hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化チタンの光触媒効果による有機分子の分解過程の原子レベルでの解析

走査型アトムプローブ(Scanning Atom Probe, SAP)の特性を活かすことで酸化チタンによる有機分子の分解を個々の原子のレベルで解析する事に成功した。また、金属状態のチタンの表面に生成する酸化膜も酸化チタンの純粋な試料と同様に有機分子の光分解活性を示すことを見出した。また、有機分子が解析出来るという利点を生かして、生体分子の分析を試み、いくつかのアミノ酸を構成する原子群を直接検出する事に成功した。本研究は、研究代表者らが開発を進めている走査型アトムプローブ(Scanning Atom Probe, SAP)の特性を生かして、有機分子が酸化チタンによりどのように解離するかを調べる事を目的としている。この目的を達成するために、平成18年度には、位置感知型イオン検出器をSAPの中に組む事を計画していたが、特殊な形状の感知型であるため、その設計と方式について結論に至らず、平成19年度に持ち越す事にした。次の課題は酸化チタンの光励起触媒効果を調べるための照射光の選択であるが、パルスレーザー光と紫外から可視光を同時に照射出来る方式を開発中であり、平成19年度初頭にこの新たな方式による光励起触媒効果の研究が開始される予定が立っている。使用されるレーザーは、パルス幅がピコ秒で、2倍波、3倍波を任意の偏光方位で試料面を照射出来る機能を持つが、本器は本研究代表者が分担者として参加している学術創成研究費により購入された。また、キセノン光源は他大学より移譲を受けた。このため、位置感知型イオン検出器や紫外可視光光源用として申請した備品費は、質量分解能を向上させるために必要なデジタルオッシロスコープと、イオン検出器であるMCPアセンブリーの購入に充てられた。試料としては、光照射方式の開発が遅れたので、酸化チタンの光励起触媒効果による有機分子の分解過程の研究は次年度に持ち越されたが、有機材料の基本元素である炭素材料、特に、カーボンナノチューブ(CNT)、グラファイトナノファイバー(GNF)、を重点的に分析し、検出クラスターイオンの分布からこれらの材料に多量の水素が含まれている事を明らかにした。特に注目する点は、炭素原子が平面状に配列するGNFとチューブ状のCNTとは水素により終端する配置が異なり、GNFではケクレン状に水素が配列していると考えられる事である。本研究は,研究代表者らが開発を進めている走査型アトムプローブ(Scanning Atom Probe, SAP)の特性を生かして、有機分子が酸化チタンによりどのように解離するかを調べる事を目的としている。この目的を達成するために、平成19年度には,位置感知型イオン検出器を既存装置であるSAPの中に組み込み動作を確認した。次の課題は酸化チタンの光励起触媒効果を調べるための照射光の選択であるが、パルスレーザー光と紫外から可視光を同時に照射出来る方式を確立し、実験を開始した。使用するレーザーは、パルス幅がピコ秒で、基本波(近赤外光)、2倍波(可視光)、3倍波(紫外光)を任意の偏光方位で試料面を照射出来る機能を持つが、本器は本研究代表者が分担者として参加している学術創成研究費により購入されたものを用いた。連続紫外光光源は平成19年に購入したキセノン光源を用い、この光を石英ファイバーでチャンバー内に導入するようにした。もう一つの光照射方法として、レーザー光学系の改造により、複数波長を同時に試料に照射できるようにした。平成18年度までの状態では、パルスレーザーから取り出した基本波、2倍波、3倍波のうち、いずれか一波長の光しかトリガー光として用いることができなかった。そこで光学系の配置を改造し、光学素子を増設することによって、波長切り替えの際のロスタイムを減らし、かつ複数波長を組み合わせてトリガー光として使えるように改良した。試料としては、酸化チタンの光励起触媒効果による有機分子の分解過程を調べるための基礎データとして、金属ティップを担体としたアミノ酸のアトムプローブ分析を開始した。この結果をもとに、平成20年度は光励起触媒効果によるアミノ酸分子の分解過程を調べる予定である。研究発表に関しては、低分子系の分析においてイナートな担体として用いられる、カーボンナノチューブ(CNT)、グラファイトナノファイバー(GNF)についての成果をまとめたものを論文として発表した。本研究は,研究代表者らが開発を進めている走査型アトムプローブ(Scanning Atom Probe, SAP)の特性を生かして、有機分子が酸化チタンの触媒作用によりどのように解離するかを調べる事を目的としている。酸化チタンとして通常よく調べられているルチル形、アナターゼ形などの試料はいかに微粒子のものであっても、導電性の不十分さ、粒子の形状などの問題のために、そのままではアトムプローブ分析には不適当である。そこで本研究では層状構造をもっレピドクロサイト型酸化チタンを単層剥離したナノ粒子を適当な担体に担持させて測定することとした。

平成20年度には比較対象として金属チタンのティップを作製してアトムプローブ分析をナノシート試料と同様に行ったところ、金属チタンの表面が非常に反応性に富むために、通常の超高真空条件下でも表面に酸化チタンの薄膜層が生成し、この状態で酸化物ナノシートと同様な表面反応性が現れることが確認された。現在、位置感知型イオン検出器を用いた3次元アトムプローブを用いて触媒反応により分解し生成するクラスターイオン間の相互の関連性を分析中であり、この結果は平成21年度に報告できる見込みである。酸化チタンの光励起触媒効果による有機分子の分解過程を調べるための試料(反応物)として、平成20年度には金属ティップないしはカーボンナノチューブを担体としたアミノ酸のアトムプローブ分析を開始し、論文として報告した。研究発表に関しては、低分子系の分析においてイナートな担体として用いられる、カーボンナノチューブ(CNT)、グラファイトナノファイバー(GNF)についての成果をまとめたものも論文として発表した。
ダイナミックレンジの広い高感度光ファイバー干渉計センサの開発

偏波面保存光ファイバを用いたファブリーペロー型ファイバ干渉計は高感度センサとして優れた特性を有するが、従来、広範囲にわたって任意に変化する干渉光の位相変化をπradよりよい精度で請密に観測する方法に欠けていた。本研究では、干渉計を構成するファイバの長さにピエゾセラミック素子を使って変調をかけ、変調の一周期内の2点の干渉光の強度を検出し比較することによって、ファイバを通過した干渉光の位相の変化をCRTディスプレイ上の円運動に変換し、任意の位相変化をこれまでよりはるかによい精度で追跡する方法を確立した。特にこのシステムの時間応答と精度について次の点を明らかにすることがができた。1.ファイバ長の変調周波数を1KHzまで高めることによって、測定の時間応答を0.01秒以下にすることができた。変調用の駆動電源の容量を大きくすれば、さらに応答を速くすることができる。2.時間応答特性を改善したことにより、電源の残留リップルに由来する光源強度のわずかな変動が惹き起す影響を検出し、その結果、光源の強度のゆらぎがこの測定システムの精度の限界を与える主要な要因であることを解明した。またファイバを通過した光が非干渉性成分を含む場合には精度を低下させることを調べた。現在のところ上述の要因により位相測定の精度は【10^(-2)】radであるが、非干渉性成分を抑えることによって約5倍改善することができる見込みである。しかし現在の精度でも、例えば温度変化の測定に応用すれば、長さ1mのファイバ干渉計を用いて、4×【10^(-5)】度以上の任意の温度変化を観測することができ、このファイバ干渉計システムがダイナミックレンジの広い、高感度なセンサとして機能することが実証できた。
古備地域における終末期古墳の研究

1.岡山県上房郡北房町定北古墳の発掘調査を、本研究に先立って実施していたが、本研究課題の中でその整理作業をおこない、平成7年3月に発掘調査報告書『定北古墳』を刊行した。それまでほぼ無名の古墳であったにもかかわらず、7世紀代の典型的な終末期古墳であることを明らかにできた。2.北房町定東塚・西塚古墳の発掘調査を、他の研究課題のもとに実施しているが、本研究課題では、その出土遺物の整理を中心に研究をおこなった。それまで前方後円墳であると言われていが古墳であったが、方墳が2基連接したものであることあ明らかになり、出土した陶棺や遺物から、やはり7世紀代の終末期古墳であることが明らかになった。なお、この古墳の発掘調査報告書の刊行には数年を要する。3.終末期古墳に並行する時代の群集落墳の分布調査を実施した。岡山県都窪郡清音村三因古墳群の分布調査に着手し、成果をGIS(地理情報システム)やデータベースと結びつけ、分布図のGISによる表示を、インターネット上で公表した。また、北房町の中津井地区で、古墳の分布調査を実施した。4.吉備地域における終末期古墳の編年的研究について、北房町の資料にもとづいて、定東塚古墳→定西塚古墳→定北古墳→大谷1号墳、という系列と、その年代を明らかにした。5.畿内の終末期古墳の編年を再検討し、全体に年代を古くすべきであるという見解を論文で公表した。なお、それに関連して6世紀代の古墳の編年を再検討する必要が生じ、新たな編年の大枠を作成したが、成果の公表にはしばらくの時間を要する。1.平成5年3月に、岡山県上房郡北房町定北古墳の発掘調査を終了し、整理作業をほぼ終え、報告書の編集段階にはいっている。終末期古墳の築造規格について、尺や尋との関係で新たな知見が得られた。また、石室壁面に施されていた線について、構築の基準線である可能性がでてきている。2.新たに、定北古墳の付近に位置する、定古墳の発掘調査に着手した。墳丘の測量によって、従来の前方後円墳説は成立しえないことがわかり、この地域に集中する7世紀の方墳のなかで最古のものとなる可能性が大きくなった。3.以上の調査の結果、石室の形態だけでなく、須恵器や陶棺など多面的なかたちで、この地域の7世紀代の方墳の編年が可能となった。こうした検討が可能な地域は、畿内以外ではほとんど例がないため、この地域の終末期古墳の編年から、逆に畿内の天皇陵の編年を検証することが可能となってきている。4.吉備地域の7世紀代の年代の基準を整備するための、須恵器や陶棺の編年が進んでいる。その成果の一部は定北古墳の発掘調査報告書に収録の予定である。5.7世紀代の群集墳の実態を明らかにするため、岡山県清音村三因(みより)古墳群の分布調査に着手した。1.平成5年度に実施した、岡山県上房郡北房町定東塚・西塚古墳の第1次発掘調査の出土資料について整理をおこなった。これによって、定東塚古墳→定西塚古墳→定北古墳→大谷1号墳という、7世紀代の方墳の系列と厳密な年代ががほぼ明らかになった。2.平成4年度で調査を終了した定北古墳の発掘調査報告書の刊行のための作業を進めた。平成6年度中に報告書が刊行される予定である。この報告書で、研究課題のひとつである、陶棺や須恵器の編年にもとづく吉備地域の7世紀の古墳の編年の研究成果が公表される。3.畿内の巨石墳および終末期古墳の踏査をおこない、石材加工技術の発達の観点から、新しい編年案をまとめた。

この研究成果については、平成7年6月に刊行予定の論集に掲載される。4.古墳の築造に用いられた方位および尺度の研究から、国家権力による度量衡の整理・統一の過程を整理中である。5.平成7年度以降に、コンピュータによる地理情報システム(GIS)を用いた整理と研究を実施する計画をもっていたが、平成6年度に英文マニュアルの読解をほぼ終え、基本的な操作・処理技術を修得そ、本格的に稼働させる準備を整えた。1本研究の成果の一部である、岡山県上房郡北房町定北古墳の発掘調査報告書を刊行し、関係機関・研究者に配布した。吉備地域の終末期古墳の研究における基準資料を提示することができた。2定北古墳に続いて定東塚・西塚古墳について発掘調査をおこなっており、出土遺物の整理等を進めた。定東塚古墳の出土遺物の整理はほぼ終了した。その結果、定東塚古墳-定西塚古墳-定北古墳-大谷1号墳という終末期古墳の系列が明らかになり、すべての古墳について年代を示す資料が出土しているという、全国的にも珍しい例となった。3 GIS(地理情報システム)を用いた古墳の分布と地形の立体表示について、岡山家清音村三因古墳群の例を用いて試験的に画像を作成し、インターネット上で公表した。分布調査の成果をGISと結合させるという方向で、技術的な問題はほぼ解決できたが、分布調査自体は一部の実施にとどまっている。4畿内の終末期古墳の編年について、横穴式石室、横口式石槨、家形石棺などの編年的検討をおこない、全体に年代を古くすべきであるという新たな見解を導きだし、結果を公表した。5終末期古墳の年代を古くすることと関係して、6世紀代の古墳の編年を再検討する必要が生じ、新たな編年案の大枠を作成したが、成果の公表にはしばらくの時間を要する予定である。
栄養飢餓時の活性イオウ分子産生酵素CSE発現誘導による細胞老化制御経路の解析

私共が見出した血清除去(栄養飢餓)によるCSE発現とERK活性化の知見を発展させて、CSE発現誘導の分子基盤を解明するために以下の2項目を行った。1)血清除去依存的なCSE発現細胞の検索ならびにタイムプロファイルの検討:COS7/HEK293細胞において、CSE発現誘導とともに活性イオウ検出蛍光指示薬(Sulfane Sulfur Probe4:SSP4)を用いて活性イオウ検出に成功した。また、その他に2種類のヒト培養細胞を解析候補細胞として挙げることができた。さらに、HEK293細胞での血清除去依存的なCSE発現誘導は血清再添加によって停止したことより、CSE発現誘導は可逆的な機構によって制御されていることが確認された。2)CSE発現誘導による細胞長寿と細胞増殖能の検討:血清除去により3種のMAPキナーゼ(ERK1/2、JNK、p38)は活性化されたが、siRNAによるCSE発現抑制により抑制されたMAPキナーゼはERK1/2のみであった。さらに、ERK1/2の上流のMEKの阻害剤(U0126)ではCSE発現誘導は不変であった。また、細胞増殖能解析には増殖と遊走を別個に検討するためにヒト培養細胞で血清0.5 %含有でのスクラッチアッセイを行った。CSE発現をN-アセチルシステン添加で模倣すると細胞遊走能(スクラッチアッセイ)は優位に阻害された。ミトコンドリアの形態をMitoTrackerを用いて行い、血清除去により長い形態(融合)のミトコンドリアが増加する傾向が観察された。以上、ヒト培養細胞において、血清除去(栄養飢餓)ーCSE発現誘導ーERK1/2活性化の信号系が作動しているが、JNK、p38信号系の活性化はCSE発現誘導と同時に起こっているものの、何らかの別の機構によるものと思われた。また、CSE発現誘導によって細胞遊走能が抑制されることが示唆された。当初の予定通り、本年度は、1)血清除去依存的なCSE発現細胞の検索ならびにタイムプロファイルの検討、2)CSE発現誘導による細胞長寿と細胞増殖能の検討が出来た。その結果、今後解析するべきヒト培養細胞を見出すとともに、血清除去依存的なCSE発現の可逆性も確認されアッセイ系確立に成功した。また、CSE発現が細胞増殖信号のMAPキナーゼの中でもERK1/2の活性化のみを引き起こしていることが明らかになった。これらのCSE発現誘導が、細胞遊走能へ関与する予備的知見も得られたため、実験計画がおおむね順調に進展していると思われる。今年度も研究計画をもとに引き続いて、血清除去(栄養飢餓)によるCSE発現の分子機構の解明を進めていく。具体的には、次年度以降の研究計画である、3、CSE発現を誘導する血清除去による細胞内シグナルの解析、4、細胞長寿誘導薬スクリーニング系の確立をすすめて、細胞飢餓経路を模倣したCSE発現経路の作動によって細胞長寿におけるCSE発現誘導の役割を明確にしながら、創薬(細胞長寿薬)の標的として適切なCSE発現誘導の実現にせまりたい。

これらのCSE発現誘導が、細胞遊走能へ関与する予備的知見も得られたため、実験計画がおおむね順調に進展していると思われる。今年度も研究計画をもとに引き続いて、血清除去(栄養飢餓)によるCSE発現の分子機構の解明を進めていく。具体的には、次年度以降の研究計画である、3、CSE発現を誘導する血清除去による細胞内シグナルの解析、4、細胞長寿誘導薬スクリーニング系の確立をすすめて、細胞飢餓経路を模倣したCSE発現経路の作動によって細胞長寿におけるCSE発現誘導の役割を明確にしながら、創薬(細胞長寿薬)の標的として適切なCSE発現誘導の実現にせまりたい。
生体内情報伝達機構解明を指向したホスファターゼ抵抗性リン酸化ペプチドの合成

蛋白質のチロシン、セリン、スレオニン残基のリン酸化、脱リン酸化が生体内情報伝達系において重要な役割を果していることが明らかになるにつれ、近年生体内情報伝達機構解明のためのリン酸化ペプチド・タンパク質の需要が高まっている。このような観点より『生体内情報伝達機構解明を指向したホスファターゼ抵抗性リン酸化ペプチドの合成』を遂行し以下のような実績をあげることができた。1.すでにホスファターゼ抵抗性ホスホチロシン誘導体として4-phosphono(difluoromethyl)phenylalanine(F2Pmp)の合成を完了していたので今年度はまずホスファターゼ抵抗性ホスホセリン(F2Pab)、スレオニン誘導体(F2Pmab)の合成に着手し、ホスホセリンミメティックの合成を完了させた。なお、ホスホスレオニンミメティックに関しては現在は現在各種合成法について精力的に検討中である。また、リン酸化チロシンミメティックとしてホスホアザチロシン誘導体の合成を行った。2.ホスホチロシン、ホスホセリンミメティック含有ペプチドの合成について検討を加え、特に保護ペプチド樹脂の最終脱保護に関し、High Acidic〔1 M TMSOTfthioanisole/TFA,m-sresol,EDT(ethanedithiol)〕-Low Acidic〔1 M TMSOTf-thioanisole/TFA,m-cresol,EDT+TMSOTf+DMS(dimethyl sulfide)〕からなる二段階脱保護法がホスファターゼ抵抗性リン酸化ペプチドの脱保護法に非常に有効であることを見出した。3.これら合成法を応用して各種ホスファターゼ抵抗性リン酸化ペプチドの合成を行い、現在これら合成ペプチドの生理活性について検討を加えている。
Z3対称性に着目した有限密度での格子量子色力学の計算

格子量子色力学は、非摂動的な場の理論の方法の中で、最もシステマティックに整備された理論の1つである。この理論を使った統計力学は、有限温度かつ零バリオン密度での計算について、確固たる成功を収めてきた。しかし、有限のバリオン数密度においては、計算の過程で符号問題と呼ばれる問題が生じるため、計算に困難が生じる。特に高バリオン数密度においては信頼のおける計算結果が存在しない。符号問題は計算過程に登場する有効作用が虚数部分を持つ事によって生じる。この研究では、有効作用の虚数部分が小さく、かつ低温で通常の理論と一致するZ3対称化された量子色力学を用いる事で、この問題を克服する事を試みる。数値計算のプログラムは、通常の格子量子色力学のプログラムを3層化し、それらに3つのZ3要素に対応する虚数化学ポテンシャルを導入する事により作成した。前年度に作成したプログラムは、高温相においてやや不自然な振る舞いが見られため、本年度はプログラムを抜本的に修正して、テストランした結果、不自然な振る舞いは解消した。その後、位相クエンチ近似のもとで、大規模な配位生成を行い、相当数のパラメータセットに対して、数千から数万の配位を得る事ができた。また、得られた配位を用いて、ポリヤコフループやアイソスピン数密度などの計算を行った。一方で、格子量子色力学の計算効率や精度を上げるテクニックについての研究や、格子量子色力学によって得られた数値計算結果を分析、チェックする現象論模型や分析方法に関する研究も行った。これらの研究成果は、適宜、学会・学術誌等で発表した。研究2年目になる平成30年度は、前年度に作成したプログラムを修正・改良し、テストランでその有効性を確かめた。さらに位相クエンチ近似のもとで、大規模計算を行い、配位の生成を行い、さらにいくつかの物理量を計算した。比較対象となる通常の格子量子色力学についても計算を行った。配位は、かなりの数のパラメータセットに対して、数千から数万程度得られた。計算した物理量は、プラケット、ポリヤコフループ、アイソスピン数密度である。一方で、格子量子色力学の数値計算の効率や精度を高めるための研究や格子量子色力学の数値計算結果を分析、チェックする現象論模型や分析方法の研究も行った。単年度としては、十分な進展が得られたと思うが、プログラムの修正など、前年度の遅れを回復するための作業に時間がかかり、再重み法を用いた位相因子や物理量の計算には至らなかった。以上の状況を考慮して、2年間トータルの進捗状況としては、「やや遅れている」と判断した。今後は、作成した配位を用いて再重み法を用いた位相因子の計算やバリオン数密度の計算を行う。まず、再重み法の計算プログラムを作成し、それをテストランして位相因子やバリオン数密度のテスト計算を行う。得られた結果を現象論模型などで得られた結果と比較検討し、プログラムを実行して得られた結果に不自然な点がないかどうか慎重に分析する。これらの分析が終わり、計算プラグラムのチェックが完了した後に、本格的に位相因子の計算やバリオン数密度の計算を行う。これらの過程で、必要があれば、配位数の増加生成も行い、適宜プログラムの効率化を図る。得られた結果を分析し、符号問題がどの程度改善されたかを分析する。また、比較検討する現象論模型の改良、数値結果の分析方法および計算方法の高精度化・効率化に関する研究も並行して行う。途中結果も含めて、得られた結果を適宜、研究会・学会・報告書・学術論文等で発表してゆく予定である。格子量子色力学は、非摂動的な場の理論の計算方法であるが、有限温度かつ零バリオン密度での計算については、大きな成功を収めてきた。しかし、有限バリオン密度においては、符号問題という問題が生じるため、特に、低温かつ高バリオン密度の計算においては、信頼のおける計算結果が存在しない。この研究では、Z3対称性をもった量子色力学を考える事で、この問題についての新しい解決法を模索する。この理論は符号問題が小さい事が期待され、また零温度極限で通常の量子色力学に帰着するからである。初年度である平成29年度は、主にプログラムの作成とテストランを行った。プログラムの作成は通常の格子量子色力学のプログラムを3つ連結する形で行われ、アイソスピン化学ポテンシャルがある場合を含めて、スムーズに実行が行われることが確認された。ただし、物理的な意味あいを含めたテストランによるチェックが完全に終わらなかった。特に高温においては、予測される結果とやや異なるふるまいが見られる場合があったため、慎重な検討を行っている。現在は、プログラムの再チェック、特に修正場所の確認を行っている。また、格子量子色力学のプログラムの作成を進める一方で、並行して、これと比較し、チェックするための現象論模型の研究・開発も行った。特に、有効ポリヤコフライン模型やポリヤコフループ拡張型南部・ヨナーラシニオ模型の研究・開発を行った。これらの研究成果は、(途中経過の報告を含めて)適宜、研究会・学会等・学術誌等で発表した。研究初年度になる平成30年度は、Z3対称な格子量子色力学のプログラム作成およびテストラン、また、これらと比較し、物理的チェックを行うための現象論模型の研究・開発を行った。Z3対称な格子量子色力学のプログラムの作成は、通常の格子量子色力学のプログラムを3連結して、Z3対称性を実現する形で行った。

この方法では、該当するサブルーチンにZ3群の3つの要素に対応する虚数化学ポテンシャルを入れる事でZ3対称性が実現する。また、同時に実数のアイソスピン化学ポテンシャルを入れることも可能なので、将来的には、位相クエンチ近似と再重み法の使用によって有限バリオン密度の存在する状況の計算が実行できるプログラムとなる。連結されたプログラムは、大阪大学の大型計算機SX-ACE上でスムーズに走る事が確認された。しかしながら、物理的な意味合いを含めたテストランでは、高温領域において、予想どおりの結果とやや異なる振る舞いが見られ、現時点でもプログラムのチェックが継続中である。一方、格子量子色力学のプログラム作成と並行して、それと比較して物理的チェックを行う、現象論模型の研究・開発も行った。特にZ3対称な有効ポリヤコフライン模型は、低温かつ高密度での計算が進み、その有効性が確かめられた。この結果は、格子量子色力学の有限密度での結果をチェックするときに大いに役に立つと思われる。また、ポリヤコフループ拡張型南部・ヨナーラシニオ模型の研究から新たな知見が得られ、今後有効模型を改良する際の大きな手掛かりが得られた。現象論サイドでは研究は順調であったが、格子量子色力学のプログラムのチェックが完全に終了しなかった点を考慮して、進捗状況としては「やや遅れている」と判断した。格子量子色力学は、非摂動的な場の理論の方法の中で、最もシステマティックに整備された理論の1つである。この理論を使った統計力学は、有限温度かつ零バリオン密度での計算について、確固たる成功を収めてきた。しかし、有限のバリオン数密度においては、計算の過程で符号問題と呼ばれる問題が生じるため、計算に困難が生じる。特に高バリオン数密度においては信頼のおける計算結果が存在しない。符号問題は計算過程に登場する有効作用が虚数部分を持つ事によって生じる。この研究では、有効作用の虚数部分が小さく、かつ低温で通常の理論と一致するZ3対称化された量子色力学を用いる事で、この問題を克服する事を試みる。数値計算のプログラムは、通常の格子量子色力学のプログラムを3層化し、それらに3つのZ3要素に対応する虚数化学ポテンシャルを導入する事により作成した。前年度に作成したプログラムは、高温相においてやや不自然な振る舞いが見られため、本年度はプログラムを抜本的に修正して、テストランした結果、不自然な振る舞いは解消した。その後、位相クエンチ近似のもとで、大規模な配位生成を行い、相当数のパラメータセットに対して、数千から数万の配位を得る事ができた。また、得られた配位を用いて、ポリヤコフループやアイソスピン数密度などの計算を行った。一方で、格子量子色力学の計算効率や精度を上げるテクニックについての研究や、格子量子色力学によって得られた数値計算結果を分析、チェックする現象論模型や分析方法に関する研究も行った。これらの研究成果は、適宜、学会・学術誌等で発表した。研究2年目になる平成30年度は、前年度に作成したプログラムを修正・改良し、テストランでその有効性を確かめた。さらに位相クエンチ近似のもとで、大規模計算を行い、配位の生成を行い、さらにいくつかの物理量を計算した。比較対象となる通常の格子量子色力学についても計算を行った。
薬剤徐放と細胞デリバリーを達成する生分解性ポリマーのがん免疫療法への展開

本年度は,体温程度まで加熱するとゲル化するインジェクタブルポリマー(IP)を用いて,抗原とアジュバント分子の徐放システムを調製し,マウスに投与して,その免疫誘導能を調査した。IPとしてはポリエチレングリコールとポリ(カプロラクトン-グリコール酸)共重合体から成るトリブロック共重合体(tri-PCG)とtri-PCGの末端をスクシンイミドエステル化したtri-PCG-OSuを用いた。モデル抗原としてはオボアルブミン(OVA)と樹状細胞(DC)活性化機能を高めるためのアジュバント分子として,トル様受容体(TLR9)のリガンド分子であるCpG-DNAを用いた。さらにCpG-DNAと静電的に複合体を形成可能なポリリシン(PLys)を用いた。以上のポリマーの混合比率を変化させて抗原とアジュバントの徐放挙動を調査した。蛍光ラベルしたOVAとCpG-DNAをIP内に混合させて,ゲル化させた後リン酸緩衝液に浸漬し,所定時間ごとにリン酸緩衝液を回収してIPゲルから放出されたOVAとCpG-DNAを定量した。tri-PCGのみから構成されるIPゲルよりも,tri-PCGとtri-PCG-OSuとPLysから構成されるIPを用いるとOVAとCpG-DNAの放出が遅くなることが分かった。さらにマウスの皮下にIPを投与して蛍光ラベルしたCpG-DNAの蛍光を生体イメージングシステムで調査した。tri-PCG-OSu及びPLysを添加したIPゲルを用いてOVAとCpG-DNAを投与したほうが,リン酸緩衝液に溶解させて投与するよりもCpG-DNAを投与部位に長期間とどめておくことができた。皮下投与してから14日後にOVA特異的な血中抗体価(IgG)を調査したところ,IPを用いてOVAとCpG-DNAを投与したグループのほうが高い抗体価を示す傾向があることを明らかにした。タンパク質であるOVAとオリゴ核酸であるCpG-DNAを徐放できるIP製剤を調製してその徐放挙動とマウスに投与した場合の抗体産生能力について調査した。これらの成果について3件の学会発表をおこなった。また次年度に予定していた免疫細胞をIP内で培養する実験の検討を行っており,当初の計画以上に進展しているといえる。2019年度はIPに血液由来の免疫細胞を含有させて,細胞のサイトカイン産生能や表面マーカーについて調査を行う予定である。IPにOVAやCpG-DNAを留めておくために,本年度に検討したIP製剤を用いて免疫細胞を培養する。次にマウスに投与して免疫誘導能力を調査する。一定の免疫増強効果が得られれば,OVAを抗原として発現するがん細胞(E.G7-OVA)を接種し腫瘍を形成させたマウスにIP製剤を投与して治療効果を検証する予定である。
ダイズの耐湿性向上のための根系の形態・機能の改善とシグナル物質の探索

根系の活性指標として,水稲で用いられる出液速度を取り上げ,日変化や生育に伴う経時変化など,ダイズにおける出液速度の特性を明らかにした,さらに,畑におけるダイズの多収技術のひとつである培土について,根系の視点から検討したところ,培土部分に生理的活性が高い多数の不定根が形成されて,生育後半まで出液速度が高く維持されることや,少雨年,多雨年のいずれにおいても,茎葉部の生育や収量が促進されることが明らかとなった.一方,ダイズ根系の過湿に対する反応をみると,冠水処理・過湿処理により,主根の伸長が著しく抑制され浅い根系となる一方で,胚軸や茎基部において形成され土壌表層や土壌表面(空気中)に分布する不定根が増えた.そこで,上述の培土によって,不定根の形成をさらに促進し,不定根が展開して養水分吸収できる土壌空間を拡大することが,湿害の軽減に役立つかどうかについて検討を進めた.すなわち,開花期産前の20日間,地表面まで湛水処理した過湿区と対照区とを設け,両区について培土処理が地上部や地下部の生育に与える影響ついて比較検討した.その結果,湛水期間中の葉面積や葉色(SPAD値)の低下は防げなかったものの,湛水解除後の回復が著しく改善された.根系分布を調べたところ,過湿区では土壌表面から10cm以深に分布している根が少なく全体として分布が浅かったが,培土部分で不定根が非常によく発達し,総根量では対照区と遜色がなかった.地上部乾物重の回復も培土を行った方が良好であり,収量の減少は培土をした方が小さく抑えられた.根系の活性指標として,水稲で用いられる出液速度を取り上げ,日変化や生育に伴う経時変化など,ダイズにおける出液速度の特性を明らかにした,さらに,畑におけるダイズの多収技術のひとつである培土について,根系の視点から検討したところ,培土部分に生理的活性が高い多数の不定根が形成されて,生育後半まで出液速度が高く維持されることや,少雨年,多雨年のいずれにおいても,茎葉部の生育や収量が促進されることが明らかとなった.一方,ダイズ根系の過湿に対する反応をみると,冠水処理・過湿処理により,主根の伸長が著しく抑制され浅い根系となる一方で,胚軸や茎基部において形成され土壌表層や土壌表面(空気中)に分布する不定根が増えた.そこで,上述の培土によって,不定根の形成をさらに促進し,不定根が展開して養水分吸収できる土壌空間を拡大することが,湿害の軽減に役立つかどうかについて検討を進めた.すなわち,開花期産前の20日間,地表面まで湛水処理した過湿区と対照区とを設け,両区について培土処理が地上部や地下部の生育に与える影響ついて比較検討した.その結果,湛水期間中の葉面積や葉色(SPAD値)の低下は防げなかったものの,湛水解除後の回復が著しく改善された.根系分布を調べたところ,過湿区では土壌表面から10cm以深に分布している根が少なく全体として分布が浅かったが,培土部分で不定根が非常によく発達し,総根量では対照区と遜色がなかった.地上部乾物重の回復も培土を行った方が良好であり,収量の減少は培土をした方が小さく抑えられた.日本では,米の過剰生産により水田の1/3が余っている状態で畑地への転換が望まれる一方,ダイズは製油などの需要も含めると優に90%以上をアメリカなどからの輸入に頼っており,アメリカを中心とする遺伝子組み替え作物の安全性の問題もあって自給率向上が期待されている.このため,水田をダイズ作に転換する試みが多く行われ,現在の日本のダイズ生産の多くは旧水田での生産が占めているが,排水の不良による生育障害や収量の低下がしばしば問題となっている.こうした問題を解決するためには,ダイズの根の過湿・湛水条件への反応を明らかにする必要があるが,そもそもダイズの根に関する基礎的データが不足している.本研究では,初年度の課題として,(1)各生育段階におけるダイズ根系の分布・生理的活性を明らかにする,(2)ダイズ根の過湿への応答を研究するための簡便な実験系を確立する,の2点に取り組んだ.(1)については,東京大学附属農場において圃場栽培したダイズ根系をモノリス法で観察するとともに,出液速度によって根系全体の生理的活性を評価した.その結果,土壌の表層部に形成される不定根が,特に生育の後半において重要であることが示唆され,降水量の多少に関わらず,中耕培土により不定根の発達を促すことが根の活性を高く維持し,茎葉部の生育や子実形成に有利に作用することを明らかにした.(2)については,スロバキアから招聘したA.Lux博士(コメニウス大学)の協力のもと,バーミキュライト培地で短期間に過湿障害を誘導したダイズを栽培するシステムを確立し,主に種子根の内部形態を観察して現在解析中である.前年度の研究成果を踏まえて、今年度はダイズ栽培における培土処理について、安定多収をあげるための栽培管理技術とともに、湿害の対策技術としての側面から検討を行なった。一般に培土処理を行なうと高い収量が得られるが、培土処理によって培土部分に不定根が多数形成されることで根長が増加するほか、登熟期を含みながら出液速度を指標としてみた根系全体の老化が緩やかに進行する可能性が高いことが明らかとなった。

また、土壌表層における水分含量が生育期間を通して比較的高く保たれた結果として、培土部分において根の枝分かれが発達したことも関係していると考えられる。つぎに、湛水処理によって人為的に過湿条件を作り出し,地上部の生育と収量、根系の分布および生理的活性に対する影響について検討を行なった。その結果、過湿条件下では、地上部乾物重や葉面積が抑制され、また葉色の退色も早く、これらの形質は湛水処理終了後も対照区に追いつかなかったが、培土処理によって被害を軽減させることができた。収量についても、同様の傾向が認められた。また、生育に伴う根系の生理的活性を出液速度を指標として検討した結果、湛水処理によって抑制されたが、処理終了後の回復はやはり培土区の方が早かった。このように、過湿害による被害は、培土処理によって軽減することができることが明らかとなった。培土処理によって不定根が多数形成され、根長が増加するとともに根系分布が浅くなっていたためと考えられる。ダイズに培土を施すと,培土部分に生理的活性が高い多数の不定根が形成されることや,それに伴って根系分布が浅くなることが15年度までに確認できた.そこで,この培土効果が湿害の軽減に役立つかどうかについて検討を進めた.すなわち,栄養生長期から開花期にかけての20日間,地表面まで湛水処理した過湿区と対照区とを設け,両区について培土処理が地上部や地下部の生育に与える影響について比較検討した.その結果,湛水処理開始時に十分展開していた主茎の第3節に着生した葉のSPAD値は,培土の有無に関わらず,過湿区で処理開始後2週間目あたりから低下が見られた.一方,湛水処理後に展開した第6葉のSPAD値は,過湿区と対照区のいずれにおいても,展開直後から培土処理によって高くなる傾向を示した.また,過湿区における出液速度や葉面積の推移は生育に伴う上昇が小さく,湛水処理終了直後は対照区に比べて非常に小さかったが,処理後の回復は培土を行った方が良好であった.そこで,湛水処理終了直後に根系分布を調べたところ,過湿区では土壌表面から1020cmの深さに分布している根が少なく,全体として分布が浅かった.さらに,培土を行うと,培土部分で不定根が非常によく発達し,全根長の半分以上が分布したことから,予想どおりの浅い根系分布を作り出すことができていることが確認できた.湛水処理終了後の地上部乾物重の回復程度は培土を行った方が良好であり,最終的に収量の減少程度は培土をした方が小さく抑えられていた.以上のように,培土処理をしても,湛水処理によって根系の生理的活性や地上部の生育の抑制は免れなかったが,不定根の発達が著しく促されたことで,ストレス後の生育の回復に対して有利に働き,被害の軽減につながることが示唆された.
朝鮮植民地支配と公害

本研究は、日本の植民地支配下に置かれていた朝鮮において、日本企業が引き起こした公害問題について検討した。また、この問題を掘り下げるために、日本による工場や港湾、軍事基地の建設政策などが朝鮮の地域社会にどのような影響を与えたのか、また、地域社会はこれらにどのように対応したのか、といった問題について考察した。以上の作業を通じて、近現代日本の「開発主義」の歴史を、日本本国の視点だけではなく、植民地支配との関係で把握することができた。平成27年度は、本研究課題の初年度にあたり、研究の基盤を整える作業を中心に実施した。まず、関連する研究の収集等をおこなった。具体的には、日本や韓国で出版された朝鮮工業化政策や地域社会史、さらには議論の前提となる朝鮮王朝社会に関する研究成果を入手し、読み進める作業をおこなった。また、史料のデジタル化作業を進めた。次に史料調査等を実施した。今年度は、福岡県における史料調査等を実施し、(1)九州大学附属図書館にて主に炭鉱関係資料を、(2)北九州市立国際友好図書館にて、1945年前後に朝鮮に滞在した日本人の回想録を、(3)北九州市立中央図書館にて公害反対運動にかかわった婦人会関連文献を入手できた。さらに、ソウルを訪問し、韓国の研究者と情報交換をする機会を持った。(1)近代都市空間研究班の会合に出席し、近年の朝鮮都市史・地域史に関する研究状況について情報交換した。この中で、研究代表者の博士論文「朝鮮東北部・咸鏡北道の社会変容ー植民地期の港湾「開発」問題を中心にー」に関する詳細なコメントもいただくことができた。(2)高麗大学校アジア問題研究所を訪問し、情報交換をおこなった。(3)近代都市空間研究班のメンバーの案内で、植民地期に工業化政策の対象となった永登浦地域を踏査した。また、公害問題に関連して研究報告もおこなった。唯物論研究協議会大会にて、「植民地主義の暴力への想像力を鍛え直すために」との報告をおこない、この中で植民地公害史の重要性を論じた。平成27年度は、職場における職位の変化に伴い、教育関連を中心として、業務が急増した。そのため、出張や作業のための時間を十分に確保することができず、水俣の調査などが実施できなかった。その一方で、韓国の研究者との研究交流においては極めて大きな成果をあげることができた。また、研究発表もおこなうことができた。以上から、全体としては順調に進んでいると評価できる。平成28年度は、研究の2年目にあたり、本格的に研究を進める段階となった。まず、昨年度に引き続き、先行研究等の収集を進めた。日本や韓国で出版された朝鮮工業化政策や地域社会史、さらには前近代の朝鮮や、日本史における公害問題・環境史等について、読み進める作業をおこなった。さらに、資料の分析を進め、著作や論文をまとめる作業を実施した。具体的には、朝鮮東北部の「開発」政策が地域社会に与えた影響についてさらに研究を進めたが、このなかでもとりわけ雄基地域を対象とした研究において大きな成果があった。雄基における港湾「開発」政策がもたらした矛盾を、地域の有力者層の動きや民族運動の動向などから、具体的に論じることができた。また、論文としてまとめる段階には到っていないが、会寧地域の商工会関連資料の分析を進めた。公害問題をめぐる研究成果を一般読者に広く伝えるための論考も執筆した。自らが編者としてかかわった東京歴史科学研究会編『歴史を学ぶ人々のためにー現在をどう生きるか』(岩波書店、2017年)では、植民地の公害問題について一般向けに叙述することができた。また、韓国を訪問し、韓国の研究者と情報交換をする機会を持つことができた。この中で、韓国人研究者とともに、ソウルの南山地域における植民地期の史跡を共同踏査することができた。さらには、韓国の仁荷大学校で開催されたシンポジウム「港湾都市、蓄積された過去と未来の発掘」(2016年11月)にて、「朝鮮植民地支配と港湾都市ー地域史研究の可能性」と題して、「開発」政策がもたらす矛盾について、地域社会史の視点から報告することができた。日本国内においては、山口県等の炭鉱地域を踏査し、炭鉱がもたらした災害について理解を深めることができた。平成28年度は、教育業務の増大に伴い、作業等の時間を十分に確保できないことがあった。また、研究を進めるなかで、資料状況などにも規定されて、当初の計画とは異なる地域社会の歴史を詳細に掘り下げる方向で研究が進んでいる部分がある。しかし、書籍や論文、一般書などで研究成果を発表することができた。また、韓国での研究発表もおこなえたことから、全体としては順調に進んでいると判断できる。本研究は、植民地期朝鮮の地域社会を公害や「開発主義」の視点から検討するものである。そのために、朝鮮窒素肥料株式会社の関連施設が立地した興南をはじめとして、「工業化」政策の対象地域となった朝鮮の地域社会について検討を深めていった。また、企業としては日本窒素肥料株式会社の活動を、朝鮮にとどまらず、日本帝国という規模で検討を進めることができた。まず、朝鮮の地域社会の史料を幅広く収集し、分析することができた。日本国内外の大学図書館や韓国・国家記録院などで、地域の支配構造や産業構造を示す資料などを中心に入手し、これに基づいて工場が立地した地域社会像を復元することができた。

また、日本の公害の事例についても現地でのフィールドワークや史料収集などを進め、植民地公害史との架橋の方法を探ることができた。公害の問題をめぐっては、韓国の研究者との研究交流を深めることができた。韓国では最近植民地期の公害史や環境史の論文が相次いで発表されたが、これらを発表した研究者と直接会い、情報交換することができた。また、ソウル市立大学国史学科の都市研究・地域研究者とたびたび意見交換ができたことは大きな成果であった。また、『植民地期朝鮮の地域変容』(吉川弘文館)や編著『歴史を学ぶ人々のために』(岩波書店)をはじめとした書籍・論文によって、本研究課題と関連を密接に有する問題について記述することができた。平成29年9月には韓国・高麗大学校で、『植民地期朝鮮の地域変容』の書評会が開催された。研究代表者は拙著の内容をベースに、公害問題も含めた発表をおこない、二名の評者からコメントをもらうことができた。さらに、会場全体で議論がなされ、貴重な助言を得ることができた。さらに、平成29年度には国立市公民館や明治大学をはじめ、市民講座において植民地公害史について講演することができた。本研究は、日本の植民地支配下に置かれていた朝鮮において、日本企業が引き起こした公害問題について検討した。また、この問題を掘り下げるために、日本による工場や港湾、軍事基地の建設政策などが朝鮮の地域社会にどのような影響を与えたのか、また、地域社会はこれらにどのように対応したのか、といった問題について考察した。以上の作業を通じて、近現代日本の「開発主義」の歴史を、日本本国の視点だけではなく、植民地支配との関係で把握することができた。平成28年度以降も、これまでと同様に史料や研究文献を収集し、分析することを継続したい。また、平成27年度は、韓国の研究者との情報交換に関して、研究課題と密接な関連を持つ研究グループに参加することができた点など、大きな成果があり、人脈を拡げることができた。これは研究課題を開始する前の段階においては、十分に想定していなかった。そこで、今後もこうした人脈を重視して、韓国側の研究者との情報交換等を進めたい。また、興南地方に在住したことがある日本人は水俣のみならず他地域にも在住している可能性があるので、調査範囲を拡げることを検討する。平成29年度は、本研究課題の最終年度である。引き続き、資料の収集を継続し、分析する。そうした作業の中で、具体的な地域(会寧など)に即した実証研究を進展させるとともに、研究成果を発表するために執筆活動を展開していく。また、植民地における公害という問題を、より広い文脈に位置づけるためにも、隣接分野の研究成果を吸収する。さらには、植民地研究の動向を整理する論文を執筆し、その中に公害問題を位置づける作業を進める。韓国との研究交流をさらに進め、研究成果の普及を図る。植民地公害を扱った市民向け講座として、「日本の朝鮮侵略史と朝鮮人の主体性」(明治大学アカデミーコモン、2017年10月)、「朝鮮人と日本、日本人と朝鮮:チッソの収奪経営と日本人の植民地経験」(国立市公民館、2017年12月)、「朝鮮植民地支配と天皇制」(文化センター・アリラン、2018年1月)を実施した。朝鮮近代史平成27年度は、時間を確保できず、一部の出張を実施できなかったためである。
金属修飾グラフェンにおけるカイラルｄ波超伝導の開拓

グラフェンにおいて、van Hove singularity(vHs)と呼ばれるフラットなバンド分散をフェルミレベルに調整することでChirald波超伝導を発現することが理論的に予測されている。このChirald波超伝導が実現すれば、量子コンピューターの演算を行うビットとしての応用が期待されるマヨラナフェルミオンという準粒子状態を作ることが出来る。本研究では金属修飾によりグラフェンに電子ドープを施し、vHsをフェルミレベルに調整することでChirald波超伝導状態をつくり、マヨラナフェルミオンの直接観察を行う。
多重ゼータ関数の総合的研究と量子可積分系への応用

2018年度は,前年度に行ったリー群に付随する多重ゼータ関数の関係式を記述する母関数の構成について,論文を作成し投稿した.具体的には古典ルート型であるA,B,C,D型ルート系の各々の場合において,ランクが1つ小さい同じ型の部分ルート系に付随する関数関係式の母関数を全て得ているが,これらのうちB,DとA1 ×A1に関する部分についてまとめた.これで基本理論は一つの区切りを迎えたと感じている.現在これまでの研究成果をまとめて,本として出版する予定を立てており,それに向けての作業を始めている段階である.なお,今後さらなる一般化の考察も同時並行で行っていく予定である. (松本耕二氏(名古屋大),津村博文氏(首都大)との共同研究)また,当初の計画にはなかったこととして,有限多重ゼータ値の母関数についての研究を行った.近年,多重ゼータ値を定義する級数を有限で打ち切って有限体上の数列とみなす有限多重ゼータ値の研究が注目を集めている.これらは通常の多重ゼータ値と一対一対応があると予想されており,その値を求めることは大変興味深い.この問題に対し,ファウルハーバーの公式を一般化することで記述する方法を見出し,値の母関数を構成することに成功した.特に負の領域では全て0になることを証明した.今後この母関数を調べることによって,多重ゼータ値に対して新しい知見が得られることが期待できる.リー群に付随する多重ゼータ関数に関しては,ほぼ実施計画通り研究を進められたように思う.また,有限多重ゼータ値に関しては,当初の計画にはなかったが,新しい研究対象として非常に有用な研究ができたため,全体としては十分な成果が得られたと思う.リー群に付随する多重ゼータ関数に関しては,引き続き関数関係式や応用についての研究を進めて予定である.また今年度新たに有限多重ゼータ値についての研究成果を得たため,この応用や拡張について考えていく予定である.また最近多重ベルヌーイ数やその類似に関して漸化式を得る一般的な方法を得つつあり,この方向についても研究を深めていく予定である.2017年度はまず,研究実施計画にあったリー群に付随する多重ゼータ関数の関係式を記述する母関数の構成を行った.具体的には古典ルート型であるA,B,C,D型ルート系の各々の場合において,ランクが1つ小さい同型部分ルート系に付随する関数関係式の母関数を全て与えた.また任意ルート系において,余ランクが1の部分ルート系に付随する関数関係式の母関数を与え,さらに剰余類の軌道和をLerchゼータ関数で表す公式を与えた.また,一般の関数関係式の足がかりとして, A3型ルート系においてA1 ×A1型部分ルート系に付随する関数関係式の母関数を構成した.現在1編の論文を投稿中であり,もう1編を作成中である.今後さらなる一般化を考察する予定である. (松本耕二氏(名古屋大),津村博文氏(首都大)との共同研究)また,計画にはなかったこととして,第2種ベルヌーイ数とも呼ばれているコーシー数についての研究を行なった.コーシー数は,ポリ拡張や超幾何拡張などこれまで様々な拡張が考察されているが,それらとは異なる合流型超幾何関数に付随するコーシー数,およびその多項式類似を導入し,性質を調べた.これまで研究されてきた拡張と同様の良い性質を持ち,その上,特殊な多重ゼータ値の母関数にもなっていることを示した.現在論文を投稿中である.今後この対象を調べることによって,多重ゼータ値に対して新しい知見が得られることが期待できる. (吉原亜香音氏(横須賀学院)との共同研究)リー群に付随する多重ゼータ関数に関しては,ほぼ実施計画通り研究を進められたように思う.また,合流型超幾何関数に付随するコーシー数,およびその多項式類似に関しては,当初の計画にはなかったが,新しい研究対象として非常に有用な研究ができたため,全体としては十分な成果が得られたと思う.2018年度は,前年度に行ったリー群に付随する多重ゼータ関数の関係式を記述する母関数の構成について,論文を作成し投稿した.具体的には古典ルート型であるA,B,C,D型ルート系の各々の場合において,ランクが1つ小さい同じ型の部分ルート系に付随する関数関係式の母関数を全て得ているが,これらのうちB,DとA1 ×A1に関する部分についてまとめた.これで基本理論は一つの区切りを迎えたと感じている.現在これまでの研究成果をまとめて,本として出版する予定を立てており,それに向けての作業を始めている段階である.なお,今後さらなる一般化の考察も同時並行で行っていく予定である. (松本耕二氏(名古屋大),津村博文氏(首都大)との共同研究)また,当初の計画にはなかったこととして,有限多重ゼータ値の母関数についての研究を行った.近年,多重ゼータ値を定義する級数を有限で打ち切って有限体上の数列とみなす有限多重ゼータ値の研究が注目を集めている.これらは通常の多重ゼータ値と一対一対応があると予想されており,その値を求めることは大変興味深い.この問題に対し,ファウルハーバーの公式を一般化することで記述する方法を見出し,値の母関数を構成することに成功した.特に負の領域では全て0になることを証明した.

今後この母関数を調べることによって,多重ゼータ値に対して新しい知見が得られることが期待できる.リー群に付随する多重ゼータ関数に関しては,ほぼ実施計画通り研究を進められたように思う.また,有限多重ゼータ値に関しては,当初の計画にはなかったが,新しい研究対象として非常に有用な研究ができたため,全体としては十分な成果が得られたと思う.リー群に付随する多重ゼータ関数に関しては,引き続き関数関係式についての研究を深める予定である.また当初今年度の予定にあったが,研究できなかった多重ゼータ関数の有理型関数としての理解についても研究を進めたい.ただし,関連性が強く,進展が見込める新しい研究があればそれを優先するつもりである.リー群に付随する多重ゼータ関数に関しては,引き続き関数関係式や応用についての研究を進めて予定である.また今年度新たに有限多重ゼータ値についての研究成果を得たため,この応用や拡張について考えていく予定である.また最近多重ベルヌーイ数やその類似に関して漸化式を得る一般的な方法を得つつあり,この方向についても研究を深めていく予定である.今年度は新しい研究内容が生じたため,まとめることに時間をかけ講演や研究会参加を次年度に回した.次年度はこれらの成果の発表や,新しい情報を得るため当初予定より多くの研究会に参加するつもりである.今年度は計画より多めに消費したが,前年度新しい研究に専念したことで生じた旅費減少による繰越金が多少残ることとなった.次年度はこの繰越金を情報収集のための研究会参加や資料集めに使用する予定である.