hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粒子線照射での物理過程から化学過程への移行中の物理現象解明のための計算コード開発

重粒子線が細胞(主に水)に照射されたときの二次電子の運動のシミュレーション研究を行った。このシミュレーションでは、入射粒子線の軌道付近に生じる分子イオンが作る電場(トラックポテンシャル)の二次電子への影響を考慮した。シミュレーションによりトラックポテンシャルから脱出できる二次電子の確率をイオン衝突電離断面積の関数とした簡便式を導くことに成功した。この確率は観測値の傾向とほぼ一致した。さらに、トラックポテンシャルのこの影響を考慮した動径線量(重粒子の軌道からの距離の関数としての線量)の新しい分布の構築に成功した。この分布は入射粒子線の軌道付近で従来の分布よりも非常に大きくなる。(I)重粒子線の水への照射の場合、生成する水分子イオンの電場により、二次電子が重粒子線の軌道付近に捕獲されるが、捕獲された二次電子衝突により水分子の電離や励起など様々な過程が起こる。その過程の1つに再結合が考えられるので、本年度は再結合の研究を行った。電子とイオンの間の再結合過程には、いくつかの種類があるが、電子温度、電子密度に関連しており、以前に開発したシミュレーションコードから電子密度、電子温度を計算し、照射後100フェムト秒までで起こる再結合は二つの電子とイオンが絡む三体再結合のみであることを明らかにした。そこで、我々のシミュレーションに三体再結合を導入し、シミュレーションコードを開発した。そのコードを用いて、三体再結合は重粒子線のエネルギーが低くなるほど、起こる時間がはやくなり、起こる量も増えることがわかった。重粒子線のエネルギーが3MeV/uのとき、(i)照射後、50フェムト秒以降に重粒子線の軌道付近で起こり始め、(ii)電子温度を上昇させ、(iii)動径線量を増加させる働きがあることを明らかにさせた。重粒子線のエネルギーが15 MeV/uのときは、再結合が起こり始める時間が遅く、照射後100フェムト秒でも動径線量に影響はなかった。(II)先程述べた水分子イオンの電場は、水分子を回転運動させる。この回転運動により水の誘電率、すなわち、二次電子に掛かる力が変化し、二次電子の運動が変化することが予測できる。そこで、水分子の回転運動を我々のシミュレーションに導入するため、シミュレーションコードの水分子に分極を持った酸素原子と水素原子の位置座標を与えた。分極の方向をランダムに取り扱うと二次電子の運動は、分極を考慮しない場合とほぼ同じになったが、すべての分極の方向を重粒子線の軌道に垂直な方向に取ると二次電子の軌道付近の捕獲確率が激減することがわかった。重粒子線によるがん治療は高い治療効果を持つことが知られおり、その理由の一つはクラスターDNA損傷を作るからと考えられている。しかしながら、クラスターDNA損傷の生成機構は分かっていない。この機構が分かれば、より高い治療効果をもつがん治療の実施につながるので、シミュレーションで陽子線と炭素線でのクラスターDNA損傷の生成機構を調べる研究を行っている。この機構解明に必要な重粒子線照射による物理過程(照射ごと数fs以内に起きる現象)と化学過程(数ps以上で起きる現象)の機構はおおよそのことはわかっている。しかしながら、物理過程から化学過程に移行する途中はほとんど研究されておらず、そのとき起こる物理現象がよくわかっていない。本年度は、この解明に向けて1.重粒子線照射で生成する水分子イオンの電場による水分子、水分子イオンの運動を計算するMDコード開発に成功した。物理過程から化学過程に移行するとき、標的分子の運動を解析する必要があり、本年度開発したMDコードは、その解析に役立つことが期待できる。このコードを用いて照射後100 fs程度で重粒子線照射で生成した分子イオンが動きだす可能性があることを明らかにした。2.重粒子線の動径線量シミュレーションを行い、その結果から新しい動径線量分布の経験式を作成した。動径線量は重粒子線照射により標的分子に付与するエネルギーの空間分布を表すもので、標的分子の運動の解析に役に立つと考えられる。本研究では、世界で最も現実に近いモデルを用いて高精度に動径線量をシミュレーションすることに成功し、新しい見解を示すことができた。さらに、我々の作成した動径線量の経験式はシミュレーションの結果を使いやすくしたものであり、この経験式はクラスターDNA損傷の生成過程の解明、重粒子線がん治療の高度化につながることが期待できる。この機構が分かれば、より高い治療効果をもつがん治療の実施につながるので、イオンビームが細胞に照射されたときのトラック構造シミュレーションの研究を行っている。イオンビームの衝突電離で生成する水分子イオンが形成する電場の影響を考慮し、二次電子の運動を記述するシミュレーションコードを開発している。その結果、イオンビームの衝突電離断面積が大きいとき、多くの二次電子がイオンビームの軌道付近に束縛され、集団的運動していることを明らかにした。今年度は、モデルをさらに、現実の状況に近づけることを目指して(i)二次電子の放出角度分布の最新の実験データをコードに導入し、(ii)内殻電離、オージュー電子、分子の振動・回転励起による電子エネルギーの緩和過程をモデルに取り入れることに成功した。

ここで行われたモデルの開発は、重粒子線がん治療治療計画で使用されている動径線量分布を現実の状況に近づけることが期待でき、重粒子線がん治療の高度化に貢献できる可能性があり、今年度から所属する量子科学技術研究開発機構の研究開発に貢献することを目指したものである。また、分子の振動・回転励起による電子エネルギーの緩和過程は、研究実施計画に基づいて行われた研究開発であり、重粒子線照射後、100フェムト秒以降で重要となる。コード、モデルの開発は順調に進んでいる。成果は、国内、国際学会で講演し、良い評価を得た。さらに、論文を3報、掲載し、国内外に広く発信することができた。重イオンビームの理論モデルは、古くから「自由電子ガスモデル」と「二体衝突モデル」の2種類のモデルがあり、それぞれ、別々の欠点をもっているにもかかわらず、どちらか一方のモデルを使われてきた。これらの欠点を克服したモデルの開発のため、従来の二体衝突モデルにX線自由電子レーザー照射に用いたシミュレーション技術を導入した。重イオンビームと物質との相互作用の研究では、二次電子(重イオンの衝突電離から生じる電子)が重要な役割を演じる。また、二次電子の運動は重イオン照射で生じる誘導電場の影響を強く受けるという観測結果がある。本年度は、シミュレーションにより重イオン照射で生じる誘導電場と共に誘電電場の二次電子への影響を研究した。この誘電電場の効果は、自由電子ガスモデルには含まれているが、従来の二体衝突モデルでは無視されていた。重イオンが照射されると分子が重イオンの軌道上で電離され、多くの分子イオンが生成し、そのイオンの電荷によって誘電電場を作られるが、シミュレーション結果からこの電場がイオン衝突電離断面積に比例し,重イオンの軌道の距離に反比例することがわかった。一方、点電荷が作る電場は、距離の2乗に反比例することから、ここで生成した誘導電場は、点電荷よりも長距離に作用することがわかった。この長距離力により遅い二次電子は誘導電場に捕獲されると考えられる。二次電子がこの誘導電場から脱出できる確率を計算した。この確率の結果は観測値の傾向をほぼ再現した。これにより開発したモデルの妥当性が確認できた。また、この確率をイオン衝突電離断面積の簡便式で表すことに成功した。この簡便式は二次電子の初期エネルギー分布関数から導出することに成功した。我々が開発したモデルと比較できる観測があることを日本物理学会の講演で知ることができ、さらに、その観測値と比較し、観測値の傾向の再現に成功した。このことは、我々のモデルの妥当性を証明できたこととなった。重イオンビームが細胞中(主に水)を通過すると重イオンの軌道上の分子は電離し、分子イオンと二次電子が発生する。この二次電子がDNA損傷に強く影響すると考えられているので、二次電子の運動のシミュレーション研究を行っている。LETが大きくなるにつれて入射イオンの軌道上に生成する分子イオンの電場は強くなり、二次電子の運動への影響も大きくなると考えることができるので、本年度は、この電場及び、この電場から脱出できる二次電子の数と総エネルギーを調べた。
ニホンミツバチに固有なオオスズメバチに対する熱殺蜂球形成行動の解発機構の解明

1.ミツバチにおける初期応答遺伝子の網羅的同定と解析最終的に、Ser/Thr kinase、核酸転移酵素および機能不明の膜タンパク質をそれぞれコードする3遺伝子(便宜上解析IDを用いて#15, #34, #36と表記)を新規初期応答遺伝子として同定した。脊椎動物では、初期応答遺伝子の役割として、記憶・学習の基礎過程であるシナプス可塑性への寄与が知られている。ミツバチの代表的な記憶・学習関連行動である採餌飛行と定位飛行について、新規初期応答遺伝子の発現を解析した。興味深いことに、#36は既知の初期応答遺伝子と同様に採餌飛行と定位飛行のいずれにおいても発現上昇を示したが、#15, 34は定位飛行時にのみ発現が上昇していた。こうした挙動の違いは、定位飛行が新規に巣箱の位置を学習する行動で「記憶の獲得」が主であるのに対し、採餌飛行が餌場と巣箱を往復する行動で「記憶の想起」が生じていることと関連があるのかもしれない。原始的なハチ目昆虫であるカブラハバチでは、#36について神経活動後の発現上昇が認められなかった。さらに、最近Chenらが発表した「ショウジョウバエで神経活動依存に発現上昇する遺伝子のリスト」にも#36は記載されておらず、ミツバチに特有の初期応答遺伝子である可能性が考えられる。2. Egrの発生期のミツバチ脳における発現解析数少ない進化的に保存された初期応答遺伝子Egrについて、その神経発生期の発現パターンをミツバチの蛹を用いて行い、成虫で神経活動依存に発現するタイプとは異なるスプライスバリアントが、一次視覚中枢である視葉の分化・成熟中の細胞に発現することを明らかにした。脊椎動物においても相同遺伝子Egr-1が網膜の分裂後細胞で発現することが知られており、視覚情報処理経路の発生におけるEgrの役割が進化的に保存されていることが示唆される。本成果は投稿論文として発表した。28年度が最終年度であるため、記入しない。1.新規IEGの網羅的探索刺激の受容から熱殺蜂球形成の開発に至る神経回路の包括的な解析に際し、神経活動の分子マーカーであるIEGの利用を計画している。10以上のIEGが報告されている脊椎動物とは対照的に、ミツバチを含めた昆虫では3遺伝子に留まっている。より優れた神経活動マーカーの取得を目的とし、ゲノム情報が利用可能なセイヨウミツバチを用い、RNA-seqによる新規IEGの網羅的探索を行った。ミツバチを二酸化炭素中で麻酔した後で空気中で覚醒させる「麻酔覚醒処理」により、神経系に広く神経活動を誘導し、処理直後および30分後の2条件を作成した。代謝等の亢進による遺伝子発現変化の可能性を排除するため2条件ともに脂肪体サンプルも作成した。RNA-seqの結果、「処理直後に対する30分後の発現量が、脳で10倍以上かつ脂肪体で2倍以下」となる遺伝子が新たに14個見出された。これらを新規IEGの候補として優先的に解析を行う。2.位置情報記憶の「読み出し」とIEGの関係性の検討脊椎動物では、IEGの発現上昇が様々な形式の記憶・学習において重要な役割を果たすことが知られているが、昆虫ではミツバチでEgrの発現上昇が記憶の「形成」と関連することが示唆されているが、記憶の「強化」や「読み出し」との関連性は不明である。IEGを効果的に利用するうえで詳細な特性の理解が不可欠と考え、帰巣時に高い視覚依存性を示すクロヤマアリの位置情報記憶を対象に、Egr発現と記憶の「読み出し」との関連性を検証した。帰巣直後に記憶中枢である脳のキノコ体で一過的な発現上昇が確認された。また、帰巣個体を捕獲後に一晩暗所で飼育し、翌日帰巣経路上に放した場合においても、帰巣直後に再度放した際と遜色なく帰巣し、Egrの発現上昇も観察された。Egrの「記憶している風景の読み出し・見えている風景との照合」への寄与を示唆する結果と考えている。1.ミツバチにおけるタンパク質キナーゼ型初期応答遺伝子の同定と解析昨年度に実施した痙攣誘導個体の脳サンプルを用いたRNA-seq解析より取得した19個の候補配列のうち、セリン/スレオニンキナーゼをコードする#15が初期応答遺伝子の定義を満たすことを確認した。#15は、(1)痙攣誘導時の脳内発現が高次中枢であるキノコ体に限局する、(2)餌を採集して巣外から戻ってきた個体(採餌蜂)の脳で顕著な発現が観察されないという、昆虫における既知の初期応答遺伝子と異なる性質を有することが明らかとなった。また、ショウジョウバエやラットにおいては痙攣誘導時の#15相同遺伝子の発現上昇は認められなかった。2.既知初期応答遺伝子Egrの発生期のミツバチ視覚経路における発現解析脊椎動物では、初期応答遺伝子の一部が神経発生においても重要な役割を果たすことが知られている。報告者が以前にミツバチで同定した初期応答遺伝子Egrについて、発生期の脳内で発現解析を実施した。その結果、蛹の初期から中期にかけて視葉で一過的に発現が上昇することが明らかとなった。また、発生期には初期応答遺伝子として発現上昇する際とは異なるsplice variantが存在していた。3.クロマルハナバチの雌雄モザイク個体内の性分布の解析初期応答遺伝子のハチ目内での機能の比較解析の実施中に、外見上左がオスで右がメスのクロマルハナバチ個体を発見した。

昆虫の雌雄モザイクに関し、神経系をはじめとした形態学的に性の判別が困難である組織を対象とした解析例はほとんど存在しない。形態と性行動の観察に加え、性決定遺伝子doublesexの発現パターンを指標とした分子生物学的な性の判定を試み、「見た目は左右で雌雄が半々であっても、中身もそうとは限らない」ことを示した。本成果は投稿論文として発表した。脊椎動物においては、神経活動に伴い一過的に発現が上昇する多数の「初期応答遺伝子」が、活動した細胞のマーカーとして利用される他、記憶・学習の基礎過程であるシナプス可塑性に重要な働きを果たすことが示唆されている。一方、ミツバチを含む昆虫ではこれまでkakusei, Egr, Hr38の3遺伝子のみが報告されている。そこで、本研究課題では項目の1つとして「RNA-seqによるミツバチにおける初期応答遺伝子の網羅的探索」を設定している。タンパク質キナーゼ型の初期応答遺伝子の報告は昆虫では初となる。また、動物界全体でも報告例は極めて少ない。#15の初期応答遺伝子としての性質はミツバチ特異的と考えられ、ミツバチが持つ高い記憶・学習能力との関連を議論する上でも重要な発見と考える。既知初期応答遺伝子であるEgrについても、昆虫における知見はそれほど豊富ではなかった。脊椎動物では、昆虫Egrと相同な遺伝子Egr-1の神経系における働きとして、初期応答遺伝子としての役割に加え、発生期の網膜形成への寄与が知られている。昆虫の視葉は、脊椎動物の網膜と進化的起源を同一にすると考えられており、今回得られた結果は、Egrの発生期の役割についても脊椎動物ー昆虫間での保存性が示唆されるものである。雌雄モザイク個体の出現は全くの予想外であったが、クロマルハナバチの人工増殖系の実績を有する受入研究室ならではの機会と考え、解析を実施した。性決定遺伝子の発現が、外見の性分布と同様に脳の左右半球で異なる性のパターンとなっている一方、生殖器官系はほぼ一様にメスという結果は発生学的にも興味深い。1.ミツバチにおける初期応答遺伝子の網羅的同定と解析最終的に、Ser/Thr kinase、核酸転移酵素および機能不明の膜タンパク質をそれぞれコードする3遺伝子(便宜上解析IDを用いて#15, #34, #36と表記)を新規初期応答遺伝子として同定した。脊椎動物では、初期応答遺伝子の役割として、記憶・学習の基礎過程であるシナプス可塑性への寄与が知られている。ミツバチの代表的な記憶・学習関連行動である採餌飛行と定位飛行について、新規初期応答遺伝子の発現を解析した。興味深いことに、#36は既知の初期応答遺伝子と同様に採餌飛行と定位飛行のいずれにおいても発現上昇を示したが、#15, 34は定位飛行時にのみ発現が上昇していた。こうした挙動の違いは、定位飛行が新規に巣箱の位置を学習する行動で「記憶の獲得」が主であるのに対し、採餌飛行が餌場と巣箱を往復する行動で「記憶の想起」が生じていることと関連があるのかもしれない。原始的なハチ目昆虫であるカブラハバチでは、#36について神経活動後の発現上昇が認められなかった。さらに、最近Chenらが発表した「ショウジョウバエで神経活動依存に発現上昇する遺伝子のリスト」にも#36は記載されておらず、ミツバチに特有の初期応答遺伝子である可能性が考えられる。2. Egrの発生期のミツバチ
分裂酵母における減数分裂特異的な組み換え機構の解析

差分化cDNAライブラリーを作成することで、これまでに分裂酵母の減数分裂特異的に転写誘導される遺伝子を現在までに27個単離した。この一つeta1^+(enhanced transcript after nitrogen starvation)遺伝子はノーザン解析をすると1.0kbと2.8kbの2本のバンドを示し、このうち2.8kbのバンドのみが窒素源枯渇後数時間後に劇的に転写誘導されるという減数分裂特異性を示した。両方に対応するcDNAを単離して塩基配列決定すると両方ともポリA付加の位置は同一で共通にRad24の読みとり枠(ORF)を含むが、後者は余分な5'上流(1.8kb)にもうひとつの大きなORFを含むことが分かった。このORFは遺伝子組み換えに関わる出芽酵母のDmc1(大腸菌RecAのホモログ)と酷似していたので、コードする遺伝子をdmc1^+と名付け機能解析した。これらがbicistronic mRNAとし転写されている事実はプローブを変えてノーザン解析やゲノムサザン解析を行うことで再確認した。3種類の遺伝子破壊株(dmc1Δ,rad24Δ,dmc1Δrad24Δ)の解析から、いずれの遺伝子の破壊も減数分裂には何ら影響を与えないことが分かった。この結果は出芽酵母のDMC1が減数分裂(とくに組み換え)に必須であることに比べて特異である。ただし、テトラド解析によるとdmc1破壊株は減数分裂過程でに組み換えに異常を示し、遺伝子転換効率も野生株に比べて顕著に低下していたことは分裂酵母のDMC1もやはり遺伝子組み換えに関わっていることを示唆する。昨年報告したMeu13の機能と考え合わせると我々の方法は減数分裂組み換えに関わる遺伝子の包括的単離にも有用であることが分かった。
災害時における人命救助のための携帯用照明を利用したＬＥＤ可視光通信システム

本研究課題では,災害時に利用する携帯用照明を用いた人命救助のためのイメージセンサ型LED可視光通信システムを検討した.サブテーマ(1)では,がれき等の障害物(通信路)の影響を受けたLED光を定量的に解析した.解析結果より,LEDの実際の大きさが受信機側で1ピクセル以上の領域に投影されるか否かが,イメージセンサ型可視光通信の復調性能を左右するということを明らかにした.サブテーマ(2)では,災害時の通信路の影響によって劣化した画像から正しいデータを復調するために,劣化画像の特徴を利用した新たな復調手法を提案し,シミュレーション及び実験からその有効性を示した.平成25年度はまず,前年度に作製したLED送信機で生じる「LEDの点滅速度と高速度カメラでの撮影速度との間のタイミングズレ」の問題解決に着手した.原因を調査した結果,LEDの点滅用素子の制御に用いているプログラム上での時間の定義と素子自身が持つ時間の定義が一致していないことが判明した.この問題を解決するため,プログラムの修正及び高速度カメラの撮影速度の向上等の対策を施し,ズレの軽減に成功した.さらに,平成25年度は災害時に用いた時に起こる問題への対策も検討した.本研究では,開発した送信機を災害時に被災者自身が使用することを想定している.この場合,がれきなどの障害物によってLED光が四方八方に散乱する可能性が高く,これによってLED光の減衰が生じてしまい,信号復調に影響を与えてしまう.研究計画の当初,この散乱光を利用した復調方法の開発を検討していたが,散乱光よりもまず光の減衰による影響を解決する必要があると考え,研究計画を一部変更し,障害物等で光が減衰する問題に取り組むこととした.問題解決方法を検討した結果,雑音を利用することにより微弱信号を検出する確率共鳴現象に注目し,本現象を応用することで可視光通信における課題の解決を図ることとした.その第1ステップとして,可視光通信受信機に確率共鳴を適用した簡易なシステムを作成した.光信号検出特性を調べた結果,減衰した光信号から信号の復元に成功した.このことから,可視光通信においても確率共鳴現象の効果を確認できたと言える.これら実験と並列して,画像処理を用いて可視光通信シミュレーションを行うためのプログラムの改良も行っており,平成25年度は,簡易的ではあるが,複数光源を想定した可視光通信の模擬を行うことができた.これらの研究に関する成果の一部を,学術論文で1編,査読付き国際会議論文で9編,査読付き国内研究会論文で1編発表した.本研究課題では,災害時に利用する携帯用照明を用いた人命救助のためのイメージセンサ型LED可視光通信システムを検討した.サブテーマ(1)では,がれき等の障害物(通信路)の影響を受けたLED光を定量的に解析した.解析結果より,LEDの実際の大きさが受信機側で1ピクセル以上の領域に投影されるか否かが,イメージセンサ型可視光通信の復調性能を左右するということを明らかにした.サブテーマ(2)では,災害時の通信路の影響によって劣化した画像から正しいデータを復調するために,劣化画像の特徴を利用した新たな復調手法を提案し,シミュレーション及び実験からその有効性を示した.本研究では,天災や人災等の災害が起きた際に利用する,懐中電灯等の携帯用照明を用いた人命救助のためのLED可視光通信システムを提案する.想定環境として,電波による無線通信が不可能で,なおかつ,被災者の探索が困難な状況で,被災者自身が利用することを検討する.具体的には,障害物により散乱した送信信号の光(散乱光)を受信機側では複数光源として認識し,それらの光を集約させてダイバーシチ効果を得ることによるロバストな可視光通信を実現する.平成24年度は,散乱光を利用した可視光通信システムを確立するために,散乱光検出・同期アルゴリズムの開発を目標に掲げた.目標の遂行にあたり,まず可視光通信の実験環境の整備に着手した.本研究では,送信機に携帯用照明を模擬した小型LED送信機,受信機に高速度カメラを用いる事を想定している.小型LED送信機は,PICと呼ばれるマイクロコントローラをLED制御装置として用いて作成した.高速度カメラは,フォトロン社のIDP-Express R2000を物品費で購入し,準備した.これらの装置を用いて,受信機でLEDの高速点滅を確認するための予備実験を実施した.実験の結果,高速度カメラで撮影した画像からLEDの高速点滅を確認することに成功した.しかしながら,PICの応答特性の影響で,点灯間隔に遅延が生じる事が画像内で多々見られた.この問題に関して現在原因を究明中であり,解決次第,早急に散乱光の発生を行い,高速度カメラでの検出を実施する.実験環境の整備と並列して,画像処理を用いて可視光通信シミュレーションを行うためのプログラム開発を行った.現在のところ,本プログラムでは単一光源での可視光通信の模擬に成功した.以上の可視光通信に関する研究成果の一部を,学術論文で2編,査読付き国際会議論文で2編,査読付き国内研究会論文で1編発表した.本研究では,天災や人災等の災害が起きた際に利用する,携帯用照明を用いた人命救助のためのLED可視光通信システムを提案する.災害時にはがれき等の障害物によってLED光が四方八方に散乱する可能性が高く,これによってLED光の減衰・劣化が生じ,信号復調に影響を与えてしまう.平成26年度は,この問題を解決するために2つの研究を遂行した.1つ目はLED光の減衰・劣化についての詳細な解析である.LED光の減衰を送受信機間の通信路の影響と捉え,通信路の変化によるLED光の減衰・劣化の定式化に努めた.

その結果,LEDの実際の大きさが受信機側で1ピクセル以上の領域に投影されるかどうかが,受信機に高速度カメラを用いた可視光通信の復調性能を左右するということを理論と実験の双方から明らかにした.2つ目は減衰・劣化したLED光からの信号復調方法の開発である.前年度は,雑音を利用する事により微弱信号を検出する確率共鳴現象に注目し,この現象を応用して問題の解決を図った.平成26年度は確率共鳴現象を用いた研究と並行して,減衰・劣化したLED光からデータを復調するための新たな手法を提案した.受信機にカメラを用いた可視光通信では,通信路の影響やピントずれによって画像が劣化,つまり画像がボケてしまう.この現象は,一般的に二次元ガウス分布に基づく関数で近似でき,ボケた光は同心円状に拡散する.個々のLED光がこの関数に従って拡散するのであれば,任意のLEDの画像上での明るさは,近接するLEDの拡散光の畳み込みで表すことができる.そこで,各LED光の状態を式で表し,その式を解くことでLEDが点灯しているかどうかを判定する手法を考案した.実験の結果,従来方式と比べ,優れた復調性能を持つことを確認した.以上の研究成果の一部を,学術論文で6編(内2編は掲載決定済),査読付国際会議論文で8編発表した.通信工学先に記した【研究実績の概要】の通り,平成25年度は本研究課題の目的の1つであった,災害時に可視光通信システムを用いた時に起こる問題への対策を検討した.その問題解決方法は,当初の研究計画を一部変更して取り組むこととなったが,実験の結果,一定の効果を確認することができた.また,平成24年度に作製したLED送信機,及び,画像処理を用いた可視光通信シミュレーションプログラムのそれぞれの改良も平成25年度に行うことができた.さらに,得られた成果の一部を学術論文や国際会議等で発表できたことから,これらを総合的に判断して「おおむね順調」と自己評価した.上記【研究実績の概要】で述べたように,PICの応答特性の影響で,点灯間隔に遅延が生じる事が画像内で多々見られた.遅延が起こると,実際に可視光通信を行う際,LEDの輝度(明るさ)を取得するための画像選択を誤ってしまい,データ復調能力に影響する.この問題が解決しなければ,本研究の目的である散乱光を利用した可視光通信システムを確立することができないため,現在,実験環境の整備に注視して研究を進めている.そのため,散乱光検出・同期アルゴリズムの開発が若干遅れている.一方,実験環境の整備と並列して行っている可視光通信シミュレータの開発は順調に進んでいる.加えて,本研究に関する研究成果も【研究実績の概要】で述べたように,順調に発表を行えている.ゆえに,平成24年度の達成度を「やや遅れている」と自己評価した.平成26年度では,まず,がれき等の障害物で減衰したLED光から信号復元するために,確率共鳴を取り入れた可視光通信システムの詳細な検討を行う.平成25年度では,確率共鳴の効果を確認する事はできたが,それらはオシロスコープを用いて定性的に確認しただけであった.そこで,今年度は定量的に確率共鳴現象による効果を確認することに努める.具体的には,確率共鳴回路から出力された波形の電力スペクトルやそれの信号対雑音比等を計算し,送信信号波形との比較を行う.さらに,先に述べた通信路の影響を受けたLED光からの確率共鳴回路による信号復元性能を解析する.
植物細胞における表層細胞質内微小管の分布変動機構の解析

表層細胞質に存在する微小管は、細胞が正常に発生や生理現象を行ううえで、非常に重要であると考えられている。本研究では、光によりその生理現象が制御できるシダ原糸体細胞を使用し、光屈性・細胞分裂に先行して起こる細胞先端部微小管束の配向変化、およびpre-prophase band(PPB)の密度変化を経時的に解析した。〔光屈性に伴う微小管配向変化〕赤色光下で伸長中の原糸体に、生長軸と45°または70°の角度をなす赤色偏光を照射し、偏光屈性を誘導すると、細胞の形状変化が起こる前に、微小管束の配向に変化が表われ、45°の場合は時間とともにさらに大きく変化する。一方70°の場合には1時間後にはこの微小管束は消失する。暗順応させた原糸体亜先端部の片側だけに短時間の赤色微光束を照射すると、照射側の微小管束が消失した。この微小管束の消失様式が異なるにもかかわらず、同じ様式の屈性を示すことから、微小管束そのものが重要と言うよりは、むしろ微小管束が消失または、移行することが重要と考えられる。〔PPB形成過程〕PPBは細胞分裂に先行し、将来の細胞分裂位置に分裂前期直前から前期頃まで出現し、その後消失する。PPB形成期前後の各時期に細胞を遠心し、核の位置を100200μmほど移動させ、その時のPPBの形成と消失を解析した。その結果、PPBの形成には核が近傍に存在する必要があること、PPB形成後細胞を遠心し、細胞質をPPB近傍から除去すると、PPBの消失は細胞分裂後期までおさえられることが明らかとなった。〔ディ-プエッチングによる細胞骨格の観察〕原糸体を急速凍結し、割断した後、ディ-プエッチングする方法を確率するため、種々の試みを行った。現在までのところ、方法の確立はほヾ終わったが、細胞骨格の像は見られていない。
学校危機後の安全・安心感の回復と再発防止に向けた長期的介入支援に関する研究

事件の影響を受けた児童生徒の回復や成長につながる学校組織・学校経営への介入的な支援、学級経営のための教師への支援、学校段階間の連携の進め方、さらなる安全感、安心感、信頼感を高める学校安全への取り組みを継続して実施した。その結果、支援体制が定着し、生徒への支援が円滑に進められている。介入支援プロセスが評価できた。東日本大震災、熊本地震後の支援にむけて利用可能な資料を作成し、研修会、相談、コンサルテーション等で活用できた。トラウマインフォームドケアの考え方についても解説した。サイコロジカル・ファーストエイド学校版、子どもの心的外傷悲嘆ための治療導入ビデオおよび教育用ビデオの翻訳も行った。本研究は、学校危機事例に対して、学校はどのように長期的に、包括的対応を進めていけばいいのかを明らかにすることを目的とした。まず、事件の影響を受けた児童生徒の回復や成長につながる学校組織・学校経営への介入的な支援、学級経営のための教師への支援、学校段階間の連携の進め方、さらなる安全感、安心感、信頼感を高める学校安全への取り組み(再発防止策)などを継続して実施し、これまでの支援経験に基づき、児童生徒の卒業後の学校の体制と卒業生への継続的支援について検討した。教員へのコンサルテーションは、毎週実施しているコーディネーター、カウンセラーとのミーティングで情報交換をするなかで随時実施した。要支援、要配慮の児童生徒の保護者とは、コーディネーターと協議しながら定期的にミーティングを設定した。学校危機メンタルサポートセンターにおいては、支援が押し付けにならないよう、また、一定の情報が発信続けられるように、ホームページによるトラウマ心理相談室の活動の広報を継続すること、また、問い合わせに対して十分に対応することが当面の取り組みになると考えた。ここまでの取り組みの成果は、学校危機事例だけでなく、東日本大震災の影響を受けた学校における中・長期的な支援にむけて利用可能な資料を作成し、研修会、相談、コンサルテーション等で活用することを目指した。実際に、岩手県、福島県、宮城県に於ける研修会において、配布資料を作成し、学校安全の推進のための取り組み、トラウマケアに向けた取り組みの進め方などについて、参加の教職員に向けて講義する機会を持った。また、岩手県沿岸部、福島県の学校訪問の機会には、学校コンサルテーションや個別の事例についての相談活動において、取り組みの成果を生かすように助言を行った。平成27年度の研究実施計画に沿って、介入的実践が進行し、随時、教職員や保護者を対象にしたコンサルテーションが実施できている。さらに、研修会やコンサルテーションにおいて、研修成果の活用や普及を進められている。まず、事件の影響を受けた児童生徒の回復や成長につながる学校組織・学校経営への介入的な支援、学級経営のための教師への支援、学校段階間の連携の進め方、さらなる安全感、安心感、信頼感を高める学校安全への取り組み(再発防止策)などを継続して実施した。これまでの支援経験に基づき、児童生徒の卒業後の学校の体制と卒業生への継続的支援について検討した。学校危機メンタルサポートセンターにおいては、支援に関して、一定の情報を発信し続けるなかで、支援が押し付けにならないように配慮し、ホームページによるトラウマ心理相談室の活動の広報、問い合わせに対して十分に対応する取り組みを継続した。岩手県、福島県、宮城県に於ける研修会で、学校安全の推進のための取り組み、トラウマケアに向けた取り組みの進め方などについて配布資料を作成し、参加の教職員に向けて講義する機会を持った。平成28年度の研究実施計画に沿って、介入的実践が進行し、随時、教職員や保護者を対象にしたコンサルテーションが実施できた。さらに、研修会やコンサルテーションにおいて、研修成果の活用や普及を進めている。教員へのコンサルテーションは、毎週実施しているコーディネーター(主幹教諭)、カウンセラーとのミーティングで情報交換をするなかで随時実施した。学校危機メンタルサポートセンターにおいては、支援に関して、一定の情報を発信し続けるなかで、支援が押し付けにならないように配慮し、ホームページによるトラウマ心理相談室の活動の広報、電話等による問い合わせに対して十分に対応する取り組みを継続した。

ここまでの取り組みの成果は、学校危機事例だけでなく、東日本大震災の影響を受けた学校、熊本地震後の支援者に対して中・長期的な支援にむけて利用可能な資料を作成し、研修会、相談、コンサルテーション等で活用することを目指した。岩手県、福島県、宮城県に於ける研修会で、学校安全の推進のための取り組み、トラウマケアに向けた取り組みの進め方などについて配布資料を作成し、参加の教職員に向けて講義する機会を持った。また、岩手県沿岸部、福島県の学校訪問の機会、熊本県の支援者研修のなかで、学校コンサルテーションや個別の事例についての相談活動に取り組みの成果を生かすことができるように助言を行った。事件の影響を受けた児童生徒の回復や成長につながる学校組織・学校経営への介入的な支援、学級経営のための教師への支援、学校段階間の連携の進め方、さらなる安全感、安心感、信頼感を高める学校安全への取り組みを継続して実施した。その結果、支援体制が定着し、生徒への支援が円滑に進められている。介入支援プロセスが評価できた。東日本大震災、熊本地震後の支援にむけて利用可能な資料を作成し、研修会、相談、コンサルテーション等で活用できた。トラウマインフォームドケアの考え方についても解説した。サイコロジカル・ファーストエイド学校版、子どもの心的外傷悲嘆ための治療導入ビデオおよび教育用ビデオの翻訳も行った。介入的支援の実践について、前年度の支援一覧表にそって実践を継続する。前年度から試みてきた評価の内容をもとに、実践的介入について検証を試みる。さらに、教職員研修等の機会をとらえて実践成果の活用と普及に努め、評価を受ける。国内外の学会に参加することで実践内容やこれまで得た評価内容について報告する機会を活用し、外部からの評価を受ける。あわせて、介入的支援の実践について公表して普及する機会とする。介入的支援の実践について、支援一覧表にそって実践を継続する。実践的介入について検証を試みる。学校心理学支出予定の旅費について、天候不良のため、経路及び滞在日数を変更せざるを得なかった。その際に、予定していた旅費と実際の旅費に差額が生じた。本年度の旅費などと合算して、使用する予定である。
細胞間結合装置構成タンパク質による唾液分泌制御機構

本研究は唾液腺細胞にgap junction構成タンパク質であるconnexinやtight junction構成タンパク質であるcaludinやocculdinに対してantisenseを作用させた際の変化を検討することを目的としている。平成16年度も引き続きラット耳下腺腺房細胞由来細胞であるPC10細胞にgap junction構成タンパク質であるconnexin32のantisenseを作用させた際の変化を検討した。その結果、connexin32をantisenseでblock後にトリパンブルー染色にて死細胞が増える傾向があった。これらの結果と前年度までの結果より唾液腺においてgap junction構成タンパク質であるconnexin32は1)細胞増殖、2)細胞死の抑制、に関与していることが考えられた。2)の細胞死がアポトーシスであるか否かをTUNEL法やフローサイトメトリーを用いて検索したところ、アポトーシスの分画が増加しており、connexin32のblock後にはアポトーシスを起こしている可能性が示唆され、この結果を現在、投稿準備中ですある。本研究の目的は細胞間結合装置構成タンパク質による唾液分泌制御機構を解明することである。平成14年度にはgap junction構成タンパク質のひとつであるconnexin遺伝子に対する影響を検索した。具体的にはColorado大学歯学部,Dr. Quissellより供与された耳下腺腺房細胞由来細胞(PC5,PC10)ならびに顎下腺腺房細胞由来細胞(SMG-C6)の3種類を用いた。最初に3種類の細胞に対して、RT-PCR法を行い、どの細胞がどのタイプのconnexinが発現しているのかをスクリーニングした。その結果、耳下腺腺房細胞由来であるPC10細胞がconnexin32を発現していることが明かとなった。この結果は報告者が以前に発表したラット耳下腺腺房細胞での発現パターンと同じであり(Acta Histochem Cytochem 31:211-216,1998)、この細胞が実験モデルになりうることが示唆された。次にPC10細胞を用いてconnexin32に対するantisenseをlipofection法により遺伝子導入した。その結果、Western blot法にて発現が70〓90%減少することが確認され、このantisenseが使用できることが明かとなった。その次にantisenseにて発現を消失させた後に1)細胞形態の変化、2)細胞増殖の変化、3)分泌能の変化について検索した。その結果、1)の細胞形態に関してはantisense導入後も大きな変化はないものの、2)の細胞増殖に関しては、antisense導入後、細胞増殖が遅延する傾向が認められた。また3)の分泌能の検索は現在、進行中である。以上の結果は平成14年10月19日に行われた第274回東京歯科大学学会総会(千葉)において発表した。平成15年度には分泌能の変化や細胞間コミュニケーション能の変化、さらにはtight junctionの変化に関して検索する予定である。平成15年度にはラット耳下腺腺房細胞由来細胞であるPC10細胞にgap junction構成タンパク質であるconnexin32のantisenseを作用させた際のtight junction構成タンパク質の変化を検討した。その結果、connexin32、をantisenseでblock後にtight junction構成タンパク質であるclaudinやoccludinの発現が対照群と比較して高いことが明かとなった。特にclaudin1と5に高い傾向が認められた。一方、Z0-1では変化は認められなかった。またblock後にイソプロテレノールで刺激を行ったところ、トリパンブルー染色にて死細胞が増える傾向があった。これらの結果と前年度までの結果より唾液腺においてgap junction構成タンパク質であるconnexin32は1)細胞増殖、2)tight junction構成タンパク質のうちclaudin-1と5の発現への関与、3)細胞死の抑制、に関与していることが考えられた。現在、3)の細胞死がアポトーシスであるか否かをTUNEL法やフローサイトメトリーを用いて検討中である。来年度はtight junction構成タンパク質に対してantisenseを導入した際のgap junction構成タンパク質の変化を検索する予定である。
オプト・イオントロニクスの創成

本研究は、電解質を用いたキャリアドーピングを基盤とした『オプト・イオントロニクス』を創成する。具体的には、半導体材料に電解質を滴下し、電圧のみ印可する極めて簡便かつ新しい素子を提案・検証する。近年、発光・受光素子の用途は驚くほど多様化しつつある。しかしながら、新しい発光材料を用いた発光・受光素子の開発には必ず大きな困難が伴う。このような状況の打開には、根本的に異なるアプローチに基づく普遍的なドーピング手法の開発が強く望まれ、本提案素子は極めて短い開発期間で各種素子を実現する可能性があり、これまでの多大な時間と労力を要した光素子作製を根本から変革・転換させる潜在性を有する。
磁性金属－強誘電体ナノ複相構造薄膜の作製による新複機能物性材料の開発

当研究グループでは、新しい原理に基づくトンネル型磁気誘電(TMD)効果およびトンネル型磁気光学(TMO)効果を、誘電セラミックス中にナノ磁性金属粒子を分散させた磁性体ー誘電体ナノ複相構造薄膜で発見した。さらに、2017年度に新複機能物性の発現(光通信に用いられる波長(1550nm)の光に対して、従来材料のビスマス鉄ガーネットの40倍もの巨大ファラデー効果を示す薄膜材料の開発)に成功した。今年度は、この研究をさらに発展させた。[1]これまで最も高いTMD効果が発現する周波数はナノ磁性粒子の含有量に依存していたが、ナノグラニュラー構造と積層構造をハイブリッド化した薄膜を作製することにより、ナノ磁性粒子の含有量を変えずに任意の周波数帯に高いTMD効果を発現させることに成功した。[2]FeCoーY-Fナノ複相構造薄膜において発見した巨大ファラデー効果のメカニズムの詳細を解明した。具体的には、[1]組成がCo-(MgF2)のナノグラニュラー薄膜の間に、中間層としてCoナノグラニュラーを含まないMgF2中間層を挿入した。MgF2中間層の厚みの変化(14nm)により、同じナノ磁性粒子の含有量にもかかわらずTMD周波数を3kHzから300kHzに任意に制御可能であることを見いだし、TMD効果の応用に大きな自由度を付与することができた。また、[2]巨大なファラデー効果を示す発現メカニズムを明らかにするために、密度汎関数法による第1原理計算によってFe磁性粒子とフッ化物マトリックス界面の電子状態を計算した。さらに、Maxwell-Garnett理論によってファラデー回転角を計算し相関を調べた。その結果、ナノグラニュラー構造における磁性粒子とマトリックスの界面での磁性原子の軌道磁気モーメントの増大によって、大きなファラデー効果が生じたことを明らかにした。今年度は、本申請グループが見いだした複機能物性である『トンネル磁気誘電効果』の高機能化を目指して、最大TMD効果発現周波数を任意にコントロール出来るテクニックを開発することができた。これまではナノ磁性粒子の含有量によって一意的に最大TMD効果発現周波数が固定されていたが、本テクニックにより応用化への自由度を拡げることに成功した。また、新しく発見した巨大ファラデー効果の応用化の前段階としてそのメカニズムの詳細を明らかにすることが出来た。このメカニズム解明を起点として現在新機能発現と高機能化の両輪で研究に取り組んでいる。また、本申請課題を遂行している過程で、Co-SiO2ナノ複相構造薄膜において、ナノグラニュラー粒子の楕円形状化による13GHzを超える高い共振周波数を有する高周波軟磁性材料の開発に成功している。これら新しい複機能材料の高機能化や新機能のメカニズムの解明などは、本年度に行われた新成膜テクニックの確立および膜微細構造の精密化による特性向上などの結果によるものであり、結果として研究実績の概要で記述した学会発表賞等において評価されたことから、当初の計画以上に進展していると考える。令和元年(平成31年)度は、最終年度として以下のことを計画する。『トンネル磁気誘電(TMD)効果」(および「トンネル磁気光学(TMO)効果」の高機能化』分散する磁性金属ナノ粒子の合金化、添加物の付与、粒子形状変化の積極的活用等を行う。マトリックス誘電体の候補として、複フッ化物、複酸化物などのより機能物性が高い材料との組み合わせへの挑戦を行う。ナノグラニュラー薄膜の構造設計による高機能化および新機能付与や、膜界面制御のための成膜装置の更なる改良による膜の結晶化、難機能発現材料への挑戦を行う。以上、様々な角度からの膜作製に取り組み、成膜条件と基礎物性、機能物性、複機能物性との関係を明らかにすることで、TMD効果およびTMO効果の高機能化をめざす。『ナノ複相構造薄膜による新機能材料の開発および発現メカニズムの解明』新しく発見した「巨大ファラデー効果」の詳細をより深めていく。新物質・新機能探査と同時並行して応用化を目指し、微細加工設備を用いて評価素子に加工する。既設の磁気-誘電複機能物性評価装置、ファラデー効果評価装置を用いて、特性評価を行う。膜の作製条件、膜構造・界面組織と基礎物性、複機能物性との関係を明らかにするとともにメカニズムの解明をめざす。『総括』上記成果は随時、論文、国内外会議等で研究発表していく。最後に、行ってきたナノ複相構造材料に関して、その機能発現方法やメカニズムなどの基本設計思想を確立し、最後に総括する。誘電セラミックス中にナノ磁性金属粒子を分散させた磁性体ー誘電体ナノ複相構造薄膜が、新しい原理に基づく磁気誘電効果と磁気光学効果を発現することを申請者グループにより発見し、トンネル型磁気誘電(TMD)効果およびトンネル型磁気光学(TMO)効果と命名した。初年度は、この研究をさらに発展させ、1より変換効率の高いTMD・TMO効果を発現する材料の開発を行うとともに、2新しい機能発現(従来の40倍もの巨大ファラデー効果を示す薄膜材料の開発)に成功し、英国科学誌「Scientific Reports」(3月21日付)に掲載された。具体的には、1マトリックスにMgF2(-1124 kJ/mol)と同じくIIa族元素のフッ化物であり生成熱が大きくナノ複相構造の生成が期待できるSrF2(-1218kJ/mol)を用いて、Co-Sr-Fナノ複相薄膜をco-

sputtering methodにより作製し、成膜装置の改良と、グラニュラーの合金組成の検討を行うことにより、TMD効果の最大値、6.2%を得ることに成功した。また2粒径が数ナノメートルの鉄-コバルト合金微粒子(グラニュール)が、フッ化アルミニウムやフッ化イットリウムなどのフッ化物誘電体から成る媒質(マトリックス)中に分散した磁性体ー誘電体ナノ複相構造薄膜において新しく開発した材料は、光通信に用いられる波長(1550nm)の光に対して、実用材料であるビスマス鉄ガーネットの約40倍もの巨大なファラデー効果を示した。本効果は磁性ナノグラニュールと誘電体マトリックスの界面において、原子の磁気モーメントが増大することにより発現することを明らかにした。上記の結果が認められ、日本セラミックス協会第30回秋季シンポジウム優秀賞、および日本金属学会秋期講演大会優秀ポスター賞、および日本セラミックス協会東北北海道支部研究発表会優勝発表賞を受賞した。本研究グループは、磁性体ー誘電体ナノ複相構造薄膜によって、「トンネル磁気誘電(Tunneling Magneto-Dielectric:TMR)効果」(磁場を印加すると材料の誘電率が磁場の強さに応じて変化する現象。室温で動作する。本研究グループで命名)および「トンネル磁気光学(Tunneling Magneto-Optic:TMO)効果」(磁場を印加すると材料の透過率が磁場の強さに応じて変化する現象。室温で動作する。本研究グループで命名)をそれぞれ平成26年度および平成28年度に発見したが、今年度、新たにBi-YIGに比して巨大なファラデー回転角を有する「巨大ファラデー効果」が磁性体ー誘電体ナノ複相構造薄膜より発現することを世界に先駆けて発見した。この新しい材料は、45年ぶりに見出された。この材料が実用化できれば、光デバイスの大幅な高性能化、さらに小型化・集積化が可能となる。従来の電子を信号とする電子デバイスの進化と同様に、光デバイスが集積化されれば、いうなれば電子に代わる"光子"集積化回路が可能となり、電磁ノイズの影響が無く、高密度情報伝達が可能で、大幅な省エネルギー化を実現することも期待される。また、TMD効果の特性向上に関しても、(1)作製法の改善として、co-separate sputtering methodの採用、および(2)合金組成の改善として、Coグラニュールに希土類元素のドーピングを試みることにより、それぞれTMD効果の値が4.1%および6.2%に向上することを明らかにした。これら新しい複機能材料の発見や、新成膜方法および元素添加効果による特性向上などの結果が研究実績の概要で記述した学会発表賞等において評価されたことから、当初の計画以上に進展していると考える。当研究グループでは、新しい原理に基づくトンネル型磁気誘電(TMD)効果およびトンネル型磁気光学(TMO)効果を、誘電セラミックス中にナノ磁性金属粒子を分散させた磁性体ー誘電体ナノ複相構造薄膜で発見した。さらに、2017年度に新複機能物性の発現(光通信に用いられる波長(1550nm)の光に対して、従来材料のビスマス鉄ガーネットの40倍もの巨大ファラデー効果を示す薄膜材料の開発)に成功した。今年度は、この研究をさらに発展させた。
リウマチ看護師の専門性の可視化・構造化と戦略的早期看護介入の確立

デルファイ法を用い「Nsに必要な専門的能力」33項目を抽出し、Basementの力「接する心構え」「訴えを聴く(耳を傾ける)力」「痛みを理解する力」と、Advanceな力「周りを見る力」「引き出す力」「方向性を見極める力」「リウマチケアに特化した知識」に分類しNsの能力を構造化した。これら要素から10分間で面接できる「面接シート」と「意思決定支援シート」を開発し、Nsによる患者介入に用いた。33項目は自己評価介入指標とした。20人の看護師を教育し介入した。シート活用は有効と回答したNs達だったが職場事情により計画通りの介入を終えたのは5人だった。5人の介入前後自己評価に有意差は見られなかった。以下の2点について実施した。1)リウマチ(以下、RAと示す)ナースネットワークの構築学会や研究会で出会うナース達でRAナースネットワークを形成し、第5回日本慢性看護学会(6月26日)にて「RA看護の専門性と戦略的看講介入の確立について」をテーマとして交流集会を開催した。会場にはRA看護に関心のある多くの参加者に参集いただき、その場でもネットワークメンバーを募ることができた。その後、12月には第26回日本臨床リウマチ学会で24人のナース達とネットワーク会議を開催し、今後の方向性と本研究の主旨について説明し今後協力いただくことに賛同を得た。2月26日には、全国各地域からコアになる22人のRAナースを集めセミナーを開催した。プログラム1:各分担研究者によるショートレクチャー、プログラム2:先に実施し分析しておいた「RA看護の専門性」に関して5領域に分け、分担研究者と共にグループ討議をした。討議内容は、議事録として収集し、分析対象とした。2)RAケアに関して「専門性の高いケア」と「患者が望むRA看護の専門性」関する内容の抽出セミナー実施前に、「専門性の高いケア」と「患者が望むRA看護の専門性」に関するアンケート記述調査を実施した。調査期間を平成23年12月13日平成24年1月19日とし、メールまたは郵送でセミナー参加予定の22人にアンケートを配信し全員から返信を得た。記述内容を分析し、セミナー時に提示し討議材料とした。セミナー討議時の議事録内容も分析に加え、RA看護の専門性に関して31項目を抽出した。この内容に関して、現在、デルファイ法にて分析中である。昨年度までで看護師に求められる優先度の高い専門性を33項目抽出した。今年度は、その項目を活用し看護師が忙しい実践現場でも質を担保し効果的に10分間で治療的面接が行えるような「面接シート」と「意思決定支援シート」を作成し、シートの使い方に関しては看護師への訓練研修を実施した上で看護介入を開始した。抽出した33項目「優先度の高いRA看護の専門性」から介入評価表を開発した。看護師が忙しい実践現場でも質を担保し効果的に10分間で治療的面接が行えるような「面接シート」「意思決定支援シート」を作成した。病院の倫理委員会の承認後、2013年8月1日から病院で実施した。「面接シート」「意思決定支援シート」の使い方に関してリウマチ科のあるA市B病院の外来と病棟の看護師への訓練研修を実施した。内容は講義のあと研究者によるロールプレイ、さらに参加看護師によるロールプレイとした。また、その様子をビデオ撮影することで不参加者への学習材料とした。参加看護師は介入前評価表へ記入を行った。臨床場面で参加看護師により患者へ「面接シート」「意思決定支援シート」の使用をする。ひとりにつき2名の協力者に実施することを目標とした。参加看護師は終了後、介入後自己評価表を記入し、介入前との得点比較を行う予定である。また、「面接シート」「意思決定支援シート」を使用した参加看護師達45名を一組にして「シートの効果と影響」に関するフォーカスグループインタビューを実施した。これらを現在分析中である。リウマチ(RA)看護師の専門性の可視化・構造化、提供するRA看護の質の安定化と戦略的で効果的な早期看護介入を実践するために、看護師に求められる優先度の高い専門性を抽出した。方法:学会や研究会で集めた全国の看護師を集め「RA看護師ネットワーク」を形成しそのNsを集め了承の得られた22人に「最も優先度が高いと思われるRA看護師の専門性」について、グループ討議をし抽出された項目でデルファイ法による調査を、E-mail、Web、郵送調査のうち協力者の希望する方法で3回繰り返した。結果:31項目が抽出されデルファイ法にて優先度を決定した。回収率は1回目48%2回目62%