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愛着の世代間伝達仮説の検討-小学校入学前後の縦断研究

これは幼児期から児童期初期(3歳小学2年生)の子どもの人間関係の発達の様子を実証的に描くとともに,それを規定している親の要因を明らかにし,加えて愛着の世代間伝達仮説について検討しようとする縦断研究である。本研究は筆者が構築してきたソーシャル・ネットワーク理論である「愛情の関係モデル」を用いて,3歳の子ども85名とその両親の協力を得て,子どもが8歳になるまで追跡したもので,主な結果は以下のとおりである。まず,幼児・児童初期の人間関係の発達についての「愛情の関係モデル」の基本的な4つの仮説が支持された。すなわち,(1)幼児といえども複数の重要な他者からなる人間関係の枠組み,すなわち,愛情の関係の枠組みを持つ,(2)それぞれの子どもが選択した重要な他者の間には心理的機能分化がなされている,(3)それぞれの子どもが自分にとって重要な他者からなる人間関係を作り上げるために,愛情の関係の枠組みには個人差がある,(4)この枠組みには数年間をみると変動の可能性がある,の4点である。さらに,子どもの人間関係に関連する親の要因についての分析によって以下の3点が注目された。(1)母親と父親の要因の影響の仕方は異なる,(2)親の影響の仕方には直接的なものと間接的なものがあり,しかも,後者の仕方の影響の方が大きいと思われる,(3)母親が子どもの愛着行動を受け容れることがこの時期の子どもの人間への関心を育てる,の3点である。最後に,いわゆる伝統的な愛着理論に拠る愛着と本研究に拠る愛情関係の枠組みとの関連について,いわゆる「愛着の世代間伝達仮説」に焦点化して論じた。この問題を論じるために,本研究では,子どもの愛着の測定,親には愛着への態度の面接などをもしてきた。現在までの分析の結果は,母親の「自分の母親」との関係が「自分の子ども」との関係に多少とも影響を与えていることを示すデータと,その関係が子どもの人間への無関心と相関するというデータとがあり,詳細な分析は今後に譲らざるをえないが,本研究は世代間伝達仮説について単純な結論を下すべきではないことを示唆したのである。本研究は、子どもの発達への親の影響についての理論の中で近年問題にされている'世代間伝達仮説'を検討することを目的とする2つの縦断研究から成る.研究1:世代間伝達研究で用いられているAAI(Adult Attachment Interview)で測定される愛着とその規定因についての調査を,平成1113年度の基盤研究で実施ししてきたが,本年度はさらに4名の調査協力者を増やし(計29名)分析をした.その結果,不安定な愛着であると特定された学生はQOLにおいて問題を持ち,また,人間関係,特に,母親との関係が疎であることが注目された.研究2:幼児期から小学校入学前後の縦断研究である.

3歳から人間関係の発達を中心に追跡している幼児85名とその両親が対象である.14年度は,(1)46歳時調査の継続と(2)14年4月に入学した22名の子どもと両親の調査を実施した.そして,本研究の理論的基盤としての理論的論文を書き,分析結果の学会発表をした.また,これまでのすべての調査,観察,面接,測定の資料のデータ・ブックをつくる作業にとりかかっている.本年度の分析は主として幼児の人間関係の様相(a.だれがどのように重要か,b.人間関係の個人差)についてと,幼児の愛着の測定について,を中心に行った.その結果,幼児でも母親とは疎であると報告する子どもがいること,それには,両親の子育て観,夫婦関係などが影響していることが注目された.本研究は、子どもの発達への親の影響についての理論の中で近年注目にされている'世代間伝達仮説'を検討することを目的とした幼児期から小学2年生までの縦断研究である.調査対象は,3歳から人間関係の発達とその関連要因とを追跡している幼児85名とその両親である.本研究は,子どもの発達への親の影響についての理論の中で近年問題にされている,いわゆる`世代間伝達仮説'(親がどのように育てられたかが,自分が親になった際の養育行動に影響するという仮説)を検討するものである.本研究は,この仮説を,3歳から小学2年生まで,子どもとその両親そして,環境要因を視野に入れながら,愛着と人間関係を中心にした縦断研究によって検討することを目的としている.研究の対象はすでに3歳から人間関係の発達を中心に追跡している子ども85名とその父母である。今年度は,もっとも幼い子どもが6歳に達したことから,(1)6歳時調査の終結,(2)1年生の親子調査,(3)2年生の親子調査,の3種の縦断研究的調査・実験を実施した.6歳時では,子どもの測定(愛着,人間関係,認知発達),母親の愛着,父母の養育行動,人間関係などについての個別面接を継続して実施した(20名).さらに,本年度4月に入学した30名と2年生になった25名については,(1)新学期の郵送調査(母親を対象に子どもの小学校生活の様子,両親の状態,さらに,ライフ・イベントについての調査)と(2)6か月後の面接調査(子どもの人間関係の測定,子どもの小学校生活についての適応,両親の子どもの学校生活についての態度,両親の小学校時代の親についての面接,母子交渉の実験的観察)を行った.さらに,本年度は資料の全体的な分析を進め,論文作成の準備にとりかかった.その成果を国内外の学会で報告するとともに,理論的な論文を発表した.本研究は、子どもの発達への親の影響についての理論の中で近年注目されている`世代間伝達仮説'を検討することを目的とした幼児期から小学2年生までの縦断研究である.調査対象は,3歳から人間関係の発達とその関連要因とを追跡している幼児85名とその両親である.17年度は,(1)17年4月に小学校に入学した子どもと両親,(2)17年度に2年生に進級した子どもと両親の調査を実施し,(3)3歳から2年生までの調査結果の分析作業をした.この結果,調査はあと7名の2年生(18年4月に進級)を残すだけになった.17年度の成果としては,(1)本研究の理論的基盤としての愛着理論と測定法について検討した.その一部を英文で発表し(Toward a life span theory of closerelationships : The affective relationships model),また,愛着の測定のセミナーに参加し,測定について理解を深めるとともに,愛着の研究者と意見を交換した,(2)本研究の中心的なメジャーのひとつである幼児の愛着の測定(Doll Playによる)の分析について本大学院生を訓練し,この学生が開発者であるDr.C.Georgeに分析者として公式に認定された.
中世～近世初期の対馬宗氏領国に関する基礎的研究

本研究の目的は、中世近世初期の宗氏領国の特質を日本列島の政治史、とりわけ中央政権との関係性のなかで解明することであり、下記の成果を得た。1「応永の外寇」を総合的に検討し、戦争発生から和平成立までの過程で室町幕府が積極的な対応をとった形跡はなく、宗氏領国が主体的な外交を展開したことを指摘した。2宗氏領国は国境地域の現実に即応して独自に形成されたもので、幕府・将軍の権威は嫡流家の家督相続の正統性を担保する局面で利用されたことを指摘した。3宗氏領国の維持は対馬という狭い地理的範囲での対応だけでは実現できず、環玄界灘地域の政治・経済の安定への積極的な関与が必要であったことを指摘した。本年度の主たる研究課題は「中世対馬宗氏領国に関する基礎的研究」であり、1「室町・戦国期の対馬宗氏と幕府・将軍」、2「環玄界灘地域の戦争と平和」の二つのテーマ設定のもとに研究を行った。テーマ1は、対馬宗氏の歴代当主に関わる基礎的事実を解明しつつ、宗氏と室町幕府・将軍との関係を通時的に解明することで、宗氏領国の特質、および日朝国家間における宗氏領国の位置づけを明らかにしようとするものである。平成25年度は、宗氏歴代の肖像・系譜に関わる近世史料の調査を長崎県立対馬歴史民俗資料館で行い、また宗氏と将軍との関係を媒介する役割を担う政所執事伊勢氏・執事代蜷川氏の関係史料の調査を東京大学史料編纂所・国立公文書館で行った。これらの収集史料の整理・分析にもとづき、宗氏領国に関する通史的研究を単著としてまとめる作業を進めるとともに、宗氏領国の日朝両国間における位置を象徴的に示す国際的事件である「応永の外寇」に関する論文を執筆した。テーマ2は、宗氏領国の枠組みを超えて展開する流通・貿易を保護・統制する立場にある宗氏が、環玄界灘地域の戦争と平和にどのように関与していたのかを明らかにしようとするものである。平成25度は、宗氏と平戸松浦氏・壱岐日高氏との関係を示す史料を多く収録する「松浦文書類」の調査を東京大学史料編纂所で行うとともに、購入した刊本等にもとづき、室町・戦国期の松浦・壱岐地域の関係史料の検索を行った。これらの収集史料に加え、宗氏と北部九州の諸氏との往復書状集に収録される史料の全文入力作業を行い、約600件からなるデータベースを作成することができた。本研究は、日本・朝鮮両国の国境地域である対馬に着目し、中世近世初期の宗氏領国の特質を明らかにし、両国家間におけるその主体性と従属性のあり方を明らかにしようとするものである。本年度は、第一の課題である「中世対馬宗氏領国に関する基礎的研究」のうち、テーマ2「環玄界灘地域の戦争と平和」に関する研究を、前年度に引き続いて重点的に行った。その目的は、宗氏領国の枠組を超えて展開する流通・貿易を保護する立場にある宗氏が、環玄界灘地域全体の平和と経済・社会の安定にどのように関与していたのかを明らかにすることにある。史料調査としては、長崎県立対馬歴史民俗資料館における中世近世初期の宗家判物写等の調査(計7日間)、神宮文庫における伊勢参宮帳写本の調査(計2日間)を行った。研究成果としては、昨年度に成稿した論文1本が刊行され(「応永の外寇」高橋典幸編『戦争と平和』竹林舎、平成26年10月、昨年度の研究成果として報告済)、新規に論文1本を成稿・公刊した。論文「中世対馬における朝鮮綿布の流通と利用」(佐伯弘次編『中世の対馬』勉誠出版、平成26年12月)は、室町・戦国期の西日本地域における銭貨の信用低下状況を受け、対馬島内では綿布をはじめとする朝鮮産布帛が銭貨に代位する貨幣として利用されたこと、対馬島外との遠隔地取引においても朝鮮布帛が貨幣として利用されたことなどを明らかにするとともに、対馬宗氏が貨幣化した朝鮮木綿の品質維持のための法令を発するなどして経済・社会の安定を図っていたことを指摘したものである。なお、第二の課題である「近世初期対馬宗氏領国に関する基礎的研究」については、史料の収集・データベース化などの基礎作業に着手した。今年度の調査成果としては、1長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵の「宗家文書」の調査、2対馬市教育委員会所蔵の「藤家文書」の調査、3対馬の沿海集落の現地踏査、4佐賀県唐津市内の現地踏査、が挙げられる。1では、中世対馬に関わる基本史料である「宗家御判物写」の原本調査・撮影を昨年度に引き続き実施した。2では、今年度公開されたばかりの新出史料である「藤家文書」の調査・撮影を行った。とりわけ2は中世文書の原本にもとづく調査であり、多くの有益な情報を得ることができた。3では、中世対馬の交通・経済を考察する上で重要となる対馬中部・南部地域の沿海集落を重点的に踏査し、中世の海上交通に関わる自然地理的情報を得ることができた。4では、対馬との政治・経済上の関係が濃厚な上松浦地域(唐津市)の波多氏関連史跡を踏査した。今年度の研究成果としては、1学会発表

「室町・戦国期の対馬と壱岐ー海域秩序をめぐる政治史」(九州史学会大会日本史部会)、2単著『対馬宗氏の中世史(仮)』(400字×300枚、書き下ろし、吉川弘文館より刊行予定)の成稿、が挙げられる。1は、朝鮮ー対馬ー博多を結ぶ海上交通ルート上における壱岐・上松浦地域の地政学的重要性を確認し、対馬宗氏と壱岐・上松浦の地域権力(波多氏・日高氏)との政治的関係の変動が海域秩序のあり方を大きく規定したことを明らかにしたもので、単に北部九州地域史上あるいは日朝交流史上に意義をもつのみならず、ひろく海上交通史・海域史研究に資するものである。2は、本研究の3年間の研究成果の集大成であり、対馬における史料調査・現地踏査の成果も盛り込んだ。とかく日朝交流史の文脈で語られがちな宗氏領国について、その内在的要素(宗氏の家督継承や対馬の地域史)と外在的要素(室町幕府・北部九州・朝鮮王朝との関係史)を通時的かつ相互連関的に叙述したもので、中世対馬に関する通史的性格を有する。本研究の目的は、中世近世初期の宗氏領国の特質を日本列島の政治史、とりわけ中央政権との関係性のなかで解明することであり、下記の成果を得た。1「応永の外寇」を総合的に検討し、戦争発生から和平成立までの過程で室町幕府が積極的な対応をとった形跡はなく、宗氏領国が主体的な外交を展開したことを指摘した。2宗氏領国は国境地域の現実に即応して独自に形成されたもので、幕府・将軍の権威は嫡流家の家督相続の正統性を担保する局面で利用されたことを指摘した。3宗氏領国の維持は対馬という狭い地理的範囲での対応だけでは実現できず、環玄界灘地域の政治・経済の安定への積極的な関与が必要であったことを指摘した。研究目的にもとづき、関係史料の調査・収集・整理・分析を進捗させるとともに、研究成果として、新規に論文1本を成稿・公表した。日本中世史第一の課題である「中世対馬宗氏領国に関する基礎的研究」については、基礎的作業が完了しているので、引き続き研究成果の公表に努める。第二の課題である「近世初期対馬宗氏領国に関する基礎的研究」については、「宗家文書」「資勝卿記」「鹿苑日録」などの日本側史料および朝鮮側史料の調査・収集・データベース化などの基礎的作業を、来年度上半期を目途に完了させ、下半期は研究成果のまとめ作業を行う。当初の研究目的にもとづき、関係史料の調査・収集・整理・分析を順調に行った。研究成果の公表にむけての作業もおおむね順調であり、その過程において論文1本を執筆することができた。本務において、平成26年4月6月開催の特別展の主担当を務めたことに加え、平成27年4月5月開催の特別展の主担当を急遽務めることとなり、展覧会業務が輻輳したため、史料調査のための出張回数・日数が大幅に制約された。旅費執行額が当初予定額より下回る状況となったため、関連図書の購入・充実を図り、物品費の執行を進めたが、若干の残額が生じてしまった。本研究の第一の課題である「中世対馬宗氏領国に関する基礎的研究」に関しては、平成25年度の研究成果にもとづき、宗氏領国の通史的叙述を単著としてまとめる作業を進めるとともに、宗氏領国と環玄界灘地域との関係についての研究報告・成稿作業を行い、研究成果の公表に努める。第二の課題である「近世初期対馬宗氏領国に関する基礎的研究」に関しては、東京大学史料編纂所・国立公文書館・長崎県立対馬歴史民俗資料館等の所蔵機関における関係史料の調査、および刊本等にもとづく史料の検索、それらの収集史料の整理・分析・データベース化を行う。随時、研究報告等を行い、研究成果の公表に努める。残額発生の経緯に鑑み、旅費としての使用を図る。平成25年度は特別展覧会事業を複数担当するなど、業務が集中し、調査のための出張の回数・日数を当初計画よりも減らさざるを得なかったことが、旅費の執行額が予定額を下回った理由である。また、史料所蔵機関における史料等の複写費用が少額しか発生しなかったことが、その他経費の執行額が予定額を下回った理由である。
材料科学における複雑ネットワーク構造のトポロジー解析

複合材料分野においては、異なる材料の3次元構造制御により、より機能的な材料を見いだそうとしている。小角X線散乱実験等により得られる逆空間情報としての散乱データから構造推定には、リバースモンテカルロ法(RMC)粒子シミュレーションが有効である。本年度は、ダブルジャイロイド等の3次元周期ネットワーク構造について、複数の散乱光軸方向の2次元散乱パターンを用いた大規模RMCシミュレーションを行い、実空間データとして再構成された3次元粒子配置が参照した構造と位相的に同等であるかを、ホモロジー量(多面体のべッチ数)を用いて判定する方法を確立した。この結果は、2008年5月にPhysical Review Eより刊行される。またジブロック共重合体系のモルフォロジー転移ダイナミクスについて、層状-柱状構造転移では穴あき層状構造が中間構造として得られ、ドメインや穴の数を定量的に評価可能であることを示した。これら複雑モルフォロジーの分類だけでなく、転移構造間の相対的な特徴付けについてもホモロジー量による解析が有効であることを示した。これらの結果は、数理解析研究所講究録より2008年度中に刊行される。2007年9月の応用数理サマーセミナーでは、複雑な空間パターンへの計算ホモロジーの適用方法に関する講演を行い、解析アルゴリズムを開発しているグループからの助言を得ることができた。また2007年12月には、名古屋大学の国際ワークショップにて講演を行ない、反応拡散系の数理モデルから得られるモルフォロジーの数値シミュレーション、及び分岐解析について講演し、不安定モルフォロジーとその不安定性の特徴付けが、大域的なパターンダイナミクスの制御に重要であることを示した。本年度は、種々の極小曲面に対する空間3次元秩序構造のホモロジー量を系統的に分類した。特に、最近発見されたネットワーク構造であるFddd構造についてのトポロジーの観点からの特徴付けは初めての試みである。これらの基礎的なデータは、反応拡散系における時空カオスの遷移パターンの道筋の同定に有効である。また3次元空間内での見かけの構造が異なっていても、位相的不変量である、多面体のべッチ数は等しくなる場合があること示した。これらの結果は、2006年8月に英国オックスフォード大学で行なわれたGordon Research Conferenceにてポスター発表を行なった。また2007年2月には、龍谷大学科学技術共同研究センター主催の国際ワークショップにて講演を行い、解析アルゴリズムを開発しているグループとの情報交換を行い、より効率的な解析方法についての助言を得ることができた。上述の反応拡散系の数理モデルから得られるモルフォロジーでは、ノイズをコントロールできるために空間対称性を保つことができる。一方、2次元散乱パターン・リバースモンテカルロ法解析により、散乱実験結果から再現される複雑ネットワーク構造には欠陥部分が生じ、ホモロジー量に重大な影響を与える。よって、これらノイズを除去するマスク手法を開発するために、研究協力者らとの打ち合わせ、及び情報交換を定期的に行い、また学会・論文発表の準備を進めている。
低リップル・高ベータ安定なヘリカル磁場配位の研究

年度の早い時期に、ヨーロッパ会議出席を兼ねて本島教授とパヴリチェンコ君がキエフ、ハリコフを訪問し全般的な議論を行った。特に、パヴリチェンコ君はハリコフのプラズマ物理研究所から、ヘリオトロン/トルサトロン型の装置の中ではヘリカルリップルの最も小さいウラガン2-M(U-2M)装置を設計した時の大量の検討結果を持ち帰った。要点は、トロイダイコイルの作るリップルをヘリカルリップルに重畳させることで、実効的なリップルを低減させている。実験結果が待たれるところであるが、残念ながらU-2M装置は、ウクライナの経済状態が悪いため、完成はしているものの実験開始には至っていない。電子サイクロトロン共鳴加熱(ECH)プラズマにおけるパワーデポジションの評価は閉じ込めの議論の前提である。現在、パワーデポジションは電子サイクロトロン放射(ECE)計測に頼っているが、フェデイアニン博士は反磁性ループによる高時間分解能測定を提案した。これによると、ヘリカルリップルに捕捉された軌道損失電子の寄与が少なくなく、パワーデポジションは考えているより小さいとのことである。この指摘は今後の検討に値する。パヴリチェンコ博士は、当研究所とハリコフのプラズマ物理研究所との研究協力について幅広く議論した。特に、CHS、LHD実験へのハリコフからの遠隔参加を推進すべく検討した。現在、ウクライナでの情報通信が整備されつつあるところであり、近い将来に遠隔参加が期待される。マルシェンコ博士は、ヘリカル磁場中での電子の速度分布関数をフォッカー・プランクコードを用いて評価するための議論を展開した。ヘリカルリップルの効果を議論する上で非常に重要な研究である。ヘリカル磁場の最適化を行う上で磁気座標の使用は必要不可欠であるが、プストヴィトフ博士は、種々の磁気座標の間に分かりやすい関係があることを指摘した。要点は、トロイダルコイルの作るリップルをヘリカルリップルに重畳させることで、実効的なリップルを低減させている。現在、パワーデポジションは電子サイクロトロン放射(ECE)計測に頼っているが、フェディアニン博士は反磁性ループによる高時間分解能測定を提案した。ヘリカル磁場の最適化を行う上で磁気座標の使用不可欠であるが、プストヴィトフ博士は、種々の磁気座標の間に分かりやすい関係があることを指摘した。
骨吸収と骨形成への微細形態学的アプローチ

1.骨減少刺激による骨吸収と骨形成の変化骨量は、骨の加重除去により減少するといわれる。骨の不用性萎縮もこれにはいる。マウスを用いて、生後3週で座骨神経と大腿神経を切断し、下肢の麻痺をおこさせ、大腿骨の骨構築の変化を走査電子顕微鏡で観察した。大腿骨は、術後10日から2週にかけて、骨梁が著しく減少した。同時に皮質骨内面は骨増生反応を示した。これが、生後4週になると、骨は全体に細いが、骨梁は再び正常と同様の構築を示すようになった。2.エストロゲン投与による骨吸収と骨形成の早期変化生後4週のマウスに、1mgエストラジオール結晶オリーブ油浮遊液を注射した。注射後1週で、大腿骨の骨梁が著しい密度増加を示したが、同時に骨梁部は全体に短縮していた。皮質骨内面は骨形成反応と骨吸収反応の増加を示した。3.上記の骨減少刺激、骨増生刺激のどちらも、骨吸収反応と骨形成反応の両方の反応亢進を示した。すなわち、どちらも両方の反応が亢進し、さらにそのバランスが一方に傾くことにより、骨減少あるいは骨増生が起こることを知った。4.破骨細胞と骨芽細胞の立体形態をさらに詳細に観察できた。骨芽細胞は突起を伸ばしてその方向に骨基質の線維を造ることを知った。また、加重骨では、骨芽細胞は骨細胞からの情報により線維の走行を決めているようであった。5.骨肉腫では、正常と異なる種々の骨を形成していた。骨基質の線維は短く、走行は、正常に比較してランダムとなっていた。破骨細胞起源が問題となる骨巨細胞腫では、骨破壊は正常破骨細胞機能の亢進によるとみなされた。これは2年間連続研究であり、初年度の平成5年度は中間報告となる。1.骨吸収、骨形成の主役である破骨細胞と骨芽細胞の機能形態を初めて走査電子顕微鏡で立体的に観察できた。1)破骨細胞が骨に接して骨吸収を行なう波状縁は、指状突起・板状突起の集合であり、これらの密度、配列、集合部の膨隆の状態は、細胞の機能を反映してみえた(論文投稿中)。2)骨芽細胞は、骨表面に上皮細胞のように互いに接して配列し、骨表面にそってきわめて多数の長い突起を出していることを初めて知った。この突起は骨表面の膠原線維の走行と一致し、骨芽細胞はこの突起により骨基質の膠原線維の配列を決定し、骨層板形成に関与することを示す。(論文準備中)2.破骨細胞のマーカーとなる酒石酸耐性酸性フォスファターゼを染色すると、この酵素を含む単核細胞が骨表面破骨細胞近くの骨髄に出現することを知った。破骨細胞前駆細胞の分化、由来、移動について考える新所見となった。(論文準備中)3.骨に種々のセラミック移植し、テトラサイクリン投与により新生骨出現を蛍光顕微鏡(この科学研究費による設備備品)で観察すると、新生骨はセラミックに密着してつくられることを知った。(論文準備中)4.骨形成を刺激するエストロゲンの投与、骨形成を阻害する非荷重実験により、骨吸収・骨形成の一連の変化に新たな知見を得た。(学会発表)5.ヒト骨病理標本をとくに腫瘍と関連して観察し、病的骨吸収と病的骨形成について新たな知見を得た。(骨病理セミナーで発表)6.以上のように多くの知見を得て多くの学会で発表してきたが、次年度はこれを論文発表とし、さらにこの研究を進展させる。1.骨減少刺激による骨吸収と骨形成の変化

骨量は、骨の加重除去により減少するといわれる。骨の不用性萎縮もこれにはいる。マウスを用いて、生後3週で座骨神経と大腿神経を切断し、下肢の麻痺をおこさせ、大腿骨の骨構築の変化を走査電子顕微鏡で観察した。大腿骨は、術後10日から2週にかけて、骨梁が著しく減少した。同時に皮質骨内面は骨増生反応を示した。これが、生後4週になると、骨は全体に細いが、骨梁は再び正常と同様の構築を示すようになった。2.エストロゲン投与による骨吸収と骨形成の早期変化生後4週のマウスに、1mgエストラジオール結晶オリーブ油浮遊液を注射した。注射後1週で、大腿骨の骨梁が著しい密度増加を示したが、同時に骨梁部は全体に短縮していた。皮質骨内面は骨形成反応と骨吸収反応の増加を示した。3.上記の骨減少刺激、骨増生刺激のどちらも、骨吸収反応と骨形成反応の両方の反応亢進を示した。すなわち、どちらも両方の反応が亢進し、さらにそのバランスが一方に傾くことにより、骨減少あるいは骨増生が起こることを知った。15EA06:4.破骨細胞と骨芽細胞の立体形態をさらに詳細に観察できた。骨芽細胞は突起を伸ばしてその方向に骨基質の線維を造ることを知った。また、加重骨では、骨芽細胞は骨細胞からの情報により線維の走行を決めているようであった。5.骨肉腫では、正常と異なる種々の骨を形成していた。骨基質の線維は短く、走行は、正常に比較してランダムとなっていた。破骨細胞起源が問題となる骨巨細胞腫では、骨破壊は正常破骨細胞機能の亢進によるとみなされた。
消費行動がフードセキュリティに及ぼす影響の解明 －行動経済学による接近－

本研究では、フードセキュリティを考える上で重要な食料消費行動および農家経済行動の特質について考察を加えた。その結果、1生産要素利用の制約に基づく所得の不確実性とリスクに対する態度が農家のフードセキュリティ行動における重要な視点となること、2食品の公共財的属性の特質と消費者の利他的行動による公共財供給の可能性、3食品事故に対する消費者評価の特質、等が明らかになった。食品の信用財的な特徴を持つ属性の中でも,公共財的側面を持つ信用属性に対する消費者評価について,これまでの研究動向を整理するとともに,消費者評価以外の話題についての研究を見た上で,公共財的信用属性をもつ指摘財と公共財の2面性と消費者の利他的あるいは公益的消費動機の影響についての研究動向を整理した.その結果,食品の公共財的属性について消費者はポジティブに評価しているとする研究が多いこと,しかし公共財的な支払い態度には,倫理観や宗教観などの価値観が深く関わっており,文化的な差異が大きな影響を与えている事などを指摘した.以上の内容について,2013年に開催されたフードシステム学会大会シンポジウムにおいて発表し,さらにその内容を「フードシステム研究」において公表した.食品事故が消費者の企業評価に与える影響を考察するため,株価変動に着目したイベントスタディを実施した.その結果,食をめぐる事件は事件のタイプによって株価の変動に有意に異なる差を与えることが認められた.これらの成果を,日本農業経済学会個別報告において,公表した.食料消費行動調査の調査計画の策定・準備のため,調査内容の吟味,手法,調査条件,調査対象食品など,調査の基本的条件について検討を行った.また,海外における食生活と健康問題の関連を把握するために,フランスにおいて消費者に対するヒヤリング調査を実施するとともに,海外研究機関との意見交換を行った.研究チーム全員が参加して,北海道大学において研究会を開催し,研究の推進方向,進捗度合いの検討,情報交換等を行った.9月にプロジェクト全体の研究会を開催し,各チームの研究の進捗状況を確認し,今後の研究計画について意見交換を行った.タイ南部において,食料消費行動に関する現地実態調査を実施し,データ,資料を収集した.食料消費に関する研究成果を学会報告,学会誌等において発表した.分析のための統計分析手法に関して,学会報告,著書等において発表を行った.肥満と食料消費分析チームにおいては、特定保健用食品(飲用茶)の購買履歴データを入手し、その他の食品の購買履歴との関連を統計的に解析した。貧困とフードセキュリティ分析チームにおいては、タイ南部の農家を対象に作付の意思決定に関する選択実験を実施し、農家のリスクへの対応や価格についての期待形成などのあり方が、実際の生産状況にどのような影響を及ぼしているかについて分析を行った。肥満と食料消費分析チームにおいては、特保食品の購買行動について解析作業が進んでいるが、若干の補足調査、および論文の執筆作業が残されている。貧困とフードセキュリティ分析チームにおいては、順調に海外における選択実験を実施することができ、現在、論文としてとりまとめの作業に入っている。本研究は,消費者個人のフードセキュリティを考える上で重要な肥満と貧困の問題を取り上げ,食料消費行動の視点から行動経済学のフレームワークを用いて分析することを目的とする。1.肥満と食料消費行動の関連については,被験者に各種の条件下での消費行動実験を実施し,被験者の属性,食品への課税,広告,表示,メニューなどが変化することによって,肥満にいたる食料消費行動がどの様な影響を受けるかを明らかする。2.貧困が消費行動に及ぼす影響については,実態調査によって貧困層の食料消費行動の特質を明らかにするとともに,消費行動実験を実施することにより,貧困層を支援する利他的行動(フェアトレード,寄付等)にどのような要因が関わっているかを析出する。28年度は、タイの研究協力者とともにタイ南部の農家を対象に現在この地域の主要な作物であるコーヒー,ゴム,パーム,ドリアンについての選択実験を,労働力制約の有無やコーヒーの樹齢に関する仮想的なシナリオのもとで行い,主体の嗜好の異質性を考慮しうるランダムパラメータロジットモデルによる選択関数の推定を行った。主要な結論としては,危険回避的な主体ほどこれらの商品作物の導入に積極的であること,また近年顕著になってきている労働力の確保の困難さの有無が,収穫期が年に一回しかないコーヒーではその新規更新選択決定に有意な影響を及ぼしていることが明らかになった。それらの結果を学会誌に投稿中である。25年度中に実施予定だった一部の実験,調査を,実際に使用できる予算の制約等から27年度に繰り延べして実施することとした.肥満と食料消費分析チームにおいては、補足的な調査を行うとともに、論文執筆、成果公表を行う。貧困とフードセキュリティ分析チームは、論文執筆、成果公表を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。農業経済学26年度中に実施できなかった一部の実験を含め,27年度中には当初の目的を達成するために必要な調査・実験を実施し,成果として取りまとめることを目指す.研究計画

調書提出時よりも予算額が減額されたため,当初25年度に実施する予定だった調査を26年度に繰り越すことにしたため.食品の購買行動について、当初計画した分析だけでは不十分な部分が生じることが予想されたため、次年度に補助的な実験・調査を実施することとした。また成果公表のための経費も留保することとした。28年度が最終年度であるため、記入しない。実施の準備が間に合わなかった26年度に実施予定の一部の調査・実験を,27年度に繰り延べたため.特定保健用食品の購入が他の食品の購買行動に及ぼす影響を分析するための消費者の属性等を加味した補助的な実験、調査を実施する。また、成果を公表するため、学会参加旅費への支出を予定している。25年度中に実施予定だった調査を繰り越すことによって,十分なサンプル数を確保し,26年度は当初計画通りの調査の実施を目指したい.27年度中に,26年度に予定していた調査・研究をすべて実施する.計画書提出時の予算額から減額されたため,25年度に実施予定の調査を26年度に繰り越して実施することとした.繰り越した予算と合わせて26年度に調査を実施することにより,十分なサンプル数の確保に努める.
衝突によるパイプおよびツェル構造物の損傷と残留強度評価システムの開発

石油堀削用海洋構造作や引火性質等の危険物輸送タンクにおいて衝突事故が生じた場合には、人命の損失、環境汚染等、社会的影響が大きく、安全上の対策が厳しく求められている。一般に、事故時の安全を確保するためには、想定される衝突の規模に対して、構造物が被る損傷の予測および事故後の健全性評価の手段が是非必要となる。そこで、本研究では、パイプやシェル構造物を対象に衝突現象を詳細に分析し、これに基づき、衝突損傷予測、健全性評価に関する基礎デ-タを提供することにより設計者を支援するシステムのプロットタイプ作成を目指した。構造物の静的強度に関しては、種々の工学的問題が系統的に類型化され、これらを解析するための基礎理論もほぼ確立されている。しかし、動的でしかも非線形象である衝突問題は、静的問題と比較して複雑であることから、個々の問題の本質が十分把握されておらず、それらの体系化に関しては全く手がつけられていないのが現状である。そこで、本研究では、問題の大局的把握に重点を置いて衝突問題を取り扱った。例えば、厳しい環境の中で稼動する海洋構造物は、供給船や氷山等の漂流物、さらにはプラットフォ-ムからの落下物等との衝突の危険に曝されている。一方、海洋構造物の構造形式はジャケット型、ジャッキアップ型、セミサブ型等に分類されるように多様であり、剛性や強度等の構造特性もそれぞれ異なる。また、衝突物体も小さな落下物から、巨大な氷山まで、その質量においてもその幅は非常に広い。そのために、想定し得る構造物と衝突物体の組み合わせという意味で、広がりを持った問題として衝突問題を把握しようとすれば、何らかのパラメ-タ-に基づく現象の分類が必要となる。そこで、被衝突部材単体あるいは海洋構造物全体の衝突応答を分析し、現象を特徴付けるパラメ-タ-をいくつか提案し、これらを用いた現象の分類を試みた。当初計画に従い研究を実施し下記の成果を得た。1.衝突損傷に関して(1)衝突損傷を詳細に解析するためのプロットタイプのFEMを開発(2)大規模パイプ構造物の動的応答特性を分類し、これに基づいた問題の理想化に関する一般的手法を開発(3)単一パイプ部材が衝突を受ける時の応答において歪速度の影響が無視できない事が実験より明らかとなった。(4)衝突を受けるパイプ部材の断面変形、歪硬化、歪速度の影響等を考慮した理想化離散化モデルの開発を行なった。(5)衝突時における流体力に関しては、流体部分に境界要素法を用いた解析法を開発し、衝突時間の長さと流体力の関係を検討中である。2.残留強度評価(1)損傷パイプ部材に対する理想化離散モデル(理想化構造要素法)を開発(2)上記モデルの検証を模型実験により行なった。(3)損傷を有するジャケット型海洋構造物の残留強度評価に対する基本概念とフローチャート作成3.海洋構造物に関する現行設計基準の調査(1)文献調査を行った。1.衝突時において衝突浮体に働く流体力の影響について(1)衝突現象の速さと流体力の関係を明らかにするため、被衝突物が弾性応答する場合について、実際および境界要素法とたたみ込み積分による理論解析を実施した。理論解析では、衝突現象が相対的に遅いほど流体力の影響は大きく、最大衝突荷重が約10%のオ-ダ-で上昇することが明らかになった。実験においても同程度の影響が認められたが、現象の速さによる明瞭な変化は認められなかった。(2)同じく被衝突物が弾塑性応答する場合について流体力の影響を理論的に検討した。

2次元解析の結果、流体力が存在する場合、塑性変形が35%から50%増加することが明らかになった。また、現象の速さの影響を検討するため、一定エネルギ-で衝突物体の質量または被衝突物の塑性強度を変化させたシリ-ズ計算を行った。その結果,現象の相似性に基づいた一つのパラメ-タ-で現象が整理でき、衝突が緩やかなほど塑性変形量が大きいことが明らかとなった。2.塑性変形の歪速度依存性について軟鋼から80kgf/mm^2級高張力鋼に対して、歪速度を変化させた引張試験を実施した。なお、試験デ-タ-については現在、整理・分析を進めている。3.理想化離散モデルの開発について塑性域の広り、加工硬化、歪速度依存性を考慮した理想化離散モデルを開発し、さらに局所変形が考慮できるように改良を進めている。また、これと平行してモデルの検証を目的とした実験も進めている。流体力と歪速度の影響の検討衝突などの動的現象では、塑性変形に対するひずみ速度の影響が無視できない。また、船舶や海洋構造物では流体力の問題がある。そこで、平成元年度にひき続きこれらについて検討を行ない下記の成果を得た。1)各種鋼材で梁試験片を作製し、これらに対し、単純支持および両端固定の支持条件の下で衝突実験を実施し、歪速度依存性を明らかにした。2)梁部材を対象に、歪速度、加工硬化、大変形の効果が考慮できる数値シミュレ-ション法を開発し、実験結果との比較により妥当性を検証した。3)上記シミュレ-タ-を用いて、衝突によって生じる残留変形に対する歪速度の影響を明らかにした。4)衝突時に構造物が非弾性的に応答する時の流体力の影響を数値実験により明らかにした。局所的な変形を考慮した円筒部材の損傷予測海洋構造物やタンクの多くは円筒形状の部材から構成されており、構造形式の差により、径と長さの比(L/D)や径と板厚の比(t/D)が異る。寸法比L/D,t/Dは部材が荷重を受けて変形する時の変形特性に影響が大であり、これらパラメ-タ-と局所変形の関係を数値シミュレ-ションにより検討し、下記の成果を得た。1)局所変形が考慮できる円筒構造物の変形解析法を開発した。2)上記解析法を用いて、寸法比L/D、t/Dと局所変形の関係を明らかにしこれを数値的に示すチャ-トを作成した。3)上で得られた情報に基づき、与えられた衝突エネルギ-の大きさに対して変形量を予測する手法を開発した。
動脈硬化性病変に対する血管拡張術後の再狭窄予防目的の放射線治療の有用性の検討

閉塞性動脈硬化症、冠動脈狭窄症に対する血管拡張術後の内膜再増殖予防目的の血管内小線源放射線療法の有用性を、以下の方法で検討した。1.血管内照射用線源誘導カテーテルの開発閉塞性動脈硬化症や冠動脈狭窄症に血管内照射を行うための、適切な線源誘導カテーテルの作成としての必要条件は、遠位側の血管にある程度の血流量が保たれていることと、血管内腔の中心に線源が位置すること、そしてある程度の硬度を持った線源がスムーズに内腔を通過すること、である。我々は、前年度に4Frの螺旋型のバルーンカテーテルを試作しているが、本年度はそれを改良してオリジナルなカテーテルを開発し、以下の動物実験に用いた。実験モデルには18-20Kgのビーグル犬を用いた。全身麻酔下で、その右頚動脈血管を露出し、冠動脈にガイドカテーテルをすすめた。その後、血管内照射用カテーテルを挿入して、その末梢への流量確保について検討した。その結果、末梢の流量は十分に確保できた。今後は、模擬線源の挿入を行い、実用性についての検討を重ねる予定である。2.線源近傍の線量分布の測定本研究では、TLDシートを既存のイリジウム用小線源カテーテルの周囲に垂直方向および水平方向に配置してから実際のイリジウム照射線源を用いて照射実験を行った。具体的にはイリジウムの線源間隔を0.5mm,1mm,2mm,3mm,5mmとした上で、線源近傍の線量分布を実測した。また、曲率半径の異なった半弧状に線源を配置してその線量分布を測定した。線源の柔軟性についても別途に測定した。それらの結果から、線源長が3mmのイリジウム線源を用いる場合、線源間隔は1mmが最適であった。3.照射用小線源装置の開発本年度は前記の基礎実験に基づいて決定した、イリジウム線源による遠隔操作方式の照射用小線源装置の開発に着手した。具体的には、装置の図案を作成し、現在試作装置を作成中である。我々は、4Frの螺旋型のバルーンカテーテルを試作しているが、それを改良して以下の動物実験に用いた。全身麻酔下で、その右頸動脈血管を露出し、冠動脈にガイドカテーテルをすすめた。その後、そのガイドカテーテル内部に試作した血管内照射用カテーテルを挿入して、その末梢への流量確保とカテーテルの耐久性を検討した。その結果、末梢の流量は十分に確保できたが、バルーンの耐久性に問題があり、今後の改良の必要性を示唆した。また模擬線源の挿入は抵抗もなくセンターリングもスムーズであった。2.小線源近傍線量測定法の開発本研究では、TLDシートを既存のイリジウム用小線源カテーテルの周囲に垂直方向および水平方向に配置してから実際のイリジウム照射線源を用いて照射実験を行った。それらの結果から、線源長が3mmのイリジウム線源を用いる場合、線源間隔は1mmが最適であっると考えられた。

具体的にはイリジウムの線源間隔を0.5mm,1mm,2mm,3mm,5mmとした上で、線源近傍の線量分布を実測した。また、曲率半径の異なった半弧状に線源を配置してその線量分布を測定した。線源の柔軟性についても別途に測定した。それらの結果から、線源長が3mmのイリジウム線源を用いる場合、線源間隔は1mmが最適であった。3.照射用小線源装置の開発本年度は前記の基礎実験に基づいて決定した、イリジウム線源による遠隔操作方式の照射用小線源装置の開発に着手した。具体的には、装置の図案を作成し、現在試作装置を作成中である。
中高生による持続可能な被災地支援の可能性～東日本大震災と大津波を事例として～

1、研究目的東日本大震災より3年半を経て、被災地をめぐる問題は「いまだ解決されない課題」「新たに生じた課題」等、時間の経過とともに変化している。東京学芸大学附属国際中等教育学校ボランティア部(以下、ボランティア部)が2013年より企画・実施している東北スタディツアーに参加した生徒たちは、こうした問題を目の当たりにして、被災地とどのように向き合っていくべきかを模索し、行動に移そうとしている。本研究では、中高生による持続可能な支援や交流の在り方を検証し、その可能性と有効性を明らかにすることを目的としつつ、地域社会の課題にいかにして中高生が取り組めるのかという点を重視した。2、研究方法ボランティア部の生徒が東北スタディツアーの企画・運営を行っていく中で、被災地との持続可能な交流のあり方を模索し、でてきたアイディアを実現する為にさらに発展的な事業の企画・運営を行いつつ検証していった。東北スタディツアーのフィールドは、宮城県石巻市と牡鹿郡女川町とした。その理由は、当該地域が震源地に近く、とくに甚大な被害をこうむったこと、そしてこれまで3度のスタディツアーを実施した地域であり、現地とのネットワークが構築されていることから、効果的な研究が期待されることにあったためである。3、研究成果東北スタディツアーを実施後、被災地の現状やツアー成果の発信の場として、生徒自身が企画して現地の商品の委託販売と活動報告会を数度実施した。また、「被災地復興の支援」というスタンスから、「新しいまちづくりを応援する」、さらに「中高生が地域に目をむけることで、地域の課題解決の原動力になる」と、被災地との関わりを通して、自分たちの行動を見直し、次の段階へと進めていくことができるようになった。その過程で、イベント実施のための渉外や、資金調達・管理など、活動を持続させていくための手段や工夫、知識を獲得することができた。
単位根及びゆらぎの概念によるマクロ経済変数の時系列モデル化と共和分の研究

1.我々は日本マクロ経済変数を対象に第一に非定常性を仮定し、単位根と共和分の分析を行なった。(1)まず第一次石油ショックによる構造変化を想定してPerronの単位根検定法を適用した結果では、対数実質消費と可処分所得では、単位根は折れ目をもつトレンド定常モデルに対して棄却された。一方貨幣、GNPと流通速度(対数)に関する同様の検定では単位根仮説が受容された。(2)消費・所得間には(1)の結果から変化時点を境とする二期間で共和分が成立する。他方貨幣流通速度の非定常性から貨幣とGNPの共和分は成立しない。(3)構造変化ダミ-を許すParkの新しい共和分検定J_1は単位根にも応用できるもので、安定根を帰無仮説とし、その下でJ_1は極限力イニ乗分布に従う。1970年代の二回の外国為替制度の変化による構造変動の分析を念頭にシミュレ-ションを種々実行した結果では経験分布は長期分散の推定に用いる窓の最大長mが長めのとき、理論サイズの近似がよい。消費と所得に長めのmを用いると上記構造変化の下で安定根が受容され、期間毎に共和分が成立する。2.我々は第二ゆらぎまたは長記憶性を想定し、マクロ変数に関する分数差分階数dをGeweke and Porter Hudakの方法で推定する分析を行った。(1)価格指数(一階差分)の分析では株価指数、日経商品指数に長記憶性(0<d<.5)が見られる。卸売物価数、消費者物価指数(CPI)は二階差分が中間的記憶性(ー.5<d<0)を示し、全体として変動の持続性は更に強い。これは米国CPIの結果と合致する。(2)次に消費と可処分所得のdの推定を実行した。原系列では一階差分後、d=0の仮説は棄てられないが、折れ目をもつトレンドを除去した場合は二変数に共通のオ-ダ-のdは今の所見出せない。即ち構造変化の下では長記憶モデルはこの場合共和分の前堤を満たしていないという問題がある。
シクロジエノン型キラル合成素子の実用的活用

生理活性の発現は分子の持つキラリティーに依存する.それゆえ有機化合物の合成に当っては常にキラリティーの制御をも可能にするジアステレオ制御合成方法論の確立が必須である.本研究は基質制御型の合成方法論の立場から効果的なエナンチオかつジアステレオ制御法の確立を目的として行った.すなわち,本質的な立体制御要素を備えたキラル分子を先ず獲得し,この分子の持つ立体化学的ならびに化学的な機能性を反映させて効果的に目的物にエナンチオかつジアステレオ制御下に到達するものである.具体的には分子的に備わったカゴ状構造を持ち,さらに分子内にエノン単位あるいはジエノン単位を顕在的あるいは潜在的に保有する環状キラル分子を設計し,これを化学的不斉導入法あるいは酵素的分割法によって光学的に純粋に獲得しこれを基本合成素子として生理活性天然物の合成を検討した.その結果,シクロペンタジエノン等価キラル合成素子,シクロヘキサジエノン等価キラル合成素子,ジオキサビシクロ[3.2.1]オクテノン型多目的キラル合成素子,ならびにビシクロ[3.2.1]オクテノン型キラル合成素子開発に成功し,これらより多種にわたる生理活性天然物のエナンチオかつジアステレオ制御合成への道を拓いた.代表的例はプロスタグランジン鍵中間体,8組16種のアルドヘキソースの集約的合成,6種のコンドリトール異性体すべて,エストロン,ビタミンD,モルヒネ,カラバル豆アルカロイド,カイニン酸,抗マラリアアルカロイド,フェブリフジンおよびキニーネ,抗菌性シュードモニク酸,等の獲得に成功した.生理活性の発現は分子の持つキラリティーに依存する.それゆえ有機化合物の合成に当っては常にキラリティーの制御をも可能にするジアステレオ制御合成方法論の確立が必須である.本研究は基質制御型の合成方法論の立場から効果的なエナンチオかつジアステレオ制御法の確立を目的として行った.すなわち,本質的な立体制御要素を備えたキラル分子を先ず獲得し,この分子の持つ立体化学的ならびに化学的な機能性を反映させて効果的に目的物にエナンチオかつジアステレオ制御下に到達するものである.具体的には分子的に備わったカゴ状構造を持ち,さらに分子内にエノン単位あるいはジエノン単位を顕在的あるいは潜在的に保有する環状キラル分子を設計し,これを化学的不斉導入法あるいは酵素的分割法によって光学的に純粋に獲得しこれを基本合成素子として生理活性天然物の合成を検討した.その結果,シクロペンタジエノン等価キラル合成素子,シクロヘキサジエノン等価キラル合成素子,ジオキサビシクロ[3.2.1]オクテノン型多目的キラル合成素子,ならびにビシクロ[3.2.1]オクテノン型キラル合成素子開発に成功し,これらより多種にわたる生理活性天然物のエナンチオかつジアステレオ制御合成への道を拓いた.代表的例はプロスタグランジン鍵中間体,8組16種のアルドヘキソースの集約的合成,6種のコンドリトール異性体すべて,エストロン,ビタミンD,モルヒネ,カラバル豆アルカロイド,カイニン酸,抗マラリアアルカロイド,フェブリフジンおよびキニーネ,抗菌性シュードモニク酸,等の獲得に成功した.すでに確立しているシクロペンタジエノン型およびシクロへキサジエノン型キラル合成素子に加えて,シクロへプタンジエノン型キラル合成素子の開発を検討し,酵素的分割法を用いることによって目的を達成した.このキラル素子を用いることによって海産細胞毒性天然物(-)-clavularinBの最初のエナンチオ制御合成を達成したが,シクロヘプタンジエノン型素子を持つコンベックス面選択性と逆ディールス・アルダー開裂の容易さはシクロペンタジエノンおよびシクロへキサジエノン素子に比し劣ることがわかった.一方,この間シクロペンタジエノン型およびシクロへキサジエノン型キラル合成素子を活用することによって生理活性天然物の合成を試みた.シクロペンタジエノン素子からは抗ウィルス性のヌクレオシド(-)-neplanocinA,抗菌性シクロペンタノイド(-)-chokolG,抗腫瘍性セスキテルペン(+)-curcuphenol,カイノイドアミノ酸カイニン酸,木材腐蝕性シクロペンタノイド(-)-sistodiolynneのエナンチオ制御合成を達成した.シクロへキサジエノン素子からはピロリチジアルカロイド(-)-isoretronecanolおよび(+)-trachelanthamidine香料モノテルペンmintlactoneおよびisomintlactone,抗菌性セスキテルペン(-)-curcudiol,植物および菌体の芳香族代謝物前駆体(-)-quinic acidおよび(-)-shikimic acidの合成を達成した.従来確立したシクロペンタジエノン型およびシクロヘキサジエノン型キラル合成素子の活用の展開に加えてそれぞれに対応する新たなキラル合成素子の開発と活用を検討した.まず従来のキラル合成素子の活用の活用に関してはシクロペンタノイド素子からはBailis-Hillman反応を適用する活用法とルテニウム(II)-キラルジアミン触媒存在下の不斉水素移動反応を適用する新たな触媒的合成法を確立した.シクロヘキサノイド素子の活用に関してはconduritol AFのすべてに到る集約的合成法の確立,多酸素化シクロヘキセンメタノール型天然物類の合成,モルヒネの200倍以上の活性をもつepibatidineの合成を達成した.

新たなキラル合成素子の開発については従来の熱分解による脱保護操作を要しない新たなシクロペンタノイドならびにシクロヘキサノイド型ジエン素子として機能する単位を創製してその機能性を開発しつつある.すなわち,前者に関してはポリ酸素化シクロヘキサノンのキラルアセトニド体を好収率,高光学純度で得てアセトニド1,3-ジオキソラン部による一方の面の遮蔽によってジアステレオ制御を容易にしている.一方,後者に関してはキラルジオキサビシクロオクタン型エノンを好収率かつ光学的に純粋に得る手法を確立し,この分子のもつカゴ型構造によってジアステレオ制御を行い,さらにジオキソラン部の変換によってシクロへキセノンへの変換を行っている.シクロペンタジエノンならびにシクロヘキサジエノンのそれぞれのキラル等価体として機能するシクロペンテンバックグラウンドを持つすでに確立している2種のキラル合成素子の活用とシクロペンタジエノン型キラル合成素子として新たなキラル合成素子の開発と活用を検討した.まずシクロペンタジエノイド素子に関しては従来の酵素法に加えキラルアミンールテニウム触媒存在下の不斉水素転移反応を適用する新たな分割手法を確立し,本手法の有用性を昆虫フェロモンfrontalin,海洋性抗生物質malyngolide,海洋産細胞毒tanikolide,神経伝達物質kainicacidのエナンチオ選択的合成によって実証した.さらに新たなシクロペンタジエノイド素子としてcis-1-クミルオキシ-4-ヒドロキシー2-シクロペンテンを選び,酵素的手法による光学的純品の獲得に成功し,それぞれ両対掌体として機能させる手法を確立し,さらにこれをシクロペンタジエノンとして機能させる手法をセスキテルペンcuparenone,ステロイドホルモンestrone,プロスタグランジン鍵中間体,インドールアルカロイドphysostigmineおよびphysovenine,ノルベンゾモルファンアルカロイドaphamorphineの合成によって確立した.一方,シクロヘキサジエノン素子に関してはシキミ酸のジアステレオ集約合成,8種のアルドヘキソースの集約的合成によってその活用限界を拡大させた.シクロペンタジエノンならびにシクロヘキサジエノンのそれぞれのキラル等価体として機能するシクロペンテンバックグラウンドを持つ従来開発した2種の素子に加え、1,3-ジオキソランバックグラウンドを持つ新たなシクロペンタジエノン等価素子を開発した.さらに従来のシクロペンタジエノン等価キラル合成素子に関しては従来の酵素法に換わる化学的触媒法を適用する分割手法を確立した.本手法は特にα-位置換誘導体の分割にすぐれていることを見い出した.この間,これらの合成素子の持つ本質的なコンベックス面選択性の反映下にカラバル豆アルカロイド(-)-physostigmineおよび(-)-physovenine,海洋産ノルモルフィナンアルカロイド(-)-antirhine,トリキナン型セスキテルペン(+)-arnicenone,モノテルペン(-)-iridolactoneおよび(+)-pedicularis-lactone, 8種のaldohexoseのエナンチオかつジアステレオ制御合成を達成し,獲得したキラル合成素子の機能性をさらに開発することが出来た.