hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ループ変異による協調的内部運動摂動を利用した蛋白質活性部位の揺らぎの制御

ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)の野生体・G67V変異体の2種類に絞り,緩和分散測定を3点の温度で実施することで,ループ変異により誘導される「揺らぎの変化」の熱力学量を明らかにすることができた.また,stopped-flowを用いてhydride transfer過程における速度変化・熱力学量変化を計算し,遠隔位のループに対する変異が反応のtransition stateに対して大きな変化を与えることを明らかにした.1.G67V変異による構造揺らぎの変化:緩和分散解析の結果から,G67V変化により揺らぎの結果生じる低存在率構造の安定性が0.1kcal/molとわずかに低下することが分かった.揺らぎにより誘導される構造の変化は大きくはないが,構造揺らぎの速度は変異導入により約3倍速くなり,構造揺らぎの過程で生じる過渡的構造に大きな変化が生じることが明らかになった.構造変化の過程で生じる過渡構造のエンタルピーはG67Vは野生型の2倍近い大きさとなり,さらにエントロピー項の寄与は7倍にまで増大する.この結果,構造変化の活性化自由エネルギーは,変異体は野生型よりも1 kcal/molだけ低下することがわかった.2.Hydride transfer過程における影響:stopped flowを用いてhydride transfer速度を複数温度点で測定しEyring plotを用いてこの過程に伴う熱力学量を算出した.その結果,変異導入により活性化自由エネルギーは0.2kcal/molだけ低下することが分かった.変異導入により反応過程におけるエンタルピーの寄与は野生体に対して不利になる一方で,エントロピー的には有利な過程になるという反応過程変調の特徴を明らかにした.本年度は,以下の研究成果を得た.1. DHFRループ変異体の内部運動性解析G67A, G67V変異体の内部運動性の解析を行い,野生体との違いを比較した.その結果,活性変調が観測されたG67Vでは,内部運動速度は750sec^<-1>を中心に分布しているが,活性変化の小さいG67Aと野生体は500 sec^<-1>を中心とした速度分布を持っている.また,揺らぎを持っ構造部も,G67VはG67Aおよび野生体と異なっていることが分かった.構造揺らぎの速度・構造上の分布の違いが活性変調と関係することが示唆された.2. G67位欠損変異体の構造安定性・活性パラメーターの解析G67位置を欠損した変異体の変成自由エネルギー変化量を測定し,野生型よりも明らかに構造安定性が低下していることを見いだした.また,酵素反応パラメーターを解析した結果野生体よりもkcatが明らかな低下を示すことを見いだした.次年度は,この変異体の内部運動性解析を進める.3.ストップドフローを用いたDHFR変異体の反応速度変化G67V変異体のkcatの低下がどのような反応ステップの変調によるかを解析した.その結果,hydride transfer速度は約20%低下していることが分かった.観測されたkcat変化の全てがhydride transfer過程の低下により説明されるものではないが,構造揺らぎの変化がhydride transfer過程にも影響を与えることを明らかにした.ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)の野生体・G67V変異体の2種類に絞り,緩和分散測定を3点の温度で実施することで,ループ変異により誘導される「揺らぎの変化」の熱力学量を明らかにすることができた.また,stopped-flowを用いてhydride transfer過程における速度変化・熱力学量変化を計算し,遠隔位のループに対する変異が反応のtransition stateに対して大きな変化を与えることを明らかにした.1.G67V変異による構造揺らぎの変化:緩和分散解析の結果から,G67V変化により揺らぎの結果生じる低存在率構造の安定性が0.1kcal/molとわずかに低下することが分かった.揺らぎにより誘導される構造の変化は大きくはないが,構造揺らぎの速度は変異導入により約3倍速くなり,構造揺らぎの過程で生じる過渡的構造に大きな変化が生じることが明らかになった.構造変化の過程で生じる過渡構造のエンタルピーはG67Vは野生型の2倍近い大きさとなり,さらにエントロピー項の寄与は7倍にまで増大する.この結果,構造変化の活性化自由エネルギーは,変異体は野生型よりも1 kcal/molだけ低下することがわかった.2.Hydride transfer過程における影響:stopped flowを用いてhydride transfer速度を複数温度点で測定しEyring plotを用いてこの過程に伴う熱力学量を算出した.その結果,変異導入により活性化自由エネルギーは0.2kcal/molだけ低下することが分かった.変異導入により反応過程におけるエンタルピーの寄与は野生体に対して不利になる一方で,エントロピー的には有利な過程になるという反応過程変調の特徴を明らかにした.
経済インフラの社会ジェンダー分析　貧困削減と食糧の安全保障へ向けて

灌漑稲作インフラの導入による農村近代化過程における女性の地位の変容に関し、貧困及び食料の安全保障に関連する土地に関わる諸権利の分析をおこなった。近代化が農村女性に与える負の影響に関する仮説についてタンザニア農村における政府の土地配分と慣習的耕作権、土地権の近代化、土地の管理権、土地権の個人及び地域社会の価値観の変容の側面から検証した。結果、土地権の近代化は平準的に農村女性の地位向上に繋がらず、女性は家族・婚姻・ジェンダー関係の多義性のなかで選択と行為を組合せている。本研究は過去26年間の土地権とその選択の変容に関わるデータを定性・定量的に分析し国際協力における政策支援への新たな視座を提示した。1980年代に日本政府の援助により実施された国家主導の近代的圃場整備を伴う灌漑計画がどのように農村社会のジェンダー秩序に変化をもたらしたのかについて、キリマンジャロ州ローアモシ灌漑地区において第二次現地調査を行った。地権者および所有土地面積に占める女性農民比率の多い3地区を上流、中流、下流地域から選定し、半構造的面談調査を実施した。被面談者は、地権者、賃貸者、土地なし労働者の男女(合計41名)である。1987年当時の土地台帳も入手した。その結果、調査対象の全3地区において、1987ー2012年の間に女性の地権者の割合が上昇したことが判明した。上流では40%ー50%へ、中流14%ー59%、下流24%ー28%になった。また土地所有面積も上・中流では女性所有割合が50%、下流では26%になった。しかし土地所有面積(男女)は全3区で減少した。前年度の現地調査では、1987年の土地再配分において、女性農民は不利な状況に置かれたことが判明したが、その後25年間において、女性の土地所有率が高まる傾向が見られた。しかし同時に農地の細分化も進行している。タンザニアの土地所有制度には、制定法、慣習法、イスラム法が併存しているため、「地権者」の定義が一様ではない。特に女性の地権者に関しては、夫から相続しても息子が成長するまでの代理人としての地権者、独自の処分権を伴わない地権者(売買・担保権がない)、寡婦の場合は再婚をしないという前提での地権者などの状況が混在しており、女性にとっての「土地所有」の意味やインパクトが多用であることが判明した。本年度は更に、ローアモシ灌漑地区全体の家計状況に関するサンプル調査(n=360)および、上記3地区における土地所有とジェンダーに関する地権者を対象とする悉皆調査(n=300)も実施し継続的にデータ分析を進行している。タンザニア国キリマンジャロ州ローアモシ灌漑地区において、農村女性の土地(灌漑稲作圃場)に関わる諸権利が、どのように形成され変容してきたのかについて検証するために第3次現地調査を行った。これまでに、上流、中流、下流地域の3ブロックを選定し、半構造的面談調査及び質問票による全数調査を実施した。面談者は、灌漑地区内の土地所有者および非土地所有者であるが、全数調査では3ブロックの土地所有者男女を対象とした。質的および量的データを分析した結果、女性の土地所有者数および面積の割合が、全3ブロックにおいて19872013年間に増加したことが判明した。ただし、土地は男性から女性に移譲されただけではなく、女性が所有者となって次の世代で男性に再移譲されるケースもあることがわかった。また女性の土地所有者で自己名義登録をしている場合と、社会的には土地所有者であると認知されていても自己名義登録をしていない場合があり、農村女性は固有の家族関係や婚姻関係において土地の所有、管理、相続に関して「価値があると思う」選択をおこなっている。土地所有の意味については、男女ともに収入や安定した生活のために土地所有を「価値あると思う」こととして捉えているが、女性にとっての土地所有は婚姻制度に内在するリスク軽減という側面がある。さらに女性の土地所有は必ずしも土地の管理権(処分権、収益権、営農権)を伴っているわけではない。土地所有に関わるリスクを軽減する装置として、拡大家族から核家族への社会変容に伴い、男性は直系の家族に土地を譲渡したい(息子のみならず妻や娘も含む)、女性は離婚や別居して困窮している娘に譲渡したいという選択が、遺言書の作成と言う行為として出現している。さらに地域コミュニティと農村女性の間の相互作用・協同の契機を増幅していくことが農村女性の土地に関わる諸権利の実現可能性に繋がることも検証された。

今年度は、タンザニア国キリマンジャロ州にあるLower Moshi灌漑地区(LMIS)及びNdungu灌漑地区に焦点を当て、1980年代に実施された国家主導の近代的灌漑圃場整備計画がどのように農村社会のジェンダー役割や規範に変化をもたらしたのかについて予備調査を行った。現地調査は、2011年1112月に約3週間実施し、研究機関、管轄県庁、灌漑事務所、水利組合、村役場、灌漑地区内の農民男女16名の面談調査を行った。その結果、LMISにおける換地では従前地の約20%の減少、従前地において土地を所有していた女性はそのまま債権者となったが少数であること、換地計画では女性の土地所有権を改善する対策は取られなかったことが判明した。LMISの水利組合(LOMIA)の土地登記簿(20042010年)を統計処理した結果、約1800名が登録しており、女性比率(約21%)に対して女性の所有面積比率が低く(約16%)、個々の所有面積も男性より低い層に集中していることが判明した。また水利組合の議長、副議長、事務局長は男性が占め、女性は会計役を務めている。一般の農民は、組合について情報を有せず、会合や役員選出、新会則などについて理解していない。LMISでは1990年代から上流と下流地区の間で水利権争いが激化しており、LOMIAは実質上機能していないことが判明した。LMISでは農民男女の階層分化が進み、大規模土地所有者、中小規模土地所有者、耕作者(夫や家族の土地を耕作、他人の土地を借りて耕作)、賃金労働者(最貧困)に分かれる。耕作者は賃金労働者を兼ねることも多い。一般に女性世帯主世帯が最も貧困であると言われているが分化傾向も見られる。貧困女性は生き抜くために各種のソーシャルキャピタルを動員し生計戦略の多様化を図っている。調査成果については、ダルエスサラーム大学、農業省関係者等と情報共有を図った。土地権の近代化は、女性が有していた土地の慣習的耕作権を剥奪し女性の地位を後退させるという批判が、B.アガルワルらの社会学者により1980年代から繰り返されてきた。農村地域において土地(農地)は最も重要な資産であり、土地へのアクセス(用益権)とコントロール(所有権)は、農村女性の生計や世帯及び地域社会における意思決定にも影響を与える要因であるとして世銀やFAOをはじめとする国際開発機関により、女性の土地権取得に向けた支援がおこなわれてきた。しかし、平準的に女性に近代的土地所有権を付与すれば、女性の地位が向上するわけではなく、逆に負の影響が生じることもある。本研究では、国際協力におけるジェンダー平等論の実証的検証として、タンザニア国キリマンジャロ州の農村女性の土地に関わる諸権利(土地権)の分析をおこない、農村女性が土地権に関連した「価値あると思う」ことを選択する過程およびメカニズムを明らかにすることを通じ、開発政策へのインプリケーションを検討することを目的とした。本研究では、女性の土地権に関する従来の論証を仮説とし、これらを検証するためにキリマンジャロ州において、1.政府の土地配分と慣習的耕作権、2.土地権の近代化に伴う女性の土地権の喪失、3.土地の管理権(営農権、収益権、処分権)に関する価値観、4.土地権に関する地域社会の考えについて分析した。その結果、農村女性は土地に関わる諸権利(土地権)について、家族・婚姻関係、固有の状況、ジェンダー関係、事柄の多義性との関連において、「価値あると思う」ことの組み合わせと選択を通じて、「価値あると思う」ことの行為に結び付けている。しかし、その実現可能性を高めるうえでは、地域コミュニティが農村女性の土地権を「価値あると思う」こととして選択することが助勢となるということが明らかになった。
固体電解質を用いた高性能炭酸ガスセンサの開発

炭酸ガスは最近問題となっている地球温暖化の原因物質の一つであり、その精度の高い検出はますます重要となっている。また、特にオフィスや工場などにおける空気の汚れの監視や空調機器のオートメーション化においても、迅速、簡便で高精度な小型炭酸ガスセンサの開発が切望されている。本研究では固体電解質と炭酸塩補助相を組み合わせた全固体型炭酸ガスセンサについて検討を加えた結果、次のような新しい知見を得た。1.炭酸塩補助相としては、従来用いられてきた炭酸ナトリウムにかわって、例えば炭酸リチウム-炭酸カルシウムなどの2成分系組成のものが、応答速度や水蒸気の妨害効果の低減などの点でかなり優れていることがわかった。2.検知極反応として、従来考えられてきた電気化学反応とは異なる過炭酸塩を含む反応を新たに提案することにより、このタイプの固体電解質炭酸ガスセンサにおける起電力応答の酸素濃度依存性が明確に説明できた。3.固体電解質/炭酸塩/電極の各界面での電極電位がいかに決定されているかについて詳細な考察を行うことにより、応答機構の解明や補助相材料の選択に対する指針が得られた。4.導電イオン種の異なる固体電解質(酸化物イオン)と炭酸塩(リチウムイオン)の組み合わせでも優れた炭酸ガスセンサが得られることを示した。またその際、中間相(イオンブリッヂ)の存在がセンサ応答に特に重要な役割を果たしていることを示した。5.素子構造を平面型としたヒーター内蔵のより実際的な小型センサを作製し、それが良好な炭酸ガス検知特性を与えることを示した。
大動脈弁狭窄症における心筋内微小循環の評価と臨床応用

一回拍出量の低下した予後不良の大動脈弁狭窄症例において、温度センサー付きPressure Wireによる術前の微小血管抵抗指標(IMR)、微小血管抵抗予備能比(RRR)が術後の左心機能回復に影響するか検討した。術後6ヵ月での一回拍出量の改善群7名と改善無群14名の間では、術前のIMR、RRRに差を認めなかった。術前で一回拍出量の保たれている群では、術後一回拍出量の改善した群が改善無群と比べ有意にIMRが高かった。術前一回拍出量の低下した群では、術前の各指標に差を認めなかった。術後一回心拍出量の改善した症例と改善しない症例で術前の心筋微小循環障害や心筋微小血管拡張予備能に差異を認めなかった。心臓弁膜症罹患率は年齢とともに増加し、75歳以上の高齢者では2-5%が大動脈弁狭窄症を有する。大動脈弁狭窄症は無症状で経過する時間が長いが、弁の狭窄度が高度になれば心不全、胸痛、失神などが出現し、突然死の危険性が高まる。いったん症状が出始めると、その予後は極めて不良であることから、正確な重症度評価と手術時期の決定が重要である。この中で、左室駆出率低下や肥大による左室内腔の狭小化、左室長軸方向収縮障害により一回心拍出量が低下する症例が存在し、予後不良とされる。一回拍出量の低下した予後不良である大動脈弁狭窄症例においては、弁狭窄の因子に加えて、左室圧負荷による肥大(左室リモデリング)にて惹起される左室心筋機能障害ひいては左室心筋微小循環障害の程度や微小血管拡張予備能が術後の左心機能回復程度や臨床予後に影響を及ぼしていることが予想される。しかしながら、これらの疾患モデル群における、心筋微小循環障害の定量的評価方法は確立されておらず、またこれらが術後の左心機能回復や臨床予後に与える影響は未だ明らかでない。本研究の目的は、一回拍出量の低下した大動脈弁狭窄症患者において、左室リモデリングによる心筋微小循環障害や心筋微小血管拡張予備能を温度センサー付きPressure Wireを用いて定量的に評価し、最終的にこれらが術後の左心機能回復や臨床予後に与える影響を系統的に解明することである。この中で、左室駆出率低下や左室内腔の狭小化、左室長軸方向収縮障害により一回拍出量が低下する症例が存在し、予後不良とされる。一回拍出量の低下した予後不良である大動脈狭窄症においては、弁狭窄の因子に加えて、左室圧負荷による肥大(左室リモデリング)にて惹起される左室心筋機能障害ひいては左室心筋微小循環障害の程度や微小血管拡張予備能が術後の左心機能回復程度や臨床予後に影響を及ぼしていることが予想される。しかしながら、これらの疾患モデル群における、心筋微小循環障害や心筋微小血管拡張予備能を温度センサー付Pressure Wireを用いて定量的に評価し、最終的にこれらが術後の左心機能回復や臨床予後に与える影響を系統的に解明することである。今年度は症例登録を20例まで増加させ、肥大心におけるIMR高値、RRRの低下する症例を確認した。これは、左室リモデリングによる心筋微小循環障害、心筋微小血管拡張予備能の低下を客観的に評価し得る結果であり、意義があると思われる。昨年度から大動脈弁狭窄症症例の登録を開始したが、昨年度途中で当院心臓血管外科医の減少ににて症例登録開始が遅れた。心臓血管外科医が再度増員し、新たなチームが立ち上がり、現段階で20例登録を行った。【背景】大動脈弁狭窄症の中で、左室内腔の狭小化、左室長軸方向収縮障害により一回拍出量が低下した例に見られ、予後不良とされる。【目的】本研究は一回拍出量の低下した予後不良である大動脈弁狭窄症例においては、弁狭窄の因子に加えて、左室心筋機能障害ひいては左室心筋微小循環障害の程度や微小血管拡張予備能が術後の左心機能回復程度や臨床予後に影響を及ぼしているかを解明することである。【方法】1)大動脈弁狭窄症症例全例に心臓超音波検査を施行し、大動脈弁弁口面積、平均弁間圧較差、左室駆出率、一回心拍出量を測定し、術後にも同項目を再評価する。2)重症大動脈弁狭窄症症例の治療前に温度センサー付きPressure Wireを用いて微小血管抵抗指標(IMR; index of microcirculatory resistance)、微小血管抵抗予備能比(RRR; resistive reserve ratio)の測定を行う。3)一回心拍出量の低下を来した症例と来さない症例のIMR、RRRを比較検討する。【結果】術後6ヵ月に一回拍出量の改善した群7名と改善無群14名の間では、患者背景に差は認めなかった。

またCFR、FFR、IMR、RRRに差を認めなかった。術前で一回拍出量の保たれている(SVI≧35ml/ m2)群では、術後一回拍出量の改善した群が非改善群と比べ有意にIMRが高かった(29.3±11.6 vs 17.1±6.3, p=0.027)。更に一回拍出量の改善率とIMRが正の相関を認めた(p=0.026, R=0.589)。一方、術前で一回拍出量の低下した母集団(SVI<35ml/m2)では、術後の各指標に差を認めなかった。【結語】術後一回心拍出量が改善した症例と改善しない症例で術前の心筋微小循環障害や心筋微小血管拡張予備能に差を認めなかった。一回拍出量の低下した予後不良の大動脈弁狭窄症例において、温度センサー付きPressure Wireによる術前の微小血管抵抗指標(IMR)、微小血管抵抗予備能比(RRR)が術後の左心機能回復に影響するか検討した。術後6ヵ月での一回拍出量の改善群7名と改善無群14名の間では、術前のIMR、RRRに差を認めなかった。術前で一回拍出量の保たれている群では、術後一回拍出量の改善した群が改善無群と比べ有意にIMRが高かった。術前一回拍出量の低下した群では、術前の各指標に差を認めなかった。術後一回心拍出量の改善した症例と改善しない症例で術前の心筋微小循環障害や心筋微小血管拡張予備能に差異を認めなかった。本年度は大動脈弁狭窄症症例の登録を開始し、現段階で10例の登録を行った。年度途中で当院心臓血管外科医の減少に伴い、症例登録に時間を要した。心臓血管外科医が再度増員し、新たなチームが立ち上がったため、症例登録の遅れを取り戻すように努力する予定である。症例登録を継続し、随時6ヶ月、1年後の心臓超音波による心機能評価および症状の改善度の評価を行ってゆく。医師薬学症例の登録を継続し、前向きにフォローアップを行う。さらに、大動脈弁置換術が施行された症例において、術後の心機能改善の程度を心臓超音波検査にて30日目、6ヶ月目、その後1年ずつ追跡を行い、術後心機能改善の程度、症状(NYHA分類)の改善を評価する予定である。前年度の当院心臓血管外科医の多数のスタッフの人事異動にて、大動脈狭窄症症例が計画当初の予定よりかなり下回り、消耗品の使用頻度が少なくなったことが、本年度も影響したため。本年度は当院心臓血管外科医の多数のスタッフ人事異動のため、大動脈弁狭窄症症例が予定数より下回り、消耗品の使用が少なくなったため。大動脈狭窄症症例が再び増加傾向にあり、登録人数を増やし、登録期間も延長しているため、翌年度請求分含めて全て消耗品(温度付センサー付Pressure Wire)として使用する。心臓血管外科スタッフが新たに着任されたため、大動脈弁狭窄症症例が再び集まることが期待される。当初の予定より登録期間を延長することで登録人数を増やし、翌年度請求分と含めて消耗品(温度センサー付きPressure Wire)として使用する計画である。
前立腺癌、腎癌におけるアポトーシス抑制因子サバイビンに関する分子標的治療の研究

まず、前立腺癌及び腎癌におけるアポトーシス抑制因子であるsurvivinの発現を調べ、survivinの抑制による抗腫瘍効果つき検討した。前立腺生検組織におけるsurvivin mRNA発現は、前立腺肥大症に比し、前立腺癌で、さらに高悪性度の癌で有意に過剰発現していた。一方、臨床腎癌摘出組織においては遠隔転移症例で有意に過剰発現していた。前立腺癌細胞および腎癌細胞において、survivin遺伝子に対するsiRNA導入により細胞増殖が有意に抑制された。また、前立腺癌においては活性型ビタミンDである1α, 25(OH)2D3とsurvivin抑制による抗腫瘍増感効果につき検討した。ホルモン依存性前立腺癌細胞LNCaPにおいては1α, 25(OH)2D3単独で細胞増殖が抑制された。一方、ホルモン非依存性前立腺癌細胞DU145においては1α, 25(OH)2D3単独では細胞増殖抑制をきたさなかったものの、siRNAによるsurvivin mRNAの発現抑制下では、1α, 25(OH)2D3によりDU145細胞増殖が抑制された。これらの結果は、survivinが前立腺癌および腎癌の増殖に関連していること、またホルモン非依存性前立腺癌に対する1α, 25(OH)2D3治療にsurvivinの抑制が有効である可能性が示唆された。一方、臨床腎組織におけるsurvivinとsplice variantsのmRNA発現を定量し、survivinの発現量はM1でMOと比し有意に過剰発現しており、survivin2BはT3がT1+T2に比し過剰発現していた。腎癌細胞cakilにおいて、survivin遺伝子に対するsiRNA導入による細胞増殖への影響につき検討し、細胞増殖が有意に抑制された。(この結果は2008.5月アメリカ泌尿器科学会にて報告し現在投稿中である)また、前立腺癌においては活性型ビタミンDである1α, 25(OH)2D3とsurvivin発現の関連につき検討した。LNCaPにおいて1α, 25(OH)2D3の濃度依存性に細胞増殖が抑制された。一方、PC3においてはluM以下の濃度では細胞増殖抑制をきたさなかった。1α, 25(OH)2D3によるsurvivin mRNAの発現への影響については、LNCaPにおいては濃度依存性にmRNAの発現抑制が認められたが、PC3においてはluM以上の濃度でないとmRNAの発現抑制は認めなかった。1α, 25(OH)2D3の前立腺癌細胞LNcaPの増殖抑制機序のひとつにsurvivinが関与している可能性が示唆された。(この結果は2009. 3月ヨーロッパ泌尿器科学会にて報告した)また、前立腺癌においては活性型ビタミンDである1α,25(OH)2D3とsurvivin発現の関連につき検討した。LNCaPにおいて1α,25(OH)2D3の濃度依存性に細胞増殖が抑制された。一方、DU145においては細胞増殖抑制をきたさなかったものの、siRNAによるsurvivin mRNAの発現抑制下では、1α,25(OH)2D3によりDU145細胞増殖が抑制された。1α,25(OH)2D3の前立腺癌細胞に対する増殖抑制機序、および細胞増殖抑制増感効果にsurvivinが関与している可能性が示唆された(米国泌尿器科学会2009年年次総会、前立腺癌基礎研究セッションI最優秀ポスター賞受賞)
背側神経管細胞の運命決定機構の分子生物学的解析

神経回路網形成の基盤は発生期において、多様な機能をもつ神経細胞の個性の獲得とそれに続く細胞移動や軸索伸長が適切に行われることにある。そのため神経細胞・グリア細胞を生み出す分子メカニズムや回路網形成機構の解明は、神経発生学の大きな課題の一つとなる。本研究では、bHLH型転写因子Olig3の解析を通して、中枢神経系の細胞の運命決定、回路網形成機構を解明することを目的とする。Olig3は発生期の神経管背側部に発現するが、その細胞系譜、移動様式についての知見は乏しい(Takebayashi et al.,Mech.Dev.113 2002)。そこで、我々はOlig3-lacZノックインマウスを作製した(Ding et al.,Dev.Dyn.2005)。このマウスではOlig3細胞の系譜や挙動を短期間追跡することができ、胎生10.5では神経管背側部でのみ観察されるOlig3陽性細胞が、X-gal染色により、同時期に腹側にまで広くみられた。このことから、Olig3系譜細胞は、脊髄発生初期に腹側方向へ移動することが示された。また、Olig3系譜細胞の多くは様々なマーカー分子の発現から介在ニューロンに分化し、さらに一部は背側正中部のアストログリアに分化することを示した。次にOlig3-lacZノックインマウスと神経管腹側正中部に発現し、軸索の伸長をガイドするnetrin-1の欠損マウスとを交配することにより、Olig3系譜細胞の移動がnetrin-1により制御されるかを検討した。その結果、netrin-1欠損マウスではほとんどの細胞が腹側方向へ移動することなく、背側部にとどまることを見出した。このことからnetrin-1がOlig3系譜細胞の腹側方向への移動に誘因的に作用することが示唆された。今後はOlig3欠損マウスの解析、Olig3-Creマウスの作製を行い、Olig3の機能、細胞系譜をより詳細に検討していきたい。中枢神経系はさまざまなニューロン・グリア細胞から構成される。これらの多種多様な細胞を生み出す分子メカニズムを明らかにすることは、神経発生学の大きな課題の一つである。腹側神経管の細胞分化機構については、ソニック・ヘッジホッグ(Shh)などのミッドラインシグナルについての解析から次第に明らかになっているが、背側神経管の細胞分化機構については、2002年になり神経前駆細胞のサブタイプ分類が確立するなど、ようやく解析が進みつつある段階である。本研究では、我々が初めて報告したbasic helix-loop-helix(bHLH)型転写因子・Olig3の機能解析を通して、背側神経管における細胞運命決定機構の解明を目的とする。背側の細胞運命決定機構は未だ不明な点が多い。何故なら、背側因子として知られているWnt, BMPは巨大なファミリーを形成しそれらの働きがredundantであること、また、それらは様々な発生現象に関わっていること、等の理由により研究が進めにくいからである。Olig3は、主に胎生期の背側神経管で発現していることはわかっているが、その機能は全くわかっていない(Takebayashi et al., Mech.Dev.113,169-174,2002)。今年度はヘテロマウス同士の掛け合わせにより、Olig3ノックアウトマウスを作製し表現型解析を行った。内在性Olig3遺伝子の発現をin situ hybridizationや免疫染色法にて解析した。今年度の結果から、Olig3系譜の細胞はこれまで考えられていた以上に、interneuronとmidline astrocyteに分化することが明らかになりつつあり、今後はOlig3遺伝子による細胞分化調節機構を明らかにしたい。
19世紀末から20世紀初頭におけるフランスイデアリスムの展開

本年度は、前年度に得た、19世紀フランスイデアリスムの展開に関する知見をさらに発展させ、かつ、プルーストの作品との関わりを探ることに取り掛かった。プルーストとの関連から見た、フランスイデアリスムの中で、当初の予想通り、アナトール・フランスの重要性が再確認された。そこで、アナトール・フランスの全作品を丁寧に読み返す作業、作品の背景となる歴史的コンテクストの把握、さらには、アナトール・フランスに大きな影響を与えたエルンスト・ルナンとアナトール・フランスとの関係、さらにはルナンとプルーストとの関係を綿密に調査した。そこから、プルーストの掲げるイデアリスムは、その独特の主体性が語りによって実現されている、という予想が導かれた。そこで、プルーストの作品から抽出される、得意な主観性の感覚を、プルースト特有の印象主義との関連でとらえ、特にそれを印象主義的的主観性と名付け、その語りの構造を分析した。その成果の一部を、ストラスブール大学で行われた国際コロック「主観性と相対主義、20世紀、21世紀における作家」において、発表し、好評を得た。現在、プルーストの草稿におけるアナトール・フランスの作品の占める位置について、綿密な調査を遂行中である。また、ルナンとプルースト、バルベーとプルーストの関係についても、広く調査し、その知見を広げた。当時のキリスト教をめぐる、政教分離論争、さらには、デカダンの態度などについて、ルナン、バルベー、プルーストの複雑な関係について詳しく調べた。この点については、近く学内論文集などで発表する予定である。当初の予定よりも、アナトール・フランスとプルーストとの関係に多くの研究時間を割いたが、着実な成果をあげることができ、今後の研究の展望もより明確に見えてきたため。今後は、プルーストとアナトール・フランスの関係を軸に、19世紀フランス・イデアリスムの展開を展望することを目指す。特に、モーリス・パレス、ユイスマンス、さらには自然主義の作家に対するフランスの態度こそが、プルーストの考えるイデアリスムに非常に近い、という仮説の検証を進めていく予定である。19世紀末から20世紀初頭のプルーストのイデアリスムを探るにあたり、『失われた時を求めて』の草稿から、決定稿に至るまで綿密に調査し、そのイデアリスムの中心概念である《croyance》という概念の様々な特性を分析した。また19世紀末の作家としてアナトール・フランス、モーリス・バレス、エルンスト・ルナンにおけるイデアリスムの特性を見極めるため、多くの文献を渉猟した。アンドリーヌ・シアヌ・ベニスの提出した19世紀後半のイデアリスムに対する分析を基に、懐疑主義やデカダンなど、個々の論点についての知見を深めた。そうした調査を基に、プルーストが描く《croyance》、現実、真理、幻影といったテーマ系について、詳しく分析し、その特性が浮かび上がるよう努力した。プルースト研究の枠組みでは、従来あまり注目されていなかった《croyance》という概念が、『失われた時を求めて』の中でいかに現実、真理といった概念と交差し、展開しているのかを示した。ここから19世紀所作家とプルーストの比較検討をするための、重要な基礎を築いた。これはガルニエ出版社から出版される『La croyance preustienne-de l'illusion a laverite literaire』の一つの大きな利点である。また、研究のための信頼できる書誌を作成し、研究の重要な基盤とした。しかしながら、19世紀諸作家についての知見はまだ深める余地が多分に残っている。
リアルタイム型エラーデバッグの基礎理論と実際

本年度はリアルタイム型エラーデバッグに必要と考えられる3つの基盤技術のうち、「リアルタイム構文解析」について行った。プログラムの区切りとなるキーワードの少ない言語では既存のリアルタイムな構文解析手法を使用できないため、プログラムの構造を用いてリアルタイム構文解析するという本研究のアイデアは試作段階では上手く動いている。現在、実用化に向けたユーザテストを目指し、実装の拡張を行っている。現在の試作段階で、幾つかの検討すべき事項が明らかになった。まず一つ目は、プログラムが入力されている時、どのようなタイミングで解析を行うのが妥当かという実用化の面での課題である。実際にリアルタイムで使用されるためには、処理の重さとの費用対効果が重要になるため、今後のユーザテストによって良いバランスを見つけるべきであるという結論に至った。こちらは実装の拡張が終わり次第、幅広くユーザテストを行い、経験則としての構文解析の良いタイミングを検討する。二つ目はスコープの問題をどう扱うかである。具体的には、本研究では部分的な構文解析を行うため、変数の束縛情報をどのように正しく保つかが問題になる。こちらは実装前から検討されていたが、試作の簡易なテストによってより難しい問題だと判明した。最大限に可能な限り構文解析を行うためには、言語それぞれの構文及び構文解析に踏み込んだ実装にする必要がある。これは本研究のコンセプトである「既存のコンパイラの構文解析器を使用した軽量手法」と不両立であるため、現在どちらを取るかの検討を行っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。
心理学者による専門家証言の効果‐裁判員裁判への適用‐

本研究の目的は、心理学者による専門家証言が裁判員による目撃証言の信用性判断に及ぼす影響を明らかにすることであった。特に、一般市民においては、目撃証人の属性(年齢、障がいなど)が証言の信用性判断にバイアスのかかった影響を及ぼすことがある、という先行研究に着目し、心理学者による専門家証言(目撃証言研究の知見、裁判員が目撃証言の信用性をどのように判断するかについての知見など)が、このような一般市民の判断を是正するかどうかを検討した。本年度は、昨年度までに実施した調査及び実験のデータについて再分析を行った。その結果、裁判員が属性の異なる目撃証人による証言の信用性を判断する過程の一端を明らかにした。また、心理学者による専門家証言は、裁判員に目撃証人の証言能力を査定させることで、証言内容に関する記憶を向上させることが示された。しかし、心理学者による専門家証言を提示する条件とそうではない条件との間で、証言の信用性判断に差異が見られなかったことから、証言内容への記憶の高まりは、証言の信用性判断にはあまり影響がないといえる。しかしながら、公判審理後に行われる評議では、裁判員は目撃証言など様々な証拠を吟味した上で、被告人に対して有罪無罪の判断、量刑の判断を行うことを踏まえると、評議の段階で目撃証言の内容をよく覚えていなければ、その判断に反映することができないと推測される。以上より、実際の裁判では、心理学者による専門家証言の効果は、法の素人である裁判員の判断に関与する可能性があり、極めて重要であると考えられる。今後は、心理学者による専門家証言が有罪無罪の判断、量刑の判断に与える影響についても検討する必要があると思われる。(抄録なし)本研究の目的は,日本の裁判員裁判において,心理学者の専門家証言が裁判員の法的判断にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることである。特に,一般市民においては,目撃証人の属性(年齢、障がいなど)が証言の信用性判断にバイアスのかかった影響を及ぼすことがある,という海外の先行研究に着目し,心理学者の専門家証言が,こういった判断を是正するのかどうかを明らかにする。本年度は,1.目撃証人の属性が日本の裁判員による証言の信用性判断に影響を及ぼすのかどうかを検討した。特に,2.裁判員による情報処理の過程(目撃証言に対して分析的な処理を行った場合,または自動的な処理を行った場合)および裁判員の情報処理スタイル(合理的,直観的)との交互作用について検討した。それにより,裁判員が証言の信用性をどのように判断しているのかを明らかにしようとした。また,3.同一の実験材料を用いて,アメリカにおいても同様の実験を行い,アメリカ人と日本人では異なるとされている思考様式と目撃証人の属性との交互作用についても検討した。1.目撃証人の属性は裁判員による証言の信用性判断に影響を及ぼした。特に,目撃証込の年齢が5歳の場合,目撃証人が知的障がい者の場合に,裁判員は証言の信用性を低く判断することが示された。2.裁判員による情報処理の過程および裁判員の情報処理スタイルと目撃証人の属性の交互作用は,実験が現実場面(具体的な証言を裁判員に提示,集団実験など)に近づくことによって見られなくなった。3.アメリカ人と日本人の証言の信用性判断に関しては,アメリカ人の方が日本人よりも年齢が5歳の目撃証人の証言の信用性を低く判断したことを除くと,差が見られなかった。次年度は,以上の実験結果を踏まえて,心理学者の専門家証言が裁判員の法的判断に及ぼす影響を検討する。本研究の目的は,裁判員裁判において,心理学者の専門家証言が裁判員による証言の信用性判断にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることである。特に,法の非専門家である市民においては,目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断にバイアスのかかった影響を及ぼすことがある,という海外の先行研究に着目し,心理学者の専門家証言が,こういった判断を是正するのかどうかを明らかにする。本年度は,追加実験を含む3つの実験を行い,以下の結果を得た。(1)目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響とその生起機序を判断理由から検討した。この実験は,昨年度に行った実験にデータを追加するために行った。この追加実験により,実験参加者が20名から40名となった。分析の結果,目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に影響を及ぼすことが示された。そして,裁判員が2つの独立したシステム(分析的処理と直観的処理)で証言の信用性を判断する可能性が示された。(2)目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響の生起機序が日米で異なるのかどうかを検討した。米国人への実験は昨年度までに終了していたため,本年度は日本人データを収集した。分析の結果,日本人と米国人の間に,思考様式の文化差が確認された。そして,目撃者が5歳の子どもの場合に,米国人は日本人よりもその証言の信用性を低く判断することが示された。(3)心理学専門家証言によって,目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響が低減されるのかどうかを検討した。その結果,目撃者が障がい者の場合に,心理学専門家証言と証人の能力に関する質問によって分析的処理を促された裁判員は,統制された裁判員よりも,目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響が低減されることが示された。

本研究の目的は、心理学者による専門家証言が裁判員による目撃証言の信用性判断に及ぼす影響を明らかにすることであった。特に、一般市民においては、目撃証人の属性(年齢、障がいなど)が証言の信用性判断にバイアスのかかった影響を及ぼすことがある、という先行研究に着目し、心理学者による専門家証言(目撃証言研究の知見、裁判員が目撃証言の信用性をどのように判断するかについての知見など)が、このような一般市民の判断を是正するかどうかを検討した。本年度は、昨年度までに実施した調査及び実験のデータについて再分析を行った。その結果、裁判員が属性の異なる目撃証人による証言の信用性を判断する過程の一端を明らかにした。また、心理学者による専門家証言は、裁判員に目撃証人の証言能力を査定させることで、証言内容に関する記憶を向上させることが示された。しかし、心理学者による専門家証言を提示する条件とそうではない条件との間で、証言の信用性判断に差異が見られなかったことから、証言内容への記憶の高まりは、証言の信用性判断にはあまり影響がないといえる。しかしながら、公判審理後に行われる評議では、裁判員は目撃証言など様々な証拠を吟味した上で、被告人に対して有罪無罪の判断、量刑の判断を行うことを踏まえると、評議の段階で目撃証言の内容をよく覚えていなければ、その判断に反映することができないと推測される。以上より、実際の裁判では、心理学者による専門家証言の効果は、法の素人である裁判員の判断に関与する可能性があり、極めて重要であると考えられる。今後は、心理学者による専門家証言が有罪無罪の判断、量刑の判断に与える影響についても検討する必要があると思われる。本年度の研究目的は,目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響を明らかにすることであった。この目的を達成するために,本年度は5つの実験を行い,目撃証人の属性,特に年齢と障がいの有無が裁判員による証言の信用性判断に影響を及ぼすことを明らかにした。また,本年度は学会等での発表が6件,1本の論文を学術誌へ投稿済みであることを踏まえても,研究はおおむね順調に進展していると言える。本年度は、追加実験を含む3つの実験を実施した。その結果、目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響の生起機序を明らかにした。そして、目撃証人の属性が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響を低減するために、心理学専門家証言によって裁判員に分析的な処理を動機付け、その効果を検討した。これらの点から、本年度は計画通りに研究が進んできた。そのため、「研究の目的」の達成度については、おおむね順調に進展していると言える。本研究課題の今後の推進方策は,研究計画通りである。具体的には以下の通りである。1.心理学専門家証言が裁判員による証言の信用性判断に効果があるのかを検討し,明らかにする。2.国内学会,国際学会で研究の成果を発表する。3.研究の成果を法と心理学を扱う雑誌に投稿する。4.心理学者や法律の実務家への調査を行う。本研究課題の今後の推進方策は以下の3点に集約できる。1.心理学専門家証言が裁判員による証言の信用性判断に及ぼす影響のメカニズムの検討2.国内外での学会発表3.雑誌論文への投稿来年度は、本研究課題の最終年度であるため、得られた研究結果をまとめ、学会発表・論文投稿に尽力する。(抄録なし)
海洋生物起源エアロゾルから捉える東シナ海の生物生産が雲場に及ぼす影響の解明

東シナ海上空における海洋の生物過程から生じる硫酸塩エアロゾル(海洋生物エアロゾル)について、海洋現場観測や同位体分析、数値大気モデルによる計算を通して動態を明らかにし、その雲場への影響について調査した。海洋生物エアロゾルの寄与は、様々な種類のエアロゾルが混在する東シナ海上空ではあまり大きくない。しかし雲場は、衛星搭載のレーダと受動型放射計による解析から特徴的な振る舞いを示すこと、海洋現場観測によってDMSとクロロフィルの季節変動、同位体分析によって鉛の起源について知見を得ることができた。雲解析班は、衛星等の必要な各種データを収集して、低層の水雲の粒子遷移について一般的な特徴を得た。即ち雲粒数が多い場合には粒径が小さく、非降水性の場合が多いが、雲粒子が併合して数が少なくなるにつれて粒径が大きくなり、降水性の雲が増える。陸上と海上の雲の違いは、エアロゾル粒子数と上昇速度の違いによって引き起こされていると考えるのが妥当である。エアロゾルモデル班は、計算の感度実験や客観解析データなどの参照データの効率的な取り込み等のモデルの調整を行った。海洋化学班は、植物プランクトンや藻類から産出されるDMS(Dimethylsulfide)およびDMSP(Dimethylsulfbniopropionate)の海水中濃度の測定のために、FPD検出器を備えたガスクロマトグラフ(島津GC-2014)を購入した。海水中に溶存しているDMSを抽出するため、一定量の海水試料を純窒素ガスでパージし、吸湿後、-78°Cでクライオフォーカスし、GCに導入するシステムについて検討を開始している。最初は、1pmol程度での検出限界でDMSの測定を目標としている。同位体班は、2011年5月から2012年4月にかけ、長崎県大村市でハイバキュームサンプラーを用いて採取されたエアロゾル粒子81試料を、1M-HCl可溶成分と鉱物成分とに分けて、元素分析を行った。そのうち10試料についてさらに、Sr-Pb同位体比分析を行った。元素分析の結果、エアロゾル中のCu,Zn,Cd,Pbは人為起源であること、Sr同位体比分析の結果、エアロゾル中の鉱物粒子の起源は夏は現地性で冬春に大陸性となること、Pb同位体比分析の結果、大村市の大気中の人為起源鉛の起源は、秋冬は中央アジアやロシア方面、春の黄砂飛来時には現地(日本)起源であることが示唆された。本年度の成果を、雲系・エアロゾル系・海洋化学系の順に以下に記す。CloudSatデータから、雲層内の最大レーダ反射率の範囲を-15dBZ以下(非降水)、-15から0dBZ(弱い降水)、0dBZ以上(降水)の3つに分けたところ、最大レーダ反射率が大きくなるにつれて雲の幾何学的厚さが厚くなることがわかった。世界的に広く活用されているGEOSCHEM化学輸送モデルを用い、全球計算にアジア域を50km格子でネストさせて、東アジアスケールの大気汚染物質と海洋起源のDMSの輸送シミュレーションを行った。DMSの大気濃度の再現性を検討したが、最近の大気濃度の変動を再現するためには、海洋中のDMS濃度のデータベースの更新が必要であることが示された。DMS研究の第一人者であるYang G.P.教授の研究室を訪問し、海水に溶存するDMSおよびDMSPを抽出精製するシステムについて学び、GC接続型の測定システムを立ち上げた。航行海域が限られる東シナ海において、年間のDMS放出量を概算に向けて、衛星によるプランクトン種別の現場生産量の見積もりに乗じるプランクトン種別のDMS放出量を実験室にて求める必要が有るため、東シナ海に代表的なプランクトン3種の単離培養を開始した。また大村市において,2011年6月2012年8月にかけて数日おきに吸引採取されたエアロゾル粒子試料113体について,塩酸可溶成分の鉛同位体比分析を行った。またそのうち20試料についてはケイ酸塩成分についてSr-Nd同位体比分析を行った結果,秋から冬にかけて中国の鉱床起源と考えられる鉛が飛来していることが明らかになった。また,黄砂が飛来する春には鉱物粒子の起源は中国西部であるのに対し,秋冬の鉱物粒子の起源は中国中西部とより近いことが明らかになった。風の軌道が低い時に中国都市部より人為起源物質が運搬される可能性が示唆される。(雲の衛星観測)中緯度の雲場の特徴を調べるため、水雲の雲水総量LWPの量の違いに対して衛星に搭載されたレーダが受信する反射率Zeの頻度分布がどう変わるかを調べた。LWPが小の時以外は概して一山型だが、LWPが小の時は二山型になる。この説明としてZeの小さなピークは雲の発生初期、大きなピークは降雨が終わった衰弱期に対応していると解釈した。(エアロゾルの数値モデリング)GEOSCHEM化学輸送モデルによる東アジアスケールの大気汚染物質と海洋起源のDMSの輸送シミュレーションを精確に行うには、実測を基にしたデータベールを導入する必要があることが分かった。そのためYang et al. (2011)やZhang et al. (2014)などによる東シナ海周辺におけるDMSの実測値を入力して計算したところ、海洋生物起源のエアロゾルの量は極めて少ないことがわかった。(海洋化学観測)

夏季東シナ海の東部の表層は窒素固定生物によって、懸濁・溶存態有機物量が増加している海域が有ることが、有機物分析とd15N値を組み合わせた解析で明らかとなった。これらの海域では、栄養塩の再生生成速度が、内湾の湾央域と同様に高くなっており、高いN/P比の有機物から、低いN/P比の栄養塩が生成していた。したがって、再生栄養塩の寄与は、N/P比の高い大気降下物由来の栄養塩供給が卓越する海域において、一次生産を支える重要な起源であることを明らかにした。(同位体分析)大村市のエアロゾルの起源を明らかにすることを目的に,2011年夏から2012年夏にかけて採取されたエアロゾル試料の同位体比分析を行った.本年度は特に,鉛同位体比では起源が特定できない試料について,ケイ酸塩成分のSr-Nd同位体比分析を行った結果,鉛濃度の高い時期のダスト粒子の起源は中国内陸の砂漠であることが明らかになった.最終年度である今年度の進展状況として、地球化学分野の以下の活動を記述する。黄海や、長江希釈水の影響がある西部東シナ海では、5から20ミクロンの画分の植物プランクトンの画分のDMSP生産量が多く、主要構成種の渦鞭毛藻類の寄与が指摘されている(Zhang et al., 2014)。しかしながら、栄養塩が枯渇する長江希釈水の縁辺部で、植物プランクトン種が珪藻類から渦鞭毛藻類に移行する海域では、死滅期に移行して浮遊する珪藻類も多く存在することが想定されるため、沿岸部だけでなく、東シナ海大陸棚西部でも、珪藻類由来のDMSの生産の寄与を見過ごすことは出来ないと考えられる。特に、珪藻類の現存量が相対的に多い冬季春季(Furuya et al. 2003)には、夏季よりもクロロフィルa色素当たりのDMS濃度が高いという報告もある(Yang et al., 2011)。一方、大村市において2011年夏から2012年夏にかけて数日おきに吸引採取されたエアロゾル粒子の起源を高精度で明らかにするため,エアロゾル試料を塩酸可溶成分と難溶成分(ケイ酸塩成分)とに分けてそれぞれ,鉛濃度及び鉛同位体比と,Sr-Nd同位体比を測定した.その結果,1鉛濃度は,秋から翌春にかけて高く,特に3月から5月に最大となること(図1),2鉛同位体比は,秋から冬は中国北部及び中央アジア,夏の数日間は中国南部の値と類似すること(図2),3春と夏の鉛同位体比は日本の大気の値と類似するが,鉛が最高濃度を記録する3月から5月のSr-Nd同位体比は中国の砂漠粒子の値と類似すること,が明らかとなった.これらのことから大局的には,大村市のエアロゾルは夏以外,大陸由来であるということが言える.さらに,鉛同位体比を詳細に検討することにより,大陸内の起源地域の変化を精度良く検出でき,後方流跡線との照合の結果,それは季節風の向きに応じた変化であることが明らかとなった.東シナ海上空における海洋の生物過程から生じる硫酸塩エアロゾル(海洋生物エアロゾル)について、海洋現場観測や同位体分析、数値大気モデルによる計算を通して動態を明らかにし、その雲場への影響について調査した。海洋生物エアロゾルの寄与は、様々な種類のエアロゾルが混在する東シナ海上空ではあまり大きくない。しかし雲場は、衛星搭載のレーダと受動型放射計による解析から特徴的な振る舞いを示すこと、海洋現場観測によってDMSとクロロフィルの季節変動、同位体分析によって鉛の起源について知見を得ることができた。研究の目的と上記の研究実績の概要から、(2)のおおむね順調に進展していると判断する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
妊娠期から取り組む産後の再喫煙防止を目的とした禁煙サポートプログラムの効果検証

先行研究において産後の再喫煙を防止するために妊娠・出産・育児期までの長期に継続した地域で取り組む禁煙サポートプログラムを開発した.本研究では,プログラムの一般化に向け,地域特性が異なる複数の地域でプログラムを妊娠期から産後18ヵ月まで実施し,地域に対する比較介入試験からプログラムの効果検証を行う.さらに,プログラムに基づく介入と並行しプログラムのプロセス評価を行う.介入期間中,繰り返しプログラムの実施過程上の問題点をモニタリングし必要に応じプログラムを改良するもので,プログラムの実践・評価・改良を一体として取り組むものである.先行研究において産後の再喫煙を防止するために妊娠・出産・育児期までの長期に継続した地域で取り組む禁煙サポートプログラムを開発した.本研究では,プログラムの一般化に向け,地域特性が異なる複数の地域でプログラムを妊娠期から産後18ヵ月まで実施し,地域に対する比較介入試験からプログラムの効果検証を行う.さらに,プログラムに基づく介入と並行しプログラムのプロセス評価を行う.介入期間中,繰り返しプログラムの実施過程上の問題点をモニタリングし必要に応じプログラムを改良するもので,プログラムの実践・評価・改良を一体として取り組むものである.
鳥類で見出した新規視床下部ホルモンGnIHのレセプターの局在と生理的変動

我々のグループは、鳥類のウズラの脳から生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制するペプチドを単離・同定し、生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(Gonadotropin-inhibitoryhormone ; GnIH)と名付けた(BBRC 275:661-667,2000)。さらに、最近このGnIHレセプターを分子生物学的手法により同定し、その結合特異性を生化学的手法により明らかにした(J.Endocrinol.184:257-266,2005)。本研究の目的は、新規視床下部ホルモンであるGnIHの作用機序を明らかにすることである。そのためには、GnIHレセプターが発現している細胞を同定する研究が必要不可欠である。そこで、GnIHレセプターmRNAの発現部位をin situハイブリダイゼーション法により詳細に解析した。さらに、GnIHレセプターの発現部位と脳下垂体ホルモン産生細胞や生殖腺刺激ホルモン放出促進ホルモン(Gonadotrobin-releasing hormone ; GnRH)産生細胞の関係を解析するために、GnIHレセプターのin situハイブリダイゼーションと脳下垂体ホルモンやGnRHの免疫組織化学法を同一切片上で行った。その結果、GnIHレセプターのmRNAは、脳内の広い領域に発現していることが明らかとなった。特に高発現を示した部位は、GnRHニューロンを含む視索前野や視床下部領域、さらには脳下垂体であった。特に脳下垂体では生殖腺刺激ホルモンが発現している細胞にGnIHレセプターが共発現していた。この結果は、GnIHは脳下垂体細胞に直接作用し、生殖腺刺激ホルモヒの放出を抑制することを示している。加えて、GnIHは視索前野や視床下部を介して間接的に生殖腺刺激ホルモンの放出を調節している可能性も示された。尚、GnIHレセプターに対する抗体の作成を試みたが特異的な抗体を得るに至らなかった。我々のグループは、鳥類のウズラの脳から生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制するペブチドを単離・同定し、生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(Gonadotropin-inhibitoryhormone ; GnIH)と名付けた。本年度は、GnIHレセプターmRNAの発現部位をin situハイブリダイゼーション法により詳細に解析した。さらに、GnIHレセプターの発現部位と脳下垂体ホルモン産生細胞や生殖腺刺激ホルモン放出促進ホルモン(Gonadotropin-releasing hormone ; GnRH)産生細胞の関係を解析するために、GnIHレセプターのin situハイブリダイゼーションと脳下垂体ホルモンやGnRHの免疫組織化学法を同一切片上で行った。この結果は、GnIHは脳下垂体細胞に直接作用し、生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制することを示している。このようなデータの結果を踏まえ最終年度となる来年度は、GnIHレセプターの生理的変動と生理的意義を解析する予定である。

この結果は、GnIHは脳下垂体細胞に直接作用し、生殖腺刺激ホルモヒの放出を抑制することを示している。加えて、GnIHは視索前野や視床下部を介して間接的に生殖腺刺激ホルモンの放出を調節している可能性も示された。尚、GnIHレセプターに対する抗体の作成を試みたが特異的な抗体を得るに至らなかった。