hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FABP遺伝子を起点とした機能性精神障害と不飽和脂肪酸の関連についての研究

研究目的として以下の5項目をあげ、研究を実施した:1.FABP7躁うつ病、FABP5,3と機能性精神障害(統合失調症および躁うつ病)との遺伝解析,2.FABP5,3の機能性精神障害死後脳における遺伝子発現解析,3.Fabp7ノックアウトマウスの情動関連表現型の解析,4.ヒト末梢血におけるFABP7,5,3の遺伝子発現レベルの解析(正常群、未服薬の統合失調症群および気分障害群),5.胎児期マウスに種々の不飽和脂肪酸含量食餌を与えたとき、成体脳でのFabp7,5,3の発現解析および行動解析。1.については、FABP7と躁うつ病の関連は認めたが、FABP5は遺伝解析に使える多型が存在せず解析が不可能であった。FABP3はどちらの疾患にも関連していなかった。2.については、FABP5は脳発達期に多く発現し、両疾患の死後脳で発現が上昇していた。これは脳発達期の脂肪酸代謝の代償的変化と推察される。一方、FABP3は成体脳での発現が多く、死後脳でも発現変化がなかった。3.いろいろなテストバッテリーのうち、オープンフィールドテストで中央領域にいる時間が短く、不安の亢進が示唆された。4。末梢血ではFABP5 mRNAのみ測定可能であった。死後脳とは逆に、統合失調症群および気分障害群で発現低下が認められた。これも持続的な脂肪酸代謝の異常を反映しているものと判断された。5.発現解析では、不飽和脂肪酸欠乏食を食べさせたマウス脳で、ヒト精神疾患死後脳と同様Fabp7,5の発現上昇が認められた。行動上ははっきりした異常は見られなかったが、覚醒剤に対する反応性が亢進しており、ヒトのARMS(At Risk Mental State)の状態と考えられ、興味深いと思われる以下、当初設定した目標に沿って平成21年度の成果を記す。1、FABP7と統合失調症との遺伝解析結果は報告したので、残りのFABP7と躁うっ病、FABP5,3と機能性精神障害との遺伝解析:2、FABP5,3の機能性精神障害死後脳における遺伝子発現解析:興味深いことに、この両遺伝子は2つの疾患で特に男性で発現上昇が認められた。このことは、不飽和脂肪酸代謝異常が両疾患の共通病理の一部を構成している可能性がある。3、Fabp7ノックアウトマウスが統合失調症関連表現型を示すことは報告したので、同マウスの情動関連表現型の解析:オープンフィールドテストで、中央に滞在する時間が特にオスで短縮していた。このことは、特にオスで不安が強い可能性がある。4、ヒト末梢血におけるFABP7,5,3の遺伝子発現レベルの解析(正常群、未服薬の統合失調症群および気分障害群):FABP7,3は末血での遺伝子発現レベルが非常に低く、測定できなかった。FABP5は、男性のみで未服薬の統合失調症群および大うつ病群で発現低下が認められた。5、胎児期マウスに種々の不飽和脂肪酸含量食餌を与えたとき、成体脳でのFabp7,5,3の発現解析および行動解析:現在、精力的に実験中である。4。行動上ははっきりした異常は見られなかったが、覚醒剤に対する反応性が亢進しており、ヒトのARMS(At Risk Mental State)の状態と考えられ、興味深いと思われる
km級長尺高温超伝導テープ線材のマルチスケール解析と電流輸送特性のモデリング

高温超伝導テープ線材の臨界電流Icの面内分布を長尺に亘り二次元的に、非破壊・非接触に計測する高速磁気顕微手法を確立すると共に、高磁界下での計測、超低電界領域を含む電界ー電流密度(E-J)特性の測定、長尺線材の電流輸送特性のモデリングへと展開し、さらに以上の知見をもとに磁化損失の低減と信頼性の向上を可能とする新たな細線化導体構造を提案するなど、順調に進捗している。本年度の主な成果は次の通りである。(1)2次元Ic分布計測の高速化:線速76 m/hの評価速度を実現すると共に、500 m長Bi-2223線材の測定によりその性能を実証した。(2)リール式Ic連続測定の高磁界、温度可変測定:最大5 Tの外部磁界下において7765 Kの温度特性の評価を実現した。(3)人工ピン導入線材のIcのバラツキ抑制への貢献:線材メーカとの協力によって、磁界下のIc分布測定の結果を作製条件へとフィードバックし、人工ピンを導入した高均一高性能線材のプロセス開発に貢献した。(4)高温超伝導線材の広電界領域に亘るE-J特性の計測と電流輸送特性のモデリング:RE-123線材およびBi-2223線材を対象として、磁化法と四端子法を複合的に用いることで10^-1010^-2 V/mの8桁の電界領域にわたる電流輸送特性を計測すると共に、Icの統計分布と熱擾乱の影響を考慮した物理モデルを用いて、四端子法による電界領域から磁化法によって得られる超低電界領域までのE-J特性を解析的に記述することに成功した。(5)1 mm幅細線加工線材の評価と新たな導体構造の提案:1 mm幅に細線加工した長尺線材の連続Ic計測に成功すると共に、上述したモデリング手法を適用して積層構造によって複合化した際の解析を行い、電流輸送媒体としてのロバスト性に優れる新たな細線化導体構造を提案した。磁気センサの走査速度の高速化と雑音低減の実現により、単一チャンネルを用いた走査型磁気顕微観察において線速72 m/hを実現すると共に、Bi-2223長尺線材を用いて500 m長の安定した計測を実証した。本成果は、多チャンネル化によって実用上の目安となる数100 m/hの評価速度の実現を充分見通せるものである。また、高磁界下の連続測定においては、目標値の3 Tの外部磁界を上回る5 Tの磁界下における連続測定を可能すると共に、測定温度も液体窒素温度に加え、サブクール窒素を用いた65 Kまでの可変温度域における測定を実現した。これらの測定結果によって非超伝導材料を同時堆積する人工ピン導入試料では臨界電流Icのバラツキが大きくなる事を示し、線材メーカとの協力によって、長尺線材内の局所不均一性と磁場依存性を迅速に評価すると共に作製条件へとフィードバックし、人工ピンを導入した高均一高性能線材のプロセス開発に貢献した。さらに、長尺線材の電流輸送特性のモデリングの基礎となる測定データを取得し、長尺線材の大域的かつ局所的電流電圧特性を定量的に記述可能な解析式を提案した。本手法を線幅1 mmに細線加工を行った40 m長の線材に適用し、離散的な局所Ic低下の分布を連続的に計測すると同時に、局所欠陥の影響を抑えロバスト性を向上する為の新しい積層導体構造を提案し、その有効性を実験と理論的考察によって実証した。以上の研究成果について、5報の原著論文を提出すると共に、34件の口頭発表(うち10件は招待講演)を行っており、学術的にも高く評価されている。昨年度に引き続き、連続磁化測定による長尺高温超伝導テープ線材の臨界電流分布の評価に関して、高速走査と多チャンネル化の統合によって高速化と高解像度化を実現し、実用レベルの線材評価手法へと展開する。さらに、ピン止めされた量子化磁束の熱励起の影響を明らかとし、通常の四端子法による電界領域から磁化法による超低電界領域を包含する計測評価手法を開発すると共に、長尺線材の空間不均一性をも取り込んだ電流輸送特性のモデリング手法を確立する。また、RE-123線材のみならず、より複雑な多芯構造を有するBi-2223線材における実測との比較によって、高温超伝導線材の標準的な評価手法としての信頼性と定量性を明らかとする。最大5 Tまでの外部磁界下における磁気像の観察装置開発によって高温超伝導線材の臨界電流(Ic)を非破壊・非接触に計測すると共に、各種磁気計測を組み合わせる事によって、長尺の希土類系高温超伝導線材におけるIcの温度、磁界依存性、空間変化に対する系統的なデータを初めて取得した。さらに、これらの知見に基づいた長尺線材の電流輸送特性のモデリング手法を提案し、実験との比較によってその信頼性を検証するなど、順調に進捗している。(1)高磁界下のIc評価装置の開発:最大5 Tまでの外部磁界下における線材磁化の計測装置を開発し、Icを非破壊・非接触に観察することが可能となった。(2)長尺高温超伝導線材における臨界電流分布の温度磁界依存性の計測とスケール特性の解明:長尺の希土類系線材のIc空間分布の温度、磁界依存性を実測し、Icの空間変化の支配因子と温度磁界依存性の支配因子についてスケール特性を基に明らかとした。

(3)長尺高温超伝導線材の電流輸送特性モデリングと局所計測による検証:前項の知見を基に、長尺線材における電流ー電圧特性をIc長手方向分布を基に記述可能なモデルを提案し、局所的な四端子法による測定との比較によってその定量性を検証した。(4)長尺細線加工線材の臨界電流分布計測法の開発とハイブリッド顕微法を用いた局所欠陥の可視化:線材磁化低減のために不可欠となる細線加工線材におけるIc評価手法について、低磁化信号に対しても適用可能な評価手法を開発すると共に、局所Ic低下部位の微細組織をX線CTを用いてその場観察することによって、その原因を明らかとした。(5)高温超伝導線材の磁化緩和特性の計測と量子化磁束の熱励起モデルによる解析:磁化緩和特性について、測定によって明らかにすると共に、理論的考察によって超低電界領域の記述法を明らかとした。長尺線材の連続Ic測定の高速化のための基盤技術となる多チャンネル素子を用いた測定において、計測技術の改善により高磁界下においても線材Ic評価に十分適用可能な磁界感度と分解能を達成した。また、これまで不明確であった、線材のIcのバラツキに対する空間変化、温度、磁界の影響など実験によって明らかとすると共に、電流輸送特性に対する観点から考察し、Ic長手方向分布の評価結果をもとに長尺線材の大域的かつ局所的電流電圧特性を定量的に記述可能なモデリング手法を提出した。並行して、四端子法を用いた多点計測との比較によって、その信頼性を実証した。さらに、実用上重要となる線材磁化の低減のため必須となる細線加工時における線材Icの計測法の確立と低Ic部位の検出、X線CTによるその場観察と組み合わせによって、長尺線材中で低い頻度で離散的に生じている局所欠陥の微細構造を明らかとしプロセス改善のための指針を明らかとした。これらの研究成果について、5報の原著論文を提出すると共に、33件の口頭発表(うち招待講演6件)を行っており、学術的にも高く評価されている。以上により、本研究課題で掲げている実施項目に対し、それぞれ順調に進捗している。高温超伝導テープ線材の臨界電流Icの面内分布を長尺に亘り二次元的に、非破壊・非接触に計測する高速磁気顕微手法を確立すると共に、高磁界下での計測、超低電界領域を含む電界ー電流密度(E-J)特性の測定、長尺線材の電流輸送特性のモデリングへと展開し、さらに以上の知見をもとに磁化損失の低減と信頼性の向上を可能とする新たな細線化導体構造を提案するなど、順調に進捗している。本年度の主な成果は次の通りである。(1)2次元Ic分布計測の高速化:線速76 m/hの評価速度を実現すると共に、500 m長Bi-2223線材の測定によりその性能を実証した。(2)リール式Ic連続測定の高磁界、温度可変測定:最大5 Tの外部磁界下において7765 Kの温度特性の評価を実現した。(3)人工ピン導入線材のIcのバラツキ抑制への貢献:線材メーカとの協力によって、磁界下のIc分布測定の結果を作製条件へとフィードバックし、人工ピンを導入した高均一高性能線材のプロセス開発に貢献した。(4)高温超伝導線材の広電界領域に亘るE-J特性の計測と電流輸送特性のモデリング:RE-123線材およびBi-2223線材を対象として、磁化法と四端子法を複合的に用いることで10^-1010^-2 V/mの8桁の電界領域にわたる電流輸送特性を計測すると共に、Icの統計分布と熱擾乱の影響を考慮した物理モデルを用いて、四端子法による電界領域から磁化法によって得られる超低電界領域までのE-J特性を解析的に記述することに成功した。
直接発電型固体高分子燃料電池の性能向上とシステム化

固体高分子燃料電池(PEFC)として,改質器を用いない直接発電型PEFCを対象とし,燃料として無害な液体のエタノールに着目した.この場合,発電出力が小さいので,出力向上策を検討した.独自の膜電極接合体(MEA)製法のCast法で製作したMEAを用いてPEFCを自作し,エタノール水溶液を直接供給して発電性能を測定した結果,他の製法のMEAより2倍程度,発電出力を向上できた.拡散層としてニッケル発泡金属を用いると,補機類の無い自立型PEFCでも,さらに出力を1.8倍程度向上できた.アノードでの生成物を分析した結果,副生成物として酢酸とアセトアルデヒドが検出された.それらの挙動を把握するため,独自のGTT法に基づいてPEFCの三次元数値解析モデルを構築して,流動解析を行い,また可視化とPIVによる流動計測を行った結果,屈曲流路が副生成物の排出に有効であることが判った.アノードで発生したガスの成分を分析した結果,COは検出されなかったが,CO_2は大気中の約20倍の濃度で検出された.その結果,エタノールはアセトアルデヒドや酢酸まで酸化され,一部はCO_2まで酸化されるが,その過程でCOは生成されないことが示された.一方,水素を燃料とするPEFCの小型・軽量化に向けて,独自の円筒型PEFCを考案し,比出力130mW/gを得ることに成功した.水素を燃料とするPEFCの場合,高いエネルギー密度が得られるが,電動車両の電源としてはパワー密度が低いので,蓄電装置とのハイブリッドシステム化が必要である.そこで,自立型PEFCと電気二重層キャパシタを用いた電動軽車両用ハイブリッドシステムを構築し,走行状況に応じてモータへの電力供給比率を容易に制御できる時分割方式を考案した.モータへの電力供給方式として,シリーズ方式とパラレル方式の実験を行い,いずれの方式でも容易にパワー制御を行えることを示した.固体高分子燃料電池(PEFC)として,改質器を用いない直接発電型PEFCを対象とし,燃料として無害な液体のエタノールに着目した.この場合,発電出力が小さいので,出力向上策を検討した.独自の膜電極接合体(MEA)製法のCast法で製作したMEAを用いてPEFCを自作し,エタノール水溶液を直接供給して発電性能を測定した結果,他の製法のMEAより2倍程度,発電出力を向上できた.拡散層としてニッケル発泡金属を用いると,補機類の無い自立型PEFCでも,さらに出力を1.8倍程度向上できた.アノードでの生成物を分析した結果,副生成物として酢酸とアセトアルデヒドが検出された.それらの挙動を把握するため,独自のGTT法に基づいてPEFCの三次元数値解析モデルを構築して,流動解析を行い,また可視化とPIVによる流動計測を行った結果,屈曲流路が副生成物の排出に有効であることが判った.アノードで発生したガスの成分を分析した結果,COは検出されなかったが,CO_2は大気中の約20倍の濃度で検出された.その結果,エタノールはアセトアルデヒドや酢酸まで酸化され,一部はCO_2まで酸化されるが,その過程でCOは生成されないことが示された.一方,水素を燃料とするPEFCの小型・軽量化に向けて,独自の円筒型PEFCを考案し,比出力130mW/gを得ることに成功した.水素を燃料とするPEFCの場合,高いエネルギー密度が得られるが,電動車両の電源としてはパワー密度が低いので,蓄電装置とのハイブリッドシステム化が必要である.そこで,自立型PEFCと電気二重層キャパシタを用いた電動軽車両用ハイブリッドシステムを構築し,走行状況に応じてモータへの電力供給比率を容易に制御できる時分割方式を考案した.モータへの電力供給方式として,シリーズ方式とパラレル方式の実験を行い,いずれの方式でも容易にパワー制御を行えることを示した.固体高分子燃料電池(PEFC)として,改質器を用いない直接発電型PEFCを対象とし,燃料として無害な液体で,取り扱い易いエタノールに着目した.この燃料の場合,発電出力が小さいので,出力向上を図るための研究を行った.独自の膜電極接合体(MEA)の製法であるCast法により製作したMEAを用いてPEFCを自作し,エタノール水溶液を直接供給して発電性能を測定した結果,このMEA製法は,他の製法の場合より,2倍程度,発電出力を向上できた.さらに,拡散層としてニッケルの発泡金属を用いると,補機類を使用しない自立型PEFCでも,出力を1.8倍程度,向上できた.また,アノードにおける生成物を分析し,発電特性との関係を調べた.PEFCのセパレータ内の燃料・空気流路は,一般的に屈曲を伴うマイクロチャンネルであり,PEFCの性能向上には,流路内の物質流れの解明が重要である.そこで,非構造格子を用いた有限要素法による数値解析とラインLDVを用いた流動計測により,流速分布を調べた結果,屈曲部付近に剥離領域や淀み領域が存在し,流れが阻害されることが判った.次に,水素を燃料とするPEFCを対象に,発電中のPEFC内部における物質移動と電気化学反応の解析を行うため,独自のGTT法に基づいてPEFCの3次元数値解析モデルを構築した.この燃料の場合,高いエネルギー密度が得られるが,電動車両の電源としてはパワー密度が低いので,蓄電装置とのハイブリッドシステム化が必要であり,その制御方法を検討した.自立型PEFCと電気二重層キャパシタを用いた電動軽車両用ハイブリッドシステムを構築し,走行状況に応じてモータへの電力供給比率を容易に制御できる時分割方式を考案した.

モータへの電力供給方式として,シリーズ方式とパラレル方式の実験を行い,いずれの方式でも容易にパワー制御を行えることを確かめた.PEFCの出力が走行負荷に勝る場合は,パラレル方式の方が優れていることが判った.固体高分子燃料電池(PEFC)として,改質器を用いない直接発電型PEFCを対象とし,燃料として無害な液体のエタノールに着目した.この燃料の場合,発電出力が小さいので,出力向上のための研究を行った.独自の膜電極接合体(MEA)の製法であるCast法で製作したMEAを用いてPEFCを自作し,エタノール水溶液を直接供給して発電性能を測定した結果,このMEA製法は,他の製法の場合より,2倍程度,発電出力を向上できた.エタノール直接発電型PEFCのアノード側流路での溶液を液体クロマトグラフで分析した結果,副生成物として酢酸とアセトアルデヒドが検出された.それらの挙動を把握するため,独自のGTT法に基づいてPEFCの三次元数値解析モデルを構築し,流動解析を行うと共に,透明アクリル製流路で,可視化とPIVによる流動計測を行った.その結果,屈曲流路が副生成物の排出に有効であることが判った.アノード側流路で発生したガスの成分をガスクロマトグラフで分析した結果,COは検出されなかったが,CO_2は大気中の約20倍の濃度で検出された.その結果より,エタノールはアセトアルデヒドや酢酸まで酸化され,一部はCO_2まで酸化されるが,その過程でCOは生成されないことが示された.一方,水素を燃料とするPEFCの小型・軽量化に向けて,独自の円筒型PEFCを考案し,比出力130mW/gを得ることに成功した.システム化について,PEFC単体では,負荷変動の大きい電動軽車両の電源として不十分なため,水素を燃料とした自立型PEFCと電気二重層キャパシタを用いた電動軽車両用ハイブリッドシステムを構築し,走行状況に応じてモータへの電力供給比率を容易に制御できる時分割方式を考案した.PEFCは電気要素(電源,キャパシタ,抵抗)でモデル化できるが,等価回路はキャパシタ成分と反応抵抗成分が並列接続状態となるため,時分割方式でパワー制御することによって,PEFCの内部損失を低減することができる.高周波でスイッチングするほど,その効果も大きく,時分割周波数が10kHzの場合,時分割無しの場合に比べ,PEFCの効率が5%向上した.
取引方式が企業価値に及ぼす影響について

新規株式公開時や公募増資時の資金調達コストは取引方法などの環境に応じて大きく変化していることがわかった.その結果として,取引方法などが企業価値に重要な影響を及ぼしていることがわかった(1)日本において取引方法が異なる資金調達方法における取引システムが企業価値にどのような影響を及ぼしているか検証することにある.具体的には,同じ株式を通じた資金調達であっても,証券会社や投資家の取引形態(空売り等含む)ことによって,取引コストや企業価値にどのような影響を及ぼしているか検証する.新規株式公開時や公募増資時の資金調達コストは取引方法などの環境に応じて大きく変化していることがわかった.その結果として,取引方法などが企業価値に重要な影響を及ぼしていることがわかった当該年度において4本の論文の投稿,1本の論文の学会発表,1冊の図書の一部を作成した。取引方式の変更を伴う上場変更が企業価値に及ぼす影響について考察した論文は『現代ファイナンス』(日本ファイナンス学会学会誌),上場変更を伴わない取引変更が企業価値に及ぼす影響を考察した論文や新規株式公開時の取引方法の違いが資金調達コストに及ぼす影響について考察した論文はJournal of Financial Markets,新規株式公開時のマーケットメイカーの数が資金調達コストに及ぼす影響を考察した論文はApplied Financial Economics Lettersへそれぞれ投稿し,リバイズを行っている。新規株式公開時に取引の価格付けが異なる上海市場を対象に資金調達コストに及ぼす影響を考察した論文はマレーシアで行われた国際学会であるTHE 4TH SMEs IN AGLOBAL ECONOMY CONFERENCE2007で発表を行った。取引方法を考慮したエクイティファイナンスについて中央経済社から出版予定の『資金調達とペイアウト』の「第4章エクイティファイナンス」を執筆した。現在,JASDAQはマーケットメイク方式の完全廃止などの検討を行っている。こうした状況に対し本研究結果は,取引方法の変更,上場変更を伴う取引方法の変更,新規株式公開時の資金調達コストなどにおいて,企業価値向上の観点から取引の少ない小規模企業向上の観点からのみにでもマーケットメイク方式は持続するべきである,という制度的示唆を一貫して示している点で大きな社会的意義がある。本年度の目標は,学会発表および国際ジャーナルへの掲載にある。本年度は査読付き論文を3本(内国際査読付きジャーナル2本),ディスカッションペーパーを2本,報告書を2本,図書1章分を掲載することができた。学会発表に関しては, 2回発表することができた。査読付きジャーナルに掲載された論文について説明を行う。Journal of Colporate Ownershp &Controlへ掲載された論文は,中国シンセン市場の新規株式公開において,取引方法の違いや中国政府の株重保有の結果が,高い新規株式公開費用をもたらしていることを明らかにすることができた。International Journal of Managerial Financeへ掲載された論文は,取引方法等が異なる日本の新興三市場で新規公開する企業において,経営陣,銀行, VC,系列VCの株式保有が企業価値に及ぼす影響を明らかにした。証券アナリストジャーナルへ掲載された論文は,取引が機関投資家とは異なる個人投資家が注目している株主優待が企業価値に及ぼす影響について検証を行った。株主優待の導入は,個人投資家が増加することで流動性が高まり結果として企業価値を高めていることを明らかにした。ディスカッションペーパーに関しては,論文の内容をブラッシュアップし,来年度,査読付きジャーナルへ投稿する予定である。学会発表に関しては,取引方法の異なる増資が企業価値にどの程度影響を及ぼしているかについて日本経営財務研究学会で発表をすることができた。来年度,発表内容をブラッシュアップすることで論文を査読付きジャーナルへ投稿する予定である。本年度は査読付き論文を3本(内国際査読付きジャーナル1本),ディスカッションペーパーを1本,報告書を3本,図書1章分を掲載することができた。学会発表に関しては,2回発表することができた。『管理会計学』に掲載された論文「会計利益と課税所得の情報内容の変化」は,会計利益と課税所得のいずれが株式市場において有意義な情報として株価に反映されるか検証している.会計利益のみならず,課税所得も増分情報を含んでいることが分かった.こうした結果は,所得情報公示の廃止はあきらかに株式市場に対し有意義な情報を減らすことを意味している.学会発表に関しては,日本ファイナンス学会で発表した「経営者予想と公募増資」では,経営者予想を通じて市場に対し,公募増資時の価格をミスリードさせている可能性があることを検証している.来年度,発表内容をブラッシュアップすることで論文を査読付きジャーナルへ投稿する予定である。平成22年度の目標は,学会発表および国際ジャーナルへの掲載にある。平成22年度は査読付き論文を2本(内国際査読付きジャーナル1本),査読無し論文が5本を掲載することができた。学会発表に関しては,1回発表することができた。査読付きジャーナルに掲載された論文のうちJournal of Banking and Financeへ掲載された論文"Do the equityholding and soundness ofbank underwriters affect issuecosts of SEOs?"について説明を行う.本論文は,資金調達取引方式の一つである公募増資を行う場合の資金調達コスト(ディスカウント率,引受手数料),増資後の企業パフォーマンス,主幹事の選択問題に対し,主幹事である銀行系証券会社の特徴(借入,株式保有,健全性)が及ぼす影響について,Puri(1999)らの理論的な論文(保証効果仮説,利益相反効果仮説)をもとに分析を行いました.

本論文の結果は,銀行系証券会社が主幹事となるとディスカウントを低下させるが,銀行の交渉力が高いほどより多くの手数料を要求するという保証効果を支持している(Puri(1999)と整合的).その一方で,銀行の不良債権問題が深刻な状況下においては利益相反効果を支持する結果が得られた(Puri(1999)の議論に追加的な考え方).銀行業と証券業の統合は,リーマンショック以降米国を中心に世界的な流れとなっており,これらの結果は実務者や政府関係者に対しいくつかのインプリケーションをもっている.銀行の証券業への参入については,分けるべきであるという銀証分離の議論がある.公募増資時における銀証分離の議論に対して,銀行が健全な場合には公募増資時に投資家・発行者・銀行に対し有益な影響を及ぼすため銀行の証券業務を推奨するべきであるが,銀行が健全ではない場合には投資家や発行企業の利益を犠牲にし銀行の利益を優先させる可能性が高いため,健全性が低い状況にある銀行に対しては関連証券の証券業務を規制する必要性も考慮するべきといえるであろう.
高圧下におけるエンタルピー・体積同時測定による構造緩和の研究

本研究における最大の課題であった,エンタルピー・体積の同時測定が可能な高圧下断熱型熱量計がようやく完成した。エンタルピー測定に関する部分は従来の方法とほぼ同様であるが,高圧に耐え得るよう,肉厚が約2mmの銅-ベリリウム製円筒型試料容器(重量約650g)を用いている。体積測定に関しては,試料容器内部にベローズを取り付け,試料の体積変化によって生ずるベローズの変位を測定するようにした。実際には,磁石がステンレス棒でベローズと連結しており,その変位をクライオスタット外部の非接触型のマグネットセンサーで読みとる(分解能0.1μm)。高圧の発生は手動の油圧ポンプにより行うが,圧媒体には,ポンプ内はケロシン,圧媒体隔離器と試料容器内ベローズの間はブタノール(高温用)または3-メチルペンタン(低温用),試料と接する部分は,フロリナートを用いることにした。以上の構造で100-375Kの温度範囲(分解能100nK),0-200MPaの一定圧力下(精度0.01bar)で測定可能である。空の試料容器の熱容量測定の精度は0.02%内であった。標準物質として選んだ水の測定から,本装置は0.2%以内の熱容量確度,5×10^<-5>%の体積測定精度を持ち,構造緩和過程の研究に十分有用であることが判った。装置製作と平行して,エンタルピー・体積同時測定の予備実験として,1-プロパノールと3-メチルペンタンの温度ジャンプガラスと圧力ジャンプガラスのエンタルピー緩和の測定を,既設の高圧下断熱型熱量計を用いて行った。有効緩和時間の時間変化の解析から,両者に明らかな差を見いだした。現在,ポリスチレンのガラス転移点近傍でのエンタルピー緩和と体積緩和の同時測定を準備中である。構造エントロピーや自由体積の時間変化を見積もり,その関係から内部パラメータ理論の有効性を検討したい。初年度(平成4年度)は高圧下(0200MPa)でエンタルピー・体積の同時測定が可能な断熱型熱量計の製作を行う予定であった。製作は研究代表者が設計を行い、当学の工作センターに図面を提出し、作業を依頼する形で行った。現在、工作センターの作業は約8割が終了し、残りは試料容器と体積測定器本体のみである。当初の計画と大きな変更点はないが、装置のいくつかの点で改良を行った。一つは、体積測定器の本体チューブをステンレスから銅ベリリウム合金に変更したことである。試料の体積変化はチューブ内部の磁石(パーマロイ)の変位量をマグネセンサーで読み取ることにより測定する。ステンレスは強磁性体であるため、パーマロイからの磁場をかなりしゃへいしてしまうが、銅ベリリウム合金は反磁性体であるため、しゃへい効果はほとんどない。第二の変更点は、当初1個であったマグネセンサーをチューブの回りに放射状に複数個(35個)配置するようにしたことである。以上の二つの改良により、当初目標としていた1nmの読取り精度(試料体積の0.001%に対応)が十分実現できそうである。初年度の補助金で購入した設備備品である真空排気装置(徳田製作所EH-3)と真空計(日酸エドワース,ペニング8)のテストを行ったが、共に順調である。現在、研究代表者は熱量計内部・外部の配線の準備と測定プログラムの作製を行っている。工作センターの作業の完了を待って、一日も早く熱量計を完成させたい。本研究における最大の課題であった,エンタルピー(定圧熱容量)

変化と体積変化の同時測定が可能な高圧下断熱型熱量計がようやく完成した。エンタルピー測定に関する部分は従来の方法とほぼ同様であるが,高圧に耐え得るため,肉厚が約5mmの銅-ベリリウム製円筒型試料容器(重量約650g)を用いており,圧媒体は容器上部に取り付けたステンレス管を通じて導入される。体積測定に関しては,試料容器内部にベローズを取り付け,試料の体積変化によって生ずるベローズの変位を磁石(ステンレス棒でベローズと連結している)の位置から非接触型のマグネットセンサーで読みとる方法を用いた(分解能1μm)。高圧の発生は油圧ポンプにより行うが,圧媒体には,ポンプ内はケロシン,ベローズ式の隔離器と試料容器内ベローズの間はブタノール(高温用)または3-メチルペンタン(低温用),試料と接する部分は,試料により使い分けるが,基本的にフロリナートを用いることにした。以上の構造で100-375Kの温度範囲(分解能100nK),0-200MPaの一定圧力下(精度0.01bar)で測定可能である。空の試料容器の測定では,熱容量の精度は0.02%以内であった。現在進行中である校正用試料(水)の測定でも同程度の測定精度が得られそうである。校正実験終了後直ちにポリスチレンのガラス転移点(約70K)近傍でのエンタルピー緩和と体積緩和の同時測定を行う予定である。実験はまず,常圧下,高圧下での熱容量測定を行い,その後,大気圧下での温度ジャンプ,高圧下での温度ジャンプ,圧力ジャンプの緩和の測定を順に行っていく予定である。解析としては,まず,データから構造エントロピーや自由体積の時間変化を見積もり,その関係から内部パラメーター理論の有効性を検討したい。
活性酸素によるDNA修復酵素の誘導と遺伝子制御に関する研究

大腸菌のスーパーオキサイド誘導性遺伝子soiの発現はSoxRSによって正の調節を受けているが、嫌気的条件下でも細胞内のレドックスの変化によっても誘導された。センサーであるSoxRタンパクがレドックス変化を関知した結果である。なぜなら、レドックスに変化を与えるジアミドによっても誘導され、しかもsoxRS遺伝子に強く依存したからである。SoxRSはスーパーオキサイドに特異的に応答する調節因子とされてきたが、細胞内レドックスにも敏感に反応することが分かった。大腸菌のみならず細胞にはレドックスのバランスを巧みに維持する機構が備わっている。その一つはグルタチオン/グルタレドキシンシステムで、他方はチオレドキシンシステムである。本研究ではチオレドキシンシステムに注目して研究した。大腸菌のチオレドキシン(trxA)およびチオレドキシン還元酵素(trxB)の遺伝子突然変異株でのkatG::lacZの誘導合成を野生株と比較させた。ストレッサーである過酸化水素の投与には関係せず、katG(ヒトロペルオキシダーゼIの遺伝子)の発現は、trxA株では減少しtrxB株では常に亢進しいてることが分かった。katG遺伝子の発現はoxyRだけでなくrpoSによって調節されている。そこで、trxA、trxB株にoxyR変異を導入した。過酸化水素で誘導されるkatG遺伝子の発現はoxyR変異によって大きく減少するが、残存するは発現はチオレドキシンやその還元酵素の欠損の影響を受けなかった。つまり、レドックスのバランス異常のシグナルは明らかにOxyR経由で遺伝子発現を起こしたと考えてよい。しかし、活性化されたOxyR(酸化型)が還元型の戻る機構にチオレドキシンシステムが作動したとも考えられる。スーパーオキサイドで誘導された遺伝子産物の中にはDNA修復酵素が含まれていると言われる。soi-10遺伝子のクローニングは、すでに申請者らが開発した方法、すなわち、soi-lacZを含むλDNAを特殊なλファージを用いて調整し、そのDNA中のsoi(5′側が存在)と相補的なヌクレオチド配列をもつプラスミドを遺伝子バンクから探し、そのプラスミド中のsoiをサブクローニングする方法を用いた。スーパーオキサイド誘導性の大腸菌soi-10遺伝子は897ヌクレオチドからなるオープンリーディングフレームを含んでおり、約32KDaのタンパク質をコードしていることが分かった。そのヌクレオチド配列あるいはそれから予想されるアミノ酸配列とホモロジーのある遺伝子あるいはタンパク質をデータベースで検索したが見つからなかった。すなわち,まったく未知の遺伝子であった。soi-10遺伝子のプロモーター領域にはsoxRSレギュロンに共通したSox-boxが存在することが明らかになった。soi-7はスーパーオキサイド増産剤であるメナジオンだけでなく、紫外線にも高い感受性を示した。この遺伝子のマッピングされた位置には、これまでDNA修復遺伝子として同定されたものはない。さらに、大腸菌のmutM遺伝子は8oxoG-DNAグリコシレースの遺伝子であるが、最近、葛西らによってこの酵素はスーパーオキサイドで特異的に誘導を受けることが示唆されていた。しかし、本研究では、この遺伝子発現のスーパーオキサイド依存性は追試できなかった。mutM遺伝子の発現は増殖がstationary phaseに入る時に誘導され、それはrpoS(katF)に依存することを発見した。センサーであるSoxRタンパクがレドックス変化を感知した結果である。

なぜなら,レドックスに変化を与えるジアミドによっても誘導され、しかもsoxRS遺伝子に強く依存したからである。SoxRSはスーパーオキサイドに特異的に応答する調節因子とされてきたが、細胞内レドックスにも敏感に反応することが分かった。大腸菌のみならず細胞にはレドックスのバランスを巧みに維持する機構が備わっている。その一つはグルタチオン/グルタレドキシンシステムで、他方はチオレドキシンシステムである。本研究ではチオレドキシンシステムに注目して研究した。大腸菌のチオレドキシン(trxA)およびチオレドキシン還元酵素(trxB)の遺伝子突然変異株でのkatG::kacZの誘導合成を野生株と比較させた。ストレッサーである過酸化水素の投与には関係せず、katG(ヒドロペルオキシダーゼの遺伝子)の発現は、trxA株では減少しtrxB株では常に亢進していることが分かった。katG遺伝子の発現はoxyRだけでなくrpoSによって調節されている。そこで、trxA、trxB株にoxyR変異を導入した。過酸化水素で誘導されるkatG遺伝子の発現はoxyR変異によって大きく減少するが、残存するは発現はチオレドキシンやその還元酵素の欠損の影響を受けなかった。つまり、レドックスのバランス異常のシグナルは明らかにOxyR経由で遺伝子発現を起こしたと考えてよい。しかし、活性化されたOxyR(酸化型)が還元型の戻る機構にチオレドキシンシステムが作動したとも考えられる。
西日本の形像埴輪の集成と分類・編年研究

平成11年度はデーターベース用紙の様式決定および四国地方のデーターベース化、平成12年度は九州、中国地方および和歌山、滋賀、奈良県のデーターベース化、平成13年度は兵庫県、京都府のデーターベース化、平成14年度は大阪府のデーターベース化および研究成果報告書作成作業をおこなった。それらのデーターベース化作業の結果、西日本2府20県の約2000遺跡において形象埴輪を確認した。それらは公表されている資料を基にしているため、更に増えることが予想される。特に、大阪府450遺跡、奈良県390遺跡が群を抜いて多いことも分かった。それは百舌鳥、古市、馬見、佐紀盾列、大和・柳本という5大古墳群を抱えていることを反映しているのだろう。また、(1)西日本は近畿地方を核としているが、各地で地域色がみられ、それは近畿地方内部でもみられる点、特に、5世紀後半に近畿地方において顕著となる家形埴輪における分割成形・焼成技法および石見型埴輪が、近畿地方以外では必ずしもセットをなさず、かつ近畿地方内部でも濃淡がみられたり、北部九州および山陰地方において壺形埴輪が遅い時期まで用いられつづけたりする点などにみられる、(2)形象埴輪は円筒埴輪同様、大和東南部で創出された可能性が高い点、(3)古墳の規模が大きいほど形象埴輪を多くもつという広範囲にみられる階層性のほかに、長原古墳群や四条古墳群のように群集墳レベルで豊富な形象埴輪を保持するという特殊な例も多々みられるので、一般的な階層性のほかに、小地域レベルで特殊な階層が存在する可能性があり、単純ではなく複雑かつ重層的な古墳時代の社会構造が指摘できそうな点が成果として挙げられよう。ただし、今回は集成作業に多大な時間および費用を費やしてしまったため、必ずしも上記成果が反映されていない。今後順次発表していきたい。本年度は形象埴輪のデーターベース用紙の様式決定とその印刷(1万枚)、形象埴輪の写真撮影とその写真整理の効率化をはかるためのデジタルカメラの購入、役割分担の再確認といった基盤整備に重点を置いた。資料収集活動としては、当初は九州地方の一部、中国地方の一部、大阪府の一部を対象として掲げたが、重点は四国地方、鳥取県、福岡県(豊前地域)に置くこととなった。それ以外には大阪府枚方市中振丸山古墳群、同八尾市心合寺山古墳、奈良県五条市五条猫塚古墳、同橿原市新沢千塚古墳群出土形象埴輪の観察・データーベース化を行った。新沢千塚古墳群の資料については図化を行ったが、それ以外については時間の都合上、写真撮影に留まった。来年度は九州地方、中国地方の一部、近畿地方の一部を対象として重点的に資料収集を行いたい。本年度はデーターベースカードの作成に重点を置いた。人員を3名投入して、鹿児島県、宮崎県、熊本県、佐賀県、大分県、福岡県、山口県、広島県、岡山県、島根県、鳥取県、愛媛県、香川県、徳島県、和歌山県、滋賀県、奈良県のカード作成を完了した。また、資料収集活動として、昨年度に引き続き九州地方と、岡山県とをまわった。本年度のカード作成の成果及び、資料収集活動の成果としては、来年度以降に発表予定であるが、瀬戸内海を媒介として近畿地方とそれ以外の地域との異同が浮かびあがりそうな見通しを得たことである。例えば、山陰地方および九州地方における壺形埴輪の隆盛、5世紀後半から顕著になる円筒埴輪の断続ナデ技法、石見型埴輪、家形埴輪の分割成形・焼成技法が近畿地方ではセットになる場合が多いが、それ以外の地域ではセットになる場合がほとんどないこと、近畿地方内部においても様々な地域性がみられそうなことなどである。

今後様々な角度から、西日本の内部における共通点と相違点を明らかにしていきたい。このようにみてくると、西日本の内部において、従来言われてきたような単純な図式はもはや成り立たず、重層的かつ多様な展開をみせる可能性が高い。すると、最近の研究により、東日本の内部においても、共通性を帯びつつも多様なありかたを示していることが分かってきているので、この作業を通じて、西日本と東日本という2大地域の比較がさらに精緻におこなえるようになってこよう。本年度もデーターベースカードの作成に重点を置いた。人員を2名投入して、兵庫県、京都府のカード作成を完了した。大阪府については、極めて数量が多いため、未だカード作成継続中である。また、資料収集活動として、岡山県、佐賀県、熊本県、宮崎県などを中心に見学旅行を行ったり、兵庫県、滋賀県において開催された研究会に参加して、当該県の研究者と接触を図り、未報告資料、新発早資料の網羅に努めた。カード作成及び、資料収集活動の成果としては、来年度以降に発表予定である。ただ、京都府、兵庫県、佐賀県などの事例において見る限り、全体的な様相としては、墳丘の規模が大きくなるほど形象埴輪の種類が多くなる傾向にあり、形象埴輪の種類の多少が古墳の階層性を表現するようではあるが、これに反して、墳丘規模の小さな古墳が群集する古墳群においても、形象埴輪の種類が他の古墳群に比べて突出して多くあるというような特定の地域も存在しており、形象埴輪には、古墳時代社会一般的な階層性の他に、特定の階級性を表現するような意味も存在しそうだという見通しを得た。広範囲な階層性の下に、小地域単位の階級性が重層的に展開している可能性がある。前年度に指摘したような、瀬戸内海を媒介とした近畿地方とそれ以外の地域との異同についても、階層性と階級性の重層的な展開と考えることもできるが、更に様々な地域性やその他の要因も考えられ、今後様々な角度から、西日本の内部における重層的かつ多様な共通点と相違点を明らかにしていく作業が必要であり、それの基礎となるデータベースの完成を急ぎたい。本年度は人員3名を投入して、西日本各県のデータベースカードの作成とコンピュータソフトへのデータ入力を完了させた。また、資料収集活動として、兵庫、京都、九州などを中心に見学旅行を行ったり、岡山、東京において開催された研究会に参加して、未報告資料、新発見資料の網羅に努めた。各県のデータについての補正と、データ検索様式の作成も行った。形象埴輪の出土数は、大阪が最も多く、奈良、京都の順に続く。形象埴輪の出現については、盾形埴輪、甲冑形埴輪、蓋形埴輪、囲形埴輪は前期後半に奈良東南部地域で出現することが確認できる。靭形埴輪は奈良南西部地域及び京都南部地域で、家形埴輪は京都南部地域で、現在のところ前期後半の例があるが、奈良東南部地域で出現している可能性が高い。同時にこれらの形象埴輪の内、家形埴輪、蓋形埴輪など部器種は、京都北部、大阪、瀬戸内地域、福岡に波及する。中期前半には、大阪で鳥形埴輪、舟形埴輪が出現する。中期後半に窯焼成技術の導入とともに、大阪で馬形埴輪、人物埴輪が出現し、形象埴輪のセットが各地に波及する。後期前半には、大阪で大刀形埴輪、「石見型」埴輪など多様な器種が出現して加わり、各地でも同様な様相となる。後期後半には、埴輪がほとんど消滅する。
サンショウウオの非線形な体サイズクライン：緯度間補償とその制約が生み出すパターン

種内変異の創出機構を明らかにすることは生物多様性の包括的理解に欠かせない。進化生物学では、種内変異は「適応の最適化」によって生じると説明されてきた。一方で、遺伝子流動の働きによって分布辺縁部では「適応の制限」が生じ得ることが知られている。このような「適応の制限」もまた、種内変異の創出機構として重要な役割を持つ可能性があるが、それを検証した研究は殆どない。本研究では地理的障壁がないにも関わらず分布限界が生じている(=適応が制限されている可能性が高い)サンショウウオ類を用いて、体サイズの種内変異と適応度との関係を調べることで、「適応の制限」によって種内変異が創出・維持されている可能性を検証する。
子どもの身体活動ガイドライン達成に貢献する生活場面の解明

子どもの身体活動は心身の健康指標と良好な関連のあることが報告されている。そのため,子どもの身体活動ガイドラインでは,「毎日合計60分の中高強度の身体活動を行うこと」を目標の一つとして推奨している。しかしながら,国内において子どもの身体活動の客観的情報は極めて乏しい状況である。加えて,子どもたちの身体活動を効果的に促進するためには,身体活動ガイドライン達成に貢献する生活場面について解明する必要がある。そこで本研究では,身体活動の評価法として加速度計を用い,身体活動ガイドラインの達成率を評価するとともに,身体活動ガイドライン達成に貢献する生活場面について解明することを目的とする。
天然林の寿命分布の推定

本研究では,房総半島南東部にある東京大学千葉演習林における110年生二次林を対象に,488本の立木の樹齢構成を明らかにするとともに,それら樹齢データを利用して寿命分布を推定し,伐採可能木を予測した。計測に使用した機械はリンテック社製レジストグラフである。解析の結果,進界後の樹齢分布は全立木でみると若齢木の豊富な指数型であったが,樹種別にみると指数型と単峰型に分かれた。また全立木の樹齢の平均は31年,標準偏差は26年で,寿命の平均は108年,標準偏差は180年であった。平均樹齢が平均寿命より大幅に小さいことから,当該林分は遷移段階の途上で極相状態に達するには時間を要すると推察され,同時に,推定した寿命分布は安定したものでなく,樹齢構成の推移とともに変動すると推察された。また現状の寿命分布が今後10年間は変動しないと仮定した場合に予測された71本の枯死木のうち,たとえば樹齢が50年以上の8本の立木は伐採可能と判断された。なお現場で実際に伐採木を選木する際には,樹齢の情報を胸高直径の情報に変換することが有効と考えられる。以上,本研究により樹齢情報を利用した新たな天然林管理の可能性が示された。まず千葉演習林内に22カ所ある,天然林固定標準地プロットの既往調査データおよび林内現況をひととおり確認し,それらの中から本研究の目的にかなう箇所として,楢の木台8林班A小班の針葉樹天然林プロットを対象地とすることに決定した。本対象地は第一回の毎木調査を1999年に,第二回を2003年に行っており,研究内容に照らして5の倍数年間隔の調査データが得られることが望ましいため,2009年12月に第三回の毎木調査を行った。測定項目は樹種,胸高直径,枯れの有無である。対象地の面積は0.259ha,調査対象木は479本で,出現種数は以下の12種(本数比%)であった:スギ(0.4),モミ(35.9),ツガ(41.3),コナラ(12.1),サカキ(4.6),ヒサカキ(1.7),クロバイ(0.6),ヤマザクラ(0.4),ホオノキ(0.2),アオハダ(1.9),イロハモミジ(0.6),ヤマウルシ(0.2)。全樹木の平均胸高直径は1999年時が14.8cm,2009年時が17.3cmであった。また1999年からの10年間で64本の樹木が枯死し,枯死率は13.4%であった。各樹木の樹齢についてはIML社レジストグラフを用いて根元部のドリル陥入抵抗値を計測し,抵抗値の波形グラフから年輪数を推定する計画であったが,事前にプロット外の樹木を数本伐倒してみると,根元部は根張りで断面の形状が歪み,偏芯傾向が強かったため,樹皮から樹木中心へ向けてドリルを陥入しても,年輪の中心部を捉えることができず,樹齢を推定することが困難であることがわかった。そこでレジストグラフでは胸高部の陥入抵抗値を測定することとした。胸高部を測定することにより株立ちした樹木にも対応できる。この方法により推定されるのは「胸高到達以降の樹齢」となる。現在までに,このような陥入抵抗値のデータをほぼすべての樹木について取り終えており,進捗状況はほぼ当初の計画どおりである。次年度は残りの樹木のデータ計測を進め,計画に従いデータの解析を行う予定である。本研究では,房総半島南東部にある東京大学千葉演習林における110年生二次林を対象に,胸高直径5cm以上の488本の立木の胸高年輪数を計測して,樹齢構成を明らかにするとともに,それら樹齢データを利用して寿命分布を推定し,伐採可能木を予測した。

計測に使用した機械はリンテック社製レジストグラフで,直径2mm,全長45cmのニードルを樹木に陥入し,陥入抵抗値を0.01mmの分解能で波形グラフとして出力するものである。そして樹皮側より(胸高半径-2.5)cmに含まれる波形数を胸高年輪数とみなした。この年輪数は進界以降の樹齢をあらわす。また488本の立木について,1999年および2009年の定期調査データより,生存木と枯死木(1999年時点では生存しており,その後10年間で枯死したもの)を識別した。解析の結果,進界後の樹齢分布は全立木でみると若齢木の豊富な指数型であったが,樹種別にみると指数型と単峰型に分かれた。また全立木の樹齢の平均は31年,標準偏差は26年で,寿命の平均は108年,標準偏差は180年であった。さらに寿命分布による,樹齢別枯死本数の推定値は計70本となり,これは観測値の76本と比して-7.9%の誤差率にあたり,モデルの予測精度は良好であった。平均樹齢が平均寿命より大幅に小さいことから,当該林分は遷移段階の途上で極相状態に達するには時間を要すると推察され,同時に,推定した寿命分布は安定したものでなく,樹齢構成の推移とともに変動すると推察された。また収穫予測の観点からは,樹齢が平均寿命の108年を上回っている立木は伐採可能と見なし得,さらに現状の寿命分布が今後10年間は変動しないと仮定した場合に予測される枯死木のうち,たとえば樹齢が50年以上の8本の立木は伐採可能と判断された。なお現場で実際に伐採木を選木する際には,樹齢の情報を胸高直径の情報に変換することが有効と考えられる。以上,本研究により樹齢情報を利用した新たな天然林管理の可能性が示された。
唐朝の中央アジア進出の宗教的側面

本年も唐代の宗教の多面的考察に取り組み、大きな成果を挙げている。特筆すべきは、イタリアで刊行中のマニ教研究シリーズ第一巻への寄稿である。このシリーズはヨーロッパからアジアにかけて広がり、各地の宗教文化に様々な影響を及ぼしたマニ教の多様性を一書にまとめて紹介しようとする、きわめて重要な仕事であるが、本研究員はそのうちの中国部分を任されて、本巻には二篇の文章を寄せている。一篇目は、唐代後半に活躍したウイグル人のマニ教受容の状況を知るための鍵となるカラバルガスン碑文を取り上げたものである。この有名な碑文については羽田亨、シャヴァンヌ、ペリオといった錚々たるオリエンタリストがつとに注目し、ヨーロッパでは後二者の研究が古典となっている。しかし、本研究員はマニ教に関連する部分に詳細な訳注を施して、シャヴァンヌ、ペリオの誤りを正している。その解釈は概ね説得的なものであり、ウイグルのマニ教受容の時期が明らかにされた。二篇目は、中国におけるマニ教についての文章で、来日前にナポリ東洋大学に提出され、まもなくその英文版が公刊されることになっている博士論文の内容の一部とも重なるもの。唐代成立の敦煌写本『老子化胡経』をはじめ、十七世紀の『〓書』に至るまで、中国史料に断片的にしか姿を見せないマニ教への言及を整理してその系譜を明らかにし、とりわけそこに見られるマニの生没年表記に着目して、ヘニングの通説を訂正している。これらの内容を骨子としたマニ教に関する講演をイタリア国立東方学研究所で行い、日本の代表的なウイグル研究者森安孝夫やソグド語研究者吉田豊らと有益な情報交換を行っている。本研究員の主たる研究テーマは、敦煌で発見された「老子化胡経」の分析である。この写本を分析することによって、唐朝の宗教政策、中央アジアにおける宗教の状況の一端が明らかになるだけでなく、列挙される中央アジアの都市名から、貴重な地誌情報を抽出することが可能であり、日本を含め世界各国の一線の研究者がこの写本の分析に取り組んできた。研究員はそれらの成果を総括した上で、テクストをさらに詳密に点検し、写本成立の年代を絞込み、十分に説得的な新説を提示している。来日以後、さらに内容を増補した上で、現在その英語版を準備中である。わが国では、イタリア東洋学の高水準が言葉の壁のために広く紹介されてこなかったが、本英訳版はその点で大きな反響を呼ぶと確信する。さらに、この作業の間にいくつかの副産物も生まれている。そのうち、「化胡経」に出てくる有名な「漢の明帝の夢」伝承を分析した論文が近刊予定である。また、研究員の関心は仏教にとどまらず、道教にも及ぶ。従来、南朝の道教史の展開に大きな影響を及ぼしたとされてきた「三天内解経」に出てくる「中国」の語に着目し、通説に疑問を投げかける論文(英語)を準備し、ほぼ完成を見ている。この論文も、初期道教史の見方に大きな修正を迫る内容を持っている。はじめての来日ということもあり、環境に慣れるのに時間を要し、予定していたより公刊論文は少ないが、現在準備中のものが次年には続々と刊行されるはずである。