hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膠原病・リウマチ性疾患患者の看護支援プログラム作成と効果の検証

患者の支援を強化するための人材育成やシステム構築および、効果としての看護の質の向上への貢献を課題としていた。以上より、自己免疫/リウマチ性疾患看護スペシャリストナースが実践するセルフマネジメント支援の実態と内的構造が示された。膠原病・リウマチ性疾患の代表疾患であるSLE患者および関節リウマチ患者の支援方法では、中核要素である長期療養をセルフマネジメントするための「患者の生活を見据えた支援内容の決定」「患者が役割を発揮できる支援」「患者の意思を尊重した安心・安全な医療の提供」「患者の支援を強化できる人材育成」「患者の支援を強化できるシステムづくり」の介入が、患者がエンパワーメントを高め、QOLを維持するための看護支援方法であるといえた。本研究では、膠原病・リウマチ性疾患患者が病の軌跡を予想でき、パワーレスネスに陥ることなくセルフケア能力を保ち、QOLが維持される支援方法とその効果を検討した。看護職は患者の療養上の拠りどころをなれる存在であること、支援では患者と協働した関係の基で長期療養をセルフマネジメントするためかかわりを生活に即して行う必要があった。さらに、患者の支援には、人材育成や、システム構築およびこれらを評価することが課題であるといえた。自己免疫/リウマチ性疾患看護のスペシャリストが患者の症状マネジメントをいかに支えているのかを明らかにした。治療の選択や継続にかかわる介入として、『治療に対する患者の思いや考えを聴く』『長期間の治療が継続できるための支援』『患者が納得して治療を受けられるようにするための支援』が見いだされた。これらの成果は国際学会等で発表できた。しかし、平成26年度予定していた、この結果をもとに協同的パートナーシップを用い、看護介入を行い、その評価を得る予定であったが、介入まで至っていない。臨床看護学127年度は、自己免疫/リウマチ性疾患看護のスペシャリストが患者の症状マネジメントをいかに支えているのかを明らかにした成果を論文とする。2さらに、平成26年度予定していた、この成果をもとに協同的パートナーシップを用い、看護介入を行い、その評価を得ることを目指す。平成25年度は、24年度に不足した慢性疾患専門看護師および、リウマチケア看護師の面接調査を3名に追加面接を実施した。これらの、面接結果を、症状マネージメント、心理的安寧、生活の再構築、セルフケア支援の視点から分析を行っている。平成25年度の目標であった、支援方法の検討では、平成26年度の実施に向けて、患者と看護者がにおける協同的パートナーシップに基づき複数事例に看護介入を行う予定で、所属大学の研究等倫理委員会の審査を承認を得た。さらに、患者が治療を受ける病院の倫理委員会の倫理申請を準備している。膠原病・リウマチ性患者の療養上の困難である多彩な症状に伴う苦痛、病気に対する不確かさや不安、自己概念の変化、人間関係の軋轢、サポート力の減少、経済負担の増大などを療養上の困難を支援するために看護職が用いている看護支援方法および実践上の課題を明らかにすることを目的とした。
新規亜鉛イオン応答性MRI用イメージングプローブの開発と応用

研究代表者によって開発された亜鉛イオン(Zn^<2+>)をターゲットとした機能性MRI造影剤(Chemistry & Biology, vol.9,pp1027-1032,2002年)を用いたラットでのこれまでの動物実験から、その造影剤の体内動態の制御が必要であると考えた。造影剤を体内で局在化させる1つの手法として、化合物の細胞膜透過性化に着目した。この細胞膜透過性を評価するにあたり、細胞に対する解像度と感度から蛍光顕微鏡下での評価が適していると考えられる。そこで造影剤の中心金属イオンを強い蛍光を有するユウロピウム金属イオンやテルビウム金属イオンに換えることで、化合物を蛍光性化し蛍光顕微鏡に応用することを試みた。さらに、これら金属イオンの蛍光特性に適した蛍光顕微鏡システムを立ち上げることで、ランタノイド金属イオン錯体の生細胞レベルでの挙動の詳細な評価を可能とした。この蛍光顕微鏡システムについては現在、論文として投稿中である。さらに、米国にて細胞膜透過性化の1つの手法として細胞膜透過性peptideの使用の可能性の検討も行った。また、これまでに開発したZn^<2+>応答性MRIプローブとは異なる原理を用いることで、MRIシグナルをより大きく変化させ、感度を上昇させることを試みた。新たな原理として、Receptor Induced Magnetization Enhancement (RIME)現象に着目した。これは、ガドリニウム金属イオン錯体がタンパク質分子などの巨大分子と結合することで分子の回転速度が非常に遅くなり、結果としてMRIシグナルが大きく上昇する現象である。この原理を用いて、モデルターゲット分子であるβ-galactosidase活性に応答してMRIシグナルが大きく変化する機能性MRI造影剤の開発に成功した。この研究結果に関しても現在、論文として投稿中である。これまでに開発した亜鉛イオン(Zn^<2+>)をターゲットとした機能性MRI造影剤を実験動物であるラットに投与し、その体内動態やラットの行動変化を調べた。具体的には、Zn^<2+>が多く存在する脳の海馬に、この機能性MRI造影剤が分布するか否かを調べた。これまでの我々の研究室の基礎研究において、Zn^<2+>が海馬での「虚血」や「記憶と学習」に関与することを明らかにしている。海馬への分布を調べた結果、このMRI造影剤はBlood Brain Barrier (BBB)を通過せず、海馬への分布は観察されなかった。現在、有機化学に基づきこの造影剤に修飾を加えることや生理化学的手法によって、このMRI造影剤を海馬に分布させる方法を、さらには、目的組織の細胞に導入する方法を検討している。また同時に、生細胞を用いて、MRI造影剤のようなランタノイド金属イオン錯体が細胞内において、細胞毒性を示さずに化合物として安定してZn^<2+>を捉えることができるか否かを調べた。具体的には、MRI造影剤は中心金属がガドリニウムイオン(Gd^<3+>)である金属イオン錯体であるが、この中心金属をイオン半径としてGd^<3+>に近く、強い蛍光を発するユウロピウムイオン(Eu^<3+>)に置換することで、独自にZn^<2+>を特異的に認識して強い蛍光を発するZn^<2+>応答性Eu^<3+>錯体分子をデザイン・合成した。このEu^<3+>錯体分子を生細胞にマイクロインジェクションし、細胞内Zn^<2+>濃度変化を蛍光顕微鏡で調べた。その結果、細胞への毒性を示すことなく錯体分子として安定して、細胞内Zn^<2+>の濃度変化を可視化することに成功した。この実験については、Journal of the American Chemical Society (2004)に論文として発表した。
フランス中等教育における文学教育：文学遺産の形成・継承・課題

フランスの学校教育における文学遺産について重要な発見をした。中等教育の民主化に大きく貢献した1938年改革から「統一コレージュ」と呼ばれる改革が施行される1977年までに使用された前期中等教育国語の教科書では,「17世紀から今日に至る散文及び韻文の抜粋」という項目が,他の学習項目に比べて特段多くの紙数を占めているのである。この事実は,文学的教養の涵養に特化した中等教育という定説に再考を迫る。一方,2009年以降のカリキュラムに準拠した教科書は,上記の期間に比して文学教育を重視した構である。これは社会の安定のために,共通の教養を市民に普及させるべき,という社会的要求が働いているためと考えられる。26年度は2度にわたりリヨン高等師範学校内のフランス教育院図書館,アキテーヌ高等教育師範学院付属図書館で資料収集を行った。また,アキテーヌ高等教育師範学院では教員を対象に聞き取り調査も行った。収集した資料をもとに,ボルダス,アシェット,コラン,ナタンといった主要教科書会社が1940年代から1970年代前半にかけて出版したコレージュ第1学年用教科書に採録された作品・作家を世紀,ジャンル別に分類した。さらに,それぞれの教科書が準拠していたカリキュラムとの照合作業を行った。また,各教科書の作文課題をリストアップしてその傾向を解析した。上記の作業から,現行教科書と比較して,この期間における教科書の特徴として以下の点が確認できた。1教科書の出版リズムが穏やかである。同じ内容の教科書が装丁を変えたり,内容を微調整しながら,20年近く使われているケースが複数確認できた。2教科書はカリキュラムの作家・作品リストをほぼ忠実に反映している。3しかし,それらの作家・作品が教科書に占めるスペースには著しい違いがある。4いずれの教科書でも「17世紀から今日に至る散文と韻文の抜粋」が際立って多くのページ数を占めている。5その結果,カリキュラム上の表記が示唆する以上に,実際の教科書では19世紀・20世紀の作家が大きなスペースを占めている。6教科書に占める韻文作品の割合が多い。7作文課題は,教科書で学んだ表現,構文,段落構成に基づいたものが多く,その意味では修辞学的な問題が多い。8一方で,生徒の個人的な経験に訴えかける作文課題も多数出題されている。以上の成果は,2014年度日仏教育学会研究大会,九州大学フランス語フランス文学研究会誌,鹿児島国際大学国際文化学部紀要等で発表した。前期中等教育による文学遺産の形成過程を追跡するため,リヨンの教育図書館に赴き,主に1930年代後半から1970年代半ばに主要教科書会社(ボルダス,コラン,アシェット,ナタン)が刊行したコレージュ用フランス語教科書の内容を,主に第1学年について調査・分析した。結果は「「抜粋選」とは何か:その歴史的役割をめぐって」『Stella』34号,39-55頁に発表した。以下その概要を報告する。当時のカリキュラムでは,コレージュの全学年において,「17世紀から今日にいたる韻文および散文による抜粋選」が学習項目に明記されている。このように全学年にわたって設けられている学習項目は唯一抜粋選だけである。しかも,カリキュラムでは一項目に過ぎない抜粋選は,教科書では非常に大きなウエイトを占めている。教科書全体に抜粋選が占める割合は,コレージュ第1学年の場合,3060%台と大きなばらつきがあるが,他の学習項目と比較すると破格のページ数である。また,抜粋選の内容にも興味深い事実が指摘できる。1720世紀という時代設定にもかかわらず,収録テクストの圧倒的多数は,19・20世紀に書かれた文学作品なのである。文学的教養の涵養を使命とする中等教育の教科書において,出版社を問わず,テクストの選択がここまで近・現代に偏っているのは,注目すべき事実である。さらに,個々のテクストが扱うテーマにも,田園風景,家族,学校,異国のエキゾッチクな風物・動物など,生徒の生活世界,関心事に近いものが多数選ばれている。以上の考察から,抜粋選が20世紀の中盤で果たしてきた歴史的役割が浮かび上がる。すなわち,抜粋選とは文学的教養の教授という従来の中等教育の使命に配慮しながらも,初等教育後にも子供に勉学を続けさせようとする,20世紀の社会からの学校への新たな要求に対応しようとする行政サイドの具体的な答えの一つなのである。資料の収集,分析は若干遅れ気味である。例えば,前期中等教育の学年別の調査状況という視点からすると,コレージュ第1学年に作業が偏っている。また,年代という視点からすると,統一コレージュ施行(1977年)後の教科書の分析は,未だに部分的なものにとどまっている。一方で,限られた資料の分析ではあるが,20世紀以降のフランス中等教育における国語教育の変遷を考える上で,貴重な視点も獲得できた。フランスの中等教育では何より文学的教養の伝達が重視される,というのが従来の定説であった。また,その伝統の支えがあるからこそ,学校が文学遺産・文学カノンの形成・伝達に重要な役割を果たしてきたと考えられてきた。同時に,中等教育は初等教育とは大きく目的を異にし,エリート形成のための教育制度であると考えられてきた。しかし,抜粋選の内容,教科書に占めるウエイトを調査・分析することで,フランスの国語教育の一般的な理解に再検討を迫る新たな視点を提供できた。おそらく,フランス特有の古典重視の文学教育は,20世紀半ばから,社会・産業構造の変化に伴い,民主化の試練にさらされることになる。

この試練の中で,1985年のカリキュラムはコミュニケーション能力の養成を柱とすることになるであろう。一方で,学校における文学遺産の形成は,第二次世界大戦以降,古典重視の伝統と民主化への対応との緊張関係の中で展開されることになる。その緊張関係の存在を明らかにし,かつその関係の解明の糸口がつかめた点において,27年度は貴重な1年であった。今年度は戦後から今日までの前期中等教育国語カリキュラムを精査した。その結果,「文学遺産」という概念が本格的に導入されたのは,1977年統一コレージュ施行以降のことであることが明らかになった。同年以降,コレージュは小学校を卒業したすべての子どもたちを受け入れ,生徒の多様化に直面する。以後,1990年代にかけて,外国文学の導入(1977年),新聞,広告,イメージ等の教材化(1985年),若者向け文学の導入(1996年)が試みられた。これらの施策は現代に相応しい教養の模索であった。これらの模索の後,「文学遺産」がカリキュラムで重要な地位を占めたるは2005年の「共通基礎知識・技能」の制定,2009年のカリキュラム改訂以後である。調査から,2009年により教科書の構成が大きく変わり,ほぼ古典,名作が独占していることが判明した。この変化の背後には,文学遺産を広く市民が共有することで,フランス社会への帰属意識を強化する狙いがある。しかし,教員への聞き取り調査によると,文学遺産導入の意図が彼らに十分に共有されていないことが明らかになった。改革が浸透する前に,次の改革が議論され施行されてしまうからである。以上の事実が示唆するように,文学遺産を巡る政策の背後には文学的教養の涵養・伝達に対する社会の危機意識が働いている。フランス語で文学遺産は一般的に「le patrimoine litteraire」と言われる。「le patrimoine」という用語は相続の対象となる財産をさすが,相続自体は意味しない。相続された財産をさす「l'heritage」とはニュアンスが異なる。フランスで文学遺産が議論される際に,「l'heritage」ではなく,「le patrimoine」という用語が頻繁に使われるのは,伝達が自明ではないことに対する危機意識,問いかけが働いてるからなのである。フランスの学校教育における文学遺産について重要な発見をした。中等教育の民主化に大きく貢献した1938年改革から「統一コレージュ」と呼ばれる改革が施行される1977年までに使用された前期中等教育国語の教科書では,「17世紀から今日に至る散文及び韻文の抜粋」という項目が,他の学習項目に比べて特段多くの紙数を占めているのである。この事実は,文学的教養の涵養に特化した中等教育という定説に再考を迫る。一方,2009年以降のカリキュラムに準拠した教科書は,上記の期間に比して文学教育を重視した構である。これは社会の安定のために,共通の教養を市民に普及させるべき,という社会的要求が働いているためと考えられる。学校教育における,また学校教育を通じての文学形成の過程の多面性に光をあてることができた。また,統一コレージュ施行(1977年)
計量化手法を用いた地域間・災害間比較による応急復旧期住民生活支障の因果系列分析

この研究では、つぎの3点を達成することにより、応急復旧期における住民生活支障の態様と意義を、事例的・定性的な理解を超えた次元で明らかにしようとした:a)各種被害の発生状況および被災地の地域特性との関連で被害事例を分析し、その意義を明らかにする;b)生活支障の「強さ」を計量的に測定するための「標準化」調査法を開発し、複数の災害と、複数の被災域に適用する。これにより、当該事象の分析に「比較」の観点を取り入れた系統的な研究を展開し、災害事象の波及・拡大性を一般的に記載することを可能にする;c)生活支障の「強さ」を、地域特性との関連において予測的に評価する方法を開発し、地域防災の基礎資料を提供する。以下の手順で研究を進めた:a)既存災害資料の系統整理にもとづく生活支障の態様と発生要因の把握b)生活支障の「強さ」を計量的に記載する方法の開発c)生活支障の「強さ」を予測的に評価する方法の開発d)生活支障の「強さ」の計量的記載および予測的評価のための試行調査と調査結果の分析この研究では、つぎの3点を達成することにより、応急復旧期における住民生活支障の態様と意義を、事例的・定性的な理解を超えた次元で明らかにしようとした:a)各種被害の発生状況および被災地の地域特性との関連で被害事例を分析し、その意義を明らかにする;b)生活支障の「強さ」を計量的に測定するための「標準化」調査法を開発し、複数の災害と、複数の被災域に適用する。以下の手順で研究を進めた:a)既存災害資料の系統整理にもとづく生活支障の態様と発生要因の把握b)生活支障の「強さ」を計量的に記載する方法の開発c)生活支障の「強さ」を予測的に評価する方法の開発d)生活支障の「強さ」の計量的記載および予測的評価のための試行調査と調査結果の分析
フォロワー視点による組織不祥事の発生・加速メカニズムの解明

リーダーの不祥事に注目し,なぜそのような不祥事や非倫理的決定が行われたのかについて実証的な接近を試みる。既存研究の多くがリーダー自身の非倫理的動機に注目してきたのに対し,それを受け入れてしまう(場合によっては英雄視してしまうかもしれない)フォロワーの心理,組織文化や財務状態のような状況要因にフォーカスする点に本研究の独自性がある。具体的な研究手法として想定するのは,シナリオによる社会実験,従属変数としての沈黙に注目したサーベイである。
大脳皮質の層特異的回路網構築における神経活動の役割

本研究では、発達期のマウス大脳皮質の神経活動を操作する実験を行い、大脳皮質神経回路形成における神経活動の役割を明らかにした。大脳皮質2/3層神経細胞の活動抑制・再誘導の実験から、長距離軸索投射形成における神経活動の役割が明らかになった。また、遺伝性発達障害に関わるイオンチャネルの発現・機能を阻害すると、活動依存的メカニズムを介して、大脳皮質の回路構築が障害されることを見いだした。本研究は、大脳皮質の代表的な長距離軸索投射である脳梁軸索をモデルとして用いて、その層特異的軸索投射形成にどのようなパターンの神経活動が必要かを明らかにすることをめざしている。本年は、脳梁投射細胞の神経活動を任意に操作する技術を確立した。具体的には、神経活動のレベル・パターンを操作する分子ツール(Kir2.1チャネル、GluClチャネル、チャネルロドプシン、ハロロドプシン等)を用いることにより、発達過程の脳梁投射細胞の神経活動を抑制する技術、任意のパターンの神経活動を誘導する技術を確立した。また、チャネルロドプシンを脳梁投射細胞に発現させた生後12週マウスの脳に、LEDで473nmの光照射を12日継続しておこなう技術を確立した。子宮内電気穿孔法によってKir2.1チャネルを脳梁投射細胞に発現させ、回路形成期の神経活動を抑制すると、生後15日齢でみられる層特異的な脳梁軸索投射形成が阻害される。チャネルロドプシン・光刺激によって10Hzの神経活動を36時間(生後14-15日)人工的に誘導すると、Kir2.1による脳梁軸索の形成障害を有意に回復させることができることを見いだした。10Hzの神経活動は生後12週の大脳皮質で優位にみられる神経活動パターンであり、軸索投射などの神経回路発達に重要な役割を担う可能性を示唆する。一方、現時点では、層特異的な軸索投射パターンを完全に回復するまでには至っていない。今後さらに研究を進め、他のパターンの神経活動でどの程度の回復が見られるか、どの時期にどの程度の期間光刺激をすると障害された軸索投射の回復が見られるかを明らかにし、回路発達に有効な刺激パターンを明らかにすることをめざす。これまでに確立してきた脳梁投射細胞の神経活動を任意に操作する技術(Kir2.1チャネル、GluClチャネル、チャネルロドプシン、ハロロドプシンを用いて、発達過程の脳梁投射細胞の神経活動を抑制する技術、任意のパターンの神経活動を誘導する技術)をもとに、神経活動抑制によって軸索投射が障害された動物に、様々なパターンの神経活動を戻すことによって、どのような神経活動パターンが脳梁軸索投射の再建に有効かを明らかにする実験を行った。具体的には、子宮内電気穿孔法によってKir2.1チャネルを脳梁投射細胞に発現させ、回路形成期の神経活動を抑制すると、生後15日齢でみられる層特異的な脳梁軸索投射形成が阻害された。チャネルロドプシン・光刺激によって10Hzの神経活動を36時間(生後14-15日)人工的に誘導すると、Kir2.1による脳梁軸索の形成障害を有意に回復させることができた。また、神経活動の亢進が大脳皮質神経回路の発達にどのような影響を与えるかを明らかにするため、内在性K+チャネルの発現を阻害する実験、Na+チャネルを強制発現する実験を行った。いずれの場合も、皮質神経細胞の興奮性が亢進し、その細胞移動が大きく障害されたことから、生後初期の皮質神経細胞の移動の際には、細胞興奮性が低く保たれている必要があることが示唆された。これらの結果は、発達期の大脳皮質神経細胞が正しく移動して回路を形成するためには、適度なレベル・パターンの神経活動が必要であることを示唆する。
マウス大脳の神経回路形成におけるDraxinの役割

脳は、多様な神経細胞集団が極めて複雑なネットワークを形成して機能しているが、発生過程では個々の神経細胞やグリア細胞が細胞間相互作用を積み重ねることにより形成される。我々は既知のガイダンス分子とは全くホモロジーの無い抑制性の神経ガイダンス分子を見出し、Draxin (Dorsal repulsive axon guidance protein)と命名した。Draxinは分子量約5万の分泌型タンパクである。網膜神経節軸索は視蓋に整然とした2次元の面と面が対応するように規則正しく軸索を投射する。この投射には、視蓋に濃度勾配を持って発現する軸索ガイダンス分子が機能し、これまでにephrinとEph、WntとRykなどが働いていることが詳細に解析されてきた。ニワトリ初期胚と新生児マウスの視蓋において、Draxinの発現は背側に強く腹側に弱い勾配を持っており、視蓋に侵入してくる視神経の投射に関与する可能性が考えられた。生後7-10日目のDraxin遺伝子欠損マウスの網膜をDiIによって標識し、その投射パターンを解析したところ、網膜腹側、耳側、鼻側からの上丘への投射において、正常な投射に加えて異常投射のフォーカスが観察された。しかし、網膜背側からの投射は、正常であった。さらにDraxinタンパクは培養網膜組織片からの神経突起形成を阻害するが、領域による感受性の差異は観察されず、Draxinタンパクの網膜組織切片への結合にも領域差は観られなかった。詳細に解析されてきた網膜-視蓋(上丘)投射形成において、新たにDraxinも関与することを明らかにした。さらに、マウスの網膜神経節細胞の神経突起形成にはWntは機能していないことを見出した。我々は既知のガイダンス分子とは全くホモロジーの無い抑制性の神経ガイダンス分子を見出し、Draxin (Dorsal repulsive axonguidance protein)と命名した。ニワトリ初期胚の視蓋において、2種類の投射神経(mes V neuronとtectobulbar neuron)の細胞体は背側に存在し、それらの軸索は腹側に伸長する。Draxinの視蓋での発現は背側に強く腹側に弱い勾配を持っており、これらの軸索成長に反発的に働き、軸索が腹側に伸びることを促進する活性を持つことを明らかにした。mes V neuronとtectobulbar neuronの軸索が視蓋を出た後も、Draxinは勾配を持って発現され続けるため、次に視蓋に侵入してくる視神経の投射にも関与する可能性が考えられた。現在、生後2-4日目マウス網膜神経の上丘での枝分かれ状況を解析している。Draxin欠失による変化の解析から、詳細に解析されてきた網膜-視蓋(上丘)投射形成において、新たにDraxinも関与することを明らかにした。
実プレス加工における焼付き発生の予測技術の開発

板成形は自動車の車体などの薄肉部品の製造技術として広く用いられている。量産の障害となる焼付きについては現象解明が不十分なため設計段階での検討はほとんどなく、生産しながら対処している。本研究では、プレス成形における焼付き発生位置の特徴を検討できる角筒絞り試験装置を開発し、実験とCAE解析とを併用して、臨界温度と滑り距離を支配因子とする新たな焼付き発生の判断基準を明らかにした。板成形は、自動車の車体などの薄肉部品の製造技術として広く用いられている。板成形用金型はしわ、破断及びスプリングバックなどの成形欠陥を考慮して設計されるが、量産の障害となる焼付きについては、現象解明が不十分なため設計段階での検討はほとんどなく、生産しながら対処している。板成形における焼付きの発生条件には諸説があり、量産時の焼付き現象は予測できない状況にある。研究代表者は、角筒絞り成形の金型における焼付きの発生箇所は成形品表面の最高温度点が最も長く滑った位置に対応することを世界に先駆けて明らかにした。本研究は、この先行研究を発展させ、各種成形モードにおける焼付き現象を統一的に整理できる焼付き発生支配因子と焼付き発生条件を明らかにし、板成形における焼付きの予測と抑制技術の基盤となる知見を得ることを目的とする。本年度では、これまでに明らかにした焼付き支配因子を用いて焼付きが予見可能かを検証した.被加工材の形状を変え,焼付きの発生位置を制御した.検証実験の結果とFEM解析に基づく予測結果とを比較することで提案した焼付き支配因子の有効性を明らかにした.この結果,従来の臨界温度説と臨界面圧説とは異なり,臨界温度と滑り距離を支配因子とする新たな焼付き発生の判断基準を確立した.板成形は自動車の車体などの薄肉部品の製造技術として広く用いられている。本年度では、研究室に保有の角筒絞り試験装置に改良を加え、金型温度と絞り変形直後の成形品温度を計測できるようにした。サーモグラフィで計測した成形品温度分布はFEM解析の予測分布と一致することがわかった。また、ダイ直線部分の長さLは焼付き発生に大きな影響を及ぼすことが確認された。本年度では、被加工材の材質、工具材質、潤滑油、プレス速度などの加工条件を変え、昨年度に提案した焼付き発生の判断基準の適用可能性を検証した結果、概ね適用可能であることが判明した。ただし、プレス速度が低く、CAE解析の界面温度が臨界温度以下においても焼付きが発生する事例が観察され、焼付き発生臨界条件の修正が必要であることが示唆された。塑性加工(1)異なる変形モードでの焼付き発生位置を予測する技術を確立した。(1)角筒絞り試験装置の改良と実験はほぼ予定通りの進行で進んでおり、結果も概ね予想とおりである。(2)曲げ実験のFEM解析は完了しており、実験準備はほぼ完了している。順調に進んでおり、当初計画の通りに進める予定である。該当なし
占領軍総司令部の社会教育政策の成立・展開過程に関する研究

本年度も昨年度にひきつづき占領軍総司令部の社会教育政策の成立・展開過程について、中央レヴェルの政策研究および地方とくに東海・岐阜県段階での政策浸透の研究に焦点をあて分析を行った。同研究の経過と成果の概要は以下のとおりである。第1に占領軍総指令部・民間情報教育局(GHQ/SCAP・CI&E)の社会教育政策の成立・展開の実態について、国立国会図書館等の占領文書および文部省・民間関係団体等の関係資料にもとづいて実証的分析を行った。研究の主要な成果は、占領軍の基本的政策としての日本の「非軍事化・民主化」理念が、戦前日本の社会教育の民主的成果を継承しつつ、かつアメリカ進歩主義成人教育の伝統を範として具体化されていった経緯が実証的に分析できたことである。また占領軍社会教育政策の根幹が社会教育団体の自由と自律性、社会教育行政の権限の制約、社会教育行政の分権化等に置かれ、これらの諸点が社会教育法制定、公民館設置等の諸施策にかなりの程度貫ぬかれたことが解明できた。第2に上述の占領軍社会教育政策が地方に浸透・定着していった動態について、占領軍地方軍政部、県・市町村、民間社会教育団体等の資料および関係者の面接調査等にもとづいて分析・検討した。本年度も昨年度にひきつづき岐阜県の占領期社会教育の実態把握にとりくみ、飛騨地方の青年団の組織化、公民館の設置等、小学校教員を指導者層の中心とする戦後初期の地域社会教育が成立していった経過と背景について明らかにすることができた。そうした戦後初期社会教育の基本的な枠組づくりに、占領軍地方軍政部による直接ないしは間接的な社会教育の考え方と方法技術等の指導・示唆が一定の影響力を発揮したことをも、上記の各種の資料により実証することができた点も貴重な研究成果であった。占領軍総司令部による対日占領社会教育政策の形成・展開過程について、とくに中央レヴェルを中心に研究し、あわせて地方(東海地方、とくに岐阜県、さらに飛騨地方)レヴェルの分折に着手した。上記研究の経過と成果はおよそ以下の通りである。第1に、占領軍総司令部とくに民間情報教育局(C・I&E)の社会教育政策の形成・展開(変容)の実態について、国立国会図書館において整理・公開されている関係資料(CI&E教育課社会教育関係会議記録、各種報告書、機関誌等)が及び日本側行政・民間関係団体の関係者(当事者)からの聞き取り調査結果等にもとづいて実証的な分析を行った。その結果、公民館(社会教育施設)の地域的自立性ないしは住民自治、地域における社会教育に果しうる学校の積極的可能性、民間社会教育団体の行政にたいする独自性等、戦後社会教育におけるいくつかの基本的理念が、「非軍事化・民主化」という占領政策の基本的な枠組みの一環としての社会教育政策(とくに社会教育法制定にかかわる指導・指示を媒介して)が形成されていったことが明らかになった。第2に、上記の中央段階の占領軍の社会教育政策がいかに地方への浸透・定着(部分的には変容・屈折しつつ)していったのかについて、東海地方、とくに岐阜県の実態の調査・分析に着手した。まず県レヴェルの社会教育行政が地方軍政部の指導と監督下にいかに成立・展開したのか、市町村(高山市、古川町、国府町等)段階では公民館運営、学校開放、団体活動等がどう具体的に展開し、定着したのか、占領軍地方軍政部、県、市町村等の関係資料を調査収集する一方、関係者の面接・聞き取り調査を行い、それら資料、調査結果の分析にとりかかったところである。目下、まだ分析の途上にあるが、占領社会教育政策が社会教育行政の分権化、団体形成の民主性・自主性等に与えた影響が解明された。

本年度も昨年度にひきつづき占領軍総司令部の社会教育政策の成立・展開過程について、中央レヴェルの政策研究および地方とくに東海・岐阜県段階での政策浸透の研究に焦点をあて分析を行った。同研究の経過と成果の概要は以下のとおりである。第1に占領軍総司令部・民間情報教育局(GHQ/SCAP・CI&E)の社会教育政策の成立・展開の実態について、国立国会図書館等の占領文書および文部省・民間関係団体等の関係資料にもとづいて実証的分析を行った。研究の主要な成果は、占領軍の基本的政策としての日本の「非軍事化・民主化」理念が、戦前日本の社会教育の民主的成果を継承しつつ、かつアメリカ進歩主義成人教育の伝統を範として具体化されていった経緯が実証的に分析できたことである。また占領軍社会教育政策の根幹が社会教育団体の自由と自律性、社会教育行政の権限の判約、社会教育行政の分権化等に置かれ、これらの諸点が社会教育法制定、公民館設置等の諸施策にかなりの程度貫ぬかれたことが解明できた。第2に上述の占領軍社会教育政策が地方に浸透・定着していった動態について、占領軍地方軍政部・県・市町村、民間社会教育団体等の資料および関係者の面接調査等にもとづいて分析・検討した。本年度も昨年度にひきつづき岐阜県の占領期社会教育の実体把握にとりくみ、飛騨地方の青年団の組織化、公民館の設置等、小学校教員を指導者層の中心とする戦後初期の地域社会教育が成立していった経過と背景について明らかにすることができた。そうした戦後初期社会教育の基本的な枠組づくりに、占領軍地方軍政部による直接ないしは間接的な社会教育の考え方と方法技術等の指導・示唆が一定の影響力を発揮したことをも、上記の各種の資料により実証することができた点も貴重な研究成果であった。
非帰結主義の論理を踏まえた消極的安楽死の是非に関する研究

終末期医療における延命措置の中止や差し控えといったいわゆる消極的安楽死の道徳的な是非について、行為の道徳的評価はその結果としてもたらされる状況の良し悪しのみによっては決まらないとする非帰結主義の立場にのっとって検討するタイプの議論の特徴を整理し、考察した。とりわけ、たとえ消極的安楽死が病人にとってより幸福な結果をもたらすとしても、それが病人が人格として備えている尊厳の価値を冒すなら、正当化できないとする主張について、妥当性を検討した。研究の結果、このような主張のなかには、さまざまな含意を慎重に精査しても、あきらかにおかしいとして否定することがかんたんにはできないものも含まれることが分かった。終末期医療の倫理にかかわって、とくに本人の意向が不明である場合の治療決定方針のありかた、移植医療とのかかわり等について、文献のレヴューおよび分析を行い、成果の一部は下記を含む書籍、論文、国内外での学会報告として発表した。国内外における延命治療の中止・差し控えをめぐる実践の現状、緩和医療にかかわる実践と制度の現状、また帰結主義者による安楽死合法化擁護論の骨子、非帰結主義者による安楽死合法化の是非をめぐる諸議論の概要等に関して文献のレヴューおよび分析を行い、成果の一部は下記の通り書籍、論文、国内外での学会報告として発表した。最終年度は、第一に、安楽死や自殺幇助は死亡することになる病人の尊厳を冒すから道徳的に正当化できない場合があるとする見解について、代表的な議論とそれにたいする批判を整理するとともに、主な批判に応えることでそうした見解を擁護できるか検討し、成果の一部を論文や学会報告として発表した。第二に、とくに消極的安楽死の合法化について、社会的弱者にリスクを負わせる危険があることを指摘する批判を、代表的な文献にそって整理し、論文として発表した。第三に、終末期の臨床における決定にかかわって事前指示書を利用したりその作成を推奨したりすることの妥当性について、代表的な議論を整理し、英語で出版される百科事典の項目としてまとめた。その他、生命倫理分野の教科書の執筆(共著)、国内外の臓器移植関連政策の倫理的問題点に関する国際学会報告などを行った。成果の一部の詳細は下記のとおりである。2.有馬斉,「尊厳死の合法化は社会的弱者にとって脅威か」,『SYNODOS』2015年2月(オンラインジャーナル)3.有馬斉,「自殺幇助は人格の尊厳への冒涜か:ディヴィッド・ヴェレマン自殺批判の検討」,『倫理学年報』(日本倫理学会編)、64集、2015年(校正済、出版予定)倫理学昨年度は、終末期医療の倫理に関して倫理学上の有力な見解をふまえて、実践的な問題への解決につなぐ分析と議論を行う計画だった。昨年度はこの目的にそって、いくつかの論文の執筆を進めることができた。またとくに判断能力を欠く患者のための治療方針の決定の過程について昨年度行った国際学会報告の内容を論文としてまとめることができた。以上の理由から当初の計画通り、おおむね順調に進展していると考える。昨年度は当初(1)終末期医療の倫理に関して主に帰結主義者と非帰結主義者がそれぞれに展開してきた倫理学上の有力な見解を抽出することを研究の目的としていた。昨年度はこの目的にそって概ね順調に研究を進めたことに加え、研究第二年次の研究目的としていた(2)臨床や政策の現場において支配的な見解の抽出およびその倫理的妥当性の評価についてもいくらか研究を開始した。また(1)(2)のいずれの領域に関しても学会等における報告や書籍・論文のかたちで成果を発表することができた。以上の理由から当初の計画以上に研究は進展していると考える。一昨年度集中的にレヴューを行った先行研究の内容について、依然として研究報告や論文としてまとめきれていない部分があるため、これらを今年度はさらに分析を加え、研究報告および論文にまとめる。とくに、(1)Thomas Hill Jr.、David Velleman、Jeff MacMahan、Frances Kammといった非帰結主義者が終末期医療の倫理をめぐって展開している議論について、これらの議論のなかで人格概念が果たす役割、人格を尊重することには行為の帰結(行為が関係者の利益に及ぼす影響)とは独立した価値があるとするかれらの主張の根拠、などの点に関して、これらの研究者による議論を比較しながら検討を進める。また、(2)消極的安楽死の合法化に関して、それが社会的弱者にリスクを負わせることになるとする批判がある点についても、研究を進めていく予定である。昨年度集中的にレヴューを行った先行研究の内容について、今年度は分析を加え、研究報告および論文にまとめる。

とくに、(1)Thomas Hill Jr.、David Velleman、Jeff MacMahan、Frances Kammといった非帰結主義者が終末期医療の倫理をめぐって展開している議論について、これらの議論のなかで人格概念が果たす役割、人格を尊重することには行為の帰結(行為が関係者の利益に及ぼす影響)とは独立した価値があるとするかれらの主張の根拠、などの点に関して、これらの研究者による議論を比較しながら検討を進める。また(2)延命治療の中止・差し控えにかんする国内外の法律やガイドラインといったルールの細則を根拠づけている考え方を抽出し、その妥当性について理論的な研究とつきあわせながら検討する。成果としては、(1)昨年度シンガポールで開催されたワークショップで行った報告(What Should Family Consider When Deciding for Incompetent Patients?)の内容をもとに論文にまとめ、学会誌等の媒体に発表する予定である。また、(2)昨年度医学哲学倫理学会関東支部の総合部会例会においてした報告(人格の要求する敬意は自殺幇助や安楽死と矛盾するか)についても、これをもとに論文をまとめ、学会誌等の媒体で発表する予定である。また(3)日本医学哲学倫理学会等の国内外の学会やワークショップで研究成果を報告する。学会発表等、旅費を要する状況が当初計画より少なかったため国際学会における発表を予定しているため、そこで使用する予定である該当なし
コンピュータ動作の基礎学習のためのビギナー向け教材開発

コンピュータを初めて学ぶビギナー向け教材として、アドレス空間の少ない、命令数を限定したシンプルなコンピュータボードを提案した。コンピュータの構成を単純化、動作をLEDで見ることができ、プログラムの人力を紙カードで入力できるなどユニークな装置を提案し検証した。市販のマイクロプロセッサ、FPGAを用いたCPUなど複数を検証し、市販ボードのFPGAを用いたものが適することを確認した。紙カードによる入力装置は赤外線タイプのフォトリフレクタを用い4ビットのプロトタイプを作成し、物理的な位置の検証や、電気的な精度を検証した。これらの成果は実験・実習技術研究会in西京においてポスター発表し、他大学・高専技術職員から多数の意見があった。特に紙カード読み取りについては評価も高く多人数でのディスカッションとなった。コンピュータを初めて学ぶためのシンプルなボードコンピュータを提案した。ある機関では、現在古いボードコンピュータによる教育を行ってい。るため透明度も低く、メンテナンスも高額になるなど問題も多く、今回提案しているボードコンピュータを望む声もあった。紙カードによるプログラム読み込みもユニークなものとして評価も高く、本研究はかなり成果があったと思われる。
矮化剤を利用した花弁複色模様の改変とそのメカニズムの解明

花きは花色のバリエーションが豊富なだけでなく,その模様も多岐にわたる.ペチュニアでは二色以上の花色(複色)模様の品種も存在し,その模様のパターンも星形,覆輪,グラデーション模様と多様であるが,この花模様は矮化剤処理によって変化する場合がある.本研究では,矮化剤によって花模様が変化する現象を利用し,花模様を改変する技術を開発することに加え,矮化剤処理によって花色が変化するメカニズムを明らかにすることを目指す.そのために,複数種類の矮化剤を処理し,その際に起きる花模様変化を調査する.さらに,色素の生合成関連遺伝子の発現パターンを解析するとともに,その遺伝子の発現を制御する因子の特定を試みる.花きは花色のバリエーションが豊富なだけでなく,その模様も多岐にわたる.ペチュニアでは二色以上の花色(複色)模様の品種も存在し,その模様のパターンも星形,覆輪,グラデーション模様と多様であるが,この花模様は矮化剤処理によって変化する場合がある.本研究では,矮化剤によって花模様が変化する現象を利用し,花模様を改変する技術を開発することに加え,矮化剤処理によって花色が変化するメカニズムを明らかにすることを目指す.そのために,複数種類の矮化剤を処理し,その際に起きる花模様変化を調査する.さらに,色素の生合成関連遺伝子の発現パターンを解析するとともに,その遺伝子の発現を制御する因子の特定を試みる.
迷走神経シグナルによる膵β細胞増殖機構の三次元的解析

肥満の際にはインスリンの作用が減弱して血糖値が下がりにくくなる「インスリン抵抗性」が生じ、こうした状況では、インスリン分泌細胞である膵β細胞が増加しインスリン分泌を増やすことで血糖値の上昇を防ごうとする機構が働く。研究代表者の研究室では、肝臓で感知した代謝情報が神経系を通じて膵β細胞へ伝わり膵β細胞を増殖させることを発見し、神経系が膵β細胞の増殖を引き起こす分子機序を解明した。また傷害を受けた際の肝臓再生においても神経系が重要な役割を果たすことを明らかにした。本研究では神経系の三次元的解析、その活性化による効果を検討することで、神経系が膵β細胞や肝臓の増殖・再生を制御するメカニズムを解明する。
高圧NMR法によるタンパク質の動的構造の研究

超伝導高圧NMR法を用いて種々のヘムタンパク質の構造に及ぼす圧力効果を詳細に研究した.先ずチトクロムCについては,酸化型では昇圧に伴って,ヘム鉄に配位している第6配位子のメチオニン残基に置換された.一方還元型では,このようなリガンド交換は全く起らず,ヘムCのプロピオン酸と相互作用しているトリプトファンー59残基のNH【double half arrows】D交換速度が高圧下で著しく減少した.この交換速度の圧力依存性から活性化体積は250〓^3と見積もられた.さらにこのトリプトファンと相互作用しているイソロイシンー57のプロトンNMRシグナルも昇圧と共に選択的にシフトし,これらチトクロムCの電子伝達機能発現上重要と考えられているアミノ酸残基の特異的な圧力依存性は,高圧下でチトクロムCが酸化され易くなる構造上の要因と考えることができる.また酸化型が高圧下で還元されにくくなることも,酸化型を安定化するリジンのアミノ基がメチオニンに入れ替ることから説明することができる.またこの高圧NMR法を用いて,アポミオグロビンとヘムとの結合反応速度ならびにミオグロビンのヘムの交換反応速度の圧力依存性を追究した.その結果,両者において圧力依存性は全く異なり,このことは両反応の機構が異なることを示唆している.すなわち,ヘムポケット内に結合したヘムが反転する反応は,一度ヘムがタンパク部外に出てアポタンパクを生成するのではなく.タンパク質の構造的ゆらぎによって反転することを示している.超伝導高圧NMR法を用いて種々のヘムタンパク質の構造に及ぼす圧力効果を詳細に研究した.先ずチトクロムCについては,酸化型では昇圧に伴って,ヘム鉄に配位している第6配位子のメチオニン残基に置換された.一方還元型では,このようなリガンド交換は全く起らず,ヘムCのプロピオン酸と相互作用しているトリプトファンー59残基のNH【double half arrows】D交換速度が高圧下で著しく減少した.この交換速度の圧力依存性から活性化体積は250〓^3と見積もられた.さらにこのトリプトファンと相互作用しているイソロイシンー57のプロトンNMRシグナルも昇圧と共に選択的にシフトし,これらチトクロムCの電子伝達機能発現上重要と考えられているアミノ酸残基の特異的な圧力依存性は,高圧下でチトクロムCが酸化され易くなる構造上の要因と考えることができる.また酸化型が高圧下で還元されにくくなることも,酸化型を安定化するリジンのアミノ基がメチオニンに入れ替ることから説明することができる.またこの高圧NMR法を用いて,アポミオグロビンとヘムとの結合反応速度ならびにミオグロビンのヘムの交換反応速度の圧力依存性を追究した.その結果,両者において圧力依存性は全く異なり,このことは両反応の機構が異なることを示唆している.すなわち,ヘムポケット内に結合したヘムが反転する反応は,一度ヘムがタンパク部外に出てアポタンパクを生成するのではなく.タンパク質の構造的ゆらぎによって反転することを示している.
癌細胞浸潤における血管内皮細胞および中皮細胞開裂現象の分子機構の解明

癌細胞が内皮細胞層へ浸潤する際に生じる内皮細胞開裂現象を、定量的に計測する培養細胞実験系を用い、10種類以上のヒト癌細胞培養上清に内皮細胞開裂活性が存在することを見いだした。内皮細胞開裂活性が最も強い膵癌細胞株PSN-1を用い、内皮細胞開裂時に生じる内皮細胞内の情報伝達を検討したところ、癌細胞培養上清添加により、内皮細胞において、分子量120130Kbの蛋白リン酸化の低下が誘導される事を見いだし、そのリン酸化低下が認められる蛋白が、細胞内骨格制御に関与するとされるfocal adhesion kinaseであることを認めた。このようなリン酸化の低下が誘導されるためのシグナル伝達に遊離カルシウムの関与しているか否かを共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察したところ、培養上清添加では、細胞内遊離カルシウムの上昇は認められなかった。さらに、より、実際の癌細胞浸潤に近いモデルとして、内皮細胞と癌細胞接触の際に生じる細胞内遊離カルシウム濃度の変化を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。内皮細胞に癌細胞が接触後わずか数十秒で内皮細胞内の遊離カルシウム濃度の上昇が生じることが見いだされ、その上昇は、数十秒間隔で生じることが判明し、この癌細胞接触後の定期的な内皮細胞内の遊離カルシウム濃度の上昇が内皮細胞開裂に重要な役割を果たしていることが推測された。また、癌細胞側の浸潤の際のシグナル伝達に関しての検討も行い、低分子量GTP結合蛋白の一つであるRhoの発現亢進により、癌細胞の浸潤性が亢進することを見いだした。癌細胞が内皮細胞層へ浸潤する際に引き起こされる内皮細胞開裂において、内皮細胞内に生じる情報伝達に関しての検討を行った。その結果、ヒト膵癌細胞培養上清から産生される内皮細胞開裂因子により、内皮細胞における蛋白リン酸化の変化が生じることを見いだし、その変化の中心は分子量120Kd前後の蛋白リン酸化の低下であり、内皮細胞開裂因子による刺激後約3時間後から生じ、刺激を中断することにより、約16時間でもとのリン酸化の程度まで復帰することを見いだした。さらに、そのリン酸化の低下は細胞内骨格蛋白の制御に重要な役割をしているとされるpp125FAKの蛋白量の低下であることを見いだした。また、臨床例において外科的な操作後に転移・浸潤が顕著となることをしばしば経験することから、手術操作等の侵襲による癌細浸潤能の増強に関して、in vitro浸潤モデルを用いて検討した。その結果、手術後腹腔内に留置されたドレナージチューブからの排液中に、各種癌細胞の浸潤能を増強する分子が存在する事を見いだした。さらに、生化学的解析により、その分子は、熱耐性のトリプシンにより分解される蛋白である可能性、ヘパリン親和性のある分子であり、分子量が約100Kdであることを見いだした。この他、癌細胞側の癌転移浸潤における変化として、癌細胞内シグナル伝達に関わる重要な分子である低分子量G蛋白の一つのrhoA蛋白の発現の増加が、癌細胞の浸潤能の亢進に働いていることを見いだした。内皮細胞開裂活性が最も強い膵癌細胞株PSN-1を用い、内皮細胞開裂時に生じる内皮細胞内の情報伝達を検討したところ、癌細胞培養上清添加により、内皮細胞において、分子量120130Kdの蛋白リン酸化の低下が誘導される事を見いだし、そのリン酸化低下が認められる蛋白が、細胞内骨格制御に関与するとされるfocal adhesion kinaseであることを認めた。このようなリン酸化の低下が誘導されるための

シグナル伝達に遊離カルシウムの関与しているか否かを共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察したところ、培養上清添加では、細胞内遊離カルシウムの上昇は認められなかった。さらに、より、実際の癌細胞浸潤に近いモデルとして、内皮細胞と癌細胞接触の際に生じる細胞内遊離カルシウム濃度の変化を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。内皮細胞に癌細胞が接触後わずか数十秒で内皮細胞内の遊離カルシウム濃度の上昇が生じることが見いだされ、その上昇は、数十秒間隔で生じることが判明し、この癌細胞接触後の定期的な内皮細胞内の遊離カルシウム濃度の上昇が内皮細胞開裂に重要な役割を果たしていることが推測された。また、癌細胞側の浸潤の際のシグナル伝達に関しての検討も行い、低分子量GTP結合蛋白の一つであるRhoの発現亢進により、癌細胞の浸潤性が亢進することを見いだした。
認知症高齢者に対する睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムの開発

特別養護老人ホーム入居の認知症高齢者の睡眠リズムの実態把握を行った後に、昼夜逆転現象の見られる認知症高齢者の睡眠リズムを崩す要因の類型化を行った。その要因ごとに異なるアプローチを取ることにより、認知症高齢者の睡眠リズムの適正化が図られることが確認された。本来、本研究では睡眠障害を有する高齢者は対象外としていたが、特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の中には、睡眠障害の診断が為されていないものの、睡眠障害が疑われる者が存在した。このような事例に対しは、多職種連携を図った場合のみ改善が見られた。特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠リズムの実態を明らかにした上で、昼夜逆転現象の見られる認知症高齢者に対し、睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムを開発し、その実践の効果を検証することを目的とする。本研究の具体的目的は(1)特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠剤使用状況ならびに睡眠リズムの実態を明らかにする。(2)特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者に対する睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムを開発し、その効果を検証する、の二点である。福井県ならびに愛知県内の特別養護老人ホームに協力頂き、施設入所の認知症高齢者の睡眠状況の実態調査を行った。特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠リズムの実態を明らかにした上で、昼夜逆転現象の見られる認知症高齢者に対し、睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムを開発し、その実践の効果を検証する。(本研究の具体的な目標)1.特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠剤使用状況ならびに睡眠リズムの実態を明らかにする。2.特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者に対する睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムを開発し、その効果を検証する。そのために1高齢者の睡眠リズムの適正化に関する先行研究のレビューを行い、2特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者に対する睡眠剤使用状況ならびに睡眠リズムの実態を明らかにするために、名古屋市内の特別養護老人ホームに対するアンケート調査ならびに聞き取り調査を行った。さらに名古屋市内の特別養護老人ホームの協力を得て、昼夜逆転現象の見られる認知症高齢者の睡眠リズムの実態把握をするために非装着型アクチグラフを用いた調査を行った。続いて3特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者に対する睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムの開発ならびにその効果の検証を行った。2の調査より、特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠リズムが崩れる要因には、「医療的ニーズが放置されている」「ベッド上にいる時間が長すぎる」「他の入居者からの影響」「日中の活動性の低下」等、複数の要因が抽出された。これを改善するための具体的な介入プログラムを開発し、その改善が見られるかを特別養護老人ホーム入所の利用者に対する支援プログラムの提供を通し、検証を行った。多職種連携等の具体的な改善が為された場合は、認知賞高齢者の睡眠リズムの改善が確認された。特別養護老人ホームからの協力を得て、非装着型アクチグラフ等のデータ収集を行うことが出来た。また睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムを開発し、それの効果を検証することが出来た。なお他の施設においても同様の効果を上げることができるかどうかを検証することにより、再現性を高めていくところまでは至っていない。この部分を平成29年度に実施したい。認知症高齢者は、その脳の疾患故に覚醒と睡眠のリズムが崩れやすく、昼夜逆転傾向に陥りやすいことが知られている。また75歳以上の後期高齢者は、腎機能が低下することから最小限の薬剤使用に努め、極力、適切な介護サービスを通し生活リズムを整えていくことが重要であると言われている。しかしながら、2013年に名古屋市内の特別養護老人ホームにおける介護福祉サービスの質に関する調査では、半数以上の施設で常時、認知症高齢者に対し睡眠剤を使用していることが明らかになった。特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠リズムの実態を明らかにした上で、昼夜逆転現象の見られる認知症高齢者に対し、睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムを開発し、その実践の効果を検証することを本研究の目的とした。そのために特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の睡眠状況の可視化を図り、その要因の類型化を行った。その類型化に基づき、それぞれの原因ごとに睡眠リズムの適正化を促すためのアプローチを取ることにより、睡眠リズムの適正化が図れることを確認した。ただし基本的な生活支援だけでは睡眠リズムの適正化を促せない事例もあり、睡眠障害の診断が下されていない入所者の中に、実際には睡眠障害を有する方もいる可能性が示唆された。これについては適切な多職種連携が行えて初めて、睡眠リズムの適正化に至ることが出来た。今回の研究では、睡眠障害を有する高齢者は対象外と考えていたが、実際には特別養護老人ホーム入所の認知症高齢者の中には、診断が下されず睡眠障害がそのまま放置されている事例も存在する可能性が高いことが示された。

睡眠状況を可視化するための非装着型アクチグラフを用い、10名の認知症高齢者の睡眠状況を把握した後、それを改善するための「睡眠リズムの適正化を促す支援プログラム」を開発していく。そしてその支援プログラムを用い、実際に介入した後に睡眠リズムが改善されたかどうか再度、非装着型アクチグラフを用い測定し、プログラムの妥当性を検証する。平成29年度は、平成28年度に睡眠リズムの適正化を促す支援プログラムの提供を行った特別養護老人ホームではない他の特別養護老人ホームにて同じプログラムを提供し、その効果を検証したい。そしてその成果を学会発表し、論文化していく作業を進めたい。社会学3月中にオーストラリアのハモンドケアグループを訪問し、オーストラリアにおける認知症高齢者に対する睡眠リズムの適正化支援の実態を調査する予定であったが、先方と調整が出来ず、6月に訪問することになったため。2016年6月にオーストラリア、シドニーのハモンドケアグループを訪問し、聞き取り調査を行う。