hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知的意思決定と運動意思決定における線条体の役割の研究

本年度は,意思決定を行う際の選択肢の価値比較における大脳基底核・線条体の機能解析を詳細に行った.特に,認知もしくは運動を対象に行う意思決定との間での線条体内領域差に注目をして解析を行った.運動(運動するか否か)を対象とした意思決定と,それ以前に行わなければいけない認知的な対象(異なる報酬が連合した2つの刺激)に行う認知的意思決定とを時間的に分離した意思決定課題をサルに行わせ,課題遂行中のサルの線条体から単一神経細胞活動を記録した.それぞれの意思決定期間に活動する線条体の細胞活動に着目し,選択肢の価値比較を行う条件での活動が,選択肢の価値比較を行わない条件での活動と比べてどのような活動特性を持つのかを特徴づけることができた.また,線条体は,前頭葉からの解剖学的入力を元に,認知に関わる可能性を持つ吻側部と,運動に関わる可能性を持つ尾側部に分けることができるため,これらの領野間の機能分化にも着目をした.解析の結果,ある特徴を細胞活動レベルで同定することができた.まず,認知的意思決定期間において選択肢の価値比較を行う条件においてより強い活動を示す細胞(CP細胞)が,線条体の吻側領域で多く存在することが明らかになった.こうした傾向は運動意思決定期間においても見出された.すなわち,意思決定対象が認知・運動に関わらず,CP細胞は,吻側線条体に偏って存在していることが明らかになった.本研究結果は,吻側線条体を介した皮質一基底核ループが選択肢の価値比較を行うことで,価値に基づいた意思決定過程へ関与していることを示唆する.こうした成果はいくつかの学会で発表を行ったが,予定していた北米神経科学会は抄録の登録時点では解析途中であったため,参加することができなかった.また,本成果は国際誌への投稿に向け,現在執筆中である.そのため,旅費や英文添削など費用は,全て物品費として使用した.本年度は,意思決定を行う際の選択肢の価値比較における大脳基底核・線条体の機能解析を詳細に行った.特に,認知もしくは運動を対象に行う意思決定との間での線条体内領域差に注目をして解析を行った.運動(運動するか否か)を対象とした意思決定と,それ以前に行わなければいけない認知的な対象(異なる報酬が連合した2つの刺激)に行う認知的意思決定とを時間的に分離した意思決定課題をサルに行わせ,課題遂行中のサルの線条体から単一神経細胞活動を記録した.それぞれの意思決定期間に活動する線条体の細胞活動に着目し,選択肢の価値比較を行う条件での活動が,選択肢の価値比較を行わない条件での活動と比べてどのような活動特性を持つのかを特徴づけることができた.また,線条体は,前頭葉からの解剖学的入力を元に,認知に関わる可能性を持つ吻側部と,運動に関わる可能性を持つ尾側部に分けることができるため,これらの領野間の機能分化にも着目をした.解析の結果,ある特徴を細胞活動レベルで同定することができた.まず,認知的意思決定期間において選択肢の価値比較を行う条件においてより強い活動を示す細胞(CP細胞)が,線条体の吻側領域で多く存在することが明らかになった.こうした傾向は運動意思決定期間においても見出された.すなわち,意思決定対象が認知・運動に関わらず,CP細胞は,吻側線条体に偏って存在していることが明らかになった.本研究結果は,吻側線条体を介した皮質一基底核ループが選択肢の価値比較を行うことで,価値に基づいた意思決定過程へ関与していることを示唆する.こうした成果はいくつかの学会で発表を行ったが,予定していた北米神経科学会は抄録の登録時点では解析途中であったため,参加することができなかった.また,本成果は国際誌への投稿に向け,現在執筆中である.そのため,旅費や英文添削など費用は,全て物品費として使用した.
組織線維化とプロテオグリカンコラーゲンのミクロヘテロゲニティー

組織線維化不全を来たす遺伝性結合織疾患ではコラーゲンやプロテオグリカンの分子異常を来たすが,この分子異常は蛋白分子を構成するアミノ酸配列におけるアミノ酸の置換に由来することや,蛋白合成にあづかる遺伝子の欠損に由来することが判明した.エーラス・ダンロス症候群の亜型でコラーゲンを構成するα_1, α_2鎖のcDNAを用いた解析により, α_2鎖合成に関与するDNAからmRNAの転写レベルでの異常が存在することが判明した.コラーゲン分子の異常を調べるためにはこれを構成するα_1, α_2鎖を単離し,ペプチドレベルで解析することが必要であるが,これまでの単離法(CM-セルローズイオン交換)では回収量,時間的にも問題があったが, C18を用いた逆層HPLCで短時間のうちにはほヾ90%以上の回収があり,これによって患者培養細胞が合成するコラーゲンのミクロヘテロゲニティーをCNBrペプチドを得,等電点電気泳動, SDS電気泳動により異常ペプチドを検出出来るようになった.コラーゲン線維と親和性を有するデルマタン硫酸プロテオグリカンには数種類間質性組織に存在すること,臓器によっては加令変化によっても分子種が変化することを見い出した.又,エーラス・ダンロス症候群を示す1例にデルマタン硫酸プロテオグリカンを欠損することを見い出した.この欠損原因を検討するため,皮膚に主成分として見られるデルマタン硫酸プロテオグリカンのcDNAを得,これを用いて発現機構を検討した.このため先ず抗体価の高い血清を作製し,培養細胞(モルモット皮膚線維芽細胞が良好な系であることを発見)からmRNAを得,現在cDNAクローニング施行中である.組織線維化不全を来たす遺伝性結合織疾患ではコラーゲンやプロテオグリカンの分子異常を来たすが,この分子異常は蛋白分子を構成するアミノ酸配列におけるアミノ酸の置換に由来することや,蛋白合成にあづかる遺伝子の欠損に由来することが判明した.エーラス・ダンロス症候群の亜型でコラーゲンを構成するα_1, α_2鎖のcDNAを用いた解析により, α_2鎖合成に関与するDNAからmRNAの転写レベルでの異常が存在することが判明した.コラーゲン分子の異常を調べるためにはこれを構成するα_1, α_2鎖を単離し,ペプチドレベルで解析することが必要であるが,これまでの単離法(CM-セルローズイオン交換)では回収量,時間的にも問題があったが, C18を用いた逆層HPLCで短時間のうちにはほヾ90%以上の回収があり,これによって患者培養細胞が合成するコラーゲンのミクロヘテロゲニティーをCNBrペプチドを得,等電点電気泳動, SDS電気泳動により異常ペプチドを検出出来るようになった.コラーゲン線維と親和性を有するデルマタン硫酸プロテオグリカンには数種類間質性組織に存在すること,臓器によっては加令変化によっても分子種が変化することを見い出した.又,エーラス・ダンロス症候群を示す1例にデルマタン硫酸プロテオグリカンを欠損することを見い出した.この欠損原因を検討するため,皮膚に主成分として見られるデルマタン硫酸プロテオグリカンのcDNAを得,これを用いて発現機構を検討した.このため先ず抗体価の高い血清を作製し,培養細胞(モルモット皮膚線維芽細胞が良好な系であることを発見)からmRNAを得,現在cDNAクローニング施行中である.間質性結合織を構成する器管におけるプロテオグリカンの構造解析を行い次の結果を得た。デルマタン硫酸を含有するプロテオグリカンは少くとも3種類存在する。これを構成するコア蛋白は分子量約5万3千であるが、軟骨と腱では同じアミノ酸配列を有するが、皮膚から得たそれとは全く異なった構造を持つ。しかし胎生期の腱にみられるデルマタン硫酸プロテオグリカンは皮膚のデルマタン硫酸プロテオグリカンを構成するコア蛋白と同一である。このことは加令とともに異なった遺伝子が発現することを示す。又腱にみられるコンドロイチン硫酸プロテオグリカンは軟骨にみられるコンドロイチン硫酸プロテオグリカンと同じ位の分子量であるがこれを構成するコア蛋白は腱の方がやゝ分子サイズは小さい。モルモット皮膚線維芽細胞が合成するデルマタン硫酸プロテオグリカンは牛皮膚から得たデルマタン硫酸プロテオグリカンと免疫学的に交叉を示し、コア蛋白は5万5千と5万3千から成り立っていた。エーラスダンロス症候群のあるサブクラスでは真皮にデルマタン硫酸が存在せず、コア蛋白の合成不全によることが示唆された。
茎葉散布型の土壌病害用微生物農薬の開発

茎葉散布型の土壌病害防除用微生物農薬の開発を目指し、トマトから内生バチルスを83株分離した。次に、分離菌株の青枯病抑制効果をトマト幼苗試験で評価し、効果の高かった7菌株を選抜した。続いて、これら7菌株をトマト苗の茎葉に処理し、青枯病抑制効果を検定した。その結果、GEBT457株が安定した抑制効果を発揮したことから、同菌株を最終候補株として選抜した。GEBT457株の茎葉散布処理による青枯病防除効果を汚染圃場で試験した結果、発病を約40-50%抑制したことから、同菌株は圃場条件下でも防除効果を発揮することが確認された。また、同菌株の防除機構には病害抵抗性誘導が関与する可能性を明らかにした。本研究では、広範な難防除土壌病害の防除に有効な茎葉散布型微生物農薬の開発を目指している。申請者は、これまでに、トマトへの茎葉散布で青枯病を抑制し得る植物内生細菌3株を見出していた。遺伝子解析により、これら3菌株を同定した結果、いずれもヒトの日和見感染菌の近縁種であることが判明したため、平成27年度は、まず新たな候補菌株の探索を行った。その結果、前出の3菌株と同等の効果を有し、ヒト病原菌とは遠縁のBacillus simplexを1菌株見出すことに成功した。現在も引き続き候補菌の探索を進めている。選抜したB. simplex株は、青枯病菌汚染土への定植前にトマト苗へ1回散布するだけである程度の発病抑制効果を示すが、やがてその効果は低下し、最終的には処理苗も発病してしまう。そこで、5日間隔での茎葉散布による発病抑制効果を検討した結果、1回散布に比べて発病抑制効果とその持続性が向上することが明らかとなった。茎葉散布により根から感染する青枯病が抑制できることから、その作用機構は全身抵抗性の誘導であると考えられた。そこで、同菌株を茎葉散布したトマト苗における防御関連遺伝子の発現をリアルタイムPCR法で解析したところ、茎葉部および根部の両方においてサリチル酸誘導型のPR-1遺伝子とジャスモン酸誘導型のLipoxygenase D遺伝子の発現量が顕著に上昇していることが明らかとなった。一般的に、青枯病菌のような殺生型病原菌にはサリチル酸誘導型抵抗性が、トマト萎凋病菌のような半生物栄養性病原菌にはジャスモン酸/エチレン誘導型抵抗性が有効であるといわれていることから、B. simplex株はトマト青枯病のみならず、萎凋病菌等の半生物栄養性病原菌による病害にも有効である可能性が示唆された。本課題の申請時までに見出していた生物防除菌3株がいずれもヒトの日和見感染菌の近縁種であることが判明したため、それら3菌株よりも安全性の高い菌株を新たに選抜する必要性が生じた。これにより、候補菌株の選抜からやり直すことになったため、平成27年度に予定していた実験項目全体の遂行が遅れることとなった。昨年度の研究で選抜したBacillus simplexの効果は不安定であり、繰り返し試験の中で発病を全く抑制できない場合があった。そこで、昨年度に引き続き、トマト茎葉から新たに86株の耐熱性細菌を分離し、トマト青枯病に対する生物防除活性をシードリングバイオアッセイ法で評価した。その結果、8菌株がトマト幼苗の発病を60%以上抑制した。16S rRNA遺伝子解析から、これら8菌株はいずれもBacillus属菌であることがわかった。8菌株のうち1菌株は、ヒト病原菌の近縁種であったことから、候補から除外し、残り7菌株(以下、候補菌)についてさらに解析を進めた。地上部処理で青枯病の発病を抑制できるかを明らかにするため、トマト苗に2通りの方法で各菌株を処理し、青枯病抑制効果を評価した。処理方法は、1)茎葉散布法:候補菌の洗浄細胞液をトマト苗の茎葉に5日間隔で散布、2)葉柄切断法:下位第1本葉の葉柄基部を、候補菌細胞懸濁液を吹き付けたハサミで切り取る、である。候補菌処理2日後に青枯病菌を潅注接種し、発病の推移を3週間にわたり調査した。その結果、B. velezensis GEBT443、B. amyloliquefaciens GEBT445、B. ginsengihumi GEBT457、Bacillus sp. GEBT460、B. subtilis GEBT490が、両処理方法で安定した発病抑制効果を発揮した。葉柄切断法は、茎葉散布法に比べて生物防除菌の投入量を大幅に削減でき、かつ摘葉などの管理作業と組み合わせることで効率的に処理できるという利点があり、当初目標としていた茎葉散布よりも実用性の高い生物防除法となる得ると考えられる。当初予定では、前年度までに選抜した候補菌の青枯病以外の土壌病害に対する防除効果を検討するなどの実験を予定していたが、現在までのところその実験には着手できていない。しかしながら、茎葉散布法よりも、より効率的・実用的な葉柄切断法という新規手法で青枯病を抑制できる可能性を見出した点は、当初予定を上回る成果であると考え、全体としては概ね順調に進展していると判断した。本研究は、土壌病害の防除に利用できる茎葉散布型微生物農薬の開発を最終的な目標としている。

昨年度までに、健全トマト苗から分離した内生Bacillus属細菌GEBT457株が茎葉散布でトマト青枯病を顕著に抑制できることを明らかにしてきた。本年度は、当該菌株のトマト青枯病防除効果を圃場試験で評価するとともに、他の土壌病害に対する防除効果の検討、当該菌株の最適培養条件の検討、植物に誘導する病害抵抗性等について解析を行った。その結果、GEBT457株は自然発生の青枯病汚染圃場においても、7日間隔ないしは14日間隔で散布することにより、安定したトマト青枯病防除効果を発揮することを確認した。そして、本菌株はFusarium oxysporum f. sp. lycopersiciによるトマト萎凋病に対しても茎葉散布で一定の防除効果を示すことも明らかにした。さらに、培養試験から、同菌株は一般的なBacillus菌の培養に用いられる培地では増殖が極めて緩慢又はほとんど増殖しないが、トリプチックソイブロスでは比較的良好に増殖すること、そして培養温度は3540°Cという比較的高温域が最適であることがわかった。防御関連遺伝子の発現解析から、同菌株はトマト苗にエチレン応答性およびサリチル酸応答性の防御関連遺伝子の発現を顕著に誘導することが明らかとなったことから、エチレン系およびサリチル酸系の抵抗性の誘導が本菌株の発病抑制の原因であると推察した。現在、トマトの葉温が同菌株の病害抑制効果に及ぼす影響を検討している。茎葉散布型の土壌病害防除用微生物農薬の開発を目指し、トマトから内生バチルスを83株分離した。次に、分離菌株の青枯病抑制効果をトマト幼苗試験で評価し、効果の高かった7菌株を選抜した。続いて、これら7菌株をトマト苗の茎葉に処理し、青枯病抑制効果を検定した。その結果、GEBT457株が安定した抑制効果を発揮したことから、同菌株を最終候補株として選抜した。GEBT457株の茎葉散布処理による青枯病防除効果を汚染圃場で試験した結果、発病を約40-50%抑制したことから、同菌株は圃場条件下でも防除効果を発揮することが確認された。また、同菌株の防除機構には病害抵抗性誘導が関与する可能性を明らかにした。引き続き新規候補株の探索を進めているが、平成27年度に選抜した菌株については、予定通り各種の解析・評価を進める。ただし、進行中の候補菌探索でより効果の高い菌株が見つかった場合には、その菌株に切り替えて実験を遂行する。本年度は、昨年度の試験で選抜した5菌株について、引き続きポットレベルでの選抜試験を繰り返して菌株の絞り込みを行うとともに、圃場試験で選抜した候補菌株の青枯病抑制効果を評価する。また、並行して他の土壌病害に対する防除効果の検討、病害抑制機構(特に抵抗性誘導)の解析を行う。これら一連の成果に基づき、特許出願並びに学会及び学術論文で成果発表を行い、実用化の基盤を固めたい。植物病理学
神経伝達物質受容体学の立場からみた神経細胞の可塑性

近年、複数の神経活性物質が1つの神経細胞に存在することが明らかになると共に、神経細胞は環境の変化により他の伝達物質を産生しうるようになることが明らかにされ、より広義の立場での神経可塑性の研究は新しい局面を向かえている。一方、変性性神経疾患の発症に神経可塑性が関与するという報告もあり、神経活性物質及びその受容体の可塑性の研究は神経疾患の病態の機序を探る手がかりになると考えられる。私共は、ヒト剖検脳及び実験動物脳を用い各種神経伝達物質受容体の分布を観察し、個体発生過程における神経細胞の可塑性と変性性神経疾患の発生機序との関連について総合的に解析することを目的として実験を進めた。ラット脳におけるsubstanceP受容体、muscarinic acetylcholine receptors(mAChR)、calcitonin gene-related peptide(CGRP)について個体発生学的変遷を観察した。ペプチド系は一般に古典的神経伝達物質系より発生早期に出現する傾向にあるが、substanceP受容体もそうであり、胎生末期に出現し成熟レベルまで増加していった。しかしsub-starceP受容体の膜内伝達系は必ずしも発生早期には現われていないことがわかった。mAchRについてはM1とM2のサブタイプ別に個体発生を観察し、2つのサブタイプは独立して分化していくことが示唆された。CGRP免疫活性は温痛覚や内臓知覚入力線維では発生早期に出現するが、聴覚系や視覚系に関与する剖位では前者より遅く分化することがわかった。また、小脳において発生初期に一過性に出現するCGRP陽性線維を見い出した。変性性神経疾患の病態に関しては、パーキンソン病及び1-methyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetrahydropyridineにより誘発されたサルのパーキンソンニズム、脊髄小脳変性症及びローリングマウスナゴヤ、アルツハイマー病の脳を用いて、各種神経伝達物質受容体の分布異常を観察し病理学的所見や神経伝達物質そのものの変化と併わせ考察した。近年、2つ以上の神経伝達物質又はneuromodulatorが1つの神経細胞に存在することが明らかになるとともに、神経細胞の発育、成長に伴ってその産出する神経伝達物質が何らかの誘因により他の神経伝達物質にも変換しうることが明らかとなり、より広義の立場での神経可塑性の研究は新しい局面をむかえている。また難治性疾患である変性性神経疾患の発症過程に神経可塑性が関連するという報告もみられ、神経伝達物質、神経ペプチド及びその受容体の可塑性の研究は原因不明とされる神経疾患の病態・機序を探る手がかりになると考えられる。本年度は、正常実験動物を用いた昨年度の実験に引続き、変性性神経疾患の代表であるパーキンソン病及び脊髄小脳変性症患者剖検脳における各種神経伝達物質受容体の分布をautoradiographyを用いて検索し次の結果を得た。1)パーキンソン病では、ドーパミン作動性麦角アルカロイドであるlisuride結合部位が、対照脳と比較して淡蒼球で増加しており、海馬傍回で減少していた。【β_2】-adreneceptor agouistである【^3H】-dihydroalprenolol結合部位が小脳,中心前回,中心後回で減少していた。muscarinic acethylcholine receptor antagonistである【^3H】-QNB結合部位は被殻で増加していた。【^3H】-substance Pは淡蒼球で増加していた。2)脊髄小脳変性症では、対照脳と比較して、歯状核でGAB【A_A】受容体が増加、glutamate受容体が減少、大脳皮質でaspartate及びglutamate受容体が減少していた。

3)脊髄小脳変性症モデル動物であるローリングマウスナゴヤでは、小脳のGAB【A_A】及びaspartate受容体が減少していた。以上の変性性神経疾患を用いた実験に加えて、昨年度の【^3H】-QNB及び【^3H】-substance Pに引続き、muscarinic acethylcholine Ml subtype antagonistである【^3H】-pirenzepine及び【^3H】-enkephalin結合部位の正常実験動物の脳における個体発生学的変化をautoradiographyを用いて現在検索中である。
Nitric oxide産生抑制による生体部分肝移植後肝不全の予防

拒絶反応や血行障害など移植肝特有の原因がないにもかかわらず、生体部分肝移植例で時に感染に起因した胆汁うっ滞型肝不全をきたすことがある。この一因として、NOに起因した肝細胞障害を想定し、その発生機序を明らかにするとともに、肝不全発生の予防法を検討することを目的とした。(1)Et投与による肝障害発生の機序に関する検討:ラットを用い肝門部で左内側および左外側葉に分岐する血管を結紮し、肝の70%領域の流入血行を永久遮断した群(I群)、同領域の肝動脈結紮群(II群)、門脈結紮群(III群)、70%肝切除群(IV群)を作成し、術語2日目にEtを1mg/kg静脈内投与した。死亡率はI群で75%、IIIV群では0%であった。従って、血行障害肝が存在するとEt負荷により容易にショック、臓器不全を惹起することが明らかになった。(2)肝障害発生時のNOの関与に関する検討:近赤外分光法(NIR)を用い、HbNOを経時的に計測し、肝障害発生時のNOの関与を検討した。i)上記ラットでEtを静注後に、4時間に亘りoxyHb,deoxyHb,oxCyt,redCyt,HbNOを1020分毎に測定した。HbNOはEt投与後1時間までは徐々に減少したが、IIIV群ではその後は回復した。ii)大動物におけるHbNOの評価をビ-グル犬を用い、肝流入血行遮断を30分間行いその後再灌流するモデルで行った。血行遮断により肝組織HbNOは減少したが、再灌流によりHbNOは有意に増加した。iii)NIRによるHbNOの測定は、定量生に乏しいのでオゾン化学反応法によるnitriteおよびnitrateの定量を試みた。まず、1%Nalおよび0.1MVCl_3を血清に添加してnitriteおよびnitrateを還元し、NOガスに変換した。これをオゾンと反応させ、その化学発光強度から血清NO値が定量的に測定可能となった。正常豚血清の値は1540μMであった。(3)肝移植後のEt負荷時NOの変動とNOS阻害剤の効果:豚で全肝移植を行い、術後5日目に全麻下にEt10mg/kgを静注した。経時的に肝静脈血および末梢血を採取し、血清NO値の変化を目下検討中である。またNOS阻害剤のNO発生抑制効果は今後の検討課題である。
地方国公立大学生の「地元志向」の規定要因に関する研究：複数地域間の比較を念頭に

本研究は、地方国公立大学の学生の「地元志向」を規定する要因について、現役学生への調査ならびに学生との対話をもとに、検証することを目的とする。今年度は、昨年度までの問題意識を継続し、「地元」概念を対象者自身がどのように理解しているか、引き続き考察した。その際に、本研究で当初想定していた萌芽的な側面である、学生どうしの対話およびその調査をもとに、論点を整理した。そして、昨年度検討した点に加え、以下の3点が新たに論点として整理された。(1)「地元」の複数性:昨年度から検討している「『地元』の所与性」の問題に対して、個人にとって「地元」というものが複数存在するか否かと存在する場合の要因/(2)複数の「地元」間の序列の問題:(1)に加えて、複数「地元」が存在する場合にそれらの中で重要度がどのように設定されるかおよび設定理由/ (3)経験・属性・他者への説明という要因:個人にとって「地元」というものが設定される際の要因のパターンまた、既存統計をもとに、各都道府県の大学進学について整理した(学生の出身地の違いなど)。特に、自県出身学生の割合の高さ、出身地のバリエーションが都道府県によってどのように異なるかということを、データをもとに確認した。しかしながら、以上にもとづいた調査を本格的に実施するまで至ることができなかった。そのため、研究期間を延長し、調査データを集めて分析成果のまとめを目指す。当初計画の想定以上に、本研究にかかわる重要研究が多く現れ、それらのフォローに予想以上の時間を要した。また、「地元」「地元志向」という概念の操作的定義について、昨年度までに要した時間が計画以上だったことから、全体として後ろ倒しで進んでいる。そして、勤務先の校務が当初想定以上の量となり、研究時間を十分に確保できなかった。以上から、上記の進捗状況と判断した。事業期間を延長し、計画していた調査の内容・方法・規模を再検討することで、成果のまとめに繋げていく。その際、調査の丁寧さや萌芽的な面の展開は失われないように、研究を遂行する。今年度は、若者の「地元志向」に関する研究を最新の成果まで含めて整理し直し、本研究のオリジナリティについて今一度検討した。そうした過程を経て、本研究の鍵概念である「地元」に対して、そもそも若者自身がどのような意味づけを行っているかデータから確認する必要があると考えた。既存の調査票調査のデータを用いて、(1)若者たち自身も(先行研究が述べているように)生まれ育った場所を「地元」として捉えているか、(2)若者たち自身は具体的に「地元」をどの範囲で捉えているか、(3)「地元」に対する若者たちの意識・考え方を規定している要因は何か、という3点を検討した。その結果、確かに生まれ育った場所を「地元」として捉えてはいるが、その範囲の"形式"にはバリエーション(主要なものは3つ)があることを確認した。そして、そのバリエーションを規定する要因を分析し、規定理由について解釈を示した。ただし、その解釈については仮説的なものであり、引き続き分析と考察が必要な点を4つに整理した。「地元志向」の規定要因について検証する際には、「地元志向」「地元」についても同時に検討し、そうした被説明変数となりうる概念のバリエーションを分析にいかに組みこんでいくかということが課題になる。また、本テーマに関わる重要な先行研究が2016年度中にいくつか刊行されたことを鑑み、それらを踏まえた軌道修正が必要となる可能性がある。研究を実際に進めることで判明した課題や最新の先行研究を無視することはできないため、研究テーマの根幹は維持しつつも、当初計画していた調査の実施時期を遅らせるか、その一部の実施を見送ることも考えている。今年度に、本テーマにとって関連が深い先行研究がいくつか刊行された。それらの中には、本研究が当初の計画で明らかにしようとしていたことに触れている成果も見受けられたり、調査設計の再考を促すものもある。よって、先行研究を踏まえてオリジナルな研究計画を練り直し、軌道修正を図る可能性がある。こうしたの理由により計画から遅れているが、論文として研究成果を出すことはできたので、「やや遅れている」と判断した。今年度は、昨年度の成果を踏まえ、研究における被説明変数となりうる概念(「地元志向」「地元」)の検討から研究を進めた。その際、本テーマに関わる最新の研究、特に特定地域の若者を対象とした諸研究において、若者たち自身が「地元」概念をどのように捉えているか、その捉え方を先行研究の読解をもとに整理した。そして、若者にとっての「地元」という問題を考える際に、以下の3点に注目することが有効ではないかと、考察した。(1)「地元」の相対性:さまざまな地域との比較で「地元」をみるか/(2)「地元」の所与性:その人にとって、所与であり代替不可能な地域としての意味合いが強いか、後天的で設定可能な地域としての意味合いが強いか/(3)「地元」の特有性:

他の地域には代えがたいという評価を受けていたり他の地域にはない資源を有している地域として、他者からも認識されていると自負しているかまた、地方で暮らす若者を調査票・インタビューの両方で調査した最新の研究に対する地方国立大学生の考え方を詳細に記録した後に、同研究の著者と学生の対話の機会を設け、学生たち自身にとって「地元」を考える際の要因となりうる点を探った。ただし、これらを踏まえた本格的な調査を行うまでには至っていないのが現状である。次年度は、本研究で当初想定していた萌芽的な側面に対する可能性も見据えながら、本研究独自の調査を実施して成果をまとめていく。研究開始前の計画時よりも、関連テーマに関する重要研究が多く存在するようになり、それらのフォローに今現在も予想以上の時間を要している。また、「地元」「地元志向」という概念の操作的定義をどのようにするか、昨年度および今年度の重要研究の成果を十分に踏まえないと調査を計画できなかったことが、上記の進捗状況となった理由である。本研究は、地方国公立大学の学生の「地元志向」を規定する要因について、現役学生への調査ならびに学生との対話をもとに、検証することを目的とする。今年度は、昨年度までの問題意識を継続し、「地元」概念を対象者自身がどのように理解しているか、引き続き考察した。その際に、本研究で当初想定していた萌芽的な側面である、学生どうしの対話およびその調査をもとに、論点を整理した。そして、昨年度検討した点に加え、以下の3点が新たに論点として整理された。(1)「地元」の複数性:昨年度から検討している「『地元』の所与性」の問題に対して、個人にとって「地元」というものが複数存在するか否かと存在する場合の要因/(2)複数の「地元」間の序列の問題:(1)に加えて、複数「地元」が存在する場合にそれらの中で重要度がどのように設定されるかおよび設定理由/ (3)経験・属性・他者への説明という要因:個人にとって「地元」というものが設定される際の要因のパターンまた、既存統計をもとに、各都道府県の大学進学について整理した(学生の出身地の違いなど)。特に、自県出身学生の割合の高さ、出身地のバリエーションが都道府県によってどのように異なるかということを、データをもとに確認した。しかしながら、以上にもとづいた調査を本格的に実施するまで至ることができなかった。そのため、研究期間を延長し、調査データを集めて分析成果のまとめを目指す。当初計画の想定以上に、本研究にかかわる重要研究が多く現れ、それらのフォローに予想以上の時間を要した。また、「地元」「地元志向」という概念の操作的定義について、昨年度までに要した時間が計画以上だったことから、全体として後ろ倒しで進んでいる。そして、勤務先の校務が当初想定以上の量となり、研究時間を十分に確保できなかった。以上から、上記の進捗状況と判断した。初年度に予定していた調査は、内容・方法・規模を再検討したうえで、2年目ないし3年目にかけて実施するようにする。3年目は研究成果のまとめに重点を置くのが当初の計画だったが、ここに調査の一部を実施せざるを得ない見込みである。ただし、調査・分析と並行しつつまとめられる成果については、逐次まとめていくようにする。研究開始前に計画していた調査の内容・方法・規模を再検討することで、成果のまとめに繋げていく。
身体と言語に関する研究－「書」と書論の記号学的分析を通じて－

書の教本である尊円親王の『入木抄』を理論的・実証的に分析した。理論的分析としては、同書では、言語だけで、書の実践が説かれている。そのための工夫を記号学の知見を用いて分析した。また、そこには能書の書を学ぶことが強調されており、能書の判断基準や継承過程も明らかにする。実証的には、なるべく『入木』当時に近い書道具を調査・研究して入手、それらを用いた試作をおこなうことで、理論的分析の裏付けを試みた。本研究は言語が身体と不可分であることを明らかにし、それに基づいた「言語活動」の教育を考案することを目的とする。そのために「書論」および「書」に着目した。「書」には、一般性・普遍性を有する共通コードとしての言語(文字)を用いながら、書き手の個性的な身体が投影されているという認識のもと、「書論」において、そのような「書」の優劣および「書く」実践が、「能書」を手本とすることを通じて教えられてきた歴史に注目し、そこにある一種の価値基準の生成過程やそれがいかにして実践に結びつくのかを、バルト(Roland Barthes)を中心とした記号学の知見を用いて明らかにする。平成27年度は、ラング/パロール、シニファン/シニフィエ、エクリチュール/パロール、身体/言語さらに、デノタシオン(メッセージ)/コノタシオン(メタ・メッセージ)、教養/方法など、記号学の中で対になっている分析的な概念を整理するとともに、バルトがおこなってきた、小説、評論、テクスト、写真、映画、絵画、モード、言説、文学などに文化的現象に関する研究を総体的にまとめ、本研究の参考とすべくその分析手法の抽出を試みた。それと並行して、「書論」とそれの先行研究の入手・分析、能書および各能筆の「書」の歴史や評価に関するデータベース化、さらには美術館・博物館などで展示された真筆(「伝」を含む)の調査をおこなった。その結果、現在、様々な図録や画像公開システムを通じて「書」を観ることができるが、それではわかりにくい、直に真筆を観なければ感じ取れない迫力とでもいうべきものがあると感じた。このことは書家などからの専門的助言としても聞き及んでいたが、いくつもの真筆を観ることで少しはわかってきたのかもしれない。そしそうであれば、真筆でなければわからないものは何なのかを言語化すること自体が、書論において試みられたことに通ずると考えられる。実地調査の結果、印刷されたりデジタル画像として公開されたりした「書」と、直に見る真筆との違いの大きさを実感したため。また、本研究で分析対象としている「書」の多くが、国宝や重文であるが、展示会などそれらを見る機会が当初の予想以上に限られているため。さらに、事前事後の準備を含めて、ひとつひとつの「書」に時間をかけてじっくり観察・調査することが必要で、特別展など一度に多くの「書」が展示される場合であっても、結局は多くの対象を分析することが難しいため。研究の途中で、画像解析ソフトを用いて「書」を解析し、「能書」の「能」に相当する部分の可視化ができないかと考え、ソフト自体の慣熟や、「散らし」「連綿」など従来「書」の判断に使用されてきた評価の基準をいかにソフトの仕様に反映させるかなどの作業が加わったため。本研究は言語が身体と不可分の関係にあることを明らかにし、その関係に基づいて、現在課題とされている「言語活動の充実」のための教育を考案・創案することを目的としている。その具体的な分析対象として、「書」および「書論」に着目した。「書」には一般性・普遍性を有する記号としての言語(文字)が用いられながら、同時にそこには書き手の個性的な身体が投影されるという仮説のもと、書道の指導書である「書論」において、そのような「書」の価値観を学ぶ「書く」実践が、「能書」を手本として稽古をするよう指示されてきた歴史に注目する。そして本研究では、価値基準の生成過程や、それがいかにして実践に結びついてきたのかを、バルト(Roland Barthes)を中心とした記号学の知見を用いて分析し、先述した関係を明らかにしようとする。平成27年度は、シニファン/シニフィエ、デノタシオン/コノタシオン他、記号学の中で対になっている諸概念を整理するとともに、バルトがおこなった、小説・評論・写真・絵画・モードなどの文化的現象に関する研究をまとめ、分析手法の抽出を試みた。それと並行して、「書論」とその先行研究の入手・分析や、能書およびその「書」の歴史や評価に関するデータベースの構築や、博物館・美術館で展示された真筆の実地調査をおこなった。その結果、現在では図録や画像公開システムを通じて「書」を観ることができるが、それだけでは分かりにくい、価値的・評価的要素のあることが判ってきた。これは、書家など書道経験者からの助言に合致するが、もしそうであれば、「書」の鑑賞方法が「書論」の眼目と推測される。平成28年度は、前年度の研究を継承しつつ、さらに書論における書道具の重要性から、当時の道具に近いものを使ってこそより正確な分析ができると考え、道具の入手及びそれを用いた試作を開始している。第一に、論文などの先行研究や図録などの収集は進んでいるものの、本研究の具体的分析対象の一つである真筆のほとんどは常設展示されておらず、特別展などそれらを実地調査する機会が当初の予想以上に限られているため。

さらに、書論に記された内容の真意を理解するには資料による調査・分析と実地調査の繰り返しが必要になると予想できるが、本研究で特に重要と推測される三筆・三蹟の真筆のほとんどが国宝である。そのため尚更のこと、その調査の機会が限られているため。しかもこれまでの経験から、たとえ多数の真筆が同時に展示されていても、一回の調査で十全に観ることのできる「書」には、数の上で限界があることがわかってきた。第二に、本研究の主たる分析対象である『入木抄』には、筆・墨他の書道具に関する記述が多く、現在の書道具と当時のそれらの違いを想定しなければならない。そこで、真筆の分析には、可能な限り当時の道具に近いものをそろえて試作をおこなう必要性が高いことが研究開始後にわかってきた。しかし、これまで書道具についての研究自体がもともと進んでいない。そのため、先行研究を参考にするとともに、専門店を回って直接助言を得て、道具の材質や構造の条件を確定した上で、当時のそれらに近いものを入手しなければならない。この作業がかなりの時間を要するため。第三に、墨と余白の割合や墨の濃淡の割合などについて、「書」の画像解析をおこなうことによって割合を数値化し、「能」の可視化を試みたいのであるが、優先すべき上記ふたつの理由のから、それに着手したものの、その後の継続的な研究をおこなえるに至っていない。本研究では、共通コードとしての言語を学ぶことが身体性を反映しながら個性的に学ぶことと不可分との認識から、そのような言語の教育を、書論『入木抄』の分析から明らかにしようとした。そこで口伝である『入木抄』の指導上の特徴として、書を学ぶ前に、学んだ後のことを知らしめすためにコノタシオン/デノタシオンに相当する言説が用いられていることを抽出した。さらに、抽象的価値概念である「能」を具体化する工夫として、指導にはレトリックが多用されていることも抽出した。レトリックによって『入木抄』では「能」の高みがあることを示し、さらにそこに至るための修養の具体的な過程が論じられた。その過程に相当するのが書写であろう。書写の指導に関しては、揮毫の心構えや稽古の時間・方法ほかが体系的にかなり詳しく述べられているが、そこに共通しているのが言語の身体化であったと考えられる。書において身体化に重要となるのは稽古だけではない。特に初学者に対して、料紙・筆・墨などの書道具への言及がなされているのは、言語と身体の間に、道具を介したアフォーダンス的な関係が想定されていたからと考えられる。そこで、当時に近い書道具を使った試作によって、追体験的に、実証的な分析をおこなうべきであるがこれはかなり難しい。そもそも、『入木抄』当時の書道具、料紙や墨の材料・成分などが明らかになっていない。さらに、たとえば現在の水筆に対するかつての巻筆のように、文献から当時の道具をある程度推定できても、現在それらを入手することもかなり難しいからである。今後の研究として、方法論的には、当時の書道具を分析して試作をおこなう実証的・解析的な研究と、目的論的には、書のめざすべき美的価値が何であったのかの、概念形成史的な研究とが必要である。それは、目的と方法が相まって「能」が継承され、この継承は教育を通じておこなわれてきたと考えられるからである。書の教本である尊円親王の『入木抄』を理論的・実証的に分析した。理論的分析としては、同書では、言語だけで、書の実践が説かれている。そのための工夫を記号学の知見を用いて分析した。また、そこには能書の書を学ぶことが強調されており、能書の判断基準や継承過程も明らかにする。
高校生男女の達成意欲における分極化と教師の支援のあり方に関する研究

本研究は、高校生がどのような生活意識や規範、ジェンダー意識、自己像、卒業後の進路・職業希望等の将来像、達成意欲を形成しているかについて、明らかにすることを目的としている。高校生への質問紙調査結果から、これらの点について、本人の性別だけでなく、所属する学校によって意識や考え方の違いの大きいことが明らかとなった。高校教員へのインタビューからも、学校によって進路指導におけるジェンダー認識も異なることが示された。本研究は、教師と生徒のジェンダー意識や達成意欲認識の相違を踏まえた両者への調査を通して、高校生の将来像、達成意欲を明らかにすることを目的としている。本年度は(1)調査地域や調査対象校の特定、(2)アンケート調査項目策定に向けた教師ヘヒヤリング調査を行った。(1)小学校、中学校の児童生徒と教師を対象とした先行調査研究(東京都国分寺市、神奈川県相模原市、及び福島県で実施)と比較検討することを念頭に、今回の高校を対象とした調査は、国分寺の小中学生が進学する学校所在地である東京都西部地区に限定することとした。調査対象校を絞るために、すべての東京都立高校の学校概要を収集し、教育目標等をクラスター分析により分類した結果、5類型(進学準備・部活と進学・居場所としての学校・資格と就職・脱落防止)に分けることができた。(2)教師と生徒へのアンケート調査項目設定のための課題把握のために、職業課程の多い資格・就職を除く4類型から4校ずつ計16校を選んで、その学校の生徒指導、進路指導担当教員(3年生担任)に2名にヒヤリング調査を行った。その結果、4年制大学への進学者の多少によって相違があった。すなわち進学校では、生徒も教師も意識や将来設計にジェンダー差がなく、ジェンダーを意識した生徒指導を行っていない。進学校でない学校では、生徒の性別役割分担意識や将来設計、進路に明確なジェンダー差が生まれており、そうした生徒の実態に合わせる中でジェンダーを区分した指導になっていることが確認できた。調査項目作りでは、それらを踏まえ、ジェンダー意識に関する直接的な設問だけではなく、生徒の実態にそった進路指導・生徒指導の仕方などの具体を調査項目に加える必要があることが明らかとなった。本年度は、高校生がどのような生活意識や規範、ジェンダー意識、自己像、卒業後の進路、卒業後の進路・職業希望等の将来像、達成意欲を形成しているのかを明らかにするために質問紙調査を実施した。とくに、家庭・経済階層、自尊感情等の自己像、学校環境によって、将来像や達成意欲そしてジェンダー意識が分極化していくことを検証することを計画している。質問紙調査作成にあたっては、前年度に実施した高校教員へのヒアリング結果に加えて、東京都進路指導協議会事務局長に東京都立高校の進路指導体制についてヒアリングを実施し、質問紙の参考とした。また、分析の軸とする家庭・経済階層の質問項目や、ジェンダー意識をはかる項目について、先行研究を参考に慎重に検討した。教師と生徒の関わりについても、生徒の発達段階や学校特性から、本研究課題に先んじして実施した小・中学校段階とは異なることが見込まれるため、ヒアリング結果を参考にワーディングや質問内容を検討した。調査対象校は、東京都内の高校11校とした。卒業後の進路状況を参考とし、大学進学中心、専門学校等進路多様、就職中心等、多様な高校を選定した。高校ごとに特徴を有するため、学校要覧を取り寄せ、教育目標等を検討した。現在、調査票を回収しデータ入力作業を行っているところである。以上の調査結果の分析によって、高校生の男女のジェンダー意識や達成意欲の分極化と、現代の青少年のマスキュリニティ・フェミニにティ形成の多様性を考察することが可能となる。さらにこれら高校生の実態に対して、教師がどのように対応しているかを明らかにし、教育実践の改善の方策と教師教育の課題について議論することが次年度の課題である。本年度は、昨年度実施した高校生を対象とする質問紙調査結果を分析することを主たる研究活動とし、その結果を報告書にまとめ公表した。本調査では、東京都内の多様な学力水準の高校10校を対象とし、これらを学力水準と学校経営シートに見られる学校の教育目標等によって、附属校、進学重点校、中堅校、進路多様校、チャレンジ校の5つに分類した。性別および学校タイプ別のクロス集計を中心として分析し、次のような結果が得られた。1高校生のジェンダー意識としては、「愛する人と結ばれることは人生でもっとも重要だ」といったロマンティックラブイデオロギーが強いこと、性別役割分業観のなかでも女性ケア役割・男性稼ぎ手役割への支持が圧倒的であった(「女性は働いていても、家事・育児のほうを大切にするべきだ」「男性は家族を養うのに十分な収入がなければ、一人前とは言えない」)。性別では、自分が属する性別に対するジェンダー規範についてより強く同意する傾向がみとめられた。

学校タイプでは進学校より中堅校、進学多様校の方がジェンダーバイアスの強い傾向がみられるものの、男性に対するジェンダー期待や男らしさに関する規範については、学校タイプによる差は明確ではなかった。2高校生の進路意識としては、全体としては進学希望が多く、そのなかでも四年制大学進学希望が多い。しかし、男子では女子より「(高校卒業後)正社員への就職」希望比率が高い。女子では、男子より四年制大学進学希望が少なく、専門学校希望や短大希望が多い。進路多様校やチャレンジ校では、(卒業後)正社員や専門学校進学という希望がやや多く、進学理由でも「専門知識が学べる」「希望職業に必要」などが他より多くなっている。当初計画していた東京都西部地域での調査実施が困難となったが、依頼先を広げた結果、当初計画していた規模以上の調査を実施することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初、教師対象の調査についても同様に実施する計画を立てていたが、交付された助成金額上、困難であることが判明し断念した。その代替案として、量的調査ではなく、ヒアリング等の質的調査に切り替えることで当初の目的を達成することとした。
移民県和歌山における移民をめぐる記憶と遺物の保存と継承

平成30年度の研究実施計画にのっとり、カナダ移民を多数送出した和歌山県日高郡美浜町三尾において、当地に組織されたNPOとの連携により、当地に在する資料の確認や保存活動に着手した。当該年度の成果として、和歌山大学紀州経済史文化史研究所ならびに美浜町三尾にオープンしたカナダミュージアムにおいて展示会を開催することができた。またカナダ・バンクーバーおよびリッチモンドを訪れ、BC州和歌山県人会の集まりへの参加や関係者との面談に加え、当地でサケ漁に携わった日系人に関連する歴史施設を訪問し情報収集を行った。以上のことにより、今後の新たな連携の糸口を見出すことができた。このような調査や実践を通して、カナダ移民送出の地のNPO法人や移民に関係する機関や団体との連携の強化や、学生ならびに一般の人々への成果の公開が実現したといえる。以上の点を踏まえ、令和元年にカナダを再訪して調査研究および当地の関係者との連携をさらに深めたい。次に、当該研究のフレームワークとした「移民資料や人々の記憶をめぐる調査研究」→「デジタル化・目録化による保存」→「展示などによる発信」→「学生教育、和歌山県民や海外日系人へ歴史の継承、新たな情報の掘り起し」というサイクルをほぼ達成することができた。最後に、本研究の重要な意義の一つは、消失の危機にある移民の記憶や遺物に光を当てる作業であった。これまで家庭で保管されていた遺物が展示によって、多数の目に触れることにより、移民の歴史についてほとんど知らなかった世代が、その歴史を伝えていくことの必要性を感じるきっかけとなり、現在も移民した人々の記憶を保持している住民の記憶の掘り起しや資料の提供にもつながったと考える。このような波及効果とともに、家庭に大切に保管されてきた遺物に、移民資料としての価値が確認されることにもつながった。おおむね計画通りに進んだが、資料のデジタル化・目録化において時間と人材不足のため、すべての資料のデジタル化・目録化を完了することができなかった。前述のとおり、全資料のデジタル化・目録化がかなわなかったため、リーフレットの発行を翌年度に延期した。2年目は特に資料のデジタル化・目録化に集中する予定である。まず初年度の計画であった美浜町三尾地区からのカナダ移民に関連する資料のデジタル化・目録化の完了を目指し、リーフレットを発行する。加えて2年目の計画通り、和歌山県紀の川市西大井周辺からの北米移民に関する資料のデジタル化・目録化の完了を目指す。後者は、すでに数年前から、当地の移民調査を行っている団体と連携していることもあり、両地域の資料のデジタル化・目録化を遂行することは可能であると考えている。当初の計画で予定していなかったが、美浜町三尾地区だけでなくカナダの関係者との連携を強化し研究を深めるため、カナダ再訪を計画したい。

当初の計画で予定していなかったが、美浜町三尾地区だけでなくカナダの関係者との連携を強化し研究を深めるため、カナダ再訪を計画したい。理由1移民資料のデジタル化・目録化を依頼するに適した人材が不足していたため、人件費・謝金に残額が生じた。人材育成をしつつ、翌年度の人件費・謝金に充当したい。また、その一部を海外調査に充当したい。理由2移民資料のデジタル化・目録化が完了しなかったため、リーフレットの発行を次年度に延期した。そのための印刷費を翌年度分として請求した。
慢性疾患患者を対象としたストレス対処力向上プログラムの構築

慢性疾患患者においてストレス対処力とは何であり、それはどのようなもので、向上させるためには何が必要であるのか明らかにすることを目的とした。ストレス対処力として有用な概念は、ストレッサー処理に重要な人生に対する見方、向き合い方の感覚である首尾一貫感覚(sense of coherence: SOC)であることが挙げられた。慢性腎不全、脳血管疾患、HIV陽性者のそれぞれに対する調査の結果、SOC尺度の測定は問題なく適用可能で、一般人口よりも低い得点であった。SOCの向上には、特に対処資源の観点から自身の人生経験に対する意味づけをしなおし、使用できる資源を再発見することが有用であることがわかった。大きく3点の成果を得た。第1に研究ネットワークづくりに関する点である。他大学における当該研究に関心をもつ研究者との知己を得、また、打ち合わせを通じて、今年度の研究実施につながる下地作りを行った。第2に関連学会への参加及び情報収集を通じて最新の研究状況について把握し研究の意義および方向性についての照準を合わせるに至った。特に心理学系学会の参加を通じて、心理介入プログラム開発に関する実情や、sense of coherenceに関する研究実績、あるいは他の類維持概念の研究状況について把握することができた。また、慢性疾患患者におけるストレス対処の現状について、関連する看護系、公衆衛生系学会より情報収集に努めた。第3に、ストレス対処力概念としてsense of coherenceの類似概念として有力でかつ、先行研究が多く行われているsense of masteryの日本語版の開発に資する研究の実施である。頑健であり、sense of coherenceよりも、個人内の能力的な側面が強いとされている概念であり、日本語版については検討されてこなかった。この尺度について、原版作成者であるPearlin LI氏に許可を得、今後の介入研究における使用可能性も視野に入れて、開発研究を行った。その結果、因子妥当性は確認され、α係数は.69であった。SOCー13との相関係数は、.62、メンタルヘルスインベントリーとの相関は.44であった。日本語版として使用可能であることが示された。概ね下記4点について実施し成果をみた。第1にニーズ把握のための調査として実施した慢性腎臓病(CKD)患者におけるsense of coherence(SOC)とストレス、健康行動に関する調査で、そのデータについて分析を行った。CKD患者におけるストレッサーの実態およびその分類と、SOCとストレッサーとの関係について明らかにすることができたといえる。第3にHIV陽性者調査データの分析を、SOC向上のメカニズム把握の点から実施し、SOCの実態とスティグマによるその阻害、ストレス関連成長経験による促進の可能性について明らかにし、報告を行った。第4に脳卒中患者における生活の再構築とSOCに関する検討を通じてSOC向上方策を探る形成的調査の実施に向けての調査フィールド開拓および調査票作成、調査実施を行った。多岐にわたる慢性疾患患者に対する研究的アプローチを実施することができ、患者のストレス対処力向上へのニーズに加えて、向上に至るメカニズム解明に資する調査実施および分析を実施するに至っているため。本年度では主として3つの成果を上げるに至った。第1に、慢性腎疾患患者におけるSOCの実態とストレッサー対処との関係性に関する検討で、慢性腎疾患患者におけるストレッサーの分類、健康管理における負担の内容と腎疾患関連の血液検査値、体重管理状況のそれぞれについて、SOCがどのように関連し、機能しているのかを明らかにすることができた。またストレッサーの分類の結果、療養にかかわるストレッサーと、検査値、体重管理状況との関連が大きく、またメンタルヘルスとの関連についても明確になっており、この点について深く追求していくことが必要と考えられた。これにより慢性腎疾患の療養生活を支えるうえでSOCの向上に向けて支援することの重要性が示されたといえる。第2に、基礎的調査の一環として、妊娠期の女性を対象としたSOCの機能の自律神経系機能との関連性を明らかにし、疾患を有する場合においても同様の機能的関連性をもつ可能性と、SOCの向上に向けての身体的経験のもつ影響を踏まえることの重要性について示唆を得た。第3にHIV陽性者を対象として、HIV陽性者のストレスおよびソーシャルサポートの実態を明らかにすること、またSOCの実態として一般人口よりも低いこと、また、所得や学歴による格差が一般人口よりも大きいこと、などが分析により明らかになった。これによりSOCの向上をめざすプログラムの構築の必要性が明らかになった。このことを踏まえ、HIV陽性者に向けたSOCの向上のためのトライアルプログラムを構築し、プレテストを行った。その結果一定のSOCの向上が見られており、今後のプログラムの構築と評価研究に向けてさらに検討を進めていくことが必要である。慢性疾患患者におけるSOCの向上策の策定に向けた基礎的検討を多角的に疾患や対象者の特性に応じた形で実施・検討していくという、本研究課題について着実に成果を上げていると評価できる。また、トライアルプログラムの構築まで到達しており、今後の評価研究に向けてより深化させていくことが期待できる。本研究では主として疾患を有している人のストレス対処力について、その現状とその後の向上策・向上プログラムにつなげるための形成的調査研究を行うことを目的とした。主に慢性腎疾患患者並びにHIV/AIDS患者、脳血管疾患患者におけるSOCの状況、また、生理的機能、ストレス度との関連性についての基礎的検討を通じて明らかにすることを行った。慢性腎疾患患者のSOCについては全体として低い傾向がみられておりその中でもSOCが低い人では療養行動に困難を感じている人が多くみられた。他方でサポートネットワークはSOCの高さとも関連を見せるなど、SOCの向上に向けての糸口について明らかにすることができた。