアワヨトウがダイコンやハツカダイコンといったアブラナ科植物を摂食した場合に、トウモロコシやソルガムといったイネ科植物を摂食した場合と比べて寄生成功率が下がることが明らかとなった。アブラナ科植物がもつ植物二次成分であるグルコシノレート類が一部の植食性昆虫やその寄生者の生存や発育に対して負の影響を与えることが報告されていることから、前述の現象の原因が、グルコシノレート類にあると仮説を立てた。本年度は、GCーMSおよびGCを用いて、前述のアブラナ科植物とイネ科植物の葉及びそれらの植物を摂食したアワヨトウの体液や糞に含まれるグルコシノレート類の定性、定量分析を行った。

アブラナ科2種においては各4種ずつの同成分が検出され、イネ科植物2種からは検出されなかった。このことから、これらの成分が前述の現象の原因である可能性が推察された。今後は寄生されたアワヨトウに同成分を添加した人工飼料を摂食させ、寄生蜂に対する効果を検証する必要がある。一方で、寄主体液からは同成分が検出されず、寄主体内にとりこまれた同成分に寄生蜂幼虫が暴露して死亡している可能性は否定された。糞からも同成分が検出されなかったため、同成分は寄主体内で消化されていると考えられる。従って、グルコシノレート類の代謝産物がこの現象に寄与している可能性が残る。また、特定の植物成分を摂食することで、植食性昆虫の免疫機能が変化する例が知られており、アブラナ科植物を摂食することで免疫機能が向上し、寄生成功率を下げている可能性も考えられる。今後はこれらの仮説を検証したい。当初の計画通り、寄生蜂の寄生に負の影響を与えると考えられる植物成分の分析を行うことができた。本研究は、広食性植食者であるアワヨトウとその幼虫寄生蜂であるカリヤコマユバチの系を材料に、植食性昆虫の餌植物種及びその植物成分が、寄生者の寄主探索行動や寄生後の生存と発育に与える影響を評価することを目的としている。2016年度までの研究で、カリヤコマユバチに寄生(産卵)されたアワヨトウがダイコンやハツカダイコンといったアブラナ科植物を摂食した場合に、トウモロコシやソルガムといったイネ科植物を摂食した場合と比べて寄生成功率が下がることが明らかとなった。2017年度は、アワヨトウがアブラナ科植物を摂食した場合にカリヤコマユバチの寄生成功率が低くなる原因として、アブラナ科植物を摂食した際にアワヨトウの免疫活性が変化してカリヤコマユバチの寄生に影響している可能性を検証した。イネ科植物とアブラナ科植物をそれぞれ摂食したアワヨトウ個体の包囲化活性を比較したところ、前者と比べて後者で包囲化率が高くなることが示された。このことから、餌植物種がアワヨトウの免疫活性に影響し、その差がカリヤコマユバチによる寄生成功率の差に影響している可能性が示された。次に、カリヤコマユバチの寄主探索行動とアワヨトウの餌植物種の関係を室内行動実験で検証した。カリヤコマユバチはアワヨトウが加害した植物が発する匂い(herbivore-induced plant volatiles: HIPVs)や、アワヨトウが排泄した糞に反応して寄主探索することが知られているが、カリヤコマユバチの反応はHIPVsと寄主糞の双方に置いて、アブラナ科植物由来のものと比べてイネ科植物由来のものの方が強かった。カリヤコマユバチにとってアブラナ科植物を摂食した寄主個体は寄生成功率が低くなるため、寄主由来の匂いを手掛かりにより寄生成功率が高くなる寄主(イネ科植物を摂食した個体)を探索している可能性が示唆された。今年度はダイコン中に含まれると想定される複数成分のグルコシノレート類のうち、1成分のみを材料に寄生蜂への影響を評価した。次年度はダイコン葉中のグルコシノレート類の定性的、定量的な分析を行い、その分析結果に沿った種類、量のグルコシノレート類の合成品を材料に、寄生蜂への影響を評価する予定である。当初の計画通り、寄主がアブラナ科植物を摂食した際に寄生がうまくいかない原因を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
エリスロポイエチン受容体遺伝子構造異常と造血障害

マウスEpo受容体はその細胞外領域の点突然変異により129番目のアルギニンがシステインに置換しジスルフイド結合により二量体を形成することにより活性化され、自動的にシグナルが細胞内に伝達されることが知られている。さらにin vivoでこの活性型Epo受容体はマウスに赤白血病を誘起することから、Epo受容体の構造異常が発癌遺伝子として機能する可能性が示唆された。そこでヒト赤白血病(M_6)細胞に発現されているEpo受容体遺伝子をRT-PCR法で増幅し、TAクローニングを行い塩基配列を決定し、M_6との関係を検討した。その結果マウスで認められた構造異常はヒト赤白血病では認められなかつた。そこで赤血球系に特異的な転写因子であるGATA-1の発現を調べた。M_6の症例では全例GATA-1mRNAを発現していたが、M_6以外の症例ではその発現を認めなかつた。さらにM_6の経過中に骨髄性白血病M_6へ移行した症例を経験し、Epo受容体やGATA-1遺伝子の発現を調べた。M_6の時期にはEpo受容体やGATA-1mRNAの発現が顕著に認められたが、M_2の時期にはこれらの遺伝子の発現は極端に低下していた。Epo受容体遺伝子のプロモーター領域にはGATA-1結合配列があり、GATA-1がその遺伝子発現を制御していると考えられており、またGATA-1遺伝子自身の発現がGATA-1により制御されている。したがってGATA-1の正常制御逸脱によってEpo受容体を含む赤血球系に特異的な遺伝子の発現異常が生じ、赤白血病が発生する可能性が示唆された。
東北日本弧の長期変形像の解明に向けて：複合的熱年代学による地殻の歪速度推定

本研究では、近年進展の著しい低温領域の熱年代学を複合的に用いて、東北日本弧における長期削剥速度を求めることを目指している。(U,Th)/He法とフィッショントラック法を用いた分析の結果、以下の事実が明らかになった:(1)東側部分にあたる前弧域では、およそ50Ma程度またはそれより古い冷却年代を示す。(2)西側部分にあたる背弧域では、年代値は比較的若くおよそ10-5Ma程度を示す。(3)中央部分にあたる奥羽脊梁地域では年代値は最も若く、(U-Th)/He法ではおよそ1-2Ma程度を示す。これらの結果は、上記3つの地域において、隆起ー削剥ー冷却史が大きく異なることを強く示唆する。東北日本弧の長期変形過程を明らかにするために、低温領域の熱年代学を複合的に用いて長期歪速度の時空分布を高精度決定することを目指した。具体的には、アパタイトの(U,Th)/He年代測定を行い、母岩の隆起ー侵食ー冷却過程を定量的に復元することを進めた。まず、東北脊梁山脈を横切る3つの測線の1番目として、福島ー新潟測線において現地フィールド調査を行い、岩石試料を系統的に約20試料採取した。白亜紀の花崗岩類を中心に、第四紀火山などの2次的熱源を避け、ほぼ等間隔になるように試料を採取することができた。次に、採取した岩石試料を用いて鉱物分離を行い、十分量のアパタイトとジルコンを精選分離することができた。そこで、アパタイトの(U-Th)/He年代測定を優先的に進めた。具体的には、形状・透明度・粒径の良好な結晶をハンドピックし、実体顕微鏡下で粒径等を測定・記載した後、所定の白金パケットに封入した。レーザー照射により、結晶からヘリウムを抽出し、希ガス専用質量分析計を用いて同位体分析した。脱ガスの済んだ結晶は化学的に溶解し、ICP質量分析装置によりウランとトリウムを定量し、年代値を算出した。アパタイトの(U-Th)/He年代は、地質スケールの熱年代系としては最も熱感度が高く、70°Cという低い閉鎖温度を持つ。年代測定の結果、以下の事実が明らかになった:(1)上記測線の東側部分にあたる太平洋側地域では、年代値は比較的古くおよそ50a程度を示す。(2)上記測線の西側部分にあたる日本海側地域では、年代値は比較的若くおよそ10a程度を示す。(3)上記測線の中央部分にあたる奥羽脊梁地域では、年代値は最も若くおよそ1-2a程度を示す。これらの結果は、上記3つの地域において、上昇ー侵食ー冷却史が大きく異なることを示唆するが、今後、他の熱年代系などとの比較を通じて解釈を確実なものにする必要がある。当初の予定通り、地質調査と試料採取が行えた。また、アパタイトの(U-Th)/He年代などの分析も順調に進み、当初予想していた以上の興味深い成果が得られたため。特に奥羽脊梁地域では、非常に若い年代値が得られており、今後の詳細な上昇ー侵食ー冷却史の復元が大変期待されることがわかった。具体的には、アパタイトの(U,Th)/He年代測定とフィッション・トラック(FT)分析を行い、母岩の隆起ー侵食ー冷却過程を定量的に復元することを進めた。まず、東北脊梁山脈を横切る測線の2番目として、岩手ー秋田の北測線において現地フィールド調査を行い、岩石試料を系統的に約20試料採取した。また、福島ー新潟の南測線において、アパタイトのFT分析(年代測定、Cfを用いたトラック長分布の精密解析、並びに熱史インバージョン)を行った。アパタイトの(U-Th)/HeとFT年代は、地質スケールの熱年代系としては熱感度が非常に高く、それぞれ70°Cおよび100°Cという低い閉鎖温度を持つ。上記2つの測線における分析の結果、以下の事実が明らかになった:(1)東側部分にあたる太平洋側地域では、およそ50Ma程度またはそれより古い冷却年代を示す。(2)上記測線の西側部分にあたる日本海側地域では、年代値は比較的若くおよそ10-5Ma程度を示す。(3)上記測線の中央部分にあたる奥羽脊梁地域では年代値は最も若く、(U-Th)/He法ではおよそ1-2Ma程度を示す。これらの結果は、上記3つの地域において、上昇ー侵食ー冷却史が大きく異なることを強く示唆する。今後、さらにデータを増強し、解釈を確実なものにすると共に、テクトニック境界などをより絞り込む必要がある。また、アパタイトの(U-Th)/He年代やFTデータなどの分析も順調に進み、当初予想していた以上の興味深い成果が得られたため。特に奥羽脊梁地域では、アパタイトを用いて非常に若い年代値が得られており、今後の詳細な上昇ー侵食ー冷却史の復元が大変期待されることがわかった。

東北日本弧の長期変形過程を明らかにするために、アパタイトの(U,Th)/He年代測定とフィッション・トラック(FT)分析を行い、母岩の隆起ー侵食ー冷却過程を定量的に復元することを進めた。最終年度では、福島ー新潟測線において、これまでに得られた(U,Th)/He法とFT法による熱年代プロファイルの変化する地点近傍(特に、脊梁山脈付近から西側)の追加試料採取をさらに行い、下記の(2)(5)の分析を行った。また、より北側の測線(岩手ー秋田測線)においても、(U,Th)/He法による一次データが得られたので、まずFT法による熱年代プロファイルを求めた。さらに、熱年代プロファイルの変化する地点近傍での追加試料採取を行い、下記の(2)(5)の分析を行った。さらに背弧側に補足的な測線を設置して下記の(1)(5)の分析を行った。これらにより、測線間での比較検討を通じて、プロファイル変化の要因をある程度確定することができた。(1)現地フィールド調査と試料採取:測線にそって岩石試料を約20個採取した。白亜紀の花崗岩類を中心に、第四紀火山などの2次的熱源を避け、ほぼ等間隔になるように試料を採取した。(2)鉱物分離:岩石試料からアパタイトとジルコンを精選分離した。(5)熱史のインバージョン解析・熱年代プロファイルの作成:FT分析済み試料について、トラック長分布とFT年代を用いたインバージョンを行い、試料ごとに詳細な熱史を復元し比較した。これにより、各試料の冷却イベント開始の時期と温度(深度)を推定できた。得られた3種類の熱年代(アパタイトHe70°C;アパタイトFT100°C;ジルコンHe180°C)を測線上にプロットし、広域的な熱年代プロファイルを作成した。本研究では、近年進展の著しい低温領域の熱年代学を複合的に用いて、東北日本弧における長期削剥速度を求めることを目指している。(U,Th)/He法とフィッショントラック法を用いた分析の結果、以下の事実が明らかになった:(1)東側部分にあたる前弧域では、およそ50Ma程度またはそれより古い冷却年代を示す。(2)西側部分にあたる背弧域では、年代値は比較的若くおよそ10-5Ma程度を示す。(3)中央部分にあたる奥羽脊梁地域では年代値は最も若く、(U-Th)/He法ではおよそ1-2Ma程度を示す。これらの結果は、上記3つの地域において、隆起ー削剥ー冷却史が大きく異なることを強く示唆する。27年度が大変順調に進んだので、岩手秋田の北測線を同じような手順で調査し解析する予定である。そして、北測線と南測線間の詳細な比較検討を進める予定である。あわせて、アパタイトの(U-Th)/He年代以外の熱年代分析も進め、詳細な上昇ー侵食ー冷却史の復元を行う。具体的には下記を予定している。(1)現地フィールド調査と試料採取白亜紀の花崗岩類を中心に、第四紀火山などの2次的熱源を避け、ほぼ等間隔になるように試料を採取する予定である。(2)鉱物分離岩石試料からアパタイトとジルコンを精選分離する。(3)FT分析とU-Pb年代測定高解像度の透過型光学顕微鏡下で観察し、トラック密度を測定する。次に、レーザー照射四重極型ICP質量分析装置を用いて該当エリアのウラン濃度を定量し、年代値を算出する。ジルコンについては、U-Pb年代も同時に測定する。(4)(U-Th)/He年代測定形状・透明度・粒径の良好な結晶をハンドピックし、実体顕微鏡下で粒径等を測定・記載した後、所定の白金パケットに封入する。
マイクロＲＮＡによる樹状突起スパインの形態制御機構

哺乳類の脳からは多数のmiRNAが単離されているが、スパイン形態を制御するmiRNAに関する報告は少ない。そこで、スパインに局在する蛋白質arcの3'非翻訳領域に結合するmiRNAを同定し、スパイン形態に及ぼす影響を調べた。miRNAを神経細胞に過剰発現させるとスパインは細長く変化したが、これはarc蛋白質の減少によるものと考えられた。次に、arcによるスパイン形態制御を調べるため、arc結合蛋白質のユビキチンリガーゼを減少させたところ、やはりスパインが細長く変化した。この時、arcの修飾が変化していたことから、arcの減少あるいは修飾の違いによってスパイン形態変化が生じると考えられた。1)脳特異的にmiRNAを欠損するマウスの作成とarc蛋白質の発現:arc mRNAの3'-UTRに結合するmiRNAは、幾つかのmiRNAをコードする前駆体からプロセシングにより生成される。そこで、この前駆体を脳特異的にノックアウト(KO)するマウスを作成した。野生型マウスとこのKOマウスから脳を摘出し、arc発現量を比較したところ、KOマウス脳においてarc蛋白量が増加していることを確認した。2)arcと結合するユビキチンリガーゼの解析:miRNAによる樹状突起スパインの形態制御機構を解析するためには、arcのスパイン形態制御における役割を調べる必要がある。Arcと結合するユビキチンリガーゼを同定しているので、その解析を進めた。まずユビキチンリガーゼを培養海馬ニューロンに過剰発現させたが、樹状突起スパイン形態や興奮性シナプス密度に有意な変化は見られなかった。しかし、siRNAを用いてユビキチンリガーゼをノックダウンしたところ、典型的なキノコ型スパインはほぼ形成されなくなり、細長い(thin)フィロポディア様の突起へと変化した。さらに、興奮性のシナプス形成も抑制された。これらの結果から、arcと結合するユビキチンリガーゼはスパインおよび興奮性シナプス形成に必要な分子であると考えられた。1)miRNAによるスパイン形態制御:arc mRNAの3'UTRに結合するmiRNA(二種類)をEGFPとともに遺伝子導入し、樹状突起スパイン形態を観察した。その結果、scrambled miRNAに比べ、miRNA導入ニューロンのスパインは明らかに細く長くなり、miRNAによって形態変化が起きることが明らかになった。また、miRNAを過剰発現するニューロンのarc蛋白質は、scrambled導入ニューロンと同じく樹状突起中に点状分布したが、その大きさは明らかに小さくなっていた。miRNA過剰発現の影響によるものと考えられた。2)神経活動による翻訳抑制解除:myr-GFP-arc 3'UTR (wt)あるいは3'UTRのmiRNA結合配列を変異させたプラスミド(mt)をニューロンへ導入し、KCl刺激によってEGFP蛍光が増強するかどうかを調べた。その結果は、当初の予想と異なり、KClによるwtの蛍光強度の増加よりmtの強度変化の方が大きかった。この結果より、miRNAも脱分極によって誘導され、arc mRNAの翻訳を抑制すると考えられた。3)超解像顕微鏡を用いたシナプスの観察:培養海馬ニューロンの神経終末をvGlut1抗体、スパインをGFP-fillにより描出し、構造化照明顕微鏡(SIM)を用いて観察した。通常の共焦点顕微鏡の画像より、スパインの輪郭が明瞭になり、シナプス間隙も観察することができた。4)Arcと結合するユビキチンリガーゼの解析:arcと結合するユビキチンリガーゼとarcの二重免疫細胞化学を行った。Arcとユビキチンリガーゼは、培養ニューロンの樹状突起においてどちらも点状に分布し、一部のpunctaが重なることが確認された。1)脳特異的miRNAノックアウトマウスにおけるスパイン形態:野生型とmiRNAKOマウスの脳を潅流固定し、その脳切片へDiIをコートした金粒子を撃ち込むことにより、海馬CA1ニューロンを可視化した。これらのニューロンの樹状突起を共焦点顕微鏡を用いて撮像し、樹状突起スパイン形態をKOマウスと野生型の間で定量的に比較した。しかし、miRNA KOマウスと野生型の間で有意なスパインの形態変化は認められなかった。2)脳特異的miRNAノックアウトマウスの行動学的解析:miRNAKOマウスの脳内において、arcの発現量が増加していることを既に確認している。そこで、miRNA KOマウスと野生型マウスを用いて、文脈依存的恐怖記憶試験を行った。しかしながら、KOマウスと野生型の間で有意な記憶の差は認められなかった。以上の結果から、arcが正常より増加してもスパイン形態や記憶に有意な影響を及ぼさないと考えられた。3)arcによるユビキチンリガーゼ活性の制御:ユビキチンリガーゼの標的分子の同定を試みる前に、arcによってユビキチンリガーゼ活性が制御されるかどうかを検討した。しかしながら、arcを共発現してもリガーゼ活性に有意な変化は認められなかった。そこで、arcがこのリガーゼの基質であるかどうかを確かめることとし、研究期間を延長した。4)arcと結合するユビキチンリガーゼのKOマウスを作製中である。Arc結合ユビキチンリガーゼがArcを基質とするかどうかを発現細胞を用いて検証した。HEK293T細胞において、ユビキチンリガーゼの発現の有無がarc蛋白質のユビキチン化に影響するかどうかを調べたが、明らかな違いは見られなかった。そこで、ユビキチンリガーゼノックアウトマウスにおけるarcのユビキチン化を野生型マウスと比較したところ、予想外の結果が得られた。

すなわち、arcは通常55kDaの蛋白質としてarc抗体によって認識されるが、ノックアウトではこの55kDa蛋白質の発現量が減少し、やや小さい53kDa蛋白質が新たに出現した。しかも、ユビキチン抗体との反応性を調べたところ、53kDa蛋白質がむしろユビキチン化されており、55kDa蛋白質はユビキチン化されていなかった。以上の結果から、このユビキチンリガーゼはarcを基質とせず、むしろ他の酵素によるユビキチン化を抑制していると考えられた。さらに、通常見られる55kDaのarc蛋白質はユビキチン化とは別の蛋白修飾を受けていると考えられた。ユビキチンリガーゼノックアウトマウスは、様々な行動異常を示すが、arcの修飾異常に起因する可能性も考えられた。哺乳類の脳からは多数のmiRNAが単離されているが、スパイン形態を制御するmiRNAに関する報告は少ない。そこで、スパインに局在する蛋白質arcの3'非翻訳領域に結合するmiRNAを同定し、スパイン形態に及ぼす影響を調べた。miRNAを神経細胞に過剰発現させるとスパインは細長く変化したが、これはarc蛋白質の減少によるものと考えられた。次に、arcによるスパイン形態制御を調べるため、arc結合蛋白質のユビキチンリガーゼを減少させたところ、やはりスパインが細長く変化した。この時、arcの修飾が変化していたことから、arcの減少あるいは修飾の違いによってスパイン形態変化が生じると考えられた。miRNA KOマウスにおいて、arcが増加してもスパイン形態や記憶に有意な変化は見られなかった点は予想外であった。しかし、arcと結合するユビキチンリガーゼのKOマウス作製が進んでいるため、今後はこのマウスを用いた新しい解析結果が期待できる。神経科学Arcがユビキチンリガーゼによってユビキチン化されるかどうかをin vitroあるいは細胞を用いた実験によって検討する。また、作製中のユビキチンリガーゼKOマウスを用いてin vivoでも検証する。計画通り、1)miRNAを脳特異的に欠損するマウスの作成とarc蛋白発現増加の確認、2)arcと結合するユビキチンリガーゼのスパインおよび興奮性シナプス形成における役割の解析が予定通り進んでいるため。上記の項目1)ー4)について、計画通り解析を行った。予想外だったのは、arc mRNAを制御するmiRNAを二種類同定したが、どちらも同じRNAクラスター上にあり、同じ前駆体RNAから生成されることであった。miRNAの標的は非常に多様であることが知られているが、この知見は同じクラスター上のmiRNAが同じ標的mRNAを制御することを示しており、活動依存的な翻訳制御に関わる可能性が示唆された。平成26年度にArcによるユビキチンリガーゼ活性制御のメカニズムを解析する予定であったが、arcを共発現してもユビキチンリガーゼ活性が変化しないことがわかった。そこで計画を変更し、arcがユビキチンリガーゼの基質である可能性を検証することとした結果、未使用額が生じた。1)脳
一次知覚中継ニューロンに対するサブスタンスP作用機構のパッチクランプ解析

生後2周齢のラット延髄を摘出し、スライサーにより厚さ120μmのスライスを作成した。ノマルスキー顕微鏡下に弧束核ニューロンを同定して、パッチクランプ法のホールセル記録を行った。潅流液にテトロドトキシンを加えて、シナプス伝達をブロックした後、サブスタースPを投与したところ、内向き電流が観察された(固定電位-50-70mv)。内向き電流は、コンダクタンスの増大と、ノイズの増大を伴っていた。サブスタンスP投与の前後にランプ波電位(-150+50mv)を与えて、膜電流を記録(薬物投与前後の電流の差から、サブスタンスP波発電流の電位依存性を求めた。サブスタンスP波発電流は、約0mvで電流極性が反転し、やや外向き提流の性質を示した。この反転電位は、外液のCl濃度を1/10に減少しても、有為に変化しなかった。又、外液のNa^+濃度を減少させると負電位の方向に移動した。したがって、サブスタンスPは弧束核ニューロンの陽イオンチャンネルの開口を介して、興奮作用を発揮するものと結論される。そこで、次に、サブスタンスPによって誘発される電流ノイズの解析を行った。サブスタンスP誘発電流のピーク付近の記録から、サブスタンスP投与前の記録を差引き、差電流ノイズについて解析を行った。ノイズの分散と、電流平均値との比から求めた単一チャンネルコンダクタンスの値は21.7PSであった。又、Lorenjian曲線のcut-off froguenyから求めた単一チャンネル平均開口バースト時間は88msecであった。サブスタンスPは、おそらく細胞内情報伝達系を介して、22PS陽イオンチャンネルを活性化し、開口確率を上昇させることにより内向き電流をひき起ると推論される。
微小火炎の燃焼促進に最適な火炎サイズ・伸長度の決定因子の解明

本研究は、火炎半径5mm程度以下の微小サイズの火炎の燃焼促進を目的に、燃焼速度に最適な火炎サイズや火炎伸長度が決定される因子に着目して検討した。その結果、その最適値は、層流燃焼速度や化学反応特性時間に関わらず、燃料や希釈ガスの種類および当量比により決定される傾向にあることを明らかにした。また、微小な火炎領域で燃焼が促進される混合気に対して、分子拡散特性に着目し、その増加効果を定量的に推定する手法を提案した。さらに、微小火炎の燃焼速度特性を支配する因子としてルイス数やマークスタイン数が重要であることを明らかにした。初年度となる本年度は、微小火炎の燃焼促進に最適な火炎サイズや火炎伸長度の決定機構を解明し、微小火炎の燃焼を促進も抑制も可能な燃焼モデルを構築してゆくために、次のことを明らかにした。微小火炎の燃焼促進量を定量的に評価するための手法について検討した。ここでは、火炎半径が5mm以下の微小な火炎領域で燃焼速度に関して最適な火炎サイズが存在することが確認できている、当量比が0.7や0.9の水素ー酸素ー窒素混合気および当量比が1.5のプロパンー酸素ー窒素混合気をまずは対象にした。その結果、一般的な低伸長場における火炎伸長やMarkstein数の観点から1曲率を有する外向きに伝ぱする球状層流火炎には,火炎伸長が線形的に燃焼速度に影響する.また分子拡散係数の観点から2火炎面直前の未燃焼領域での酸素と窒素のモル比は,変わらない。この二つのことを仮定することにより、燃焼促進効果量として,定量的に燃焼速度促進効果量と当量比増加効果量を推定する手法を開発できた。推定結果からは、水素混合気では当量比0.7の方が0.9より燃焼促進効果量が大きいこと等が確認された。一方、微小火炎の燃焼特性と火炎半径や伸長度との関係が、微小火炎の火炎性状に影響を与えていないかの検討を開始した。ここでは、高速シュリーレン撮影、静電探針および局所自発光の分光の計測を試みるために、点火装置等の改良および計測システムの構築を実施した。プロパン混合気を対象とした予備的な実験により、シュリーレンと静電探針の同時計測、およびCH*自発光の計測が可能であることを確認した。さらに、静電探針では、火炎半径が4 mmの微小な火炎サイズでの計測が可能であることも確認できた。2年目となる本年度は、層流燃焼速度を揃えた水素(炭化水素)ー酸素ー希釈ガス混合気において、層流燃焼速度、さらに希釈ガスとして窒素に加え二酸化炭素、アルゴンおよびヘリウムを対象に、火炎半径が5mm以下の微小火炎の燃焼速度特性について検討した。水素ー酸素ー希釈ガス混合気において、当量比1.0および0.7で、層流燃焼速度を2590cm/sの範囲で変化させ、微小火炎の燃焼速度特性について検討した。その結果、希釈ガスとしては、当量比1.0では、二酸化炭素のみ、微小な火炎サイズ領域で燃焼促進効果が現れることがわかった。さらに、燃焼速度に対して最適な火炎半径や火炎伸長度は、当量比に加え希釈ガスの種類に強く依存するものの、層流燃焼速度すなわち化学反応特性時間には殆ど依存せず、概ね決定されることが明らかになった。また、希釈ガスをヘリウムとした場合は、当量比1.0で層流燃焼速度を90cm/s程度まで大きくしないと燃焼可能とならず、その微小火炎の燃焼特性は著しく低いこともわかった。一方、当量比0.7で窒素を希釈ガスとした混合気に対して、昨年度提案した燃焼促進効果量推定法により、微小火炎の領域における火炎伸長度に伴う燃焼速度促進効果量および当量比増加効果量の予測を試み、上述の化学反応特性時間が与える影響を定量的に議論した。メタンー酸素ー希釈ガス混合気に対して、当量比1.0で希釈ガス(ヘリウムを除く)や層流燃焼速度の影響を検討した。基本的には、上述の水素と同様の傾向が得られた。一方、微小火炎の火炎性状を明らかにするために、静電探針および局所自発光のCH分光の計測をプロパン混合気を対象に実施した。静電探針の受感部長さや分光計測位置の影響について基礎的なデータを取得した。また、直径10mmの円柱状内形状を有し、高さを125mm程度に変化できる定容燃焼器を製作し、予備的な実験を実施した。最終年度となる本年度は、まず、昨年に引き続き当量比1.0において燃料を分子量の大きなプロパンとしたプロパンー酸素ー希釈ガス混合気を対象に、希釈ガスや層流燃焼速度の影響について検討した。その結果、分子量が酸素より小さな水素やメタンを燃料とした場合と同様に、同一層流燃焼速度では窒素より分子量が大きな二酸化炭素を希釈ガスとした方が燃焼特性は改善する効果が大きいことがわかった。しかし、層流燃焼速度を揃えたプロパンー酸素ー希釈ガス混合気で当量比の影響を検討したところ、当量比1.4付近では二酸化炭素と窒素の差異が減少することがわかった。一方、より幅広くルイス数の影響の検討をするために、当量比0.8程度で水素添加プロパン混合気について検討した。その結果、水素添加量を燃料内割りで0.8程度とすると微小な火炎領域でも燃焼特性は改善し、伸長の効果による燃焼速度低下がほぼ見られなくなることを明らかにした。これは、希薄プロパンに水素添加をするとルイス数が1より小さくなることに起因していると推測できる。

また、超小型の定容燃焼器を用いて、壁の距離を12mmから6mmへ変更し、微小な火炎の壁での熱的や化学的な効果による消炎の影響について検討した。その結果、本実験範囲では同一火炎サイズでの火炎伝ぱ速度や最大圧力に差異がないことがわかった。最後に、微小なサイズの火炎の燃焼速度に最適な火炎サイズ・伸長度を予測する燃焼モデルを検討するために、ルイス数Leやマークスタイン数Maで整理できるか試みた。その結果、上述のようにLeを1より小さく、またはMaが0より小さくすれば、火炎半径5mm以下の微小な火炎に燃焼速度に最適な火炎サイズが存在する傾向にあり、さらにLeやMaにより微小火炎の燃焼特性を整理できる可能性があることを明らかにできた。本研究は、火炎半径5mm程度以下の微小サイズの火炎の燃焼促進を目的に、燃焼速度に最適な火炎サイズや火炎伸長度が決定される因子に着目して検討した。その結果、その最適値は、層流燃焼速度や化学反応特性時間に関わらず、燃料や希釈ガスの種類および当量比により決定される傾向にあることを明らかにした。また、微小な火炎領域で燃焼が促進される混合気に対して、分子拡散特性に着目し、その増加効果を定量的に推定する手法を提案した。さらに、微小火炎の燃焼速度特性を支配する因子としてルイス数やマークスタイン数が重要であることを明らかにした。「研究実績の概要」で述べたように、当初の計画のとおり、異なる希釈ガスの種類および層流燃焼速度を変化させた混合気を対象に微小火炎の燃焼速度特性を明らかにできた。また、微小火炎の火炎性状の観測のための静電探針および局所自発光の分光の計測システムを構築し基礎的なデータの取得を開始できた。さらに、微小な火炎の燃焼特性と燃焼室壁との関係を検討できる、超小型の定容燃焼器を準備できた。燃焼工学、熱工学最終年度となる平成27年度は、微小火炎の燃焼を促進も抑制も可能な燃焼モデルを構築するために、対象とする混合気の種類をさらに拡大し反応物の分子拡散特性などの影響について検討する。具体的には、層流燃焼速度を揃えた水素ー炭化水素ー酸素ー希釈混合気において、引き続き層流燃焼速度や希釈ガスの種類を変化させるとともに、さらには燃料や希釈ガスを2成分組み合わせた混合気も対象にし、反応物のルイス数や分子拡散特性の影響に注視して微小火炎の燃焼速度特性について明らかにしてゆく。さらに、静電探針や局所火炎自発光の分光法を組み合わせた計測システムにより、火炎半径5mm以下の微小火炎の火炎帯厚さや火炎活性度などの火炎性状を評価することを試みる。また並行して、微小な火炎の壁での熱的や化学的な効果による消炎の影響について検討するために、製作した超小型の燃焼器を用いて狭隘空間での燃焼特性を把握し評価する。最後に、これら得られたデータから、微小火炎の支配因子および燃焼促進機構の解明を行う。さらに、ルイス数、マークスタイン数や分子拡散特性に基づく微小なサイズの火炎の燃焼速度に最適な火炎サイズ・伸長度を予測する燃焼モデルの提案を試みる。「研究実績の概要」で述べたように、当初の計画のとおり、微小な火炎での燃焼促進効果量の推定法の提案、および微小火炎の火炎性状の観測のための高速シュリーレン撮影、静電探針および局所自発光の分光の計測システムは概ね構築できた。平成28年3月に米国で開催されるThe Pacific Rim Thermal Engineering Conference (PRTEC2016)に出席する旅費を確保するためである。
I型コラーゲン転写活性化因子(COLF2)の精製とcDNAクローニング

ヒトα1鎖I型コラーゲン遺伝子(COL1A1)プロモーター領域の欠失解析を施行し,転写増強領域に対してDNA結合因子の解析を行った.その結果, -402bpまでの欠失ではほぼ同レベルであった活性が-332bpまでの欠失で著しく低下し,この間に転写増強領域があると考えられた. -402bpから-332bpまでのDNA断片を放射性ラベルし,線維芽細胞の核抽出液を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ蛋白の結合を示唆するバンドが認められた.置換変異を加えたDNA断片による競合アッセイにより蛋白は-386bp -371bpの領域に結合することが判明.私共はヒトα1鎖I型コラーゲン遺伝子COL1A1上流域のdeletion解析を行っており、すなわちexonuclease IIIを用いたHenikoffの方法で転写開始点方向へのdeletionを-804より-332の位置までの種々の長さの(-804,-610,-517,-402,-332)欠失変異体キメラ遺伝子を作成、これを用いてルシフェラーゼアッセイ等の一過性発現実験でdeletion解析を行い、-332から-402のDNA断片上に転写を上昇させるDNAエレメントが存在していることを明らかにした。そしてさらなるアッセイにより-386から-371に結合する因子の存在することを証明した。私共はこの因子をCOLF2と名付けた。この因子のコンセンサスな結合配列の予想をGenomatixMatinspector (Cartharius K etal:Bioinformatics21:2933-2942, 2005)で検索した結果、相同性の高い因子はなく、COLF2が新奇の因子である可能性が高いことが明らかにされた。そこで種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にすることが次の大量培養-精製のためのDNA-アフィニティークロマトグラフィー作成にきわめて重要であるのだが、この部分での予備実験が予定どおり行かず、手こずっている状態である。私共はヒトα1鎖I型コラーゲン遺伝子COL1A1上流域のdeletion解析を行っており、すなわちexonuclease IIIを用いたHenikoffの方法で転写開始点方向へのdeletionを-804より-332の位置までの種々の長さの(-804,-610,-517,-402,-332)欠失変異体キメラ遺伝子を作成、これを用いてルシフェラーゼアッセイ等の一過性発現実験でdeletion解析を行い、-332から-402のDNA断片上に転写を上昇させるDNAエレメントが存在していることを明らかにした。この因子のコンセンサスな結合配列の予想をGenomatix Matinspector (Cartharius K etal:Bioinformatics21:2933-2942, 2005)で検索した結果、相同性の高い因子はなく、COLF2が新奇の因子である可能性が高いことが明らかにされた。そこで種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にすることが次の大量培養-精製のためのDNA-アフィニティークロマトグラフィー作成にきわめて重要であるのだが、この部分での予備実験が予定通り行かず手こずっている状態である。まずヒトα1鎖I型コラーゲン遺伝子(COL1A1)プロモーター領域の欠失解析を施行し,続いて転写増強領域に対してDNA結合因子の解析を行った.ルシフェラーゼアッセイをヒト真皮由来線維芽細胞とヒトCOL1A1プロモーター遺伝子をルシフェラーゼ遺伝子に融合したDNAを用いて行った.COL1A1遺伝子はヒトCOL1A1プロモーターの-2.3キロ塩基対(bp)から+42bpを基本とし, COL1A1プロモーターを上流側より徐々に欠失させた変異体を作成し用いた.その結果, -402bpまでの欠失ではほぼ同レベルであった活性が-332bpまでの欠失で著しく低下し,この間に転写増強領域があると考えられた. -402bpから-332bpまでのDNA断片を放射性ラベルし,線維芽細胞の核抽出液を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ蛋白の結合を示唆するバンドが認められた.置換変異を加えたDNA断片による競合アッセイにより蛋白は-386bp -371bpの領域に結合することが判明した.ヒトα1鎖I型コラーゲン遺伝子(COL1A1)プロモーター領域の-386bp -371bpはCTTCCACCTTTGGAAGの回転対称形を示す興味深いシークエンス部位である.ルシフェラーゼアッセイで,その部に置換変異を加えたコンストラクトでは活性の減少がみられ,同領域がCOL1A1の転写増強に関与している可能性が示唆された.予備実験としてヒト真皮由来線維芽細胞より抽出した核蛋白とこのヒトCOL1A1の-386bp -371bpの合成DNAを用いたカラムを作成し, DNAアフィニティークロマトグラフィーを数回行い,核蛋白が精製されることを確認できた.ヒトα1鎖I型コラーゲン遺伝子(COL1A1)プロモーター領域の欠失解析を施行し,転写増強領域に対してDNA結合因子の解析を行った.

その結果, -402bpまでの欠失ではほぼ同レベルであった活性が-332bpまでの欠失で著しく低下し,この間に転写増強領域があると考えられた. -402bpから-332bpまでのDNA断片を放射性ラベルし,線維芽細胞の核抽出液を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ蛋白の結合を示唆するバンドが認められた.置換変異を加えたDNA断片による競合アッセイにより蛋白は-386bp -371bpの領域に結合することが判明.種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にすることが次の大量培養-精製のためのDNA-アフィニティークロマトグラフィー作成にきわめて重要であるのだが、この部分での予備実験が予定通り行かず手こずっている状態である。ここを乗り越えることで研究は順調に進むと考えております。医歯薬学種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にする。ヒト真皮線維芽細胞を大量培養しlysateを作成する。そして合成オリゴDNAを用いたDNA-アフィニティークロマトグラフィーで部分精製する。さらに高速液体クロマトグラフィー、逆相液体クロマトグラフィーなどを用いてさらに精製する。次々年度はまず精製した蛋白のペプチドシークエンスを行い、それを用いてcDNAクローニングを行う。種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にすることが次の大量培養-精製のためのDNA-アフィニティークロマトグラフィー作成にきわめて重要であるのだが、この部分での予備実験が予定どおり行かず、手こずっている状態である。種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にすることがヒト真皮線維芽細胞を大量培養-精製のためのDNA-アフィニティークロマトグラフィー作成にきわめて重要で、この部分の予備実験が予定通りにいかず、先に進めず手こずってしまっているため。その後精製した蛋白のペプチドシークエンスを行い、それを用いてcDNAクローニングを行う予定である。まず種々のsubstitution mutationを加えた断片を用いたGel mobility shift assayでcompetition assayなどにより結合する配列を明確にするために予備実験を成功させる。それから、ヒト真皮線維芽細胞を大量培養しlysateを作成する。
突然死発症の背景要因と救命への影響要因に関する研究

「目的」突然死発症の背景要因として既往歴、ストレス、睡眠習慣、並びに他の日常生活習慣がどの様に関与しているか、また救命に対して重要な要因は何かを明らかにすることを目的とした。「方法」1990年11月より新潟市消防局の協力を得て、市内の全救急隊7隊に簡易心電計と、血圧計を貨与し、出動事件の内、意識消失例と隊員が必要と判断した例からのこれら情報の記録、及びバイタルサイン、目撃者、立会人、家族からの日常生活問診の聞き取りを依頼した。全例について主治医に転帰、病名を問い合わせた。死亡例について改めて生活問診のアンケートを遺族に依頼した。対照群として、企業勤労者約800名と某病院循環器外来患者を設定し、同じ生活問診を行なった。「結果並びに考察」1993年1月末までに報告を受けた153例中、臨死体験も含めた突然死は37例有り、2例は蘇生した。蘇生例を除いた突然死35例(67±19歳、男:57.1%)、病院到着1週後にも生存していた109例(58±19歳、男性:76.2%)、勤労者対照群794例、通院患者対照群102例の間で、既往歴や生活習慣を比較した。全群を70歳未満と以上の2群に分けて検討した。70歳未満では、心疾患、脳卒中の既往者率が突然死群(15例)で最も高く(各々33.3%、、25.0%)、勤労者対照群で最も低かった。高血圧と高コレステロールの既往者率は通院患者対照群で最も高かった。喫煙者率は突然死群で最も低く、飲酒者率も低かった。普段の睡眠時間が不規則と答えた者の割合は突然死群で最も高かった(22.2%)。過去1週間以内に悩みを抱えていた者の割合は生存群で最も高かった。70歳以上群についても以上の傾向はほぼ同様であった。「今後の展開」収集された症例、病院対照例は統計解析に耐える例数に達していないため、現在も収集を続けており、十分な例数が集まった時点で年齢・性を照合した症例・対照研究による解析を行ない、結論を出す予定である。
中学・高校生の情報モラルに関する調査的研究

本研究者たちは、現代の中学・高校生が抱いている情報論理観について、その現状を把握する目的で、東京都内の公立中学校5校、都立高校3校の生徒を対象に質問紙調査を実施した。調査は平成8年9月から11月にかけて行われ、中学生966名、高校生1132名、合わせて2098名から有効回答を得た。この調査で得られた多くの知見の内、主なものを以下に記す。1.コンピュータおよび情報機器に関連する知識の多寡には性差および年齢差が見られる。すなわち、女子生徒に比べ男子生徒の方が、また中学生に対して高校生の方が知識を問うテストの点は統計的に有意に高い。そして、加齢差と性差とは互いに独立して平均得点の上昇に影響している。すなわち、中学校でも高校でも男子生徒の方が女子生徒より平均点が高く、中学校男子の平均点と高校女子の平均点がほぼ同じになっている。2.情報論理に照らして「よい」あるいは「わるい」の判断を下すことが期待される質問項目に対して、「どちらでもない」とする選択肢を選ぶ者(項目によっては4割を越える)が多い。こうした態度保留の原因について、a)情報論理が知識として十分に理解されていない,あるいはb)知識としての論理基準とは別な行動基準を形成している、という二つの可能性が考えられる。例えば、音楽CDの違法コピーについて男子生徒の7割以上、女子生徒に至っては8割以上が「よい」と答えているが、これは音楽CDから個人利用以外の目的でコピーすることは違法であるという知識の欠如に加え、違法性のある行為でも日常的な生活感覚から、いわば本音として「よい」と捉えている可能性が指摘できる。まとめると、情報論理の育成に関する教育的取り組みの必要性は極めて大きい。そして、そのためのカリキュラムや授業案などの研究・開発が焦眉となっていることが確認された。