hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨組織に対する単球の吸収作用に関する研究

骨吸収関連細胞および骨吸収活性化液性因子検索のために,教室では合成ハイドロキシアパタイト(HA)にマーカーとして^<45>Caを化合した^<45>Ca-HAを用いた骨吸収実験法を開発し,ヒト末梢血単球がHA破壊(貧食を含む)作用を有すること,さらにヒト末梢血白血球培養上清(PBL-Sup)がその破壊作用を増強することを確認してきた.つまり,生化学的実験からヒト単球は乳酸,クエン酸を分泌し,その分泌量がPBL-Sup添加により,とくにクエン酸でその増加が著明に認められたこと,さらにその増加時期と,ヒト単球によるHA破壊活性の増強時期とが一致するデーターを得た.一方,ヒト単球の代表的機能の一つである貧食活性についての検討より, HA破壊は培養24時間から認められるのに対し, HAの貧食は培養96時間以後に認められるという結果を得ていることなどを総合的に考察してみると,ヒト単球はHAを破壊する機能を有し,さらに従来いわゆるOAFと言われてきているサイトカイン(本実験ではPBL-Supが相当する)がこの破壊作用に対しての増強作用を示したことから, PBL-SupはOAF様活性を有することが示された.さらに,以上の生化学的データーを裏づけるために,形態学的な方面からの検討を加えた.光顕的なヒト単球・HA混合培養系の観察から多くの単球がHA粒子に付着している像を確認することができ,ついで電顕的観察を試みた.透過型および走査型電顕による所見から,単球とHAとの付着さらには, HAに対し単球が多くの小突起を出現させている所見が得られた.骨吸収関連細胞および骨吸収活性化液性因子検索のために,教室では合成ハイドロキシアパタイト(HA)にマーカーとして^<45>Caを化合した^<45>Ca-HAを用いた骨吸収実験法を開発し,ヒト末梢血単球がHA破壊(貧食を含む)作用を有すること,さらにヒト末梢血白血球培養上清(PBL-Sup)がその破壊作用を増強することを確認してきた.つまり,生化学的実験からヒト単球は乳酸,クエン酸を分泌し,その分泌量がPBL-Sup添加により,とくにクエン酸でその増加が著明に認められたこと,さらにその増加時期と,ヒト単球によるHA破壊活性の増強時期とが一致するデーターを得た.一方,ヒト単球の代表的機能の一つである貧食活性についての検討より, HA破壊は培養24時間から認められるのに対し, HAの貧食は培養96時間以後に認められるという結果を得ていることなどを総合的に考察してみると,ヒト単球はHAを破壊する機能を有し,さらに従来いわゆるOAFと言われてきているサイトカイン(本実験ではPBL-Supが相当する)がこの破壊作用に対しての増強作用を示したことから, PBL-SupはOAF様活性を有することが示された.さらに,以上の生化学的データーを裏づけるために,形態学的な方面からの検討を加えた.光顕的なヒト単球・HA混合培養系の観察から多くの単球がHA粒子に付着している像を確認することができ,ついで電顕的観察を試みた.透過型および走査型電顕による所見から,単球とHAとの付着さらには, HAに対し単球が多くの小突起を出現させている所見が得られた.骨吸収機構におけるeffector cellおよびそれに働く液性因子の作用を明確にするため、独自に合成したハイドロキシアパタイト(HA)に【^(45)Ca】を標識した【^(45)Ca】-HAおよびヒト末梢血より分離した単球の系を用いて、in vitroにおける骨塩吸収試験方法を開発し、ヒト単球の骨塩吸収への関与さらにヒト末梢血白血球培養上清(PBL-Sup)の影響について検討した。まず、単球による【^(45)Ca】-HAからの【^(45)Ca】遊離活性(上清中に遊離した【^(45)Ca】量の添加【^(45)Ca】-HAに対する比(%)で表した)を検討した結果、細胞濃度の差による【^(45)Ca】遊離活性は、48時間培養においては単球群では0.5×【10^6】cells/mlで1.96%,1×【10^6】cells/mlで2.08%および5×【10^6】cells/mlで3.11%を示し、細胞濃度依存の【^(45)Ca】遊離活性であることが認められた。また、リンパ球群では細胞濃度にかかわらずspontaneous releaseと同程度の約1.7%を示した。この【^(45)Ca】遊離活性は、培養72時間までは経時的に増強した。さらに、単球での【^(45)Ca】遊離活性におよぼすPBL-sup(PBLと1)PHA-P,2)歯垢,3)刺激物質・無添加のおのおの24時間培養後リンスし、さらに48時間培養後、遠心分離した上清を実験に供した)の影響を調べたところ、正常ヒトPBLをPHA-Pで刺激したPBL-supの添加により、単球単独での遊離活性は3.2%を示したが、単球に50倍希釈(RPMI1640培地による)のPBL-supを添加すると、4.5%とその遊離活性は増強した。次に、健常者および歯周疾患患者から分離したPBLの1)

2)、3)のPBL-sup加正常ヒト単球の【^(45)Ca】遊離活性を比較検討した結果、いずれのPBL-supも【^(45)Ca】遊離活性を増強させ、さらに両者のPBL-supを比較すると患者群のPBL-supによる増強が認められた。しかもその差は、3)および2)のPBL-supで顕著に認められた(P<0.01)。
過敏性腸症候群患者の生活習慣を改善させるリハビリテーションプログラムの開発

過敏性腸症候群(IBS)は腹痛と排便異常を主体とした,消化器診療上最も頻度の高いストレス関連疾患である.また,IBSは早期社会不適応の重大な原因の一つである.消化器心身症の治療ガイドライン(福土ら, 2006)では,治療第一段階として薬物療法と食生活,運動習慣を含めた生活習慣改善への介入が示されている.生活習慣改善においては繊維を多く含む食材の摂取や運動を促すことが推奨されているが,生活習慣改善への介入の再現性のある根拠はない.本研究はIBSに8週間の運動介入と教育を行い,運動習慣のないIBSに散歩やストレッチのような簡易な運動を行わせることで消化器症状に改善がもたらされることを示した.過敏性腸症候群(Irritable bowel syndrome:IBS)は腹痛と便通異常を伴って有症状者の日常生活に障害をもたらす.心身症診断・治療ガイドライン2006では,IBSには薬物療法,食事指導,生活習慣改善指導が行われる.また,日常の運動はIBS症状に改善をもたらすことが示されつつある.本研究はこれまでに開発したIBS症状を減弱させる「腹部体幹ストレッチ法」「散歩」「運動と食行動の教育」をそれぞれ段階付けした8週間プログラムにより,IBS有症状者へ運動介入を開始した.平成25年度はIBS有症状者20名(男性8名,女性12名,平均年齢21±1歳)を対象に,介入群と非介入群に無作為割付して運動介入を実施した.介入開始に先立ち,インフォームド・コンセントを行い,IBS検査,心理検査,基礎代謝量を測定する.運動実施の自己効力感高低別にクラス分けし,強化介入群と対照介入群を割り付けた.強化介入群は,「教育・カウンセリング」から開始し,運動と食事行動の介入を実施してその経過を記録した.対照介入群には健康関連情報,食事情報,運動情報の提供を行う.記録は両群ともに専用の自己記入式手帳と携帯型行動計測装置を使用し毎日セルフモニタリングさせ,強化介入群には週1回の教育・カウンセリング,運動指導を行った.介入終了後,生活習慣改善度を分析し,病状,心理,生理検査の変化からリハビリテーション効果を解析した.平成25年度計画では被験者30名を実施し,フォローアップ調査を予定した.全被験者予定者数は3年間でIBS患者60名(強化介入群30名,対照介入群30名)であり,平成26年度は残り10名の介入を予定している.平成25年3月までに実施した実験の成果は第20回日本行動医学会にて報告した.過敏性腸症候群(IBS)は腹痛と排便異常を主体とした,消化器診療上最も頻度の高いストレス関連疾患である.また,IBSは早期社会不適応の重大な原因の一つである.消化器心身症の治療ガイドライン(福土ら, 2006)では,治療第一段階として薬物療法と食生活,運動習慣を含めた生活習慣改善への介入が示されている.生活習慣改善においては繊維を多く含む食材の摂取や運動を促すことが推奨されているが,生活習慣改善への介入の再現性のある根拠はない.本研究はIBSに8週間の運動介入と教育を行い,運動習慣のないIBSに散歩やストレッチのような簡易な運動を行わせることで消化器症状に改善がもたらされることを示した.過敏性腸症候群(IBS)は腹痛と便通異常を伴って有症状者に日常生活の障害をもたらす.IBS治療ガイドラインでは,薬物療法,食事指導,生活習慣改善指導が行われる.生活習慣の改善のために運動によって生活リズムを保つことは,IBS症状に改善をもたらす可能性がある.我々はIBS症状有症状者に対して運動介入法を開発し,その効果を検証している.本研究はこれまでに開発したIBSのための「腹部体幹ストレッチ法」「散歩」「運動と食行動の教育」をそれぞれ段階付けした8週間プログラムによりIBS有症状者へ介入する.平成24年度はIBS有症状者40名(男性10名,女性30名,平均年齢21±1歳)を対象に,介入群と非介入群に無作為割付して運動介入を実施した.介入開始に先立ち,インフォームド・コンセントを行い,IBS検査,心理検査,基礎代謝量を測定する.運動実施の自己効力感高低別にクラス分けし,強化介入群と対照介入群を割り付けた.強化介入群は「教育・カウンセリング」から開始し,運動と食事行動の介入を実施してその経過を記録させた.対照介入群には健康関連情報,食事情報,運動情報の提供を行った.記録は両群ともに専用の自己記入式手帳と携帯型行動計測装置を使用し毎日セルフモニタリングさせ,強化介入群には週1回の教育・カウンセリング,運動指導を行った.介入終了後,生活習慣改善度を分析し,病状,心理,生理検査の変化からリハビリテーション効果を明らかにする.平成24年度計画では被験者40名を実施し,フォローアップ調査を予定した.全被験者予定者数は3年間でIBS患者60名(強化介入群30名,対照介入群30名)であり,当初予定通り,実験は進んでいる.平成24年3月までに実施した実験の成果は第19回日本行動医学会のシンポジウムにて報告した.過敏性腸症候群(Irritable bowel syndrome:IBS)は腹痛と便通異常を伴って有症状者の日常生活に障害をもたらす.IBSには薬物療法,食事指導,生活習慣改善指導が行われる.

本研究はIBS有症状者へ「体操」「散歩」「運動と食行動の教育」の介入を8週間行った.IBS有症状者60名(男性24名,女性36名,平均年齢21±1歳)を対象に,強化介入群と対照介入群に割付して運動介入を実施した.強化介入群は運動と食事行動の介入を実施してその経過を記録した.対照介入群には食事と運動の情報提供を行った.両群ともに自記式手帳と携帯型行動計測装置を使用し毎日記録させ,週1回の教育・カウンセリングと運動指導を行った.自律神経のストレス応答を測定するため.心電計を装着させて1安静.2ストレス負荷(音妨害刺激を加えた2桁の計算問題30秒).3安静の順で3回測定した.8週間後に再度ストレス負荷実験とGSRSによる消化器症状を測定した.本研究は埼玉県立大学倫理委員会の承認を得た(24075).本研究の結果,GSRSは群(強化介入群,対照介入群)と時期(介入前,介入後)による分散分析の結果.有意な主効果を認めた(P=0.04).post-hoc検定により.8週間介入後の対照介入群は強化介入群よりもGSRS値が高かった(P=0.04).HF成分の変化はストレスによる有意な主効果を認めた.介入後では強化介入群は対照介入群に比べてストレス時のHF成分が有意に低下した.ストレス時に交感神経興奮が高まると相対的に副交感神経は低下し.消化器運動は一時的に抑制されることが考えられる.IBSではストレス時に副交感神経興奮が減弱せず.消化器運動が亢進しながらストレスを受容すると予想される.本研究結果はIBSの運動介入効果の一つとしてストレス時の副交感神経興奮を減弱させることを示した.また,IBS有症状者が日常で行うことのできる運動介入を8週間行うことで,消化器症状を減弱させることができることを示した.リハビリテーション学IBS有症状者enroll・検査・診断の実施(Step 1),IBS有症状者に対するリハビリテーション介入の実施(Step 2),データ解析と介入プログラムの改良,研究報告(Step 3)を予定し,平成25年度はStep 1ならびにStep 2を実施した.本研究の当初予定被験者数は60名であり,平成25年3月までに50名の被験者がenrollされ,実験が進んでいる.介入は全8週間のプログラムとし,対象者は(1)IBS教育を受講した後,(2)運動の講習を受け,(3)消化管症状(GSRS)並びに心理ストレス検査,(4)生理検査,(5)8週間の運動介入,(6)介入後の検査を実施した.運動介入プログラムは,体操と歩行,ライフコーダGSを携帯させ,週に1度の活動調査と4週目に中間介入を行った.介入前後に腹部症状と心理状態,ストレス負荷時の心電図,唾液アミラーゼ,安静時代謝量を測定した.研究分担者と連携研究者により作成したIBS教育プログラム,カウンセリング法を6時間以上講習した研究代表者と臨床心理士(2名)にて教育カウンセリングを行った.強化介入群には8週間のうち週1回の頻度で教育・カウンセリングを行い,運動処方(腹部運動,歩行)と好ましい食行動の遂行を促した.対照介入群には一般的な健康関連情報を提供し,カウンセリングではセルフモニタリングの結果を示し,運動と食行動の強化介入プログラムは含めていない.強化介入・対照介入の両群の被験者には携帯型行動計測装置(Kenz製LifeCorder GS,設備備品費にて追加購入)を常時携帯させて活動量と日常生活の記録を行わせた.介入終了者には今後,介入終了後3ヶ月,6ヵ月,12ヵ月経過時点で郵送法による追跡調査を実施する予定である.データは平成26年10月までに取得終了し,その後,解析ならびに文書報告を行う予定である.
真空凍結現象を利用したマイクロアイス製造技術の開発

本研究は真空凍結現象を利用したマイクロアイス製造技術の開発を目的とし,昨年度,水の真空凍結現象を観察し,相変化を伴う1次元の熱伝導プログラムを作成した.今年度は,真空中における気液界面での蒸発現象を解明するために,実験と数値解析を行い,次の結果を得た.(1)真空中の液膜凝固現象観察実験液膜の様子を観察し,水の液膜中の温度分布を測定するために,透明のアクリル円管容器に水を入れ,容器の側面より熱電対を挿入した.さらに,円管容器を片持ち梁により釣り下げ,蒸発中の質量変化を梁に貼り付けたひずみゲージにより測定した.容器内を250600Paまで減圧すると水は蒸発し,気化熱によって水の表面領域で過冷却となり,膜内部では0°C以上となる温度分布になった.これは,1次元の熱伝導プログラムで計算した温度分布と傾向が同じであった.この蒸発中のひずみゲージによる質量測定では,水の質量が増加する結果となった.これは,気液界面での蒸発速度によって生じる動圧のためであると考えられる.何らかの外乱で表面の過冷却状態が解消されると,急速に液膜の表面領域が凍結し,0°Cとなった.その後,表面からの蒸発量は減少し,水の質量も実験開始前よりも軽くなっていた.以上のことから,マイクロアイスを製造するには,真空により0°C以下になった水の,過冷却状態を解消するために外乱が必要であることが分かった.(2)水滴凝固現象観察実験注射器によって,真空容器内に様々な径の水滴を噴霧し,水滴の様子を観察した.噴霧直後の容器内圧力は1000Pa程度まで急上昇した.径が小さい水滴は,すべての水が蒸発しなくなるか,残っても凍らなかった.一方,径が大きい水滴は,壁面に付着して凍結する結果になった.以上のことから,水の真空凍結現象には表面張力が大きく関与していることが分かった.真空凍結現象を利用したマイクロアイス製造技術の開発を目的とし,今年度,液膜・水滴の凝固現象の観察実験と相変化を伴う1次元の熱伝導プログラムの作成を行った.(1)真空中の液膜凝固現象観察実験液膜の様子を観察できるように透明のアクリルで真空容器を作製し,液膜の凝固現象を観察した.容器内を250600Paまで減圧すると水は蒸発し,気化熱によって液体のまま,-15-5°Cまで冷却され,過冷却の状態に至った.何らかの外乱で過冷却状態が解消されると,容器内圧力は約610Pa,水の温度は約0.01°Cになった.この一連の様子を圧力-温度線図で表したところ,水は飽和蒸気圧曲線に従い冷却され,過冷却解消後は水の三重点状態になることを確認した.今後,液膜内の温度分布を測定し,圧力や界面温度に対する蒸発量を測定し,現象を把握する必要があることが分かった.(2)水滴凝固現象観察実験真空容器内に注射器によって水を噴霧し,水滴の様子を観察した.噴霧直後の容器内圧力は1000Pa程度まで急上昇し,水滴は,氷になる前になくなってしまった.これは噴霧した水滴径が小さいため,すべての水が蒸発に使われたと思われる.今後,ガラス棒などに付着した径の大きな水滴で凝固現象を観察しなければならないことが分かった.(3)凝固過程を有する熱伝導プログラムの作成相変化を伴う1次元の熱伝導プログラムを,気液界面と固液界面の数値的表現にVOF法を用いて作成した.気液界面での蒸発量を境界条件としており,今後実験で得られる蒸発量で数値計算を行い実験と比較する予定であるが,計算プログラムに過冷却も考慮しなければならないことがわかった.本研究は真空凍結現象を利用したマイクロアイス製造技術の開発を目的とし,昨年度,水の真空凍結現象を観察し,相変化を伴う1次元の熱伝導プログラムを作成した.今年度は,真空中における気液界面での蒸発現象を解明するために,実験と数値解析を行い,次の結果を得た.(1)真空中の液膜凝固現象観察実験液膜の様子を観察し,水の液膜中の温度分布を測定するために,透明のアクリル円管容器に水を入れ,容器の側面より熱電対を挿入した.さらに,円管容器を片持ち梁により釣り下げ,蒸発中の質量変化を梁に貼り付けたひずみゲージにより測定した.容器内を250600Paまで減圧すると水は蒸発し,気化熱によって水の表面領域で過冷却となり,膜内部では0°C以上となる温度分布になった.これは,1次元の熱伝導プログラムで計算した温度分布と傾向が同じであった.この蒸発中のひずみゲージによる質量測定では,水の質量が増加する結果となった.これは,気液界面での蒸発速度によって生じる動圧のためであると考えられる.何らかの外乱で表面の過冷却状態が解消されると,急速に液膜の表面領域が凍結し,0°Cとなった.その後,表面からの蒸発量は減少し,水の質量も実験開始前よりも軽くなっていた.以上のことから,マイクロアイスを製造するには,真空により0°C以下になった水の,過冷却状態を解消するために外乱が必要であることが分かった.(2)水滴凝固現象観察実験注射器によって,真空容器内に様々な径の水滴を噴霧し,水滴の様子を観察した.噴霧直後の容器内圧力は1000Pa程度まで急上昇した.

径が小さい水滴は,すべての水が蒸発しなくなるか,残っても凍らなかった.一方,径が大きい水滴は,壁面に付着して凍結する結果になった.以上のことから,水の真空凍結現象には表面張力が大きく関与していることが分かった.
インフレーションおよび暗黒エネルギーの模型の理論的な構築と最新の観測からの制限

本年度は,一般相対論を拡張したシナリオにおける暗黒エネルギー模型の構築と,それに対する観測からの制限をつける研究を主に行った.これは,暗黒エネルギーの起源が宇宙項であるかそれとも重力理論の変更によるものであるかを明らかにする上で,極めて重要である.特に我々は,そのような模型が宇宙論的に有効である条件を一般的に明らかにし,この解析方法はこの1年の間に多くの研究者により用いられた.また,そのような模型に対する局所重力実験からの制限も考慮し,有効な模型の構築を行った.さらに,宇宙背景輻射の温度揺らぎや宇宙の大規模構造の物質揺らぎと理論の予言を比較することにより,模型に対する制限をつけた.また,一般相対論を変更したシナリオのほとんど全てを含むような一般的な系において,物質の密度揺らぎが従う式をある近似のもとで導き出した.この結果は,将来の重力レンズやライマンアルファ線の観測から暗黒エネルギーの性質に制限をつける上で,極めて重要な役割を果たすと期待される.上記は主に暗黒エネルギーに関する研究であるが,もう1つの研究課題であるインフレーション宇宙論に関しても,超弦理論を用いた妥当な模型の構築を行った.我々は特に,インフレーションを起こす場と,余剰次元の大きさに相当する場が共存する系における加速膨脹の機構について明らかにし,余剰次元による寄与が,加速膨脹の程度を評価する上で本質的に重要な役割を果すことを示した.さらに,それにより生成される密度揺らぎの大きさとスペクトラムを理論的に計算し,宇宙背景輻射の最新の観測から模型に制限をつけた.本年度は、暗黒エネルギーの理論的なモデルの構築とその観測的な制限、超弦理論に基づくインフレーションについての研究を主に行った。特に、暗黒エネルギーに満たされた宇宙での未来の特異点についての分類を行った論文は、2005年度において物理学の分野で書かれた論文のうち、世界で2番目に引用数が50を超えたものである。さらに、そのような宇宙における量子補正や高次の曲率項の効果についての詳細な解析を行い、どのような場合にそのような特異点が回避されるかを明らかにした。特に、超弦理論に基づく高次の補正項を入れたときの暗黒エネルギーのダイナミクスを、いくつかのモデルに対して行い、モデルによっては未来のBig-Rip特異点が回避されることを示した。さらに、スカラー場が2つ以上存在する系において、どのような場合に加速度膨張を助けるメカニズムが働くかを明らかにした。これにより、1つのスカラー場では加速度膨張できなくても、2つ以上のスカラー場により有効な暗黒エネルギーのモデルが構築されることが示された。また暗黒エネルギーと暗黒物質が結合している系においては、宇宙は加速度膨張をできることが知られている。我々は、このような系における固定点の存在とその安定性についての詳細な解析を行い、そのような場合の固定点の一般的な性質について明らかにした。また、D-ブレーンを用いた宇宙初期のインフレーションモデルの構築とそれによる密度ゆらぎの計算、さらに再加熱の機構についての解析の研究を行った。これにより、宇宙背景輻射の観測と矛盾しないモデルの構築が可能であることが示された。本年度は、一般相対論を拡張したいわゆるf(R)重力理論による暗黒エネルギー模型の構築、スケーリング解を用いた暗黒エネルギー模型の妥当性の研究、超弦理論に基づく作用でのインフレーションする解の構築とスケール不変な密度揺らぎを生み出す可能性など、多様な研究を行った。特にf(R)重力理論において、暗黒エネルギーおよび物質優勢期が存在するための条件を明らかにし、その成果はPhysical Review Letters誌およびPhysical Review D誌に発表し、既に出版されている。その成果は2006年9月の奈良女子大学での物理学会で発表を行なった。また我々は、暗黒物質と暗黒エネルギーの密度が同じ比率で変化していくスケーリング解が存在するための条件を一般的なスカラー場のラグランジアンで明らかにし、その結果を用いて、現在の加速度宇宙がアトラクター解となるような模型が存在するかどうかを調べた。その成果は2006年8月の中国における国際会議と、2007年3月の首都大学における物理学会で発表を行った。さらに、超弦理論の専門家とともに、超弦理論に基づくインフレーションにより生成される密度揺らぎに関して詳細な解析を行い、ある条件の下ではスケール不変な揺らぎが生成されることを示した。この研究は、超弦理論を宇宙背景輻射の観測から制限する上で、極めて重要な役割を果たすと期待される。また、暗黒エネルギーに関する様々な研究成果が評価され、International Journals of Modern Physics Dの編集者から暗黒エネルギーについてのレビュー論文を書くことを依頼され、その論文はすでに同誌に出版されている。この論文は、すでに引用回数が200回を超えており、多くの研究者によって読まれていることを示唆している。本年度は,一般相対論を拡張したシナリオにおける暗黒エネルギー模型の構築と,それに対する観測からの制限をつける研究を主に行った.これは,暗黒エネルギーの起源が宇宙項であるかそれとも重力理論の変更によるものであるかを明らかにする上で,極めて重要である.特に我々は,そのような模型が宇宙論的に有効である条件を一般的に明らかにし,この解析方法はこの1年の間に多くの研究者により用いられた.また,そのような模型に対する局所重力実験からの制限も考慮し,有効な模型の構築を行った.

さらに,宇宙背景輻射の温度揺らぎや宇宙の大規模構造の物質揺らぎと理論の予言を比較することにより,模型に対する制限をつけた.また,一般相対論を変更したシナリオのほとんど全てを含むような一般的な系において,物質の密度揺らぎが従う式をある近似のもとで導き出した.この結果は,将来の重力レンズやライマンアルファ線の観測から暗黒エネルギーの性質に制限をつける上で,極めて重要な役割を果たすと期待される.上記は主に暗黒エネルギーに関する研究であるが,もう1つの研究課題であるインフレーション宇宙論に関しても,超弦理論を用いた妥当な模型の構築を行った.我々は特に,インフレーションを起こす場と,余剰次元の大きさに相当する場が共存する系における加速膨脹の機構について明らかにし,余剰次元による寄与が,加速膨脹の程度を評価する上で本質的に重要な役割を果すことを示した.さらに,それにより生成される密度揺らぎの大きさとスペクトラムを理論的に計算し,宇宙背景輻射の最新の観測から模型に制限をつけた.
若者の議院外政治運動と「無党派」的政治文化-戦前日本における実態と比較史的考察

本研究は、日露戦後から大正期にかけて、議会周辺で展開された若者を担い手とする政治運動(「院外青年」運動)を、超党派的=世代的連帯への志向性など若者独自の政治文化に着目しつつ明らかにしようとしたものである。具体的には、本研究を(1)<基幹的研究>と(2)<発展的研究>とに大別し、(1)では、(1)中心的活動家の一次史料調査と(2)「院外青年」運動出身者の成年(代議士)時代の活動を分析した。また(2)では、(1)「院外青年」運動を受けて展開された地域青年党運動と、(2)同時代の国外(植民地を含む)における青年政治運動に関する基礎的調査を行った。以上により、「院外青年」時代の運動と代議士時代との活動とをシームレスに把握しつつ、さらにその知見を<地域>や<帝国>といった発展的視座に接続するための材料を確保することができた。〔研究目的〕本研究は、日露戦後から大正期にかけて議院外における政治運動を開始し、昭和戦前期には代議士へと成長してゆく一群の若者たち(「院外青年」)に焦点を定め、彼らの軌跡(青年時代の運動)と行方(代議士時代の活動)とをシームレスに跡づけることを目的として遂行されるものである。〔研究方法〕上記の目的を達するため、本研究を、(1)中心人物の一次史料調査(地方における史料調査)、(2)代議士時代の活動の把握を内容とする〈基幹的研究〉と、(3)地域/国外における青年政治運動に関する基礎的研究(石川県における日本海青年党連盟に関する史料収集と、ドイツ史・朝鮮史に関する研究史整理)を内容とする〈発展的研究〉とに分類し、順を追って作業を進める計画であるが、本年度はその中でも〈基幹的研究〉の(2)を継続的に進めつつ、適宜(1)を実行に移した。〔研究成果〕具体的には、研究期間を通じて、昭和戦前期を対象とする政治史研究のサーベイを行い、主要文献・史料の収集に努めた(上記(2)に該当。大阪での雑誌調査を含む)。作業は順調に進んでいるが、研究史整理のためにはそれらの批判的検討をさらに進めてゆく必要がある。一方、上記(1)については、当初の計画では今春に一度、長崎調査を行う予定であったが、それに加えて、次年度に予定していた愛知県豊橋市での調査をも先行的に進めることができた。この二度の地方調査では、西岡竹次郎と鈴木正吾という二人の人物について、代議士時代の選挙活動を両人の地元紙を通じて発掘することに努めた。その成果は、今年五月の学会報告において発表するとともに、今後その内容をさらに増補し、論文としてまとめることを予定している。なお、年度内に発表した二つの研究成果は、本研究のテーマをジェンダー・男性性(学会発表)や人材供給源としての大学弁論部(雑誌論文)という観点から捉え直したものである。〔研究目的〕本研究は、日露戦後から大正期にかけて、議会周辺で展開された若者を担い手とする政治運動(「院外青年」運動)を、超党派的=世代的連帯への志向性など若者独自の政治文化に着目しつつ明らかにしようとしたものである。〔研究方法〕具体的には、本研究を1〈基幹的研究〉と2〈発展的研究〉とに大別し、1では、(1)中心的活動家の一次史料調査と(2)「院外青年」運動出身者の成年(代議士)時代の活動を分析した。また2では、(1)「院外青年」運動を受けて展開された地域青年党運動と、(2)同時代の国外(植民地を含む)における青年政治運動に関する基礎的調査を行った。〔研究成果〕特に本年度は、上記1に関して、「院外青年」運動に思想的影響を与えた思想家・茅原華山の個人雑誌『内観』の調査を大阪府・北海道において、山元亀次郎・前田郁の事績調査を鹿児島県においてそれぞれ行った。また、昭和戦前期の政治史研究文献・資料集等の収集を進め、「院外青年」運動出身代議士の多くは戦時期に新体制運動等において重要な位置を占めること、しかしそうした彼らの行動と青年時代の経験との関連性についてはいまだ明らかにはされていないことなどが確認された。さらに2に関して、地域青年党運動に関する研究史整理を進めるとともに、朝鮮史については、基礎的文献となる李基勳「日帝下青年談論研究」(2005年度ソウル大学校博士論文)の目次・序論・第一章「大韓帝国期ー1910年代青年のディスクールの形成と展開」を業者委託によって翻訳し、読解を進めた。

以上により、「院外青年」時代の運動と代議士時代との活動とをシームレスに把握しつつ、さらにその知見を〈地域〉や〈帝国〉といった発展的視座に接続するための材料を確保することができた。「研究実績の概要」欄に記したように、本年度は(1)中心人物の一次史料調査及び(2)代議士時代の活動の把握を進めることを課題として設定したが、(1)については、申請時の計画以上の成果を得ることができた。(2)については、主要文献・史料の収集という最低限のタスクはこなすことができたものの、研究史整理のためにはさらなる読解・整理作業が必要であると考えている(もっとも、研究計画の見直しに及ぶほどの遅れではない)。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究を通じて、中心人物の一次史料調査については、当初想定していたよりは日数を要することが判明した。今回のように、3泊4日程度の調査で集中的に史料を収集することは、確かに効率的ではあるかもしれない。しかしながら、調査の過程において新たに収集すべき史料を発見したり、当初予定していた収集範囲を拡大すべきと判断することもあった。本研究実施前にすでに一度行っていた長崎調査を、本研究実施期間にいま一度行った理由はそこにある。よって次年度は、必要に応じて調査の回数を増やすことも検討している(追加調査の必要性は調査の過程において判明することが多いため、調査の回数を当初計画通りとし、日数のみ増やすという対処方法は採らない)。
細胞シート工学による培養人工角膜上皮の開発

我々は細胞シート工学を提案し、その体系的追求に尽力している。細胞シート工学とは、生分解性高分子製足場を一切用いることなく、細胞-細胞間接着と細胞自身が培養の間に作り出す細胞外マトリックスによりシート状をなす細胞集団すなわち細胞シートを根幹単位として、細胞シートを用いて組織構造を再構築する技術の総称である。通常、培養細胞の回収に用いられるトリプシンなどのタンパク質分解酵素は細胞-細胞間接着を破壊してしまうため、通常、細胞シーとして回収することはできない。この問題を解決するため、我々は温度応答性培養表面を開発した。温度応答性培養表面には、温度に応じて親水性・疎水性を大きく変化させる温度応答性高分子が共有結合的に固定化されており、タンパク質分解酵素を用いることなく、温度を下げるだけで培養細胞をまったく非侵襲的に回収することができる。細胞シートは底面に培養の間に沈着した細胞外マトリックスを接着したまま回収されるため、容易に他の表面に接着する。温度応答性培養皿を用いて作製した角膜上皮細胞シートをウサギ角膜上皮幹細胞疲弊症モデルに移植し、十分な治療成績が得られることを確認した。通常、角膜移植では縫合が必須であるが、温度応答性培養皿を用いて作製した角膜上皮細胞シートは5分程度で角膜実層に接着し、縫合の必要がまったくなかった。また、細胞-細胞間接着が維持されているため、移植直後からきわめて良好なバリア機能を有していた。これらの成果をふまえ、大阪大学眼科との共同研により平成14年12月より臨床応用を開始し、全例で治療に成功した。本技術は熱傷やスティーブンス・ジョンソン症候群などの角膜上皮幹細胞疲弊症の治療に大きく貢献することが期待された。我々は、温度に応じて水との親和性を大きく変化させる温度応答性高分子を培養皿表面に共有結合的に固定化することにより温度応答性培養皿を開発した。この表面は、37°Cでは市販の培養皿と同程度の弱い疎水性を示し様々な細胞が接着・伸展するが、温度を32°C以下に下げると高度の親水性を示し、トリプシンなどのタンパク質分解酵素を必要とすることなく細胞を脱着させることができる。コンフレントな細胞層を形成させた後に低温処理すると、全細胞を細胞-細胞間接着により連結した一枚の細胞シートとして脱着を・回収することができる。本研究では、温度応答性培養皿上で角膜上皮細胞を増殖・重層化させ、低温処理により重層角膜細胞シートとして回収し、移植可能な培養人工角膜上皮の作製技術を開発する。本年度の研究により以下の成果を得た。(1)角膜上皮細胞の培養に最適化した温度応答性培養皿の開発:温度応答性高分子の密度など固定条件を変え、角膜上皮細胞に最適化した。培養人工角膜上皮として移植可能な重層角膜上皮細胞シートを効率良く作製するための培養法を至適化することで。再現性よく重層化した角膜上皮細胞シートを作製する技術の構築に成功した。(2)温度応答性培養皿から低温処理で回収した重層角膜上皮細胞シートの解析:温度応答性培養皿上で増殖・重層化させた後、低温処理により培養皿表面を高度に親水化させて脱着・回収した重層角膜上皮細胞シートをタンパク化学的・組織学的に検討した。すでに臨床応用が報告されているディスパーゼで回収した細胞シートに比べ、力学的にも丈夫で、十分に移植に耐える細胞シートを本方法により作製できることが明らかになった。タンパク化学的・組織学的にも細胞間接着タンパク質および基底膜構成成分がディスパーゼで分解を受ける一方、本方法では温存していることが明らかになった。次年度より臨床応用を目指した移植法の開発をおこなう。

我々は、温度に応じて水との親和性を大きく変化させる温度応答性高分子を培養皿表面に共有結合的に固定化することにより温度応答性培養皿を開発した。この表面は、37°Cでは市販の培養皿と同程度の弱い疎水性を示し様々な細胞が接着・伸展するが、温度を32°C以下に下げると高度の親水性を示し、トリプシンなどのタンパク質分解酵素を必要とすることなく細胞を脱着させることができる。コンフレントな細胞層を形成させた後に低温処理すると、全細胞を細胞-細胞間接着により連結した一枚の細胞シートとして脱着を・回収することができる。本研究では、温度応答性培養皿上で角膜上皮細胞を増殖・重層化させ、低温処理により重層角膜細胞シートとして回収し、移植可能な培養人工角膜上皮の作製技術を開発する。本年度は、臨床応用を目指した移植法の開発をおこない以下の成果を得た。(1)重層角膜上皮細胞シートの温度応答性培養皿からの回収法の最適化:角膜実質上への移植を簡便にするためにサポータを用いて回収することを検討した。様々な形状・材質のサポータを試した結果、ドーナツ状の親水化PVDF膜が最適であることを見出した。ドーナツの内径を角膜の外径とすることで、簡単に移植することができた。(2)ウサギ病態モデルを用いた移植法の開発:白色家兎の角膜上皮を輪部と共に完全除去し、23週間おくことで結膜上皮が角膜実質を完全に被覆する病態モデルを作成した。結膜上皮を切除し、角膜実質を露出させた後、(1)の方法で回収した重層角膜上皮細胞シートを移植した。一切、縫合することなく数分で細胞シートが角膜実質に接着することを見出した。移植後10日で完全に角膜上皮が再生することを確認した。現在、再生角膜上皮の詳細な解析をおこなっている。我々は細胞シート工学を提案し、その体系的追求に尽力している。細胞シート工学とは、生分解性高分子製足場を一切用いることなく、細胞-細胞間接着と細胞自身が培養の間に作り出す細胞外マトリックスによりシート状をなす細胞集団すなわち細胞シートを根幹単位として、細胞シートを用いて組織構造を再構築する技術の総称である。通常、培養細胞の回収に用いられるトリプシンなどのタンパク質分解酵素は細胞-細胞間接着を破壊してしまうため、通常、細胞シートとして回収することはできない。この問題を解決するため、我々は温度応答性培養表面を開発した。温度応答性培養表面には、温度に応じて親水性・疎水性を大きく変化させる温度応答性高分子が共有結合的に固定化されており、タンパク質分解酵素を用いることなく、温度を下げるだけで培養細胞をまったく非侵襲的に回収することができる。細胞シートは底面に培養の間に沈着した細胞外マトリックスを接着したまま回収されるため、容易に他の表面に接着する。温度応答性培養皿を用いて作製した角膜上皮細胞シートをウサギ角膜上皮幹細胞疲弊症モデルに移植し、十分な治療成績が得られることを確認した。通常、角膜移植では縫合が必須であるが、温度応答性培養皿を用いて作製した角膜上皮細胞シートは5分程度で角膿実質層に接着し、縫合の必要がまったくなかった。また、細胞-細胞間接着が維持されているため、移植直後からきわめて良好なバリア機能を有していた。これらの成果をふまえ、大阪大学眼科との共同研究により平成14年12月より臨床応用を開始し、全例で治療に成功した。
鋼・コンクリート合成部材の熱伝導・温度応力

本研究は、鋼・コンクリート合成部材の熱伝導・温度応力の評価方法を確立することを目的とし、従来ほとんど研究がなされていなかった次の2項目について研究を進めた。1.コンクリートの材料定数の温度依存性が温度分布や温度応力分布に及ぼす影響の評価法を確立することを目的として、コンクリートの高温下での熱伝導率や弾性係数の測定実験結果を基に、これらの温度依存性の影響を解析的に解明した。2.高温加熱を受ける鋼・コンクリート合成部材の温度分布・温度応力分布に及ぼす鋼材および新素材(炭素繊維、ガラス繊維)等の補強材の影響を解明するために、コンクリート中に挿入されたこれらの補強材の影響を忠実に評価し得る、埋め込み鉄筋モデルを拡張・適用した実用的な熱伝導・温度応力解析法を開発した。本解析法を用いて、鋼・コンクリート合成部材を対象とした有限要素解析を体系的に行ない、鋼・コンクリート合成部材の熱伝導・温度応力分布に及ぼす、これらの補強材(鋼材、新素材)の影響を解析的に解明した。
イソフラボン生合成反応を触媒するシトクロムP-450の遺伝子クローニング

本研究の目的は、イソフラボノイド生合成経路の初発段階である芳香環転位反応を触媒しているシトクロムP-450系酵素:2-Hydroxyisoflavanone Synthaseについて、そのタンパクをコードしている遺伝子をクズ(Pueraria lobata)の培養細胞よりクローニングし、その反応機構及び制御機構についてさらに詳細な検討を加えることにある。そして、あらゆるP-450に保存されているC末端寄りのアミノ酸配列をもとにPCRを行い、クズ培養細胞において発現されているP-450のC末端断片より成るミニライブラリーを作製し、サイズあるいはエリシターへの感受性などを手掛かりにスクリーニングし、最終的には何らかの発現系を用いて完全長の酵素タンパクを作製して活性を確認する戦略を立てた。まず、保存性の極めて高いヘム結合領域のアミノ酸配列ProPheGly x Gly x Arg x Cys x Gly(xは保存性の低いアミノ酸)のうちProPheGly x Gly x Argの部分をもとにして多くの縮重を含むDegenerate Primerを作製し、さらにpolyA配列に相補的なpoly(dT)に制限酵素部位(Xba I)を連結させたプライマーとのセットでPCRを行った。このPCR反応生成物をアガロース電気泳動により分析してみたところ、C末端からヘム結合部位までの距離に相当する400-600bp付近のスメア-なバンドが観察された。この大きさのDNAをゲルから回収し、T4 DNA polymeraseにより平滑末端化した後、Xba Iで消化して片側にXba I Cohesive Endを導入した。これをSma IとXba Iで切断したベクター(pBluescript II SK^-)とライゲーションさせ、大腸菌DH 5αF'にトランスフォームし、アンピシリン耐性を指標にトランスフォーメーションの効率を確認したが、満足のいく結果は得られなかった。現在、PCR産物及びベクターの精製を進め、スクリーニングへと進むに値するライブラリーの作製に勉めている。
サービスにおける標準化型製品アーキテクチャーの競争優位性の評価

本研究の成果として、国内論文1件、海外論文1件、国際学会発表3件、英語図書1件を実施した。その内容として、標準化型製品におけるサービスが、消費者の製品の意味の解釈プロセスに影響を与えることで、意味のイノベーションに貢献することを、理論的及びケース分析によって明らかにした。既存のサービス研究に対する新規性であるが、本研究のように製品の意味を革新し、開発者の意図とユーザーの解釈を一致させるためにサービスを使用するという考え方は新たな視点である。実践的な示唆としては、本研究はユーザーの感情的な満足度を引き出すためのPSSデザインの方法を提示した。本研究は、技術的に標準化されたアーキテクチャを持つ製品が、サービスと組合わさることで、市場での競争優位性を創出するメカニズムを明らかにすることが目的である。本年度は、標準化アーキテクチャの採用によってサービスを展開し、企業パフォーマンスを大きく向上させた川村義肢を調査、分析し、そのメカニズムを明らかにした。川村義肢は自社製品を標準化することにより、サービス展開を可能にし、それにより顧客と長期的な関係を築いた。既存研究では、標準化からカスタマイズ化に進むことが有効であると述べられていることに対して、カスタマイズ化から標準化に進めることも有効になるケースがあり、その場合のメカニズムを明らかにした。実施計画では、川村義肢のアーキテクチャ分析と、サービス分析を行う予定であったが、それに対して順調に進んでいる。調査として、川村義肢の本社と装具開発のデザインに関わったGKダイナミクスを訪問し、インタビュー調査を行った。また、装具に関わる展示会に行き、複数の装具メーカーにインタビューを行った。本研究の結果は国内と国外それぞれ一本ずつ論文として報告することを予定していた。それに対して、査読有りの国際学会(R&D management conference 2016)にアクセプトされ、国内の査読論文(サービス学会:現在査読中)に報告しており、計画通り進んでいる。また、本研究結果は、本研究の主題テーマであるプロダクト・サービス・システム(PSS)の研究を主導してきたミラノ工科大学の複数の教員、大学院生とディスカッションし、2016年度以降協力して研究を進めることが決まっている。イタリアはPSSの先進的事例が多くあり、イタリアの多くのケースを取り扱うことができる。本研究は昨年度標準化された製品とサービスの統合に関する事例のうち、サービスマンを介してサービスを提供する企業の調査と分析を計画していた。その対象として、義肢装具市場のリーディングカンパニーである川村義肢を対象としたが、計画通りに川村義肢の調査と分析は完了し、計画通りに国内外に論文を提出している。国外は査読付きの学会であるが、この学会発表で得られた他研究者からのフィードバックや知見を加えたうえで、査読論文として提出する予定である。それと同時に2年目の計画として挙げていたICT技術を用いた製品とサービスの統合の事例の調査と分析に関して、調査対象としてWEBやスマホを介した教育サービスを研究対象として取り上げる段取りが完了している。具体的には、ミラノ工科大学と共同で教育産業におけるPSSの研究を行う予定である。これは2016年3月にミラノ工科大学に出張し、デルエラ准教授と議論を行ってきた結果である。そのため、2年目も計画通りに進展する見込みが高い。本研究は、技術的に標準化されたアーキテクチャを持つ製品が、サービスと組み合わさることで、市場での競争優位性を創出するメカニズムを明らかにすることが目的である。2015度の川村義肢の調査の結果明らかになった内容は、査読のある国際学会R&D Managementでの報告および、サービス学会、IJAMSへの論文投稿を行なった(現在査読プロセス中)。2016年度は、2015度の結果から明らかになったことを発展させ、川村技師の標準化された技術がどのようにサービスを介して普及しているかという観点で分析を進め、その結果技術単体では製品の普及は進まず、サービスによる顧客との信頼関係が技術自体の普及にも大きく貢献することが明らかとなった。そのようなプロセスは、現在イノベーション分野で研究が盛んになってきた意味のイノベーションにおけるテクノロジー・エピファニーの概念として説明できることが明らかとなった。つまり、PSSは意味のイノベーションにも重要であるということを示唆している。また、2016年度の成果を応用し、自動車シートメーカーとの一年間の実践的プロジェクトを行った。この目的は、そのメーカーがすでに持つ技術をサービスと組み合わせて、新たな競争優位性を創出することである。これは新たな技術研究ではなく、既存の技術を新たなサービスによって、再度競争優位性を与えられる可能性を探索したものである。当初の計画では、標準化されたアーキテクチャーとサービスの関係性にのみ焦点を当てていたが、分析を進める上で、意味のイノベーションにPSSが貢献する可能性が明らかとなってきた。これは、標準化された技術は、技術的な競争優位性を維持することが難しくなる可能性があるが、それに対して意味のイノベーションにより、標準化された技術であっても新たな競争優位性を創出できることを示唆している。このような観点は、近年のイノベーション分野の議論において注目される意味のイノベーションに対する新たな示唆であり、同時にPSS研究のイノベーション分野への新たな理論的貢献と言える。このように、当初の計画以上に新たなインプリケーションが発見されたことから、当初の計画以上に進展していると判断する。最終年の成果として、英語著書一冊、英語論文一本、国際学会発表一回を行った。

近年、製品とサービスを統合してシステムとして提供するProduct Service System(PSS)の研究が盛んになってきているが、既存研究は工学的な視点から、製品とサービスをどのように効率的に設計するかという研究が行われてきた。本研究では、PSSは意味のイノベーションにこそ有効な設計思想であり、製品や技術の競争優位性を高める手段であることを実証した。ケースとしては日本の下肢装具産業を取り上げ、革新的な技術が最初上市した時には、消費者にも同業者にもその技術を受け入れられることはなかったが、従来完全カスタマイズであった製品を標準化することでスポーツ用品のようなデザイン性を与え、さらにリハビリテーションをスポーツとして捉えたサービスを提供することで、大ヒット商品となった。加えて、当初その新技術を無視していた同業者や研究者もその技術の有用性を認め、その技術の有用性に関する研究が増加していった。つまり、新技術が消費者コミュニティにも研究者コミュニティにも受け入れられたのである。このようなケースは、単に技術が新しくても消費者は受け入れず、消費者にとって意味のある技術が重要であることを示唆し、さらに意味を与えるためには、製品とサービスを統合して提供することが重要であることを示唆する。本研究の成果として、国内論文1件、海外論文1件、国際学会発表3件、英語図書1件を実施した。その内容として、標準化型製品におけるサービスが、消費者の製品の意味の解釈プロセスに影響を与えることで、意味のイノベーションに貢献することを、理論的及びケース分析によって明らかにした。既存のサービス研究に対する新規性であるが、本研究のように製品の意味を革新し、開発者の意図とユーザーの解釈を一致させるためにサービスを使用するという考え方は新たな視点である。実践的な示唆としては、本研究はユーザーの感情的な満足度を引き出すためのPSSデザインの方法を提示した。本研究の今後の課題として、ミラノ工科大学との連携に伴う研究の進展速度の低下が挙げられる。2015年度は国内の事例を取り扱ったため、情報が集まりやすく、研究が計画通りに進展した。しかし、海外の事例を取り扱う場合や、研究内容の精緻化のためのやり取りが発生すると、研究の進展速度の低下のリスクが高まる。このリスクに対しては、論文の問題設定やリサーチクエッションの細分化をすることにより、短いスパンで研究成果を発表できるように研究を推進する。また、本研究が取り扱うPSSは近年非常に研究が盛んな分野であり、常に最新の情報を取得しなければならない。それに対して、報告者は2016年度7月にケンブリッジ大学で開催されるR&D Management Conference 2016にて、本研究の主題であるPSSに関するセッションを提案し、採用された。報告者はその学会にて、セッション・チェアマンを担当するため、最新の情報を取得することが可能である。
前立腺癌に特異的な新規腫瘍マーカーの開発およびその分子病態学的研究

近年、我が国においても前立腺癌の発症数は増加の一途にあり、その発症機序の解明と有効な診断法、治療法の開発が待望されている。これまで、前立腺癌腫瘍マーカーとしては、主に前立腺特異抗原(PSA)が用いられてきたが、PSAは前立腺肥大症でも増加することから、早期の前立腺癌に特異的な分子マーカーの開発が求められている。他方、前立腺癌はアンドロゲン(AD)依存性に進展するため、抗AD療法が有効であるが、漸次AD不応性となり、次第に抗AD療法も無効となる。そこで、本研究では、(1)PSAに代わる早期前立腺癌に特異的な新規腫瘍マーカーの開発、および(2)AD不応性前立腺癌に対して抗AD療法を可能にするため、AD不応性前立腺癌細胞にAD受容体やAD依存性増殖因子の遺伝子を導入し、これらの遺伝子に対するアンチセンスオリゴヌクレオチド(ASO)を用いた遺伝子治療の基礎的研究を行った。本年度は、PSAとProtein Cinhibitorの複合体(CIC)に対するELISAを開発し、種々の進行度の前立腺癌患者と前立腺肥大症患者の血清中のCIC濃度を測定した。その結果、血清CIC濃度は前立腺肥大症患者では高値を示すが、前立腺癌患者ではむしろ癌の進行度にしたがって低値を示す傾向を認め、このCIC値が両疾患の鑑別に有用である可能性を示唆した。他方、前立腺癌の遺伝子治療のための基礎研究として、先ずAD感受性前立腺癌細胞を用いてPSAの分泌に及ぼすADの効果を検討した。その結果、ADは濃度依存性にPSAの分泌を促進し、これを指標にAD受容体遺伝子のANOの効果を検討した結果、AD受容体ANOはAD依存性の細胞応答を効果的に抑制することを認めた。今後、AD依存性増殖因子に対するANOの効果を検討するとともに、AD不応性前立腺癌細胞に導入するAD受容体遺伝子の単離を行う。