hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人女性に対する指圧の生理的・心理的・主観的効果の検証

本研究の目的は、「湧泉(KI1)」及び「太谿(KI3)」の指圧効果について明らかにすることである。20歳以上40歳未満の女性を対象に実施した結果、指圧により、脈拍数減少、両足拇趾血流量増加、両足底皮膚表面温・深部温上昇、主観的な心地よさや温度感覚の得点の上昇、POMS短縮版における<緊張-不安><抑うつ-落込み><混乱>の得点の低下がみとめられた。本研究より、2経穴の指圧は足部冷感に効果的かつ安全な方法であることが示された。近年、補完・代替医療や統合医療に対する注目が高まっており、看護場面においても補完・代替医療の知識や技術を取り入れた看護ケアの開発や検証が行われるようになってきた。しかし、作用機序が曖昧であることに加え、効果の検証例が少ないことが問題・課題とされており、科学的に検証していくことが求められている。指圧は、不快症状に対するケアやリラクセーション技法として看護場面にも取り入れられているが、その効果を検証した例は少ない。本研究では、女性の半数以上が自覚しているとされる「冷え」に着目し、冷え症に効くとされる経穴を指圧した時の生理的・心理的・主観的変化について検証し、指圧の効果について基礎的データを得ることを目的としている。平成21年度は、予備介入にて実験室内環境の整備および介入条件の設定後、本介入にてデータ収集を行っている段階である。介入環境は、温度・湿度を一定範囲内に保った環境下とし、実施時間帯は体温の日内変動を考慮して午後の一定時間内に統一した。指圧する経穴は「太谿」および「湧泉」の2箇所である。指圧の強さは概ね一定になるようにし、全対象者に対して研究代表者一名のみが指圧を行うことで手技の統一性を確保した。対象者は20歳以上40歳未満の女性とし、同一被験者に対して、1.両足の指圧、2.片足の指圧、3.指圧なし、の3通りを実施、かつ月経周期に伴う体温の変動を考慮し、卵胞期および黄体期の両者で実施した。それぞれについて、生理的指標(血圧・脈拍数・皮膚表面温・深部温・血流量)、心理的指標(POMS短縮版)、主観的指標(心地よさのカテゴリースケール、局所温度感覚)について測定した。データ収集が終了次第、冷えに効くとされる経穴の指圧による生理的・心理的・主観的変化、片足を指圧した際の反対側の足部温・血流量への影響、冷え症の有無や月経周期による比較等の観点から指圧の効果について解析を行う予定である。本研究の目的は、冷え症に効果があるとされる経穴の指圧による生理的・心理的・主観的効果について検証し、指圧の効果について基礎的データを得ることである。平成21年度には、予備実験により確立した方法で本実験としてのデータ収集を行ってきたが、平成22年度は、前年度に引き続きデータ収集の継続、補完代替医療や指圧に関する最新の知見を得るための情報収集活動、データ分析、研究成果発表を行った。研究の介入環境は、温度・湿度を一定範囲内に保った環境下とし、実施時間帯は午後の一定時間内に統一した。指圧を行う経穴は、「太谿」および「湧泉」の2箇所である。指圧の強さは、全対象者に対して概ね一定になるようにし、研究代表者一名のみが指圧を行うことで手技の統一性を確保した。対象者は20歳以上40歳未満の女性とし、同一被験者に対して、1.両足指圧、2.片足指圧、3.指圧なし、の3通りを実施、かつ月経周期の低温期及び高温期の両者で実施した。それぞれについて、生理的指標(血圧・脈拍数・皮膚表面温・深部温・血流量)、心理的指標(POMS短縮版)、主観的指標(心地よさのカテゴリースケール、局所温度感覚)について経時的に測定した。月経周期等の兼ね合い上、データの欠損があったことから、低温期における1.両足の指圧(指圧群)と3.指圧なし(対照群)の比較について公表する。「太谿」および「湧泉」の指圧の結果として、指圧群において、介入後に、脈拍数の減少、両足拇趾血流量の増加、両足底皮膚表面温・深部温の上昇、主観的な心地よさや温度感覚の得点の上昇、POMS短縮版における<緊張-不安><抑うつ-落込み><混乱>の得点の低下がみとめられた。対照群では、時間の経過とともに両足拇趾血流量が有意に減少した。血圧は両群で変化しなかった。本研究より、2経穴の指圧は足部冷感に効果的かつ安全な方法であることが証明され、簡便な方法で冷えの不快感を緩和し得ることが示された。
プログラミング教育向けビジュアルプログラミング環境へのアサーションの導入

ブロック式ビジュアルプログラミング環境は、プログラミング言語の構文規則やキーワードを暗記することなくプログラミングを体験することができることから、小学校から大学まで広くプログラミング入門に利用されている。本研究では、ブロック式ビジュアルプログラミング環境「Phratch」にアサーション機能を追加するソフトウェアを開発し、一般に公開した。アサーションは処理単位に対する事前条件および事後条件を定義したものであり、ソフトウェアの機能仕様、設計およびテストを系統的に行うことを可能にする。実際の大学学部レベルのプログラミング教育に「Assertch」を導入し、その効果を評価した。ビジュアルプログラミング環境Assertchを開発し、プログラムを一般に公開した。開発内容としては、アサーションブロック、条件記述ブロックを実装した。また、アサーション結果通知機構として、ブロックの色を変更する機構を実装した。AssertchはPharoSmalltalkベースのビジュアルプログラミング環境Phratchへの拡張として実装した。ソースコードおよびパッケージをhttp://smalltalkhub.com/#!/tomooda/Assertchに公開した。Phratchの開発者と連絡を取り、PhratchからGUI操作のみでAssertchを自動的にインストールする機構をPhratchの標準配布パッケージに追加された。これにより、Phratchユーザは簡便にAssertchを利用することができる。形式手法入門向けビジュアルプログラミング環境Assertchの開発を継続し、一般公開しているプログラムを改良し更新した。評価のための予備実験として、大学の学部でのプログラミング入門でのプログラムの正当性に関する講義においてAssertchを利用した。また、プログラミング環境の評価をおこなうための演習課題を作成し、大学生に演習問題を解いてもらう予備調査を行った。予定していた通り、評価のための準備として、ユーザ評価のための演習課題の設定をし、予備調査で課題の難易度設定やプログラミング環境の操作上の問題点を洗い出すことができた。加えて、形式手法入門向けビジュアルプログラミング環境Assertchを大学での教育現場に適用した。ブロック式ビジュアルプログラミング環境は、ブロックを組み合わせることでプログラムを作成することができる環境である。ブロック式プログラミング環境では、プログラミング言語の構文規則やキーワードを暗記することなくプログラミングを体験することができることから、小学校から大学まで広くプログラミング入門に利用されている。本研究では、ブロック式ビジュアルプログラミング環境「Phratch」にアサーション機能を追加するアドオン「Assertch」を開発し、一般に公開した。アサーションは処理単位に対する事前条件および事後条件を定義したものであり、ソフトウェアの機能仕様、設計およびテストで利用される機能である。「Assertch」ではアサーションはブロックとして提供されている。アサーションブロックはプログラムを構成するために他のブロックと組み合わせて利用することができる。ビジュアルプログラミング環境を使ったプログラミング導入教育の中で、アサーションブロックは、プログラムの仕様記述、設計、テストを系統的に遂行することを可能にするとともに、形式手法のエッセンスを学ぶことを可能にする。「Assertch」は「Phratch」とともにオープンソースとして一般に公開されており、自由に改変および再配布が可能である。さらに本研究では実際の大学レベルのプログラミング教育に「Assertch」を適用した。山梨学院大学経営情報学部での計算機科学への導入をおこなう「情報処理論」において、プログラムの正当性に関する講義で「Assertch」を導入し、演習課題を設定し、その効果を評価した。予定していたビジュアルプログラミング環境の開発が順調に進行し、一般公開することができた。また、アップストリームであるPhratchから簡単にインストール可能な状態で配布することができたことで、教育現場での展開が容易になった。情報工学を専攻する大学生による評価を実施し、その成果を論文としてまとめる。形式手法国内でプログラミング教育に従事している研究協力者と連携し、プログラミング教育の現場への適用計画を具体化する。教育現場で必要なPC等を購入する予定であったが、適用先の大学のPCを利用できたために、今年度は購入する必要がなかった。開発および教育現場で必要なデスクトップPC等を購入する予定であったが、適用対象となる教育現場でのPC環境に合わせることができるよう、教育現場への適用計画を具体化させてから機材の購入をおこなうことにしたために、物品費が計画よりも少額になった。大学等での評価実験が具体化された時点で適切なPCを選定し購入する。2015年度に教育現場への適用計画を画定し次第、購入予定だったデスクトップPC等を購入する。
無転位III-V-N混晶-シリコン融合システムのデバイスプロセス

本研究では、光素子と電子回路を融合した新しいシステムを1チップ内に形成するための基本プロセス技術を構築することを目指した。そこでは、本研究代表者等が初めて実現した、Si基板上に格子整合したIII-V-N混晶を無転位で成長する技術を基盤技術とした。III-V-N混晶にはN原子起因の点欠陥が存在する。この点欠陥は高速熱処理によって減少し、さらに、N原子の供給源から放射されるNイオンの衝撃を防ぐことによって減少することが、発光効率の増加から明らかにされた。この過程で、点欠陥の一つとして、Ga格子間原子が見いだされた。また、発光特性に有利な直接遷移型のInGaPN層の成長に初めて成功した。点欠陥によって電気伝導度制御が難しくなることもわかり、その対策も見いだされた。SiとIII-V-N混晶の構成原子は相互に不純物である。2成長室型の分子線成長装置を開発して、エピタキシャル成長時の相互汚染を防ぐことができた。さらに、SiのMOS集積回路とIII-V-N混晶の発光素子を作製するための両プロセス技術の融合を図った。MOSトランジスタのゲート酸化膜を低温で成長する技術を開発し、これにより、Si層とIII-V-N混晶層間の相互拡散を防ぐことができた。その結果、SiのMOS集積回路を作製するプロセスに準拠して、光-電子融合システムを作製できることがわかった。これらの研究結果を結集して、Si基板上にSi/III-V-N混晶層を成長し、基本デバイスとして最上層のSi層にMOSトランジスタを、III-V-N混晶層に発光ダイオードを作製した。そして両デバイスを接続して、発光ダイオードからの光出力をMOSトランジスタで制御する基本回路を世界に先駆けて実現することができた。これにより、超並列ネットワークを初めとして、新たなシステムを実現するための基礎技術が構築された。本研究の課題は次の三点から成る。(1)III-V-N混晶の光・電子物性の解明と高品質化、(2)Si-III-V-N混晶のデバイスプロセス、(3)光-電子融合システムの検討と単位回路の作製。(1)については、高速熱処理によって、GaPNの発光効率が向上し、深い準位が減ると共に、キャリアのライフタイムが長くなることがわかった。伝導度制御については、n型ではTeドープによって10^<17>cm^<-3>台の制御が可能になった。しかし、通常の成長温度ではイオン化散乱中心が生成され、キャリア濃度と移動度の低下が生じることがわかった。p型については、Mgドープによって10^<18>cm^<-3>台のキャリア濃度と明るいフォトルミネッセンスが初期データとして得られた。なお、n型ではSi、p型ではBeの活性化率が低いことも明らかになった。InGaPNについては、N組成比7%以下の範囲でGaP基板に格子整合させるための組成制御が可能になった。また、これらの光学定数(屈折率、消衰係数、バンド構造)を分光エリプソ法によって得た。(2)、(3)については、Si集積回路と同じ長さの工程で製作できる、Si-化合物半導体一体化プロセス技術を考案した。その結果、Si/GaPN/Si基板の基本構造において、MOSトランジスタを作製できる見通しを得た。また、このプロセス条件では、Si-GaPNの相互拡散は10^<18>10^<19>cm^<-3>台のレベルでは生じないことがSIMS(二次イオン質量分析)によってわかった。また、GaPN/GaPダブルヘテロ構造LEDをGaP基板上に作製して、光デバイス特性のN組成比依存性を明らかにした。

さらに、生体の網膜機能に学んだ超並列集積回路を作製し、10^5の広い明暗範囲でエッジ検出できることを実証した。さらに改良したCMOSの基本回路を回路シミュレーションによって確認した。本研究の課題は次の三点から成る。(1)III-V-N混晶の光・電子物性の解明と高品質化、(2)Si-III-V-N混晶のデバイスプロセス、(3)光-電子融合システムの検討と単位回路の作製。(1)については、窒素(N)源として広く用いられている、プラズマセルから放出されるNイオンを除去することによって、発光効率が向上することが明らかになった。また、格子整合条件下で成長することによって、N原子の取り込み効率が高くなり、深い順位も減ることが見出された。GaPNの電気伝導度制御については、n形、p形共に可能となった。室温近傍でのキャリアの移動度は、n形ではTeドープ、Sドープ共にイオン散乱によって、p形ではMgドープにおいて格子散乱によって支配されることが明らかになった。InGaPNについては、Siに格子整合する条件下でバンドギャップの組成依存性を明らかにし、4%以上のN組成において直接遷移型の要素が強まることが推察された。また、In-N結合の空間的不均一により、バンドギャップの空間的不均一が生じることが見出された。(2)、(3)については、2成長室型MBE装置を用いてSi層を成長し、原子層レベルで制御された表面を得ることができた。このSi層に、前年度に確立したプロセス技術を用いてMOSトランジスタを作製できることがわかった。さらに、このMBE装置から大気に曝すことなくIII-V-N層の成長が可能な有機金属気相成長装置を設計・導入し,基礎的な成長条件の把握を始めた。発光素子については、Si基板上に格子整合した無転位のInGaPN/GaPNダブルヘテロ構造LEDを初めて実現し、室温でピーク波長660nmの赤色発光を得た。また、電子回路との融合のために、微小LEDの作製プロセスを構築した。(1)III-V-N混晶の光・電子物性の解明と高品質化。(2)Si-III-V-N混晶のデバイスプロセス。(3)光-電子融合システムの検討と単位回路の作製。(1)については、これまでIn組成の小さい間接遷移型のInGaPNの成長に限られていたが、In組成の大きい直接遷移型のInGaPN量子井戸層を初めて成長することに成功した。また、Si基板に格子整合した直接遷移型InGaPN/GaPN歪量子井戸構造では、発光素子に必要なバンドオフセットが得られることがわかった。クラッド層または障壁層となるGaPNのn形およびp形不純物のドーピングについては、ドナーから発生した電子がN原子起因の点欠陥に捕獲されることがわかった。一方、アクセプターのMgを添加すると、正孔はN原子起因の点欠陥には捕獲されず、点欠陥が減少して発光効率が向上することが明らかになった。また、プラズマセルから放出されるNイオンを除去することによって、Gaの格子間原子が減少し、発光効率が向上することがわかった。(2)および(3)については、二成長室型MBE装置を用いてSiエピ層へのP原子の混入を抑制することができた。
骨肉腫に対するテロメラーゼ阻害剤を用いた新たな薬物療法

テロメラーゼ阻害剤TMPyP4による骨肉腫細胞への抗腫瘍効果を検討した.テロメラーゼ活性を有する細胞では,活性抑制およびテロメア長の十分な短縮が細胞増殖抑制に関与していると考えた.活性のない長いテロメアを有する細胞に対して,TMPyP4はテロメア短縮作用を認めなかったが,有意な細胞増殖抑制を示したことより,テロメア長とは独立したDNA損傷作用を有すると考えた.本研究により,テロメア形態の異なる骨肉腫細胞株に対するTMPyP4単剤での抗腫瘍効果が証明され、TMPyP4などのテロメラーゼ阻害剤が,肉腫治療の新たなストラテジーとなる可能性が示唆された.テロメラーゼ阻害剤TMPyP4による骨肉腫細胞への抗腫瘍効果を検討した.テロメラーゼ活性を有する細胞では,活性抑制およびテロメア長の十分な短縮が細胞増殖抑制に関与していると考えた.活性のない長いテロメアを有する細胞に対して,TMPyP4はテロメア短縮作用を認めなかったが,有意な細胞増殖抑制を示したことより,テロメア長とは独立したDNA損傷作用を有すると考えた.本研究により,テロメア形態の異なる骨肉腫細胞株に対するTMPyP4単剤での抗腫瘍効果が証明され、TMPyP4などのテロメラーゼ阻害剤が,肉腫治療の新たなストラテジーとなる可能性が示唆された.近年骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)に対しては、化学療法の進歩、治療技術の向上により生命予後の改善がみられている。しかし多くの肉腫では,抗がん剤や放射線に対する感受性に乏しく、肺転移などには、既存の治療法では対処できず、満足のいく治療効果を得ていないのが現状である。よって従来の治療法に抵抗のある骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)に対する、新たな治療法の開発が切望されている。テロメラーゼ阻害剤は癌細胞を有限分裂寿命化し、死滅させることができるものと考えられており、新たな抗癌剤として期待されている。本研究の目的はテロメラーゼ阻害剤TMPyP4の骨肉腫細胞に対する抗腫瘍効果をin vitroで評価し、マウス骨肉腫モデルに対するテロメラーゼ阻害剤TMPyP4の抗腫瘍効果を検討し、悪性骨・軟部腫瘍に対する新たな薬物療法を開発することである。骨肉腫細胞株においてテロメラーゼ阻害剤投与によりテロメア長は短縮し,HOS,U2OS,SaOS2細胞株において有意な細胞増殖抑制を示した.テロメラーゼ阻害剤(TMPyP4)は,癌腫と比較しテロメラーゼ活性が低値である骨肉腫細胞の活性低下作用より,テロメア長短縮により細胞増殖抑制作用を呈している可能性が高い。TMPyP4によりテロメラーゼ活性を阻害し細胞がアポトーシスに至るまでテロメア長を短縮すると考えられ、マウス骨肉腫モデルに対する有効性を証明することで旧来の化学療法・放射線療法に反応しない多くの癌腫に対する新たな治療方法となる可能性があると考える。近年骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)に対しては、化学療法の進歩、治療技術の向上により生命予後の改善がみられている。テロメラーゼ阻害剤は癌細胞を有限分裂寿命化し、死滅させることができるものと考えられており、新たな抗癌剤として注目されている。本研究の目的はテロメラーゼ阻害剤であるTMPyP4の骨肉腫細胞に対する抗腫瘍効果をin vitroで評価しマウス骨肉腫モデルに対する抗腫瘍効果を検討し、悪性骨・軟部腫瘍に対する新たな薬物療法を開発することである。骨肉腫細胞株においてテロメラーゼ阻害剤投与によりテロメア長は短縮を認め、HOS、U2OS、SaOS2細胞株において有意な細胞増殖効果を示した。テロメラーゼ阻害剤であるTMPyP4は、癌腫と比較してテロメラーゼ活性が低値である骨肉腫細胞への活性低下作用より、テロメア長短縮により細胞増殖抑制作用を生じる可能性が高い。TMPyP4はテロメア長を短縮させなくても,腫瘍細胞のDNA損傷によるテロメア機能不全を起こす作用が肉腫には働く可能性があると考えられる.骨肉腫に代表される肉腫の治療成績向上のためには,有効性が高く副作用の少ない新治療薬が切望されている.本研究により,テロメア形態の異なる骨肉腫細胞株に対するTMPyP4単剤での抗腫瘍効果が証明され,肉腫治療の新たなストラテジーとなる可能性が示唆された。骨軟部腫瘍マウス骨肉腫モデルの安定した作成が困難であり、予定した個体数のサンプルの作成が遅れているため。モデルの作成が安定化しないため、マウス骨肉腫細胞株の変更を検討している。骨肉腫細胞株の変更の後、骨肉腫モデルを再度作成の上、テロメラーゼ阻害剤TMPyP4の抗腫瘍効果を検討する予定である。
環境適応機能を有するビジュアルサーボ系の構成に関する研究

1.提案する適応型視覚サーボ系の安定性に関する考察をし,その証明をした.2.提案するビジュアルサーボ系の有効性を検証する実験を行った.産業用ロボットアーム(川崎重工業,Js-5)とカメラ(エルモ,UN401)を用いてロボット・カメラシステムを構成し.制御装置としてVMEラックにVxWorksのシステムを構成,高速相関演算装置(トラッキングビジョン,富士通)を用いて,画像特徴量の追跡を行った.3.トラッキングビジョンを用いるための,特徴量の選択について考察し,障害物による隠蔽や,画像ノイズの影響に頑健な方法を提案した.4.提案するビジュアルサーボ系を用いて,未知環境内で障害物を回避する目標値の生成法を考案した.(1)環境やロボットアーム自身の運動学的構成やパラメータを用いず,環境の3次元情報をカメラシステムから再構成することなく,目標値を生成するために,2つのカメラの画像間に存在するエピポーラ拘束を推定した.(2)推定されたエポピ-ラ拘束を用いて,画像内で障害物が背景から分離できるという制限のもとで,ロボットアーム先端の画像内での軌跡を生成する手法を提案した.5.提案した目標値の生成方法を適応型視覚サーボ系に適用することによって,ロボットシステムと環境に関する知識がほとんどない場合にも,障害物回避軌道を生成することができ,また,実際に障害物に回避できることを構成した実験システムにより検証した.1.提案する適応型視覚サーボ系の安定性に関する考察をし,その証明をした.2.提案するビジュアルサーボ系の有効性を検証する実験を行った.産業用ロボットアーム(川崎重工業,Js-5)とカメラ(エルモ,UN401)を用いてロボット・カメラシステムを構成し.制御装置としてVMEラックにVxWorksのシステムを構成,高速相関演算装置(トラッキングビジョン,富士通)を用いて,画像特徴量の追跡を行った.3.トラッキングビジョンを用いるための,特徴量の選択について考察し,障害物による隠蔽や,画像ノイズの影響に頑健な方法を提案した.4.提案するビジュアルサーボ系を用いて,未知環境内で障害物を回避する目標値の生成法を考案した.(1)環境やロボットアーム自身の運動学的構成やパラメータを用いず,環境の3次元情報をカメラシステムから再構成することなく,目標値を生成するために,2つのカメラの画像間に存在するエピポーラ拘束を推定した.(2)推定されたエポピ-ラ拘束を用いて,画像内で障害物が背景から分離できるという制限のもとで,ロボットアーム先端の画像内での軌跡を生成する手法を提案した.5.提案した目標値の生成方法を適応型視覚サーボ系に適用することによって,ロボットシステムと環境に関する知識がほとんどない場合にも,障害物回避軌道を生成することができ,また,実際に障害物に回避できることを構成した実験システムにより検証した.
遺伝子のコンディショナルな機能阻害の新手法

遺伝子の機能を網羅的に解析するための新手法として、任意の遺伝子の機能を時期および部位特異的に阻害する方法の開発を目指した。網羅的解析における遺伝子の機能阻害法としては、2本鎖RNAを用いるRNAi法と、修飾オリゴヌクレオチドによるアンチセンスオリゴヌクレオチド法が有望である。これらとケージド化合物の化学を組み合わせることで、特定の時期に特定の細胞(組織)で任意の遺伝子の機能を阻害(または破壊)する手法を開発することが可能と考えられる。今年度の主な成果は以下の通りである。1)ケージドsiRNAの合成動物細胞においては、21塩基のsiRNAを導入することでRNAiが観測される。導入されたsiRNAは細胞内で1本鎖に解離してからターゲットに結合すると考えられる。そこで、dsRNAの1本鎖への解離を光制御するために、Bhc基を光解離基として持つ光応答性dsRNA架橋試薬を設計・合成した。この試薬をsiRNAと混合したものをHeLa細胞に導入したところ、GFPに対するRNAi効果が顕著に弱まっていることを観測した。この結果は、合成した光応答性架橋試薬と反応したsiRNAは、RNAi誘導能を失っていること、すなわちケージド化合物になっていることを示唆している。現在、光照射によるRNAi誘導能の回復、リンカー構造の最適化を検討している。2)核酸塩基へのBhc基の導入法の確立様々なアンチセンスオリゴをケージド化合物へと変換するには、核酸塩基部位に光分解性保護基であるBhc基を導入しなければならない。高効率でBhc基を導入できる前駆体であるBhc-クロロホルメートを合成することに成功した。これを用いて合成したケージドアデニンは、従来のものに比べてより優れた光分解効率を示すことも明らかにした。
頭蓋内血種除去術後の再灌流障害に対する新規治療戦略の開発ー水素治療効果の検討ー

尾動脈から採取した自己血を硬膜下に持続注入し、その後血腫を除去したラットモデル(急性硬膜下血腫除去モデル)を用い、血中及び脳皮質における酸化ストレスマーカー(8-OHdG)の上昇を確認した。本モデルを使用し、水素投与群、非投与群、sham群に分けた。3群間で血液ガスパラメータに差がないことを確認した。6時間後及び24時間後の組織学的検討において、水素投与群では、脳皮質における8-OHdG陽性細胞数の減少、TUNEL陽性細胞の減少、Water contentの減少を認めた。また、水素投与群では、24時間後の脳損傷体積の減少、神経学的所見の改善を認めた。つまり、急性硬膜下血腫除去モデルにおいて、水素投与は酸化ストレスを抑制し、機能改善効果を示すことを見出した。また、尾動脈から採取した自己血を脳内に持続注入し、その後血種腔内にrecombinant tPAを注入の上血種を吸引除去したモデル(脳出血除去モデル)においては、病理学的検討のみならず神経機能上も水素の効果は確認できなかった。後者のモデルにおいては、個体により脳損傷の程度に差があることを確認したため、negative resultとなった可能性があると考えている。本研究により、少なくとも急性硬膜下血腫術後における水素投与は新たな治療戦略の1つとなり得ることが示唆された。今後、本モデルを用い、水素投与がBBB破綻抑制効果を有するかを検討する予定である。初年度は、まず、尾動脈から採取した自己血を硬膜下に持続注入(350 &micro;l、7分間)し、その後血腫を除去したラットモデル(急性硬膜下血腫除去モデル)において、酸化ストレスマーカーの上昇を確認した。そのうえで水素投与群、非投与群、sham群に分け、組織学的検討(Brain water content、TTC染色、Albumin染色、Nissl&TUNEL&Fluoro-Jade染色、Anti-LC3抗体染色、8-OHdG染色、MDA染色、MMP-2/9染色)、行動学的検討を行っている。現時点で解析は終了できていないが、水素投与による8-OHdG、MDA陽性細胞数の減少及び神経学的所見の改善を確認している。つまり、水素投与による酸化ストレス抑制による機能改善効果が示唆される。また、尾動脈から採取した自己血を脳内に持続注入(50 &micro;l、5分間)し、その後血種腔内にrecombinant tPA (12 &micro;l)を注入の上血種を吸引除去したモデル(脳出血除去モデル)においては、個体により血腫の除去率にばらつきがあることが確認され、治療介入前の神経所見にも個体間の差が大きいため、tPA注入量を調整する等、画一的なモデルを模索中である。なお、上記に記載したごとく、基礎実験が終了していないため、当初予定していた臨床研究(頭蓋内血種除去術を受ける患者への水素点滴投与効果の検討)については開始できていない。最適な脳出血除去モデルを模索中であり、当初予定していた基礎実験の進捗に遅れが生じている。脳出血モデルにおけるtPAの投与量を調整し、再灌流障害の観察に最適なモデルを作成でき次第、脳出血除去モデルにおける水素投与の効果を確認する予定である。臨床研究については基礎実験結果により検討する。研究の進捗が当初の予定通りすすまなかったため次年度に繰越が生じた。次年度での解析に使っていく予定である。
22q.11.2の欠失する複雑心奇形に伴う副甲状腺機能低下症の分子生物学的研究

染色体22q.11の欠失する複雑心奇形に伴う副甲状腺機能低下症において、副甲状腺カルシウム感受性受容体の突然変異(ミスセンス変異、欠失、挿入)や転座を検討している。昨年度は研究計画に従って、対象の染色体22q11.2欠失を伴う心奇形例、16例(副甲状腺機能低下症を示す群7例、副甲状腺機能正常群9例)において、Genomic DNAを抽出し、また分離したリンパ球をEB virusに感染させて、リンパ球由来細胞株の樹立を行い、genomic DNAを各種制限酵素で切断後、アガロース電気泳動でDNAフラグメントを分離し、サザンブロット法を行った。全例施行していないが、ヒト副甲状腺カルシウム感受性受容体に対して、サザンブロット法では陽性のバンドを検出できている。またヒト副甲状腺カルシウム感受性受容体に対するセンス・アンチセンスプライマーを利用して、DNA PCRを行い、PCR産物を各種制限酵素で切断し、アガロース電気泳動を行った。正常コントロールを比べて、バンドに差を認めた症例において、現在PCR産物の塩基配列を検索中である。残りの症例でサザンブロット法、DNA PCRを行い、ヒト副甲状腺カルシウム感受性受容体の突然変異の疑い例で塩基配列の決定を行っており、まだ変異を確認していない。本年度は研究計画に従って、対象の染色体22q11.2欠失を伴う心奇形例、16例(副甲状腺機能低下症を示す群7例、副甲状腺機能正常群9例)において、Genomic DNAを抽出し、また分離したリンパ球をEB virusに感染させて、リンパ球由来細胞株の樹立を行った。現在genomicDNAを各種制限酵素で切断後、アガロース電気泳動でDNAフラグメントを分離し、サザンブロット法を行っている。またヒト副甲状腺カルシウム感受性受容体に対するセンス・アンチセンスプライマーを利用して、DNA PCRを行い、PCR産物を各種制限酵素で切断し、アガロース電気泳動を行っている。平成11年度は、残りの症例でサザンブロット法、DNA PCRを行い、ヒト副甲状腺カルシウム感受性受容体の突然変異の疑い例で塩基配列の決定を行う予定である。
職場環境改善のためのアセスメントツールの開発

抑うつ状態にある労働者に対する職場環境を含めた産業看護職のアセスメントを明らかにする。産業看護職のアセスメントとして、物事に対する認知の特性を把握する、所属する組織の状況を評価する、勤怠状況等の客観的情報を把握する、健康状態が職業生活に及ぼす影響を見出す、家族関係を確認する、健康情報を所属する組織に報告する必要性を判断する、という6カテゴリーを生成した。文献検討を踏まえて産業看護職は、本人の訴えと客観的情報、本人の立場や職場環境を多面的にアセスメントすることが明らかになった。抽出した原案をもとに、引き続き研究を進めていく必要がある。本研究目的である「抑うつ労働者に対する職場環境の調整にかかわる視点を明らかにして、アセスメントツールを開発する」ために、今年度は、抑うつ労働者に対する産業看護職の職場環境の調整に関わるアセスメント特徴を明らかにするため、文献検討とインタビュー調査を実施を計画した。インタビュー対象者には書面及び口頭で研究の目的、方法などを説明し、署名により研究参加の同意を得た。インタビューにより抑うつ労働者との面談場面で、産業看護職は、どのような情報をどのような目的で聞いて分析しているかを話してもらった。これを逐語録に起こし、質的帰納的にデータの分析を実施している。対象の属性は、産業看護職がA地域の事業場で常勤雇用で勤務する経験年数3年以上の産業看護職13名であった。対象者は産業看護職の経験が8年25年であり、平均経験年数は18.9年であった。産業保健体制は、専属産業医が在籍している事業場が5施設、嘱託産業医の事業場が6施設であった。現在、データの分析を行っているところである。現時点での分析結果から、産業看護職は、職場環境とストレス要因の両側面を総合的に把握してアセスメントしていることが明らかになっている。今後は、分析を深めて結果を洗練するとともに、インタビュー結果と文献検討の結果を統合して調査票を検討していく予定である。抑うつに関連する要因について、文献検討を行った。文献では、抑うつ状態と生活習慣の関連についての報告、抑うつ状態の発生は、職場環境と関連していることがこれまで多く報告されていた。職場環境における一次予防対策では、抑うつ状態は、職場環境と関連しているため、組織への支援が重要であること、うつ病の早期発見する問診票の効果に関する調査は報告されているが、労働者を今後どのように支援するのかを予測するものはみられなかった。現代の労働者が抱える問題は、複雑化・多様化している。そのため、職場の健康支援においては、医療専門職ではない、他関係機関を連携して健康管理を行う必要性が明らかとなった。今回、産業看護職は初回面談において、対象者を多面的にとらえ健康問題をアセスメントしていたことからも同様の結果であると言える。産業看護職は、労働者や事業主の一番身近である専門職として、今後、職場環境の調整をふくめてどのような支援が必要であるかを分析・判断していた。アセスメントに関する情報収集項目の整理をインタビュー結果と文献検討の結果を通して現在分析中である。また、アセスメントツールの構成概念を検討している段階である。産業看護職は、抑うつ労働者が健康と労働が継続できるよう職場環境のアセスメントをしながら就業継続できるよう支援していくことが重要であることが分かった。平成28年度は、引き続き分析の検討と、質問紙調査の実施を行う予定である。研究フィールドとの調整、研究計画の進行にあたって時間を要したため。職域で抑うつ労働者を支援するためには、医療職はもちろんのこと、医療職ではない職場の上司や関係機関と連携することで問題が解決したり、職場環境を含めた多様な視点から対象者の健康状態をアセスメントして、必要な支援の方向性を見立てることができる。そのため、今年度は、抑うつ労働者に対する産業看護職の情報収集項目とアセスメントの特徴の分析を整理した。対象は、産業看護職13名であった。産業看護職の経験年数は、59年が1名、1014年が3名、1519名が1名、2024名が5名、25名以上が3名で範囲は826年、平均産業保健経験年数は19.0年であった。産業看護職の情報収集項目は、<身体的症状><行動の障害><感情の障害><認知の特性><継続状況><日常生活での状況><家族の状況><組織の特性><職業生活での状況><キャリア形成><サポートの状況><緊急性の状況>の12のカテゴリーに整理できた。アセスメントの特徴は、<困っている問題を捜す><日常生活に結び付けて客観的に判断する><物事に対する価値判断を見立てる><健康に影響する組織特性を見極める><上司への相談の必要性を査定する><家族の関係性を見定める>の6カテゴリーに整理できた。先行研究では、抑うつを引き起こす原因として、出来事や自分自身を極端に悲観的・否定的にゆがめて捉える認知の歪みが一要因であることが報告されている。本研究でも、<物事に対する価値判断を見立てる>特徴が導き出された。職場には、様々な人材や職場環境に対して、その人の問題の捉え方や受け入れ方が影響されることをアセスメントしていることが明らかになった。研究者の異動等があったため、研究が遅れて1年間の延長している。

今年度が最終年度となるためこれまでの研究成果の公表と遅れている研究計画を遂行させていく予定である。抑うつ状態にある労働者に対する職場環境の調整に関わる視点を明らかにして、アセスメントツールを開発することを目的に本研究を行った。これまでの研究から、抑うつ状態にある労働者に対する産業看護職の職場環境の調整においては、個別に抱える支援から集団・組織を推測してアセスメントを行い、支援につなげていることが明らかとなった。また、抑うつ状態にある労働者の支援には、その職場の状況を捉えて、職場環境の調整のため、どのように個別支援のための分析、集団支援のための分析をするかが重要になることが明らかにされた。アセスメントの調査項目を作成するため、アセスメントツールの基盤となる項目のデータを整理した。その結果、対象者に影響する組織の特性、対象者に影響する業務の要因、対象者に影響する上司・同僚・部下との人間関係、対象者を支える職場のサポート、対象者の物事の認知に対する特性、対象者に影響を及ぼす家族の状況、対象者が抱えている仕事に対する見通しの状況、対象者の身体に現れている症状、対象者の行動に現れている症状、対象者の日常生活に与える影響、対象者の労働生活に与える影響、私傷病の欠勤状況、ストレスチェックの集団分析、ストレスチェック高ストレス者の面談結果の内容、健康相談/保健指導の相談内容に整理し、アセスメントツールの原案を作成することができた。今後は、抽出された原案をもとに、信頼性・妥当性の検証のため、引き続き調査を進めていく必要がある。抑うつ状態にある労働者に対する職場環境を含めた産業看護職のアセスメントを明らかにする。産業看護職のアセスメントとして、物事に対する認知の特性を把握する、所属する組織の状況を評価する、勤怠状況等の客観的情報を把握する、健康状態が職業生活に及ぼす影響を見出す、家族関係を確認する、健康情報を所属する組織に報告する必要性を判断する、という6カテゴリーを生成した。文献検討を踏まえて産業看護職は、本人の訴えと客観的情報、本人の立場や職場環境を多面的にアセスメントすることが明らかになった。抽出した原案をもとに、引き続き研究を進めていく必要がある。産業看護職を対象に実施したインタビュー調査と文献検討の分析が、現在分析途中の段階であるため。今年度は、アセスメントツール作成にむけ質問紙を作成する。今年度の研究計画としては、産業看護職の抑うつ労働者のアセスメントの特徴を加味すると、産業看護職の抑うつ労働者へのアセスメントの特徴として、抑うつ労働者は、組織のなかで問題となる点を日常生活や職場環境をアセスメントしながら対象を理解していた。そのため、今年度は得られたデータから整理し計画を変更して、まずは抑うつ労働者を捉える上で、どのような職場環境をどのようにアセスメントするのかの具体的な内容を明確化させる。産業保健平成27年度は、平成26年度から分析してきたインタビューデータ、文献検討の結果を統合して、質問紙票を検討することである。今年度は、アセスメントツール作成における予備調査が行えなかった。そのため、費用の繰り越しを行う。これまで明らかになった研究成果の公表と研究継続を行うために、1年間の延長が必要である。現在分析段階である研究結果をまとめて調査票を作成する必要があるため。平成28年度は、アセスメントツールの試案作成をして、予備調査のため、質問紙調査を実施する。
タイプA行動の情緒性の乏しい怒りと敵意の検討

本研究では、虚血性心臓疾患の危険因子とされるタイプA行動の特徴である怒りや敵意が、情緒性の乏しいアレキシサイミア的な要素をもつという点を検証し、それがどのような生育歴上の問題と関連しているかについて交流分析における諸概念を用いて検討することを試みた。学生被験者を対象にタイプA行動測定用の質問紙であるJAS学生用、怒りの表出に関する質問紙であるSTAXI、アレキシサイミアを測定するTASの質問紙を施行した。STAXIの因子分析では、独自に怒りの表出をためらうことを意味する因子と怒りの行動化の因子が抽出された。またタイプA行動を持つ者は、感情の高揚から起こるような怒りの表出が乏しいことが示された。タイプA行動を持ち、アレキシサイミア的な傾向を持っている被験者は単純な怒りの表出よりも、対象が不明確で衝動性の強い反社会的行動を示しやすいことが明らかとなった。またタイプA行動と人生の基本的構えとの関連性を検討し、タイプA行動を示す被験者は自己肯定ー他者否定的な構えを持ち、またその一部は自己否定ー他者否定的な構えを持つことが明らかとなった。つぎに交流分析の中で用いられる、ラケット感情、禁止令、人生脚本といった各個人の人格形成に影響を及ぼし、また人生のあり方に影響を及ぼすと考えられる諸特徴を測定するための質問紙を用いて、タイプA行動と交流分析に基づくそれらの特徴を検討した。その結果、タイプA行動とラケット感情との関連性が示された。さらにタイプA行動と禁止令、人生脚本との部分的な関連性は示唆されたが、明確な結論を得るには至らなかった。今後の課題として、さらに生育歴や親の養育態度との関連性を検討すること、またラケット感情、禁止令、人生脚本の測定方法をさらに洗練させて行くことが必要と考えられる。タイプA行動パターンは心臓疾患の発症に関する心理・行動特徴であるとされている。そのなかでも敵意や攻撃性が疾患の発症に強く関与するものであるという研究が近年多くなされている。本研究ではそのような特徴の背景に心身医学的にはアレキシサイミアと呼ばれるような情緒性の乏しさと関連した敵意や怒りがあるではないかという点を検討することを目的としている。STAXIの因子分析では本研究の結果として独自に怒りの表出をためらうことを意味する因子と怒りの行動化の因子が抽出された。またSTAXIの結果とアレキシサイミア傾向との関係を見ると、アレキシサイミア傾向の高い被験者ほど通常の怒りの情動を表出しないことがうかがわれ、さらに反社会的行動測定のための質問紙の検討から情緒性の乏しい怒りの存在が示唆された。またタイプA行動パターンを持つ者は、通常の怒りの表出尺度の検討から、感情の高揚から起こるような怒りの表出が乏しいことが示された。タイプA行動パターンの行動特徴と反社会的行動測定のための質問紙の関連を検討すると、タイプA行動パターンを持ち、しかもアレキシサイミア的な傾向を持っている被験者は単純な怒りの表出よりも、対象が不明確で衝動性の強い反社会的行動を示しやすいことが明らかとなった。今年度の研究ではタイプA行動パターンの特徴がその個人の対人関係における構えと関連するものではないかという点を検討することを目的として調査を行った。学生被験者を対象にタイプA行動パターン測定用の質問紙であるJenkins Activity Survey(JAS)学生用、怒りの表出に関する質問紙であるState Trait Anger Expression Inventory(STAXI)、アレキシサイミアを測定するToronto Alexithymia Scale(TAS)を施行した。

さらに個人が自分と他者との関係について肯定的あるいは否定的のどちらを強く認知しているかという基本的構えを測定するための質問紙であるOKグラムを施行した。タイプA行動パターンとアレキシサイミア、怒りの表出に関する質問紙の相関分析を行ったところ、概ね去年の結果を支持する成果を得ることが出来た。さらにタイプA行動パターンとOKグラムによって測定される人生の基本的構えとの関連性を検討したところ、タイプA行動を示す被験者は自己肯定-他者否定的な構えを持ち、またその一部は自己否定-他者否定的な構えを持つことが明らかとなった。このような点からすると、タイプA行動パターンの特徴とされる強い達成努力、時間的切迫感、攻撃性などが人生に対する否定的な構えから生じたものであると考えることが出来る。さらにこのような否定的な構えをもつことの原因について考察すると、これらは人生初期の対人関係に起因することが多いと推察される。本研究の基本的テーマであるタイプA行動の情緒性の乏しい怒りと敵意というものが基本的信頼関係を形成すべき人生初期における自己否定、他者否定などの体験を通して形成されるものであろうことが示されたといえる。本年度の研究では、虚血性心臓疾患の危険因子とされるタイプA行動パターンの特徴である怒りや敵意が、情緒性の乏しい失感情的な要素をもつものであるという点をふまえて、それがどのような生育歴上の問題と関連しているかについて検討することを試みた。基本的には、情緒性の乏しい怒りや敵意が、ある程度その個人のおかれた生育歴や対人関係といったものと関連するであろうという仮説をもとに、交流分析の中で用いられる、ラケット感清、禁止令、人生脚本といった各個人の人格形成に影響を及ぼし、また人生のあり方に影響を及ぼすと考えられる諸特徴を測定するための質問紙を用いて、それによって測定されるラケット感情、禁止令、人生脚本の諸特徴とタイプA行動あるいは情緒性の乏しい怒りや敵意がどのように関連するのかを検討した。この結果タイプA行動と情緒不安定性に基づく怒りとの関連性はさほど強いものではなく、失感情的な特徴との関連性も部分的に得られたのみであった。またタイプA行動はラケット感情が関連性を持ち、さらに禁止令、人生脚本との部分的な関連性は示唆されたが、明確な結論を得るには至らなかった。今後の課題として、さらに生育歴や親の養育態度との関連性を検討すること、またラケット感情、禁止令、人生脚本の測定方法をさらに洗練させて行くことが必要と考えられる。
家鴨の刷り込み形成時に脳内MHV領域で活性化される遺伝子群の解析

記憶や学習など中枢神経の可塑性を分子レベルで解析するためのモデルシステムとして、家鴨の刷り込み現象を選んだ。刷り込み刺激が与えられた時、MHVにおいてどのような遺伝子の転写が促進されるのかを知るためディファレンシャルスクリーニングを行ない、刷り込み刺激を受けたものに特異的に転写が促進される遺伝子クローンをスクリーンしたところ、ミトコンドリア上の遺伝子、カイニン酸結合タンパク質、カルモデュリン等が得られた。また、鳥類の刷り込みまたは、他の生物種において記憶や学習に関連する遺伝子の候補として、NMDAレセプターについて、報告されているRatの遺伝子の塩基配列情報を用いてPCR法によって家鴨のNMDAレセプター遺伝子の1つ(NMDA-R1)をクローン化し、in situハイブリダイゼーション法を用いて脳内での分布の変化を調べた。さらに、記憶や学習に関連していると考えられる遺伝子の候補として家鴨脳のシナプス分画に対する抗体を作製し、そこに存在するタンパクをコードする遺伝子群を数十個クローン化し塩基配列を決定して同定した。これらの遺伝子発現の刷り込み過程における時間的変化をドットブロットあるいはノーザンハイブリダイゼーション法によって調べた。その結果、大きく分けて次の3クラスに分類された:1)2倍以上の増加がみられるもの:ミトコンドリア上の遺伝子、カイニン酸結合タンパク質、EFT-2様遺伝子;2)2倍以内のわずかな増加がみられるもの:カルモデュリン、NMDAレセプター、シナプシンI、NCAM、ナトリウム/カリウムATPアーゼ;3)殆ど変化がないかあるいはわずかに減少するもの:カルモデュリンキナーゼII、シナプトタグミン、シンタクシン、ニューレキシン、Na/Caエクスチェインジャー。現在、これらの変化が発生過程に伴うものか刷り込み刺激によるのかの確認のための実験を行っている。
図像学的分析によるコメニウス『世界図絵』の異版本の比較研究

この研究は、平成7年度に井ノ口淳三によって行なわれていたものを、平成8年度に太田によって引き継がれて行なわれた。1592年に南ボヘミアで生まれたコメニウスの生誕400年を記念して、1992年には内外で多くの研究発表が行なわれた。この研究は、それらの成果を踏まえながら、コメニウスの著作の中でも特に有名な『世界図絵』を主たる対象とし、彼の汎知学思想とのかかわりを明らかにしようとした。井ノ口は、1992年、1995年のチェコ訪問の際にかなりの数の異版本を閲覧しており、現在はチェコ共和国に留学して引き続き資料を収集中である。とりわけ今回は、1719年に出版された『世界図絵第II部』に焦点をあて、それが実はコメニウス自身のものではなく、デスラ-という人物のものであることを明らかにし、そこに存在する教育意図の相違を分析した。太田は、『世界図絵』の様々な版を閲覧、検索に便利なように、コンピュータ上で検索できるシステムの構築を提案し、とりあえず、1658年のラテン語-ドイツ語版、1659年の英語版、1777年の英語版、そして日本語版が比較検討できる試作版を制作した。制作に使用したソフトは、Apple社のハイパーカードである。(1)内外の図書館を中心に『世界図絵』等コメニウス関係文献の所蔵調査を行った。95年度は、筑波大学、広島大学、新潟大学等の図書館で調査した。95年9月にチェコ共和国で開催された「第20回コメニウス研究国際会議」に参加したが、その際の調査では数多くの異版本に接することができた。チェコ共和国では、プラハのチェコ科学アカデミー哲学研究所、コメニウス博物館、教育図書館、国立博物館等でコメニウス関係文献を閲覧し、コメニウスにゆかりのあるニヴニッツェ、ウヘルスキー・ブロト、プシェロフ、フルネック等の博物館や記念館でも文献の複写をした。(2)『世界図絵』の1719年版について詳しく分析し、95年8月に東京都立大学で開催された日本教育学会第54回大会において、「『世界図絵』の第II部に関する一考察」と題して発表した。その発表原稿を加筆修正して、『追手門学院大学人間学部紀要』に「コメニウス『世界図絵』の第II部における諸問題」という表題で報告した。(3)「今なぜコメニウス研究か」という主題で『授業研究21』(明治図書)に発表した。(4)ミネルヴァ書房から1988年に翻訳出版した『世界図絵』を改訳し、平凡社から出版した。(5)図像学に関する文献を入手し、検討した。この研究は、それらの成果を踏まえながら、コメニウスの著作の中でも特に有名は『世界図絵』を主たる対象とし、彼の汎知学思想とのかかわりを明らかにしようとした。コメニウスの『世界図絵』は、世界で最初のさし絵入り教科書と称されているが、そこに掲載されている絵は、当時の職人の仕事場や社会風俗を知るうえで貴重なものである。また、17世紀から18世紀にかけて版を重ねるにつれて、掲載されている絵が微妙に変化しており、それらを比較対照することによって、それぞれの時代の子どもや教科書にかける思想の変遷を窺い知ることができる。逆に、コメニウスの絵そのものが、当時の版画や絵画の手法に深い影響を受けており、さし絵や図版を多く収録している書物との比較研究も興味をそそられる。本研究では、井ノ口、太田によって国内のかなりの資料の収集することができた。また井の口は1995年のチェコ訪問の際にかなりの数の異版本を閲覧しており、現在はチェコ共和国に留学して引き続き資料を収集中である。太田は、それらの資料の閲覧、検索に便利なように、コンピュータを使ったデータベースを作成した。文字情報だけでなく、数多くの図版を検索し比較検討するうえで、コンピュータを駆使することは非常に有益である。
人工心肺による生命維持法の安全化および適応決定のための基礎的ならびに臨床的研究

人工心肺による生命維持法(古くはECMO,最近はECLAあるいはELSとも呼ばれる)が,欧米および我が国で実用化に近づき,各種研究会が次々に発足している。経皮的血管確保法による呼吸循環補助はpercutaneouscardiopulmonary support:PCPSと呼ばれ,僅か4年前には,国内で20数例が行われたのみであったが,平成5年度末までには,500例を越えようとしている。しかし,これらの学会でしばしば論じられているのは,いわゆるECMOのentry criteria重症度の基準であって真の適応ではなかった。新しい治療法の適応決定に当たって,その治療法による治癒率,救命可能性,患者の重症度は重要な要素ではある。しかし,医療の中には,将来の長い生命予後を期待できなくても,また病気を根治できなくても,現在の問題解決のために必要な生命維持法がある。また,PCPSの概念と簡易な体外循環方法の導入により,予防的体外循環の概念も導入されてきた。我々は1965年に重症CO_2蓄積患者を人工心肺により救命しえて以来,一貫して人工心肺による生命維持法の研究を推進して来た。生後7時間の新生児から70歳代の高年者まで各年代の各種成因による呼吸・循環不全に対する本法適用の臨床例を,平成5年度末までに60例経験した。我が国でPCPSの症例が急増した原因の一つには,我々が改良を指導してきた膜型肺の進歩が大いに関与している。人工心肺による生命維持法が世界的な流行に入ろうとする前に,本法の基礎的,臨床的研究により安全化をはかり,本法の方法論と適応を確立できたと考えている。人工心肺による生命維持法extracorporeal life suport:ECLSが,欧米および我が国で普及期に入り始め,各種研究会が次々に発足している。これらの学会でしばしば論ぜられるECLSの適応は,どちらかというとECLSがうまくいかなかった場合でも,関係者が倫理的に責められないために,ベンチレータ療法だけでは90%患者が死亡するはずだとして決めた重症度の基準に過ぎない。新しい治療法の適応決定に当たっては,どのように全身状態が悪くなったかだけでなく,どのうよな病態によって状態が悪化しているのか病態の原因,種類,救命可能性などを考慮する必要がある。しかも,医療の中には,将来の長い生命予後を期待できなくても,また病気を根治できなくても,現在の愁訴解決のため,あるいは疾病治寮のための時を稼ぐためにも必要な生命維持法もあることを忘れてはならない。諸外国におけるECLSの適応や救命成績に関する資料を収集し,彼我の成績を比較しながら,より安全なECLSにすべく,ECLS回路各部の改良を進めながら,その安全性を動物実験で裏付けてきた。その中には,中空糸外部灌流型膜型人工肺や回路各部を連結し,また簡単に交換できるためのクイックコネクターの改良,ヘパリンに代わる抗凝固薬としてナファモスタットメシレートの大量,長時間使用の安全性確認などが含まれる。遠心ポンプの開発は,年度目標の一つであったが,同じアイディアのものが市販されたので,研究を中止した。血液凝固能その他測定のための間欠的自動採血装置の設計はできたが,プロトタイプを作るには至らなかった。平成4年度中に臨床例8例を加え,これまでの総症例数は52例となり,その救命率は略50%で,欧米の成績に匹敵するものであった。これらの成果を国内外の学会,講演会などで機会ある毎に紹介し,新しい治療法の安全化に対する啓蒙をはかることができた。人工心肺による生命維持法(古くはECMO、最近はECLAあるいはELSとも呼ばれる)が、欧米および我が国では実用化に近づき、各種研究会が次々に発足している。経皮的血管確保法による呼吸循環補助はpercutaneous

cardiopulmonary support: PCPSと呼ばれ、僅か4年前には、国内で20数例が行われたのみであったが、平成5年度末までには500例を越えようとしている。しかし、これらの学会でしばしば論じられているのは、いわゆるECMOのentry criteria重症度の基準であって真の適応ではなかった。新しい治療法の適応決定に当たって、その治療法による治癒率、救命可能性、患者の重症度は重要な要素ではある。しかし、医療の中には、将来の長い生命予後を期待できなくても、また病気を根治できなくても、現在の問題解決のために必要な生命維持法がある。またPCPSの概念と導入により、予防的体外循環の概念も導入されてきた。我々は1965年に重症CO_2蓄積患者を人工心肺により救命しえて以来、一貫して人工心肺による生命維持法の研究を推進して来た。生後7時間の新生児から70歳代の高年者まで各年代の各種成因による呼吸・循環不全に対する本法適用の臨床例を、平成5年度末までに59例経験した。我が国でPCPSの症例が急増した原因の一つには、我々が改良を指導してきた膜型肺の進歩が大いに関与している。人工心肺による生命維持法が世界的な流行に入ろうとする前に、本法の基礎的、臨床的研究により安全化をはかり、本法の方法論と適応を確立できたと考えている。