hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球温暖化による豪雨の増大に伴う流域地形変化の研究と防災への応用

地球温暖化に起因すると考えられる近年の豪雨と土砂災害の増加を踏まえて,豪雨による山地での土砂の生産・移動・堆積に関する検討を,地形学,気候学,人文地理学の立場から行った.次の5つの成果が得られた.1)中部日本の詳細なデジタル地形データを用いて,斜面上の開析前線を自動抽出する手法を開発し,崩壊発生危険度を統計的に評価した.2)日高山地などを対象に,地質の違いが崩壊発生に与える影響を,斜面における水の流動と土層の形成過程を踏まえて評価した.3)東アジアとニュージーランドを対象に,扇状地とその上流域の地形に関する統計解析を行い,土砂と水の流出に関する特徴と,土砂災害の発生要因を論じた.4)豪雨を気候学的に補足するために適切な観測点密度を求めた.また,関東周辺における近年の豪雨の特徴を,時間降水量資料やレーダーデータを用いて分析した.5)主に長野県を対象に住民の防災意識を調査し,地域の防災力を評価した.地球温暖化に起因すると考えられる近年の豪雨と土砂災害の増加を踏まえて,豪雨による山地での土砂の生産・移動・堆積に関する検討を,地形学,気候学,人文地理学の立場から行った.次の5つの成果が得られた.1)中部日本の詳細なデジタル地形データを用いて,斜面上の開析前線を自動抽出する手法を開発し,崩壊発生危険度を統計的に評価した.2)日高山地などを対象に,地質の違いが崩壊発生に与える影響を,斜面における水の流動と土層の形成過程を踏まえて評価した.3)東アジアとニュージーランドを対象に,扇状地とその上流域の地形に関する統計解析を行い,土砂と水の流出に関する特徴と,土砂災害の発生要因を論じた.4)豪雨を気候学的に補足するために適切な観測点密度を求めた.また,関東周辺における近年の豪雨の特徴を,時間降水量資料やレーダーデータを用いて分析した.5)主に長野県を対象に住民の防災意識を調査し,地域の防災力を評価した.最初に,既存の資料の分析を行い,主要な研究対象地域として長野県の松本盆地と諏訪盆地の周辺,および北海道の日高地方を選定した.また,比較対象として愛知県小原村,茨城県多賀山地,台湾,およびニュージーランドを選定した.海外の対象地域は,日本と同様に島弧の造山帯に位置し,熱帯性低気圧の影響が強い場所である.上記の日本の対象地域について,デジタル標高モデル,衛星画像,地質データ,土地利用データなどの収集を行い,GISで利用可能なデータベースを構築した.また,日高地方においては,2003年の台風により発生した斜面崩壊3地点において,地形・地質と水文プロセスの相互関係を現地で調査した.その結果,3つの地域で地中水の挙動のタイプが異なっていることが明らかとなり,それが崩壊の密度や規模などの違いをもたらしたことが示唆された.また空中写真判読から,崩壊発生の周期にも場所による違いがあることが示唆された.また,台湾とニュージーランドについては,上流域での崩壊の発生や土砂流出を強く反映する扇状地に関するデータを収集し,規模や傾斜等について日本の扇状地との比較を行った.気候学的観点から豪雨の変化傾向を分析する基礎作業として,強雨(1時間,24時間)を捕捉するための適切な観測点密度を求める方法を検討した.具体的には,観測点間の距離に伴う降水量比の変化から,観測点の降水量が代表することができる空間範囲を認定した.また,土砂災害に対する地域防災と住民意識を「公助」「共助」「自助」という3つの側面から捉えるための研究を行った.今年度は「公助」に焦点を当て,岡谷市の危機管理室と松本市の総合防災課で聞取りおよび資料収集を行い,行政施策としての防災への取り組みについて調査した.1)長野県岡谷地区を対象に,レーザ計測で取得した1m解像度の地形データを用いて,斜面上の開析前線を自動抽出する手法を開発した.さらに空中写真判読や現地調査の結果を踏まえて,開析前線と斜面崩壊の分布との関係を分析した.2)日本,台湾,イタリアの扇状地の地形特性を,上流域の地形特性と,そこからの土砂供給と関連づけて検討した.3)茨城県多賀山地および愛知県豊田市の表層崩壊地に,拡散方程式による風化モデルを適用し,土層回復時間を推定した.その結果,風化プロセスは拡散型と側方流型に分類でき,土層回復時間は90240年と推定された.4)北海道日高地方で発生した表層崩壊と地中水の挙動との関係について,斜面土層中の水文観測に基づいて検討した.その結果,レキ・砂岩地域において飽和側方流の発生が確認され,これが崩壊密度を高めたと推定された.5)長野県岡谷地区を対象に,公助,共助,自助の3側面からみた総合的な地域防災力について考察した,具体的には,行政の防災担当部署と自治区での聞取りと資料収集,および住民の防災意識に関するアンケート調査を行った.6)自治体や国土交通省,気象庁などによる多数地点の時間降水量資料を用いて,19972005年と19811989年の2期間を対象に,南関東における夏季の強雨の発現頻度を比較した.その結果,日没後から夜半にかけて東京都区部を中心に近年の強雨頻度が高く,局地的な要因による強雨の増加傾向が指摘された.7)大山火山北麓において,扇状地に分布する集落の発達について検討した.河岸の低地からの比高が大きい古期扇状

地面よりも,比高の小さい中期扇状地面・新期扇状地面で集落の発達が良いが,比高がより小さい最新期の扇状地では水害・土砂災害を受けやすいために集落の発達が悪いことが判明した.1:長野県と新潟県で近年崩壊が発生した地域を対象に,レーザ計測で取得した高解像度地形データを分析し,斜面上の開析前線と尾根領域を自動抽出した.その結果と崩壊発生との関連を多変量解析により検討し,地形条件の崩壊への関与を指摘した.また,今後温暖化により豪雨強度が増した場合に,崩壊が発生しやすい場所を予測した.2:日本と台湾の扇状地と上流域の地形を比較した.その結果,扇状地の地形よりも上流域の地形に相対的に大きな差異が認められた.その結果をもとに,今後豪雨強度が増加した場合に生じる流域の地形変化を予測した.3:北海道日高地方における表層崩壊発生と地質条件の関係を検討した.レキ岩地域では小さな降雨イベントでも表層崩壊が発生し,崩壊後には短期間で不安定な土層が形成される.凝灰質泥岩地域では急傾斜な斜面下部に限って小規模な崩壊が発生する.泥岩・シルト岩地域では乾湿風化により土層が厚く,その透水性が高いため,強い豪雨の際にのみ大規模な崩壊が発生する.4:日本,台湾,フィリピン,ニュージーランドを対象に,土砂災害が生じやすい扇状地の条件を検討した.9因子・39条件のなかで「起伏量2000m以上」の寄与が最も強く,次いで「気候条件が東北・中央日本」,「同台湾」が寄与していることが判明した.5:約1km格子のレーダーデータを用いて,南関東周辺における強雨域の空間構造を検討した.東京・埼玉県境付近では強い降水が狭い範囲に集中する傾向があるが,伊豆半島付近では,強い降水が一様に広がる傾向があり,強雨域の特徴に明瞭な地域差が認められた.6:主に長野県を対象に、公助・共助・自助の相互関係という観点から,地域の総合的な防災力を検討した.その結果,公助から共助へ,そして共助から自助へという2段階の防災意識の啓発と,アナログで簡便な情報伝達手段の重要性が明らかになった.
視覚識別・指向運動に関与する上丘、脳幹および大脳皮質での情報処理過程の解析

光スポットをramp波状に色々な速度で移動させ指向運動への効果を調べた。移動速度が400-900°/sでは、ネコは単一の早い頭の運動(head saccade)とeye saccadeで光点をとらえた。この時の頭と眼球運動の潜時はそれぞれ65,80msであった。これ以外移動速度では数回の頭と眼球のsaccadesを行いtargetを捕らえ、眼球、頭の運動の潜時は共に約120-150msに延長し、両者の差は減少した。頭の角速度は400-900°/sで最高になり、それ以外の速度では減少したが、眼球角速度は刺激速度によらずほぼ一定であった。指向運動の時頚筋は潜時約45msで弱いがはっきりとしたburst発火し、続いてhead saccadesに先行して大きなburst活動した。Gap(光点を移動中短時間消す)刺激の後半に導入すると、頭の運動の潜時は変わらず角速度が減少した、一方眼球運動は角速度は変わらず潜時が延長した。Gapを前半に導入すると、頭の運動の潜時は延長したが、角速度および眼球の運動はあまり変化しなかった。指向運動に関係して活動する橋・延髄網様体の細胞には大きく分けて、phasicとphasic sustained typeがある。運動との相関からphasic sustained neuronは頭の短潜時の運動と刺激速度依存性の運動に関係していると考えられた。橋のphasic neuronは眼球運動と刺激速度非依存性の頭の運動に関与し、延髄のphasic neuronは振幅の大きな刺激速度依存性の頭の運動に関与すると考えられた。以上の結果から頭の運動を制御する経路には、視覚刺激(移動)速度に依存する経路と、あまし依存しない経路の2種類があること、眼球運動を制御する経路は非依存性経路のみから主に構成され、頭の運動を制御する経路は両者により構成されることが分かった。識別・指向運動は視野内に複数の物体が現れたとき、動物がそれらに頭と眼球を向け(指向運動)注視し、それぞれが何であるかを判断し、そのうち注目する一つを選んで、それに頭を向ける運動である。我々はこれまでに頸の指向運動に関して、指向運動の脳幹の中枢は上丘であること、上丘-橋・延髄網様体-頸筋の経路により頸の水平運動が、上丘-Forel野-頸筋の経路により垂直運動が主に制御されることを明らかにした。本年度は指向運動中の上丘-脳幹の細胞の活動様式を調べた。上丘浅層では受容野に光点が現れた時に持続発火する細胞以外に、targetに指向し注視すると高頻度発火するsuperficial fixationneuroneを新たに同定した。上丘の中-深層では視野内の特定の部位に向くとき活動する古典的なタイプの他に、正中の注視光を正視している間は活動せずtargetを注視すると活動するtarget fixation activated neurone,正中の注視光を正視した時のみ活動するcenter fixation activated neurone,試行の間に活動するinter-trial activatedneuroneを同定した。橋・延髄網様体の細胞は運動に先行し、頭の水平回転速度と相関して一過性に活動するphasic type,運動に約100ms先行し頭の回転角と位置に相関するphasic sustained type,持続発火するtonic typeに大きく分類できた。Phasic typeは更に発火パターンからlong lead, short lead decrement, short lead plateau, gaze typeに分類できた。phasic sustained typeも活動パターンからaugment, pause, plateau typeに分類できた。光スポットをramp状に30-500度/秒まで変化させると、100度/秒以下ではsmooth pursuitは見れれず、2-3回のsaccadeと早い頭の運動で階段状の軌跡を描きtargetを追跡した。100-2000°/秒では早い頭の動きとsaccadeで光点をとらえ、潜時は400度/秒近くで最短になった。4000度/秒以上では潜時の延長とcorrection saccade現れた。現在この時の上丘と橋・延髄網様体の細胞の反応の定量的な解析を行っている。

指向運動に関係して活動する橋・延髄網様体の細胞には大きく分けて、phasicとphasic sustained typeがある。運動との相関からphasic sustained neuronは頭の短潜時の運動と刺激速度依存性の運動に関係していると考えられた。橋のphasic neuronは眼球運動と刺激速度非依存性の頭の運動に関与し、延髄のphasic neuronは振幅の大きな刺激速度依存性の頭の運動に関与すると考えられた。以上の結果から頭の運動を制御する経路には、視覚刺激(移動)速度に依存する経路と、あまし依存しない経路の2種類があること、眼球運動を制御する経路は非依存性経路のみから主に構成され、頭の運動を制御する経路は両者により構成されることが分かった。光スポットをramp波状に色々な速度で移動させ指向運動への効果を調べた。移動速度が400-900°/sでは、ネコは単一の早い頭の運動(head saccade)とeye saccadeで光点をとらえた。この時の頭と眼球運動の潜時はそれぞれ65,80msであった。これ以外移動速度では数回の頭と眼球のsaccadesを行いtargetを捕らえ、眼球、頭の運動の潜時は共に約120-150msに延長し、両者の差は減少した。頭の角速度は400-900°/sで最高になり、それ以外の速度では減少したが、眼球角速度は刺激速度によらずほぼ一定であった。指向運動の時頚筋は潜時約45msで弱いがはっきりとしたburst発火し、続いてhead saccadesに先行して大きなburst活動した。
霧島屋久国立公園霧島地区におけるモミ・ツガ育成天然林施業の展開

本研究の主目的は、現段階で最も確実である育成天然林施業法、すなわち老齢な人工林内に成育しているモミ・ツガの後継樹を利用し、ヒノキ・スギの間伐によって収入を確保しながら、モミ・ツガ林を作り出す方法を現場レベルで確立し、かつ霧島山系全域に展開することである。研究全体の課題は、1)霧島対象地域の天然林の保全を目的に、施業可能性地域を確定し、その地域での施業モデルを構築する、2)健全度モニタリング調査での結果をとりまとめ、霧島対象地域における健全度の総合評価を行う、3)明らかになったマーカーをもとに、施業と遺伝的多様性の関係を明らかにする、4)年輪解析によって母樹の樹齢と同健全度から、今後の母樹の更新可能性を明らかにすることであった。3年間の研究ならびにこれまでの研究蓄積により、1)の課題については、特別保護地区の天然林を対照地と位置付け、択伐区、皆伐二次林区ならびに人工林区に試験地を設け、後継樹の存在、同成長状況、さらに除伐試験から、人為的な撹乱を与えた方が、後継樹にとって大きなプラスであることを見出した。2)の課題については、10年間の健全度モニタリング結果から、モミの健全度の低下がアカマツ、モミに比べて激しいことを見出した。3)の課題については、天然林ではサンプルがとれなかったが、それ以外ではDNAマーカーの分析より、各試験区でほとんど遺伝的多様性に変わりがないことを明らかにした。4)の課題では、直接的な年輪解析は出来なかったが、現存する各試験地内の稚樹定着数と周辺天然林内の母樹個体の存在の関連が非常に強いことが示され、今後天然林を含む、霧島山系全域において母樹に相当する個体ベースの管理が必要であることが示唆された。以上より、この研究の成果はほぼ計画通りであり、また先の研究報告さらにこれまでの各年度の研究成果をあわせて、研究開始当初の目標とする成果が得られたと判断される。本研究の主目的は、現段階でもっとも確実である育成天然林施業法、すなわち老齢な人工林内に成育しているモミ・ツガの後継樹を利用し、ヒノキ・スギの間伐によって収入を確保しながら、モミ・ツガ林を作り出す方法、を現場レベルで確立し、かつ霧島山系全域に展開することである。今年度の課題は、1)人工林への他樹種侵入過程分析、2)樹木健全度分析、3)遺伝的多様性分析であり、1)では稚樹・後継樹の林内への侵入という視点に絞って、これまでの試験地で再調査をし、さらに新しい試験地を設定した。2)の樹木健全度分析では、健全度モニタリング試験地での再調査は来年度行うことが適切と判断されたことから、新設の施業試験地内外で母樹となりうる個体の確定を行った。3)の遺伝的多様性分析では、既存の試験地内の後継樹個体からDNA分析用サンプルを採取し、分析を行った。その結果、1)では種子源となる母樹の大きさと同母樹からの距離等に関する要因によって人工林への他樹種の進入が規定されていることがわかった。2)母樹個体の分布は、天然林内ではバラツキがあるもののほぼ均一であると考えられたが、一方保護樹帯では母樹が非常にばらついており、均一であるとはいえないことがわかった。3)の遺伝的多様性では、モミのDNA分析を開始し、現在、遺伝マーカーを開発中である。

以上より、本年度の成果はほぼ計画通りであり、来年度への準備は整ったと判断される。本研究の主目的は、現段階でもっとも確実である育成天然林施業法、すなわち老齢な人工林内に成育しているモミ・ツガの後継樹を利用し、ヒノキ・スギの間伐によって収入を確保しながら、モミ・ツガ林を作り出す方法、を現場レベルで確立し、かつ霧島山系全域に展開することである。今年度の課題は、1)人工林への他樹種侵入過程分析、2)樹木健全度分析、3)遺伝的多様性分析であり、1)では稚樹・後継樹の林内への侵入という視点に絞って、これまでの試験地に加えて新しい試験地を設定し、母樹情報(個体の大きさと位置)を測定して、昨年同様の分析を行った。2)の樹木健全度分析では、既設の健全度モニタリング試験地での健全度と直径成長量の再調査を行った。3)の遺伝的多様性分析では、昨年度の試験地内から採取した後継樹個体のDNAサンプルの分析を行った。その結果、1)では新設の試験地でも種子源となる母樹の大きさと同母樹からの距離等に関する要因によって人工林へのモミ地樹の進入が規定されていることがわかった。2)モニタリング試験地内のモミ、ツガ、アカマツでは、特にモミの健全度がこの10年間で非常に低下していることが判明した。一方、ツガ、アカマツの健全度はほぼ一定を保っていることがわかった。3)の遺伝的多様性では、モミのDNA分析を行い、遺伝マーカーを開発した。4)年輪解析装置によって母樹ならびに稚樹の成長過程を明らかにする目的で、予備的な解析を行い、被圧状態で非常に成長の遅い後継樹でも、かなりの精度で成長を把握できることを確認した。本研究の主目的は、現段階でもっとも確実である育成天然林施業法、すなわち老齢な人工林内に成育しているモミ・ツガの後継樹を利用し、ヒノキ・スギの間伐によって収入を確保しながら、モミ・ツガ林を作り出す方法を現場レベルで確立し、かつ霧島山系全域に展開することである。今年度の課題は、1)霧島対象地域の母樹の位置を参考に、施業可能性地域を確定し、その地域での施業モデルを構築する、2)健全度モニタリング調査での結果をとりまとめ、霧島対象地域における健全度の総合評価を行う、3)明らかになったマーカーをもとに、施業と遺伝的多様性の関係を明らかにする、4)年輪解析によって母樹の樹齢と同健全度から、今後の母樹の更新可能性を明らかにすることで、今年度の到達点は、1)育成天然林施業に関する知見と仮説を抽出・整理し、施業への応用ができるものを明らかにする、2)天然林に関する遺伝と健全度ならびに成長に関する情報から、育成天然林の実行を計画する、であった。その結果、1)では霧島全域の人工林に隣接する母樹の分布情報の把握が育成天然林施業に於いて最も重要な前提条件であることがわかった。2)では、天然林にはほとんど稚樹が存在しないこと、一方、施業を行った択伐林で最も稚樹が多く存在していること、および各施業区の遺伝的多様性はほぼ同等であることが明らかとなり、1)の結果とあわせて、積極的な人工的施業が霧島山系の遺伝資源の保全に対しても有効であることが明らかとなった。以上より、本年度の成果はほぼ計画通りであり、またこれまでの各年度の研究成果をあわせて、研究期間全体の当初の目標とする成果が得られたと判断される。
PDE3Aが持つ多面的な心保護作用の探索と心不全治療への応用

心臓特異的phosphodiesterase3A (PDE3A)過剰発現マウスに対して、虚血再灌流モデルを作成し、PDE3Aの過剰発現が抗アポトーシス効果を介して心筋梗塞領域を縮小させることを見出した。また、アンジオテンシンII持続負荷モデルにおいても、PDE3Aが心筋細胞肥大および心筋組織線維化を抑制し、その機序としてPDE3AがTGFβの発現を抑制していることを見出した。そしてイソプロテレノール持続負荷による心筋酸化ストレスモデルにおいても、PDE3AがSirt1シグナルを促進させ、酸化ストレスを抑制することで心保護効果を発揮することを見出した。心臓特異的Phosphodiesterase3A (PDE3A)過剰発現マウスに対して、虚血再灌流傷害モデルを作成し、PDE3Aが抗アポトーシス作用により心筋梗塞領域を縮小させることを見出した。また、単離心筋細胞における低酸素/再酸素化モデルにおいてもPDE3Aが心筋細胞保護効果を持つことを示し、Journal of Molecular and Cellular Cardiology誌に掲載を行った。また、他の心不全モデルで検討を行うため、アンジオテンシンIIの持続皮下投与モデルの作成を行った。アンジオテンシンII投与により、野生型マウスにおいては、心筋肥大、心筋組織線維化の進行が認められたが、PDE3A過剰発現マウスにおいては、心筋肥大、線維化がそれぞれ抑制されていた。その分子機序を探求したところ、心筋肥大、線維化の両方に関わるとされるTransforming Growth Factor-β(TGF-β)の発現が、PDE3Aマウスでは抑制されており、アンジオテンシンII負荷により、野生型マウスではTGF-βの発現が亢進したが、PDE3Aマウスではその亢進が認められなかった。PDE3AとTGF-βの関連については、これまで報告はなく、上記の結果をInternational Heart Journal誌に掲載を行った。今後PDE3AがTGF-βを抑制する機序について、検討を進めて行く予定である。心臓特異的Phosphodiesterase3A (PDE3A)過剰発現マウスに対して、イソプロテレノールによる心筋酸化ストレスモデルを作成し、PDE3Aが酸化ストレスに対して心臓保護的に働くことを見出した。イソプロテレノール刺激により野生型マウスでは、心臓超音波検査での心室壁厚が増加しており、心筋組織の肥大、心重量の増加が認められたが、PDE3Aマウスにおいては、心筋肥大の進行は認められなかった。また、心筋アポトーシスの関与を調べるためにTUNEL染色を行ったところ、野生型マウスではイソプロテレノール刺激によりTUNEL陽性心筋細胞の増加が認められたが、PDE3Aマウスでは増加は認められなかった。酸化ストレスの関与を調べるために8-OHDG免疫染色を行ったところ、心筋での8-OHDG陽性領域、すなわち酸化ストレスによるDNA傷害領域は野生型マウスではイソプロテレノール刺激により増加していたのに対して、PDE3Aマウスでは、増加は認められなかった。しかし、Vehicle群のPDE3Aマウスにおいても8-OHDG陽性領域は野生型マウスよりも広く認められているため、PDE3Aマウスには潜在的なDNA傷害が生じている可能性は否定できなかったものの、イソプロテレノールにより惹起される酸化ストレスに対してPDE3Aは保護的に働くことが示唆された。その機序について検討するためSirt1タンパクを調べたところ、PDE3Aマウスでは野生型マウスよりもSirt1タンパクの発現が亢進しており、そのためイソプロテレノール刺激による酸化ストレスに対する心保護効果がPDE3Aマウスで認められるものと考えられた。循環器内科当初の目的通りに虚血再灌流障害、アンジオテンシン負荷心不全モデルを作成し、PDE3Aが心保護効果を持つ事を示すことができ、論文掲載を行う事が出来た。また、現在心筋梗塞モデル等においても心保護効果を検討中である。アンジオテンシン負荷に対する単離心筋細胞での検討は2014年度に施行していく予定である。心筋梗塞モデルなど他の心不全モデルにおいてもPDE3Aの心保護効果を検討していく。また、TGF-βは線維芽細胞からも分泌されているため、単離心筋細胞を作成することで心筋特異的な反応か、線維芽細胞からのTGF-βのパラクリン作用をPDE3Aが抑制しているのかどうか検討を加えて行く。実験スケジュールの都合上、平成25年度に実施することが困難となった実験があり、その実験内容は平成26年度に行う予定としたため。平成26年度前半に繰り越しを行った実験を行い、当初の予定を遂行する計画です。
実験的に抽出された分子反応パラメータを導入したマラリア感染赤血球モデルの開発

マラリアに感染した赤血球は膜表面に接着タンパクを発現する.この分子反応の発現によりマラリア感染赤血球は微小血管内に接着し,周囲の赤血球を巻き込んだ組織レベルの微小循環障害を引き起こす.細胞の力学と生化学を連立する計算力学モデルを開発し,接着分子の生化学特性とマラリア感染赤血球挙動の関係に対する大規模パラメトリック計算を実施した.まず単体のマラリア感染赤血球挙動の計算を実施し,次に,多数の正常赤血球と相互作用する微小循環内の挙動を計算することで総合的に検討を行った.血管内皮細胞上にTSPやCD36がレセプタとして存在している場合,マラリア感染赤血球は定常接着をすると報告されているが,このような定常接着は離脱頻度が1/s以下の場合に生じることを明らかにした.またレセプタとしてICAM-1が存在する場合,マラリア感染赤血球は回転運動をすることが知られているが,ICAM-1は結合に作用する力にほとんど依存しない結合特性を有することを明らかにした.また,開発した計算力学モデルをより一般的なカプセル懸濁液のレオロジー解析や白血球・腫瘍細胞の流動・接着の問題に応用した.マラリアと同様,白血球の接着は生体防御において,腫瘍細胞の接着はがん転移において重要な過程であり,古くから血管壁面の「Rolling」や定常接着が調べられてきた.我々はセレクチンを発現した毛細血管内の細胞挙動を計算し,毛細血管径が細胞径より小さくなると,細胞は管の中央を移動する「Bullet」挙動を示すことを明らかにした.このときリガンド-レセプタ結合によって細胞の移動速度は著しく減少し,レセプタ密度が十分低い領域においても定常接着とみなせるような速度となることを示した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は,マラリア感染赤血球の計算力学モデルを開発した.このモデルでは,細胞膜の固体力学を有限要素法,血漿・細胞質の流体力学を格子ボルツマン法で計算し,Immersed boundary法を用いて連立する.リガンドーレセプタ結合の確率的プロセスをBellモデルに基づくモンテカルロ法で計算し,大規模なパラメトリック計算を可能にするためGPU計算に実装している.また,単体マラリア感染赤血球挙動をより高精度に計算する手法として,有限要素法,境界要素法,およびモンテカルロ法の連立計算手法も同様に開発した.マラリア感染赤血球の壁面上の回転運動について,離脱頻度やせん断速度を中心としたパラメトリック計算を実施し,パラメータと細胞挙動の関係を解析した.例えば生理学的なせん断速度の流れ場において,マラリア感染赤血球の回転速度はリガンドーレセプタ結合の離脱頻度にほぼ比例し,離脱頻度1 [1/s]程度以上で壁面上を回転運動し,0.001 [1/s]でほとんど定常接着となる結果が得られた.実験的に計測されたCD36の離脱頻度は0.001 [1/s]程度であり,血管壁に定常接着することが報告されているが,これをよく再現することができた.この計算力学モデルを応用し,ロゼット形成の計算力学モデルを構築した.上記と同様のパラメトリック計算を実施し,せん断流れ中のロゼット形成では非常に強固な接着となることが示唆された.マラリアに感染した赤血球は膜表面に接着タンパクを発現する.この分子反応の発現によりマラリア感染赤血球は微小血管内に接着し,周囲の赤血球を巻き込んだ組織レベルの微小循環障害を引き起こす.細胞の力学と生化学を連立する計算力学モデルを開発し,接着分子の生化学特性とマラリア感染赤血球挙動の関係に対する大規模パラメトリック計算を実施した.まず単体のマラリア感染赤血球挙動の計算を実施し,次に,多数の正常赤血球と相互作用する微小循環内の挙動を計算することで総合的に検討を行った.血管内皮細胞上にTSPやCD36がレセプタとして存在している場合,マラリア感染赤血球は定常接着をすると報告されているが,このような定常接着は離脱頻度が1/s以下の場合に生じることを明らかにした.またレセプタとしてICAM-1が存在する場合,マラリア感染赤血球は回転運動をすることが知られているが,ICAM-1は結合に作用する力にほとんど依存しない結合特性を有することを明らかにした.また,開発した計算力学モデルをより一般的なカプセル懸濁液のレオロジー解析や白血球・腫瘍細胞の流動・接着の問題に応用した.マラリアと同様,白血球の接着は生体防御において,腫瘍細胞の接着はがん転移において重要な過程であり,古くから血管壁面の「Rolling」や定常接着が調べられてきた.我々はセレクチンを発現した毛細血管内の細胞挙動を計算し,毛細血管径が細胞径より小さくなると,細胞は管の中央を移動する「Bullet」挙動を示すことを明らかにした.このときリガンド-レセプタ結合によって細胞の移動速度は著しく減少し,レセプタ密度が十分低い領域においても定常接着とみなせるような速度となることを示した.平成27年度に実施予定であったロゼット形成の計算力学モデルの開発も完了しており,単体の回転運動,ロゼット形成,および微小血管内の赤血球流動の全てのケースで大規模パラメトリック計算を既に開始している.27年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画どおり,単体の回転運動,ロゼット形成,および微小血管内の赤血球流動の全てのケースで大規模パラメトリック計算を実施し,分子反応パラメータと細胞運動の関係を明らかにする.27年度が最終年度であるため、記入しない。
溶接未溶着を有する鋼構造物の延性き裂の発生に対する評価手法の開発に関する研究

本研究では,実際に溶接未溶着が問題となった鋼製橋脚の隅角部を想定し,完全溶け込み溶接が要求される高い応力レベルが発生する溶接継手において,溶接未溶着が存在する場合における地震時極低サイクル疲労下における破壊挙動の解明を実験および解析の両面から試み,破壊挙動に対する基礎データを提供すると共に,極低サイクル疲労発生の初期段階における延性き裂発生の照査法を提案,検証を行った.また,実構造物における溶接仕上げ等に対する考察を行うと共に,実設計における照査法の検討を行った.本年度では,まず,鋼製橋脚隅角部の十字継手における溶接部仕上げ性状が地震時における極低サイクル疲労に起因する延性き裂発生性状と,最終的な破壊モードを確認するために繰り返し載荷実験による検討を行い,溶接部の仕上げ性状の違いによるき裂発生性状の違いを示した.その結果,鋼製橋脚隅角部の梁ー柱交差部,十字継手において,溶接まま(As Weld),R仕上げ,止端仕上げの3種類を比較したときに,溶接部を仕上げた構造はAs Weldの構造に比べて極低サイクル疲労を対象とした場合においても延性き裂発生の時期を遅らせることが可能であることを実験的に示した.次に,隅角部十字継手の破壊モードにおいて,溶接脚長が与える影響が大きいことに着目し,十字継手の溶接脚長を5mmとし,より未溶着の影響を反映できる4体の供試体モデルによる繰り返し実験を実施した.その結果,溶接未溶着部からのき裂進展モードが確認され,隅角部の極低サイクル疲労による延性き裂発生与える十字継手溶接ビードの影響を示し,その危険性を明らかにした.さらに,ソリッド要素を用いた解析的検討を行った.一連の解析において,溶接仕上げ性状,溶接未溶着高さの違いが水平荷重ー水平変位関係におよぼす影響は,ほとんど確認できなかった,フィレット半径R=15mmの場合,部材軸方向ひずみにおいてフィレット近傍にて溶接未溶着高さを変化させるとひずみ集中現象が起きるが,損傷度評価指標Dにより延性き裂発生を評価できることを確認した,フィレット半径R=30mmの場合,部材軸方向ひずみにおいてフィレット近傍で溶接未溶着高さを変化させてもひずみ集中が起きずに,フィレットによる柱基部におけるひずみ集中の低減効果を確認した.本研究では,実際に溶接未溶着が問題となった鋼製橋脚の隅角部を想定し,完全溶け込み溶接が要求される高い応力レベルが発生する溶接継手において,溶接未溶着が存在する場合における地震時極低サイクル疲労下における破壊挙動の解明を実験および解析の両面から試み,破壊挙動に対する基礎データを提供すると共に,極低サイクル疲労発生の初期段階における延性き裂発生の照査法を提案,検証を行った.また,実構造物における溶接仕上げ等に対する考察を行うと共に,実設計における照査法の検討を行った.鋼製橋脚の隅角部を模擬した供試体を製作し,実橋において発生応力が高く,完全溶け込み溶接が要求される梁・柱交差部に溶接未溶着を導入し,定振幅変位載荷および1サイクルごとの漸増変位振幅繰り返し載荷実験および解析を実施した.実験では,未溶着高さの違いが延性破壊の特性に大きく影響することが明らかにされた.1)未溶着高さa=0, 2mm(板厚に対する断面欠損率016%程度)の供試体では,フィレット上端部でき裂が発生し,未溶着高さa=5, 8mm(板厚に対する断面欠損率4267%程度)の供試体では,溶接未溶着部からき裂が発生した.2)き裂発生時期の比較において,未溶着のない供試体(a=0mm)と未溶着のある供試体a=2, 5, 8mm)を比較すると,き裂発生時期が最大で4半サイクル異なっており,未溶着の有無によるき裂発生時期の違いが確認された.3)一方,未溶着のある供試体(a=2, 5, 8mm)では,き裂発生時期に大きな違いがみられないものの,き裂進展状況において,未溶着部から破壊する供試体とウェブ板母材から破壊する供試体とでは大きく異なり,未溶着高さa=5, 8mmの供試体では急激にき裂が進展していることが確認された.解析では,溶接未溶着部の有無および溶接仕上げ性状による弾塑性挙動の差異を,ソリッド要素による弾塑性有限変位FEM解析で検証を行った.また,損傷度評価指標Dによる延性き裂発生点の評価を試み,溶接未溶着高さや溶接仕上げ性状の違いによる挙動の比較を行った.基本メッシュサイズを2mmとした解析により算出したひずみを用いて算出した損傷度評価指標Dによっても,き裂発生時期は12Half Cycle程度の差であり,概ね本解析にて延性き裂発生時期を推定できた.本研究は,鋼製橋脚隅角部における溶接継手部の溶接脚長や溶け込み深さの分布による,延性き裂の発生・進展への影響を明らかにすることを目的とし,鋼製橋脚隅角部の継手内に溶接未溶着が内在する実験供試体を製作し,繰り返し載荷実験を行った一連の研究の一環として行ったものである.既往の研究では十字継手の溶接部に,0.5mmのルートギャップが設けられていたが,本年度はルートギャップが存在しない場合における延性き裂の発生・進展挙動を溶接未溶着比率を用いて検討した.その結果,未溶着比率がき裂の発生と進展に大きく影響することが分かった.

また,未溶着率が同程度であれば,ルートギャップが存在しない場合においても,存在する場合と同じ傾向があることを確認し,ルートギャップが0.5mm程度の場合ではルートギャップの有無に大きな違いがないことが明らかになった.なお,鋼構造物における延性き裂の発生,進展および破断のメカニズムの解明を図るために,切り欠きの位置が延性き裂の発生から破断までの挙動に及ぼす影響を実験および有限要素解析で調べた.単調載荷下で切り欠きの位置が異なるレ形開先溶接継手の実験結果を基に解析モデルを作成し,実験結果と解析結果の比較を行うことで,切り欠きが溶接継手におけるき裂の発生・進展・破断に及ぼす影響について検討した.構造工学・耐震工学計画通り,実験と解析を実施し,成果をまとめて学会で口頭発表し,学術誌にも掲載している.計画の通り、実験と解析を実施し、成果もまとめて学術誌へ投稿している。計画通り進めていく.計画の通り進めていく。この年度では,次のように検討を進めていく.1)異なる溶接ビード脚長を有する鋼製橋脚隅角部モデルの繰り返し載荷実験と解析を実施する.H24年度の実験では脚長を10mmとして未溶着高さの影響を調べているが,この年度では脚長を5mmと変更して試験体を2本製作し,繰り返し載荷実験を実施する.また,この影響を初年度に確立した解析手法と結果を踏まえ、弾塑性繰り返し解析により明らかにする.2)異なる溶接仕上げ条件を有する鋼製橋脚隅角部モデルの繰り返し載荷実験と解析を実施する.これまでの試験体は,実務でよく用いられているR仕上げの溶接条件で作製しているが,本研究では,コスト削減の観点から止端仕上げを施した場合の影響を実験的および解析的に明らかにする.試験体は2体とする.
セレノオキソ基を有する反応性中間体の発生とその化学反応性に関する研究

近年、活性な金属-セレン結合を有する様々なセレン化試剤によるカルボニル化合物のセレノカルボニル化合物へのいくつかの変換法が報告されている。しかしながら、セレノカルボニル化合物を合成するに当たり、これらセレン化試剤の取扱の困難さが指摘されていた。我々は最も安価で、しかも取扱い容易なセレン化試剤としての単体セレンを用いるセレノカルボニル化合物の合成を検討している。本研究もその一貫で、ジハロメタンイオンやトリハロメタンイオンと活性化された単体セレンとの反応により、"ハロゲン化セレノカルボニル"や"セレノホスゲン"類似の活性化学種が発生できるものと考え、その発生と捕捉を検討したものである。すなわち、ジハロメタン誘導体、クロロホルム、トリクロロ酢酸ナトリウムと単体セレンを水素化ナトリウムおよび過剰のアミンの存在下で処理したところ、相当するセレノアミド、セレノ尿素、およびビス(N、N-ジアルキルセレノカルバモイル)トリセレニドが中程度の収率で生成した。これらの化合物は、ジクロロメタンイオンやトリクロロメタンイオンとN-アルキルアミノポリセレニド(R_2N-(Se)n-)の様な化学種との反応により発生する"ハロゲン化セレノカルボニル"や"セレノホスゲン"と関連した反応性中間体を経て生成すると考えられた。これら一連の反応は、簡便なセレノオキソ基導入反応として利用でき、有機合成上有用と考えられる。セレノオキソ化合物は多様な化学変換が期待されるが、一般に不安定であり、研究が著しく立ち遅れている分野であった。本研究では、セレノオキソ化合物合成の反応性中間体と位置づけられるセレノホスゲンやハロゲン化セレノアシルの簡便な発生・合成とその化学変換を検討した。HMPA中、トリクロロ酢酸ナトリウム/NaH/Se/2級アミンを130°Cに加熱したところ、相当するセレノ尿素1が中程度の収率で得られた。また、この系を80°Cに加熱したところ、主生成物はビス(アルキルセレノカルバモイル)トリセレニド2となり、セレノ尿素1も低収率で得られた。また、HMPA中、トリクロロ酢酸ナトリウムの代わりにCHCl_3を用い、130°Cに加熱しても相当するセレノ尿素1が得られた。一方、室温の反応ではトリセレニド2が主生成物であった。この系をジハロメタン誘導体に適用した。即ち、HMPA中、ジクロロメタンメタンまたはジブロロメタンと単体セレン、NaH、2級アミンを120°C130°Cに加熱したところ、相当するセレノホルムアミドが中程度の収率で合成できた。また、同様の反応を置換塩化ベンザル、ω、ω-ジクロロアセトフェノン、ジクロロ酢酸エチルに適用したところ、中程度の収率で相当するセレノアミドが得られた。単体セレンと2級アミン、およびα-ハロカルベンの発生試剤である3-クロロ-3-フェニルジアジリンをHMPA中加熱してもセレノアミドが得られなかった事より、これら一連の反応は、カルベンと単体セレンからのセレノオキソ化ではなく、イオン機構を経て生成するものと推論された。しかしながら、これらの反応は、見かけ上、セレノホスゲン、ハロゲン化セレノアシルの発生法と位置づけられた。

すなわち、ジハロメタン誘導体、クロロホルム、トリクロロ酢酸ナトリウムと単体セレンを水素化ナトリウムおよび過剰のアミンの存在下で処理したところ、相当するセレノアミド、セレノ尿素、およびビス(N、N-ジアルキルセレノカルバモイル)トリセレニドが中程度の収率で生成した。これらの化合物は、ジクロロメタンイオンやトリクロロメタンイオンとN-アルキルアミノポリセレニド(R_2N-(Se)n-)の様な化学種との反応により発生する"ハロゲン化セレノカルボニル"や"セレノホスゲン"と関連した反応性中間体を経て生成すると考えられた。これら一連の反応は、簡便なセレノオキソ基導入反応として利用でき、有機合成上有用と考えられる。
Duration analysisの応用による価格硬直性のミクロ実証分析

本研究の目的は、財政・金融政策の有効性を示す根拠となる価格硬直性にまつわる様々な特性を実証的に明らかにすることである。分析手法としては状態変更までの期間数を確率的に扱うDuration analysisを応用し、消費者物価指数を構成する財とサービスの価格データを解析する。研究計画の3年目にあたる本年度は、価格硬直性の銘柄間でのばらつきを、競争度や製造元と小売店の垂直的関係といった市場構造の要因によってどの程度説明可能かという問題に取り組んだ。この目的のために、商品の購買時点における価格と販売数量を記録したPOSデータ(1988年-2008年、日次)を使用し、1,600以上に及ぶ商品グループごとに価格改定頻度と市場集中度を示すハーフィンダール指数、N社独占度を計測した。分析の結果、両者には統計的に有意な負の相関があり、寡占的市場で価格がより硬直的になることを示した。この関係は商品グループの固定効果とグループ内総売上高で測った市場規模でコントロールしても成り立ち、また年次のパネルデータで推計しても同様に成り立つ。分散分析の結果、価格改定頻度は製造元企業間と小売店舗間でともに有意差があり、価格硬直性が双方の価格設定行動に依存することを示した。価格硬直性と市場集中度を議論している先行研究では両者の相関を論じる際、品目分類法の異なるデータセット間で銘柄を対応付ける必要があった。それゆえ対応付けが不完全になったり、また対応の付いた銘柄数が限られたりしたことが原因となり、信頼性の高い統計的推論ができていない。POSデータを用いた本研究はこの問題を解決しており、価格硬直性の銘柄間での異質性を市場構造との関連で説明した研究として大きな意味がある。本研究は財政・金融政策の有効性を示す根拠となる価格硬直性の程度を計測し、その特性を分析することを目的とする。研究計画の一年目にあたる本年度は、銘柄間で価格硬直性が著しく異なるとき、前回の価格変更から経過した期間に応じて価格変更確率がどのように変化するかという問題に取り組んだ。ある経過時間を所与としてその次の瞬間に状態変更となる条件付確率のことをハザード率というが、価格変更のハザード率を銘柄全体でノンパラメトリックに推計すると期間の経過とともに減少していくことが知られている。しかしながら、代表的な硬直価格モデルではハザード関数が経過した期間に依存せず一定であり、またすべてのセクターでハザード率が等しいと仮定しているため、その妥当性が疑問視されている。本年度の研究成果は、(1)個別銘柄のハザード関数が経過期間に対して一定であるが、銘柄間でそのハザード率が異なりうると仮定したモデルで推定を行い、その結果、銘柄全体として減少型となるハザード率を完全にパラメトリックな形で再現したこと、(2)銘柄間でハザード率が共通であると仮定しているこれまでのモデルに比べ、銘柄間の異質性を考慮に入れたモデルのほうが価格の硬直性をより強くとらえることを示したことである。これらの実証結果は、インフレーションの持続性を説明する上で近年注目されているマルチセクターモデルのカリブレーション結果と整合的であり、マルチセクターモデルの妥当性を実証的に補完するものとして大きな意義がある。本研究の目的は、物価の硬直性に関する理論的仮説を日本の「小売物価統計調査」の価格データを用いて検証することにある。その方法としてイベントが生じるまでに経過する期間数を扱う統計的手法、Duration analysisを応用する。名目価格の硬直性を記述するモデルでは企業が価格を変えられる機会がポアソン過程に従って生じると仮定されることが多い。この仮定を継続期間の観点から言い換えるならば、価格が一定のまま維持される継続期間の分布は指数分布であり、来期に価格改定が生じる条件付き確率(ハザード率)は前回の価格改定から経過した期間に依存せず一定ということである。今年度の研究では継続期間データの適合度検定を用い、当初の研究目的であった同仮説の検証を行った。検定統計量は経過時点ごとに帰無仮説で特定したハザード関数から導かれる価格変更回数の期待値をその実測値と比較するという原理に基づいており、両者の乖離が大きいとき仮説を棄却する。消費者物価指数(CPI)を構成する429銘柄の小売価格データ(2000年1月-2005年12月)を用いて銘柄ごとに検定した結果、(1)検定した銘柄のうちCPIウェイトにして8.6%の銘柄でハザード率一定の仮説を棄却できないこと、(2)価格改定頻度の高い伸縮的な銘柄で同仮説は一様に棄却されること、(3)ワイブル・モデルで高い適合度を示すハザード関数は期間の経過に対して減少ないしほぼ一定となること、(4)調査都市の異質性を考慮することが適合度の改善に結びつかないことを明らかにした。指数分布に関する適合度検定については、複数の検定方法を用いて結果の頑健性をチェックすると同時に、モンテカルロ・シミュレーションにより検出力を比較した。今年度の研究は、価格継続時間の観点から硬直価格モデルを客観的に評価するものとして大きな意義がある。

研究計画の3年目にあたる本年度は、価格硬直性の銘柄間でのばらつきを、競争度や製造元と小売店の垂直的関係といった市場構造の要因によってどの程度説明可能かという問題に取り組んだ。この目的のために、商品の購買時点における価格と販売数量を記録したPOSデータ(1988年-2008年、日次)を使用し、1,600以上に及ぶ商品グループごとに価格改定頻度と市場集中度を示すハーフィンダール指数、N社独占度を計測した。分析の結果、両者には統計的に有意な負の相関があり、寡占的市場で価格がより硬直的になることを示した。この関係は商品グループの固定効果とグループ内総売上高で測った市場規模でコントロールしても成り立ち、また年次のパネルデータで推計しても同様に成り立つ。分散分析の結果、価格改定頻度は製造元企業間と小売店舗間でともに有意差があり、価格硬直性が双方の価格設定行動に依存することを示した。価格硬直性と市場集中度を議論している先行研究では両者の相関を論じる際、品目分類法の異なるデータセット間で銘柄を対応付ける必要があった。それゆえ対応付けが不完全になったり、また対応の付いた銘柄数が限られたりしたことが原因となり、信頼性の高い統計的推論ができていない。POSデータを用いた本研究はこの問題を解決しており、価格硬直性の銘柄間での異質性を市場構造との関連で説明した研究として大きな意味がある。
動物における視覚パターン学習の生理心理学的研究

本研究の為に四つの実験を行なった.最初の二実験では単純な刺激を用いてハトの視覚パターン弁別の両半球間転移における視蓋経由系の役割を明確にし,円形核を破壊した場合の記憶障害と感覚障害の区別を行なった.即ち,非訓練側の円形核破壊は転移時に感覚性の障害をおこし,結果として転移が障害される.一方,訓練側での破壊は,それが訓練前に行われていれば障害をもたらさず,訓練後の場合は障害をもたらす.前者は同側性の視覚系による弁別の形成を示し,後者は記憶障害を示す.第三実験はハトにおける原型学習の可能性を吟味したもので,点で構成された三角形とランダム・ドットの弁別を用いて,弁別後に変形を受けた三角形に対する般化をテストした.その結果,変形の程度が般化の次元として機能すること,およびハトが変形された三角形からその原型を抽象することが出来ないことが分かった.同様の結果は三角形と四角形の弁別でも,水平に配列された点とランダム・ドットの弁別でも認められた.第四実験は複雑な視覚概念の脳内機構を検討したもので,視蓋経由の視覚系の最終部位である外線条体損傷が無作為に配置されたる本の線分と任意の3点を結ぶ三角形の弁別に障害を与えることが分かった.なお,統制群として新線条体の破壊を行なった群では障害は全く見られなかった.このことは第1,第2実験とも一致するが,全体的な結論を得る為には,より多くの部位での検討が必要であり,外線条体内での構造の細かい機能分化も試みる必要がある.総括的には,行動実験と破壊実験ではかなりの成果が得られたが,電気生理学的な実験については充分なデータを蓄積するに至らなかった.本研究の為に四つの実験を行なった.最初の二実験では単純な刺激を用いてハトの視覚パターン弁別の両半球間転移における視蓋経由系の役割を明確にし,円形核を破壊した場合の記憶障害と感覚障害の区別を行なった.即ち,非訓練側の円形核破壊は転移時に感覚性の障害をおこし,結果として転移が障害される.一方,訓練側での破壊は,それが訓練前に行われていれば障害をもたらさず,訓練後の場合は障害をもたらす.前者は同側性の視覚系による弁別の形成を示し,後者は記憶障害を示す.第三実験はハトにおける原型学習の可能性を吟味したもので,点で構成された三角形とランダム・ドットの弁別を用いて,弁別後に変形を受けた三角形に対する般化をテストした.その結果,変形の程度が般化の次元として機能すること,およびハトが変形された三角形からその原型を抽象することが出来ないことが分かった.同様の結果は三角形と四角形の弁別でも,水平に配列された点とランダム・ドットの弁別でも認められた.第四実験は複雑な視覚概念の脳内機構を検討したもので,視蓋経由の視覚系の最終部位である外線条体損傷が無作為に配置されたる本の線分と任意の3点を結ぶ三角形の弁別に障害を与えることが分かった.なお,統制群として新線条体の破壊を行なった群では障害は全く見られなかった.このことは第1,第2実験とも一致するが,全体的な結論を得る為には,より多くの部位での検討が必要であり,外線条体内での構造の細かい機能分化も試みる必要がある.総括的には,行動実験と破壊実験ではかなりの成果が得られたが,電気生理学的な実験については充分なデータを蓄積するに至らなかった.本年度は以下の如き知見を得た。1.行動実験:第1実験として原型三角形と変形三角形の単一利激訓練を行い、訓練後般化勾配を検討した。その結果、単一刺激訓練では視覚パターンの変形を次元とする刺激統制が形成されない事がわかった。次に、第2実験としてランダムドットを【S^-】,原型又は変形三角を【S^+】とする弁別訓練を行い、弁別後般化勾配を検討した。いずれの場合も【S^+】の位置に頂点のある般化勾配が得られ、変形三角から原型三角を抽出する所謂原型学習は認められなかった。第3実験として【S^-】がランダムドット,【S^+】が水平に並んだドットに変形をかけたパターン,及び【S^-】が四角,【S^+】が変形三角の弁別訓練を行った。いずれの場合にも、【S^+】に反応の頂点がある般化勾配が得られ、原型学習の事実は認められなかった。以上の知見にもとづき,現在はドットではなく線で描かれたパターンによる実験を継続中である。2.破壊実験:本年度は複雑な刺激パターンではなく、線刺激の弁別に対する視覚中継核破壊の効果を検討した。部位としては視床DLL,N.Rotundus(Rt)及び視交又上交連を選んだ。その結果,1),DLL破壊は視覚弁別に効果を持たない事,2),Rt破壊は視覚弁別に障害をもたらすが一側性Rt破壊後に対側単眼による単眼弁別学習が可能な事,及び3),2)の様な場合には明白な両眼間転移が認められる事,がわかった。3.誘発電位:本年度は主としてDLL及びRtからの尊出を行い、大脳視覚中枢からの尊出は行わなかった。又、刺激も複雑なパターンではなく、閃光を用いた。その結果,0.6Jの刺激強度に対しRtで30MV程度の誘発電位が見られた。又,一側性入力にした場合には同側Rtでの電位は数msecの遅延を示した。現在,この遅延が視覚情報の脳内再交又によるものであるか否かを検討している。