hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無血清培養系を用いた口腔扁平上皮癌におけるSP細胞の分子・生物学的特性解析

口腔がんにおけるがん幹細胞の分子生物学的特性をフローサイトメトリーを用いて、がん館細胞と考えられる細胞を分離し、単層培養系および浮遊培養系で培養を行いインターロイキンや各種ケモカインを導入することによりその細胞増職能や形態の変化、細胞浸潤能、さらには動物へのがん細胞の移植を行うことにより増腫瘍能特性の検討を行い、また遺伝子解析を行いことにより周囲環境への相互作用の検討を行ったところ、インターロイキン6がその中心を担っていることが明らかとなった。初年度である、平成25年度は口腔癌細胞株からSP細胞とMP細胞の再分離が可能であること、および低酸素培養によるSP細胞の特徴性の維持および、口腔癌細胞におけるSP細胞の占める割合の確認を行った。SP細胞の細胞全体における割合は1%5%程度であり、1%低酸素条件下で培養したSP細胞を再度フローサイトメトリーを用い占める割合を確認すると、その割合は増加しておりある程度はSP細胞の特異性を保ちながわ増殖していると判断できた。また、インターロイキン6を用い細胞培養を行うと、担送培養系では細胞増加性の増加を認め、また浮遊培養系ではsphere形成能の増加を認めた。さらに細胞の浸潤能の比較ではインターロイキン6の添加により浸潤能の増加を認めた。インターロイキン6以外の他のサイトカインにおいては細胞増殖能および、sphere形成能に有意差は認めなかった。口腔癌細胞株を無血清条件で培養を行い、フローサイトメトリーを用い、薬物排出能の高いSIDE POPULATION細胞を分離し、SIDE POPULATION細胞でないMAINPOPULATION細胞と比較検討を行うことや、種々のサイトカイン・ケモカインを混和、酸素条件をつけることで、幹細胞の比率変化の検討や細胞性質の変化、また単層培養条件および浮遊培養条件下でどのように変化を見せるのか検討を行った。1%低酸素濃度条件においては20%通常酸素濃度に比較し、よりSIDE POPULATION細胞の比率が高くなっており、またSIDE POPULATION細胞をマイクロアレイを用い、解析を行うとインターロイキン6がその中心を担っていることが明らかとなった。そこで、インターロイキン6やその他マイクロアレイ解析で中心を担っていたインターロイキンを混和すると、単層培養および浮遊培養において細胞増殖能が増加していた。また、動物への移植による増腫瘍能の比較においてもSIDEPOPULATION細胞はその他の細胞に比較し、少ない個数での増腫瘍能を示し高い増腫瘍能を持っていることが明らかとなった。また、ケモタキセルを用いた細胞浸潤能試験において、SIDEPOPULATION細胞はその他の細胞と比較し、明らかに高い細胞浸潤能を保持しており、さらにはインターロイキン6および8を混和することで、さらに細胞浸潤能が亢進することが明らかとなった。口腔外科口腔癌細胞株におけるSP細胞の割合は非常に少量であり、実験に必要とされるその抽出が非常に困難であり、また、抽出した少量の細胞を各実験に用いるため、頻回な細胞抽出が必要であることも実験の遅延をしている原因と考えられる。初年度の実験計画において14まで計画を立案していたが、結果を出せることができるものは1および2のみとなった。本研究ではSP細胞の癌幹細胞としての細胞特性、またSP細胞を維持することのできる細胞環境因子の同定、他の癌幹細胞マーカーとされているものとの比較、腫瘍形成能の比較を初年度の目標としていたことから、初年度の目標を達成することを目標とし、また培養細胞だけではなく、患者から採取した患者由来細胞においてSP細胞の割合や他の特性についての検討を行うこととしている。SP細胞の抽出は割合的に非常に困難であることが判明したため、細胞を多く用意することや、頻回な分離を行うことで安定したSP細胞の抽出を可能とし、今後の研究をスムーズに施行することが可能になるであろうと考えられる。
キャリア中期の危機に対する有効なコーピングの構築

本年度の研究実績については、次の通りである。詳細については、(1)学術論文(査読論文)1編:1「組織ストレスに対応するコーピング・マネジメントの構築ーケース・メソッドによる学習の有効性ー」『日本近代学研究』第61集(韓国日本近代学会)、(2)国際学会Proceedings1編:2韓国日本近代学会第37回国際学術大会「組織における有効なコーピング・マネジメントの構築」(韓南大学校)、(3)学会発表3編:32018年度・組織学会研究発表大会「リーダーシップスタイルの認知が心理的側面に及ばす影響」(東京大学)、4人材育成学会第16回年次大会「再考:リーダーシップスタイルの認知からの影響ー理想と現実との整合性からー」(東海大学)、5「キャリア意識の形成にかかわる探索的研究ー社会福祉法人の組織成員に焦点を当ててー」(東海大学)、以上の5編である。また、2018年10月には、「浜松市教育委員会教員免許状更新講習」において、これまでの調査・分析結果、考察を一部紹介してメタ分析を実施した。さらに、2019年1月には、Ph.D Arvind Shingha(テキサス大学教授)をゲスト招聘して、「ポジティブデビエンス・セミナー&ワークショップ」を主宰した。これらについては、本研究の研究仮説の設定・修正、仮説モデルの再構築において重要な研究基盤である。一方、個人(5名)を対象とする「ライフヒストリー分析」を実施して、主要概念および関係概念、関係性抽出、研究全体の整合性と方向性について、再確認がなされた。本年度についても、2019年5月に開催予定の韓国日本近代学会第39回国際学術大会において、「日本の学校組織におけるキャリア開発システムーマネジメント能力の視点からー」の発表許可が得られている。30年度については、1ストレス理論におけるCopingの理論的枠組みの決定、2設定された初期仮説の第一次検証による「仮説モデル」の整合性の検討、この2つを中心的課題と仮定しており、概ね設定した予定通りの進捗状況である。また、社会福祉法人に所属する組織成員(介護職員5名)への「ライフヒストリー分析」が実施できたことは、予定(23名)以上に大きな成果であり、Copingを類型化した「問題中心Coping」「情緒中心Coping」「社会的支持」3種類の内容と機能について研究を精緻化させ、「社会的支持」を機能させるための4つの支持者(「情緒的支持者」「道具的支持者」「情報的支持者」「評価的支持者」)の設定の有効性についても、一定の確認、評価が得られた。研究の主要部分である「キャリア中期の危機」「組織ストレス」「コーピング・マネジメント」について、学術(査読)論文および主要学会での研究発表を通じて一定の評価が得られ、研究内容の整合性が明確にされたことは大いに意味があるといえる。30年度の研究の進捗状況については、概ね順調に進展し、一部は当初の予定よりもやや良いことから、31年度の研究進行については大きな修正はない。31年度は、1組織成員を対象とする調査の継続実施(第二次検証)、2同調査の起業家への展開、3調査に協力いただいた個人・組織・団体への分析結果提示、4分析結果に対する「メタ認知」能力確認、この4つを中心課題として取り組む予定である。特に、組織からの影響のそれほど強くない起業家(個人事業主)に対して、どの程度の有効性が抽出されるのか検討することで仮説モデルと研究仮説の有意味性、有効性を確認することを重視して、何らかの制約条件(障害)が発見されることで、マネジメント上の実践への展開可能性に基づく本研究の価値を高めることができると考えている。また、組織においてCopingを有効に機能させるためのキャリア開発プログラムを設計することも研究目的であることから、調査対象者・対象組織に分析結果をフィードバックを通じて組織成員のメタ認知能力を高めて、成果達成の支援に取り組む予定である。詳細については、(1)国際学会Proceedings2編:1韓国日本近代学会第35回国際学術大会「日本における成果主義の変遷と課題」(ハンバット大学校)、2韓国日本近代学会第36回国際学術大会「職務満足構造の再考」(愛媛大学)、(2)学会発表2編:32017年度組織学会研究発表大会「モティベーション視点からのキャリア中期の危機ー公立学校の組織成員に焦点をあててー」(滋賀大学)、4人材育成学会第15回年次大会「キャリア後期の組織成員の心理的特性ー50歳代のモティベーション・マネジメントー」(法政大学)、(3)報告書1編:5養護教諭地区研究会「養護教諭の仕事意識と仕事行動ー属性比較からの考察ー」(全50頁)、以上の5編である。また、2017年7月に、北海道高等学校養護教諭研究会石狩地区において、ヒアリング調査と「臨界事象法(Critical Incident Method)」による分析を実施した。2017年10月に、浜松市教育委員会教員免許状更新講習において、これまでの調査結果、分析結果、考察にかかわるメタ分析を実施した。これらについては、本研究の研究仮説の設定と仮説モデル構築の重要な基盤である。さらに、個人(3名)を対象とするライフヒストリー分析を実施して、主要概念および関係概念の関係性抽出、研究全体の整合性と方向性について確認がなされた。そして、2018年5月に開催予定の韓国日本近代学会第37回国際学術大会においても、「組織における有効なコーピング・マネジメントの構築ーケース・メソッドによる学習可能性ー」の発表許可が得られている。29年度については、1キャリア理論の研究

系譜再構築のための文献研究、2既に実施した調査対象者へのライフヒストリー分析を予定しており、概ね設定した予定通りの進捗状況である。また、次年度以降を予定していた、営利組織・非営利組織(社会福祉法人)を対象とする制度調査(評価制度・育成制度・ストレス対応・CDP)を前倒しで開始(現在50事業所)することができたため、「概念モデル(キャリア中期の危機)」の構築と「研究仮説(Copingの有効性)」の設定にかかわる有効な視座(想定外概念)を取り込むことが可能となり、より精緻な研究として推移している。そして、研究協力者および調査協力組織・団体との連携体制の確立に向けての取り組みも順調である。研究協力者2名とは、複数回ミーティングを実施し、韓国日本近代学会の学会事務局とは、2018年5月の国際学術大会開催時にミーティングが可能である。研究業績(5編)についても、予定していたもの(3編)よりも多く、順調であると考えられる。本年度の研究実績については、次の通りである。詳細については、(1)学術論文(査読論文)1編:1「組織ストレスに対応するコーピング・マネジメントの構築ーケース・メソッドによる学習の有効性ー」『日本近代学研究』第61集(韓国日本近代学会)、(2)国際学会Proceedings1編:2韓国日本近代学会第37回国際学術大会「組織における有効なコーピング・マネジメントの構築」(韓南大学校)、(3)学会発表3編:32018年度・組織学会研究発表大会「リーダーシップスタイルの認知が心理的側面に及ばす影響」(東京大学)、4人材育成学会第16回年次大会「再考:リーダーシップスタイルの認知からの影響ー理想と現実との整合性からー」(東海大学)、5「キャリア意識の形成にかかわる探索的研究ー社会福祉法人の組織成員に焦点を当ててー」(東海大学)、以上の5編である。また、2018年10月には、「浜松市教育委員会教員免許状更新講習」において、これまでの調査・分析結果、考察を一部紹介してメタ分析を実施した。さらに、2019年1月には、Ph.D Arvind Shingha(テキサス大学教授)をゲスト招聘して、「ポジティブデビエンス・セミナー&ワークショップ」を主宰した。これらについては、本研究の研究仮説の設定・修正、仮説モデルの再構築において重要な研究基盤である。一方、個人(5名)を対象とする「ライフヒストリー分析」を実施して、主要概念および関係概念、関係性抽出、研究全体の整合性と方向性について、再確認がなされた。本年度についても、2019年5月に開催予定の韓国日本近代学会第39回国際学術大会において、「日本の学校組織におけるキャリア開発システムーマネジメント能力の視点からー」の発表許可が得られている。30年度については、1ストレス理論におけるCopingの理論的枠組みの決定、2設定された初期仮説の第一次検証による「仮説モデル」の整合性の検討、この2つを中心的課題と仮定しており、概ね設定した予定通りの進捗状況である。
デルタ翼に働く非定常大迎角空気力の研究

この研究は、従来のウィングロック研究に見られる様な具体的な飛行機を対象とする設計データの取得を目指すものではなく、デルタ翼に大迎角で見られるウィングロック現象の物理的原因を解明することを目的としている。特に、従来この種の研究で多用されてきた模型の自由回転振動による手法を避けて、強制的にロール回転振動を模型に与えながら、これに働く空気力とそれによるローリングモーメントを、天秤によって測定することにより、より現象を正確に測定し、加振の振動数や振幅に対する依存性を詳しく調べることが出来る様に測定装置を工夫したところに特色がある。測定には空気力のほかに、模型の運動による慣性力が働き、これが容易に空気力を上回る大きさとなるために、測定結果から慣性力の影響をどこまで正確に差し引くことが出来るかが、研究の成否を握っている。ここでは、基本的には軽量模型の使用、比較的遅い回転速度から始める、丁寧な天秤の校正などによって研究目的を達成するように努め、最終的には無次元振動数が0.1に及ぶ範囲までの測定に成功した。デルタ翼模型として主として半頂角14度、及び7度の二種類を取り扱ったが、特に従来不明な点の多かった半頂角の小さい模型に見られる空気力の複雑な変動を、流れの可視化を用いることにより前縁剥離渦の崩壊、分離統合と関連づけて初めて説明することに成功した。本年度は研究初年度であるから、作業の中心は実験装置の準備と測定法の確立に費やされた。実行した作業を列挙すると1)ステップモータを使用するデルタ翼模型のロール加振装置を設計製作し、希望の振幅・振動周期で模型が振動するよう計算機により制御するシステムを完成した。2)模型に働く法線力とローリングモーメントの二分力を測定する小型天秤を設計し、校正を行った。3)半頂角14度及び7度のデルタ翼につき測定を試みたが、ステップモータの動きによる振動が天秤出力にノイズとして現れ、これを取り除くために軸の支持系統に改良を加え、更にダンパーを設計してほぼ満足な測定を行うことが出来るようになった。4)レーザ光源を購入し、流れの可視化にこれを使用する事を試み、以前より鮮明な可視化を可能にした。完成した実験装置を使用し低速風洞において測定を行ったが、ロール振動数3ヘルツ程度までの測定が可能となり、以前の実験に較べ無次元振動数で一桁以上高いところまで信頼できる測定結果を得ることが出来た。これによると、これまでの測定では、無次元振動数が0.1を越えるとそれ以下の場合と異なる高周波振動が支配的になると見えたが、これらは測定系のノイズであったことが判明した。また、5ヘルツ以上のロール振動では、慣性力の影響が空気力を急激に上回り始め、現在の方式の測定系では意味のある測定結果を得ることは不可能であることも判明した。本年度の成果を基に、風速を更に上げた遷音速における測定を行うにはどのような試験装置を用意するべきかについて検討を進めている。平成7年度の研究実績とその成果は以下のように要約される。(1)従来、測定が困難であった無次元振動数0.1以上の範囲について重点的に測定結果を検討し、模型天秤系の固有振動による変動成分と、空気力の固有な変動成分を識別して、高振動数迄の測定を可能にする方策を見つけだした。これに基づき新しく二分力天秤を設計し、これを使用してさらに高振動数の場合を測定するべく準備を進めている。(4)流れの可視化試験結果を基に、デルタ翼前縁剥離渦の崩壊現象を観察し、これまでは静的な結果のみが知られていた崩壊の限界線を、動的な影響を含めたものに拡張することを試みた。(5)高速風洞試験の可能性についてさらに検討を進めている。平成8年度の研究実績とその成果は、以下のように要約される。(1)従来、測定ノイズなどのために測定が困難であった無次元振動数0.1以上の範囲について、実験装置やデータ処理の方法を改良することにより測定結果を得ることに成功し、この手法を使用してこれまで不足していた比較的高速のロール振動についてもデータを取得した。(2)新しく導入した

レーザ光源とビィディオ装置を使用し、流れの可視化を試み直した結果、ビィディオによる動画像を得ることに成功し、これを解析することによって、天秤測定による空気力や空気力によるローリングモーメントの変動の物理的原因を、剥離渦の挙動や崩壊現象と関連づけて解釈することが出来るようになった。(3)平成7年度までの研究成果の一部を、論文にまとめて日本航空宇宙学会第34回飛行機シンポジュウムにて発表し、更にこれを日本航空宇宙学会会誌に投稿した。(4)三年間の研究成果を纏めて、研究報告書として完成した。
ペロブスカイト型酸化物混合導電体を用いる酸素透過膜の開発

本研究では、酸素透過膜材料として混合導電性ペロブスカイト型酸化物を選び、材料探索・混合導電性の評価・酸素透過膜デバイスの試作を行った。21種類のLnCoO_3系ペロブスカイト型酸化物を調整し、その酸素透過能に及ぼすA,Bサイトイオンの組合わせや置換量の効果を系統的に調べた。その結果、透過膜材料としてLa_<0.6>Sr_<0.4>Co_<0.8>B′_<0.2>O_3(B′=Cu,Ni),Gd_<0.6>Sr_<0.4>CoO_3,La_<0.2>Sr_<0.8>Co_<0.8>Fe_<0.>2O_3およびGd_<0.2>Ba_<0.8>Co_<0.7>Cu_<0.2>Fe_<0.1>O_3が特に優れていることがわかった。ペロブスカイト型酸化物の混合導電性は電子ブロッキング法により検討した。La_<1-x>S_<rx>Co_<1-y>F_<ey>O_3系では、電子導電率は10^2Ω^<-1>cm^<-1>,酸素イオン導電率は110^<-2>Ω^<-1>cm^<-1>であり、酸素イオン導電率は安定化ジルコニアよりも12桁大きく、ペロブスカイト型酸化物は電子、イオン両方の導電率の高い優れた混合導電体であることがわかった。実用デバイスの作成に当たって、デバイスの機械的強度および酸素透過能を考えて、多孔質基体上に酸素透過薄膜を持つ構造とした。多孔質基体および緻密膜はどちらも同じペロブスカイト型酸化物で作成し、両者の密着性を良くした。試作デバイスは、安価で簡単な組成を持ち、しかもかなりの酸素透過能を有するLa_<0.6>Sr_<0.4>CoO_3を用いて作成した。多孔質基体を4474μmに分級した酸化物粉体の焼結により作成すると、基体は粒間気孔の連結による貫通孔を持ち、試みた基体作成法の中で最も大きな空気透過率を示した。また基体上への緻密膜の作成は懸濁液噴霧積層法により達成された。酸化物粉体の懸濁液の2.0mg/cm^2を基体上に噴霧し、1400°C・1時間焼結する過程を繰り返すと、繰り返すごとに空気透過率は減少し、4回の積層操作によりほとんど0となった。この方法により約15μmの緻密膜を形成できることがわかった。このようにして作成したデバイスの酸素透過速度は、厚さ約1.5mmの緻密焼結体の約2倍となったが、この値は薄膜化による期待値の1/5であり、この原因としてSrの表面偏析を考えた。

また基体上への緻密膜の作成は懸濁液噴霧積層法により達成された。酸化物粉体の懸濁液の2.0mg/cm^2を基体上に噴霧し、1400°C・1時間焼結する過程を繰り返すと、繰り返すごとに空気透過率は減少し、4回の積層操作によりほとんど0となった。この方法により約15μmの緻密膜を形成できることがわかった。このようにして作成したデバイスの酸素透過速度は、厚さ約1.5mmの緻密焼結体の約2倍となったが、この値は薄膜化による期待値の1/5であり、この原因としてSrの表面偏析を考えた。実用デバイスへの応用として、ペロブスカイト型酸化物を用いて多孔質基体を調製し、その上に同じペロブスカイト型酸化物の緻密薄膜を形成することを試みた。ペロブスカイト型酸化物としては、他に優れた酸素透過能を有するものを見いだしているがデバイスの試作段階であることから安価で組成が簡単でしかもかなりの酸素透過能を有するLa_<0.6>Sr_< 0.4>CoO_3を選んだ。多孔質基体の作成では、酸化物粉末にメチルセルロース(MC)やカーボンファイバー(CF)を添加して焼結する方法や酸化物粉末を分級して粒径をそろえた後焼結する方法を試みた。MC添加焼結体では気孔は層状で不均一であり、基体の空気透過率は非常に低かった。またCF添加焼結体は基体ディスク面に垂直で均一な直孔を持ち、空気透過率もMC添加焼結体よりも1桁大きいが、CF添加量に上限があり、細孔密度の増加には限界があることがわかった。これらに対して酸化物粉末を4474μmに分級した後焼結した基体は粒間気孔の連結による貫通孔を持ち、さらに大きな空気透過率を示すことがわかった。以後基体はこの方法により作成した。緻密膜の作成では、スパッタリング法と懸濁液噴霧積層法を試みた。スパッタ法では50時間のスパッタにより約6.5μmの膜が形成されるが、大きな開孔は完全に塞がらず、緻密膜は形成されなかった。さらにこの膜を1200°C・1時間の熱処理を行うと膜のいたるところにクラックが発生し、高温でも安定な緻密膜の作成は困難であることがわかった。一方、酸化物粉末の懸濁液を基体上に噴霧し、1400°C・1時間焼結する方法では、噴霧焼結を繰り返すごとに空気透過率は減少し、4回の積層操作によりほぼ0となった。この方法により約15μmの緻密膜層を形成できることがわかった。このようにして作成したデバイスの酸素透過速度は、前年度測定した緻密焼結体(厚さ約1.5mm)の約2倍となった。この値は薄膜化による期待値の1/5であり、この原因としてSrの表面偏析を考えた。
学校評価項目データベースの構築と学校評価アンケート作成支援システムの開発

教育の機会均等、学力保障等を伝統的に重視してきた我が国の義務教育においても学校選択の自由化、学校の特色化・個性化を迫る時代の波が押し寄せ、学校評価は学校設置基準で「努力義務」として奨励されている。学校教育に関する「成果と説明責任」の流れの中で、学校外部評価に関する調査実施校および調査結果を公開する学校は、今後とも増加するであろう。文部科学省のHPは、学校外部評価に関する調査結果を公開する学校が急増していることを示している。学校教育の「診断・評価」の有力な手法として質問紙による「学校外部評価」が脚光を浴びてきた。本研究の目標は、わが国の義務教育、特に小学校における「学校(外部)評価(質問紙調査)」においてどのような質問項目が開発、使用されているか、その実態を把握するために全国の小学校ホームページに公開された「学校(外部)評価項目」を収集して、学校(外部)評価項目のデータベースを作成することである。本研究の目的を達成するために、SCHOOL NAVI (http://www.schoolnavi-jp.com/es/es-index.html)にリンクされた全国の小学校ホームページHP(総数14,107校)を検索し、「学校(外部)評価(児童による学校評価、保護者・地域住民による学校評価、教師による学校評価)」項目、および、「学校目標(教育目標、校訓、めざす学校像、めざす児童像、めざす教師像)」関連項目が収集され、研究成果報告書(評価項目データーベース)が作成された。なお、Web登録され、検索対象となった小学校HP総数14,107校のうち、「教師による学校評価」項目のWeb公開が確認された小学校HPは31校、「児童による学校評価」項目のWeb公開120校、「保護者による学校評価」項目のWeb公開344校、「地域住民による学校評価」項目のWeb公開23校であった。わが国の義務教育を取り巻く社会的環境が大きく変化し、小中学校における学校選択の自由化、学校の個性化・特色化を迫る波が押し寄せ、学校の自己点検、外部評価による学校改革が迫られている。こうした社会的要請の中で、学校の特色化、個性化、教育成果等を評価・診断する「学校評価」が脚光を浴びてきた。本研究の目標は、義務教育における学校の自己評価や外部評価の基礎データとなる「学校評価項目」としてどのような項目(質問文)がわが国の小学校で開発、使用されているか、その実態を解明し、学校評価項目のデーターバンクを開発することある。初年度(平成16年度)は、学校評価の観点となる「学校経営・経営方針」「学校の教育目標(めざす学校像、子ども像、教師像、授業像)」等の収集を重点的に実施した。初年度の主な研究活動は次の通りである。1)全国の小学校のホームページを検索(検索された小学校HPは約3300校)し、ホームページに掲載された「学校経営・経営方針」「学校の教育目標(めざす学校像、子ども像、教師像、授業像)」を収集した。2)研究代表者の勤務校の所在地である三重県下の小学校における「学校自己点検」「学校外部評価」の実態について研究協力者から聞き取り調査、情報提供を求めた。3)教育心理学会、教育工学会等の年次大会に参加し、研究発表を通して「学校自己点検」「学校外部評価」に関する研究状況に関連する情報収集および教育評価に関心を持つ研究者から情報収集を行った。なお、本年度に収集された全国の小学校が掲げる教育目標等の分類、分析は平成17年度に行う計画である。我が国の学校教育を取り巻く社会的環境が大きく変化し、小中学校における学校選択の自由、学校の個性化・特色化を迫る波が押し寄せている。こうした社会的要請の中で、学校の特色化、個性化、教育成果等を診断評価する「学校の自己点検」、「学校外部評価」が脚光を浴びてきた。

本年度の研究目標は、我が国の義務教育、とくに小学校における「学校評価調査」にどのような質問項目(質問文)が開発、使用されているか、その実態を把握するとともに学校外部評価項目を収集することであった。本年度の主な研究活動は、次の通りである。1)全国の小学校のホームページを検索し、各校のホームページに公開された「学校評価調査」の収集が行われた。なお、ネット検索された小学校の総数は約14,000校で、ホームページに掲載された「学校評価調査」(評価者:小学生、保護者、地域住民等)に用いられた質問項目が学校評価項目として収集された。収集された学校評価項目の整理、分類、分析は次年度(平成18年度)に実施する。2)愛知県および長崎県の各教育センターを訪問し、小学校における「学校外部評価」の実施状況について現地調査した。調査の結果、「学校評価」は管理職の職務に分類され、教諭の職務(研究)対象に含まれていない。このことがホームページに「学校評価調査の結果報告」を掲載する小学校がきわめて少ない原因であることが判明した。教育の機会均等、学力保障等を伝統的に重視してきた我が国の義務教育においても学校選択の自由化、学校の特色化・個性化を迫る時代の波が押し寄せ、学校評価は学校設置基準で「努力義務」として奨励されている。学校教育に関する「成果と説明責任」の流れの中で、学校外部評価に関する調査実施校および調査結果を公開する学校は、今後とも増加するであろう。文部科学省のHPは、学校外部評価に関する調査結果を公開する学校が急増していることを示している。学校教育の「診断・評価」の有力な手法として質問紙による「学校外部評価」が脚光を浴びてきた。本研究の目標は、わが国の義務教育、特に小学校における「学校(外部)評価(質問紙調査)」においてどのような質問項目が開発、使用されているか、その実態を把握するために全国の小学校ホームページに公開された「学校(外部)評価項目」を収集して、学校(外部)評価項目のデータベースを作成することである。本研究の目的を達成するために、SCHOOL NAVI(htt://www.schoolnavi-jp.com/es/es-index.html)にリンクされた全国の小学校ホームページHP(総数14,107校)を検索し、「学校(外部)評価(児童による学校評価、保護者・地域住民による学校評価、教師による学校評価)」項目、および、「学校目標(教育目標、校訓、めざす学校像、めざす児童像、めざす教師像)」関連項目が収集され、研究成果報告書(評価項目データーベース)が作成された。なお、Web登録され、検索対象となった小学校HP総数14,107校のうち、「教師による学校評価」項目のWeb公開が確認された小学校HPは31校、「児童による学校評価」項目のWeb公開120校、「保護者による学校評価」項目のWeb公開344校、「地域住民による学校評価」項目のWeb公開23校であった。
溶液中のプロトン移動に対する核の量子性を取り込んだ準量子的動力学理論の開発と応用

本年度はまず溶液中の振動スペクトルと振動緩和を研究した。赤外(IR)スペクトルを実験とシミュレーションを比較する際に半古典近似(SA)がしばしば用いられてきたがこの近似の溶液中における妥当性は検証されたことがなかった。更に、従来の古典分子動力学(MD)シミュレーションには計算コストは低いが振動周波数を過大評価するという問題がある。以上の研究背景に基づいて、本研究の目的は半古典近似とスペクトルの効率的かつ正確な計算方法の検証である。IRスペクトルの計算方法として一般化ランジュバン方程式(GLE)、核の運動をガウス波束で表現するガウス波束法(GWP)、量子マスター方程式(QME)を用いたことが本研究の特色の一つである。ここでは、シミュレーションに用いるポテンシャルをモース関数とし、調和振動子熱浴を用いることにより半古典近似を正確に検証できた点も本研究の特色である。ガウス波束法は量子マスター方程式とほぼ同じ振動周波数を示したことから、古典MDシミュレーションの問題点を改善すると共に、計算時間も古典MDと比べ約2倍と他の量子的手法より速いことが分かった。また、半古典近似と量子マスター方程式から計算されたスペクトルも強度以外は良い一致を示したため、半古典近似の有効性を立証できた。続いてチトクロムfからプラストシアニンへの電子移動を研究した。青色銅タンパク質は素早く電子移動を起こす金属酵素である。その一種であるプラストシアニン(Pc)はチトクロムf(Cf)からP700+へと電子を伝達する、光合成の中で重要な役割を果たすタンパク質である。Pcの活性部位周りの構造はひずんでおり、システイン、ヒスチジン、メチオニン(Cys,His,Met)の3種の残基からなる。Cfはチトクロムb6fの可溶性N末端部分で、膜複合体とC末端で結合している。X線結晶構造解析からPcの構造は酸化状態と還元状態でかなり似ていることが分かっている。これは典型的な無機化合物ではCu(I)とCu(II)はそれぞれ4面体と正方構造をとることと対照的である。この小さな構造変化は活性部位が再配置エネルギーを減少させることで電子移動(ET)を促進していると示唆する。よって、再配置エネルギーの活性部位周りにある残基の位置依存性はETにおけるそれらの役割を明らかにする。以上の背景から、本研究の目的はチトクロムfからプラストシアニンへの電子移動の第一原理量子化学的手法を用いた解析である。溶液中のPcに比べ複合体のPcではMet残基が約0.2-0.3ACu原子からの距離が短くなっている。この結合距離は植物本年度は、希釈フッ化水素酸中の振動緩和とプロトン移動に関する研究を中心に進めてきた。希釈フッ化水素酸は以下に上げる2つの特異な物性を持つことで有名である:(1)希釈フッ化水素酸は弱酸だが他のハロゲン化水素酸や濃フッ化水素酸は強酸。(2)温度が下がると酸性度が上がる。また、安藤らはHFを赤外光で励起するとプロトン移動が起こりやすくなると示唆し、これは凝縮相中の基底状態コヒーレントコントロールの応用例としても興味深い。よって、本研究では多状態経験的原子価結合法(MS-EVB)を用いて希釈フッ化水素酸中の弱酸性の原因となる水素結合ネットワークと赤外励起プロトン移動のダイナミクスの解明を目的とする。まず、希釈フッ化水素酸中の弱酸性の原因の一つとして四面体性オーダーパラメーターQ(Tetrahedrarity)に着目した。プロトン移動の反応物から生成物までにF原子やO原子付近のQがQ(F)=0.46から0.65、Q(O)=0.63から0.45と大きく変化することが分かった。これは四面体性が「移動している」ことを示し、Qがプロトン移動におけるエントロピー変化の指標となりうる可能性を秘めていることを示唆している。さらに、非平衡MDを行った結果、HFの振動緩和と溶媒の再配置の時定数はそれぞれ100から200,50から100fsとなることが分かった。この結果からHFを振動励起した後、遷移状態で反応物と生成物が半分ずつに振り分けられる描像ではなく、振動緩和と溶媒の再配置が競争的に進行し従来提唱されていた描像と異なることが分かった。プロトン移動のシミュレーションを行う際、第一原理シミュレーションを用いると大規模な量子化学計算を伴うという問題点があるが、多状態経験的原子価結合(MS-EVB)という手法を用いてこの問題を解決した。それにより、分子動力学シミュレーションにおいて十分なサンプリングを行うことができた点が特色である。また、プロトンの量子効果が重要なので、手法としてセントロイド法を用いて取り入れた点も特色である。まず、希釈フッ化水素酸中の弱酸性の原因はエントロピーの減少であることが上記の2つの物性から分かるが、それを表す分子論的指標として四面体・並進オーダーパラメーターQ・t*を用いたことが独創的な点である。これらは主に水などの四面体性や並進性を表すパラメーターとして用いられるが、本研究に応用することにより、プロトン移動の反応物から生成物までにF原子付近のQとt*が顕著に増加することが分かった。これは図1に示すように生成物における水の構造が四面体的になり、F原子周りの長距離に及ぶ秩序が大きくなったこと(エントロピーの減少)を示しており、希釈フッ化水素酸中の弱酸性の原因であると考えられる。

さらに、赤外励起後の非平衡分子動力学シミュレーションを行った結果、振動緩和と溶媒の再配置が約300,100fsで起こり、同程度であることが分かった。赤外励起後プロトンが移動するためには溶媒の再配置が振動緩和よりも速く起こる必要があるが、この結果からHFを振動励起した後、遷移状態で反応物と生成物が半分ずつに振り分けられる描像ではなく、振動緩和と溶媒の再配置が競争的に進行することが分かった。また、酸解離が進行して生成するcontact ion pairに水素結合していた水分子がプロトン移動の際に回転して再配置すること(前期水和メカニズム)が分かった。本年度はまず溶液中の振動スペクトルと振動緩和を研究した。赤外(IR)スペクトルを実験とシミュレーションを比較する際に半古典近似(SA)がしばしば用いられてきたがこの近似の溶液中における妥当性は検証されたことがなかった。更に、従来の古典分子動力学(MD)シミュレーションには計算コストは低いが振動周波数を過大評価するという問題がある。以上の研究背景に基づいて、本研究の目的は半古典近似とスペクトルの効率的かつ正確な計算方法の検証である。IRスペクトルの計算方法として一般化ランジュバン方程式(GLE)、核の運動をガウス波束で表現するガウス波束法(GWP)、量子マスター方程式(QME)を用いたことが本研究の特色の一つである。ここでは、シミュレーションに用いるポテンシャルをモース関数とし、調和振動子熱浴を用いることにより半古典近似を正確に検証できた点も本研究の特色である。ガウス波束法は量子マスター方程式とほぼ同じ振動周波数を示したことから、古典MDシミュレーションの問題点を改善すると共に、計算時間も古典MDと比べ約2倍と他の量子的手法より速いことが分かった。また、半古典近似と量子マスター方程式から計算されたスペクトルも強度以外は良い一致を示したため、半古典近似の有効性を立証できた。続いてチトクロムfからプラストシアニンへの電子移動を研究した。青色銅タンパク質は素早く電子移動を起こす金属酵素である。その一種であるプラストシアニン(Pc)はチトクロムf(Cf)からP700+へと電子を伝達する、光合成の中で重要な役割を果たすタンパク質である。Pcの活性部位周りの構造はひずんでおり、システイン、ヒスチジン、メチオニン(Cys,His,Met)の3種の残基からなる。Cfはチトクロムb6fの可溶性N末端部分で、膜複合体とC末端で結合している。X線結晶構造解析からPcの構造は酸化状態と還元状態でかなり似ていることが分かっている。これは典型的な無機化合物ではCu(I)とCu(II)はそれぞれ4面体と正方構造をとることと対照的である。この小さな構造変化は活性部位が再配置エネルギーを減少させることで電子移動(ET)を促進していると示唆する。よって、再配置エネルギーの活性部位周りにある残基の位置依存性はETにおけるそれらの役割を明らかにする。以上の背景から、本研究の目的はチトクロムfからプラストシアニンへの電子移動の第一原理量子化学的手法を用いた解析である。溶液中のPcに比べ複合体のPcではMet残基が約0.2-0.3ACu原子からの距離が短くなっている。この結合距離は植物
ポジショナルクローニング法によるニジマス優性アルビノ遺伝子の単離に関する研究

ニジマス優性アルビノ形質と連鎖するOmyD-AlbnTUFマーカー(5塩基の繰り返し配列を含み、AFLPマーカーからマイクロサテライトマーカーに変換したもの)を用いて、前年度作成したニジマスBACライブラリーのHDR(high density replica)フィルターをコロニーハイブリダイゼーションによってスクリーニングし、陽性と思われる12個のBACクローンを得た。このHDRフィルターにはBACクローン1つにつき1つのspotのみが配列してある(duplicateではない)ため、得られたクローンが真の陽性であるかをPCR及びサザンハイブリダイゼーションにより確認後、各BACクローンの両末端をシークエンスした。得られたシークエンスをもとに各BACクローンの両末端部分にプライマーを設計し、各BACクローンのDNAを鋳型にしてそれぞれPCRを行い、PCR産物の増幅の有無から12個のBACクローンの並びを決定することができた。この情報をもとに、BACライブラリーの部分contigを作製し、今後の研究展開への足場を確かなものにした。具体的には、整列化したクローンの中でOmyD-AlbnTUFマーカーから最も遠位にあるクローンの末端配列を次のスクリーニングにおけるプローブとし、新たにBACライブラリーをスクリーニングし、陽性クローンの整列化と連鎖解析による進行方向の決定による染色体歩行を行えば、優性アルビノ遺伝子座の特定や同遺伝子の単離ができるものと確信している。
非競合的免疫測定系を用いた高感度環境モニタリング素子の構築

本研究の目的は「抗体可変領域(Fv)断片の抗原による安定化を利用した新原理免疫測定法(オープンサンドイッチ法,OS法)を利用して,低分子環境汚染物質の網羅的な高感度検出系を作製すること」にあった。このため,ネオニコチノイド農薬二種,カビ毒,低分子ペプチド(BGP-C7)の認識抗体Fv遺伝子クローニングを行い,ほぼ全てについてOS系の構築と抗原の非競合高感度検出に成功した。またペプチド検出系においてはマイクロチップ検出システムを用いて微量血清中での検出にも成功した。さらにこの過程で,OS法に適した抗体選抜のためのファージ提示法の最適化の重要性が明らかとなり,これまで開発したsplit Fvsystemに加えて組換え酵素を利用したscFv-OS変換系,制限酵素切断によるFab-OS変換系などの精力的な開発を行い,後者においてはこれまで安定性の面で不可能だった10^8サイズの大規模ライブラリの構築と選択が可能になりつつある。このような状況のもと計画した無細胞選択系の構築までは至っていないが,近未来的により大規模かつOS法にfocusしたライブラリから本法に適したFvを高効率に選択できるようになり,これを環境汚染物質や蛋白質の低分子化学修飾や切断などの高感度な検出手段にできるものと考えている。また計画外の成果として,OS-ELISA実施に必須なVH-酵素融合タンパク質の調製のため,抗体産生細胞核内でのpre mRNAのトランススプライシング(TS)を用いた新規な抗体融合タンパク質作製法の開発を試み,モデル系としてCOS-1細胞中でTS由来RNAおよび蛋白質の検出に成功した。今後,この原理や他の原理による,遺伝子クローニングを要しないハイブリドーマ細胞からの迅速な融合タンパク質取得法の確立を目指したい。本年度は低分子の非競合的免疫測定系としてオステオカルシンペプチドとカビ毒ゼアラレノンのオープンサンドイッチ原理による測定に成功し,それぞれ第5回蛋自質科学会(上田宏,鈴木達也,後藤順一,小林典裕"オープンサンドイッチ免疫測定法によるオステオカルシンペプチドの非競合的検出")および第78回日本生化学会大会(鈴木達也,宗形百合子,守田和樹,篠田達也,上田宏"オープンサンドイッチ免疫測定法による内分泌撹乱性カビ毒ゼアラレノンの高感度検出")にて発表を行った。すなわちオープンサンドイッチ(OS)ELISAは抗体可変領域の抗原による安定化を利用した免疫測定法だが,これまで低分子ペプチドの検出を検討した例はなかったので,モデルペプチドとしてヒトオステオカルシン(BGP)のC末端12残基を,抗体として3種の特異的クローンを選びその検出を試みた。ハイブリドーマよりM13ファージp7,p9蛋白質を利用した提示系Split Fvシステムを利用してクローン化した3種の可変領域提示ファージはペプチド-BSAに対し十分な結合親和性を示し,うち一種がファージを用いたOS-ELISAにおいて顕著な抗原ペプチドおよびBGP依存的なVH/VL相互作用変化を示した。またその感度と測定濃度域は間接競合ファージELISAのそれの10倍以上であった。さらにVL断片をマルトース結合タンパク質との融合タンパク質として発現,マイクロプレートに固定化し,大腸菌アルカリフォスファターゼと融合発現させたVH断片を用いたOS-ELISAにおいてもほぼ同等の結果を得た。同様にゼアラレノン抗体についても競合法より優れた感度と測定濃度域を得ることが出来た。これらの結果はOS法が低分子の検出法としてかなり一般性のある方法であることを示している。またこのほか高活性な円順列変異体アルカリフォスファターゼの創製と,ホタルルシフェラーゼのN末ドメインを用いた新規な反応中間体の高感度検出法の開発に成功した。本年度は低分子の非競合的免疫測定系としてカビ毒ゼアラレノンとオステオカルシンC末

ペプチドののオープンサンドイッチ原理による測定について,前者は論文発表を行い,後者についてはその特異性を確認すると共に熱レンズ顕微鏡とマイクロ流路を用いた検出系への応用を試みた。すなわちオープンサンドイッチ(OS)ELISAは抗体可変領域の抗原による安定化を利用した免疫測定法だが,これまで分子量1000以下の低分子ペプチドの検出を検討した例はなかったので,ヒトオステオカルシン(BGP)のC末端5-12残基を用いてその特異性を検討したところ,C末端を含む最低6残基(分子量約800)があれば検出が可能なことが判明した。また最高の検出能を示す7残基ペプチドをマイクロ流路を用いて検出した場合,マイクロプレートを用いたOS-ELISAとほぼ同じ量の抗原を10分程度の短時間で検出できた(本年度化学工学会年会にて発表)。また,食品中への残留が懸念されるネオニコチノイド系農薬イミダクロプリドおよびアセタミプリドについても,これらの抗体遺伝子クローニングとOS-ELISAによる検出に成功した。また,前者に対する抗体可変領域への変異導入により,よりイミダクロプリドへの特異性の高まった変異体を得ることにも成功した(生物工学会大会にて一部発表)。また,OS-ELISAを実施するために必須なVH・酵素融合タンパク質の調製法として,遺伝子レベルでの融合ではなく細胞レベルでのmRNAのトランススプライシング(TS)を用いた新規な抗体融合タンパク質作製法の開発を試み,モデル系としてCOS-1細胞中でTS由来と思われるRNAおよび蛋白質の検出に成功した(特許出願中,分子生物学会フォーラムおよび化学工学会年会にて発表)。今後,この原理を用いたハイブリドーマ細胞からの迅速な融合タンパク質取得をめざしたい。本研究の目的は「抗体可変領域(Fv)断片の抗原による安定化を利用した新原理免疫測定法(OS法)を利用して,低分子環境汚染物質の網羅的な高感度検出系を作製すること」にある。本年度は主に以下の3つの成果を得た。(1)ファージライブラリから得られたFv遺伝子を用いた迅速OS法の確立前年度に低分子およびタンパク質性抗原で免役したマウス脾臓から抗体cDNAライブラリを一本鎖抗体(scFv)として繊維状ファージ表面に提示させて特異的な結合クローン多数の取得に成功した。本年度はこれら得られたクローンから,組換え酵素とPCR法を用いて高効率にVH提示ファージおよびMBP-VL融合タンパクを得られるシステムを確立した。またもう1つのシステムとして,より安定なFab断片の形でファージ提示を行い,抗原選択後にベクターを制限酵素切断し再環状化する簡単な操作でVH提示ファージとL鎖の両者が同時発現可能なシステム(pDongシステム)を開発し,モデルパニングに成功した。(2)OS原理に基づく環境汚染物質測定チップの構築これまでの低分子OS-ELISAをマイクロ流路上で行うために測定素子の固定化条件,酵素標識の反応条件等の検討を行い,これまで不可能であった血清中での低分子ペプチド測定に成功した。
日常語化した専門語(新語)の語彙的構造の研究

この研究は、新聞の投書欄の語彙を対象として、一般の現代人が日常生活で使用する語彙において、どのような専門語が新しく流入しており、そこにどのような語彙変化の特徴が見られるかを分析したものである。投書欄の語彙を調査した結果を分析したところ、度数の低い語に専門的な語彙が認められたが、それらの中心となるものは、外来語を中心とする片仮名語群であった。そこで、固有名詞を除く外来語について分析を行った。その結果、上位の語では、メディアに関する語や社会的な問題とかかわりの深い語が多かった。そして、それらのうち、社会的な問題に関連する語に専門的な新語があることがわかった。他方、度数の低いものでは、医学に関する語、経済関連の語、社会福祉に関連する語などが見られたが、これらの多くはなんらかの意味で、社会的な問題とかかわりをもっている。そういう意味で、専門語の新語は社会的な問題とともに、一般化してくることが予想される。専門語が日常語化する場合、基本的に外来語のように外部から新たな概念として流入してくるものが多いことが明らかになった。そして、その事実に応じたことだが、度数の比較的低い語に多く見られる。また、日常語化するからには、当然、日々の暮らしとかかわりが強いわけで、社会的な問題とともにその一般化が進んでくることも明らかになった。そして、報告書では、そのような条件に当てはまる語を抽出した。それらが日常語化する専門語(新語)と呼べるものである。本研究は、新聞の投書欄の語彙を対象として、一般の現代人が日常生活で必要としている語彙に、どのような専門語が新しく流入しており、そこにどのような語彙変化の特徴が見られるかを分析しようとするものである。そのために、本年度は、次のような2点の調査作業と研究を行った。1新聞3紙における投書欄のデータ作成1999年1月12月発行されたの新聞3紙(朝日・毎日・読売新聞で、各紙とも大阪本社発行)を利用し、朝刊の投書欄からそれぞれ毎日5文ずつを無作為抽出し、データを入力した。データ入力は終わり、データの校正作業もほぼ終わろうとしている。来年度は、語の単位切りから語彙表の作成作業を行い、高頻度語を中心に現代の日常語の語彙構造と新語候補のかかわりについて分析する予定である。2専門語の認定方法について検討国立国語研究所の過去の語彙調査を参考にしながら、日常語と専門語との分別方法について検討をし、収集した部分的なデータによる専門語(日常語における新語)の抽出方法の検討を行った。その結果、話題テーマと新語との関連性の強さが明らかになりつつある。本研究は、新聞の投書欄の投稿に使われた語彙を対象として、一般の現代人が日常生活で必要としている語彙に、どのような専門語が新しく流入しており、そこにどのような語彙の特徴が見られるかを分析しようとするものである。そのために、本年度は、次のような3点の調査作業と研究を行った。1新聞の投書欄のデータ追加入力・修正作業前年度に入力し残した新聞3紙(朝日・毎日・読売)朝刊の投書欄のデータ約2か月分を入力し、全体の入力が終わった段階で修正を行った。2データの単位切り及び情報付加作業入力データに対して、単位切り(国立国語研究所の言語調査単位である短単位に分割する)作業を行い、それぞれの短単位の語に対して、同語異語判別をするのに必要な文法情報と意味情報を付加する作業を行った。この作業が、完全に終了せず、まだ部分的に残っている。この後は、語彙表を作成して、そこから日常語化した専門語(新語)を抽出する予定である。3日常語化した専門語(新語)に関する予備的研究データの中から、専門語(新語)である可能性の高い外来語(カタカナ表記語)をピックアップして、その出現状況に関する分析を行った。

その結果、新聞の投書欄における外来語は、比較的安定した伝統的な使われ方をしている一方で、社会的な変化に応じた新しい語彙も使われていることが確認できた。この内容については、武庫川女子大学言語文化研究所年報13号に報告した。本研究は、新聞の投書欄の投稿に使われた語彙を対象として、一般の現代人が日常生活で必要としている語彙に、どのような専門語が新しく流入しており、そこにどのような語彙の特徴が見られるかを分析しようとするものである。本年度は、最終年度にあたり次のような作業と研究のまとめを行った。1.投書欄の語彙表の完成:単位切りをした語のうち、その意味に疑義の可能性があるデータについては、原文に戻って同語異語の判別作業を行った。それによって、五十音順語彙表を作成するとともに、並べ換えによって度数順語彙表をも作成した。2.日常語化した専門語(新語)の分析:データの中から、専門語(新語)である可能性の高い外来語(カタカナ表記語)をピックアップして、その出現状況に関する分析を行った。3.報告書の作成:新聞の投書欄における専門語(新語)と推測される語についての語彙的性格の分析を行った。そして、その内容と語彙表を中心に報告書を作成した。また、本研究の結果、専門語が日常語化する場合、基本的に外来語のように外部から新たな概念として流入してくるものが多いことが明らかになった。そして、その事実に応じたことだが、度数の比較的低い語に多く見られる。また、日常語化するからには、当然、日々の暮らしとかかわりが強いわけで、社会的な問題とともにその一般化が進んでくることも明らかになった。
最終糖化産物とインフラマソームの関連から探る糖尿病関連歯周炎の病態

本研究は最終糖化産物(AGEs)とインフラマソームとの関連からみた糖尿病関連歯周炎の病態解明とインフラマソームを介した炎症増悪化の抑制方法の探索を行うことを目的とした基礎研究である。すなわち歯周組織の細胞において、糖尿病合併症の原因の1つとして知られるAGEsの単独あるいはP-LPSのような歯周病原因子やカルプロテクチンのような炎症起因物質との複合添加により、インフラマソームを誘導し、酸化ストレスやNF-kBの活性化などを介して炎症性の増悪化に影響を与える可能性について検証を行う。平成27・28年度では歯周組織細胞にAGEs単独あるいはP-LPSやカルプロテクチンを複合添加し、インフラマソームの構成因子やIL-1b・IL-18の発現を調べた。歯肉上皮細胞、口腔粘膜上皮細胞、単球ではインフラマソーム関連因子が発現するが、歯肉線維芽細胞ではその発現はほとんど認められなかった。しかし、歯肉線維芽細胞においてはAGEsおよびP-LPSが酸化ストレス反応を引き起こし、IL-6やICAM-1を増加させることを見出した。平成29年度では歯肉線維芽細胞におけるAGEsがp38, ERK,NF-kBを介してIL-6,ICAM-1の発現を調整することやAGE誘導性IL-6がICAM-1の発現を増加させることにより、炎症担当細胞である単球の歯肉線維芽細胞への接着を促進することを見出した。H30年度はAGEsが酸化ストレス反応(ROS産生)を促進し、抗酸化物質のショウガオール(生姜成分)がその反応を抑制し、抗酸化ストレス反応(抗酸化酵素HO-1)を促進することでAGEs誘導性IL-6,ICAM-1産生を抑制することがわかった。インフラマソームはIL-1b、IL-18を産生するために働く細胞質内蛋白質の複合体である。本研究は、最終糖化産物(AGEs)とインフラマソームとの関連からみた糖尿病関連歯周炎の病態解明とインフラマソームを介した炎症増悪化の抑制方法の探索を行うことを目的とした基礎研究である。すなわち歯周組織の細胞において、糖尿病合併症の原因の1つとして知られるAGEsの単独あるいはP-LPSのような歯周病原因子やカルプロテクチンのような炎症起因物質との複合添加により、インフラマソームを誘導し、酸化ストレスやNF-kBの活性化などを介して炎症の増悪化に影響を与える可能性について検証を行う。さらに、インフラマソーム活性化経路を抑制する方法を探索することにより、糖尿病関連歯周炎の病態の解明と新しい治療法の開発をめざしている。平成27・28年度には歯周組織細胞(歯肉上皮細胞、歯肉線維芽細胞)にAGEs単独あるいはP-LPSやカルプロテクチンを複合添加し、インフラマソームの構成因子やIL-1b・IL-18の発現を調べ、糖尿病関連歯周炎とインフラマソームの関連を検証することを目標にしている。さらに、炎症性の増悪化の機序を調べるために、酸化ストレスマーカーやNF-kBの活性化および炎症性サイトカインの産生を測定する予定としていた。これまでに歯肉線維芽細胞においてAGEsおよびP-LPSが酸化ストレス反応を引き起こし、IL-6を増加させることを見出した。しかしながら、歯肉線維芽細胞ではインフラマソーム関連遺伝子の発現が認められなかったため、発現する細胞の探索を行い歯肉上皮細胞、口腔粘膜上皮細胞、単球ではインフラマソームが発現することを確認した。最終糖化産物によるインフラマソームへの影響はどの細胞においても弱かったが、P-LPSにより単球でのインフラマソーム関連遺伝子の発現が著明に増加した。平成27年度は育児休暇のため実験開始が10月からとなった。インフラマソーム遺伝子を発現する細胞の探索に時間を要した。これまで最終糖化産物による影響を調べていた歯肉線維芽細胞では発現が認められなかったため、その他の細胞(歯肉上皮細胞、口腔粘膜上皮細胞、単球、マクロファージ)におけるインフラマソーム遺伝子の発現を調べた。また、最終糖化産物単独での反応性が弱いため、条件検討およびLPSやカルプロテクチンによる複合添加による影響を調べている。インフラマソームはプロテアーゼの一種であるカスパーゼ-1活性化をひき起こすタンパク質複合体の総称で、細菌などの病原体などの刺激により活性化され、IL-b,IL-18分泌などを誘導する。インフラマソームにより誘導されたこれらの炎症誘導性サイトカインは、他の免疫細胞の活性化やTNF-a, IL-6などの炎症性サイトカインの誘導を促進する。すなわち歯周組織の細胞において、糖尿病合併症の原因の1つとして知られるAGEsの単独あるいはP-LPSのような歯周病原因子やカルプロテクチンのような炎症起因物質との複合添加により、インフラマソームを誘導し、酸化ストレスやNF-kBの活性化などを介して炎症性の増悪化に影響を与える化膿し得について検証を行う。さらにインフラマソーム活性化経路を抑制化する方法を探索することにより、糖尿病関連歯周炎の病態の解明と新しい治療法の開発をめざしている。