hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間―周波数解析を用いた運動単位活動様式の筋音図学的研究

随意収縮力の変化は運動単位(MU)の動員と発火頻度によって調節される。これらMU活動様式の分析は、神経-筋機能の生理学的メカニズムを解明する上で重要である。長年にわたるMU活動様式の研究は、主として筋内筋電図が使用されてきた。しかし、侵襲的な本検査法は被験者に対する負担が大きく、無侵襲的検査法の開発が切望されている。一方、我々は一定筋力保持中に体表面上で導出された筋音図(Mechanomyogram : MMG)がMU活動様式と対応した変化を示すことを報告してきた。本研究ではこれまでの研究を一歩すすめ、連続的な力変化時のMU活動様式をMMG信号によって同定することを目的とした。ここでは、非線形に変化するMMG信号の周波数解析として、時間-周波数解析(短時間フーリエ変換法)を新たに導入した。連続的な力増大に伴うMUの動員と発火頻度の相対的役割は筋によって異なることが知られている。そこで本研究では大腿四頭筋、上腕二頭筋、第1背側骨間筋についてMMGを解析・比較し、短時間フーリエ変換法によるMU活動様式同定の妥当性を検討した。その結果、MMGは各筋固有のMU活動様式と一致した変化を示し、本解析法の妥当性と有用性が確認された。さらに、本手法を用いて高齢者の上腕二頭筋におけるMU活動様式を分析した。ここでは加齢に伴う速筋線維機能の低下と、それに伴う遅筋線維の力発揮に対する関与率の増大を筋音図学的に記述することが可能と成った。これらMU活動の分析は,神経-筋機能の生理的メカニズムを解明する上で重要である。長年にわたるMU活動様式の研究では,主として,筋内筋電図が使用されてきた。しかし,侵襲的な本検査法は,被験者に対する負担が大きいことから,無侵襲的検査法の開発が切望されている。一方,我々は先行研究において,一定筋力保持中に体表面上で導出された筋音図(Mechanomyogram : MMG)がMU活動様式と対応した変化を示すことを報告してきた。本研究では,これまでの研究を一歩すすめ,連続的力変化時のMU活動様式をMMG信号によって同定することを目的とした。ここでは,非線形的に変化するMMG信号の周波数解析として,時間-周波数解析を新たに導入し,連続的に変化するMU活動様式の同定を試みることとした。連続的な力増加に伴うMUの動員と発火頻度の相対的役割は,筋によって異なることが知られている。そこで,本研究では様々な筋について,連続的な力増加時に記録されたMMGを解析・比較し,MMGの短時間フーリエ変換解析によるMU活動様式同定の有用性を確認することとした。実験では,筋内筋電図法によってMU活動様式について比較的多くの報告がなされている上腕二頭筋,大腿四頭筋,第一背側骨間筋を対象とする。そこで,本年度は各筋の筋力計測装置をそれぞれ作成した。ここでは対象とする筋の力発揮が効果的に計測可能であること,また,筋力計測器の振動がMMG信号に対して雑音として混入する危険性を回避することを考慮した。これまでに,作成された力計測装置を用いて,健常成人男性の上腕二頭筋,大腿四頭筋を対象としたMMGの計測を完了した。なお,第1背側骨間筋の計測については進行中である。

一方、我々は一定筋力保持中に体表面上で導出された筋音図(Mechanomyogram : MMG)がMU活動様式と対応した変化を示すことを報告してきた。本研究ではこれまでの研究を一歩すすめ、連続的な力変化時のMU活動様式をMMG信号によって同定することを目的とした。ここでは、非線形に変化するMMG信号の周波数解析として、時間-周波数解析(短時間フーリエ変換法)を新たに導入した。連続的な力増大に伴うMUの動員と発火頻度の相対的役割は筋によって異なることが知られている。そこで本研究では大腿四頭筋、上腕二頭筋、第1背側骨間筋についてMMGを解析・比較し、短時間フーリエ変換法によるMU活動様式同定の妥当性を検討した。その結果、MMGは各筋固有のMU活動様式と一致した変化を示し、本解析法の妥当性と有用性が確認された。さらに、本手法を用いて高齢者の上腕二頭筋におけるMU活動様式を分析した。ここでは加齢に伴う速筋線維機能の低下と、それに伴う遅筋線維の力発揮に対する関与率の増大を筋音図学的に記述することが可能と成った。
多重拘束マルチモーメント概念に基づくブラゾフコードの再構築と多階層乱流構造の解明

新たな数値計算手法として「多重拘束マルチモーメント法」を提案し、プラズマシミュレーションに適用することで、本手法が微細構造を高精度に再現可能であることを実証した。さらにその手法を用いて、磁場閉じ込め核融合プラズマ中の多階層間相互作用を詳細に解析し、磁気島と呼ばれるマクロスケールの構造がミクロスケールの乱流に与える影響や、外部から熱を過渡的に与えた場合に駆動されるメゾスケールの電場構造を明らかにした。本研究の目的は、多重拘束マルチモーメント(MM)概念に基づいてジャイロ運動論的Vlasovコードを再構築し、外部からのエネルギーの入出力を含む核融合プラズマの多階層乱流シミュレーションをこれまでにない高精度で実現することで、核融合シミュレーション研究の新たな展開を切り開くことである。そのために本年度はまず、実空間2次元移流、および位相空間2次元Vlasovシミュレーションを行い、MM法の数値計算特性の検証を行った。その結果、従来の手法と比較してMM法は数値エントロピーの増加を抑制することを示し、微細構造のダイナミックスを長時間にわたって解析する上で有効な手法であることを明らかにした。次に、そのコードにsource/sinkモデルを導入することで開放系に拡張し、非局所的な輸送現象や温度分布の硬直化現象を解析した(テーマB)。その結果、帯状流のエネルギー配分率の低下が温度分布の硬直化の-因であることを明らかにした。原因としては、帯状流の励起される特性時間と比較して、輸送が半径方向に伝播する時間が早い可能性が考えられる。さらにMHD-イオン系乱流間の多階層非線形相互作用を主に線形領域を中心に解析し(テーマC)、流体シミュレーションで行われた同様の先行研究と比較して、イオン系乱流の成長率が磁気島の幅の変化に大きく依存しないことを明らかにした。これは、流体シミュレーションでは低波数において散逸による安定化が起きるのに対して、運動論シミュレーションでは低波数でも不安定であることに起因していると考えられる。以上のように本年度は、MM法の数値計算特性の検証を行い、テーマB、テーマCそれぞれにおいて比較的簡単な系での解析を行うことに成功した。本研究課題では、核融合プラズマにおいて多階層ダイナミックスが重要な役割を果たす以下の2つの物理現象について、ジャイロ運動論モデルを用いて解析を行った。(A)開放系核融合プラズマ中の過渡的な変化に対する輸送の応答熱源と粒子衝突を考慮したグローバルなジャイロ運動論的ブラゾフコードを用いて、非局所・非拡散的な輸送が支配的となる熱源駆動型の乱流シミュレーションを行い、外部からの熱の入力を過渡的に変化させた場合の乱流の応答について解析した。その結果、熱源からの入力値に比例して乱流輸送が増加するにも関わらず、温度分布は臨界勾配近傍から大きく変化せず、分布の硬直化が起きることが確認された。その要因としては、熱源からの入力値に比例して輸送の伝播速度が速くなり、径電場の励起が弱められためと考えられる。(B) MHD-イオン系乱流間の多階層線形相互作用の解析典型的な磁場閉じ込め核融合プラズマでは、MHD不安定性の結果、イオンジャイロ半径の数10倍程度の磁気島が形成される一方、温度勾配を駆動源として、イオン温度勾配不安定性(ITG)が励起され、イオンジャイロ半径程度の乱流構造が形成される。これまでは単階層シミュレーションによってこれらは個別に解析されてきたが、我々はジャイロ運動シミュレーションを用いてそれらの多階層間相互作用の解析を行った。その結果、磁気島によるモード間結合の結果、異なる波数の成長率が等しい大域的モードを形成し、全体の成長率が減少することがわかった。一方で、流体モデルでの結果と比較するとその減少は小さく、さらに、磁気島が十分大きい場合、逆に不安定化されることが確認された。これは、磁気島が増大するとそれに伴って新たな有理面が形成され、モード幅が狭い短波長ITGモードがより強く励起されたためと考えられる。本年度は、MM法の数値計算特性の検証を行ったのち、研究計画にある(B)開放系核融合プラズマ中の温度分布緩和現象とエントロピーダイナミックスの解明、(C)MHD-イオン系乱流間の多階層非線形相互作用の解明、のそれぞれのテーマに対して、前者はスラブ配位における非局所熱輸送現象と帯状流の関係を、後者は線形領域における流体シミュレーションの結果との違いを明らかにすることに成功した。これは、概ね当初の研究計画に沿ったものと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。テーマBについてはトロイダル配位への拡張を、テーマCについては非線形領域への拡張を行う予定であり、本年度行った簡単な系との逐次比較を行うことでその妥当性を十分に検証し、着実に研究を推進する予定である。また、京都大学学術情報メディアセンターから並列指向型Poisson solverの提供を既に受けており、上記の作業と並行して、その実装を行っていく予定である。
低磁性多元ジルコニウム合金特性に及ぼす成分元素の影響

磁気共鳴画像診断法(MRI)は放射線被爆を伴わない非侵襲の画像診断法であり、頭蓋部、特に脳底の病変の診断には不可欠である。しかし,磁気に反応する高磁性体の金属が体内に存在するとMRI画像に歪みや欠損などのアーチファクトが生じる。本研究の目的は、MRIアーチファクトへを低減できる金属材料を開発することである。Zr-14Nb-8Ta-1Mo,Zr-14Nb-9Ta-1Moとなるように各純金属を秤量し溶解してボタンインゴットを作製した。ボタンインゴットの組成を蛍光X線分析(XRF)で確認後,アルゴンアーク溶解遠心鋳造機で鋳造材を作製した。合金評価のために自由共振式弾性率測定装置によるヤング率測定,磁気天秤による質量磁化率測定,X線回折(XRD)による相の同定,光学顕微鏡(OM)による組織観察,ビッカース硬さ試験,引張試験を行った。XRDによる相の同定,OMによる組織観察,ビッカース硬さ試験は鋳造材で行った。8Ta合金と9Ta合金の組織は,母相であるβ相の結晶粒内にα相とω相が存在し,α相は針状の形態を呈することがわかった。ビッカース硬さの平均値は8Ta合金が217 HV,9Ta合金が217 HVだった。Ta量を変えても硬さに変化は見られ,これらの値は10Ta合金(218 HV)と同等である。8Ta合金と9Ta合金の質量磁化率,ヤング率は5Ta合金に比べわずかに減少しており,10Ta合金と同等の低い値を示した。810 mass%Taでほとんど差異がなかったのはTaのα相寄与度が低いため,相の構成にほとんど変化がなかったためだと考えられる。8Ta合金と9Ta合金の質量磁化率,ヤング率は5Ta合金に比べわずかに減少しており,10Ta合金と同等の低い値を示すことが明らかになった。また,ビッカース硬さも10Ta合金と同等の値を示すことを確認できた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、低磁性かつ優れた機械的特性を有する新規の多元系Zr合金の開発を目指して、d電子合金設計理論を用いてZr合金の構成元素として低細胞毒性かつ低磁化率であるTi、Ta、Nb、Moを検討した。本研究における合金設計では、d電子合金設計理論を用いた。Zrに対する種々の元素における結合次数(Bo)とd軌道レベル(Md)から、合金の組成平均で求められるBoとMdを用い、BoMd線図を作成した。この図を用いてベータ型Zr合金領域に入るように、またZr二元系合金の研究成果を考慮して合金組成を決定した。非消耗電極式アーク溶解法を用いて各合金のボタンインゴットを溶製した。鋳造ままの合金に対して引張試験X線回折による相同定、磁気天秤による磁化率測定、ビッカース硬さ試験、走査型電子顕微鏡による組織観察を行った。Bo-Md線図と、これまでに得られた二元系Zr合金の研究成果より合金組成をZr-14Nb-1Mo-5Ta及びZr-14Nb-1Mo-10Taに決定した。引張試験の結果、Zr-14Nb-1Mo-5Taにおける最大引張応力、0.2%耐力、伸び及び弾性率はそれぞれ796MPa、754MPa、15%及び53GPaであり、一般に二元系Zr合金と比較して高い伸びと低い弾性率を示している。また磁化率測定の結果、それぞれ1.38、1.35×10-6cm3・g-1で、二元系Zr合金と比較して同等の値となった。Zr-14Nb-1Mo-10Taの磁化率がZr-14Nb-1Mo-5Taより低いのは、ω相形成によるものと考えられる.本年度中にd電子合金設計理論により、4元系の合金組成を決定できた。また、その合金の機械的性質、結晶構造、磁化率を測定し、いずれも概ね満足のいく結果であった。初年度としたは満足できる成果である。本研究は、Zr合金の結晶組織、機械的性質、磁化率、耐食性、安全性、生体機能の関係を学術的に明らかすることを目的し、医療デバイスとして汎用的に使用できる低磁性Zr多元合金開発の基礎となるものである。本研究ではZr合金に関する体系的知識を獲得することで、基盤となる一般的理論・普遍的原理に基づいた汎用的な合金設計およびプロセス技術を提案する点に特徴がある。前年度から引き続いた研究で、Ti-14Nb-5Ta-1Mo合金とTi-14Nb-10Ta-1Mo合金のボタンインゴット溶解による実験室レベルでの性質について評価を行い、磁化率、引張強さ、破断伸び、ヤング率ともに、バランスのよい合金であることが明らかになった。特に、Ti-14Nb-5Ta-1Mo合金のほうがTi-14Nb-10Ta-1Mo合金よりも機械的性質が優れているため、当面はTi-14Nb-5Ta-1Mo合金について詳細に検討を行うこことした。

一方、ボタンインゴットからの鋳造で作製した引張試験片には鋳造欠陥が多く、正確な機械的性質の評価が難しいことから、Ti-14Nb-5Ta-1Mo合金の冷却鋳型誘導炉(CCIM炉)を用いた10kgの大量溶解を行い、熱間鍛造、冷間スウェージングにより試験片の作製を行った。その結果、大量溶解が歩留まりよく達成でき、熱間鍛造、及び冷間スウェージングともに可能であり、加工性の優れた材料であることが明らかになった。ベータ変態点よりも低い温度で溶体化処理を行い急冷したところ、引張強さを大きく向上させることができ、実用材料として使用できることを明らかにできた。理想的組成を決定するとともに、大量溶解、熱間鍛造、冷間スウェージングが可能であることを明らかにし、実用化が可能であることを見いだした。また、特許出願をした。磁気共鳴画像診断法(MRI)は放射線被爆を伴わない非侵襲の画像診断法であり、頭蓋部、特に脳底の病変の診断には不可欠である。しかし,磁気に反応する高磁性体の金属が体内に存在するとMRI画像に歪みや欠損などのアーチファクトが生じる。インプラントとその上部構造や歯科矯正装置などの歯科用金属材料は,形態や大きさ,材料の組成が多様であり、アーチファクトの影響とこれに対する明確な対応策は確立されていない。本研究の目的は、歯科治療によるMRIアーチファクトへの影響範囲と強度に関する多角的・総合的分析を行い、アーチファクト抑制効果を示す新素材金属材料の開発と応用を含めた包括的なガイドラインを確立することである。本年度は、大量溶解および熱間鍛造によって作製したZr-14Nb-5Ta-1Mo合金に対して冷間スウェージング加工や熱処理を施し、機械的性質や磁化率に及ぼす影響について調べた結果、大量溶解、熱間鍛造、熱間鍛造後の熱処理後の機械的性質、組織、磁化率の評価を終え、下記の結果が得られた。1.どの試料も主相はベータ相であり、わずかにアルファ相とオメガ相を含むことがわかった。2.冷間加工によって、引張強さが増加し、97%加工材では1054 MPaの高い引張強さと16%の大きい破断伸びが得られた。これは加工による転位強化と結晶粒微細化によるものだと考えられる。3.熱処理によって高い引張強さが得られたが、破断伸びが約1/2に小さくなった。また磁化率は最小となった。これは熱処理によって析出したオメガ相の析出に起因すると考えられる。4.ヤング率は加工や熱処理によって大きな変化はなく、低い値が維持された。金属材料の性質を支配するのは、平衡結晶相よりは準安定相の存在と転位との関係であり、これらの関係の解明および理想的組織を得るための製造プロセスの研究なくして、新合金開発を行うことはできない。本研究では、1計算状態図およびd電子合金設計理論による多元系Zr合金の組成設計、2Zr合金の溶製、結晶組織、機械的性質、磁化率、耐食性、表面組成の評価とその関係解明に基づく組成の絞り込み、3熱処理と加工が結晶組織、機械的性質、磁化率、耐食性に及ぼす影響の解明、4細胞毒性、細胞機能性の評価による医療用としての性能確認、5動物埋入によるアーチファクト体積の評価を実施し、Zr合金に関する体系的知識を獲得することで、Zr合金系の学術構築を行う予定である。本年度は、大量溶解および熱間鍛造によって作製したZr-14Nb-5Ta-1Mo合金に対して冷間スウェージング加工や熱処理を施し、機械的性質や磁化率に及ぼす影響について調べた結果、大量溶解、熱間鍛造、熱間鍛造後の熱処理後の機械的性質、組織、磁化率の評価を終え、下記の事項が明らかになり、おおむね順調に進捗している。また、97%加工材において、高強度・高延性、低磁化率・低ヤング率のバランスが最も優れていた。したがってZr-14Nb-5Ta-1Mo合金は97%冷間スウェージング加工を施すことにより高強度・高延性、低磁化率・低ヤング率を示し、新たな医療用材料として実用できる可能性がある。磁気共鳴画像診断法(MRI)は放射線被爆を伴わない非侵襲の画像診断
生殖医療によって妊娠、出産、育児に至った当事者の心理過程

本研究は、生殖医療(不妊治療)によって妊娠、出産に至った当事者を対象とした面接調査を縦断的に実施し、妊娠前(不妊治療中)から妊娠、出産、育児期にわたる当事者の心理過程を、夫婦関係や親子関係の実際も含めて明らかにしようとするものである。今年度はその5年目にあたる。初年度(平成26年度)は、先行研究の概観を行い、筆者の臨床心理士としての経験事例から得られた示唆も併せて、妥当な質問票の検討を行った。2年目(平成27年度)は、引き続き先行研究の概観を行うとともに、研究協力施設との調整や手続きの検討等を行った。3年目(平成28年度)は、引き続き先行研究の概観を行い、分析方法の検討ならびに予備的検討を行った。4年目(平成29年度)は、引き続き先行研究の概観を行うとともに、予備的検討を継続した。5年目にあたる今年度は、不妊という経験について夫婦関係の発達という視点や家族関係とセクシュアリティとの関連という視点から事例を通して検討を行った。その結果、夫婦間の合意がたとえ妥協的なものであったとしても、不妊治療を進めるためには必要な意思決定過程であり、これも夫婦関係の発達の1つの姿であるととらえられる可能性のあることが示唆された。我が国における心理専門職として初めての国家資格である公認心理師が誕生し、研究代表者の所属機関では平成30年度より公認心理師養成カリキュラムを開始した。これは、本研究開始時には予想し得なかった出来事であるが、これに多くの労力を費やす必要が生じたため、当初の計画通りのエフォートを実現することができなかった。研究期間の延長を申請し、ご承認いただいた。今年度はその初年度に当たり、次年度より開始予定の面接調査へ向けての準備を行った。まず、調査協力依頼機関については、生殖医療と産科医療をともに実施する医療機関より、面接協力者募集と調査実施についての内諾を得た。また、妥当な質問票を作成するために、先行研究の概観を行い、筆者の臨床心理士としての経験事例から得られた示唆もあわせて検討した。当事者が妊娠や出産について不妊治療開始前に抱いていた素朴な信念を含めて、当事者のストーリーとしてとらえる視点も重要であると考えられた。そのため、妊娠中には、1)幼少期から結婚前に抱いていた子どもを持つことや妊娠すること、出産することについての考えや気持ち、2)不妊であると分かったときの状況や気持ち、3)不妊治療を始めたときの状況、4)不妊治療中の自身の体調や気持ち、配偶者、親、きょうだいなどとの関係、5)妊娠が分かったときの気持ち、配偶者、親、きょうだいなどの様子、6)出産を控えての気持ち、を中心にした半構造化面接を行う。出産後には、7)出産を経ての気持ちの変化、8)子どもの成長に伴う気持ちの変化、を中心とした半構造化面接を行う。同時に、面接調査データの分析方法については、最新の質的データ分析法である複線径路・等至性アプローチ(TEA)(安田,2015)や、構成主義的グラウンデッド・セオリー(抱井・末田・沖潮,2015)などの検討を行った。さらに、パーソナルコンピュータやICレコーダーなどの研究遂行に必要な物品を選定、購入し、次年度からの面接調査へ向けての準備を整えた。今年度はその2年目にあたり、先行研究の概観を行うとともに、調査協力機関との具体的な調整を行った。極めて多忙な先端医療の現場において、妊娠中から育児期という心身の負担の高い時期にある当事者の協力を得るために、倫理的にも実際的にも妥当で無理のない手続きを検討した。しかし、調査実施のためには、医師、助産師、看護師、事務職員などの多くの現場スタッフの協力を得る必要があり、関係部署の意見を十分に収集した上で調査実施の具体的手続きを整えるまでに予定以上の時間を要した。そのため、今年度は初期調査を開始する予定であったが、現場の具体的な状況を把握しながら予備的な検討をするに留まった。予備的検討からは、体調が不安定な妊娠初期と体調の安定した妊娠中期以降では不安が異なること、不妊治療による妊娠の中でも妊娠に至る経緯によって妊娠中の心理は異なり、流産や死産の経験がある妊婦やハイリスク妊婦においては調査目的の面接を実施するにあたっても臨床的な配慮は必要であることなどが示唆された。また、育児期においては、1人目の子育てと2人目以降の子育てとは当事者(母親)の心理も異なり、いわゆる「2人目不妊」の治療を希望する当事者の中には、第1子を出産して「不妊」ではなくなってもなお満たされない葛藤が存在する場合もあることが示唆された。調査協力を依頼する医療機関での具体的な調査実施手順の調整において、協力を得るべき関係スタッフ数が多く、多忙な日常業務の合間を縫っての打ち合わせとなるため、当初の予定通りに進めることができなかった。また、協力機関側の調整可能日程と、筆者の研究出張可能日程(特に本務での授業期間中)とが、原則的に一致しないことも、当初の計画が遅れた大きな要因であった。

本研究は、生殖医療(不妊治療)によって妊娠、出産に至った当事者を対象とした面接調査を縦断的に実施し、妊娠前(不妊治療中)から妊娠、出産、育児期にわたる当事者の心理過程を、夫婦関係や親子関係の実際も含めて明らかにしようとするものである。今年度はその3年目にあたる。初年度(平成26年度)は、先行研究の概観を行い、筆者の臨床心理士としての経験事例から得られた示唆も併せて、妥当な質問票の検討を行った。2年目(平成27年度)は、引き続き先行研究の概観を行うとともに、研究協力施設との調整や手続きの検討を行い、予備的な検討を行った。3年目にあたる今年度は、前年度に引き続き先行研究の概観や分析方法の検討を行うとともに予備的検討を重ねたところ、研究協力施設の特徴も考慮した方がよいであろうことが考えられた。当初予定していた研究協力施設は、生殖医療実施施設の中でもハイリスクの患者や難治性の患者を多く受け入れている施設であるため、一般的な不妊治療患者や妊婦よりも身体的にも心理的にもより複雑な経験を有している者が少なくなかった。例えば、不妊治療経験だけでなく流産等の喪失を経験して妊娠に至った妊婦や、長期にわたる不妊治療期間を経て妊娠に至った妊婦においては、心理過程もより複雑であることが考えられた。また、当初予定していた研究協力施設のみでは予定していた協力者数が得られない可能性も考えられるため、その他の施設へも研究協力依頼を行った。臨床現場の協力を得ての研究実施となり、研究協力施設および協力者に負担をかけないことを最優先すべきであるため、研究者側の当初の予定通りに計画を進めることができなかった。今年度はその4年目にあたる。2年目(平成27年度)は、引き続き先行研究の概観を行うとともに、研究協力施設との調整や手続きの検討等を行った。3年目(平成28年度)は、引き続き先行研究の概観を行い、分析方法の検討ならびに予備的検討を行った。4年目にあたる今年度は、前年度に引き続き先行研究の概観を行うとともに、予備的検討を継続した。その結果、生殖医療実施施設は高度医療の最先端の現場であり、そこで提供される医療が高度であればあるほど、施設による専門性の差異も考慮しなければならないことが考えられた。生殖医療実施施設の専門性の差異(生殖医療領域内における専門性の差異)がその施設を受診する患者たちの特性をある程度方向づけることが考えられ、同じ不妊当事者といってもその経緯が異なるだけでなく、不妊当事者としての経験年数の長さ、不妊であることを知った年齢、不妊であるということの受け止め方などの心理過程全般において、不妊当事者の有するストーリーが異なる可能性のあることが示唆された。我が国における心理専門職として初めての国家資格である公認心理師が誕生し、研究代表者の所属機関では平成30年度より公認心理師養成カリキュラムを開始することとなった。
心疾患の病態形成に関与する生理活性脂質の網羅的探索

本研究は、デュシャンヌ型筋ジストロフィー(DMD)で、筋障害拡大に関与していることが示唆されている、プロスタグランディン(PG)D2の心疾患における作用を解明するものである。我々は初年度、自己免疫性心筋炎モデルマウスへ、PGD2の2種類の合成酵素のうち、造血器型PGD合成酵素(H-PGDS)の特異的阻害薬を投与することで心筋炎の表現型がを有意に改善することを見出した。一方で、自己免疫性心筋炎モデルマウスは、表現型の個体差が大きいことが判明し、研究を進める上での課題となった。本年度では、これらの問題点を踏まえ、新たな心不全モデルを確立した上で、自己免疫性心筋炎において、新たな治療標的と考えられたH-PGDSが他の心疾患でも同様に治療標的となり得るかを検討した。mdxマウスは、ヒトDMD患者と同様に機能的ジストロフィン分子が欠損したモデルでだが、骨格筋障害は認められるものの、心筋障害の発生・進展には時間がかかるため、心病変の解析には不向きであると考えられてきた。我々は、甲状腺ホルモンを投与すると、mdxマウスの骨格筋障害が悪化するとの報告に着目し、その際の心機能を詳細に観察したところ、甲状腺ホルモンを投与したmdxマウス全例で、心機能が大きく低下し、心筋組織では炎症細胞の浸潤と線維化が生じことを見出した。これらの変化は、再現性が高く、マウス個体間のバラつきも小さいことから、心不全の良い実験モデルと考えられた。我々は、この心不全モデルに、H-PGDS特異的阻害薬を投与したが、自己免疫性心筋炎で見られたような心機能の改善は得られなかった。心臓をリピドミクス解析したところ、生理活性脂質のプロファイルは自己免疫性心筋炎と異なっており、病態によって、その進展機序に関わる生理活性脂質が異なる可能性が示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「1デュシャンヌ型筋ジストロフィーの領域で治療標的として注目されている生理活性脂質プロスタグランディンD2(PGD2)の心臓における作用を心疾患モデル動物を用いて解明する。」、「2心疾患モデル動物の解析によって得られた脂質を用いて、Gタンパク質共役型受容体(GPCR)を活性化の有無を検定することにより、心疾患の病態形成に関与するような新規GPCR-リガンドを探索する。」の2つの研究から成る。1に関して、我々は自己免疫性心筋炎モデルマウスを用いた解析を行った。リピドミクス解析・定量的PCR解析の結果、同モデルマウスの心筋炎急性期心臓において、PGD2が増加する傾向にあり、同脂質の2種類の合成酵素のうち、造血器型PGD合成酵素(H-PGDS)の発現のみが亢進していることを見出した。そして、同H-PGDS特異的阻害薬を心筋炎モデルマウスに内服させたところ、心臓におけるPGD2の産生が強力に抑制され、心筋炎急性期の壁肥厚・慢性期の心臓の線維化も抑制させることを見出した。これらの結果から、PGD2を介した経路が自己免疫性心筋炎の進展においても重要な役割を果たしていることが示唆されている。2に関して。従来のGPCRの活性化検定方法は、セカンドメッセンジャーに着目したものが中心であり、一つの検定方法では一部の受容体しか検定できないなどの問題点がある。汎用性があり、感度の高いスクリーニングシステムを用いることがGPCRのリガンドスクリーニングにおいて重要となる。我々は、GPCRの脱感作の際に生じるGPCRとβアレスチンの会合反応をモニターするシステムを構築し、リガンドの入手できた81の受容体において、同システムがGPCRの活性化を検出できるか検討した。結果、約半数の受容体において、今回のシステムは感度が十分でないことが判明し、現在新たなGPCRの活性化検出方法の構築を試みている。上記1の研究課題に関しては、PGD2合成酵素のうち、H-PGDSが心筋炎心臓において重要であり、同酵素を阻害することで、心筋炎の生理学的・病理学的所見が改善することを見出すなど順調に経過している。上記2の研究課題に関しては、GPCRとβアレスチンの会合反応をモニターするシステムが、約半数のGPCRにおいてGPCRの活性化を十分に検出できないことが判明し、スクリーニングシステムの再構築が必要な状況となっている。

我々は、甲状腺ホルモンを投与すると、mdxマウスの骨格筋障害が悪化するとの報告に着目し、その際の心機能を詳細に観察したところ、甲状腺ホルモンを投与したmdxマウス全例で、心機能が大きく低下し、心筋組織では炎症細胞の浸潤と線維化が生じことを見出した。これらの変化は、再現性が高く、マウス個体間のバラつきも小さいことから、心不全の良い実験モデルと考えられた。我々は、この心不全モデルに、H-PGDS特異的阻害薬を投与したが、自己免疫性心筋炎で見られたような心機能の改善は得られなかった。心臓をリピドミクス解析したところ、生理活性脂質のプロファイルは自己免疫性心筋炎と異なっており、病態によって、その進展機序に関わる生理活性脂質が異なる可能性が示唆された。1心臓におけるH-PGDS産生細胞を同定する。またH-PGDSノックアウトマウス、L-PGDSノックアウトマウスなどのノックアウトマウスを用いて、H-PGDS阻害による心筋炎軽減の再現性を確認する。2Transforminggrouwth factor-α(TGFα)shedding assay(Inoue A, Nat Methods 2012)など、最近いくつかの優れた汎用性を持ったAssay系などが報告されてきている。現在、これらのAssay系の再現性を確認を行っており、Assay系の感度が十分であった際には、スクリーニングを開始していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト咀嚼運動による脳内活性化部位の描出

近年、咀嚼運動による末梢からの感覚入力が脳の神経活動を活性化することが指摘されているが、これを裏付ける神経科学的なevidenceは殆どないのが現状である。そこで今回我々は、非侵襲的に刺激や行動に対応した脳活動の変化を検討できる機能MRIを用い、咀嚼運動による脳の活性化をリアルタイムで解析したので報告する。機能MRIが脳の活動状態をどの程度正確に捉えることが出来るのかを検定するために、大脳皮質運動野の局在がはっきりしているfinger tappingによる脳活動の変化を調べた。咀嚼運動を約1秒に1回、30秒間を行い、これをone unitとし、3unitsの総和を取って、脳の活性化の状態を測定・解析した。日常良く噛んで食べない被検者と非常に良く噛んで食事する被験者のそれぞれの咀嚼運動中の脳活動について比較検討した。Finger tappingにより顕著に上昇した部位は、左右の運動野のfinger areaで、指の運動を支配している領域と考えられた。左側の中心溝の後方の体性感覚野にも神経活動の上昇が観察された。咀嚼運動を行った際には、皮質運動野に弱い活性が認められた。非常に良く噛んで食事をする被検者で調べてみると、咀嚼運動野にはるかに著しい神経活動の上昇が認められた。別の切断面からは補足運動野の神経活動の上昇が観察された。咀嚼状況の悪いボランティアBに対し咀嚼訓練を行い、脳の活性化がどのように変化するかを調べた。訓練前では咀嚼運動野が殆ど認められなかったが、訓練後ではこの咀嚼運動野が見られるようになり、活性化の増強が認められた。また、訓練後では、咀嚼筋群の活性が訓練前より小さいことが分かった。今回の機能MRI解析から、咀嚼による感覚入力は脳の神経活動の維持とシグナル伝達の可塑的変化に対し重要な役割を演じていることが示唆した。【目的】ヒトの脳を非侵襲的に全く害を与えることなく、機能MRIを使用して光刺激や咀嚼運動に対応した脳活動の変化を脳の形態と比較しながら検討した。【方法】機能MRIが脳の活動状態をどの程度正確に捉えることが出来るのかを検定するために、大脳皮質運動野の局在がはっきりしているfinger tappingによる脳活動の変化を調べた。咀嚼運動を約1秒に1回、30秒間を行い、これをone unitとし、3 unitsの総和を取って、脳の活性化の状態を測定・解析した。【結果】finger tappingにより顕著に上昇した部位は、左右の運動野のfinger areaで、指の運動を支配している領域と考えられた。

別の切断面からは補足運動野の神経活動の上昇が観察された。【結論】咀嚼運動によって脳内で可塑的変化が起きていて噛むという運動が脳を活性化し、脳に機能的な変化を引き起こしていることを示唆した。近年、咀嚼運動による末梢からの感覚入力が脳の神経活動を活性化することが指摘されているが、これを裏付ける神経科学的なevidenceは殆どないのが現状である。そこで今回我々は、非侵襲的に刺激や行動に対応した脳活動の変化を検討できる機能MRIを用い、咀嚼運動による脳の活性化をリアルタイムで解析したので報告する。機能MRIが脳の活動状態をどの程度正確に捉えることが出来るのかを検定するために、大脳皮質運動野の局在がはっきりしているfinger tappingによる脳活動の変化を調べた。咀嚼運動を約1秒に1回、36秒間を行い、これをone unitとし、3unitsの総和を取って、脳の活性化の状態を測定・解析した。日常良く噛んで食べない被検者と非常に良く噛んで食事する被験者のそれぞれの咀嚼運動中の脳活動について比較検討した。Finger tappingにより顕著に上昇した部位は、左右の運動野のfinger areaで、指の運動を支配している領域と考えられた。左側の中心溝の後方の体性感覚野にも神経活動の上昇が観察された。咀嚼運動を行った際には、皮質運動野に弱い活性が認められた。非常に良く噛んで食事をする被検者で調べてみると、咀嚼運動野にはるかに著しい神経活動の上昇が認められた。咀嚼状況の悪いボランティアBに対し咀嚼訓練を行い、脳の活性化がどのように変化するかを調べた。訓練前では咀嚼運動野が殆ど認められなかったが、訓練後ではこの咀嚼運動野が見られるようになり、活性化の増強が認められた。また、訓練後では、咀嚼筋群の活性が訓練前より小さいことが分かった。今回の機能MRI解析から、咀嚼による感覚入力は脳の神経活動の維持とシグナル伝達の可塑的変化に対し重要な役割を演じていることが示唆した。
先端デバイスを用いた論理回路の高信頼化タイミング設計手法の研究

下記の2点の成果を得た。1.超高速かつ低消費電力の論理回路が実現可能である、超伝導単一磁束量子論理デバイスを用いた集積回路の、自動配置および配線手法を開発した。これまで人手でチェック、修正が必要であったレイアウト設計の自動化が可能になり、タイミング余裕の広い高信頼な回路の設計が容易になった。2.断熱型磁束量子パラメトロンは、大規模回路が制作可能になりつつある超低電力論理デバイスであり、多数決ゲートを基本論理素子とする。本研究では、このデバイスを用いた論理回路の合成手法の基礎となる、5変数までの全ての論理関数に対する3入力多数決ゲートを用いた最小段数の回路を列挙した。本研究は、配線遅延とばらつきが無視できない条件下での論理回路のタイミング設計手法を開発するものである。研究期間の前半では、研究代表者らがこれまで扱ってきた、超伝導単一磁束量子デバイスを用いた論理回路を対象として、クロック同期式設計とは異なりクロックスキューの存在を積極的に利用する、タイミングマージンを考慮した回路動作のスケジューリング、レイアウト設計、タイミング検証等のためのアルゴリズムに関する研究を行う。平成25年度は、前年度に行った検討に基づき、単一磁束量子論理回路のレイアウト設計において、自動配置および配線を行う手法を開発した。本手法では、対象をパイプライン動作する回路モジュール単位とし、ゲートをレベル毎にグループ化し、グループ毎にタイミング制約の下で線形配置を行う。サンプル回路に適用し、配置の自由度は制限されるが、正しく動作するレイアウトが得られることを示した。平成24年度は、特に単一磁束量子論理回路のレイアウト設計に関して、各クロックトゲートの動作タイミングをスケジューリングしたクロックツリーを合成済である論理回路を入力とし、タイミングと混雑度をパラメータとする最適化問題を解くことにより、ゲートの自動配置を行なう手法の検討を行なった。平成26年度は、前年度に開発した超伝導単一磁束量子論理回路の自動配置および配線手法の洗練、および、超伝導デバイスを用いた新しい回路方式である断熱型磁束量子パラメトロンを用いた論理回路の設計のための基礎的な研究を行った。研究期間を通じて得られた成果は主に下記の2点である。1.超伝導単一磁束量子論理回路の自動配置および配線手法を開発した。提案手法は、素子や動作環境のばらつきに対する動作余裕を最大にするレイアウトを得ることを目標としている。まずクロックツリー合成と同時に求められる素子の概略配置に従い初期詳細配置を決定する。次に、クロック、データの順に配線を行い、各信号がタイミング制約範囲の中央に到着するよう配線長を調整する。本手法により、これまでタイミング設計が困難であり最終的には人手でチェック、修正が必要であった単一磁束量子論理回路のレイアウト設計の自動化が可能になり、動作余裕の広い高信頼な回路の設計が容易になった。2.断熱型磁束量子パラメトロンを用いた論理回路の設計のための、最小段数回路を求める手法を開発した。断熱型磁束量子パラメトロンは、大規模回路が制作可能になりつつある超低電力論理デバイスであり、多数決ゲートを基本論理素子とする。本研究では、5変数までの全ての論理関数に対し、3入力多数決ゲートを用いた最小段数の回路を列挙した。これまで、4変数以下の論理関数の最小段数は知られていたが、5変数論理関数全てが4段の3入力多数決回路で実現できることを初めて示した。論理回路の段数は動作速度を大きく左右するため、高速回路の設計のためには段数の最小化は重要である。本研究で得られた成果は、6変数以上の一般の論理関数に対する、タイミング最適化能力の高い論理合成手法のためにも有用と考えられる。計算機科学単一磁束量子論理回路の設計手法に関して、アルゴリズムの提案のみではなく、実際の設計に使用可能なツールが期待されているため、ツール開発も本研究課題の視野に入れることとした。そのため、研究期間の後半で予定していた、半導体論理回路の設計への適用の検討が進んでいない。研究期間の前半で、単一磁束量子論理回路の設計アルゴリズムに関する研究を行ない、これに基づいて後半には半導体論理回路の設計にも有用な技術を抽出する計画であるが、前半のうちレイアウト設計に関する部分のみ検討を進めている段階である。アルゴリズム開発およびツール開発を進める。他プロジェクトにおける回路設計、試作評価と連携し、実際の設計データを用いて評価することにより、設計の自動化が有用な点を明らかにしていく。論理設計、設計検証に関するアルゴリズム開発を進める。

他プロジェクトにおける回路設計、試作評価と連携し、実際の設計データを用いて評価することにより、重要な点を明らかにしていく。研究計画がやや遅れていることに伴ない、評価実験に使用する計算機の購入を一部次年度に先送りした。また、実験補助および実験結果とりまとめのための人件費の執行も同様に先送りしている。計算機実験によるアルゴリズムの評価を行なうため、計算機(1式50万円未満)の購入を予定している。情報収集および成果発表のための旅費、実験補助のための謝金を計上している。
マントル鉱物の格子振動に関する研究：　定圧熱容量およびエントロピー決定への応用

海洋プレートが下部マントルまで沈み込んだ場合に存在していると考えられているカルシウムフェライト型NaAlSiO4について、1気圧下および高圧下でのラマン分光測定から得られた結晶の格子振動の情報に基づき、理論的に定圧熱容量とエントロピーが推定された。また、地球下部マントルの最主要鉱物(Mg,Fe)SiO3ペロブスカイトのアナログ物質である(Mg,Fe)GeO3ペロブスカイトについて高圧ラマン分光測定を行い、格子振動の振動数の組成依存性に関するデータを取得した。地球の深さ約660 km付近における地震波速度の不連続は、(Mg,Fe)2SiO4リングウッダイトが(Mg,Fe)SiO3ペロブスカイト+(Mg,Fe)Oフェロペリクレースに分解することが主要な原因であると考えられている。その相転移境界はポストスピネル相転移と呼ばれ、Mg2SiO4について多くの高圧高温実験によって研究されてきたが未だ精度良く決定されていない。そこで、熱力学的にこの相境界線を計算することにより、相境界線の位置や勾配の制約を行った。この相境界線の熱力学計算を行う際、Mg2SiO4リングウッダイトおよびMgSiO3ペロブスカイトの高温定圧熱容量は、一気圧高温下においてそれらの結晶構造が崩れてしまうため、実測することは困難である。そこで、当研究による手法である分光学的情報に基づいた格子振動モデル計算により定積熱容量を求め、準調和近似により定圧熱容量を決定した。また、同様にしてMg2SiO4リングウッダイトの熱膨張率は、グリューナイゼンの式α= γCV/(KT.V)を用いることにより求めた。特に、MgSiO3ペロブスカイトにおいては、100°Cを超えて定圧熱容量を実測することができないため、高温側での推定値が高温下でのエントロピー即ち相境界線の勾配に大きく影響を与える。当研究による熱力学計算は、ポストスピネル相境界線の勾配が深さ660 kmでの推定温度である約1600°Cにおいてー2 MPa/Kより緩いことを示した。当研究では、高圧下で安定であるが1気圧下に急冷回収できない物質や、1気圧への急冷回収は可能であるが1気圧下での加熱で結晶構造が崩壊してしまう物質について、分光学測定から得られる格子振動の情報に基づいて理論的に熱容量、エントロピーを推定することが目的である。マントル鉱物として重要であるスピネル型Mg2SiO4、イルメナイト型MgSiO3、カルシウムフェライト型MgAl2O4は、1気圧下に急冷回収できるが高温での加熱によりアモルファス化したり低圧相へ後戻り転移したりしてしまう。このため、1気圧下において約500°Cより高温側での熱膨張率や定圧熱容量を実測することはできない。特に、カルシウムフェライト型MgAl2O4については、合成可能な試料量が少ないために低温熱容量も現在のところ測定困難な状況である。それらの高圧鉱物について、高圧ラマンスペクトル測定から格子振動モードの振動数の圧力依存性を求めることにより熱力学グリューナイゼン定数の決定を行った。また、大気圧・室温下でのラマンスペクトル測定から振動モードの状態密度をモデル化し、定積熱容量の格子振動モデル計算を行った。さらに、得られた熱力学グリューナイゼン定数および定積熱容量を用いて、熱膨張率をグリューナイゼンの式から計算した。当該年度の研究の成果により、分光学測定に基づき求められた定積熱容量と熱力学グリューナイゼン定数を用いることにより、熱膨張率をかなりの精度で決定できることが分った。定圧熱容量の計算には熱膨張率が必要であるため、この成果は精度の良い定圧熱容量そしてエントロピーの決定のために非常に重要である。さらに、得られた熱膨張率は、高温高圧の状態方程式にも適用できるため、高圧高温下における熱力学的に内部一致したギブスエネルギーを計算することにも貢献する。地球のマントル深部を構成していると考えられている物質について、熱力学的安定性を検討する際には、エンタルピー、熱容量、エントロピーが必要となる。本研究では、高温熱量測定が困難な物質について、高圧ラマン分光測定をおこなうことにより格子振動の情報を取得し、格子振動モデル計算を用いて理論的に熱容量およびエントロピーを推定する試みを行った。玄武岩や大陸地殻がマントル深部に沈み込んだ場合の高圧構成鉱物の一つに、カルシウムフェライト型結晶構造を持つ相がある。その最主要端成分であるカルシウムフェライト型NaAlSiO4は、1気圧下で100°C以上の加熱により結晶構造が崩壊してしまう。このため、高温熱量測定の困難さから熱力学データが不足していた。そこで、1気圧下室温で測定したラマンスペクトルおよび第一原理計算による格子振動モード解析結果を用いて、定積熱容量を格子振動モード計算により求めた。

さらに、高圧ラマン分光測定により決定した格子振動の振動数の圧力依存性を用いて非調和効果を見積もり、定圧熱容量と標準エントロピーを決定した。また、地球下部マントルの主要構成鉱物(Mg,Fe)SiO3ペロブスカイトのアナログ物質である(Mg,Fe)GeO3ペロブスカイトについて、高圧ラマン分光測定を行った。この物質は、1気圧下に凍結回収することができない。そこで、(Mg0.5、Fe0.5)GeO3斜方輝石固溶体をダイヤモンドアンビルセルで加圧したままレーザーで加熱することによりペロブスカイト型固溶体を高圧高温合成した。そして、加圧したままの状態で、室温下においてラマン分光測定を行うことにより格子振動の情報を取得した。得られたデータは、Mg-Feペロブスカイト固溶体のFe端成分の熱容量を予想するために重要である。鉱物物理化学当該年度では、高圧ラマン分光測定のための出発物質である(Mg0.7,Fe0.3)SiO3斜方輝石の合成を行った。そして、Reガスケット、NaCl圧力媒体を用いて約6070 GPaまで出発試料を加圧した状態で物質材料研究機構設置のレーザーにより加熱を行った。加熱後の試料について顕微ラマン分光測定を行ったが、試料からのラマンバンドをまだ観測することができていない。定圧熱容量やさらにはエントロピーを求めるための理論的なモデル計算の整備はかなり進んできた。一方、高圧ラマン測定において、予定していた圧力範囲を超えて行う実験があることが分かったため、現在の圧力発生装置や測定方法を再考する必要がある。ペロブスカイト型(Mg,Fe)SiO3の高圧ラマン分光測定を引き続き行う。それと並行して、MgSiO3のアナログ物質であるゲルマニウム酸塩MgGeO3においてFe成分を固溶させたペロブスカイト固溶体についても高圧ラマン分光測定を試みる。ペロブスカイト型MgGeO3は1気圧下に急冷回収することはできずLiNbO3型結晶構造となる。このため、予め高圧合成したLiNbO3型(Mg,Fe)GeO3固溶体をダイヤモンドアンビル中の高圧下で加熱することによりペロブスカイト型へ相転移させ、そのままラマン分光測定を行う予定である。また、Mg2SiO4のポストスピネル相平衡境界線について、Mg2SiO4リングウッダイト中の陽イオン無秩序の効果を熱力学計算に組み込み、相平衡境界線のクラペイロン勾配が負であるという制約条件に基づき、Mg2SiO4リングウッダイト中の陽イオン無秩序の程度を見積もる。当初、CaSiO3ペロブスカイトについての高圧ラマンスペクトル測定を行う予定であったが、スペクトルの取得が困難であることが判明したため、MgSiO3-FeSiO3ペロブスカイト固溶体について高圧ラマンスペクトル測定を行う予定である。約80 GPaまでの圧力下でレーザー加熱によりダイアモンドアンビル加圧装置中で(Mg,fe)SiO3ペロブスカイト固溶体を合成し、減圧しながらラマンスペクトル測定を行う。様々な組成の固溶体について1気圧下での振動モードの振動数を外挿により求め、それらからFeSiO3ペロブスカイトの振動モードの振動数を推定する。(Mg,Fe)SiO3ペロブスカイト固溶体についての高圧ラマン分光測定を行ったものの、まだラマンバンドの観測までには至っておらず、実験が思うように進めることができていないため。ペロブスカイト型(Mg,Fe)
日本と北アイルランドとの異文化間共同講座によるメディア教育の開発研究

本研究は、愛知淑徳大学と北アイルランドのアルスター大学との間で開設した大学院修士課程レベルの共同講座インターナショナル・メディアスタディースを推進し、同時に異文化間におけるメディア教育の可能性を探るために進められた。この講座は、前期の間は名古屋で、後期は北アイルランドで学習するという前例のないものであった。1997(平成9)年度は3名、1998(平成10)年度は1名の学生に対して授業を行った。この講座を円滑に進めるため、双方のスタッフ間で異文化間におけるメディア教育についての一貫性ある研究・教育テーマを探った。この過程を通して、同じメディア学についても、アルスター大学側はいわゆるカルチュラルスタディーズを取り入れた理論的アプローチをとるのに対して、愛知淑徳大学側は、スタッフの多様な専門領域を背景として、やや実験的なアプローチをとり、坂元を中心としてメディア制作を意図した実践的傾向が強いことも特徴であった1999(平成11)年度には、日本側の大学院体制の変更等によって募集を見送ったが、1999年11月に.アルスター大学からMartin McLoone、John Hill、Sarah Edgeの3名が来日し、日本側の全メンバーと議論を深めた。その結果、1)授業評価や学位など両国間で大学制度に相違があるため共同講座運営に困難が多いこと、2)メディア学という新しい学問領域に対し両者で捉え方の相違があること、3)その異なるパラダイムに基づき半年ずつ集中的に学習する上に、北アイルランドでは英語のみで講座が運営されるため、日本人学生には厳しいプログラムであること、4)日本語の制約が大きいためか、結局、北アイルランドから日本に来て学ぶ学生を確保できなかったことなどの問題点が指摘された。しかし、これらの困難を超えて共同講座を運営することで、メディアを捉える視野の広がりが得られ、研究、教育をすすめる上での具体的方法が豊富になった。さらに、その成果を広く公開するために、1999年11月12日に名古屋で、両大学のメンバーを中心に国際シンポジウム「メディアの東西比較」を開催し、メディアに関する異文化比較の議論を深めることができた。日本の愛知淑徳大学と北アイルランドのアルスター大学との間で開設した共同講座インターナショナル・メディアスタディースを推進し、同時に異文化間におけるメディア教育の可能性をさぐるため、初年度である平成9年度は、この講座の最初の授業を、4月から7月まで愛知淑徳大にて、引き続き9月から平成10年1月までアルスター大学にて、3人の学生に対して行った。この講座を円滑に進めるため、双方のスタッフ間で異文化間におけるメディア教育についての一貫性のある研究・教育テーマを授業と並行して探った。この過程を通して、同じメディア学についても、アルスター大学側はいわゆるカルチュラルスタディーズを取り入れた比較的理論的なアプローチをとるのに対して、愛知淑徳大学側は、スタッフの多様な専門領域を背景として(坂元のメディアプロデュース、大野のアイルランド文学・ジェンダー論、五島のコミュニケーション論、日色の建築学など)、やや実験的なアプローチをとることがわかってきた。また、日本側は坂元を中心としてメディア制作を意図した実践的傾向が強いことも特徴であった。人的交流としては、平成9年10月に日色が訪問し、アルスター大学の開発しているインターネット上の“Formations"システムを利用して、テレコミュニケーションを行う計画が立てられた。また、平成10年2月に坂元と五島がアルスター大を訪問し、初年度のまとめを行うとともに平成10年度以降の研究計画を協議した。なお、当研究費によるものではないが、アルスター側から平成9年4月にはJohn Hill教授、11月にはDan Fleming教授(ブラジルにて在外研究中)の訪問を得ている。

平成10年度は、初年度には本格的に試みることのできなかったインターネット利用なども取り入れて、双方の特徴を生かした教育・研究プログラムの開発を試みる。愛知淑徳大学と北アイルランドのアルスター大学との間で開設した、大学院修士課程レベルの共同講座インターナショナル・メディアスタディーズは、前期の間は名古屋で、後期は北アイルランドで学習するというものである。2年度目にあたる今年度は、昨年度の3名の学生に続いて1名の学生を迎えている。今年度の学生は、日本では、ジェンダー学的視点からの映画分析と、ハイパーテクストと呼ばれる新しいメディアの可能性について日本の伝統的回遊式庭園と比較する研究といったように、比較的新しい視点にたった学習をしている。さらに北アイルランドでは、コンピュータ社会におけるアイデンティティ、作品制作を通した写真メディアに対するカルチュラルスタデイ的分析といったテーマを学んだ。このような教育内容が生まれてきたことは、共同講座を通して、アルスター大学のメディア学が得意とするカルチュラルスタディの視点に立つ理論的な分析と、愛知淑徳大学スタッフの多様な専門領域を背景とするやや実験的アプローチとを融合させた、新しいメディア学とその教育のあり方が見えてきた成果といえるだろう。このような成果に基づき、平成11年度秋に名古屋で、両大学のメンバーを中心にメディア学に関する国際シンポジウムを開催する計画を立て、準備をすすめつつある。なお今年度の人的交流としては、平成10年7月に大野光子教授がアルスター大学を訪問、同11月にはアルスター大学のJhon Hill教授が名古屋訪問、さらに平成11年2月には、五島幸一教授と日色真帆助教授がアルスター大学を訪問し、共同講座に関する打ち合わせと評価を行い、および、上記シンポジウムについて議論している。愛知淑徳大学と北アイルランドのアルスター大学との間で、大学院修士課程レベルの共同講座インターナショナル・メディアスタディーズを設け、初年度3名、次年度1名の学生を指導してきたが、研究期間の最終年度にあたる今年度は、日本側の大学院体制の変更によって募集を見送った。しかし、既に初年度の3名はアルスター大学でディプロマを取得し更に修士論文を提出している。また、次年度の学生も現在、修士論文を執筆中という成果が得られた。これまでの共同講座の運営をふまえて、平成11年度11月に、アルスター大学からMartin McLoone、John Hill、Sarah Edgeの3名が来日し、日本側の全メンバーと議論を深めた。その結果、1)授業評価や学位など両国間で大学制度に相違があるため共同講座運営に困難が多いこと、2)メディア学という新しい学問領域に対し両者で捉え方の相違があること(カルチュラルスタディの視点に立つアルスター大学の理論的アプローチと、多様な専門領域を背景とする愛知淑徳大学の比較的実践的なアプローチ)、3)その異なるパラダイムに基づき半年ずつ集中的に(前期は名古屋、後期は北アイルランド)