hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高効率熱電発電用酸化物セラミックス材料の開発

1.高温でのホール係数測定装置の製作高温での導電機構の解明にはキャリア濃度と移動度の独立した評価が必要となるが、既往の4端子導電率測定では移動度とキャリア濃度を分離することができない。そこで,1000°Cまでの種々の酸素分圧下で測定できる装置を試作した。試料は焼結法により円板状に作成し,これを厚さ0.30.4mm,クローバ型に加工した後,白金線を白金ペーストで固定し,600°Cで焼きつけ後、炉冷した。Van der Pauw法により200°C1000°Cまでの範囲で測定できる。(La,Sr)FeO_3について測定をし,試料の形状による誤差電圧の影響をさけるため,電流の正負を切り換えて測定をおこない,更に,磁界の向きを反転させて電圧を測定し,その差の1/2をホール電圧として材料の評価をおこなった。2.SbドープBaSnO_3の熱電性能Snのサイトを一部Sbで置換することにより,電気伝導度が10^<-8>から10^2S/cmと約10^<10>倍上昇することを発見した。ドープ元素をTa,Nb,Sbと変えたが,Sbが最も高い伝導度を示した。伝導度とゼーベック係数の測定からSbドープBaSnO_3は500°Cまでは不純物によるextrinsic電気伝導,より高温領域ではintrinsic電気伝導が起こる。Sbが5価としてSnサイトに入り,キャリアを生成させることが分った。これらの結果から高温でのかなりの熱電性能を示すことが判明した。3.高熱電性能熱電性は電気伝導度とゼーベック係数の積で与えられ,今後,ゼーベック係数の検討がより重要となる。キャリア濃度の他に,散乱因子や状態密度などの知見が必要である。1.金属酸化物セラミックスのホ-ル係数測定法の確立電気的性質のうちキャリヤ濃度と易動度の測定は半導体分野では一般的であるが、酸化物セラミックスでは必ずしも確立していない。本研究ではホ-ル係数測定システムを構築し、測定の問題点の抽出と改良をおこなった。システムは電源系、測定系、コンピュ-タ、温度制御系からなり、濃度が10^<16>から10^<21>の範囲で室温100°Cの間で精度良く測定できる。特に試料片の作成では、0、30、5mmの厚さにし、抵抗を小さくし、電極の位置などの加工精度の向上が重要である。また、加熱状態の測定では温度分布の低下と精密な温度測定が必要である。2.La_2CuO_4の結晶構造と電気的性質電気伝導度とゼ-ベック係数の酸素分圧および温度依存性から電気伝導度は酸素分圧の1/6乗に比例し、キャリヤはホ-ルでその生成は格子間酸素による。さらにCuサイトにNiを020mol%置換するとホ-ルの濃度が増加した。これはNiの価数の変化ではなく、Ni置換による格子歪の減少に因る過剰酸素量の増加によることが分った。またCuサイトにZnを置換した試料は約300°Cを境に金属的伝導の高温領域と半導体的挙動の低温領域に分けられる。高温領域はZnの置換量の増加によって格子間酸素の生成によるキャリヤの生成エンタルピ-の増加が、低温領域ではZn置換によってバンドキャップ幅の増加が観測された。3.酸化物熱電材料の評価法電気伝導度の常用対数を横軸に、ゼ-ベック係数を縦軸にとるJonkerプロットを用いた熱電材料の特性の評価法が非常に有効であることを明らかにした。

La_2CuO_4およびNiやZn置換した試料、Nd_2CuO_4、La_2(Ni,Zn)O_4についての評価ではLa_2CuO_4が最大の変換効率を示した。1.高温でのホール係数測定装置の製作高温での導電材構の解明にはキャリア濃度と移動度の独立した評価が必要となるが,既往の4端子導電率測定では移動度とキャリア濃度を分離することができない。そこで,1000°Cまでの種々の酵素分圧下で測定できる装置を試作した。試料は焼結法により円板状に作成し,これを厚さ0.30.4mm,クローバ型に加工した後,白金線を白金ペーストで固定し,600°Cで焼きつけ后,炉冷した。Vander Pauw法により200°C1000°Cまでの範囲で測定できる。(La,Sr)FeO_3について測定をし,試料の形状による設差電圧の影響をさけるため,電流の正負を切り換えて測定をおこない,更に,磁界の向きを反転させて電圧を測定しその差の1/2をホール電圧として材料の評価をおこなった2.SbドープBaSnO_3の熱電性能Snのサイトを一部Sbで置換することにより,電気伝導度が10^<-8>から10^2S/cmと約10^<10>倍上昇することを発見した。ドープ元素をTa,Nb,Sbと変えたが,Sbが最も高い伝導度を示した。伝導度とゼーベック係数の測定からSbドープBaSnO_3は500°Cまでは不純物によるextrinsic電気伝導,より高温領域ではintrinsie電気伝導が起こる。Sbが5価としてSnサイトに入り,キャリアを生成させることが分った。これらの結果から高温でのかなりの熱電性能を示すことが判明した。3.高熱電性能熱電性は電気伝導度とゼーベック係数の積で与えられ,今後,ゼーベック係数の検討がより重要となる。キャリア濃度の他に,散乱因子や状態密度などの知見が必要である。
MAPキナーゼカスケードを構成するシグナル分_2を標的とした細胞増殖阻害物質の検索

1.ERK-MAPキナーゼ系が恒常的に活性化されている癌細胞株において特徴的に、MEK阻害剤(PD98059)処理でそれを特異的に遮断することで、単相培養、及び軟寒天中でのコロニー形成の何れかにおいても、著しい増殖抑制が認められた。周期動態の解析より、上記癌細胞においてPD98059添加24時間でほぼ完全なG1期停止、48時間以降ではDNA含量の少ないSub-G1細胞の出現を認め、さらに96時間後ではアポトーシスに特徴的な核の分断化、クロマチンの凝縮、さらに核DNAのヌクレオソーム単位への断片化を確認した。PD98059はヒト二倍体繊維芽細胞に対してもある程度の増殖阻害作用を示したが、それは薬物の除去によって速やかに回復し、またアポトーシス様細胞の出現は決して認められなかった。これらの結果は、MAPキナーゼ活性が顕著に上昇している癌細胞に対して、MAPキナーゼ系を特異的遮断する薬剤が実際に「制癌」につながる可能性を示唆するものである。2.PD98059処理した上記癌細胞のG1期集積の分子機構を、幾つかのG1期調節蛋白質に焦点を当てて解析した。その結果、PD98059処理1224時間後よりサイクリンA、サイクリンB1の発現量の減少、RB蛋白質のリン酸化の減少、さらにp27^<Kip1>の発現上昇を認めた。ERK-MAPキナーゼに特異的なフォスファターゼ、MKP-3の過剰発現によってもp27^<Kip1>の発現上昇を認め、これがERK-MAPキナーゼ系の特異的遮断による上記癌細胞の増殖阻害(G1期停止)、さらにアポトーシス誘導の原因となっている可能性が示唆された。3.PD98059の基本骨格をもとにして2'-アミノチオフラボン誘導体を合成し、それらのMEK阻害活性を測定した結果、PD98059と比較してより強力なMEK阻害活性を示す幾つかの化合物を見出した。
金属錯体の抽出・分離システムとしての逆ミセルにおけるミクロ反応場の解析

ビス(2-エチルヘキシル)スルホコハク酸ナトリウム(AOT)やヘキサデシルトリメチルアンモニウム塩化物(CTAC)のような界面活性剤が有機溶媒に水を可溶化して形成する逆ミセルへの金属錯体の可溶化機構と逆ミセル内の水との相互作用を明らかにした。1.金属錯体の逆ミセルへの可溶化と分解反応-可溶化されたビピリジル(bpy)-鉄(II)が界面で解離してbpyが有機相へ溶出し,さらにCTACの対陰イオンCl^-の求核攻撃により,クロロ錯体が生成し,その分解が促進される。一方,陰イオン性のAOTでは,Fe(II)のFe(III)への酸化を促進するPO^<3->_4は静電的反発により,Water poolの中央部に局在し,ミセル界面に位置する錯体を攻撃できないことが判明した。2.AOT逆ミセル中の水の塩基性度の変化-逆ミセルの性質は主に水と界面活性剤の濃度比(R)に依存する。R>10ではテトラメチルサイクラムニッケル(II)錯イオン〔Ni(tmc)〕^<2+>のスペクトルはbulk水溶液とほゞ同じであったが,R<10ではRが小さくなると共に,bulk溶液中における水酸化物イオンOH^-が錯体に配位したスペクトルに漸近した。このことから,Rが小さくなる,すなわち内殻の水相のサイズが小さくなると共にニッケル錯体に配位した水がAOTのスルホ基との協同的相互作用によって水酸化物イオンに類似した形に分極していくと考えられる。3.CTAC逆ミセル中の塩化物イオンの配位性-シクロヘキサン・クロロホルム混合溶媒におけるCTAC逆ミセルでは対陰イオンCl^-がほゞ100%〔Ni(tmc)〕^<2+>に配位した5配位錯体〔Ni(tmc)Cl〕^+が得られることを見い出した。この錯体は塩化物のbulk水溶液では溶解度とCl^-...H-OH...Na^+のような協同的相互作用によるCl^-の電子密度の低下のために生成しない。R<5ではCl^-の濃度と共に5配位錯体へと移行し,約20モル/lで100%5配位錯体となった。1.生体系における酵素の反応中心の環境と類似する反応場として注目されている逆ミセルの特異性を明らかにする目的で、[Ni(tmc)]^<2+>(tmc:1,4,8,11-tetramethyl-1,4,8,11-tetraazacyclotetradecane)をプローブとして逆ミセルの内水相に溶解させ、そのソルバトクロミズムと溶存状態との関係を解析した。2.界面活性剤として塩化セチルトリメチルアンモニウム(CTAC)を溶解した6:5(v/v)クロロホルム/シクロヘキサン溶液に、[Ni(tmc)](ClO_4)_2水溶液を分散させて逆ミセル溶液を調製した。逆ミセルの大きさを決める主因である水とCTACのモル比R=[H_2O]/[CTAC]([H_2O]は一定)を変えて錯体の可視吸収スペクトルを測定した。

このとき逆ミセルが相分離を起こさないようにするためMg(ClO_4)_2を添加した。また、通常の水溶液中で高濃度の(CH_3)_4NClを添加してソルバトクロミズムを比較検討した。3.[Ni(tmc)]^<2+>は赤色の平面4配位錯体で、一方のaxial位からH_2OまたはCl^-が配位することによって緑色の5配位錯体になる。Mg(ClO_4)_2の添加のスペクトルへの影響は小さいものであった。R≧15の逆ミセルでは通常の水溶液中でのCl^-濃度を著しく高めた場合([(CH_3)_4NCl]=3.65M)とほぼ同じ錯体分率(4配位錯体:H_2O配位:Cl^-配位=3:3:4)のスペクトルが得られた。CTAC濃度の減少に伴って、5<R≦15では、Cl^-の配位が増大する一方、Cl^-の配位による5配位錯体の吸収ピークのシフトが観測された。R≦5の場合、Cl^-の配位による423nmでの吸光度が増大し、4配位錯体の512nmの吸収ピークがほとんどなくなり、R=2付近ではH_2Oの配位による393nmでの吸収も見られなくなった。以上のことは、逆ミセルの内水相が極めて高いイオン強度を持ち、特にR<5ではCl^-の配位能力は極めて高く、通常の水相では不可能な完全5配位錯体スペクトルを得ることができることが明らかとなった。セチルトリメチルアンモニウム塩化物(CTAC)のような界面活性剤は親水性と親油性のバランスがよく,有機溶媒中に多量の水を可溶化して逆ミセルを形成する。この水相プールは金属イオンなどの溶質の濃縮・分離のためのミクロ反応場として非常に有用である。本研究では溶質-溶媒相互作用に重要な因子となる溶媒の酸・塩基性度に敏感に反応してソルバトクロミズムを示す平面大環状錯イオン・テトラメチルサイクラムニッケル(II)([Ni(tmc)]^<2+>)を用い,ミクロ反応場内の水とバルク水溶液中の水の反応性との相違の機構を明らかにした。濃厚塩水溶液(1mol/l以上)における水と塩化物イオンの配位性[Ni(tmc)]^<2+>への水と塩化物イオンの配位に対する塩類効果に関して塩類を3つのグループに分類できる。(1)過塩素酸ナトリウム;(2)塩化ナトリウム;(3)塩化テトラメチルアンモニウム。(1)は過塩素酸塩グループで過塩素酸イオンの[Ni(tmc)]^<2+>へのイオン会合により,配位している水を最も有効に脱離(脱水和)させる。(2)グループは親水性イオンであり,脱水和と同時にCl^-の配位が起こるが,Cl^-の配位能力は濃度とともに小さくなり,錯イオンは5配位から4配位へと移行する。(3)グループはいわゆる疎水性イオンであり、濃度とともにCl^-が配位する5配位錯体へと移行する。(2)と(3)との相違は,Na^+-H-O-H-Cl^--Ni^<2+>のように水素結合による協同的分極効果によりCl^-の電子密度が減少するのに対して, N(Me)_4^+H-O-H-Cl^--Ni^<2+>では疎水性イオンために協同的水素結合はなく,Cl^-の配位能力は減少しないという原因による。2.CTAC逆ミセル中においけるCl^-の配位性シクロヘキサン-クロロホルム混合溶媒中におけるCTAC逆ミセルではほぼ100%[Ni(tmc)]^<2+>にCl^-が配位した5配位錯体が得られることを見いだした。この生成は塩化物のバルク水溶液では溶解度と協同的相互作用のために不可能であるが,水とCTACのモル比が5より小さい場合には水を媒介とした協同的相互作用はなく,Cl^-の濃度とともに5配位錯体へと移行し,約20モルで完全生成に達する。
除神経筋への電気刺激が筋萎縮と神経再生に及ぼす影響-異なる刺激強度による検討-

本研究では,神経損傷後の骨格筋に対する電気刺激が筋萎縮と神経再生に及ぼす影響について,刺激強度によって異なるか否か検討した.強度の電気刺激では,筋萎縮の進行は抑制されるものの,骨格筋の超微細構造は破壊され,また神経終末の再生も抑制される所見が得られた.軽度中程度の電気刺激では,筋萎縮はわずかに抑制され,超微細構造および神経終末の再生が促進される所見が得られた.神経損傷後の骨格筋に対する電気刺激は,目的とする機能改善によって刺激強度を選択的に設定する必要があると考えられる.本研究では,神経損傷後の骨格筋に対する電気刺激が筋萎縮と神経再生に及ぼす影響について,刺激強度によって異なるか否か検討した.強度の電気刺激では,筋萎縮の進行は抑制されるものの,骨格筋の超微細構造は破壊され,また神経終末の再生も抑制される所見が得られた.軽度中程度の電気刺激では,筋萎縮はわずかに抑制され,超微細構造および神経終末の再生が促進される所見が得られた.神経損傷後の骨格筋に対する電気刺激は,目的とする機能改善によって刺激強度を選択的に設定する必要があると考えられる.目的:本研究では,除神経筋への電気刺激が神経筋機能に及ぼす影響について,筋萎縮,興奮収縮連関および軸索終末再生の観点から検討した。方法:7週齢のWistar系雄ラットを用い,麻酔下で坐骨神経を凍結損傷させた後,電気刺激を行わない群(NES群)と,下腿前面に電気刺激を行う群(ES群)に分類した。電気刺激は,周波数10Hz,電流を4,8,16mAの3種類の条件に設定し,1日1回30分間,週6日の頻度で合計3週間実施した。電気刺激終了後に前脛骨筋を摘出し,重量を計測した後,RT-PCR法にてInsulin-like growthfactor(IGF)-1,2のmRNAの発現量を計測した。また,電子顕微鏡を用いて神経筋接合部(NMJ)及び横行小管(T管)の観察を行った。結果:相対的筋重量およびIGF-1mRNAの発現量は刺激強度に依存して増加したことから,除神経筋に対する電気刺激は刺激強度に依存して筋萎縮を抑制することが示唆された。除神経によってT管の構造様式は著しく乱れることが知られているが,NES群,ES-16mA群に比較して,ES-4mA,ES-8mA群では乱れたT管の回復が促進される傾向が認められた。除神経に対する低中強度の電気刺激は,興奮収縮連関の機能回復を促進する可能性が示唆された。NMJの微細構造では,軸索終末がES-4mA群で50%,ES-8mA群で30%程度観察されたのに対して,NES群,ES-16mA群では全てのNMJにおいて軸索終末が観察されなかった。つまり低中強度の電気刺激は軸索終末の形態を維持するように働くものの,刺激強度がある閾値を超えると,逆に軸索終末の再生を抑制する可能性が示唆された。従って,除神経筋に対する電気刺激は,目的とする機能改善によって刺激強度を選択的に設定する必要があると考えられる。除神経後の早い時期から骨格筋の収縮弛緩速度は遅延する.その要因として,筋細胞内膜系の形態変化に伴う興奮収縮連関の機能低下が指摘されている.除神経後の骨格筋細胞では, 3つ組構造(triad)が崩れることでdihydropyridine receptor(DHPR)とryanodine receptor 1(RyR1)の位置関係が乱れたり,通常観察されない5つ組(pentad), 7つ組(heptad)構造の出現が観察されたりする.しかし,このような筋細胞内膜系の構造変化に伴って, Ca^<2+>チャンネル自体の発現が変化しているか否かは不明である.本研究では,除神経後の異なるタイプの骨格筋細胞において, Ca^<2+>チャンネルmRNA発現量が変化するか否かを検討した. 8週齢のWistar系雄ラットの右側坐骨神経を切断し, 1時間, 24時間, 3日, 7日, 10日, 14日後にヒラメ筋(SOL)及び長指伸筋(EDL)を摘出した後, real-time PCR法を用いて, alsDHPR, RyR1, Junctophilin1(Jph1)のmRNA発現量を測定した. DHPRおよびRyRlmRNA発現量では,除神経後3日目から増加し始め,以後有意に増加した.またEDLに比べてSOLは有意に増加した. JPhlmRNA発現量は, DHPR, RyRlmRNA発現量と同様に除神経後3日目から増加し始め,以後有意に増加した. DHPR, RyR1, JPhlmRNA発現量が同様のパターンで増加したことから,除神経後はCa^<2+>チャンネルの増加と共にDHPRとRyR1の近接構造も増加していると推察された.
大型浮体構造の総合的信頼性評価システムに関する研究

1.海上空港を想定した長大箱型浮体構造の規則波中鉛直撓み挙動について、弾性床上の梁モデルに対する解析解を導出するとともに5,000m級構造体に対する波浪応答の検討を行い、定周波数域での撓みおよび応力応答特性やそれに及ぼす境界条件および浮体曲げ剛性と浮力弾性とにより定まる特性波数等の影響を明らかにしている。また、水平面内撓み挙動についても剪断変形の影響を考慮した梁モデルを用いて検討を行い、低次モードの水平面内弾性振動にも注意が必要であること等を指摘した。2.大型浮体構造の鉛直撓み挙動について、定量的な精度の問題も検討できるように、浮体内部を伝搬する鉛直撓み波動と水波との相互作用を考慮した解析モデルとその解を導出することにより、撓み波動の分散関係や造波減衰を考慮した波浪応答の簡易式を提案している。また、波浪応答に及ぼす浮体設置海域の水深や浮体曲げ剛性および緊張係留特性の影響をも明らかにしている。3.海面の短期波スペクトルと組み合わせることにより、短期不規則海面の応答スペクトルと最大値分布などの特性を推定する。さらに、浮体パネルに対する限界基準式を設定し、信頼性を評価するシステムを開発した。また、5,000m級箱型浮体構造体に適用し、結果に対する考察から本システムの有効性を示した。4.大型浮体の高周波数域における構造応答の減衰マトリックスと振動レベルの精度よい推定法を検討した。5.大型浮体の構造応答解析における骨組構造へのモデル化、構造パラメータの同定法について考察した。6.以上の諸成果と従来開発されているシステムに、今後開発予定の係留系との複合モデルによる挙動解析システムを適宜組合わせることにより、大型浮体構造の総合的信頼性評価システム開発の見通しが得られた。研究計画の初年度である平成8年度には、次のような成果を得た。1.新形式の海洋空間利用のための大規模浮体構造システム等の構造性能評価に適用可能な総合的強度評価システムの開発に関する研究の一環として、構造物が杭基礎でも支持されている場合を想定して、地盤と杭の相互干渉を考慮できる動的挙動解析システムを開発した。また、中型海上空港を想定した構造に適用し、数値シミュレーションを行い、本システムの有効性を確かめた。2.大型浮体を弾性支床上の梁としてモデル化し、その大域的特性を調べた研究をさらに押し進め、境界条件を満たす撓み振動方程式の解析解を求めた。この定常解を用いて、波浪応答特性を調べるとともに、低周波数域での変位、応力応答特性や、それに及ぼす境界条件および構造パラメータの影響について考察した。また、平面格子モデルによる撓み振動とともに、水平面内振動についても検討を加えた。3.超大型浮体内部を伝搬する撓み波動と入射波の関係を梁と板の両モデルについて、解析的に求めた。これをもとに、周波数応答特性を変位と応力振幅の両面から調べ、次のような結果を得た。(1)浮力バネが存在する場合の応答特性は大きく波数支配領域と固有周波数領域に分けられ、後者は共振領域となる。(2)波数支配領域では、周辺条件にかかわらず中央部の応力振幅のピーク値は特性波数(入射波の波向により変化する)を用いて表すことができる。(3)入射波と応答撓み波の分散関係が異なることを解析的に示した。4.大型浮体に対する高周波数域における構造応答の流体減衰マトリックスの精度良い推定法を調査検討した。5.大型浮体の構造応答の内、ねじり変形に及ぼす面内剪断剛性の効きの精度良い推定の一方法を開発した。

1.海上空港を想定した長大箱型浮体構造の水平面内撓み挙動についても剪断変形の影響を考慮した梁モデルを用いて検討を行い、低次モードの水平面内弾性振動にも注意が必要であること等を指摘した。また、梁モデルによる取扱いは定性的波浪応答特性を把握するには非常に見通しがよく、初期設計時に有用であることを示した。2.さらに、大型浮体構造の鉛直撓み挙動について、定量的な精度の問題も検討できるように、浮体内部を伝搬する鉛直撓み波動と水波との相互作用を考慮した解析モデルとその解を導出することにより、撓み波動の分散関係や造波減衰を考慮した波浪応答の簡易式を提案している。また、波浪応答に及ぼす浮体設置海域の水深や浮体曲げ剛性および緊張係留特性の影響をも明らかにしている。3.上で求めた規則波中の波浪応答特性と海面の短期波スペクトルと組み合わせることにより、短期不規則海面における応答スペクトルと最大値分布等の特性を推定する。さらに、浮体パネルに対する限界状態基準式を設定し、信頼性を評価するシステムを開発した。また、本システムを海上空港を想定した、5,000m級箱形浮体構造体に適用し、結果に対する考察を行った。4.浅海域における構造体の弾性振動における減衰マトリックスの推定精度向上について、基礎的検討を行った。5.超大型浮体の構造応答解析における骨組構造へのモデル化、構造パラメータの同定法の理論的検討を行った。6.以上の諸成果と今後開発予定の係留系との複合モデルによる挙動解析システムを適宜組み合わせることにより、大型浮体構造の総合的な信頼性評価を行えるシステムを開発できる見通しを得た。
食塩による血管障害の分子機構に関する研究

高血圧は心血管疾患の主要な危険因子であることはよく知られている。高血圧患者の3割から4割はいわゆる食塩感受性高血圧であり、食塩の負荷により血圧が上昇する。食塩過剰摂取はもちろん血圧の上昇を介して心血管疾患の危険を増加させるが、一方で心肥大、血管の線維化など血圧の上昇を必ずしも介さない食塩過剰摂取の悪影響が知られている。しかしながら、その機序は不明の点が多い。本研究は食塩負荷により血管障害が進行する機序を、特に食塩負荷により活性化されるcalcineurinの役割に注目して検討した。1.食塩負荷による血管calcineurin活性の変化に関する検討食塩の血圧上昇と独立した血管障害促進作用を検討するため、Dahl食塩感受性(DSS)ラットとその対照のDahl食塩抵抗性(DSR)ラットに食塩負荷した際の胸部大動脈のcalcineurin活性を測定したところDSRラットでは食塩負荷により血圧は上昇しなかったがcalcineurin活性は有意に増加した。2.食塩負荷時の血管新生内膜形成におけるcalcineurinの役割に関する検討食塩負荷により新生内膜形成が促進されるかどうか、またそれがcalcineurin活性亢進に依存するかどうかを明らかにするために、calcineurinのdominant negative mutantを発現するアデノウイルス(AdCalA92QΔC)を作成した。DSS、DSRラットに食塩負荷した後にこのウイルスを大腿動脈ワイヤー傷害時に感染させ、新生内膜形成に対するウイルス感染の効果を検討したところ、DSRラットでは食塩負荷により血圧は上昇しないにもかかわらず新生内膜形成は有意に増強し、AdCalA92QΔC感染により新生内膜形成は有意に抑制された。従って食塩による血管障害にcalcineurinが関与していることが示唆された。本研究は食塩負荷により血管障害が進行する機序を、特に食塩負荷により活性化される、calcineurinの役割に注目して検討した。1.食塩負荷による血管calcineurin活性の変化に関する検討食塩の血圧上昇と独立した血管障害促進作用を検討するため、Dah1食塩感受性(DSS)ラットとその対照のDah1食塩抵抗性(DSR)ラットに食塩負荷した際の胸部大動脈のcalcineurin活性を測定したところDSRラットでは食塩負荷により血圧は上昇しなかったがcalcineurin活性は有意に増加した。2.食塩負荷時の血管新生内膜形成におけるcalcineurinの役割に関する検討食塩負荷により新生内膜形成が促進されるかどうか、またそれがcalcineurin活性亢進に依存するかどうかを明らかにするために、calcineurinのdominantnegative mutantを発現するアデノウイルス(AdCalA92QΔC)を作成した。

本研究は食塩負荷により血管障害が進行する機序を、特に食塩負荷により活性化されるcalcineurinの役割に注目して検討した。1.食塩負荷による血管calcineurin活性め変化に関する検討食塩の血圧上昇と独立した血管障害促進作用を検討するため、Dah1食塩感受性(DSS)ラットとその対照のDahl食塩抵抗性(DSR)ラットに食塩負荷した際の胸部大動脈のcalcineurin活性を測定したところDSRラットでは食塩負荷により血圧は上昇しなかったがcalcineurin活性は有意に増加した。2.食塩負荷時の血管新生内膜形成におけるcalcineurinの役割に関する検討食塩負荷により新生内膜形成が促進されるかどうか、またそれがcalcineurin活性亢進に依存するかどうかを明らかにするために、calcineurinのdominant negative mutantを発現するアデノウイルス(AdCalA92QΔC)を作成した。DSS、DSRラットに食塩負荷した後にこのウイルスを大腿動脈ワイヤー傷害時に感染させ、新生内膜形成に対するウイルス感染の効果を検討したところ、DSRラットでは食塩賃荷により血圧は上昇しないにもかかわらず新生内膜形成は有意に増強し、AdCalA92QΔC感染により新生内膜形成は有意に抑制された。従って食塩による血管障害にcalcineurinが関与していることが示唆された。
ノスタルジアの機能と自己評価との関連：継時的比較・社会的比較からのアプローチ

本研究では,「過去」の想起が自己評価等に与える影響を,「ノスタルジア」および「継時的比較」という概念をキーワードに検討する。「ノスタルジア」は,ポジティブ感情・ネガティブ感情の両面を含む性質を持つが,本研究ではこれら相反する感情がどのように生じるのかを検討し,自己評価や精神的健康等において「過去」が担う役割・機能について新たな知見を得ることを目指す。
上皮細胞におけるカドヘリン・カテニン複合体局在化因子の探索

本研究では上皮細胞においてカドヘリン・カテニン複合体の局在を規定する、上皮細胞特異的な因子の同定を行うために必要なカドヘリン・カテニン複合体完全欠損F9細胞の単離に成功した。この細胞を用いて未分化F9細胞にはアクチン系細胞骨格を必要としない、これまで想定されていなかったカドヘリン接着の新規様式が存在する可能性、この接着様式では未同定のβカテニン結合因子が機能している可能性を示した。上皮組織構築は多細胞動物の形作りの基本となるだけではなく、様々な幹細胞の所在地でもあり、また上皮組織の崩壊は癌細胞の転移浸潤性の増大につながる。カドヘリン・カテニン細胞接着複合体は上皮極性形成・上皮組織構築において重要な役割を果たしている。しかし最近PAR-3複合体など極性関連因子が逆にカドヘリン複合体の局在を規定している可能性を見いだした。そのため細胞間接着と上皮極性形成との関係の再検討が必要になってきている。本研究はこの問題を、培養条件下で上皮分化誘導可能なF9細胞と、カドヘリン・カテニン複合体構成因子の遺伝子破壊を行ったF9細胞を用いて解明することを目的としている。具体的にはカドヘリン・カテニン複合体の局在を規定する、上皮細胞特異的な因子の同定を目的としている。さらに、上皮細胞でカドヘリン・カテニン複合体の局在を阻害する因子の開発も目指す。上皮組織構築は最終的には単に動物の形作りに重要なだけではなく、細胞の不等分裂の基盤ともなっている。本研究の成果は組織構築機構だけではなく、細胞分化の制御機構の解明にもつながり、基礎生物学的視点からだけではなく、再生医学という視点からも重要な意義を持つと考えている。本年度はこれまでの懸案であったEカドヘリン欠損細胞の単離に成功した。そのため、内在性カドヘリンがない状態で、カドヘリン・βカテニン複合体と相互作用する因子を検索することが可能になった。上皮細胞におけるβカテニン結合タンパク質の探索を行うため、前年度までに作成したβカテニン・Eカドヘリン二重欠損F9細胞に、βカテニンを発現させたところ、予想と反して、非上皮細胞においてEカドヘリン以外のβカテニン結合タンパク質が存在している可能性が示された。上皮細胞でのβカテニン結合タンパク質を同定するには、この非上皮細胞におけるβカテニン結合タンパク質の同定が必要と考えられた。今年度は、βカテニン・Eカドヘリン二重欠損細胞にβカテニンやカドヘリンーβカテニン融合タンパク質を発現させて、非上皮細胞における、カドヘリン以外のβカテニン結合因子の同定を試みた。しかし、タンパク質の発現量が低いためか、特異的なタンパク質を同定するまでには至らなかった。一方で、Eカドヘリン以外のβカテニン結合因子として想定されるTypeIIカドヘリンのF9細胞での発現を検討した。DNAチップ解析や文献上、カドヘリン6とカドヘリン11の発現の可能性が考えられた。これらのTypeIIカドヘリンのcDNAを取り寄せ、F9細胞に発現させたところ、外来性カドヘリン6とカドヘリン11は検出できたが、内在性の物は検出できなかった。RTーPCRを用いた解析においても、内在性のカドヘリン6とカドヘリン11の発現は検出レベル以下であった。これらの結果から、F9細胞にはTypeIIカドヘリン以外のβカテニン結合タンパク質が存在している可能性が高くなった。上皮分化誘導を行ったF9細胞におけるβカテニン結合因子を探索している過程で、非上皮F9細胞においても、Eカドヘリン以外のβカテニン結合因子が存在している可能性が示された。昨年度、このβカテニン結合因子はTypeIIカドヘリンなど既存のβカテニン結合タンパク質ではない可能性が高いことを示している。この非上皮細胞における新規βカテニン結合因子の同定を目的として、非上皮F9細胞の細胞間接着について詳細な解析を行ったところ、βカテニンが局在する細胞間接着部位の中に、ZO-1が局在する部位と局在しない部位が存在していることが明らかになった。さらに、全く違う視点からの解析により、非上皮F9細胞においてはこれまで想定されていなかったサイトカラシンD処理に対して抵抗性のある、おそらくはアクチン系細胞骨格を必要としないカドヘリン依存性の強固な細胞間接着能があることが示された。新規βカテニン結合因子が、このZO-1が局在しない細胞間接着部位によって維持される、サイトカラシンD抵抗性の細胞間接着を担っている可能性がある。この新規βカテニン結合因子を質量分析により同定しようと試みたが、発現量が低いためか現在の所、成功していない。今後、まずこの非上皮細胞におけるβカテニン結合因子の同定を行い、その生理学たきな意味を明らかにする必要がある。さらにこれらの研究で得られた情報を元に上皮F9細胞におけるβカテニン結合因子の探索を再開しようと考えている。

今年度、熊本大学発生医学研究所から、奈良県立医科大学生物学教室に移動したため、教室員の教育、研究室の移設、組換えDNAの登録などで研究時間を十分にとることができなかった。研究費を繰り越すことにより平成23年度に効率よく研究をする計画である。異動後、研究室の立ち上げはおおむね順調に進んでいるが、引っ越しなどでの研究の遅れを取り戻すまでには至っていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。教室員の拡充が期待できるため、本研究実施期間内に当初より深く当研究課題を進める可能性を考える。具体的には、当初より一段階進んだ遺伝子破壊細胞を作成し、それを用いてより詳細なβカテニン結合因子の同定方法を検討する。この場合、細胞の樹立に時間がかかるため、次年度も研究費の繰越が必要になる可能性が考えられる。当初の計画通り、上皮細胞でのβカテニン結合因子の単離を試みるが、非上皮細胞における新規βカテニン結合因子の単離も平行して進める。想定されるタンパク質の発現量が低い可能性、可溶化が難しい可能性などが見え始めているので、新規手法の開発なども試みる。
光誘起相転移物質における多次元波束ダイナミクス

<遷移金属錯体>Pt-Br錯体において低温で低エネルギー領域まで時間分解発光測定を行ったところ,波束が低エネルギー端に来たところで異常に発光強度が増大すること,波束の主要部分が戻ると同時に,逆方向へ移動する成分があることが見出された.波束ダイナミクスの計算結果との比較により,これはポテンシャルの鞍点において波束が分裂していることを示唆し,一部が自己束縛励起子からソリトン対という準安定状態へ移行したことに対応すると結論した.Pd-Br錯体における時間分解発光を解析した結果,この物質がCDWの系であるにもかかわらず,Pt-錯体とは異なり,自己束縛励起子(STE)が過渡的にも存在しないことが判明した.また,波束は励起電子状態から一度も振動することなく電荷移動バンドギャップより低エネルギーの領域まで走ることから,パイエルス絶縁体からモット絶縁体への相転移のダイナミクスを反映していると結論された.<アルカリハライドのF中心>F中心における波束のダイナミクスを観測したところ,KC1において発光スペクトルの裾の幅と緩和の速さがピークの低エネルギー側と高エネルギー側で非対称になることを見出した.これは励起状態の準位交差を反映した非常に大きな非調和性に起因すると思われる.これは準位交差のある系における波束ダイナミクスの例として光誘起相転移の解明にも重要な意味をもつ.<生体物質>シトクロムcの水溶液における超高速発光を初めて観測し,過渡的なQバンド発光と同定した.これにより鉄のd軌道への無輻射緩和は300fs以内に起こると解釈された.さらに数十psにわたって発光する成分も見出されたが,これはメチオニンが解離した状態に対応すると解釈された.これにより,従来発光が非常に弱いために解明が遅れていたシトクロムcの励起状態の緩和過程が明らかになった.<遷移金属錯体>Pt-Br錯体において低温で低エネルギー領域まで時間分解発光測定を行ったところ,波束が低エネルギー端に来たところで異常に発光強度が増大すること,波束の主要部分が戻ると同時に,逆方向へ移動する成分があることが見出された.波束ダイナミクスの計算結果との比較により,これはポテンシャルの鞍点において波束が分裂していることを示唆し,一部が自己束縛励起子からソリトン対という準安定状態へ移行したことに対応すると結論した.Pd-Br錯体における時間分解発光を解析した結果,この物質がCDWの系であるにもかかわらず,Pt-錯体とは異なり,自己束縛励起子(STE)が過渡的にも存在しないことが判明した.また,波束は励起電子状態から一度も振動することなく電荷移動バンドギャップより低エネルギーの領域まで走ることから,パイエルス絶縁体からモット絶縁体への相転移のダイナミクスを反映していると結論された.<アルカリハライドのF中心>F中心における波束のダイナミクスを観測したところ,KC1において発光スペクトルの裾の幅と緩和の速さがピークの低エネルギー側と高エネルギー側で非対称になることを見出した.これは励起状態の準位交差を反映した非常に大きな非調和性に起因すると思われる.これは準位交差のある系における波束ダイナミクスの例として光誘起相転移の解明にも重要な意味をもつ.<生体物質>シトクロムcの水溶液における超高速発光を初めて観測し,過渡的なQバンド発光と同定した.これにより鉄のd軌道への無輻射緩和は300fs以内に起こると解釈された.さらに数十psにわたって発光する成分も見出されたが,これはメチオニンが解離した状態に対応すると解釈された.これにより,従来発光が非常に弱いために解明が遅れていたシトクロムcの励起状態の緩和過程が明らかになった.18年8月末に,本研究補助金で5kHz繰り返しの再生増幅器Spitfire Pro 40Fを購入し,約3ヶ月かけて新たな光源を整備した.励起レーザーの仕様に合わせて非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)の改造を行い,ほぼ予定通りの時間幅30fsを得た.また,出力は予定をはるかに上回る10mWを実現した.波長は520-700nmで可変となった.このレーザー光を別室に導き,時間分解発光の測定が行える状態にした.<遷移金属錯体>Pt錯体において低温で低エネルギー領域まで測定を行ったところ,波束が低エネルギー端に来たところで異常に発光強度が増大すること,波束の主要部分が戻ると同時に,逆方向へ移動する成分があることを見いだした.これはポテンシャルの鞍点において波束が分裂していることを示唆しており,非常に興味深いので,現在,波束ダイナミクスのモデルを構築してシミュレーション作業を行っている.梯子型のPt錯体について時間分解発光測定を行い,Pt-I系の試料において波束の振動を観測した.これを一本鎖のものと比較することにより,励起状態における格子緩和が小さくなっていることを示した.これは梯子型錯体における励起状態の初めて研究である.<生体物質>ヘム蛋白の一種であるシトクロムcにおける超高速発光を観測することに初めて成功した.ピコ秒程度の減衰時定数が得られたが,波束振動はまだ見いだされていない.現在,定常発光スペクトルなどの測定も平行して行い,発光起源の同定を行っている.

<遷移金属錯体>Pd,Br錯体における時間分解発光を解析した結果,この物質がCDWの系であるにもかかわらず, Pt錯体とは異なり,自己束縛励起子(STE)が過渡的にも存在しないことが判明した。また,波束は励起電子状態から一度も振動することなく電荷移動バンドギャップより低エネルギーの領域まで走ることから,パイエルス絶縁体からモット絶縁体への相転移のダイナミクスを反映していると結論された。Pt,Brの発光においてSTEの波束と逆方向に走る波東成分についてシミュレーションを行って解析を進めた結果,ポテンシャル障壁を乗り越えてSTEからソリトンペアなど新たな準安定状態へ転移する過程であることが判明した。<アルカリハライドのF中心>新たに構築したNOPA光源を利用して,F中心における波束のダイナミクスを観測したところ,KCIにおいて励起状態の準位交差を反映した非常に大きな非調和性に起因すると思われる現象を見出した。準位交差のある系における波束ダイナミクスは光誘起相転移の解明にも重要な意味をもつ。<生体物質>シトクロムcの水溶Hにおける超高速発光は,過渡的なQバンド発光であると同定された。これにより鉄のd軌道への無輻射緩和は300fS以内に起こる解釈された。同様の短寿命発光は,ミオグロビン,ヘミンでも見出されたので,鉄イオンを含むヘムタンパク質の共通の特性であると考えられる。一方,シトクロムCでは数十psにわたって発光する成分も見出されたが,これはメチオニンが解離した状態に対応すると解釈した。これにより,従来発光が非常に弱いために解明が遅れていたシトクロムcの励起状態の緩和過程が明らかになった。
凝縮系におけるトポロジカルな状態のゲージ理論

本研究課題では、スピン軌道相互作用を起源とするトポロジカルな電子状態に関する広範な研究を行った。このような系を記述する標準的な模型として、蜂の巣格子上で定義されるKane-Mele模型がある。この模型に置ける斥力電子相関の効果を補助場として取り込み、基底状態に現われ得る非自明な電磁気応答を議論した。また、Kane-Mele模型に強い引力相互作用を取り込んだ場合に生じ得るクーペロン凝縮状態の性質を議論した。さらには、超伝導体SrPtAsはKane-Mele模型をドープした場合の超伝導と看做すことが出来ることを示し、この系で現われるカイラルd-波超伝導の表面状態による輸送現象を議論した。本研究課題は凝縮系電子論におけるトポロジカルな状態について議論する事が目的である。この目的にのっとり、現在はトポロジカルな超伝導状態が実現している可能性が高いSrPtAsについて研究している。この物質はヒ素化合物の超伝導体であるが、鉄系超伝導体と大きく異なる点は結晶がヘキサゴナルな構造を持つ点にある。これまであまり実験的な研究が行われておらず未知な部分の多い超伝導体である。そこで我々はこの超伝導体の波動関数の対称性について群論的分類を行った。そして一般的なモデルを解析し、どのような対称性をもつ波動関数が安定化されやすい傾向にあるかを詳細に議論した。その結果、異方的な対称性をもつ状態としてA2u状態やEg状態があらわれやすい傾向にあることを突き止めた。この傾向は結晶のヘキサゴナルな構造と密接な関連がある。さらに興味深い点は、A2u状態もEg状態もトポロジカルに非自明な構造をもち試料境界に束縛された表面状態をサポートする点である。これと並行しトポロジカル絶縁体におけるクーペロン凝縮に関して研究している。トポロジカル絶縁体では電子の波動関数が運動量空間において非自明なトポロジー的構造を持ち、バルクは絶縁体的であるがエッジや表面ではバリスティックな伝導性を持つ点が顕著な特徴である。申請者は半導体や絶縁体に対して強い電子間引力相互作用を導入した場合に発生するクーペロン(2電子束縛状態. P. Nozieres and F. Pistolesi: Eur. Phys. J. B 10 (1999) 649)の凝縮による超伝導状態が、トポロジカル絶縁体の場合にはどのような対称性を持ち得るかについて具体的に蜂の巣格子上のKane-Mele模型を用いて調べている。すなわち、絶縁状態のトポロジカルな秩序がCooperon凝縮状態にどのような影響を与えるか系統的に調べている。SrPtAsの超伝導状態に関する議論を行った。この物質は、六方晶ベースの反転対称性を局所的に破るような結晶構造を持つ点が興味深い。今年度の成果としては、この物質の超伝導状態が時間反転対称性をやぶるトポロジカルなカイラルd-波状態である可能性が非常に高いことを、ミューオンスピン緩和時間測定に関する実験グループとの共同研究により明らかにした。さらには汎関数繰り込み群による超伝導発現機構のより詳細な議論を行い、この物質のバンド構造との兼ね合いからカイラルd-波状態が確かに安定化されることを示した。そして試料境界においてカイラルなMajorana状態が存在すること、および3次元的フェルミ面において生じるポイントノードの回りの励起がMajorana Weyl状態となり、試料内部に存在することを示した。また、トポロジカル絶縁体に置けるクーペロン(2電子束縛状態)の励起、およびその凝縮状態に関する議論についても進展が見られた。トポロジカル絶縁体の模型として蜂の巣格子上のKane-Mele模型を考え、そこに引力相互作用を導入すると、引力相互作用を強めて行くとともにクーペロンの励起や凝縮状態が発生する。このときのクーペロンの波動関数の対称性と、Kane-Mele模型のエッセンスであるトポロジカルなスピン軌道相互作用の関連を見るのがこの研究の目的であるが、その結果、最近接サイト間相互作用の強さを強くした場合、クーペロンはヘリカルなスピン3重項状態となることを示すことが出来た。この安定化の機構は、トポロジカルなスピン軌道相互作用が、電子のスピン、蜂の巣格子の副格子構造、およびブリルアンゾーンに現われるバレー構造を非自明なかたちで混ぜ合わせていることから生じている。本研究課題は、凝縮系電子論におけるトポロジカルな状態について議論する事が目的である。この目的にのっとり、現在トポロジカル絶縁体におけるクーペロン凝縮について研究している。トポロジカル絶縁体では、電子の波動関数が運動量空間において非自明なトポロジー的構造を持ち、バルクは絶縁体的であるがエッジや表面ではバリスティックな伝導性を持つ点が顕著な特徴である。申請者は半導体や絶縁体に対して強い電子間引力相互作用を導入した場合に発生するクーペロン(2電子束縛状態. P. Nozieres and F. Pistolesi: Eur. Phys. J. B 10 (1999) 649)の凝縮による超伝導状態が、トポロジカル絶縁体の場合にはどのような対称性を持ち得るかについて、具体的に蜂の巣格子上のKane-Mele模型を用いて調べている。すなわち、絶縁状態のトポロジカルな秩序が、Cooperon凝縮状態にどのような影響を与えるか系統的に調べている。現段階において、バルクで発生するクーペロンの対称性をはっきりさせることが出来た。

電子間相互作用として密度ー密度形の引力相互作用を同一サイト、最近接サイト間、次最近接サイト間に導入し、クーペロン凝縮状態をつくる。その際群論的手法(蜂の巣格子系がもつ対称性C6v)に基づきクーペロンの対称性を分類し、どの対称性がもっともエネルギー的に安定であるか議論する。その結果半充填の場合、最近接サイト間のペアリングでトポロジカルな状態があらわれる事が判明した。しかしここではトポロジカル数が異なる状態がいくつか縮退している。この縮退がエッジ状態を取り込む事により解けるかどうか、さらには、絶縁状態のトポロジカル数とクーペロン凝縮状態のトポロジカル数との間に関連性・類似性が見られるかどうかが今後の課題である。金属や半導体における電子スピンの輸送現象は最近約10年来のホットなトピックの一つである。電場による磁化の制御の可能性が拓けるなど、基礎的な観点からも応用的な観点からも注目されている。これらの現象はスピン軌道相互作用の効果により発生する。ところで超伝導体でもスピン軌道相互作用が重要な役割を果たしている物質があまた存在する。たとえば、Sr2RuO4ではスピン軌道相互作用の影響でカイラルp-波状態と呼ばれるペアリングが現われる。詳細は省くが、このペアリング対称性から試料表面にカイラル・エッジ電流、すなわち一方向に流れる電流が発生する。素朴な観点からはカイラル・エッジ電流は電荷のみを運ぶ。しかしSr2RuO4の場合、エッジ電流が電荷と同時にスピンも運ぶことが最近数値計算によって示された(Y. Imai et al, Phys. Rev. B 85,174532(2012)).この現象の根本はカイラルなペアリング状態とスピン軌道相互作用にあるものと推察される。この知見をより一般化するために、似たような状況が実現されている別の物質を考えることが有効となる。その候補としてSrPtAsという物質が挙げられる。この物質も超伝導になる(Y. Nishikubo et al, J. Phys. Soc. Jpn, 80, 055002(2011))。ペアリング対称性はまだ確定はされていないが、カイラルd-波状態である可能性が非常に高い。カイラルd-波状態もまたカイラル・エッジ電流をサポートする。そして、第一原理計算により得られたバンド構造からスピン軌道相互作用が効いていることも示されている。すなわちSr2RuO4と類似の状況が実現されている可能性が高い。本年度は超伝導体のペアリングをカイラルd-波と仮定した上で試料表面状態に関する数値計算を行い、Sr2RuO4と同様にエッジ状態が電荷と同時にスピンも運ぶか調べた。その結果、確かにスピン流が流れること、それと同時にエッジにスピン集積が起こることを数値的に確かめた。スピン軌道相互作用と、トポロジカルな超伝導状態の関連について研究を行って来た。具体的には、(i)局所的に反転対称性を破る結晶中のカイラルd-波超伝導体SrPtAs,および(ii)蜂の巣格子上のKane-Meleトポロジカル絶縁体に置けるクーペロン対凝縮状態である。(i)に関しては試料の表面における束縛状態の輸送現象に注力して研究を進めた。
デンドリマーによって機械的強度を向上させた義歯床用レジンの開発

12個もしくは24個のメタクリロイルオキシ基を持つデンドリマーを開発し、そのデンドリマーを架橋剤として義歯床用レジン材料に使用した場合の曲げ特性を検討した。その結果、12個の官能基を保有するデンドリマーを使用した場合、従来型架橋剤と比較して約1.1倍の曲げ強度を認めた。さらに、重合前のPMMA粉末に対して加熱処理を行うことで、さらに曲げ強度を向上させることが出来た。本実験は、ISO20795-1に基づいた義歯床用レジンの試料を作製し、曲げ試験を行い評価することである。またフィンランドのトゥルク大学と共同研究を行うため、トゥルク大学での研究打ち合わせおよび研究活動を2013年8月に行った。研究計画として平成25年度では初めにデンドリマーの合成開発を中心に行い、合成したデンドリマー濃度の最適化を目指した。(1)デンドリマーの合成:メタクリロイルオキシ基を末端とするデンドリマーの合成では官能基数が12および24個のデンドリマーが獲得できた。(2)試料作製:ISO20795-1に基づき常温重合型床用レジンの試料の作製。(3)予備試験:3点曲げ試験(n=10):曲げ強さ(MPa)、曲げ弾性係数(GPa)。(4)予備実験の結果:予備実験では、既成の常温重合レジンのモノマー液にデンドリマーを配合した試料を作製した。予備試験の結果では、デンドリマーを配合すると曲げ強さは低下する傾向であった。(5)補綴学知見の精査:臨床および基礎研究に携わる研究者との意見交換を行い、適宜情報を収集した。歯科材料学的および歯科補綴学的助言およびディスカッションについては、福岡歯科大学教授髙橋裕、トゥルク大学歯学部長Pekka Vallittu教授およびTurkuClinical BiomaterialsCentre(TCBC)研究所長Lippo Lassila、鶴見大学有床義歯補綴学講座の協力を得るため研究打ち合わせを行った。医歯薬学現在12および24個の官能基を持つデンドリマーを獲得できたこと。さらにそのデンドリマーを用いた予備実験が行うことが出来た。予備実験より既製の常温重合レジンにデンドリマーを配合することは有用でないことが明らかになったが、現在従来型の架橋材であるEGDMAとデンドリマーの比較を行うための予備実験を行っている。またトゥルク大学での研究打ち合わせおよび研究活動を2013年8月に行うことが出来たことである。48個の官能基をもつデンドリマーについてはトゥルク大学と打ち合わせを行い、合成できるか検討していく。現在獲得できた12および24個の官能基を持つデンドリマーを用いて従来型のEGDMAと比較をしていく予定である。3点曲げ試験(n=10):曲げ強さ(MPa)、曲げ弾性係数(GPa)を比較し、実験の結果:各種デンドリマーおよび従来型常温重合型床用レジン(パラプレスバリオ)と比較する。結果より新知見が得られた場合、論文投稿および研究発表等を適宜行う。補綴学知見の精査:臨床および基礎研究に携わる研究者との意見交換を行い、適宜情報を収集する。学会発表:93rd General Session & Exhibition of the IADR(USA、ボストン)、SSPD42nd annual meeting 2014 (スウェーデン、マルメ)、平成26年度日本接着歯学会学術大会、日本歯科理工学会平成26年度春期学術講演会で研究報告を行う。歯科材料学的および歯科補綴学的助言およびディスカッションについては、福岡歯科大学教授髙橋裕、トゥルク大学歯学部長Pekka Vallittu教授およびTurku Clinical Biomaterials Centre(TCBC)研究所長Lippo Lassila、鶴見大学有床義歯補綴学講座の協力を得るため研究打ち合わせを行う。本研究は、現有の測定機器を使用するので、主として1デンドリマー合成開発費用をふくむ実験材料費、2研究結果の検討および成果発表の旅費を経費として計上した。