hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポジ型感光性高分子の界面吸着膜による環境低負荷型金属配線基板の開発

一般家電製品に含まれる金属配線基板の光リソグラフィ法による製造では、膜厚数10μmの有機画像形成材料が用いられている。製造過程で最終的に有機フォトレジスト材料は産業廃棄物となるため、環境面とコスト面でその低減化が望ましい。そこで、膜厚数nmの有機ナノ薄膜を用いて配線基板を作製できれば、廃棄物量を約10000分の1に低減できる。ここでは、基板表面に形成される単層状の高分子吸着膜の光パターンを利用したAdditive法による配線基板の新規作製法の開発を目的とした。ポリ(1-アルキル-4-ビニルピリジニウムブロミド)からなる正の吸着膜にNi無電解めっきを行った。その結果、吸着膜の側鎖アルキル基が長いほど、選択的金属化が良好に起こる現象を見出した。この現象は、酸化すず系触媒先駆体の吸着量の増加に由来することがICP-AESによるSnの定量からわかった。しかし、カチオン性吸着膜の正のゼータ電位は、アルキル基が長くなるほど、より小さくなることがわかった。この事実を考慮すると、静電相互作用による触媒粒子の吸着だけでなく、吸着膜と界面活性剤の長鎖アルキル基間で働くvan der Waals相互作用が吸着に大きく寄与していると結論できた。Sn化合物を用いないで工程数を減らし、マイクロサイズの水平解像度で銅配線基板を作製するために、新規高分子吸着剤を開発した。この高分子吸着膜は、PdCl_2水溶液への浸漬により、配位結合を介して[PdCl_x]^<2-x>を吸着した。吸着されたPd^<2+>イオンは、ジ亜リン酸イオンにより還元され、数nmのPdナノ粒子を形成することがわかった。シリカ基板上の膜厚2nmのパターン化吸着膜に無電解Cuめっきを行うと、膜厚0.5μm、水平解像度10μmの銅配線を吸着膜上に形成できることがわかった。今21世紀初頭では、エネルギー、CO_2、有害化学物質、産業廃棄物等から生じる環境問題が山積みであり、化学産業では製造技術の抜本的革新が望まれている。材料表面に配設される光反応性有機ナノ薄膜は、母体材料の組成を維持できる点でリサイクルを促進する、さらには、表面特性を劇的に変化させうる極軽、極薄の究極の有機素材であると考えられる。このような背景に基づき、申請者は、水媒体技術に対応できるポジ型感光性高分子吸着剤を開発した。本研究では、ポジ型感光性高分子吸着剤を用いて作製できる環境低負荷型金属配線基板の製造原理を学術的に探求し、より高精細で性能に優れた金属配線基板を実現することを目的とする。アディティブ法に分類される金属配線基板の作製原理を詳細に検討するために、正電荷としてピリジニウム基を側鎖に有し、紫外線照射で主鎖構造等が切断される新規感光性高分子吸着剤を合成した。シリカ基板、表面酸化Si基板、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリイミド樹脂に、感光性高分子吸着剤が静電的に吸着することを、平板基板のゼータ電位測定と高感度分光光度計測定により明らかにした。シリカ基板上に作製した吸着膜の紫外線照射による光化学反応を追跡し、吸着膜を構成する高分子を光切断する条件を求めた。その後、脱イオン水による洗浄を行うと、露光部の基板表面が吸着膜修飾前の基板表面とほぼ同じ状態になっていることがゼータ電位測定から明らかとなった。無電解めっき触媒として、SnCl_2コロイド微粒子とPdCl_2水溶液を用いて、無電解ニッケルめっきを行った。正に帯電した触媒粒子は、負に帯電した露光部の基板表面に優先的に吸着し、正に帯電する未露光部の吸着膜表面には、吸着しにくくなっていることが分かり、本研究の選択的金属化法が表面のゼータ電位差を利用した新規めっき法であることが明らかとなった。本年度の研究では、シリカや高分子基板に形成するカチオン性高分子吸着単分子膜の光パターニングを行い、パターン状吸着膜上での金属配線基板形成を行うことを目的とした。光分解性のカチオン性高分子が、負に帯電した基板表面に静電的な相互作用により吸着し、数nmの膜厚を有する安定な単分子膜を形成することがわかった。紫外線の選択露光に基づく、吸着分子の光分解と脱着を利用して、吸着単分子膜のパターンを作製できた。この吸着膜パターンでは、カチオン性吸着膜の残存する正電荷の領域と基板が露出した負電荷の領域が存在し、帯電したサブミクロンサイズの高分子微粒子の吸着を自在に制御することができた。この微粒子吸着原理を利用して、選択的な無電解ニッケルめっきが行えることを明示した。塩化スズ水溶液中で形成された触媒前駆体微粒子が、静電的に選択吸着するために、パターンにしたがってNiやCuが析出することがわかった。さらに、塩化スズ水溶液に、カチオン性、アニオン性の界面活性剤をそれぞれ添加することにより、触媒前駆体微粒子表面の極性を変化させ、金属化される位置を制御できることがわかった。より安価で簡便に合成できる新たな吸着分子として、炭素数が1,3,6,12の異なるアルキル鎖を有するポリ(1-アルキル-4-ビニルピリジニウムハライド)を提案し、合成した。吸着分子のアルキル鎖長により、吸着分子の吸着量、吸着膜のゼータ電位、接触角、表面形状などの表面物性が大きく変化することを明らかにした。吸着分子のアルキル鎖長が金属化に与える影響について検討した。

アルキル鎖長の異なる吸着膜上では、Niの析出量、また触媒化におけるSnとPdの吸着量が大きく変化することが明らかになった。選択性の高いNi析出を実現するためには、吸着膜とSn粒子両表面間に働く静電相互作用と疎水性相互作用が、同じ向きに作用するために生まれる協同効果が重要であると結論づけた。一般家電製品に含まれる金属配線基板の光リソグラフィ法による製造では、膜厚数10μmの有機画像形成材料が用いられている。製造過程で最終的に有機フォトレジスト材料は産業廃棄物となるため、環境面とコスト面でその低減化が望ましい。そこで、膜厚数nmの有機ナノ薄膜を用いて配線基板を作製できれば、廃棄物量を約10000分の1に低減できる。ここでは、基板表面に形成される単層状の高分子吸着膜の光パターンを利用したAdditive法による配線基板の新規作製法の開発を目的とした。ポリ(1-アルキル-4-ビニルピリジニウムブロミド)からなる正の吸着膜にNi無電解めっきを行った。その結果、吸着膜の側鎖アルキル基が長いほど、選択的金属化が良好に起こる現象を見出した。この現象は、酸化すず系触媒先駆体の吸着量の増加に由来することがICP-AESによるSnの定量からわかった。しかし、カチオン性吸着膜の正のゼータ電位は、アルキル基が長くなるほど、より小さくなることがわかった。この事実を考慮すると、静電相互作用による触媒粒子の吸着だけでなく、吸着膜と界面活性剤の長鎖アルキル基間で働くvan der Waals相互作用が吸着に大きく寄与していると結論できた。Sn化合物を用いないで工程数を減らし、マイクロサイズの水平解像度で銅配線基板を作製するために、新規高分子吸着剤を開発した。この高分子吸着膜は、PdCl_2水溶液への浸漬により、配位結合を介して[PdCl_x]^<2-x>を吸着した。吸着されたPd^<2+>イオンは、ジ亜リン酸イオンにより還元され、数nmのPdナノ粒子を形成することがわかった。シリカ基板上の膜厚2nmのパターン化吸着膜に無電解Cuめっきを行うと、膜厚0.5μm、水平解像度10μmの銅配線を吸着膜上に形成できることがわかった。
高温気相種分析用赤外分光器の開発とハロゲン化物への応物

本研究において、高温度の析出反応解析のために赤外分光器(IR)を組み込んだホットウォ-ル型反応装置の作成を行い、水素気流中におけるトリクロロシランからのシリコンの析出反応の解析を行った。赤外分光器により気相化学種を同定すること、また、析出前後の固体試料の重量変化から反応速度を測定することにより反応機構を推定し、速度論的な研究を行った。これらの研究から、次のことが判明した。(1)反応の温度依存性を調べた結果、析出過程の異なる温度領域が明らかになり、その境界温度は、およそ860°Cである。860°C以下での反応の活性化エネルギ-は、62.1kcal/mol、860°C以上では、2.2kcal/molであった。(2)赤外分光器による気相種の観測により、析出温度800°C付近で、ジクロロシラン発生の極大がみられた。これは、低温度では、次の反応過程が主な反応であることを示唆している。析出温度が900°Cを越える高温度領域では、次第に四塩字シリコンが観測されるようになった。また、ジクロロシランは、次第に減少している。これは、高温度では次の反応が起こっていることを示唆している。(3)反応速度は、トリクロロシランの濃度の一次に依存している。以上、研究成果の概要を述べたが、さらに反応機講に関する研究を引き続き行う予定である。本研究は高温における反応金属気相種をin-situ的に赤外分光分析し、標準スペクトルデータの収集により反応生成物の構造に関する理解を深め、反応の速度的な研究をすることを目的としている。今年度はその装置の設計、製作を中心に行った。本研究において使用する装置は大きく2つの部分1.リアクター部(加熱装置、石英製の反応容器、生成析出物の析出速度測定用連続重量測定部など)、反応ガスの供給系、排気系、除外装置2.赤外吸収スペクトル測定部より構成されている。リアクター部における加熱装置は、反応温度、反応雰囲気、発熱体の特性等を考慮して設計、採用機種の選定を行なった。また同時に使用発熱体と反応容器、反応雰囲気、電源装置の適合性も明らかになった。配管関係では、反応、生成ガスに対する耐食性及び機械的強度への配慮から、接ガス部を中心とする全体の配管に316ステンレスを用いる様設計を行ない、製作を行なった。赤外スペクトル測定部は、赤外分光光度計の選定、購入をはじめ、機器測定部への必要な改造(加熱装置から発生する放射及び幅射熱防御など)を中心として行なった。スペクトル吸収のためのガスセル選定については、生成ガスの種類及び性質、赤外吸収波数等と、ガスの導入温度によるガスセル自体の機械的、科学的強度等に特に配慮し、調査、選定を行なった。ガスセルに関しては、今後必要であれば改造を行なう予定である。本研究は高温度における気相反応生成物の同定を赤外分光分析計により行い、反応の中間体の測定を行うことにより反応機構を推定し速度論的な研究を行うことを目的にしている。昨年度に引き続き、本研究で使用する装置の作製、および性能、安全性等に関する試験を行い、シリコン析出に関する実験研究を行った。この研究において、赤外分光分析による反応生成気体の同定により、原料ガスの水素還元による塩化水素の生成、および他のシリコン塩化物の生成が確認された。赤外吸収スペクトル測定ガスセルへの生成ガスの凝縮等の問題は、加熱ヒ-タ-によるセルの加熱保持、および除湿の工夫により解消した。反応速度論的な解析については、原料にトリクロロシランを用いたシリコン析出速度は,その温度依存性がみられ、2つの析出過程の異なると考えられる温度領域が明らかになった。その結果の一部は次の通りである:650C付近からおよそ850Cに至る温度領域ではジクロロシラン発生の極大が見られた。

これは従来のトリクロシラン-水素系の反応解析で報告されてきた次の反応過程を裏付けている:また、それ以上の高温度領域では、上記の反応過程を経由せずに下記の反応式によるトリクロロシランの熱分解によるSiCl_2の生成が起こっていることが推察される。さらにこれより高温度では四塩化シリコンの発生が確認されたことにより、次の反応が起こっていると推察される:以上が、本年度の研究実績の概要である。本研究は、高温度における気相反応生成物の同定を赤外分光分析計(IR)により行い、反応の中間生成物の測定を行うこと、および実験前後での固体試料の重量変化より反応速度を測定することにより、反応機構を推定し、速度論的な研究を行うことを目的としている。昨年度に引き続き、本研究で使用する装置の製作、および性能、安全性等に関する試験を行い、トリクロロシランを原料に用いたシリコン析出に関する実験研究を行った。この研究において、IRによる生成気体の同定により、原料ガスの水素還元による塩化水素の生成、および他のシリコン塩化物の生成が確認された。反応速度論的な解析については、重量分析により測定したシリコンの析出速度に温度依存性が見られ、2つの析出過程の異なると考えられる温度領域が明らかになった。また、析出速度は、原料濃度の1次に比例していることも観測された。次に、IRによる観測によって、析出速度800°C付近では、ジクロロシラン発生の極大がみられた。これは、以下に示す反応過程を裏付けている。析出温度が900°Cを越える高温度領域では、IRにより気相中に四塩化シリコンの発生が確認された。これより、トリクロロシランの熱分解による次の反応が起こっていると推察される。また、この温度領域では、気相中のジクロロシランが減少していることより、次の反応も起こっていると考えられる。以上が本年度の研究実績の概要である。
味覚神経回路と嗅覚系諸脳部との相互線維連絡の研究

本研究では、味覚神経回路と嗅覚系諸脳部の相互作用を解明することを目的とした。当研究室の味覚神経回路解析(Nakashima et al.,2000)により、味覚の情報を大脳皮質へ中継する後内側腹側視床核小細胞部(VPMpc)は、主に扁桃体中心核外側部(CeL)、島皮質(insular cortex)、扁桃体線条体移行領域(ASt)に投射していることが明らかになった。次に我々が目指したのは、VPMpcの中継ニューロン各々が、主に上記の3領域に対して、どのような投射パターンを示すかを明らかにすることであった。すなわち、ある1つのVPMpcニューロンが、3領域に枝分かれして投射するのか、または、1つのニューロンが3領域の中の1領域だけに投射し、それぞれのニューロンが別々の領域に投射しているのかということである。これを解明するためには、単一ニューロンをゴルジ染色様に標識するsingle cell tracing法を確立する必要があり、我々は膜移行シグナル付のGFPが組み込まれたウイルスベクターを用いてsingle cell tracingを試みた。その中で数例の詳細な単一ニューロントレースが得られ、その結果、各ニューロンはそれぞれ一つの領域に対して投射し、各々性格の違うニューロンであることが示唆された。現在この単一ニューロンのトレース例を増やすと同時に、それらの化学的特徴などを含めてより詳細な解析を進め、そのデータの公表の準備段階に入りつつある。またVPMpcからの最も主要な投射先であった扁桃体線条体移行領域(ASt)は、細胞の形態は線条体の中型ニューロンが見られるため、運動や強化学習に関与する線条体本来の機能とは全く異なる、味覚感覚情報の処理にどのように関係するのかを解明するために、線条体本体を含めた扁桃体線条体移行領域(ASt)の、より詳細な解析を進めている。ラットをナリシゲ定位脳手術装置に固定し、定位脳手術法で目的とする脳部位(主嗅球、副嗅球、分界条関連部位等)に標識物質(HRP,WGA-HRP,biotinylated dextramine(BDA),GFP組み込みSindbis virus)を電気泳動法、マイクロインジェクター手動圧入法ないしパルス空気圧入法により注入した。至適生存期間ののち動物を心臓経由で灌流固定し、取り出した脳の連続凍結切片を作製し、明視野ないし暗視野照明下で、または蛍光顕微鏡下で観察して回路網の検討を行った。(実験方法・条件の確定)今年度は嗅覚系、すなわち主嗅球、副嗅球および外側嗅索核の遠心・求心投射の追究を中心に検索を進め、とくに至適な条件(生存期間、検出反応等)や適当な標識物質の確定に努めた。神経回路の検索には、従来から用いてきたHRP法やWGA-HRP法は神経線維の大きな束(神経線維束)には手技が容易で簡便で、極めて有効であったが、また、それらより細かな線維探索もできるBDA法は線維を追跡して、その終末付近までの検索が可能であったが、終末部の検索には限界であった。GFP組み込みSindbis virus法は手技等は煩雑であるが、Golgi様の観察が可能で、前者等には不可能な神経線維終末の観察が可能であることが判明した。現在は、実験条件の確定作業をほぼ終えて、このvirus注入法で嗅覚・味覚系の回路や終末様式などを検索中である。

当研究室の味覚神経回路解析(Nakashima et al.,2000)により、味覚の情報を大脳皮質へ中継する後内側腹側視床核小細胞部(VPMpc)は、主に扁桃体中心核外側部(CeL)、島皮質(insular cortex)、扁桃体線条体移行領域(ASt)に投射していることが明らかになった。次に我々が目指したのは、VPMpcの中継ニューロン各々が、主に上記の3領域に対して、どのような投射パターンを示すかを明らかにすることであった。すなわち、ある1つのVPMpcニューロンが、3領域に枝分かれして投射するのか、または、1つのニューロンが3領域の中の1領域だけに投射し、それぞれのニューロンが別々の領域に投射しているのかということである。これを解明するためには、単一ニューロンをゴルジ染色様に標識するsingle cell tracing法を確立する必要があり、我々は膜移行シグナル付のGFPが組み込まれたウイルスベクターを用いてsingle cell tracingを試みた。その中で数例の詳細な単一ニューロントレースが得られ、その結果、各ニューロンはそれぞれ一つの領域に対して投射し、各々性格の違うニューロンであることが示唆された。現在この単一ニューロンのトレース例を増やすと同時に、それらの化学的特徴などを含めてより詳細な解析を進め、そのデータの公表の準備段階に入りつつある。またVPMpcからの最も主要な投射先であった扁桃体線条体移行領域(ASt)は、細胞の形態は線条体の中型ニューロンが見られるため、運動や強化学習に関与する線条体本来の機能とは全く異なる、味覚感覚情報の処理にどのように関係するのかを解明するために、線条体本体を含めた扁桃体線条体移行領域(ASt)の、より詳細な解析を進めている。
低分子ゲル化剤が形成するゲル中でのラジカル重合に及ぼす磁場効果

低分子ゲル化剤として12-ヒドキシステアリン酸(12HOA)を取り上げ、12HOAが形成するゲル構造及びゲル中で進行するラジカル重合に及ぶ磁場効果について検討を行った。この化合物は分子間での水素結合によって繊維状の会合体を生じ、これが形成する三次元構造の隙間に溶媒をトラップすることによってゲルを形成する。このゲル中では生長ラジカル間の停止反応が抑制されることにより長寿命化する。この安定化した生長ラジカルを開始種として重合を行ったところ、低分子化合物であるモノマーのみが系内を拡散することで新たなラジカルの発生がないにもかかわらず重合は進行した。40°Cで行った重合で、4000G磁場存在下と不在下で重合速度、生成ポリマーの分子量に差が認められた。12HOAは有機溶媒に加熱溶解し、徐冷することで透明なゲルを形成する。12HOA自体は大きな旋光度は持たないが、高次構造を形成すると大きな旋光度を示すため、ゲル構造に関する情報が旋光度あるいはCDスペクトルから得られる。ゲル構造に及ぼす磁場効果について検討するため、磁場存在下でこれらの測定を行ったところ、磁場の存在によってスペクトルに異方性あるいは強度の変化が現れたことから12HOAの形成するゲル構造が磁場によって影響を受け、その構造に変化を生じることが明らかになった。すなわち、12HOAの形成る環境は磁場によって影響をうけやすく、その中で進行する反応に対して効果が期待できる場であることがわかった。
プラズモン・アシスト磁気光学効果の解明とデバイス応用に関する研究

表面プラズモン共鳴によって磁気光学効果を増大させることができる構造体について研究を行った.Au成膜と加熱を繰り返してサイズと密度を変えたAuナノ粒子の上に,磁性ガーネットを堆積させた複合膜では,プラズモン共鳴波長でファラデー回転角を約20倍高めることができた.Ag-Au合金ナノ粒子を用いた複合膜では,プラズモン共鳴波長を短波長側へシフトさせ,その共鳴波長でファラデー回転を大きくすることができた.またナノスケールで構造と光情報を測定するために近接場光学顕微鏡を開発した.表面プラズモン共鳴によって磁気光学効果を増大させることができる構造体について研究を行った.Au成膜と加熱を繰り返してサイズと密度を変えたAuナノ粒子の上に,磁性ガーネットを堆積させた複合膜では,プラズモン共鳴波長でファラデー回転角を約20倍高めることができた.Ag-Au合金ナノ粒子を用いた複合膜では,プラズモン共鳴波長を短波長側へシフトさせ,その共鳴波長でファラデー回転を大きくすることができた.またナノスケールで構造と光情報を測定するために近接場光学顕微鏡を開発した.本研究は.プラズモン・アシスト磁性構造体を開発し,その材料・構造・スピン依存性,線形と非線形の光学および磁気光学特性を解明するものである.そしてスピン制御が可能な新規の光・電子材料を創製し,マイクロ光磁気デバイスおよび電子デバイスへの応用の可能性を探求する.以下にH20年度の成果を述べる.1. Auナノ粒子のサイズ制御と磁気光学効果:Au薄膜を加熱してAuナノ粒子を作製するとき,Auの膜厚と加熱温度によって,粒子の平均直径を制御できることが分かった.5nmのAu薄膜を1000°Cで加熱したとき,平均直径60nmの粒子が得られた.磁性ガーネット(Bi:YIG)薄膜を用いて複合化したとき,表面プラズモン共鳴が645nmで発生し,そのファラデー回転角は-0.14°まで増大した.これはBi:YIG単層膜の回転角の4.4倍の大きさである.2.繰返し形成法によるAuナノ粒子形成とBi:YIGとの複合膜作製:Auナノ粒子の密度を高めるため,繰返して形成するプロセスを用いた.5nmのAu薄膜を1000°Cで加熱するプロセスを5回繰返したとき,そのナノ粒子を用いたBi:YIGとの複合膜では,ファラデー回転を0.94°まで増大させることができた.これはBi:YIG単層膜の15倍の大きさである.3. 2次元Niドット周期構造体:430nmの周期で三角格子状に配列したNiドット構造体では,光の入射角と方位角によって,伝播型プラズモン共鳴の波長を変えることができ,このプラズモン共鳴波長でカー回転角の増大が観察された.この試料では,3方向のドット列によってプラズモン共鳴が起こるが,方位角を変えることで,2つの共鳴波長を一致させることができ,その波長ではカー回転角が大きくなることが明らかになった.本研究はプラズモン・アシスト磁性構造体を開発し,その材料・構造・スピン依存性,線形と非線形の光学および磁気光学特性を解明するものであり,さらにスピン制御が可能な新規の光・電子材料を創製し,マイクロ光磁気デバイスおよび電子デバイスへの応用の可能性を探求する,以下にH21年度の成果を述べる.1.昨年度に引き続いて,繰返し形成で作製したAuナノ粒子とBi:YIGとの複合膜における磁気光学効果について研究を行った,Au堆積量と密度を高めたナノ粒子をBi:YIGと合わせて複合膜にしたとき,プラズモン共鳴波長で,ファラデー回転を大きくすることができる,試料の作製法,ファラデー効果の磁界依存性などについて検討した.2.電子線描画法を用いて作製した周期配列Au粒子とBi:YIGとの複合膜を作製した.正方配列や六方配列粒子では,粒子の距離や大きさに関連した表面プラズモン共鳴波長の変化やファラデー回転が増大し,最大-0.67deg.の回転角が得られた,これはBi:YIG単層膜の約20倍の回転である,長方配列では,偏光方向による回転角と楕円率角の偏光の角度依存性が観察された,プラズモン共鳴波長は,入射光の電界ベクトルの振動方向と垂直な方向の粒子間隔が増加するとき,共鳴波長の長波長側へのシフトが起こった.ファラデー回転角は,プラズモン共鳴波長でも増大するが,粒子の配列方向に対して斜めの偏光を入射したとき,プラズモン共鳴波長とは異なる波長で楕円率角が最大になり,最大のファラデー回転が得られることが分かった.3.都市エリア産学官連携事業で企業と共同開発した原子間力顕微鏡(AFM)を応用して,近接場光学顕微鏡(SNOM)を作製した. H21年度は,光ファイバー開口プローブを用いて,試料表面の高さの画像を取得し,かつ光情報の画像を取ることができることを確認した.本研究は,金ナノ粒子および回折格子によって発生するプラズモン共鳴を利用して磁気光学(MO)効果の増大が得られる新規の材料を開発し,プラズモン共鳴を利用した新規デバイス開発の可能性を探査することが目的である、以下はH22年度の成果である.(1)ランダムに配置した貴金属粒子/磁性ガーネット複合膜におけるMO効果の増大

Au粒子と磁性ガーネット(Bi : YIG)との複合膜で,さらに大きなMO効果を得るため,Au薄膜を加熱して粒子化した後に続けてAu成膜と加熱を行う,繰返し形成法を用いて,数密度を制御したAu粒子を作製した.繰り返し回数と形成されるAu粒子の数密度の関係,Au薄膜の厚さによるAu粒子の分布に違いを調べ,粒子の分布と光学および磁気光学効果の関係を明らかにした.またAgおよびAg-Au合金粒子とBi : YIGとの複合膜を作製し,光学および磁気光学応答を明らかにした.(2)周期的に配列したAu粒子によるMO効果の増大周期的に配置したAu粒子とBi : YIGとの複合膜では,プラズモン共鳴が複数の粒子の間で起こるプラズモンのカップリングにより,共鳴波長が長波長側にシフトし,その共鳴波長でMO効果が増加することを明らかにした.(3)近接場光学顕微鏡(SNOM)の開発昨年に引き続き,Au粒子周辺の微小領域で光学的情報を得ることができる近接場光学顕微鏡(SNOM)の開発を進めた.この装置は,チューニングフォーク(水晶振動子)が付いた近接場光プローブを用い,シアーフォース方式によってプローブと試料間の距離を制御するものである.このSNOMを用いて,CDのALドットパターンの観察を行い,構造と近接場光の情報を得ることができることを確認した.装置について様々な改良を行った結果,安定して観察が行えるようになり,今後共同研究を行った片山電子(株)から製品化が予定されている.
海洋における溶存有機物質の生産分解と紫外線(UVR)の影響の評価方法の確立

海洋植物プランクトンによる溶存有機物質の生産を明らかにするため、溶存有機物を全く含まない人工海水を作り、それに無機及び有機栄養塩を加えた。また相模湾海水を濾過して、同様に栄養塩を加えた。この海水の320720nmの分光特性を標準とした。人工海水でも自然海水でもその分光特性にはあまり差がなかったので以降自然海水を用いた。実験として、植物プランクトンを人工培養海水に加え、培養を約1ヶ月行い、経時的に320750nmの分光特性を測定し、上記の海水の標準値を差し引き、溶存有機物質による分光特性とした。各種の植物プランクトンを用いてもっとも溶存有機物質の生産の高い珪藻をその後の実験種として選定した。濾過海水を作るのに、いくつかのフィルターの質の検討を行った。その結果、アノディスク・フィルターが最も有効であることがわかった。培養実験開始から約10日もすぎると、光合成有効光下では、珪藻の増加とともにバクテリアの増加も見られた。それに伴って、分光光度計で測定した溶存有機物質(CDOM)も増加した。しかし、暗条件下では、珪藻とバクテリアの増加は見られなかった。また、珪藻の入っていない標準実験では、バクテリアの増加も見られなかったし、CDOMの増加も見られなかった。これらの実験からCDOMを用いることにより溶存有機物質の指標として測定できることが明らかになった。また、珪藻がCDOMを生産していることが示唆された。さらに、紫外線-B(UV-B)を照射すると、珪藻の成長速度は抑制されたが、細胞あたりのCDOM量は、UV-B照射下で多かった。これらの実験からUV-Bは珪藻の成長速度を抑制するものの、細胞あたりのCDOMの生産は逆に高くなることが示唆された。以上のことから、アノディスク・フィルターを用いることにより、1週間以内の培養実験であれば、珪藻によるCDOMの生産を測定できることが明らかとなった。またバクテリアがCDOMを利用していることが示唆された。さらに、UV-B照射実験を行うことにより、細胞あたりのCDOMの生産量に対する影響の評価ができることが明らかとなった。今年度は、真鶴沖定点で毎月1回の海洋観測を行い、空中及び水中の紫外線UVBとUVA、及びPARの測定を行った。同時に、水温、塩分、栄養塩の測定を行った。また、植物プランクトン色素及び懸濁有機物質の測定を行った。これらの試料は、現在分析中である。さらに室内では海産珪藻Chaetoceros gracilisを紫外線を含む可視光下で培養した。培養条件は、栄養塩制限が起こらないように、充分の栄養塩を与えた。また、紫外線量及び可視光量は、真鶴沖定点での夏季の値に調節した。この時得られた成長速度は、約1.7/日であった。クロロフィルa量は、最大23mg/m^3まで増加した。305nmで測定された溶存有機物質は時間とともに増加し、5日間で2.6倍となった。UVA領域に比較すると溶存有機物質の生産はUVB領域で最も高かった。

可視光域では、全く増加が見られなかったことから、対数増殖期の植物プランクトンが細胞外に排泄する溶存有機物質はUVB域の紫外線をよく吸収することが明らかとなった。クロロフィルa量が最大濃度に達した後に、培養瓶から全ての細胞を除いた。この残りの溶存有機物質を使って上記の実験と同じ光条件で光分解の実験を行った。実験開始時の溶存有機物質の量は305nmで最も多く、380nmでの量の約3倍であった。このように、開始時の溶存有機物質量に大きな差があったにもかかわらず、全ての波長で指数関数的に減少し、その分解速度係数は、波長に依存しないで、ほぼ同じような値であった。しかし、可視光域では、溶存有機物質は全く減少が見られなかった。以上の溶存有機物質の生産と分解の実験から、海産珪藻Chaetoceros gracilisでは、UVB領域を吸収する溶存有機物質を海水中に貯蓄していくことが明らかとなり、その生態学的役割が示唆された。初年度に引き続き、今年度も真鶴沖定点で毎月1回の海洋観測を行い、空中及び水中の紫外線UVBとUVA、及びPARの測定を行った。同時に、水温、塩分栄養塩の測定を行った。また、植物プランクトン色素及び懸濁有機物質の測定を行った。5・6月に植物プランクトンの大増殖が見られ、それに伴って懸濁有機炭素量も最大値を示した。海水中への紫外線の透過率は波長が短くなるにつれて減少し、波長305nmのUVBでは、年平均でPARの透過率の10%以下であった。波長305nmのUVBの1%透過層は420mで、今まで考えられていた以上に真光層の表層30%位までに達することが明らかとなった。今年度の試料は引き続き、現在分析中である。さらに室内では海産珪藻Thalassiosiraweisflogiiを実験対象種として、培養液中に自然界に存在する溶存有機物の影響を取り除くため人工海水を作り、紫外線を含む可視光下で培養して、人工海水の有効性の評価を試みた。培養条件は、栄養塩制限が起こらないように、充分の栄養塩を与えた。また、紫外線量及び可視光量は真鶴沖定点での夏季の値に調節した。この時期得られた成長速度は、初年度真鶴沖の海水を用いて行った実験の成長速度1.7/日より明らかに遅く、最大に達する濃度も明らかに低かった。この比較は人口海水中には、自然海水中に含まれている未知の物質が欠けていて、それが係争の成長を制限していることが示唆された。しかし、生産された溶存有機物はUVB領域で、特に自然海水に存在している溶存有機物の影響がないので、UVB領域で明確に検出することができることが明らかとなった。今後は人工海水をより自然海水に近い溶存有機物成分で作成して、細胞の最終収量を充分に大きくして、各種の測定に供することができるように改善を図ることが必要であることが明らかとなった。海洋植物プランクトンによる溶存有機物質の生産を明らかにするため、溶存有機物を全く含まない人工海水を作り、それは無機及び有機栄養塩を加えた。また相摸湾海水を濾過して、同様に栄養塩を加えた。この海水の320750nmの分光特性を標準とした。人工海水でも自然海水でもその分光特性にはあまり差がなかったので以降自然海水を用いた。実験として、植物プランクトンを人工培養海水に加え、培養を約1ヶ月行い、経時的に320750nmの分光特性を測定し、上記の海水の標準値を差し引き、溶存有機物質による分光特性とした。各種の植物プランクトンを用いて最も溶存有機物質の生産の高い珪藻をその後の実験種として選定した。
証明概念に基づく意味論の再構築

本研究では、「証明」という概念に基づく意味論を再構築するための基礎研究として、非形式的証明という概念に焦点を合わせてきた。その結果、論理的証明の有用性と妥当性をどう調停するかという問題に非形式的な証明の概念が密接に関連すること、また、ブラウワーのバー定理の証明を分析することを通して、心的構成としての証明が、非形式的証明という概念の解明への重要な手がかりになることが、明らかになってきた。本研究の目的は、証明概芯に基づく意味論という構想を全面的に見直し、それを再構築することであるが、22年度は、そのための前段階として「証明」ということで何が考えられてきたのかを歴史的に見直すという作業を行った。その手がかりは、主として、いわゆる「論理学的証明」に対して批判的な人々、例えば、L.E.J.ブラウワー、ヘルマン・ワイル、アンリ・ポワンカレなどの見解である。これらの人々の諸説の検討を通して明らかになってきたのは、19世紀後半以降の数学の展開の中で、形式的な証明のもつ効力・力の認識が高まっていく一方、それに対抗するもう一つの潮流として「証明の認識論」とでも言うべきものを重視する立場があったことである。もちろんこの後者の流れは、「数学的直観」のような半ば神秘的な能力を持ち出すような立場ではない。むしろ、この立場の人々は、論理的証明の機械的ステップによっては取り逃がされてしまうような認識的な質(これをワイルは理解と呼び、ブラウワーは経験と呼び、ポワンカレは総合性と呼んでいる)が存在すること、そしてこの質の保存こそが証明にとって本質的であることを論証しようとしているとみなすことができる。そこで、22年度はとこのような「証明の認識論」と呼ぶべきものをどのように定式化できるか、またこの認識論と従来の証明論での様々な技法がどのように関連するかということにについて研究を行った。現時点ではまだ論文等公表の段階にまでは至っていないが、23年度中には成果として発表したいと考えている。本研究の目的は、証明概念に基づく意味論という構想を全面的に見直し、それを再構築することであるが、22年度は、そのための予備作業として「証明の認識論」と呼ばれるような立場の解明作業を行った。本年度は、それを受け、論理学の有用性をどのように説明するかという問題と、証明論的意味論のかかわりについての分析を行った。その結果、論理学の妥当性を保持しつつ、同時にその有用性を説明するという困難な課題は、現在のところ、証明論的意味論の枠組を採用する立場からしか解決されていないことを明らかにすることができた。これは、証明論的意味論の立場を支持する強力な論証の一つになりうると考えられる。しかしながら、その一方で、「証明の認識論」と称してきた立場からすれば、証明論的意味論からの有用性理解は十分なものではないことが指摘できる。例えば、数学的証明は、しばしば数学的概念の変更や証明された定理そのものの意義を変化させることがあるが(定理の妥当性は保持したままで)、そうした概念形成や概念の変更に論理的な証明の各ステップがどのような形で寄与しうるかは、上述の有用性の説明だけからは明らかにならない。それゆえ、そこから示唆されるのは、論理的推論の有用性を説明する路線は必ずしも単層的なものではなく、複層的なものと考えるしかないということである。これは最終年度に引き継がれるべき課題である。「証明」という概念に基づく意味論を一から構想し直すための基礎となる研究として、本研究では、非形式的な証明という概念(いわゆる形式的な証明はそれを反映するものではあるが、種として異なる証明)の解明に焦点を合わせ、そのような解明のための手がかりとして、最終年度である本年度は二つのアプローチを試みた。一つは、論理的証明の有用性と妥当性とをどのように調停するかという古くからの課題にどのように答えるかというアプローチである。近年、この問題をめぐっては、数学における証明という概念を、公理的形式的証明の概念から解放し、証明技法の多様性、数学の雑色性を様々な形で明らかにしようという試みがなされている。本研究では、そうした動向を受け、そこでの知見を論理的証明の有用性の説明に応用できないかを検討した。もう一つのアプローチは、ブラウワーのバー定理の証明そのものを分析することによって、「心的構成」としての証明が通常の形式的証明とどのように異なるものとして捉えられているか、とくにその証明でブラウワーが行っている証明のカノニカリゼイション(正規化、ただし通常のゲンツェン式の正規化とは異なる)が、当の証明がもつ心的構成としての側面をどのように利用しているのかを明らかにしようと試みた。これによって、心的構成としての証明のいくつかの特徴が明らかにされるはずである。これらの研究の成果は近い将来、論文として刊行する予定で、現在はその準備を行っている段階である。当初計画していた課題から派生した副次的課題にいささか時間をとられてしまったことと、学内業務に時間をとられ、予定のエフォート量にやや不足があるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。
看護基礎教育におけるＫＹＴを導入した段階的な医療安全教育に関する研究

本研究の目的は、基礎看護学教育で学生のリスク感性を高める、医療安全教育プログラムの成果を明らかにすることである。学生の学習経験を考慮して、実施時期や教材、トレーニング方法を修正したプログラムを実施し、リスク感性の変化とインシデントに対する意識や行動から効果を検討した。修正プログラムは、実習期間中に介入することで、学生が実習経験を反映した危険予知を行ったり、医療安全従事者の意識を高め、医療チームの一員としてのリスクマネジメントの取り組につながっていた。1.本研究の目的は、看護基礎教育において、リスク感性を育成する系統的・効果的な医療安全教育プログラムを検討することである2.活動の実際1)医療安全教育の成果の検討:前年度の介入について以下の2点で分析した。1「質問紙調査により、4年次領域別看護学実習前に1回医療安全教育を受けた群と、実習後2回目の教育を受けた群(任意の研究協力者)の比較と、2回医療安全教育を受けた学生のリスク感性の変化により検討した。2学生の実習でのリスクマネジメントの体験の分析から、リスクマネジメントの現状を分析した。2)医療安全教育の改善並びに実践:14年次生に対して、学生の危険予知の傾向や学習段階を踏まえて、医療安全教育の方法を検討し、演習方法を動画事例の医療事故の発生要因の探求とし、実施時期を領域別看護学実習の途中に変更して実施した。21年次生に対して、イラスト事例によるKYTを実施した。(継続分析中)3.結果(医療安全教育の成果)1)医療安全教育の、回数による明らかな違いはなかった。2回受けた群の経時的な変化からは、リスクマネジメントの意識は持続的に高いが、リスク感性の変化や実践については教育直後に高い傾向があり、介入は学生が医療安全の知識を確認したり、危険予知に活かす方法を学ぶ機会として有効学生の視野を広げることにつながった。2)学生の実習中のヒヤリハット体験の実態:学生は、自分自身だけでなく他者のヒヤリハット体験に対しても、実習中の「ヒヤリハット体験」と認識していた。その内容は、日常生活援助の看護技術に関することや、情報やプライバシー管理に関わることであった。ヒヤリッハット体験の振り返り学習は約83%で行われていた。この学習活動は、ヒヤリハットを通じて、再発や予防に取り組もうとする実践的な態度であり、医療安全の担い手としての自覚を高めるというプログラムの目的の成果として考えることができる。1.本研究の目的は、看護基礎教育において、リスク感性を育成する系統的・効果的な医療安全教育プログラムを検討することである。2.活動の実際1)医療安全教育の改善並びに実践:1これまでの研究結果をもとに、4年次生の学習段階(実習経験)を踏まえて、介入時期を領域別看護学実習中間時、方法をRCAに変更して医療安全教育を実施した。2)医療安全教育の成果の検討:4年次生への介入について、1受講前・受講直後・看護学実習終了後の縦断的な「質問紙調査」によるリスク感性の変化、2看護学実習におけるヒヤリハット体験後の対処行動の分析によるリスクマネジメントの現状の2点で分析した。3)学会発表と論文投稿により研究成果を報告した。3.研究の成果1)実習中の4年次生への医療安全教育の介入によって、学生は知識を習得したり、医療安全従事者の意識を高めていた。また、看護学実習中の看護実践でもその意識と医療安全の行動は継続され、看護学実習を通して自己のリスクに関する視野の広がりや医療安全従事者としての意識の変化を実感していた。2)看護学実習中のヒヤリハット体験の振り返り学習は、再発防止の意識・自身の行動への課題意識を持って実施されていた。また、他者の体験も自己の学習機会と認識されていた。これらは医療のチームの一員として事故防止に取り組む、学生の行動化された医療安全実践として介入成果の一つであると考える。3)1年次生のKYTによる介入では、既習の学習の知識を踏まえた危険予知の実践や、実施後の危険予知の視点の広がりや、医療安全従事者としての自覚の高まりがあった。学生の学習段階を踏まえて医療安全教育プログラムを改善しその効果を見出すことができた。しかし、実践レベルでの評価の課題が明らかになり、今後も評価方法の検討と実践につながる医療安全教育の検討に継続的に取り組む必要がある。本年度の目標は、1)研究結果を踏まえた医療安全教育方法の検討・実施2)教育成果として、縦断的調査、2回目介入の有無による相違、学習段階の異なる対象の学びの明確化である。2.活動の実際1)看護学実習前にKYTによる医療安全教育を受けた4年次生に、「リスク感性」「リスクマネジメントの意識と実践」の質問紙調査を行い継続的な教育成果を検討した。2)研究協力者の4年次生に、看護学実習後に動画事例による2回目のKYTを実施した。

上記の質問紙調査を行い1回のみの学生と比較検討した。(継続分析中)3)看護学実習前の3年次生、1年次生に静止画事例を用いたKYTを実施した。3.結果1)実習後の調査では、リスクマネジメントの意識は実習前から継続されていた。しかし、"医療安全の知識やモデルの活用"や"危険予知の視野の広がりの自覚"等の割合が低下しており、実習でリスク感性が強化されなかったと考えられる。看護学実習は個の看護を中心に行われ、リスクマネジメントや環境から現象を捉えることに学生の関心が向きにくい背景があることが示唆された。2)2回目のKYT実施にあたり、動画事例によるKYT演習記録を分析し教材検討を行った。動画事例によるKYTは、学生の臨床感覚と関連し,患者の動的変化や移り変わる場面からリスクの発生状況を解釈・判断することにつながっていた。また、リアリティ感覚を生かすことで、学生の能動的学習を促進させ、事故につながるリスク要因をダイナミックに捉えるという点で、リスク感性を高める効果があると考えられた。医療安全教育実施後の成果の比較検討は次年度継続して実施。本年度の研究成果は、現状の課題や学生の傾向を把握し、医療安全プログラムの検討の資料として重要である。1.医療安全教育の検討と実施については、これまでの研究結果を踏まえ、4年次生の学習段階を考慮した医療安全教育方法を検討し、修正して実施することができた。2.医療安全教育成果の分析について1)計画通りに、医療安全教育前後と領域別看護学実習後に質問紙調査を実施し、縦断的な調査を実施することができた。2)前年度課題とした分析方法について、質問紙調査に加え、学生の実習でのヒヤリハット体験(リスクマネジメントの体験)分析を加え多角的に分析することができた。しかし、データが不十分な点があるため、次年度はその点を改善して調査を行う必要がある。3)学習段階の異なる対象の学びの明確化については、1年次生に対するKYTによる医療安全教育を実施し、データの蓄積を行うことができた。分析は次年度を通して継続的に実施している。以上の通り、医療安全教育の検討、実施(介入)、分析をほぼ計画通りに実施することができた。1.研究結果を踏まえた医療安全教育方法を検討し、4年次生全員に対する看護学実習前の医療安全教育と、研究協力者を対象とした2回目の医療安全教育を計画通りに実施することができた。2.教育成果の分析について1)看護学実習前と看護学実習後の縦断的調査により、学習段階に伴う課題を見出すことができた。2)看護学実習後の2回目介入の有無による相違については、教育方法の検討により教材の効果を確認し、実施することができた。今後の分析に必要なデータ収集までは行うことができた。3)学習段階の異なる対象の学びの明確化については、1年次生に対するKYTによる医療安全教育を実施し、データ収取を行うことができ、分析の準備ができた。3.研究遂行上の課題:質問紙調査では、医療安全教育の成果として、学生のリスクマネジメントの実践能力の評価が明確にできていない。
現代日本社会の動態分析のための社会理論の再審と新しい理論的枠組みの構築

本研究は、従来の人文・社会科学における諸社会理論を批判的に検討し、転換期にある現代日本社会の動態を分析するための新しい理論的枠組みの構築を目指したものである。本研究の結論は以下のとおりである。1.ホッブス以降の個体主義的社会理論を批判的に検討し、人間を生命=有機体として把握するヘーゲルの「有機体」理論に新たな社会理論の可能性を見出した。2.マルクスとマルクス主義の社会理論を検討し、(1)マルクスの物象化論が「常識批判」の方法として固有の意義を持つこと、および、(2)マルクス主義社会理論は「階級闘争史観」から脱却する必要があること、を明らかにした。3.ジンメルの社会学理論を検討し、今日のグローバリゼーションに伴う諸問題を解析するうえでの重要論点が彼の「圏の理論」にあることを明らかにした。4.ブルデュの社会学理論を検討し、彼の「暫定的な客観主義」が社会科学の認識論として重要な意義を持つことを明らかにした。5.欧米の社会学のcitizenship理論を検討し、「権利としての社会教育」という見解が現代日本の社会教育の発展のために理論的・実践的に重要な意義を持つことを明らかにした。以上の結論は現代日本社会の動態分析にとって重要な意義を持っている。これらの知見を総合した、新しい理論的枠組みの構築が今後の残された課題である。本研究の目的は、転換期にある現代日本社会の動態を分析するために、新たな理論的枠組みを構築することである。そのためには、まず、これまで一定の有効性を発揮してきた社会理論の諸潮流を批判的に総括(再審)することが不可欠の作業となる。そのさい、諸社会理論の総花的検討でなく、広い意味でのマルクス主義の諸理論と、それに対抗的に形成された諸理論に重点を置き、その批判的解明を目指している。平成6年度は本研究の初年度であるので、研究グループ全体として一定の共通した了解に達するために、各メンバーが個別的テーマに関する研究を深め、問題関心や見解を自由に発表し、それを全メンバーで自由に討議することに重点をおいた。補助金が交付された7月以降、ほぼ月に1回のペースで研究会活動を行ない、各メンバーの報告が一巡したところである。これまでの研究報告のテーマは、「真木悠介『自我の起源』の検討」、「スミス・マルクスとハ-バーマスの社会理論」、「自然存在としての人間-フォイエルバッハの諸説を手がかりとして」、「エンゲルスの「法則」観の検討」、「神と国家-ヘーゲル宗教哲学研究」などである。いずれも、現代日本社会の理論的把握のために先人の業績を批判的に摂取するという観点に立った問題提起的報告であり、人間-自然関係把握の現代的視点からの再検討、「法則」に関するエンゲルス的思考の弱点、スミス・ヘーゲル・マルクスの社会理論の今日的意義と限界等々の論点について新しい見解が示された。以上のように、本年度は各メンバーが個別的に研究課題を深めることに重点が置かれたが、次年度はマルクス主義社会理論の検討を中心的課題として研究を進める予定である。平成6年度は本研究の初年度であるので、研究グループ全体として一定の共通した了解に達するため、各メンバーが問題関心や見解を自由に発表し、全メンバーで自由に討議することに重点を置いた。平成7年度は、各メンバーの自由な研究発表を基本としながらも、マルクス主義の社会理論と何らかの形で接点をもつようにテーマ設定して研究会活動を行った。研究報告のテーマは、「山崎純『神と国家』の検討」、「マルクスの物象化論再考」、「ドイツの大学と社会科学研究」、「エンゲルスの「階級闘争史観」の検討」、「イリイチのテキスト論」、「ロマン派の有機体-国家論」などである。いずれも、現代日本社会の理論的把握のために内外の社会理論を批判的に検討するという観点に立った問題提起的報告であった。研究グループ全体として共通の見解に到達しているわけではないが、マルクスの物象化論については、それが近代ブルジョア社会把握の重要な柱であること、その理論的射程が社会構造全体に及ぶかどうか検討の余地があることを確認した。

エンゲルスの階級闘争史観については、これが「発展法則」観に基づくエンゲルス独自のもので、マルクスの歴史観とは異なること、エンゲルスの史観が通説的マルクス主義理論の基盤になっていることなどを確認した。これ以外の研究発表を含めた研究会活動を通じて、通説的マルクス主義理論の問題性を明らかし、それを批判的に克服する理論の方向性について検討した。平成8年度は、本研究の最終年度なので、過去2年間の研究を総括しつつ、(1)現代の日本社会の現実から出発し、問題とすべきは何かを明確にする、(2)その問題の分析のために、既存の社会理論の到達点・課題・可能性を明らかにする、(3)課題解決のための分析枠組み(分析視角)を構築する、という3点に重点を置いて、研究会活動を行った。各メンバーが発表した研究報告のテーマは、「ロマン主義的〈社会=有機体〉理論の現代的可能性」、「マルクス主義の理論的自己点検」、「フ-コ-の権力理論のゆくえとハ-バマ-スのコミュニケイション行為理論の可能性」、「資本制社会と「生」の論理」、「国際労働力移動をめぐる若干の理論的考察-経済学的分析から社会学的分析を目指して」、「福祉国家論の再検討-市民権とエスニシィティ」、「社会学教育の疎外と再生」、「労働の社会性と貨幣の物神性-マルクス物象化論の再考」、「現代日本社会における「自己(人格)」意識の変容-I・イリイチの「テキスト」論を手掛かりとして」、「P・ブルデューとマルクス主義」などであった。以上の研究活動を通じて、現代日本社会において問題とされるべきテーマとして、自然、生命、労働、権力、階級、コミュニケーション、教育、価値意識等々の問題があることを確認するとともに、それらの問題の分析にたいして、とくに、マルクス主義の社会理論の意義と限界を明らかにした。マルクス主義の社会理論の「相対化」と広い視野からの人文社会科学の成果の吸収が日本社会の現実分析のために不可欠であることを確認した。
芸術的時間の構造

(I)種々の次元、とりわけ哲学的次元での時間論的探究時間の本性、客観的時間と主観的時間との差異、時と永遠との関係などの問題について、哲学的時間論を主としつつキリスト教神楽的終末論的時間などをも視野に入れて、歴史的かつ理論的に解明した。(II)芸術的時間一般の構造についての原理的解明一般に芸術に関して時間が問題になるとき、その時間という概念には、(1)作品の存在時間(空間と同様に現実世界における作品の存在のしかたを現定する要因としての客観的時間)、(2)作品についての体〔時間(作品を鑑賞〔享受〕する体験にともなう主観的時間)、(3)作品の内容時間(現実世界かつ区別された固有の世界としての作品の内容となっている狭義ないし勝義の芸術的時間)、という三通りの意味が区別されることをあきらかにした。(III)個々のジャンルや作品に対しての芸術的時間の多様な様態についての分析ないし解釈以下のようなテーマについて一定の研究成果に到達した。(1)廃墟の美学-ピクチャレスクとロマン主義(2)アトリエの時間-絵画の自己反映性をめぐる-考察(3)瞬間的イメジ、イメージの瞬間性(4)モネの印象主義絵画と「瞬間」-《キャプシ-ヌ大通り》を例に(5)4コマ漫画と時間性(6)文芸と時間(7)メディアの一時性と芸術(8)映像時間の記号論-映像の時間構造と時間意識について(I)種々の次元、とりわけ哲学的次元での時間論的探究時間の本性、客観的時間と主観的時間との差異、時と永遠との関係などの問題について、哲学的時間論を主としつつキリスト教神楽的終末論的時間などをも視野に入れて、歴史的かつ理論的に解明した。(1)廃墟の美学-ピクチャレスクとロマン主義(2)アトリエの時間-絵画の自己反映性をめぐる-考察(3)瞬間的イメジ、イメージの瞬間性(4)モネの印象主義絵画と「瞬間」-《キャプシ-ヌ大通り》を例に(5)4コマ漫画と時間性(6)文芸と時間(7)メディアの一時性と芸術(8)映像時間の記号論-映像の時間構造と時間意識についてまず、伝統的な「芸術」の時間構造の全体像は、以下のようになっていることが解明された。芸術的時間1.空間と同様に現実の存在の要素を規定する時間=客観的時間2.作品についての妥当な美的受容体験に必要とされる時間=主観的時間3.現実世界とは区別された作品に内在する時間=狭義の芸術的時間3.(1)絵画・彫刻・文芸・演劇・映画のような再現的芸術の時間3.(1)(1)造形芸術「絵画・彫刻」の時間...時間的前後関係は、対象の並存関係によって間接的に表現される。3.(1)(2)非造形芸術(ミューズ的芸術)[文芸・映画・演劇]の時間...時間的前後関係は、直接に表現される。3.(2)音楽・建築といった非再現的芸術の時間現在までに行われた研究分担者による研究報告が、全て文芸関係であったことから、特に文芸における上記の構造は、さらに詳解された。文芸では、1.=作品において表現のために費やされている外延的時間、2.=作品が美的に受容されるために必要とされる読書時間、3.=作品世界のうちに表現された対象的時間、となる。文芸作品は、A抒情文芸(抒情詩・短歌・俳句等)、B叙事文芸(小説・叙事詩)と劇文芸、に大別される。A=1.2.は比較的短く3.も顕著な時間性を示さない。B=1.2.3.ともAよりはるかに長大である。かような観点から、具体的作品に即した綿密な分析がなされた。なお、次年度は他の芸術においても引き続き検討を重ねる計画である。前年度と同様に、三方向(x軸:哲学的な時間論、y軸:近代芸術観の変遷、z軸:各芸術ジャンルの時間論)にそって研究が進められ、特に再現的芸術の時間について以下のような構造が明らかにされた。芸術的時間の構造1.芸術作品の再現対象が持つ時間(歴史的な時間)2.芸術作品から受容者が再構成する時間3.芸術作品の主題や構想にそって組み替えられた時間4.芸術作品の提示形式や表現形式が持つ時間1.=素材の持つ時間であり、例えば風景の持つ現実世界の時間である。2.=いわゆる「物語」であり、時間軸にそって受容者が物語を組み立てる時間である。3.=芸術作品の構図や枠組みを決定するうえで重要な働きをする時間4.=芸術作品が表象する時間であり、例えば上演時間内で展開する時間である。