hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚的選好判断における魅力度の同化効果と対比効果の神経メカニズム

その結果、周辺刺激のサイズが大きなほど(中央の刺激と同サイズを提示する場合と比較して)より強い効果を確認した。また、fMRI計測実験に向けた予備的計測を行い、刺激の提示サイズと提示位置(中央画像と周辺画像の距離)の調整を行った。本年度は魅力度の同化効果と対比効果が、より頑健に観測可能な刺激条件を策定することが主要な課題であり、刺激サイズと位置の調整により従来よりも大きな効果を得られる条件を掴むことができた。当初の計画ではfMRI計測を本年度より本格的に実施する予定であったが、前述した刺激条件の策定とスキャナ内での刺激の見え方を調整する作業に時間を要したため、予備的な脳画像計測までに留まってしまったことから進捗はやや遅れていると判断した。次年度は、現在効果を高めるために行っている顔画像データベースの再構築と提示サイズの最適化を完成させ、fMRI実験による脳活動計測とデータ解析を本格的に行う。また、現在顔画像作成に使用しているCGソフトウエア以外にも、より魅力度の幅をもたせ、なおかつ自然な印象を与えられる画像が作成可能なソフトウエアの導入を並行して検討することで、効果をより際立たせる工夫を引き続き模索していく。最終年度である次年度は、策定したパラメータにもとづくfMRI実験による脳活動計測とデータ解析を早急に実施し、結果のとりまとめと報告を行う。本年度は、行動指標で充分な心理効果が計測されるパラメータの設定に注力した結果、fMRI実験のテスト数が当初の予定よりも少なく、被験者用の謝金がかからなかった。またfMRIデータ解析のための解析用コンピュータの導入も本年度は見合わせた(PC類はスペックの更新が早いため、なるべく最新の機種を導入することが高い費用対効果につながると判断した)。実験データの国際学会への発表報告を控えたため、学会参加用の旅費も予定よりもかからなかった。次年度はfMRI実験の本格化に伴い、解析用コンピュータとデータ保存用の記録メディア等を購入する。また、再構築した刺激データベースの再評価確認や実験パラメータの最適化に必要となる評価者(被験者)への謝金にも本年度の人件費・謝金を当てる。連携研究者とのデータ議論の機会を当初の計画よりも増やし、緊密に連携をはかることを検討し、本年度の旅費をその渡航費用に充当する。本年度は、行動指標でより頑健な心理効果が観測されるパラメータの設定に注力した結果、fMRI実験の本格的な実施に至らず、脳画像計測実験用の被験者謝金がかからなかった。またfMRIデータ解析用のコンピュータ導入も見合わせた。実験データの学会報告も控えたため、成果報告用に確保していた旅費も予定よりかからなかった。次年度はfMRI実験の本格的に実施し、被験者への謝金に本年度の人件費・謝金を充当する。また、データ解析用コンピュータの導入、データ保存用の記録メディア等の購入のほか、論文化や国内外での成果報告に要する費用と、とりまとめに伴う連携研究者との最終的な議論のための渡航費用に本年度の旅費を充当する。
新しい骨髄移植方法を用いた難病の治療方法の確立

新しい骨髄移植の方法を開発し、次のような結果が得られた。申請らは、革新的な骨髄移植方法("灌流法"と骨髄内骨髄移植:IBM-BMT)を開発した(特開2001-172188,特願09/531891)。この方法により、多能性造血幹細胞(P-HSC)だけでなく、間葉系幹細胞(MSC)もドナーの正常な細胞に置換できるため、ほとんどの難病が治療可能と考えられる。実際、これまで、通常の静脈内の骨髄移植(IV-BMT)では治療できなかった骨粗鬆症,感音難聴,肺気腫等がIBM-BMTにより治療できることが明らかになった(印刷中)。さらに、臓器移植もIBM-BMTを併用することによってmildなconditioning regimen(4.5Gy x 2の分割照射)でも、皮膚,膵等の移植にも成功している。このように、免疫抑制剤を使用せずmildなconditioning regimenで、臓器移植が可能となればあらゆる難病の治療に応用できる。さらに、ヒトへ応用するため、モンキーを用いたトランス・レーショナル・リサーチを開始した。マウスと違って、モンキーではヒトと同様に消化管の放射線に対する感受性が強いため、よりmildなcondintioning regimen(4Gy x 2以下の分割照射)が必要であることが明らかになった。それ故、rejectionを防ぐため、ドナー・リンパ球輸注(DLI)が不可欠となり、IBM-BMT+DLIによって、モンキーの造血系をdonor側の造血系に置き換えることに成功した(投稿予定)。申請者らの目的は、難病の根治療法を開発することにある。申請者らが開発した新しい骨髄移植方法は、造血幹細胞のみならず、間葉系幹細胞も効率良く移植が可能であるため、再生治療にも有効である。種々の難病の小動物を用い、いかなる疾患が治療可能かを明らかにし、ヒトへ応用する。遺伝子改変難病モデル動物や自然発症の難病モデル動物を用いて、骨髄内骨髄移植(IBM-BMT)による難病の予防と治療を試みる。難病の新しいモデル動物の作出には、SCID/hu by IBM-BMT(ヒト難病患者の造血細胞をSCIDマウスにIBM-BMTをしてモデル動物を作出)を用いる。ヒトヘの応用の前段階としては実験用カニクイザルを用いて新しい方法の安全性と有効性を確認する。以下のような結果が得られた。i)Conditioning regimensの一つとして、放射線照射が動物でもヒトでも用いられているが、マウスを用いた実験からBMTの前日に4時間間隔で6Gy,2回分割照射するのがfull chimerismを形成するために最善である(Bone Marrow Transplantation30:843-849,2002)。ii)カニクイザルを用いてHvGR(rejection)を防ぐには30μg/kgのTacrolimus(FK506)やsteroid hormones(40mg/3kgのmethyl predonisolone)のpulse療法が有効である。iii)骨髄細胞(BMC)をサイトカインで培養して、経時的にBMCを補充すると造血系の回復が速やかである。iv)

donor lymphocyte infusion(DLI)を頻回に反復することにより、HvGRを防ぎ、donorの造血細胞の生着を促進する。i)マウスの皮膚移植において、4.5Gyx2の分割照射では、PV-BMT(門脈よりのBMT)ではアロの皮膚は60%しか生着しないが、IBM-BMT(骨髄内骨髄移植)によって100%アロの皮膚が生着する(投稿予定)。ii)Streptozotocinで誘導した糖尿病ラットにおいてもIBM-BMTの方が、PV-BMTよりも、膵島の移植成功率が高いことを見出している(投稿予定)。III.ヒトの細胞をマウスに移植するにはSCIDマウス(T細胞とB細胞を欠如した免疫不全マウス)が用いられて来た。これまで、ヒトの造血系細胞は、SCIDマウスに静脈より注入し、SCID/huキメラマウスを作製していたが、ヒトの細胞の生着率(キメリズム)は数%程度であった。我々の開発したIBM-BMTの方法を用いて臍帯血をSCIDマウスに移植すると10%から50%にもヒト由来の細胞が生着することが判明した(Blood in press)。それ故、IBM-BMTを用いれば、種々のヒトの難病をマウスにtransferし、モデル動物を作製することが可能となり、難病の遺伝子や病態レベルの異常を解析する上にも多大な貢献をするものと考える。新しい骨髄移植の方法を開発し、次のような結果が得られた。(1)ヒトへの応用を視野に入れて、種々の年齢のカニクイザルを用いて、加齢に伴う骨髄の変化と最適な骨髄細胞の採取場所を決定(stem cells 20:155,2002)。(2)骨粗鬆症のモデルマウスを用いて骨髄内骨髄移植で、骨粗鬆症が予防できることを証明(Stem Cells20:542,2002)。(3)骨髄移植のconditioningregimenとして放射線が用いられているが、種々の系統のマウスの組合わせで検討した結果、BMTの前日に6Gy,2回(4時間間隔)分割照射が最適(BMT30:843,2002)。(5)SCID/hu異種キメラマウスにおいて、ヒト臍帯血を骨髄内骨髄移植することによって、homing receptorsを有しないCD34^-細胞(最も未熟な造血幹細胞)でも、高率にヒトの造血系を再建できることを発見(Blood 101:2924,2003)。(6)ラットを用いて、アロの組合せで下肢の移植(移植の中で最も難しい複合移植)に成功(Transplantation 76:1543,2003)。(7)ドナーリンパ球輸注(DLI)の際、骨髄内骨髄移植を併用することにより、GvH反応を抑制し、放射線量を減量しても生着不全を防ぐことが可能(Stem Cells 22:125,2004)。以上の公表結果以外に、肺気腫や悪性腫瘍の治療の開発にも成功している。さらに種々のモデル動物を用いて骨髄内骨髄移植の適用疾患の拡大を目指す。また、ヒトへの応用を視野に入れてサルの実験を精力的に行う。
体幹部血管性病変の低侵襲4次元非造影MR血管撮影法の確立

造影剤アレルギー、高度腎機能障害、妊娠中、気管支喘息等を有する患者では造影MRI検査は制限される.本研究の目的は、現在の非造影MRアンギオグラフィをさらに発展させて、体幹部の腫瘍性/血管性病変の術前マッピング検査および局所血行動態解明のための非造影MRアンギオグラフィ技術を確立し、臨床応用させることである.上腹部においては肝胆膵腎悪性腫瘍、下腹部骨盤部においては腎移植術後や産科疾患(前置胎盤、癒着胎盤)における、術前術後マッピング、腫瘍内血流量の定性的評価、血管性病変の詳細な血行動態表示等が可能となった.非造影MRAの造影剤使用困難症例群における術前検査としての一定の臨床的有用性が示された.本研究の目的は、現在行われている非造影MRアンギオグラフィをさらに発展させて、従来のヨード造影剤による超選択的血管造影と同等の高画質で精細な体幹部血管性病変の動態観察が可能な非造影MR血管撮影法を確立し、慢性腎疾患患者などの造影剤を使用できない患者の局所血行動態観察に臨床応用することである。平成25年度は、主にボランティア実験、臨床検査、および4次元動態画像作成の試みを行った(分担:田嶋、河野)。(1)非造影MRAの画像背景要素の基礎的検討(主にボランティアでの基礎的データ収集)計5名のボランティアにて同期法(心電図同期、呼吸同期)の違いによる骨盤部MRAの画質評価を行った.移植腎動脈の血管評価は、通常呼吸同期を併用した非造影MRA法Time-SLIPを使用しているが、患者により呼吸間隔が一定でない場合も多く、撮像時間の延長、画像コントラスト不良の要因となる。移植腎動脈を含む骨盤部血管評価において心電同期併用下の非造影MRAを適用できるか、水成分の抑制が血管描出能にどの程度影響するかを検討した。その結果、通常行われている呼吸同期による画像と比較して、心電同期併用Time-SLIP法は、呼吸間隔に依存せず安定した画像コントラストが得られ、移植腎動脈などの骨盤部動脈の評価における有用性が示唆された。(2)臨床検査の施行および4次元動態画像作成の試み臨床例(上腹部では腎癌の腎動脈、骨盤部では移植腎の腎動脈)にて、4次元動態画像の試験的作成を行った。つぎに、4次元動態画像の作成をおこなうために、BBTI値35点(10002000の間)を設定して3DシーケンスでのMRA撮像を施行した。その結果、VR表示を基準画像として、これと同期した3方向のMPRが同時に表示させることで、4次元動態観察が可能となった。腎癌の腎動脈では腎腫瘍への血流分布の解明、移植腎動脈の動静脈瘻ではシャント部の詳細な評価において有用性が認められた。本研究の目的は、現在行われている非造影MRアンギオグラフィをさらに発展させて、従来のヨード造影剤による超選択的血管造影と同等の高画質で精細な体幹部血管性病変の動態観察可能な非造影血管撮影法を確立させることと、慢性腎疾患患者などの造影剤を使用できない患者における局所の血行動態観察へ臨床応用させることである。平成26年度は、主にボランティア実験、臨床検査、および4次元動態画像作成の試みを行った(分担:田嶋、河野)。これ迄に実施してきた、非造影MRAの画像背景要素の基礎的検討(主にボランティアでの基礎的データ収集)の結果を基に、臨床検査の継続実施を行った。おもに上腹部においては肝胆膵疾患、腎腫瘍において、下腹部から骨盤部においては産科領域において、3DシーケンスでのMRAを撮像し、2次元および3次元動態表示の作成を実施。これにくわえて、4次元動態画像の作成を試みた。また、それぞれの症例における血管解剖の表示とともに、腫瘍性病変については腫瘍内血流の描出呈示、血管性病変については関与血管および短絡部の詳細な血行動態観察を呈示でき、術前マッピングとしての有用性が確認された。本研究の目的は、現在行われている非造影MRアンギオグラフィをさらに発展させて、従来のヨード造影剤による選択的血管造影と同等の高画質で精細な体幹部血管性病変の動態観察可能な非造影血管撮影法を確立させること、および慢性腎疾患患者などの造影剤を使用できない患者における局所の血行動態解明のために臨床応用させる事である.平成27年度は,主に臨床患者を対象とした2次元、3次元、4次元動態画像作成の試みを行った(分担:田嶋、森田).これまでに実施してきた、非造影MRAの画像背景要素の基礎検討(主にボランティアでの基礎データ収集)の結果を基に、臨床検査の継続実施を行った.上腹部においては主に肝胆膵悪性疾患ならびに腎腫瘍の術前検査、下腹部骨盤部においては主に参加領域において、3DシーケンスでのMRAを撮像し、2次元および3次元動態表示の作成を実施.これに加えて、4次元動態画像の作成を試みた.また、各々の症例における血管解剖の表示とともに、腫瘍性病変については腫瘍内血流の描出提示、血管性病変については関与血管および短絡部の詳細な血行動態を呈示でき、術前マッピングとしての有用性が確認された.

造影剤アレルギー、高度腎機能障害、妊娠中、気管支喘息等を有する患者では造影MRI検査は制限される.本研究の目的は、現在の非造影MRアンギオグラフィをさらに発展させて、体幹部の腫瘍性/血管性病変の術前マッピング検査および局所血行動態解明のための非造影MRアンギオグラフィ技術を確立し、臨床応用させることである.上腹部においては肝胆膵腎悪性腫瘍、下腹部骨盤部においては腎移植術後や産科疾患(前置胎盤、癒着胎盤)における、術前術後マッピング、腫瘍内血流量の定性的評価、血管性病変の詳細な血行動態表示等が可能となった.非造影MRAの造影剤使用困難症例群における術前検査としての一定の臨床的有用性が示された.平成26年度は、主にボランティア実験、臨床検査を予定していたが、予定通り実施できた。また、動態画像作成の試みを予定していたが、4次元動態画像作成に関しては腎移植例に限り少数例に留まった。放射線科学本研究課題の今後の推進方策としては、上腹部領域、骨盤部領域の臨床症例に対してMRA検査を引き続き実施する。これとともに、本年度までに実施したMRA症例を総括・解析し、各疾患における4次元画像作成の有用性を検討する。研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での課題としては、薄層画像を含むプロトコールで撮像された検査では画像のQualityが低いため、撮像プロトコルに多少の修正が必要となることと、各領域毎の検査数が少ないことが課題であり、これに対して、研究代表者の施設を中心に対象疾患を増加させることを模索していく。平成25年度は、主にボランティア実験、臨床検査、および4次元動態画像作成の試みを予定し、予定通り行うことができた。本研究課題の今後の推進方策について:一定の画質を有する4次元動態画像作成ができたが、臨床検査の症例数が解析にやや不足している。このため、今後は良性/悪性疾患、腹部/骨盤部を問わず、多くの疾患に対して4次元MRAを継続的に作成できるように、臨床検査ルーチン・プロトコルの見直しが必要である。研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での課題:研究代表者の研究施設の異動があり、対象疾患症例群の傾向に明らかな違いがある。すなわち、研究代表者の所属施設では腎移植が行われていない。したがって、今後は移植腎動脈に関する臨床検査はこれまで通り分担研究者の所属する東京女子医科大学病院にて行い、研究代表者の施設では、それ以外の対象疾患を模索する必要がある。残額9,791円が発生した経緯:院内行事等により、勤務予定した学会への参加ができなかったため、残額が発生しました。翌年度分の助成金と合わせた使用計画:6月開催の腹部放射線研究会への参加旅費に充てる予定です。
知的発達障害の障害特性に基づく支援システムの構築に関する研究

本研究では、実態調査を通して、ダウン症児者の認知発達等の障害特性を明らかにし、さらに、障害福祉サービス事業所との連携から、障害特性に基づく支援プログラムを作成し、有効性の検証を行った。結果、1退行症状が見られるダウン症者は注意機能、高次認知機能などの心身機能にも低下が見られること、2そうした成人期ダウン症者に退行タイプ別の支援プログラムを一定期間提供したところ、一定の変化・改善が見られることなどが明らかとなった。今後はダウン症児者の退行症状のアセスメントの開発・適用を行うとともに、より汎用性のある障害特性に基づく支援システムを開発する必要性がある。平成26年度には主に研究1「ダウン症児者の実態に関する調査」に取り組むこととし、ダウン症の障害特性を明らかにする調査研究に取り組んだ。知的発達障害の中でもダウン症を対象としたのは、ダウン症は医学的な方法による確定診断が可能であり、診断に基づき症候群としての特性を探ることが可能な点が自閉症をはじめとする他の発達障害と大きく異なる点である。ダウン症を対象として障害特性に関する研究を積み上げ、その方法論の確立を目指し、知的発達障害児者の障害特性に合わせた支援内容および方法論を構築することは学術的に意義にある研究と考えるからである。研究1「ダウン症児者の実態に関する調査」への取り組みとして、調査項目の抽出から始めた。具体的には、学齢期から成人期までのダウン症児者の「発達」「疾病」「行動・状態変化(視力・聴力・感覚、運動能力、作業能力、ADL、生活リズム、コミュニケーション、記憶能力、性格変化・感情・情緒、行動問題)」、「老化・退行」「心身機能(全般的精神機能、個別的精神機能、音声と発話の機能、摂食機能、尿路機能、運動機能、)」に関して調査票を作成した。この調査票をもとに、全国規模の親の会に依頼し、全国の政令指定都市に在住する各ライフステージのダウン症児者を推薦してもらい、郵送により調査票を送付、回収を行い、ダウン症児者の各ライフステージにおける機能面の変化、および個人内の多角的な実態を明らかにすることを計画した。ただ平成26年度は、この調査項目の適切さや妥当性、さらに表現に関して親の会との間で数か月に及ぶ調整を行ったため、調査票の発送にまで至らず、調査票の作成に留まった。平成27年度は、昨年度作成した「ダウン症児者の実態に関する調査」票を学齢期から成人期までのダウン症児者500名に郵送し、ダウン症の各ライフステージにおける機能面の変化、および個人内の多角的な実態を明らかにし、ダウン症の障害特性を明らかにする調査研究に取り組んだ。結果、279名から回答があり回収率は、55.8%であった。回答者の内訳は、男性154名(55%)、女性122名(44%)、不明3名であった。年齢は、10歳代未満41名(15%)、10歳代前半48名(17%)、10歳代後半64名(23%)、20歳代前半38名(14%)、20歳代後半38名(14%)、30歳代前半26名(9%)、30歳代後半15名(5%)、40歳以上9名(3%)であった。また精神年齢の分布は、MA1歳代3%、MA2歳代21%、MA3歳代27%、MA4歳代21%、MA5歳代21%、MA6歳代4%、MA8歳代3%であった。これらの対象に対して、調査項目1.認知発達に関する調査、2.行動傾向・疾患に関する調査、3.老化・退行症状に関する調査、4.心身機能に関する調査の分析を行った。認知機能の発達に関しては、日常的な経験の繰り返しで身につけることのできる項目は、定着が良く、一方、学習の機会を設定し、計画的な指導を通して身につけられるような項目の獲得に困難が見られた心身機能に関しては、高次認知機能,音声と発話の機能が低く,睡眠機能,摂食機能,排尿機能,不随意運動機能,随意運動機能が高いことが明らかとなった。また、年齢群別にみると、注意機能は後期青年群が髙いことが、高次知機能は,前期および後期学齢群が後期青年群において高いことが、音声と発話の機能は,後期青年群が高いことが明らかとなった。これらの結果に基づき、認知発達(問題解決能力)支援プログラム、および健康支援プログラムを作成している。平成27年度10月3月にかけて支援プログラムの作成を完了する計画であったが、認知発達(問題解決能力)支援プログラムがほぼ完成したものの、健康支援プログラムが完成できていない。その理由として、1認知発達(問題解決能力)支援プログラムの試行に時間がかかっていること、および2健康支援プログラムに関して専門家(医師)による監修作業に時間がかかっていることがある。本研究は、知的発達障害、中でもダウン症者の障害特性を明らかにし、その支援システムを構築することを目的とした。学齢期から成人期までのダウン症者500名を対象に「ダウン症児者の実態に関する調査票」を配布し、検討を行った。調査項目はICFの「心身機能・身体構造」「活動と参加の9領域」などを参考に「認知発達」「行動傾向・疾患」「老化・退行症状」「心身機能」とした。279名(回収率55.8%)の回答を基に分析を行ったところ、認知機能の発達に関しては、日常的な経験の繰り返しで身につけることのできる項目は定着が良く、学習の機会を設定するなどの計画的な指導を行う必要のある内容は獲得に困難が見られた。

心身機能に関しては、高次認知機能、音声発話の機能が低く、睡眠機能、摂食機能、排尿機能、随意・不随意運動機能は比較的高いことも明らかになった。また、認知機能及び健康に関する特徴を把握したところ、ダウン症者には一旦獲得した能力が何らかの原因で低下し、獲得前の状態に戻るという「退行」の症状が現れることが明らかになった。ダウン症者の退行について、認知、健康の特徴を踏まえ、老化・退行タイプ、身体疾患退行タイプ、精神疾患退行タイプ、急激退行タイプの4タイプを抽出した。それぞれの退行タイプ別に支援プログラム(運動プログラム、コミュニケーションプログラムなど)を作成し、一定の期間、各タイプのダウン症者に提供したところ、それぞれで一定の変化・改善が見られた。今後はダウン症者の退行症状に関するアセスメントの開発と支援プログラムの有効性の検証をさらに進める必要がある。本研究では、実態調査を通して、ダウン症児者の認知発達等の障害特性を明らかにし、さらに、障害福祉サービス事業所との連携から、障害特性に基づく支援プログラムを作成し、有効性の検証を行った。結果、1退行症状が見られるダウン症者は注意機能、高次認知機能などの心身機能にも低下が見られること、2そうした成人期ダウン症者に退行タイプ別の支援プログラムを一定期間提供したところ、一定の変化・改善が見られることなどが明らかとなった。今後はダウン症児者の退行症状のアセスメントの開発・適用を行うとともに、より汎用性のある障害特性に基づく支援システムを開発する必要性がある。ダウン症を対象として障害特性に合わせた支援内容および方法論を構築することは学術的に意義にある研究である。そこで、平成26年度は研究1「ダウン症児者の実態に関する調査」への取り組みとして、調査項目の抽出から調査票の作成を実施したが、調査対象となる全国規模の親の会との間で、調査項目の適切さや妥当性、さらに表現に関して数か月に及ぶ調整を行ったため、調査票の発送にまで至らず、調査票の作成に留まった。平成28年度の研究の推進方策として、以下の3期に分けて研究を遂行する。1期:6月までに、支援プログラムを完成させる2期:7月12月まで、プログラムの適用・実施3期:8月平成29年2月まで、支援プログラムの効果の評価研究知的発達障害心理学研究1に取り組む。具体的には昨年度作成した調査票を学齢期から成人期までのダウン症児者に郵送し、ダウン症児者の各ライフステージにおける機能面の変化、および個人内の多角的な実態を明らかにする。研究計画は、6月8月:調査票の再調整・印刷、9月12月:調査票の送付・回収を行い、1月3月:調査結果の集計と分析を行う。集計項目と期待される分析結果は、1「発達」に関して、「概念」「言語表現」「言語理解」「短期記憶」「数概念」「日常生活に関する知識」の6領域に関する実態を明らかにできると考える。2「疾病」に関しては、具体的な疾病および疾病の生じた時期に関する実態を明らかにできると考える。3「行動・状態変化」に関しては、視力・聴力・感覚、運動能力、作業能力、ADL、生活リズム、コミュニケーション、記憶能力、性格変化・感情・情緒、行動問題に関して変化の生じた年齢および具体的な症状に関して明らかにできると考える。4「老化・退行」に関しては、『ダウン症老化度・退行度チェックリスト(MCRDS)』を基にした調査項目を配することで、老化および退行の実態を明らかにできると考える。5「心身機能」に関しては、全般的精神機能、個別的精神機能、音声と発話の機能、摂食機能、尿路機能、運動機能に関する実態を明らかにできると考える。
カテコールアミンニューロンの構築、機能、及び病態に関する分子遺伝学的研究

(1)チロシン水酸化酵素の調節機構---複数の生物種におけるTHmRNAのRT-PCR解析および霊長類のTH遺伝子の解析によって、ヒトTHに存在する4種類のmRNA多型性の形成について進化的考察を行った。パーキンソン病および精神分裂病などの病態におけるTHmRNAの発現様式の変化を解析した。大腸菌のベクター系を用いて発現させた4種類のヒトTHisoformを精製し、酵素化学的性質を比較した。(2)カテコールアミン合成酵素遺伝子の発現機構---ヒトTH遺伝子の全領域あるいはそのプロモーター領域にレポーター遺伝子を連結した融合遺伝子を導入したトランスジェニックマウスの解析から、本遺伝子の組織特異的発現のためには、5'上流領域だけでは不十分で、エクソン-イントロン構造の内部あるいは3'下流領域に重要な調節領域の存在することが明らかになった。またトランスジェニックマウスを用いた実験で、ヒトDBH遺伝子プロモーターを含む4.0kbのDNA領域は神経系と副腎髄質における組織特異的発現に必要十分であり、また2.0kbのヒトPNMT遺伝子プロモーターは副腎髄質のアドレナリン合成細胞で特異的に機能することを明らかにした。ヒトAADC遺伝子に存在する2種類の選択的プロモーターの組織特異性について、トランスジェニックマウスを用いて解析した。2種類のプロモーターを含む7.0-kbの5'上流領域を用いた場合に、肝臓や腎臓を含む末梢臓器においてレポーター遺伝子の高頻度な発現が生ずることを明らかにした。(3)トランスジェニックマウスを用いた神経機能の解析---ヒトDBH遺伝子プロモーター/ヒトPNMTcDNAの融合遺伝子を導入したトランスジェニックマウス(DPN)において、ノルアドレナリン細胞はPNMTの付加的な発現によって、アドレナリン表現型に変換した。また、DPNマウスにおける交感神経からのアドレナリンの分泌は、標的臓器に存在するアドレナリン受容体のdown-regulationを誘導することを見い出した。イムノトキシンを利用してトランスジェニックマウス中枢神経系の特定細胞を誘導的に破壊する新しい方法を開発した。この方法の適用によって、脳内ノルアドレナリンニューロンを選択的に欠損する動物モデルを作成した。(4)精神神経疾患への分子生物学的アプローチ---THの量的増加と神経疾患との関係を調べるため、ヒトTH遺伝子を導入したトランスジェニックマウス(HTH)を作成し、THの過剰発現を試みた。HTHマウスにおいて、THタンパク質量および酵素活性はともに顕著な増加を示したが、カテコールアミン量にはコントロールに比較して有意な変化は認められなかった。in vivo microdialysis法を用いた解析から、生体内においては、TH活性を調節する重要な補償機構の存在することが示唆された。遺伝子標的法によるTH遺伝子欠損動物の作成は、ES細胞における相同組み換え体の単離に成功し、germ lineへのtransmissionも確認され、順調に進行した。

遺伝子標的法によるTH遺伝子欠損動物の作成は、ES細胞における相同組み換え体の単離に成功し、germ lineへのtransmissionも確認され、順調に進行した。本研究課題について平成3年度に得られた新たな知見と今後の研究計画について分担研究ごとに要約した。1.チロシン水酸化酵素の調節機構ヒトチロシン水酸化酵素(TH)に存在する4種類のmRNAの多型性について、組織、年齢に伴う発現様式の変化を解析した。複数の生物種におけるTH多型性を検討した結果、ヒト以外にサルにおいても複数のTH mRNAの存在が検出された。また大腸菌におけるTHタンパク質の発現系を開発した。2.カテコ-ルアミン合成酵素遺伝子の発現機構ヒトTH及びド-パミンβー水酸化酵素(DBH)遺伝子プロモ-タ-にレポ-タ-を連結した融合遺伝子、及びヒトフェニルエタノ-ルアミンNーメチル転移酵素(PNMT)ミニ遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを作製した。DBH遺伝子プロモ-タ-に関しては、上流4ーkbの領域に神経及び副腎髄質のノルアドレナリン細胞で発現するためのシス・エレメントの存在することが明らかになった。ヒトTH及びPNMT遺伝子のプロモ-タ-の発現特異性については現在解析中である。ヒト芳香族アミノ酸脱炭酸酵素(AADC)遺伝子を解析し、5′上流領域の塩基配列を決定し、さらに本遺伝子が第7染色体p12.1ー12.3に存在することを明らかにした。3.トランスジェニックマウスを用いた神経機能の解析カテコ-ルアミンの特異性を人工的に変換するために、ヒトTH遺伝子プロモ-タ-/DBHcDNAあるいはPNMTcDNAの融合遺伝子、及びヒトDBH遺伝子プロモ-タ-/PNMTcDNAの融合遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを作製した。後者のトランスジェニックマウスの脳、交感神経節、副腎において、ノルアドレナリンとアドレナリンのレベルに顕著な変化が生じ、ノルアドレナリン細胞においてPNMTを発現させることによって、この細胞をアドレナリン細胞に変換することに成功した。現在、カテコ-ルアミン特異性の変換に伴う生理機能の変化について詳細な解析を行っている。4.精神・神経疾患への分子生物学的アプロ-チTHの量的増加と神経疾患との関連性を調べるため、ヒトTH遺伝子の全領域を導入したトランスジェニックマウスを作製し、THの過剰発現を試みた。導入遺伝子は神経及び副腎髄質で組織特異的に発現し、内在のマウスTHに比較して、mRNAレベルで約50倍、タンパク質レベルで約3倍の増加が検出された。またDBHを欠損した自律神経失調症の病態モデル動物を開発するために、遺伝子標的法によるトランスジェニックマウスの作製を進めている。
新感覚の萌芽－「空気覚」の創造とその心理・生理的影響－

本研究プロジェクトは,空気を媒体とした物理的刺激により生じる,まったく新しい感覚「空気覚」の創造・開発を目的とする.人間が音として認識はしないが,身体全体で感じる,空気に包みこまれるような感覚に該当する.まず,空気流発生装置の構築を行った.次にこの装置で人間を刺激し,新しい感覚の絶対閾・弁別閾を調べ,空気覚の解像度を明らかにした.更に生体計測実験および,感性評価実験を行った.これらのプロセスにより心理・生理の関係及び反応モデル・感性モデルの構築を行い,空気覚に対する人間の反応の仕組みを解明する.以上により,空気流発生装置の基礎が構築され,それを用いた人間の空気覚特性が明らかになった.本研究プロジェクトでは,新しい感覚「空気覚」の開発および定義を行う.すなわち可聴周波数以下の空気振動,直流状,インパルス状の空気流といった各種空気流発生装置の構築を行う.次に,この装置で人間を刺激し,新しい感覚の絶対閾と弁別閾を調べることで,空気覚の解像度が判明する.更に生体計測実験および,感性評価実験を行う.これにより心理・生理の関係及び反応モデル・感性モデルの構築を行い,空気覚に対する人間の反応の仕組みを解明する.その中で,平成26年度は空気流発生装置の開発を行った.特にインパルス空気流発生装置の開発に成功した.その構成を以下に示す.信号発生器から約0.2Hzの矩形波を発生させる.これをDCアンプに入力し5つのスピーカをドライブする.5つのスピーカは6面の立方体の5面に設置し,残りの1面からノズルを介して,渦輪状のインパルス空気流を発生させる.さらに,開発した装置の評価を行った.立方体の体積を3種類,ノズル形状を3種類用意し,それぞれに同一の信号(0.2Hzの矩形波)を入力し,その圧力変化をマイクで測定した.その結果,発生した空気流が一番遠くまで減衰しない条件を実験的に求めた.これらの結果を日本感性工学会(2014年11月)にて発表した.また,現在,空気流発生装置に使用しているのはダイナミックスピーカである.つまり大きな空気流を発生させるとき,大電力を消費することが問題である.そこで省電力の圧電振動素子をユニットとして代替するため基礎実験を行った.圧電振動素子は高域周波数特性が良いが,低域で減衰してしまう.そのためクッション性のあるシートに素子を挟み込んでドライブし,低域特性を改善した.さらに条件の最適値も実験的に求めた.これらの結果は日本感性工学会(2015年3月)で発表した.装置開発と評価まで進んでおり,27年度予定の主観評価実験が行える環境が整った1年目(2014年度)ではインパルス状空気流発生装置を開発した。この際に使用するダイナミックスピーカの選定、筐体の容積や内側の構造の検討、ノズルの口径・形・大きさの検討などを、出力される空気流の強さをもとに評価し行った。さらにこの試作機を用いて、主観評価実験の予備実験を行った。2年目となる2015年度は、2014年度に得られたインパルス状空気流発生装置についての知見をもとに量産を行った。また、ダイナミックスピーカに代替できる電気ー機械振動変換系を発案した。これはスピーカエッジに圧電振動素子と伸縮性のある樹脂シートを用いて、振動版を振動させる方法である。この方式のスピーカにより広い面積の振動版を電圧のみで駆動が可能となり、空気流発生装置の振動部に適していると考える。2015年度に低周波状の空気流発生装置の開発を試みたが、必要な振動版の面積、ストローク量を考慮し既存のダイナミックスピーカを利用すると、駆動するアンプ、電源が大きくなってしまうため、方策を考慮した結果である。さらに量産した空気流発生装置を用いて官能実験および主観評価実験を行った。具体的には空気流発生装置に入力する電圧や、被験者と装置の距離を変化させ、被験者の顔や腕に空気を当てた。この時の被験者の感度をアンケートにより評価したものである。強度の大きさ、距離の近さに応じて、被験者の感度も変化していることが確認できた。これらの結果をまとめ、合計3回の研究会発表を行っている。具体的には以下の発表である。○“空気流発生装置に対する心理・生理的評価"、三浦、石川、三井、高橋、坂東、野澤、感性工学会秋季大会、2015年9月○“空気流刺激に対する心理物理計測"、高橋、坂東、野澤、石川、三井、IEEE学生発表、2015年12月○“感性支援を志向した空気流発生装置の心理・生理的効果"、三浦、石川、三井、高橋、坂東、野澤2014年度には、空気流発生装置の開発について、2度の研究会発表を行った。2015年度には先述の通り、空気流発生装置を用いた主観評価実験、感応評価実験について、3回の研究発表をおこなっている。装置開発についての発表は無いが装置の量産と、大面積かつ長いストロークで振動をする新たなスピーカ方式の発案・試作を行った。以上から順調に成果を上げられている。しかしながら、2015年度に行う開発として当初の計画では低周波状の空気流発生装置や、直流状の空気流発生装置の開発も盛り込んでいたため、装置開発に若干の遅れが認められる。2016年度には新たなスピーカ方式を用いて、低電力化・空気量の大容量化を行うため、開発の遅れは修正出来る。

本研究プロジェクトは,空気を媒体とした物理的刺激により生じる,まったく新しい感覚「空気覚」の創造・開発を目的とする.これは人間が音として認識はしないが,身体全体で感じる,空気に包みこまれるような感覚に該当する.まず,空気流発生装置の構築を行う.次にこの装置で人間を刺激し,新しい感覚の絶対閾・弁別閾を調べ,空気覚の解像度を明らかにした.更に生体計測実験および,感性評価実験を行う.これらのプロセスにより心理・生理の関係及び反応モデル・感性モデルの構築を行い,空気覚に対する人間の反応の仕組みを解明する.空気流発生装置は空気砲の原理を用いて実装した.立方体の5面にダイナミックスピーカを配置し,残りの1面を前方として空気穴を空けたものである.数種類の信号(ステップ信号,正弦波)を入力し空気流を発生させる.数種類の空気流を人間に刺激として提示したときの感覚特性や,感性特性について,主観評価実験や,感応評価実験を行った.その結果,空気流刺激の種類,提示順,提示部位などの変化により空気流の認知特性も変化することがわかった。また,各波形の刺激の音圧の実効値は正弦波入力時が高く,ステップ入力時は低いのに対して,感覚量はステップ入力刺激提示時に大きかった.すなわち,ステップ信号による空気流は認知伝達効率が良いことが示唆された.また,空気流発生装置の駆動部に対して,新しい方式のスピーカの開発が必要となったため試作を行った.ダイナミックスピーカによる空気流の発生は,アンプ部に大電力が必要になり,アンプおよび電源の構築に非常に苦労した.量産や応用を考慮し,電力の要らない方式を考案する必要があった.このため,駆動に電流が必要ない圧電振動素子を利用した新しい方式スピーカを発案した.現在特許を申請予定である.以上により,空気流発生装置の基礎が構築され,それを用いた人間の空気覚特性が明らかになった.本研究プロジェクトは,空気を媒体とした物理的刺激により生じる,まったく新しい感覚「空気覚」の創造・開発を目的とする.人間が音として認識はしないが,身体全体で感じる,空気に包みこまれるような感覚に該当する.まず,空気流発生装置の構築を行った.次にこの装置で人間を刺激し,新しい感覚の絶対閾・弁別閾を調べ,空気覚の解像度を明らかにした.更に生体計測実験および,感性評価実験を行った.これらのプロセスにより心理・生理の関係及び反応モデル・感性モデルの構築を行い,空気覚に対する人間の反応の仕組みを解明する.以上により,空気流発生装置の基礎が構築され,それを用いた人間の空気覚特性が明らかになった.交付申請書における平成26年度の予定としては,「単一空気流発生装置の開発と評価」,「複合的空気流発生装置の開発と評価の開始」「開発した単一吸気流発生装置による主観評価実験の開始」が目標であった.前項目で述べたように,平成26年度には「インパルス空気流発生装置の開発と評価」.「試作したインパルス発生装置の改善」などを達成している.さらにこれらの内容に関して日本感性工学会での発表を行っている.昨年度の3月より,主観評価実験のパラメータの検討を行い,実験方法を決定している.さらに平成27年5月現在,すでに主観評価実験が始まっている.また,複合的空気流発生装置もすでに試作段階に入っている.以上より,当初の予定より1か月ほどの遅れはあるものの,研究の進捗状況はおおむね順調であると自己評価する.2016年度に予定している研究内容は以下のとおりである。
「健康増進ゲーム」を用いた食生活改善プログラムの開発と効果

国民の健康維持・増進のために健康的な食生活は不可欠である。しかし、長年の習慣として確立された食生活を、たとえ健康によいとわかっていても変容させることは容易ではない。本研究では説得的コミュニケーションの理論に基づき、参加者の動機づけを高める教育方法として注目されているゲーミングを取り入れた「健康増進ゲーム」を開発し、食生活改善プログラムとしての実用性を検討すると共に、参加者の自己効力感、不安傾向などの心理的特性との関連を明らかにした。プログラムで使用する「健康増進ゲーム」のプロトタイプである「説得納得ゲーム」の健康増進および説得の効果を確認する研究の成果として、「説得納得ゲームを用いた新型インフルエンザ対策の啓発効果」を西垣・杉浦が発表した(第51回日本社会心理学会)。また、「健康増進ゲーム」のパイロットスタディとしては、大学生を対象としてゲーム」の前後において食生活に対する態度や動機づけに変化が見られるかどうかを検証した。結果は第4回アジア健康心理学会において発表した(Factors Associated with Healthy Diet among University Students)。食事記録の方法の検討としては、従来の自記式の記録と携帯のカメラで撮影して送信する方法を10名の大学生に実施した。結果の分析によってそれぞれの利点と問題点を明らかにし、今後食事データ収集方法の改善に役立てる。以上、個々の方法論的検討は今年度でほぼ終えることができたので、次年度はプログラムとして完成度を高める予定である。大学生の食行動全般に関する研究としては、傾向と問題点を明らかにするために、食生活に関する質問紙調査を実施し、セルフ・エフィカシー、健康統制感などとの関連の分析を行った。結果はH23年度の国際学会で発表することが決まっている。さらに、ジュネーブで行われた第20回IUHPE世界会議への出席、ジュネーブ大学病院の生活習慣病患者教育センター訪問などを通して、ヨーロッパを中心とする食に関するヘルスプロモーションの海外動向に関する資料を収集することができた。この成果は現在学術雑誌に総説として投稿中である。平成23年度は前年度行った食行動を中心とする健康行動とセルプエフィカシーに関する調査結果の発表を2^<nd> World Congress of International Positive Psychology Associationにおいて行った。さらに、主観的健康度、不安、自己効力感との関連について、日本心理学会第75回大会において発表した。これらの効果では、健康的な食行動への意欲と自己効力感、特性不安傾向との関連が示唆され、食行動に対する介入の際には、参加者こ対する配慮が必要であることが明らかになった。また、食行動の記録法の検討として、自記式の記録とウェブを利用した携帯電活のカメラ、よる撮影画像の送信の比較を行い、その結果を「大学生の食行動のセルフモニタリングによる記録法の検討」として、日本健康心理学会第24回大会において発表した。参加者の食行動の解析および内省報告より、携帯カメラによる画像の送信は、従来の自記式記録として、必ずしもすべての点で優れているとは限らないことが明かになった。初年度、スイス国ジュネーブにおいて行った食を中心とするヘルスプロモーション活動の現地調査の結果は、日本健康教育学会誌第19巻2号に「食に関する持続可能なヘルスプロモーションの研究展望」(査読付)として掲載された。本研究では説得的コミュニケーションを応用した「健康増進ゲーム」の食生活改善プログラムへの導入の可能性を探り、実践的な健康増進プログラムに利用可能なレベルに完成度を高めることをめざした。初年度は食に関する持続可能なヘルスプロモーションの世界動向の情報収集を行い、学会誌に総説として投稿した。また、健康増進ゲームを実施した場合と、教材DVDを閲覧した場合で、食生活のバランス、欠食率、果物・野菜の摂取状況、主観的健康度、健康的な食生活に対する態度などに違いが見られるかを検討し、健康増進ゲームに効果が認められることを見出した。2年目は、食生活の記録方法の検討を行った。自記式の記録と、携帯電話のカメラを用いて撮った食事写真をウェブで送信し、栄養士のフィードバックを得る方法の比較検討を行った。その結果必ずしもウェブの利用がすべてに優れているわけではないことが明らかになり、対象や状況に応じた柔軟な方法の選択が必要であることが示唆された。最終年は健康的な食生活の実践に及ぼす影響として、自己効力感と不安傾向との関連や生活習慣と健康リスク、および健康セルフエフィカシーとの関連を明らかにした。プログラムの導入にあたり、個人の心理特性に対する配慮の必要性を明らかにした。これまでの成果をまとめ、「説得的コミュニケーションを利用した『健康増進ゲーム』の開発と効果」と題する論文を発表した。また、説得納得ゲームがどのように健康増進ゲームとして展開され、健康増進プログラムの一環として取り入れ得るか、などがわかるように、これまでの研究成果と資料を含めた「健康増進ゲームの開発・利用・研究ー説得納得ゲームの展開ー」と題する冊子を作成し、公表した。本冊子は説得納得ゲームや健康増進ゲームに関心を持つ研究者のみならず、栄養士、保健師など健康関連の専門家にも配布し、健康増進の現場で役立てて頂く予定である。

初年度の成果を学会誌に発表することができ、また2年目は当初の計画通り、食行動の自記式記録と携帯写真のウェブ登録による記録法の比較を行い、それぞれの利点、問題点を明らかにすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。健康増進ゲームのプログラムはほぼ完成しており、また、記録法の検討も行うことができた。最終年度は参加者用の記録用ノートの作成を行う。健康増進ゲームの実践に際して留意すべき点としては、健康リスクに対する認知との関連を明らかにしつつ、ゲームの中で行う説得的コミュニケーションにコーチング手法を取り入れて、参加者の動機づけを高めるプログラムを工夫したい。
ナノテクノロジーを用いた磁場誘導加温法による前立腺癌骨転移治療に向けての基礎研究

【目的】正電荷リボソーム包埋型磁性ナノ粒子(MCLs)を用いた温熱療法を前立腺癌骨転移巣の治療に応用するための基礎研究を行った。前立腺癌骨転移巣では癌細胞のみが増殖するのではなく、破骨細胞、骨芽細胞と前立腺癌細胞が密接に関連しあって転移巣を形成する。従って骨転移巣の癌細胞の増殖抑制のみでも、破骨細胞の活動抑制のみでも骨転移巣の治療とは言い難い。本研究では(1)骨転移巣の癌細胞、(2)破骨細胞、骨芽細胞ともに増殖を抑制することを目標とした。【方法】ラット前立腺癌PLS-10の腫瘍塊を、F344ラットオス5週齢の頭頂部皮下に移植した。PLS-10移植後20日目にMCLsを注入。注入直後、24時間後、48時間後に15分間磁場照射をおこない、3日間連続磁場照射を行った。MCLの注入と3日連続の磁揚照射を1クールとして、7日おきに計3クール実施した。【結果】(1)骨破壊:骨破壊の程度を、「骨欠損の長さ」/「全頭頂骨長さ」×100(%)で算出した。治療開始時、治療終了時のコントロール群、治療終了時の治療群の骨破壊の程度はそれぞれ、20.1%,62.5%,32.6%であった。治療群において骨破壊は有意に抑制された。(2)破骨細胞数:破骨細胞数をTR畑染色評価した。治療開始時、治療終了時日のコントロール群、治療終了時の治療群の破骨細胞数は198,525,321と治療群で有意に抑制されていた。(3)細胞増殖:細胞増殖をPCNA染色冠状断の摘出標本において、「PCNA染色陽性の前立腺癌細胞数」/「すべての前立腺癌細胞」×100(%)で算出した。腫瘍と頭頂骨の境界領域(Tumor-Bone Interface:TB-I)、腫瘍のみの部分(Tumor Alone Area:TA-A)に分けて計測した。治療開始時のTB-1およびTA-Aの細胞増殖率は61.2%,31.5%であった。治療終了時におけるTB-IおよびTA-Aの細胞増殖率は39.2%,20.4%であった。無治療の状態においてTB-IではTA-Aより細胞増殖は増加していた。治療によって、このTB-Iでの細胞増殖も抑制できた。本温熱治療は前立腺癌骨転移巣の治療に応用できる可能性があることが示唆された。【目的】患部とともに正常部分の温度が上昇するという従来の温熱療法の欠点を補うために、腫瘍内に注入した媒体を発熱させることにより直接腫瘍を加温治療する組織内加温法が開発された。

私達はその効果をより一層上げるため、N極とS極が相互に交差しながら磁気場が発生する交番磁場で発熱する酸化鉄粒子を正電荷リボソームで包埋した「正電荷リボソーム包埋型磁性ナノ粒子」(以下MCL)をナノテクノロジーを用いて開発し、MCLを腫瘍内に注入した磁場誘導組織内加温法(以下MCL Heat Therapy)を動物実験で確立した。再燃前立腺癌骨転移巣の治療への可能性を検討した。【方法】F344ラット頭頂部皮下にラット前立腺癌細胞株PLS-Pを移植し、頭蓋骨を浸潤破壊する骨微小環境内前立腺癌増殖モデルを作成した。その直径7mmに成長した腫瘍塊にMCL 2mgを注入し、24時間ごとに3回の交番磁場30分間照射を行った。腫瘍塊を腫瘍・骨境領域(Tumor Bone Interface : TB-I)とそれ以外の腫瘍単独領域(Tumor Alone Area : TA-A)に分けて、(1)腫瘍の体積(2)骨破壊の程度(3)破骨細胞数(4)腫瘍細胞増殖を検討した。MCLを注入し交番磁場照射した5匹を治療群、腫瘍のみ移植した5匹をコントロール群とした。【結果】治療群5匹のうち3匹が死亡した。残り2匹の治療群の検討では腫瘍体積はコントロール群より60%減少した。頭蓋骨の破壊は標本上の頭蓋骨全長に対する骨完全欠損部の長さの割合(頭蓋骨破壊比率)で算出した。頭蓋骨破壊比率は治療群、コントロール群でそれぞれ70%,40%であり治療群で頭蓋骨破壊が抑制された。破骨細胞数は組織標本上の計測で治療群、コントロール群でそれぞれ520,310と治療群で減少していた。細胞増殖をPCNA染色で計測したが、コントロール群ではTB-1での細胞増殖はTA-Aより上昇していた。その上昇しているTB-1での細胞増殖は治療群では有意に抑制されていた。【考察】TB-1で骨破壊、細胞増殖抑制が認められたことより、骨転移巣の治療への可能性も認められた。【目的】正電荷リポソーム包埋型磁性ナノ粒子(MCLs)を用いた温熱療法を前立腺癌骨転移巣の治療に応用するための基礎研究を行った。前立腺癌骨転移巣では癌細胞のみが増殖するのではなく、破骨細胞、骨芽細胞と前立腺癌細胞が密接に関連しあって転移巣を形成する。従って骨転移巣の癌細胞の増殖抑制のみでも、破骨細胞の活動抑制のみでも骨転移巣の治療とは言い難い。本研究では(1)骨転移巣の癌細胞、(2)破骨細胞、骨芽細胞ともに増殖を抑制することを目標とした。【方法】ラット前立腺癌PLS-10の腫瘍塊を、F344ラットオスオス5週齢の頭頂部皮下に移植した。PLS-10移植後20日目にMCLsを注入。注入直後、24時間後、48時間後に15分間磁場照射をおこない、3日間連続磁場照射を行った。MCLの注入と3日連続の磁場照射を1クールとして、7日おきに計3クール実施した。【結果】(1)骨破壊:骨破壊の程度を、「骨欠損の長さ」/「全頭頂骨長さ」×100(%)で算出した。治療開始時、治療終了時のコントロール群、治療終了時の治療群の骨破壊の程度はそれぞれ、20.1%,62.5%,32.6%であった。治療群において骨破壊は有意に抑制された。(2)破骨細胞数:破骨細胞数をTRAP染色評価した。治療開始時、治療終了時日のコントロール群、治療終了時の治療群の破骨細胞数は198,525,321と治療群で有意に抑制されていた。(3)細胞増殖:細胞増殖をPCNA染色冠状断の摘出標本において、「PCNA染色陽性の前立腺癌細胞数」/「すべての前立腺癌細胞」×100(%)で算出した。