hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク分解系障害による脳内環境変調と神経変性メカニズム

我々は筋委縮性側索硬化症(ALS)へのたんぱく分解障害の関与を探った。運動ニューロン特異的に26Sプロテアソームを欠損させたマウスでは臨床的にも病理学的にもヒトのALSにきわめて類似した病像を示した。対照的に運動ニューロン特異的にオートファジーを欠損させたマウスでは細胞死は観察されず、運動機能障害も認められなかった。以上より、ALSの病因にプロテアソーム障害が関与する可能性が強く示唆された。また、リソゾーム病であるゴーシェ病の病因遺伝子GBA変異がパーキンソン病のリスク遺伝子であることからメダカのゴーシェ病モデルを作成したところ、行動異常と脳内に神経炎症およびαシヌクレイン凝集体蓄積を認めた。近年多くの神経変性疾患が何らかのミスフォールドタンパク質の蓄積と深く関連することが明らかとなり、孤発性疾患と遺伝性疾患で共通する病因の存在が強く示唆されるようになった。我々の研究目的は、神経変性を来す未知の蓄積タンパクの同定と、既知の蓄積タンパク質TDP-43について、それらが関連する病態パスウェイの解明を目的としている。1.運動ニューロン特異的プロテアソームノックアウトマウスの解析(高橋)Cre-loxPシスデムを用いて、運動ニューロン特異的に26SプロテアソームのRpt3サブユニットをノックアウトさせ、進行性に運動機能障害とALS様病理所見を呈する運動ニューロン病マウスモデルを確立した(投稿準備中)。ALSの発症機序の探索として、現在、コントロールマウス(VAChT-Cre)、ミュータントマウス(Rpt3flox/flox;VAChT-Cre)の各3匹より脊髄の取得、cDNAマイクロアレイの結果を得た。2.TDP-43のミスフォールディングが関連する病的パスウェイの探索研究(漆谷)テトラサイクリン誘導型TDP-43恒常発現ヒト神経細胞株(SHSY-5Y)を過剰発現型(野生型、FALS型)と細胞質型で構築し、変動遺伝子のcDNAマイクロアレイを用いた解析を行い、両者間で異なる変動遺伝子パターンを示すことを確認した。さらにRNA結合部位であるRRM2ドメインの核脱出シグナル内に、TDP-43の構造と機能維持に重要なアミノ酸があることを突き止めた。さらに当該部位に対するモノクローナル抗体の作出に成功し、本抗体がALS患者と培養細胞でミスフォールドしたTDP-43を認識することを発見し、論文投稿をした。1)26SプロテアソームのRpt3サブユニットのATPase部分をコードするエクソンをloxP配列で囲んだfloxed Rpt3マウスを作製し、これとVAChT-Creマウスを交配させることによって、運動ニューロン特異的にRpt3を欠損するマウスを樹立し、UPSの破綻によって、進行性に運動機能障害を生じ、TDP43,FUS陽性細胞質内封入体を形成し、病理学的にもALSに酷似する運動ニューロン病マウスモデルを確立した(Tashiro et al.JBC, 2013)。2) TDP-43の構造解析による孤発性ALSの病的パスウェイの同定1TDP-43(野生型、FALS型、細胞質型)の過剰発現で、発現変動を示す因子の解析を進め結果、24時間後と5日後の両者で発現低下しているシナプス後肥厚(PSD蛋白質)を同定した。本タンパク質の機能解析実験を開始し、評価系としての不死化運動ニューロン細胞の分化型培養法を確立した。2TDP-43のRNA結合ドメイン(RRM1,RRM2)の構造解析により、各々の生理的コンフォメーションから逸脱した病原構造に至る責任ドメインを同定し、特定のβシート構造がストレス下のTDP-43の異常会合に関与し、RRM1ドメインの異常会合がTDP-43プロテイノパチーの多くの細胞病理学的再現することから、TDP-43病原性獲得の分子基盤である可能性を指摘し国際学術誌に報告した(Shodai et al, JBC 2013)。3In vitro ubiquitinationとreversible covalent linked immunoprecipitation (ReCLIP法)を組み合わせ、TDP-43に結合するユビキチンリガーゼ複合体を同定した。孤発性ALSモデルマウスである運動ニューロン特異的Rpt3 KOマウスと同腹コントロールマウスのそれぞれ運動ニューロンのマイクロアレイによる比較解析の結果、発現が有意に変動する遺伝子として219遺伝子を抽出した。in situ hybridization・免疫染色による検証を行ったところ、Rpt3 CKOマウスではストレス応答分子であるXが増加していることが判明した。Xは遺伝性ニューロパチーの原因遺伝子であり、X欠損マウスは神経障害を引き起こすことから、Xの発現誘導は運動ニューロンに対して保護的に働いていることが予想された。また、常染色体優性遺伝性の家族性ALSの原因遺伝子TDP-43は細胞質ユビキチン化封入体のコアタンパク質であり、ALSはTDP-43の異常な構造変化を背景とした「蛋白質ミスフォールディング病」と「RNA代謝異常病」が基本的な分子病態と考えられている。我々はTDP43をユビキチン化するユビキチンリガーゼとして、CUL2-VHL複合体を同定した。ストレス条件下で露出するTDP-43の46番目のグルタミン酸が、VHLとの結合に必須であることも見出した。VHL-CUL2複合体はALS病理で特徴的に認められるTDP-43の35 kDa断片をユビキチン化しプロテアソームでの分解を促進していることを証明した。

一方、培養細胞でVHLを過剰発現させるとTDP-43タンパク質分解はむしろ抑制された。さらにヒトALS脊髄で、VHLはオリゴデンドロサイトに豊富に発現し、ALSで認められるリン酸化TDP-43を含む封入体に局在することが判明した。以上より、VHL/CUL2は病原性TDP-43の新規分解酵素であること、VHLとCUL2の不均衡がTDP-43のクリアランスを阻害すること、さらにALSのオリゴデンドロサイトの機能不全に関与しうることが示唆された。運動ニューロン特異的Rpt3 KOマウスの運動ニューロンで特異的に発現変動している可能性のある遺伝子を多く同定できたのは、ALSのバイオマーカーや治療標的分子を今後見出していくうえで重要な成果である。また、TDP-43の不溶化および蓄積メカニズムとして分解障害が考えられる。今回TDP-43の分解酵素を同定できたことで、孤発性ALSの病態形成メカニズムおよび治療標的分子同定への足掛かりがつかめたといえる。1)ゴーシェ病の原因遺伝子であるGBAの変異は、孤発性PDの強力な遺伝的リスクであることが知られている。本研究ではGBA欠失メダカを作製し、その表現型を解析した。同変異メダカは2ヵ月齢で回転する異常行動を示し、5ヵ月齢までに死亡した。脳の病理学的な解析では、非選択的な神経細胞脱落と神経炎症を認めた。また、神経細胞においてリソソームの異常とオートファゴソームの蓄積を伴った軸索の腫脹を認め、後者に一致してα-シヌクレインの蓄積を認めた。以上から、同変異体におけるα-シヌクレイン蓄積の病態としてオートファジー・リソソーム経路の障害や軸索輸送の障害の関与を考えた。これらの結果は、GBA欠失メダカが新規の神経型ゴーシェ病モデルとして、またPDの病態解明において、今後の研究に有用である可能性を示した(Uemura N et al., PLoS Genetics 2015)。2)我々は運動ニューロン特異的なRpt3欠損マウス(Rpt3-CKOマウス)を確立している。Rpt3-CKOマウスはUPSの破綻から運動ニューロン死を起こすが、この病態機序の解明を目的としてRpt3-CKOマウスの運動ニューロンをレーザーマイクロダイセクションで切り取り、マイクロアレイによる解析を行った。マイクロアレイによる比較解析と組織免疫染色により、Rpt3-CKOマウスでストレス応答分子であるNdrg1の発現増加が示唆された。同様に、組織免疫染色により家族性ALSモデルマウスである変異SOD1過剰発現マウスにおいてNdrg1の発現増加が観察された。Ndrg1は同じ神経変性疾患であるシャルコー・マリー・トゥース病の原因遺伝子としても知られており、またNdrg1欠損マウスは神経障害を引き起こすことから、Ndrg1の発現誘導はニューロンにとって保護的に働いていることが予想された。我々は筋委縮性側索硬化症(ALS)へのたんぱく分解障害の関与を探った。運動ニューロン特異的に26Sプロテアソームを欠損させたマウスでは臨床的にも病理学的にもヒトのALSにきわめて類似した病像を示した。対照的に運動ニューロン特異的にオートファジーを欠損させたマウスでは細胞死は観察されず、運動機能障害も認められなかった。
小動物用の運動時体熱出納測定システムの開発

本研究では運動鍛練による体熱出納測定や自発運動の変化を検討するため、小動物用の体熱出納測定システムを開発した。体熱出納システムはその中核をなす直接熱量計、熱量計用の輪付きゲージ、各種分析機器やセンサー類、熱量計内壁温調節用の水循環装置、定量空気供給システム、データ収集機器、データ解析用ソフトウエアーなどの組み合せによりなる。以下に主要部分の概要を記す。1.直接熱量計:熱量計内箱はアルミニウム合金で製作し、内箱の外面には銅パイプを密着させヒートシンクとした。さらに、その外面を断熱材で覆い、硬質塩化ビニール板製の外箱で支持した。内箱内面には市販の熱流束素子を貼った。熱量計の感度は内壁温18.0、24.0、28.6°Cでそれぞれ0.63、0.61、0.63W/mVであった。2.輪付きケージ:長方形のステンレス製ケージに直径33cmの輪を取り付けた。深部体温測定用のテレメトリーシステムのAM波を通過させるため、ケージと輪の一壁面はアクリル製とした。また、ケージと輪の間には運動制限用の手動式シャッターを設けた。3.センサー:熱量計内には、テレメトリー用アンテナ2本、行動量・摂食回数・輪回し回数測定用の光電スイッチ3個、熱量計内壁温測定用熱電対を設置した。サポ-ティングシステム:恒温槽で温度調節した蒸留水を循環ポンプにより熱量計ヒートシンクに送った。熱量計内への送気はマスフローメーターを介するプッシュープル方式とした。これらにより熱量計内壁温、空気流量を長時間厳密にコントロールすることが可能となった。本システムの数日間に渡る試運転により、直接熱量計の感度や各種計測値は実用に耐え得ることが確認された。本年度は当該体熱出納測定システムの中核をなす直接熱量計(代謝箱)の製作を完了し、また、直接熱量計への各種センサーの取り付け、他のサポ-ティングシステムとの組み合せも完了した。以下それぞれの概要を記す。1.直接熱量計:直接熱量計の内箱(内寸W36×L43×H46cm)には強度を保つためアルミニウム合金(アールハイス材、厚さ8mm:アルミ約90%、銅1.22.0%、マグネシウム2.12.9%、亜鉛5.16.1%、その他)を採用した。内箱の外面には、密に巻いた銅パイプを密着させ、ヒートシンクとした。更に、その外面を断熱材で覆い、硬質塩化ビニール板(厚さ8mm)製の外箱で支持した。直接熱量計内壁の熱流束板取り付け面積は熱量計内に設置する輪付きケージの形態およびそのシャッターのコントロール用金具のため各壁面積の6080%に制限された。しかし、本システムの感度は壁温18.0、24.0、28.6°Cにおいてそれぞれ1.26×10^<-2>、1.22×10^<-2>、1.25×10^<-2>W/mVと十分に実用に耐え得るものであった。2.センサー:熱量計内には、深部体温測定のためのバイオテレメトリー用アンテナ2本、行動量、摂食回数・輪回し回数測定用の光電スイッチ3個、壁温測定用の熱電対を設置し、リ-ド線はすべて後壁の小孔より導出した。3.サポ-ティングシステム:水循環システムは恒温槽で温度調節した蒸留水を循環ポンプにより熱量計ヒートシンクに送った。大量の循環水量(2325 l/min)により、熱量計内壁温を一定に維持した。マスフロメータの使用により熱量計内空気流量を長時間厳密にコントロールした。

本システムの数日間に渡る試運転により、直接熱量計の感度や各種計測値は実用に耐え得ることが確認された。本年度は組合せが完了した小動物用の運動時体熱出納測定システムの信頼性チェックおよび不良箇所の改良のため、システム単独での試運転と動物を用いての運転を行った。また、これらシステムの開発研究と並行して、運動鍛練動物に関する予備的実験を行った。以下にそれぞれの概要を記す。1.単独での試運転試運転の初期段階では空気ポンプを熱量計の後に置く空気供給方式を採用したが、熱量計内圧がかなり強い陰圧になり、空気洩れなどの不具合が生じ易かった。この解決のため、熱量計の送気側と排気側にそれぞれ同じポンプを置く方式を採用した。この結果、数日の連続運転によっても空気流量や直接熱量計からの出力が安定した。2.動物を用いての試運転ラットの深部体温と自発行動量をテレメトリーシステムを用いて48時間以上測定した。自発行動量の測定にはなんら問題はなかったが、しばしば深部体温が測定出来なくなった。これはラット体内の送信機とアンテナとの位置関係を変更することで改善をみた。3.動物実験の成績以下の3テーマにつき実験を行い、それぞれの結果を得た。1)運動鍛練によるラット深部体温の日内変動パターンの変化:ラットの輪回し行動を一日の内一定時間帯に限定し、この運動様式に馴化させると、かつての運動時間帯に一致して深部体温が上昇することが判明した。2)運動鍛練によるラット体温調節反応発現閾値温の移動:自発輪回し行動による運動鍛練によりラットの深部体温と体温調節反応発現閾値温が上昇することが示唆された。3)運動鍛練によるラット体温調節反応強度の変化:自発的輪回し運動による運動鍛練動物では体内からの温熱負荷に対する熱放散反応が亢進したが、環境温上昇に対する体温調節反応は逆に減弱する可能性が示唆された。
周縁キメラ植物の効率的作成手法の開発

キク、トレニアを材料に用いて、周縁キメラ植物の効率的作成手法を検討した。蛍光タンパク質遺伝子を導入した形質転換体と野生型植物の葉切片断面を接触させて培養した後、選抜圧をかけて培養すると、形質転換体由来細胞と野生型植物由来細胞がモザイク状に混在する細胞塊を得た。この細胞塊を含む外植片から、キクにおいてのべ996本、トレニアにおいてのべ357本の再分化シュートを作出して分析した。その結果、トレニアではキメラ個体は得られなかったが、キクでは区分キメラと思われるシュートを1つ得た。このキクシュートの腋芽を繰返し伸長させたところ、L1層のみ、また、L3層のみ蛍光を有する周縁キメラ個体を得た。平成24年度に作出した蛍光タンパク質遺伝子を導入したキク形質転換体と対照の非形質転換体を用いて、キク外植片の癒合条件を検討した。大量に実験材料が得られる葉片を外植片として使用した。適切な植物ホルモンを含む固体培地上で葉切片の切断面を接触させて培養を行うと、培養開始から3日後に癒合が生じ始め、5日後にはピンセットで持ち上げてもすぐには取れない程度に、7日後にはしっかりと癒合していた。癒合した外植片を、癒合部分をはがすように離すと、相手の外植片由来の細胞が切断面に存在していた。すなわち、遺伝的に異なる細胞が部分的に存在し、かつ、一体化している状態の外植片が得られた。トレニアにおいてもキクと同様の手法を用いて形質転換体と非形質転換体の癒合条件を検討したところ、培養開始から12日間程度で癒合が生じた。これらの結果から、キク、トレニアともに、材料の確保・調製が容易な葉片を外植片として用いることにした。遺伝的に異なる細胞が混在する状態の外植片を再分化用培地で培養したところ、キク、トレニアともにシュートは生じたものの、キメラ状のシュートは得られなかった。シュート再分化は癒合部分以外から生じており、癒合した異種細胞が混在する部分から異種細胞を含む形でシュートを再分化させるには、何らかの選抜圧を加えることが必要と考えられた。そこで、非形質転換体由来外植片の周囲に形質転換体由来細胞が混在している状態の外植片を、形質転換体由来細胞が抵抗性を有する抗生物質を含む再分化培地で培養した。その結果、形質転換体由来細胞と非形質転換体由来細胞がモザイク状に混在する細胞塊を作成することに成功した。現在、この手法を用いて作成したモザイク状細胞塊からの不定芽再分化に取り組んでいる。再分化効率が高く、培養物が扱いやすいトレニアを用いて、蛍光タンパク質遺伝子を導入した形質転換体と非形質転換体の密着・癒合条件及び癒合した培養外植片からの再分化条件の検討を行った。まず、大量に材料が得られる葉片を外植片として、外植片の大きさや培地組成の検討を行ったところ、トレニア培養植物の葉片は厚さが薄いことから、、カルス化は容易に生じるものの葉片切片間の癒合が難しいことが判明した。このため、外植片をの材料を茎に変更し、茎切片間の癒合条件を検討した。その結果、トレニア培養植物の茎を1ないし2mmの厚さにスライスした外植片を切り口を密着させた状態で重ねて、植物ホルモン(オーキシン及びサイトカイニン)を含む固体培地上で培養を行うと、7日程度で十分癒合することが明らかとなった。この場合、主として維管束の部分を中心に癒合していると思われるため、外植片切り口の維管束部を合わせた状態で培養することが望ましいと考えられた。また、外植片の極性(向き)について検討したところ、下側の外植片(培地に接触しているもの)の極性が重要であり、上下を反転した状態では癒合しにくい現象が認められた。次に、癒合した外植片からの再分化条件を検討したところ、一般的にトレニアの再分化に用いられる植物ホルモンであるベンジルアデニンを添加した培地上で再分化はするものの、キメラ個体を得るためにはさらなる高効率な再分化系が必要であると思われた。なお、平成25年度以降の実験に使用する予定の、蛍光タンパク質遺伝子を導入したキク形質転換体について、平成24年度に計画通り作出した。平成25年度までに、キク、トレニアにおいて、外植片の癒合条件、選抜圧としての抗生物質の利用など、形質転換体由来細胞と非形質転換体由来細胞がモザイク状に混在する細胞塊の誘導条件を明らかにした。平成26年度は、キメラ個体の再分化とスクリーニングを進め、周縁キメラ植物の獲得を目指した。

癒合処理後、選抜圧を加えた再分化条件で培養すると、培養開始から2ー3か月後にモザイク状カルス由来のシュートを含むと考えられる再分化シュートが得られた。キクにおいてのべ996本、トレニアにおいてのべ357本の再分化シュートを作出した。蛍光を指標に用いてキメラ性を判別した結果、キクにおいて、区分キメラ様の再分化シュートが1つだけ得られた。なお、トレニアにおいては、キメラ状態の植物は全く得られなかった。区分キメラ様のキクのわき芽由来シュートを繰り返して伸長させることにより、安定した周縁キメラの作出を試みた。まず、不完全周縁キメラ(部分的に周縁キメラ状態の区分キメラ)と思われるシュートが得られ、さらに繰返しわき芽由来シュートを伸長させたところ、L1層のみ、および、L3層のみ蛍光を有すると思われる個体が得られた。L1層のみ蛍光を示すキクは、葉や茎の表皮細胞やトライコームが蛍光を示す一方、内層細胞や根は蛍光を示さなかった。L3層のみ蛍光を示すキクは維管束部分を中心とした内層細胞の一部や根が蛍光を示す一方、葉や茎の表皮細胞やトライコームは蛍光を示さなかった。これらの個体のわき芽由来植物の蛍光分布も同様であることから、各々安定して周縁キメラ状態を維持していると考えられた。本研究を通して、キク培養植物の外植片の癒合と再分化を介して周縁キメラ植物が得られることを実証した。蛍光タンパク質遺伝子を選抜マーカーとして用いるキメラ植物の選抜手法は、キク以外の植物種における周縁キメラ作出にも応用できると考えられる。花卉園芸学形質転換体由来細胞と非形質転換体由来細胞がモザイク状に混在する細胞塊の誘導条件を明らかにしたものの、トレニア、キクともに周縁キメラ植物の獲得には至っていない。このため、当初の計画よりもやや進捗が遅れている状態である。当初計画通り、トレニアにおいて外植片の癒合条件や再分化条件の検討を進めるとともに、次年度以降使用するキク形質転換体を作出することができた。平成25年度までに、トレニア、キクともに、外植片の癒合条件、選抜圧としての抗生物質の利用など、モザイク状細胞塊の誘導条件を明らかにした。最終年度となる平成26年度は、キメラ個体の再分化条件とスクリーニング手法の検討を進め、周縁キメラ植物の獲得を目指す。トレニアにおいて、平成24年度に明らかにした外植片の癒合条件や再分化条件をもとに、キメラ個体のスクリーニング手法の検討を進める。また、キクについて、外植片の癒合条件や再分化条件の検討を行う。次年度使用額18,929円は、研究費を効率的に使用して発生した残額である。次年度使用額は、次年度に請求する研究費と合わせて研究計画遂行のために使用する。本研究課題の推進のため、次年度の研究費は、交付申請時の計画どおり使用する。なお、次年度使用額12,031円は、研究費を効率的に使用して発生した残額であり、次年度に請求する研究費と合わせて研究計画遂行のために使用する。
精神的・肉体的疲労が運動時の認知－運動制御と機能別動作に及ぼす影響に関する研究

今年度はまとめの年度であり以下のことが明らかとなった。・疲労度が身体的行動体力の機能に及ぼす影響:45分間間歇的高強度運動(80%VO2max)を10分間の休息を介して2回(EX-1,EX-2)の運動を課し、体温調節応答、運動前後の最大酸素摂取量、スポーツテスト(サイドステップ、前後ステップ、ジャンプ動作、クロスステップ)について検討した。運動時の深部体温の動態はEX-1,EX-2(38.6±03,38.6±02°C)と有意な上昇を示し、運動前後の持久性パフォーマンスは23.02±0.89分から21.15±1.12分と有意な低下、VO2maxは48.63±1.7, 42.33±1.49 ml/kg/minの低下が示された。スポーツテストは4項目とも有意な低下が認められた。この結果より、高強度間歇的運動前後では身体的行動体力および持久的運動能においてVO2maxでは13%の低下、サイドステップ及び前後方向ステップ動作において疲労の影響が強く現れた。・疲労が運動時の視覚認知ー運動制御系に及ぼす影響:自転車エルゴメータで65%VO2maxを休憩2分ー最大下65%運動20分ー逆ストループテスト1分を1セットとし、連続3セット行った。認知ー運動制御(集中力・注意力・判断力・思考力)の代理変数に逆ストループテストの正答率、無回答率、平均正答時間の3つを用い、各運動時の逆ストループテストの平均の推移と回帰分析による検証を実施した。回帰分析結果として正答率は、安静時に比べて各運動時テストにおいて統計的有意に増加した。運動時テスト2回目と3回目では、正答率が微減ではあるが低下した。無回答率は、安静時に比べ各運動時テストにおいて、やや低下する傾向がみられた。平均正答時間は、安静時に比べ運動時テスト1回目に短くなるが、運動時テスト2回目および3回目には、正答までに時間を長く要する結果となった。今年度の研究課題は「疲労が身体的行動体力の機能に及ぼす影響」について検討した。本実験は人工気候室(Ta; 30°C, RH; 30%)の環境設定で、90分間の間欠的高強度運動前後における最大酸素摂取量および身体的行動体力の機能検査を行った。被験者は、45分間の間欠的運動を10分間の休息期間を介して2回( EX-1, EX-2 )、計90分間の運動を行った。間欠的運動は、最大酸素摂取量(VO2max)の80%に相当する高強度運動を10秒間、インターバルとして60%VO2maxの中等度運動を30秒間行い、総走行距離が10,000m11,000mになるように設定した。スポーツテストはサイドステップ・前後ステップ・ジャンプ動作・クロスステップの4項目について30秒間の回数を測定した。運動時の深部体温(Teso)の動態は、EX-1は38.0±0.3 (SE) °C、EX-2では38.6±0.2 °Cと有意な上昇を示した。また、運動前後の持久的運動能は、23.02±0.89分と比較して運動終了後では21.15±1.12分とパフォーマンスタイムが有意に低下し、VO2maxについても48.63±1.7 ml/kg/minが42.33±1.49 ml/kg/minと有意な低下を示した。身体的行動体力については、4種目とも低下傾向にあり、サイドステップ(22.5±0.4回・19.00±0.5回)と前後ステップ動作(19.67±0.8回・19.0±1.9回)については有意な低下を示した。さらに、体液バランスについては、90分間の間欠的高強度運動終了時において血漿量の低下が約17%にまで達していた。これらのことから、サッカー競技を想定した高強度間欠運動前後では身体的行動体力及び持久的運動能においてVO2maxで約13%の低下、サイドステップや前後ステップ動作においても疲労の影響がみとめられた。今年度は当初の研究計画通り「中枢性・末梢性疲労が運動時の身体的行動体力のどの運動機能に影響を及ぼすについて、運動機能系の身体動作について解析を進めることが出来ている。しかし、走運動時における左右の脚にかかる床反力と走動作の姿勢についてのバイおメカニクス的解析については、測定機器の不具合により年度内での実験が完了できずに次年度に持ち越す形となっているが、実験は進めているので、おおむね順調に進展しているといえる。われわれは、スポーツ・シーンにおける疲労とパフォーマンスとの関係に着目し、長時間最大下運動時に引き起こされる身体的疲労・精神的疲労が視覚情報による認知ー運動制御(集中力・注意力・判断力・思考力)に及ぼす影響について統合的に解析を行った。プロトコルは、休憩2分ー最大下運動(65%VO2max)の自転車駆動運動20分ー逆ストループテスト1分を1セットとし、これを連続して3セット行った。実験は人工気候室内で行われ、環境設定はTa:25°C、RH:40%とした。ストループテストの解析として、認知ー運動制御(集中力・注意力・判断力・思考力)の代理変数に逆ストループテストの正答率、無回答率、平均正答時間の3項目を用い、安静時と各運動時テストにおける平均の推移と回帰分析による検証を実施した。

その結果、安静時と比較して、各運動時テストにおける無回答率が低下し、正答率では、増加がみとめられた。また、平均正答時間については、安静時に比べ早くなった。しかし、反復的な運動によって微減であるが無回答率は増加し、正答率が低下する傾向がみられた。平均正答時間では、運動序盤に早くなったが徐々に正答までに時間を要した。以上のことから、運動による「認知」機能の有意な改善がみとめられた。このことは、インプレーで判断・決断、その後の動作において、適切かつ素早い反応を可能にしていることが示される。しかし、無回答率の増加、正答率の低下、さらに平均正答時間の遅れは、長時間最大下運動によって、疲労・疲労感が引き起こされたと考えられる。つまり、運動は認知機能を高め、正確な判断・決断ができると考えられる。しかし、長時間最大下運動時では、身体的疲労・精神的疲労を引き起こし、認知ー運動制御(集中力・注意力・判断力・思考力)が低下し、パフォーマンスを妨げる可能性があるといえる。これまでの研究は、当初に予定していた計画通りに進んでいるといえる。今年度はまとめの年度であり以下のことが明らかとなった。・疲労度が身体的行動体力の機能に及ぼす影響:45分間間歇的高強度運動(80%VO2max)を10分間の休息を介して2回(EX-1,EX-2)の運動を課し、体温調節応答、運動前後の最大酸素摂取量、スポーツテスト(サイドステップ、前後ステップ、ジャンプ動作、クロスステップ)について検討した。運動時の深部体温の動態はEX-1,EX-2(38.6±03,38.6±02°C)と有意な上昇を示し、運動前後の持久性パフォーマンスは23.02±0.89分から21.15±1.12分と有意な低下、VO2maxは48.63±1.7, 42.33±1.49 ml/kg/minの低下が示された。スポーツテストは4項目とも有意な低下が認められた。この結果より、高強度間歇的運動前後では身体的行動体力および持久的運動能においてVO2maxでは13%の低下、サイドステップ及び前後方向ステップ動作において疲労の影響が強く現れた。・疲労が運動時の視覚認知ー運動制御系に及ぼす影響:自転車エルゴメータで65%VO2maxを休憩2分ー最大下65%運動20分ー逆ストループテスト1分を1セットとし、連続3セット行った。認知ー運動制御(集中力・注意力・判断力・思考力)の代理変数に逆ストループテストの正答率、無回答率、平均正答時間の3つを用い、各運動時の逆ストループテストの平均の推移と回帰分析による検証を実施した。回帰分析結果として正答率は、安静時に比べて各運動時テストにおいて統計的有意に増加した。運動時テスト2回目と3回目では、正答率が微減ではあるが低下した。無回答率は、安静時に比べ各運動時テストにおいて、やや低下する傾向がみられた。平均正答時間は、安静時に比べ運動時テスト1回目に短くなるが、運動時テスト2回目および3回目には、正答までに時間を長く要する結果となった。平成29年度は、「疲労が運動時の視覚認知ー運動制御系に及ぼす影響について」の研究課題において、運動中の視覚からくる情報を基とした認知ー運動制御を行うことから集中力・注意力・思考力との関係について当初の研究計画どおりに取り組む予定で準備を進めている。今年度は、計画通り最終年度としてのまとめおよび研究成果の発表を行う予定である。
血小板刺激伝達におけるリゾリン脂質の役割に関する研究

リゾリン脂質として、リゾホスファチジルコリン、リゾホスファチジルエタノールアミン(LysoPE)、リゾホスファチジルセリンを用いた。まず、これら脂質の血小板擬集に対する影響を測定した結果、受容体を介する刺激剤であるトロンビンまたはU46619による擬集を50muMまでの濃度依存的に抑制したが、イオノマイシンと1-oleoyl-2-acetyl-glycerol(OAG)の両者による刺激下での、わずかな程度にしか至らない擬集を1020muMの低濃度で促進し、この効果はアスピリン処理血小板でも見られた。この結果は、リゾリン脂質が刺激伝達の制御に関与している可能性を示しており、この作用機構を検討した結果、次の知見を得た。1.いずれのリゾリン脂質も膜流動性をわずかに上昇させた(1,6-diphenyl-1,3,5-hexatrieneを用いて測定)。2.イオノマイシンによる細胞内遊離Ca^<2+>濃度上昇、OAGによる細胞内pH上昇に、何ら影響を及ぼさなかった。3.トロンボン刺激下で、ホスホリパーゼ(PL)A_2活性の指標であるアラキドン酸遊離やPLC活性によるジアシルグリセロール生成反応に対して、擬集促進効果の見られた低濃度では殆ど影響を与えず、高濃度で抑制した。4.イオノマイシンとOAGの両者による刺激による細胞骨格系タンパク質(アクチン、ミオシン)の重合変化に対しても、擬集促進効果の見られた低濃度では殆ど影響を与えなかった。5.LysoPEの脂肪酸側鎖の結合の違いを、アシル基とアルキル基で比べたが、両者の効果に差はなかった。6.フイブリノーゲンの結合部位に作用するコンカナバリンAの擬集抑制効果を、リゾリンリゾリン脂質は増強した。以上の結果より、リゾリン脂質の低濃度での擬集促進効果は、PLの活性化といった刺激伝達過程の初期ではなく、フイブリノーゲンの細胞への結合の促進に基づいていることが示唆された。
自助グループに通う当事者が認識するギャンブル依存症の回復のプロセス

本研究の目的は、ギャンブル依存症から回復した当事者からのインタビューを通じて、その回復過程を明らかにすることである。本研究では、ギャンブル依存症の回復者9名にインタビューを実施した。元々、国際社会ではギャンブル依存症者に対しては、相互援助グループやリハビリ施設における回復支援を中心に、福祉、教育、医療、司法、債務問題への法律的支援等、社会全体での連携した支援が必要であることが広く認識されている。しかし本研究のインタビューでは、一部の専門機関や自分自身でギャンブル依存症からの回復を見出した者もおり、社会全体での連携とは言い難い内容であった。また回復を見出すまでの間、彼らは多額の借金の問題や人間関係に苦しんでいた。そのため援助者は単にギャンブル依存症者のギャンブルをやめさせるだけではなく、彼らの苦しい生き方、人間関係の障害を回復することを援助しなければならない。本研究の分析結果を通して、よりギャンブル依存症者の回復程に応じた治療プログラムの構築を検討していく必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。わが国にはギャンブル依存症の疑いのある者は推計536万人にのぼるものの、ギャンブル依存症者に関する効果的な治療方法は確立されておらず、多くは適切な治療を受けていないのが現状である。ギャンブル依存症が社会問題になっている昨今、ギャンブル依存症者の予防、早期の治療、治療を継続するための支援は喫緊の課題である。ギャンブル依存症者の治療機関としては、医療機関、回復施設、自助グループ、一部の精神保健福祉センターがある。その中でも同じ問題を抱えた当事者同士が集まる自助グループでの治療が最も一般的である。本研究の目的は、自助グループに通うギャンブル依存症から回復した当事者のインタビューを通じ、その回復過程を明らかにすることである。本研究に類似した先行研究は複数あるが、我が国では1事例を用いた事例研究となっている。本研究は分析手法として修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(Modified Grounded Theory Approach;以下、M-GTAとする)を用い、複数のギャンブル依存症の当事者からのインタビューを通じ、その回復過程を概念化する。平成29年度は依存症治療に関連した学会に参加し、依存症に対する医療・看護の展望などの情報収集を行った。また、学会参加や施設への訪問を行い、施設長に対して本研究の目的・意義を説明し、研究対象者のへ紹介など研究協力の依頼を行った。また海外文献をレビューし、海外におけるギャンブル依存症の取り組みや治療についての知見を得た。自助グループ施設長に研究の目的・意義を説明し、対象施設・対象者の紹介を依頼し、研究協力の承認を得ている。倫理審査承認後、インタビュー調査を実施予定である。インタビューを行いながら、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用い、複数のギャンブル依存症の回復過程を概念化する。分析した結果は、当事者に向けた予防、再発防止の情報提供、回復施設への支援のためのパンフレットを作製する。また医療機関・福祉施設にはギャンブル依存症の専門的な看護の構築のための資料作成・及び学会発表を通じた情報提供などを行う。
古活字版伝播に関する研究―仁和寺所蔵古活字のデジタル画像分析を基盤にして―

まず、仁和寺所蔵古活字を中心に基本データベースを作成し、この活字と、仁和寺で印刷された心蓮院版『倭玉篇』の影印本・国会図書館本・天理図書館本各版の使用活字とをコンピュータ上で比較・照合できるようにした。このデータベースはGT活字番号で当該の漢字・仮名活字を特定できるので、心蓮院版以外の古活字本に使用された活字の相互比較や照合にも利用できる。このデータベースを基盤にし、他の残存する古活字データを入力することで残存古活字の総合データベースが構築できるのみならず、古活字本の印影を入力することで、残存しない古活字のデータ構築も可能である。当該年度は、凸版印刷株式会社において大型オルソスキャナによる仁和寺所蔵活字の撮影を準備し、1度の試験撮影を経て本撮影を実施した。その結果、原寸大の古活字を歪めることなくデジタルデータ化することができ、これまで視認するよりなかった古活字と紙面の印字とをコンピュータ上で照合することが可能となったので、現在、照合を進めている。ただし、当初期待された、高速高解像度のスキャナを使用して活字写真や印刷文字をスキャンしデジタルデータ化することはスキャナの処理能力に限界があり、校正作業にかえって時間をとられるので、漢字活字は手作業でデータ化することにし、すでに照合を終えている。版本に使用されている膨大なカタカナ活字に関しては、1丁に何種類使用されているかを明確にした後にすべてを総合し、仁和寺に現存する古活字と比較する方法をとることにした。この作業にはいま少し時間が必要である。以上の作業を進めることでコンピュータ上での分析・分類が容易になれば仁和寺所蔵古活字のデータベースを構築することができ、そのノウハウを応用して今日残存する古活字の総合データベースを作ることも可能になるはずである。古活字相互、古活字と古活字版、また古活字版諸本の照合が迅速にできるならば、朝鮮版など他国の印刷物との比較研究の進展も期せられる。よって仁和寺所蔵活字のデータベース化は、古活字版相互の関係や使用活字の全容を精査する端緒となり、古活字版研究の新しい方法を開拓することになるはずである。本研究以前には類似の研究がなく、手探りで進めている状態であるからデータベース化は迅速には進まないが、当該年度に実施した大型オルソスキャナによる撮影やデジタルデータ化はすでに研究の新しい方法を提示しており、古活字版研究において重要性を有している。本研究は、残存する古活字の総合データベースを構築することを全体の構想とする。これまで視認するよりなかった古活字と紙面の印字とをコンピュータ上で照合することを可能にし、それをデータベース化することで古活字版相互の関係や使用活字の全容を精査する端緒を開き、古活字版研究の新しい方法を開拓することが具体的目的である。昨年度においては、仁和寺所蔵古活字をオルソスキャナにより撮影し、データベース化を実施した。本年度はそのデータベースを整理し、『倭玉篇』影印本、国立国会図書館本、天理図書館本2種と照合を行い、すでに視認によって作成していた本文用漢字活字一覧表を差し替えて、コンピュータ上に検索機能および比較機能を構築した。しかし、割注用カタカナ活字の画像と紙面の印字との照合、特定作業は、今のところ視認によるしかなく、この作業に膨大な時間を割かれ、いまだ完了していない。この作業が完了するならば、他の古活字版に使用されたカタカナ活字との照合が可能となり、古活字の総合データベース構築が一歩前進することになる。一方『倭玉篇』に使用されたことが特定できた仁和寺所蔵古活字のデータは、まず、『倭玉篇』内部で活字書体の分類等を実施し、大まかなデータを作成した。また、国立国会図書館所蔵『古活字版図録』等、諸本の版面を集めた図録の古活字、特に慶長勅版、キリシタン版、伏見版などを中心に仁和寺所蔵古活字との照合を進めている。合致するにはいたらないまでも、何らかの類似、近似等の特徴を挙げることができないか、基準の設置を考慮中である。古活字版諸本相互に共通する古活字や書体が発見されるならば、共通の彫字工が関与していたことになり、すでに提起されている、16世紀末に古活字印刷専門の工房があったとする学説を裏付けることになり、研究の進展が望まれる。2014・15度においては、仁和寺所蔵古活字をオルソスキャナで撮影してデータベース化し、コンピュータ上に検索機能および比較機能を構築した。また『倭玉篇』使用古活字の活字書体の分類等を実施し、大まかなデータを作成した。2016年度においては一部のページにおいて、視認により割注用カタカナ活字の画像と紙面の印字との照合、特定作業を進めた。また、図録作成のために代表的なもの及び特殊なものに関して、古活字数種類の3D撮影を実施し、3Dデータ機能を構築した。同時に国立国会図書館所蔵『古活字版図録』等、諸本の版面を集めた図録の古活字、特に慶長勅版、キリシタン版、伏見版などを中心に仁和寺所蔵古活字との照合を進めているが、合致するものは発見できていない。合致するにはいたらないまでも、何らかの類似、近似等の特徴を挙げることができるならば、共通の彫字工が関与していたことになり、すでに提起されている、16世紀末に古活字印刷専門の工房があったとする学説を裏付けることになり、研究の進展が望まれる。

しかしながら仁和寺に限定するならば、活字の様相から専門的な工房があったとは想像しにくい。これまで仁和寺所蔵版本の包み紙に心蓮院版「和玉篇」の断片が使用されていることが確認されていたが、本年度は、その断片が天理図書館所蔵古活字本、木活字本2種と一致することが判明し、古活字版諸本の印刷順序が大まかに推定できた。また、この版本により古活字印刷の初期段階の状況を推測することができ、徐々に版本の形態が整っていったことが確認された。現在は用途が明確でない第2種漢字活字について、仁和寺所蔵版本と照合する調査に取り掛かっている。当該申請者の体調不良のため、すべての研究作業が進捗しなかった。また、これまでに作成したデータの見直しや作り直し、補足などに時間をとられ、当初の計画には程遠い遅れをとることになった。本研究は、残存する古活字の総合データベースを構築することを全体の構想とする。まず、仁和寺所蔵古活字をオルソスキャナにより撮影し、データベース化を実施した。この結果、仁和寺所蔵古活字の彫字面を自由に拡大・縮小して確認することが可能となり、特に2ミリサイズのカタカナ活字の視認が容易になった。同時にコンピュータ上に検索機能および比較機能を構築し、『倭玉篇』に使用されたことが確認できている第1種活字・第3種活字については影印本、国立国会図書館本、天理図書館本2種と照合を行い、使用活字を確認した。また、他の古活字版に使用された活字との照合も可能になったので、仁和寺所蔵古活字4種類すべてと、国立国会図書館所蔵『古活字版図録』等、諸本の版面を集めた図録、慶長勅版、キリシタン版、伏見版等の古活字との照合を進めた。また、第2種古活字を仁和寺所蔵古活字版数種と照合した。次に、図録作成のために仁和寺所蔵の4種類の古活字、及び特殊なものに関して3D撮影を実施し、3Dデータ機能を構築した。これにより古活字を前後左右天地の6面から捉えることができるようになり、彫字の様相もより詳細に具体的に視認できるようになった。一方、仁和寺が実施した蔵書整理中に、心蓮院版「倭玉篇」の断片が別の版本の包み紙として使用されていることが確認された。本研究の調査の結果、この断片は天理図書館所蔵古活字版「倭玉篇」、木活字版「倭玉篇」の2種と一致し、これにより仁和寺において心蓮院版「倭玉篇」が実際に版行されたことが物理的に裏付けられ、またその体裁から心蓮院版「倭玉篇」の諸本の印刷順序の推定が可能になった。最後に、これまでに得られたデータを整理し、データベースを完成させるとともに、心蓮院版「倭玉篇」に使用された古活字を中心に研究成果の一部を学内研究会で発表した。まず、仁和寺所蔵古活字を中心に基本データベースを作成し、この活字と、仁和寺で印刷された心蓮院版『倭玉篇』の影印本・国会図書館本・天理図書館本各版の使用活字とをコンピュータ上で比較・照合できるようにした。このデータベースはGT活字番号で当該の漢字・仮名活字を特定できるので、心蓮院版以外の古活字本に使用された活字の相互比較や照合にも利用できる。このデータベースを基盤にし、他の残存する古活字データを入力することで残存古活字の総合データベースが構築できるのみならず、古活字本の印影を入力することで、残存しない古活字のデータ構築も可能である。一昨年度において、古活字のオルソスキャナでの撮影がこれまでに例のないものであったために手間取り、そのデータ整理に昨年度前半を費やすことになった。その間、割注用
リーマン多様体上の最適化アルゴリズムの発展およびその諸分野における問題への応用

ユークリッド空間における制約つき最適化問題の実行可能領域がリーマン多様体をなす場合には,その問題をリーマン多様体上の無制約最適化問題と見なすことができる.本研究では,大規模な最適化問題に対する有効な手法として知られている非線形共役勾配法のうち,ユークリッド空間において比較的弱い条件下で大域的収束性が証明されているDai-Yuan型の方法をリーマン多様体上に拡張することで,リーマン多様体上の新たな最適化アルゴリズムを提案した.また,リーマン多様体上の信頼領域法に基づいて,複数の長方行列の同時特異値分解アルゴリズムを提案した.実行列の特異値分解は実シュティーフェル多様体上の最適化問題として定式化できるが,その最適化問題に対するニュートン法においては,ニュートン方程式をそのまま解くのが困難であり,最大特異値のみを求める部分問題に分割し,特異値を順次計算してゆくアルゴリズムが提案されていた.研究代表者らは,クロネッカー積などを用いてこのニュートン方程式をそのまま解く方法を提案し,当該年度において日本応用数理学会や日本オペレーションズ・リサーチ学会で研究成果を発表した.また,複素行列に対する特異値分解も同様に複素シュティーフェル多様体上の最適化問題として定式化でき,この問題を実数で表される問題として再定式化し,その問題に現れるリーマン多様体上の共役勾配法を提案した.提案手法はニュートン法と異なり大域的収束性を持つため,ニュートン法と組み合わせることで大域的収束性と速い収束速度の両立を図った.この結果は53rd IEEE Conference on Decision and Controlにて発表した.ユークリッド空間においては様々な共役勾配法が提案されており,それらの収束性が議論されているが,リーマン多様体上の共役勾配法に対する理論は未だ整理されていない.研究代表者らによって,以前にscaled vector transportという写像を用いたFletcher-Reeves型の共役勾配法が提案され,その収束性が証明されていた.当該年度では,この手法をDai-Yuan型の共役勾配法に適用し,新たなアルゴリズムを提案するとともに,その収束性の証明も行った.提案手法では,強ウルフ条件ではなく通常のウルフ条件を満たすようにステップ幅を選べば大域的収束性が保証されることを示した.これらの成果は既に論文にまとめ,現在,国際学術誌に投稿中である.ユークリッド空間におけるFletcher-Reeves型の共役勾配法は,直線探索におけるステップ幅が強ウルフ条件を満たすとき大域的収束性が保証される.この手法は研究代表者らによってすでにリーマン多様体上のアルゴリズムに拡張されていた.一方,ユークリッド空間におけるDai-Yuan型の共役勾配法は,強ウルフ条件より弱い条件であるウルフ条件をステップ幅に課せば大域的収束性が保証される.そこで,研究代表者はこのアルゴリズムをリーマン多様体上に拡張し,その大域的収束性を証明するとともに,数値実験によりこのアルゴリズムがリーマン多様体上のFletcher-Reeves型の共役勾配法よりも良い振る舞いをすることを示した.これらの結果を,論文``A Dai-Yuan-type Riemannian conjugate gradient method with the weak Wolfe conditions"として学術誌Computational Optimization and Applicationsに発表した.他にも,シュティーフェル多様体上のニュートン法の効率的な解法やトポグラフィック独立成分分析へのリーマン多様体上の最適化の応用について研究し,国際会議や国内学会等で発表した.ユークリッド空間における制約つき最適化問題の実行可能領域がリーマン多様体をなす場合には,その問題をリーマン多様体上の無制約最適化問題と見なすことができる.本研究では,大規模な最適化問題に対する有効な手法として知られている非線形共役勾配法のうち,ユークリッド空間において比較的弱い条件下で大域的収束性が証明されているDai-Yuan型の方法をリーマン多様体上に拡張することで,リーマン多様体上の新たな最適化アルゴリズムを提案した.また,リーマン多様体上の信頼領域法に基づいて,複数の長方行列の同時特異値分解アルゴリズムを提案した.当該年度の研究実施計画では,次の3つを目標として挙げていた:(1)特異値分解問題をシュティーフェル多様体上の最適化問題として扱ったときのニュートン方程式に対する効率的な解法の提案;(2)リーマン多様体上の共役勾配法の発展;(3)リーマン多様体上の最適化手法の他分野の応用問題への適用.このうち(1), (2)では一定の成果を挙げ,(1)については学会等で発表を行い,(2)については成果をまとめた論文を国際学術誌に投稿中である.(3)については,当該年度の研究・調査により様々な応用問題を検討し,一部の問題に対しては実際に成果を得ており,それをまとめた論文を国際会議のプロシーディングとして投稿中である.こうしたことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる.今後は,(1), (2)の成果の学術誌での発表および,(3)に関する研究のさらなる進展に努める.27年度が最終年度であるため、記入しない。最適化平成26年度の研究により,正準相関分析やトポグラフィック独立成分分析といった統計手法もリーマン多様体上の最適化によるアプローチで新たなアルゴリズムが導出できることが分かった.さらに,制御工学において現れる諸問題についても,リーマン多様体上の最適化問題として定式化され得る問題が多数あることが分かった.そこで,こうした問題に対するアルゴリズムを完成させて,各分野における既存手法との比較を行う.また,平成26年度に引き続き,ユークリッド空間における様々な非線形共役勾配法をリーマン多様体上に拡張する.その際,これまでの研究で提案したscaled vector transportという概念を有効活用する.

さらに,リーマン多様体上の制約付き最適化問題に対して最適性の条件に関する議論を深め,新たな最適化手法を提案する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
アセット・モデルによる公衆衛生施策に関する基礎的及び実践的研究

アセット・モデルは地域のニーズや改善を要するところではなく、地域に既にある資源や良いところに注目して、公衆衛生活動を展開しようとする手法である。この研究では、まず海外及び国内の先行研究、地域の実践活動等に関する情報収集を行い、アセット・モデルの概念や論点を整理した。次に、全国の市町村におけるアセット・モデル的な施策の現状を分析した。また、モデル地域におけるアセット・モデルによる健康増進計画策定や施策の検討を試行した。最後に、アセット・モデルによる公衆衛生施策の効果を検証した。この研究の目的は、(1)アセット・モデルの概念や論点を整理して我が国の状況にあったアセット・モデルのあり方を明らかにすること、(2)全国の市町村及びモデル地域におけるアセット・モデル的な施策の現状を明らかにすること、そして、(3)アセット・モデルによる公衆衛生施策の効果を検証することである。平成23年度の研究では、アセット・モデルに関する海外及び国内の文献、活用市町村についての情報収集と検討を行った。また、全国の市町村を対象とした保健活動等の実施状況調査データを用いて、アセットの活用状況に着目した解析を行った。さらに、自治体内の小地域単位のアセットの状況と健康状態の関連を検証するため、A市の高齢者を対象に無作為抽出による郵送調査を実施した。平成24年度には、全国の市町村について、介護保険事業状況報告データを用いて前期及び後期高齢者について年齢調整をした要介護者割合(要介護2以上)を算定し、アセットの活用状況との関連を分析した。アセットの活用として、企画立案において人と人のネットワークの強さを考慮している市町村での要介護者割合は9.49%であり、考慮していない市町村での9.68%よりも有意に低かった(p=0.04)。さらに、有償ボランティアにつなげる仕組み、生活支援を行う仕組みのある市町村でも要介護者割合が低い傾向が見られた。また、モデル自治体において、アセット・モデルを用いた健康増進計画の策定を試みた。具体的には、地域の種々の組織の関係者や住民等の参加によって、地域のアセットを探して言語化を行うグループワークを行い、その結果得られたアセットの紹介を行うとともに、その活用の検討を行い、健康増進計画への反映を試みた。まず、アセット・モデルに関する海外及び国内の文献、活用市町村についての情報収集と検討を行った。次に、全国の市町村について、介護保険事業状況報告データから年齢調整した要介護者割合を算定し、アセットの活用状況との関連を分析した。アセットの活用として、企画立案において人と人のネットワークの強さを考慮している市町村での要介護者割合は、考慮していない市町村での要介護割合よりも有意に低かった。モデル自治体において、アセット・モデルを用いた健康増進計画の策定を試みた。地域在住高齢者に自記式郵送調査を行い、過去1年間の転倒経験等を調査した。プールや屋内運動施設等の地域資源を活用した健康づくりを実施している市町村の高齢者は、実施していない市町村の高齢者よりも有意に転倒リスクが低い結果が得られた。発展途上国等における国際保健の分野で注目されてきているが、現状として国内の公衆衛生活動においてで意識して用いている自治体は少ない。この研究の目的は、まず第1に、アセット・モデルによる効果的な公衆衛生施策に関する概念や論点を整理し、我が国の状況にあったアセット・モデルのあり方を明らかにすること。第2には、全国の市町村及びモデル地域における、アセット・モデル的な施策の現状を明らかにすること。第3の目的としては、アセット・モデルによる公衆衛生施策の効果を検証することである。平成23年度の研究では、まず、概念整理・事例収集として、アセット・モデルに関する海外及び国内の文献についての収集・検討を行った。

アセット・モデルによる健康増進計画策定を進めている自治体の状況について調査を行うとともに、我が国の状況に適合したアセット・モデルの展開方法について、地域保健関係者等と検討を行った。また、全国の市町村を対象に保健活動等の実施状況を調査したデータを用いて、アセットの活用状況に着目した解析を行い、その結果を発表した。物理的なアセットとしては、屋内運動施設を健康づくりに活用している市町村が50%以上に見られるなど、運動施設の活用が多い状況であった。また、住民組織や、各種団体との連携も多くの自治体で行われていた。ニーズ・モデルを意識しつつも、現実にはアセット・モデル的な展開も同時に行っている自治体は少なくないと考えられた。さらに、自治体内の小地域単位のアセットの状況と健康状態の関連を検証するため、A市の高齢者を対象に無作為抽出による郵送調査を実施した。現在、そのデータの整理を行っている。研究目的及び研究計画と照らして、おおむね順調に進展することができた。具体的には、本研究の第1の目的であるアセット・モデルの概念や論点を整理して我が国の状況にあったアセット・モデルのあり方を明らかにするために、まず国内外の文献の収集・検討を行った。また、アセットを活用している事例についての情報収集と検討を行った。日本国内においてもアセットのマップ化を行い、健康づくりに活用している事例などは、有力な先行事例であると考えられた。さらに、モデル市町村において、市町村及び保健所等の地域保健関係者等との検討しながら、地域の関係組織や住民の参加も得てグループワークを行い、その結果を用いて実際にアセット・モデルを活用した健康増進計画の策定を試行した。第2の目的である全国の市町村及びモデル地域におけるアセット・モデル的な施策の現状を明らかにすることに関しては、全国の市町村を対象とした保健活動等の実施状況を調査したデータを用いて、アセットの活用状況の現状を明らかにした。具体的には、種々のアセットについて、全国の何%の市町村で活用しているかについて明らかにすることができた。また、第3の目的であるアセット・モデルによる公衆衛生施策の効果の検証として、全国の市町村におけるアセットの活用状況と要介護割合との関連性を検証することができた。また、A市の協力を得ることができたため、A市在住の高齢者を対象とした無作為抽出による郵送調査を実施することができた。このデータを用いて平成25年度にA市内の各小地域単位でのアセットやその活用状況に関する調査結果を得た上で、関連性の分析を行い、小地域単位でのアセット・モデルの効果検証を行う予定である。平成23年度交付申請書での研究実施計画と照らして、概ね順調に進展することができた。具体的には、概念整理、事例収集として、文献の収集、検討、地域保健関係者等との検討について概ね計画に沿って実施した。全国の市町村を対象とした調査については、保健活動等の実施状況を調査したデータを用いて、アセットの活用状況に着目した解析を行った。また、アセット・モデルによる公衆衛生施策の効果の検証として、A市の協力を得ることができたため、無作為抽出による郵送調査を実施することができた。