hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会的活動、ソーシャル・キャピタルと健康との関連に関する研究

地域高齢者の健康寿命の延伸を目指して、地域の行政保健師の役割は、1次予防(健康増進)、2次予防(虚弱、つまりフレイル状態にある高齢者の把握と介入)、3次予防(機能の保持、改善、リハビリ)対策を推進する効果的な方法による地域介入が求められている。本研究では、地域在住高齢者のフレイルに関連する要因を、社会的側面を中心に検討を行った後に3年後要介護に関連する要因を、縦断的に要介護の重症度別で検討を行った。さらに地域高齢者のソーシャルキャピタルと健康の関連性について、ソーシャルキャピタルの下位概念に踏み込んで検討を行い、公衆衛生看護活動の介入方向性に対する示唆を得た。本研究の目的は、人々の社会的活動である地域活動やボランティア活動等が、ソーシャル・キャピタルの構成要素である信頼、互酬性に関する様々な指標と、また個人の健康とどういう関係にあるのかを具体的に実態調査を通して明らかにすることである。平成25年度には、1)調査地域と組織の選定、2)調査の準備と調査票の作成、3)アンケート調査の実施までを進めた。1)調査地域は当初計画の予定通り大阪府下の中規模自治体とした。詳細な地域の選定にあたり、要介護認定率や介護二次予防事業該当率等を住民の健康状態を反映する統計指標として情報収集を行った。また、包括支援センター職員や自治体保健師等にインタビューや聞き取りを行い地域特徴等の把握を行った。2)調査票の作成にあたり先行文献のレビューを行い、アウトカムとする健康尺度や社会的活動の項目の選定を行った。本調査の目的である、地域の人々の社会的活動を分析して検討していくために、活動項目を詳細に設定して活動期間や頻度、活動に対する個人の認知的側面を把握できるような質問項目を設定した。3)今年度の調査実施については、倫理申請し承認を受けた後に行った。「健康と社会的活動に関するアンケート」と題したアンケート調査を2つの方法で実施した。第1に、3040代の住民対象の調査では、小中学校PTA協議会を通じて、手渡しで配布回収を行った(郵送による返信回答も有り)。第2に、50代の住民対象の調査では、住民基本台帳から無作為抽出して郵送調査を行った。今後本調査の集計と分析を予定通りに行っていく。研究継続年であるH26年度には、実施済み調査のデータ入力と集計、および解析を行った。また、得られた結果についての学会報告を国内外にて行った。社会的活動の実態として、年代別、グループ・組織別に検討したところ、社会参加活動の内、「地縁組織・地域関係の会」が男女共に最も参加率が高いことが明らかになった。また地縁活動については80歳代であっても参加率が高かったことから、最も身近な社会参加の場であると推察された。その他参加率が高い社会参加活動内容である「趣味関係のグループやサークル、教室」「スポーツ関係のグループやクラブ、教室」「同窓会、OB・OG会」は70歳代の参加率が最も高かったが、80歳代になると参加率が下がるといった年代の特徴がみられた。第3回日本公衆衛生看護学会学術集会にて報告した。本研究の目的は、人々の社会的活動(地域活動やボランティア活動等)が、ソーシャルキャピタルおよび健康とどのような関連性があるのかを具体的な実態調査を通して明らかとすることである。研究の継続年であったH27年度には、データの解析を実施し、得られた解析結果の学会報告および論文化を行った。本年度では、特に高齢者で活動割合が高かった、地縁活動に焦点をあてて検討を行った。解析より、地域在住高齢者の地縁組織参加と個人の健康(主観的健康感)に正の関連性があることが明らかとなった。また、地縁組織参加における主体性の有無と主観的健康感の関連をについて解析を深めた。結果から、主体的に参加できる組織づくりを促進することが地域在住高齢者の主観的健康感を良好に保つ上で重要であることが示唆された。また、地域在住の高齢者全員(要介護認定を受けている者を除く)を対象とした、介護二次予防事業スクリーニングの基本チェックリストの該当判定有無を健康指標として、社会的側面との関連を検討した結果、社会的活動の参加無、就労無、地域居住年数が短いなど、社会参加や人とのつながりが低い群の方が虚弱であることが明らかとなった。本結果は、ARCHIVES OF GERONTOLOGY AND GERIATRICSに原著論文として報告した。申請時の予定通り、データ解析を実施し、学会報告および論文報告を行った。最終段階の調査が予定より後ろ倒しとなっている。地域高齢者の健康寿命の延伸を目指して、地域の行政保健師の役割には、1次予防(健康増進)、2次予防(虚弱、つまりフレイル状態にある高齢者の把握と介入)、3次予防(機能の保持、改善、リハビリ)対策を推進する効果的な方法による地域介入が求められている。本研究では、地域在住高齢者のフレイルに関連する要因を、社会的側面を中心に検討を行った後、3年後要介護に関連する要因を、縦断的に要介護の重症度別で検討を行った。調査は中核都市H市に居住している高齢者を対象として、自記式郵送質問紙調査を実施した。

分析の結果、性別(女性)、高年齢、疾患有無(有)、市内居住年数(20年未満)、就労状況(無)、社会的活動(無)がフレイルにそれぞれ独立して有意な関連性を示した。さらに回答者の罹患疾患を検討したところ、男性では脳卒中や生活習慣病、女性では関節疾患、骨粗鬆症の割合が有意に高く認められた。フレイル群においても同様であった。結果より、健康長寿の延伸を目指した地域づくりを推進する際には対象者の性別等属性に沿った方法でアプローチすること、および地域全体のソーシャルキャピタルの醸成が介護予防にとって重要であると考えられた。これらの結果を踏まえて、ソーシャルキャピタルについてさらにその下位概念に踏み込んだ調査検討を実施し、個人レベルのソーシャルキャピタル因子と健康との関連性を明らかとし、公衆衛生看護活動の介入方向性に対する示唆を得た。これらの研究成果は老年学、老年医学関連では古くから重要な論文を掲載してきたArchives of Gerontology and GeriatricsおよびGeriatrics & Gerontology Internationalに掲載された。また、世界一の超高齢社会である日本における保健師の役割についての総説を海外雑誌へ発信した。地域高齢者の健康寿命の延伸を目指して、地域の行政保健師の役割は、1次予防(健康増進)、2次予防(虚弱、つまりフレイル状態にある高齢者の把握と介入)、3次予防(機能の保持、改善、リハビリ)対策を推進する効果的な方法による地域介入が求められている。本研究では、地域在住高齢者のフレイルに関連する要因を、社会的側面を中心に検討を行った後に3年後要介護に関連する要因を、縦断的に要介護の重症度別で検討を行った。さらに地域高齢者のソーシャルキャピタルと健康の関連性について、ソーシャルキャピタルの下位概念に踏み込んで検討を行い、公衆衛生看護活動の介入方向性に対する示唆を得た。申請時の予定通り、集計とデータ分析を実施し、学会にて結果報告を行った。申請書の研究計画に基づいて、最終段階の調査を実施する予定である。公衆衛生看護学、介護予防、生活習慣病予防平成25、26年度はほぼ計画通りに研究が進行したため、引き続き平成27年度も申請書の研究計画に基づいて実施する予定である。平成25年度に予定されたアンケート調査は終了し、現在は予定通り集計とデータ分析の段階である。最終調査の実施が予定より後ろ倒しとなったため。英語論文投稿に際し、校閲費を使用せず(自身で校正実施)、また別刷り印刷費も使用しなかったため。最終調査を実施し、調査票の作成や郵送費に使用予定。平成25年度は、ほぼ計画通りに研究が進行したため、引き続き平成26年度も申請書の研究計画に基づいて実施する予定である。論文投稿費および海外学会発表旅費に使用する4231円であり、ほぼ0円であったといえる。研究結果報告の経費に使用する予定である。
RASSによる大気温度計測システムの実用化

本研究では、これまでに開発した大出力音波発射装置をMUレーダーに付設し、対流圏・下部成層圏の温度プロファイルを定常的にかつ高精度に測定できる「RASS大気温度計測システム」を開発し、標準的な気象観測装置として実用化することを目的とした。システム全体としては、MUレーダー観測棟内のレーダーデータ処理装置に直結して音波面のレイトレーシングを行い、音波発射装置を制御するRASS制御用PCを用い、アンテナ面内の高出力音波発射装置を制御する構成のRASSシステムを開発した。さらに、レイトレーシングおよび観測制御ソフトウェアを開発した。また、RASS用の音源の安定な無線伝送化を図り、種々の波形の音源を安定に長時間供給できるRASS装置を実現した。同時に全音源が観測室から同期制御可能になり、アレイ音源化が完成した。これらにより、夏季は対流圏界面まで、冬季は対流圏中部までを観測できる、安定に動作する大気温度測定システムが完成した。さらにこのようなシステムを用いてRASS観測を行いラジオゾンデその他の観測とも比較観測を行い、詳細に解析することにより、大気安定度とレーダーエコー強度、エネルギー消散率の特性や相互依存関係を解明した。また、大気安定度とレーダーエコー強度の関係を詳細に解析することで、温度だけでなく湿度の正確なプロファイルを得る観測技術を開発した。以上のように本研究は、当初予定していた以上の成果を上げることができた。なお成果については、国内および国際学会で発表した他、学術論文誌に発表を行なった。本研究では、大出力音波発射装置をMUレーダーに付設し、対流圏・下部成層圏の温度プロファイルを定常的にかつ高精度に測定できる「RASS大気温度計測システム」を開発し、標準的な気象観測装置として実用化することを目指している。本年度は、RASS観測制御に必要な計算機の性能を観測データの解析結果をもとに詳細に検討した結果、近年高速かつインターフェースが容易となっているパーソナルコンピュータ(PC)を用いて、制御システムを構築することを決定し、インターフェースと併せてシステムのハードウェアとドライバを構築した。さらに、MUレーダーで観測される風速・温度データをもとに音波源から放出される音波のレイトレーシングを行なってレーダーと音波源の最適な制御パラメータを算出し、インターフェースを通じてこれらのパラメータを送出して観測を変更するようなソフトウェアを実現した。さらに、夏季および冬季にそれぞれ1週間程度のRASS観測を行い、様々な風速・温度場やその時間変動過程においてどのようにRASSの制御が有効に働いているかのデータを蓄積した。今後ソフトウェアを改良することにより、高時間分解能の自動RASS観測が実現できるものと期待される。さらに、本研究の過程で、RASSによる温度測定を用いる事で、大気中の湿度のプロファイルを正確に求めることが可能であることが見出され、温度測定装置としてだけでなく、これまで高時間分解能の観測が極めて困難であった湿度プロファイルの連続観測装置としても運転できる可能性が示された。以上のように、本課題は順調に成果を挙げている。本研究では、これまでに開発した大出力音波発射装置をMUレーダーに付設し、対流圏・下部成層圏の温度プロファイルを定常的にかつ高精度に測定できる「RASS大気温度計測システム」を開発し、標準的な気象観測装置として実用化することを目的としている。本年度は、MUレーダー観測棟内のでレーダーデータ処理装置に直結されてレイトレーシングを行い、音波発射装置を制御するRASS制御用PCから、アンテナ面内の高出力音波発射装置を高速かつ安定に制御するための制御システムを開発した。また、これまでの有線ケーブルによる制御はトラブルが多いため、無線伝送方式とPCによるネットワーク制御を行い、また音波発射装置の音源ソースを改良した。この結果、レーダーデータ処理装置のある観測室からすべての音波発射装置を同期制御することが可能になり、アレイ化が完成した。本年度の備品のほとんどはこのシステムの構築の構成要素となっている。また、これまでのRASS観測データを詳細に解析して、音波面の反射特性を検討し、音波面追尾精度を向上するレイトレーシングおよび観測制御のソフトウエア(高速リアルタイム制御ソフトウエア)を開発した。なお、この過程でRASSデータの温度データの詳細

解析から大気安定度を今までに無い高分解能に求め、レーダーエコー強度は、温度や湿度の構造により主に決定されており、エコー強度からもとめた乱流エネルギー消散率は正しく乱流構造を捉えていないという事実を発見した。さらに、ラジオゾンデとRASSの比較観測を行い、現在のRASSシステムの精度、高度範囲などを夏、冬の2回に亘って比較した。結果は現在解析中である。以上のように、本研究課題は本年度も順調に進展させることができた。本研究では、これまでに開発した大出力音波発射装置をMUレーダーに付設し、対流圏・下部成層圏の温度プロファイルを定常的にかつ高精度に測定できる「RASS大気温度計測システム」を開発し、標準的な気象観測装置として実用化することを目的としている。本年度は、RASS観測システム、高速レイトレーシングシステムの動作を評価し、音源の伝送の安定性に問題点を見出したため、無線で低周波信号を送信するシステムを一新して安定にレーダー観測室からアンテナ面に音源信号を伝送できるようにした。さらに観測データを詳細に解析することにより、RASS観測データの取得高度範囲の時間変化と風速に関係を詳細に調査し、音源発射装置の制御ソフトウエアおよび風速の予測ソフトウエアを改良して「大気温度計測システム」としてのMUレーダーRASS観測を完成の領域に到達させた。これにより従来は観測に特殊な技能と経験を要した対流圏および成層圏のRASS観測が簡単に行う事ができるようになり、他のMUレーダー観測やその他の測器との協同観測が実施できるようになった。また、これらの観測およびデータ解析の過程で大気中の水蒸気が電波散乱強度に与える影響を明らかにし、さらにレーダー電波散乱強度とRASSによる温度測定尾より大気中の湿度を観測する新しいリモートセンシング技術を開発した。以上のように、本研究ではMUレーダーRASS観測による温度計測を安定に長時間動作させる実用化に成功した。これらの成果は、種々の国際学会で発表したほか、論文誌に発表した。また、成果をまとめて印刷した。
プログラム空間歩行制御機能と状態および関係の触診機能を備えた没入型学習環境

情報教育のプログラミング学習に、没入型仮想現実感技術およびマルチモーダル技術を導入することによって、これまでの情報教育では利用されていない身体性を活用した新しいインタフェースを考案・開発することを目標とし、そのインタフェースを利用して、抽象的な情報を扱う学習に関する興味を高め、理解を深めることをめざし、研究を行った。没入型仮想環境におけるプログラミング学習のための身体の活用に着目し、手の活用によるプログラミング操作機能を中心に研究を進めた。手の活用によるプログラミング操作機能として、スタイラスやプロップなどの小型の機器(ガジェット)を把持しない状態(ただし、手と指の位置測定のためのセンサーグローブを実験では装着した状態)で、日常の生活と同じ、指による摘みと手の自由度を活かして、仮想物体の位置や角度を容易かつ効率的に調整することができる技法の提案および評価を行った。被験者実験による評価のための没入型仮想現実感環境としては、メディア教育開発センターに設置されている、サラウンドディスプレイ技術を用いたTEELeXを用いた。また、システムの開発には、これまでに開発してきているツールキットライブラリit3dを利用した。位置を調整するための技法として、これまで研究してきた片手の速度による制御に加えて、両手の間の距離による制御方法を提案し、それらを比較評価することによって、それぞれの特徴を明らかにした。また、角度調整では、両手の利用に加えて、親指と人差し指の先端の距離による制御を利用する方法を提案し、角度調整法およびその制御方法の特徴を明らかにした。学術論文を2編出版し、国際会議で1件の研究成果発表を行った。情報教育のプログラミング学習に、没入型仮想現実感技術およびマルチモーダル技術を導入することによって、これまでの情報教育では利用されていない身体性を活用した新しいインタフェースを考案・開発し、そのインタフェースを利用して、抽象的な情報を扱う学習に関する興味を高め、理解を深めることをめざし、没入型仮想環境におけるプログラミング学習のための手の活用に着目し、研究を行った。一般の学習者は没入型仮想環境における仮想物体の操作に習熟しておらず、思い通りに仮想物体を操作できないと本来の目的であるプログラミング学習を行うことが困難になる。そこで、日常と同様に手による物体の把持によって、プログラム要素を表現する仮想物体を正確に操作するための新しい技法の開発およびその評価実験を行い、その技法の有効性を検証した。また、没入型仮想環境に適した没入型プログラミング言語システムの検討を進めた。情報教育においては、データ構造やアルゴリズムを理解し、抽象的な思考によって問題解決する能力を養うことが重要である。抽象的な考えをコンピュータに実行させるためにはプログラミングが必要だが、従来のテキスト表現やキーボードとマウスによるインタフェースでは、プログラミングに興味を持てない学生も少なくない。このため、情報教育を効果的に行うために学生のモチベーションを高め、ひいては学習効果を向上させる仕組みとして身体性を活用した新しいインタフェースを研究した。
原虫感染におけるCARD9を介した新たな自然免疫活性化経路の解明

新規分子CARD9は、NFκBを活性化するアダプター分子で、自然免疫の活性化に関与することが明らかとなっている。これまでに、TLRをはじめとする受容体が病原微生物を認識する受容体として報告されているが、原虫を認識する受容体については未だ不明である。そこで、原虫感知センサーとなるNon-TLR受容体の候補分子としてITAM受容体に着目し、まず、リューシュマニアに対するITAM受容体を同定するため、マクロファージ様細胞株(Raw cell、THP-1 cell、J774.1 cell)を用いてRNA干渉法によるスクリーニング法を構築した。しかし、細胞株では内因性のITAM受容体の発現が低く、候補分子をノックダウンして同定することは難しかったため、受容体が原虫を感知した後、CARD9を介してサイトカインを誘導するまでの経路について、シグナル分子欠損マウス由来のマクロファージおよび樹状細胞を用いて検討した。その結果、受容体の下流ではSykが関与し、TLRのアダプター分子MyD88は関与しないことがin vitroにおいて明らかとなった。受容体の同定については、候補となる分子のFcfusion proteinを数十種類作成し、リューシュマニアとの結合性を検討した。その結果、リューシュマニアに結合する分子を1つ見つけることができた。今後、その受容体と感染との関係を明らかにすることができれば、新たな原虫感知センサーを発見することとなり、重要な知見となり得る。
腫瘍抑制遺伝子Tsc2に変異を持つモデル動物を用いたTuberinの機能解析

Tsc2ノックアウトマウスより樹立したtuberin欠失腎腫瘍細胞(MKOC1-277)にtuberinを発現させた細胞株(T2株)の樹立を行った。空ベクターのみを導入した細胞株(E株)に比して、T2株においてはp70 S6キナーゼ(S6K)の活性が抑制されていることが明らかとなった。MKOC1-277はヌードマウスへの皮下移植で造腫瘍性を示すが、E株ではそれが保持されているものの、T2株では完全に抑制されることがわかった。またMKOC1-277の造腫瘍性はmTOR-S6K経路の抑制剤であるラパマイシン投与により、完全に抑制されることもわかった。これらの結果から、tuberinの機能の一つにはmTOR-S6K経路の抑制があり、その機能欠失が腫瘍増生に関わっていることが示唆された。また、TSc2欠失細胞で強発現するErc/mesothelin遺伝子がT2株では抑制されること、ラパマイシンではErcの抑制は認められないことがわかった。このことから、tuberinはS6Kとは異なる経路において機能を発揮することが予想された。Hela細胞に対するシグナル伝達阻害剤処理ではERCの発現は大きな変動を示さなかったものの、血清飢餓条件においてプロテアーゼ切断遊離型(約33kDa)ERC産物が増加する傾向を見出した。これらの結果から、Erc/ERCの発現・機能の制御にはmRNA量と共に蛋白レベルでの修飾が重要であり、Tsc2欠失によって何れかの機構に変化が生じているものと考えられた。またTuberinのRapl-GAP相同領域を含むC末端側約400アミノ酸残基をbaitとし、酵母two-hybrid法によりmyomegalinとγ2-adaptinをtuberin結合蛋白の候補として同定した。本研究では、トランスジェニックEkerラットの実験系において腫瘍抑制活性を示したtuberinのカルボキシ(C)末端領域に結合する蛋白の検索を試みた。tuberinのRap1-GAP相同領域を含むC末端側約400アミノ酸残基をbaitとし、酵母two-hybrid法によりmyomegalinとγ2-adaptinを同定した。培養細胞における強制発現系により、これらの蛋白とtuberinの全長同士が結合することを確認した。現在、これらのtuberin結合蛋白の特異抗体の作製を試みており、内在性の蛋白の結合を確認し、意義を明らかにする予定である。一方、Tsc2ノックアウトマウスより樹立したtuberin欠失腎腫瘍細胞(MKOC1-277)にtuberinを発現させた細胞株(T2株)の樹立を行った。空ベクターのみを導入した細胞株(E株)に比して、T2株においてはP70 S6キナーゼ(S6K)の活性が抑制されていることが明らかとなった。さらに本研究では、Tsc2欠失細胞で強発現するErc/mesothelin遺伝子がT2株では抑制されること、ラパマイシンではErcの抑制は認められないことがわかった。

今後この新たな経路を同定すると共に、複数の経路とtuberinのC末端領域が示す活性の関連を明らかにしたい。Tsc2欠失マウス腎腫瘍細胞株にTsc2を発現させることにより、ErcのmRNA量は顕著に低下するものの、蛋白(70kDa)量は低下しないとを明らかにした。Ercの発現には転写時のみならず、転写後における制御が重要であることが示唆された。またHela細胞に対するシグナル伝達阻害剤処理ではERCの発現は大きな変動を示さなかったものの、血清飢餓条件においてプロテアーゼ切断遊離型(約33kDa)ERC産物が増加する傾向を見出した。これらの結果から、Erc/ERCの発現・機能の制御にはmRNA量と共に蛋白レベルでの修飾が重要であり、Tsc2欠失によって何れかの機構に変化が生じているものと考えらた。一方、トランスジェニック・Ekerラットにおいて部分的な腫瘍抑制能を示したTsc2産物(tuberin)のC末端領域(RGH)は、Rap1-GAP相同領域を保持しているもののmTORs6K経路を抑制する活性が低下していることを培養細胞を用いた実験系により明らかした。さらに、RGH発現導入遺伝子を持つEkerラットのホモ変異体(生存時)においては、S6Kの活性化が生じていることを見出した。今後、Erc発現とRGH機能の関連を解析したいと考えている。結合蛋白の解析としては、酵母two-hybrid方により結合蛋白の候補として同定した。γ2-adaptinとmyomegalinに対する特異的な抗体を作製することができたものの、内在性の蛋白の検出が困難であり、結合の検討が困難であった。また、免疫沈降法を用いた検索については新たな結合蛋白の候補を見出すには至っていないが、tuberinは膜画分にも存在することが明らかとなっており、今後蛋白結合が失われない条件での積極的な可溶化を検討する予定である。
新しい食品衛生学のモデルとしての必須脂肪酸を腎不全進展に関する予防医学的研究

食品中脂質(特に動物性脂肪)は、腎ヘモダイナミックスを変更させ、それにより、免疫学的あるいは、非免疫学的因子によって引き起こされる腎障害の進展を助長する栄養素として動物実験および臨床研究により確立されつつある。腎ヘモダイナミックスの変更は、腎内内分泌環境の変化が一要因と考えられ、活性の亢進したレニン-アンジオテンシンシステム・産生の増加した血管収縮性トロンボキサン(Tx)などが関係している。必須脂肪酸(リノール酸・リノレン酸・アラキドン酸)欠乏食は、慢性腎炎、ループス腎炎などのような免疫学的因子によって誘発される慢性腎障害の進展を予防することが知られている。その生化学機構としては、膜リン脂質中のエイコサノイドの前駆物質であるアラキドン酸含量を減少させ、血管収縮性Txの産生を抑制することにあると考えられている。従来、必須脂肪酸欠乏による予防効果は、慢性腎不全で検討されているが、急性腎不全では、その効果は、ほとんど評価されていない。それ故にこの研究では、必須脂肪酸欠乏食・標準食を摂取させたラットより、急性閉塞性腎症(BUO)・シャム手術(SOC)モデルを作製して、糸球体濾過率(GFR)・腎血しょう流量(RPF)から必須脂肪酸欠乏食による腎機能温存効果を評価した。また、腎糸球体での血管収縮性TxB_2の産生量を決定するとともに、シクロオキシゲナーゼ(COX)活性・Tx合成酵素活性を測定してその生化学的機構を明らかにした。標準食SOCと必須脂酸欠乏食SOCの間にはGFR・RPFに変化は認められなかった。標準食BUOでは、そのSOCに比し、GFR・RPFの著明な低下が認められたが、必須脂肪酸欠乏食BUOでは、GFR・RPFの低下は軽減していた。糸球体でのTxB_2産生は、COX活性・Tx合成酵素活性とともに標準食BUOで有意に亢進していたが必須脂肪酸欠乏食BUOでは、その亢進は軽度であった。以上の結果より、必須脂肪酸欠乏食は、COX活性・Tx合成酵素活性を抑制することによりTxB_2の産生を阻害する結果、腎ヘモダイナミックスの悪化を軽減することが示唆される。他の血管作動性物質が必須脂肪酸欠乏食に対してどの程度影響を受けるのか評価することは今度の課題である。食生活の欧米化に伴い高カロリー高脂肪食を摂取する機会が増加している。食品中脂質(特に動物性脂肪)は、腎ヘモダイナミックスを変更させ、それにより、免疫学的あるいは、非免疫学的因子によって引き起こされる。腎障害の進展を助長する栄養素として動物実験および臨床研究により確立されつつある。

その生化学機構としては、膜リン脂質中のエイコサノイドの前駆物質であるアラキドン酸含量を減少させ、血管収縮性Txの産生を抑制することにあると考えられている。従来、必須脂肪酸欠乏食による予防効果は、慢性腎不全で検討されているが、急性腎不全では、その効果は、ほとんど評価されていない。それ故にこの研究では、必須脂肪酸欠乏食・標準食を摂取させたラットより、急性閉塞性腎症(BUO)・シャム手術(SOC)モデルを作製して、糸球体瀘過率(GFR)・腎血しょう流量(RPF)から必須脂肪酸欠乏食による腎機能温存効果を評価した。また、腎糸球体での血管収縮性TxB_2の産生量を決定するとともに、シクロオキシゲナーゼ(COX)活性・Tx合成酵素活性を測定してその生化学的機構を明らかにした。標準食SOCと必須脂酸欠乏食SOCの間にはGFR・RPFに変化は認められなかった。標準食BUOでは、そのSOCに比し、GFR・RPFの著明な低下が認められたが、必須脂肪酸欠乏食BUOでは、GFR・RPFの低下は軽減していた。糸球体でのTxB_2産生は、COX活性・Tx合成酵素活性とともに標準食BUOで有意に亢進していたが必須脂肪酸欠乏食BUOでは、その亢進は軽度であった。以上の結果より、必須脂肪酸欠乏食は、COX活性・Tx合成酵素活性を抑制することによりTxB_2の産生を阻害する結果、腎ヘモダイナミックスの悪化を軽減することが示唆される。食生活の欧米化に伴い高カロリー高脂肪食を摂取する機会が増加している。食品中脂質(特に動物性脂肪)は、腎ヘモダイナミックスを変更させ、それにより、免疫学的あるいは、非免疫学的因子によって引き起こされる腎障害の進展を助長する栄養素として動物実験および臨床研究により確立されつつある。腎ヘモダイナミックスの変更は、腎内内分泌環境の変化が一要因と考えられ、活性の亢進したレニン-アンジオテンシンシステム・産生の増加した血管収縮性トロンボキサン(Tx)などが関係している。必須脂肪酸(リノール酸・リノレン酸・アラキドン酸)欠乏食は、慢性腎炎、ループス腎炎などのような免疫学的因子によって誘発される慢性腎障害の進展を予防することが知られている。それ故にこの研究では、必須脂肪酸欠乏食・標準食を摂取させたラットより、急性閉塞性腎症(BUO)・シャム手術(SOC)モデルを作製して、糸球体濾過率(GFR)・腎血しょう流量(RPF)から必須脂肪酸欠乏食による腎機能温存効果を評価した。標準食BUOでは、そのSOCに比し、GFR・RPFの著名な低下が認められたが、必須脂肪酸欠乏食BUOでは、GFR・RPFの低下は軽減していた。
議論の論理と議論するエージェントシステムの構築

本研究の成果を主要なものに限って以下のようにまとめる.1.4値準無矛盾論理に基づく議論フレームワークの形式化4値準無矛盾論理をベースに,次の特徴を持つ議論フレームワークの形式化を与えた:差異による反論関係,社会規範と議論の根拠の多さによる議論優劣判断基準,正当化・棄却化議論,そしてこのフレームワークの不動点意味論,さらに健全性と完全性の証明を与えた.これをさらに多値一般に展開し,知識からの論理的帰結と正当化された議論の帰結が一致するような議論フレームワークを形式化した.2.テトラレンマに基づく議論モデルの研究東洋の思想,哲学,論理を特徴づけるテトラレンマ(四句分別)の意味を詳細に調べ,その計算論的解釈に基づき議論の論理を構築した.この論理を用いることで,通常の「真」,「偽」に加えて,「両是」,「両否」といった東洋的認識観を知識としてもつエージェントが,東洋的議論を行うことが可能になった.3.計算弁証法と議論代表的な三つの弁証法的思考および発展の法則:弁法的止揚,否定の否定の法則,量から質への転換,を計算論的な観点から再考した.そして,適切論理に基づく弁証法的論理をもとに,2種類の弁法的止揚の定義(Aufheben, Weaker Aufheben)を与え,それを議論過程の中で実現する方法を与えた.これらの有効性を具体的に実証するために,電子商取引の問題に適用した.4.議論および知識変換法の研究エージェントに議論能力と移動能力を与えたことによって,他のエージェントから多くの知識を得ることができるモバイル可能な議論するエージェントシステムを試作した.この集められた知識から,自らの議論内容をより説得力の高いものにしたり,簡略化するための方法として,知識変換法と議論変換法を与えた.議論変換浩として,(1)規則および事実を他のもので置き換える置換規則,(2)不完全知識を完全化する変換規則.知識変換法として,知識の集約規則,知識の簡略化規則を与えた.本研究の成果を主要なものに限って以下のようにまとめる.1.4値準無矛盾論理に基づく議論フレームワークの形式化4値準無矛盾論理をベースに,次の特徴を持つ議論フレームワークの形式化を与えた:差異による反論関係,社会規範と議論の根拠の多さによる議論優劣判断基準,正当化・棄却化議論,そしてこのフレームワークの不動点意味論,さらに健全性と完全性の証明を与えた.これをさらに多値一般に展開し,知識からの論理的帰結と正当化された議論の帰結が一致するような議論フレームワークを形式化した.2.テトラレンマに基づく議論モデルの研究東洋の思想,哲学,論理を特徴づけるテトラレンマ(四句分別)の意味を詳細に調べ,その計算論的解釈に基づき議論の論理を構築した.この論理を用いることで,通常の「真」,「偽」に加えて,「両是」,「両否」といった東洋的認識観を知識としてもつエージェントが,東洋的議論を行うことが可能になった.3.計算弁証法と議論代表的な三つの弁証法的思考および発展の法則:弁法的止揚,否定の否定の法則,量から質への転換,を計算論的な観点から再考した.そして,適切論理に基づく弁証法的論理をもとに,2種類の弁法的止揚の定義(Aufheben, Weaker Aufheben)を与え,それを議論過程の中で実現する方法を与えた.これらの有効性を具体的に実証するために,電子商取引の問題に適用した.4.議論および知識変換法の研究エージェントに議論能力と移動能力を与えたことによって,他のエージェントから多くの知識を得ることができるモバイル可能な議論するエージェントシステムを試作した.この集められた知識から,自らの議論内容をより説得力の高いものにしたり,簡略化するための方法として,知識変換法と議論変換法を与えた.議論変換浩として,(1)規則および事実を他のもので置き換える置換規則,(2)不完全知識を完全化する変換規則.知識変換法として,知識の集約規則,知識の簡略化規則を与えた.議論するエージェントシステムの構築にとって重要な基礎的課題の研究(以下の(1)と(2))と理論検証のための試作(以下の(3))を行なった.そしてその成果の論文発表を国内外において行った.(1)準無矛盾論理を基礎とした知識表現と議論の構成法古典論理の意味で矛盾する命題が含まれているような知識ベースであっても、そこから根拠付きの主張を生成したり,議論に参加しているエージェントの知識を合成することを可能としなければならないので、準無矛盾論理を基礎とした知識表現と議論の構成法を与えた.またこの論理を用いることで,「両是」,「両否」といった東洋的認識観を知識として表すことが可能であることを明らかにした.(2)計算弁証法適切論理に基づく弁証法的論理をもとに,2種類の弁法的止揚の定義(Aufhewbe, Weaker Aufheben)を与え,それを議論過程の中で実現する方法を与えた.これらはHegelによる定立と反定立からの総合プロセスを計算論的に表現したものとなっている,また弁証法のもう一つの重要な側面である弁証去的発展を計算機上に実現するために,Engelsの否定の否定の法則に注目し,これを議論の中で捉える方法を与えた.これらの有効性を具体的に実証するために,電子商取引とソフトウェア工学の問題に適用した.(3)議論するエージェントシステムの試作知識ベースからの議論、反論の作成はPROLOGで実現し、議論のやり取りの制御、すなわち、議論プロトコルの部分はJAVAで実装した.

試作システムは,国際会議のデモセッションでも公開された.以上の成果のうち,(2)と(3)に関して,次ページの6編の論文として発表した.議論するエージェントシステムの構築にとって重要な基礎的課題(下記1-4)の研究を行なった.そしてその成果を国際会議および雑誌論文として発表した.(1)4値準無矛盾論理を基礎とした知識表現と議論フレームワークの形式化エージェントは4値準無矛盾論理プログラミング言語で表現された知識をもつ.これをベースに,次の特徴を持つ議論フレームワークの形式化を与えた:差異による反論関係,社会規範と議論の根拠の多さによる議論優劣判断基準,正当化・棄却化議論.そしてこのフレームワークの不動点意味論,さらに健全性と完全性の証明を与えた.またこの論理を用いることで,「両是」,「両否」といった東洋的認識観を知識として表すことも可能であることを明らかにした.(2)多値準無矛盾論理を基礎とした知識表現と議論フレームワークの形式化上の研究を多値一般に拡張し,知識からの論理的帰結と正当化された議論の帰結が一致するような議論フレームワークを形式化した.(3)計算弁証法弁証法を西洋および東洋の思想に遡って,その原理を改めて調べ直した結果,ヘーゲルの弁証法と古代インドの論理に現れる弁証法的思想には極めて高い類似性があることが判明した.これを下に,代表的な三つの弁証法的思考および発展の法則:弁法的止揚,否定の否定の法則,量から質への転換,を計算論的な観点から再考した.(4)議論(対話)能力とモービリティをもつエージェントの構成およびその試作エージェントが議論能力と移動能力によって始めて,自らの議論内容をより良いものとすることができるエージェントシステムを構築した.ここでは,議論をよりよい議論に変換する方法として規則および事実を他のもので置き換える置換規則,議論に多様性をもたせる情報収集の仕組みを導入した.これらの処理で必要な記号操作はPROLOGで実現し、議論のやり取りの制御、すなわち、議論プロトコルの部分はJAVAで実装した.(3)の一部および(4)の成果は,次ぺージの論文として発表した.議論するエージェントシステムの構築にとって重要な基礎的課題(下記1-4)の研究を行なった.研究の最終年度として,今年度のみならず三年間のまとめの成果も国際会議や雑誌論文として発表を行った.1.4値準無矛盾論理に基づく議論フレームワークの形式化エージェントは4値準無矛盾論理プログラミング言語で表現された知識をもつ.これをベースに,次の特徴を持つ議論フレームワークの形式化を与えた:差異による反論関係,社会規範と議論の根拠の多さによる議論優劣判断基準,正当化・棄却化議論.そしてこのフレームワークの不動点意味論,さらに健全性と完全性の証明を与えた.(論文リストの1番目の論文)2.多値議論の論理の形式化1.の研究を多値一般に拡張し,知識からの論理的帰結と正当化された議論の帰結が一致するような議論フレームワークを形式化した.(論文リストの4番目の論文)3.テトラレンマに基づく議論モデルの研究東洋の思想,哲学、論理を特徴づけるテトラレンマ(四句分別)の意味を詳細に調べ,その計算論的解釈に基づき議論の論理を構築した.
生体膜のキュービック相の安定性や膜のトポロジー変化に対するペプチドの効果

1.pH依存的にキュービック相の構造安定性を変えるペプチドの設計をいくつか行い、それらのペプチドとキュービック相を形成するモノオレイン(MO)の膜との相互作用をX線小角散乱法(SAXS)により研究した。まず、新規設計・合成されたペプチド-1であるAc-EWLFLLEとMO膜の相互作用を調べた。MO膜はpH8.0で、Q^<224>相のキュービック相を形成するが、ペプチド-1が高濃度(R【greater than or equal】0.011、ここでRはペプチドと脂質MOのモル比である)存在すると、別のキュービック相であるQ^<229>相を形成した(つまり、ペプチド濃度を増加するにつれて、R=0.011でQ^<224>相からQ^<229>相に相転移した)。ペプチド-1が電気的に中性のMO膜の界面に結合し、そのペプチドのグルタミン酸の負電荷のために膜が負に帯電した結果、その膜表面電荷により生じる静電相互作用のためにQ^<224>相よりQ^<229>相が安定化し、この相転移が生じたと考えられる。次に、MO/ペプチド-1(R=0.020)の膜の構造や相安定性のpH依存性を調べた。その結果、pH7.2以上ではQ^<229>相を形成するが、pH7.0以下ではQ^<224>相を形成することがわかり、pHをさげるにつれて、pH7.0でQ^<229>相からQ^<224>相に相転移することがわかった。さらに、ペプチド-1以外にも2種類のペプチドを合成し、それらも違うpHで、MO/ペプチド膜をQ^<229>相からQ^<224>相に相転移することを見出した。以上のように、pH依存的にキュービック相の構造安定性を変えるペプチドの設計に成功した。2.負電荷を帯びたジオレオイルホスファチジルセリン(DOPS)とMOの混合膜(DOPS/MO膜)の多重層リポソーム(MLV)とH^+の相互作用をX線小角散乱法により調べた。中性でL_α相であるDOPS/MO-MLVを含む水溶液のpHを下げていくと、pH3.0以下でDOPS/MO膜がキュービック相(Q^<224>相)に相転移した。逆に、低いpHでキュービック相を形成したDOPS/MO膜を含む水溶液のpHを上げていくと、中性でL_α相に相転移することを見出した。pH変化による相転移が可逆的であることがわかった(論文投稿準備中)。Masum氏は2005年の11月30日に来日して研究を始めたので、まだ実質3ヶ月しか研究を行っておらず、研究としては準備段階である。脂質膜界面と相互作用するペプチドをいくつか合成して逆相HPLCで精製し、それらのペプチドと脂質膜との相互作用をX線小角散乱法で調べた。30%のジオレオイルホスファチジルグリセロール(DOPG)と70%のモノオレイン(MO)の混合膜はL_α相の多重層リボソーム(MLV)(30%DOPG/70%MO-MLV)を形成するが、低濃度のCa^<2+>と相互作用してキュービック相のQ^<224>相やQ^<229>相に相転移することを我々は最近報告している(Langmuir, 21,11556,2005)。Ca^<2+>と同じ正電荷を持つペプチドLLKKKと30%DOPG/70%MO-MLVの相互作用を調べた結果、キュービック相には相転移せずに、膜間距離が非常に小さくなったMLVを誘起することが明らかになった。現在、このペプチドの効果とCa^<2+>の効果の大きな違いについてそのメカニズムを検討している。抗菌性ペプチドのマガイニン2を合成・精製し、巨大リポソーム(GUV)との相互作用を調べた。単一GUV法を用いて、蛍光分子カルセインを含むGUVとマガイニン2の相互作用を調べたところ、マガイニン2が形成する脂質膜のポアからカルセインが急激に漏れることなどがわかり、我々の最近の報告(Biochemistry, 44,15823,2005)を再確認した。現在、このポア形成のメカニズムを膜の構造変化という観点から検討している。また、インフルエンザウイルスの膜融合をになうヘマグルチニンの部分構造を持つペプチドを合成して精製した。現在、脂質膜との相互作用をX線小角散乱法で調べている。今後これらのペプチドが誘起する膜のトポロジー変化のメカニズムを解明するための研究を行う予定である。MO膜はpH8.0で、Q^<224>相のキュービック相を形成するが、ペプチド-1が高濃度(R【greater than or equal】0.011、ここでRはペプチドと脂質MOのモル比である)存在すると、別のキュービック相であるQ^<229>相を形成した(つまり、ペプチド濃度を増加するにつれて、R=0.011でQ^<224>相からQ^<229>

相に相転移した)。ペプチド-1が電気的に中性のMO膜の界面に結合し、そのペプチドのグルタミン酸の負電荷のために膜が負に帯電した結果、その膜表面電荷により生じる静電相互作用のためにQ^<224>相よりQ^<229>相が安定化し、この相転移が生じたと考えられる。次に、MO/ペプチド-1(R=0.020)の膜の構造や相安定性のpH依存性を調べた。その結果、pH7.2以上ではQ^<229>相を形成するが、pH7.0以下ではQ^<224>相を形成することがわかり、pHをさげるにつれて、pH7.0でQ^<229>相からQ^<224>相に相転移することがわかった。さらに、ペプチド-1以外にも2種類のペプチドを合成し、それらも違うpHで、MO/ペプチド膜をQ^<229>相からQ^<224>相に相転移することを見出した。以上のように、pH依存的にキュービック相の構造安定性を変えるペプチドの設計に成功した。2.負電荷を帯びたジオレオイルホスファチジルセリン(DOPS)とMOの混合膜(DOPS/MO膜)の多重層リポソーム(MLV)とH^+の相互作用をX線小角散乱法により調べた。中性でL_α相であるDOPS/MO-MLVを含む水溶液のpHを下げていくと、pH3.0以下でDOPS/MO膜がキュービック相(Q^<224>相)に相転移した。逆に、低いpHでキュービック相を形成したDOPS/MO膜を含む水溶液のpHを上げていくと、中性でL_α相に相転移することを見出した。pH変化による相転移が可逆的であることがわかった(論文投稿準備中)。
痒み伝達機構におけるGPR83の役割に関する研究

痒みは痛みに類似した体性感覚の一つであるが、その違いがどの分子に起因しているのか明らかにされていない。中枢神経系における遺伝子レベルでの痒みの研究は、数個の遺伝子が同定されているだけで、この研究は初期段階であると言える。そこで、これまで進めてきた痛みの伝達ペプチドの研究より、サブスタンスP (SP)とアミノ酸配列の類似するヘモキニン-1(HK-1)が、痒みの伝達に寄与するペプチドである可能性が高まってきた。さらに、HK-1に特異的な受容体が他の痒み受容体と同様に脊髄にて発現することが認められた。従って、HK-1に特異的な受容体が新たな痒み伝達に寄与する受容体であることが示唆された。中枢神経系における痒み伝達機構の解明に関する研究は、8年前に初めて痒みの伝達に関与する受容体(GRP(gastrin-releasing peptide receptor))が同定されたことを始まりとした、神経科学の新しい研究分野の一つである。そこで、これまで進めてきた脊髄での疼痛系における研究から痒み受容体の候補としてオーファン受容体GPR83に注目し痒み伝達機構の解明に向けた研究を進めている。また、この受容体を介した痒みの伝達機構の解明を糸口として、難治性の全身性の痒みに対する治療薬の開発に向けた基礎的研究を展開する。平成26年度では、GPR83ノックアウトマウスに対して急性的な痒みを誘発する物質の皮下投与による痒み行動だけでなく、機械的および熱刺激に伴う急性疼痛や炎症性疼痛に対する行動学的な解析を実施した。その結果、GPR83ノックアウトマウスでは、ほとんど痒み行動が確認されないが、疼痛行動は野生型マウスと同様の反応を示した。このことから、オーファン受容体GPR83は、痒み伝達機構への関与が示唆された。しかし、GPR83ノックアウトマウスでは個体で発現するすべてのGPR83の発現か欠損していることから、中枢神経系における痒み伝達機構への関与を裏付けるための実験結果としては十分とは言えない。そこで、平成27年度では脊髄でのGPR83の発現様式について詳細に検討することで、中枢神経系におけるGPR83の特徴を明らかにする。以上のことから、GPR83の脊髄後角における痒み伝達機構における機能を明らかにすることで、中枢神経系における痒み伝達機構の解明がより進んでいくことが期待される。行動学的、分子生物学的そして形態学的解析といった多角的な方法から、痒み伝達機構におけるGPR83の役割を明らかにする。具体的には、以下の3点について解析する。1. GPR83 KO miceおよびGPR83脊髄でのKnock downによる痒みおよび疼痛の行動学的解析により、痒み行動に対する脊髄に発現するGPR83の役割を明らかにする。2.ヘモキニン-1(HK-1)がGPR83のリガンドであることを明確にし、GPR83を介した細胞内情報伝達系などを生化学的および分子生物学的に解析することで、痒み伝達の特徴を示す。3.脊髄後角でのGPR83や他の痒みに関与する分子との発現様式を形態学的に解析し、GPR83を介した痒みの伝達経路を明らかにする。本年度は、GPR83の形態学的解析やKnock downによる脊髄での受容体の発現の変化について検討を進めた。その結果、脊髄特異的なGPR83の発現の減少がKnock down個体において確認できたが、脊髄にある他の痒み受容体の発現には影響を及ぼさなかった。また、脊髄でのGPR83の発現様式は脊髄に発現する他の痛み受容体とは発現様式に違いが認められただけでなく、GPR83の発現様式はすでに報告されている他の痒み受容体と比較して発現様式に特徴があることが、予備実験より推測された。以上の結果より、脊髄に発現するGPR83は他の受容体とは発現に特徴があることが示唆された。当初、GPR83受容体の相同性を有する受容体の新たな遺伝子欠損マウスの導入を予定していたが、産出された個体からは遺伝子欠損マウスを確認できなかった。そこで新たに凍結精子を購入し、個体の産出を行った。これまでのところ、全ての個体で遺伝子の変異が確認され、今後これらのマウスより遺伝子欠損マウスを作製し、解析を進めたい。中枢神経系における遺伝子レベルでの痒みの研究は、数個の遺伝子が同定されているだけで、この分野の研究は初期段階であると言える。そこでこれまで進めてきた痛みの伝達ペプチドの研究より、サブスタンスP(SP)とアミノ酸配列の類似するヘモキニン-1(HK-1)が、HK-1が痒み伝達に寄与するペプチドである可能性が高まってきた。しかし、これまので研究はin vivo系により得られた結果であることから、in vitro系でのより詳細な解析をすすめることで、HK-1が痒み伝達ペプチドであることを明らかにすることが期待できる。具体的には、HK-1あるいはSPをそれぞれHK-1特異的な受容体を一過性に発現させた細胞へ添加し、細胞への神経ペプチドを添加することにより生じる細胞内のカルシウムイオンの濃度が変動を指標に解析した。また、細胞内のカルシウムイオンの変動が認められると、添加したペプチドが受容体のリガンドであること示すことができることは既知である。また、対照実験として、SP受容体を発現させた細胞でも、同様の実験を行った。その結果、HK-1特異的な受容体を発現させた細胞へSPを添加させた後の細胞内

カルシウムイオンの変動よりも、HK-1を添加させた方が、細胞内のカルシウムイオンの変動が顕著に確認された。他方、SP受容体発現細胞では、SPを添加した時に得られた細胞内カルシウムイオンの変動がHK-1より顕著であった。これらの結果より、HK-1特異的な受容体のリガンドはHK-1であることが明らかとなった。痒みは痛みに類似した体性感覚の一つであるが、その違いがどの分子に起因しているのか明らかにされていない。中枢神経系における遺伝子レベルでの痒みの研究は、数個の遺伝子が同定されているだけで、この研究は初期段階であると言える。そこで、これまで進めてきた痛みの伝達ペプチドの研究より、サブスタンスP (SP)とアミノ酸配列の類似するヘモキニン-1(HK-1)が、痒みの伝達に寄与するペプチドである可能性が高まってきた。さらに、HK-1に特異的な受容体が他の痒み受容体と同様に脊髄にて発現することが認められた。従って、HK-1に特異的な受容体が新たな痒み伝達に寄与する受容体であることが示唆された。順調に研究計画に従って研究を進めている。今年度計画していた実験はほぼ終了した。また、今年度予定していた実験のうち、実験の終了していないGPR83のリガンド添加に伴う挙動に関する実験は、次年度も引き続き実験を進め、平成27年度中に論文を投稿し、掲載できるよう努める。本研究は平成28年度まで研究期間の延長を行う。また、昨年度に作製した新たな遺伝子欠損マウスの個体を増やし、行動解析や形態学的な解析を進めていく。さらに、平成28年度の上半期には研究成果の取りまとめを行う。疼痛学平成27年度は当初の計画通りの研究内容を進める。具体的には、GPR83の形態学的な特徴を明らかにすることである。作製したGPR83の抗体を用いて、脊髄後角におけるGPR83の発現様式を確認する。また、GPR83と相同な受容体NK1Rとの発現様式の違いを脊髄の組織染色にて確認する。以上のように、平成26年度および平成27年度に進めてきた研究成果を来年度中に論文を投稿し、掲載できるよう努めたい。平成26年度中に導入を予定していた新たな遺伝子改変マウスの作製に失敗し、平成27年度に改めて作製を行ったため、予定していた研究計画を延長する必要性が出てきたため。本研究の期間が2年間となっており、平成26年度で購入を予定していた実験機器が今年度中に納期できないことが判明したので、平成27年度に発注することにしたため。平成28年度は、平成27年度に導入した新たな遺伝子改変マウスを用いた行動解析等を進める。またこれまでの成果を論文として発表したい。平成26年度の研究計画に挙げていた実験機器(プランターテストUgobasile社37370)の購入費(1,170,000円)として使用する。