hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
訪問看護導入に伴うアセスメントツールの開発

その結果、【医療的処置と療養の時期】を構成する「医療機器の管理」「摘便・浣腸などの排便の処置」「喀痰吸引」「排尿・排便パック交換」「医療施設からの退院」に有意差が認められ、CMのアセスメントに影響を与えていることが明らかになった。有意差がみられた項目は、CMが在宅療養者をケアマネジメントする際、医療的な専門知識が必要となることから【医療面の支援の強化】に影響を与えていることが考えられる。また、看護職CMと介護職CMの訪問看護導入の判断の視点の違いについて分析した。その結果、中央値において、【利用者の生活状況と必要な日常生活の支援】【利用者の医療的処置・管理と療養の時期】【利用者の心身状態の悪化予防と備え】では看護職CMが高く、【利用者への医療面の支援の強化】では介護職CMが高かった。在宅療養者へ必要時に適時な訪問看護サービスを導入するためには、それぞれの職種の特徴を活かし、すべてのCMが在宅療養者を詳細にアセスメントするためのツールが必要である。そして、CMが医療職との連携・協働によって、在宅療養者をアセスメントできるネットワークとシステムつくりが急がれる。訪問看護導入を判断するアセスメントの基盤となる質問紙の構成概念妥当性・信頼性を検討した結果を基に考察し、論文としてまとめ、学会誌へ投稿により結果を公表する。(H30.6まで)この研究の結果から、訪問看護導入に関連するアセスメントの視点となる質問紙の項目と内容を専門者会議によって精選、決定する。その後、調査対象を全国に拡げ、対象を無作為抽出法により決定、郵送法により調査する。(H31.1まで)全国調査後、統計的にデータ分析を進め、結果を基に考察し、論文としてまとめ、学会等で公表する。同時に、ケアマネジャーの基礎資格の違いについて分析し、訪問看護を導入する判断の視点の違いを明確にし、結果をもとに考察し、論文としてまとめ、学会等で公表する。(H30.12まで)平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
海陸風の構造と空中花粉の動態への影響に関する研究

I.海陸風の構造、とくに陸風の到達範囲を明らかにするための立体構造の解明と、中規模スケ-ル海風の発生メカニズム、地表面状態変化に伴なう海陸風循環構造の変化などを明らかにするなど、海陸風構造の基礎的研究を行なった。研究対象は主に広島湾で、実測値や既存資料の解析により、陸風には広島デルタから広島湾へという方向のものと、もう少し小規模の局地的循環系の一つとしての陸風があること、また、内陸に局地低気圧が熱的に形成される時に、メソスケ-ルの海陸風循環系が発達しやすいこと、大きい潮汐現象で広範囲に陸化すると陸風のコ-スが歪められることなどが明らかになった。II.本科研の期間を含む3年間実施した空中花粉などの飛散物と海陸風循環との対応関係についての研究では、特に春先きのスギ花粉の分布調査により、内陸から谷沿いに吹く局地風の存在、昼間、海風反流(上層陸風)によって内陸から海上(広島湾)中央に輸送されたスギ花粉が夜にゆって島嶼部(大竹市河多田島)に飛んでくる事実、また、島に発生源のないようなチャコ-ルが、夜間に島で多くなるのは陸風で輸送されてきたと思われる濃度変化が測定され、スギ花粉などが大気汚染のトレ-サ-ともなり海陸風循環をも反映していることも明らかになった。III.海風が臨海工業地帯や都市部の汚染大気を運ぶことは本研究でも明らかにされた(岡山市や呉市での調査結果)が、陸風時にあたかも発生源のない方向からの風で高濃度になることがあるのは、広域汚染化や長距離輸送の可能性、気温の逆算形成により上空に滞留していたと思われる汚染物質が逆転解消時に下層への吹き降ろされて高濃度になったり、逆転の形成し始めの際に下層の安定大気中によどむなどで高濃度になることがわかった。陸風が汚染大気のみならず人工加熱された大気(ヒ-トアイランド)も海よりへ偏位されることも明らかになった。I.広島湾における海陸風の構造と花粉の飛散分布との関係について(1)調査方法:広島湾内の島4ケ所と沿岸に5ケ所、内陸に10ケ所に花粉採集用ガラス瓶を設置し、26週間毎に回収し、顕微鏡で単位面積当りの花粉を数える(1年間)。海陸風の交替状況は大学屋上での実測値のほか気象台と広島県市の大気環境観測局での風のデータを整理。この他、春先の特定日に1時間毎にロータリ式花粉補集器で測定し、同時観測の風向風速との関係をみる調査や海陸風の立体調査(気球使用)も実施。(2)調査結果:ガラス瓶による花粉採集については、処理に時間を要し、まだ春季1ヵ月分しか整理できてないが、このうちの杉花粉の分布状況から判明したことは、内陸に群生する杉から山谷風循環(山風)に乗って谷(太田川)沿いに流下運搬され、広島市内から沿岸の島にまで運ばれること等がわかった。この際の風の解析により、地上風は山から平野部を流下する距離の長短により花粉の飛散密度が異なることが分かり、海陸風を発生させる一般風場に必ずしも一致しないことも明らかになった。このことを確かめるため、海陸風の立体調査(パイバル観測)も進め、三層構造を呈することは把握できたが、詳細は今後の調査に期す。

II.海陸風現象に及ぼす埋立てや干潟面積の影響について(1)調査方法:海岸からの距離と海陸風の到達範囲を明らかにする必要性から、今回は瀬戸内の埋立地効果を調べるに先立って、九州の有明海における干潟の発達とこれが海陸風にどう影響するかを、地上風と上層風の実測を含め、県や市や気象台の既存資料より解析を試みた。(2)調査結果:実測は夏秋各2回実施(パイバル4含め)したが、よい結果は得られなかった。既存資料の解析からは、有明の干潮時刻と海風起時の間には、日の出から12時頃までに干潮となる日は、海風の吹き始めが遅くなるなど、干潟による陸地付加の作用が見出せた。(1)今年度の主要テ-マの1つである海陸風発現の総観場解析では、メン気候現象としての局地低気圧の発達と海風循環との関係について、実測値と既存資料(気象庁観測値)で研究を進めた結果、内陸に熱的低気圧が発達し相対的に高圧部の海側からの風(海風)が吹くことが認められた。このことは従来の局地的海風より規模の大きいメソ海風を暗示する。(2)初年度は花粉などの空中飛散物の23週間の積算値でしか把握できなかったが、2年度目は、スギ花粉や人工起源のチャコ-ルなどが内陸に多発し、夜間の陸風で海岸部や島嶼部に運ばれることが、空中花粉と海陸風循環の時間変化の調査で明らかになった。スギ花粉などが、広島湾の海陸風の構造(とくに陸風)を知る上でのトレ-サ-の役割を演じてくれることが実証された。(3)広島湾などは埋立て地が多く構築され、そのために海陸風が歪められる可能性があるので、このことを予測する上で、潮汐現象をシミュレ-タに見立てて、広く陸化すると陸風の吹走方向などが変位されることも明らかにした。ただし、このための作業は九州の有明海を対象とした。(4)花粉をトレ-サ-に見立てた海陸風循環構造の解明は、現実の大気汚染の動態を知る上で大きなヒントになることも確認できた。広島市の都市大気の熱汚染(ヒ-トアイランド)が、夜は陸風により、昼は海風により変位されることとか、呉市の夜間に汚染源のない筈の陸風時に大気汚染(ふんじん)が高濃度になる事実は、陸風反流(上層海風)とか海風反流(上層陸風)のような吹き戻し現象やメソスケ-ル海陸風循環による遠距離輸送などが想定することができた。
次世代大強度多目的線形加速器のための超高効率ビーム制御に関する研究

本研究の目的は、次世代大強度多目的線形加速器のための超高効率ビーム制御に関する研究である。線形加速器を効率的に運用する為には、異なるビームモード(電荷量・エネルギー)における安定運転が不可欠となる。このため、ビーム制御システムは、入射部から下流ラインにかけた統一的なオンラインビームシミュレーションを行い、最適なビーム運転パラメタが演算可能であることが望ましい。しかしながら、線形加速器ビームにおいて、高速オンラインビームシミュレーションの実現は非常に困難である。この要因の一つは、低エネルギー部(入射部)での空間電荷効果を考慮した高速計算アルゴリズムが存在しないためである。線形加速器の場合、入射部におけるビームシミュレーションを高精度に行わなければ、下流ラインでの計算結果が現実から大きくずれることとなる。本研究目的のためには、オンラインビームシミュレーション用の高速計算機サーバが不可欠であり、昨年度、当該計算機を導入し、ソフトウェア開発・運転環境を整備した。また、実加速器の運転においては、大量の機器パラメータ(運転パラメータ)の管理が必須となる。このため、大容量データ蓄積装置を導入した。本装置の運転環境整備した後、データ転送速度など基礎的な試験を行い満足な結果を得た。オンラインビームシミュレーションのためには、入射部における高速なビーム解析コードを開発中である。これに加えて、申請者が既に開発した高効率なビーム軌道補正アルゴリズムを、既存の高精度ビーム計算コードと融合させるソフトウェア構築を進めている。しかしながら、ソフトウェア開発の遅延及びマシンスタディの時間不足により、最終的なビームを用いた実証試験までには至らなかったが、平成19年度中に実施する予定である。ビーム試験において、安定したフィードバック制御動作を確認後、実運転システムでの運用を予定している。本年度は、本研究目的のために、高速ビームシミュレーション用計算機サーバを整備した。この計算機上において、KEK電子線形加速器における運転パラメタの読み出し及び設定を、EPICS制御システムから可能にするソフトウェア環境を構築し、パラメタの読み出し及び設定試験等をおこなった。また、入射部における高速なビームシミュレーションアルゴリズムの検討を開始し、ソフトウェアの基本的なデザインを進めている。これに加えて、申請者が既に開発した、高効率なビーム軌道補正アルゴリズムを、既存の高精度ビーム計算コードと融合させるソフトウェア構築を進めている。来年度は、大容量データストレージシステムを構築するとともに、上述のソフトウェア環境の整備を目指す。その後、現実のビーム運転において、オンラインビームシミュレーション及び各種フィードバックループの試験を行い、現行のビーム運転との比較・評価を行う。
アストロサイトの密度変化とシナプス投射位置および情報伝達との相関解析

アストロサイト集合体の規模(密度)によって、1)ニューロンがシナプスを投射する場所(位置)は影響を受けるのか、2)個々のシナプスにおける開口放出メカニズムの変化はどうなっているのか、3)その生理的意義は何か、など不明な点が多い。昨年度は、1)に着目し、実験を遂行した。本年度は、2)に重点を絞り電気生理学的に検討した。また、共同研究先のアイオワ大学准教授のCharles Harataラボに大学院生1名を予定通り派遣し(6月8月)、光学的なアドバイスなどを得た。生後0日齢ICRマウスから大脳皮質を摘出し、ニューロンの足場となるグリア細胞:アストロサイトを培養した。アストロサイトの培養法は、従来の手順に準拠した。次に、培養アストロサイトを低密度ならびに高密度で区分培養し、生後0日齢ICRマウスの海馬ニューロンと共培養した。単一ニューロンは、自己にシナプスを形成しながら与えられた領域内で成長するので、シナプス形成が安定する2週間をニューロンの培養期間とした。結果、アストロサイトが高密度になることにより、シナプス開口放出確率は上昇することが明らかとなった。一方で、1)についてさらに詳しくシナプス分布について解析したところ、細胞体からの距離によってアクティブシナプスの分布に不思議な特徴があることが判明した。そこでSholl analysis法を用いた同心円を利用することにより、一定区画におけるシナプス分布の定量解析法を独自開発した。我々はこれを、「ドーナツ解析」と名付けた。この解析法については、現在論文を執筆中である。パッチクランプ法によるシナプス解析は、当初の予定通りに進んだ。習得した光学的ノウハウの結果、昨年度実施した形態学的解析において、アクティブシナプスの分布には独特な特徴がある事が判明した。これを具体的に定量するための解析法が新たに独自開発できたので、当初の予定以上の実験成果が得られていると実感している。パッチクランプ法で得られた結果と、ドーナツ解析で得られた結果の相関性を明らかにする必要がある。このことは、本研究成果の生理学的意義を問うものであり、最終年度のうちに論文にまとめる所存である。アストロサイトがシナプス機能を制御することは既に分かっている。しかし、アストロサイトの密度が変化した際のシナプス動態は、未知な部分が多い。例えば、アストロサイト集合体の規模(密度)によって、1)ニューロンがシナプスを投射する場所(位置)は影響を受けるのか、2)個々のシナプスにおける開口放出メカニズムの変化はどうなっているのか、3)その生理的意義は何か、などである。よって本年度は、1)に着目し、実験を遂行した。具体的には、オータプスニューロンの樹状突起はMAP2抗体、興奮性シナプスはVGLUT1抗体を用いて免疫染色し、共焦点顕微鏡にて三次元(z-stack)解析した。樹状突起の伸展と形態は、MAP2イメージにおける細胞体を中心に同心円を等間隔で描き、それぞれの同心円と交差する樹状突起の回数を計測して定量した(Sholl analysis法)。シナプス数とサイズは、VGLUT1イメージをガウシアンブラー処理(ノイズ除去)してS/N比を疑似的に増加させたイメージから定量した。『マイクロ培養デバイス』を用いて、密度の異なるマウス大脳皮質アストロサイトと単一ニューロンを共培養したオータプス標本を作製できた。また、興奮性シナプス(VGLUT1抗体)、樹状突起(MAP2抗体)を免疫染色し、個々のシナプスの投射位置とシナプスの数の変化を解析できた。

パッチクランプ法によるシナプス解析は、当初の予定通りに進んだ。また、共同研究先のアイオワ大学准教授のCharles Harataラボに大学院生1名を予定通り派遣し(6月8月)、光学的なアドバイスなどを得た。習得した光学的ノウハウの結果、昨年度実施した形態学的解析において、アクティブシナプスの分布には独特な特徴がある事が判明した。これを具体的に定量するための解析法が新たに独自開発できたので、当初の予定以上の実験成果が得られていると実感している。異なるアストロサイト密度の環境下において海馬CA1単一ニューロンを共培養し、培養2週間後のシナプス伝達を、パッチクランプ法にてリアルタイムに解析する。次に、シナプス小胞に蛍光色素のFM1-43を活動電位依存的に取り込ませ、タイムラプスイメージング法にてシナプス小胞の開口放出を蛍光観察する。更には、パッチ電極から電気刺激を与えた時のシナプス開口放出応答をパッチクランプ法でモニターしながら、シナプス小胞に取り込まれたFM1-43の蛍光退色の同時測定を行う。同時測定実験について、共同研究先のアイオワ大学准教授のCharles Harataラボに大学院生1名を派遣し(6月8月)、集中的に実験を行う予定である。パッチクランプ法で得られた結果と、ドーナツ解析で得られた結果の相関性を明らかにする必要がある。このことは、本研究成果の生理学的意義を問うものであり、最終年度のうちに論文にまとめる所存である。
数理統計学における構造安定性の研究

数理統計学における構造安定性の研究としては,従来からロバストネスの解析として知られる研究があったが,これ以外にも与えられたデータの微小変化による影響を数値的に検討する研究が,特に計量経済学るおける回帰分析のモデルを用いて行われている事が判った.しかし理論的観点からの研究はほとんどなく,又極めて難しいと考えられた.そこでまず研究の第1歩として,両側指数分布やガンマ分布,ベータ分布の母数に対する最尤推定量(MLE)の,データの微小変化に対する安定性について検討を行った.その結果両側指数分布の位置母数については,データ空間において上記の意味での特異点は存在しない事が判った.さらに同様の解析手法を指数型分布族fy(y;ξ)=exp〔yξ-b(ξ)+C(y)〕のcanonical parameterξに対するMLEの安定を調べるのに適用したところ, fyの平均μ(ξ)がξの狭義単調関数ならば,データの連続的な変化に対してξのMLEの値が不連続に変化する事はないことが判った.従って正規分布,ポアソン分布, 2項分布,ガンマ分布, Inverse Gaussian分布等のcanonical panameterに対するMLEは安定である事が判った.次に標本調査論における安定性の問題として補助情報を用いた最適層別の安定性について解析を行ったところ,補助変量の目的変量の上への回帰関数の推定誤差や標本配分方法,層別点の微小変化の影響は最適値の近傍では小さく,特にネイマン配分の場合には実際上ほとんど影響のない事が判った.第3に重回帰モデルに基づく窒素酸化物濃度の1時間値の予測方式の安定性について,主成分回帰分析等を用いて詳細に検討を行い,標本域の予測域の喰い違いを十分に考慮すべきである事を理論的に示し,実際データによる数値的解析も十分に行った.その他計量経済学や数理計画法等における数学モデルの安定性についても検討を進めたが,現在までのところ特筆すべき結果は得られておらず,これらについては今後の研究課題としたい.数理統計学における構造安定性の研究としては,従来からロバストネスの解析として知られる研究があったが,これ以外にも与えられたデータの微小変化による影響を数値的に検討する研究が,特に計量経済学るおける回帰分析のモデルを用いて行われている事が判った.しかし理論的観点からの研究はほとんどなく,又極めて難しいと考えられた.そこでまず研究の第1歩として,両側指数分布やガンマ分布,ベータ分布の母数に対する最尤推定量(MLE)の,データの微小変化に対する安定性について検討を行った.その結果両側指数分布の位置母数については,データ空間において上記の意味での特異点は存在しない事が判った.さらに同様の解析手法を指数型分布族fy(y;ξ)=exp〔yξ-b(ξ)+C(y)〕のcanonical parameterξに対するMLEの安定を調べるのに適用したところ, fyの平均μ(ξ)がξの狭義単調関数ならば,データの連続的な変化に対してξのMLEの値が不連続に変化する事はないことが判った.従って正規分布,ポアソン分布, 2項分布,ガンマ分布, Inverse Gaussian分布等のcanonical panameterに対するMLEは安定である事が判った.次に標本調査論における安定性の問題として補助情報を用いた最適層別の安定性について解析を行ったところ,補助変量の目的変量の上への回帰関数の推定誤差や標本配分方法,層別点の微小変化の影響は最適値の近傍では小さく,特にネイマン配分の場合には実際上ほとんど影響のない事が判った.第3に重回帰モデルに基づく窒素酸化物濃度の1時間値の予測方式の安定性について,主成分回帰分析等を用いて詳細に検討を行い,標本域の予測域の喰い違いを十分に考慮すべきである事を理論的に示し,実際データによる数値的解析も十分に行った.その他計量経済学や数理計画法等における数学モデルの安定性についても検討を進めたが,現在までのところ特筆すべき結果は得られておらず,これらについては今後の研究課題としたい.
ナノスケール構造での電子音響フォノン相互作用エンジニアリングの開拓

室温動作を前提とした電子デバイスの多くでは、電子と音響フォノン(熱振動をエネルギー源とする弾性波)の散乱現象がデバイス性能を左右する。一方、近年のデバイスは異なる硬さの材料によるナノスケール構造体であり、音響フォノンは単一材料内のものとは異なる複雑かつ興味深い性質を持つ。本研究は、このような変調された音響フォノンがデバイス中での電子・音響フォノン散乱に与える影響を詳細に解析し、デバイス性能予測手法を開発した。(1) SOI構造での電子・変調音響フォノン相互作用計算プログラム改善SOI構造での変調音響フォノン状態・形状因子・散乱レート・電子移動度を数値計算するプログラムを改良し、無限量子井戸に閉じ込められた電子だけでなくより一般的な電子波動関数を取り扱えるよう拡張した。また、プログラムを全面的に見直して利便性を向上させた。(2)電子・変調音響フォノン相互作用の根底にある物理機構の解明自立シリコン板での形状因子増大を、面内フォノン波数がゼロのところに限って解析式によって詳細かつ厳密に調査した。具体的には、変調音響フォノン分散ブランチの面内フォノン波数ゼロ近くでの漸近式を数学的摂動法によって計算し、長波長フォノンの挙動を高精度で表す解析式を示した。また、任意の面内フォノン波数及びブランチで成立するフォノン振幅の解析式を導出した。これらを組み合わせて極限計算を行い、面内フォノン波数ゼロ近傍での形状因子を厳密な理論式によって表した。それにより、少なくとも面内フォノン波数がゼロとなるところでは形状因子に総和則が成り立つことが新たに明らかになった。この理論構築の過程で、電子と変調音響フォノン相互作用を特徴付ける物理量を明らかにし、それが形状因子の普遍性と深く関わっていることを確認した。変調音響フォノンと電子の相互作用の強度を特徴付ける上で中心的な役割を果たす形状因子の挙動を、様々なフォノンブランチごとに分けて個別に解析を行った。特に板状構造での面内フォノン波数がゼロとなるところでの形状因子増加について詳細かつ一般的な解析を行った。それにより、面内フォノン波数ゼロの状態での形状因子増加は最低エネルギーのフォノンブランチによるものであること、それは板状構造が自立構造のときのみならず別の物質の中に埋め込まれたり薄膜でコーティングされたときにも一般的に成り立つ事などを明らかにした。また、その形状因子増分を表す一般的な数式表現を導出し、総和則が成立することを数学的に証明した。このような形状因子増加の物理的原因は異なる材料が接触する界面におけるモードによるものであると考えられる。解析では主にシリコンと酸化シリコンの組み合わせにより計算された数値データを用いて行われたが、それにより得られた法則や定理は材料定数を変えるだけであらゆる材料の半導体に適用可能である。このような解析をワイヤ構造でも行うことにより、ワイヤ構造においても定性的に板状構造と同様の現象が見られることを明らかにした。以上のような物理的一般法則の解明だけでなく、工学的に重要なSilicon-On-Insulator構造やNanowire構造のMetal-Oxide-Semiconductor Field-Effect Transistorでの電子移動度計算に変調音響フォノンの影響を取り入れた。また、そのようにして得られた電子移動度を簡易的な数式によって表すモデルを開発し高い精度を達成した。以上の知見により、任意の半導体材料により構成された自立・埋め込み構造の板・ワイヤにおける変調音響フォノンと電子の相互作用を一般的に議論する知識基盤が整備された。
日本語学習者のヘッジ表現の習得過程ー中間言語語用論の観点からの考察ー

本研究の目的は、日本語学習者のヘッジ表現の習得過程を中間言語語用論の枠組みから明らかにすることである。縦断的調査に基づき、受容(Reception)と産出(Production)の両側面からヘッジ表現使用における語用論的特徴の変化を考察するとともに、発達に関わる手がかりを探る。2018年度は、以下のように、語用論的受容能力と産出能力、影響要因に関する理論的研究と研究デザインの検討に注力した。(1)中国語を母語とする日本語学習者を対象としたデータに基づき、産出されたヘッジ表現の機能に学習者母語が影響するか可能性について分析した。その結果、学習者は「発話内容緩和」よりも「命題の不確かさ」を示すヘッジを優先的に使用しており、日本語母語話者と異なることが明らかになった。また日本語母語話者との差異が生じる原因として,母語からの語用論的転移(正の転移・負の転移)の影響があることが示唆された。本結果は、JSLS2018において口頭発表を行い、日本語教育関係者や第二言語習得論研究者からフィードバックを受けた。(2)語用論的受容能力の測定については、日本語レベルや発話内容などを検討しながら聴解スクリプトの一次案および予備実験用の音声ファイルを作成した。(3)産出能力については、日本語レベルやテーマの難易度などを総合的に検討しながらタスクシートを作成後、日本語学習者および日本語母語話者を対象に、複数回、予備調査を実施し、適宜修正を行った。(4)音声資料(産出された会話)のトランスクリプト・システムを検討するため、予備調査で収集した会話の一部について文字化作業を行った。(1)文献調査、(2)実験材料の選定、(3)データ化(トランスクリプト・システムの検討)に想定以上の時間を費やした。調査対象とする留学生の来日時期の関係もあり、2019年10月から本調査を開始する予定である。2019年度は、予備調査の後、本調査を開始し、データの整理を行いながら、分析作業を行う。具体的には、以下のように予定している。(1)語用論的聴解テスト実施のための実験用プログラムの完成、(2)本調査として、日本語母語話者を対象に、1ペア会話と2語用論的聴解テストを行い、ベースライン・データとする。(3)日本語学習者については、第1回目の本調査として、上記(2)の1日本語母語話者とのペア会話(産出能力)、2語用論的聴解テスト(受容能力)、3質問紙調査、の3種類を行う。(4)上記(2)(3)で収集したデータは、随時、入力作業を行う。(5)分析結果の一部については、日本語教育、第二言語習得研究などの関連分野の専門家からのフィードバックを得るため、日本語教育学会、語用論学会、第二言語習得研究会等において口頭発表を行い、日本語教育関係者への成果の還元を図る。

(5)分析結果の一部については、日本語教育、第二言語習得研究などの関連分野の専門家からのフィードバックを得るため、日本語教育学会、語用論学会、第二言語習得研究会等において口頭発表を行い、日本語教育関係者への成果の還元を図る。本調査開始時期が、当初の計画よりやや遅れている。そのため、調査に関わる謝金の支出、及び統計プログラムの購入分を次年度に繰り越すことになった。
応力テンソルにより磁気特性の劣化を考慮した誘導機の損失解析

本研究課題では,応力テンソルを考慮した磁界・構造併用解析による鉄損計算法を開発するとともに,誘導機に適用して,応力による鉄損増加のメカニズムを明らかにし,その低減を図る.これまで,鉄損計算法に関しては,応力を考慮したヒステリシスのモデリング手法では磁界エネルギーに基づくモデリング手法が必要となるため,自由エネルギーを用いたモデリング手法を開発した.また,鉄芯中の応力分布の計算に必要な局所的な力の分布を算出するためのマクスウェルの応力テンソルに関して新しい表現方法を提案した.さらに,回転鉄損を精度良く計算するため,回転磁界を長軸と短軸方向に分解して鉄損を計算する簡易鉄損計算法を提案した.誘導機の鉄損解析に関しては,回転子のスキューを考慮するため,斜め非適合分割図の解析方法を開発するとともに,鉄芯の積層構造を考慮した誘導機の鉄損解析を行った.本年度は,最終年度として,これまで開発した鉄損計算法を拡張するとともに,妥当性と有用性の検討を行った.すなわち,本研究で提案した新しいマクスウェルの応力テンソルに関しては,実際の鉄芯モデルを用いて,得られる全体力と局所力を,従来の応力テンソルであるMinkowskiモデルとChuモデルを用いた場合と比較し,全体力は全ての方法で一致するが,局所力は方法により大幅に異なり,新しいマクスウェルの応力テンソルの必要性を示した.また,回転鉄損の計算方法に関しては,飽和領域では回転鉄損が小さくなる現象及び軸比が異なる楕円磁界も考慮できるように改良するとともに,開発した回転鉄損の簡易計算法を実測値を用いて検証し,その妥当性と有用性を示した.本研究課題では,応力による磁気特性の劣化を,磁界エネルギーと応力テンソルを考慮した弾性エネルギーの和を磁束密度で微分することにより表現する.また,スロット高調波などによる鉄芯中の複雑なマイナーヒステリシス磁気特性を考慮するため,ヒステリシスのモデリング手法が必要となる.そのため,今年度は,磁界エネルギーに基づくヒステリシスのモデリング方法として,自由エネルギーを用いたモデリング手法を開発し,マイナーヒステリシス磁気特性の実測値の再現精度を検討した.しかしながら,本モデリング手法で実測のマイナーループを再現するためには,パラメータを調整する必要があり,磁界エネルギーを用いるモデルとして採用することは困難であることがわかった.また,本研究課題である鉄損解析の高度化のため,鉄芯の積層構造を考慮した誘導機の鉄損解析について検討した.積層鉄芯の鋼板間の層間ギャップの磁気抵抗により,磁束が鉄芯表面に偏り,これにより鉄損が増加することを明らかにした.さらに,鉄芯角部に切り欠きを設けて磁束の表面への集中を緩和する改良モデルも提案したが,鉄損解析で得られた鉄損低減効果は小さかった.さらに,電磁応力と磁歪応力を算出するための磁界・構造併用解析法の妥当性も検討した.可飽和リアクトルの磁歪応力と電磁応力の両方を考慮した磁界・構造併用解析で得られた鉄芯表面の変位分布と実測された騒音分布を比較し,傾向が一致することを明らかにした.本研究課題では,磁界エネルギーと応力テンソルを考慮した弾性エネルギーの和を磁束密度で微分することにより,応力による磁気特性の劣化を表現するモデリング手法が必要となる.また,鉄損を精度良く計算するためには,スロット高調波などによって生じる複雑なマイナーヒステリシス磁気特性を考慮する必要があるため,ヒステリシスのモデリング手法も開発する必要がある.上記目的のため,平成28年度は,磁界エネルギーを考慮したヒステリシス磁気特性のモデリング手法として,自由エネルギーを用いたヒステリシスのモデリング手法を開発した.当初,本モデリング手法に弾性エネルギーを付加する予定であったが,開発した自由エネルギーを用いたモデリング手法を用いてマイナーヒステリシス磁気特性の実測値を再現しようとしたところ,パラメータ調整が必要で純粋な磁界のエネルギーモデルとして用いることが困難であることが判明し,現在,磁界エネルギーを用いる別のヒステリシスのモデリング手法を調査中である.従って,当初の磁界と弾性エネルギーを考慮した磁気特性のモデリング手法が開発できていない.一方,本研究課題で必要な誘導機の鉄損解析の高度化及び応力を求める磁界・構造併用解析の実験的検証は順調に進んでいる.本研究課題では,応力テンソルを考慮した磁界・構造併用解析による鉄損計算法を開発するとともに,誘導機に適用して,応力による鉄損増加のメカニズムを明らかにし,その低減を図る.昨年度は,応力を考慮したヒステリシスのモデリング手法では磁界エネルギーに基づくモデリング手法が必要となるため,自由エネルギーを用いたモデリング手法を開発した.しかしながら,本モデリング手法は実測のマイナーループを再現するためにはパラメータの調整が必要であり,本研究課題のモデリング手法として採用することが困難であった.また,誘導機の鉄損増加要因を明らかにするため,鉄芯の積層構造を考慮した誘導機の鉄損解析を行ったが,積層構造による鉄損の増加は小さかった.そこで本年度は,本研究課題に適した磁界エネルギーに基づくヒステリシスのモデリング手法の開発を,再度,調査研究から行ったが,未だ開発できていない.一方,鉄芯中の応力計算に必要な局所的な力の分布を算出するためのマクスウェルの応力テンソルの表現方法について検討し,新しい表現方法を提案した.さらに誘導機の鉄損計算の精度を向上させるため,回転磁界を考慮した簡易鉄損解析について検討し,従来の回転磁界を座標軸で分解し鉄損を求める方法ではなく,回転磁界を長軸と短軸方向に分解して鉄損を求める方法が優れていることを明らかにした.

また,誘導機の回転子に施されるスキューを考慮した磁界解析を可能にするため,従来の格子状の非適合分割を用いた磁界解析法を斜めの非適合辺が考慮できるように改良した.これにより,上記,本研究課題に適した磁界エネルギーに基づくヒステリシスのモデリング手法が開発できれば,本研究課題が達成できる準備が整った.本研究課題では,応力テンソルを考慮した磁界・構造併用解析による鉄損計算法を開発する必要があるが,この解析法に必要な磁界のエネルギーに基づくヒステリシスのモデリング手法が未だ開発できていない.一方,本研究課題の最終目的である誘導機の鉄損低減に必要なスキューを考慮した誘導機のモデリング手法,回転磁界を考慮した鉄損計算法が開発でき,さらには鉄芯内の応力分布の計算に必要な局所的な力の分布を算出するための新しいマクスウェルの応力テンソルの正しい表示法も明らかにできたため,遅れてはいるが,現在開発中である応力を考慮したヒステリシスのモデリング手法が開発できれば,研究期間内に本研究課題を達成できる.本研究課題では,応力テンソルを考慮した磁界・構造併用解析による鉄損計算法を開発するとともに,誘導機に適用して,応力による鉄損増加のメカニズムを明らかにし,その低減を図る.これまで,鉄損計算法に関しては,応力を考慮したヒステリシスのモデリング手法では磁界エネルギーに基づくモデリング手法が必要となるため,自由エネルギーを用いたモデリング手法を開発した.また,鉄芯中の応力分布の計算に必要な局所的な力の分布を算出するためのマクスウェルの応力テンソルに関して新しい表現方法を提案した.さらに,回転鉄損を精度良く計算するため,回転磁界を長軸と短軸方向に分解して鉄損を計算する簡易鉄損計算法を提案した.誘導機の鉄損解析に関しては,回転子のスキューを考慮するため,斜め非適合分割図の解析方法を開発するとともに,鉄芯の積層構造を考慮した誘導機の鉄損解析を行った.本年度は,最終年度として,これまで開発した鉄損計算法を拡張するとともに,妥当性と有用性の検討を行った.すなわち,本研究で提案した新しいマクスウェルの応力テンソルに関しては,実際の鉄芯モデルを用いて,得られる全体力と局所力を,従来の応力テンソルであるMinkowskiモデルとChuモデルを用いた場合と比較し,全体力は全ての方法で一致するが,局所力は方法により大幅に異なり,新しいマクスウェルの応力テンソルの必要性を示した.また,回転鉄損の計算方法に関しては,飽和領域では回転鉄損が小さくなる現象及び軸比が異なる楕円磁界も考慮できるように改良するとともに,開発した回転鉄損の簡易計算法を実測値を用いて検証し,その妥当性と有用性を示した.平成29年度は,応力による磁気特性の劣化を考慮できるヒステリシスのモデリング手法を確立するため,自由エネルギーを用いるモデリング手法以外の方法を調査し,磁界エネルギーと弾性エネルギーの両方が考慮できるヒステリシスのモデリング手法を確立する.そして,平成28年度に高度化,検証した誘導機の鉄損解析法と磁界・構造併用解析法に実装する.平成30年度は,最終年度となるため,平成29年度に開発した応力テンソルを考慮した鉄損解析法を用いて誘導機の解析を行い,鉄損低減法を明らかにし,当初の目標を達成する.平成30年度は,最終年度となるため,応力を考慮したヒステリシスのモデリング手法の開発が必須である.
新規炎症性細胞死ネクロプトーシスを可視化する生体イメージング技術の開発

近年ネクロプトーシスと呼ばれる、形態的にはネクローシスであるが、特定の細胞内シグナル伝達経路によって制御される細胞死が見つかってきた。ネクロプトーシスは多くの炎症性疾患で炎症を促進していることが示唆されているが、その詳細はまだよく分かっていない。そこで本研究ではネクロプトーシスを特異的に検出する生体イメージング技術を開発することによりネクロプトーシスと病態の関係性を明らかにし、更にその技術を用いて詳細な分子機構の解明を目指す。この目的を達成することができれば、炎症性疾患の新たな治療戦略の開発につながることが期待される。
人工ビオチンにのみ結合する改変型ストレプトアビジンの分子設計

ビオチン-ストレプトアビジンは生物界で最も結合定数の高い組み合わせであり、この組み合わせを用いたStrept Tagとして知られている蛋白質の発現・精製システムが開発されている。8つのアミノ酸からなるタグペプチドを認識するストレプトアビジンを担持したビーズで目的タンパク質を高純度に精製することができるシステムである。しかし、生体内にはビオチンがビタミンとして存在しており、ビタミンが存在する系では精製システムも不活化され、ビーズに担持したストレプトアビジンが機能を失うケースが想定され、天然型ビオチンに干渉されない新規なタグ精製システムの構築を目指す。本研究を推進するには、まず8つのアミノ酸からなるタグペプチドと野生型ストレプトアビジンの複合体のX線結晶構造解析から開始する必要があり、その複合体構造を基にペプチドに対する親和性を維持したまま、ビオチンには干渉しない新たな変異体ストレプトアビジンの分子設計を行うことを具体的な目的としている。これまでに野生型ストレプトアビジンのアポ型蛋白質の精製を行い、ペプチドとの結晶化を進めている。野生型ストレプトアビジンとビオチンの結合定数は10のマイナス14乗から15乗モルのオーダーで、生物界における最強の結合定数を誇る。従って、野生型ストレプトアビジンについて大腸菌を用いて大量に発現・精製しても、大腸菌由来のビオチン化蛋白質が複合体を形成し、アポ型の蛋白質を精製するのは大変に困難である。特に、蛋白質科学を未修得の研究員に指導しながら研究を進めるのは時間がかかるが、先ずはその精製から行い、既にこれに成功し、結晶化のステップに進んでいる。本申請研究を推進するためにはまず複合体のX線結晶構造を基に分子設計を行う必要がある。そのため、当面は複合体のX線結晶構造解析のためのアポ型ストレプトアビジンとTagペプチドとの複合体の結晶化に注力する必要があると認識している。これに成功すればクライオプロテクタントの探索、極低温下でのX線回折実験および大型放射光実験実験施設でのX線回折強度データの収集を行って、複合体のX線構造を解析する予定である。複合体の構造が得られたら、その構造を基にビオチンには干渉しない変異体を設計することを予定している。
減数分裂期のテロメア集合機構の解明

相同染色体が分配される減数第一分裂には、相同染色体が対合してキアズマによって結合することが必要である。相同染色体の対合にはテロメアが中心体の近傍に集合することが必要だが、この集合機構は多くが未解明である。この対合機構の解明を目的とし、分裂酵母を用いて解析を行った。これまで微小管モーターがテロメア集合に関与することを見いだしているため、テロメア集合における微小管の役割を解析した。テロメアと微小管の動態解析の結果、テロメア集合時にテロメアの局在が微小管と一致すること、テロメアには中心体構成成分とγチューブリン複合体の構成成分が集積することを見いだした。また、セントロメアのない染色体を用いてテロメア集合にセントロメアは必要ないことを見いだした。以上から、テロメアに中心体の構成成分とγチューブリンが局在し、中心体と同じようにテロメアが微小管形成中心になると考えられた。そしてスピンドルの極形成と同じように、多量体化したモータータンパク質が複数のテロメアから伸びた微小管を移動することによってテロメアを集めるというモデルが考えられた。また、アクチンモーターもテロメア集合に関与することを見いだしていることから、この過程にアクチンも関与すると考えられた。このテロメア集合に関わる中心体の構成因子は他の生物でも保存されており、この機構が他の真核生物でも共通していると考えられる。またこれらと平行して、キアズマが形成できない細胞において染色体とスピンドルの動態を解析し、キアズマ欠損の減数分裂における影響を検討した。その結果、第一分裂ではキアズマが形成されないとスピンドルチェックポイント機構によって染色体分配の開始が遅延し、さらに減数分裂特異的因子の働きによって第二分裂の染色体分配開始が早まることを明らかにした。これらから減数分裂特異的な染色体分配の制御機構が明らかとなった。配偶子形成に必須な減数分裂では第一分裂で相同染色体が分配され、この分配には相同染色体が対合することが必要である。相同染色体の対合にはテロメアが中心体の近傍に集合することが必要であると考えられているが、この集合機構は多くが未解明である。この対合機構の解明を目的とし、分裂酵母を材料として解析を行った。これまで微小管モーターであるダイニンの働きによってテロメア集合が起こることを見いだしていたが、新たにキネシン・8・ファミリーモーターキネシン14ファミリーモーター、およびアクチンモーターであるV型ミオシンが関与することを見いぢした。さらに微小管あるいはアクチン重合阻害によってテロメア集合が阻害された。これらの結果からテロメア集合が複数の異なった細胞骨格モータータンパク質に依存した非常に特異な生物現象であることが明らかとなった。さらに、これらモーターが微小管あるいはspindlepolebody(SPB)に局在し、少なくともV型ミオシンの局在がダニンサブユニット因子に依存することを見いだした。このことはこれらモーター因子が共同して働いていることを支持している。また、これまでテロメア集合ができない細胞では、分散したテロメアにダイニン重鎖が局在することを見出しているが、この集合にはモータードメインが必要ないことも見いだしたテロメア集合が形成されるとき、微小管はSPBから放射状伸びていることから、ダイニンはテロメアに局在してSPBから伸びた微小管上をSPB方向に移動することによってテロメア集合に寄与するというモデルを提唱した。
誘電泳動を利用したナノセンシングデバイス作製技術の開発と応用

【1】誘電泳動集積したカーボンナノチューブの液相反応によるパラジウム修飾と水素ガスセンサへの応用(1)誘電泳動によってマイクロ電極に集積したカーボンナノチューブをバラジウム塩溶液中に浸漬した後に電気めっき法などの酸化還元反応によってカーボンナノチューブ上にパラジウムナノ粒子を析出させる手法を開発した。(2)同手法でパラジウム修飾したカーボンナノチューブガスセンサを用いて最低で濃度0.01%の水素(空気希釈)を常温で検出することに成功した。【2】水中マイクロプラズマを用いたカーボンナノチューブのパラジウム修飾と水素ガスセンサへの応用(1)カーボンナノチューブを懸濁したパラジウム塩溶液中でパルスパワーによって発生させたマイクロプラズマを用いて、カーボンナノチューブ表面にパラジウムナノ粒子を析出させることに成功した。(2)同手法でパラジウム修飾したカーボンナノチューブをマイクロ電極上に誘電泳動集積し水素ガスへの応答を調べた結果、最低で濃度0.01%の水素(空気希釈)を常温で検出可能であることがわかった。【3】マイクロヒータによる細菌ガス化とカーボンナノチューブガスセンサを用いた細菌検出法の開発(1)マイクロ電極上に細菌を誘電泳動集積した後に、マイクロ電極をヒーターとして動作させることで細菌を加熱・ガス化させる手法を開発した。(2)同手法によって発生するアンモニアガスをカーボンナノチューブガスセンサで検出することで、定量的な細菌検出が可能であることを示した。【1】パラジウム触媒を用いたカーボンナノチューブ水素ガスセンサの開発(1)誘電泳動によってパラジウム電極にカーボンナノチューブを用いて、最低で濃度0.05%の水素(空気希釈)を検出することに成功した。(2)パラジウムナノ粒子とカーボンナノチューブを誘電泳動によって同時に集積することで、最低で濃度0.05%の水素(空気希釈)を検出することに成功した。(3)上記2種類の水素センサは、水素暴露直後に抵抗が増加しその後減少に転じるという応答を示した。最初の抵抗増加は、パラジウムによって吸着解離した水素原子がp型半導体であるカーボンナノチューブを還元した結果であると考えられる。一方、その後の抵抗減少は、同じくパラジウムによって吸着解離した空気中の酸素原子が水素原子と反応して水分子を生成する際の反応熱によって、カーボンナノチューブの温度が上昇した結果であると考えられる。【2】パラジウムナノ粒子を誘電泳動集積した水素ガスセンサの開発(1)レーザーアブレーションで生成したパラジウムナノ粒子を誘電泳動集積し、水素ガスへの応答を調べた結果、最低で濃度1%の水素(空気希釈)を検出することに成功した。(2)上記の水素センサは、最初の水素暴露直後に抵抗が低下するが、二回目以降の水素暴露では逆に抵抗が上昇した。その応答メカニズムは現時点では明らかではないが、パラジウムナノ粒子の水素吸蔵による膨張や発熱が関与しているものと推察される。【3】ZnOナノロッドの誘電泳動集積による紫外光センサの開発(1)レーザーアブレーションで生成した高品位ZnOナノロッドを誘電泳動集積し、紫外域波長の光への応答特性を調べた。(2)上記センサは、波長390nm以下の紫外光のみに選択的に応答し、10nW/cm2レベルの極微弱な紫外光を高感度に検出できた。これは、誘電泳動集積によって、ナノロッドの側面に効率的に紫外光が入射できるためであると考えられる。【1】誘電泳動集積したカーボンナノチューブの液相反応によるパラジウム修飾と水素ガスセンサへの応用(1)誘電泳動によってマイクロ電極に集積したカーボンナノチューブをパラジウム塩溶液中に浸漬した後に電気めっき法などの酸化還元反応によってカーボンナノチューブ上にパラジウムナノ粒子を析出させる手法を開発した。【2】水中マイクロプラズマを用いたカーボンナノチューブのパラジウム修飾と水素ガスセンサへの応用

(1)カーボンナノチューブを懸濁したパラジウム塩溶液中でパルスパワーによって発生させたマイクロプラズマを用いて、カーボンナノチューブ表面にパラジウムナノ粒子を析出させることに成功した。(2)同手法でパラジウム修飾したカーボンナノチューブをマイクロ電極上に誘電泳動集積し水素ガスへの応答を調べた結果、最低で濃度0.01%の水素(空気希釈)を常温で検出可能であることがわかった。【3】マイクロヒータによる細菌ガス化とカーボンナノチューブガスセンサを用いた細菌検出法の開発(1)マイクロ電極上に細菌を誘電泳動集積した後に、マイクロ電極をヒーターとして動作させることで細菌を加熱・ガス化させる手法を開発した。(2)同手法によって発生するアンモニアガスをカーボンナノチューブガスセンサで検出することで、定量的な細菌検出が可能であることを示した。
食物アレルギー児の保育所受け入れ状況等に関する実態調査および患者教育内容の研究

独立行政法人国立病院機構相模原病院小児科を受診中の食物アレルギー患者を対象とした保育所の入所等に関する調査の実施について相模原病院の倫理委員会に倫理審査申請書を提出し、2018年6月に許可を得ることができた。2018年8月から10月まで相模原病院小児科を受診中の患者140名を対象として調査票を用いた調査を行った。調査は調査票を郵送で行うことを予定していたが、相模原病院臨床研究センター所属の栄養士2名が小児科病棟で対象患者に直接調査票を手渡しで配付をして回収する方法に変更した。2018年11月から12月に回収した調査票を解析し、得られた結果に関して、2019年6月に開催される第68回日本アレルギー学会学術大会の一般演題へ応募をし(12月)、3月に採択通知をいただくことができた。本学会での報告内容は、対象食物アレルギー児の原因食物、アナフィラキシー既往の有無、エピペン所持の有無、保育所入所を断られた回数、断られた理由、などを予定している。調査対象患者数を増やすため、追加の調査を2019年13月に相模原病院小児科にて上記と同じ方法で実施した。追加したデータも含めた解析を2019年4月以降に継続して行う予定である。2018年度も2017年度と同様に、アレルギーに関する学会である日本アレルギー学会(6/22-24)、日本小児臨床アレルギー学会(7/27-29)、食物アレルギー研究会(2/17)などの学会に参加し、食物アレルギーの最新の知識を積極的に得た。2018年度に予定どおり、調査に関して相模原病院倫理委員会での申請が許可され、食物アレルギー患者に対して調査を実施することができた。調査対象者数も概ね予定どおりである。また、当初の計画どおり2019年度に学会での発表を予定している。2019年6月14-16日に開催される第68回日本アレルギー学会学術大会の一般演題において本研究の調査結果概要を報告する予定である。また調査結果に関してアレルギー関連または栄養士関連の学会誌への論文投稿を目指す。また、調査結果から見えてきた課題についてまとめ、栄養士が患者に対して行う栄養食事指導の現場等で活かすことのできる患者教育資料の作成を行う予定である。平成29年度の前半は、食物アレルギー患者を対象とした調査を行うための調査票の作成を行うための準備期間とした。まず準備の一つとして、食物アレルギーの診療、食物アレルギー患者の栄養管理、保育所での集団給食対応、食物アレルギーのヒヤリハット例などに関する書籍、文献の収集を行った。また、調査票回収後の集計、解析に必要とされるパソコン、ウィルスソフト、プリンター、統計解析ソフト(SPSS)、コード類、文具類、書棚の購入も行った。そのほか、保育所で勤務する保育士、栄養士、食物アレルギー児をもつ保護者から保育所での食物アレルギー対応に関してヒアリングを行った。平成29年度の後半は、調査票の素案の作成に取り掛かった。調査は、独立行政法人国立病院機構相模原病院小児科に通院する食物アレルギーと診断された患者の保護者を対象にすることを検討しているため、当院のアレルギー専門医から食物アレルギーの診断に関するレクチャーを受け、調査票の内容に関して意見を求めて改善点の指摘をしていただいた。平成30年度の前半に本調査内容に関して調査票を貼付したうえで独立行政法人国立病院機構相模原病院倫理委員会に申請をし許可を得る予定である。平成29年度は年間を通して、アレルギーに関する学会である日本アレルギー学会(6/16-18)、日本小児臨床アレルギー学会(7/21/22)、日本小児アレルギー学会(11/18-19)、食物アレルギー研究会(2/18)などの学会に参加し、食物アレルギーの最新の知識を積極的に得た。平成29年度中に独立行政法人国立病院機構相模原病院の倫理委員会から本調査研究の実施に関して許可を得る予定であったが、調査票の完成に時間がかかっており、倫理審査委員会への申請が平成30年度にずれこむこととなった。

2018年度に予定どおり、調査に関して相模原病院倫理委員会での申請が許可され、食物アレルギー患者に対して調査を実施することができた。調査対象者数も概ね予定どおりである。また、当初の計画どおり2019年度に学会での発表を予定している。平成30年度の前半に調査票の完成を目指し、独立行政法人国立病院機構相模原病院の倫理委員会から本調査研究実施の許可を得る予定である。平成30年度後半には調査を実施し、平成31年度に解析を行い、学会発表を行えるように推進していく所存である。2019年6月14-16日に開催される第68回日本アレルギー学会学術大会の一般演題において本研究の調査結果概要を報告する予定である。また調査結果に関してアレルギー関連または栄養士関連の学会誌への論文投稿を目指す。また、調査結果から見えてきた課題についてまとめ、栄養士が患者に対して行う栄養食事指導の現場等で活かすことのできる患者教育資料の作成を行う予定である。平成29年度に実施予定であったプレ調査の人件費、謝金に関して、平成30年度の支出として繰り越すことになったため次年度使用額が生じております。食物アレルギー患者に対する調査を実施する際に独立行政法人国立病院病院機構相模原病院栄養士2名に協力を要請したが、その謝金を2018年度ではなく2019年度に支払うこととなった。2018年度に支出予定であった翻訳ソフト購入費、国際学会参加費も2019年度に繰り越すこととなった。