hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブラキシズムの長期的動態の脳波筋電図学的分析に基づくスプリント非連続着用の研究

また、長期的な視野からスプリント装着がブラキシズム活動に及ぼす影響と、毎日装着するのではなく,リスクの高い夜に選択的,非連続的にスプリントを装着する方法の是非をも検討する。平成29年度は研究計画調書を作成後、広島大学疫学研究倫理審査委員会に申請し、承認を得ることができた。研究遂行を円滑にするため、携帯脳波計、携帯筋電計、腕に装着する活動量計およびを自律神経状態を評価する機器を購入し、被験者に対して予備実験を実施し、計測方法と分析方法の試験をおこない、本実験に支障がないことを確認した。平成30年度は、研究対象者2名に対して、長期的なデータの計測を開始し、研究を進行中である。倫理委員会の承認を平成29年度に得ることができた。また、被験者に計測装置を身体につけて、睡眠をとってもらうため、予備実験を実施し、本実験の準備ができた。本年度は本実験を被験者を2名に対して開始し、現在も研究を進行中であり、順調に進展したと判断した。ブラキシズムの選択基準に合う被験者を募集し計画の10名を確保する。数種の測定機器はそれぞれ、一台の購入であるため、うまくローテイションを組んで、効率的に運用し研究を進めていく。睡眠中の測定であるため、分析を実施しながら、測定ミスがないか確認しながら、ミスがある場合は、必要に応じて再測定を行うことも考慮しなければならない。測定にあたり計測機器のローテイションが必要であり、研究期間を考慮して効率的、信頼性のあるデータを採取する。ブラキシズムの選択基準に合う被験者を募集しながら、進行中の被験者の研究を継続する。数種の測定機器はそれぞれ、一台の購入であるため、ローテイションを組んで、効率的に運用し研究を進めていく。本年度は研究に使用する機器の購入と、予備実験および倫理委員会の申請を行ったので、睡眠計測データの外注分析のための謝金、被験者への謝金は請求しなかった。次年度は外注分析と被験者への謝金等に充てる予定である。平成29年度に研究に使用する機器の購入と、予備実験および倫理委員会の承認を受けた。本年度は研究を開始し、継続中であり、被験者への謝金を請求した。夜間脳波は同時に計測し、データを蓄積しているが、その分析は外注で専門業者に依頼する予定である。この脳波分析は被験者につき1年間の計測が終了してから、データの概略をみて、依頼する予定であるため、次年度持ち越し費用が生じた。さらに継続的に被験者への謝金等にも充てる予定である。
超臨界流体メタボロミクスによる心疾患関連酸化脂質の解析

アテローム動脈硬化発生のキーとなる低比重リポタンパク(LDL)の酸化を抑制する分子として,脂質の一種であり,脂溶性抗酸化物質であるカロテノイドが注目されている.in vitroレベルでの実験において,LDL酸化に際し,過酸化脂質の生成よりも早い段階でカロテノイド類の顕著な減少が認められることが明らかになったことから,カロテノイドの代謝変動がLDL酸化のバイオマーカーとなりうることが示唆された.しかし,ヒトはカロテノイドを生合成できず,血中カロテノイド濃度は食餌の影響を大きく受けるため,カロテノイドの血中濃度を診断指標とするのは困難である.カロテノイドの酸化物であるカロテノイドエポキシドは,酸化ストレスの存在の直接的な証拠となり,鋭敏なLDL酸化マーカーとなりうるだけでなく,カロテノイド本体にはない生理作用を持ち,アテローム動脈硬化における動態の解明が望まれている.しかしカロテノイドは脂溶性が高く,構造類縁体が多数存在するためクロマトグラフィーによる迅速な分離が難しく,また,微量成分も存在するため従来法による分析が困難であった.そこで,超臨界流体クロマトグラフィータンデム質量分析を用いたカロテノイドおよびカロテノイドエポキシドの一斉分析系の構築を試みた.各種分析条件を検討したところ,20分以内にヒトの主要なカロテノイドおよびそのエポキシ体を分析できることが分かった.検出感度を検証したところ,0.1fmol程度と高感度であり,わずか0.1mlの血清から,微量成分であるカロテノイドエポキシドを検出できることが分かった.迅速であり,なおかつ少量のサンプルからカロテノイド類の詳細なプロファイルを獲得できる本分析系は,臨床検体分析において必要とされる多検体一斉微量分析の要件を満たしており,アテローム性動脈硬化を起因とする虚血性心疾患や脳血管障害のバイオマーカー発見に有用な知見の獲得が期待される.酸素や光に対して不安定で,有機溶媒抽出ではサンプル調製中に変化してしまうような代謝物を安定に解析するため,超臨界流体のユニークな性質である抽出効率の良さを利用してオンライン超臨界流体抽出-超臨界流体クロマトグラフィー質量分析システムの構築に取り組んだ.まず,脂溶性代謝物の標準品を用いて超臨界流体抽出およびクロマトグラフィーの条件検討を行った.種々の条件の最適化後,従来の有機溶媒抽出と抽出効率,再現性および代謝物の安定性を比較したところ,オンライン超臨界流体抽出システムを用いることで有機溶媒抽出と同等の抽出効率が得られると同時に,酸化されやすい物質をより安定に抽出できる可能性を示した。さらに,オンライン超臨界流体抽出-超臨界流体クロマトグラフィー質量分析システムをメタボロミクスへ応用するために,バルブシステムを用い,試料の連続抽出,分析が可能なシステムを構築に取り組んだ.最大で9サンプルの連続抽出・分析が可能なシステムの構築に成功した.これらの結果はオンライン超臨界流体抽出-超臨界流体クロマトグラフィー質量分析システムは,アテローム性動脈硬化発生のシグナル伝達に関与する酸化リン脂質の詳細かつ正確なプロファイリングを行うのに非常に有用であることを示唆している.当該手法の応用により,アテローム性動脈硬化の分子機構の解明やアテローム性動脈硬化を起因とする虚血性心疾患や脳血管障害のバイオマーカー発見に有用な知見の獲得が期待される.アテローム動脈硬化発生のキーとなる低比重リポタンパク(LDL)の酸化を抑制する分子として,脂質の一種であり,脂溶性抗酸化物質であるカロテノイドが注目されている.in vitroレベルでの実験において,LDL酸化に際し,過酸化脂質の生成よりも早い段階でカロテノイド類の顕著な減少が認められることが明らかになったことから,カロテノイドの代謝変動がLDL酸化のバイオマーカーとなりうることが示唆された.しかし,ヒトはカロテノイドを生合成できず,血中カロテノイド濃度は食餌の影響を大きく受けるため,カロテノイドの血中濃度を診断指標とするのは困難である.カロテノイドの酸化物であるカロテノイドエポキシドは,酸化ストレスの存在の直接的な証拠となり,鋭敏なLDL酸化マーカーとなりうるだけでなく,カロテノイド本体にはない生理作用を持ち,アテローム動脈硬化における動態の解明が望まれている.しかしカロテノイドは脂溶性が高く,構造類縁体が多数存在するためクロマトグラフィーによる迅速な分離が難しく,また,微量成分も存在するため従来法による分析が困難であった.そこで,超臨界流体クロマトグラフィータンデム質量分析を用いたカロテノイドおよびカロテノイドエポキシドの一斉分析系の構築を試みた.各種分析条件を検討したところ,20分以内にヒトの主要なカロテノイドおよびそのエポキシ体を分析できることが分かった.検出感度を検証したところ,0.1fmol程度と高感度であり,わずか0.1mlの血清から,微量成分であるカロテノイドエポキシドを検出できることが分かった.迅速であり,なおかつ少量のサンプルからカロテノイド類の詳細なプロファイルを獲得できる本分析系は,臨床検体分析において必要とされる多検体一斉微量分析の要件を満たしており,アテローム性動脈硬化を起因とする虚血性心疾患や脳血管障害のバイオマーカー発見に有用な知見の獲得が期待される.
可視光駆動型非線形応答フォトクロミック分子の開発

可視光に応答するフォトクロミック分子は、有機分子や生体組織にダメージを与える紫外光を用いずに、構造、極性、スピン状態を切り替えることができる魅力的な分子である。光照射により有色ラジカルを生成するヘキサアリールビイミダゾール(HABI)を基盤とした逆フォトクロミック分子は、可視光照射によって無色に変化し、室温において数秒から数分かけて速やかに元に戻る。本研究では、HABI型逆フォトクロミック分子の赤色光感度の増大と熱戻り反応の高速化(数秒以内)の両方を同時に実現する分子設計指針の確立を目指す。また、低強度の赤色連続光照射によって非線形的に応答するバイフォトクロミック分子の創出と機能開拓を試みる。
ボース・アインシュタイン凝縮体の非線形解析

トラップ中の中性ボース原子系におけるボース・アインシュタイン凝縮とその安定性について、研究を行い以下の成果を得た。1.凝縮体は相互作用が実効的に引力の場合、ある粒子数(臨界粒子数)以上では不安定になる。新しい不等式を使って、グロス・ピタエフスキー方程式(非線形シュレディンガー方程式)の安定性を厳密に議論した。2.トロイダル状にトラップされたボース・アインシュタイン凝縮体の解析を行った。特に、基底状態の性質を明らかにした。トロイダル状になることによって基底エネルギーが減少すること、また密度の分布は中心軸に向かってずれること、の2つの新しい知見を得ることができた。3.分散関係がEk^αで与えられる場合の理想ボース粒子系の凝縮条件を調べた。そして、WKB法を用いることにより、この分散関係とトラップ・ポテンシャルのベキ乗則Vr^pとの関係を明らかにした。ポテンシャルが原点近くで急激に減少する場合、1次元においてもボース・アインシュタイン凝縮が起こりうることを指摘した。また、α,pの値により、転移の様子が大きく変わることがわかった。4.凝縮体の落下を原子間相互作用を取り入れて解析を行った。原子波の干渉パターンに相互作用が反映され、それが実験的に検出可能であることが示された。5.相互作用するボース粒子系の基礎理論として、1次元デルタ関数気体の統計力学を発展させた。摂動論的手法により、有限温度ベーテ仮説の積分方程式を導くことができた。ベーテ波動関数だけを用いた有限温度ベーテ仮説の直接的証明は、歴史的にも初めてである。磁気トラップ中の中性子ボース原子系でのボース・アインシュタイン凝縮とその安定性について、以下の成果を得た。1.ボース・フェルミオン混合系に対し、波動関数の従う運動方程式を考察した。フェルミ粒子の数が十分大きな場合、プラズマ物理においてZakharov方程式とよばれる結合非線形発展方程式を導出した。2.磁気トラップが異方的である場合の凝縮体基底状態を解析した。ガウス型試行関数を用い、変分法によって、引力型である場合の粒子数上限値の導出、斥力型である場合の近似の有効性の検討、を行った。特に、斥力系の場合、凝縮体の幾何学的形状とThomas-Fermi近似の次元数が一致することを明らかにした。3.2成分ボース原子系の基底状態について、変分法を用いて考察した。同種原子間の相互作用と異種原子間の相互作用との競合により、系の安定性は大きく異なる。特に、異種原子間相互作用が強い引力である場合には、同種原子間相互作用が斥力であっても系の崩壊が起きるという結果は興味深い。また、相分離の可能性も指摘した。4.凝縮体の安定性を議論するための数学的基礎づけとして、一般的にD-次元の非線形シュレディンガー方程式(グロス・ピタエフスキー方程式)の安定性を解析した。安定性に関するZakharov理論を、磁気トラップ項を入れて拡張し、初期条件を特定せずに崩壊の条件を導出することに成功した。従来の理論では、多くの場合、初期条件を適当に選んでいたので任意性が残っていた。1995年に実現されたアルカル金属蒸気を用いたボース・アインシュタイン凝縮の研究は、さらに発展を続けている。我が国においても3グループが成功した。これらの発展を念頭に次のような研究を行った。1.ボース原子とフェルミ原子の混合系の動的振る舞いを解析した。これらの系は、意図的にボース原子系とフェルミ原子系を混合することによって得られるばかりでなく、必然的に同位元素として含まれる粒子の効果を記述する。縮退したフェルミ粒子と凝縮したボース粒子に対して、2つの結合した非線形発展方程式が導かれる。これらは、プラズマ物理におけるザハロフ方程式と同じ形をしていることを見出した。

非線形シュレディンガー方程式(グロス・ピタエフスキー方程式)の極限を議論し、フェルミ原子の存在がどのように凝縮体の性質を変えるかを明らかにした。2.2種類のボーズ原子を混合した系の動的静的性質を解析した。変分法の試行関数を拡張し、相分離の条件を求めることができた。また、安定性に関する領域を明らかにした。励起状態は、モーメント法を一般化することにより求められる。散乱長をパラメータとして、どの励起状態がソフト化するかを解析した。この結果は、変分法によって調べた相分離の条件と一致し、励起状態が大振幅化することによって相分離が起きることが明らかになった。3.以上の成果をまとめ、レビューをInternational Journal of Modern Physicsに発表した。トラップ中の中性ボース原子系におけるボース・アインシュタイン凝縮とその安定性について、以下の結果を得た。1.凝縮体は相互作用が実効的に引力の場合、ある粒子数(臨界粒子数)以上では不安定になる。新しい不等式を使って、グロス・ピタエフスキー方程式(非線形シュレディンガー方程式)の安定性を厳密に議論した。2.トロイダル状にトラップされたボース・アインシュタイン凝縮体の解析を行った。特に、基底状態の性質を明らかにした。トロイダル状になることによって基底エネルギーが減少すること、また密度の分布は中心軸に向かってずれること、の2つの新しい知見を得ることができた。3.分散関係がEk^αで与えられる場合の理想ボース粒子系の凝縮条件を調べた。そして、WKB法を用いることにより、この分散関係とトラップ・ポテンシャルのベキ乗則Vr^pとの関係を明らかにした。ポテンシャルが原点近くで急激に減少する場合、1次元においてもボース・アインシュタイン凝縮が起こりうることを指摘した。また、α, pの値により、転移の様子が大きく変わることがわかった。4.凝縮体の落下を原子間相互作用を取り入れて解析を行った。原子波の干渉パターンに相互作用が反映され、それが実験的に検出可能であることが示された。5.相互作用するボース粒子系の基礎理論として、1次元デルタ関数気体の統計力学を発展させた。摂動論的手法により、有限温度ベーテ仮説の積分方程式を導くことができた。ベーテ波動関数だけを用いた有限温度ベーテ仮説の直接的証明は、歴史的にも初めてである。
変態に伴うコオロギ概日リズム位相逆転の神経・内分泌機構

フタホシコオロギはその概日リズムが幼虫期の昼行性から成虫脱皮後約1週間のうちに夜行性に逆転する。この行動変化は、変態に伴い神経系内の神経回路が新しく作られることを意味している。本研究では、(1)脱皮による成虫化にともなうリズムの昼行性から夜行性への位相逆転が、どの様な神経回路の組み換えによって生ずるのか、また、(2)その神経回路組み換えに対するエクダイソンやJHの生理作用を明らかにすることを目的とした。概日リズムを造り出す概日時計は脳の一部である視葉に存在している。そこでまず、ニッケルのバックフィルにより、その出力ニューロンの脳内投射領域を調べたところ、投射領域それ自体には幼虫成虫で大差は無いが、成虫では領域内での分枝数が特に脳中央部付近で著しく発達することがわかった。さらに、電位感受性色素を用いた光学的測定法により、視柄部を電気刺激して脳内の応答領域を解析したところ、幼虫では前大脳中央腹側付近が興奮性の応答を示すのに対して、成虫では抑制性の応答を示すこと、さらに、前大脳背側部では幼虫の抑制性応答に対して、成虫では興奮性となることが明らかとなった。これらの神経連絡の逆転が形態的な変化やリズム逆転とどの様に関係するかが今後の課題である。一方、HPLC-ECDによる脳内アミン類の昼夜の比較では、成虫では幼虫に比べN-アセチルセロトニン量が夜間著しく低下することがわかった。このことはセロトニンがリズム逆転に関係するらしいことを示唆している。さらに、脳内セロトニン量は成虫脱皮直後に一時的に上昇することがわかった。セロトニンは一般的に活動量を減少させる働きを持つことから、脱皮後の低活動量の原因となると考えられる。この脳内セロトニン量の上昇とエクダイソン分泌量との関係、さらにリズム逆転との因果関係に興味が持たれる。
中部・東北日本の第三紀島弧火山岩によるマントル・プローブ

地表に噴出するマグマは様々な程度に結晶分化作用を被っているが,その給源マントルの情報も保持している.今回の研究では,第三紀中新世の火山岩のうち中部地方北陸地域の低ニッケル玄武岩などから島弧の非かんらん岩マントルの存在を示唆し,山形県北東部の未分化玄武岩からマントルの溶融程度及び他地域とのマントル化学組成の差を明らかにし,東北日本全体の流紋岩と大陸リフト帯の流紋岩を比較しながら両者のマントル組成の共通点と相違点を議論した.地表に噴出するマグマは様々な程度に結晶分化作用を被っているが,その給源マントルの情報も保持している.今回の研究では,第三紀中新世の火山岩のうち中部地方北陸地域の低ニッケル玄武岩などから島弧の非かんらん岩マントルの存在を示唆し,山形県北東部の未分化玄武岩からマントルの溶融程度及び他地域とのマントル化学組成の差を明らかにし,東北日本全体の流紋岩と大陸リフト帯の流紋岩を比較しながら両者のマントル組成の共通点と相違点を議論した.本年度は,宮城県仙台市周辺及び秋田県男鹿半島,北鹿地域などを中心に研究課題に沿つた第三紀火山岩についての野外調査を実施し,標本採集,岩石薄片の作成,顕微鏡観察などを行ったほか,東北日本の第三紀火山岩全体についての文献調査を開始した.それと並行して,従来から行つていた北陸地域の第三紀火山岩,特にその中から発見した低Ni玄武岩やアダカイトに関する研究のまとめを行い,その成果の一部を付加体緑色岩中の超苦鉄質火山岩成因と関連づけて2008年12月のAGU秋季大会(サンフランシスコ)で発表した.これらはどちらもマントルにおける苦鉄質岩の溶融により形成されるが,溶融の深さが大きく異なると考えられる.この研究成果については平成21年度中に論文を公表する予定である.関連する研究成果は2008年6月のAOGS会議(釜山)と8月の第33回IGC(オスロ)でも発表した.また,平成20年6月14日の岩手・宮城内陸地震の発生に伴い,地域研究を柱とする所属研究センターの方針に則つて,この地震による強震の分布を実際の建造物の被害状況から広域的に描き出し,その分布状況と地質との関連を考察することを目的として,岩手・宮城・秋田3県にまたがる墓石転倒率の現地調査を本科学研究費補助金によつて緊急に実施した.その成果は所属研究センターの紀要である「東北アジア研究」13号(平成21年3月発行)に論文として発表した他,同センターや日本地質学会のホームページ,学会講演を通じて公表した.この研究の実施に当たっては,論文の共著者となっている学生の協力を得た.これらの研究成果は既に中越沖地震など他の地震に関する調査報告に引用され,役立てられている.本年度は,宮城県登米市周辺(東北日本弧の前弧地域),山形県瀬見・最上地域,仙台西方の中新世火山岩の現地調査を,学生の協力を得て行った.それと同時に,東北日本の第三紀火山岩に関する文献調査を更に系統的に進め,斑晶鉱物組合せ,主要・微量元素組成の広域的な変化を明らかにすると同時に,マントルの組成や溶融程度の変化に対応した特異な火山岩(ピクライト,低Ni玄武岩,アダカイト,高Mg安山岩など)の発見に努めた.一方,これに関連して,第三紀中新世における日本海の拡大に伴う,いわゆる二極的(バイモーダル)火山活動の実態と成因についも注目して研究を進めた.量的に二つの極をなす玄武岩と流紋岩の中間の化学組成をもつ火山岩(安山岩)が欠如する(または僅少である)ことは,昔からディリーギャップと呼ばれてきた.このギャップはもともと大洋島の火山岩について言われたもので,二極的火山活動はリフト帯,海洋島,島弧など,様々なテクトニック場で発生している.大陸リフト帯の火山岩を研究しているエチオピアの研究者を2010年13月の2ヶ月間,私の研究室に招へいして共同研究を進め,中新世の日本海拡大に伴うリフト帯火山活動から現在の島弧火山活動までの,流紋岩・デイサイトからみたマントルの組成とマグマ生成プロセスの変化,及び二極的火山活動の成因に関する論文を英文国際誌に彼と共著で投稿することができた.なお,これまでの私の「オフィオライトと東北アジアの地質学的研究」に対し,2009年9月4日に日本地質学会賞が授与された.本年度も,宮城県登米市周辺(東北日本弧の前弧地域),山形県瀬見・最上地域,仙台西方の中新世火山岩の現地調査と岩石学的研究を,学生の協力を得て行い、日本地質学会と日本鉱物科学会において研究結果を発表することができた.それと同時に東北日本の第三紀火山岩に関する文献調査を更に系統的に進め,斑晶鉱物組合せ,主要・微量元素組成の広域的な変化を明らかにすると同時に,マントルの組成や溶融程度の変化に対応した特異な火山岩(ピクライト,低Ni玄武岩,アダカイト,高Mg安山岩など)の発見に努めた.その結果、仙台南方の岩沼市西方に分布する中新世の高館層の玄武岩に、ピクライトに近いものがあることがわかった。また、第三紀中新世における日本海の拡大に伴う,いわゆる二極的(バイモーダル)火山活動の実態と成因についても注目して研究を進めた.ある火山地域で、玄武岩と流紋岩が量的に見て二つの極をなし、それらの中間の化学組成をもつ安山岩が少ないことは,昔からディリーギャップと呼ばれてきた.

このギャップはもともと大洋島の火山岩について言われたものであるが,このような二極的火山活動はリフト帯,海洋島,島弧など,様々なテクトニック場で発生している.今年度は、エチオピアの火山岩研究者と共著で、大陸リフト帯と日本の流紋岩の岩石学的・地球化学的共通点と相違点を比較しながら、中新世の日本海拡大に伴うリフト帯火山活動から現在の島弧火山活動までの流紋岩やデイサイトからみたマントル組成とマグマ生成プロセスの変化,および二極的火山活動の成因を論じた論文を、英文国際誌に出版することができた.
インターフェロンによる新たな肝癌細胞着床防止機構の解明

方法:CH3マウス及び、マウスMH134肝癌細胞株(東北大学加齢研究所)、薬剤はPeg-IFN_2b、5-FUを使用した。肝転移モデルは経門脈的に腫瘍細胞を注入し作成した。転移モデルを用いて、Peg-IFN_2bの転移抑制効果について検討した。検討2.皮下モデル:マウス皮下に1×10^6個の細胞を投与し皮下モデルを作成。腫瘍径を経時的に測定し抗腫瘍効果を検討した。考察ならびに結論:本研究結果から、皮下、脾注モデルにおいてPeg-IFNがVEGF発現、血管新生を抑制することにより腫瘍の転移・増殖を抑制したことが明らかとなった。【背景・目的】IFN_と5FUの抗腫瘍効果について、IFN_の直接抗腫瘍効果、tumor angiogenesis抑制、5FUの殺細胞効果増強などが考えられる。そこで我々は(1)肝癌細胞の遠隔臓器への着床を防止抑制している、(2)すでに着床した腫瘍が増殖するために必要な新生血管の増生を抑制しているのではないかと考え、IFN_、5FU+CDDP全身化学療法の肝細胞癌着床防止における有用性およびその機序を明らかにする。【方法・結果】1.モデル作成:(1)スキッドマウスに培養肝癌細胞を門脈内注入、(2)癌細胞をBalb/cマウスに脾注してimplantationモデルを作成。作成手技、肝内の腫瘍評価法はすでに確立した。2.IFNα/βレセプターの肝組織溌現:肝切除標本(パラフィン包埋切片)におけるIFNα/βレセプター発現について免疫染色を行った。組織発現の程度と患者背景に特に相関はなかった。3.血中可溶性IFNレセプター測定:レセプター組織発現とは相関しなかった。【今後の予定】方法:CH3マウス及び、マウスMH134肝癌細胞株(東北大学加齢研究所)、薬剤はPeg-IFN_2b、5-FUを使用した。
データウェアハウスとタンパク質予測情報を組み合わせた創薬標的探索システムの開発

本研究では、申請者が開発した統合データウェアハウスTargetMineと個々のタンパク質の機能や相互作用を予測する方法を統合し、創薬標的やバイオマーカー探索を効率的に実行するプラットフォームを開発することを目的とした。アミノ酸配列のみからそのタンパク質がDNAに結合するかどうかや、相互作用するタンパク質を予測する方法をヒトゲノム全体に適用し、予測によるアノテーションとTargetMineに格納している実験的なアノテーションとを統合して解析できるシステムを構築した。このシステムを呼吸器疾患の病態モデルマウスの網羅的遺伝子発現データの解析などに応用し、老化や炎症と関連する新規経路の抽出に成功した。本研究では、申請者がこれまでに開発した創薬プロセス初期における探索研究を支援する統合データウェアハウスTargetMineと、個々のタンパク質の機能や相互作用を予測する方法を統合し、可能な限りインシリコで創薬ターゲット及びバイオマーカーの探索を行なう次世代創薬支援システムプロトタイプの構築を目的としている。本年度はまず、TargetMineにプログラム的にアクセスできるソフトウェアと可視化の枠組みを確立し、今後の統合の基礎とした。また、TargetMine中のタンパク質間相互作用(protein-protein interaction; PPI)データに品質評価を施して高信頼度のPPIネットワークを構築し、ネットワークに関する論理的な属性に基づいて候補タンパク質の重要性を評価できる機能を導入した(Tripathiら、J. Proteome Res. 2013)。さらに、医薬品と類似の特徴を備えた低分子化合物が結合し得るポケットがタンパク質構造の表面に存在するかどうかに基づく指標(druggability)や、それをPPIの阻害に拡張した指標についても取り込むことで、より実用的なターゲット候補タンパク質の優先順位付けが可能になった。一方で、統合対象の一つであるタンパク質機能予測法の整備を行い、アミノ酸配列のみから酵素の詳細な機能分類(EC番号4桁)を同定する方法を開発した(Nagaoら、PLoS ONE 2014)。本年度は、TargetMineを拡充し、より一般的な創薬支援のためのデータ解析プラットフォーム構築を目指した研究を行った。具体的には、疾患、医薬品(開発化合物)、メカニズムの3領域で、これまで含まれていなかった化合物アッセイ情報や組織特異的遺伝子発現情報を取り込むとともに、遺伝子群に対して生物学的意味付けを行なう際、多数のパスウェイや機能注釈が乱立する問題を解決するため、パスウェイのクラスタリングや、結果の解釈を支援する可視化と自動化を導入した(Chen et al., PLoSONE 2014)。一方で、2つのアミノ酸配列が与えられたときに、それらが相互作用するかどうかを予測する方法PSOPIAを完成し(Murakami & Mizuguchi, BMC Bioinformatics 2014)、TargetMineとの統合の基盤を確立した。次に、タンパク質のアミノ酸配列のみから、そのタンパク質がDNA結合タンパク質であるかどうか、またどの部位でDNAと結合するかを予測する方法をヒトゲノム全体に適用した(論文投稿中)。また、2つのアミノ酸配列が与えられたときに、それらが相互作用するかどうかを予測する方法PSOPIAを完成した(Murakami & Mizuguchi, BMC Bioinformatics 2014)。これら予測によるアノテーションと、TargetMineに格納している実験的に決定されたアノテーションとを統合して解析できるシステムを構築した(投稿準備中)。最後に、こうして開発したシステムを具体的な創薬ターゲットやバイオマーカーの探索に応用した。例えば、重篤な呼吸器疾患の病態モデルマウスの網羅的遺伝子発現データをTargetMineにより解析して、老化や炎症と関連する新規経路の抽出に成功した。26年度に予定した計画のうち、既知機能情報とdruggabilityやネットワーク中心性などを組み合わせた候補遺伝子優先順位付けの手順化を完了した。予定には入れていなかった、パスウェイのクラスタリング(Chen et al., PLoS ONE 2014)や、その具体的な応用としてのアミロイド前駆体タンパク質の制御機構解明(Camargo et al., PLoS ONE 2015)についても達成した。また、前年度から引き続き実施していた、アミノ酸配列のみからタンパク質間相互作用を予測する方法PSOPIAの開発を完了し(Murakami & Mizuguchi, BMC Bioinformatics 2014)、与えられた1つのタンパク質と相互作用する可能性の高いタンパク質をデータベース中からすべて抽出する計算が可能になった。

バイオインフォマティクス2つ以上の実験結果が存在するなどの理由から、高信頼度と考えられるタンパク質間相互作用データセットを訓練データセットとして、PSOPIA法のパラメータを再設定する。訓練データセット以外のヒトタンパク質のペア全てについて、それらが相互作用するかどうかの網羅的な予測を行い、実験・計算ともにサポートがあるタンパク質ペア、実験データは存在するが計算スコアが低いペア、実験データは存在しないが計算スコアが高く新規の相互作用の可能性があるペア、等に分類する。この結果をTargetMineに格納する。同時に、タンパク質間相互作用以外の予測情報についても、TargetMineと統合する。さらに、これまでに開発した要素技術を組み合わせて、創薬ターゲットやバイオマーカー探索のワークフローの形に統合したシステムを構築する。このシステムを呼吸器疾患モデル動物、自然免疫活性化シグナル伝達経路など、申請者が現在関わっている具体的な実験データ解析に応用する。25年度に予定した計画のうち、TargetMineと外部プログラムとのやりとりを可能にするソフトウェアの開発は完了し、予定には入れていなかった可視化やクラスタリングの機能についても導入できた(論文投稿中)。さらに、26年度に予定していたdruggabilityやネットワークの論理的属性についての導入も既に達成した。一方、アミノ酸配列のみからタンパク質間相互作用を予測する方法PSOPIAの拡張については、投稿論文査読者より指摘された対応に予定以上に時間がかかったため、次年度も引き続いての実施を計画する。当該年度の計画達成に向けて購入した計算サーバ1台が、当初予定より安価に調達できたため。2つのアミノ酸配列が与えられたときに、それらが相互作用するかどうかを予測する方法PSOPIAを拡張し、与えられた1つのタンパク質と相互作用する可能性の高いタンパク質をデータベース中からすべて抽出する方法を開発する。これを全てのヒトタンパク質について予め計算しておいてTargetMine中に格納するか、あるいはオンデマンドで予測を行なうかを検討し、これまでに開発したソフトウェアフレームワークを用いて、TargetMineとの統合を行なう。さらに、タンパク質機能予測、druggability、ネッワーク属性、可視化などすでに開発した要素技術を組み合わせて、創薬ターゲットやバイオマーカー探索のワークフローの形に統合したシステムを構築する。
骨吸収抑制剤が骨リモデリングに与える影響の2光子顕微鏡を用いた解析

緑色蛍光蛋白質を全身に発現するEGFPマウスより採取した骨芽細胞を骨芽細胞分化培地で46週間培養した。次に破骨細胞でCreを発現するRANK-Creマウスと、Cre依存性に赤色蛍光蛋白質tdTomatoを発現するROSA-LSL-tdTomatoマウスを掛け合わせたマウスから骨髄細胞を採取し、分化培養した骨芽細胞と共存培養した。共存培養を3週間行い(吸収期)、その後再び骨芽細胞分化培地でさらに3週間培養した(再充填期)。吸収期、再充填期を通じてカテプシン阻害剤E64あるいはビスフォスフォネートZoledronate(ZOL)を添加、あるいは無添加の群を設定した。この間、2光子顕微鏡を用いて毎週観察を行った。結果として、E64添加群では破骨細胞が基質表面に広がっているものの、基質吸収窩の形成が抑制されていた。また再充填期には吸収窩以外の部位でも基質の増加がみられた。一方、ZOL添加群では基質の吸収および再充填が抑制されていた。基質量を画像解析ソフトIMARISにより定量化したところ、E64添加群では吸収が抑制されたが、引き続く増加は抑制されなかった。さらに、E64添加群と無添加群の培養上清について、ELISAにより骨吸収マーカーCTXと骨形成マーカーPINP、Gla-Osteocalcinを定量化した。無添加群では共存培養開始後CTXが上昇したが、E64添加群では見られなかった。PINPは両群ともに共存培養開始後低下し、その後は低値のままであった。一方、Gla-Osteocalcinは両群とも共存培養開始後の低下と、再充填期の上昇が見られた。加えて、CreリコンビナーゼのノックインによりカテプシンKが発現しないCtsk-Creホモマウスと、その野生型同腹個体から骨髄細胞を採取、培養し、レトロウイルスを用いてtdTomatoで標識した細胞のストックを作製した。平成31年度に施行予定であった異なる骨吸収阻害薬の効果について前倒しで検討し、基質量の変化に与える影響を定量化することができたため。平成31年度は、平成30年度のE64およびZoledronateを用いた実験をさらに行うとともに、イメージングで得られる位置情報を加味した定量方法の検討を行う。具体的な案としては、画像を複数の領域に分割し、それぞれの領域における基質の増減を定量化することで、基質の吸収と再充填のカップリングについて検討を行う。また、平成30年度に作製したカテプシン欠損骨髄細胞を用いた検討や、プロトンポンプインヒビターの影響についても検討する。骨吸収阻害薬の効果の違いを示す実験が当初の想定より順調に進行したため。次年度使用額については動物の維持、細胞培養、ELISAキットの購入などに使用する予定。
高密度二酸化炭素中で優れた可溶化性能を発揮する炭化水素系界面活性剤の開発

本研究は、4鎖型(QC)炭化水素系界面活性剤を合成し、それらの水および超臨界CO2中での界面化学的物性の評価を行った。ブチル、ヘキシル、オクチル、2-エチルヘキシル、イソブチル、およびsec-ブチルを4鎖もつQCスルホサシンアミド界面活性剤を合成した。それぞれQC4, QC6, QC8, QC4-Br1、QC4-Br2と呼ぶ。QC4, QC6, QC4-Br1とQC4-Br2は水中で界面活性を示し、それぞれ水の表面張力をが36.0, 26.6, 30.0,そして30.0 mN/mまで低下させた。QC6の26.6 mN/mは、分岐のない短鎖の炭化水素系界面活性剤では非常にまれな優れた表面張力低下能力であった。一方で、QC4-Br1、QC4-Br2、QC8は水に不溶であった。英国ラザフォードアップルトン研究所ISISにて、小角中性子散乱(SANS)測定を行ったところ、QC4水溶液では、電荷を持つ小さな楕円体ミセルと大きな多分散楕円会合体が存在することが明らかになった。一方、QC6水溶液の場合、CMCの5倍の濃度では、界面のはっきりしない球状会合体が、CMCの10倍および20倍の濃度では、1.3nmのコアと厚さ2.0nmのシェルをもつ会合体の存在が示された。シェルとコアの散乱長密度は、それぞれ界面活性剤と溶媒に相当するため、この結果はコアーシェル型ミセルではなくナノベシクルの存在を示唆する。QC4-Br1とQC4-Br2は水に不溶なため、水系では有意なSANSプロファイルが得られなかった。また、QC4-Br1とQC4-Br2は、目視観察によって高いCO2溶解性を持つことが確認されたが、残念ながらCO2中での会合体形成を示すSANSプロファイルは得られなかった。一方で、4本のブチル鎖を持つQCスルホグルタミド界面活性剤QC4-gluは、CO2親和性が高く、界面活性剤に対する水のモル比(W)が10まで水/CO2マイクロエマルションを安定に形成させた。これは、もっともよく知られているCO2溶解性炭化水素系界面活性剤の一つTC14の性能(W=5までの水可溶化)を超えるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度では、スルホサシネート親水基と4つの疎水基(ブチル、ヘキシル、オクチル、2-エチルヘキシル、イソブチル、またはsec-ブチル)がアミド結合した6つのヘッジホッグ界面活性剤を合成した。それぞれ疎水基別に、QC4, QC6, QC8, QCAOT, QC4-Br1とQC4-Br2と略記する。水溶液の界面化学的物性を評価したところ、QC4とQC6の臨界ミセル濃度(CMC)は、それぞれ22.5mMと0.5mMであった。CMCにおける表面張力は、QC4が36mN/mとQC6が30mN/m (CMCの20倍農濃度では26.6mN/m)であった。長い炭化水素鎖を持つ界面活性剤QC8とQC-AOTは、水に不溶だが、分岐した短鎖のQC4-Br1とCQ4-Br2は水溶性であり、気/水界面の表面張力を30mN/m程度まで低下させた。英国Rutherford Appleton研究所のISISにて、小角中性子散乱(SANS)測定を行い、分子集合体のナノ構造を評価した。QC4とQC6水溶液では、ミセルと思われる荷電した小さな楕円体状分子集合体と、大きな多分散の楕円体状分子集合体の共存を観測した。QC6水溶液では、CMCの5倍で、界面の不明瞭な球状分子集合体を、CMCの10倍および20倍では,典型的なコア/シェル構造の分子集合体を確認した。この分子集合体は、コア半径13Åとシェルの厚さ20Åをもっており、単分子膜(13Å程度)にしては厚すぎるシェルから、ナノベシクルの形成が示唆された。QC4-Br1とQC4-Br2水溶液は、全く散乱がなかったため、ミセルではなく、相分離を起こしていると考えられる。QC4-Br1とQC4-Br2は、残念ながら分子集合体の形成を示すSANSデータは得られなかったが、CO_2によく溶解することが確認されており、初期の目標であるCO_2溶解性界面活性剤の開発を達成した。

一方で、QC4-Br1、QC4-Br2、QC8は水に不溶であった。英国ラザフォードアップルトン研究所ISISにて、小角中性子散乱(SANS)測定を行ったところ、QC4水溶液では、電荷を持つ小さな楕円体ミセルと大きな多分散楕円会合体が存在することが明らかになった。一方、QC6水溶液の場合、CMCの5倍の濃度では、界面のはっきりしない球状会合体が、CMCの10倍および20倍の濃度では、1.3nmのコアと厚さ2.0nmのシェルをもつ会合体の存在が示された。シェルとコアの散乱長密度は、それぞれ界面活性剤と溶媒に相当するため、この結果はコアーシェル型ミセルではなくナノベシクルの存在を示唆する。QC4-Br1とQC4-Br2は水に不溶なため、水系では有意なSANSプロファイルが得られなかった。また、QC4-Br1とQC4-Br2は、目視観察によって高いCO2溶解性を持つことが確認されたが、残念ながらCO2中での会合体形成を示すSANSプロファイルは得られなかった。一方で、4本のブチル鎖を持つQCスルホグルタミド界面活性剤QC4-gluは、CO2親和性が高く、界面活性剤に対する水のモル比(W)が10まで水/CO2マイクロエマルションを安定に形成させた。これは、もっともよく知られているCO2溶解性炭化水素系界面活性剤の一つTC14の性能(W=5までの水可溶化)を超えるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、6つの新規界面活性剤を合成し、界面化学的評価を終えており、まだ、超臨界CO_2中での分子集合体の形成こそ達成できていないが、CO_2溶解性を持つ界面活性剤め開発には成功しているため4つの疎水基を分子内に持たせることで、高いCO_2溶解性を付与させることを試みてきた。しかし、得られた結果から、疎水基があまりにもかさ高く疎水基を良好に界面に配列させることができていないように感じられる。したがって、良好な配列を得るために、これまで利用してきたスルホサシネート(ROCOCH_2CH_2(-SO_3Na)COOR)よりも、大きな親水基を採用する。今後は、メチレンスペーサーを1つ長くしたスルホグルタレート(ROCOCH_2GH_2CH_2(-SO_3Na)COOR)を親水基に採用し、無理のない分子パッキングとCO_2中での分子集合体形成を達成させる4鎖型界面活性剤の開発を進める。
動物学用語標準化の調査研究

前年度までに作製した採録用語(英語・日本語・ローマ字表記)約24,000件を、電算機処理(インタープレス社委託)により、英語のアルファベット順に一括出力し、各領域間の重複の削除、訳語・用法の差異の調整、採録基準の精疎の統一化による追加・削除、漢字使用法の適正化、校正などの作業を進めた。その結果得られた19,105件の標準化原案に、新たに作製した動物分類表原案を加えて、B4版344頁の資料とし、その複製約180部を、各分担者、総括班員、日本動物学会評議員,学識経験者(青戸邦夫氏を含む),ならびに関係諸学会(日本植物学会、日本遺伝学会、理科教育用語委員会など)に配布した。配布者からの意見は各分担者のもとに集めた。また、日本動物学会大会総会,同評議員会に研究経過を報告し、生物科学ニュースによって学会員に周知せしめ、広く注意を渙起し意見の徴收・交換に努めた。日本植物学会とは、両学会共通の採録英語で和訳に差のあるものを電算機出力し、得られた1,000余件54頁の対照リストをもとに、数回の合同会議によって用語の調整を行なった。以上により集められた希望・意見・調整結果を踏まえて、10数回に及ぶ分担者・総括班会議によって全件19,105件を遂条審議し、訂正・追加・削除を行なった。また分類表についても專門家会議・アンケートを行なって改善に努めた。これと平行して、総括班・分担者で手分けして、旧学術用語動物学編との個別対比、遺伝学・農学用語との調整、その他関連学術用語集(生理学・薬学など)との対比検討を行なうと共に、全件一括の日本語アイウエオ順出力リストを、高校教科書、生物学辞典、国語辞典と対比して用語晋及度の考慮資料とした。以上の結果を再び電算機に入力して最終案を作製し、そのコピー約150部を上述の各員に配布した上で、フィードバックによる微細な改訂を経て文部省学術情報課へ審査原案として提出する。
腫瘍抗原の発現と免疫系の認識に関する分子免疫学的解析

腫瘍抗原の発現と免疫系の認識を明らかにするために次の3つの分野において研究をすすめ結果を得た.1.免疫系によって識別される腫瘍抗原の解析:RSV腫瘍系で腫瘍拒絶に関与する分子量60Kの抗原の部分精製に成功した.またVーsrc遺伝子産物そのものにある程度の腫瘍拒絶能力があることも判明したが,完全な拒絶能力は無く別の分子の関与が考えられた.一方,メラノーマ系で選択的に抑制T細胞を誘導し腫瘍のエスケープに関与する抗原エピトープがGMであることが同定された.しかも,一次構造は正常と同一であったがその立体構造ががん抗原性を発現することを証明し新らしい概念を導入した.糖鎖がん抗原と知られるLex糖鎖に対する抗体は特別のVH遺伝子を使用しており,バクテリア糖鎖のそれと全く同一のファミリーでありこれも正常のイデオタイプネットワークの枠内で腫瘍反応系が機能していることが示された.2.細胞の分化・脱分化過程における分化抗原の発現とがん遺伝子発現との相関:温度感受性の2つのウイルスであるフレンドとAbelsonウイルスを用いて連続的に分化・脱分化を調べる系を確立し分化抗原の発現の決定は細胞分化の終期に誘導されること. cーmyc遺伝子の発現は正常分化抗原の発現を抑制的に調節していることを明らかにした.3.免疫系細胞の分化増殖に関与する因子と抗原認識のプロセスに必要な要因の解析.新らしいキラーT細胞誘導因子(分子量28Kと14K)を同定.部分精製することに成功した.今後キラーT細胞の増殖分化に重要な発見であった.T細胞増殖に関与する55Kと75K分子からなる1Lー2Rのシグナル伝達に関与するドメインを遺伝子工学的手法(キメラ遺伝子)を用いて解析し, 55Kにはその機能は無く75K分子に存在することが分った.腫瘍抗原の発現と免疫系の認識を明らかにするために次の3つの分野において研究をすすめ結果を得た.1.免疫系によって識別される腫瘍抗原の解析:RSV腫瘍系で腫瘍拒絶に関与する分子量60Kの抗原の部分精製に成功した.またVーsrc遺伝子産物そのものにある程度の腫瘍拒絶能力があることも判明したが,完全な拒絶能力は無く別の分子の関与が考えられた.一方,メラノーマ系で選択的に抑制T細胞を誘導し腫瘍のエスケープに関与する抗原エピトープがGMであることが同定された.しかも,一次構造は正常と同一であったがその立体構造ががん抗原性を発現することを証明し新らしい概念を導入した.糖鎖がん抗原と知られるLex糖鎖に対する抗体は特別のVH遺伝子を使用しており,バクテリア糖鎖のそれと全く同一のファミリーでありこれも正常のイデオタイプネットワークの枠内で腫瘍反応系が機能していることが示された.2.細胞の分化・脱分化過程における分化抗原の発現とがん遺伝子発現との相関:温度感受性の2つのウイルスであるフレンドとAbelsonウイルスを用いて連続的に分化・脱分化を調べる系を確立し分化抗原の発現の決定は細胞分化の終期に誘導されること. cーmyc遺伝子の発現は正常分化抗原の発現を抑制的に調節していることを明らかにした.3.免疫系細胞の分化増殖に関与する因子と抗原認識のプロセスに必要な要因の解析.新らしいキラーT細胞誘導因子(分子量28Kと14K)を同定.部分精製することに成功した.今後キラーT細胞の増殖分化に重要な発見であった.T細胞増殖に関与する55Kと75K分子からなる1Lー2Rのシグナル伝達に関与するドメインを遺伝子工学的手法(キメラ遺伝子)を用いて解析し, 55Kにはその機能は無く75K分子に存在することが分った.
児童・生徒の算数・数学学習状況を多面的に把握するための評価問題の開発

2年間の研究計画の最終年度に当たる平成17年度には,昨年度開発した研究枠組に基づいて,具体的な評価問題の開発とその試行・評価を中心に,以下の研究を推進した。1.OECD-PISA2003の研究枠組みを構成する評価問題の3つのカテゴリー,すなわち問題における数学の「包括的アイディア」・「文脈」・「能力群」を,小学校第5学年から中学校第3学年までに対応する評価問題の開発を想定して修正・適用するための方策を検討した。その結果,評価問題の開発のための枠組みとして,現実世界の文脈からの数学化を含む数学的活動の過程とそこで用いられる数学的内容・方法に着目し,児童・生徒における「算数・数学への関心・意欲・態度」・「数学的な見方や考え方」の側面に焦点を当てる評価問題の開発とその整理のための観点を設定した。また,その際,問題文中に架空の児童や生徒を登場させる手法に着目し,これを「他者の想定」による方法として定式化した。2.上記1の枠組みに基づいて,中学校数学科および小学校算数科の評価問題案の開発を試みるとともに,児童・生徒の反応を,問題の文脈と数学的内容・方法および児童・生徒の情意的側面の2つの観点からとらえる「解答類型」作成の試行を行った。小学校については,「重さ」の概念を中心に評価する課題を開発し,埼玉県および東京都内の公立小学校児童を対象に評価問題の試行を行い,子どもの認識の実態を多面的に調べた。中学校については,「無理数」の概念とその活用を中心に評価問題を開発し,質問紙とインタビューを併用した調査を東京学芸大学附属中学校の生徒を対象に試行した。3.上記の研究成果の一部を,日本数学教育学会誌および国際数学教育心理学会年会で発表した。2年間の研究計画の第1年次に当たる平成16年度には,児童・生徒の算数・数学学習状況を多面的に把握するための評価問題開発のための枠組みの構成,および具体的な評価問題例の開発・試行を中心に,以下の研究を推進した。1.15歳児を対象として実施されたOECD-生徒の学習達成度調査(PISA2003)の研究枠組みを構成する評価問題作成のための3つのカテゴリー,すなわち問題における数学の「包括的アイディア」・「文脈」・「力量群」(OECD,2003)を,小学校第5学年から中学校第3学年までに対応する評価問題の開発を想定して修正・適用するための方策を検討した。その結果として,評価問題の開発のための枠組みとして,現実世界の文脈からの数学化を含む数学的活動の過程とそこで用いられる数学的内容・方法に着目した上で,現実事象や数学的文脈を生かして児童・生徒における「算数・数学への関心・意欲・態度」・「数学的な見方や考え方」の側面に焦点を当てる評価問題の開発とその整理のための観点を設定した。2.第10回数学教育世界会議・「評価の研究討議グループ」に組織グループの一員として参画し,この討議グループで提案された諸外国の大規模調査で用いられている評価方法と具体的な評価問題を収集し,検討した。3.上記1の枠組みに基づいて,中学校数学科および小学校算数科の評価問題案の開発を試みるとともに,各問題に対する児童・生徒の反応を,問題の文脈と数学的内容・方法,および情意的側面をも加味した児童・生徒の思考の様相の2つの観点からとらえるために用いる,2次元の「解答類型」を作成した。
１９世紀前半における、フランス革命史論とドイツ自由主義

18世紀末から19世紀初頭という史学史上の転換期に思想形成したB・G・ニーブーアは、歴史叙述と政治学との密着という伝統と、歴史学の学的自律化という新傾向の双方を同時に体現した知識人だった。つまり、従来の歴史家に見られる伝承の無批判的な受容を批判し、厳密な史料操作を通じて史実を確定する技術(近代的史料批判)の確立者である一方、彼のローマ史研究は、歴史研究それ自体を自己目的とみなすものではなかった。ニーブーアのローマ史研究は、何よりもまずフランス革命をめぐる当時の政治的議論に触発されたものであった。本研究の目的は、史学史と政治学史の結節点となるニーブーアの政治思想を、同時代の政治的議論との関連で解明することにある。先行研究の多くが伝記・史学方法論・ローマ史解説の分野に集中しているに対して、本研究は、ニーブーアのローマ史論と、同時代の政治的言論空間との相互作用の分析に重点を置く。研究実施計画に沿った、順調な進展が見られた。本年度の大部分は、先行研究の精査と基礎的な原典史料の読解に費やされた。4月から9月末にかけてのニーブーア先行研究、ニーブーアが依拠した古代の歴史家リウィウスに関する代表的な先行研究の調査、10月から翌年3月末にかけてのニーブーアのローマ史論関係の史料の読解のいずれも、順調に進展した。5月末から6月初にかけては、フランクフルト国立図書館において、日本では入手困難な二次文献の調査を行い、当地のマックス・プランク欧州法史研究所においてM. StolleisおよびH. Mohnhaunt両氏から研究上の助言を得られたことも大きかった。また、史学史に関する最新の研究書を『国家学会雑誌』にて書評する機会にも恵まれた。本研究の成果については、2014年5月末の政治思想学会(自由論題の部)において、「十八・十九世紀転換期におけるローマ王政期解釈の政治学」と題した報告を行う予定である。(抄録なし)「三月前期」(1815-1848)のドイツ自由派の間で、フランス革命はその是非をめぐって盛んに議論された。フランス革命は、後見的な「絶対主義」を打破し、市民の政治参加を実現した点で彼らの理想に合致した。しかし、他方で、国王処刑や「恐怖政治」、民衆蜂起に代表される暴力の横溢は、批判の対象となる。ドイツ自由派にとって、代議制を備えた立憲君主政への漸進的な「改革」こそが理想の道筋であった。それゆえ、「三月前期」の知識人によるフランス革命史とは、単なる過去の再構成を超えた、同時代のドイツにおける「改革」を当初から念頭に置いた政論としての意味をもっていた。ドイツ自由主義者によるフランス革命史論・解釈を分析することによって、彼らの「革命」像と政治思想を理解することができる。とりわけ、(1)フランス革命史論の横断的な比較分析、(2)同時代政論の分析、(3)他国のフランス革命史論との比較分析、の三点を強調することによって、立体的な思想史像の構築をめざした。研究計画は当初の予定以上に順調に進捗した。研究計画は、(1)史料収集、(2)一次史料を中心とする読解・分析、(3)博士論文執筆の三段階から成っており、(1)と(2)を第二年度半ばまでに、(3)を第二年度終了までに集中的に行う予定であった。しかし、第一年度におけるロンドン・フランクフルトへの史料調査旅行および奨励費による文献収集が予想以上の成果を挙げたため、研究計画よりも早期に、その後の史料分析と博士論文執筆に着手することができた。具体的には、ダールマン、ドロイゼン、ジーベルの著作を中心とする一次史料および二次文献の分析は第一年度の夏までに終了し、その後は博士論文の執筆に専念することとなった。2013年3月、東京大学大学院法学政治学研究科に、博士論文「フランス革命史の政治学ーダールマン、ドロイゼン、ジーベルの十九世紀ドイツ」を提出した。

5月末から6月初にかけては、フランクフルト国立図書館において、日本では入手困難な二次文献の調査を行い、当地のマックス・プランク欧州法史研究所においてM. StolleisおよびH. Mohnhaunt両氏から研究上の助言を得られたことも大きかった。また、史学史に関する最新の研究書を『国家学会雑誌』にて書評する機会にも恵まれた。本研究の成果については、2014年5月末の政治思想学会(自由論題の部)において、「十八・十九世紀転換期におけるローマ王政期解釈の政治学」と題した報告を行う予定である。当初の計画では、第二年度終了時(2014年3月)における博士論文提出を予定していたが、研究の順調な進展により、第一年度終了時(2013年3月)に博士論文を提出することができたから。博士論文を大学院に提出したものの、現在は論文審査を控えた状態にある。そのため、審査準備を念頭に置いたうえで、論文の細部や個々の歴史家に対する理解を深化させてゆく必要があろう。また、審査を無事に通過した際には、著書・学術雑誌・学会報告における博士論文の成果の公表を予定している。博士論文の内容に関する批判的な検討、さらには博士論文後の研究テーマを具体化させてゆくためにも、第二年度は周辺史料(一次・二次含めて)の収集および分析に費やしたい。とりわけ、問題設定や紙幅の関係上、博士論文では十分に取り扱うことのできなかった、十九世紀ドイツの人文主義者B・G・ニーブーアの思想的全体像の把握が、今後の大きな課題のひとつである。(抄録なし)