hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
澱粉とハイドロコロイド混合による新しいテクスチャーコントロール

澱粉にハイドロコロイドを混合することにより、澱粉性食品の食感改良、保水性の改良、老化抑制などの効果があれば、安全なテクスチャーモディファイヤーとして期待される。コーンスターチ澱粉(CS)にコンニャクグルコマンナン(KM)、キシログルカン(XG)を混合し、澱粉の糊化、老化特性におよぼすハイドロコロイドの影響についてレオロジー的および熱的性質より検討した。1.破断特性、動的粘弾性、示差走査熱量測定(DSC)の結果より、CS澱粉にKMとXGのハイドロコロイドを混合すると、保存の初期においては、CS澱粉の老化を促進し、その後保存が進むと老化を抑制することが示唆された。2.動的粘弾性の温度依存性の結果より、ゲルの網目構造の架橋は加熱に弱く水素結合のような2次結合によるものであることが推察された。3. CSにハイドロコロイドの混合すると、保存に伴う離漿が著しく抑制された。4. CSとKMの混合系の相図の結果より、CSにKMを混合すると低い濃度から分離が起こることがわかり、共焦点レーザー走査顕微鏡写真観察より、CSが3次元的網目構造を形成し、KMがその間を埋めていることが観察された。5.本研究の結果より、ハイドロコロイドは澱粉性食品の食感、保水性を変えて、実際の食品のテクスチャー改良に応用できるのではと考えられる。デンプン分散液に多糖類を混合すると、分散液の粘度が増加し、食感改良、保水性向上などの効果があることが知られている。コーンスターチ(CS)コンニャクグルコマンナン(KM)、キシログルカン(XG)を混合し、レオロジー的および熱的性質の変化を解析し、デンプンの糊化、老化特性におよぼすハイドロコロイドの影響について検討した。総多糖類濃度3.5w/w%で、混合比率の異なる試料を調製した。FLUIDS SPECTROMETERRFS 2(Rheometrics製)を用いて、周波数1rad/s、ひずみ4%、測定温度5°Cで、調製直後および貯蔵中の複素剛性率G^*=G^1+iG^<11>の時間依存性を測定した。また調製1日後の貯蔵剛性率G'の時間依存性を示さなくなった試料について、周波数依存性を求めた。RHEONER RE3305(山電製)を用いて、貯蔵中の破断応力-ひずみの変化を貫入試験により評価した。たま測定温度70°Cでの試料の相分離を観察した。示差走査熱量計DSC PTC-10D,8240A(リガク製)を用いて、昇温速度1°C/分で、糊化ピーク温度、糊化エンタルピー、貯蔵後の再糊化ピーク温度、再糊化エンタルピーを求めた。周波数依存性については、CS単独系では弱いゲルの特徴を示した。KM単独系は濃厚溶液の特徴を示し、CS-KM混合系はKMの比率が増すと弱いゲルから濃厚溶液の特徴を示した。XG単独系は希薄溶液の特徴を示し、CS-XG混合系はXGの比率が高くなるにつれ、濃厚溶液に近い特徴を示した。破断応力については、CS-KM混合ゲルとCS-XG混合ゲルはCS単独ゲルより小さくなった。離しょう量については、XG混合よりKM混合により著しく抑制された。DSCでは、デンプン1gあたりの糊化エンタルピーにはKM添加、XG添加では違いが生じなかったが、再糊化エンタルピーはKM添加によりややCS単独系より小さくなり、老化が抑制される傾向を示した。
インターロイキン1受容体を介するシグナル伝達機構の解析

最近IL-1,TNF刺激によりスフィンゴミエリンの分解とセラミドの生成が促進されることが報告され、また異なるグループにより中性および酸性スフィンゴミエリナーゼのIL-1/TNFシグナル伝達への関与を示唆する報告がなされている。このうちSchutzeら(CELL,71,765,1992)はTNFによるNFκBの活性化に、PC-PLCによるDAGの生成と酸性スフィンゴミエリナーゼの活性化が重要であると報告している。本研究では、酸性スフィンゴミエリナーゼの欠損による先天性代謝異常疾患として知られるニーマンピック病(NPD)タイプA患者由来の線維芽細胞を用い、IL-1,TNFによるIL-8遺伝子の活性化における酸性スフィンゴミエリナーゼの役割を検討した。タイプA-NPD由来線維芽細胞株は、National Institute of the Geberal Medical Sciences Human Genetic Mutant Cell Repositiryより2株取りよせ、また岐阜大学小児科教室で樹立された1株を加えた。これら3つのタイプA-NPD由来線維芽細胞株についてその酸性スフィンゴミエリナーゼ活性を確認したところ、正常の線維芽細胞と比較して1%以下であった。実験としては、タイプA-NPDおよび正常線維芽細胞をIL-1またはTNFの存在下で24時間培養し、培養上清中のIL-8蛋白の濃度をELISA法を用いて測定した。またIL-1,TNF刺激後のIL-8mRNAのレベルはノーザンブロット法により調べた。その結果、上記の3つのタイプA-NPD線維芽細胞株において、IL-1およびTNF刺激により顕著なIL-8の産生が誘導されることがわかった。また、このうち2つのタイプA-NPD細胞株については、ノーザンブロットにおいて、IL-1またはTNF刺激2時間後に、顕著なIL-8 mRNAの誘導がみられることを確認した。IL-1,TNFによるIL-8遺伝子発現誘導にはNFκBの活性化が重要であることが示唆されているため、次にIL-8遺伝子上流域のNFκB結合部位をプローブに用いてゲルシフト法によりNPD線維芽細胞でのNFκBの活性化を調べた。その結果、タイプA-NPD線維芽細胞においても、正常細胞と同程度にIL-1,TNFによるNFκBの活性化が起こることがわかった。またRelファミリー分子に対する抗体を用いたスーパーシフトアッセイの結果から、p65とp50が、タイプA-NPD線維芽細胞において検出されるκB複合体の主なコンポーネントであることがわかった。以上の様に、酸性スフィンゴミエリナーゼを欠損するタイプA-NPD線維芽細胞においては、正常細胞と同程度にIL-1,TNFによるIL-8遺伝子の活性化、NFκBの活性化が起こることがわかった。このことから、少なくとも線維芽細胞においても、酸性スフィンゴミエリナーゼ経路は、IL-1またはTNFによるNFκBの活性化を介したIL-8遺伝子の活性化に必須ではないことが示唆された。中性スフィンゴミエリナーゼについては、その特異的阻害剤が見い出されていないため、現在のところIL-8遺伝子発現誘導におけるその役割を調べることは難しい。今後、中性スフィンゴミエリナーゼ活性化経路の解析とその上流に対する特異的阻害剤を用いることにより、セラミドをセカンドメッセンジャーとする経路がどの程度IL-1,TNFによるサイトカイン遺伝子の活性化に関与するかが明らかになると思われる。

その結果、タイプA-NPD線維芽細胞においても、正常細胞と同程度にIL-1,TNFによるNFκBの活性化が起こることがわかった。またRelファミリー分子に対する抗体を用いたスーパーシフトアッセイの結果から、p65とp50が、タイプA-NPD線維芽細胞において検出されるκB複合体の主なコンポーネントであることがわかった。以上の様に、酸性スフィンゴミエリナーゼを欠損するタイプA-NPD線維芽細胞においては、正常細胞と同程度にIL-1,TNFによるIL-8遺伝子の活性化、NFκBの活性化が起こることがわかった。このことから、少なくとも線維芽細胞においても、酸性スフィンゴミエリナーゼ経路は、IL-1またはTNFによるNFκBの活性化を介したIL-8遺伝子の活性化に必須ではないことが示唆された。中性スフィンゴミエリナーゼについては、その特異的阻害剤が見い出されていないため、現在のところIL-8遺伝子発現誘導におけるその役割を調べることは難しい。今後、中性スフィンゴミエリナーゼ活性化経路の解析とその上流に対する特異的阻害剤を用いることにより、セラミドをセカンドメッセンジャーとする経路がどの程度IL-1,TNFによるサイトカイン遺伝子の活性化に関与するかが明らかになると思われる。
調理加工における新食材としての野菜ゲルの開発

本研究では野菜ピューレと耐熱性ゲル化剤を組み合わせて加熱調理できる野菜ゲルの調製条件を確立し、種々の野菜にも適用できた。野菜としてニンジンを試料として詳細を検討し、調味液加熱では食塩濃度が1%以上必要であった。加熱温度を95°Cにすると加熱による亀裂が抑制された。加熱によりゲル構造が疎になるが、1%食塩水溶液加熱で傾向が強くなった。ニンジンゲルの冷凍耐性はジェランガムゲルより優れており、凍結乾燥耐性も高く、保存性の高い状態になった。本研究により調味液中で加熱可能な野菜ゲルの調製が可能であり、さらに冷凍耐性および凍結乾燥耐性があって保存も可能であり、調理加工への応用可能性が示唆された。本研究では、はじめに野菜ゲルの調製条件の検討を行った。種々の野菜の中から比較的安定で扱いやすいニンジンを野菜試料として調味液中で加熱できる野菜ゲルを調製した。ジェランガムゲル12%、乳酸カルシウム0.6%、ニンジンピューレ50%、水、ニンジン搾り液からつくる野菜ゲルの調製条件に加えて、皮のままピューレを調製しても問題ないこと、水、搾り液の代替としてニンジンピューレそのものの割合を70%まで増加させることで廃棄率の少ない、調製しやすい野菜ゲルができ、操作性、調理性、嗜好性に問題ないことを明らかにした。次に調味液として食塩水溶液、しょうゆ水溶液、食酢水溶液で野菜ゲルを加熱した際も、煮崩れや嗜好性の低下などはみられず、調味液中で加熱できる野菜ゲルであることを確認した。調味液の濃度については食塩濃度が0.5%のときは煮崩れがみられるが、1%以上になると煮崩れが抑制されることから調理する際には食塩濃度が1%以上であることが要件であることがわかった。野菜ゲルとしてニンジン以外にもダイコン、ジャガイモを用いたゲルを調製した。これらの野菜ゲルの実際の調理品への応用として、シチュー、煮物等を調製したところ、煮崩れがみられず、調味料成分がしみこんだ嗜好的に好ましい加熱野菜ゲルが得られらた。ニンジン野菜ゲルと実際のニンジンを同じ調味液中で加熱した時の品質を比較するために物性測定や官能評価を行ったところ、実際のニンジンは煮崩れがみられたが、野菜ゲルはみられず、ほぼ同程度の嗜好評価が得られた。本研究では野菜ゲルとしてニンジンピューレを用いたニンジンゲルについて検討した。調味液加熱でゲル強度が変化する場合の原因を明らかにするために加熱中に野菜ゲルから溶出する金属イオンとゲルの物性との関係を調べた。野菜ゲルからの2価の金属イオン溶出は95°C加熱において100°C加熱より少なく、野菜ゲルの硬さは95°C加熱のほうが100°C加熱より硬く、95°C加熱では金属イオンの溶出が抑えられることが加熱後の形状保持に影響していた。ジェランガムゲルの場合のジェランガムの溶出率は約10%程度であり、重量減少とほぼ同程度であったことから、ゲル内部からの溶出は少ないと考えられた。野菜ゲルの調味液加熱におけるゲル構造の変化を調べるためにSEM観察を行った結果、わずかに加熱後のゲルに亀裂がみられた。またゆで加熱後のジェランガムのカルボキシ基の存在形態を明らかにするために乾燥したフィルム状にした野菜ゲルのIR分析をATR(全反射測定)法により行なった結果、1600cm-1付近のピークは未加熱のゲルが最も吸光度が高く、加熱に伴い吸光度が低下した。このことから野菜ゲルは加熱後においては加熱前に比べてゲル構造が疎になることが示唆され、RO水加熱に比べ1%NaCl加熱のほうがこの傾向が強く起こることが考えられた。野菜ゲルの調理加工への応用として、予備的に冷凍耐性、凍結乾燥耐性を調べ、ジェランガムのみのゲルに比べていずれも野菜ゲルのほうがこれらの耐性があることが見出された。本研究は調味液中で加熱調理できる野菜ゲルについて加熱中で何が起こっているかについて溶出する成分と物性の関係について調べた。溶出する金属イオンは95°C加熱のほうが100°C加熱より少なく、このことが95°C加熱のほうが100°Cより野菜ゲルの硬さを保持していることに関与していると考えられた。またゲルの加熱前後の組織観察をSEMにより行ったところ、加熱後のゲルに肉眼ではみえない亀裂が観察された。またフィルム状にした野菜ゲルのIR分析を行った結果、カルボキシ基を反映する1600cm-1付近での吸光度が加熱前より加熱後のほうが値が低くなり、加熱によってゲル構造が疎になることが示唆された。これらの結果より野菜ゲルを調味液中で加熱することによりゲルからの成分溶出が起こり、亀裂も多少が入ることで溶出が進み、ゲル構造が疎になることが示唆された。これらの結果から野菜ゲルを調味液加熱する場合は加熱温度が95°C付近が望ましく、成分溶出がある程度抑えられることでゲル強度を保つと考えられた。これまでの研究成果において調味液加熱中での成分溶出とゲル強度、ゲル構造の関係が明らかになってきており、研究はおおむね順調に進展している。野菜ゲル調製において野菜の種類を変えて検討した結果、ニンジンゲルではピューレが50%、しぼり液38.4%、RO水は0、ジャガイモゲルではピューレ60%、しぼり液0、RO水28.4%、ダイコンゲルではピューレ88.4、%しぼり液、RO水ともに0とする配合が物性的に適していた。

ジェランガム1.0%、乳酸カルシウム0.6%、乳酸カルシウム溶解用RO水10.0%は共通であった。ニンジンを用いて野菜ゲルの冷凍耐性を調べたところ、冷凍後解凍してから加熱したものと、冷凍後解凍せずに加熱したものの間に有意差はなかったが、いずれもゲルの硬さは約50%に減少した。1%NaCl溶液では水よりも重量減少および硬さの減少が大きい傾向にあった。ニンジンのみ、あるいはジェランガムゲルのみを冷凍したものは離しょうや変形が大きく冷凍耐性がなかった。乾燥耐性を調べるためにニンジンゲルを減圧乾燥した結果、収縮が大きく、乾燥ゲルは吸水しにくいため短時間で水または湯戻しすることが難しいことがわかった。次にニンジンゲルを凍結乾燥した結果、ゲルは約10%重量が減少したが、大きさはほとんど変わらず、色は白っぽくなった。凍結乾燥ゲルを沸騰水で加熱すると元のゲルの70100%に復元し、加熱後は硬さの減少が凍結乾燥前の5270%程度にとどまり、ジェランガムゲルだけのときより凍結乾燥耐性が大きかった。冷凍および凍結乾燥処理後に湯戻しする場合はニンジンゲル調製時にニンジンピューレ70%、しぼり汁0とすると硬さの復元率が大きく、耐性にニンジンの繊維が関与していた。調味液で加熱可能なニンジン、ジャガイモおよびダイコンゲルを用いて煮物やシチューなどの調理品を調製した結果、いずれも外観、味、テクスチャーともに適度な状態に仕上がり、本野菜ゲルは形が保持され軟らかい新食材として高齢者、介護者に適した食材としての応用可能性が示唆された。本研究では野菜ピューレと耐熱性ゲル化剤を組み合わせて加熱調理できる野菜ゲルの調製条件を確立し、種々の野菜にも適用できた。野菜としてニンジンを試料として詳細を検討し、調味液加熱では食塩濃度が1%以上必要であった。加熱温度を95°Cにすると加熱による亀裂が抑制された。加熱によりゲル構造が疎になるが、1%食塩水溶液加熱で傾向が強くなった。ニンジンゲルの冷凍耐性はジェランガムゲルより優れており、凍結乾燥耐性も高く、保存性の高い状態になった。本研究により調味液中で加熱可能な野菜ゲルの調製が可能であり、さらに冷凍耐性および凍結乾燥耐性があって保存も可能であり、調理加工への応用可能性が示唆された。本研究は調味液中で加熱調理できる野菜ゲルの調製、嗜好性、調理加工特性などを明らかにし、新しい食材としての野菜ゲルを開発することを最終的な目的として行うものである。当該年度では野菜ゲルの調製条件、調味液加熱における野菜ゲルの影響、野菜ゲルを用いた調理品の試作の3つについて検討することを目的とした。野菜ゲルの調製条件の検討では基本的な条件であるジェランガムゲル12%、乳酸カルシウム0.6%、水、ニンジン搾り液の配合をさらに微調整して、廃棄の少ないように皮ごとピューレにし、搾り液調製を省くためにピューレのみとする点について検討し、これらを満たす条件としてピューレ70%の添加量を設定した。次に調味液中で加熱したときの物性測定、外観観察、官能評価より調味液中で加熱しても安定であり、嗜好的に好ましいことを確認した。さらに実際の調理品を調製して、野菜ゲルだけでなく、本物の野菜も同時に加熱して調理後の硬さ、味、外観等を比較することで野菜ゲルが実際の野菜に近い状態で調理されること、咀嚼力の弱い人には外観的には本物と類似した色、形で満足でき、食べたときは味付けされた非常に軟らかく、歯茎だけでも噛める状態であることで満足できるものと考えられた。
中耳真珠腫におけるレチノイン酸誘導による細胞形態変化解析

retinoic acid(以下RA)は扁平上皮癌のみならず、扁平上皮細胞の形態変化を引き起こすことは既によく知られており、真珠腫上皮細胞にRAを作用させると扁平上皮細胞が線毛上皮に形質変換すると報告されているが、その機序は不明である。今回我々はRAシグナル伝達に重要な役割を果たすPPAR(peroxisome proliferator-activated receptor)と細胞骨格cytoketain(以下CK)、細胞膜接着因子のひとつであるβcateninとの相関について検討した。対象は2003年から2005年までの3年間に当教室で診断治療された中耳真珠腫のうち、中耳粘膜のコントロールを有する症例30例。全症例にSAB法による免疫組織化学染色を用い、RA関連因子の発現を検討した。また、細胞骨格CK13とCK8、βcateninについて発現様式を検討した。PPARγ陽性例は有意にβcatenin発現が抑制されていた。(p=0.044)即ち、RA signal伝達に関与するPPARγは真珠腫の接着を低下させる方向へはたらき、真珠腫の本体をなす、重層扁平上皮破壊する方向へ働きかける可能性を示唆していた。一方PPARgammaとNFkappaBとの相関について検討したが、有意な相関は認めなかった。同様の細胞骨格関連蛋白にintegrinが知られており、圧受容器としての可能性が指摘されているが、真珠腫上皮細胞も圧変化の観点から先天性真珠腫と後天性真珠腫で発生機序が異なっており、integrin関連蛋白のsignalingを解析した。その結果後天性真珠腫でPPARgammaの発現が低く、真珠腫の圧受容の作用点として重要な機能を持つ事が示唆された。細胞骨格は細胞外基質、細胞膜、核との情報シグナルを伝達したり、逆に種々のシグナルを発信することで個体発生や癌の浸潤・転移において非常に重要な役割を果たすことが明らかになったが、中耳真珠腫上皮細胞の細胞骨格に関する詳細な分子生物学的報告は皆無である。一方retinoic acid(以下RA)は扁平上皮癌のみならず、扁平上皮細胞の形態変化を引き起こすことは既によく知られており、真珠腫上皮細胞にRAを作用させると扁平上皮細胞が線毛上皮に形質変換すると報告されているが、その機序は不明である。対象は2003年から2005年までの3年間に当教室で診断治療された中耳真珠腫のうち、中耳粘膜のコントロールを有する症例30例です。また、細胞骨格CKのなかで重層扁平上皮に特異的に発現し、過去の報告でも真珠腫に高率に発現するsubunitであるCK13と、主として中耳粘膜を含む単層上皮に発現するCK8、さらに細胞骨格がアンカーし、細胞形態に深く関わっているβcateninについても発現様式を検討した。一方PPARgammaと真珠腫の局所炎症を増悪するNFkappaBとの相関について検討したが、PPARγ発現例はNFκBが低下する傾向があったが、有意な相関は認めなかった。
GHQ/SCAP文書からみた日本占領政策の究明

本研究は、立命館大学で作製した6種のデータ・ベース及び国立国会図書館作製のGHQ/SCAP文書のディスクリプション・カードのデータ・ベースに関する作業環境を、ファイルメーカー・プロなどを活用して改善することから着手した。その結果、この2種のデータ・ベースに関する作業環境は大幅に改善され、これらデータ・ベースを用いて追求する資料の所在、量、性格の検索のレベルは、それ以前に比べ一挙に高まった。こうした条件整備を踏まえ、戦争犯罪関係では従来考えられていたLS(法務局)支書だけでなく、AG(高級副官部)文書を中心とするその他の部局でも重要関連資料を発見することが出来た。同様の発見は、CAS(民事局)の「軍政活動月報」やGS(民政局)の政党関係資料、さらにはCIE(民間情報教育局)の教育行政と文化財関係資料の検索でも見ることが出来た。以上の資料探索を踏まえ、「戦争責任関係」の研究では、戦犯裁判の分野でLSのInvestigation Division Report(調査部報告)を中心とした資料の存在状況とその特質が、また公職追放分野ではGS(民政局)・ESS(経済科学局)・CIE(民間情報教育局)を中心とした資料の存在状況とその特質が明らかにされた。続いて「文化財」関係の研究では、CIE(民間情報教育局)のConference Report(会見録)中の、Cultural Property及びNational Treasureに関する資料群が明らかにされた。さらに「教育行政」関係では、京都軍政部の担当官ケーズ(E.H.Cades)の巻き起こした所謂ケーズ旋風について、CAS(民事局)の「軍政活動月報」での資料検索を中心に研究が行われた。また、このCAS(民事局)の「軍政活動月報」の様式と、データベース検索で明らかになった「月報」全体の残存状況を細部にわたり明らかにした調査研究が行われている。本年度はまず研究準備のために、これまで作成してきた、また現在作成しつつある諸種のGHQデータベースが従来の形態では扱いにくいので、技術関係のアルバイトを雇用して、参加各研究者の個々の端末パソコンで処理できるようにデータの再加工をおこなった。その結果、データの検索と整理は非常に容易になった。その上で、このデータベースで検索可能な資料以外のGHQ諸資料との関連性を追求するため、諸種の資料調査を行った。その一つはBC級戦犯関係資料の調査であり、特にアメリカ軍が重視し、内容的にも問題を孕む捕虜米軍飛行士関係(Flier)の調査を行った。戦後のGHQの文化財政策や文化財保護法関連では、東京国立博物館でGHQに寄せられるアジア諸国からの略奪文化財返還要求や、大蔵省でそれを担当した特殊財産局関連の調査を行い、かなりの量の新資料の発掘に成功した。米軍軍政関係では、軍政活動月報の所在の確認と整理を行い、また戦後の政党関連では、三川譲二「民主党の成立」と題する論文を発表し、その後の片山内閣期における民主党関係の資料収集を行っている。さらに教育行政では、地方六三制の成立過程関係の資料の探求と発掘につとめている。本年度は、立命館大学で作製したデータ・ベースに加え、国立国会図書館作製のGHQ/SCAP文書のディスクリプション・カードのデータ・ベースを用いて、追求する資料の所在、量、性格を検索し、GHQ/SCAP文書全体の中での立命館大学作製のデータ・ベースの位置を明らかにする作業を行った。その結果、戦争犯罪関係では従来考えられていたLS(法務局)文書だけでなく、AG(高級副官部)文書が重要な意味を持つことが明らかにされるとともに、その他の部局でも諸種の関連資料を発見することが出来た。同様の作業は、CAS(民事局)の「軍政活動月報」やGS(民政局)の政党関係資料、さらにはCIE(民間情報教育局)の文化財関係資料の検索でも実施され、それぞれ新たな発見につなげることが出来た。
特殊反応媒体を活用する多相系連続フロー反応システム

有機合成では、多くの場合有機溶媒による単相系反応が実施されている。一方、水と有機溶媒の双方を用いる二相系システムにおいては、界面反応の効率生起のため、相間移動触媒を用いた反応システムの開発も行われている。本萌芽研究では新反応媒体であるフルオラス溶媒を活用した多相系反応に着目し合成化学手法における新分野、新機軸を切り開くことを目的とした。フルオラス溶媒をスクリーン相とする三相系でのPhase-Vanishing法は、滴下ロート等による反応試薬の滴下や反応系の冷却を必要とせず、発熱反応を室温で簡便に行える利点があることから、オレフィン類のシクロプロパン化反応を検討した。その結果、CH_2I_2/Et_3Alを用いたシクロプロパン化は通常低温下で行われるが、本三相系手法によって室温でも簡便に反応が実施できることを見いだした。また、Phase-Vanishing法をマイクロリアクターを用いたフロー系で検討した。モデルとして臭素化反応を行ったところ効率良く反応が進行した。さらに、フルオラスタグを導入した光学活性アミンを合成し、リチウムアミドを用いたケトンの不斉エノールシリル化反応に適応させ、多相系の後処理に供した。フルオラスアミンはフルオラス相より簡便に回収され、再利用が可能となった。また、ラジカル連鎖反応をマイクロリアクターを用い、フロー系で行ったところ極めて短時間で反応が完結することを見いだした。これらの結果は多相系連続フローシステムが有望な反応手法であり、今後の展開の可能性を強く期待づけるものとなった。有機合成には、有機溶媒による単相系反応が多く実施されているが、三相や四相の液体を組み合わせた多相系を活用した有機合成手法はほとんど開発されていない。本研究ではフルオラス溶媒やイオン液体などの新反応媒体は水やある種の有機溶媒と混和しないことから、この性質を活用し有機/フルオラス溶媒/イオン液体/水を多彩に組み合わせた様々な多相系多相系反応による新合成化学手法の開拓を行う。本初年度においてはフルオラス反応媒体を用いる研究を中心に展開した結果、以下の研究成果が得られた。トリエチルアルミニウムとジヨードメタンはアルケンのシクロプロパン化試薬として用いられているが、発熱を制御するために注意深い滴下制御が必要とされる。そこでジヨードメタンの比重が1.74とペルフルオロヘキサン(1.67)より大きいことを利用し、トリエチルアルミニウムとアルケンを最上層にペルフルオロヘキサンを中層にジヨードメタンを最下層とする3相系で反応を行った。その結果、室温放置で最下層が消失し、シクロプロパン化が良好に進行した。数多くの反応例を検討しこの反応手法の一般性を確かめた。一方、臭素を最下層とするアルケンのジブロモ化反応では、中層のフルオラス相への臭素の拡散が遅い欠点があった。フルオラス相に種々のペルフルオロポリエーテル(GARDEN HT135)を用いて、これを液膜とする反応系で検討したところ反応時間を半分に短縮することが出来た。つぎにペルフルオロポリエーテル(GARDEN HT 135)に臭素を飽和させ、400ミクロンの内径を持つマイクロミキサーの使用による反応の効率的な除熱を期待し、シクロヘキセンへの臭素付加反応をフロー系で行ったところ、臭素付加体が良好な収率で得られた。このような初年度の取り組みにより、次年度における多相系反応の研究展開への展望が大きく切り開かれた。
育児困難や虐待予防を目的とした妊娠期からのペアレンティングプログラムの評価

本研究の目的は、育児困難や虐待の予防を目指し妊婦を対象に行うペアレンティングプログラム(以下、妊婦PP)の効果を評価することである。プログラムの運営は、カナダの子育てプログラム「Nobody's Perfectプログラム」の枠組みを活用する。基本的な考え方として、参加者中心のアプローチ等が挙げられ、参加者に応じたプログラム内容、開催回数・時間等を考案・企画することになっている。平成24年度は、妊婦PP参加者(介入群)と一般的な妊婦教室(対照群)を対象に質問紙調査を行い、両者を比較・検討した(介入群へ3クール、対照群へは数クール実施)。妊婦PPで取り上げられたテーマは類似しており、1例を挙げると「妊娠・出産に向けての心配や不安」「出産後の生活(仕事や保育園)や子育て(兄弟への対応)への心配や不安」「夫や家族との関係等の心配や不安」であった。データは分析途中であるが、参加者より「妊婦は幸せなイメージがあり、こんなネガティブな思いを抱いていたら駄目だと思っていた」「体が自由に動かずイライラする」「産後に頼れる人がいない」等の悩みが出されたが、「自分だけではなく、皆も同じに思いだとわかり安心した」等、不安が軽減されたという発言が聞かれた。また、アンケート結果を見るとグループの被サポート感が高くなっているグループもあり、実際にプログラム終了後も定期的に会っているグループやメンバーもおり、妊婦PPのねらいの一つの妊娠中からの仲間作りが期待できると考えられる。今回、研究者の退職により本補助事業は廃止となったが研究自体は継続していく。今後の予定として、育児困難や虐待のリスク要因を持つ母親をチラシによって募集する方法の妥当性を検討し、同窓会プログラム(グループの関係性の強化)にて、妊婦PP参加者の現在の子育て状況の実態を明らかにし、同窓会プログラムの効果を評価することを挙げている。平成24年度は、妊婦PPの実施と評価を行った。研究方法は準実験型デザインで、介入群・対照群ともに同意が得られた妊婦を対象とした。介入群は「こんなままで親になれるの?」等の産後に育児困難・虐待のリスクがある妊婦がアクセスしやすいちらし文言で募集し、妊婦PP(510人のグループで1回2時間のセッションを週1回×4回)を実施した。対照群は医療機関等の母親学級(以下、MC)の参加者とし、「分娩・出産」等の予めテーマを決めた講義・演習型である。プログラムの評価は1両群ともプログラムの前後及び出産1ヶ月後にアンケート調査を実施し統計的に分析する、2介入群において、妊婦PPの4つのねらいが果たせているかを評価するために、プログラム中の参加者の言動とアンケートの自由記載の内容を質的に分析・カテゴリー化を行うこととしている。平成24年度は介入群へ3クール、対照群へは数クール実施した。評価は分析途中であるが、結婚による引越しにて周りに知人のいない参加者もいたが、プログラム終了後も自分達で集まるグループもあり、妊婦PPのねらいの一つの妊娠中からの仲間作りが期待できるグループも見られた。また、妊娠中からその地域の支援者(保健師や助産師等)との顔つなぎができ、産後に困った時など母親の方からそこで知り合った支援者へS0Sを発してくるケースや、気分転換に支援者に会いに来る者もおり、産後のケアの継続に有意義だったと考える。

本研究目的は妊婦PPの効果を評価することであり、具体的には1プログラムの短期的・中期的効果の評価、2育児困難や虐待のリスク要因を持つ母親をチラシによって募集する方法の妥当性の検討、3妊婦PP参加者の産後の子育て状況の実態把握、及び同窓会プログラムの検討・実施、及びその効果の評価とする。達成度がやや遅れている理由として、プログラムの評価の一つに、アンケートによる量的評価が遅れていることが挙げられる。プログラム前後及び産後1か月の3回アンケートを実施しているが、3回全てのアンケート回収が難しい状況である(特に対照群の産後のアンケート回収率が低い。研究前に産後のアンケート調査にも協力の同意を得ているが、産後1か月は疲労感も強く大変な時期と言われ、アンケートに協力している余裕が無い参加者も多いと考えられる)。また、対照群のアンケート協力者自体が少ない状況でもあり、両群を比較検討するためのデータ数が集まっていない状況であることも、研究の進行が遅れている原因の一つである。【平成26年度】1.対照群へのMCを継続しデータ収集を進める(できれば、介入群への妊婦PPも実施)2.同窓会プログラム(グループの関係性の強化)にて、妊婦PP参加者の現在の子育て状況の実態を明らかにし、同窓会プログラムの効果を評価する対象者は妊婦PPの経験者とし、プログラム終了の約半年1年後を目安として、月1回×3回程度で同窓会プログラム(プログラム内容はNP及び妊婦PPに準ずる)を実施する(妊婦PP終了後から期間が経ちすぎると効果が軽減してしまう可能性が考えられるため、可能であれば研究者は育休中であるがプログラムは平成25年度中に1回は実施したい)。プログラムの評価は、参加者にプログラム前・後(後は、各回終了毎)でアンケート調査を実施する。アンケートの内容は、育児困難感を把握するために「子ども総研式・育児支援質問紙(ミレニアム版)(川井ら,1999)」、子育てにおける自己効力感を把握するために「TOPSE日本版(米田ら,2007)」等を検討している。また、プログラム中の参加者の言動を質的に分析・カテゴリー化を行い評価の一つとする。【平成27年度】1.育児困難や虐待のリスク要因を持つ母親をチラシによって募集する方法の妥当性を検討する対象者は、妊婦PP参加者でアンケート及び産後のインタビューの同意が得られた者とする(平成2426年度に収集したデータを引き続き利用)。データ分析は、1質問紙調査の結果を先行研究の育児困難・虐待に悩む母親の結果(西村ら,2009)と比較し、参加者の傾向を把握する、2セッション中の言動を質的に分析・カテゴリー化した結果及び産後のインタビューを参考に、育児困難や虐待のリスク要因を持つ妊婦の熟練した支援者にスーパーバイズを受け検討する予定としている。2.平成24年度26年度分に得られた結果をとりまとめ、成果の発表を行う研究者は平成24年12月末より産前産後の休暇又は育児休業によって研究を中断した状態であり、未使用額が生じた。研究を再開する際には、平成24年度中に行う予定であった対照群へのMC実施を継続し(できれば、介入群への妊婦PPも実施)、次年度の計画である同窓会プログラムの実施も行う予定であり、その際に研究費を使用していく。
人工酵素

適切なモデル系を用いることにより酵素の触媒機能の本質を見究めるとともに、構造的により安定であり、かつ酵素が活性を示すことができない化学反応にも関与できる人工酵素の開発を研究のターゲットとしている。(1)補酵素機能を規範とした高活性触媒の開発--オキシゲナーゼの活性部位モデルとして種々のコバルトシッフ塩基錯体を用い、ヒドラゾンからのジアゾ化合物の簡易合成,ヒドラゾン炭素-炭素の酸化開裂,オレフィンの酸素化に成功し、その反応機構について有用な知見を得た(西長)。チトクロームP-450の活性部位モデルとして鉄ポルフィン錯体を用い、酸素及び還元剤共存下で三級のアミンのN-脱アルキル化,スルフィドのS酸化反応,オレフィンの酸化などが触媒的に進行することを見出した(広部)。(2)酵素タンパクの機能評価にもとづく人工発光系の開発--発光タンパク質は高エネルギー物質と酸素がタンパク質に結合しており、引金物質によって閃光を発する現象にかんがみ、瞬間発光物質を合成して発光効率を検討し、分子設計について有用な知見を得た(後藤)。(3)人工ホロ酵素系の開発--機能性合成二分子膜をアポ酵素モデルとし、これに疎水性ビタミン【B_6】類を固定化したホロ酵素モデルにより、人工トランスアミナーゼ、人工トリプトファンシンターゼの開発に成功した(村上)。水溶性ミセル及び逆ミセルを反応場としてこれに脂溶性イミダゾール配位子を埋め込んだ系に二価金属イオンを添加して酵素モデルを構成したところ、エステルの加水分解に顕著な触媒活性の発現をみた。また、逆ミセル系によるペプチド合成反応についても検討した(太垣)。鉄ポルフィン錯体をポリペプチドに結合させたホロ酵素モデルを用いアニリンの水酸化,オレフィンのエポキシ化などに顕著な触媒を発現することを明らかにした(広部)。
同位体放出を利用した作物体における炭素窒素の動態解析

水耕した水稲とトウモロコシについて暗呼吸により放出されるCO2の炭素同位体組成(δ13C)を切断した器官別に調べた。水稲では器官間で有意に異なる呼吸δ13Cが認められた。すなわち呼吸δ13Cは根においてもっとも高く,その他の器官(栄養生長期では地上部,生殖生長期では成熟葉と穂)では有意に低かった。この傾向は窒素栄養により影響を受けなかった。いっぽうトウモロコシでは器官間の呼吸δ13Cに有意な差は認められなかった。本研究の目的は,作物の生産性向上を最終目標として,植物器官から放出される炭素と窒素のδ値を解析し,呼吸代謝・窒素代謝系における炭素と窒素の由来と動態およびその生理的意義を解析することにある。これまでの研究において,C3作物とC4作物の間で呼吸に利用される炭素の一時貯蔵サイクルの長さが異なることが示唆されている。また両者における窒素利用効率の差異が知られている。そこで本研究ではとくにC3とC4作物の比較を中心に行う。実験材料としてイネ(C3植物)とトウモロコシ(C4植物)を水耕栽培したものを準備した。植物体から放出される炭素のδ値を解析するためのガスサンプリングシステムを作成した。これを用いて暗呼吸作用により放出されるガスを採取した。次に採取したガスを真空ラインに導入し,水分など不純物を除去したのち,二酸化炭素ガスをパイレックス製のガラス管に封入した。呼吸ガス採取条件の検討:植物体重あたりの二酸化炭素放出速度を求め,質量分析に必要な二酸化炭素量を得るための最適条件を求めた。植物体から放出されるアンモニアガスの捕集方法について予備的に検討した。その結果,放出アンモニアガスを硫酸溶液に通して吸収させた後,吸収溶液をアルカリ性にして再放出したアンモニアガスを塩酸溶液に再吸収させる方法が考えられた。しかしアンモニアガスの放出・再吸収過程での同位体効果の影響が予想されるため,この点のチェックが今後さらに必要である。水稲(品種日本晴)を2段階の窒素レベル(50%, 10% Hoagland Solution)で水耕栽培した。植物体から放出される炭素のδ値を解析するためのガスサンプリングシステムを用い、葉、根、穂について暗呼吸作用にともない放出されるガスを採取した。採取ガスを真空ラインに導入し,水分など不純物を除去した二酸化炭素ガスをパイレックス製のガラス管に封入し、δ13C自然存在比の分析に供した。葉、根、穂の各器官の平均値において高窒素区のδ13値は窒素区と比較してやや低い傾向を示した。各器官別にみると、高窒素区では穂>葉>根の順に高く、低窒素区では穂>根>葉の順で高かった。以上から呼吸により放出されるδ13C値は窒素栄養や器官により変化することが示された。呼吸中のδ13値が窒素レベルにかかわらず強いシンク器官である穂においてソース器官の葉よりも高く、また穂と比べて弱いシンクである根と比較して高くなった。このことは強いシンクである穂において、呼吸基質の新規固定同化炭素への依存度が根と比較して相対的に高いことを示唆している。いっぽう穂と根のδ13C値について窒素レベルとの関係でみると、低窒素により穂と根のδ13値の差が2.0から1.5‰へと低下した。これは低窒素による穂のシンク能の低下を反映している。本研究の目的は,作物の生産性向上を最終目標とし,植物器官から放出されるCとNのδ値の変化を調べ,生理機能との関係を解析することにより,呼吸代謝・光呼吸代謝系における炭素と窒素の由来と動態を明らかにし,その生理的意義を吟味することにある。本年度では新たにレーザー分光式の二酸化炭素同位体比アナライザー(Picarro G1101型)を呼吸測定に用いた。これを応用した植物呼吸ガス中のCO2同位体分析に関する研究はまだ少ない。まずこの測定器が本実験目的に必要な精度と安定度を有するかどうかを検証した。既知δ標準CO2ガスを40時間以上装置に流しモニタした結果,測定δCの変動は±1%。以内であり,呼吸中のCO2濃度とδCを前処理なしに長時間安定的に測定することが可能と判断された。そこで切断したイネとトウモロコシの地上部,根,穂を材料とした実験を行った。栄養生長期のイネでは根と地上部の呼吸速度に有意な差が無かったが,δCにおいて根の呼吸は地上部よりも有意に高いことが示された。また生殖生長期においても同様であった。いっぽうトウモロコシでは栄養生長期・生殖生長期ともに根と地上部との間に呼吸δCの有意差は認められなかった。これはイネのCシンク(根)ではトウモロコシよりも光合成同化Cプールの代謝回転速度が遅いためと推察された。つぎに呼吸の性質とCプールの動態を探るため,トウモロコシの切断した葉と根を呼吸チャンバに入れ,放出されるCO2に含まれる13C同位体自然存在比を48時間以上連続測定した。

その結果,呼吸速度は両者とも緩やかに減少したが,葉のδCは約±2%のうねりをともないながら同水準で推移した。根では28時間まで安定的に経過した後急速に減少した。以上のことからトウモロコシ根では28時間以降に呼吸基質が変動することが推察された。
窒素降下物の地球温暖化への影響

森林生態系において、窒素降下物が温室効果ガスに影響をおよぼすという報告がされている。しかしその報告例は窒素降下物量の多い地域でのもの(無機態窒素(DIN)>10 kg N ha^<-1> y^<-1>)が多く、窒素降下物量の少ない地域でのものは少ない。また、温室効果ガスの動態を総合的に評価するためIPCCよりGlobal Warming Potential(GWP)の考え方が提案されている。しかし、森林生態系の研究では、CO_2、CH_4、N_2Oの研究は独立に行われる場合が多く、これまでGWPを用いて地球温暖化への寄与を明らかにした研究例がなかった。そこで、低窒素降下量が地球温暖化に与える影響を評価することを目的とした。調査地は札幌市清田区の白旗山都市環境林内の5地点である。N_2O放出とCH_4吸収はクローズドチャンバー法を用いた。CO2吸収は、毎木調査とアロメトリー式によるNPPの推定と、土壌試料の培養による微生物呼吸の測定の組み合わせで推定した。無積雪期間の窒素降下量は0.81.8 kg N ha^<-1> y^<-1>であった。年間CH_4吸収は57 kgC ha^<-1> y^<-1>で、無積雪期間の窒素降下量とは有意な相関を示さなかった。しかし文献値との比較から、本調査地の高いCH_4吸収は、CH_4吸収を阻害することが知られている窒素降下物の量的な低さに起因すると考えた。N_2Oフラックスは地温や水分との相関を見せない典型的なバックグラウンド型の放出を示した。年間N_2O放出は0.020.09 kg ha^<-1> y^<-1>であった。無積雪期間の積算N_2O放出は、無積雪期間の窒素降下量と正の相関を示した。さらに、バックグラウンド型のN_2Oフラックスが報告されている文献値と比較しても、窒素降下量とN_2O放出の間に正の相関が確認できた。NEP(純生態系炭素固定量)は0.22.1 tC ha^<-1> y^<-1>であった。NEPは無積雪期間の窒素降下量と有意な正の相関を示した。また、CO_2換算したGWPで比較すると、GWPはNEPの成分が大半を占め、N_2OやCH_4の寄与は微々たるものであった。以上の結果から、本調査地において、窒素降下物は地球温暖化指数(GWP)に影響するが、樹木の成長速度への影響が最も重要な成分である事が分かった。

短期間および人工的なNH_4^+-N施肥が森林土壊におけるCH_4吸収を低下させることが明らかになっている。自然状態における長期間に渡る窒素降下物量と他の要因が森林土壌におけるCH_4吸収量にどう影響をおよぼしているかを明らかにするために、北海道の様々な森林土壌10地点で、1997年から2002年の5月から11月の無積雪期に調査をCH_4吸収の測定をおこなった。土壌水分(WFPS)、pHは幅広く分布した(それぞれ、38%から93%、3.9から6.2)。NH_4^+-N降下物量、NO_3^--N降下物量は、それぞれ、1.3から6.9、0.8から2.9kgNha^<-1>y^<-1>の範囲にあり、NH_4^+-N降下物量の方がNO_3^-降下物量より大きい傾向にあった。総窒素降下物量は2.3から9.4kgNha^<-1>y^<-1>だった。CH_4吸収はほとんどの地点で夏である7月から9月に最大値(31から161μgCm^<-2>h^<-1>)を示した。北方の地点でCH_4吸収は小さく(40μgCm^<-2>h^<-1>)、南の地点でCH_4吸収は年間を通じて大きい傾向を示した(70μgCm^<-2>h^<-1>以上)。CH_4吸収の平均値は地点間で差が見られた。積算CH_4吸収量は、108から494mgCm^<-2>[184d]^<-1>(242士102mgCm^<-2>[184d]^<-1>)であった。積算CH_4吸収量は、土壌温度の上昇とともに大きくなり、降水量、NH_4^+-N降下物量、WFPS、全窒素、全炭素の上昇と共に小さくなった。NO_3^--N降下物量、pHとC/Nとは2次曲線の関係にあった。重回帰分析をおこなったところ、CH_4吸収=0.47/降水量+0.38/NH_4^+-N降下物量+0.34/全炭素-0.30/NO_3^--N^-降下物量の高い精度の重回帰式が得られ、この式は、降水量、NH_4^+-N降下物量、全炭素含量が小さいほどCH_4吸収が大きく、NO_3^--N降下物量が大きいほどCH_4吸収量が大きくなる結果となった。本研究結果より、長期間に渡る自然状態の低いNH_4^+-N降下物量が森林土壌のCH_4吸収に影響をおよぼしていることが示唆された。森林生態系において、窒素降下物が温室効果ガスに影響をおよぼす(CH_4吸収の減少、N_2O放出の増加など)という報告(e.g.Butterbach-Bahl et al.2002)がなされている。しかしその報告例は窒素降下物量の多い地域でのもの(無機態窒素(DIN)>10kg N ha^<-1> y^<-1>)が多く、窒素降下物量の少ない地域でのものは少ない。また、温室効果ガスの動態を総合的に評価するためIPCCよりGlobal Warming Potential(GWP)の考え方が提案されている。そこで本研究は、窒素降下物量の少ない地域において、窒素降下物が温室効果ガスフラックスに与える影響を調査し、窒素降下物が地球温暖化に与える影響を評価することを目的とした。札幌市清田区の白旗山都市環境林内で、2002年度の無積雪期の6ヶ月間、28地点において林内雨による窒素降下物量の予備調査をした結果、0.021.3kg N ha^<-1> 6month^<-1>であった。2003年度はその中の10地点、2004年度は5地点で調査を行った。温室効果ガスフラックス測定は2003年5/1411/19、2004年5/2711/19の期間で約3週間に1回、クローズドチャンバー法で行なった。フラックスは台形法より算出した。林内雨は2003年4/2511/5の期間約1ヶ月に1回回収し、NH_4^+-N・NO_3^--Nの量を求めた。無機態窒素(DIN)降下量はNH_4^+-N降下量とNO_3^--N降下量の合計とする。CO_2・CH_4・N_2O
フランス地理学における「地域研究」の方法-とくに旧植民地地域を例に-

1.フランスにおける植民地地理学近代地理学の成立は、植民地獲得運動と密接に結びつき、フランスでは1893年パリ大学に植民地地理学講座が設置され、P.ヴィダル・ドゥ・ラ・ブラーシュの弟子、M.デユブワが就任した。かれの地理学方法論は、恩師ヴィダルとは異なり、伝統的・保守的であり、ヴィダル地理学の成功の中で、忘れ去られたが、近年再検討がなされている。2.ヴィダル派の海外地域研究-植民地地理学から熱帯地理学へヴィダル派の植民地地理学研究では、A.ドゥマンジョンの大英帝国の研究が知られているが、ヴィダル派の特徴をなす「地域研究」が、海外(植民地)で本格的に行われるようになるのは、1920-30年代になってからである。その代表がP.グールーの『トンキンデルタの農民』であり、ここにいたって「植民地地理学」から「熱帯地理学」の研究へ方向が確立される。グールーの熱帯研究は、全世界におよび豊富な知識と経験から導かれたかれの方法は、20世紀後半のフランス熱帯地理学研究に大きな影響を与え、優れた研究者、地域研究を生み出してきた。3.わが国における植民地帝国時代の地理学-日本地政学の主張第二次大戦前、わが国は西欧列強とともに植民地獲得を争い、一大植民地帝国を夢見ていた。それを正当化し、さらに促進するエセ科学の役割を果たしたのが地政学である。小牧実繁の「日本地政学」がいかなるものかを検討した。これは2000年1月カメルーンのヤウンデで行われた国際地理学会地理思想史委員会のシンポジュウムで報告した。なお、本科学研究費では、上記1、2に関し、フランス地理学の学位論文を中心にした海外地域及び最近の地域研究のリストを作成し、文献の収集にも努めた。旧植民地における地域研究を取り上げる前に、次の2つの問題を検討しておくことが必要とされた。1.パリ大学の植民地地理学講座を担当したM.Duboisの「植民地地理学」の問題。M.Duboisとヴィダルの高弟L.Galloisとの間にAnnales de Geographie(AG)をめぐる争いがあり、前者がAGの編集を退くことで、植民地地理学の優れた方法(認識論的相対性)が、ヴィダル派の地理学から排除されてしまったと主張される(Soubeyran,1989,1997)。SoubeyranによるDuboisの植民地地理学に対する評価は、方法論的に過分であると思われるが、その評価には、ヴィダル派の植民地における具体的な地域研究の検討が必要である。3.以上の問題は、いずれも「植民地地理学」と「ヴィダル地理学」との違いが問題になっていることは明らかであり、植民地における地域研究とフランス本国における地域研究との比研究が必要とされることが明らかとなった。現在、パリ大学植民地地理学講座を担当したCh.Roboquainの地域研究Le Thanh Hoa(1926)とP.Gourouの地域研究Les paysans du Delta tonkyinois(1936)の比較分析を試みている。1.フランスにおける植民地地理学近代地理学の成立は、植民地獲得運動と密接に結びつき、フランスでは1893年パリ大学に植民地地理学講座が設置され、P.ヴィダル・ドゥ・ラ・ブラーシュの弟子、M.デュブワが就任した。

2.ヴィダル派の海外地域研究-植民地地理学から熱帯地理学へヴィダル派の植民地地理学研究では、A.ドゥマンジョンの大英帝国の研究が知られているが、ヴィダル派の特徴をなす「地域研究」が、海外(植民地」で本格的に行われるようになるのは、1920-30年代になってからである。その代表がP.グールーの『トンキンデルタの農民』であり、ここにいたって「植民地地理学」から熱帯地理学」の研究へ方向が確立される。グールーの熱帯研究、全世界におよび豊富な知識と経験から導かれたかれの方法は、20世紀後半のフランス熱帯地理学研究に大きな影響を与え、優れた研究者、地域研究を生み出してきた。3.わが国における植民地帝国時代の地理学-日本地政学の主張第二次大戦前、わが国は西欧列強とともに植民地獲得を争い、一大植民地帝国を夢見ていた。それを正当化し、さらに促進するエセ科学の役割を果たしたのが地政学である。小牧実繁の「日本地政学」がいかなるものかを検討した。これは2000年1月カメルーンのヤウンデで行われた国際地理学会地理思想史委員会のシンポジュウムで報告した。なお、本科学研究費では、上記1、2に関し、フランス地理学の学位論文を中心にした海外地域及び最近の地域研究のリストを作成し、文献の収集にも努めた。
NMDA受容体チロシンリン酸化およびRho蛋白質を介した脳高次機能制御の解析

神経系に高発現するRhoGAP蛋白質p250GAPの神経細胞の形態制御における機能について解析を行った。その結果、(1)p250GAPは神経細胞のスパイン形態制御分子であること(2)NMDA型グルタミン酸受容体を介したRhoAの活性調節に重要であること、及び(3)p250GAPのホモログであるTCGAPも神経細胞の形態を制御していることを見出した。NMDA受容体によるスパインの形態の制御は記憶・学習などの脳高次機能に重要であると考えられている。近年、NMDA受容体に会合するRhoGAP、及びRhoGEFがわずかではあるが同定されてきているが、それら分子とNMDA受容体との機能的相関は不明であり、NMDA受容体によるアクチン細胞骨格の制御機構(Rhoファミリー低分子量G蛋白質の制御機構)は不明な点が多い。19年度の研究ではNMDA受容体に会合するRhoGAPであるp250GAPの機能解析を行い、以下の結果を得た。(1)レンチウイルスを用いたRNAiノックダウンによりp250GAPの発現を低下させたneuronではspineの幅の増大が観察された。(2)シンドビスウイルスを用いてp250GAPを過剰発現させたneuronではsphineの形状が細長くなるなどの異常が観察された。(3)NMDA受容体刺激によるRhoAの活性化にp250GAPは必須な役割を果たしていることを明らかにした。(4)NMDA受容体刺激によってp250GAPの細胞内局在が調節されていることを明らかにした。本年度の研究より、機能未知な部分が多いp250GAPが、NMDA受容体を介したRhoA/spine形態の制御に重要な役割を担っていることが明らかになった。20年度の研究では、新規RhoGAPであるTCGAPの機能解析や遺伝子欠損マウスの作製を行い、以下の結果を得た。(1)TCGAP欠損マウスを作製した。(2)AdenovirusによってTCGAPをneuronに過剰発現させることによって神経細胞の形態に異常が見られたことから、TCGAPはNMDA受容体の下流で神経細胞の形態を制御している可能性が示唆された。(4)TCGAPに会合する分子をyeast-two hybrid法により検索した結果、actin細胞骨格を制御することが知られている分子が多数同定された。以上の結果から、TCGAPはアクチン細胞骨格を制御することによって、神経細胞の形態を制御していることが示唆された。