hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タブレット端末を用いた聴覚障害者のための字幕情報保障システム

タブレット端末を用いた手書きイメージによる聴覚障害者のための情報保障システムを開発した。会議等で健聴者の発話を音声認識により字幕化しても、多くの誤変換が含まれ、そのまま聴覚障害者が理解することは困難である。そこで、誤変換を含む字幕に対し、他の健聴者がタブレット端末から手書き入力により字幕を修正したり、聴覚障害者が意味が分からない部分を指摘し、これを全参加者で共有することにより、特別な情報保障者なしでも参加者相互が協力しあい、情報保障が可能なシステムを実現した。評価実験により、適切な意思疎通が可能になることが明らかになった。平成23年度に設計・開発した、聴覚障害者が同席する講義および会議の場面を想定した字幕情報保障システムについてまとめ、オーストリアのリンツにおいて7月に開催された国際会議ICCHP(International Conference on Computers Helping People with Special Needs)で研究発表を行なった。研究の背景、システムの作成及び作成者らによる試用と問題点について報告した。Universal Learning Designの発表セッションにおいて、各国の聴覚障害者らが多数参加する会場で、聴覚障害者自身の立場からの意見や、各国事情の違いなど、様々な有用な意見交換をすることができた。また、チェコ共和国ブルノにおいて2月に開催されたUniversal Learning Design International Conference Brno 2013に参加し、情報収集を行なった。この国際会議には各国の聴覚障害者が多数参加し、ここでの情報保障にはPolygrafという字幕配信システムが採用されており、その実際の動作を体験し、直接説明を受けることができた。Polygrafは言語間通訳や文字・手話通訳など、非常に多くの人的パワーを必要とする点で我々の提案するより手軽なシステムとは思想が大きく異なるが、誰でも自由に使える点、クライアントはフリーで配布している点、プレゼンテーションファイルと字幕を同時に配信しているなど、弱視の聴講者にとっても、また外国人の参加者にとっても有用である点などが、今後のシステム改良の方向性として大いに参考になった。タブレット端末を用いた手書きイメージによる聴覚障害者のための情報保障システムについて、平成23年度にプロトタイプシステムを構築し、平成24年度に国際会議にて発表を行った。平成25年度はこれまでの評価・知見に基づいて、ユーザインタフェースとしての画面構成の見直し等の改良を行った。このシステムを用いて実際に聴覚に障害のある被験者を対象とした評価実験を実施するために、評価実験用システムを構築した。評価実験用システムは、次の2つにより構成される。1.タブレット端末による情報保障システム、2.映像記録・分析システム1は、本研究で実現を目指している情報保障システムであり、評価実験にストレスなく対応可能な最新のタブレット端末と、専用サーバPC、およびこれまでに開発済みの専用ソフトウェアにより構成される。2は、評価実験時における様々なコミュニケーションの様子、特にタブレット端末を介したコミュニケーションの情報のみでは記録に残らない、被験者の表情や視線移動などの動作を記録し、タブレット端末間の通信記録と合わせて分析に用いる。平成26年度は、この実験システムを用いて評価実験を行い、結果をまとめて発表を行う計画である。聴覚障害者が同席する講義および会議の場面を想定した、次のような字幕情報保障システムを設計・開発した。システムは、クライアント・サーバシステムとして実現している。(1)クライアント:タブレット端末(Android)に開発したクライアント・ソフトウェアを実装した。聴覚障害者のための字幕データとしてテキストデータをサーバから受信し、端末画面に表示する。聴覚障害者は表示された字幕テキストにより情報保障を受けることができる。しかし、音声認識等の場合には誤認識・誤変換により字幕が間違って表示される場合がある。その場合には、他の健聴の参加者が表示画面の上から手書き文字や図形、スタンプなどを書き込むことにより適宜修正することができる。書き込まれたイメージはサーバに送信し、さらにサーバより再配信され、聴覚障害者や他のユーザと画面を共有することができる。(2)サーバ:サーバ・パソコン上に、開発したサーバ・ソフトウェアを実装した。PC要約筆記者による入力、または音声認識ソフトウェアによりテキスト化された文字データを、各クライアントに配信する。さらに、各クライアントから送信されたイメージデータを受信し、各クライアントに再配信する。各クライアント端末を、聴覚障害者を含む全参加者が使用し、発言者の音声が音声認識等によりテキスト化された字幕に対し、誤り修正や補足説明等を健聴者が書き加えたり、聴覚障害者が手書き入力により随時質問をすることができる。これにより、聴覚障害者が講義や会議の場面で、字幕による情報保障に加えて、他の参加者から適宜補足説明を受けたり、質問を投げかけたりすることができ、従来には無いインタラクティブな情報保障を実現できる。

1.タブレット端末による情報保障システム、2.映像記録・分析システム1は、本研究で実現を目指している情報保障システムであり、評価実験にストレスなく対応可能な最新のタブレット端末と、専用サーバPC、およびこれまでに開発済みの専用ソフトウェアにより構成される。2は、評価実験時における様々なコミュニケーションの様子、特にタブレット端末を介したコミュニケーションの情報のみでは記録に残らない、被験者の表情や視線移動などの動作を記録し、タブレット端末間の通信記録と合わせて分析に用いる。平成26年度は、この実験システムを用いて評価実験を行った。聴覚障害者3名と健聴者2名で模擬会議を行ったところ、音声認識のみでは理解が困難な文章を、聴覚障害者と健聴者が相互に指摘しあうことで、適切な意思疎通ができることなどを確認した。ただし、システムの操作に時間がかかることで生じる相互のストレスなど、今後解決すべきいくつかの課題も明らかになった。なお、本研究の成果については、平成27年度中に取りまとめ、国内外の研究会にて発表を行う。視聴覚情報保障実際に聴覚障害者を対象とした評価実験を行う予定であったが、システムの改良、発表準備、学内業務等により行なうことができなかった。評価実験の準備および評価実験のための十分な人数の被験者確保に対応することができず、平成25年度中に計画していた聴覚障害者を対象とした評価実験を行うことができなかった。また、このため研究成果をまとめて学会発表を行うこともできなかった。これらのことから、上記のとおり達成度を評価した。計画通り、字幕情報保障システムのプロトタイプを設計・開発し、システムが正しく動作することを確認できた。平成24年度に行った国際会議での発表および調査結果に基づいて、システムを改良する。また、実際に聴覚障害者を対象として評価実験を行い、システムを評価する。これまでに構築した評価システムを用いて、実際に聴覚障害者を対象とした実験を行い、システムを評価する。また、研究成果をまとめ、学会発表を行う。実際に聴覚障害者が同席する講義および会議の場面を想定した評価実験を行い、システムを聴覚障害者に使用してもらい評価する。評価実験の様子は映像としてデジタルビデオカメラに記録し、ビデオサーバに保存し、各研究分担者が自由に閲覧・分析できるようにする。また、システムの設計・開発および評価についてまとめ、国内外の研究会で発表する。
近世ドイツにおける広域政治システムとしての帝国国制

平成10年度においては、次の二つの研究目的を追究し、以下の成果を得た。(1)ドイツにおいても従来研究の少なかった情報伝達(郵便)制度史に関する近年の研究動向に学び、広域情報伝達システムとしての帝国(神聖ローマ帝国)郵便の機能の成立と展開を、帝国国制との連関に留意しつつ、追究した。この研究目的は、京都大学人文科学研究所西洋部の共同研究「コミュニケーションの社会史」への参加(平成9年7月に研究報告「広域情報伝達システムの展開とThurn und Taxsis家」を行なった)を通じて展開され、研究成果は、前川和也編著『コミュニケーションの社会史』(ミネルヴァ書房)に寄稿された。(2)帝国の統合における二つの原理、すなわち連邦制的原理と皇帝を頂点とするレーエン制的原理のうち、近年ようやく研究成果が公表され始めた後者について、とりわけ帝国議会の主催者としての皇帝の位置づけに即した検討を進めた。具体的には、皇帝を頂点として、帝国議会の出席者(聖俗の諸侯、都市民などの諸身分)の間で設定されていた「席次」に注目し、慣習的にこれを定式化した「席次規定」を検討の対象にすえた。この研究内容の骨子については、平成10年9月にミュンスター(ドイツ連邦共和国)で開催された、第48回「身分制代議制議会史国際委員会」において、口頭報告を行なう機会を得た。あわせてこの渡独では、ニュルンベルクの国立文書館においてレヴューを行なった。平成9年度においては、次の二つの研究目的を追求し、以下の成果を得た。(1)ドイツにおいても従来研究の少なかった情報伝達(郵便)制度史に関する近年の研究動向に学び、広域情報伝達システムとしての帝国(神聖ローマ帝国)郵便の機能の成立と展開を、帝国国制との連関に留意しつつ、追究することに努めた。この研究目的は、京都大学人文科学研究所西洋部の共同研究「コミュニケーションの社会史」への参加(平成9年7月に研究報告「広域情報伝達システムの展開とThurn und Taxsis家」を行なった)を通じて追究された。よって研究成果は、平成10年秋を原稿提出の期限とする、前川和也編著『コミュニケーションの社会史(仮題)』(ミネルヴァ書房)に寄稿される予定である。(2)帝国の統合における二つの原理、すなわち連邦制的原理と皇帝を頂点とするレ-エン制的原理のうち、近年ようやく研究成果が公表され始めた後者について、とりわけ帝国議会の主催者としての皇帝の位置づけに即した検討を進めた。その結果、帝国諸身分の統治権を保障する、皇帝を中心・媒介とした関係性が把握された。以上については、二篇の研究論文が執筆され、掲載される予定(平成10年3月、5月)である。
リン脂質ポリマー修飾によるバイオフィルム抑制効果

リン脂質ポリマーを歯科補綴で使用される材料の表面、及び歯の表面に修飾することによって、プラーク等バイオフィルムの付着抑制効果を検討した。表面修飾法でより良い修飾法を検討し、結果を得た。また、金属試料(歯科用金属)に関しては安定してプラークの付着を抑制する効果が期待できる結果を得ることが出来たが、歯科用レジン(入れ歯等に用いられる材料)や歯質に対してはプラーク付着抑制効果が期待できる結果を得ることが出来なかった。初年度(19年度)は、リン脂質ポリマー修飾によって、バイオフィルの付着が抑制される材料の検討、リン脂質ポリマーの修飾方法の検討、および、プラーク(S.Mutans)付着抑制能の定量化に主眼をおいて研究を行った。材料として、金銀パラジウム合金、純チタン、および、加圧重合レジンを用いたが、どの材料においても付着制効果があることがわかった。また、リン脂質ポリマーの修飾法に関しては、ディップコーティングの時間(5分、10分)、ディップコーティングの回数(1回、2回)、エタノールバスの有無、真空乾燥の有無に関してそれぞれの条件に場合分けした試料を用意し、付着抑制効果について検討した。ディップコーティングの時間、5分と10分の間には有意差は認められなかったが、ディップコーティングの回数については、1回と2回とでは、2回コーティングした方が有意に付着抑制効果が高いことがわかった。また、エタノールバスと真空乾燥に関しても行ったのと行ってないのとでは、有意に行った方が抑制効果が高いことがわかった。結果として、ディップコーティング5分、エタノールバス20分、ディップコーティング5分、エタノールバス20分、真空乾燥半日、という手順を試料の表面修飾法として選択した。プラーク(S.Mutans)の抑制能の定量化は当初の予定通り、コロニーカウントする方法をおこなった。表面に付着しているプラークを剥がし、均一に混濁することに苦労したが、安定した結果が得られるようになった。また、付着しているプラークを剥がし、真空乾燥させて重量を測定する方法は、付着量が微量であったために、安定した結果が得られなかった。文献より、当研究室にあるATPアナライザーを利用した方法を見つけ、試料の表面に付着し、残存しているプラークの量も測定したが、機械が故障しており、良い結果は得られなかった。2年目(平成20年度)は、臨床応用を目的とした研究を行った。また、前年度行っていた実験に加え、文献で新たにメチレンブルーを用いて試料に付着したプラーク(S.Mutans)の量を定量化したものがあったので、同様の手順で実験を行ったが有意差のあるデータを得ることは出来なかった。金属試料と加圧重合レジン試料でのリン脂質ポリマー修飾の有効性は、試料に付着したS.Mutansの量をコロニーカウントする方法で有意差を得ることが出来たが、牛歯を用いた実験では有意差があるデータを得ることが出来なかった。抜髄した牛歯を頬舌的に2分割し、表面を研磨後リン脂質ポリマーにディップコーティング5分、エタノールバス20分、ディップコーティング5分、エタノールバス20分後真空乾燥を半日行い、S.Mutans(UA159株)をBHI培地で1日培養し、付着しているS.Mutansのコロニー数をカウントしたのだが、エナメル質の粗な構造が影響しているのかリン脂質ポリマーの有効性を明らかにすることは出来なかった。また、in vivoの実験としてレジン床にリン脂質ポリマーを先に述べた手順で、コーティングしたものとしていないものを同一の口腔内にブラッシングせずに装着して付着している菌数の測定を行ったがこの実験も有意差があるデータを得ることが出来なかった。舌癖によってリン脂質ポリマーの剥離が生じるのか、飲食、うがい、唾液の流動性等口腔内では様々な要素があるので実際に数値化するのは困難であった。そこでレジン床の装着日数を増やす等の実験を現在も継続して行っている。
遠隔手術支援のための電磁誘導型触覚伝達システムの開発

本研究においては、複数の双極子モデルを用いた電流源の推定法のための逆問題計算アルゴリズムの確立がもっとも重要となる。そこで平成18年度は、空問分解能の良い拡がりを持った磁気双極子(磁場源)の位置およぴベクトルを推定できる手法を開発することを目的とし、次の2点を実施した。(1)逆問題解析方法として、遺伝的アルゴリズムとシフティングアパチャー法を組み合わせた方法を新たに提案し、推定を行った。電流源が離れて存在する場合には、同一のボクセルに推定することができ、空間分解能1mm以下の良い推定結果が得られた。2個の磁気双極子(磁場源)が近接する時も、分離して推定することが出来た。更に、極狭い領域に拡がりを持つ電流源が存在する場合には、現状の装置では細かな電流の流れを可視化表現できない。しかし、今回開発したコードを用いることでは、他の手法でよくあるように複数の電流ダイポールが1つに重なった巨大な電流ダイポールが現れてしまう結果とは異なり、複数の電流ダイポールによる拡がりを表現できた。(2)また、磁気マーカ、ホールセンサアレイ、PCから構成される磁場源推定装置を製作し、センサアレイによって計測した磁場分布をから磁気双極子の三次元位置と向きを連続的に推定するツールを開発した。位置推定には非線形最小二乗法を用いている。センサアレイからの高さ60mm以下の範囲内では2±1mm精度でマーカの位置推定が可能だった。MEGは他の脳内診断装置(MRI、CT、PETなど)に比べて時間分解能が高いという特徴を持つ。しかし、神経活動を直接計っているわけではないので、得られた脳磁図から磁場発生源を逆推定する必要がある。だが、現状での磁場発生源位置推定での空間分解能は低いため逆推定は困難である。そこで複数の磁場発生源を精度良く推定できる手法が必要とされている。このことから、複数の磁場発生源問題のための逆推定に優れていると考えられるDGAによる逆推定計算コードの作成を行った。DGAを用いた逆推定計算によって精度の良い結果をより短いCUP時間で得るためには、最適なパラメータ(突然変異率、交叉率、移住間隔、移住率)を求める必要があるため、これらの4つのパラメータについてサーベイを行い、最短CPU時間を与える最適パラメータを得ることができた。得られた最適パラメータを用いて磁場発生源の逆推定計算を行ったところ、複数磁場発生源の逆推定計算をの高速化が可能となった。脳神経の電気的活動によって生じる磁場(10n1fT)を計測するMEG(:Magnetoencephalography)は、完全に非侵襲かつ、受動的に神経電流を測定することができ、時間分解能も高い(数ms)。計測された磁場データを用いて脳内の電気生理的活動を解析するためには、計測磁場から脳内の電流源を推定する必要がある。この問題は、結果(計測磁場)から原因(流源)を推定する問題であり、生体磁気逆問題と呼ばれている。生体磁気逆問題において、一般的に、電流源は等価な電流双極子によってモデル化される。単純な磁場分布を対象とする問題に関しては、単一双極子モデルを用いた電流源推定法が既に提案され、臨床的にも応用されている。しかし、より複雑な問題に関しては、単一双極子モデルだけでは不十分である。実際に手や指の感覚野では脳の極狭い領域に複数の電流源が現れることが知られている。複数双極子モデルを用いた電流源の推定法が、近年、積極的に開発されているが、現在はまだ数多くの手法が提案されている段階であり特定の方法が本格的に実用化されているわけではない。ハードウェアとして優れた装置で測定した磁場データを有効活用して応用範囲を拡大するためには、ソフトウェアの発達も不可欠とされている。本研究では高次脳機能における神経活動の解明のため、空間分解能の良い、拡がりを持った電流分布を推定できる手法を開発することを目的とし、今年度は次の2点を実施した。・電流源が離れて存在する場合、大域的探索に優れた確率的探索法である遺伝的アルゴリズムに基づく数値シミュレーションコードを開発し、電流源推定精度向上を行った。・極狭い領域に拡がりを持つ電流源が存在する場合、遺伝的アルゴリズムに加え、非破壊検査用逆推定解析コードに使用していたシフティングアパチャー法を適用し、電流源推定を行った。

(2)また、磁気マーカ、ホールセンサアレイ、PCから構成される磁場源推定装置を製作し、センサアレイによって計測した磁場分布をから磁気双極子の三次元位置と向きを連続的に推定するツールを開発した。位置推定には非線形最小二乗法を用いている。センサアレイからの高さ60mm以下の範囲内では2±1mm精度でマーカの位置推定が可能だった。
前立腺癌のホルモン不応性進行に関与する分子機構の解明とオーダー メイド医療への応用

前立腺癌のホルモン療法の問題点である、ホルモン不応性進行の分子機構の解明を目的に、転移例や去勢抵抗性例の検体や臨床データを解析して、分子機構の解析や新規バイオマーカーの開発をおこなった。特に骨転移に関するバイオマーカーであるOPG-RANK-RANKL系の予後因子としての重要性を見出したほか、bone modifying agentであるゾレドロン酸の骨転移症例に対する抗腫瘍効果を報告した。また、ラット前立腺癌モデルを用いて,Sendai Virusによって誘導されたDendritic cellにおける抗腫瘍効果を証明した。2)前立腺癌診断において,生検時と手術時の病理所見(Gleason score)の相違の問題がある。欧米で作成されたこの違いを予測するノモグラムを,日本人症例に当てはめて,その有用性を検証した(Imamoto et al., Urology, 2010)。4)進行性前立腺癌の再燃例において,少量ステロイド療法の有効性が知られるが,約100例の症例におけるその臨床効果と意義を明らかにした(Komiya et al., Oncology Letters, 2010)。5)前立腺癌における発症機序として,メタボリック症候群との関連を解明するために,前立腺全摘症例におけるBody mass indexの影響を調査した。6)前立腺癌診療において,重粒子線(炭素イオン)治療の有効性が知られるが,生化学的再発確認後のホルモン療法の有効性を調査して,放射線療法後のホルモン療法の感受性を検討した。前立腺癌は,造骨性を特徴とする骨転移しやすい癌種である。1990年代中ごろより,この骨転移の発症の分子機構において,osteoprotegerin(OPG)-receptor activator of nuclear factor κB(RANK)-receptor activator of nuclear factor κB ligand(RANKL)の系が重要であることがわかってきた。特に最近,この系に作用する抗RANKL抗体薬が,骨転移対策に有効であることが証明されて発売となった。このような背景のなか,骨転移を有する前立腺癌患者の血清における,これらの蛋白質を測定し,OPG値の予後因子としての有効性を見出だした。この結果は,新しい前立腺癌のバイオマーカーとしての有用性を示すものである。同様に骨に対する薬剤として,ゾレドロン酸の有効性が知られるが,骨転移を有する前立腺癌患者に対してのゾレドロン酸の抗腫瘍効果を臨床的に示した。また,骨代謝マーカーの推移でも同様な結果を見出した。前立腺癌の生検および,手術時の悪性度の指標となるGleason scoreの変動に関して,nomogramの有効性について検討し,external validationも合わせて施行した。また,生検でのこれらのnomogramの有効性についても検討した。また同様に,前立腺癌診療ノモグラムに関して,J-CAPRA scoreの有効性を,重粒子線治療の施行された症例において検討した。また,重粒子線施行患者における,ホルモン療法抵抗性に関して臨床的考察を行い,公表した。血中アンドロゲンおよびアンドロゲン受容体変異の関係について検討して,報告した。1.前立腺癌は骨転移の好発する癌種である。骨転移症例において、ホルモン感受性のある状況において、ホルモン療法に併用した第三世代ビスフォスフォネート・ゾレドロン酸の使用により、腫瘍マーカーPSAでみた進行が抑制されることを報告した。この機序には、ゾレドロン酸のγδT細胞の誘導効果により、各種サイトカインが放出される可能性もあり、ホルモン感受性喪失のメカニズムへの関与が示唆される。2.従来から知られるIGF結合蛋白3を介した前立腺癌の進行において、FOXA1蛋白が関与し、これがホルモン感受性喪失と関連している可能性を報告した。3.ホルモン抵抗性前立腺癌の中心的な薬物療法であるドセタキセル治療例約150例における、臨床的検討を行い、中でも、骨転移のドセタキセル療法抵抗性への関与を明らかにして報告した。新規バイオマーカー解析および,それに基づくノモグラム作成に関しては,順調に推移していると考える。一方,蛋白解析については,ターゲット蛋白の機能解析は無事すすんでいるものの,その測定アッセイ系の開発が困難であり,遅れをみている。24年度が最終年度であるため、記入しない。新規バイオマーカー解析および,それに基づくノモグラム作成に関しては,さらに展開して,有効なノモグラム作成に進む予定である。。一方,蛋白解析については,ターゲット蛋白の機能解析は無事すすんでいるものの,その測定アッセイ系の開発が困難である。他研究機関との共同研究なども模索して,研究促進を図りたい。
子宮内膜の発癌過程におけるコネキシン機能異常のメカニズム

E-cadherinを始めとする細胞間認識あるいは結合を担う膜蛋白はコネキシンの膜内構造を安定化させ機能調節にも関与していると考えられており、さらに様々な腫瘍でE-cadherinの発現異常がその遺伝子のプロモーター領域のメチル化によって持たされることも明らかになった。本研究では子宮内膜の発現過程、あるいは子宮内膜の進展過程においてE-cadherinの発現異常とそのメチル化について検討し、細胞間コミュニケーションに与える影響について検討した。また、子宮内膜癌細胞株を用いE-cadherinが発現しているものとしていないものの間でコネキシンの発現と局在について検討しE-cadherinの発現が細胞間コミュニケーションに与える影響を検討した。本研究では培養系においてE-cadherinの発現を抑制することによって引き起こされる細胞間コミュニケーションの影響を観察した。E-cadherin遺伝子に対するアンチセンスオリゴを作成し(Biognostik社)、これをE-cadherinとcannexinのいずれも発現している細胞に添加し、E-cadherinの発現を抑制する。この細胞を用いてconnexin26の細胞内局在を免疫組織化学的に、ギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションについてlucifer yellow dye transferassayによって計測し、E-cadherinの発現を抑制することによりconnexin26の発現は抑制されないが、細胞内の局在が細胞膜上から細胞質に変化し、その結果細胞間コミュニケーションが抑制されることが明らかになった。また、子宮内膜の発癌に係わっているエストローゲンレセプターと細胞間コミュニケーションの関係を調べるために、子宮内膜癌細胞株にエストローゲンレセプターを強制発現させ、細胞間コミュニケーションの変化を調べたところ、これにより細胞間コミュニケーションは抑制されることが明らかになった。子宮内膜癌、子宮内膜増殖症におけるE-cadherin遺伝子のメチル化の検討connexin(Cx)の機能発現と細胞接着のkey proteinであるE-cadherinは密接な関連があることが期待されるが、これらの蛋白の遺伝子異常、発現異常、細胞内局在の変化がどのように細胞の増殖や分化、発癌過程で関わり合っているかは不明な点が多い。本研究では子宮内膜癌104例、子宮内膜増殖症17例、正常子宮内膜21例より抽出したDNAを用いE-cadherin遺伝子のプロモーター領域のメチル化を検索した。また、E-cadherinとCx26、Cx32の発現と局在を免疫組織化学的に確認した。子宮内膜癌細胞を用いてこれらの遺伝子の発現と細胞間コミュニケーション(GJIC)を計測した。培養細胞ではCxが正常に発現している場合、E-cadherinの発現の有無によってGJICの強さは決定された。さらに、E-cadherinの発現が減弱していた細胞はいずれもメチル化が観察された。また、癌組織では正常内膜、内膜増殖症ではメチル化は観察されないが、癌では分化度が下がるほどその割合が高くなった。一方、Cxの発現・局在異常は内膜癌はもとより内膜増殖症においても高頻度に観察された。E-cadherinの発現とGJICは密接に関わっているものの、GJICの減弱は子宮内膜の発癌過程のearlyeventとしておこり、E-cadherinの発現の減弱は遺伝子のメチル化を介してlate eventとして起こるものと考えられた。

本研究では子宮内膜癌104例、子宮内膜増殖症17例、正常子宮内膜21例より抽出したDNAを用いE-cadherin遺伝子のプロモーター領域のメチル化を検索した。また、E-cadherinとCx26、Cx32の発現と局在を免疫組織化学的に確認した。子宮内膜癌細胞を用いてこれらの遺伝子の発現と細胞間コミュニケーション(GJIC)を計測した。培養細胞ではCxが正常に発現している場合、E-cadherinの発現の有無によってGJICの強さは決定された。さらに、E-cadherinの発現が減弱していた細胞はいずれもメチル化が観察された。また、癌組織では正常内膜、内膜増殖症ではメチル化は観察されないが、癌では分化度が下がるほどその割合が高くなった。一方、Cxの発現・局在異常は内膜癌はもとより内膜増殖症においても高頻度に観察された。E-cadherinの発現とGJICは密接に関わっているものの、GJICの減弱は子宮内膜の発癌過程のearlyeventとしておこり、E-cadherinの発現の減弱は遺伝子のメチル化を介してlate eventとして起こるものと考えられた。E-cadherinを始めとする細胞間認識あるいは結合を担う膜蛋白はコネキシンの膜内構造を安定化させ機能調節にも関与していると考えられており、さらに様々な腫瘍でE-cadherinの発現異常がその遺伝子のプロモーター領域のメチル化によって持たされることも明らかになった。本研究では子宮内膜の発現過程、あるいは子宮内膜の進展過程においてE-cadherinの発現異常とそのメチル化について検討し、細胞間コミュニケーションに与える影響について検討した。また、子宮内膜癌細胞株を用いE-cadherinが発現しているものとしていないものの間でコネキシンの発現と局在について検討しE-cadherinの発現が細胞間コミュニケーションに与える影響を検討した。本研究では培養系においてE-cadherinの発現を抑制することによって引き起こされる細胞間コミュニケーションの影響を観察した。E-cadherin遺伝子に対するアンチセンスオリゴを作成し(Biognostik社)、これをE-cadherinとcannexinのいずれも発現している細胞に添加し、E-cadherinの発現を抑制する。この細胞を用いてconnexin26の細胞内局在を免疫組織化学的に、ギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションについてlucifer yellow dye transferassayによって計測し、E-cadherinの発現を抑制することによりconnexin26の発現は抑制されないが、細胞内の局在が細胞膜上から細胞質に変化し、その結果細胞間コミュニケーションが抑制されることが明らかになった。
ミリ秒の時間分解能で生理学的測定と電子顕微鏡像とを結びつける方法の開発とその応用

生物物理学的測定法としての従来の電子顕微鏡観察法の最大の欠点は,その時間分解能の悪さにあった.しかし,最近の液体ヘリウムを用いた急速凍結法の進歩により,電子顕微鏡像の時間分解能は飛躍的に向上し,ミリ秒のレベルに達した.我々は,種々の動的な生命現象において,生理学的測定と急速凍結法を厳密に組み合わせれば,これまでとは「質」の異なった情報量の多い電子顕微鏡像が得られと考え,本研究を開始した.4種類の異なった材料を用い,以下のような結果を得た.1.短縮中のグリセリン筋の急速凍結:張力を測定しつつ,短縮中の筋肉(ウサギのグリセリン筋)を急速凍結する装置を開発した.その結果,等張性収縮下で短縮中の骨格筋におけるクロスブリッジの瞬間像を得ることに成功した.等尺性に収縮している筋肉の中では,全てのミオシン頭部がアクチンフィラメントの周辺に集まり,かつ,ミオシンフィラメント固有の周期(143A)を維持しているというのが1985年に発表した我々の主張であったが,短縮中の筋肉でもこのミオシン頭部の配列がほぼ完全に保たれていることが分かった.2.等尺性収縮中の生筋の急速凍結:カエルの生筋を電気刺戟をしてから種々のタイミングで張力変化を測定しつつ急速凍結する装置を開発した.その結果,張力発生の直前に,横細管と筋小胞体が解離するという驚くべき事実を発見した.3.網膜の急速凍結:明および暗順応したイカ網膜を急速凍結する装置を開発し,明順応中に微絨毛中のアクチンフィラメントが切れることが分かった.4.神経軸索の急速凍結:イカ巨大軸索細胞骨格について分析を行なった.以上,本研究で得られた瞬間像は,筋収縮,興奮収縮連関,光受容,膜興奮の分子機構解明に寄与すると思われる.生物物理学的測定法としての従来の電子顕微鏡観察法の最大の欠点は,その時間分解能の悪さにあった.しかし,最近の液体ヘリウムを用いた急速凍結法の進歩により,電子顕微鏡像の時間分解能は飛躍的に向上し,ミリ秒のレベルに達した.我々は,種々の動的な生命現象において,生理学的測定と急速凍結法を厳密に組み合わせれば,これまでとは「質」の異なった情報量の多い電子顕微鏡像が得られと考え,本研究を開始した.4種類の異なった材料を用い,以下のような結果を得た.1.短縮中のグリセリン筋の急速凍結:張力を測定しつつ,短縮中の筋肉(ウサギのグリセリン筋)を急速凍結する装置を開発した.その結果,等張性収縮下で短縮中の骨格筋におけるクロスブリッジの瞬間像を得ることに成功した.等尺性に収縮している筋肉の中では,全てのミオシン頭部がアクチンフィラメントの周辺に集まり,かつ,ミオシンフィラメント固有の周期(143A)を維持しているというのが1985年に発表した我々の主張であったが,短縮中の筋肉でもこのミオシン頭部の配列がほぼ完全に保たれていることが分かった.2.等尺性収縮中の生筋の急速凍結:カエルの生筋を電気刺戟をしてから種々のタイミングで張力変化を測定しつつ急速凍結する装置を開発した.その結果,張力発生の直前に,横細管と筋小胞体が解離するという驚くべき事実を発見した.3.網膜の急速凍結:明および暗順応したイカ網膜を急速凍結する装置を開発し,明順応中に微絨毛中のアクチンフィラメントが切れることが分かった.4.神経軸索の急速凍結:イカ巨大軸索細胞骨格について分析を行なった.以上,本研究で得られた瞬間像は,筋収縮,興奮収縮連関,光受容,膜興奮の分子機構解明に寄与すると思われる.液体ヘリウム温度の純銅ブロックに試料を圧着するという急速凍結法を基本として、以下2つの重要な生命現象の基礎メカニズムの解明をめざし、新しい凍結システムの開発を試みた。1.骨格筋の興奮収縮連関の分子機構骨格筋の収縮は、形質膜の脱分極が横細管を通して筋小胞体からのカルシウムイオンの遊離を引き起こすことによって引き金がひかれる。この過程を興奮収縮連関と呼ぶが、その詳しい分子機構は不明の点が多かった。我々はこの問題を解く手がかりを得るためにカエル生筋を電気刺激し、その後の任意のタイミングで張力を測定しつつ急速凍結するシステムを開発した。このシステムを用いることにより休止筋が興奮して収縮し、再び弛緩するまでの過程をミリ秒レベルのコマ取り写真として電子顕微鏡で追跡することに成功した。その結果、この収縮弛緩の過程で横細管と筋小胞体が極めて大きな形態変化を示すことが明らかとなった。すなわち、横細管が興奮すると同時に横細管の局所的な膨大が見られること、その直後に横細管と筋小胞体の結合がはずれること、張力の増大に伴って筋小胞体の網目の様子が激変することなどが判明した。これらの変化は可逆的であり、筋肉の興奮収縮連関の機構を考える上で重要な所見が得られたと孝えられる。2.網膜における光受容過程と細胞骨格の関係網膜における光受容過程における細胞骨格の役割を明らかにする目的で、イカ網膜に光をあてたのち、さまざまなタイミングで急速凍結するシステムを開発した。網膜の電位を測定しつつ急速凍結することには既に成功しており現在種々の条件下での像をあつめ、分析しつつある。
Beyondグラフェンを目指した新規原子膜技術の開発

本研究では、酸化物ナノシートをベースにグラフェンを凌駕する新規原子膜材料の開発を行った。半導体性を有する酸化チタン、酸化マンガンナノシートに対し、第一原理計算に基づく材料設計を行い、高い電子移動度を有する伝導性ナノシートの開発に成功した。また、高誘電性ナノシートの開発とその応用を進め、10nmの極薄膜で最高の誘電率を有するナノシートの合成に成功し、高性能のキャパシタ、ゲートデバイスを開発した。さらに、異なる機能のナノシートの積層集積により、人工強誘電体、マルチフェロイック材料、メタマテリアル、アクチュエータ材料など、グラフェンや他の2次元材料では実現しえない高次機能材料の開発に成功した。次世代エレクトロニクス、さらには「Beyond Moore」デバイスの開発を目指した新しい試みとして、層状金属酸化物の単層剥離により得られる分子シート「酸化物ナノシート」に注目し、グラフェンを凌駕する新規原子膜材料の開発を行った。これまで開発した酸化物ナノシートにおいて、精密ドーピングによる特性制御を実現し、ナノシート単体として高い電子移動度を有する高伝導性ナノシートの探索を行った。半導体性を有する酸化チタンナノシート(Ti0.91O2)および酸化マンガンナノシート(MnO2)に対し、第一原理計算に基づく材料設計により、種々の元素置換によるドーピング効果やバンド構造の制御を行い、金属状態、高電子移動度を示すナノシートの開発を進めた。その結果、Nb5+, W6+, N-, F-を置換した酸化チタンナノシート、Nを置換した酸化マンガンナノシートでは、金属状態が実現することを明らかにした。酸化物ナノシートの特性制御技術さらには新しい原子膜開発のもう一つの試みとして、グラフェンでは実現しえない高い誘電機能を有するナノシートの開発とその応用を進めた。申請者が最近見出した高誘電率(ε=210)を示すペロブスカイトナノシート(Ca2Nb3O10)を対象に、元素置換や分極構造の最適化を行った結果、CaLaNb2TiO10ナノシートがε=270の高い誘電率を有することを確認した。さらに、伝導性および誘電性の2種類の酸化物ナノシートを積み木細工のようにサンドイッチ構造に堆積することにより、現行素子の特性を凌駕する世界最小の高性能コンデンサ素子の作製に成功した。申請者が開発した厚さ12 nmで高誘電率(εr =100 240)を示す酸化物ナノシートを対象に、誘電体デバイスや絶縁膜応用に好適な、高い誘電率と優れた絶縁性を有する新規ナノシートの探索を行った。ペロブスカイトユニットを36個の範囲で系統的に制御したナノシートを作製し、ナノ誘電率計測システムにより誘電性、強誘電性の評価を検討した。その結果、TiO6, NbO6, TaO6八面体構造を4層以上内包する層状ペロブスカイトナノシートでは、Ca2-xSrxNb3O10 (εr = 210 240)を凌ぐ高い電子分極率を示し、ペロブスカイトユニットの増加に伴い誘電率を500から1000まで系統的に制御できることを明らかにした。また、元素置換により構造制御を行ったCaLaNb2TiO10ナノシートにおいては、強誘電性が実現することを明らかにした。さらに、半導体、高誘電体、強磁性を示す酸化チタンナノシート(Ti1-δO2, Ti1-xCoxO2など)をベースに、第一原理計算を援用した分子設計により精密ドーピングやバンド構造制御を行い、ハーフメタル特性を有するナノシートの開発に成功した。これまで開発した高誘電性ナノシートの応用研究を推進し、現行材料を凌駕する超高容量の薄膜コンデンサを開発した。高誘電特性を有する酸化チタン、ペロブスカイトナノシートについて、単層での構造安定性について調べたところ、約800°Cの高温まで構造相転移がなく、極めて高い熱安定性を有することを確認した。この知見をベースに、ナノシートの高温特性について検討したところ、ナノシート・コンデンサは300°Cまで安定に動作し、高温電子素子応用に好適となることを確認した。また高誘電性ナノシートの新しい試みとして、強電界固体素子などへの応用を進めた。この目的のために、従来評価が困難であった高誘電性ナノシートを光学的に評価する技術を開発し、層数評価と共に、ヘテロデバイスを構築する転写技術を確立した。この技術をベースに、ナノシート単体、半導体ナノシートとのヘテロ接合により各種FETデバイスを構築し、酸化物ナノシートの有する2次元電子状態、高移動度、高誘電率などの物性的優位性が活躍する原子膜デバイス技術を開発した。さらに、異なる機能のナノシートの積層集積により、構造と電子状態を精密に制御した人工超格子を構築し、鉛フリー人工強誘電体、強誘電性/強磁性ナノシートのマルチフェロイック材料、巨大磁性効果を示す磁性プラズモン材料、近赤外領域で負の屈折率を示すメタマテリアル、誘電体ナノシートをベースとしたアクチュエータ材料など、グラフェンや他の2次元材料では実現しえない高次機能材料の開発に成功した。

半導体性を有する酸化チタン、酸化マンガンナノシートに対し、第一原理計算に基づく材料設計を行い、高い電子移動度を有する伝導性ナノシートの開発に成功した。また、高誘電性ナノシートの開発とその応用を進め、10nmの極薄膜で最高の誘電率を有するナノシートの合成に成功し、高性能のキャパシタ、ゲートデバイスを開発した。さらに、異なる機能のナノシートの積層集積により、人工強誘電体、マルチフェロイック材料、メタマテリアル、アクチュエータ材料など、グラフェンや他の2次元材料では実現しえない高次機能材料の開発に成功した。当初予定していた伝導性ナノシートや高誘電率を示すペロブスカイトナノシートの開発に成功し、次年度の課題についても前倒し的に進め、多くの成果を得た。強誘電性、ハーフメタルナノシートの発見など、当初予期せぬ成果もあり、当初予定以上の成果もあった。27年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ材料科学当初計画と特段変化はないが、申請者グループに新しい定年制職員が一名配属となり、研究の加速が期待される。本年度当初の目的としていた高伝導性ナノシートの開発に成功すると共に、次年度の課題についても一部前倒し的に進め、多くの成果を得た。伝導性、誘電性ナノシートの超格子集積による世界最小の高性能コンデンサ素子の開発など、当初予期せぬ発見、成果もあり、当初計画以上の進展する課題もあった。当初計画と特段変更はないが、申請者グループに新しいポスドク研究員、博士課程学生が各1名加わることになり、彼らの参画により研究が加速できるものと期待している。
看護師長による看護師のエンパワメント力育成の検討

看護師のエンパワメント力の特徴は看護ケアを創造する力看護師のエンパワメント力の特徴は看護ケアを創造する力本研究は、看護師長が臨床看護師のエンパワメント力を促進する支援のあり方を検討することが最終的な目的である。本年度は3年間にわたる研究の初年度であり、その第1段階として、臨床看護師のエンパワメント力の特徴とエンパワメント力を促進する要因を明らかにすることを目的に研究活動を実施した。臨床看護師のエンパワメントの理論開発は発展途上であり(金井,2010)、以下のとおり、研究活動を実施した。(1)看護師のエンパワメント力に関する文献検討を行った。先行研究(麻原,2000;金井,2010;Gibson,1991)などを参考に、エンパワメントの構成要素である「働きがい」「他者との関係」「自分自身の可能性」「自己成長」「エンパワメントの促進要因、阻害要因」をキーワードにインタビューガイドを作成した。(2)本研究者が属する看護管理領域が、近隣病院施設看護師を対象に運営している「看護管理カンファレンス」を、本年度は、看護組織活性化に焦点をあててアクション・リサーチとして実施した。その参加者である看護管理者や臨床看護師とインフォーマルに交流し、臨床看護師のエンパワメント力やそれを促進する看護師長の支援について情報収集し、調査内容の精選の参考にした。(3)200床以上の一般総合病院の臨床看護師を対象に、エンパワメント力を促進する要因に関するグループインタビューを実施した。研究方法は、先ず、3ヵ所の対象施設の看護部長に調査協力を依頼し、承諾を得た。そのうち、1病院の新人看護師以外の看護師経験年数別に(25年目、510年目、1020年目、2030年目)紹介していただき、個別に同意を得た計9名(4名と5名の2グループ)にグループインタビューを実施した。1回のグループインタビューは1時間程度とし、倫理的配慮に基づき、対象者の勤務に支障のないように実施した。データの分析は、現在実施中である。本研究の最終的な目的は、看護師長が臨床看護師のエンパワメント力を促進する支援のあり方を検討することである。本年度は3年間にわたる研究の2年目であり、1年目に続き臨床看護師のエンパワメント力の特徴とエンパワメント力を促進する要因を明らかにすることを目的に研究活動を実施した。また、第2段階である看護師長が看護師のエンパワメント力に影響するかかわりを明らかにする目的で、下記の研究活動を行った。(1)200床以上の一般総合病院の臨床看護師を対象に、エンパワメント力を促進する要因に関するグループインタビューを実施した。研究方法は、昨年度につづき、3病院の新人看護師以外の看護師経験年数別に(25年目、510年目、1020年目、2030年目)紹介していただき個別に同意を得た計56名、12グループのインタビューを実施した。データの分析は、現在実施中であり、看護管理系学会で発表予定である。(2)(1)の対象病院の看護師長を対象に看護師のエンパワメント力に影響するかかわりについて承諾を得られた5名の看護師長を1グループとして、3病院の師長にグループインタビューを実施した。現在、データ分析中である。本研究の最終目的は、看護師長が臨床看護師のエンパワメント力を促進する支援のあり方を検討することである。本年度は3年間にわたる研究の最終年度であり、その第3段階として、質問紙を作成した。1.平成23年度、24年度に実施した看護師・看護師長へのインタビューデータを質的に分析して、5つのカテゴリーを抽出した。その内容は、【看護ケアを創造する力】【チームワークを形成する力】【後輩を育成する力】【自分自身の能力を拡張する力】【ワークライフバランスを築く力】であった。この5つの特徴を持つ看護師のエンパワメント力は、上司や患者からの評価や職場環境など、看護師を取り巻く環境や個人の経験に影響を受けていることがわかった。これらのサブカテゴリーから臨床看護師のエンパワメント力を測定する項目を28項目作成した。2.看護師のエンパワメント尺度の妥当性を検討するために、看護師のエンパワメント力と関連する看護師のNursing Work Index-Revised (以下、NWI-R)日本語版である労働環境尺度、松尾(2006)の経験に関する項目を参考にした仕事の中での経験に関する項目、Robitschek/徳川(2012)によるセルフリーダーシップに関する項目を尺度として活用し、質問紙を作成した。この質問紙を用いて、A県内の100床以上の総合病院36施設の臨床経験2年目以上の看護師で看護主任・係長を含む看護師を対象に調査を実施予定である。この調査結果から、看護師長が臨床看護師のエンパワメント力を促進する支援のあり方を明らかにする予定である。当初の予定通り、2年間でのデータ収集はほぼ終了しており、現在質的分析を行い、学会発表に向けて準備中である。今年度は、昨年度までの成果を看護系学会で発表する計画である。1.2年目の成果を論文化することが遅れているため、やや遅れていると評価した。しかし、今年度予定の質問紙調査については、概ね順調に進んでいる。

24年度が最終年度であるため、記入しない。1.臨床看護師自身のエンパワメント力の特徴を明確にする。2.看護師自身のエンパワメント力とその育成について、看護師長による育成を考察する。3.1.2の結果をもとに、H県内の200床以上の病院経験年数2年目以上の看護師を対象に郵送によるアンケート調査を実施。また、同じ施設の看護部長にもアンケート調査を実施する。研究計画の変更はなし。
アシネトバクターが産生するシデロフォアの合成と抗菌活性

感染症を起こすアシネトバクター菌が産生するアシネトバクチンという化学物質の構造と抗菌活性についての研究を行った。この研究を通じて,この化合物の構造が,過去の報告では誤っていたいたことがわかった。これより,初めてアシネトバクチンの実用合成法に成功した。さらに,この新しい構造をもとに,構造変換した化合物,数種を合成し,耐性菌に効く薬の開発に取り組んだ。提唱された構造が誤まっていた抗生物質であるアシネトバクチンの全合成法を再検討した。ここで,見いだされたオキサゾリジン環からイソオキサゾリジン環への転位反応について着目し,アシネトバクチン以外でも進行するかどうかを検討した。検討した基質としては,アシネトバクチンがその分子内に有するイミダゾール環を,単純にしたベンゼン環を選んだ。その結果,本転位反応は,ベンゼン環を有する基質においても進行し,アシネトバクチンの類縁体を円滑に与えることがわかった。アシネトバクチンは,メジシリン耐性菌に対して抗菌作用を有することがわかっているため,ここで合成したベンゼン環を有する類縁体の抗MRSA作用を測定した結果,その活性は,アシネトバクチより弱いことがわかった。そこで,転位反応の一般性とより高い活性を有する類縁体として,ベンゼン環にヒドロキシ基を有する類縁体を設計・立案し,その合成と抗MRSA活性の測定について検討した。その結果,転位反応は,本誘導体でも円滑に進行し,所望の類縁体をえることができた。抗MRSA活性については現在検討中である。【目的】アシネトバクターが産生するシデロフォアであるアシネトバクチンの構造は,今年度まさに確定されたといって過言ではない。一方で,同時に本化合物を含む誘導体を多種多様にわたって合成する合成法が見出されたことから,メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)やバンコマイシン耐性腸球菌(VRE)も含めた耐性菌に対する抗菌スクリーニングを実施しつつ,誘導体合成を行う。【結果】アシネトバクチンの広範に応用可能な一般的全合成法を完了した。ここで,過去に報告されていた構造に誤りがあることを追認した。本原因は,過去に報告されていた構造が熱的に変化し,転位反応を起こして新規骨格に変化することを明らかにすることができた。訂正された構造と抗MRSAとの相関を調査すべく,アシネトバクチンの合成・活性研究を行った。アシネトバクチンの構造に存在するイミダゾール環に注目し,これらをベンゼン環に変換した数種の化合部を合成できた。最も単純な講座であるフェニル基,およびpーヒドロキシフェニル基を有する誘導体には抗MRSA活性は無かった。現在,鉄キレータにその存在がよく知られているカテコール基に変換した誘導体の合成を完了しつつあり,本化合物の抗MRSA活性についてスクリーニングを行う予定である。アシネトバクチンの構造に関する不明瞭な事実の解決は,今年度,申請者が達成した[Chem. Pharm. Bull., 58, 1552-1553 (2010)]。Walshらが提唱していたように,アシネトバクチンの構造は,プレアシネトバクチンを中間体として,反転を伴う分子内求核置換反応(SN2反応)で進行する化合物であることを確実に確認できた。また,大量供給可能な合成法を開発できたことにより,プレアシネトバクチンおよびアシネトバクチンの絶対構造は,その不斉源は,天然のL-トレオニン由来であることを明らかにできた。アシネトバクチンの類縁体の2種について合成が完了した。アシネトバクチンの構造の訂正は,論文を完成し投稿等が完了し,発表できまでになった。現在は,これらの再現性を求めるべく,アシネトバクチンの有効量の合成を行っていいる。更に類縁体の多くを合成し,その抗MRSA活性を検討することにより,リード化合物となるアシネトバクチンより優れた活性を有する化合物を見いだす。さらには,新しく見いさだされた転位反応の一般性を追求し,その展望と限界を明らかにする。平成23年度の計画としては,まず,アシネトバクチンが及ぼす耐性菌を含む抗菌スペクトルについて精査する。同時に作用機序となる鉄キレート錯体の単離を試みる。次に誘導体の設計においては次のようなアプローチで実行する。一般にシデロフォアは,その分子内に2個以上の鉄イオンキレート部位を有することが知られる。一方,アシネトバクチンは,確実なキレート部位としてカテコール部位を有しているものの,今ひとつのキレート部位が明確ではない。ひとつの仮説として,複素環部位Aー架橋部位ー複素環部位Bでキレート部位を形成している可能性がある。この証明は,複素環部位Bのイミダゾール環をより強いキレートリガンドとなるピロール環に変換した化合物,あるいはキレートリガンドにはなりえないベンゼン環に換えた化合物を合成し,その抗菌作用を比較することにより可能だと考える。

主に合成に関する試薬等の消耗品経費に充当する。「今後の研究の推進方策」で記述した研究のほとんどは,誘導体合成であるため,原料・試薬・溶媒等の合成手法に必要な消耗品の購入に充てる。
もやもや病に対する浅側頭動脈-中大脳動脈バイパス手術の脳血流変化と術後合併症

もやもや病患者で浅側頭動脈ー中大脳動脈バイパス手術を行う際に、インドシアニングリーンと近赤外線分光法を用いた濃度変化測定から、局所脳血流測定が可能かどうかを検討した。測定は、バイパス前、バイパス直後、手術終了時の3回行い、両側前頭葉で計測した。現在、データの中間解析を行ったが、手術終了前ではバイパス手術を行った側で脳血流増加を認めており、術後にPETで測定した脳血流検査と同様の傾向を示した。中間解析の結果はアメリカ麻酔学会で発表した。現在、エントリーは56症例で順調に経過している。測定機器の浜松ホトニクス社は脳血流測定の計算のソフト化を進めており、7月には完成予定である。現在、56例のエントリーがあり、中間解析は12例で行ったが、PET検査と同様の傾向を認めており、その結果はアメリカ神経麻酔学会で報告した。月3ー4例程度のエントリーがあり、順次症例は積み重ねている。今後もエントリーを継続する。70例を一つの目標としている。また、測定機器メーカーの浜松ホトニクス社は、脳血流測定の計算のソフト化を進めているが、共同で作業を行い、齟齬がないかを検討しながら開発を進める予定である。現在、もやもや病の脳血流を改善する治療法の浅側頭動脈ー中大脳動脈(STA-MCA)バイパス手術の際に,バイパス血管による脳血流増加を評価するためにICGとNIRSによる脳血流を測定する研究を実施している。26名がエントリーしており中間解析を行った。もやもや病の患者はバイパス手術前後にPETにより脳血流を測定して手術による血流増加があるかを評価しているがPETによる脳血流の変化と、術中にバイパス前後でNIRSとICGを用いて測定した血流の変化に同等の傾向を認めている。現在もエントリーを継続中である。現在中間解析した結果をまとめて、アメリカ神経麻酔学会に演題登録した。また、現在複数の機器でICGとNIRSによる脳血流測定を行っているが、ソフトウエアを一本化してより測定が簡便に行えるように環境改善を行っている。現在26症例をエントリーしているが、継続してエントリーを続けている。観察研究であり、目標サンプル数は特に設定していないが、順調に経過している。引き続きエントリーを継続する。現在複数の機器で測定を行っているが、行程をソフトウエアで一括して行えるように研究を進める今後もエントリーを継続する。国際学会の参加を1回見合わせたため、残金が生じました。今年度に、その学会に演題登録の予定なのでそちらに充填する予定です。若干予定よりもエントリーが少なく、要した費用が少なくなっている。今後エントリーの進行とともに経費を予算通り執行する予定である。