hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
滞在者の環境適応を考慮した温熱環境調整手法に関する研究

環境適応は、その環境の文脈の影響を受ける。そこで文脈の異なる3種の空間において、温熱環境調整手法および適応特性について実測調査を行った。屋外滞在空間における実測調査の結果、複数季節に渡る評価では外気温が主たる環境変動要因となり、それ以外の文脈因子が過小評価されることがわかった。環境適応の理解を深めていくためには、対象とする環境適応の時間特性を踏まえた、適切な評価期間の設定が重要である。これまでの研究結果より、駅利用者の温熱環境に対する非許容者率を20%以下に抑えるには、構内SET*を32°C以下にする必要があることがわかった。通常の室内滞在者よりも広い許容範囲は、駅が空調されていない状態を受け入れるという駅利用者の心理的適応の効果だと考えられる。既往調査駅では、夏季の午後から夜間にかけてSET*32°Cを超える事例が多く見られたが、空調に頼らずSET*を改善するには、通風の確保が有効である。そこで、今年度は通風計画が考慮された新築駅舎及び改修駅舎の実測調査を行い、その通風特性及び温熱環境について2008年9月上旬から10月上旬にかけて実測調査を行った。調査前に改修を終えたばかりのTb駅は都内にある堀割駅で、改札外・改札内コンコース・ホームが線路に沿った直線上に配され、短く単純な通風経路となるよう変更された。測定結果より、Tb駅舎は軌道に沿った屋外風を構内に取り込みやすく、屋外風向と構内風向はほぼ一致することがわかった。構内の平均風速は0.59m/sと大きく、実測期間中最も暑かった日(外気温30.6°C)においても内外温度差は±1°C以内に抑えられていた。しかし、夕方になると人体発熱などの内部発熱の影響のため、内外温度差は2°C程度まで上昇していた。2008年3月に山梨県で開通したR駅は平地に建つ橋上駅であったが、南北に走る直線上の自由通路の両端から東西に階段が折れて配され、Z型形状をしていた。天井高は平均6mと高く、自由通路全面にガラスが用いられていた。構内気温は日射の影響を受けやすかったものの、外気温との温度差は比較的小さかった。これは階段出口から自由通路までの高い天井高と、屋外風向を妨げずに自由通路に風を導く駅形状により、平均気流速度0.4m/sの通風が確保されていたためであった。建築的手法による温熱環境調整の有効性が確認された。本年度は、温熱環境適応の特性について文献調査を行った。人体と環境との熱授受に作用する温熱環境6要素が同じであっても、その環境の文脈によって人間の受け止め方が変わり、その結果、行動的適応と心理的適応に影響を及ぼすことが示唆された。空間の用途、気候、文化的背景、滞在者の着衣状態等が環境の文脈を形作っており、その環境に対する期待や行動的適応に対する備えが変わると考えられる。これまでの環境適応の研究成果を、環境の文脈の違いにより生じた現象として整理し直すことで、環境適応のメカニズムがより整理されると考えられる。また、環境の文脈に違いに着目した2つの実測調査を行った。まずは空気温度および日射環境の違いが環境適応行動に与える影響に関する調査を行った。日射環境以外の文脈要素をそろえるため、同地域に存在する大学キャンパスを調査地として選定した。K大学は秋から冬にかけて広場の日照率が上昇するのに対し、T大学ではいずれの季節も日照率が少なかった。滞在環境の日平均空気温度1°Cの低下に対し、両大学の1日の延べ滞在人数が共に35人の減少と一致した。また、空気温度が低いほど日向にいる滞在者の割合が高くなることが確認された。滞在時間が長い傾向にあるT大学の冬季の日当たりを改善することで,環境適応行動の自由度を高め、滞在者数の減少を抑えられる可能性が示された。また、大学教室における学生の行動的適応特性を調査した。学生が寒い時に行う適応行動は、姿勢の変化によるものが多く、暑くなると着衣による行動が多くなることがわかった。学生が教室内温熱環境に適応している状態において、23°C<室温<26°Cで適温・快適温度・受容温度の申告が20%以内になった。この範囲を下回る温度に関して学生は比較的寛容であったが、上回る場合には激しい否定的反応が見られた。
レーザー照射による歯髄の石灰化機構におけるNitricOxideの役割と解明

本申請では、半導体レーザーを使用した歯髄覆髄法および歯髄象牙質再生療法の確立を目的とし、レーザー照射後の歯髄硬組織形成促進機序の解明の一助として、レーザー照射後に発生するフリーラジカルがシグナル伝達となり象牙質形成に関与する硬組織形成タンパク質の増加させることを報告した。また、レーザー照射以外の生成系から発生したフリーラジカルにおいても硬組織形成タンパク質の発現量が増加することが明らかとなった。半導体レーザー照射における歯髄の硬組織形成能促進のメカニズムを解明する目的で、ヒト歯髄培養細胞にレーザー照射を行い、BMPを誘導することが報告されているsmadsのmRNAが発現し、BMP-2,4のタンパク質発現が上昇することを明らかにした。さらに、レーザー照射後、24時間後の培養液中にeNOSのタンパク質発現が増加していることが明らかとなった。長期培養を行うことで、リン酸カルシウムの形成に深く関与しているオステオポンチンおよびオステオカルシンのmRNA量およびタンパク質発現量が非照射のコントロール群と比較し、有意に上昇することを明らかにした。また、von Kossa染色およびアリザリンレットS染色を行い、石灰化結節(リンとカルシウム)の形成が有意に上昇することを報告した。また、生体内の歯髄組織に及ぼす半導体レーザーの影響についてラットの歯髄を人工的に露髄させ半導体レーザー照射を行い、象牙質様硬組織形成の促進過程を、ヘマトキシリンエオジン染色にて経時的に観察を行い、動物撮影用マイクロCTを用いて、同一固体における象牙質様硬組織形成過程を観察した。その結果、レーザー照射を行っていないコントロール群と比較し、照射1週間後の病理組織像にて炎症性細胞数の減少が認められ、2週後には、象牙質様硬組織の形成が開始し、4週目にはその面積の増大が認められた。また、CT所見においても経時的に歯髄腔内に象牙質様硬組織によるX線不透過像の亢進が認められた。以上の結果から、ヒト歯髄培養細胞における石灰化物形成能には、smadsおよびeNOS作動性に硬組織形成関連タンパクが発現すること、および動物実験における硬組織形成能が促進されることを明らかにした。半導体レーザー照射時に発生するフリーラジカルが歯髄の硬組織形成能促進のメカニズムに関与している作用機序を解明する目的で、ヒト歯髄培養細胞に低濃度の過酸化水素水(ROS)を作用させることでリン酸カルシウムの形成に深く関与しているオステオポンチン(OPN)およびオステオカルシン(OCN)のmRNA量の増加とタンパク質産生量の増加することが明らかとなった。また、長期培養を行い、von Kossa染色およびアリザリンレットS染色にて、石灰化結節(リンとカルシウム)の形成が有意に上昇することを報告した。また、生体内の歯髄組織におよぼす半導体レーザーの影響についてラットの歯髄を人工的に露髄させ半導体レーザー照射を行い、象牙質様硬組織形成の促進過程を、ヘマトキシリンエオジン染色にて経時的に観察を行い、動物撮影用マイクロCTを用いて、同一固体における象牙質様硬組織形成過程を観察した。以上の結果から、レーザー照射によるヒト歯髄培養細胞の石灰化物形成能促進効果は、フリーラジカルによるメカニカルフォースが重要な役割を演じており、動物実験における結果から、レーザー照射による歯髄の硬組織形成能促進効果が明らかになったことで、歯髄保存療法におけるレーザー治療の有用性が示唆された。
心筋カルシウム制御タンパク質及びイオンチャネルにおける糖鎖機能の解明

糖鎖はタンパク質の主要な翻訳後修飾分子の一つであり、様々なタンパク質の機能を制御している。糖鎖にはN型糖鎖とO型糖鎖があるが、O型糖鎖の中で、O-GlcNAcという糖鎖による修飾に着目し、カルシウムシグナルタンパク質やイオンチャネルに対する影響について研究を行った。ラット成体心筋細胞を用いて様々なタンパク質について検討したが、心機能の制御に中心的役割を演じているカルシウムシグナルタンパク質の一つであるホスホランバンがO-GlcNAcによる修飾を受けること、またその修飾がリン酸化を抑制し心機能を低下させることを明らかにした。糖鎖にはN型糖鎖とO型糖鎖があるが、O型糖鎖の中で、O-GlcNAcという糖鎖による修飾に関する研究を論文にした。O-GlcNAcという糖鎖については、近年、セリン、スレオニンキナーゼのリン酸化部位に競合して、さまざまなタンパク質を修飾することから、細胞内シグナル伝達に重要な役割を演じていることが報告されている。心臓の機能は、様々なタンパク質のリン酸化で制御されているので、そのリン酸化にO-GlcNAcが影響しているとすると、O-GlcNAcが心機能の新たな調節因子ということも考えられたため、その詳細を検討することにした。本研究はO-GlcNAcによるカルシウムシグナルタンパク質の制御およびその心機能への影響を検討する目的で行っているが、心機能の制御に中心的役割を演じている筋小胞体タンパク質の一つであるホスホランバンがO-GlcNAcによる修飾を受けること、またその修飾がリン酸化を抑制していることを証明した。さらに、ホスホランバンのリン酸化の抑制あるいはO-GIcNAc化そのものにより、心機能が低下している可能性が示唆され、糖尿病性心筋症の1つのメカニズムと考えられた。現在、in vivoにおいて検証中である。その他、心筋に発現しているイオンチャネルやトランスポーターについても解析中である。O-GlcNAcという糖鎖は、糖尿病、アルツハイマー病などの病態で増加し、それらの病態と深く結びついていると考えられるが、その分子メカニズムはよくわかっていない。本研究は、その分子メカニズムを解明しそれらの治療の基礎研究という点で意義がある。σGlcNAcという糖鎖については、近年、セリン、スレオニンキナーゼのリン酸化部位に競合して、さまざまなタンパク質を修飾することから、細胞内シグナル伝達に重要な役割を演じていることが報告されている。心臓の機能は、様々なタンパク質のリン酸化で制御されているので、そのリン酸化にσGlcNAcが影響しているとすると、σGlcNAcが心機能の新たな調節因子ということも考えられたため、その詳細を検討した。本研究はσGlcNAcによるカルシウムシグナルタンパク質の制御およびその心機能への影響を検討する目的で行っているが、心機能の制御に中心的役割を演じている筋小胞体タンパク質の一つであるボスホランバンがσGlcNAcによる修飾を受けること、またその修飾がリン酸化を抑制していることを証明した。さらに、ホスホランバンのリン酸化の抑制あるいはσGlcNAc化そのものにより、心機能が低下している可能性が示唆され、糖尿病性心筋症の1つのメカニズムと考えられた。σGlcNAc転移酵素であるOGTの過剰発現マウスを作製したので、現在in vivoでの解析中である。その他、心筋に発現しているイオンチャネルやトランスポーターに関してもσGlcNAc修飾や修飾部位について解析中である。また、マウスの低酸素負荷モデルで、心筋においてσGlcNAc転移酵素であるOGTの発現が亢進し、タンパク質のσGlcNAc化の増加が認められた。今後は、低酸素負荷におけるタンパク質のσGlcNAc化の意義について分子レベルで解明していく予定である。σGlcNAcという糖鎖は、糖尿病、アルツハイマー病などの病態で増加し、それらの病態と深く結びついていると考えられるが、その分子メカニズムはよくわかっていない。本研究は、その分子メカニズムを解明しそれらの治療の基礎研究という点で意義があると考えられる。糖鎖にはN型糖鎖とO型糖鎖があるが、O型糖鎖の中で、O-GlcNAcという糖鎖による修飾に関する研究を行った。心臓の機能は、様々なタンパク質のリン酸化で制御されているので、そのリン酸化にO-GlcNAcが影響しているとすると、O-GlcNAcが心機能の新たな調節因子ということも考えられたため、本研究ではカルシウムシグナルタンパク質に焦点を絞りその詳細を検討した。そして、心機能の制御に中心的役割を演じているカルシウムシグナルタンパク質の一つであるホスホランバンがO-GlcNAcによる修飾を受けること、またその修飾がリン酸化を抑制していることを証明した。

さらに、ホスホランバンのリン酸化の抑制あるいはO-GlcNAc化そのものにより、心機能が低下している可能性が示唆され、糖尿病性心筋症の1つのメカニズムと考えられた。現在、ホスホランバンノックアウトマウスを入手し、O-GlcNAc転移酵素(OGT)マウスとの交配によりin vivoにおいて検証し、データが揃ってきている。その他、心筋に発現しているイオンチャネルやトランスポーターについても解析し、データが出始めている。O-GlcNAcという糖鎖は、糖尿病、アルツハイマー病などの病態で増加し、それらの病態と深く結びついていると考えられるが、その分子メカニズムはよくわかっていない。本研究は、その病態の分子メカニズムを解明しそれらの治療の基礎研究という点で意義がある。心筋収縮タンパク質であるホスホランバンに対する0型糖鎖の影響については明らかにしたが、イオンチャネルに対するN型、0型糖鎖による修飾の影響の検討については予定より遅れている。心筋収縮タンパク質に対する解析に時間を取られたためと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。σGlcNAc転移酵素であるOGTの過剰発現マウスを作製したので、in vivoでの解析を今後行っていく予定である。まずはホスホランバンのin vitroのデータに関して、このマウスとホスホランバン欠損マウスの掛け合わせによりin vivoで実証していく予定である。また、低酸素負荷におけるタンパク質のσGlcNAc化の意義については、心筋細胞の生存シグナルなどとの関わりなどを中心に解析していく予定である。
企業グループの複雑性・多様性に関する包括的実証研究

本研究の目的は、組織としての企業グループの複雑性がなぜ異なるのか、すなわち企業グループの多様性がなぜ生じるのか、について日本企業を用いて実証的に明らかにすることである。具体的には、企業グループの多様性がなぜ生じるのか、それらは普遍性を有するのか、さらに、これらの相違が個々の企業のパフォーマンスに寄与してきたのか、について長期の日本企業のデータを用いて実証的に明らかにする。
スピン軌道相互作用が強い系でのAnderson転移

スピン軌道相互作用が強い、いわゆるsymplecticな系でのアンターソン転移を数値計算によって調べた。まず比較的大きな系のできる2次元系において固有値を数値対角化によって求め、転移点での準位間隔分布関数を計算した。この結果を解析的な計算による予想、及び量子ホール領域での数値計算の結果と比較し議論した。次に2次元における転移点での拡散を計算し、波動関数のフラクタル次元を1.68と評価した。これらの結果については論文で公表した。こうして2次元系における振る舞いを明らかにした後、3次元系の計算を始めた。quarternionを用いたトランスファー行列の演算によりヤポノフ指数を計算し、これを無次元化した量が1変数スケーリングに従うことを明らかにした。この結果をもとに波動関数の局在長の発散を特徴づける臨界指数を求め、これが1.3程度であることを示した。こうしてorthogonal, unitary, symplecticすべてのユニバーサリティクラスで臨界指数が1.3程度であることがわかった。また転移点での準位統計、及びコンダクタンスの分布関数を求め、これがサイズに依らないユニバーサルなものであることを示した。この結果については投稿準備中である。運動方程式の方法による3次元系での拡散の様子、及びフラクタル次元の決定は計画通りには進まず、今後の課題となった。
自閉スペクトラム症児における音韻処理の神経基盤と学齢期の読み書き能力の関連

本研究は、自閉スペクトラム症児を対象に就学前から就学後の追跡的調査を実施し、早期の聴覚情報の中枢処理である生理学的データが同児の学齢期の認知機能や読み書き能力を予測する指標になりうるかどうかを検討する。対象児の就学前に小児用脳磁図(MEG)を用いて計測した、音韻によって引き起こされる脳反応と、学齢期の認知機能、読み書き能力の関係を調べる。また、保護者への聞き取り調査によって、医療、福祉、教育面の支援の有無、その内容及び期間等について聴取し、環境的要因と学齢期の認知特性や読み書き能力、行動や情緒面の関連を分析する。以上により、自閉スペクトラム症の個々の特性に応じた効果的な支援法について検討する。
DNA結合ドメインをもたない核内レセプターSHPの機能解析

SHP(Small Heterodimer Partner)は、DNA結合ドメインを欠くという特異な構造をもつ核内レセプターである。SHPは様々な核内レセプターとヘテロダイマーを形成するので、核内レセプターネットワークにおいて中心的な役割をもつことが期待されるが、その機能は不明である。本研究ではSHPの機能を探る目的で、以下の実験を行った。SHPはラット成体において、肝臓、心臓、腎臓などで特に高く発現しており、その他、多くの臓器でも発現が認められる。これに対してSHPと強く相互作用する核内レセプターとしてクローニングされたERRγについては、ラット成体では発現が認められなかった。そこでマウス胎児について、in situハイブリダイゼーションによる解析を行ったところ、脳および神経管で特異的に発現していた。この発現パターンはSHPのそれと必ずしも一致しないが、ERRγが脳神経系の形成において重要な役割を担っている可能性を示すものとして、注目される。またERRγの部分欠失体を用いた実験によって、ERRγのN末端側ドメインはSHPとの相互作用に阻害的に働くことが示唆された。一方、SHPと相互作用する新たなタンパク質を、酵母Two-hybrid法によってスクリーニングしたところ、癌遺伝子c-skiと相互作用するタンパク質として報告されていたSkipが同定された。得られたクローンはC末端側を欠失していたが、この部分欠失体と他の核内レセプターとの相互作用を見たところ、RAR、RXR、TR、PPARなどとの相互作用は見られなかった。ショウジョウバエのSkipホモログは、転写の盛んな染色体部分であるパフに局在するといわれているので、SHPとの機能的関係が注目される。
研究生活の支援を目指した『理工学系基本口頭表現用例学習辞典』の開発

理工学系留学生及び外国人研究者が、専門を話題としたアカデミックな場面において聞き、理解し、話すために必要とされる項目を採録した『理工学系基本口頭表現用例学習辞典』を開発した。本用例学習辞典は本グループが独自に開発した数少ない専門日本語話し言葉コーパスを資源とし、用例学習辞典の基本的な分析、枠組みを確立した上で、日本語教師と専門家による基本語彙・用例の認定を行った。本研究グループは、理工学系留学生の研究生活における日本語使用実態の解明を目指し2007年より理工学系研究室のゼミ内の日本語による発表、質疑応答を含む自然発話を音声データ化し、文字化した話し言葉コーパスを構築している。すでに工学系の4分野において約80時間収録し、延べ語数1,177,834が得られており、新たな4分野(社会基盤、産業機械、化学システム、情報理工)のデータを収集中である。現在、これらのデータを基にした教材開発の一環として、学習語彙用例集を作成している。当学習語彙用例集は将来的にネットワークを通じて提供するweb教材にすることを視野に入れながら作成されており、研究室内でのゼミ発表やディスカッション内容を聞き取り、理解し、さらに話すことができるようになる自律学習ツールを目指している。次に当学習語彙用例集の作成過程について説明する。まず、コーパスの分析から語彙の出現頻度を調査した。この結果、名詞語彙が多く、専門分野によって出現する名詞の分布に特徴があることがわかった。これをうけ、現在コーパスの名詞語彙を含んだ文例の用例選定と整形作業を、理工学系専門家及び日本語教師による学習優先度の観点に基づいて行っている。さらに、単語の理解にとどまらず、産出のヒントを得られるようにこれらの語彙がどのような文脈で使用されているか、またどのような言葉と共に出現するかを調査し、学習項目の枠組みを設計した。また、23年度は東京大学工学系日本語教室において当研究チームが構築している「理工学系話し言葉コーパス」のデータを素材とする「専門語彙・漢字」クラスを新たに設け、授業実践も行った。これらの授業実践で得られた成果をもとに、今後の当該コーパスおよび学習語彙用例集作成の方針を検討していく予定である。本研究グループは、理工学系留学生の研究生活における日本語使用実態の解明を目指し、2007年より理工学系研究室のゼミ内の日本語による発表、質疑応答を含む自然発話を音声データ化し、文字化した話し言葉コーパスを構築している。すでに工学系の4分野において約80時間収録し、延べ語数1,177,834が得られており、新たな3分野(社会基盤学、化学システム工学、電子情報学)のデータを収集した。当学習語彙用例集はオンラインで提供するweb教材として使用することを視野に入れて作成中である。研究室内でのゼミ発表やディスカッション内容を聞き取り、理解し、さらに話すことができるようになる自律学習ツールを目指している。また、23年度から東京大学工学系日本語教室において当研究チームが構築している「理工学系話し言葉コーパス」のデータを素材とする「専門語彙・漢字」クラスを新たに設け、授業実践も行ってきた。これらの授業実践で得られた成果をもとに、今後の当該コーパスおよび学習語彙用例集作成の方針を検討していている。

これをうけ、現在コーパスの名詞語彙を含んだ文例の用例選定と整形作業を、理工学系専門家及び日本語教師による学習優先度の観点に基づいて行っている。さらに、単語の理解にとどまらず、産出のヒントを得られるようにこれらの語彙がどのような文脈で使用されているか、またどのような言葉と共に出現するかを調査し、学習項目の枠組みを設計した。また、23年度は東京大学工学系に日本語教室において当研究チームが構築している「理工学系話し言葉コーパス」のデータを素材とする「専門語彙・漢字」クラスを新たに設け、授業実践も行った。これらの授業実践で得られた成果をもとに、今後の当該コーパスおよび学習語彙用例集作成の方針を検討していく予定である。理工学系の留学生及び外国人研究者は、来日直後から自身の日本語能力に関わらず、研究生活をスタートさせなければならない。そのため、本科研コーパス研究チームは、専門を話題としたアカデミックな場面において聞き、理解し、話すために必要とされる項目を採録した『理工学系基本口頭表現用例学習辞典』を開発した。本『理工学系基本口頭表現用例学習辞典』は本グループが独自に工学系研究室の日本語母語話者による発表と質疑応答を中心としたゼミ内発話を音声データ化し、文字化した話し言葉コーパスを資源としている。この専門日本語話し言葉コーパスは、電気系工学、都市環境工学、都市計画、建築学、社会基盤学、化学システム工学、電子情報工学の7分野にわたり、収録時間160時間、形態素数延べ190万、異なり形態素数1万5千(形態素解析ソフト「茶まめ」を使用)を収録したものある。本『理工学系基本口頭表現用例学習辞典』は、この専門日本語話し言葉コーパスを資源とし用例学習辞典の基本的な分析、枠組みを確立した上で、以下のステップを踏んで作成した。1)出現頻度数20以上の語彙全てに訳語をつけた。2)分野別に出現頻度20以上の名詞を見出し語とし、見出し語を含んだ用例を抽出し、選択及び整形を行った。3)分野の専門家による学習優先度の判定、訳語のチェック、用例の適否の判断を受け、専門家から認定された複合語も追加した。4)用例から学習項目を取り出す作業として、学習者が見出し語を含んだ用例を理解するだけでなく、産出する際の参考にできるような情報を、共起表現に注目しながら選定した。本『理工学系基本口頭表現用例学習辞典』は、語彙教育のみならず理工学系の留学生及び外国人研究者の日本語によるコミュニケーション能力の養成にも寄与する。日本語教授法学習語彙用例集のための基礎資料の充実を図り、量的及び質的なアプローチを用い、基本的な分析の枠組みの確立を目指しており、当該学習語彙用例集の枠組みの一つである「学習項目」の定義および選定を、当研究チームと理工学系分野の専門家との間で協議しながら進めている。23年度は都市環境分野の専門家と連携して、「学習語彙用例集(都市環境分野)」の試用版を作成した。現在、都市環境分野に所属する日本語学習者、日本語母語話者の学生にモニターとして当該学習語彙用例集の試用を依頼している。このように、理工学系研究分野の有識者や当該分野に所属する日本語母語話者の学生、日本語学習者も当研究チームが作成するコーパスおよび学習語彙用例集に高い関心を示している。
体表面電位図および核医学的方法による急性心筋梗塞症のPTCR療法の評価法の確立

急性心筋梗塞のウロキナーゼ(UK)による血栓溶解療法の有用性とその評価法の確立を目的として,投与方法の相違による生命予後,心機能改善について,体表面電位図(電位図)および核医学的方法を用いて検討した.対象:本学CCUに入院した初回心筋梗塞186例(男性147例,女性39例,年齢3380歳,平均61歳)を対象とした.方法:UKの投与法により非投与群(C群, 30例), 15万/時間以下の経静脈少量投与群(S群, 31例), 72万/30分以上の大量投与群(L群, 48例),その間の中等量投与群(M群, 47例)および冠動脈内血栓溶解療法群(ICT群, 30例)の5群に分け,投与法による生命予後と心機能改善度を次の指標を用いて検討した.1.左室駆出率(心プールシンチ), 2.電位図梗塞量(87誘導電位図による正常QRS電位からの偏位量), 3.慢性期梗塞責任血管開存率, 4.急性期(30日以内)および慢性期(1月7年)死亡率.結果:1.LVEFは急性期において各群間に有意差はなかったが, ICT群中既開通群55.2±10.4%,成功群48.9±17.6%,不成功群43.5±13.5%であった.慢性期には各群とも改善した. 2.電位図によるΣSTはLおよびICT群で有意に減少した.またICT群における7日目と1年後の電位図梗塞量は成功群で563.7±169cm^2から398.3±395.2cm^2へ減少し,不成功群では484.5±141.1cm^2から561.3±203.1cm^2へ増加した.3.慢性期梗塞血管開存率はC群26%, S群50%, M群58%, L群63.6%, ICT群63.6%であった.4.急性期および慢性期死亡率はそれぞれC群26.7%, 10%, S群9.7%, 13.3%, M群8.5%, 10.6%, L群2.1%, 2.2%, ICT群3.3%, 3.3%であった.結論:UK投与方法は経静脈大量かICT法が良く,その評価法としてのLVEFは急性期にはsalvageされた心筋の程度を反映するが慢性期には代償による機能改善を反映すると思われた.また,電位図梗塞量は急性期においてはICT成功の指標となり難いが,慢性期においてはその減少が良い指標となった.急性心筋梗塞のウロキナーゼ(UK)による血栓溶解療法の有用性とその評価法の確立を目的として,投与方法の相違による生命予後,心機能改善について,体表面電位図(電位図)および核医学的方法を用いて検討した.対象:本学CCUに入院した初回心筋梗塞186例(男性147例,女性39例,年齢3380歳,平均61歳)を対象とした.方法:UKの投与法により非投与群(C群, 30例), 15万/時間以下の経静脈少量投与群(S群, 31例), 72万/30分以上の大量投与群(L群, 48例),その間の中等量投与群(M群, 47例)および冠動脈内血栓溶解療法群(ICT群, 30例)の5群に分け,投与法による生命予後と心機能改善度を次の指標を用いて検討した.1.左室駆出率(心プールシンチ), 2.電位図梗塞量(87誘導電位図による正常QRS電位からの偏位量), 3.慢性期梗塞責任血管開存率, 4.急性期(30日以内)および慢性期(1月7年)死亡率.結果:1.LVEFは急性期において各群間に有意差はなかったが, ICT群中既開通群55.2±10.4%,成功群48.9±17.6%,不成功群43.5±13.5%であった.慢性期には各群とも改善した. 2.電位図によるΣSTはLおよびICT群で有意に減少した.またICT群における7日目と1年後の電位図梗塞量は成功群で563.7±169cm^2から398.3±395.2cm^2へ減少し,不成功群では484.5±141.1cm^2から561.3±203.1cm^2へ増加した.3.慢性期梗塞血管開存率はC群26%, S群50%, M群58%, L群63.6%, ICT群63.6%であった.4.急性期および慢性期死亡率はそれぞれC群26.7%, 10%, S群9.7%, 13.3%, M群8.5%, 10.6%, L群2.1%, 2.2%, ICT群3.3%, 3.3%であった.

結論:UK投与方法は経静脈大量かICT法が良く,その評価法としてのLVEFは急性期にはsalvageされた心筋の程度を反映するが慢性期には代償による機能改善を反映すると思われた.また,電位図梗塞量は急性期においてはICT成功の指標となり難いが,慢性期においてはその減少が良い指標となった.初回発症の急性心筋梗塞症例に対するurokinase(UK)の冠動脈内投与療法(PTCR)と急速大量静脈内投与療法を取り上げ、その臨床的有用性を比較検討すると共に、その実施方法、期限についての限界を求めるべく各種指標について検討した。対象は過去5年間に梗塞発症後48時間以内に当院救命救急センターのCCUに入院した263例(男性205例、女性58例、平均年齢61歳)であった。UK30万単位以上の大量投与群128例、PTCR療法群30例、UK少量投与群40例、UK非投与群65例にわかれた。入院早期、1ヶ月後、1年3年後に体表面心臓電位図、心臓核医学的検査を施行し、その短期および長期予後について検討した。方法:評価に用いた指標はCreatine Kinase(CK)の最大値、および最大値に達するまでの時間(ピークCK時間)、慢性期の梗塞血管開存率、体表面心臓電位図より求めたdeparture area(正常電位からの偏位量)、心プールシンチから求めた左室駆出率、【^(201)Tl】心筋シンチグラムから求めた梗塞サイズ、急性期および慢性期死亡である。結果1)ピークCK値は少量群、大量群、PTCR群の順に有意に高値を示し、この順にピークCK時間は短縮した。2)亜急性期における左室駆出率はPTCR群で改善傾向を示した。3)閉塞冠動脈の慢性期における開存率は非投与群に比し、大量群およびPTCR群で有意に高かった。4)電位図から求めたdeparture areaはPTCR成功群では7日目と30日目の間に減少傾向を認め、1年後には有意な減少を認めた。不成功例では不変であった。5)PTCR実施時期については、6時間以内と以降の左室駆出率、departure areaには明らかな差が認められなかった。さらに早期(3時間以内)での検討が必要と考えられた。6)急性期心死亡は20(7.6%)で非投与群16.9%、少量群5.0%、大量群4.7%、PTCR群3.3%であった。慢性期心死亡は21(8.1%)で非投与群10.8%、少量群18.4%、大量群5.6%、PTCR群3.3%であった。
光制御型転写因子オーレオクロームの機能メカニズム

光制御型転写因子と考えられているオーレオクローム(AUREO)に関して、その機能メカニズムを明らかにするために、長さの異なる6種類の組換えタンパク質を作成した。解析の結果、AUREOのLOVドメインでは、光照射によりαヘリックスが減少し、bZIP-linker部分では増加していることが示唆された。さらに、光照射によりAUREOの流体力学的半径の増大が見られたことから、光照射によりAUREOの構造変化が誘起されることが示された。平成23年はオーレオクロームの機能メカニズムを明らかにすることを目的として、bZIPとLOVそれぞれの領域ごとの性質を調べ、以下のような成果を得た。1.発現・精製条件の改良:オーレオクローム1(AC1)に関して、発現と精製の条件を検討した結果、mgオーダーの翻訳領域全長のタンパク質を分解されることなく得ることに成功した。オーレオクローム2(AC2)に関しては、新たな発現系を作成してLOV領域のみの発現を試みたが、タンパク質の安定性が低く、発色団を保持したタンパク質を得ることはできなかった。2.部位特異的変異体の作成:AC1の光反応中間体の生成に中心的な役割を果たすと考えられているbZIPおよびLOVドメインに存在する4つのシステイン(C162,C182,C254,C283)をセリンに置換した部位特異的変異体を作成し、それらがどのような性質を持つかを解析した。C254S変異体では光反応性が消失したことから、付加物を形成するシステインがC254であることが明らかになった。また、C283S変異体はほとんど組換えタンパク質が得られないことから、C283がLOVドメインの安定性に寄与していることが示唆された。また、bZIP領域にあるC162およびC182は、AC1が2量体を形成する際にジスルフィド結合する可能性があることが明らかになった。3. AC1の光反応とDNA結合能の解析:AC1およびその変異体に関して、分光学的な解析を行った。また、蛍光偏光度を測定する系を作成し、AC1とDNAの結合をブラウン運動の測定により定量的に示した。オーレオクロームの機能メカニズムを明らかにすることを目的として、平成23年度はそれぞれの領域ごとの性質を調べ、以下のような成果を得た。1.発現・精製条件の改良発現条件や精製のプロトコールを精査することによって、オーレオクローム1(AC1)全長を含めた組換えタンパク質を、多量にかつ安定的に得ることができるようになった。2.部位特異的変異体の作成AC1の光反応の暗状態への回復速度に影響を与えると考えられている4つのアミノ酸(V220,F298,V300,Q317)を置換した部位特異的変異体を作成し、それらが実際に暗回復過程に影響を及ぼすことを示した。また、塩橋を形成させるように作成した変異体(Q248E/Q289K)も作成し、性質を調べた。作成した部位特異的変異体は15種を超えている。3.AC1の光反応とDNA結合能の解析AC1およびその変異体に関して、分光学的な解析を行った。その結果、他のLOVタンパク質において発色団であるフラビンモノヌクレオチド(FMN)の近傍に存在するとされるアミノ酸を置換すると、光照射後の戻り反応が影響を受けることが示された。このことは、AC1が他のLOVタンパク質と同様な構造をとっていることを示唆している。また、動的光散乱を測定し、光照射によりAC1の流体力学的半径が増大することを示した。4.光制御型転写調節システムの構築:AC1を用いて転写調節を行うためのプラスミドベクターを作成し、それを用いて予備的な実験を行った。オーレオクローム(AC1)の機能メカニズムを明らかにすることを目的として解析を行い、平成24年度は以下のような成果を得た。光反応の解析: AC1翻訳領域全長(FL)、bZIP-LOVからなる組換えタンパク質(ZL)およびLOVドメインのみの組換えタンパク質(LOV)を作成して光反応を調べた結果、いずれの組換えタンパク質でもスペクトルは同等であることを示した。また、戻り反応の活性化エネルギーが約110kJ/molであることを示した。円二色性(CD)およびサイズ排除クロマトグラフィー(SEC): ZLおよびLOVについてCDおよびSEC測定を行い、光照射によりLOVドメインではαヘリックスが減少し、bZIP-linker部分ではαヘリックスが増加していることが明らかになった。また、LOVでは光照射による複合体形成は観測されなかった。流体力学的半径の解析: AC1およびその変異体に関して、みかけの流体力学的半径(RHapp)を測定した。その結果、濃度とともにRHappが直線的に増大することが示唆されたため、複数の濃度においてRHappを測定し、濃度ゼロに外挿して真の流体力学的半径を求めた。

FLおよびZLについては、光照射によりRHの増大が見られたが、LOVでは光条件による変化は観察されなかった。このことから、光照射によりFLおよびZLの構造が変化するこが示唆された。4.光制御型転写調節システムの構築: lacZのオペレーター領域にAC1認識配列を挿入したプラスミドベクターを作成した。また、同じプラスミド内にZLタンパク質遺伝子を導入し、ZLタンパク質の定常的発現を試みた。交付申請書に記載した研究計画のうちで、キメラタンパク質に関しては作成されていないが、予定した数以上の変異体を作成した。また、蛍光偏光解消法にかわって動的光散乱法を用いて、光照射前後のオーレオクロームの構造変化に関する知見が得られたので、計画全体としては「(2)おおむね順調に進展している。」に該当すると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。光照射によるオーレオクローム(AC1)とDNAの結合力の変化は、微小である可能性がある。今後の研究としては、AC1とDNAとの結合の強さを詳細に解析することが重要であると考えられる。そこで、ゲルシフトアッセイに加え、動的光散乱法、蛍光偏光解消法、FRETなどの生物物理学的測定手法を用いて、結合の強さを定量化していく。また、光による転写制御システムについても、実際に条件検討を行っていきたい。
微生物多様性および微生物群集構造からみた土壌病害抑止土壌の特徴

ダイコン萎黄病発病抑止土壌、助長土壌に特徴的な土壌微生物群集構造の解明を目的として、両土壌中の直接検鏡法による全菌数、希釈平板法による培養可能な細菌数(生菌数)、培養可能な細菌フローラ、16SrDNAをターゲットとしたPCR-RFLPによる土壌DNAの多様性、Biologでの基質資化能より類推される機能的多様性を測定した。発病抑止土壌である神奈川県三浦土壌および助長土壌である三重県津土壌いずれにおいても全菌数、生菌数はそれぞれ乾土1g当たり10^9cell、10^8cfu、培養可能な細菌フローラはグラム陰性細菌が約5割、コリネ型細菌が2-3割、放線菌が1-2割、胞子形成細菌が約1割と両土壌間で顕著な差は認められなかった。また、PCR増幅した16SrDNAの制限酵素断片の中に三浦土壌でのみ、あるいは津土壌でのみ検出されたバンドが存在し、両土壌間で若干細菌種の構成に相違が認められたものの、土壌DNAの多様性は三浦土壌でより多様というわけではなかった。他方、Biologからみた機能的多様性は三浦土壌と津土壌間で明らかな差異が認められたものの、三浦土壌でむしろ多様性が低く、さらに、このときの基質資化速度も津土壌に比べ三浦土壌で遅く、これが抑止土壌の特徴とは考えにくかった。以上の結果より、今回用いた方法では三浦土壌あるいは津土壌に特徴的な微生物群集を特定することは不可能であり、三浦土壌の発病抑止性に関与する微生物群集の詳細についてさらなる研究の必要性が示唆された。
XVIVO systemを用いた肺移植後・閉塞性細気管支炎の予防的治療戦略の構築

(抄録なし)(1)RAS 5例、閉塞性細気管支炎12例、肺移植後経過良好群13例を対象とし、気管支肺胞洗浄液中のサイトカイン濃度を網羅的に定量解析した。IL-6/IL-10比、CXCL10/IL-10比はRASで閉塞性細気管支炎、経過良好群に比較し高値を示した。(3)109例を対象にした後ろ向き研究では、多変量解析の結果、移植前ドナー肺におけるIL-6 mRNA高発現が閉塞性細気管支炎の早期発症と関連していた。一方、RASとの関連は認められなかった。本研究の目的;(1)肺移植後の閉塞性細気管支炎・発症予測因子の特定、(2)発症予測因子の阻害による閉塞性細気管支炎発症予防効果の確認と有害事象の記録、(3)上記治療法のXVIVO実験系への応用可能性の検証のうち、(1)、(3)に関して計画通りの研究成果を上げている。今後は、XVIVO systemを用いた慢性移植肺機能不全(閉塞性細気管支炎およびRestrictive allograft syndrome)の(1)更なるバイオマーカーの探索(摘出肺の解析等)、(2)バイオマーカー候補因子(S100,IL-6/IL-10等)の経時的変化の追跡、(3)XVIVOsystem(human)による治療・予防効果の推測、(4)マウス・ブタを用いた動物実験データの解析を行う。動物実験[上記(4)]の補完のために既に実施されているXVIVO症例を後ろ向きに解析し、その治療効果を評価する予定としている[上記(3)]。(抄録なし)
花粉管の誘引物質応答能を制御する鍵分子AMORの同定

当研究の目的は、花粉管ガイダンスにおいて、花粉管の誘引物質LUREsに対する応答能を制御する胚珠由来の因子AMOR(AMOR;Activation Molecule for Response Capability)を同定することである。そのためにAMORの生理生化学的解析を進めてきた。昨年度までの研究により、AMOR活性の実体が糖タンパク質の一種であるアラビノガラクタンタンパク質の糖鎖である可能性が示されていた。今年度は胚珠より精製したAMOR画分における糖鎖の解析を中心に行った。酵素処理の結果、AMORの機能にタンパク質が関与していないことだけでなく、免疫染色によりAMOR画分はアラビノガラクタン糖鎖を含むことが明らかとなった。そこで、アラビノガラクタン糖鎖がAMOR活性に重要なのかを、糖鎖分解酵素とダイコンの根から得たアラビノガラクタン糖鎖を用いて解析した。その結果、アラビノガラクタン糖鎖の末端構造の一つであるメチルグルクノシルガラクトースがAMOR活性に必要であることが明らかとなった。メチルグルクノシルガラクトース自体はアラビノガラクタンタンパク質の末端構造として特殊な構造ではない。このような単純で普遍的な糖が、植物の細胞間シグナリングを担うことが明らかとなったことは、今後、花粉管ガイダンスだけでなく、植物の様々な細胞間シグナリングにおける糖の役割が明らかになる可能性が考えられる。花粉管ガイダンスにおいて、花粉管の誘引物質LUREsに対する応答能を制御する分子AMOR (AMOR ; Activation Molecule for Response Capability)の生理生化学的解析を進めた。AMORは胚珠由来の因子であり、胚珠組織を含む子房を培養することで得られる子房培養液に含まれる。この子房培養液からAMORの分画・精製を行ったところ、陰イオン交換クロマトグラフィーとWGAレクチンカラムクロマトグラフィーを組み合わせることで、比活性にして3000倍という非常に高効率なAMORの精製に成功した。さらに様々なレクチンカラムを用いてAMORの活性を計測したところ、ConA、WGA、PNAレクチンカラムではレクチン結合画分に高活性画分が得られた。一方、LCAレクチンカラムではレクチン非結合画分にAMORの活性が得られることが明らかとなった。このことから、AMORは糖鎖そのものであるか、様々な糖鎖と結合している糖タンパク質であることが示唆された。アラビノガラクタンタンパク質(AGP)と特異的に沈殿を形成するヤリブ試薬とAMORは共沈し、熱安定性であることから、AGPであることも予測される。ConAレクチンはN型糖鎖をもつ糖タンパク質と結合することと、これまでにN型糖鎖を持つAGPは報告されていないことから、AMORはN型糖鎖をもつ新規のAGPであることも考えられる。そこで現在は、AMORが糖鎖であることも考慮し解析を進めている。花粉管ガイダンスにおいて、花粉管の誘引物質LUREsに対する応答能を制御する分子AMOR(AMOR;Activation Molecule for Response Capability)の生理生化学的解析を進めた。陰イオン交換クロマトグラフィーとWGAレクチンカラムクロマトグラフィーを組み合わせることで、子房培養液から比活性にして3000倍という非常に高効率なAMOR精製ができることが分かっている。AMORの分子量を予測するため、精製したAMOR画分を用いてゲル濾過クロマトグラフィーを行った。その結果、AMORは分子量15-25kDaの分子であることが明らかになった。また、精製したAMOR画分は特定のレクチンに結合することや、アラビノガラクタンタンパク質(AGP)と特異的に沈殿を形成するヤリブ試薬とAMORは共沈し、熱安定性であることから、AMORはAGPである可能性が考えられた。そこで、ダイコンの根から精製したAGPをレクチン精製し、そのAMOR活性を計測したところ、比較的強いAMOR活性が確認出来た。また子房培養液の酵素処理の結果、AMORはタンパク質分解酵素耐性であり、タンパク質定量でもシグナルを得ることが出来なかったことより、AMORはAGPに由来する糖鎖である可能性が強く示唆された。糖鎖そのものを介したこのような細胞間シグナリングはほとんど知られておらず、植物のみならず動物も含めた糖鎖生物学分野における面白い研究に発展する可能性があると考えられる。

メチルグルクノシルガラクトース自体はアラビノガラクタンタンパク質の末端構造として特殊な構造ではない。このような単純で普遍的な糖が、植物の細胞間シグナリングを担うことが明らかとなったことは、今後、花粉管ガイダンスだけでなく、植物の様々な細胞間シグナリングにおける糖の役割が明らかになる可能性が考えられる。今年度はAMORの同定を目標としていたが、その候補分子の絞り込みや糖鎖の解析に時間がかかり、未だ同定には至っていないため。昨年度は主にレクチンカラムを用いた精製を進め、AMOR画分に糖鎖が含まれることや、この糖鎖がAMOR活性の実体である可能性を見いだした。この結果をもとに、AMORの大量精製を行い、質量分析によるAMOR遺伝子の同定を試みる。質量分析に必要なトレニア胚珠のESTデータは既に作製している。
中学生のカウンセラーに対する被援助志向性を高めるための介入プログラムの開発

本研究は中学生を対象にスクールカウンセラーに対する被援助志向性を高める介入プログラムを開発することを目的に実施された。中学生に対する量的な調査から,落ち込みに対する否定駅認識,情動コンピテンスが被援助志向性に関連していることが確認された。そこで,落ち込みに対する認識,情動コンピテンスに介入し,カウンセラーとの接触場面をもうける50分の介入プログラムを作成し,中学生に実施した。その結果,中学生のスクールカウンセラーに対する被援助志向性得点は改善された。本研究の目的は中学生のスクールカウンセラーに対する被援助志向性を高めるための介入プログラムを情動コンピテンス,メンタルヘルスリテラシーに注目して開発・実践することである。平成20年度は本研究の基礎的な調査を行った。関西圏公立A中学校438名を対象に調査を行い359名のデータを分析した。この調査は中学生の情動(感情)コンピテンスと被援助志向性の関連を検討するために行われた。測定具は豊田・桜井(2007)の情動コンピテンス尺度と水野(2007)が開発したスクールカウンセラーに対する被援助志向性尺度の援助の肯定的側面(6項目)と援助に対する懸念・抵抗感の低さ(5項目)が使用された。情動コンピステンス尺度は因子分析され<周囲の情動の理解(α=.75)>,<情動の利用(α=.74)>,<自己の調整(α=.76)>が抽出された。情動コンピテンスの各因子と援助の肯定的側面は.25.34の低い相関が確認された。低い相関ながらも先行研究の結果を支持した。次に,周囲の人の情動の理解,自己の情動の調整をM±1/2SDで三分割し,その上位群と下位群の組み合わせで,(1)周囲の人の情動の理解・自己の情動の調整ともにH群(N=52),(2)周囲の人の情動の理解L群・自己の情動の調整H群(N=19),(3)周囲の人の情動の理解H群・自己の情動の調整L群(N=26),(4)周囲の人の情動の理解・自己の情動の調整ともにL群(N=67)と被援助志向性の関連を検討した。その結果,<援助の肯定的側面>で情動4分割の主効果が認められた(F(3,160)=7.177,P<.01)。多重比較の結果,(3)周囲の人の情動の理解H群・自己の情動の調整L群,(4)周囲の人の情動の理解・自己の情動の調整ともにL群より(1)周囲の人の情動の理解・自己の情動の調整ともにH群の生徒の<援助の肯定的側面>が有意に高かった。自己の情動の調整と共に周囲の人の情動の理解も大切である可能性が示唆された。平成21年度は420名の中学生を対象に調査を実施した。独立変数は,メンタルヘルスリテラシー,情動コンピテンス,適応,従属変数はスクールカウンセラーに対する被援助志向性である。メンタルヘルスリテラシー尺度は,大学生を対象に作成した尺度を中学生用に改善し,「落ち込みに対する否定的質問紙」を作成した。情動コンピテンスは,昨年度,調査し,信頼性が確認された豊田・桜井(2007)の中学生用情動知能尺度を使用した。スクールカウンセラーに対する被援助志向性は,「援助の肯定的側面」,「援助に対する援助の懸念・抵抗感」の項目を使用した。学校心理学的適応尺度において,適応得点が平均値以下の200名を<援助ニーズ群>として,この200名のデータを分析した。スクールカウンセラーに対する被援助志向性である,「援助の肯定的側面」,「援助に対する援助の懸念・抵抗感」を従属変数,情動コンピテンス,落ち込みに対する否定的質問紙(メンタルヘルスリテラシー尺度)を独立変数とする重回帰分析が実施された。その結果,被援助志向性の<援助の肯定的側面>に対しては,情緒コンピテンスの<周囲の人の情動の理解>が正の影響,落ち込みに対する否定的認識の<忍耐不足>が負の影響,<努力不足>が正の影響を及ぼしていた。更に,<援助に対する懸念・抵抗感>に対しては,情緒コンピテンスの<周囲の人の情動の理解>が正の影響,落ち込みに対する否定的認識の<忍耐不足>が負の影響を示していた。この結果から,情動コンピテンスに対しては,<周囲の人の情動の理解>を促すこと,落ち込みの理由を<忍耐不足>と認識しないようにすることで,スクールカウンセラーへの被援助志向性を高められる可能性が指摘された。しかしながら,落ち込みを<努力不足>と捉えることで被援助志向性が高まる可能性が示唆されたので,どのような介入プログラムを開発するかは更なる検討が必要である。

平成22年度は,大阪府内A中学校の145名(4学級)を対象に50分の介入プログラムを開発・実施した。このプログラムは,1)落ち込みをストレス反応の一つとして説明した。そして落ち込みは誰にでも起こりうることを説明した。次に,2)日本イーライリリーにより作成された教材用の映像を上映した。これは,中学生の主人公A君が進路のことで悩み,更に文化祭の責任者に選出され,友人からのサポートがない中,落ち込んでいくという内容であった。3)同じく,日本イーライリリーにより作成されたストレス対処法を上映し,ストレス反応に対する対処法の一つとして他者に援助を求めることの必要性を強調した。そして,4)グループワークを実施した。このグループワークは,自らのストレス対処及びソーシャルサポートネットワークについて考え,相談できる人のリストを作成するものであった。最後に,5)養護教諭とスクールカウンセラーに登壇してもらい,保健室並びに相談室が提供している援助内容について解説してもらった。参加者は,介入の6日前にプレ調査として,落ち込みに対する否定的認識スクールカウンセラーに対する被援助志向性尺度に回答した。そして,介入の7日後にポスト調査として同様の尺度に回答した。効果測定を行ったところ,落ち込みに対する否定的認識尺度においては,落ち込みを忍耐不足と考える傾向である「忍耐不足」,落ち込みを努力不足と考える傾向である「努力不足」は有意に低下した。これは介入プログラムによりメンタルヘルスリテラシーが高まったと考えられる。更に,被援助志向性の「援助に対する懸念・抵抗感」も有意に低下した。この結果は,介入プログラムにより生徒のスクールカウンセラーに対する援助の懸念・抵抗感が低下した可能性を示唆するものである。平成23年度は50分の介入プログラムを中学生,153名(4学級)に対して実施した。このプログラムでは,まず(1)落ち込むことをストレス反応の一つとして捉えた。次に,(2)中学生の事例を映像で見た後,自らの落ち込みの体験を振り返ってもらった。そして(3)ストレス対処について学び,ストレス対処の一方略として,他者に対する援助要請行動を紹介し,生徒自身のサポートネットワークを想起してもらった。最後に,(4)養護教諭スクールカウンセラーから提供できる援助サービスの情報提供を行った。介入の効果は,被援助志向性尺度で検討した。被援助志向性尺度の下位尺度得点の平均値(標準偏差)は,〈援助の肯定的側面〉の介入前が17.868(3.778),介入後が18.507(3.976)であった。〈援助に対する懸念・抵抗感〉は介入前が13.844(3.127),介入後が12.504(3.731)であった。〈援助の肯定的側面〉得点については,介入前より介入後の得点が有意に上昇した(t=-2.482,P<.05)。〈援助に対する懸念・抵抗感〉得点については,介入前より介入後の得点が有意に減少した(t=4.492,p<.01)。スクールカウンセラーの認知は,介入前は「カウンセラーが配置されているのを知っている」と答えた人が92名(59.4%)であったのに対して,介入後は143名(92.3%)が「知っている」と回答していた。落ち込みに対する否定的認識尺度の下位尺度得点の平均値(標準偏差)は,〈対処不足〉の介入前が21.801(4.209),介入後が20.000(3.668)であった。