hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形モデルの特定化を誤った共和分検定の特性

この研究では、非線形モデルの特定化を誤ったときに、共和分検定がどのような特性を持つかを検証した。また、事前にモデル特定化ができない場合に、どの共和分検定を用いることが有効であるかを明らかにした。本年度の研究では,非線形モデルによって表される共和分関係を考える場合にモデルの特定化を誤ると,どのような影響が観察されるかを分析した。具体的には,共和分ベクトルが既知の場合,つまり単位根検定を行う場合,マルコフスイッチングモデルに対して複数の構造変化を考慮するモデルを適用すると,どのような影響が出るかを検証した。分析の結果は,マルコフ過程の遷移確率と変化の程度に大きく依存することが明らかとなった。定数項の変化の程度が大きく持続性が高い場合には複数の構造変化を考慮することが有効である一方,頻繁な変化が起きる場合には有効でないことが示された。また, TAR(threshold autoregressive,閾値自己回帰)モデルと構造変化モデルにおいて,モデルの特定化を誤ったときにどちらのモデルが定常性を発見するには効果的であるかを検証した。一般的には事前にデータ生成過程を判断することはできないので,モデルを誤る可能性は十分に考えられる。特に, TARモデルと構造変化モデルは線形モデルを適用した場合の影響が大きい。そのため,これら2つのモデルを考えることは重要となる。比較検証した結果, TARモデルは構造変化モデルの定常性を発見しやすいのに対し,構造変化モデルはTARモデルの定常性を発見しづらいことが明らかとなった。これらの結果から, TARモデル考慮した検定は事前に非線形モデルが特定化できない場合においても,比較的正確な検定を行えることが明らかとなった。本年度の研究では、STAR(smooth transition autoregressive,円滑遷移自己回帰)モデルやTAR(threshold autoregressive,閾値自己回帰)モデルによって表わされる均衡への調整過程を持っ共和分関係が存在する場合に、モデルの特定化を誤ると共和分検定にどのような影響が出るかを分析した。モンテカルロシミュレーションの結果、共和分の調整過程が高い持続性を持つSTARやTARモデルによって表わされるとき、代表的な共和分検定の検出力が著しく劣ることが示された。したがって、STARやTARモデルによって表わされる共和分関係が存在する場合には、通常の検定ではなくそれらのモデルに基づく検定が必要となる。そこで、次の段階として、STARやTARモデルに基づく共和分検定を提案した。これらの共和分検定は、帰無仮説で共和分なし、対立仮説でSTARやTARモデルに基づく調整過程を持つ共和分関係を持つ。本研究で提案した検定を様々な想定の下で代表的な共和分検定と比較すると、標本の大きさや均衡への調整過程の持続性が増加するときに、本研究で提案した共和分検定の検出力が代表的な共和分検定より高くなることが明らかとなった。これらの分析結果から、応用研究者が非線形性を考慮する共和分分析を用いて実証研究を行う際に、適切な検定法の下で検証を行えるようになる。それによって、そこから導き出される政策的な議論なども確かなものとなりうる。
西太平洋産センコウカイメン科の系統分類学的研究

研究代表者は、本年度までに行った調査により、日本近海、フィリピン、タイ等の西太平洋域より3属32種のセンコウカイメン科を得た。これらは全て日本近海からの初記録であり、このうち少なくとも10種が未記載種であることが確実である。海綿動物の形態分類は従来、骨片の形態に基づいて行われていたが、重要な分類形質となっている微小骨片の形態の種内変異が大きかったり、微小骨片自体が失われている場合がある事が発見さている(Ise et al.,in press)。このため、センコウカイメン科において、新たな分類形質として穿孔痕の形態とそれに基づく形態分類を提唱し、各種の分類学的再検討を行った。また、センコウカイメン科カイメン類の穿孔性の進化や、穿孔基質から砂礫底という生息環境への適応放散を調べること、および、信頼できる諸分類形質を再検討する目的で、DNAの塩基配列を用いたセンコウカイメン科カイメン類の分子系統学的研究を行った。この結果、被覆状、塊状へと成長する幾つかの種が単系統群となり、かつ、これらは褐虫藻を体内に保持するという特徴も持ち合わせていることがわかった。つまり、センコウカイメン類の進化において、基質からの脱却は褐虫藻との共生があって初めて起きた、という仮説が導かれた。また、幾つかのspecies complexが解決され、Spirastrella massa, S.solida, S.vagabundaがCliona属に移されること、Cliona inconstansは、外部形態からも分子系統解析の結果からも二種に分けることが妥当であることが示された。これは、環境に大きな影響を受けるとされてきた外部形態が、実は、遺伝的な背景をもっていたということがセンコウカイメン科で示された初めての例である。私は、前年度から引き続き、沖縄周辺海域のセンコウカイメン科の分類学的研究を進めており、幾つかの興味深い結果を得ている。まず、琉球列島の浅海域よりCliona inconstansを初めて記録し、形態及び生態からその属の所属を考察し、これまで誰も確認したことがなかった、カイメンが体の中に取り込んだ基質に対する侵食作用を発見した。この結果は「サンゴ礁砂礫底に生息するセンコウカイメン類」という演題で、第38回日本動物分類学会にて口答発表を行った。続いて、イタリアのジェノヴァで行われた第6回国際海綿学会に於いて、「Psammobionitc Clionaidae (Demospongiae : Hadromerida)in lagoonof the Ryukyu Islands, Southwestern Japan.」という演題で口答発表を行った。国際学会以降は、Clionaidae科内の系統を調べること、及び、Clionaidaeの信頼できる諸分類形質を再検討する目的で、DNAの塩基配列を用いた分子系統学的研究を進めている。現在までの結果によると、前述したCliona inconstansは、これまで知られていたよりもはるかに多様な外部形態を取り、骨片の外部形態も多様である事がわかった。そして、遺伝的に、枝状の外部形態をとり出水孔が01個開くもの、及び、塊状で出水孔が複数開くものの二タイプに分けられる事が示唆されている。これは、環境に大きな影響を受けるとされてきた外部形態が、実は、遺伝的な背景をもっていたということがClionaidaeで示された初めての例である。また、これまでSpirastrella vagabundaとされていた種が、Cliona属に移されること、αγという一連の生態型が、同一種内での成長段階の違いである事が示された。更には、複数種を用いた分子系統学的研究より、Clionaidae科が多系統であること、及び、Cliona属すらも多系統であることが示されている。すなわち、Cliona属では、一連のchamberと呼ばれる小さな小部屋を作りながら穿孔を進めるタイプと、chamberを作らず、大きな穿孔穴を作りながら穿孔を進めるタイプに分けられそうである。

また、幾つかのspecies complexが解決され、Spirastrella massa, S.solida, S.vagabundaがCliona属に移されること、Cliona inconstansは、外部形態からも分子系統解析の結果からも二種に分けることが妥当であることが示された。これは、環境に大きな影響を受けるとされてきた外部形態が、実は、遺伝的な背景をもっていたということがセンコウカイメン科で示された初めての例である。
放射線治療におけるリアルタイム式体内埋め込み型放射線測定システムの開発

放射線治療技術は定位放射線治療、強度変調放射線治療(IMRT)に始まり、近年急速に進歩している分野で、照射精度の向上も著しい。にもかかわらず過剰照射、過少照射などの放射線治療医療事故が多発している。こうした医療事故の根本原因は体内の照射線量をリアルタイムに知ることができないことに起因している。体内の照射線量がリアルタイムにモニタできない現状では放射線治療医はその医療事故に対して医療事故が発生したか否かも判断できないのが現実である。リアルタイム式体内線量測定システムが開発されれば、その信号を元に治療装置の制御が可能であり、正確な照射線量投与と同時に、医療事故を皆無とすることが可能である。リアルタイム式体内埋め込み型放射線量測定システムは放射線治療を行う上で必須のシステムであるが、放射線検出および体外モニタリング方法がきわめて困難なことから、世界のどこでも開発されていないのが現状である。今回、私どもは、工学系研究科の石井研究室と共同研究を行うことにより、実際のリニアックによる線量率16Gy/minのX線照射に対してCdTe結晶が線量に比例して2090nAの微弱な電流を発生することを確認した。また本電流は照射開始と同時に発生し、照射終了と同時に止まることを確認したので、本線量計によりリアルタイムのモニタリングが可能であることが判明した。従ってこの微弱な電流を増幅し、交流磁場を発生させることで、体外でのリアルタイム線量測定が可能である。にもかかわらずウェッジフィルタの計算ミスによる過照射など、放射線治療における医療事故が多発している。こうした医療事故の原因は体内の照射線量をリアルタイムに知ることができないことに起因している。体内の照射線量がリアルタイムにモニタできない現状では放射線治療医はその医療事故に対して、医療事故が発生したか否かも判断できないのが現実である。リアルタイム式体内埋め込み型放射線量測定システムは放射線治療を行う上で必須のシステムであるが、放射線検出および体外モニタリング方法がきわめて困難なことにより、世界のどこでも開発されていないのが現状である。最近米国で類似のシステムが報告されたが、刺入デバイスは大きく、手術による刺入が必要なものであり、また放射線治療終了後に照射された積算の線量を示すもので、リアルタイムに線量を示すものではない。今回私どもは、工学系研究科の石井研究室と共同研究を行うことにより、リニアックのX線照射に対してCdTe結晶が線量に比例して微弱な電流を発生することを確認した。この微弱な電流を増幅し、体外でのリアルタイム線量測定の可能性が示唆された。今後は刺入デバイスのマイクロ化をはかり、実用化の研究を推進するところにある。
レンチウイルスベクターを用いた筋ジストロフィー遺伝子治療

我々は,神経筋疾患に対する遺伝子治療,特に筋ジストロフィーへの遺伝子治療の開発を目指している.レンチウイルスベクターを用いて筋ジストロフィーモデル動物(mdxマウス)に直接遺伝子導入を行い,病理学的,生理学的機能評価により有効性の検討を行った.レンチウイルスベクターにより骨格筋,satellite cellの中で導入遺伝子の安定した発現が得られた.これによリ筋線維の変性を妨ぐことができ,永続的に治療用遺伝子が供給された.呼吸筋とくに横隔膜はin vivo遺伝子導入の有効なターゲットとなることを示した.MSCVプロモーター活性と筋のfiber typeとの間には相関関係が示された.モデル動物にウイルスベクターを直接投与(in vivo)し,骨格筋および心筋細胞に治療用遺伝子(ジストロフィン遺伝子)を導入し長期間の遺伝子発現を観察し,病理学的,生理学的機能評価により有効性を検討した.直接,モデル動物(mdxマウス)にa)直接筋注,b)腹腔内投与を行った.接種後4週,4ヶ月,1年,2年を観察期間として,治療効果を判定した.骨格筋病理標本を作製しHE染色、mGomori染色など通常の染色方法に加え,抗dystrophin抗体染色,GFP (直接観察,必要に応じて抗GFP抗体を使用) ,dystrophin関連タンパクを染色し評価した.また生理学的評価として骨格筋の収縮性・耐性の評価としてspecific forceとcontractionに対する耐性試験を行った.我々は,神経筋疾患に対する遺伝子治療,特に筋ジストロフィーへの遺伝子治療の開発を目指している.レンチウイルスベクターを用いて筋ジストロフィーモデル動物(mdxマウス)に直接遺伝子導入を行い,病理学的,生理学的機能評価により有効性の検討を行った.レンチウイルスベクターにより骨格筋,satellite cellの中で導入遺伝子の安定した発現が得られた.これによリ筋線維の変性を妨ぐことができ,永続的に治療用遺伝子が供給された.呼吸筋とくに横隔膜はin vivo遺伝子導入の有効なターゲットとなることを示した.MSCVプロモーター活性と筋のfiber typeとの間には相関関係が示された.モデル動物にウイルスベクターを直接投与(in vivo)し、骨格筋および心筋細胞に治療用遺伝子(ジストロフィン遺伝子)を導入し長期間(1年間)の遺伝子発現を観察し、病理学的、生理学的機能評価により有効性の検討を行った.直接、モデル動物(mdxマウス)にa)直接筋注、b)腹腔内投与を行った.接種後1年(および2年)を観察期間として、治療効果を判定した.全例で骨格筋病理標本を作製しHE染色,m-Gomori染色など通常の染色方法に加え.抗dystrophin抗体染色,GFP(直接観察、必要に応じて抗GFP抗体を使用),dystrophin関連タンパクを染色し評価した.また生理学的評価として骨格筋の収縮性・耐性の評価としてspecific forceとcontractionに対する耐性試験を行った.モデル動物における遺伝子発現が乏しく,病理学的,生理学的機能評価が十分に施行できていない.遺伝子発現の精度を高める.レンチウイスルベクター作製法の改良,投与法の改善など.引き続きモデル動物にレンチウイルスベクターを直接投与(in vivo)し、骨格筋および心筋細胞に治療用遺伝子(ジストロフィン遺伝子)を導入し長期間(1年間)の遺伝子発現を観察し、病理学的、生理学的機能評価により有効性を検討を進める.
広域火山灰を中心とした第四紀火山活動、海面変化および気候変化の研究

1.後期第四紀(最近13万年間)に九州、本州、北海道の諸火山から噴出し日本列島の大半をおおった広域火山灰は、本研究により数を増し、分布域についての知見も増大した。それらはテフラ構成物の光学的・化学的性質を含めた諸特性から特徴づけられ互いに区別された。カルデラ火山の巨大火砕流と同時に噴出した細粒ガラス質の火山灰は、通常のプリニアン噴火による火山灰よりはるかに多量で、より広域に分布する。ただしその形成機構の具体的研究は将来の課題として残された。2.火山灰構成物の化学組成は、テフラの同定のみならず結原マグマの性質を知る上にも重要である。本研究では日本周辺の深海底堆積物に介在する6枚の広域火山灰のガラスの主成分をEPMAにより求めた。その結果中国と韓国起源のものは日本起源のものと明確に区別できること、各テフラはそれぞれ固有の特性をもつこと、さらにB-TmやAsc-4などには、異種のマグマの混成を示唆する特徴をもつことなどが判明した。3.火山灰を構成する特徴的鉱物3種以上の相のウラン・トリウム同位体組成から、テフラの形成年代を推定した。その結果、有効な鉱物相につき示唆が得られ、かつ次の測年値が求められた。大山倉吉軽石4.3±0.8万年、阿蘇4火山灰8±0.2万年、御岳第1軽石8.2±0.5万年、立山D軽石9.4±0.8万年。4.広域テフラを用いて北日本と南九州各地の最終間氷期海成段丘の対比と同定が可能となった。その結果、各地の段丘編年が修正されるとともに、地穀変動史の地域性について新知見が得られた。5.北西太平洋のピストンコアについて有孔虫の酸素同位体比力-でが詳しく求められ、世界各地のデータと比べて、中に介在する広域テフラの堆積年代が推定された。
MRI・CT所見と臨床・神経検査所見を根拠にした小動物の脳疾患局所診断学の確立

犬の脳疾患MRI撮像における標準断層面を求めて、犬の長頭種,中頭種,短頭種を通じて最も変異の少ないMRI標準断層面を調べ、前脳では中心交連間面,脳幹では第四脳室底面であることを証明した。過去4年間にわたり蓄積されたMRIデータの分析は、超伝導方式のMRI装置(0.5テスラー以上)により記録されたMRI画像を対象とすることにした。今回この研究に利用できた日本大学の脳疾患症例数は96例:『内訳は、前脳・小脳・脳幹病変9例(9.4%)、前脳・小脳病変10例(10.4%)、前脳・脳幹病変10例(10.4%)、小脳・脳幹病変6例(6.3%)、前脳病変55例(57.3%)、小脳病変6例(6.3%)、脳幹病変0例(0%)』、麻布大学の脳疾患症例数は78例:『内訳は,前脳・小脳・脳幹病変5例(6.4%)、前脳・小脳病変0例(0%)、前脳・脳幹病変4例(5.1%)、小脳・脳幹病変8例(10.3%)、前脳病変43例(55.1%)、小脳病変2例(2.6%)、脳幹病変4例(5.1%)』、日本獣医生命大学の脳疾患症例数は266例:『内訳は,前脳・小脳・脳幹病変12例(4.5%)、前脳・小脳病変6例(2.3%)、前脳・脳幹病変23(8.6%)、小脳・脳幹病変10(3.8%)、大脳病変147(55.3%)、小脳病変7(2.6%)、脳幹病変21(7.9%)、末梢前庭病変34例(12.8%)、その他9例(3.4%)』であった。いずれの大学においても, MRI所見から想定される臨床所見・神経学的検査所見とは異なる臨床所見・神経学的検査所見の認められる症例が確認された。これらは局所診断学確立のための今後の研究の重要な検討課題となる。今後データ数をさらに積み上げていく必要があるが,今回の研究により,犬のMRI局所診断学確立への第一歩を踏み出すきっかけを作ることができたと確信している。医学では標準化されている頭部MRI断層面が、獣医学では犬の頭部MRI断層面すら標準化されていないために、各大学に保存されている犬の頭部MRI写真を比較検討する過程において、比較が困難なことが問題となった。そこで、各大学で用いている断層面を含めて標準化可能な断層面、すなわち、眼窩下耳孔面、脳底面、変法脳底面、硬口蓋面、中心交連間面(AC-PC線)、および第四脳室室底面(Meynert線)の6種類の断層面について、比較検討を開始した。この標準断層面は世界の獣医学分野における標準断層面とならなければ意味がないため、MRIを使用している欧米の獣医学部臨床獣医学科とも話し合いを開始したところである。標準断層面設定に関する問題点の一つは、犬種によって脳の三次元構造が異なっているために、一つの標準断層面でよいのかという問題である。

そこで、16犬種107頭の犬のT2強調頭部正中矢状断MRI写真に基づいて検討した結果、小脳テント上では中心交連間面、小脳テント下では第四脳室室底面を標準断層面としたときにのみ、犬種の如何に関わらず、同一線上に同一の脳構造物を把握することが可能であることが分かった。しかし、標準断層面を2カ所に設定することは記録時間が長くなるなど臨床上問題が多いために、標準断層面を2つとするか否かは今後検討していく課題となった。62症例のMRI写真と、カルテに記載されている臨床・神経検査所見およびビデオ記録との比較を開始して問題が浮かび上がってきた。犬の脳疾患では脳炎(23症例)や腫瘍(22症例)などの圧迫病変が多いことである。脳炎は浮腫により、腫瘍は占拠性病変として、いずれも脳の圧迫症状を引き起こす可能性があるが、脳の圧迫がどの部位まで及んでいるのかは現在のMRI写真では不明のため、MRIによる脳病変の局在部位と臨床・神経検査所見が必ずしも一致しない症例が認められることである。この問題も今後の検討課題としていくことにした。各大学で独自に採用しているMRI標準断層面を統一しないとMRI画像の比較ができない。そこで犬の最適頭部MRI標準断層面を検討した。8犬種56頭を対象に3次元画像構築用のフリーソフト(Ziosoft Exa Vision LITE)を用いて分析したデータから信頼区間を求めた。その結果、前交連と後交連を結ぶ前交連・後交連面と第四脳室底面の形成角が、長頭種、中頭種、および短頭種と変わるに連れて、次第に大きくなることが明らかとなった。従って、犬種差を小さくするためには、テント上腔とテント下腔で異なる標準断層面を用いることの重要性が示唆された。各犬種において、テント上腔における前交連・後交連面、およびテント下腔における第四脳室底面を基準にして、これらの基準面と、現在、日本の獣医領域でMRI標準断層面として使用されている硬口蓋面、脳底面、および眼窩下耳孔面との相対角を比較検討した。その結果、前交連・後交連面および第四脳室底面に対して、硬口蓋面は直線の傾きおよびパラツキが最も大きかった。すなわち、脳以外の面に標準断層面をとると、犬種間および犬種内のバラツキが最も大きくなることが明らかとなった。今回のEUにおける獣医学部との話し合いの結果、EUの全ての獣医動物病院がこの標準断層面を使用していることが分かったので、我々はこのデータを提示して、この標準断層面の非合理性を指摘した。脳底面および眼窩下耳孔面の標準断層面は、硬口蓋面のそれに比べるとパラツキが比較的小さかった。これらのデータから、全ての犬種に応用できる標準断層面は、テント上腔では前交連・後交連面、テント下腔では第四脳室底面が最適であることを証明することができた。しかし、小動物ではMRI撮影に全身麻酔を用いるので短時間撮影が望ましいことを考慮すると、実用面での応用にはまだ検討の余地が残されている。犬のMRI撮影の標準断層面を、テント上腔では前交連・後交連面、テント下腔では第四脳室底面に設定すると、短頭種、中頭種、長頭種に関わらず、最も変異の少ない断層面が記録されることを昨年度の研究で明らかにした。しかし、二つの標準断層面でMRI撮像を実施ことは時間を取り過ぎることが問題となり、臨床的には第四脳室底面を標準断層面としてMRI撮像することが最も現実的な選択であるという考えが有力となった。そこで、現在、犬のMRI標準断層面の世界基準が設定されていないため撮像を互いに比較検討することが不可能となっている現状を是正することを目的として、硬口蓋面を標準断層面としてMRI撮像をしている米国のフロリダ大学獣医学部、ペンシルバニア大学獣医学部、および英国のケンブリッジ大学獣医学部と話し合いを実施した。犬のMRI標準断層面は第四脳室底面に設定することを世界基準とすることを提案し、議論をした。しかし、日本と異なり、MRI技師がMRI撮像をしている米国と英国では、標準断層面設定が最も容易な硬口蓋面を用いている獣医学部が多く、今、標準断層面を変更することは困難という意見を説得することは困難であった。3年間にわたって、山口大学、麻布大学、日本獣医生命科学大学、および日本大学の動物病院でMRI撮像を集積してきた結果、脳の局所性病変症例数は意外に少ないことが明らかとなってきた。そこで、次年度では意識的に局所性脳疾患を集積することとなった。
高温超伝導電力ケーブルの交流損失最小化に基づく最適化設計の研究

本研究ではまず,多層スパイラル導体の交流損失の電気的測定法の開発を行った。Bi系線材を用いた通電4層・シールド2層のスパイラルケーブル導体を用いて行った測定結果と理論解析結果を比較したところ,両者は良く一致し,測定手法の妥当性を検証できた。本測定方法を用いて,線材間ギャップや線材本数を変化させたY系小型モデルケーブルを数種類試作し,交流損失特性を測定した。理論解析モデルにより,測定したモデルケーブルの交流損失特性を良く説明できることが分かった。理論解析モデルに基づき,交流損失と線材間ギャップ等のパラメータとの関係を系統的に整理し,交流損失の大幅な低減に対する指針を得ることができた。平成21年度は以下の研究を行った。(1)高温超伝導多層スパイラルケーブル導体の交流損失測定法の開発多層スパイラル導体の交流損失の熱的・電気的測定法の開発を行った。我々の所有するカロリメトリック装置を本研究での熱的測定に対応するように改良した。また,カロリメトリック装置の改良と並行し,電気的測定システムの開発を行った。電気的測定法の開発においては,我々の有するBi系線材を用いた2層及び4層のスパイラルケーブル導体を用いて行った。電圧計測ループの適切な配置方法を理論的に検討した。検討結果に基づき,電気的測定法の妥当性の検討を行った。磁気シールド付ケーブルを模擬するために,Bi系多層ケーブルの内外層を直列接続して通電し交互方向に電流が流れるようにサンプル構造を工夫した。(2)Y系多層ケーブル導体の交流損失特性の評価Y系線材を用いた1m程度の小型モデルケーブルを数種類試作し,交流損失特性を測定した。測定結果を理論解析と比較し,誤差要因を詳細に検討した。線材間ギャップや線材本数・フォーマ半径と交流損失の関係を実験・理論の両面から検討した本研究は,高温超伝導送電ケーブルへ用大容量ケーブル導体に焦点を絞り込み,交流損失の電磁メカニズムに基づいた交流損失最小化のための最適化設計手法の確立するこという目的の達成を目指すものである。平成21年度の研究成果を以下に纏める。(1)高温超伝導多層スパイラルケーブル導体の交流損失最小化条件の明確化Y系多層スパイラルケーブルについて,超通電導体の損失を低減できるシールド導体構成を検討した。その結果に基づき,磁気シールド付多層スパイラルケーブル導体の交流損失と導体構成パラメータ・超伝導層間の電流配分率・線材の形状・損失特性の関係を体系的に整理した。これにより,交流損失を最小化できる導体構成・電流配分率を明確化することができた。(2)交流損失と導体構成パラメータとの関係の実験的定量化と理論モデル妥当性の検証上記理論解析の結果に基づき,交流損失と導体構成パラメータとの関係を実験により評価することを試みた。理論解析モデルを用いて,実験室で評価可能な電流容量の小型モデルケーブルを設計・試作した。線材間ギャップと線材本数を変化させた複数のモデルケーブルを試作した。それらを用いて,交流損失測定して,ケーブルの交流損失と線材間ギャップ・線材本数との関係を評価した。得られた測定結果は理論解析の結果と良く一致することがわかった。この結果より,上記理論考察の妥当性を検証できた。本研究は,高温超伝導送電ケーブルへ用大容量ケーブル導体に焦点を絞り込み,交流損失の電磁メカニズムに基づいた交流損失最小化のための最適化設計手法の確立するこという目的の達成を目指すものである。平成22年度の研究成果を以下に纏める。(1)Y系多層ケーブル導体の交流損失低減構造の明確化Y系多層ケーブル導体について,通電導体の損失を低減できるシールド導体構成を検討した。その結果に基づき,磁気シールド付多層スパイラルケーブル導体の交流損失と導体構成パラメータ・線材の配置・損失特性の関係を体系的に整理した。これにより,交流損失を大幅に低減できる導体構成を明確化することができた。(2)交流損失と導体構成パラメータとの関係の実験的定量化と理論モデル妥当性の検証上記の理論解析結果に基づき,Y系多層ケーブル導体の交流損失と導体構成パラメータとの関係を実験により評価した。理論モデルを用いて,実験室で評価可能な電流容量の小型モデルケーブルを設計・試作した。
分子標的抗がん剤の血中トラフ濃度を指標とした個別化投与設計法の確立

血中濃度を指標とした分子標的抗がん剤の個別化投与方法を確立した。ニロチニブのトラフ濃度は800 ng/mL以上にすることで効果的であったが、UGT1A1遺伝子変異を持つ患者は、高ビリルビン血症を起こすため、他のTKIへ変更するか、血中濃度500ng/mLを指標に投与量を設計すべきである。ダサチニブの効果は体内暴露量に相関するが、トラフ濃度は2.5ng/mL以下に抑える必要がある。一方で投与後2時間の血中濃度を50 ng/mL以上にすることで、点突然変異発現が抑えられた。つまりピーク値付近の血中濃度を上げ、トラフ濃度を検出限界以下まで下げる投与設計を行うことで、効果的に使用することができる。ニロチニブは患者51例を対象にターゲットトラフ濃度をROC曲線から算出し、761ng/mL以上の濃度が必要であることを国際学会(ASH2012)で発表した。ダサチニブは、胃酸分泌抑制剤と相互作用し、血中濃度を有意に低下させることを論文発表した。また血中濃度が低いとT315Iの点突然変異を発現させる可能性が高いことを論文報告した。ゲフィチニブはトラフ濃度400ng/mL以上で下痢を誘発することを現在論文投稿中である。いずれの結果も分子標的治療のマネジメントに血中濃度が有用である可能性を示唆している。【ニロチニブ】分子遺伝学的効果(MMR)に有効なトラフ濃度を算出した。イマチニブ抵抗性・不耐性患者にニロチニブを投与した多施設共同臨床試験(EJCML)の最終解析の結果、MMR到達患者群のニロチニブC0(774 ng/mL)は、未達成群のC0(490 ng/mL)よりも高かったが有意差はなかった。これはニロチニブ第IおよびII臨床試験の結果と同じ結果であった。一方でC0を500 ng/mL以上にすることで、より早くMMRに到達できた。UGT1A1*6および*28変異を持つニロチニブ服用患者は、投与後2.5週(メジアン値)付近で副作用として高ビリルビン血症を起こした。結果的にこの変異を持たない患者はニロチニブC0を800 ng/mL以上でマネジメントすることでMMRに早期に到達できると考える。これを論文にまとめた。【ダサチニブ】イマチニブやニロチニブと異なりAUCで評価する。AUCとダサチニブ効果は相関するが、トラフ濃度は4 ng/mL以下に抑える必要がある。トラフ濃度が1 ng/mL上がることに副作用である胸水の発現頻度は1.2倍高くなる。一方でダサチニブ投与後2時間の血中濃度(C2)を50 ng/mL以上にすることで、T315Iの点突然変異発現が抑えられる。ダサチニブの体内曝露量を24時間保たなくても、ダサチニブはイマチニブの325倍強いBCR-ABL阻害活性を有するため、C2付近の最高血中濃度を上げ、トラフ濃度を検出限界以下まで下げる投与設計を行うことで、効果的に使用することができると考える。【ゲフィチニブ】トラフ濃度と副作用である下痢との相関を見たところ、トラフ濃度400ng/mL以上で下痢を発症することが分かった。現在250mg錠の一規格のみが市販されており、下痢が発症した場合、隔日投与が行われている。しかし50mg錠などをつくることで、血中濃度を維持したまま副作用を回避することができると考える。【スニチニブ】副作用とトラフ濃度の相関性を検討した。現在論文としてまとめている。本研究はニロチニブ、ダサチニブ、ゲフィチニブ、エルロチニブ、スニチニブ、及びソラフェニブの血中濃度と臨床効果および副作用との相関性を検討することを目的とし、23年度は症例数を増やす計画としていた。23年度はニロチニブ約160名、ダサチニブ約30名のCML患者の血中濃度測定を行い、各々の患者のCYP3A5遺伝子多型解析、ABCトランスポーターABCB1(MDR1, C3435T, G2677T/A, C1236T)、ABCC2(MRP2, C-24T)、ABCC3(MRP3)、ABCG2(BCRP, C421A)の各遺伝子多型、SLC22A1(OCT1)遺伝子多型解析を行った。

さらにゲフィチニブ13名、エルロチニブ3名の肺がん患者、スニチニブ15名の腎がん患者を新たに加え、上記同様の検討を行った。より正確な解析に必要なサンプルサイズの確保のために、23年度に行った血中濃度測定と遺伝子多型解析の意義は大きく、重要な過程である。【ニロチニブ、ダサチニブ】23年度より患者数は増え、全国40施設の測定を行っている。患者数は約200名の濃度測定を行っている。薬物代謝酵素やトランポーター遺伝子多型の解析を行った。【ゲフィチニブ、エルロチニブ】23年度より患者数は増え、現在23名の体内動態を解析している。【スニチニブ、ソラフェニブ】23年度より患者数は増え、薬物代謝酵素やトランポーター遺伝子多型の解析を行った。ニロチニブ、ダサチニブ、ゲフィチニブ、スニチニブは十分な症例が確保されつつあるが、エルロチニブは症例の集まりが遅いため。おおむね順調である。最終年度の平成25年度は、ニロチニブ、ダサチニブ、ゲフィチニブ、エルロチニブ、スニチニブ、及びソラフェニブの血中濃度と臨床効果および副作用との相関性を検討し、最小有効濃度あるいは最小中毒濃度をROC曲線から算出する。24年度も23年度同様に症例数を増やし、各々の分子標的治療薬の血中濃度測定と遺伝子多型解析を実施する。患者数確保が不十分な場合、秋田県内あるいは全国多施設共同臨床試験に切り替える内容で倫理委員会へ申請する。25年度の最終年度を迎えるにあたり、24年度は中間解析を行う。当該研究費が生じた状況エルロチニブの症例数が少なかった分、研究費が生じたが、24年度症例数を増やす。当該研究費が生じた状況血中濃度測定と遺伝子多型解析はまとめて測定しているため、時期が次年度にずれ込み当該研究費が生じた。使用計画血中濃度測定のためのHPLC分離カラム、遺伝子多型解析のための制限酵素・プライマーを購入し、本年度も引き続き解析を行う。薬物血中濃度と遺伝子多型解析をリアルタイムに解析する。そのため、研究費の主たる経費は、遺伝子多型解析のための遺伝子多型制限酵素・プライマー、および血中濃度測定のための前処理の固液抽出に用いるカートリッジと分析カラムなる。24年度は中間解析を実施し、学会発表を行う。
シグナル認識粒子(SRP)に対する自己抗体の分子免疫学的性状に関する研究

本年度は,抗シグナル認識粒子(Signal Recognition Particle:SRP)抗体の臨床的意義,免疫学的特徴を追究した。【方法】1)慶大および関連施設の膠原病患者2020例を対象とした。2)自己抗体は,LernerとSteitzに順じ,免疫沈降法で分析した。3)HLAクラスII遺伝子はPCR-RFLP法で同定した。4)抗SRP抗体陽性例の臨床免疫学的特徴を検討した。【結果】1)同抗体陽性14例(多発性筋炎:11,皮膚筋炎:1,重複症候群:2例)が見出された。2)5例はステロイド療法抵抗性筋炎で,免疫抑制剤の併用を要した。3)筋組織を詳細に検討し得た同抗体陽性全7例に炎症性細胞浸潤がなく,4例にtype1 fiber優位を認めた。4)抗SRP全14血清がSRP-72kD,9kDサブユニット蛋白と反応したが、3血清は主要抗原蛋白とされる54kD蛋白を認識せず,症例により各蛋白成分との反応性が異なっていた。5)HLA DR8を36%(DRB1^*0802を21%)に認め,高頻度であった。【考察・結語】1)抗SRP抗体陽性例はステロイド抵抗性筋炎と密接に関連し,同抗体の測定は,診断,病型分類,治療法の選択など臨床的に有用と考えられた。2)筋組織の検討では,炎症性細胞浸潤がなく,type1 fiber優位が特徴的で,同抗体陽性例のステロイド不応性筋炎を追究する上で重要な知見と思われた。3)抗SRP抗体の抗原認識様式は多様で,今後さらに詳細な分析が必要である。
最新電子顕微鏡法の活用によるチタン合金オメガ相変態挙動の定量的解析に関する研究

チタン合金の強度・靭性・電気抵抗等の物理的性質に影響を与えるω相変態の発現は、実用上の問題ばかりでなく変態機構解明の見地からも、多数の研究がなされている。特に、種々の相変態が実用材料の材質改善や機能開発に広く応用されている現状では、拡散型および変位型の両変態挙動を呈するω相変態機構の解明は、その信頼性向上や、さらなる応用のためにも必要な問題と考えられている。ω相変態機構のより本質的な理解には、相変態発現に関する種々の物理量の定量化が不可欠な段階となっている。本申請による研究では、これらの要求に対する基礎データを得ることを目的として、2つの実験を行った:(1)熱力学的データを得るために、電子顕微鏡内で試料を131Kに冷却して非熱的ω相を生成させ、その非熱的ω相の逆変態挙動を、その場観察法により連続観察し、電子線照射により試料に供給されたエネルギーと変態進展の定量的考察を試みた。しかし、逆変態の機構の素過程である電子線照射による昇温に起因する拡散、照射加速拡散、照射誘起拡散、さらにこれらの複合過程が考えられので、その素過程の特定が先決であることが分かった。(2)ω相変態についての電子論的知見を得るために電子顕微鏡EELS法にとり、変態進行に伴う母相とω相の電子状態密度変化を定量的評価するデータの収集を計画したが、採用した二段時効法の時効過程において、ω相の新しい析出形態が観察された。また、これまで、β-ω-αの相変態が進行すると考えられていたが、時効条件により構造未決定相の出現があり、相変態過程を明確にすることの必要性が明らかになった。(1)、(2)の結果より、初期の目的;ω相変態発現に関する種々の物理量の定量化のために解明しなければならない課題の存在が明らかになった。β型チタン合金を室温から131Kへ冷却すると、β相からω相へ変態することを明らかにした。そのω相粒子は逆に昇温によりβ相へ逆変態するが、このω-β相逆変態発現に必要なエネルギー量を決定する目的で、電子顕微鏡その場観察法による次の2実験を行った。1)131Kから2種の昇温速度で200Kへ昇温し、その逆変態について調べた。昇温速度が0.041K/secの場合変態は完了したが、昇温速度が0.081K/secの場合には完了しなかった。昇温速度が遅い場合、200K到達までの加熱時間が長いので、速い場合に比べ、試料に供給される熱量は大となる。従って、ω-β相変態は一定量以上の熱エネルギーの供給が必要である、ことが分かった。2)131Kで生成したω相粒子は電顕観察中に消滅する;照射電子線のエネルギーによりω-β相逆変態が生ずる。これを利用して、照射電子線のエネルギーを変化させて、この変態発現挙動を調べ、変態発現に必要なエネルギー量の決定を試みた。電子線は、加速電圧を200,160kVに、電流密度を20.5,5.7pA/cm^2の変化させ、4種類のエネルギー状態にし、ω相粒子に照射した。その消滅挙動その場観察から、変態発現までの照射時間を比較した。変態開始が最も速いのは、加速電圧200kV、電流密度20.5pA/cm^2の場合であった。順次、160kV、20.5pA/cm^2の場合、160kV、20.5pA/cm^2の場合、160kV、電流密度5.7pA/cm^2の場合であった。

この結果から、高い電流密度による試料温度上昇がω-β相変態発現の主因、と考えられた。以上の結果から、ω-β相変態発現に一定量の熱エネルギーが必要であることが分かった。そこで、試料温度の直接測定法の確立が問題解決に必要であり、その開発を検討する。チタン合金の強度・靭性・電気抵抗等の物理的性質に影響を与えるω相変態の発現は、実用上の問題ばかりでなく変態機構解明の見地からも、多数の研究がなされている。特に、種々の相変態が実用材料の材質改善や機能開発に広く応用されている現状では、拡散型および変位型の両変態挙動を呈するω相変態機構の解明は、その信頼性向上や、さらなる応用のためにも必要な問題と考えられている。ω相変態機構のより本質的な理解には、相変態発現に関する種々の物理量の定量化が不可欠な段階となっている。本申請による研究では、これらの要求に対する基礎データを得ることを目的として、2つの実験を行った:(1)熱力学的データを得るために、電子顕微鏡内で試料を131Kに冷却して非熱的ω相を生成させ、その非熱的ω相の逆変態挙動を、その場観察法により連続観察し、電子線照射により試料に供給されたエネルギーと変態進展の定量的考察を試みた。しかし、逆変態の機構の素過程である電子線照射による昇温に起因する拡散、照射加速拡散、照射誘起拡散、さらにこれらの複合過程が考えられので、その素過程の特定が先決であることが分かった。(2)ω相変態についての電子論的知見を得るために電子顕微鏡EELS法にとり、変態進行に伴う母相とω相の電子状態密度変化を定量的評価するデータの収集を計画したが、採用した二段時効法の時効過程において、ω相の新しい析出形態が観察された。また、これまで、β-ω-αの相変態が進行すると考えられていたが、時効条件により構造未決定相の出現があり、相変態過程を明確にすることの必要性が明らかになった。(1)、(2)の結果より、初期の目的;ω相変態発現に関する種々の物理量の定量化のために解明しなければならない課題の存在が明らかになった。
ニワトリの成長及び消化管運動におよぼすグレリンの生理的役割に関する研究

Chicken ghrelinのニワトリ及びウズラ摘出消化管運動に与える影響をghrelin-relatedpeptideのmotilinと比較し鳥類消化管運動におけるghrelinの機能的役割を解析した。また、ニワトリ消化管各部位でのghrelin mRNA及びghrelin受容体mRNAの発現をreal-time PCRで明らかにした。【収縮実験】Chicken ghrelinは10nM-1μMの濃度範囲で摘出ニワトリ消化管標本に濃度依存性の収縮を誘起した(収縮高:素嚢=直結腸>腺胃>食道>>十二指腸=空腸=回腸)。この収縮活性はdes-acyl-ghrelinでは消失したので、オクタン酸修飾が収縮に重要な役割を有していることが解った。収縮の薬理学的性質からghrelin受容体は消化管平滑筋上または腸神経上に存在していることが示唆された。Chicken motilinもニワトリ消化管標本を収縮させたが、その収縮反応の順番は十二指腸>空腸>回腸>直結腸>素嚢=腺胃>食道でありghrelinの収縮が弱い消化管部位でmotilinの作用は強くなっていた。即ち、両消化管peptideは、部位依存的にニワトリ運動亢進作用を役割分担すると考えられた。ウズラにおいてもchicken motilinは、ニワトリと同様に消化管部位に依存した収縮を誘起したが(小腸で強活性)、chicken ghrelinはウズラ消化管のいずれの部位にも収縮を起こさなかった(僅かではあるが弛緩傾向)。このことは、chicken motilinが消化管運動亢進に特化した活性物質であるのに対し、ghrelinはGH放出刺激作用に特化した物質であり、他の作用には鳥類でも動物種差がある可能性を示した。今後、鳥類以外(両生類、魚類)の脊椎動物の消化管でもghrelin,motilinの作用を解析することが望まれる。【分子生物学的解析】Ghrelin受容体mRNAは、ニワトリ消化管で部位依存性(直結腸>素嚢=食道>腺胃>十二指腸=空腸=回腸)に発現していた。粘膜を除いた消化管から作成した試料では、粘膜を含む消化管から作成した試料よりも単位DNAあたりの発現が増加していた。このことは、ghrelin受容体が主に筋層に存在することを示している。消化管の部位に依存したghrelin受容体の分布はghrelin誘発性収縮の大きさの序列と一致していた。一方、ghrelin mRNAは、腺胃の粘膜のみに強い発現が観察され、腺胃筋層、他の消化管部位での発現は殆ど認められなかった。【まとめ】Ghrelinは、ニワトリ腺胃の粘膜で産生され血流により運ばれ主に上部(食道、素嚢)と下部消化管(直結腸)に多く発現するghrelin受容体(平滑筋上、腸神経)に作用し消化管運動を亢進するpeptide hormoneである。しかし、この作用には鳥類間で種差がある可能性も示唆された。

一方、ghrelin mRNAは、腺胃の粘膜のみに強い発現が観察され、腺胃筋層、他の消化管部位での発現は殆ど認められなかった。【まとめ】Ghrelinは、ニワトリ腺胃の粘膜で産生され血流により運ばれ主に上部(食道、素嚢)と下部消化管(直結腸)に多く発現するghrelin受容体(平滑筋上、腸神経)に作用し消化管運動を亢進するpeptide hormoneである。しかし、この作用には鳥類間で種差がある可能性も示唆された。【In vitro】Ghrelinは、1nM-1μMの濃度範囲で腺胃のtonus, carbachol及び電気刺激誘発性収縮には影響を与えなかった。Ghrelinの作用は、回腸の条片においても認められなかった。一方、GHRP-6は1μMでは腺胃平滑筋に何の作用も示さなかったが、10-100μMでは一過性の収縮を誘起した。この反応にghrelin受容体が関与しているのか否かを明らかにするためにD-Ly3-GHRP-6の作用を解析したが、この物質においても同様な濃度範囲で一過性の収縮が認められた。Carbachol及び電気刺激誘発性収縮は10μMのGHRP-6存在下でも影響を受けなかった。回腸においてもGHRP-6は著明な機械的反応を誘起しなかったが(<1μM)、高濃度では弛緩作用が認められた。回腸での電気刺激誘発性収縮はGHRP-6により増加する傾向にあり、この成績は回腸においてGHRP-6が神経-腸平滑筋伝達を調節している可能性示唆した。Chicken ghrelinは、100 nM-1μMの濃度範囲で腺胃平滑筋に一過性の収縮を誘起した(直接作用)が、回腸では収縮反応は認められなかった。Chicken ghrelinの作用は解析を始めたばかりなので、今後更にdataを蓄積するとともに哺乳類ghrelinとの差を明らかにしていくことが必要である。Chicken ghrelinは、腺胃及び小腸の腺部で発現しているのがin situ hybridizationにより確認された。成長または発生過程での変化に興味がもたれる。【In vitro】Chicken ghrelinは、10nM-1μMの濃度範囲で素嚢、腺胃平滑筋標本に濃度依存性の収縮を誘起した。しかしながら、rat, human ghrelin及びGHRP-6は、1μMでも著明な収縮作用を誘起しなかった。また、3位のセリンがオクタン酸によって修飾されていないchicken ghrelin (desacyl-chicken ghrelin)には、収縮活性は認められなかった。このことから、ニワトリにはchicken ghrelinに親和性の高いghrelin受容体が存在していることが示唆された。食道、直結腸においてもchicken ghrelinによる収縮は観察されたが、十二指腸、空腸、回腸では収縮は認められなかった。収縮反応の比較から、ghrelin受容体の分布には消化管部位差(素嚢=直結腸>腺胃>食道>>十二指腸=空腸=回腸)があることが示された。素嚢と腺胃のchicken ghrelin収縮の薬理学的性質が異なっていたことから、素嚢では平滑筋性のghrelin受容体が、腺胃では平滑筋性と神経性のghrelin受容体が収縮に関与していることが明らかになった。
折りたたみコンテナの導入がコンテナ船の運航へ与える経済的影響

本研究では,折りたたみコンテナ(以下,折りコンと呼ぶ)の導入が空コンテナ(以下,空コンと呼ぶ)の回送を減らすだけでなく,コンテナ船の運航費を低減できるのか?という問いを設定する.なぜなら,折りコンを使用することによって,港での荷役時間を短縮できる見込みがあるからである.荷役時間の短縮分は,航海時間へ転換でき,減速運航に寄与する.その結果,折りコンの使用はコンテナ船の消費燃料の節減さらには燃料油費の削減に貢献できる可能性がある.本研究の最終目標は,コンテナ船の航路ネットワークの設計とコンテナの運用を包括した数理モデルを構築し,折りコンがコンテナ船の燃料油費の削減に貢献できるか否かを検証することである.当該年度は,主に次の3つの作業を行った.1)複数の企業によって新型コンテナが開発されてきた.それらを調べ,分類して各デザインの特徴を把握した.2)陸上部分でのコンテナ輸送ではトラックが主要な輸送手段である.その運用に関する数理モデルを構築した.3)コンテナ船の航路ネットワークとコンテナ船運航の性質を反映させたコンテナ運用を分析することのできる数理モデルを構築した.3)については,折りコンの使用を表現しようとするとモデルの構造が複雑となる.これに対して,その前段階として簡易型モデルの構築が必要であると考えた.そこで,モデル化が折りコンよりも容易であり,折りコンと同様に空コン回送を減らすことが期待される連結コンテナ(以下,連コンと呼ぶ)の使用を想定したモデルを構築し,数値実験を行った.その結果,地域間の貿易不均衡の度合いが大きくなるにしたがって,連コンは空コンの発生量を抑え,空コンの回送量や蔵置量だけでなくコンテナ自体の保有量も減らす可能性を有することが確認できた.この結果より意義のある洞察が得られたので,論文にまとめて海外ジャーナルへ投稿した.現在は査読中である.当該年度中に連コンを使用したコンテナ流動モデルを構築することができたからである.さらにそのモデルを使用した分析により有益な洞察が得られた.次年度は,当該年度に構築したコンテナ流動モデルを折りコン用にコンバートする予定である.さらに,そのモデルを用いて,地域間で大きな貿易不均衡があるという想定の下に数値実験を行い,折りコン,連コンおよび標準コンテナを使用した場合を比較し,それらが大量の空コンの発生に対して,回送量や蔵置量ならびに保有量に対してどのような影響を及ぼすのかを分析する予定である.その作業が終わったら,コンテナ船の航路計画モデルにコンテナの運用機能を組み込む作業を行う予定である.本研究では,折りたたみコンテナ(以下,折りコンと呼ぶ)の導入が空コンテナ(以下,空コンと呼ぶ)の回送を減らすだけでなく,コンテナ船の運航費を低減できるのか?という問いを設定する.なぜなら,折りコンを使用することによって,港での荷役時間を短縮できる見込みがあるからである.荷役時間の短縮分は,航海時間へ転換でき,減速運航に寄与する.その結果,折りコンの使用はコンテナ船の消費燃料の節減さらには燃料油費の削減に貢献できる可能性がある.本研究の最終目標は,コンテナ船の航路ネットワークの設計とコンテナの運用を包括した数理モデルを構築し,折りコンがコンテナ船の燃料油費の削減に貢献できるか否かを検証することである.当該年度は,主に次の3つの作業を行った.1)複数の企業によって新型コンテナが開発されてきた.それらを調べ,分類して各デザインの特徴を把握した.2)陸上部分でのコンテナ輸送ではトラックが主要な輸送手段である.その運用に関する数理モデルを構築した.3)コンテナ船の航路ネットワークとコンテナ船運航の性質を反映させたコンテナ運用を分析することのできる数理モデルを構築した.3)については,折りコンの使用を表現しようとするとモデルの構造が複雑となる.これに対して,その前段階として簡易型モデルの構築が必要であると考えた.そこで,モデル化が折りコンよりも容易であり,折りコンと同様に空コン回送を減らすことが期待される連結コンテナ(以下,連コンと呼ぶ)の使用を想定したモデルを構築し,数値実験を行った.その結果,地域間の貿易不均衡の度合いが大きくなるにしたがって,連コンは空コンの発生量を抑え,空コンの回送量や蔵置量だけでなくコンテナ自体の保有量も減らす可能性を有することが確認できた.この結果より意義のある洞察が得られたので,論文にまとめて海外ジャーナルへ投稿した.現在は査読中である.当該年度中に連コンを使用したコンテナ流動モデルを構築することができたからである.さらにそのモデルを使用した分析により有益な洞察が得られた.次年度は,当該年度に構築したコンテナ流動モデルを折りコン用にコンバートする予定である.さらに,そのモデルを用いて,地域間で大きな貿易不均衡があるという想定の下に数値実験を行い,折りコン,連コンおよび標準コンテナを使用した場合を比較し,それらが大量の空コンの発生に対して,回送量や蔵置量ならびに保有量に対してどのような影響を及ぼすのかを分析する予定である.その作業が終わったら,コンテナ船の航路計画モデルにコンテナの運用機能を組み込む作業を行う予定である.主要な数値実験を次年度に行うため,さらに研究成果を国際会議などで積極的に行うためにこれらの活動に必要な費用を次年度に繰り越す必要があったためである.
1949年前後の中国、その政治・経済・社会構造の断絶と連続

本プロジェクトの最大の課題は、中国近現代史に於ける1949年の意味を考察することであり、そのために、政治構造、経済構造、社会構造のそれぞれに関して、連続と非連続を明らかにすることであった。民国史研究の蓄積を踏まえ人民共和国成立前後の中国を考察しようとする視点は、従来の中国現代史研究に於て最も欠けていたものであった。歴史学者が主に20世紀前半以前の中国に関心を向けてきたのに対し、政治学者や経済学者は専ら同時代の中国、わけても1980年代以降の「改革開放」時期の現状分析に関心を集中させてきたからである。その結果、人民共和国の成立前後から「改革開放」時期を迎えるまで(19401970年代)を対象とする歴史研究がきわめて手薄になっていたのであり、本プロジェクトほこうした空白領域を埋めるものになることが期待されていた。4年間の共同研究の結果、1949年前後の連続と非連続を総合的に考察するという課題については、国民党による憲法施行体制、商工業者の政治活動、共産党の商工業者政策、国民政府資源委員会の遺産、共和国成立期の株式会社政策、貿易政策、軍事戦略、食料徴発、農地改革、教育政策、文化政策などをめぐり、相当程度の成果をあげることができた。この間に中国から研究者を招いた国際シンポジウム(2004.12.11-12、明治大学)と政策過程分析に焦点を絞ったワークショップ(2003.11.14-15、湘南国際村)を開催するとともに、延べ7回の研究会を積み重ね、科研メンバーはもちろんのこと、内外から多くの研究者の参加も得て、様々な角度から研究テーマに関する議論を深めることができた。以上の研究成果は、研究成果報告書(2005年12月刊)、ワークショップ「1930-1940年代中国の政策過程」報告書(2004年2月刊)、並びに現在出版準備中の論文集『1949年前後の中国』にまとめられている。本年度は2002年6月1日の打合会で研究プロジェクト全体の進め方について話合い、内外の図書館・文書館等に所蔵されている史料を調査し、基本史料の収集整理を進め、国際会議等にも参加するとともに、(1)定例研究会(2)基本史料講読を軸とした勉強会(3)小研究会・ワークショップ等を積み重ねる、という方針を確認した。その結果、南京、上海、北京、台北などにおける関連史料の所蔵利用状況が明らかにされ、戦後中国の地方新聞マイクロフィルム、1950年代に編纂された経済統計、19401950年代の教科書など多くの貴重な史料を収集するとともに、下記の成果を得ることができた。(1)定例研究会:下記の研究報告と討論を通じ当該テーマに関する知見を広めた。丸山鋼二「建国初期における中国共産党による農村統治について」山本真「中国農村復興聯合委員会と華中軍政長官公署による1949年広西省減租限田」久保亨「中国の対外貿易、1940-1950年代」松村史穂「1950年代半ば都市における糧食配給制度の導入過程」加島潤「人民共和国建国初期(1949-53)の対私営工業政策」(2)勉強会:収集整理を進めた下記のような基本史料の読解と検討を行った。雑誌『新路』、『新中華』等の重要記事。1950年代に編纂された経済統計類。(3)小研究会・ワークショップ:下記の集まりが企画された。南京大学中華民国史研究センターと共催した南京座談会。国民政府の政策決定機構に関するワークショップ(2003年7月開催予定)。