hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん微小環境における代謝アダプテーションの解明

がんの悪性化には過酷な腫瘍微小環境に適応する多重のがん代謝システム、すなわち「代謝アダプテーション」が重要な役割を果たす。本研究はこれまで培った腫瘍微小環境におけるトランスオミクス解析をさらに発展させ、「代謝アダプテーション」の観点からがん悪性化の解明と治療法の開発を目指す。本研究で申請者は、(1)トランスクリプトーム、ゲノム、エピゲノム、メタボロームに加えリン酸化プロテオームの多階層横断的トランスオミクス解析と数理ネットワークモデルを構築し、(2)腫瘍微小環境における代謝経路・代謝物のフィードバックシステムを分子腫瘍学的な手法で実証し、(3)臨床検体に応用することで、がん悪性化の本質となる「代謝アダプテーション機構」の解明と攻略を目指して研究を行う。本年度は、(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明と(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明という2項目について、研究を行った。(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明に関しては、これまで申請者らが行ってきた、腫瘍微小環境における低酸素・低栄養・低pHの研究を発展させ、「過酷な環境」の重なりによって引き起こされるがん細胞の代謝適応メカニズムを解明を目指し研究を行い、これまで低酸素応答反応として知られてきた血管新生関連遺伝子発現が、低栄養と低pHの組み合わせで、最も促進することを発見した。現在、更に詳細を検討中である。また、(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明に関しては、低栄養や低pHで蓄積する代謝物の生理活性代謝物の解析を進めている。平成30年度の計画では、(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明の2項目に関して研究を行ったが、(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明に関しては、これまで申請者らが行ってきた、腫瘍微小環境における低酸素・低栄養・低pHの研究を発展させ、「過酷な環境」の重なりによって引き起こされるがん細胞の代謝適応メカニズムを解明を目指し研究を行い、これまで低酸素応答反応として知られてきた血管新生関連遺伝子発現が、低栄養と低pHの組み合わせで、最も促進することを発見した他、トランスオミクス解析から、組み合わせで特異的なエピゲノム変化と変動転写因子を規定し、多重の「環境」に対するがん代謝適応機構の解析が進んでいる。また、申請者らは、「低栄養・低pHの組み合わせ」が、低酸素代謝適応の鍵となる転写因子HIF1αの下流として知られる血管新生制御因子や低栄誉適応機構で知られるERストレス応答の制御転写因子の発現を相乗的に亢進することを見出している。以上のことから、多重の「代謝アダプテーション」機構の解明は概ね順調に進展している。また、(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明に関しては、連携研究者や、黒田班、島村班と共同で、エピゲノム、トランスクリプトーム、インタラクトーム、メタボロームのトランスオミクス解析から、低酸素・低栄養のがん細胞の代謝適応機構を解明しつつあり、本項目に関しても概ね順調に研究が進展している。平成30年度は、概ね順調に研究が進んでいることから、今後の研究の推進方策として、当初の平成31年度の計画どおり、(1)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明と(2)がんの診断・治療への応用につながる研究を行う。平成31年度は引き続き、(1)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明と環境代謝適応におけるがん代謝物によるフィードバックループを解明する。また、多重の「代謝アダプテーション」機構で導かれたがん治療標的候補を、系統的に阻害する独自のgRNAライブラリー等を用いて、がん細胞の増殖・転移能などに与える影響をin vitro細胞系やマウス腫瘍実験系で検討し代謝適応機構を解明する。また、(2ー2)がんの診断・治療への応用につながる研究は、がん微小環境で特異的に蓄積する癌代謝物や亢進する代謝経路の阻害に着目し、がん創薬標的となるか検討する。また、申請者は、様々ながん代謝物候補を見出しているが、これらの機能解析を、in vitroの細胞増殖・浸潤能、in vivo腫瘍増殖能を検討する。また、がん代謝物はがん患者の血中、特に悪液質のがん患者の血中などで増加していることが予想されることから、本研究では、他機関と共同でこれらオンコメタボライトのがん診断マーカーとしての有用性など、がん患者検体で検討する。

(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明に関しては、これまで申請者らが行ってきた、腫瘍微小環境における低酸素・低栄養・低pHの研究を発展させ、「過酷な環境」の重なりによって引き起こされるがん細胞の代謝適応メカニズムを解明を目指し研究を行い、これまで低酸素応答反応として知られてきた血管新生関連遺伝子発現が、低栄養と低pHの組み合わせで、最も促進することを発見した。現在、更に詳細を検討中である。また、(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明に関しては、低栄養や低pHで蓄積する代謝物の生理活性代謝物の解析を進めている。平成30年度の計画では、(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明の2項目に関して研究を行ったが、(1)がん微小環境における多重の「代謝アダプテーション」の解明に関しては、これまで申請者らが行ってきた、腫瘍微小環境における低酸素・低栄養・低pHの研究を発展させ、「過酷な環境」の重なりによって引き起こされるがん細胞の代謝適応メカニズムを解明を目指し研究を行い、これまで低酸素応答反応として知られてきた血管新生関連遺伝子発現が、低栄養と低pHの組み合わせで、最も促進することを発見した他、トランスオミクス解析から、組み合わせで特異的なエピゲノム変化と変動転写因子を規定し、多重の「環境」に対するがん代謝適応機構の解析が進んでいる。また、申請者らは、「低栄養・低pHの組み合わせ」が、低酸素代謝適応の鍵となる転写因子HIF1αの下流として知られる血管新生制御因子や低栄誉適応機構で知られるERストレス応答の制御転写因子の発現を相乗的に亢進することを見出している。以上のことから、多重の「代謝アダプテーション」機構の解明は概ね順調に進展している。また、(2)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明に関しては、連携研究者や、黒田班、島村班と共同で、エピゲノム、トランスクリプトーム、インタラクトーム、メタボロームのトランスオミクス解析から、低酸素・低栄養のがん細胞の代謝適応機構を解明しつつあり、本項目に関しても概ね順調に研究が進展している。平成30年度は、概ね順調に研究が進んでいることから、今後の研究の推進方策として、当初の平成31年度の計画どおり、(1)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明と(2)がんの診断・治療への応用につながる研究を行う。平成31年度は引き続き、(1)がん微小環境における「代謝適応フィードバックシステム」の解明と環境代謝適応におけるがん代謝物によるフィードバックループを解明する。また、多重の「代謝アダプテーション」機構で導かれたがん治療標的候補を、系統的に阻害する独自のgRNAライブラリー等を用いて、がん細胞の増殖・転移能などに与える影響をin vitro細胞系やマウス腫瘍実験系で検討し代謝適応機構を解明する。また、(2ー2)がんの診断・治療への応用につながる研究は、がん微小環境で特異的に蓄積する癌代謝物や亢進する代謝経路の阻害に着目し、がん創薬標的となるか検討する。また、申請者は、様々ながん代謝物候補を見出しているが、これらの機能解析を、in vitroの細胞増殖・浸潤能、in vivo腫瘍増殖能を検討する。
遠隔臓器間代謝機構における血液循環型 microRNA の動作原理の解明

血液循環型microRNA(c-miRNA, circulatingmiRNA)は、全身における協調的な代謝機構に関与していると考えられているが、その分子メカニズムは明らかではない。そこで本研究では、細胞内外における炎症特異的microRNA(miRNA)の機能解析を、遺伝子改変マウスを用いて行った。その結果miRNA KOマウスは、生後まもなく死亡した。生存したKOマウスは、外見上変化は認めなかった。しかし、体重増加率の減少と相まって、寿命が短縮した。これらの結果より、炎症特異的miRNAは、炎症のみならず基本的な生命恒常性維持にも重要な役割を担っていることが示唆された。(1)については、炎症関連miRNA遺伝子改変マウスを中心にストレプトゾトシン誘導型糖尿病モデルマウスの構築、高脂肪食餌(HFD)による肥満マウスの作製を行った。その結果、miRNA遺伝子改変マウスは野生型(WT)マウスに比べ、STZ感受性の違いが認められた。HFDについては、進行中である。(2)については、1000人以上のヒトサンプルデータを基に、様々なカテゴリーへ分類し(例:疾患、年齢等)、実際にAgo2結合型c-miRNAの抽出作業、cDNA合成によるサンプル調製(安定化)を行った。Ago2結合型c-miRNAは非常に微量であり、しかも凍結保存からの抽出であるが故、ヒトサンプルからのAgo2結合型c-miRNAの抽出については、困難を想定していた。しかし、新鮮血からの抽出と変わらない収量であった。この結果、Ago2結合型c-miRNAは、分子的安定性を備えていると推察された。次に、次世代シークエンシングの結果を基に、ヒト由来代謝・老化関連c-miRNAのスクリーニング・検証を行った。通常の定量PCR(qPCR)による低リード数のc-miRNAの検出は、非常に困難であった。一方、高リード数のc-miRNAの検出は容易であった。この結果を基に、検出可能なリード数を設定することが出来た。(3)については、共焦点顕微鏡を基本とした生細胞ライブイメージング解析の基盤構築を無事終えることが出来た。作製したmiR KOマウスの発生及び出産後の表現型解析を行うため、胎生期18.5日、出産直後及び6週目における、生存率を調査した。また、miR KOマウスの食餌量、体重、寿命を測定した。なお、食餌量及び体重については4週間毎に計測した。その結果、発生過程には異常は認めなかったが、出生直後から死に至るマウスが多数認められた。6週齢までにおよそ80 %程度のmiR KOマウスは死に至る結果となった。生き残ったマウスの食餌量・体重・寿命を測定した。その結果、自由摂食群の雄miRNA KOマウスは、コントロール及びヘテロ欠損マウスに比べ、食餌量に変化は認められなかった。しかし、20週齢より体重上昇変化の顕著な低下が認められた。一方、雌miRNA KOマウスについても類似傾向が認められた。高脂肪食を自由摂食させたマウス群は、食餌量及び体重減少に変化は認められなかった。寿命に関しては、雄のヘテロマウスにおいて寿命短縮傾向が認められた。雌については、変化を認めなかった。実験病理学、老化学、代謝学、免疫学平成25年度は、種々の機能解析と平行して、新たな解析技術の基盤構築を行うことが出来た。具体的には、イメージング解析のプラットフォーム構築及び生細胞代謝解析である。両者を組み合わせることにより、c-miRNAと細胞内小器官におけるエネルギー代謝機構の分子相関性が明らかになると想定している。ヒトサンプルを用いた解析についても、問題なく進行することが出来た。また、新規実験動物の導入準備も問題なく行えている。本研究で確立したイメージングシステムを、他のバイオイメージング(例:細胞増殖・活性化可視化測定など)への応用を試みた。その結果、細胞のみならず、厚みの組織に対する深部イメージングも可能であった。今後は、組織透明化等を行い、組織切片を作製せずに組織内のAgo2分布の検証も行いたいと考えている。以上、これまでの進行度をふまえて「2おおむね順調に進展している」と判断した。平成26年度は、in vitroライブイメージング解析のみならず、in vivoイメージング解析を行う。両解析結果を統合することにより、個体レベルから細胞レベルにおけるAgo2結合型c-miRNAの分子メカニズムを解明する。ヒトサンプルを用いた解析について良好な結果が得られた場合、速やかに特許取得を想定した作業を行う。そして、新規バイオマーカーの開発に取り組む。
温度-感受性高親和性面tryptamine結合部位の神経薬理学的意義について

Tryptamineは中枢神経系に存在するインドールアミンの一つであるが、同類のセロトニンと比較して同物質の含量の僅少性から(トレースアミン)、その神経機能における生理的意義に関しては不明瞭である。しかし乍、同物質を媒体とするニューロン系の存在は実証されて居り、従って同受容体の存在も示唆されよう。事実、1983年以降radio receptor-結合実験法により高親和性〔【^3H】〕tryptamine結合部位(Kd=3×【10^(-9)】M)が中枢神経系に存在する事が判明しつつある。従って、同受容体としての神経化学的な探索はその端緒についた状況である。すでに著者らは、ラット中枢組織での温度-感受性高親和性tryptamine結合部位(Kd=4×【10^(-10)】H)の存在を実証しているが、本研究では上記高親和性〔【^3H】〕tryptamine結合部位の生理的意義について(すなわち、受容体としての)、分子構築機構及びpharmaco-kineticsの両面から検討する事を目的とした。以下に本研究にて得られた結果をまとめると:1.ラット中枢組織での温度-感受性高親和性〔【^3H】〕tryptamine結合部位の存在及び同現象が完全に生理的温度にのみ依存する一種のアロステリック変換である事を、cross-linker(膜受容体蛋白質のmatrix部位を特異的に固定する)としてのglutaraldehydeが同現象を特異的に抑制する事実から実証した。(発表論文(1),(2))2.セロトニン受容体(【S_1】)と同様に本高親和性結合部位においても特定の酸性脂質群(phosphatidyl serine,Sulphatides)がその分子構築に関与している事を、各種脂質修飾試薬(AzureA,phospholipases【A^2】D)を用いて明らかにした。(発表論文(3))Tryptamineニューロンの種々のagouists,autagonists,神経毒によるpharmaco-kiueticsからの研究は目下検討中である。昭和62年度からは同結合部位の受容体としてのより直接的な探索法として、細胞内情報伝達系とのcouplingの前能性を検討したい。
無形知識の承継を具現化する歴史情報統合システムの開発-タイ東北部居住史を中心に-

本研究課題は平成12年度から14年度に実施した基盤研究「時空間情報システムでつなぐ過去と現在-タイ国東北部の居住史と現代農村社会-」の発展的継続である。研究機関中に主に以下を行った。1.居住史データベースの整備(1)1950年代の地形図約350枚、1980年代の地形図約100枚を収集し、デジタル画像化した上でEcoNETVISに統合した。(2)1950年代の航空写真約800枚を収集し、デジタル画像化したものをEcoNETVISに統合する作業を継続中である。(3)Srisakra Vallibhotamaのこれまでの調査記録など約1,000地点について、経緯度情報や記載内容の加筆・修正を進めた。Walailak Songsiriを招聘して集中的に行った。3.現地調査支援ツールのテスト開発:GPSアンテナとノート型PCを用い、現地調査でのナビゲーションと情報閲覧を可能にするシステムのテスト開発を行った。現地実験を数度行い改良を進めた結果、実用化した際の有効性を確認することができた。上記2.3.はともに成果還元の重要な手段であるとともに、社会学的現地調査を伴う研究分野に寄与するものになる。現地の若手研究者や学生らが学術的基礎資料を活用する環境を提供することは、無形知識の承継を具現化するという本研究課題の目的に適うものである。本研究課題は平成12年度から14年度にかけて行ってきた基盤研究「時空間情報システムでつなぐ過去と現在-タイ国東北部の居住史と現代農村社会-」の成果をさらに発展充実させることを狙いとして開始したものである。今年度の主な活動は、(1)農村居住史・生業史データベースの整備継続(2)歴史情報統合システムEcoNETVISの改良(3)EcoNETVISに統合すべき基礎資料の掘り起こしと収集、である。農村居住史・生業史データベースの整備継続では、海外共同研究者所蔵資料などから1980年代地形図約80枚、1950年代航空写真約760枚のデジタル画像化と情報システムへの統合を行った。これにより、本研究課題の対象地域であるタイ国東北部を、地形図では約9割の地域を、航空写真では社会考古学上の発見があった主要地域を閲覧することができるようになった。また、海外共同研究者Walailak Songsiri氏を4週間招聘し、これまでに整備した農村居住史・生業史に関する記述の加筆・修正を行った。EcoNETVISの改良では、すでにWebページで公開している画像情報に関し、さらに活用を促進しつつも画像の不正な流用を防ぐ方策についての実験を進めてきた。情報の公開と適切な管理のバランスを取ることは、学術的情報の社会還元を進める上で重要な点である。今後早い段階での本格運用を図りたい。基礎資料の掘り起こしと収集では、1950年代の地形図やさらに古い1920年代の地形図の所在確認や借り受け交渉を進めてきた。その一部について、図面の複写とデジタル画像化を開始している。また、海外共同研究者Srisakra Vallibhotama氏所蔵の30から40年前に撮影した社会考古学上の調査時の写真も順次デジタル画像化と内容記述を進めている。本研究課題は平成12年度から14年度に実施した基盤研究「時空間情報システムでつなぐ過去と現在-タイ国東北部の居住史と現代農村社会-」の発展的継続として位置づけるものである。農村居住史・生業史データベースの整備継続では、昨年度から所在確認や借り受け交渉を進めてきた1950年代の地形図やさらに古い1920年代の地形図の複写とデジタル画像化をほぼ終了した。EcoNETVISへの統合作業は現在中途である。これにより、本研究課題の対象地域であるタイ国東北部で、1950年代および1980年代の二つの年代で地形図を得られることになり、この間の農村社会の発展を比較する基礎資料が整うことになる。

また、デジタル画像化した地形図をタイ国内での地域研究活動に提供することも開始した。特にこれまで地形図を入手する機会が限られていた地域で歓迎されていると伝え聞く。このほか、海外共同研究者Walailak Songsiri氏を今年度も4週間招聘し、農村居住史・生業史に関する記述の加筆・修正を行った。EcoNETVISの改良では、学術的な地点を図面上で用意に表現し、データを記述する方法について、有望な商用ソフトウェアを中心に実験を進めてきた。EcoNETVISへの実証的導入に向けて、実験を継続したい。基礎資料の掘り起こしと収集では、海外共同研究者Srisakra Vallibhotama氏所蔵の30から40年前に撮影した調査時の写真の内容記述が主となるが、現在でもフィールドでの新たな活動に意欲的な同氏の作業意欲を確保することに苦慮している。継続して働きかけを行いたい。本研究課題は平成12年度から14年度に実施した基盤研究「時空間情報システムでつなぐ過去と現在-タイ国東北部の居住史と現代農村社会-」の発展的継続である。今年度は、(1)農村居住史・生業史データベースの整備継続(2)歴史情報統合システムEcoNETVISの改良、を行った。農村居住史・生業史データベースの整備継続では、(a)昨年度までにデジタル画像化を終了した1950年代の地形図などをEcoNETVISに統合し学術的基礎資料価値を高めること、(b)追加収集が望ましいと判断した1950年代航空写真の収集、(c)海外共同研究者Walailak Songsiriによる農村居住史・生業史に関する記述の加筆・修正、を行った。EcoNETVISの改良では、(d)専用Webページに学術的な地点の地形図と航空写真を重ね合わせて提示するSite Viewerの追加、(e)GPSアンテナとノート型PCを用いた現地調査用簡易ナビゲーションシステムの試験開発と現地実験、を進めてきた。これらはともに成果還元の重要な手段であるとともに、社会学的現地調査を伴う研究分野に寄与するものになる。現地の若手研究者や学生らが学術的基礎資料を活用する環境を提供することは、無形知識の承継を具現化するという本研究課題の目的に適うものである。また異分野の研究者で共同で取り組んだ意義を海外共同研究者ともども再認識し、今後の中長期的な活動意欲の継続を狙うものでもある。今年度は最終年度としてこのような活動に力を注いだため発表論文等なしになってしまったが、Webページhttp://pladaek.media.osaka-cu.ac.jp/econetvis/で(d)を公開中であり、また(e)についても今後現地の実験参加者を得ながら実用化を進めていく予定である。
分子生物学的解析に基づく膵癌間質制御の新展開

本年度は、以下の2つの実験を行った。1.間葉系幹細胞純化と新規間葉系幹細胞特異的表面抗原の同定膵癌における間葉系幹細胞の同定および純化を行い、さらに効率的に同定・純化するため間葉系幹細胞に特異的な表面抗体を検索した。具体的には、間葉系幹細胞マーカーとして期待されるCD44、CD90、CD105、CD280、Stro-1などの陽性分画に関して解析を行った。2.間葉系幹細胞による膵癌の治療抵抗性や転移・浸潤・EMTへの関与の検討EMTに基づく転移や浸潤は固形癌に特異で、特に膵癌では予後を決定する。具体的には上記の間葉系幹細胞表面マーカーで初代培養星細胞あるいは切除組織から間葉系幹細胞を純化し、in vitro、in vivoで抗癌剤[gemcitabine:膵癌の第1選択薬、TS-1(5-FU)]や放射線への感受性(Nature, 2006, Shideng)、さらに固形癌特有である浸潤・転移能やEMTへ間葉系幹細胞が与える影響を検討した。GFP発現癌細胞を用いることで、従来困難であった直接共培養状態での癌細胞増殖能・浸潤能検討法を確立した。星細胞や純化した間葉系幹細胞との直接共培養によりdesmoplasiaに近い環境を再現できた。また、GFP陽性癌細胞と星細胞・間葉系幹細胞あるいは切除組織由来間葉系幹細胞の共移植によるNOGマウス同所・肝転移・腹膜播種モデルにより上記機序への癌幹細胞の関与を解析した。GFP発現株を用いることで微小転移レベルでの転移巣特定が可能となった。
人工関節の緩みにおける人工関節磨耗粉とサイトカインの役割について

人体内より抽出したポリエチレン粒子がマクロファージに与える影響を生化学的、形態学的に分析した報告はない。今回我々は、人工股関節周囲の膜様組織より採取したポリエチレン粒子がマクロファージに与える影響を生化学的、形態学的に分析した。まず人工股関節再置換術時に採取した膜様組織をパパインで処理し、ポリエチレン粒子を抽出した。次に、正常人の末梢血より採取した3X10^6Cellsのマクロファージに、抽出したポリエチレン粒子と0.81マイクロン,5マイクロンの2種類のサイズのラテックス粒子を0.1mg/ml,0.5mg/ml割合で加え、24時間培養しその上清中のIL-1,IL-6,TNF-alphaをELISA法にて測定した。尚、粒子を加えなかったマクロファージをコントロール群として用いた。一方、ポリエチレン粒子を貪食したマクロファージの形態学的変化を走査型電子顕微鏡及び透過型電子顕微鏡を用いて観察した結果、抽出したポリエチレン粒子の平均サイズは0.5マイクロンで90%以上の粒子は1マイクロン未満であった。コントロール群と比較し、抽出したポリエチレン粒子を加えたマクロファージでは、サイトカイン(IL-1,IL-6,TNF-alpha)が有意に高値を示した。形態学的には、0.5マイクロン未満の粒子はpinocytosisとしてマクロファージに取り込まれ、0.5マイクロン以上のものはphagocytosisとしてマクロファージに取り込まれていた。さらに、抽出したポリエチレン粒子を加えたマクロファージでは、タンパクの合成の場と考えられるthe cellular synthetic machinery(the R.E.R.)が有意に増大していた。(ポイント):人工股関節周囲の膜様組織より抽出したポリエチレン粒子の平均サイズを明確とし、これらの粒子がマクロファージに生化学的、形態学的変化をもたらすことを証明した。(臨床との関連):人体内で形成されるポリエチレン粒子が光学顕微鏡レベルでは把握できないほどの大きさで有り、人工関節周囲の骨吸収に関与していることをより明確とした。
介護従事者の就業動態と腰痛予防との関連腰痛予防学習プログラム作成のための基礎的研究

介護職における健康障害の特質と課題目的介護福祉士養成校卒業生の就業状態及び職業継続者の腰痛を主とした作業関連筋骨格障害の発生とその予防対策の実態を捉え、介護作業に伴う健康障害の発生の構造的特質を明らかにする。研究計画(対象と方法)本学の卒業生1342名の就労状況を調査し、職業継続者238名に作業関連筋骨格障害の現状の郵送調査を実施した。研究の成果腰痛調査の有効回答は115名であった。そのうち「今主観的腰痛のある」人は73名(63.5%)、「1ヶ月の間に主観的腰痛」あった人は84名(73%)、「仕事に就いてから腰痛のあった」人は104名(94%)であり、介護職の腰痛は全く軽減していないことが明らかになった。また、介護職は慢性的な疲労状態にあった。その理由として介護機器の使用割合が低く、安全管理における職場への取り組みが少ないことが明確になった。そのため、日本の介護現場にふさわしい機器の開発が必要となり、特許申請を行った。また、器機の普及と啓蒙を図るために生活技術習得ブックを作成した。今後は、安全な労働と介護者の健康管理のために、直接的要因となる身体的負荷を軽減する環境改善を制度的に強化する側面と介護者自身の提案による問題解決が必要とされる。この研究では、介護現場の腰痛予防をどう進めていったらよいのか、介護従事者の健康管理がどのように行われているのか現状を明らかにすると共に、腰痛予防が問題の指摘にとどまらず問題の解決への方策を確立することを目指している。1,本研究の目的・方法目的:介護関連施設で発生しているエルゴノミクス関連の問題(労働安全の実態)や、現場で効果を上げている対策などの情報を収集し、介護労働環境の実態と介護者の意識を捉える。研究の方法対象:介護セミナーに参加した介護・看護職(介護関連施設で働く職員)250名に配票調査を実施し、有効回答の183名(回収率73%)を対象とした。方法:アンケート調査を実施、ランダム比較調査研究を行った。結果、介護従事者の腰痛有訴者の割合は7から8割あるという結果が出されている。この研究においても過去の有訴者を含めるとほぼ同様の結果であった。日本では、諸外国と異なり移動機器の設置がほとんどなく、またあっても活用されない現状がある。介護者の意識も移動機器に対する重要度は低く、マニュアルハンドリング(手動)で移動介助をしている現状がある。介護従事者は、学習の機会や組織的な予防対策を重視しているにもかかわらず、その予防活動は個々人の主体性に任せられており、組織的な改善運動が行われていない。介護従事者は、学習の機会や組織的な予防対策を重視しているが、その対応は十分でない。この問題を放置すれば、若い介護労働者たちの職業継続を困難にするばかりでなく医療費の増大を招くことが予測される。今後は、介護関連施設における労働環境の改善、充実をはかるための介入研究や労働衛生の立場からの政策的なリーダーシップが望まれる。介護福祉士の労働と健康管理との関連(第1報)介護職の腰痛を主とした筋骨格障害の発生と予防の現状・目的:介護福祉士養成校卒業生の就業状態及び職業継続者の腰痛を主とした作業関連筋骨格障害の発生とその予防対策の実態を捉え、介護作業に伴う健康障害の発生の構造的特質を明らかにする。・対象と方法:本学の卒業生1342名の就労状況を調査し、職業継続者238名に作業関連筋骨格障害の現状の郵送調査を実施した。・結果:(1)就業調査では386名(29%)から回答があり、うち介護職238名、離職者は83名(21.4%)であった。離職理由として、腰痛等健康問題が7名、その他の理由は64名であった。(2)腰痛調査の有効回答は115名であった。

そのうち「今主観的腰痛のある」人は73名(63.5%)、「1ヶ月の間に主観的腰痛」あった人は84名(73%)、「仕事に就いてから腰痛のあった」人は104名(94%)であった。腰痛の既往がある人は25名(21.7%)、その他は職業性腰痛であった。「肩こりやだるさ」は9割、また、半数以上の自覚症状は「左右、真ん中の頸のこりやだるさ」、「左右の背のこりやだるさ」であり、介護職は慢性的な疲労状態にあった。(3)主観的腰痛の発生には、「入浴を含む介護作業」と「含まない介護作業」と「身辺介護業務以外の作業」の順に少ない。主観的腰痛のある人が「可変ベッド」を活用していたが、他の人の介護機器の使用割合は低い。(4)主観的腰痛に関しては、入浴介護や10年以上の介護経験に影響が大きく、蓄積疲労や膝痛は、仕事の負担感への影響が大きい。・考察:今後は、安全な労働と介護者の健康管理のために、直接的要因となる身体的負荷を軽減する環境改善を制度的に強化する側面と、仕事の負担感を軽減する職場スタッフから構成される小集団活動による参加型改善活動への提案による問題解決が必要とされる。そして、参加型改善の有効性についての検証を進めていくことが次の課題となる。卒業生の労働実態と職業性ストレス介護福祉士の介護労働を中心とした分析介護福祉士のストレス反応に影響を与えている職場ストレッサー、及び緩衝要因の特徴と水準を明らかにすることを目的として、介護福祉士養成校の卒業生を対象とした質問紙調査を実施した。「仕事の要求度-コントロール-社会的支援モデル」に従って検討した結果、(1)介護福祉士は全国の労働者に比し、仕事の要求度が有意に高く、かつ仕事のコントロール度が有意に低い不健康な就業状態にある、(2)しかし、有意に高い同僚からの支援があり、「高要求-低コントロール」の組み合わせから生じているストレス反応を緩和している、(3)仕事のコントロールの低さと、同僚からの社会的支援が少ないことが介護福祉士のストレス関連疾患の危険因子となるとの結論を得た。したがって、介護福祉士の健全な労働のためには、同僚との協働体制を維持しながら、非常に高い仕事の要求度に見合ったコントロールを与えるための方策を講じる必要がある。介護者の腰痛予防のための機器(可変ボード)の開発介護の現場において「移動」することは、人の生活の中核となるものである。人は要介護状態になり、移動・移乗働作が困難になると、介護者は、被介護者を抱きかかえて介助するか、リフトや移動用具を用いて移乗介助をしている。一般的に座位が可能な人は、車椅子や椅子を利用して生活しており、その為の移乗介助用具には、椅子や車椅子に橋渡しする車椅子用のスライドボード、リフト等がある。活用しない場合は単独もしくは複数による抱きかかえで移乗させている。本発明は、患者とベッド間に摺動具を介在させて移乗させる可変型のスライドボードであり、特に臥床状態にある要介護者、患者をベッド、ストレッチャー(担架)、入浴台、検査台など相互に移乗する時に、水平もしくはリクライニング(上半身を上方に15度30度傾斜)のままにおいても、使用することを可能にする可変スライドボードに関するものである。可変ボードは、ベッドに臥位状態の患者を載置台に移乗するための間隙を橋渡しする摺動具において、摺動具は患者の全身の体型に沿って複数枚に分割し、上面には長手方向に摺動面を備え、下面にはベッドと載置台に当接する係止面を備え、患者の体重を前記分割した摺動具に分散可能にすると共に、折畳んで持ち運び可能にすることを特徴とする可変スライドボードである。
捕食者-被食者系の形質間相互作用とその進化学・生態学的意義

エゾサンショウウオの幼生はエゾアカガエルのオタマジャクシがいるときに、オタマを丸呑みしやすいよう大顎化する。一方でオタマジャクシはサンショウウオがいるときに丸呑みされないよう頭部を膨らませる。実験室及び野外での操作実験により、両者の対抗的な可塑性が2種の相互作用において拮抗した効果をもたらすことで、オタマジャクシの個体群動態を変えるとともに、互いの変態タイミングや形質選択に作用することで、群集を構成する他種の個体数や物質循環にまで影響することが明らかとなった。エゾサンショウウオ幼生(捕食者)、エゾアカガエルのオタマジャクシ(被食者種1)、ミズムシ(被食者種2)、落葉(オタマジャクシ及びミズムシの餌)からなる生態系をモデルとして、個体の形質変化の生態学的・進化学的意義を探索した。この系では、サンショウウオはオタマジャクシがいるときに捕食に有効な大顎型の形態に変化すること、逆に、オタマジャクシはサンショウウオがいるときに頭部を膨らませた防御形態を発現することが知られている。1.形態変化の生態学的意義:相互作用の改変と生態系機能へのカスケード効果オタマジャクシの防御形態を操作した水槽実験により、「オタマジャクシが防御することで、サンショウウオが栄養価の低いミズムシを高頻度で食うようになり、生き残ったオタマジャクシが落葉の分解を促進することや、サンショウウオの変態が遅れること」を明らかにした。この研究により、被食者の防御適応が、捕食者の生活史や群集を構成する種の個体数に加え、生態系機能にまで影響することが明確に示された。2.形態変化の進化学的意義個体の形質変化が相互作用を変えるのであれば、それは群集構成種の形質選択にも作用すると考えられる。この仮説を検討するために、ミズムシの体サイズ分布に対するサンショウウオの選択圧がオタマジャクシの存在によって異なるのか、実験的に調べた。その結果、「オタマジャクシがいない場合に比べ、オタマジャクシがいる場合には、ミズムシ個体群の体サイズの平均値が、初めのうち小さいが、時間経過とともに急激に大きくなる」ことが分かった。両生類2種の形態の時系列解析から、サンショウウオとオタマジャクシの対抗的な形態変化に伴う相互作用構造の改変が、ミズムシの平均体サイズの時間動態に関与していることが示唆された。以上の成果は、表現型可塑性が群集構成種の選択強度に作用し、生物の形質進化の原動力として働く可能性を指摘するものである。個体の形質変化の進化学的・生態学的意義を理解するためにエゾサンショウウオ幼生(以下サンショウウオ)とエゾアカガエルのオタマジャクシ(以下オタマ)を中心とする池の群集をモデルとして2つの実験研究を行った。1.捕食者の形態変化の生態学的意義サンショウウオの表現型可塑性による大顎化が同種と餌種に及ぼす影響を明らかにするため、20m×15mの野外池に0.8×0.8×0.6mの囲い網を16基設置し実験を行った。餌種のオタマを250尾ずつ全ての網に入れたのち、8つの網には大顎化したサンショウウオを5尾入れ(大顎区)、残り8つには大顎化させなかった普通の個体を同数入れた(普通区)。3ヵ月にわたる実験の結果、普通区に比べて大顎区では、オタマが捕食されて減ることで、変態したカエルの数は少なくなったが、大きなサイズで変態することがわかった。また、普通区に比べて大顎区のサンショウウオは短期間で変態し、サイズも大きかった。両生類の変態後、網内に定着していた無脊椎動物相を調査したところ、大顎区のほうが、普通区よりも種数と個体数ともに多かった。本研究により、捕食者の表現型可塑性には捕食者と被食者の数と生活史、さらには群集にまで影響する可能性があることが示された。2,捕食者の形態変化の進化学的意義捕食者の表現型可塑性が被食者の防御形質の維持と進化に与える影響を検証するために、大顎のサンショウウオがいる水槽と、普通のサンショウウオがいる水槽とで、オタマの生存が個体の防御レベルに依存するかを実験的に調べた。結果として、サンショウウオが普通の場合には、防御の程度によらずオタマはほとんど食われなかったが、大顎の場合には、あまり防御していないオタマがよく食われ、強く防御したオタマは食われなかった。このことから、捕食者の可塑性には被食者の防御形質に対する選択圧の時間的・空間的変異をもたらす働きがあることが確かめられた。
交通情報の精度を考慮した経路誘導ロジックに関する研究

本研究は、路車間情報システムを通じて動的な交通情報が車両に提供され、車両は目的地までの最短時間経路へ誘導されることを前提としている。すなわち、経路誘導のためのダイナミックな情報は道路区間ごとの混雑に関する情報だけであることを想定している。従来の経路誘導に関する研究では、道路区間ごとの走行所要時間が経路誘導情報として使われる場合が考えられていた。そこで、本研究においてもこのケースを中心に、次のような検討を行った。これまでは、誘導の有無に関わらず全車両の区間別走行所要時間を一定時間ごとに平均し、経路誘導情報として使っていた。これは必ずしも現実的ではないため、誘導を受ける車両だけから路車間情報システムによって走行所要時間が報告されるケースを設定した。この場合、誘導率が低ければ少ない車両からのデータしか得られないために、交通情報の精度が悪くなると考えられる。つぎに、全車両の走行所要時間のデータを集計するが、車両から地上側へ報告するときに人為的に誤差を与えた場合を設定した。さらに、人為的な誤差は与えないものの、走行所要時間を分単位のように丸めて報告する場合も設定した。これらの設定したケースに関して誤差の大きさ等を変えてシミュレーションを行ったが、これまで行っていた全車両からのデータを用いる場合と比べて顕著な相違は認められなかった。すなわち、実施したシミュレーションの範囲では交通情報の精度は経路誘導効果に影響しないということであり、予想とは異なる結果であった。その原因を考えると、モデル化している経路誘導システムが緻密なものでなく、車両の分散のみが効果をもたらし、誘導先の経路の良し悪しが影響していなかったと推測される。これらを考えると、経路誘導システム自体とシミュレーションモデル構築の再検討が課題として残された。
T’型銅酸化物高温超伝導体の本質的基底状態の核磁気共鳴法による解明

銅酸化物高温超伝導体はその発見以来、母物質である反強磁性モット絶縁体にキャリアを注入することにより超伝導が発現すると考えられてきた。しかし、近年Nd2CuO4構造いわゆるT'構造をもつ電子ドープ型高温超伝導体において、過剰酸素を取り除くことにより、電子をドープしなくても超伝導が発現する可能性が示された。しかし、一方で実験的に示されてきたこのノンドープ超伝導は、実は酸素がCuO2面から取り除かれ電子ドープが起こっており、その超伝導は従来通りのドープされたモット絶縁体としての高温超伝導であるとも、最近の研究では指摘されている。T'-PLCCOやT'-LECOは、適切な還元処理により、超伝導を示し、還元処理の度合いにより超伝導転移温度Tcの異なる試料を得ることができる。本年度は、様々なTcをもつこれらの試料の中でT'-PLCCOに注目し、系統的に63,65Cu核、139La核のNMR測定を行なった。そのスペクトル形状と第一原理計算を基にしたシミュレーションとを組み合わせて解析を行い、結晶中のどの位置の酸素が除去されているかを同定することを試みたがこれについてはまだ決定的なことを結論付けられるには至っていない。さらに、温度を変化させて63,65Cu核のNMR測定を行なうことにより、この物質における磁気ゆらぎと超伝導の関係について調べた。具体的には、超伝導・常伝導状態における核スピン・格子緩和率測定およびナイトシフト測定を行なうことにより、超伝導対称性および反強磁性ゆらぎの有無・強さを明らかにした。特に、電子ドーピングが進むにつれて反強磁性ゆらぎが抑制されること、どのドーピング域においてもd波超伝導状態が実現していることが明らかになった。また、電子ドープ型のNMR研究では初めて擬ギャップ現象を観測した。以上の計画を実行するために、設備品としてNMRパルサーを新規に導入した。結晶中の酸素欠損の位置決めに関して、決定的なことが言えない状況である。しかし、定量性をもって結論付けるには多くのデータが必要であり、これについては次年度以降に持ち越しとなっている。今年度もっとも驚きの結果と言えるのは、電子ドープ型銅酸化物高温超伝導体のNMR測定で初めて擬ギャップ現象を観測したことである。これは、銅酸化物高温超伝導体における電子ホール対称性が存在するかという問題への足掛かりになる結果であると考えられる。以上のことから、本研究課題は新たな知見も見出すことができたことからおおむね順調に進展していると考えている。今年度見出した擬ギャップ現象に関して、現在のところ、T'-PLCCO(x=0.10)の組成でのみ観測されたにとどまっている。この組成から(Pr,Ce)の置換量でx=0.05ずれた組成ではこの現象は観測されていない。昨年度の研究成果を論文としてまとめるとともに、次年度はx=0.10に近い組成の試料で同様に擬ギャップ現象が観測されるかを吟味する。また、T'-LECOの酸素をフッ素で置換した試料の合成も進んでおり、この試料では電子ドープが進んでいると考えられるが、この試料における反強磁性揺らぎや超伝導状態に関しても研究を進める予定である。

これは、銅酸化物高温超伝導体における電子ホール対称性が存在するかという問題への足掛かりになる結果であると考えられる。以上のことから、本研究課題は新たな知見も見出すことができたことからおおむね順調に進展していると考えている。今年度見出した擬ギャップ現象に関して、現在のところ、T'-PLCCO(x=0.10)の組成でのみ観測されたにとどまっている。この組成から(Pr,Ce)の置換量でx=0.05ずれた組成ではこの現象は観測されていない。昨年度の研究成果を論文としてまとめるとともに、次年度はx=0.10に近い組成の試料で同様に擬ギャップ現象が観測されるかを吟味する。また、T'-LECOの酸素をフッ素で置換した試料の合成も進んでおり、この試料では電子ドープが進んでいると考えられるが、この試料における反強磁性揺らぎや超伝導状態に関しても研究を進める予定である。今年度はNMRパルス発生器などの備品を購入することができ、測定精度が向上した。しかし、備品の価格は年度によっても変動し、必要な消耗品なども購入したもののちょうど使い切るまでには至らなかった。次年度は請求額も今年度ほど高くはなく、消耗品としての液体ヘリウムの世界的な高騰が見込まれ、学内での単価も大幅に上昇する可能性が高いため、そのための資金の一部として次年度に使用したほうがより効率的に研究に取り組めると判断した。
市場メカニズムの理論的分析

1.オークション理論の研究:(1)人々の持つ選好に大きな自由度を持たせたときのオークション設計の研究成果がEconomicTheory誌に掲載された。具体的には、複数の同質な財を配分する際に、人々の虚偽入札を防止し、効率的に配分するオークションルールを特徴づけた。この結果により、人々がより現実的な選好を持つ際にも、望ましいオークションルールを用いた分析が可能になったので、市場における価格調整メカニズム解明の大きな前進となった。(2)近年の周波数オークションの重要性を鑑み、主要国の周波数オークション、特に米国のオークション制度およびその規模について、図書「こんなに使える経済学」内で公表した。周波数オークションの普及は、公共資産配分における市場メカニズム導入の有効性を示唆している。(3)オークションの構造と、ある特殊な状況においては近い構造を持つ待ち行列モデルにおいて、公平な順番決めの特徴づけを試みた。待ち行列モデルでは、人々はしばしば効率性より公平性を重視すると考えられる。しかしながら、公平性を追求した結果、一種の効率性も達成されることが示された。この結果は、同質でない財のオークション設計の足がかりとなる。2.公共財供給理論の研究:人々の選好に大きな自由度を持たせたときのフリーライダーを防止する公共財供給メカニズム設計の研究を行った。具体的には、二種類の公共プロジェクトから一つ選択するメカニズムを考えるとき、我々は、「拡張ピボタルメカニズム」と呼ばれるメカニズムを定義し、「フリーライダーを防ぎ」、[人々が準線形選好を持つときは効率的な公共プロジェクト選択を行う」メカニズムは、拡張ピボタルメカニズムのみであることを示した。以上の成果を日本経済学会2007年度秋季大会にて報告し、ディスカッションペーパーとして公表した。非分割財と貨幣が存在する純粋交換経済における財の戦略的操作不可能かつ個人合理的な交換ルールの研究を行った。先行研究にBarbera-Jackson(1995)があり、古典的効用(単調性、連続性、狭義凸性)のもとで、そのような交換ルールは固定比例交換ルールであることが示されている。一方我々は、経済の構成員が二人で準線形の効用を持ち非分割財が一種類の場合、上記二つの条件を満たす唯一の交換ルールは固定価格ルールであることを示した。固定価格交換ルールとは、価格を一つ固定しておいて、そのとき各人の需要を求め、需給の少ない方の量だけ取引させる方法である。さらに、個人が非分割財に対して非線形の効用を持っているとき、すなわち、所得効果が存在するときの効率的な財配分についての特徴づけを行った。主な先行研究はHolmstrom(1979)に代表され、準線形の効用の場合、すなわち所得効果がない場合の特徴づけが行われた。しかしながら現実には所得効果の存在が否定できない場合が多々あり、所得効果を考慮した場合の特徴づけが必要である。結果として、戦略的操作不可能性、個人合理性、効率性を満たす唯一の配分ルールがVickrey配分ルールであることを示した。Vickrey配分ルールとは、ある方法で計算される財の評価額をリストアップして、評価額の高い人順に一個ずつ割り当てていき、最終的に財を割り当てられた人は、財を割り当てられなかった人の中で最大の評価額の分だけ貨幣を支払い、割り当てられない人は支払い額がゼロとなるようなルールである。この結果は効用が準線形の場合も適用できるので、先のHolmstrom(1979)結果も含むことになる。今年度は純粋交換経済における財の配分問題、および純粋公共財供給問題の研究を行った。どちらの問題も市場に任せた配分方法においては効率性が達成されるものの、インセンティブの面で深刻な欠点をもつことがよく知られている。すなわち、各個人がプランナーに虚偽の申告をしてただ乗りをすることが可能となり、結果として効率性が損なわれる可能性が生じる。よって制度設計者が、ある制度(メカニズム)を設計する際には、戦略的虚偽表明を防止する制度を設計する必要がある。現在に至るまでそのような制度を設計する研究が盛んに行われているが、前述したように純粋交換経済および純粋公共財供給という二つの状況においてこの問題を研究した。まず一つ目は純粋交換経済について。こちらは前年度から引き続きの研究である。一般的に、いくつかの望ましい性質を持つメカニズムを設計する際、個人が持つタイプの集合が小さくなるほど多様なメカニズムがその性質を持ちうる。よってタイプの集合を縮小したときのメカニズムの特定化は意味があり、特にタイプの集合を準線形の選好に限ったときのメカニズムの特定化を試みた。次に公共財供給問題について。この問題における戦略的虚偽表明を防止する制度の中で最もよく知られたものはピボタル(クラーク)・メカニズムである。このメカニズムはいくつかの欠点を持つことが以前から指摘されている。その中の一つは、適用できる環境が、各個人が準線形型の選好を持っている場合に限られることである。そこで我々は、個人が非準線形の選好を持っている場合にも適用できて、かつピボタル・メカニズムの自然な拡張となっているようなメカニズム(拡張ピボタル・メカニズム)を提案し、追加的な条件を満たす唯一のメカニズムが拡張ピボタル・メカニズムであることを示した。この結果はグリーン・ラフォントの不可能性定理と強く対照的なものである。

この結果により、人々がより現実的な選好を持つ際にも、望ましいオークションルールを用いた分析が可能になったので、市場における価格調整メカニズム解明の大きな前進となった。(2)近年の周波数オークションの重要性を鑑み、主要国の周波数オークション、特に米国のオークション制度およびその規模について、図書「こんなに使える経済学」内で公表した。周波数オークションの普及は、公共資産配分における市場メカニズム導入の有効性を示唆している。(3)オークションの構造と、ある特殊な状況においては近い構造を持つ待ち行列モデルにおいて、公平な順番決めの特徴づけを試みた。待ち行列モデルでは、人々はしばしば効率性より公平性を重視すると考えられる。しかしながら、公平性を追求した結果、一種の効率性も達成されることが示された。この結果は、同質でない財のオークション設計の足がかりとなる。2.公共財供給理論の研究:人々の選好に大きな自由度を持たせたときのフリーライダーを防止する公共財供給メカニズム設計の研究を行った。具体的には、二種類の公共プロジェクトから一つ選択するメカニズムを考えるとき、我々は、「拡張ピボタルメカニズム」と呼ばれるメカニズムを定義し、「フリーライダーを防ぎ」、[人々が準線形選好を持つときは効率的な公共プロジェクト選択を行う」メカニズムは、拡張ピボタルメカニズムのみであることを示した。以上の成果を日本経済学会2007年度秋季大会にて報告し、ディスカッションペーパーとして公表した。
ナノ細孔中の新規ヘリウム量子流体における1次元状態の解明

1次元量子流体について実験的に調べるために、シリケート基板FSM-16の1次元細孔中において実現した4Heボース流体のナノチューブについて、1次元性等の研究を進めてきた。このボース流体ナノチユーブにおける素励起は、チューブ断面の円周方向は離散的なエネルギーを持つ。このため、基底状態からのギャップエネルギーより十分に低い温度では、チューブ方向の1次元フォノン熱励起のみが存在する1次元状態実現する。我々は細孔直径が1.8,2.2,2.8nmの1次元ナノ細孔基盤において吸着4Heの比熱測定を行い、それぞれの基盤で実現した4He流体のナノチューブのギャップエネルギーやフォノン音速の大きさを見積もった。そしてギャップエネルギーは細孔直径が小さくなるとともに大きくなる傾向と、音速は他の吸着4He流体薄膜の音速と同程度であることを見出した。3次元ナノ多孔体HMM-2の細孔壁面を4Heで1層程度覆ったあと3Heを僅かに吸着した場合、吸着3Heは気体定数程度の大きさの比熱を示しボルツマンガス的な状態が実現したと考えられる。十分に低温まで下げて温度ドブロイ波長が細孔の3次元的なつながりの周期程度になった場合には、3次元フェルミガスの実現が示唆される。1次元量子流体について実験的に調べるために、シリケート基板FSM-16の1次元細孔中に吸着した^4Heの、直径が1nm程度、長さが300nm程度のナノチューブ状と考えられる^4He流体について研究を進めた。この系では素励起が周方向に1K程度のエネルギーギャップを持つため、100mK以下では周方向の素励起数が実質的に無くなり1次元のフォノン励起状態になると考えられる。直径が1.8,2.2,2.8nmの1次元ナノ細孔では温度依存を解析して、フォノン音速とギャップエネルギーの大きさを見積もった。また音速については、吸着圧力のデータ解析からもとめた圧縮率からも音速を見積もり、比熱の見積もりと矛盾が無いことを確認した。これまでの結果についてInternational Symposium on Quantum Fluids and Solids(QFS2006)でポスター発表した。また2.8nmの1次元細孔においては、共同実験者が行った超流動測定と比較して、1次元のフォノン励起状態で超流動がねじれ振り子で観測されたと言うことができる。また更に低温での測定を目指して、新たに大型の希釈冷凍機を用いたねじれ振り子による超流動と熱容量測定装置を建設した。全体の性能はまだ目標に達してはいないが、2.2nmの1次元細孔基盤において吸着^4Heの熱容量を、比較的精度よく50mKまで測定できるようになった。その結果等を、文部科学省科学研究費補助金特定領域研究「スーパークリーン物質で実現する新しい量子相の物理」平成18年度研究成果報告会でポスター発表した。
原発性胆汁性肝硬変症の発症進展を規定する遺伝的要因のゲノムワイド解析

本研究はHhSNPチップを用いて行った。HuSNPチップにはヒトゲノムワイドに認められる約1500箇所SNPsを含むオリゴヌクレオチドがブロットされこれらSNPsは12.77cMの間隔で位置し染色体上の位置が判明している。患者より採取したDNAを用いチップ付属プライマーでPCRを行い50300bp程度の増幅産物を得て増幅産物からビオチン標識プライマーを用いビオチン標識プローブ(1本鎖DNA)を作成しチップ上でハイブリダイズし染色、専用スキャナーでスキャンし各SNPのハイブリダイズ蛍光強度を測定した。得られた蛍光強度を検量線上で対照しalleleの存在頻度を算出、患者群・健常人群間でのalleleの出現頻度差をカイ2乗検定で検定し、疾患特異的な多型が認められる遺伝子を同定を試みた。その結果、PBCと健常人では全染色体にわたり100個以上(各染色体で5から15個)の遺伝子型が異なるSNPが存在することが明らかとなった。また、既に報告したPBCと健常人で遺伝子多型の発現頻度が有意に異なるCTLA-4分子、IFN-γの多型が異なるPBC症例群と同じ遺伝子多型を有する健常人を比較するとSNPの分布が異なっており、それらは全染色体にまたがっていた。以上よりPBCの発症進展には異なる染色体に複数存在する遺伝子多型が総合的に関与することが示唆された。しかしこれらの遺伝子について病態により表現頻度が異なるかさらに詳しく検討したが、はっきりとした傾向は認めなかった。なお、本研究は学内倫理委員会に研究計画を提出し許可を得た後に、充分なインフォームドコンセントを行い了解が得られたPBC症例、健常人各30例から得たDNAを用いて検討した。§HuSNPチップを用いたPBCの発症進展を規定する遺伝子多型のゲノムワイドな解析学内倫理委員会に研究計画を提出し許可を得た後に、充分なインフォームドコンセントを行い了解が得られたPBC症例、健常人各30例から得たDNAを用いて検討した。HuSNPチップにはヒトゲノムワイドに認められる約1500箇所のSNPsを含むオリゴヌクレオチドがブロットされ、これらSNPsは12.77cMの間隔で位置し染色体上の位置が判明している。得られた蛍光強度を検量線上で対照しalleleの存在頻度を算出、患者群・健常人群間でのalleleの出現頻度差をカイ2乗検定で検定し、疾患特異的な多型が認められる遺伝子を同定を試みている。現在のところ、PBCと健常人では全染色体にわたり100個以上(各染色体で5から15個)の遺伝子型が異なるSNPが存在していることが明らかとなったが、これらの遺伝子について病態により表現頻度が異なるかさらに詳しく検討している。