hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周炎におけるリンパ球サブセットと各種組織破壊

なお, ( )内は健常人データを示す.同時に行った血清免疫グロブリンの定量結果ではIgG,IgM,IgAともに正常範囲内ではあるが増加を示し, IgGでは1%の危険率で有意差を認めた.さらに3例に関しては治療途上の約6ヶ月後に再度検索を行った.この結果,臨床症状の改善に伴い高値であったB-cell陽性率の低下とT-cell陽性率の上昇,ならびに免疫グロブリン量の低下が見られた.以上のことから若年者に発現する重度歯周炎において, T-cell陽性率の総体的な低下とB-cell陽性率の上昇,ならびにこれに呼応して免疫グロブリン量の増加することが明らかとなり,さらにこれら値は症状の改善に伴い健常人値に近づくことが窺われた.本検索におけるこれら結果は,先に報告した成人性歯周炎の傾向とはやや異なるものであり,早期発症と速やかな病機の進行を特徴とする若年性歯周炎では,成人性歯周炎とは異なった形での免疫機構の関与が存在することが示唆された.(1)カバークラス上で培養した家兎破骨細胞、骨芽細胞、マクロファージをリコンヒナント・ヒトIL-1βとインキュベートした後、モノクローナル抗IL-1抗体とヒオチン・アヒジン法を用いた蛍光抗体法で1L-1結合部位(rceptor・site)の証明を試みた。ヒトIL-1βと反応させた細胞だけでなく、IL-1βを添加しなかった細胞群にも陽性所見がみられた。破骨細胞、マクロファージには細胞全体に分布する弱い微細顆粒状の蛍光を認めた。骨芽細胞、線維芽細胞の中には、僅少の顆粒状蛍光を示すものと蛍光が認められないものがあった。IL-1βを添加していない細胞群にも陽性所見がみられた理由として、培養細胞自身がいったん産生したIL-1がreceptorに結合しそれを1次抗体で認識している可能性、膜結合性IL-1を認識している可能性、Fc・receptorなどを介した1次抗体の非特異結合の可能性などが挙げられる。従って、今後、本研究を展開する前に、培養細胞由来のIL-1結合のブロックと、Fc・receptorのマスクを行なった後の結果を検討する必要がある。(2)(1)の系にgold-colloid標識抗体を用いて免疫走査電子顕微鏡的分析を行なった。破骨細胞細胞膜には多数のmicrovilli、blebs、ruffleを認め、反射電子像ではそれらには多数のgold粒子が結合していた。2.破骨細胞の細胞骨格と骨吸収能骨吸収に連関する破骨細胞の細胞運動とF-actinの分布との関係を蛍光標識を用いて検索した。分離破骨細胞内でF-actinは細線維状あるいは多数のdotから成るベルト状構造物として認められた。ベルト状構造物は非常に強い蛍光を示し、同部に多量のF-actinが存在していることが明かとなった。また、基質との関係からベルト状構造物は細胞の付着と遊走に密接に関連していると考えられた。本研究では歯周炎発症と病機進展の極めて重要な鍵を握るとされている免疫応答並びに骨吸収のメカニズムについて検索を行っており、すでに62年度おける研究ではCD8^+suppressor/cytotoxic Tcell陽性率に患者、健常人間で差異のあることを見いだし、これが治療経過を通してほとんど変化しないことを報告した。そこで平成元年度の研究ではtwo clolr flow cytometry analysisを用いてより詳細に末梢血リンパ球サブセットの変動を分析した。
無線多重アクセス制御方法に関する研究

MU-MIMO技術を用いたアクセス制御の特性評価を行うために計算機シミュレーションツールの作成を行った.またMU-MIMO技術を用いたアクセス制御の特性評価を行うために前記計算機シミュレーションツールを用いて,考案したアクセス制御方式と従来方式の比較の評価を遂行した.当該シミュレーションツールを用いた評価結果として,提案方式は従来の約1. 5倍の効果が得られることを確認した.MU-MIMO技術を用いたアクセス制御の特性評価を行うために計算機シミュレーションツールの作成を行った.またMU-MIMO技術を用いたアクセス制御の特性評価を行うために前記計算機シミュレーションツールを用いて,考案したアクセス制御方式と従来方式の比較の評価を遂行した.当該シミュレーションツールを用いた評価結果として,提案方式は従来の約1. 5倍の効果が得られることを確認した.H22年度は,MU-MIMO技術を用いたアクセス制御の特性評価を行うために計算機シミュレーションツールの作成を行った.また作成したツールを用いて考案したアクセス制御方式と従来方式の比較による評価を遂行した.計算機シミュレーションツールを作成するに当たって,評価に用いるネットワーク構成は,無線基地局を中心に無線端末をランダムに分布したモデルとした.本モデルは屋内(宅内)を想定したものであり,次世代無線LANの標準規格が策定されているIEEE802.11acにおいて,提案されているシミュレーションモデルをベースにしているため標準化での寄与にも貢献が可能である.シミュレーションツール作成では,無線通信の考案した新しい方式を独自にプログラミングし,多岐にわたるアプリケーション(音声,動画配信,Http,ファイル共有など)は,シミュレーションソフトに既存で含まれているサンプルモデルを流用することを想定して設計を行った.そこで新たに考案する無線通信方式のMACレイヤと,アプリケーションを含むIPレイヤ以上のインターフェースを結合するように拡張機能をシミュレーションツール追加作成した.本拡張機能によって,今後,新たに無線通信方式を考案した場合にも,シミュレーションツールを大幅に改編することなく簡易に評価を行うことが可能となる。当該シミュレーションツールを用いて,今後は,レガシー端末と考案方式の競合環境における詳細なシミュレーション評価を行い,評価結果を論文等で発表する予定である.またH23年度着手予定のOBSS環境におけるMU-MIMOを利用したアクセス制御方式の検討を進めるに当たり,H22年度はアプリケーション毎の通信品質を考慮した新しい考案方式の検討を行い,考案方式の継続した評価も現在,遂行中である.H23年度は,H22年度に作成したMU-MIMO技術を用いたアクセス制御の特性評価を行うために計算機シミュレーションツールを用いて,考案したアクセス制御方式と従来方式の比較の評価を遂行した.本モデルは屋内(宅内)を想定したものであり,次世代無線LANの標準規格が策定されているIEEE802.11acにおいて,提案されているシミュレーションモデルをベースにしているため標準化での寄与にも貢献が可能と考えられる.シミュレーションツールでは,多岐にわたるアプリケーション(音声,動画配信,H賃P,ファイル共有など)においても詳細な評価をするために,無線通信方式のMACレイヤと,アプリケーションを含むIPレイヤ以上のインターフェースを結合した拡張機能のシミュレーションツールを用いている.このツールに関しては,H22年度にベースとなるシミュレーションモデルを構築しており,H23年度では実際の評価に当たってアプリケーションのパラメータをチューニングした.当該シミュレーションツールを用いた評価結果は,レガシー端末と考案方式の競合環境における詳細なシミュレーション評価を行い,提案方式は従来の約3倍の効果が得られることを確認した.本研究結果に関しては,現在,論文投稿のための準備を行っている.また,H23年度から着手したOBSS環境におけるMU-MIMOを利用したアクセス制御方式の考案をおこない,理論計算による評価を行った。評価結果は学会において発表し,現在,考案方式の計算機シミュレーションによる詳細な評価を継続して遂行中である.
ナノスケール高感度電圧電流計測のための導電性プローブ顕微鏡システムの構築

導電性プローブ顕微鏡を用いたナノスケールでの電圧印可電流計測の高感度化を目的として同軸構造の導電性プローブの試作および静電シールドの設置による変位電流の抑制について研究を実施した。集束イオンビーム加工により先端の直径約10 um以外すべてをシールドした導電性プローブの試作に成功した。また、試料側への静電シールドの設置により、導電性プローブ顕微鏡システムの寄生容量を95 %削減し、電圧電流計測における感度を10倍以上高めることが可能となった。本研究で作成するシールド付き導電性プローブの変位電流抑制効果の評価の準備として、導電性プローブの寄生容量評価のための標準試料(1cm角5 nm熱酸化膜付きn-Si基板)の作製を行った。また、本研究で用いる導電性プローブ顕微鏡装置、及び市販品のシールド構造を有しない一般的な導電性プローブの寄生容量の評価を行った。その結果、導電性プローブ顕微鏡システムのみの寄生容量は約23 fAであり、市販品の導電性プローブと標準試料を使用した場合の寄生容量は約843 fAであることが分かった。このことから、導電性プローブとプローブホルダに起因する寄生容量が電圧電流測定時に流れる変位電流の主な要因であることが分かった。次に、電極面積を約80 %削減した導電性プローブを作成し、導電性プローブの電極面積が寄生容量に与える影響を調べたところ、電極面積を80 %削減しても、寄生容量はわずか4%しか減少しないことが分かった。これは、寄生容量の主要因が、プローブ先端の電極面積またはプローブホルダにあることを示唆している。これらの結果からも、本研究で提案しているシールド付き導電性プローブが変位電流抑制に有効であると期待できる。次に、シールド付き導電性プローブの作成プロセスの開発を行った。市販のPt/Irコートプローブの上面にプラズマCVDによりSiO2層を成膜し、Ti/Au層をプラズマスパッタにより蒸着した。その後、FIBによりプローブ先端のTi/Au層をエッチングし、BHFウエットエッチングによりプローブ先端のSiO2層を除去することでシールド付き導電性プローブを作成した。その結果、プローブ先端直径約6 um以外シールドで覆われた導電性プローブ構造の作成が出来た。導電性プローブ顕微鏡システムを用いたナノスケールでの電圧電流特性測定で問題となる変位電流発生の要因となるシステムの寄生容量の主要因を明らかにした。その結果、導電性プローブだけでなく、導電性プローブを保持するプローブホルダやプローブと高感度電流アンプを接続するケーブルの容量も超高感度微小電流測定において無視できないことが分かった。計測試料にプローブホルダや接続ケーブルからの寄生容量の影響を抑制するシールド構造を作成することによって、変位電流を完全に抑制することに成功し、現在使用している電流アンプの下限である数fAレベルでのナノスケール電圧電流計測に成功した。導電性プローブ顕微鏡を用いたナノスケールでの局所電圧電流計測の高感度化を妨げる要因となっている寄生容量によって誘起される変位電流の抑制を目的として、計測サンプル近傍への静電シールドの設置による変位電流の抑制効果と抑制効果の静電シールド設置位置依存性を調査した。変位電流の静電シールド設置位置依存性の解析から、導電性プローブ先端から約20 mmまでの部分で寄生容量と変位電流が急激に増加していることが分かった。この実験から感度低下の要因となる変位電流の発生の主な原因が、導電性プローブを保持しているプローブホルダと計測試料間の寄生容量であることを明らかにした。また、プローブホルダ部分に静電シールドを設置し、プローブホルダと計測試料の間に誘起される変位電流を静電シールドへバイパスすることで、変位電流を1/10以下に抑制できることが分かった。これは本研究で使用した導電性プローブ顕微鏡システムの寄生容量を95%削減可能であることを意味している。これらの結果から、静電シールドの設置により導電性プローブ顕微鏡におけるナノスケールでの電圧電流計測の感度を10倍以上高めることが可能であることを実証した。更に、上記実験により最適化した静電シールド設置条件を用いて、5 nm膜厚のシリコン熱酸化膜に流れるトンネル電流の計測を行ったところ、静電シールドによって変位電流が抑制された結果、電圧では1 V以上、電流では1桁測定できる範囲が広がり、導電性プローブ顕微鏡を用いた高感度電圧電流計測が可能であることを明らかにした。導電性プローブ顕微鏡システムを用いたナノスケールの電圧電流測定において問題となる変位電流の発生要因となるプローブ顕微鏡システムの寄生容量の起源を明らかにした。その結果を元に、変位電流抑制のためのシールド構造を計測試料に作成することで、変位電流を完全に抑制することに成功し、現在使用している微小電流アンプの下限である数fAレベルでのナノスケール電圧電流計測に成功した。プローブ顕微鏡前年度で計測試料側に作成したシールド構造を、導電性プローブ顕微鏡側に作成することで、任意の試料で超高感度

微小電流計測が可能な導電性プローブ顕微鏡システムの構築を目指す。また、現在使用している微小電流アンプを更に高感度な外部アンプに変更することで、最終目標であるサブフェムトアンペアレベルでのナノスケール電圧電流計測システムの実現を目指す。当初の計画では、本年度中にシールド付き導電性プローブによる変位電流抑制効果の評価を行う予定であった。本年度に開発した作成プロセスによって、シールド付き導電性プローブ構造の作成は可能となったが、スパッタ蒸着時の蒸着材料の回り込みによって、シグナル電極とシールド電極が電気的にショートしてしまうことが明らかになった。そのため、シールド付き導電性プローブの変位電流抑制効果を評価できなかった。前年度の結果から、同軸構造の導電性プローブの適用による変位電流の抑制効果が予測していたより少ないことが分かり、今年度はプローブ顕微鏡システムの寄生容量発生の主要因の調査を中心に研究を実施した。そのため、同軸構造プローブ作成にかかる費用(ベースとなるAFMプローブ及び微細加工のための装置利用料)が当初予定していたよりも少なくなった。これまで市販品の導電性プローブをベースとしてシールド付きプローブの作成を行ってきたが、市販品の導電性プローブはプローブ全面にシグナル電極となるPt/Ir膜が蒸着されているため、シールド電極を蒸着する際にショートすることが分かった。今後は、市販品のSiプローブにスパッタ蒸着により電極面積を制限したシグナルラインを作成することにより、シールド電極とのショートを防ぎ、シールド付き導電性プローブの完成を目指す。また、プローブホルダに起因する寄生容量成分も無視できないことが考えられるため、プローブだけでなくプローブホルダの改良も検討する予定である。本年度の結果から、当初予定していた同軸構造の導電性プローブだけでは変位電流を完全に抑制することが難しく、プローブホルダや電流アンプとの接続ケーブルにもシールド構造を作成する必要があることが分かった。そのため前年度の未使用分は、これらプローブホルダや接続ケーブルのシールド構造作成のために使用する予定である。
ニコラ・プッサンの視覚論 － 近世フランスにおける「タブロー」の成立と展開

本研究は、近世フランスにおける「タブロー」ー特定の機能や場所から切り離され、枠づけられることで自律した存在となる絵画ーの成立と展開を「タブローとしての歴史画」の観点から問い直すものである。とりわけ、タブローの成立に重要な役割を果たした画家プッサンの造形手法とそこで作動する視覚の論理(枠と視線と視距離が関わる)、および王立絵画彫刻アカデミーでの、彼のタブローをモデルとした歴史画の理論化に着目する。本年度は、17世紀のタブローとしての歴史画の展開に焦点を合わせ、プッサンの中型タブローの造形システムの再構成を目的として、(1)プッサンの書簡および同時代の伝記に書かれた画家の制作手法と理論への関心についてのテキスト分析、(2)タブローとは性格の異なるプッサンの祭壇画研究の成果発表、(3) 1650年頃、プッサンがフランス人顧客のために描いた宗教画を中心とした物語主題と形象の相互作用の分析とその成果発表、(4)「タブロー」という形式と密接に関わるコレクションの問題を視野に入れた、プッサンと同時代のル・ナン兄弟(風俗画)、ジョルジュ・ド・ラ・トゥール(宗教画)のタブロー研究とその成果発表を行なった。さらに17世紀のタブロー研究において重要な意味を持つ、北方のマイナー・ジャンル(物語画以外の主題)のタブローの調査を目的として、アムステルダムでの調査を実施し、パリではプッサンの作品や彼以後の歴史画の展開を精査するため、作品調査と文献調査を行なった。ルーヴル美術館で開催中であった『Graver pour le roi』展では、アカデミーにおけるプッサンのタブローの複製版画の問題について検討することができた。また、本研究課題の基礎となる、西洋美術におけるタブローの歴史についての概説的著作の執筆準備に入っている。以上により本研究課題の基礎固めとなる成果を上げることができた。初年度の研究計画の内、プッサンのタブローの造形手法や視覚システムに関わるテキスト分析については、今後も継続する必要があり、今年度は、その一部について、作品の個別研究の中で成果を上げることができた。また、具体的な作品分析については、プッサンがフランス人の顧客のために描いた後期の宗教画を中心に、複数の中型タブローについて、その造形面の分析を進めることができ、その内の一部を学会の口頭発表および論文(共著)として発表した。また派性的な研究成果として、可動性をもつというタブローの大きな特徴と関わるコレクションの問題とからめ、プッサンと同時代の画家たち(ル・ナン兄弟、ジョルジュ・ド・ラ・トゥール)のタブローについての成果を発表することができた(共著)。発表したものは個別研究が主であるが、本研究課題を総合的に考える上での基礎となる概説書の準備にも入っている。以上から、おおむね順調に進展していると言える。次年度の研究としては、上記(1)のテキスト分析を継続しつつ、プッサンが手掛けた少数の大型作品(祭壇画、ルーヴル宮大ギャラリーの装飾事業)と中型タブローの造形手法との比較分析を行ない、彼のタブローの特質を異なる角度から抽出する。また、アカデミーにおける歴史画の理論構築を跡付け、プッサンの造形システムが内包する多様性を探るため、アカデミーの講演会録を精読し、時間軸に沿った理論分析を行なう。個別の作品分析としては、1650年代前半にプッサンが「タウン・スケープ」と呼ばれる舞台設定を用いて描いた宗教画を取り上げ、その造形手法を彼の視覚論との関係から考察する。さらに、18世紀に向け、「タブローとしての歴史画」がどのように展開していくかを整理しつつ、ヴェルサイユ宮の大規模装飾と、フランス絵画の特徴的形式と言える「大型歴史画」の展開を辿る。その上で、新古典主義の画家たち、とりわけジャック=ルイ・ダヴィッドの大型タブローについて検討を加える予定である。また、初年度より継続している、タブローの歴史的変遷を辿る概説書を完成させ、刊行を目指す。以上の研究を遂行する上で、作品の実地調査と一次資料の閲覧が必要となるため、フランスでの調査を実施する。3年度以降は、アカデミーおよび周辺で刊行された理論書についての分析を継続し、アカデミーでの理論化と関連させつつ、シャルル・ル・ブランとそのチームによる王宮の大規模装飾と大型タブローの比較分析を行ない、プッサンのタブローの造形システムの変容を探る。可動性をもつタブローという絵画形態について考察を深めるため、プッサンのタブローの評判をパリで高めたシャントルーのコレクション、その陳列室を訪れたイタリアの美術家ベルニーニのパリ滞在記等を基に、当時のタブローの鑑賞方法と、フレーム理論を念頭においた分析を行なう。個別の成果は、随時、論文として発表していく予定である。本年度は、17世紀のタブローとしての歴史画の展開に焦点を合わせ、プッサンの中型タブローの造形システムの再構成を目的として、(1)プッサンの書簡および同時代の伝記に書かれた画家の制作手法と理論への関心についてのテキスト分析、(2)タブローとは性格の異なるプッサンの祭壇画研究の成果発表、

(3) 1650年頃、プッサンがフランス人顧客のために描いた宗教画を中心とした物語主題と形象の相互作用の分析とその成果発表、(4)「タブロー」という形式と密接に関わるコレクションの問題を視野に入れた、プッサンと同時代のル・ナン兄弟(風俗画)、ジョルジュ・ド・ラ・トゥール(宗教画)のタブロー研究とその成果発表を行なった。さらに17世紀のタブロー研究において重要な意味を持つ、北方のマイナー・ジャンル(物語画以外の主題)のタブローの調査を目的として、アムステルダムでの調査を実施し、パリではプッサンの作品や彼以後の歴史画の展開を精査するため、作品調査と文献調査を行なった。ルーヴル美術館で開催中であった『Graver pour le roi』展では、アカデミーにおけるプッサンのタブローの複製版画の問題について検討することができた。また、本研究課題の基礎となる、西洋美術におけるタブローの歴史についての概説的著作の執筆準備に入っている。以上により本研究課題の基礎固めとなる成果を上げることができた。初年度の研究計画の内、プッサンのタブローの造形手法や視覚システムに関わるテキスト分析については、今後も継続する必要があり、今年度は、その一部について、作品の個別研究の中で成果を上げることができた。また、具体的な作品分析については、プッサンがフランス人の顧客のために描いた後期の宗教画を中心に、複数の中型タブローについて、その造形面の分析を進めることができ、その内の一部を学会の口頭発表および論文(共著)として発表した。また派性的な研究成果として、可動性をもつというタブローの大きな特徴と関わるコレクションの問題とからめ、プッサンと同時代の画家たち(ル・ナン兄弟、ジョルジュ・ド・ラ・トゥール)のタブローについての成果を発表することができた(共著)。発表したものは個別研究が主であるが、本研究課題を総合的に考える上での基礎となる概説書の準備にも入っている。以上から、おおむね順調に進展していると言える。次年度の研究としては、上記(1)のテキスト分析を継続しつつ、プッサンが手掛けた少数の大型作品(祭壇画、ルーヴル宮大ギャラリーの装飾事業)と中型タブローの造形手法との比較分析を行ない、彼のタブローの特質を異なる角度から抽出する。また、アカデミーにおける歴史画の理論構築を跡付け、プッサンの造形システムが内包する多様性を探るため、アカデミーの講演会録を精読し、時間軸に沿った理論分析を行なう。個別の作品分析としては、1650年代前半にプッサンが「タウン・スケープ」と呼ばれる舞台設定を用いて描いた宗教画を取り上げ、その造形手法を彼の視覚論との関係から考察する。さらに、18世紀に向け、「タブローとしての歴史画」がどのように展開していくかを整理しつつ、ヴェルサイユ宮の大規模装飾と、フランス絵画の特徴的形式と言える「大型歴史画」の展開を辿る。その上で、新古典主義の画家たち、とりわけジャック=ルイ・ダヴィッドの大型タブローについて検討を加える予定である。また、初年度より継続している、タブローの歴史的変遷を辿る概説書を完成させ、刊行を目指す。以上の研究を遂行する上で、作品の実地調査と一次資料の閲覧が必要となるため、フランスでの調査を実施する。
ホウ素窒素含有共役系を前駆体としたBCN元素ブロック材料の創製

BCN材料の炭素に対するホウ素、窒素の比率が大きくなれば、窒化ホウ素のように絶縁体となり、また炭素の比が大きければグラファイトのような導電性を示す。低BN比を持つBCN材料は炭素比が大きくいため導電性が高く、電極等の材料として有望であると期待されている。本年度は昨年度に引き続き、前駆体としてボラベンゼンーピリジンとボリルアミノベンゼンに着目して研究を行った。ボラベンゼンーピリジン錯体を前駆体として、前年度の研究から得られたBCN材料をより高温で焼成した。焼成後の黒色固体のX線回折測定からは、高温焼成によりグラファイト構造が拡張したことが示唆された。一方でX線光電子分光測定により高温焼成後のB/C/N比を見積もったところ、このB/C/N比は1/10/1に近づくことがわかった。この比はボラベンゼンーピリジン錯体のものと一致しており、ボラベンゼンーピリジン骨格を反映したBCN材料が得られていることを示唆している。またボリルアミノベンゼンを低温で焼成したサンプルでは、結晶性の低いBCN材料が得られること、そのB/C/N比は前駆体の炭素含有量を反映してBNドープ量の少ないBCN材料であることが示唆された。さらにより高温での焼成から得られたサンプルのXPS測定を行ったところ、そのB/C/N比は1/23/1であると見積もられた。この値は先述したボラベンゼンーピリジンの焼成サンプルのB/C/N比とは異なっており、前駆体の構造によりB/C/N比を調節できることを示している。またここで得られたBCN材料の導電性について測定を行ったところ、低温での焼成体ではほぼ絶縁体であることが示されたが、高温で焼成することで飛躍的に導電性が向上することを明らかにした。これらの成果からホウ素窒素含有小分子を前駆体とすることでBCN材料のB/C/N比や導電性をチューニングできることが示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。グラファイトの炭素原子の一部をホウ素と窒素に置き換えた材料(BCN材料)は、グラファイトとは異なる電気的特性、金属のインターカレーション特性などを有し、燃料電池電極、金属イオン電極やキャパシタなどへの応用が期待されている。このBCN材料の組成比を制御することができれば、様々な物性を持つBCN材料が得られると期待される。そこで本研究では、様々なBN前駆体を元素ブロック前駆体として設計し、これらの焼成により新奇BCN材料を合成する。得られたBCN材料における前駆体構造との活性相関の解明を目的とする。BN前駆体のB/C/N比、BNの位置構造、BN比を制御することで、(1)低BN比BCN材料、(2)活性なホウ素、窒素部位を持つBCN材料、(3)ホウ素比の高いBCN材料などの合成手法の確立と最終的な目標として高導電性や半導体特性などを有する元素ブロックBCN材料を創製することを目指す。平成27年度には、この目的に沿って研究を行い、ボラベンゼンーピリジン錯体の焼成によるBCN材料の合成を行った。ボラベンゼンーピリジン骨格に置換基を導入することで様々なB/C/N比を持つ前駆体を合成し、その焼成に取り組んだ。その結果、結晶性の低いBCN材料が得られることをX線回折により明らかにした。また得られるBCN材料の組成比は前駆体であるボラベンゼンーピリジン錯体の組成を反映し、炭素比の多い前駆体の焼成からは炭素比の多いBCN材料が、窒素の多い前駆体からは窒素比の多いものが得られることがX線光電子分光法により明らかになった。本研究ではホウ素窒素含有有機小分子前駆体のB/C/N比、ホウ素と窒素の位置構造、B/N比を制御することで、(1)低B/N比BCN材料、(2)活性なホウ素と窒素中心を有するBCN材料、(3)ホウ素比の高いBCN材料の合成を研究する。前年度には様々なB/C/N比を持つホウ素窒素含有有機小分子前駆体を合成し、その焼成により得られるBCN材料の組成比およびその結晶性について研究を行った。前駆体骨格として種々の置換基を有するボラベンゼンーピリジン錯体およびボリルアミノピリジン骨格に着目して焼成を検討した結果、結晶性の低いグラファイト状のBCN材料が得られることがX線回折により明らかになった。また焼成により得られたBCN材料の組成比についてX線光電子分光法により分析を行ったところ、前駆体小分子のB/C/N比を変更することで、得られるBCN材料の組成が変化することも明らかとなった。これまでの検討により得られたBCN材料についてより詳細な物性解析を行いつつ、さらにホウ素比や窒素比を増やしたB/C/N材料の合成を検討するのが本年度の計画である。

ボラベンゼンーピリジン錯体を前駆体として、前年度の研究から得られたBCN材料をより高温で焼成した。焼成後の黒色固体のX線回折測定からは、高温焼成によりグラファイト構造が拡張したことが示唆された。一方でX線光電子分光測定により高温焼成後のB/C/N比を見積もったところ、このB/C/N比は1/10/1に近づくことがわかった。この比はボラベンゼンーピリジン錯体のものと一致しており、ボラベンゼンーピリジン骨格を反映したBCN材料が得られていることを示唆している。またボリルアミノベンゼンを低温で焼成したサンプルでは、結晶性の低いBCN材料が得られること、そのB/C/N比は前駆体の炭素含有量を反映してBNドープ量の少ないBCN材料であることが示唆された。さらにより高温での焼成から得られたサンプルのXPS測定を行ったところ、そのB/C/N比は1/23/1であると見積もられた。この値は先述したボラベンゼンーピリジンの焼成サンプルのB/C/N比とは異なっており、前駆体の構造によりB/C/N比を調節できることを示している。またここで得られたBCN材料の導電性について測定を行ったところ、低温での焼成体ではほぼ絶縁体であることが示されたが、高温で焼成することで飛躍的に導電性が向上することを明らかにした。これらの成果からホウ素窒素含有小分子を前駆体とすることでBCN材料のB/C/N比や導電性をチューニングできることが示された。BCN材料の炭素に対するホウ素、窒素の比率が大きくなれば、窒化ホウ素のように絶縁体となり、また炭素の比が大きければグラファイトのような導電性を示す。低BN比を持つBCN材料は炭素比が大きくいため導電性が高く、電子材料として有望であると期待されている。これまでに本研究過程で合成したB/C/N材料はホウ素と窒素の含有比が低いため、良好な導電性を示すと考えられる。そこで得られたBCN材料の導電性について本年度は研究を行う計画である。また得られたBCN材料のX線回折から結晶性が低いことが示唆されており、活性炭のような大きな比表面積を持つ可能性がある。そこで比表面積測定などにより、これらの表面構造について考察を行う。BCN材料に含まれているホウ素のルイス酸性、窒素のルイス塩基性に由来するガス吸着特性の発現を検討する。この検討から活性炭のような比表面積とホウ素と窒素由来の特異的なガス選択性を持つ炭素材料への展開を検討する。またこれまでの検討からホウ素窒素含有小分子を用いた焼成において、目的の熱分解とあわせて昇華が併発し、その収量が減少していることが示唆されており、合成過程における問題点となっている。この問題についても前駆体の構造を顕著に変化させずに熱分解挙動を制御する目的でハロゲン等の官能基の置換を検討する。容易に熱分解する置換基を導入することにより、分解温度を低下させ、効率的なBCN材料の合成法を確立する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
方言研究と古代日本語研究の融合による日本語格配列システムの解明

本研究は、方言研究と古典語研究を融合し、日本語の格配列のシステムを解明するものである。平成30年度の実績は、単著論文4本、国内口頭発表3件、国外口頭発表1件、受賞1件である。古代語研究では、「上方語と江戸語の準体の変化」を、金沢裕之・矢島正浩編『SP盤落語レコードが拓く近代日本語研究』に投稿し、2019年5月段階で印刷中である。方言研究と古典研究を融合する試みとしては、「文献調査とフィールド調査による準体研究の展開」を、シンポジウム「フィールドと文献から見る日琉諸語の系統と歴史」で発表した。本研究課題の進捗状況は、おおむね順調である。「研究実績の概要」にも述べたように、平成30年度の実績は、単著論文4本、国内口頭発表3件、国外口頭発表1件、受賞1件である。これら実績によって、申請者は、古典語研究と方言研究を両立し、それらを融合することで、日本語の格配列のシステムを明らかにしている。特に、執筆論文「熊本市方言の格配列と分裂自動詞性」(2019年3月)、「甑島方言の格について」(2019年2月)、および、口頭発表の`On the Split Intransitivity in Western Kyushu Dialects'(2018年8月)、「九州方言における主語標示の使い分けと動作主性」(2018年6月)、“On Split-Intransitivity in Kumamoto Japanese,"(2019年1月)は、世界言語にこれまで報告されていなかった、新種の格配列の型(主語の標示が意志性で分裂し、1.他動詞文主語と意志自動詞文主語が同標示、2.非意志自動詞文主語が異標示、3.他動詞文目的語も異標示となるもの)が、日本諸語諸方言の中に存在するということを報告するものである。これは、日本語の格配列研究を大きく進展させるだけでなく、一般言語学における議論も展開させうるものである。口頭発表「九州方言における主語標示の使い分けと動作主性」(2018年6月)においては、第156回日本言語学会大会発表賞を受賞した(2018年11月)。方言研究と古典語研究の成果を融合する試みについても、進捗は順調であり、シンポジウム「フィールドと文献から見る日琉諸語の系統と歴史」において、「文献調査とフィールド調査による準体研究の展開」の発表をおこなった。今後の研究の推進方策としては、平成29年度と平成30年度に行った調査(古典:上代語近世、方言:九州)の継続調査を行ないつつ、調査対象範囲を広げ、より網羅的かつ包括的な研究を目指す。方言調査については、熊本市方言、甑島方言(鹿児島県)、椎葉村方言(宮崎県)の継続調査を行ないながら、新たに鹿児島市の調査を追加するとともに、西日本と東日本についても現地調査を行なう。現時点では、西日本2地点(奈良、大阪)、東日本2地点(東京、青森)の調査を予定している。また、当該方言の全体的な文法体系の把握も不可欠である。文法記述や談話収集にもつとめてゆく。これは一方で、方言の記録・保存の観点からも重要な作業である。古典調査については、近代現代の資料調査を加え、上代から現代までの変化の流れを捉えることを目指す。また、平成31年度は、成果の発信に力を入れる。国際発信については既に、International Conference on Historical Linguistics24(2019/7/15)にて口頭発表をすることが内定している。論文の執筆については、「研究実績の概要」にも述べた通り、「上方語と江戸語の準体の変化」の印刷作業が進行中である。ほか、論文2件について、既に掲載が確定しており、2019年5月現在において、編集作業が進行中である。本研究は、方言研究と古典語研究を融合することで、日本語の格配列のシステムを解明するものである。古典語研究については、上代語の格と情報構造(いわゆる係り結び)をめぐる問題を整理し、第13回琉球諸語研究会で口頭発表した(「上代の情報構造についてー記述の中間報告ー」)。琉球語は、古い日本語に近い情報構造を備える側面がある。古代日本語に関する発表を、琉球語の研究会で行なったことで、琉球語と古代日本語の接点について意見交換できた。また、上代語と現代語の間にある、中世近世日本語についても研究を進めた。格助詞と関連が深い準体について論文を執筆した(「上方語と江戸語の準体の変化」笠間書院、掲載確定・印刷中)。方言研究では、甑島(鹿児島)、椎葉村(宮崎)、博多(福岡)、熊本市、豊中市(大阪府)の方言調査を行なった。成果として、まず口頭発表については、成城学園創立100周年・大学院文学研究科創設50周年記念シンポジウム『私たちの知らない<日本語>ー琉球・九州・本州の方言と格標示ー』にて講演を行なった(「九州の方言と格標示ー熊本方言の分裂自動詞性を中心にー」)。その他2件の口頭発表を年度内に行なっており、更に、平成30年度についても既に、学会口頭発表(第156回日本言語学会)1件と、国際シンポジウム(Approaches to Endangered Languages in Japan and Northeast Asia: Description, Documentation and Revitalization)のポスター発表1件が確定している。

論文としては、竹内史郎・下地理則編『日本語のケースマーキング』くろしお出版に執筆し、2018年5月現在印刷中である(「熊本市方言の格配列と自動詞分裂(仮題)」)。当該年度調査の成果を含む論文は、他2本を含め計4本ある(掲載確定・印刷中を含む)。本研究課題の進捗状況は、おおむね順調である。「研究実績の概要」にも述べたように、申請者は、これまでの研究において、古典語研究と方言研究を両立し、それらを融合することで、日本語の格配列のシステムを明らかにしている。特に、本研究で明らかにしつつある九州方言の格配列は、世界言語に報告のなかった、いわゆる新種の型である。日本語の格配列は全て同じという従来の固定概念を変えるばかりでなく、一般言語学にも議論を提示しうるものである。また、日本(日琉諸語)の格配列の歴史と存立基盤を考察にあたって、重要なデータと考えられる。具体的な進捗状況を述べる。まず古典語については、計画通り上代語の研究を行ない、「研究実績の概要にも述べたように、成果を口頭発表した(「上代の情報構造についてー記述の中間報告ー」第13回琉球諸語研究会)。更に、次年度以降に着手する予定であった中世・近世の論文も、執筆している(「上方語と江戸語の準体の変化」笠間書院、掲載確定・印刷中)。計画以上の進展である。続いて、方言研究については、計画通り、九州を中心とする調査を行なった。成果の発信も、順調である。「研究実績の概要」にも述べたように、当該年度の方言調査の成果を含む論文は3本(2018年5月現在印刷中を含む)、当該年度内の口頭発表3件、2018年5月現在確定している口頭発表2件である。その確定している2件については、いずれも平成30年度中の発表予定であり、学会口頭発表(第156回日本言語学会)1件と、国際シンポジウム(Approaches to Endangered Languages in Japan and Northeast Asia: Description, Documentation and Revitalization)ポスター発表1件である。計画通りの、順調な進捗状況である。本研究は、方言研究と古典語研究を融合し、日本語の格配列のシステムを解明するものである。平成30年度の実績は、単著論文4本、国内口頭発表3件、国外口頭発表1件、受賞1件である。古代語研究では、「上方語と江戸語の準体の変化」を、金沢裕之・矢島正浩編『SP盤落語レコードが拓く近代日本語研究』に投稿し、2019年5月段階で印刷中である。方言研究と古典研究を融合する試みとしては、「文献調査とフィールド調査による準体研究の展開」を、シンポジウム「フィールドと文献から見る日琉諸語の系統と歴史」で発表した。「研究実績の概要」にも述べたように、平成30年度の実績は、単著論文4本、国内口頭発表3件、国外口頭発表1件、受賞1件である。これら実績によって、申請者は、古典語研究と方言研究を両立し、それらを融合することで、日本語の格配列のシステムを明らかにしている。
新規抗精神病薬の治療反応性及び副作用予測に関する薬理ゲノム学的研究

新規抗精神病薬の副作用であり、臨床上大きな問題となっている糖脂質代謝異常・高プロラクチン血症・心電図QT延長の薬剤間差を検討し、アディポカインが糖脂質代謝異常発症に関係すること、高プロラクチン血症出現には性差があること、QT延長作用には性差・日内変動があることを明らかにした。更に、こうした副作用出現の個体差に影響する遺伝子多型を同定し、薬剤投与前の副作用出現予測の可能性を示した。本研究の目的は、新規抗精神病薬の臨床効果と副作用に関連する各種遺伝子多型を同定し、薬剤の臨床効果、副作用との関連について詳細な検討を行い、将来的に統合失調症薬物治療における適切な薬剤選択、用量設定を可能とする治療反応性・副作用の予測マーカー獲得を目指すことにある。H20年度は未治療の統合失調症患者50名を対象としてオランザピン単剤療法を行い、開始前および以後4週ごとに臨床症状評価・副作用評価、血液生化学検査、DNAサンプル収集、その他臨床データの収集を、オランザピン開始後24週時まで行った。精神病症状の評価尺度であるBPRS(ブラインドで評価)の改善率が30%以下あるいはBPRSの総得点が20点以上の症例については、オランザピンからリスペリドンに置換し、リスペリドン置換群についてオランザピン内服群と同様に詳細な臨床効果・副作用のデータ収集を行った。また、入院治療中の統合失調症患者100名の臨床効果・副作用の詳細な臨床データ、DNAサンプルも併せて収集し、現在これらの患者サンプルについて、薬力学的因子(ドパミン系、セロトニン系、ヒスタミン系、アドレナリン系、BDNF、COMT)、薬物動態学的因子(CYP、MDR1、UDP)、糖代謝関連因子(アディポサイトカインなど)に関連する各種遺伝子の機能多型を中心に、効果・副作用の臨床データとの関連を網羅的に解析中である。H21年度は以上の結果に考察を加え、国内外の学会および学術専門誌にて研究成果の発表を行う予定である。統合失調症の治療においては、薬物療法がその中心的役割を担っている。しかし、これらの薬剤による治療に反応せず、慢性化する症例が存在しており、こうした症例では、症状による著しい社会機能低下が持続し、長期間の入院を強いられることも少なくない。したがって、治療初期の適切な薬剤選択、用量設定を可能とする、治療反応性の予測マーカーの獲得が期待される。一方、体重増加、糖尿病、性機能障害など症例のQOLに直結する副作用は、治療中断につながる重大な問題であり、こうした副作用による治療中断もまた、統合失調症の病状悪化や再燃をもたらす。したがって、これらの副作用出現を予測する生物学的マーカーの確立も重要であると考えられる。平成21年度は、(1)新規抗精神病薬であるペロスピロンおよびその代謝物の血中濃度とプロラクチン値との関係について報告した。(2)健常者140名のプロラクチン値を利用し、最も重要な抗精神病薬の標的受容体であるドパミンD2受容体の機能多型を同定し報告した。(3)各新規抗精神病薬群(オランザピン群60例、リスペリドン40例、クエチアピン25例、アリピプラゾール20例)およびコントロール群100例における75gOGTTデータを解析し、オランザピン群で糖負荷後の高インスリン血症を来たしやすいという結果を得た(論文執筆中)。第2世代抗精神病薬(SGA)には、糖脂質代謝異常、心電図QT延長、高prolactin(PRL)血症などの副作用があり、これら副作用出現の予測・予防は精神症状の改善と同様に重要である。しかし、こうした副作用の発症メカニズムは明らかになっていない。本研究では今年度に以下のことを明らかにした。1.健常者での血中PRL値と関係するドパミン受容体遺伝子変異を同定し、SGAによる高PRL血症を予測する候補因子を明らかにした。2.抗精神病薬投与は、特に夜間のQT延長をもたらす可能性を示し、SGA投与によるQT延長の評価は日中のQT時間測定では不十分であることを示した。3.Risperidone薬物動態には個体差が存在し、この個体差と性差が高PRL血症に関係していた。4.Perospironeの薬物動態には大きな個体差が存在し、この個体差は高PRL発症と関係していた。5.AripiprazoleによるQT延長作用に用量依存性が認められた。6.糖脂質代謝異常と関係しているアディポカインについての検討では、同一個体においてOlanzapineからaripiprazoleへの置換後、アディポネクチン及びレプチン値は上昇し、TNF-αは低下した。これらの結果は、olanzapineによるは糖脂質代謝異常発症のメカニズムと関係しているかもしれない。7.日本人統合失調症患者群450名と健常コントロール群200名との間で各種アディポカイン値を比較した所、SGA群でアディポネクチン濃度が低下し、レプチン濃度は上昇していた。
「帰化」の総合的研究

初年度の予備的研究、2年目の質問紙を用いる量的調査につづき、最終年度に当たる本年度は、欠落していた情報を文献、インターネット等によって補うとともに、質的データを収集するために、代表的ケースにたいする聞き取りをおこなった。調査地は主に、関西地方であり1人つき約3時間、計15人について聞き取りを実施した。以下はその結果である。まず、自己の内部における「日本人」意識と民族意識(エスニック・アイデンティティ)の併存もしくは、葛藤状態にどのように対応しようとしてきたかによって、日本国籍取得者は「共生志向型」「同化志向型」「民族志向型」「個人志向型」に大きく類型化できる。ここで「共生志向型」とは自自己の民族性という「他者性」を「日本人」という意識と共存もしくは相対化させる戦略であり、「同化志向型」とは民族性という「他者性」を否定していく戦略であり、「民族志向型」とは民族性という「他者性」を肯定していく戦略であり、「個人志向型」とは二つの他者性を肯定も、否定もせず自己実現をめざす戦略である。これらの四類型が権利を獲得しようとする際、文化的市民権の追求によろうとする類型は「民族志向型」と「共生志向型」であり、単一国籍の取得によろうとする類型は「共生志向型」と「同化志向型」であり、個人単位の「個人志向型」とは異なっている。さらに、これら四類型は、量的調査により得られた、「権利獲得」「出自隠蔽」「出自承認」「国籍超越」の四類型とそれぞれ相応していることが、結果として表れた。帰化にかんする基本的文献としては、金栄達編『数字が語る在日韓国・朝鮮人の歴史』明石書店、1996年、同『在日朝鮮人の帰化』明石書店、1990年、過放『在日華僑のアイデンティティの変容』東信堂、1999年がある。またチョン・ヤンイ氏は原国籍別帰化数などの重要な情報をインターネットで公開している。帰化者の最大の団体としては、コリア系日本人を構成する「成和クラブ」がある。1965年に設立された大阪のほか6地域にクラブがあり、「全国成和クラブ連合会」を形成している。帰化者にたいするインテンシブな聞き取り調査をおこなった結果をみると、在日韓国・朝鮮人、中国人、欧米系などの出自集団によって、帰化意識に大きな差異がみられた。在日韓国・朝鮮人はすでに日本での定住が長く、子どもが外国人として処遇されることに不満を感じて帰化を決意することが多いが、中国人のばあいには積極的に権利を獲得するために帰化を決意する。また、帰化手続きの煩雑さには多数のクレームが聞かれた。とりわけ必要書類の多さと、手続き期間の長さには批判が集中した。エスニック・アイデンティティについては、在日韓国・朝鮮人のばあい朝鮮民族の血を引いていることの誇りと日本国籍取得とが矛盾せず両立するという意識がみられた。中国人のばあいには、国籍取得を手段とみなすいわば便宜主義者が多かった。前年度に実施した既存の文献および情報の収集とインテンシブな聞き取り調査の結果にもとづいて、本年度は質問票を用いる数量的調査を実施した。調査対象者は『官報』に記載された日本国籍取得者とし、238の有効回答を得た。このほかコリア系日本人の団体である「大阪成和クラブ」の会員から68の有効回答を得た。調査内容は、帰化申請手続きまでの意思決定プロセス、帰化意識、手続きの問題点、国籍観と国家観、アイデンティティと帰属意識の変化、帰化者団体の評価のほか、客観的属性を聞いた。調査結果は現在分析中であるが、単純集計からの主要な発見事項を列記すると、(1)中国人の帰化者数が増大している、(2)帰化理由としては「子どものため」がもっとも多くついで「権利のため」となる、(3)外国人にたいする地方参政権の付与については賛成者が多い、(4)帰化申請手続きについては担当官の態度に改善がみられる、(5)帰化手続きに要する時間が長すぎると感じられている、

(6)必要書類が多すぎることにたいする不満がある、(7)帰化後も生活そのものはあまり変化しない、(8)日本への帰属意識の高まりとともに、二重帰属意識も増大している、(9)政治参加意識は顕著に高まっている、(10)国籍をたんなる生活の手段ととらえている者が多く、自分の民族的出自は保持されている。最後に帰化者の多数を占める在日韓国・朝鮮人と中国人とでは、大きな相違が存在しており、後者に国籍を手段視する者が多い。初年度の予備的研究、2年目の質問紙を用いる量的調査につづき、最終年度に当たる本年度は、欠落していた情報を文献、インターネット等によって補うとともに、質的データを収集するために、代表的ケースにたいする聞き取りをおこなった。以下はその結果である。自己の内部における「日本人」意識と民族意識(エスニック・アイデンティティ)の併存もしくは葛藤状態にどのように対応しようとしてきたかによって、帰化者は「共生志向型」「同化志向型」「民族志向型」「個人志向型」に大きく類型化できる。ここで、「共生志向型」とは自己の民族性という「他者性」を「日本人」という意識と共存もしくは相対化させる戦略であり、「同化志向型」とは民族性という「他者性」を否定していく戦略であり、「民族志向型」とは民族性という「他者性」を肯定していく戦略であり、「個人志向型とは二つの「他者性」を肯定も否定もせず自己実現をめざす戦略である。これら四類型が権利を獲得しようとする際、文化的市民権の追求によろうとする類型は「民族志向型」と「共生志向型」であり、単一国籍の取得によろうとする類型は「共生志向型」と「同化志向型」であり、個人単位の「個人志向型」とは異なっている。さらに、これら四類型は、量的調査により得られた「権利獲得」「出自隠匿」「出自承認」「国籍超越」の四類型とそれぞれ相応している。
アンジオポイエチン‐１を介した血管成熟化と特異化の分子機構の解明

心臓を栄養する冠血管内皮の起源は明らかでなかった。我々は心筋細胞由来のangiopoietin-1(Ang1)の心臓での役割を検討した。心筋細胞特異的Ang1欠損マウスでは心外膜直下の冠静脈の形成のみが特異的に障害されて、一層内側の冠動脈形成には影響が見られなかった。心筋由来のAng1が静脈洞内皮を心房・心室内へと心外膜直下に遊走させて冠血管網を形成させることを明らかにした。また、ES細胞由来Flk1陽性内皮前駆細胞に対してVEGF,cAMPとともにAng1を作用させると静脈化させる作用があることも明らかにした。以上より、心筋細胞の分泌するAng1は冠静脈形成に必須であることが明らかとなった。(A)冠静脈内皮細胞の起源の検討:冠血管内皮の起源として静脈洞内皮がRed-Horseらにより2010年に報告されていたため、Ang1の受容体であるTie2陽性内皮細胞をβ-gal活性で追跡できるTie2-lacZノックインマウスからE10.5で静脈洞と心房を単離して、一方でE10.5の野生型又はAng1CKOマウス由来の心室・心外膜を単離して、両者を接着して3日間器官共培養した。野生型の心室にはTie2陽性内皮細胞の進入が見られたが、Ang1CKOマウス由来の心室にはその進入は見られず、Ang1はTie2陽性内皮細胞の静脈洞から心室筋内への遊走を正に制御することが分かった。(B)静脈洞内皮細胞の細胞の特徴の解析:静脈洞内皮細胞を免疫組織学的に解析した結果、静脈マーカーの1つAPJに着目すると、APJ陽性細胞とAPJ陰性細胞の2種類から構成されることが判明した。この2種類の細胞集団のうち、静脈洞からはAPJ陰性細胞が発芽して心房さらには心室へと遊走・進入して、APJ陰性細胞は心房・心室由来のAng1に曝されてAPJ陽性静脈内皮に分化して冠静脈が形成されることを見出した。以上より、心筋から分泌されるAng1は静脈洞内皮の遊走と静脈分化を正に制御することで、冠静脈形成に必須の役割を担うことが明らかとなった。1心筋特異的アンジオポイエチン1(Ang1)欠損マウスを用いた冠血管形成機構の解析:研究代表者らは心筋特異的Ang1欠損マウス(Ang1CKO)マウスを作製・解析して、Ang1CKOマウスは冠静脈形成に特異的な異常を呈して、冠動脈形成には異常を示さないことを明らかにした。その分子機構の解析を本年も継続して進めた。(A)静脈マーカーの胎仔心臓での発現:胎生期には静脈特異的な発現パターンを示すEphB4遺伝子、APJ遺伝子、COUP-TFII遺伝子の発現を検討すると、野生型マウスの心臓ではEphB4, APJ, COUP-TFII遺伝子は心外膜直下に発現が心室でみられるのに対して、これらの遺伝子はいずれもAng1CKOマウスでは発現がみられず、冠静脈形成が欠損していることが確認された。(B)in vivoでの未分化内皮細胞の静脈分化過程の経時的免疫組織学的な解析:昨年度に静脈洞のAPJ陰性内皮細胞が静脈洞から心房、心室に進入することを報告した。本年度はE12.5からE14.5にかけて進入したAPJ陰性細胞が心筋由来Ang1の作用で徐々にAPJ陽性の静脈内皮に分化することを経時的な免疫組織学的解析により明らかにした。2未分化内皮前駆細胞でのAng1による静脈分化促進作用の解析:京都大学再生医学研究所の山下潤教授らの開発されたES細胞由来Flk1陽性未分化内皮前駆細胞はVEGFとcAMPの共刺激により未分化内皮から動脈内皮マーカー(EphrinB2, CXCR4など)陽性細胞に分化することが知られる。この系にAng1の作用強化体のCOMP-Ang1を添加すると、動脈内皮分化は抑制されただけでなく、静脈マーカーであるAPJ, COUP-TFIIの発現がupregulationされることが明らかとなった。以上より、Ang1は静脈分化促進作用も持つことが明らかとなった。1心筋特異的Ang1欠損(Ang1CKO)マウスの解析による冠血管形成機構の解析:研究代表者らは、alpha-MHC-Cre-TGマウスとAng1floxマウスとの交配から作製して心筋特異的angiopoietin-1(Ang1)欠損マウスを解析して、胎生期の心臓発生において、心筋由来Ang1が冠静脈の発生に必須であることをH26年度までに同定していた。さらに研究代表者らは、alpha-MHC-MerCreMer-TGマウスとAng1floxマウスとの交配から作製してタモキシフェン誘導性心筋特異的Ang1欠損(Ang1ICKO)マウスを作製した。このAng1ICKOマウスに対して左冠動脈結紮による心筋梗塞モデルを作製して、心筋梗塞エリアのサイズ定量、心エコーによる心機能等を解析して、野生型との間で比較検討したが、有意な差が観察されなかった。2タモキシフェン誘導性心筋特異的Ang1欠損(Ang1ICKO)