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ステートの性質に関する研究 -"過程芸術"としての版画の可能性について-

本研究では研究対象として、数多くのステートを残した19世紀フランスの銅版画家シャルル・メリヨン(18211868)に焦点を当て、メリヨンの代表的16作品について(1)図版資料の収集、(2)国内の美術館・画廊における実見調査、そして、(4)世界各国美術館の公式サイトを通したステートの画像収集を行い、各ステートの性質について分析結果をまとめた。合わせて、ステートの様々な性質を検証すべく、「見せること」を前提としたステートの制作プロセスの構築を目指して実験制作を行った。研究の目的本研究は、版画の制作過程において、作品の進行状況を確認する為に各段階で試験的に刷られる「ステート」に焦点を当て、その性質を再検証しようとするものである。本年度は、次に挙げる特定の作家の事例について集中的に調査を行った。研究実施計画平成22年度は、試し刷りとしての性格を残しつつも創作の過程を魅力的にステートに残した作家として、19世紀フランスの銅版画家シャルル・メリヨン(18211868)に焦点を当て、メリヨンの作品図版を所収している国内外の文献資料の収集と、メリヨンの版画作品を収蔵する美術館(国内を中心として)に赴き、実作品の閲覧及び調査を行った。1メリヨンの文献を通した調査1924年に発行されたDelteil and Wrightや1990年発行のSchneiderman編纂によるメリヨンの代表的なカタログ・レゾネには、研究対象とする作品の図版が約50%しか示されていない。従って、本研究の大きな目的の一つである「画像によるステートの変遷の検証」を実行するため、この2冊に加え、国内外の文献や資料に掲載されている各ステートの図版を可能な限り収集し、イメージの変化の推移を調査した。2メリヨンの版画作品を収蔵する美術館での調査メリヨンの銅版画作品を収蔵する国内の美術館に赴き、実作品をもとにメリヨン作品の特性について取材・調査を行った。国立西洋美術館15点、ブリヂストン美術館12点、町田市立国際版画美術館4点、三重県立美術館4点、ギャラリー・ユマニテ1点、計36点の作品を閲覧した。紙の色味や素材、刷りの技法等、実見する事でのみ得られる情報は大変貴重であった。3ステートに関する実験制作制作者としての立場から、ステートを活かした版画作品のあり方について制作実験を行い、600×1200mmの銅版画の制作過程を紙や布に印刷して記録した。平成23年度はステートを見せるための新たな取り組みとして、これらを組み合わせてインスタレーションを試みる予定である。本年度は、前年度に引き続き、19世紀フランスの銅版画家シャルル・メリヨン(18211868)に焦点を当て、集中的に調査を行った。研究実施計画平成23年度は、メリヨンの作品図版を所収している国内外の文献資料の収集と、メリヨンの版画作品を収蔵する美術館(国内を中心として)に赴き、作品の実見調査を行った。(1)メリヨンの文献を通した調査1924年に発行されたDelteil and Wrightや1990年発行のSchneiderman編纂によるメリヨンの代表的なカタログ・レゾネには、研究対象とする作品の図版が約50%しか示されていない。この2冊のカタログ・レゾネに掲載されているステート(70種/105点)に加え、前年度と合わせて40冊の画集や展覧会カタログから450点の図版を収集し、その中から新たに20種のステートをリストに加えることができた。(2)メリヨンの版画作品を収蔵する美術館での調査平成22年度に引き続き、メリヨンの銅版画作品を収蔵する国内の美術館に赴き、実作品をもとにメリヨン作品の特性について取材・調査を行った。岐阜県美術館9点、世田谷美術館2点、ギャラリーかわまつ3点、ガレリア・グラフィカ2点、計16点の作品を閲覧した。前年度と合わせて、8つの施設に調査に赴き、計52点の作品を閲覧し、新たに1種のステートを確認することができた。(3)ステートに関する実験制作制作者としての立場から、ステートを活かした版画作品のあり方について制作実験を行い、平成23年度はステートを見せるための新たな取り組みとして、これらを組み合わせたインスタレーションを試みた。ステートとは版画の制作過程において、作品の進行状況を確認する為に各段階で試験的に刷られたものであり、完成までの各段階が記録として残る版画特有の産物である。これまでステートは、試し刷りの要素のみが着目され、それ自体に作品としての価値があることについてはあまり言及されてこなかった。

そこで本研究では、ステートが単なる試し刷りとしての機能のみならず、それ自体が独立した作品として、または版の変化の様相を開示する“過程芸術"として、充分に価値を持ちうることの実証を試みるべく、平成22年度より開始した。最終年度となった平成24年度は、これまでの本研究の中核を成したシャルル・メリヨンに関する研究調査結果をまとめた論文『シャルル・メリヨンのステートに関する研究』を印刷・製本し、実見調査に協力頂いた国内の美術館・画廊に研究成果の報告を行った。合わせて、ステートの様々な性質を検証すべく、「見せること」を前提としたステートの制作プロセスの構築を目指して実験制作を行い、その研究成果の発表の場として展覧会『田島直樹銅版画展“増殖装置"』を開催し、10点の作品を展示公開した。加えて、本研究において制作した実験作品「phoenix」(腐蝕銅版画60×120cm)がクラコウ国際版画トリエンナーレ2012においてカトヴィツェ芸術アカデミー学長賞を受賞した為、2012年9月にポーランドのクラコウ市で開催された展覧会レセプション・授賞式に出席し、現代版画のステートの現状に関する資料収集を行った。以上のように、本研究の最終年度として、理論と実践の双方について成果をまとめ、発表することが出来た。しかし、残された課題も少なくない。今後もメリヨンの未確認ステートに関する調査、メリヨンの銅版画制作プロセスの検証、そしてステートを応用した実験制作に取り組み、ステートの性質に関する研究について継続的に行っていきたい。当初、複数の作家を取り上げながら、ステートの性質に関する研究を行う予定であったが、ほぼシャルル・メリヨンの研究に集中して研究を行っている。資料調査,及び美術館における実見調査により、メリヨンのステートの特性について、博士論文「シャルル・メリヨンのステートに関する研究」としてまとめることが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。「ステートの性質に関する研究-"過程芸術"としての版画の可能性について-」というタイトルのもと研究を行っているが、具体的事例としてシャルル・メリヨンに研究対象を絞って研究を進めている。その理由として、メリヨンのステートに関しては、まだ研究の余地が残されていることと、版画の概念がそれまでと大きく変わりつつあった19世紀中頃のフランスで制作・発表を行ったメリヨンがステートに関して先駆者的思想を持っていたからに他ならない。最終年度である平成24年度は、メリヨンに関する研究を継続しつつ、ステートの特性を活かした新たな版画の可能性を模索すべく,実験制作を中心に行い、3年間の集大成としてまとめたいと考えている。
「マンガ研究」に関する学際的・統合的研究

「マンガ研究」は、いまだ形成途上である。マンガを対象とした分析は、従来のマンガ評論にくわえ、マンガの社会的・文化的な影響を分析する社会学、マンガが広く受け入れられるようになってきた過程を考察する歴史研究、描かれ方の推移を重視する図像学的研究、マンガのテクスト分析をおこなう文学研究、マンガ表現を軸とした思想研究など、大学や研究機関の枠をこえて、多岐にわたる方法論のもとでおこなわれているが、それらは分散して併存しているにとどまり、「マンガ研究」はいまだ曖昧な領域としてある。それゆえ、学際性をそなえた「マンガ研究」の現在の問題、方法や今後に向けた課題を、既存の成果を継承・展開しながら提示することは、大きな意味をもっていると考える。研究をすすめるにつれ、(1)「日本マンガ学会」の設立がもたらした展開がきわめて重要であり、「マンガ研究」は即自的には「確立」しているが、そこでの統一性や連続性をもとめる姿勢が、「群集性」をむねとする「マンガ研究」にとってかえって桎梏になっていること、(2)「マンガ研究」の急速な広がりによって、哲学・社会学・美術史などなどの諸分野におけるマンガを対象として豊かな内実をともなった論考が重要であること、(3)マンガがすぐれて社会的な影響力・波及力を有するマス・メディアであることをふまえ、社会的な要請(差別、文化変容、)との連関においてマンガの意味や意義を問い直すこと、が焦眉の課題であることが明らかになった。2003年度の本研究は、「マンガ研究」を対象化するために、以下の2つの課題を設定した。(1)内容的にも方法論的にもきわめて拡散している、現在の「マンガ研究」および「マンガ批評」において、それらがあたかも緩やかにまとまった領域のように見せる仮象が生じているが、それはなぜなのか。その原因としてとらえられる、主要な傾向あるいは動向を考察する。(2)(1)の考察をもとに、「マンガ研究」「マンガ批評」を対象化し、それらを自主的な社会的・学問的領域として成立させる基盤を構成する諸条件とはどのようなものかを考察する。前者については、2004年2月20日に立命館大学において開催した研究会で、研究報告および論議を行った。そのさい、本研究の研究代表・崎山および研究分担者・吉村の報告にくわえて、「マンガ研究」「マンガ批評」にかかわる諸論考を編集・出版している学術雑誌『現代思想』および批評誌『ユリイカ』(ともに青土社より月刊および臨時増刊の形式で出版されている)の編集者である池上善彦氏と山本尤氏からの報告をうけた。その結果、「マンガ研究」においては、社会的な状況をマンガ作品が映し出しているとする「反映論」と、マンガを表現作品としてのみ論じる「作品自立論」の2つの立場からの立論が存在し、現在でもそのどちらかの立場からの分析に終始しているが、いずれの方法論にも決定的な限界があり、方法論上での刷新が求められていることが明らかになった。後者については、2004年2月23日に立命館大学で開催した公開ワークショップにおいて、研究報告および論議を行った。そのさい研究分担者・小泉が問題提起としての報告を行い、これまでは無前提にマンガを文化としてとらえる論議に終始してきたが、マンガは電気や電話網のような現代生活にとって不可欠な「文明」にかかわるものなのか、それとも、読む読まないを決定しうる「文化」の一部なのかを再考することから、対象化を進めるべきであるという論点が提出された。研究代表者・崎山政毅は、グローバリゼーション下での資本制の運動にとって、インターネットをめぐる表現の諸状況のなかで示されている、アイディアと表現形式および著作権・知的所有権をはじめとした法的諸権利とマンガン表現の生産・再生産メカニズムに関する分析をおこない、本年度7月に岩波書店より『資本』として刊行した。

研究分担者・小泉義之は、狭義のマンガ表現のみならず、若者文化における表現媒体の一ジャンルとしてのいわゆる「ライト・ノヴェル」までを「マンガ表現」としてとらえ、その表現内容における暴力・恐怖・不安がいかなる概念として展開されているのかについて、生命論的・哲学的な観点のものに分析をおこない、論文として発表した。研究分担者・吉村和真はマンガ表現を可能にしている社会的諸条件のなかで、文学表現と近接性がきわめて高く、同時に社会的・反省的分析の対象としてとらえられる差別表現(差別批判の表現)とマンガにおけるそのステレオタイプ化に関して分析をおこなった。また、マンガ・アニメーション批評家としても知られる文化研究専攻の上野俊哉氏(和光大学教授)を6月に招請し、60年代以降のマンガ表現と社会変容、およびマンガ・アニメーションにおける「リアリズム」の問題設定についての研究会をおこなった。さらに9月には大阪大学COEプログラムとの協働のもとで、マンガ表現と差別との関係性についてのワークショップをおこなった。また、株式会社・平凡社、株式会社・インパクト出版会、株式会社・青土社各社の編集者など、出版事業にかかわる専門家のインタヴューをおこない、現在状況におけるマンガ研究・マンガ表現の出版・流通に関する基本的知見を収集した。さらに、ネットビジネスにおける新たな分野開拓におけるマンガ表現の可能性について、株式会社・ペルペトゥームにインタヴューを行い、上記可能性に関する分析のための基礎情報を収集した。
腎細胞癌に対するIL-12を用いた遺伝子治療の基礎的検討

腎細胞癌に対するIL-12を用いた遺伝子治療の可能性を検討する目的で、BALB/cマウスの自然発生腎細胞癌であるRenca細胞にMFG retroviral vectorを用いて、マウスIL-12p35遺伝子とIL-12p40遺伝子を別々に連続して2回導入し、146.7ng/10^6細胞/48時間の生物学的活性を有するIL12を分泌する細胞を作製した。今回作製したRenca IL-12細胞は同系マウスにおいて腫瘍形成能が著しく低下し、野生型Renca細胞を接種したマウスと比較して生存期間も有意に延長した。In vitroにおけるRenca細胞の増殖能、MCHクラスIやクラスIIおよびB7-1などRenca細胞の抗原性は遺伝子導入操作や遺伝子導入によるIL-12の分泌により変化なかったことから、腫瘍形成能の低下は腫瘍局所に高濃度で存在するIL-12を介した免疫系の関与が重要と考えられた。さらに、Renca IL-12細胞は、局所に存在する腫瘍細胞だけではなく、遠隔部位に存在する腫瘍細胞にも作用し腫瘍の生着や増殖を遅らせた。Renca IL-12細胞を接種し触知可能な腫瘍を形成しなかったマウスや腫瘍が消失したマウスに対する再接種の実験から、Renca IL-12細胞は腫瘍ワクチンとして作用することが明らかとなった。したがって、IL-12遺伝子を導入した腎細胞癌細胞を用いた遺伝子治療は、現在有効な治療法のない進行腎細胞癌の治療の一つとなる可能性がある。【目的】腎細胞癌に対するIL-12を用いた遺伝子治療の可能性を検討する目的で、マウス自然発生腎細胞癌であるRenca細胞にIL-12遺伝子を導入し得られた細胞(Renca IL-12)の特性を検討した。【方法】1.Renca細胞(以下wild)にMFG retroviral vectorを用いてmIL-12p35とmIL-12p40遺伝子を導入し、遺伝子導入効率はマーカー遺伝子としたlacZ遺伝子の発現をX-gal染色にて確認した。2.培養上清中のIL-12量はPHA幼弱化リンパ芽球に対する増殖能を指標として定量した。3.in vitroにおける細胞の増殖能は培養細胞数を経時的に算定した。4.BALB/cマウス側腹皮下に1x10^5個の細胞を移植、形成された腫瘍容積を測定、in vivoにおける腫瘍形成能を検討した。【結果】1.lacZ遺伝子は86%の細胞で発現した。2.Renca IL-12培養上清中のIL-12量は、146.7ng/10^6cells/48hと高濃度であった。3.in vitroでのRenca IL-12の増殖はwild型と差を認めなかった。4.in vivoにおけるRenca IL-12の腫瘍形成能はwild型と比較して有意に低下していた。【結論】MFG retroviralvectorを用いて高濃度の生物学的活性を有するIL-12を分泌するRenca IL-12を作製した。In VivoでこのRenca IL-12の腫瘍形成能は低下していたが、in vitroでの増殖能に変化はなく、この腫瘍形成能の低下はin vivoにおける免疫系が関与していることが示唆された。腎細胞癌に対するIL-12を用いた遺伝子治療の可能性を検討するため、マウス自然発生腎細胞癌であるRenca細胞にMFG retroviral vectorを用いてマウスIL-12遺伝子を導入、生物学的活性を有するIL12を分泌する細胞(Renca IL-12)を作製し、Renca IL-12細胞を用いた遺伝子治療の可能性についてを検討した。【方法】1.Renca IL-12をマウス側腹部皮下に接種し、in vivoにおける腫瘍形成能を検討した。2.腫瘍を拒絶したマウスに対してのRenca細胞を再接種し、免疫獲得の有無を検討した。3.遠隔部位にある腫瘍

細胞に対する抗腫瘍効果を検討するために、野生型Renca細胞を左側腹部の皮下に接種し、Renca IL-12細胞あるいは野生型Renca細胞を右側腹部に接種し、左側腹部の腫瘍を計測した。【結果】1.in vivoにおけるRenca IL-12の腫瘍形成能はRenca細胞と比較して有意に低下していた。2.10^5個の系で4匹中1匹(20%)、10^6個で10匹中7匹(70%)、10^7個で7匹中4匹(58%)が再接種したRenca細胞を拒絶した。3.対側に野生型Renca細胞を接種したマウスは3週までに5匹とも腫瘍を形成したが、Renca IL-12細胞を接種したマウスでは、腫瘍形成がやや遅く6週まで腫瘍を形成しないマウスが存在した。また左側腹部の腫瘍の大きさは、Renca IL-12を対側に接種したマウスで小さく、対側に接種したRenca IL-12細胞は遠隔部位にある腫瘍細胞に作用することが判明した。
英語授業における生徒の自己介入を促進する文法指導の有効性

今年度の研究としては、文法指導における生徒の自己関与という概念に着目し、認知心理学、および、第二言語習得研究における関連概念を取り上げ、文法指導における生徒の自己関与の重要性を理論的に整理し、どのように文法規則を生徒に提示すべきか、その指導ポイントを検討した。そこで、「自己準拠」、「自己生成」、「自己選択」、「文法選択」、「偶有性」、「間主観性」といった6つのキーワードで、文法規則の提示方法のあり方について文献をもとに考察した。その結果、文法指導における生徒の自己関与とは、(a)新しく学習した文法を学習者自身に関連付けること、(b)文法を使って自分で文を作り出してみること、(c)その文法に関連した文脈やトピックを学習者自身で選び取ること、などであり、実際の指導場面においては、(d)どのような場面で何のためにその文法が使われるかを具体的にイメージさせ、文法の形式・意味・使用が直結的に結びつくような文脈を生徒に提示したり、それを考えさせたりすること、(e)習った文法を使わせる活動として、初めから決まりきった情報を表現させるのではなく、予想できない部分のある情報を表現させるものを工夫すること、(f)生徒が習った文法を使ってメッセージを表現してみたいと思わせる活動を作り出し、表現したいがうまくできない生徒の状態を的確に教師が捉え、その瞬間を見逃さずに適切な文法指導を行っていくこと、などが考えられる。それらが、文法学習への生徒の動機と集中を高め、新しく習った文法事項に対する生徒の主体的な気づきを促し、実際の言語使用場面で使える文法知識を育成する文法指導を考えるポイントになることを考察した。このような自己関与の特徴とその役割を教師が理解することにより、文法指導の内容に工夫を持たせることができると同時に、明確な目的をもって効果的な文法指導の実践につながる可能性を示唆した。本研究の目的は、文法規則を一方的に学習者に提示するような従来の文法説明よりも、学習者の自己介入を促す文法説明が認知的かつ情意的に優れた特徴をもち、学習者の文法規則に関する明示的知識の保持、および、言語使用にとって効果的ではないかとの仮説を立て、その文法説明における指導方法を提示し、その指導方法の検証を行い、英語授業における効果的な文法説明のあり方の一つを提案することである。ここでの、生徒の自己介入を促した文法指導とは、学習者に当該規則と自己を強く関連づけさせる文脈を提示し、どのように文法規則を用い表現すれば伝えたい意味を正確に伝えることができるかを思考させ、その後に当該規則を提示し、その有用性に気づかせ主体的な学びを促す指導をさす。本年度は、文法指導に関するこれまでの先行研究を整理し、本研究の独自の主張と仮説を立てるため情報収集を行った。その結果、外国語教育におけるこれまでの研究動向をみると、これまでの文法指導の主な議論の中心は、文法指導が文法規則の習得に効果があるかどうかという議論と、文法規則の提示を行う演繹的指導と言語サンプルから規則を発見させる帰納的指導ではどちらが効果的であるかという比較検討にあり、大きく見て、この2つの文法指導の形態について比較検証が行われてきた流れがある。文法指導の一部である教師の行う文法説明のあり方については具体的な方法に関する深い議論は、まだ十分に行われているとは言えないことが分かった。今後の方向性としては、どのように文法規則を提示すべきか、文法規則の具体的な提示方法に着目するため、「自己準拠」、「自己選択」、「自己生成」などといったキーワードで、文法規則の学習過程に学習者を介入させる文法規則の提示方法のあり方を考察する予定である。
PCNAをプラットフォームとするP450-電子伝達タンパク質複合体の構築

細菌由来シトクロムP450は2種類の電子伝達タンパク質を介した還元力の供給を必要とする。シトクロムP450への高効率な電子伝達を目指して、ヘテロ3量体タンパク質を足場として利用することによりシトクロムP450-電子伝達タンパク質複合体を構築し、その触媒活性評価及び最適化を行い、複合体を大腸菌に発現させた生体触媒としての利用について検討した。細菌由来シトクロムP450(P450)は温和な条件下において立体選択的・位置選択的な酸化反応を触媒し、さらに水溶性タンパク質であるために、物質生産用酵素として極めて魅力的である。P450の活性化には電子伝達タンパク質との相互作用が必須であり、P450の触媒活性は電子伝達タンパク質濃度に大きく依存する。したがって、P450とその電子伝達タンパク質を分子レベルで近接させることにより、効率良い電子伝達、それに伴なう活性向上が期待できる。本研究ではこれらのタンパク質を近接させるためにヘテロ3量化するタンパク質を足場として利用することにより安定な複合体形成を目指した。ヘテロ3量体タンパク質であるPCNAのサブユニットのそれぞれに細菌由来シトクロムP450・電子伝達タンパク質(フェレドキシン、フェレドキシン還元酵素)を融合したPCNA-P450・PCNA-電子伝達タンパク質を構築した。これら3つの融合タンパク質は活性のある状態で大腸菌により発現可能であった。個別に発現・精製した各融合タンパク質を等モル濃度で混合することによってP450-電子伝達タンパク質をヘテロ3量化することに成功した。このヘテロ3量体は高い触媒活性を示し、PCNAと融合しない場合とくらべて2桁の活性上昇が見られた。さらに3つの融合タンパク質を3種類の誘導剤によって独立に発現制御できるベクターを構築した。構築したベクターはそれぞれの融合タンパク質を個別に発現させることが可能であることを確認し、また、それぞれを同時に発現させることにも成功した。同時に発現させることにより基質の酸化反応が進行することも確認した。本研究では、ヘテロ3量体タンパク質である好酸性古細菌由来PCNAをこれらのタンパクを近接させる足場として利用することにより、高い触媒活性を有するP450システムを構築することを目指した。本年度は(1)PCNAとP450又は電子伝達タンパク質を連結するペプチドリンカーの最適化、(2)PCNAへの変異導入、(3)PCNAとDNAの相互作用評価、(4)本システムのタンパク質間相互作用への応用を行った。その結果、(1)PCNAと電子伝達タンパク質を連結するペプチドリンカーは剛直性を有する方がP450の触媒活性は高くなる傾向があっただけでなく、ペプチドリンカーの長さによってその触媒活性を制御することが可能であることが分かった。(2)PCNAへの変異導入によってPCNAサブユニット間の相互作用を強めることはできなかったものの、変異導入により相互作用の強さを変化させずにタンパク質の発現量を大幅に向上させることに成功した。(3)本システムを菌体内で利用するための基本情報としてPCNAと二重鎖DNAとの相互作用を評価したところ、本研究で用いたPCNAはDNA結合タンパク質にも関わらず自発的にDNAと結合することはないことが明らかになった。(4)PCNAとP450を連結するペプチドリンカーの代わりに相互作用タンパク質ペアをPCNAとP450に導入することにより、タンパク質間相互作用した時のみP450と電子伝達タンパク質に近接しP450の触媒活性が得られる系を構築したところ、10の-8乗Mオーダーでタンパク質間相互作用を検出することに成功した。
クリティカルシンキングを高める非認知的要因の検討

近年、新学習指導要領にも「思考力、判断力、表現力等」が柱の1つとして取り入れられ、学校現場でもCT教育が重視されるようになってきている。このように学校現場にも広まる段階となった今、基礎研究においてクリティカルシンキング教育の効果の個人差要因に関する知見の蓄積がほとんどない。そこで、本研究では、いわゆる非認知的要因や価値観に焦点をあて、非認知的要因(自制心、楽観性、自己効力感、動機づけ)と生き方の関係に関する検討、またそれらが講義形式とゲーミング形式のクリティカルシンキング教材をつかったプログラムにどのような効果の差異を示すのかについて検討を行なうことを目的とする。
脊髄性筋萎縮症(I型)児に対する系統的なスイッチ活動を用いた自発的活動の遠隔支援

本研究の目的は,将来的にコミュニケーション機器等が使用できることを目的とした系統的なスイッチ活動を,全国の脊髄性筋萎縮症(I型)児に対して遠隔的に支援し,その有効性を検証することである.支援前に脊髄性筋萎縮症(I型)児の現状等を把握することを目的としたアンケート調査を実施した.その後,希望者に対してメール等を用いた遠隔的なスイッチ活動支援を開始した.アンケート調査結果では,スイッチ活動に関して約80%が専門家による十分な支援を受けられていないという結果を示した.遠隔支援では15名を継続支援しており,現時点でゴール到達者は1名のみであった.本研究の目的は,将来的にコミュニケーション機器等が使用できることを目的とした系統的なスイッチ活動を,全国の脊髄性筋萎縮症(I型)児に対して遠隔的に支援し,その有効性を検証することである.支援前に脊髄性筋萎縮症(I型)児の現状等を把握することを目的としたアンケート調査を実施した.その後,希望者に対してメール等を用いた遠隔的なスイッチ活動支援を開始した.アンケート調査結果では,スイッチ活動に関して約80%が専門家による十分な支援を受けられていないという結果を示した.遠隔支援では15名を継続支援しており,現時点でゴール到達者は1名のみであった.〔目的〕本研究プロジェクトの目的は,脊髄性筋萎縮症(spinal muscular atrophy: SMA)I型児が,将来,意志伝達装置や環境制御装置を使用できるように,また,装具などを用いて手が使用できるように,系統的なスイッチ活動を遠隔的に支援し効果を明らかにすることである.平成19年度の目的は;遠隔支援を開始する前段階として,我が国におけるSMA I型児の生活状況や心身機能の現状について把握し,支援の方向性を探ることにある.〔方法〕SMA家族の会または人工呼吸器をつけた子の親の会(バクバクの会)に所属するSMA I型会員,それぞれ36名,43名に対して郵送法による無記名アンケート調査を行った.アンケート用紙の郵送及び回収は,SMA家族の会,バクバクの会に依頼し,郵送先の住所,氏名など個人情報を知りえないよう配慮した.アンケートの内容は,基本情報(年齢,性別,日常生活,受けている医療福祉サービスなど),スイッチ活動の知識と経験,発達検査,手指及び四肢機能,生活充実度(代理記載)であった.まず,SMA家族の会会員に対してアンケートを実施,その後,バクバクの会会員に対して実施した.両方の会に所属している会員に対しては,すでに答えた旨を記載してもらい返送してもらうことにした.〔結果〕SMA家族の会より24名,バクバクの会より19名回収できた.うち,3名分はすでに答えた旨が記載されていた.現在,分析中である.〔目的〕本研究プロジェクトの目的は,脊髄性筋萎縮症(spinal muscular atrophy : SMA)I型児が,将来,意志伝達装置や環境制御装置を使用できるように,また,装具などを用いて手が使用できるように,系統的なスイッチ活動を遠隔的に支援し効果を明らかにすることである.平成20年度の目的は1.アンケート調査の集計・公表および遠隔支援参加者募集,及び2.全国のSMAI型児とその家族に対する遠隔支援の実施である.〔方法と結果〕回収されたアンケートは48通(回答時期平成20年1月から4月,回答者はSMAI型児の母親43名,父親5名)であった.アンケート集計結果から,回答者の半数近くで指の動きが全くみられないこと,専門家によるスイッチ活動の支援が不足していること,などが明らかになった.集計結果は,アンケート協力依頼した家族会のSMAI型会員全員に郵送し,本プロジェクトホームページ(http://www.ot-hokudai.info/)及び第13回日本小児神経学会北海道地方会(札幌)にて公表した.また,平成21年6月に開催される第43回日本作業療法学会(郡山)でも発表予定である.遠隔支援については,会員に対するアンケート結果郵送時に同封した手紙にて参加協力を呼びかけた.遠隔支援の参加希望者は6人であった.現在,参加者全員に対し,スイッチやパソコン等を用いた遠隔支援を実施している段階である.平成21年度(最終年度)は、平成20年度に引き続き参加者に対する遠隔支援を中心に実施した。[目的と方法]遠隔支援の内容は、我々が提唱するスイッチ活動における系統的アプローチに則った段階的なスイッチ学習活動を、対象者の家族や教師などが実施できるよう遠隔的に支援するというものである。この系統的アプローチとは、まずスイッチ操作と機器作動との因果関係理解を確立させ(段階1)、その後、将来的に意思伝達装置等の使用が可能となるようにスイッチ操作する指などの機能向上(段階2)やオートスキャンによる多肢選択を段階的に学習する(段階3)方法である。具体的には、パソコンに対象児の好む映像を流し、スイッチ操作によって映像の続きを観たり、オートスキャンで好む映像を選択したりする。選択率などの成績が画面に表示され、成績が十分なレベルまで向上すれば、次の段階へと進んでいく。なお、この遠隔支援は平成20年7月より随時開始し、現在に至る。[経過]現時点(2010年3月末)で、系統的アプローチの必要がないと判断された3名を除いた15名を継続的に支援している。うち因果関係理解が成立(段階1)し、次の段階に進んだ者は7名であった。

この7名のうち、第2段階を実施している者が2名、第3段階を実施している者が4名、本支援の目標である意思伝達装置の使用に至った者は1名であった。また、現在第3段階ではあるが、意思伝達装置の導入が近い対象者が2名いる。[分析状況]我々は先に脊髄性筋萎縮症I型(以下、SMA I型)の現状に関するアンケートを実施しており、我が国におけるSMA I型の年齢ごとの機能状況、意思伝達装置の使用状況などの情報を得ることができた。遠隔支援の達成度とこれらの情報を比較することで、本支援の有効性を分析する予定である。
Iwahori Whittaker関数の組合せ論的表現論からの解明

本年度の研究では,以下の2つの研究に関する研究を遂行し,実績を得た.[1]局所体上定義された線型簡約代数群の不分岐主系列表現に対し,岩堀固定空間の基底の変換係数に関する問題について,Kazhdan-Lusztig理論やシューベルトカルキュラスなどの組合せ論的表現を用いて解決することを目的として研究を行った.具体的には,2010年度にBump-Nakasujiが提案した基底の明示公式に対する予想式(Bump-Nakasuji予想)の解決を目指して,Daniel Bump氏(Stanford大学)の協力のもと,研究を進めた.本年度の研究では,Kazhdan-Lusztig R-polynomialの持ち上げを利用することにより,ある条件のもとでBump-Nakasuji予想が成り立つことを示すことができた.また変換係数に関する行列に対し,関数等式を示すことができた.[2] Euler-Zagier型多重ゼータ関数の拡張として,Schur関数のtableau表示の類似物として定義したSchur型多重ゼータ関数(「Schur多重ゼータ関数」と呼ぶ)と,多重ゼータ関数とLie代数に付随して定義されるWittenのゼータ関数の双方を統合した多変数の多重ゼータ関数として定義される「ルート系のゼータ関数」との関係解明について,研究協力者と共同研究を進めている.本年度の研究においては,一部のanti-hook型のSchur多重ゼータ関数をルート系ゼータ関数を用いて表すことに成功した.また,Schur多重ゼータ関数において得られていた結果を用いることで,ルート系のゼータ関数に対する非自明な関係式を得た.本年度は,p進代数群上のIwahori Whittaker関数が構成するベクトル空間の基底に関するCasselman問題,および多重ゼータ関数の拡張として導入されたSchur多重ゼータ関数に対し,それぞれ次のような研究を行った.1.半単純p進群の主系列表現に対してIwahori部分群の作用で固定されるベクトルの空間には,絡作用素の双対として定義された「Casselman基底」と,主系列表現の定義より導かれる「自然な基底」が存在する.これらの基底の変換行列に関する問題(Casselman問題)に関し,成瀬弘氏(山梨大学)との共同研究において,Iwahori-Hecke環上のYang-Baxter基底を用いることによって,変換行列の双対性など,基底に関するいくつかの性質を得ることができた.またそれらをKostant-Kumarのtwisted group algebraに応用することで,Casselman問題に対して,一つの解を得ることができた.さらに,Casselman問題と先行研究で得られたBump-Nakasuji予想(2011)の問題点の違いを明確にすることができた.2.多重ゼータ関数の拡張として導入されたSchur多重ゼータ関数に対し,Phuksuwan氏(Chulalongkorn大学)との共同研究において,このゼータ関数が満たす性質について組合せ論的手法を用いて研究を行い,ある条件下でJacobi-Trudi formulaの類似を得ることができた.得られた成果については現在論文にまとめている.1について,成瀬弘氏の協力のもと,当初の研究計画に入っていなかったKostant-Kumarのtwisted group algebraを導入したことにより,Casselman問題の解決にむけて一気に研究を進めることができ,Casselman問題に対して具体的な解を1つ与えることができた.一方,本来の計画であった量子群のalcove理論を用いた成果については,いくつかの問題を克服することができず,具体的な成果に至っていない.2について,先行研究で用いた組合せ論的手法の類似を応用することにより,Schur多重ゼータ関数の性質を得ることができた.本関数のもととなるSchur関数はIwahori Whittaker関数と関連するワイル群多重Dirichlet級数において重要な役割を果たす関数であり,本成果により多重ゼータ関数およびSchur関数の研究に対する新しい展望が開けた.(I) Euler-Zagier型多重ゼータ関数の拡張として,Schur関数のtableau表示の類似として定義したSchur型多重ゼータ関数(「Schur多重ゼータ関数」と呼ぶ)に対し,Phuksuwan氏(Chulalongkorn大学)および山崎義徳氏(愛媛大学)と共同研究を進めている.本年度の研究においては,具体的に次のような研究を行った.[1] Schur多重ゼータ関数のについて収束性をはじめとするいくつかの基本性質について結果を得た.さらに,Schur関数について知られている(skew) Jacobi-Trudi formula, Giambelli formula, dual Cauchy formula等の行列式表示を得るために展開される議論をSchur多重ゼータ関数について行い,これらに相当する行列式表示を得た.また得られた結果から,Euler-Zagier型多重ゼータ関数と等号付多重ゼータ関数間の新しい関係式の族を得た.(II)局所体上定義された線型簡約代数群の不分岐主系列表現に対し,岩堀固定空間の基底の変換係数に関するCasselman問題について,研究協力者との共同研究において,Iwahori Hecke環による新しいアプローチについて現在研究を進めている.昨年度に引き続き,先行研究で用いた組合せ論的手法の類似を応用することにより,Schur多重ゼータ関数の性質について研究を行った.本年度は山崎義徳氏(愛媛大学)を新たに共同研究者として加わってもらい,前年度の結果をさらに拡張することができた.特に,野海正俊氏(神戸大学)の助言をもとに,combinatorial Hopf algebraの観点から考察したことにより,多くの関係式を得ることができた.同時に様々な問題への応用の可能性と新たな問題ができた.

一方,本来の計画であったKazhdan-Lusztig多項式とHecke理論の関係解明については,具体的な成果に至っていない.しかしながら,先行研究によりHecke理論を用いた数論的手法について一部が解決していた.このため,Daniel Bump氏(Stanford大学), Soma Purkait氏(上智大学)のそれぞれとの共同研究として新しいアプローチについて研究を進めている.本年度の研究では,以下の2つの研究に関する研究を遂行し,実績を得た.[1]局所体上定義された線型簡約代数群の不分岐主系列表現に対し,岩堀固定空間の基底の変換係数に関する問題について,Kazhdan-Lusztig理論やシューベルトカルキュラスなどの組合せ論的表現を用いて解決することを目的として研究を行った.具体的には,2010年度にBump-Nakasujiが提案した基底の明示公式に対する予想式(Bump-Nakasuji予想)の解決を目指して,Daniel Bump氏(Stanford大学)の協力のもと,研究を進めた.本年度の研究では,Kazhdan-Lusztig R-polynomialの持ち上げを利用することにより,ある条件のもとでBump-Nakasuji予想が成り立つことを示すことができた.また変換係数に関する行列に対し,関数等式を示すことができた.[2] Euler-Zagier型多重ゼータ関数の拡張として,Schur関数のtableau表示の類似物として定義したSchur型多重ゼータ関数(「Schur多重ゼータ関数」と呼ぶ)と,多重ゼータ関数とLie代数に付随して定義されるWittenのゼータ関数の双方を統合した多変数の多重ゼータ関数として定義される「ルート系のゼータ関数」との関係解明について,研究協力者と共同研究を進めている.本年度の研究においては,一部のanti-hook型のSchur多重ゼータ関数をルート系ゼータ関数を用いて表すことに成功した.また,Schur多重ゼータ関数において得られていた結果を用いることで,ルート系のゼータ関数に対する非自明な関係式を得た.本年度の研究計画であった量子群のalcove理論を用いた成果について引き続き研究を行ってゆく.また, Hecke理論とシューベルトカルキュラスの基本的概念と手法について理解を深め,これを応用することで28年度の研究計画として考えているBump-Nakasuji予想の解明に着手する.Schur多重ゼータ関数の性質について,本年度の成果から期待できる様々な問題への応用について引き続き取り組んでゆく.また,平成29年度の研究計画としているDemazure-Luztig作用素とIwahori Hecke環との関係解明に取り組む.本研究については,具体的に,Daniel Bump氏との研究をすでに進めており,8月には本格的な議論を進めるため,Stanford大学への長期滞在を計画している.27年度の研究計画では,量子群のalcove理論を用いてNaruse-Nakasuji予想を解決し,その成果を用いてCasselman問題に取り組む予定であった.
単分散コレステリック液晶マイクロカプセルを用いた光学デバイスの開発と制御

「液晶」という言葉は、液晶ディスプレイの発展によって人口に膾炙したが、元来、“液"体の流動性と結“晶"の光学的異方性を併せ持つ中間相を意味するものである。中間相独特の性質を示す液晶材料は、ディスプレイ以外にも様々な応用可能性を有するため、盛んに研究されてきた。中でも、液晶エマルションは、液晶の特徴である自己組織的な三次元構造形成を最大限に生かす材料の一つとして注目を集めている。様々な液晶を用いて液晶エマルションが作製されてきたが、これまでは、物理学的な興味の元で特徴的な配向や欠陥構造の解析といった基礎的な研究が主に行われてきた。一方で、本研究は、液晶エマルションを用いた新規光学デバイス構築を目的とし、単分散液滴の大量かつ精密なサイズ制御が可能なマイクロ流体デバイスを用いた単分散液晶エマルションの作製法を確立し、光学デバイスへの応用に向けた液晶エマルション及びその配列の光学特性の評価、及び、液晶エマルションの光学デバイス以外の分野への応用を目指している。平成28年度はシェル部に液晶を用いた液晶エマルションの構造の外場制御及び複数個の液晶エマルションの配列制御、配列による液晶エマルション間の光ネットワークの解析方法の開発を行った。液晶エマルションの外場制御は(1)浸透圧を用いたコレステリック液晶(CLC)マイクロカプセルのコア部収縮によるレーザー閾値の低下、(2)紫外光照射によるネマチック液晶マイクロカプセルの内包物放出について成功し、さらに複数個のCLCマイクロカプセルを組み合わせるための(3)配列制御及び(4)配列させた時の光学特性解析手法の開発にも成功した。(1)(4)にはついては国内学会で発表を行い、(3)、(4)については学術誌への発表論文として公表し、(3)については新規性を認められ、学会でポスター賞及び学術誌の背表紙に採択された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
エビデンスに基づいたロールシャッハ鑑別診断法の開発

過去のデータを再吟味した上で,以前の指標の有効性の確認を行った。その結果,やや一般的でない見方の指標(Xu%)が病的な指標よりも精神病グループとの関連性が強いことが示された。このことは興味深い知見のひとつである。また,既存の鑑別指標は,その実施システムに依存しているため厳密には同等には扱えないが,幾つかの指標を手がかりとして,新たな指標の候補を選定するための準備がまもなく整う状況である(なお,H31年度からは実際のデータ収集に取りかかる予定である)。過去のデータを再吟味した上で,その知見を今夏に国際学会にて発表予定であり,この限りでは進んでいる。一方で,文献研究については,まだ検討の余地のあるものについての検証が不十分であり,それらを続ける必要がある。今年度については,実際のデータ収集に取りかかり,具体的な指標の選定ならびにその検証を行う予定である。
高強度レーザー場中の分子の時間依存配置間相互作用法の開発

超短パルス高強度光源を用いて電子の運動を直接観測・操作するアト秒技術が急速に発展している。特に、多電子の効果や電子相関への関心が高まっている。本研究では、まず、アト秒極端紫外光パルスによる励起ヘリウム原子の電離を、厳密な時間依存シュレーディンガー方程式計算によって研究した。その結果、内側から出ていく電子が残る電子に衝突するノックアップ現象を発見した。さらに、電子系を閉殻構造を保つコア電子と外場に強く揺さぶられるアクティブ電子に分け、時間依存完全活性空間自己無撞着場法という画期的な第一原理計算手法を導出した。これにより、厳密計算より少ない計算量で、正確なシミュレーションをすることができる。とくに実験の精密化にともない、有効一電子描像を超える多電子・多チャンネルダイナミクスや電子相関への関心が高まっている。本研究では、まず、アト秒極端紫外(XUV)光パルスによる励起ヘリウム原子(1s2p)の1光子電離における、イオン状態の時間変化とそこにおける電子相関の役割を、1次元および3次元の時間依存シュレーディンガー方程式(TDSE)シミュレーションによって研究した。イオン化の進行過程には、いくつかの時間スケールがあることを見出した。特に、200アト秒以降では準位間のポピュレーション移動が起こる。「内側から出ていく電子」が「残る電子」に衝突するノックアップ現象のためである。ノックアップによる量子状態の変化はカスケード的に起こる。TDSEは多電子系への応用は困難である。強レーザー場中での多電子ダイナミクスの第一原理計算を可能にするため、TD-APSG法とTD-CASSCF法という新しい手法の開発に成功した。超短パルス高強度レーザーを用いて電子の運動を直接観測・操作するアト秒科学が急速に進展している。とくに実験の精緻化にともない、有効1電子近似を超える多電子・多チャンネルダイナミクスや電子相関への関心が高まっている。本研究では、高強度レーザー場中の原子・分子のダイナミクス(トンネルイオン化や高次高調波発生などの高強度場現象)を、多電子・多チャンネルの効果も考慮して第一原理的にシミュレーションする新しい理論の開発を行った。この理論では、電子系を外場に反応しないfrozen-core、外場に応答するが閉殻構造を保つdynamical-core、外場にフルに揺さぶられるactiveの3つに分ける。このansatzに対して時間依存変分原理を適用することで、画期的な第一原理的計算方法を導出した。全電子をactiveにすれば多配置時間依存ハートリー・フォック法と等価な厳密計算であるが、coreを導入することで計算量を抑えている。一次元モデル原子・分子に対する数値計算コードを開発し、この新しい理論の有効性を検証した。たとえば、強レーザー場中の一次元(LiH)2モデル分子のイオン化の進行を計算した。新開発の手法を使うと、全電子をactiveにした厳密計算の50分の1以下の配置数で、よく一致した結果が得られることが分かった。また、高次高調波発生の計算では、active軌道からの寄与と、core軌道からの寄与を分けて計算することで、フレキシブルに解析することができ、物理的な洞察が得られることが分かった。本研究は、高強度レーザー場中の分子のダイナミクス(トンネル電離や高次高調波発生などの高強度場過程)を、多電子相関効果・多チャンネル効果も考慮して第一原理的にシミュレーションするために、時間依存配置間相互作用(TDCIS)法の数値計算コードを開発することを目的としている。平成23年度は、球対称ではないポテンシャルに対して、1電子時間依存シュレーディンガー方程式を解く部分の開発を行った。我々のこれまでの研究では、single-active-electron近似を前提として、球対称な実効ポテンシャルに対する時間依存シュレーディンガー方程式コードを開発してきたので、これをベースに開発を進めた。この方法では、ポテンシャルの角度成分を球面調和関数で展開し、動径方向は空間グリッド上の値で表す。また、波動関数についても角度成分を球面調和関数で展開し、動径方向は空間グリッド上の値で表す。与えられた時間依存の外場(入射レーザーパルスの電界の作るポテンシャル)に対して、角グリッド上の波動関数の値が満たす差分方程式を導出し、その時間発展を数値的に解く計算コードの開発に成功した。テストとして、中心が原点からはずれた水素原子に対する計算を行った。中心が原点にある場合は先行研究で開発したコードで正確に計算でき、中心が原点からはずれても物理的な結果は同じになるはずであることから、よいベンチマークとなる。この結果、今回開発したコードが正しく計算できていることを確認することができた。また、水素分子に対しても問題なく動作することを確認することができた。

強レーザー場中の多電子ダイナミクスを第一原理的に計算する柔軟な手法であるTD-CASSCF法の定式化に成功し、1次元モデル系でその有効性を実証しているため。高強度レーザー場中の分子のダイナミクス(トンネル電離や高次高調波発生などの高強度場過程)を、時間依存配置間相互作用(TDCIS)法によって数値的に解くためには、球対称でない実効ポテンシャルのもとで、1電子のダイナミクスを解く部分が必要であり、これの開発に成功した。開発した様々な手法を他の1次元モデルに適用する。ボーム粒子を用いた多電子相関の解析を行う。また、3次元コード開発への道筋をつける。平成23年度に開発した部分について、より複雑な非等方性を持ったポテンシャルに対してテストを行う。続いて、クーロン積分や交換積分を計算する部分を組み込んで、TDCIS計算の全体を行うコードの開発に着手する。論文投稿料、国内外の学会での成果発表のための出張旅費・参加登録費など、成果発表・とりまとめを中心に使用する。平成23年度は交付決定時期が遅れたことや、交付決定額の減額の可能性があったこと、節電の必要があったことから、物品購入の一部を翌年度以降に変更する必要が生じた。次年度の研究費は、主に、必要なソフトウェア等の購入や成果発表のための旅費に使用する。
遺伝子ノックアウトによる網羅的薬物トランスポーター探索法の開発

ほ乳類細胞でのCRISPR-Cas9システムによる遺伝子発現抑制をトランスポーターの同定ツールとして確立することを目的として研究を行った。ヒト全SLCトランスポーターに対するguide RNAの設計を終え、複数のトランスポーターの同時ノックアウトに成功した。一方でウイルスの作製には成功したものの、発現抑制を確認できなかった遺伝子も存在し、guide RNAの設計方法の改善等が今後の課題である。本研究では、トランスポーター遺伝子を標的とした遺伝子スクリーニングを実現可能とするため、CRISPR-Cas9システムに基づいたトランスポーターノックアウトライブラリーの構築を目的として以下の試験を行った。ヒト全SLCトランスポーター遺伝子に対してguide RNAをデザインし、対応するDNA断片をプラスミドに回収した。当初、抗生物質で遺伝子導入された細胞を選択する予定であったが、抗生物質を用いた薬剤セレクションでは、感染後細胞のコロニーの形成・単離に時間がかかることから、簡便に判別がつくよう、感染後GFPを発現するタイプのCRISPRベクターに変更した。実際に、調製法を検討し、レンチウィルスをプロトコールに従い調製する段階にまで至った。SLC2A6、SLC35F2の2つの遺伝子に対して、内在性に高発現している細胞(それぞれRAW264.7、PC3細胞)に対してCRISPR Cas9システムーレンチウィルスを感染させたところ、感染後、細胞死が認められた。GFPの確認が認められたことから、感染は成立しているものの、遺伝子の欠損の確認には至っていない。これはウイルス濃度にも依存しないことを確認している。現段階では、宿主細胞の特質によるものか、遺伝子由来によるものかは結論を得るに至っていない。細胞の更新ならびに細胞培養法を見直す。ウィルスを用いた場合、感染成立したものの多くで十分量の目的遺伝子を導入することができるため、シングル化せずにある程度のポピュレーションで使用しても結果が得られることも期待される。lenti-CRISPR v2を使用して、本方法も再検討する予定である。当初予定通り、既存のトランスポーター遺伝子に対してguide RNAをデザインし、ウィルスに導入するまでの前段階まで達成した。Proof ofConceptを得るために実施した試験では、内在性に発現しているトランスポーターに対して、ライブラリーウィルス感染後、死滅が認められた。細胞が生存することがスクリーニングの前提となるため、この点を改善する必要がある。昨年度、KO細胞の選択方法をGFP発現に切り替えたが、コロニーの取得に至らなかった。そこで、レンチウイルスは100%感染しているとし、puromycinでセレクション後の細胞を、ポピュレーションの状態で使用することにより解決することを目指した。その結果、対象遺伝子の発現の顕著な低下、タンパクおよび輸送機能の低下を確認したことから、本方法を用いてトランスポーター機能を探索することが可能であることを確認した。当初の目的を達成するべく、SLC35Fに属するオーファントランスポーターを対象として、HEK293T細胞を宿主細胞とした解析を実施した。HEK293T細胞には、オーファントランスポーターであるSLC35F1、F2、F5およびF6の発現が認められた。このうちF1、F2は細胞膜に、F6はミトコンドリアへの局在が認められた。各トランスポーター遺伝子に対するレンチウィルスを調製し、それぞれ単独あるいは複数のウィスルを感染させた。puromycin耐性細胞における各トランスポーター遺伝子の発現を、real-time PCR法により確認した。耐性細胞であっても、対象遺伝子の発現低下が認められない場合もあり、また遺伝子によってノックアウト効率が大きく異なった。SLC35F1、F2に対しては顕著な低下が認められ、かつ同時にノックアウトすることに成功したが、同じ細胞でF5およびF6に対してはほとんど抑制効果が認められなかった。これらのトランスポターに対してはGuide RNAのデザインの見直しが必要である。F1およびF2をノックアウトした細胞は順調に増えており、リダンダントなシステムにより機能が補完されている可能性もある。細胞の培養条件を見直すこと。非発現細胞に当該ウィルスを感染させ、細胞死がトランスポーター遺伝子の欠損によるものであるのか検証するととともに、当初の計画通り、ポピュレーションでのノックアウト効率の評価についても検証する。分子薬物動態学当初と異なり、標的遺伝子を対象とした試験において、細胞およびベクターの再検討が必要となった。そのため、当該年度よりも細胞培養にかかる経費等が減少した。本年度、ライブラリー適用のための細胞種・培養条件、ライブラリーベクター等の見直しを行うなど、トランスポーターのノックアウトライブラリー構築に向けて必要な消耗品(ベクター、細胞、細胞培養器具等)に使用する。