hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
利益平準化に対する従業員および取引先の影響の研究：国際比較および日本企業の分析

その結果、1970年代から2010年代の40年間の財務データを用いて分析し、バブル崩壊以降、日本企業が報告する利益の平準化程度は低下し、その傾向は2000年代前半まで続いたことを発見し、銀行の持株比率の低下とともに利益平準化の程度が低下していることを発見した昨年の分析がより頑健なものとなった。第二に、二十数か国のグローバル・データを用いて各国の労働法制が企業の利益平準化の程度に与える影響について分析を行った。分析の結果、労働組合に関する法規制が強固なほど(法律上、労働組合が保護されているほど)、企業が利益平準化を行う傾向にあることを発見した。また、雇用法制についても一部ではあるが利益平準化への影響が観察された。第三に、顧客・供給者が利益平準化に与える影響を分析するための情報収集を行った。現在、企業にとって重要な顧客や供給者を特定するためにデータ収集を行っているところである。また、顧客・供給者を含む株式持合の程度を代理変数とした分析も進めているところである。日本企業の利益平準化程度の時系列推移については日本の学会において報告した。さらに海外での学会報告も予定している(受理済)。労働法制に関する分析については初期の分析が完了した。顧客・供給者に関する分析については部分的に遅れがある。以上より、全体としてはおおむね順調に進展している。今後は、第一に、日本企業の時系列分析に関する論文を学会等にて発表し広く研究を発信していく。また、研究会等での発表を通じてブラッシュアップしていく。また、検証をより頑健なものにするよう、さまざまな角度から追加的な分析を行う。第二に、重要な顧客・供給者に関する分析、および、従業員に関する国際比較研究に関して、データ収集の段階から進展させ、分析を行う予定である。また、論文として形にしていく予方針である。今後は、第一に、日本企業の時系列分析に関する研究を海外の学会で発表し、英文学術誌に投稿し掲載を目指す。第二に、労働法制の影響に関する分析については分析の範囲を拡張し、論文として形になるように取り組む。第三に、顧客・供給者に関する研究についてはデータを収集し、分析が完了するように取り組む。他の資金源等から購入したデータを用いることができたため、使用額が今年度において予定を下回った。また、英文校正費に使用予定であったが、共著者の協力等により使用額が予定を下回った。さらに、今年度中に発表が受理された国際学会が来年度に開催されるために、今年度の使用額が予定を下回った。
四塩化炭素腹腔内投与によるインターロイキン-6誘導の機構とその肝障害発症への影響

四塩化炭素は肝障害研究においてモデル化合物の一つとして汎用されている。我々はこれまでに四塩化炭素を腹腔や皮下に投与すると高レベルのインターロイキン(IL)-6が誘導され、経口投与では誘導されないこと、このIL-6の少なくても一部は種々の炎症性因子を介して腹腔内の主要漿膜構成細胞である中皮細胞によって産生されることを明らかにした。本研究では四塩化炭素によるIL-6の産生誘導機構並びに誘導されたIL-6による保護タンパク質の発現増強作用についてラットを用いて検討した。四塩化炭素の腹腔内投与後直ぐにIL-1α、IL-1β、tumor necrosisfactor-α、prostaglandin E_2などの炎症性因子が腹腔内で増加し同時に腹腔細胞が激減したが、この両者の変動はいずれも四塩化炭素に対する溶媒比を増加させると減弱した。この結果から四塩化炭素は膜脂質成分に作用し腹腔細胞を刺激または傷害して炎症性因子を遊離させたと考えられる。これらの炎症性因子の中でIL-1αは中皮細胞のIL-6産生能を最も高めかつ存在量が多いことから、IL-6産生に最も寄与するものと思われた。Heme oxygenase-1(HO-1)の肝臓での発現ぽ四塩化炭素の経口投与に比べ腹腔内投与により顕著に増強し、この増強は抗IL-6抗体の前処理で部分的に軽減した。したがって四塩化炭素投与により誘導されたIL-6はすでに報告されているシトクロムP450由来のヘムとともに肝HO-1を誘導することが明らかになった。Heat shock protein(HSP)72およびHSP90は両投与経路間で相違が認められなかった。HO-1は種々のモデルで組織傷害を減弱させることが知られていることから、本知見は四塩化炭素肝障害モデルを用いたデータの解析において十分考慮されるべきである。四塩化炭素肝障害モデルは肝障害機構の解析や抗肝炎薬のスクリーニングなどにおいて頻用されている。著者はこれまで四塩化炭素を腹腔内または皮下に投与すると、投与後数時間をピークに高レベルのインターロイキン6(IL-6)が誘導されることを見いだし、このIL-6が肝障害を減弱させる可能性を示した。さらに腹腔内投与系では腹腔滲出液中に検出された炎症性因子であるIL-1α、IL-1β、tumor necrosis factor-α(TNF-α)、prostaglandin E_2 (PGE_2)が漿膜の主要構成細胞である中皮細胞を刺激してIL-6産生を誘導することを明らかにした。本年度においてはこれらの知見を基に、次の点を明らかにした。1)四塩化炭素投与動物の腹腔浸出液中炎症性因子の中皮細胞におけるIL-6産生誘導について検討した。その結果、IL-6産生誘導作用の強さは、IL-1α>IL-1β>TNF-α>>PGE_2であり、TNF-αとPGE_2の組合せでは相乗的に、IL-1αとPGE_2の組合せでは相加的にIL-6の産生が増強した。2)四塩化炭素投与により誘導されるIL-6の肝障害への影響については、IL-6が誘導される腹腔内投与と誘導が認められない経口投与動物間で比較検討した。肝障害に防御的に働く酵素であるヘムオキシゲナーゼ-1 (HO-1)はmRNA、タンパク質レベルのいずれにおいても腹腔内投与の方が経口投与により強く発現した。

またIL-6に応答する転写因子の1つであるsignal tranducer and activator of transcription 3 (STAT3)も四塩化炭素腹腔内投与後早期に強く活性化することが認められた。これらの結果はIL-6によりSTAT3が活性化され、活性化STAT3がHO-1の転写を促進することを示唆している。四塩化炭素肝障害モデルは肝障害および肝再生機序の解析、あるいは抗肝炎薬のスクリーニングモデルとして汎用されている。筆者はこれまで、四塩化炭素をラットの腹腔内に投与すると速やかに高レベルのインターロイキン6(IL-6)が誘導されること、またこれは炎症性因子の刺激を介して腹腔漿膜の中皮細胞により産生されることを報告した。本年度は四塩化炭素により誘導されるIL-6による細胞保護因子の発現誘導について検討した。IL-6誘導がみられる腹腔内投与とみられない経口投与の比較において、hemeoxygenase(HO)-1、熱ショックタンパク質(HSP)-72、HSP-92のうちHO-1のみが腹腔内投与で強く発現したことより、HO-1はIL-6を介して誘導されることが推測された。四塩化炭素投与前30分に抗IL-6抗体(200μg/kg)前処置して血漿IL-6レベルの上昇を84%抑制した場合、肝HO-1 mRNA、HO-1タンパク質発現はそれぞれ43%、40%抑制された。四塩化炭素投与によるHO-1発現は、四塩化炭素活性代謝物により変性したcytochrome-P450由来のヘムにより誘導されることも報告されていることから、四塩化炭素腹腔内投与動物ではIL-6とヘムの両者がHO-1を誘導すると考えられる。IL-6によるHO-1誘導に関与すると報告されている転写因子のsignal transducerand activator of transcription 3(STAT3)の活性化はIL-6レベルと四塩化炭素投与後の経時変化及び用量依存性に類似性を示した。以上の結果から、四塩化炭素腹腔内投与後に誘導されたIL-6はSTAT3活性化を介してHO-1を誘導するものと考えられる。これは肝障害発症に抑制的に働くことが示唆される。
階層的分子配列と動的配向制御を可能にするオンデマンド型分子プラットフォームの開発

本研究は、これまで研究代表者が開拓してきたブラシ状ポリマーの機能化を基盤技術として「あらゆる分子を階層的に集積させ、さらにその配向方向を任意に制御する技術」へと展開することを目的としている。目的の一つに掲げている「階層的分子配列」を実現するための基礎となる現象「ブラシポリマーの秩序構造形成」のメカニズムを明らかにするため、昨年度はブラシ側鎖の構造に着目して網羅的に調査した。本年度は引き続き、ブラシ主鎖の化学構造および剛直性に着目して系統的にその効果を調査した。その結果、主鎖の剛直性がブラシポリマーの規則的構造形成に大きな影響を与えることが明らかとなった。ブラシポリマーの集合形態を決定する構造パラメータとして、主鎖の化学構造および剛直性が関連しているという発見は、その集合構造を用途に合わせてデザインするための重要な知見となることは言うまでもなく、また一般的な高分子の自己組織化的構造形成を議論する上でも非常に興味深い。これにより、本申請が掲げる最終課題「オンデマンド型分子プラットフォーム:あらゆる分子を階層的に集積させ、かつ配向制御を可能にする足場」を開発するための普遍的分子デザインのエッセンスをより具体的に描き出すことが可能となった。得られた知見を基盤として分子構造をデザインすることで、ブラシポリマーの集積構造を任意に設定することができ、さらなる集合構造の階層化、巨視的な配向制御といった応用的展開へもスムーズに移行できると期待される。本年度も前年度に引き続き、アイントホーフェン工科大学(オランダ)で研究の一部を遂行した。現地滞在中に論文発表3件、学会発表3件を行い、またカリフォルニア大学アーバイン校(アメリカ)の共同研究先へも出向き、実験および研究成果の発表を行っている。研究計画に多少の路線変更があったものの、結果的に学術的にも有用な成果を得たと評価している。申請当時の研究計画において二年目以降から展開を予定していた応用研究を先送りし、対象とするブラシポリマーの規則的秩序構造形成に関する調査を優先して取り組むこととした。これにより、これまで不鮮明であったブラシポリマーの集合構造形成現象に関する非常に興味深い知見を得ることができた。(抄録なし)本研究は、「あらゆる分子の集積・配向方向を任意に制御することのできる技術」の開拓を目的とする。一般的に、高密度に側鎖を有するロッド状ポリマーは、ある温度条件においてそれらを束ねたような規則的集合形態、例えばヘキサゴナルまたは矩形カラムナー構造を自己組織化的に形成することが知られている。申請者はこれまで、ある特殊な分子デザインを施したポリマーブラシと呼ばれるロッド状高分子が、加温・冷却処理により自発的に配列し、高次の階層的分子配列構造を形成することを発見した。本申請では、このポリマーブラシ側鎖に光応答能をもつアゾベンゼン分子を複数導入することで、光を用いた集合構造の巨視的配向制御を計画している。その光配向技術を基盤とし、あらゆる機能分子を巨視的かつ方向自在に配向させることのできる足場分子:オンデマンド型分子プラットフォームを開発することが本申請の最終目的である。本申請で掲げている「分子プラットフォーム:あらゆる分子を修飾可能である足場」を達成するためには、まずその足場デザインの汎用性・普遍性を検討する必要があると考え、本年度は、光配向制御という大きな課題に取りかかる前段階として、ポリマーブラシ側鎖へ種々の分子の修飾を試みた。修飾分子の分子形状(アスペクト比)や、修飾個数、組み合わせ等のパラメータを網羅的に調査した結果、最終的に得られるブラシの集合形態と、修飾分子形状との関連性を見いだした。本年度は海外での研鎖を積むことも兼ね、アイントホーフェン工科大学(オランダ)で研究の一部を遂行した。現地で申請者が提案し、平行して携わっている研究課題「水素結合を介した合成高分子の一本鎖フォールディング」についても大きな進展が見られた。タンパク質の折り畳み現象を合成高分子で模倣した本研究の成果は、アメリカ化学会誌に掲載され、本年度の大きな業績の一つとなっている。

現地滞在中に論文発表3件、学会発表3件を行い、またカリフォルニア大学アーバイン校(アメリカ)の共同研究先へも出向き、実験および研究成果の発表を行っている。本申請課題で掲げる、「階層的分子配列」を実現するために必要な分子デザインのエッセンスを具体的に抽出するため、一部分子構造を単純化することとしたが、概ね当初の計画どおりに進行した。この変更により、形成される階層的集積構造と分子デザインの関連において、網羅的に調査することが可能となった。研究計画に多少の路線変更があったものの、結果的に学術的にも有用な成果を得たと評価している。申請当時の研究計画において二年目以降から展開を予定していた応用研究を先送りし、対象とするブラシポリマーの規則的秩序構造形成に関する調査を優先して取り組むこととした。これにより、これまで不鮮明であったブラシポリマーの集合構造形成現象に関する非常に興味深い知見を得ることができた。次年度は、さらなる分子デザインの最適化に加え、「配向制御」についてもその可能性を探る。また、これまでは修飾分子およびブラシ側鎖の検討を主に調査してきたが、加えてポリマーブラシの主鎖骨格が与える集合構造への寄与も調査する予定である。得られた知見をもとに、アゾベンゼンを導入したポリマーブラシの光配向能を調査する。その後、種々の修飾分子に対して同様の配向および配列現象が確認されるかを検討する。(抄録なし)
メソ孔に立脚した気相用活性炭に関する研究

本研究では、薬品担持率の異なる活性炭の比表面積、ミクロ孔容積等を調べ、悪臭除去試験した結果、以下のような知見を得た。1)比表面積およびミクロ孔容積は、担持率が高くなるに従って計算値との差は大きくなることが分かった。2)担持率20%の比表面積およびミクロ孔容積は、アンモニア用に関して前処理温度の違いで値に差は生じなかったが、アセトアルデヒド用は値に差が生じた。3)ミクロ孔およびメソ孔容積分布は,担持率が高くなるに従って分布のピークは小さくなるが,特定の細孔が小さくなる等は確認されなかった。4)低担持率ではりんご剪定枝活性炭の除去率は高かった。本研究では、メソ孔活性炭およびミクロ孔活性炭等細孔分布の異なる活性炭に薬品を担持し、大きい吸着速度(定義:短時間で低濃度にする→吸着速度大)を有する活性炭の最適製造条件を見出すことで、気相用担持活性炭を創製することを目的としている。平成26年度は、アンモニアやアセトアルデヒドを吸着対象とした担持薬品(アンモニア用:リン酸、アセトアルデヒド用:エチレン尿素)は細孔物性を測定する際の通常の前処理温度である250300°Cにて熱分解を起こす等の理由で、これらを担持した活性炭の比表面積や細孔分布、細孔容積はほとんど測定されていないのが現状である。そこで担持薬品が熱分解されないように減圧下で前処理するための温度条件を検討した。また担持活性炭の比表面積、細孔分布等を評価した。具体的には、メソ孔活性炭(市販およびリンゴ剪定枝由来)、ミクロ孔活性炭(市販)にリン酸、エチレン尿素、水酸化カリウムを担持率:5%、10%、15%、20%で担持し、その比表面積、細孔分布、細孔容積の測定を行った。その結果、最適前処理温度として、リン酸担持活性炭は160°Cから105°Cの範囲で105°C、エチレン尿素は120°Cから60°Cの範囲で60°Cであることを見出した。また担持率が高くなるに従って比表面積、細孔分布のピーク、細孔容積は小さくなった。更にミクロ孔活性炭のミクロ孔分布のピークは担持率が大きくなるに従って大きな径の方にシフトすることが分かった。平成27年度は、メソ孔活性炭(市販およびリンゴ剪定枝由来)、ミクロ孔活性炭(市販)にリン酸(アンモニア用)、エチレン尿素(アセトアルデヒド用)、水酸化カリウム(酢酸用)を担持率:15%、20%で担持した活性炭を用い、対象ガスの異なるそれぞれを4種類の比率にて混合した計24種類のフィルタを試作、社団法人日本電気工業会JEM1467(家庭用空気清浄機)に準じて対象ガス(アンモニア、アセトアルデヒド、酢酸)の吸着試験を行った。その結果、吸着速度は、メソ孔活性炭(リンゴ剪定枝由来)、ミクロ孔活性炭(市販)、メソ孔活性炭(市販)の順に大きくなる傾向にあることが分かった。またリン酸等の担持率が高い活性炭を用いたフィルタの方が吸着速度は大きくなる傾向にあることが分かった。活性炭の種類や担持率の違い等、条件の異なる48種類のフィルタのうち、平成27年度は、24種類の吸着試験を行い、評価することが目的であった。結果として、24種類のフィルタの吸着試験を行い、活性炭の種類や担持率による吸着速度の違い等の傾向を見出すことができた。以上、当初の計画通りに研究を遂行できており、おおむね順調に進展しているといえる。本研究では、メソ孔およびミクロ孔、りんご剪定枝の3種類の活性炭に薬品を担持し、大きい吸着速度(定義:短時間で低濃度にする→吸着速度大)を有する空気清浄機フィルタに用いるための活性炭の最適製造条件を見出すことで、新たな気相用担持活性炭を創製することを目的として行った。アンモニアやアセトアルデヒドを吸着対象とした担持薬品(アンモニア用:リン酸、アセトアルデヒド用:エチレン尿素)は細孔物性を測定する際、通常の前処理温度である250300°Cにて熱分解を起こす等が原因で、これらを担持した活性炭の比表面積や細孔分布、細孔容積はほとんど測定されていなかった。そこで担持薬品が熱分解されず、比表面積等が測定可能な前処理温度条件を検討した。具体的には、活性炭に酢酸用として水酸化カリウム、アンモニア用としてリン酸、アセトアルデヒド用としてエチレン尿素を担持率:5%、10%、15%、20%で担持し、その比表面積、細孔容積・分布の測定を行った。その結果、基準とした水酸化カリウムと同程度の物性を示した担持活性炭は前処理温度が105°Cであったため、この温度を前処理温度と決定した。次に、大きい吸着速度に関する知見を得るため、これらの活性炭にてフィルタを作製し、社団法人日本で機工業会JEM1467(家庭用空気清浄機)に準じて対象ガス(酢酸、アンモニア、アセトアルデヒド)の吸着試験を行った。その結果、担持率が大きい場合、メソ孔活性炭の方が大きい吸着速度を示したが、担持率が小さい場合、りんご剪定枝活性炭の方が大きい吸着速度となった。

これらの活性炭の細孔分布を比較すると、りんご剪定枝活性炭の方が相対的に5nm近辺の値が高かったことより、このメソ孔の値の差が吸着速度の違いを生じさせた一因と考えられた。本研究では、薬品担持率の異なる活性炭の比表面積、ミクロ孔容積等を調べ、悪臭除去試験した結果、以下のような知見を得た。1)比表面積およびミクロ孔容積は、担持率が高くなるに従って計算値との差は大きくなることが分かった。2)担持率20%の比表面積およびミクロ孔容積は、アンモニア用に関して前処理温度の違いで値に差は生じなかったが、アセトアルデヒド用は値に差が生じた。3)ミクロ孔およびメソ孔容積分布は,担持率が高くなるに従って分布のピークは小さくなるが,特定の細孔が小さくなる等は確認されなかった。4)低担持率ではりんご剪定枝活性炭の除去率は高かった。平成26年度は、担持薬品が熱分解されないように減圧下で前処理するための温度条件の検討および担持活性炭の比表面積、細孔分布等の評価が目的であった。結果として、最適な前処理温度条件を見出した。また担持活性炭の比表面積、細孔分布を評価し、担持率が高くなるに従って比表面積、細孔分布のピーク、細孔容積は小さくなる、ミクロ孔活性炭のミクロ孔分布のピークは担持率が大きくなるに従って大きな径の方にシフトすることを見出した。以上、当初の計画通りに研究を遂行できており、おおむね順調に進展しているといえる。平成27年度はおおむね順調に推移したことから、今後も計画通りに推進する方策である。具体的には、平成27年度に試作したものと同様の方法にて24種類のフィルタを試作、社団法人日本電気工業会JEM1467(家庭用空気清浄機)に準じて対象ガス(アンモニア、アセトアルデヒド、酢酸)の吸着試験を行い、活性炭の種類や担持率等フィルタとしての最適条件を見出す。リサイクル工学平成26年度はおおむね順調に推移したことから、今後も計画通りに推進する方策である。具体的には、平成26年度に得られた結果を基に、担持した活性炭を用いて既往の研究に基づきフィルタを試作、社団法人日本電気工業会JEM1467(「家庭用空気清浄機」)に準じて対象ガス(アンモニア、アセトアルデヒド、酢酸)の吸着試験を行い、細孔物性と吸着速度との関係を評価することで細孔と担持量等との最適条件を見出す。予定していた国際学会への参加を国内学会に変更したため。新たに必要となった灰分を測定するためのルツボ等を購入予定。
パーキンソン病に対する皮質脳波フィードバック型脳深部刺激の開発

頭蓋内脳表電極を用いて,基底核を刺激した際の大脳皮質の反応をとらえた。計画書にのっとり、全身麻酔下での脳深部刺激例に対し、脳表電極から、深部刺激中の反応を測定した。【方法と対象】進行性パーキンソン病に対し,全身麻酔下で脳深部刺激術を施行した。【結果】視床下核例では、運動野に留置された電極から、130Hz-160Hz刺激により20Hzでの波形の増大をえた。刺激部位の違いも患側され、視床下核の背側の方がより20hzのパワーが高かった。刺激開始から、500msecでの反応がもっとも認められ、この反応は、同側運動野、対側運動野にも観察することができた。淡蒼球例では、一定の特徴を得ることができなかった。視床下核の刺激が、一次運動野への神経ネットワークがあることが前年度のデータと比較しても、揺るがない結果であった。計画書では、オンラインでの慢性脳波記録を麻酔下なしで行う予定であったが、症例がなく、計測、結果がえられなかった。しかし、これまでのデータを、オフラインで、脳波の再解析を行った、時間周波数変化だけではなく、皮質脳波から、適切な刺激によるとDC shiftを示唆する結果を得た。本研究の目的の達成のために、初年度は、頭蓋内脳表電極を用いて,基底核を刺激した際の大脳皮質の反応をとらえた。【方法と対象】進行性パーキンソン病に対し,,全身麻酔下で脳深部刺激術を施行した。右脳深部刺激電極(Medtronic社model.3387)の留置後,6極ストリップ脳表電極(Unique Medical Co., Ltd.)を穿頭穴から挿入し,前頭葉皮質上に留置した。不関電極をnasionに留置した。脳深部電極の刺激電極の刺激番号0,1,2,3をそれぞれ陰極1つ,陽極1つと選択して,外部刺激器(NeuroPack Nihon kohden., co.ltd.)によって脳深部刺激電極を刺激した。刺激条件は,刺激強度は0.5mA、刺激頻度を10Hz-160Hzの間で行い、刺激頻度による違いを検討するとともに、刺激部位を視床下核例では、視床下核中心と背側に分けておこなった。脳波計はNeurofax EEG-1200.Nihon Kohden., co.ltd.)でサンプリングレート1000Hzとした。パーキンソン病例8例施行し、全例で前頭葉皮質に留置した脳表電極から脳波を測定することが可能であった。刺激電極を留置した部位の内訳は視床下核例を5例、淡蒼球内節が3例【結果】視床下核例では、運動野に留置された電極から、130Hz-160Hz刺激により20Hzでの波形の増大をえた。視床下核の刺激が、一次運動野への神経ネットワークがあることがわかった。平成23年度パーキンソン病6例に対して、脳深部電極からの刺激による脳波測定を術中に行った。平成22年度では、右側のみを脳波解析していたが、左側の前頭葉皮質も測定した。この左側の解析では、脳深部刺激による優位な変動は認められなかった。このことから、脳深部の刺激は、同側深部刺激から同側の大脳脂質への何らかの変調をおこしていることが判明した。臨床的異議としては、右側の脳深部刺激装置のコントロールにより対側の運動機能の変調をきたすことの意味付けがなされたと考える。つまり同側の脳深部刺激は同側脳に影響を与えるという事象が脳波の解析によりなされた。

同側の刺激により同側前頭葉なかでも前頭前回に時間的周波数解析で、20Hz周波数帯の刺激に同期する影響を観察された。臨床的に適切であろうと考えられる刺激頻度の130-160Hzでは、20Hz周波数帯の同期した波形を多く観察するが、10Hz,50Hzでは、その反応はなかった。このことから、運動機能を適切にプログラムするような(正常化)脳深部刺激の条件は、臨床的な固縮の軽減や振戦の消失を観察してきた従来の方法から、大脳皮質からの脳波解析により見出すことが可能となった。次年度では、現在はオフラインでの解析のため、リアルタイムでの解析を目指す。平成24年度は、平成22年度、平成23年度に引き続き頭蓋内脳表電極を用いて,基底核を刺激した際の大脳皮質の反応をとらえた。計画書にのっとり、全身麻酔下での脳深部刺激例に対し、脳表電極から、深部刺激中の反応を測定した。【方法と対象】進行性パーキンソン病に対し,全身麻酔下で脳深部刺激術を施行した。【結果】視床下核例では、運動野に留置された電極から、130Hz-160Hz刺激により20Hzでの波形の増大をえた。刺激部位の違いも患側され、視床下核の背側の方がより20hzのパワーが高かった。刺激開始から、500msecでの反応がもっとも認められ、この反応は、同側運動野、対側運動野にも観察することができた。淡蒼球例では、一定の特徴を得ることができなかった。視床下核の刺激が、一次運動野への神経ネットワークがあることが前年度のデータと比較しても、揺るがない結果であった。計画書では、オンラインでの慢性脳波記録を麻酔下なしで行う予定であったが、症例がなく、計測、結果がえられなかった。しかし、これまでのデータを、オフラインで、脳波の再解析を行った、時間周波数変化だけではなく、皮質脳波から、DCshiftを示唆する結果を得た(未発表)。基本データとなる全身麻酔下での脳波解析は順調に進み、これまで得られていなかった新たな知見を呈示できる予定である。予測と異なった点は、刺激最中のノイズ処理に工夫を要する。今後、慢性脳表電極の埋込み例への応用の検討中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。全身麻酔でない状態の脳表電極記録を推し進める。これまでの症例数(100例)から、より安全に研究が遂行できるように計画する。
レム断眠が感情記憶に及ぼす効果検証

本研究では、レム睡眠の選択的な抑制(レム断眠)が感情記憶の銘記と忘却に与える効果を明らかにすることを目的とした。同時に、レム断眠が連合記憶に及ぼす効果を検証した。解析の結果、感情写真記憶および連合記憶の記銘能力は、前夜の全断眠に影響を受け、低下することが明らかになった。しかし、両記銘能力はレム断眠の影響は受けないことが分かった。この結果は、ヒトの感情記憶や連合記憶の記銘には前夜のレム睡眠ではなく、ノンレム睡眠が大切であることを示している。感情記憶は、ヒトの気分状態や気質形成に大きく影響する。そのため、感情記憶の研究は、心理学、精神医学領域における重要テーマである。本研究では、レム断眠が感情記憶および連合記憶に及ぼす影響を明らかにすることを目的に実験を行っている。実施する予定の項目は、感情記憶および連合記憶は、感情写真再認課題および連合学習課題を用いて評価すること、および、記憶課題を行った着後から8日後までの記憶の定着と忘却の過程を追跡することである。本研究で検討する仮説は下記2点である。(1)レム断眠の直後には、通常睡眠の場合と比べて、中性記憶は阻害されるが、不快記憶は影響を受けない。しかし、レム断眠の8日後には、不快記憶の忘却が生じる。(2)レム断眠により、連合記憶は影響を受けない(レム睡眠と連合記憶は関係していない)。平成25年度は、実験計画書にしたがって実験環境および実験課題を作成し、予備的にデータを集めた。実験方法を工夫し、レム睡眠だけを選択的に抑制する手法を開発した。課題の遂行からデータ解析までを支障なく行えることを確認し、次年度に行う集中的なデータ採取の準備を整えた。また、実験に関する先行知見を広く集め、総説論文としてまとめる作業を行った。本研究では、レム断眠(レム睡眠だけを選択的に抑制すること)が感情記憶および連合記憶の記銘に及ぼす影響を調べた。また、記憶課題を行った直後から8日後までの記憶の定着と忘却の過程を追跡した。本研究で検討した仮説は下記2点であった。平成26年度は、平成25年度に検討した実験手法を使って実験を行った。データを詳細に解析した結果、レム断眠は、記憶の記銘に影響を及ぼさないことが分かった。また、レム断眠は、連合記憶の記銘にも影響しないことがわかった。一方で、全断眠(38時間の連続覚醒)をすると、翌日の記憶の記銘は記憶の種類に関わらず阻害されることがわかった。これらの結果は、記憶の記銘に重要な睡眠は、レム睡眠ではなくノンレム睡眠であることを示唆している。一方で、レム断眠後には影響を受けなかった不快記憶は、8日目には忘却が進んでいた。この結果は、上記仮説(1)を支持するものであり、レム睡眠は不快記憶の長期的な保持に影響することを示唆している。本年度は、前年度までに実施した実験データを詳細に解析した。データの解析は、記憶の再認率、記憶に用いた刺激の感情価、脳波(デルタ波、睡眠紡錘波、シータ波)、連合記憶課題成績であった。本研究結果は、連合記憶の記銘には前夜のノンレム睡眠が重要であるという従来の知見を追認しただけでなく、感情記憶の記銘には、レム睡眠よりもノンレム睡眠が重要であるということを明らかにした。さらに、断眠が記憶の銘記に与える影響は、刺激の感情価に関わりなく生じることを確認した。レム睡眠と感情記憶の記銘の関係を検討した研究はこれまでに例がなく、本研究の新しさある。本研究の結果は、レム睡眠と感情記憶の記銘が関係していないことを示しており、レム睡眠が記憶の記銘に及ぼす影響については今後、さらに検討していく必要がある。本研究の結果は、アメリカ睡眠学会、日本睡眠学会等で発表し、その後、原著論文として出版した。論文の執筆を終え、さらに詳細な検討を行っているため。検証の結果、感情写真記憶および連合記憶の記銘能力は、前夜の全断眠に影響を受け、低下することが明らかになった。

この結果は、ヒトの感情記憶や連合記憶の記銘には前夜のレム睡眠ではなく、ノンレム睡眠が大切であることを示している。本研究結果は、連合記憶の記銘には前夜のノンレム睡眠が重要であるという従来の知見を追認しただけでなく、感情記憶の記銘には、レム睡眠よりもノンレム睡眠が重要であるということを明らかにした。さらに、断眠が記憶の銘記に与える影響は、刺激の感情価に関わりなく生じることを確認した。本年度は最終年度であるため、前年度までに実施した実験データを詳細に解析し、研究をまとめた。次の研究課題を発掘するために、文献調査を行い、レム睡眠が、連合記憶だけでなく、視覚運動記憶に及ぼす影響を調べることが課題として残った。また、レム睡眠中に記憶の改変が生じている可能性を追求することが次の課題として残った。本研究によって、レム睡眠は記憶の記銘にはほとんど関与していないことが分かった。今後は、本研究で確立したレム断眠法を洗練させ、断眠後の記憶の記銘だけでなく、睡眠中の記憶の定着や改変について調べていく。本研究では、レム睡眠の選択的な抑制(レム断眠)が感情記憶の銘記と忘却に与える効果を明らかにすることを目的とした。同時に、レム断眠が連合記憶に及ぼす効果を検証した。解析の結果、感情写真記憶および連合記憶の記銘能力は、前夜の全断眠に影響を受け、低下することが明らかになった。しかし、両記銘能力はレム断眠の影響は受けないことが分かった。実験を遂行し、データの取得と解析まで到達した。しかし、学会発表による議論と更なるデータ解析はまだ行っておらず、来年度以降の課題として残っている。今後は、感情記憶や連合記憶のほかに、視覚運動記憶を追加し、レム睡眠の機能を調べる。28年度が最終年度であるため、記入しない。睡眠心理学今後は、これまでに取得したデータを順次解析し、学会発表および国際学術論文として公表する。また、本研究の結果を含め、研究領域の知見をまとめた総説を発表する予定である。平成25年度の活動により、平成26年度に集中的に実験を行う環境が整った。追加データ解析にかかる人件費、結果の学会発表および購入設備費が必要なため28年度が最終年度であるため、記入しない。データ取得時期の都合で、データ解析および学会発表の計画が遅れたため2017年度9月までに残額をすべて使用する計画である研究計画は順調に進んでいるので、今後も計画通りに進める。データ解析補助のための人件費、学会発表旅費等に使用する実際の実験開始が次年度にずれ込んだため次年度使用額が生じた。計画書記載の予定通りに実験を開始し、予算を使用する。
偏光依存VUVSX放射光マイクロイメージング分光による新規トポロジカル物質の探索

本研究は、直線/円偏光マイクロフォーカスVUVSX放射光を活用して角度分解光電子分光(ARPES)測定および吸収分光(XAS)測定を行うための、偏光依存型VUVSX放射光イメージング分光システムを実現し、新規トポロジカル物質の電子状態におけるスピン/軌道/構造依存性を実験的に明らかにすることを目的としている。本年度はあいちシンクロトロン光センター(あいちSR)BL7Uにおいて前年度に不具合が生じていたグレーティング交換機構を初頭に修理、分光器調整を行い、さらにエンドステーション架台位置の最適化調整によりビームフォーカスおよび分解能の向上に成功した。また、本年度に予定していた円偏光測定のため調整については、ビーム不安定性の影響を系統的に調査することにより縦偏光放射光が安定して得られるアンジュレータギャップ範囲の見積もりが得られた段階に有り、遅れが生じている。上記の調整作業と並行して、あいちSRにおける結果との比較検討を行うために、縦/横直線および左右円偏光ARPES測定をUVSOR-IIIおよび東大物性研共同利用において進めて来た。その結果、層状MAX相化合物V2AlCおよびTi2SnCにおける電子状態の軌道対称性がDFT計算によりよく再現されることを見出した。さらに、V2AlCにおいてはレーザー励起光を用いたスピン分解ARPES測定の結果から、ラシュバ的なスピン分裂を示すヘリカルなスピン構造を持つことが明らかになった。また、特異なカイラル構造に由来して空間反転対称性が破れた電子状態を持つことが期待される遷移金属シリサイドTSi2 (T = Ta, Nb, V)における直線偏光ARPESを用いた系統測定の結果、d-d電子間相互作用の強さにスケールしたスペクトル強度の螺旋状の遷移が存在することを見出した。本年度は、縦偏光放射光利用のための各種パラメータの取得を行い、円偏光測定条件の見積もりを進めることを計画しており、ビーム不安定性が無視できるアンジュレータギャップ範囲の見積もりおよびビーム不安定性の原因究明を加速器調整グループが中心となり進めてきた。しかしながら、縦偏光放射光に限定してもVUVSX全領域の放射光を安定して利用可能な条件を得ることは難しいことが明らかになってきている。そのため、直線/円偏光放射光利用をあいちSRで特定の励起エネルギーのみに対して先行して進める方針で検討している。一方で、MAX相層状化合物の電子状態研究については、UVSOR-IIIにおける直線/円偏光VUV放射光に加えて東大物性研のレーザー励起光を相補的に用いた共同利用研究を並行して進めることで、V2AlCにおいては軌道対称性分離および特異なスピン構造の観測に成功している。さらに、遷移金属シリサイド系においてはカイラル構造に由来することが期待される特異なスペクトル強度の螺旋状遷移が結合エネルギーに依存して現れることを見出している。あいちSRにおける偏光依存VUVSX放射光イメージング分光システムの実現に向けて、現在問題となっているビーム不安定性の影響を全アンジュレーターギャップ領域において解消することは困難であることが顕在化してきたため、最終年度にあたる今年度は特定の励起エネルギー範囲に対するビームライン調整を縦偏光から優先的に行ない、円偏光についてはユーザー利用に影響しないマシンスタディレベルでの条件の見積もりを中心に進めていく予定である。また、マルチワイヤの設置などによるビーム不安定性の改善についても加速器グループと共同で進めていく予定である。新規トポロジカル物質探索の観点からは、層状MAX相化合物V2AlCおよびTi2SnCに対してMX層-A層間相互作用が系統的に変化することが期待されるTi3SiC2、強磁性相転移を示す磁気MAX相化合物およびワイル点を有することが理論的に予測されている立方晶カイラル化合物について、縦横偏光ARPES測定をあいちSRにおいてすすめる。さらに、あいちSRにおける結果との比較検討を行うために、国内外の他の放射光施設における同一環境下での偏光依存ARPES測定を並行してすすめていく。初年度である本年度は、あいちシンクロトロン光センター(あいちSR) BL7Uにおける縦偏光放射光の利用の実現に向けた調整を行ってきた。偏光度の評価をグラファイトのC-K吸収端におけるXASスペクトルの放射光入射角度依存性から見積もった結果、縦偏光配置において予測される入射角度に依存しないσ*軌道成分が支配的なXASスペクトルが得られることを見出した。さらに、横偏光と縦偏光の放射光スペクトルのアンジュレータギャップ依存性の比較から、縦偏光におけるアンジュレータギャップ値が計算予測と良い一致を示すことが確認された。一方で、縦偏光を得る際の加速器の運転条件においてビーム不安定性などが問題となることが明らかになってきている。そのため、目標としていた円偏光を得るための加速器運転条件については、上記の不安定性の改善策の検討を行なった上ですすめていく方針を考えている。上記の調整作業と並行して、層状MAX層化合物Cr2AlCにおける縦/横直線偏光ARPES測定をあいちSRとUVSOR-IIIの異なる偏光配置を利用することにより進めてきた。その結果、この系における電子状態の軌道対称性分離に成功した。本年度は、分光法開発の観点であいちSRにおける縦偏光放射光の利用条件確認を行なった。

その結果、縦偏光放射光の偏光条件が満たされていることが確認された。しかしながら、加速器運転条件の確認の結果、縦偏光においてビーム不安定性などの問題により他のビームラインへの影響が無視できないことが明らかになった。そのため、縦偏光放射光利用を実現する上で、さらなる調整が必要となっている。さらに、本年度後期にグレーティング交換機構の不具合から、低エネルギー用グレーティングが利用できない状況となり、次年度初頭の修理、分光器調整が予定されている。一方で、MAX相層状化合物の電子状態研究については、他の放射光施設の利用研究などを並行して進めることで、偏光依存ARPES結果から軌道対称性分離した電子状態を3次元的に得ることに成功している。本研究は、直線/円偏光マイクロフォーカスVUVSX放射光を活用して角度分解光電子分光(ARPES)測定および吸収分光(XAS)測定を行うための、偏光依存型VUVSX放射光イメージング分光システムを実現し、新規トポロジカル物質の電子状態におけるスピン/軌道/構造依存性を実験的に明らかにすることを目的としている。本年度はあいちシンクロトロン光センター(あいちSR)BL7Uにおいて前年度に不具合が生じていたグレーティング交換機構を初頭に修理、分光器調整を行い、さらにエンドステーション架台位置の最適化調整によりビームフォーカスおよび分解能の向上に成功した。また、本年度に予定していた円偏光測定のため調整については、ビーム不安定性の影響を系統的に調査することにより縦偏光放射光が安定して得られるアンジュレータギャップ範囲の見積もりが得られた段階に有り、遅れが生じている。上記の調整作業と並行して、あいちSRにおける結果との比較検討を行うために、縦/横直線および左右円偏光ARPES測定をUVSOR-IIIおよび東大物性研共同利用において進めて来た。その結果、層状MAX相化合物V2AlCおよびTi2SnCにおける電子状態の軌道対称性がDFT計算によりよく再現されることを見出した。さらに、V2AlCにおいてはレーザー励起光を用いたスピン分解ARPES測定の結果から、ラシュバ的なスピン分裂を示すヘリカルなスピン構造を持つことが明らかになった。また、特異なカイラル構造に由来して空間反転対称性が破れた電子状態を持つことが期待される遷移金属シリサイドTSi2 (T = Ta, Nb, V)における直線偏光ARPESを用いた系統測定の結果、d-d電子間相互作用の強さにスケールしたスペクトル強度の螺旋状の遷移が存在することを見出した。本年度は、縦偏光放射光利用のための各種パラメータの取得を行い、円偏光測定条件の見積もりを進めることを計画しており、ビーム不安定性が無視できるアンジュレータギャップ範囲の見積もりおよびビーム不安定性の原因究明を加速器調整グループが中心となり進めてきた。しかしながら、縦偏光放射光に限定してもVUVSX全領域の放射光を安定して利用可能な条件を得ることは難しいことが明らかになってきている。そのため、直線/円偏光放射光利用をあいちSRで特定の励起エネルギーのみに対して先行して進める方針で検討している。
若年性乳がん女性における患者-性役割間の葛藤構造を基盤とした治療継続支援の開発

本研究は,若年性乳がん女性ががんとともに生きる患者役割と女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにすることを目的とする.本調査では,若年性乳がん女性である「当事者」とその「支援者」であるがん専門看護師,乳がん看護認定看護師にインタビュー調査を実施し,質的分析を行った.若年性の乳がん女性は,治療過程において性役割遂行の困難さがある半面,性役割遂行が闘病意欲に影響していることを見いだすことができた.若年性乳がん女性に対して,性役割を遂行しながら治療継続ができる支援体制の具体化が今後の課題といえる.本研究は,若年性乳がん女性ががんとともに生きる患者役割と女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにすることを目的とする.本調査では,若年性乳がん女性である「当事者」とその「支援者」であるがん専門看護師,乳がん看護認定看護師にインタビュー調査を実施し,質的分析を行った.若年性の乳がん女性は,治療過程において性役割遂行の困難さがある半面,性役割遂行が闘病意欲に影響していることを見いだすことができた.若年性乳がん女性に対して,性役割を遂行しながら治療継続ができる支援体制の具体化が今後の課題といえる.本研究は,ウィメンズヘルスの立場から,若年性乳がん女性ががんとともに生きる患者役割と女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにすることを目的とする.本年度は予備調査と研究参加者募集や依頼方法の検討をし,調査実施体制の調整を行った.1.予備調査として疾患と性役割に関する既存データと医療社会学における患者役割の既存調査について文献収集をいった.その結果,本研究に関する文献は看護学研究自体非常に少ない傾向にあったものの,乳がんの治療が性役割の遂行を滞らすことや当事者ではない家族やパートナーのフォローに関しての文献が散見されていた.患者役割に関しては患者役割の尺度作成によるもので本研究に関連したものは見当たらなかった.海外文献は主に[CINAHL][NLM-MEDLINE]を中心に検索した結果関連文献は10件あった.乳がん治療継続のなかでのサポートの必要性やその女性たちによる個別ケアの実践報告が主であることとそれぞれの国における文化的背景が関与していたことが特徴的であった.2.調査対象:若年性乳がん女性の参加募集に関して,web[http://www.clg.niigata-u.acjp/ucci-/index.htmlを開設し,自発的協力者を募っている.支援者の参加募集は全国の乳がん看護認定看護師や女性センターの関係者に依頼し,承諾を得ている.3.プレ調査:若年性乳がん女性の面接調査を行った結果,[健康な母親像][母アイデンティティの揺らぎ]といった側面が表出された.支援者側への面接調査の結果,壮年期の対象者への関わりの反面,若年性乳がん女性への支援体制への不足感を抱えながらも実践に関しての困難感が見出された.これらのことは平成22年度からの本調査に発展させ,本テーマについてさらに地域性,価値観にも関連させた基本情報も分析上でも考慮していくことが示唆された.それらを踏まえ次年度の調査の精度が高められるよう,対象のおかれている状況に関して共通性と個別性に関わる要因を追求していく.本研究は,ウィメンズヘルスの立場から,若年性乳がん女性ががんとともに生きる患者役割女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにすることを目的とする.今年度は以下の目的に焦点をあて調査を実施した.1.若年性乳がん女性の患者役割と性役割における「当事者」の問題構造を明らかにすること2.乳がん認定看護師,女性センター相談支援者における若年性乳がん女性の患者役割と性役割に関する「支援者」の認識構造を明らかにする昨年度の事前調査結果に基づき,本調査は4月から正式に対象者募集を行った後実施した.調査はインタビュー調査である,対象者と研究者間での連絡後に対象者の希望地でインタビューを行った.データ収集は研究者・研究連携者が行い,データ整理は研究連携者の指導下で研究補助者が行った.面接のテープおこしは守秘義務とデータ消去について誓約書を取り交わした専門業者が行った.現在,対象者10名(乳がん女性5名・支援者5名)の調査を終え,分析結果から今後の調査課題を検討している段階である.中間結果から,若年性乳がん女性は治療過程と女性が性役割を遂行することへの困難さと,役割遂行のサポート体制は調整がされていない現状が浮き彫りとなった.特に職業役割の遂行と治療での影響要因があることが浮き彫りとなった.これは個別背景としてのとらえ方ではなく,支援体制として構築していく示唆が得られた.これらから,がん治療とともに女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにすることや地域性,価値観にも関連させた基本情報も考慮していくことが示唆された.調査は計画通り来年度の12月まで行う予定である.その後調査結果を踏まえ,「若年性乳がん女性の生活と治療継続をつなぐケアプログラムの構築化」の検討を進めていく.調査結果について関連学会での発表と論文投稿を行っていく.本研究は,若年性乳がん女性ががんとともに生きる患者役割と女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにすることを目的とする.今年度は若年性乳がん女性である「当事者」とその「支援者」にインタビュー調査を実施し,質的分析を行った.1.「当事者」の問題構造対象は,発症年齢が3145歳であった乳がん女性5名。[結果]社会的に獲得してきた性役割を維持するという<外的役割の存続>と病や治療の副作用で弱っている状況を周囲に<悟られない行為

>で家族や職場にも影響しないよう<役割をふるまう>ことをしていた<役割をふるまう>ため,<瞬時の決定作業>をしながら<別の理由で休む>などをし,治療や副作用に関して体調管理をしながら,性役割に関わる<周囲の問題を優先>していた.しかし,性役割を遂行することが<病の在る自身への自信>になっており,<回復への希望>や<生きていく気力>になっていた.2.「支援者」の認識構造対象は,がん専門看護師,乳がん看護認定看護師<以下支援者>5名<臨床経験26年7年>であった.[結果]支援者は,対象者が若年者である観点から,乳がんの治療過程と生活像を合わせて支援をしていた.当事者には,「疾患由来の特徴問題」として浮上する<婚姻による近親者との関係混乱>,<経済困窮上の治療>,<職業継続の不具合>,<妊孕性の影響>といった問題の認識をもちながら接していた.しかし,それらの情報は<入手しにくい情報>と捉えていた.そのため,当事者の<初回の反応重視>,意図的に<聞かない対応>という「対象との関係形成の準備」から始めていた.そして支援者は当事者から<話しだす環境>,<情報開示をした時を逃さない>とする「若年者の介入計略」を行いながら支援方法を模索していた.これらの分析を元に,治療過程と性役割遂行の困難さがある半面,性役割遂行は闘病意欲に関わることが示唆された.本研究の目的は,若年性乳がん女性ががんとともに生きる患者役割と女性として抱えている性役割に注目し,その問題構造を明らかにし,若年性乳がん女性の生活と治療継続をつなぐケアプログラムの構築化をはかることである.今年度は調査結果を踏まえ,がん治療とともに今までの生活が可能な支援体制の調整と具体的な支援の検討を行った.若年性乳がん女性である「当事者」の問題構造では,社会的に獲得してきた性役割を維持するという〈外的役割の存続〉を行いつつ,性役割に関わる〈周囲の問題を優先〉していた.その反面,性役割を遂行することが〈病の在る自身への自信〉になっており,〈回復への希望〉や〈生きていく気力〉になっていた.これらから性役割が維持できる治療環境と支援の必要性が示唆された.がん専門看護師,乳がん看護認定看護師である「支援者」の認識構造として,支援の対象が若年者である観点から,乳がんの治療過程と生活像を合わせて支援をしていた.しかし,それら生活上の情報は〈入手しにくい情報〉と捉えていた.そのため,当事者には意図的に〈聞かない対応〉という「対象との関係形成の準備」から始めており,「若年者の介入計略」を行いながら支援方法を模索していた.これら双方が抱えている状況は,双方で認識することで,支援検討の基盤と示唆された.双方が認識し合う具体的な方策として,若年性乳がん患者向けにはリーフレットを作成する.支援者向けには,本研究に関わるホームページ及び研究会での公表と研修会の開催を行っていく.本研究では,若年性乳がん女性の治療継続支援の主要な問題構造について検証し,支援システムの基盤を検討することができた.研究目的及び研究計画の実施スケジュールに沿って,調査は行われている.
フィルター上の連続選択関数に関する研究

本研究により得られた空間のselectorによる特徴づけとしては、まず2^Xがselectorを持てばhereditarilyBaire(Hattori-Nogura,1996)であることが知られており、これから(A)可算濃度を持つ正規空間がselectorを持つ必要十分条件はscatteredであることが導かれる。また、(B)selectorを持つ局所コンパクト空間が0次元であるための必要十分条件はselectorの意味で極大な点が稠密に存在することである。更に(C)Fell selectorをもつ必要十分条件は基空間がtopological wellorderableであることが示された。コンパクト空間、0次元距離空間に関してはselectorの存在するための必要かつ十分条件が知られているが、それ以外で最初に問題になるのがscattered空間の特別な場合である1点だけnon-isolatedな点を持つ空間である。今κを無限濃度とし、κ上の自由フィルターpに対しκ(p)でκの点はisolated, pの近傍基として{F∪{p},F∈P}を考えた空間を表す。(D)pがnested filter baseを持てばselectorは存在する。以上の成果は研究論文4編にまとめられ,またtopology國際会議(2001,8月、Nord-fijordeid.ノルウエー)における口頭発表として報告された。位相空間Xの超空間2^xにVietoris位相を導入し,関数σ:2^x→Xでσ(F)∈Fを満たすものを連続選択関数とよぶ.本研究は連続選択関数の存在と基空間の位相構造との関係を検べたもので次の結果が得られている.1.Xが第一可算空間で連続選択関数を許容するとする.そのときXが0次元である必要十分条件は各点x∈Xに対し連続選択関数σ_xでσ_x^<-1>(x)={S∈2^X:x∈S}を満たすものが存在することである.2.Xが局所コンパクトハウスドルフ空間で連続選択関数を許容するとするそのときXが0次元である必要十分条件は{σ(X):σはXが許容する全ての連続選択関数をう〓く}がXで稠密なことである.3.Xが連続選択関数を許容する可算な空間とする,そのときXはScatterodである.4.可算空間Xに対し(1)Xは距離化可能なScatterod空間であることと(2)Xの各点P∈Xに対しP-極大な連続選択関数が存在するの2つの条件は同値である.5.Xを可分な空間とする.P∈Xに対しP-極大な連続選択関数が存在すればXはPで第一可算である.6.P∈Xとする.Xのタイトネスが可算とするとPはXのG8一点である.7.X_pをP∈X以外では孤立点である位相空間とする.X_pがP-極大連続選択関数をもつならPはG8一点.8.X_pが線形順序付り可能な空間とする.そのときX_pが連続選択関数を許容する必要かつ十分な条件はX_pが{Y_p,Z_p}という分割をもちZ_pがP-順序付け可能でY_pが第一可算である.9.{Y_p,Z_p}をX_pの分割とする.そしてY_pがP-順序付け可能でZpが可算とする.そのときX_pが連続選択関数をもつ必要十分条件はY_p,Z_pの一方が第一可算であることである本研究により得られた空間のselectorによる特徴づけとしては、まず2^Xがselectorを持てばhereditarilyBaire (Hattori-Nogura,1996)であることが知られており、これから(A)可算濃度を持つ正規空間がselectorを持つ必要十分条件はscatteredであることが導かれる。更に(C)Fell selectorをもつ必要

十分条件は基空間がtopological wellorderableであることが示された。コンパクト空間、0次元距離空間に関してはselectorの存在するための必要かつ十分条件が知られているが、それ以外で最初に問題になるのがscattered空間の特別な場合である1点だけnon-isolatedな点を持つ空間である。今kを無限濃度とし、k上の自由フィルターpに対しk(p)でkの点はisolated, pの近傍基として{FU{p}, F∈p}を考えた空間を表す。(D) pがnested filter baseを持てばselectorは存在する。(E) pがω_1上のco-countableなfilterならばselectorは存在するが、ω_2上のco-countable filterに対しては存在しない。(F) p_1がκ_1上のfilterでnestedなfilter baseを持つとする。p_2は可算集合ω上のfilterとする。κ_1(p_1)【symmetry】ω(p_2)がselectorを持てばp_2はFrechet filterである。以上の成果は研究論文4編にまとめられ,またtopology國際会議(2001,8月、Nord-fijordeid.ノルウエー)における口頭発表として報告された。