hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療提供組織における職務満足度の測定方法の開発とその規定要因の解析

【背景と目的】職務満足度の高い医療者は患者満足に好ましい影響を及ぼすと思われるが、職務満足を各職種、各管理レベルで検討した例はまれである。医療提供および職場のシステムを評価し改善するための知見を得るには、包括的な指標よりも、職務に関し多面的な満足度指標を用いることが望まれる。そこで、本研究では医療者の多面的な職務満足度を測定する方法を再検討して関連因子を解析することを目的とした。【対象と方法】病院医療者の職務満足につき、面接、自由記載アンケート、国内外の文献調査に基づき質問票を構成し予備調査と改訂を経て、既に開発してある自記式質問票を用いて調査をした。職務満足は多軸的に分解し、医療サービスの質、患者との関係、病院の物的資源、病院の人的資源、職場の相互関係、職場における地位、自立・裁量権、職場における敬意、プロとしての成長、個人・生活[報酬,職務の安定性,自由時間,ストレス]、および総合的満足度を、スケール化した。対象病院の内6病院では、医師、コメディカル、事務も対象としたが、調査対象は参加に同意した全国多施設の病院の医療者、経営首脳陣と看護婦、である。【結果・考察】徹底した内容分析と調査実績の基に既に開発されている質問票による調査結果では、測定学上の高い信頼性と妥当性が確認された。算出された各スケールは病院間の多様なプロフィールを呈示した。また、全般的に職務上の管理レベルによって、高い地位の集団ほど各評価軸において高い満足度を示す傾向が顕著に見られた。対象範囲を広げて調査を行った病院では、医療職種間で有意な実質的な差を検出することができ、多軸的レーダチャートでは同心円を示し、病院間で特徴ある異なるプロフィールを得ることができた。【背景と目的】職務満足度の高い医療者は患者の医療に対する満足度にプラスに影響を及ぼすと思われるが、今まで医療者の職務満足度と患者満足度の関係を調べた研究は少なく、しかも、多面的な職務満足と患者満足の関係を検討した例は少ない。しかし、医療サービスの質を改善するための知見を得るには、包括的な指標よりも、職務に関し多面的な満足度指標を用いることが望ましい。そこで、本研究では医療者の多面的な職務満足を測定する方法を開発し、その関連因子を解析することを目的とした。【対象と方法】病院医療者の職務満足につき、面接、自由記載アンケート、国内外の文献調査に基づき質問票を構成し予備調査と改訂を経て、自記式質問票を開発した。多面的な職務満足(医療サービスの質、患者との関係、病院の物的資源、病院の人的資源、職場の相互関係、職務における地位、自立・裁量権、職場における敬意、プロとしての成長、個人・生活[報酬,職場の安定性,自由時間,ストレス]、および総合的満足度を、内包するものである。その質問票を用いた調査の対象は本調査に参加した全国多施設の病院の医療者(経営首脳陣と看護婦。対象病院の内6病院は、医師、コメディカル、事務も対象。)【結果・考察】回収データの解析により、統計上も高い信頼性と妥当性を示すにいたった。また、病院ごとに、各軸のスコアは病院間の実質的な差を検出するにいたった。また、一病院内においても、職務上の管理レベルや職種によって、医療者群間に有意で実質的な差を検出することができた。

そこで、本研究では医療者の多面的な職務満足を測定する方法を再検討して関連因子を解析することを目的とした。【対象と方法】病院医療者の職務満足につき、面接、自由記載アンケート、国内外の文献調査に基づき質問票を構成し予備調査と改訂を経て、既に開発してある自記式質問票を用いて調査をした。職務満足は多軸的に分解し、医療サービスの質、患者との関係、病院の物的資源、病院の人的資源、職場の相互関係、職場における地位、自立・裁量権、職場における敬意、プロとしての成長、個人・生活[報酬,職務の安定性,自由時間,ストレス]、および総合的満足度を、スケール化した。対象病院の内6病院では、医師、コメディカル、事務も対象としたが、調査対象は参加に同意した全国多施設の病院の医療者、経営首脳陣と看護婦、である。【結果・考察】徹底した内容分析と調査実績の基に既に開発されている質問票による調査結果では、測定学上の高い信頼性と妥当性が確認された。算出された各スケールは病院間の多様なプロフィールを呈示した。また、全般的に職務上の管理レベルによって、高い地位の集団ほど各評価軸において高い満足度を示す傾向が顕著に見られた。対象範囲を広げて調査を行った病院では、医療職種間で有意で実質的な差を検出することができ、多軸的レーダチャートでは同心円を示し、病院間で特徴ある異なるプロフィールを得ることができた。
自己組織化による窒化アルミニウム結晶薄膜の創製

深紫外の高輝度光源、特に発光波長260nm以下の光源は細菌のDNA破壊に有効なため殺菌・浄水用光源として利用されている。現状では水銀灯タイプの光源が用いられているが、小型化、環境負荷の低減のためにAlGaN深紫外LED(Light Emitting Diode)による代替光源の開発が進められている。しかし、AlGaN深紫外LED素子の基板材料には昇華法、HVPE法を用いて作製された高価なAlN単結晶が用いられているため、素子単価が高くなり、既存ランプの置き換え、シェアの拡大が思うように進まない状況にある。本研究ではAlGaN深紫外LED用のAlN/サファイアテンプレートの新規作製方法を開発する。具体的には、サファイア基板上への(1)Al厚膜の堆積、(2)Li3N粉末の塗布、(3)アニールによる自己組織化AlN結晶薄膜の創製を行う。平成29年度までにAl真空蒸着装置の導入およびサファイア基板上へのAl蒸着膜の堆積を行った。真空蒸着装置のヒーターと坩堝の材質と形状、電圧・電流条件などを検討し、2インチサファイア基板上に膜厚3ミクロンの均質なAl厚膜を堆積する条件を見出した。平成30年度はAl/サファイア上にLi3N粉末を塗布し、高温熱処理によるLi3NからAlスパッタ膜上へのN輸送およびAlN結晶化を試みた。スパッタAl膜の膜厚、膜質、Li3N粉末の分量、アニール温度などを検討したが、現行の熱処理装置では温度(熱量)が不足していることがわかり、ヒーターの改良を行うこととした。平成30年度末までにヒーターの改良を終え、平成31年度から成長条件の最適化を再開する計画である。現行の熱処理装置では温度(熱量)が不足していることがわかり、ヒーターの改良が必要となった。装置改良により実験が中断したため当初計画よりやや遅れることとなったが、ヒーター改良は平成30年度末までに完了おり、研究期間終了までには当初計画の目標を達成できる見込みである。スパッタAl膜の膜厚、膜質、Li3N粉末の分量、アニール温度などを再検討し、条件の最適化を引き続き行う。得られたサンプルの微細構造評価、物性評価を行う。具体的には、X線回折装置(XRD)、走査型電子顕微鏡(SEM)、透過型電子顕微鏡(TEM)による構造評価を計画している。また、カソードルミネッセンス(CL)での物性評価も計画している。以上の評価結果を基に高品質・高均一AlN/サファイアテンプレートの創製技術を確立する。深紫外(Deep Ultraviolet: DUV)の高輝度光源、特に発光波長250nmの光源は細菌のDNA破壊に有効なため殺菌・浄水用光源として用いられている。現在のDUV殺菌装置には蛍光灯や水銀灯タイプの光源が用いられている。これらの光源を実装した装置には、有害な水銀が使用されていること、ガス封入管を用いているため小型化が難しいことなどの問題がある。これらの問題解決に向けて、代替のAlGaN固体光源(深紫外LED)の開発が進められている。しかし、AlGaN-LEDの基板には昇華法、HVPE法を用いて作製される高価なAlN単結晶が用いられているため、素子単価が高く、既存のランプの置き換えやシェア拡大に時間を要している。本研究では、深紫外LED用の新規AlNテンプレート基板作製技術の提案・実証を行い、素子の低コスト化に寄与する。平成29年度は、(1)真空蒸着によるAl厚膜の堆積条件の最適化を行った。ここでは、開発コスト、製造コストを抑えることを目的として抵抗過熱による真空蒸着装置を選択した。装置の条件出し、すなわちヒーターと坩堝の材質と形状、電圧・電流条件などを検討し、2インチサファイア基板上に膜厚3ミクロンの均質なAl厚膜を堆積する条件を見出した。また、上記(2)、(3)のプロセスによるAlN結晶薄膜の成長実験を開始した。当初の研究実施計画では、平成29年度に(1)Al膜の堆積を、平成30年度以降に(2)Li3N粉末の塗布および(3)アニールによる自己組織化AlN結晶薄膜の創製を行うとしていた。(1)の技術確立が順調に進んだため、(2)、(3)の実験を前倒しして開始することができた。

真空蒸着装置のヒーターと坩堝の材質と形状、電圧・電流条件などを検討し、2インチサファイア基板上に膜厚3ミクロンの均質なAl厚膜を堆積する条件を見出した。平成30年度はAl/サファイア上にLi3N粉末を塗布し、高温熱処理によるLi3NからAlスパッタ膜上へのN輸送およびAlN結晶化を試みた。スパッタAl膜の膜厚、膜質、Li3N粉末の分量、アニール温度などを検討したが、現行の熱処理装置では温度(熱量)が不足していることがわかり、ヒーターの改良を行うこととした。平成30年度末までにヒーターの改良を終え、平成31年度から成長条件の最適化を再開する計画である。現行の熱処理装置では温度(熱量)が不足していることがわかり、ヒーターの改良が必要となった。装置改良により実験が中断したため当初計画よりやや遅れることとなったが、ヒーター改良は平成30年度末までに完了おり、研究期間終了までには当初計画の目標を達成できる見込みである。当初の研究実施計画に従って、(2)Li3N粉末の塗布および(3)アニールによる自己組織化AlN結晶薄膜の創製技術を開発する。得られたサンプルの膜厚分布、貫通転位密度分布を測定・評価する。また、光学特性、不純物濃度の測定も行い、結晶の高品質化を推進する。スパッタAl膜の膜厚、膜質、Li3N粉末の分量、アニール温度などを再検討し、条件の最適化を引き続き行う。得られたサンプルの微細構造評価、物性評価を行う。具体的には、X線回折装置(XRD)、走査型電子顕微鏡(SEM)、透過型電子顕微鏡(TEM)による構造評価を計画している。また、カソードルミネッセンス(CL)での物性評価も計画している。以上の評価結果を基に高品質・高均一AlN/サファイアテンプレートの創製技術を確立する。
細胞シートと組織還流培養装置を用いた血管付き心筋組織の再生

In vitroで毛細血管網を伴った厚い機能的な心筋組織を再生させることを目的にin vivoから吻合可能な動静脈とその血流が支配する周囲の結合組織を採取し、その動静脈を培養液で還流したうえでその組織上に心筋細胞シートの重層化を行うことを試みた。平成18年度は平成17年度に開発した組織培養装置(バイオリアクター)を用いて血管付き組織のさらなる長期培養を行うとともに、心筋細胞シートの重層化実験を行った。長期培養に関しては還流培地の組成や流量をかえることにより2日までの組織培養が可能となった。静脈外からの漏出も組織培養用のチャンバーに改良を加えることにより1020%に軽減でき、安定した還流量を確保することができた。動脈側と静脈側の酸素分圧、血糖、乳酸濃度を測定、比較したところ酸素分圧および血糖値は低下し乳酸値が上昇していた。これらの変化は心筋シートの重層化により増大した。このことは生体外で接着させた心筋シートが血管付き組織と結合し連続的な血管網が再生されたことを示唆した。実際組織切片を観察したところ心筋シートに管腔様構造を認め、さらに免疫染色によりこれらの管腔が血管内皮細胞で構築されていることが確認された。これらの結果は生体と同様に動脈から注入された培養液により重層化心筋細胞シートを含む組織に酸素と栄養が供給され、老廃物が静脈から排出されたことを意味し、重層化心筋シート内の血管網の再構築を裏付けるものであった。今後、重層化心筋シート内の血管網新生過程を解析するとともにさらなる長期培養にむけたバイオリアクターの開発ならびに培養条件の最適化を行う。In vitroで毛細血管網を伴った厚い機能的な心筋組織を再生させることを目的にin vivoから吻合可能な動静脈(大腿動静脈の分枝である浅後腹壁動静脈)とその血流が支配する周囲の結合組織を採取し、その動静脈を培養液で還流したうえでその組織上に心筋細胞シートの重層化を行うことを試みた。まず17年度は組織培養装置(バイオリアクター)を開発するとともに培地の組成や流量に関する最適化を行った。バイオリアクターに関しては開放系で行った場合、間質から培地の漏出が起こるため静脈へ戻ってくる培地が減少してしまうという問題が生じたが、周囲をゲルで固めさらに密閉容器に入れることでこの問題を解決、生体と同様の閉鎖系を再現した。動脈圧、静脈圧および組織圧をモニタしながら流量を最適化した結果、心筋細胞シート重層化後24時間以上還流培養することが可能となった。また24時間の時点で重層化した心筋組織は同期して拍動していた。これらの結果は生体と同様に動脈から注入された培地により重層化心筋細胞シートを含む組織に酸素と栄養が供給され、老廃物が静脈から排出されたことを意味し、重層化心筋シート内の血管網の再構築を示唆するものであった。今後、重層化心筋シート内の血管網新生過程を解析するとともに長期培養にむけたバイオリアクターでの培養条件の最適化を行う。またバイオリアクター内で重層化心筋シートの反復移植を行うことでin vitroでより厚い心筋組織の再生を試みる。
大気変動における外部強制の役割について

長さが有限の時系列データから線形トレンドを見積もる場合には、システム内の過程で生じる内部変動が存在することにより、「見かけのトレンド」が生じる。本研究では、この内部変動に起因する見かけのトレンドについて確率統計理論を用いて調べるとともに、トレンドの検出可能性を調べた。一般的な統計的仮定のもと、データ長に依存する見かけのトレンドのモーメントや分布関数を理論的に求めた。内部変動が正規分布に従う場合、見かけのトレンドも正規分布に従う。非正規分布の一般的な場合、エッジワース展開を用いて見かけのトレンドの分布関数を得た。見かけのトレンドの分布関数を得るためには、内部変動の分布関数が必要となる。そこで、数値実験により得られた長期間データの解析を行った。トレンドのない年周サイクルをもつ外部強制のもとで行ったメカニスティック循環モデルを用いた15,200年積分、および大気海洋結合モデルを用いた1000年積分(Nozawa et al. 2006)のデータを解析した。得られたモデル大気の内部変動の分布関数をもとに、真のトレンドの検出可能性を調べた。成層圏では、帯状平均気温の内部変動は突然昇温現象により大きな季節依存性をもっており、標本分散を小さくするためにデータを年平均することは適当ではない。統計的に有意なトレンドを検出するために必要なデータ長を求めた。夏期の極域成層圏では、20年のデータから99%の統計的有意性で-0.5K/decadeの帯状平均気温の寒冷化トレンドを検出することができるが、冬季には150年以上必要である。一方、対流圏では、内部変動の分布関数は一年を通して似ており、データを年平均することができる。およそ35年のデータから、半球平均および年平均気温の0.05K/decadeの温暖化トレンドを検出することができる。有限長データから見積もられたトレンドには誤差が含まれており、見積もられたトレンドの有意性を統計的に検定する必要がある。そのためには外部変動の変化に起因する真のトレンドからのずれである見かけのトレンドの分布関数を知る必要がある。一般的な統計的仮定のもと見かけのトレンドのモーメントおよび分布関数を求めた。内部変動が正規分布に従う場合は見かけのトレンドも正規分布に従うことを示し、一般的な分布関数に対し、見かけのトレンドの分布関数のエッジワース展開を導き出した。その結果、見積もられたトレンドの有意性を正確に知るためには内部変動の分布関数を知る必要があることを指摘した。簡単な数値実験(擬似乱数を使ったモンテカルロシミュレーション)および複雑な数値実験(3次元大気循環モデル実験)を行い、エッジワース展開を使用したより正確な有意性検定の方法を示した。見かけのトレンドの議論には内部変動の分布を知ることが必要であるが、有限長データから内部変動を推定すると誤差が生じる。本研究では、3次元大気循環モデルを用いた長期間積分を行い、15,200年間という長期間のデータを取得した。このデータを用いてモデル内での大気変動のモーメントの空間・季節分布を調べ、内部変動が正規分布からずれているために、見かけのトレンドが正規分布であると仮定することができない領域があることを示した。また、同じモデルを用いて外部強制にトレンドを与えたアンサンブル実験を行い、内部変動と見かけのトレンドの関係を明らかにした。
糖尿病性膀胱機能障害に対する神経成長因子(NGF)蛋白導入セラピー法の確立

糖尿病に伴う膀胱機能障害め機序として、標的臓器から知覚神経路への神経成長因子(NGF)の軸索輸送障害が挙げられる。我々はこれまでの研究により.、糖尿病ラットに、求心性神経に上行性に感染する特徴のある単純ヘルペスウイルスベクター(HSV)を用いて分泌型βNGF遺伝子を導入すると、有意に膀胱機能低下が改善することを明らかにした。しかしHSVベクターの人体への安全性は明確でなく、臨床応用にむけてのハードルは少なくない。そこで安全かつ有効な新しいNGF導入の方法を検討し、開発を進めている。岡山大学生理第一の松井らはこれまでの研究により、11個のアミノ酸からなるPTDドメインをアルギニンに置換(11R)することにより、100kDa以上の蛋白質やペプチドがin vivoで細胞内に効率よく導入可能であるペプチドの開発に成功した。このペプチドを利用し、前駆体型NGFを膀胱平滑筋に導入し、糖尿病性膀胱機能障害に対する効果を検討した。まず、ラットNGFのcDNAを組み込んだPlasmidの増殖を行い、11RのcDNAをあらかじめ組み込んだpET Plasmidに全長NGFを組み込み、蛋白を発現・精製した。上記蛋白を初代培養膀胱平滑筋に導入し、分泌型NGFの培養液中への分泌について検討するため、正常ラットの膀胱平滑筋初代培養を行った。培養1週間後には、細胞の増殖を認め、αアクチンを用いた免疫染色にて多数の平滑筋が認められた。11R-NGFの初代培養膀胱平滑筋に導入し、そ導入効率を確認するため、11R-GFPを導入し、平滑筋細胞で約100%のGFP陽性細胞を確認した。今後は、NGFの分泌が時間経過によってどのように変化するか検討し、電気刺激、サイトカインおよびホルモン刺激によるNGFの分泌について比較検討する予定である糖尿病に伴う膀胱機能障害の機序として、標的臓器から知覚神経路への神経成長因子(NGF)の軸索輸送障害が挙げられる。我々はこれまでの研究により、糖尿病ラットに、求心性神経に上行性に感染する特徴のある単純ヘルペスウイルスベクター(HSV)を用いて分泌型βNGF遺伝子を導入すると、有意に膀胱機能低下が改善することを明らかにした。このペプチドを利用し、前駆体型NGFを膀胱平滑筋に導入し、糖尿病性膀胱機能障害に対する効果を検討する。まず、ラットNGFのcDNAを組み込んだPlasmidの増殖を行った。11RのcDNAをあらかじめ組み込んだpET Plasmidに全長NGFを組み込み、蛋白を発現・精製した。次年度は、11R-NGFを初代培養膀胱平滑筋に導入し、NGFの分泌が時間経過によってどのように変化するか検討し、電気刺激サイトカインおよびホルモン刺激によるNGFの分泌について比較検討す予定である。さらにストレプトゾトシン(STZ)投与による糖尿病モデルラットにおける、11R-NGF膀胱壁注入による膀胱機能障害の改善について比較検討を予定している。今後は、NGFの分泌が時間経過によってどのように変化するか検討し、電気刺激、サイトカインおよびホルモン刺激によるNGFの分泌について比較検討する予定である
シナプス可塑性の分子解析

本研究は、脳のもつ高次機能を分子レベルで理解するための端緒として脳の高次機能に密接に関与するNMDA受容体チャネル分子に着目し、標的遺伝子組換えによりNMDA受容体チャネルを構成するεおよびζ各々のサブユニット遺伝子を不活性化したマウスを作成し、NMDA受容体チャネルを構成する各サブユニットの欠失が、シナプスの可塑性の発現にどのように関与するのかを電気生理手法を用いて個体レベルで解析することを目的とする。研究計画は、順調に進捗し以下のような成果を挙げた。1.クローン化したcDNAをプローブとしてマウスNMDA受容体チャネルの多様性を決定している4種類のεサブユニット(ε1、ε2、ε3およびε4)の遺伝子クローンを単離した。単離した各クローンの制限酵素地図を作成し、部分的塩基配列を決定することにより、サブユニット遺伝子の膜貫通領域と推定される配列など、機能部位をコードするエクソン部分の遺伝子構造を明らかにした。2.εサブユニットの遺伝子の機能部位をコードするエクソンにネオマイシン耐性遺伝子を挿入し、次いでネガティブセレクションをおこなうためのジフテリア毒素遺伝子を結合したターゲッティングベクターを構築した。3.構築した各ターゲッティングベクターをエレクトロポーレーションによりES細胞に導入し、G418で選択をおこない耐性株を分離した。分離した耐性株をPCR法およびサザンブロット法により解析した。その結果、いくつかの遺伝子で標的遺伝子組換えをおこしている細胞株を分離することに成功した。現在残りの遺伝子に関してもスクリーニングを続けている。
マクロセル腐食の分極抵抗と亜硝酸塩の防食効果

本研究の目的は,鉄筋コンクリートのマクロセル腐食に着目し,マクロセル回路が形成されるときの分極抵抗を測定する手法を確立することである.これに加えて,確立された分極抵抗の測定方法を利用して亜硝酸塩の防食効果を評価することである.研究の方法は,分極抵抗を既往の交流インピーダンス法などによって測定するのではなく,性質の異なる2つの鉄筋コンクリートブロックを接続することでマクロセルを形成し,自然電位とマクロセル電流の変化量からマクロセル形成時の分極抵抗を測定するものである.本研究の目的は,鉄筋コンクリートのマクロセル腐食に着目し,マクロセル回路が形成されるときの分極抵抗を測定する手法を確立することである.これに加えて,確立された分極抵抗の測定方法を利用して亜硝酸塩の防食効果を評価することである.研究の方法は,分極抵抗を既往の交流インピーダンス法などによって測定するのではなく,性質の異なる2つの鉄筋コンクリートブロックを接続することでマクロセルを形成し,自然電位とマクロセル電流の変化量からマクロセル形成時の分極抵抗を測定するものである.
離散および超離散可積分系の数理とその応用

変数が離散的な方程式,量子力学的な格子模型,とりうる値まで離散的な力学系であるセルオートマトン(超離散系)のうちで,「可積分系」と呼ばれ,厳密解や統計的性質を解析的に表現できるものがある.本研究はこうした離散可積分系の,数理構造を研究し,特に「箱玉系」と呼ばれる超離散系の数理構造を明確にした.箱玉系は箱から箱へ玉を移動させる一種のゲームとして実現される力学系であるが,(i)ソリトン解をもつ,(ii)十分にたくさんの保存量をもつ,(iii)初期値問題が解ける,など,ソリトン方程式に良く似た性質を持っている.また,(iv)ソリトンの散乱がYang-Baxter関係式を満たす,(v)状態空間をある量子代数のq→0での表現(crystal)とみなすことができ,時間発展規則を表現のinter twinerで記述できる,など,組み合せ論的な性質も持つ.この系に対して,特に初期値問題を初等的な組合せ論的手法,超楕円函数に付随するヤコビ多様体上の線形流への変換,KKR全単射による解法,KdV方程式の超離散化を用いる手法など様々な手法で解くことによって,他の数学的な対象(組合せ論的対象,ワイル群,表現論など)との関係が明らかになった.たとえば,一般化された箱玉系の保存量は経路による表現を持つが,経路を決定する作用は一般化されたワイル群の作用と考えることもできる.また,可解格子模型との関係では,転送行列の固有値が箱玉系の基本周期を与えることや,ベーテ仮設方程式のストリング仮説が,箱玉系の保存量によって特徴づけられることを示した.このほかにも,量子系の相関関数や,超離散系の基本的な問題,それらの交通流などへの応用にも大きな進展があった.変数が離散的な方程式,量子力学的な格子模型,とりうる値まで離散的な力学系であるセルオートマトン(超離散系)のうちで,「可積分系」と呼ばれ,厳密解や統計的性質を解析的に表現できるものがある.本研究はこうした離散可積分系の,数理構造を研究し,特に「箱玉系」と呼ばれる超離散系の数理構造を明確にした.箱玉系は箱から箱へ玉を移動させる一種のゲームとして実現される力学系であるが,(i)ソリトン解をもつ,(ii)十分にたくさんの保存量をもつ,(iii)初期値問題が解ける,など,ソリトン方程式に良く似た性質を持っている.また,(iv)ソリトンの散乱がYang-Baxter関係式を満たす,(v)状態空間をある量子代数のq→0での表現(crystal)とみなすことができ,時間発展規則を表現のinter twinerで記述できる,など,組み合せ論的な性質も持つ.この系に対して,特に初期値問題を初等的な組合せ論的手法,超楕円函数に付随するヤコビ多様体上の線形流への変換,KKR全単射による解法,KdV方程式の超離散化を用いる手法など様々な手法で解くことによって,他の数学的な対象(組合せ論的対象,ワイル群,表現論など)との関係が明らかになった.たとえば,一般化された箱玉系の保存量は経路による表現を持つが,経路を決定する作用は一般化されたワイル群の作用と考えることもできる.また,可解格子模型との関係では,転送行列の固有値が箱玉系の基本周期を与えることや,ベーテ仮設方程式のストリング仮説が,箱玉系の保存量によって特徴づけられることを示した.このほかにも,量子系の相関関数や,超離散系の基本的な問題,それらの交通流などへの応用にも大きな進展があった.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)典型的な可積分セルオートマトンである箱玉系に関して,周期条件を課した一般的な系の保存量が,組合せ論的な経路によって表示できること,および,そのワイル群作用との関係を明らかにした.(2)箱玉系のある量子化を行い,量子可積分セルオートマトン系を構成した.(3)離散パンルベ方程式に基づくパデ近似アルゴリズムを構成した.(4)ワイル群の作用を双有理写像として実現し,その組合せ論的な章味を考察し,Robinson-Schensted-Knuth対応との関係を明らかにした.(6)一般化されたバーガーズ方程式に対応するセルオートマトンモデルに対して,Euler-Lagrange対応を調べ,それを交通流の問題に応用した.(8)KdV方程式からmodified KdV方程式への変換であるMiura変換の超離散アナログを発見した.(9)トロピカルR行列とKP階層におけるτ函数との関係を調べ,幾何学的クリスタルの表現を考察した.(10)0Vモデルに確率過程を導入し,セルオートマトンによってモデル化した新しい交通流モデルを提案し,そのモデルが実験データをよく再現すること示した.また,いくつかのパラメータに関して厳密解を求めた.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)可積分セルオートマトンの代表例である箱玉系において周期条件を課した系(周期箱玉系)と可解格子模型の関係を調べた.特に周期箱玉系の基本周期と対応する可解格子模型の転送行列の固有値との間の関係を明らかにし,それを用いて一般の周期箱玉系の基本周期を表す表式を得た.(2)周期箱玉系の保存量と対応する可解格子模型のベーテ方程式におけるストリング仮説解との対応関係を調べた.その結果両者の間にヤング図形を通じて重要な関係があることを予想し,その証明を完成させた.(3)高精度特異値計算ルーチンの開発とその性能評価を行った.

また,実対称3重対角行列の高精度ツイスト分解とその特異値分解への応用を調べた.(4)不均一XXXモデルの相関関数に関する漸化式を求めた.(5)連立2次方程式を利用して,3次の離散可積分方程式系を導出する手法を開発しいくつかの応用を調べた.(6)OVモデルに確率過程を導入し,セルオートマトンによってモデル化した新しい交通流モデルに対して,パラメータの極限で可解になることを示した.また,長い準安定状態の存在を示した.また,セルオートマトンモデルの生物啓への応用を試みた.(7)ハミルトン系の超離散アナログを構成した.(8)可積分系に対応する離散曲面の類似としての可積分な超離散曲面をいくつか構成した.(9)qパンルベ方程式の超幾何関数解を構成した.(10)反射壁のある量子可解模型に付随する箱玉系の構成を行った.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)周期箱玉系の初期値問題を組み合わせ論的手法により解いた.この結果をクリスタルの立場からベーテ仮説法を用いてといた結果と比較し,超離散化という立場からベーテ仮説法の組み合わせ論的な意味を明らかにした.また,初期値問題の解を陽に表示し,この表示がリーマンのテータ関数のアナログあることを見出した.周期箱玉系の保存料とKKR bijectionとの関係を明らかにした.(2)離散可積分系からの簡約を用いてリヤプノフ関数が明示される離散写像を見出し,そのエントロピー増大を議論した.さらに離散写像の一般化と超離散化について議論した.また,連立2次方程式系を用いて3次の離散可積分方程式系を構成した.(3)交通流のモデルとして考えられるASEP(asymmetric simple exclusion process)の周期境界条件の下での厳密解を,ランダムおよび同時更新の2種類の時間発展規則に対して研究した.そして,その分配関数および平均速度がガウスの超幾何関数を用いて表示できることを見出した.さらに,システムサイズによる展開を用いて,平均速度の漸近的な振る舞いを明らかにした.(4)shifted integrable schemesを用いて,従来よりも精度高く計算時間も短い特異値計算が可能になりうることを示した.(5)Sine-Gordon型方程式の離散化に対する一般的な手法を議論した.また離散非線形シュレディンガー方程式のいわゆるダークソリトン解がカソラチ行列を用いて表示できることを示した.そして広田の双線形方程式を利用して離散パンルベ方程式を導出する手法を示した.(6)量子可積分スピン系の相関関数を代数的に表現した.また,有限長のハイゼンベルグ反強磁性スピン系に対する密度行列を考察した.(1)箱玉系(Box-Baal System=BBS)においては,任意の状態およびその時間発展が(適当な正整数Nを用いて)超離散KdV方程式のNソリトン解によって与えられることを示し,BBSの任意の状態において保存量を求める操作である10消去が,超離散KdV方程式のNソリトン解のソリトンサイズを決めるパラメータを-1することに対応することを示した.これを用いてBBSの初期値問題を解き,解の明示式を与えた.同時に,超離散戸田分子方程式の解が超離散KdV方程式のソリトン解のルジャンドル変換で与えられることを示し,超離散戸田分子方程式の初期値問題および周期箱玉系の初期値問題の解の明示式も与えた.
糸状菌ウイルスのネオ・ライフスタイル

柱1「ハダカウイルス(HadV1)の感染性dsRNAの分子解剖と宿主菌系統の確立」HadV1感染、非感染菌株でフェノーム(培地での菌糸生育、色素形成、酵素産生等)、解析を行い、ウイルス感染の糸状菌宿主への影響を調べた。その結果、HadV1が宿主菌に生物学的影響を及ぼさないことを示唆することが示された。柱2「ヤドカリ・ヤドヌシウイルスの宿借・宿主性の証明と宿主菌系統の確立」YnV1、YkV1が織りなす相利共生関係について、YkV1感染性クローンを利用した逆遺伝学とYnV1トランスフェクション法を用いて詳細に解析した。YkV1が己のRNA合成酵素を利用して複製することを明らかにした(宿借性の半分以上は証明できたことになる)。また、RNA合成酵素が活性を持つためには、2A様のタンパク質分解酵素活性によりポリプロテインから切断されることが必須であることを示唆するデータを得た。YnV1、YkV1単独感染、混合感染、非感染菌株でフェノーム(菌糸生育、色素形成、酵素産生、ウイルス蓄積量等)解析を人工培地上で行い、ウイルス混合感染の方が、YnV1単独感染より環境適応能を低下させことを見出した。柱3「ネオ・ライフスタイルを持つウイルスの探索と生態学的役割の考察」12)ネオ・ライフスタイルをもつウイルスの類似配列を見つけ、その存在を検証する。13)バングラテデシュ産植物感染性糸状菌中に新規ヤドヌシウイルスを派遣した。新規ヤドカリウイルス(YkV2&#12316;YkV4)をスペイン産白紋羽病菌から、また新規ハダカウイルスをパキスタンFusariumspp, Trichoderma spp., Mortierella spp.からから分離することができた。ネオライフスタイルを持つウイルスの普遍性の証明に道筋をつけた。大幅な研究計画の変更は予定していないが、ネオ・ライフスタイルを持つと考えられる新規ウイルスの発見に伴い、下記のように研究計画の一部見直しを行った。柱1では、当初、HadV1のトランスクリプトーム、small RNAnome解析を進める予定であったが、HadV1が「真の裸性(dsRNAのみで感染性を示す)」を持っていない可能性が出てきた。そこで、HadV1の感染性の実体解明を進めると同時に、パキスタン産の菌類から検出された真の裸性を持つ可能性が高い新規ウイルスの性格づけを並行して進めることとした。すなわち、昨年度新たに見つかったハダカウイルス(HadV2, HadV3)の感染性dsRNAの分子解剖と宿主菌系統の確立を進める。HadVsが鍵役者となっている3者生態系(宿主植物/糸状菌/菌類ウイルス)における役割を解明するため、その感染実体を各種手法(分子生物学的、細胞学的、酵素学的手法など)を用いて明らかにし、裸性を証明する。柱2では、当初、YnV1、YkV1のトランスクリフ&#12442;トーム、small RNAnome解析を進める予定であったが、柱3で関連成果としてスペイン産白紋羽病菌から新規のヤドカリウイルス(YkV2, YkV3, YkV4)を相次いで発見したため、その解析と論文化を優先的に進めた(Arjona-Lopez et al., Environ Microbiol 2018)。その結果、前述のYnV1、YkV1のトランスクリプトーム、small RNAnome解析は次年度以降に行うこととなった。「昨年度新たに見つかったハダカウイルス(HadV2, HadV3)の感染性dsRNAの分子解剖と宿主菌系統の確立」1) HadVsが鍵役者と成っている3者生態系での役割を解明するため、ます&#12441;その感染実体を各種手法を用いて明らかにし、裸性を証明する。昨年度同様に以下の項目を進める。柱1「ハダカウイルスの3者生態系における役割の解析」7) HadVs感染、非感染菌株でフェノーム、トランスクリプトーム、small RNAnomeの解析を行い、ウイルス感染の糸状菌宿主への影響を調べる。8) HadVsをクリ胴枯病菌へのトランスフェクションを試みる。感染が成立す場合は、自然宿主、実験宿主菌の生存適応能(菌糸、胞子形成能等)へのHadVsの影響を解析する。柱2「ヤドカリ・ヤドヌシウイルスの4者生態系での役割の解析」(鈴木)9) YnV1、YkV1が織りなす相利共生関係について、YkV1感染性クローンを利用した逆遺伝学とYnV1トランスフェクション法を用いて詳細に解析する。10) 7)同様にYnV1、YkV1単独感染、混合感染、非感染菌株でフェノーム、トランスクリプトーム、small RNAnome解析を人工培地上で行い、ウイルス感染の糸状菌宿主への影響を調べる。柱3「ネオ・ライフスタイルを持つウイルスの探索と生態学的役割の考察」13)バングラデシュ産植物感染性糸状菌(約500株)、パキスタン産植物感染性糸状菌(約10株)、スペイン産植物感染性糸状菌(約80株)、英国産植物感染性糸状菌(約30株)から網羅的にウイルス探索を行う(一部は既に行った)。新たに見つかりつつあるヤドカリウイルス、ハダカウイルスのネオ・ライフスタイルを明らかにする。柱1:「ハダカウイルス(HadV1)の感染性dsRNAの分子解剖と宿主菌系統の確立」

HadV1ゲノムdsRNAを感染Cryphonectria nitschkei (クリ枝枯病菌)JS13株から抽出し、の配列を決定した。HadV1が2つのORFをもち、下流のORF BがRNA依存RNA合成酵素を持つことを明かにした。分画遠心により得られたdsRNAを含む画分をトランスフェクションに用い、C. parasitica (クリ胴枯病菌)、C. nitschkei感染株を得た。単胞子分離法を用いてJS13からのウイルス除去(キュアリング)に成功した。得られた菌は、H29年度以降の生態系における役割の解明に用いる。柱2「ヤドカリ・ヤドヌシウイルスの宿借・宿主性の証明と宿主菌系統の確立」粒子トランスフェクション法によるYnV1単独感染株、混合感染株を作出した。YnV1には3つの変異型が確認されており、それぞれについて単独感染株、混合感染株を作製することに成功した。また、YnV1単独感染により宿主菌の表現型に影響はないが、YkV1との混合感染により生育速度が低下する傾向が認められた。しかし、これは宿主菌系統特異的であった。柱3「ネオ・ライフスタイルを持つウイルスの探索」当初の研究計画に従って、研究が進んでいる。柱1「ハダカウイルス(HadV1)の感染性dsRNAの分子解剖と宿主菌系統の確立」HadV1感染、非感染菌株でフェノーム(培地での菌糸生育、色素形成、酵素産生等)、解析を行い、ウイルス感染の糸状菌宿主への影響を調べた。その結果、HadV1が宿主菌に生物学的影響を及ぼさないことを示唆することが示された。柱2「ヤドカリ・ヤドヌシウイルスの宿借・宿主性の証明と宿主菌系統の確立」YnV1、YkV1が織りなす相利共生関係について、YkV1感染性クローンを利用した逆遺伝学とYnV1トランスフェクション法を用いて詳細に解析した。YkV1が己のRNA合成酵素を利用して複製することを明らかにした(宿借性の半分以上は証明できたことになる)。また、RNA合成酵素が活性を持つためには、2A様のタンパク質分解酵素活性によりポリプロテインから切断されることが必須であることを示唆するデータを得た。YnV1、YkV1単独感染、混合感染、非感染菌株でフェノーム(菌糸生育、色素形成、酵素産生、ウイルス蓄積量等)解析を人工培地上で行い、ウイルス混合感染の方が、YnV1単独感染より環境適応能を低下させことを見出した。柱3「ネオ・ライフスタイルを持つウイルスの探索と生態学的役割の考察」12)ネオ・ライフスタイルをもつウイルスの類似配列を見つけ、その存在を検証する。13)バングラテデシュ産植物感染性糸状菌中に新規ヤドヌシウイルスを派遣した。新規ヤドカリウイルス(YkV2&#12316;YkV4)をスペイン産白紋羽病菌から、また新規ハダカウイルスをパキスタンFusariumspp, Trichoderma spp., Mortierella spp.からから分離することができた。ネオライフスタイルを持つウイルスの普遍性の証明に道筋をつけた。大幅な研究計画の変更は予定していないが、ネオ・ライフスタイルを持つと考えられる新規ウイルスの発見に伴い、下記のように研究計画の一部見直しを行った。柱1では、当初、HadV1のトランスクリプトーム、small RNAnome解析を進める予定であったが、HadV1が「真の裸性(dsRNAのみで感染性を示す)」を持っていない可能性が出てきた。
酵母ユビキチンライゲ-スによる細胞増殖制御

出芽酵母ミニ染色体安定保持に関与するBUL1遺伝子と相互作用する遺伝子を2-ハイブリド法により検索し、RSP5遺伝子を単離した。Rsp5蛋白のC末端側半分はヒトのE6-APと相同性を持つユビキチンライゲ-スである。E6-APはウイルスE6と共に癌抑制遺伝子P53をユビキチン化し癌化へと導く。Bull蛋白はRsp5ユビキチンライゲ-スと大きな複合体を形成しているが、パルスチェイス実験によりBull蛋白はRsp5蛋白のターゲット蛋白ではなく、調節因子と考えている。ユビキチン経路の最終ステップの複雑な基質認識と活性化調節機構の解明をめざし、まず、酵母rsp5温度感受性変異のマルチコピーサプレッサーを2種単離した。G0期に細胞が小さくなり呼吸と関連していると考えられているWHI2については、さらに、2-ハイブリド法によりWhi2と複合体を形成する蛋白の遺伝子を単離した。ゲノムデータベース検索により、相同性のある遺伝子をPCR法により単離した。これらの遺伝子破壊株は単独では表現型が観察できないが、現在、2重破壊株を作成することを試み、遺伝子産物の相互関係を明らかにする予定である。もう1種のマルチコピーサプレッサーAst1はシャペロンの様に働いているのかも知れない。さらに、Rsp5と複合体を形成しているBull蛋白がユビキチンライゲ-スの調節因子であるなら、ユビキチン化への信号伝達経路が存在するはずである。実際、bull変異株は野生株に比してクロロフォルムに耐性であった。
二重の危険の政策的基礎―二重の危険の再構成に向けて―（１）

アメリカにおける二重の危険の政策的基礎に関する資料の収集・精読を通じて研究を進め、同様の形でドイツにおける重複処罰の禁止の根拠に関する研究にも着手した。また、前者の研究をも参考にしつつ、主にわが国における二重の危険(・一事不再理効)に関係するテーマを取り扱う論文を二本執筆し、公表した。1つは選択的起訴と一事不再理効の関係を論じたもので、もう1つは、書面に依存した刑事手続からの脱却を目的として、公訴取消後の再訴追の要件(刑事訴訟法340条参照)を緩和する方向で立法をすることの是非について論じたものである。本研究(平成23年度25年度)においては、(1)米国における二重の危険の政策的基礎(underlying policy)の分析を完了し、(2)ドイツにおける重複処罰禁止の原則の政策的基礎を分析するという二つのことが目的となっていた。平成24年度においては、連載中の拙稿「アメリカ合衆国における二重の危険の発展過程」の第8回・第9回を執筆・公表することを通じて同論文を完結させるという目標は達成できなかったものの、二重の危険にも関係するテーマについての1論文執筆・公表(「一部起訴と裁判所の審判の範囲に関する一考察ー検察官の『合理的裁量』と一事不再理効の客観的範囲の『関係』を中心にー」研修773・3-16(2012年11月))、2早稲田大学刑事法学研究会における個人報告の担当(報告題目は「一部起訴と裁判所の審判の範囲」、2012年12月実施)、3米国最高裁判例紹介の執筆(2013年度中に『比較法学』(早稲田大学比較法研究所)において公表される予定である)等を通じて、その準備作業はある程度進めることができたと考えている。なお、1では、検察官の審判対象設定権と裁判所の審判の範囲の関係を主に論じたものであるが、その中で、本研究と関連する一事不再理効の機能(一事不再理効が検察官の審判対象設定権を制約するかどうか)についても検討した。2でも、いわゆる「親告罪の一部起訴」や「かすがい外しの起訴」等の場面における一事不再理効の機能という問題点への言及を含む研究の成果を報告した。さらに、3では、手続打切り後の再審理と二重の危険の関係について判示したBlueford v. Arkansas, 132 S. Ct. 2044 (2012)の紹介を行った。また、(2)についても、資料の収集・精読を通じて、ドイツにおける重複(二重)処罰禁止の原則に関する新たな知見を得た。本研究の目的は、(1)アメリカ合衆国における二重の危険の政策的基礎の分析を完了し、(2)ドイツにおける重複処罰禁止の原則の政策的基礎を分析することであった。2013年度(平成25年度)においては、(1)との関係で公表を予定していた「アメリカ合衆国における二重の危険の発展過程(8)」及び「同(9・完)」、さらには、『曽根威彦先生・田口守一先生古稀祝賀論文集』(成文堂)に寄稿予定であった「二重の危険の客観的範囲に関する一考察」について執筆を進めたものの、結局いずれも提出・公表することができなかった。他方、1「自白事件を簡易迅速に処理するための手続の在り方」(法学教室398号28頁以下)では、法制審議会「新時代の刑事司法特別部会」で検討されている事項のうち、二重の危険の問題とも関連する事項について検討し、2名古屋大学において開催された研究会においても「二重の危険の客観的範囲」に関する報告を担当した。これらは、(1)についての研究のさらなる推進につながるものといえる。また、(2)についても、執筆作業にはまだ入ることができていないものの、資料の収集・精読を通じて進捗があった。そして、日本刑法学会(全国大会)、早稲田大学刑事法学研究会、刑事判例研究会(東京大学)、名古屋刑事実務研究会等への参加により、日本の刑事手続に関する判例・実務・学説における重要な動向を把握することができた。このことは、間接的に二重の危険に関する研究の推進にもつながっているものといえる。そして、平成23年度においては、具体的には、(1)米国における二重の危険の政策的基礎の分析を完結させ、その成果を拙稿「アメリカ合衆国における二重の危険の発展過程」の完結という形で公表するとともに、(2)ドイツにおける重複処罰禁止の原則の政策的基礎に関係する資料の収集・通読・精査を実施することが目的となっていた。平成23年度の研究においては、論文という形で成果を示すことはできなかったものの、(1)についても(2)についても一応の進展があったものといえる。

特に、(1)については、「比較法学」45巻2号256-259頁(早稲田大学比較法研究所)において比較的新しい米国における最高裁判例(Renico v. Lett,559 U. S.__(2010))の概要の紹介をするとともに、同判例についての解説を執筆した(この判例解説についても、2012年度中には公表できる予定である)。また、米国における二重の危険に関する重要な論文も収集することができた。そして、国内出張を通じて、裁判員制度の現状及び理論的な課題、公訴時効の政策的基礎(二重の危険の政策的基礎と共通する部分がある)、韓国における国民参加の裁判制度の現状と課題、英国における司法取引等についての新たな知見を得ることができた。これらの知見は、米国における二重の危険の政策的基礎、答弁取引後の二重の危険、さらには、日本の裁判員制度の下での二重の危険の意義を巡る問題についても一定の示唆を与えてくれるものと考える。本研究の目的は、(1)アメリカ合衆国における二重の危険の政策的基礎の分析を完了すること及び(2)ドイツにおける重複処罰禁止の原則の政策的基礎を分析することであった。2014(平成26)年度においては、公刊された業績はないが、さらに文献の収集、精読を進めることを通じて、地道に研究を推進することができた。補助期間延長を含め4年間にわたって補助を受けて進めてきた本研究の成果としては、公刊されたものとして2012年及び2013年に発表した二つの論文がある。これらは、アメリカ合衆国における二重の危険に関する知見も参考にして、我が国における問題ー具体的には、1一罪の一部を起訴して確定判決を経た後に残りの部分につき起訴することの適否や、2公訴取消後の同一事実についての再訴追のための要件緩和の適否ーについて検討する内容を含むものである。1にかかる論考は、平成15年の最高裁判所の判決の意義・射程を明らかにするものとして、2にかかる論考は、法制審議会の新時代の刑事司法特別部会による最終的な調査・審議結果におけるこの点に関する提案内容を理解するための一つの視点を提供するものとしても、それぞれ意義があると考えている。また、公刊された成果とは別に、補助期間中に各種の資料の収集・精読を通じて上記各目的の実現に向けた準備を進め、今後の成果の発表に繋がる素地を作れたことも重要と考えている。なお、上記目的(1)については、本課題の補助期間中の資料収集等を経て、平成27年度末を目途に研究成果(連載中の「アメリカ合衆国における二重の危険の発展過程」の続編)を発表する予定である。また、上記目的(2)については、研究課題「二重の危険の政策的基礎ー二重の危険の再構成に向けて(2)ー」【基盤研究(C)】の平成27年度における採用決定を受け、同研究補助期間中の研究成果の発表に向けて準備を進める予定である。刑事法学平成24年度においては、上述の通り、本研究と関連するテーマで論文を執筆し、それが平成24年11月に『研修』(法務総合研究所)に掲載されたほか、関連するテーマでの研究会報告や最高裁判例の紹介を行い、また、ドイツにおける重複処罰禁止の原則に関する論文執筆についての下準備はある程度進んだものといえる。ただ、上述の通り「アメリカ合衆国における二重の危険の発展過程(8)」及び「同(9・完)」を執筆し、少なくとも前者を成果として公表するという目標は達成できなかった。
歯周炎病変局所への Th17細胞浸潤機構の解析

本研究では歯周組織構成細胞の一つであるヒト歯肉線維芽細胞(HGFs)を用い、Th17細胞が産生するIL-17Aおよび新規サイトカインであるTWEAKに歯周炎病態形成に関与しているTh17細胞を浸潤させるCCL20を産生を誘導するかどうかを明らかとするため研究を行った。その結果、IL-17AとTWEAKはIL-1・が誘導したHGFsのCCL20産生を相乗的に増強する事が明らかとなった。これらのことより、IL-17AとTWEAKはHGFsのCCL20産生を誘導することによりTh17細胞浸潤を促進し、歯周炎の病態形成に関与していることが示唆された。歯周炎はプラーク中に含まれる歯周病原性細菌により惹起される慢性炎症性疾患でT細胞を含む免疫担当細胞と線維芽細胞との複雑な相互作用によって病変が形成されていることが報告されている。T細胞の中でもTh17細胞は炎症性骨吸収に関与していることが示唆されている。本研究ではTh17細胞浸潤に関与しているケモカインであるCCL20に着目し、ヒト歯肉線維芽細胞(HGF)のCCL20産生機構を解明することを目的として解析を行った。今回は新規サイトカインであるTWEAKと炎症性サイトカインであるIL-1betaに着目し検討を行った。この研究により、TWEAKはIL-1betaが誘導するHGFのCCL20産生を相乗的に増強する事が明らかとなった。また、TWEAKとIL-1betaの共刺激で誘導されるCCL20産生にp38 MAPK, ERK, AktおよびNF-kappaBを介する経路が関与しており、western blot法を用いた解析によりERK, AktおよびNF-kappaBを介した経路がより活性化している事があきらかとなった。これらの結果より、炎症性細胞から産生されるTWEAKは、炎症局所に存在しているIL-1betaと協調し、HGFのCCL20産生を誘導し、Th17細胞が歯周炎病変局所に集積し、歯槽骨吸収を促進する機序が考えられた。ゆえに、TWEAKを阻害しCCL20産生を減少させることでTh17細胞浸潤、集積を減らし、歯周炎病変局所でのTh17細胞関連炎症性歯槽骨吸収を抑制できる可能性が考えられた。T細胞の中でもTh17細胞は歯槽骨吸収に関与していることが示唆されている。本研究ではTh17細胞浸潤に関与しているケモカインであるCCL20に着目し、ヒト歯肉線維芽細胞(HGF)からのCCL20産生機構を解明することを目的として解析を行った。今回はTh17細胞が産生するIL-17Aと炎症性サイトカインであるIL-1betaに着目し検討を行った。この研究により、IL-17AはIL-1betaが誘導するHGFのCCL20産生を相乗的に増強する事が明らかとなった。また、IL-17AとIL-1betaの共刺激で誘導されるCCL20産生にp38 MAPK, ERK,およびNF-kappaBを介する経路が関与しており、western blotを用いた解析によりERKとNF-kappaBを介した経路がより活性化している事があきらかとなった。また、IL-1beta刺激によりIL-17 receptor Cの発現が亢進されることも明らかとした。これらの結果より、Th17細胞は歯周炎病変局所でIL-17Aを産生し、炎症局所にすでに存在しているIL-1betaと協調し、HGFのCCL20産生を誘導し、さらにTh17細胞が歯周炎病変局所に集積し、歯槽骨吸収を促進する機序が考えられた。ゆえに、CCL20産生を阻害することでTh17細胞浸潤、集積を減少させ、歯周炎病変局所でのTh17細胞関連炎症性歯槽骨吸収を抑制できる可能性が考えられた。Th17細胞浸潤に関与しているケモカインであるCCL20を産生する能力が歯周組織構成細胞の一つである歯肉線維芽細胞にある事が23年度の研究結果より明らかとなった。この発見により歯周組織構成細胞自身がCCL20を産生することにより、歯周炎へのTh17細胞浸潤を調節している可能性が示唆された。また、CCL20を誘導する因子としてTh17細胞自身が産生するIL-17Aと歯周炎病変局所での炎症の増悪への関与が示唆されているIL-1betaである事が明らかとなった。この事はTh17細胞自身が歯周炎病変局所において歯周組織構成細胞である歯肉

線維芽細胞を刺激し、CCL20産生を誘導することにより、さらなるTh17細胞の浸潤・集積が起こり、歯周炎病変局所での歯槽骨破壊が起こる可能性が考えられた。これらの結果からこの研究の主な目的である歯周炎病変局所へのTh17細胞浸潤機構の一端を明らかにしていると考えられ、この研究はおおむね順調に進展していると考えられる。23年度の研究結果により歯周組織構成細胞の一つである歯肉線維芽細胞にTh17細胞浸潤に関与するケモカインであるCCL20産生能がある事が明らかとなった。しかしながら、その他の歯周組織構成細胞(歯肉上皮細胞、歯根膜細胞等)がCCL20産生能があるかに関しては不明である。今後、歯肉線維芽細胞以外の細胞を用い検討を重ねる予定である。また、23年度の研究によりIL-17AとIL-1betaに歯肉線維芽細胞のCCL20産生を誘導できる事が明らかとなった。しかしながら、他のTh17細胞が産生するサイトカイン(IL-17F, IL-22など)、炎症性サイトカイン(TNF-alpha, IL-6など)や細菌由来物質がCCL20産生を誘導できるかどうかは不明である。今後、細胞を刺激する物質を増やし検討を行う予定である。平成24年度は平成23年度と同様に細胞培養に関する試薬、CCL20産生を検出する試薬(ELISA, Western Blot, RT-PCR関連)などは物品として引き続き必要となり、購入予定である。また、研究の結果は日本歯科保存学会、日本歯周病学会、日本免疫学会等で発表予定であり、その際、学会開催地までの旅費、宿泊代等で研究費を使用する予定である。