hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新人訪問看護師の資質的・獲得的レジリエンス支援プログラムの開発と有効性の評価

訪問看護に従事後3年未満の対人ストレスは離職意図に結びつきやすいことが報告されている。ストレスからの回復力である「レジリエンス」には遺伝的な気質である「資質的要因」とソーシャルスキルなどの「獲得的要因」の2つの側面があると言われている。これまでの研究を概観するとレジリエンスの獲得的要因に着目した研究が中心となっており、資質的要因に着目した介入は行われていない。そこで本研究では訪問看護に従事後3年未満の者を対象に資質的・獲得的レジリエンスに関連する要因の因果構造について検討する。そして、資質的・獲得的レジリエンスを高めるための介入プログラムを作成しランダム化比較試験による有効性を検証する。
増殖性を獲得した気道平滑筋細胞の収縮性の検討:再構成血管平滑筋標本を用いた検討

本研究の目的は、増殖性を獲得した気道平滑筋細胞の収縮性変化の分子機構を明らかにすること、また、増殖性を獲得した気道平滑筋細胞の収縮性が、培養環境(温度、ホルモン、増殖因子の有無、shear stress、各種遺伝子導入)によりどの様に変化するのかを明らかにすることである。本年度の研究により以下の様なことが明らかになった。1、バキュロウイルスにほ乳動物のプロモーターを挿入し、その下流に種々の遺伝子を組み込んだベクターを作製することに成功した(この実験は、本学の遺伝情報研究施設で行った)。このウイルスを用いることにより、哺乳動物細胞(NIH3T3,ブタ気道平滑筋、ブタ冠動脈平滑筋、ヒト前立腺細胞)に遺伝子導入できることができたが、細胞傷害性が強く、その細胞傷害性の原因を解明することに、時間を要した。この細胞傷害性は、Sf9細胞(昆虫細胞;バキュロウイルスの宿主細胞)に由来する細胞断片に由来することが判明した。この細胞断片を遠心およびフィルターにより取り除くことにより、細胞傷害性なく、高効率に遺伝子導入することに成功した。2、このベクターを豚冠動脈培養平滑筋細胞に感染、rhoAを発現させた豚冠動脈培養平滑筋細胞を用いて再構成標本を作製したところコントロールの2-3倍の収縮力を示した。しかしながら、dominant negative formのrhoAでは、収縮力を抑えることができなかった。3、そこで、RNA干渉(RNA interference)法を用いて、rhoAをノックダウンした細胞を用いたところ、収縮力を著明に抑制することができた。2、この豚冠動脈培養平滑筋細胞とコラーゲンゲルを用いて作製した再構成血管標本は脱分極刺激、カルバコールにより収縮を起こした。3、また、この再構成血管標本を用いて受容体機能を保持した脱膜化標本を作製することができた。4、バキュロウイルスにほ乳動物のプロモーターを挿入し、その下流に種々の遺伝子を組み込んだベクターを作製することに成功した。5、このベクターを豚気道培養平滑筋細胞に感染させることができた。本研究の目的は、増殖性を獲得した気道平滑筋細胞の収縮性変化の分子機構を明らかにすること、また、増殖性を獲得した気道平滑筋細胞の収縮性が、培養環境によりどの様に変化するのかを明らかにすることである。このウイルスを用いることにより、哺乳動物細胞(ブタ気道平滑筋、NIH3T3、ブタ冠動脈平滑筋・ヒト前立腺細胞)に遺伝子導入できることができたが、細胞傷害性が強く、その細胞傷害性の原因を解明することに、時間を要した。2、このベクターを培養血管平滑筋細胞に感染、rhoAを発現させた培養血管平滑筋細胞を用いて再構成血管標本を作製したところコントロールの2-3倍の収縮力を示した。

すなわち、バキュロウイルスおよびRNA干渉法により気道平滑筋の収縮性の制御機序を明らかにすることが可能であることが判明した。
新規インターフェロンλ４遺伝子が関わるウイルス肝炎治療抵抗性機序の解明

申請者らは、IFN治療によるHCV排除にはRIG-I/IPS-1依存性自然免疫とIFN応答性が関与し、それに対するHCVの逃避機構が治療効果に関連することを明らかとしてきた。本研究では自然免疫系を基軸としたHCV及びHBVの治療抵抗性の機序を発展的に解明するために、特にIFNλ4に注目し、平成27年度は以下の検討を行った。(1)肝及び末梢血単核球におけるIFNλ4遺伝子の発現解析と臨床的意義の解明:IFNλ4及びIFNλ4遺伝子より転写されるスプライシング・バリアントであるp107、p131、p170、及びmajor alleleに起因するp124、p143それぞれの発現プラスミドを構築し、HCV/HBV増殖・培養系を用いて強制発現系による自然免疫系遺伝子及びISGの発現とHCV増殖に与える影響を解析しHCV・HBV増殖/培養系にて解析を行った。(2)次世代シーケンサーを用いたB型肝炎におけるIFNλ4のIFN不応性への関与とHBVの自然免疫変調作用の分子機構の解明:B型肝炎ウイルスの宿主細胞へのゲノム挿入部位に関する網羅的な解析を行い、報告した(Kawai-Kitahata et al, J Gastroenterol, 2015)。(3)HCV・HBVの自然免疫逃避機構に関わるウイルス遺伝子変異の与える影響及びウイルス蛋白の機能解析:HCV1b感染培養系により、ウイルス蛋白の変異がウイルス増殖に与える影響を解析し、報告した(Taniguchi et al, J Clin Transl Hepatol, 2016)。申請者らは、IFN治療によるHCV排除にはRIG-I/IPS-1依存性自然免疫とIFN応答性が関与し、それに対するHCVの逃避機構が治療効果に関連していることを背景に、自然免疫系を基軸としたHCVおよびHBVの治療抵抗性の機序を発展的に解明するために特にIFNλ4に注目して研究を行っている。平成26年度は、IL28B SNPのリスクアレルに起因するIFNλ4の臨床的意義を解明するために、HCV感染の主座である肝細胞と免疫担当細胞の臨床検体において、次世代シーケンサーによる肝および末梢血単核球におけるIFNλ4遺伝子の発現解析を行い、詳細な臨床データとの対比によりIFN不応性に関わる意義を明らかとした。また、HCV増殖・培養系を用いたIFNλ4を中心としたIFN応答抑制機構の解明を目的として、IFNλ4およびIFNλ4遺伝子より転写されるスプライシング・バリアントであるp107、p131、p170、およびmajor alleleに起因するp124、p143それぞれの発現プラスミドを作成し、強制発現系による自然免疫系遺伝子群とのクロストークおよびISG発現とHCV増殖に与える影響をについて解析を行った。さらには、HBVはI型IFNが奏功しない肝炎を誘起するが、HBV感染におけるIFN不応性の機序の詳細が不明であるため、上記C型肝炎の研究と並行して、HCV研究において蓄積した技術的基盤をB型肝炎に展開し、B型肝炎におけるIFNλ4のIFN不応性への関与と自然免疫変調作用の分子機構の解明についても解析を施行した。B型肝炎患者由来の肝組織および末梢血単核球におけるIFNλ4発現の次世代シーケンサーによるRNA sequenceにより解析、またHBV増殖細胞モデルを用いたIFNλ4が関わるIFN不応性の機序の解明を試みた。現時点ではおおむね順調に研究計画が遂行されている。平成26年度の研究結果に基づき、さらに引き続き継続して研究を継続していく。また加えて、IFNλ4および自然免疫系シグナル伝達に関わる遺伝子の一連のknock down系を構築し、IFNλ4が関わるIFN応答抑制機構のより詳細な検討についても行っていく予定である。試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。
強相関モット系有機導体における不均一電子状態の自己組織的パターン形成の研究

本研究は,種々の方法により強相関電子系のひとつである有機導体に対して本質的な不均一電子状態を発現させ,その発現過程,発現形態を,われわれが開発した走査型局所赤外反射イメージング手法などにより実空間可視化するなどして明らかにすることである.本研究期間中に達成された研究成果を以下のように列挙する.1.モット金属絶縁体転移近傍での電子相分離機構の解明:バンド幅制御型モット系有機導体に対して,精密な分子部分置換によるバンド幅制御を行い,モット転移極近傍における金属-モット絶縁体のミクロ相分離発現の詳細を,放射光赤外光を用いた走査型局所赤外反射スペクトル測定により実空間イメージングとして観測に成功し,相分離形成,形態機構を明らかにした.2.ミクロ電子相分離とマクロ輸送現象の相関の解明:ミクロ相分離の発現,形態変化と電気抵抗などの巨大なマクロ輸送現象発現の相関を明らかにした.3.電荷秩序状態の走査型プローブ顕微鏡による実空間可視化:STM測定により有機系電荷秩序物質の分子レベル実空間電荷秩序パターン観測に成功した.4.不純物,分子置換による準粒子散乱と超伝導の相関の解明:人為的に導入,制御した不純物による準粒子散乱と超伝導抑制の相関を明らかにし,有機超伝導体の異方的対称性を検証した.5.モット金属絶縁体転移と超伝導の競合に対する強磁場効果の解明:モット転移と超伝導の競合関係について精密バンド幅制御と強磁場印加により,相転移に対する磁場効果を明らかにし,モット絶縁体と超伝導状態に競合関係を明らかにした.6.エックス線照射によるモット絶縁体へのキャリアドープ機構の発見:モット絶縁体に対してエックス線を照射することにより,分子欠陥を生成した結果,局所的な電荷移動のバランスの崩れから実効的なキャリアドープがなされることを発見した.本研究は,種々の方法により強相関電子系のひとつである有機導体に対して本質的な不均一電子状態を発現させ,その発現過程,発現形態を,われわれが開発した走査型局所赤外反射イメージング手法などにより実空間可視化するなどして明らかにすることである.本研究期間中に達成された研究成果を以下のように列挙する.1.モット金属絶縁体転移近傍での電子相分離機構の解明:バンド幅制御型モット系有機導体に対して,精密な分子部分置換によるバンド幅制御を行い,モット転移極近傍における金属-モット絶縁体のミクロ相分離発現の詳細を,放射光赤外光を用いた走査型局所赤外反射スペクトル測定により実空間イメージングとして観測に成功し,相分離形成,形態機構を明らかにした.2.ミクロ電子相分離とマクロ輸送現象の相関の解明:ミクロ相分離の発現,形態変化と電気抵抗などの巨大なマクロ輸送現象発現の相関を明らかにした.3.電荷秩序状態の走査型プローブ顕微鏡による実空間可視化:STM測定により有機系電荷秩序物質の分子レベル実空間電荷秩序パターン観測に成功した.4.不純物,分子置換による準粒子散乱と超伝導の相関の解明:人為的に導入,制御した不純物による準粒子散乱と超伝導抑制の相関を明らかにし,有機超伝導体の異方的対称性を検証した.5.モット金属絶縁体転移と超伝導の競合に対する強磁場効果の解明:モット転移と超伝導の競合関係について精密バンド幅制御と強磁場印加により,相転移に対する磁場効果を明らかにし,モット絶縁体と超伝導状態に競合関係を明らかにした.6.エックス線照射によるモット絶縁体へのキャリアドープ機構の発見:モット絶縁体に対してエックス線を照射することにより,分子欠陥を生成した結果,局所的な電荷移動のバランスの崩れから実効的なキャリアドープがなされることを発見した.本年度は,モット系低次元有機導体の転移点近傍臨界状態における自己組織的不均一状態を研究するために以下のような実験環境整備と共に,電流印加したK-TCNQの非線形伝導状態で出現する実空間パターン形成過程の走査型局所赤外反射スペクトル測定を行った.1.実験室光源系走査型赤外スペクトル測定装置の整備現有する顕微赤外反射スペクトル測定装置に,実空間マッピング測定が可能になるようにxyzオートステージを組み込み走査型測定が可能になるような改良を行った.また赤外測定波長範囲を,光源,検出器などを追加して組み込むことにより上限7000cm^<-1>から近赤外領域の12000cm^<-1>まで拡張した.このような改良により,中赤外領域での分子振動測定から近赤外領域のバンド間遷移を利用した幅広い波長領域での赤外スペクトルのマッピング測定が可能になった.2.放射光赤外光を用いたK-TCNQの電流誘起パターン形成の走査型局所赤外反射スペクトル測定SPring-8放射光光源を使用することで赤外波長程度まで局所化した赤外反射スペクトル測定を電流印加により誘起した低抵抗状態で発現する数マイクロメートル間隔で出現するパターンに対して行った.現在の空間分解能は,約10マイクロメートルであるためパターンの1本1本を識別するにはいたらなかった.しかし,パターン出現領域は,そのほかの領域に比べて金属的性質が現れていることがわかった.このことは電流誘起の低抵抗状態では空間的に不均一な電子状態が誘起されていることを明瞭に示している.3.強相関モット系有機導体単結晶作成本研究で対象にしているモット系有機導体単結晶の作製を,結晶の品質をさらに向上させるよう作製方法に検討を加えながら継続的に行った.作製された単結晶試料は,2の実験に使用されるほか,他グループにも提供した.ダイマーモット系有機導体

κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]BrのBEDT-TTF分子(h-BEDT-TTF)のエチレン基を重水素化した分子(d-BEDT-TTF)で部分置換することにより全重水素置換体から水素化体まで連続的に化学圧力を変化させることでバンド幅制御を行った単結晶試料を作製し,モット転移の極近傍において1次転移に起因するマクロな金属絶縁体相分離状態の出現を観測してきた.本年度は,この系の1次相転移近傍の相分離による不均一を反映する電気伝導度の測定を詳細に行った.1次転移に伴う相分離状態における電気伝導は、相転移に伴う変化に加えて相分離に伴うパーコレーション的な伝導パスの形成、切断に伴う変化が重畳される.特に低温の超伝導と反強磁性絶縁体の相分離状態では超伝導ドメイン結合による効果が顕著に現れることが予想される.ゼロ磁場,15Tまでの磁場中での面内電気抵抗の温度依存性の測定から,1次転移温度の磁場変化はほとんどないか,かなり小さいことが明らかになった.一方、1次転移線以外のところで,複数の抵抗のとびが観測され,またそれらは磁場依存を示す.これらのとびは相分離状態における相分離ドメインの形態,状態変化が磁場で起きているためであると考えられる.また同系において,実験室光源を用いた顕微赤外反射スペクトルの測定を,特にモット転移の極近傍に位置する試料に対して行い,S字型に湾曲した1次転移に起因する絶縁体-金属-絶縁体のリエントラント転移を光学測定によっても検証した.またリエントラント後の低温域では,金属と絶縁体のスペクトルの重畳が観測され,相分離が起こっていることも確認された.本研究は,種々の方法で強相関有機導体に対して本質的な不均一状態を誘起させることで,臨界性による自己組織的な状態変化を明らかにするものである.本年度は,エックス線照射による人為的な分子欠陥の系統的な導入による電子状態制御を行った.結果としてエックス線照射により分子欠陥の誘起により結晶内で局所的な電荷移動のバランスを崩れ実効的なキャリアドープが可能であることを実証することができた.単結晶試料に対するエックス線照射は,室温で行い,弱い白色エックス線(タングステン管球40kV,20mA)を照射した.モット絶縁体であるκ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Cl,κ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3の場合,室温照射中に照射時間に対する顕著な抵抗の減少が見られ,キャリアが誘起していることを示唆する結果が得られた.この実効的なキャリアドープは,分子欠陥の生成により結晶内電荷移動が局所的にアンバランスになった結果と考えられる.また照射後の試料では金属的な抵抗の温度依存性が表れる.今回の発見は,これまで不可能であった分子性導体に対する人為的なキャリアドープ制御の可能性を示し,新たな電子状態制御手法を実証した成果である.また,金属マスクを使用して,部分的にエックス線照射を行ったモット絶縁体試料では,本研究で開発した走査型局所赤外イメージング手法により,マイクロメータ程度の領域の照射部分のみが低抵抗を示すことを実空間画像として示すことができた.これは,強相関モット絶縁体に伝導性部分を任意の形状で描画するなどの加工可能性を示す成果であると考えられる.
ダイヤモンド薄膜の低温合成とその応用

100%CH_4プラズマでの硬質炭素膜の形成過程においては,プラズマ中のCH_3ラジカルが基板上に物理吸着した時,同時にイオンシースで加速されたイオン種が基板表面に到達し,それらの表面での反応によって膜が形成されることが解った.これを確認するために,成膜速度とプラズマ中のイオン種およびCH_3ラジカルの濃度の積との関係を調べたところ,両者は定性的に良い一致を示すことが解った.次に,基板温度を変化させてSiおよびFe/Si基板上に堆積させた硬質炭素膜の特性とSi基板との界面の状態を調べた.硬質炭素膜の成膜速度は基板温度に大きく依存し,室温から200°Cの範囲では基板温度の上昇と共に急激に減少し,それ以上の基板温度の上昇に対してはゆるやかに減少する.この傾向はガス圧力を変化させてもほとんど変わらない.炭素膜の密度に関してはガス圧力依存性が見られ,60mTorr以上では基板温度に対してほとんど変化しないが、それ以下のガス圧力では基板温度の上昇に対して徐々に増加し,400°Cでは2.8g/cm^3の値が得られた.次に,400°CにてFe/Si基板上に形成された膜の深さ方向の構造を調べたところ,ごく表面にはFexCy膜が存在しており,プラズマ中のCH_3ラジカルおよび炭化水素イオンによって基板表面に運ばれた炭素原子がイオンのエネルギーによってFe薄膜を通過してSi基板上で融合して膜が形成されることが解った.基板上の薄膜の大部分は硬質炭素膜であるが,通常の硬質膜と比べて10倍程度の耐エッチング特性(CF_4プラズマにて)を示した.また,炭素膜とSi基板との界面には極めて耐エッチング特性の高いダイヤモンド薄膜(連続膜)が堆積していることが解った.100%CH_4プラズマでの硬質炭素膜の形成過程においては,プラズマ中のCH_3ラジカルが基板上に物理吸着した時,同時にイオンシースで加速されたイオン種が基板表面に到達し,それらの表面での反応によって膜が形成されることが解った.これを確認するために,成膜速度とプラズマ中のイオン種およびCH_3ラジカルの濃度の積との関係を調べたところ,両者は定性的に良い一致を示すことが解った.次に,基板温度を変化させてSiおよびFe/Si基板上に堆積させた硬質炭素膜の特性とSi基板との界面の状態を調べた.硬質炭素膜の成膜速度は基板温度に大きく依存し,室温から200°Cの範囲では基板温度の上昇と共に急激に減少し,それ以上の基板温度の上昇に対してはゆるやかに減少する.この傾向はガス圧力を変化させてもほとんど変わらない.炭素膜の密度に関してはガス圧力依存性が見られ,60mTorr以上では基板温度に対してほとんど変化しないが、それ以下のガス圧力では基板温度の上昇に対して徐々に増加し,400°Cでは2.8g/cm^3の値が得られた.次に,400°CにてFe/Si基板上に形成された膜の深さ方向の構造を調べたところ,ごく表面にはFexCy膜が存在しており,プラズマ中のCH_3ラジカルおよび炭化水素イオンによって基板表面に運ばれた炭素原子がイオンのエネルギーによってFe薄膜を通過してSi基板上で融合して膜が形成されることが解った.基板上の薄膜の大部分は硬質炭素膜であるが,通常の硬質膜と比べて10倍程度の耐エッチング特性(CF_4プラズマにて)を示した.また,炭素膜とSi基板との界面には極めて耐エッチング特性の高いダイヤモンド薄膜(連続膜)が堆積していることが解った.本研究では,6インチSiウェハ-上へのダイヤモンド膜の合成を目的としているので,それに対応できる成膜装置を開発した.この装置では,室温から500°Cの範囲で基板温度を変化させることができる.まず,100%CH_4プラズマで基板温度を変化させてSi基板上に堆積させた硬質炭素膜の特性とSi基板との界面の状態を調べた.硬質炭素膜の成膜速度は基板温度に大きく依存し,室温から200°Cの範囲では基板温度の上昇と共に急激に減少し,それ以上の基板温度の上昇に対してはゆるやかに減少する.この傾向はガス圧力を変化させてもほとんど変わらない.しかし,炭素膜の密度に関してはガス圧力依存性が見られ,60mTorr以上では基板温度に対してほとんど変化しないが,それ以下のガス圧力では基板温度の上昇に対して徐々に増加し,400°Cでは2.8g/cm^3の値が得られた.この値は通常の硬質膜の密度(約2g/cm^3)よりも高く,したがって,膜中もしくは界面に密度の高い成分が存在することを示唆している.この事は,膜中にダイヤモンドの微粒子が確認された我々の従来の研究結果と良く一致している.次に,Fe/Si基板を用いた場合では,炭素膜とSi基板との界面に極めて耐エッチング特性の高い薄膜の存在が確認された.この薄膜は,従来の研究結果と考え合わせれば恐らくダイヤモンド層と考えられるが,今後XPS等の分析により詳しい特性を調べる予定である.尚,Fe薄膜を触媒に用いることにより,SiO_2基板上でもこの耐エッチング特性の高い薄膜を堆積させることが出来ることが解った.Si基板上のFe薄膜を触媒として用いる場合,どのような過程を経てダイヤモンドが形成されるかをミクロなレベルで調べた.本研究で用いた方法では,Fe薄膜を用いないで合成を行なった場合には,硬質炭素膜が支配的に合成されるので,まず硬質炭素膜の形成過程を調べた.

プラズマ中のCH_3ラジカルが基板上に物理吸着した時,同時にイオンシースで加速されたイオン種が基板表面に到達し,それらの表面での反応によって膜が形成されることが前年度の研究で仮定された.これを確認するために,さらにCH_4ガスに希ガス(Ar及びXe)を混入させてプラズマ中のイオン種およびCH_3ラジカルの濃度を変化させることで,成膜速度とイオン種およびCH_3ラジカルの濃度の積との関係を調べた.イオン種濃度は実際に質量分析法によって測定し,CH_3ラジカル濃度はすでに報告されているデータを利用した.その結果,両者は定性的に良い一致を示すことが解り,物理吸着したCH_3ラジカルと炭素水素イオンとの反応により炭素膜が生成する事が確認された.次に,400°CにてFe/Si基板上に形成された膜の深さ方向の構造を調べたところ,ごく表面にはFexCy膜が存在しており,プラズマ中のCO_3ラジカルおよび炭化水素イオンによって基板表面に運ばれた炭素原子がイオンのエネルギーによってFe薄膜を通過してSi基板上で融合して膜が形成されることが解った.基板上の薄膜の大部分は硬質炭素膜であるが,通常の硬質膜と比べて10倍程度の耐エッチング特性(CF_4プラズマにて)を示した.また,炭素膜とSi基板との界面には極めて耐エッチング特性の高いダイヤモンド薄膜(連続膜)が堆積していることが解った.
動画像と多重感覚刺激を利用した高精度反応時間計測システムの開発と臨床応用

本研究では、臨床現場で利用可能な高精度反応時間計測システムを開発し、脳損傷患者を対象に自動車運転評価と注意障害の評価の実験を行った。自動車運転評価では、既存の神経心理学的検査に比べ、本研究で開発した図形判別課題が路上評価の結果と一致していることを示した。また注意障害の評価では、本研究で開発した呈示課題と速度変化課題の結果が、熟練した作業療法士による観察評価と一致していることを示した。これらの結果は、本研究で開発したシステムが臨床現場で患者を客観的に評価する方法として有効であることを示唆するものである。パソコンを利用した臨床場面で利用可能な高精度反応時間計測システムを開発し、我が国はもとより世界的な利用を実現する目的で、本年度は、以下の研究を行った。(1)これまで研究や臨床で利用されている反応時間課題を調査し、本開発システムで実装する課題について検討した。そして検討結果に基づき、視覚刺激の呈示とシステム全体を管理するコンピュータ上で動作するソフトウェア、聴覚刺激の呈示と反応時間を高精度で計測するためのUSB接続の小型機器、のプロトタイプを開発した。本プロトタイプでは、被験者の反応をタッチセンサのtouch/releaseの両方で行えるようにした。健常成人以外の被験者の中には、タッチセンサのtouch動作がうまく行えない人もおり、release動作での反応の取得は重要と考えた。また本開発システムは、臨床現場への導入を容易にすることを目指し、PCとMacの両方の環境で動作するように開発した。(2)反応時間課題で利用する動画像を札幌市とアルバータ大学の研究協力者の所在地であるエドモントン市で収集した。また、アルバータ大学を訪問し、Dr. Lili Liu、Dr. Masako Miyazakiらに本研究内容について説明し議論するとともに、来年度のデータ収集に向けた研究打ち合わせを行った。訪問期間中、アルバータ大学の関連病院施設、運転評価を行っている施設を訪問し、本研究について説明し、来年度のデータ収集のフィールドを広げる活動を行った。本研究課題は追加採択されたもので、実施開始が2010年の11月であったが、来年度の研究遂行に向けての準備をほぼ予定通り進めることができた。パソコンを利用した臨床場面で利用可能な高精度反応時間計測システムを開発し、我が国はもとより世界的な利用を実現する目的で、本年度は、以下の研究開発を行った。(1)昨年度開発したプロトタイプシステムをベースに、聴覚刺激(さまざまな周波数、継続時間のビープ音)を扱うための小型ハードウェアの開発を行った。また、昨年度に引き続き、本開発システムで実装する課題について検討し、視覚刺激、聴覚刺激、視聴覚刺激の呈示とシステム全体を管理するコンピュータ上で動作するソフトウェア(被験者ならびに課題実施結果のデータを容易に管理するためのデータベースを含む)を開発した。課題の遂行前には、被験者に課題の内容を十分に理解してもらうことが必須であり、このことが臨床場面での課題利用の困難さの原因となることがある。そこで本ソフトウェアでは、各課題のデモを容易に実行する機能を実装し、被験者への課題の教示を確実にできるようにした。さらにさまざまなコンピュータディスプレイで利用できるように、利用するディスプレイのサイズに応じまた課題提示をできるようにした。また、日本とカナダでの実験を行うことから、本ソフトウェアは日本語と英語で利用できるものとした。(2)昨年度に引き続き、反応時間課題で利用する動画像を札幌市とアルバータ大学の研究協力者の所在地であるエドモントン市で収集した。また、アルバータ大学を訪問し、Dr.Lili Liu、Dr.Masako Miyazakiらの大学院生に本研究内容について説明し、実際に昨年度開発したシステムをつかったデモを行い、来年度のデータ収集に向けた取り組みを行った。(1)新しい反応時間課題の開発:脳損傷患者の注意障害の評価、ならびに自動車運転評価のために4種類の新しい反応時間課題を開発した。(2)アルバータ大学での実験環境の整備:開発した高精度反応時間計測システムをアルバータ大学リハビリテーション医学部作業療法学科で利用するために、製作した高精度反応時間計測のハードウェアをアルバータ大学で準備したコンピュータに設置するとともに、利用方法に関してアルバータ大学の担当者のトレーニングを行った。(3)健常データの収集:札幌医科大学作業療法学科の学部学生と大学院生21名、研究協力関係にある臨床現場の関係者9名、アルバータ大学リハビリテーション医学部作業療法学科の大学院生72名、を対象とした実験を行い、各種の反応時間課題の健常データを収集した。(4)患者データの収集:注意障害を評価する患者4名、自動車運転評価をする患者30名を対象に各種の反応時間課題のデータを収集した。そして、健常データと患者データの比較結果と既存の神経心理学検査や自動車運転の路上評価の結果と比較して、新しく開発した反応時間課題の有効性を評価した。

以上の研究を通して、本研究課題で開発した高精度反応時間計測システムの容易な利用と安定した動作を確認することができ、コンピュータや機器に詳しくない臨床現場の医療従事者でも十分に活用できることが示された。また、今後更なる患者データの収集と検討は必要であるが、新しく開発した反応時間課題は、既存の評価方法に比べて、客観的な結果を容易に得られ、臨床現場で有効に活用可能なものであることが示唆された。視覚刺激、聴覚刺激、ならびに視聴覚刺激を利用する反応時間課題を実行するソフトウェアの開発、各種刺激を用いた課題における反応時間を高精度で計測するためのハードウェアの開発を終え、今年度実施するデータ収集のための準備が整っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、本研究の最終年度であることから、昨年度までに開発したシステムを利用したデータ収集を中心に行う。なお、本データ収集は、札幌とカナダアルバータ州エドモントン市において実施し、データ分析では、国際比較も行う計画である。データ分析を通して、開発システムでの臨床応用の有効性について検討する。
脂肪酸転送酵素CD36のリガンド結合ドメインと機能の組織特異性の研究

CD36、ROS3の機能ドメインのおよびリン脂質との相互作用を、イーストを用いた蛋白発現系を用いて解析するために、全長、細胞外のCD36、Ros3のHis-tagをつけた組み換えDNA,を作製し、イーストで発現させる系を作った。イーストにおいてCD36、ROS3蛋白質を高発現する系スクリーニングした。発現したCD36、ROS3蛋白質を可溶化し、単一蛋白質に精製した。現在、精製したROS3蛋白質を人工膜中に組み込み、膜中のリン脂質との相互作用の解析を進めている。Ros3,CD36全長、細胞外、細胞外のN末側半分、C末側半分のcDNA+His-tagを組み込んだベクターを作製し、大腸菌での発現条件検討を行った。Ros3,CD36の全長の発現レベルは低く、なおかつ不溶性画分に発現した。細胞外領域前半、細胞外領域後半は大量発現をすることがわかった。大部分は不溶性画分に発現するが、Ros3細胞外領域後半は可溶画分と不溶画分が約半々くらいに発現した。グアニジン溶液で可溶化してNiカラムに固定し、ゲル上でグアニジンを除いてrefoldingさせて、可溶化したまま溶出させたものでNMRで解析を進めている。CD36はスカベンジャー受容体クラスBファミリーに属し、変性リポ蛋白質(変性LDL)を認識する受容体の一つである。糖鎖を多く持ち、N末端とC末端が細胞質側に出た2回膜貫通型の構造をとる。また、我々の研究室ではCD36とホモロジーは持たないが、リン脂質の配向性に関係している2回膜貫通型の糖蛋白Ros3Pを同定している。この構造と機能が類似する両方の糖蛋白は、特に機能を持つ既知のドメインは検索では得られない。この2つの糖蛋白についての脂質の結合部位を明らかにする検討を行っている。1.yeastにCD36とRos3の全長cDNA+His-tagを組み込んだベクターを導入して、蛋白を発現させる。可溶化して、Coカラムで精製し、蛋白と脂質との相互作用を直接的に観察する。現在、蛋白を多量に発現するクローンのスクリーニングをおこなっている。2.大腸菌にCD36とRos3の全長、細胞外、細胞外のN末側半分、細胞外のC末側半分のcDNAを組み込んだベクターを導入し、蛋白を発現させて、脂質との相互作用をNMRで解析する。現在、可溶化画分に蛋白が得られたものについてはrefoldingの条件の検討を、不溶性画分に蛋白が発現するものについては、可溶化の条件を検討している。
生体の酸化ストレス応答の分子メカニズム解明とその疾病予防・治療への応用

健康長寿の実現のためには酸化ストレスへの応答機構全容の理解とその制御メカニズムの解明が極めて重要である。本申請研究では、生体の酸化ストレス応答機構において中心的な役割を果たしているKEAP1-NRF2系の制御メカニズムの詳細な解明に挑み、それを通して酸化ストレス関連疾患の予防・治療におけるKEAP1-NRF2系の貢献の可能性を明らかにすることを目指す。これまでの研究成果である生体における酸化ストレス反応の制御機構としてのKEAP1-NRF2に関する研究である。NRF2のユビキチン化にはKEAP1が重要な役割を果たしていることが過去の研究で知られている。本研究では、ROS感知の分子メカニズムをKEAP1の変異体を用いて中心的に検討する。またKEAP1自体の立体構造解析を進めることにより、ユビキチンリガーゼ活性の構造メカニズムの検討を進める。酸化ストレス応答におけるKEAP1-NRF2経路という研究内容に関する独創的な着想や重要性が優れており、その目的を達成するために妥当な研究手法と計画が準備できている。研究代表者らは、KEAP1-NRF2系に関連した遺伝子改変マウスなどの実験材料も豊富に揃えており、また、これまでの研究業績からも明らかなように、この分野で世界を牽引している。本研究を遂行できる研究準備状況は整っていることから、提案内容の実現が期待できる。
急性膵炎モデルにおける重症化機序の解明および新しい治療法の開発

急性膵炎における重症化因子としての活性酵素およびアラキドン酸カスケードの関与を明らかにした。自家胆汁を膵管に注入した膵炎モデルにて、thromboxare阻害剤を用いmalondialdehyde(MDA、scperoxde Hismutase(SOD)などを測定した。その結果、アラキドン酸カスケードからも活性酵素が発生し、種々の代謝産物と相まって膵局所の虚血、循環血竜阻害が惹起される考えられTAまた膵炎作成直後に腹腔動脈よりSOD10,000単位/kgを投与しxanthnokidase(XOD活性、MDAおよび活性酸素消去系としてSODを測定し効果を検討した。その結果、膵組織中活性酸素関連物質の上昇を認め、SOD投与によりこれら物質の発生が抑制され、生存率も良好であった事より、SODはこのモデルでは有効な治療として期待できる可能性がある。剖検をみると、膵全体の壊死と腹水の貯溜が全例にみられ、非投与群では腸管壊死、膿瘍形成例もあり、時間の経過と共に感染が重症化に大きく関与しているものと思われた。薬剤注入経路としてはさきの検討より抹消経路ではなく直接膵組織に到達せしめる方法として経動脈投与を用いた。急性膵炎時の膵支配動脈を観察すると、壊死と考えられる部分にも動脈血流は明らかに存在し、薬剤の動脈内投与が抹消からの投与よりも膵組織に高い濃度で到達し、その薬効を発揮できるものと推測された。ヒト急性膵炎への本薬剤の利用は濃度、投与量、SODの修飾などの問題点を有し、現段階では使用できない。しかし、動脈内投与方法、特に蛋白分解酵素阻害剤の持続動脈内投与は膵そのものの炎症を早期に沈静化せしめる方法として、急性膵炎の新たな治療法を示唆するものである。重症急性膵炎の生存率向上にむけての今後の臨床応用に十分期待できる。急性膵炎における重症化因子の一つとして活性酸素が挙げられている。かかる病態時の活性酸素生成機序としてxanthin oxidase系がとりたざされているが、我々はアラキドン酸カスケードからの活性酸素の関与について検討した。急性膵炎を作製し、thronboxane A2合成阻害剤(CV-4151)を投与した結果、膵組織中のmalondialdehyde、phospholipase A2はコントロール群に比較し、有意に抑制された。活性酸素や6-keto-PG F1αは投与の有無にかからわず有意な増減は示さなかった。血清アミラーゼ値は本剤投与群は経日的に減少し、本剤の急性膵炎に対する効果がみられた。一方、膵の虚血状態では組織中で大量のthronboxane A2が生成され、phospholipase A2が活性化される。CV-4151はthronboxane A2を阻害することにより、二次的に起こる膵虚血を防止あるいは抑制することにより重症化を阻止しているものと考えられた。さらに、急性膵炎時の膵支配動脈を観察すると、微小循環障害が認められるが、一応血行は保たれ動脈内投与の有用性が示唆された。加えるに、抗生物質の動脈内投与によりbacterial translocationを防ぎ、現段階では感染性膵炎あるいは化膿性膵炎まで進展しないようであるが、この辺は今後の研究に委ねたい。CV-4151はthronboxane A2の産生を抑制し、膵の虚血、循環血流障害を防止し、phospholipase A2の活性化を抑制することによって、細胞膜の破壊によるアラキドン酸の遊離を抑制していることを示唆している。急性膵炎における重症化因子の一つとして活性酸素が関与することが報告されている。

すなわち、膵腺房細胞の破壊からのxanthin dehydrogenaseからxanthin oxidase(XOD)系への変換、また膜傷害による過酸化脂質系が活性酸素生成機序とされている。我々はsuperoxide dismutaseの投与にもかかわらずphospholipaseの増加がみられたことよりXOD系からのO_2^-発生以外の活性酸素発生系、すなわちアラキドン酸カスケードからの発生を示唆する知見を得た。そこで急性膵炎においてアラキドン酸スケードからも活性酸素が発生し、かつ種々の代謝産物と相まって急性膵炎が進展・増悪するのではないか推測し、強力なthronboxane A2合成阻害剤(CV-4151)を投与しその効果を検討した。その結果、膵組織中のmalondialdehyde、phospholipase A2はコントロール群に比較し、有意に抑制された。活性酸素や6-keto-PG F1αは投与の有無にかかわらず有意な増減は示さなかった。血清アミラーゼ値は本剤投与群は経日的に減少し、本剤の急性膵炎に対する効果がみられた。しかし、CV-4151非投与群の死亡率54%、投与群43%で統計的に有意差は認められなかった。また、superoxide dismutaseを直接投与しその効果を検討した。剖検所見では、膵全体の壊死と腹水の貯留が全例にみられ、非投与群では腸管壊死例もあった。また、急性膵炎時の膵支配動脈を観察すると、壊死と考えられる部分にも動脈は明らかに存在し、薬剤の動脈内投与が末梢からの投与よりも膵組織に高い濃度で到達し、その薬効を発揮できるものと推測された。すなわち、微小循環障害が認められるが、血行は保たれ動脈内投与の有用性が示唆された。
社会科学系向け統計学習教材並びに学習ポートフォリオによる統計教育法の研究

「国内および海外の学習コンテンツや教育事例の収集とその評価研究」、「統計および社会調査学習のためのe-learning教材の開発・改善とブレンド型教育方法の研究」、「統計学習ポートフォリオシステムの構築とそれを基盤とした学習成果評価方法の研究」を研究代表者と連携研究者が海外を含む研究協力者の支援を得て行った。具体的な成果として、新たな教材としてのアプレットの新規開発や日本語化を行い、あわせて、統計的コンピテンシーを増進させるための演習や分析実習のための教材作成を行った。研究成果は、2014年7月の統計教育に関する国際学会ICOTS9や8月に開催される国際会議COMPSTATで報告を行う。3つのテーマで研究を行っている。1.「国内海外の学習コンテンツや教育事例の収集とその評価研究」:国内海外を問わず統計や社会調査にかかわる教材や学習コンテンツと教育プログラムや教育事例の収集を行う。平成24年度はJSM2012に出席し、米国で実施されている統計教育の現状調査と研究交流を行った。2.「統計及び社会調査学習のためのe-learning教材の開発・改善とブレンド型教育方法の研究」:立教大学社会情報教育研究センターにおいて開講している「データ分析入門」、「データの科学」、「社会調査入門」、「調査の技法」の4教科のe-learning科目について、ステージ1で得られた情報を加味しながら、教材評価をもとに改善を行った。「統計学習ポートフォリオシステムの構築とそれを基盤とした学習成果評価方法の研究」:統計学習において、その具体的な分析経験が重要であることは、多くの研究者がこれまで指摘しており、申請研究の海外共同研究者であるGarfieldおよびUtts両教授が中心となりまとめられた米国統計学会のGAISEレポートでも強調されている。このステージでは、どのような教材で統計を学習し、どのような練習問題に取り組んだかという通常のポートフォリオに加え、具体的なデータ分析の実習の記録に重点をおくシステムの開発を行うが、JSMの際にGarfield教授をはじめとする米国の研究者との進捗状況の確認等を行った。以上の成果の一部について、平成25年8月の国際会議で発表を行う。「国内および海外の学習コンテンツや教育事例の収集とその評価研究」、「統計および社会調査学習のためのe-learning教材の開発・改善とブレンド型教育方法の研究」、「統計学習ポートフォリオシステムの構築とそれを基盤とした学習成果評価方法の研究」を、研究代表者と連携研究者が研究協力者の支援を得て行った。具体的な成果として、新たな教材開発としてのアプレットの新規開発や日本語化を行い、あわせて、統計的コンピテンシーを増進させるための演習や分析実習のための教材作成を行い、ポートフォリオ上にその学習体験を保存することを試みた。研究成果については、2013年11月に石垣市で開催した統計に関する国際会議で、国内外からの参加者を交えた検討を行い、教育コンテンツの共有や共同利用についても検討を行った。また成果の一部については、2013年8月に香港で開催されたISIでの特別セッションでの報告を行った。さらに、新たな教育方法の提案や教材開発の結果については、2014年7月に米国アリゾナ州で開催されるICOTS9での招待セッションで論文発表を行う。すでに論文は受理されている。また、研究成果の具体的な波及の試みとして、立教大学の学部学生向けに提供されている立教大学社会情報教育研究センター提供の「データ分析入門」、「データの科学」、「多変量解析入門」の3教科のe-learning科目について、開発されたコンテンツを追加して教育内容の改善を行う。今後の課題としては、統計学習の成果評価の指標としての統計検定受験者の合否結果との連関を検討する必要がある。現在3テーマで研究を行っている。平成23年度はIASEの国際会議に出席し、各国で実施されている現状の調査を行った。2.「統計及び社会調査学習のためのe-learning教材の開発・改善とブレンド型教育方法の研究」:立教大学社会情報教育研究センターにおいて2009年度に開発し2010年度に開講している「データ分析入門」、「データの科学」、「社会調査入門」、「調査の技法」の4教科のe-learning科目について、ステージ(1)で得られた情報を加味しながら、教材評価を行った。3.「統計学習ポートフォリオシステムの構築とそれを基盤とした学習成果評価方法の研究」:統計学習において、その具体的な分析経験が重要であることは、多くの研究者がこれまで指摘しており、申請研究の海外共同研究者であるGarfieldおよびUtts両教授が中心となりまとめられた米国統計学会のGAISEレポートでも強調されている。

このステージでは、どのような教材で統計を学習し、どのような練習問題に取り組んだかという通常のポートフォリオに加え、具体的なデータ分析の実習の記録に重点をおくシステムの開発を行うが、8月に開催されたISIの際に、Garfield教授と進捗状況の確認等を行った。研究内容については当初の計画通りに進展している。なお、初年度の開催予定であった国際会議は、震災の影響もあり、国内ではなく、国際会議に研究メンバーが参加し、現地での情報交換を行う形式で代替した。また、平成24年度も引き続き海外の研究協力者からの支援も順調に得られており、国際的なネットワークをもとにした研究遂行が進んでいると評価できる。また、中間的な成果については、8月に開催される国際会議での論文発表がアクセプトされており、外部からの一定の評価を受けていると判断できる。最終年度の平成25年度は、最終的な研究成果としての、学習システムの構築及びそこに搭載する教材の開発を行う。すでに、試験的な教材等が完成しているため、学生の協力のもと、学習実験による効果測定等を行い、その結果をもとに完成版としての成果物を作成する。基本的には平成23年度に実施する研究を継続して行うが、2年目の平成24年度は、「統計及び社会調査学習のためのe-learning教材の開発・改善とブレンド型教育方法の研究」と「統計学習ポートフォリオシステムの構築とそれを基盤とした学習成果評価方法の研究」のステージに重きを置く。研究成果については随時関連学会や研究会で公表し、外部からの意見集約を行う。次年度使用額(114,122円)は、予定していた人件費が25年度での使用となったためで、25年度に教材開発およびシステム開発のための人件費として使用予定。研究関係資料の購入と、成果発表や現地での視察研究や情報収集のための海外および国内旅費が主な支出となる。また、資料整理などのために、人件費も支出予定である。
形式仕様に基づく適応型ソフトウェア開発に関する研究

ソフトウェアは、その規模の大きさや利用期間の長さに応じて、仕様変更や機能追加が難しくなってくる。従来、このようなソフトウェアの環境への適応については、多くの研究が行なわれているが、まだ決定的な方法論は提案されていない。このような背景から、本研究では適応的なソフトウェアを開発するために必要なソフトウェア構造と、開発方法の研究を行なうものである。まず、ソフトウェアの環境に適合しなくなった部分を切り出す方法として、並列マシンによるプログラムスライスアルゴリズムの実現と評価を行なった。特に、既存のスライス計算アルゴリズムの中でも、並列計算に適していると考えられる行列演算のみでスライス計算を行なうことができるμ関係行列を用いるアルゴリズムと、スライスの時間計算量の小さいプログラム依存グラフ(PDG)を用いるアルゴリズムを並列計算機に実装し、計算量の実測を行なった。この実験から、PDGを用いるアルゴリズムの方が比較的並列計算に適していることを実証した。また、形式仕様に基づくプログラム生成・検証に関する研究として、仕様記述言語SDLに基づいた並列プログラムデバッグ用静的解析アルゴリズムの研究を行なった。分散並列プログラムの開発では、メッセージ交換の履歴を保存して、それに基づいてメッセージ交換を再現しデバッグする方式が提案されている。その履歴の情報量を削減するには、再現性のあるメッセージは保存の対象から削除することが必要であり、そのために静的解析が有効である。我々の方式では、特に再現性のなりメッセージを解析することが目的となるため、メッセージ交換に特化した解析方法により効率的な解析を可能とした。また、複数のグローバル状態をまとめて状態数を削減する方法と増分的な解析アルゴリズムにより、静的解析に問題となる状態爆発を回避することが可能となった。
オスティア遺跡におけるレーザー実測及び分析　‐建造物の歪みの可視化とその応用‐

オスティア遺跡には古代ローマ帝政期の庶民層の建造物が多く見受けられる。これらの建造物はローマンコンクリートと焼レンガによって造られ、手仕事による僅かなズレや歪みが見受けられる。本研究はオスティア遺跡公園で行われているレーザー実測調査より得られる3Dデータに基づいて図面を作成し、これまでの研究では実測の誤差と区別することが難しかった建造物の僅かなズレや歪みを分析に用いることで、古代ローマ建造物の建造過程の一端を明らかにすることを目的とする。
「知的障害者との共同生活」運動の国際的展開の実体と平和学への貢献可能性の研究

本年度は4年間の研究の総括となる論文の執筆を中心に、今後の研究につながる以下の調査を行った。1静岡のラルシュ共同体「かなの家」をホストとして5月に開かれた「ラルシュ・アジア・フォーメーション」(アジアでラルシュとして活動する共同体と、今後ラルシュの一員になろうとしている共同体の代表者が集まり、国際ラルシュから派遣されたファシリテーターのもとで、ラルシュの精神と意義の共通理解、および、各共同体の独自性についても理解を深め、交流を図る勉強会)。210月に開催されたカトリック障害者連絡協議会(カトリック系障害者支援団体の全国規模の協議会)全国大会。特に前者では、日本とアジアでカトリック精神に基づいて活動する共同体が立場の違いを踏まえて意見交換する場に立ち会い、障害者の立場の改善に向けた具体的活動について話を聞くことができ、非欧米圏におけるラルシュ共同体について新たな知見が得られた。また、世界中のラルシュ共同体が創設者ジャン・ヴァニエの精神によって結ばれるために、国際ラルシュが定期的に行う勉強会の活動と成果に触れられた。他方で各共同体がおかれた政治・経済的状況の違いへの具体的対応については、今後の研究課題となった。4年間の研究期間中、ブドウ畑を有しワイン生産を行うフランスの共同体と、自立支援を積極的に行うイギリスの共同体で現地調査を行い、市場経済・市民社会におけるラルシュ共同体の意義について考察を深めることができた。また2018年に子どもに対する暴力撲滅のための国際会議に出席したことで、平和学についても研究が進んだ。これらの総括としての論文では、マーサ・ヌスバウムの社会契約論批判との異同を軸にジャン・ヴァニエの思想の意義を論じ、またラルシュ共同体の活動が、「人間の弱さ」を否定する「自律性至上主義」の社会にあって、人間が自らの暴力性に向きあう場として重要な実践であることを論じた。平成27年度は主にフランスで調査を行った。1.8月17日から9月15日まで、〈ラルシュ〉共同体(知的障害者とアシスタントが共に暮らすグループ・ホーム運動)の一つである〈ラ・ルベルリー〉共同体(フランス中部の都市アンジェ近く)で、ホームの一つに住み込み参与観察を行った。過去2年間にカナダのトロントとフランスのトローリー・ブルイユの〈ラルシュ〉共同体で行った調査同様、日常生活で交わされる会話・言動を重視した調査を行うと同時に、他のグループ・ホームのメンバーやアシスタント、事務局スタッフ、その他関係者へのインタビュー、および、さまざまな就労活動やサービス部門の調査を行った。農村地帯に位置するこの共同体は、当初は数家族を中心に自給自足生活をおくり、現在も収入源としてブドウ栽培およびワイン製造(2015年秋まで養鶏も)を行っているため、人々の関係性や活動内容・意義の新たな一面を調査でき、今までの共同体と比較する上で重要な成果を得ることができた。また労働・経済活動と平和という主題をめぐり、さまざまな立場の参加者たちから貴重な話を聞くことができた。2.9月16日から20日まで、パリで〈ラルシュ〉の「平和貢献活動」としての意義について以下の調査を行った。(1)〈ラルシュ〉共同体国際本部で紹介された、〈ラルシュ〉フランス本部責任者へのインタビューを中心に、彼が中心となって企画した「暴力」をめぐるシンポジウムなどについて調査を行った。(2)〈ラルシュ〉共同体創設者ジャン・ヴァニエが共同創設者である〈インテルコルディア〉(国内外で社会貢献活動に参加する若者を、精神面でサポートするメンター制度)の調査の一環として、設立当初から参加しているメンバーへのインタビューを中心に調査を行った。現地調査と並行して、ジャン・ヴァニエとヘンリ・ナウエンの著作を中心に、現在までに収集した資料の分析を継続して行った。平成27年度は、実施計画に記していなかったフランスの〈ラルシュ〉共同体の調査を行い、大きな成果を上げることができた。計画変更の理由は、予定していた「〈ラルシュ〉共同体創設50周年記念行事」である「全コミュニティーの創設者へのインタビュー企画」のサポートと調査が、共同体側で企画が進展しておらず、できなかったためである。このため〈ラルシュ〉国際本部での調査は計画通りには進まなかったが、今までとは異なるタイプの共同体を調査したことによって、〈ラルシュ〉共同体創設者ジャン・ヴァニエの述べる「平和」と「暴力」について考察するための新たな視角と、新たな人とのつながりを得ることができた。調査の日程上、日本宗教学会学術大会での研究発表はできなかった。1.平成28年度は主にイギリスの〈ラルシュ〉共同体で現地調査を行った。8月1日から9月2日まで〈ラルシュ〉ケント(カンタベリーとその近郊。イギリスにおける最初の共同体)でグループ・ホームの一軒にアシスタントとして住み込み、参与観察を行った。過去3年間にカナダとフランスの計3つの〈ラルシュ〉共同体で行った調査同様、日常生活で交わされる会話・言動を重視した調査を行うと同時に、他のホームのアシスタント、事務局スタッフ、その他関係者へのインタビューを行った。外国人スタッフの多さという特徴、および、イギリスの社会福祉制度のもとで「社会福祉法人としての〈ラルシュ〉共同体に求められるプロフェッショナリズム(の特徴)」と「共同体創設時の理念」の間でバランスを取ることの困難という問題を通して、「市民社会(が/を支える経済的制度)と生活者の接合」という問題の重要性が認識され、平成2426年度科学研究費助成事業基盤研究

(c)「市場経済批判としての『知的障害者との共同生活』運動の思想・実践的可能性の研究」の成果からの新たな展開の手がかりを得ることができた。また9月3日から7日までロンドンに滞在し、〈ラルシュ〉ロンドンの訪問調査を行った。2.日本宗教学会第75回学術大会で、「〈ラルシュ〉共同体運動の『公共性』と『宗教性』」という題目で本研究の成果を発表した。その際、櫻井義秀教授(北海道大学)が研究代表者を務める共同研究とのつながりが生まれ、平成29年にEAJS(ヨーロッパにおける日本研究者の学会)国際大会で〈ラルシュ〉共同体の国際比較について発表することとなった。また、安藤泰至准教授(鳥取大学)が平成29年日本宗教学会学術大会で組む生命倫理と障害をめぐるパネル発表に参加することとなった。成果発表を通じて関係領域の研究(者)と新たなつながりが生まれ、研究の展開にとって非常に有益な結果を得られた。本研究計画作成時に〈ラルシュ〉国際本部で計画されていた「50周年記念行事(全世界の共同体創設者のインタビュー)」に進展が見られないため、計画の変更を余儀なくされたかわりに、当初計画していなかったフランスとイギリスの共同体での調査を行ったことで、各共同体の経済活動状況、当該社会における福祉制度との関係、「アシスタントとスタッフの国際化」状況の違いなどについて、現場に即して考察することができた。また資料収集に関しては、現地共同体にアーカイブスがない、あるいは調査期間が8月(欧米では夏休みで資料室の閉室時期)のため担当者が不在であるなど、過去の記録に関しては不具合があるものの、現状に関してはネット上で公開されている情報が豊富であり、研究環境として良好である。本年度は長期滞在調査は行わず(静岡とパリの共同体でインタビューを実施)、調査結果の分析と成果の発表に重点を置いた。また5月911日にパナマシティで開かれた「子どものための宗教者ネットワーク第5回フォーラムー子どもに対する暴力をなくすー」国際会議に出席し、平和学に関する非常に貴重な経験を得、見聞を広めることができた。1)論文:「共同体」には「死別」を受け止めるという重要な役割があるとの観点から、論文「「彼らが幸せでいられるなら」ー声/権利・責任ー」をまとめた。2)学会発表、その他の発表:18月30日から9月2日にかけてリスボンで開催されたEAJS(ヨーロッパにおける日本研究者の学会)国際大会で、現在までに4カ国の5つのラルシュ共同体で行った調査に基づき、「暴力」の問題に注目しながら「ラルシュ共同体の国際比較」というタイトルで発表を行った。異分野の日本研究者との交流によって、新たな比較研究の可能性が生まれた。また大会後に、パリのラルシュ共同体の調査および関係者のインタビューを行った。自立支援と重度障害者支援を兼ね合わせた新しいタイプの共同体で調査できたことは大きな収穫だった。9月16日に日本宗教学会第76回学術大会で「パネル:宗教・障害・共同体ー障害と共に生きることの宗教性ー」の一員として行った発表では、フランスで社会貢献活動に参加する若者を支援する団体の協力者から得た情報に基づき、「市民社会の一員であること」と「共同体への帰属」の「補完性」という観点から考察を行った。その成果を論文