hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病患者の血管内皮障害へ及ぼすグルコサミン修飾の影響と薬物介入への実験的検討

まず、本研究の基礎となる心臓カテーテル検査器具からの血管内皮細胞の回収、および蛍光顕微鏡による定量化などの実験方法の確立を行う必要があった。そのため、2017年に約80人の心臓カテーテル検査患者から血管を採取し、100nM,30分のインスリン負荷を行い、血管内皮NO産生酵素のリン酸化修飾(p-eNOS Ser1177)の増加率を測定した。この増加率が低下することを、血管内皮インスリン抵抗性と定義した。結果、糖尿病との直接のかかわりは認めることが出来なかった。しかし、血清中心筋利尿ペプチド(BNP)、心臓超音波検査での心臓拡張機能障害(E/E')、血管硬化(CAVI)と負の相関を認め、心不全や血管硬化によって血管内皮インスリン抵抗性は増加することが分かった。また、糖尿病患者においても、在宅インスリン自己注射患者、冠動脈疾患を有する患者では血管内皮インスリン抵抗性を認めた。このように、回収手技、定量法については確立することが出来たと考えられる。これらの研究結果は、論文としてJournal of American Heart Associationに掲載された。次に、血管内皮グルコサミン修飾(O-GlcNAc)と血管内皮インスリン抵抗性の関連である。以前すでに静脈血管内皮細胞において実験を行っており、今回はカテーテル検査器具から採取した動脈血管内皮細胞で結果を再現中である。同時に市販の培養細胞(HUVEC)で薬剤によるグルコサミン修飾の増減を行い、血管内皮インスリン抵抗性の変化をみた。グルコサミン修飾増加によってeNOSリン酸化の低下があったが、逆にグルコサミン修飾低下させることでリン酸化が増強されるかどうかについては適当な薬剤がなく一定の見解を得ていない。この点はOGT,OGAなどの産生/分解酵素にたいしてsiRNA,shRNAを行う予定である。実験方法の確立については論文を掲載することができた。しかし、グルコサミン修飾については、不明な点が多く逆に新たな知見もあった。仮説どおりの役割を担っているのかどうかはまだわからない状況である。今回の我々の研究では、蛍光顕微鏡での定量が重要であり、標的タンパク質や修飾に対する抗体の質が大きく結果に関わる。従って、蛍光顕微鏡で得られた結果が、他のモダリティーによって再現できるかどうかについて、今後研究を進める必要がある。しかし、ウエスタンブロット法などの方法は多くの採取された細胞が必要であり、研究法の開発には時間がかかる。mRNAレベルでのタンパク発現については少量でも可能なことから、現在進めている段階である。また、同時並行で培養細胞(HUVEC)で同様の確認をする必要がある。心臓カテーテル検査器具から血管内皮細胞を取得し、一般的なサーベイを行った。計124人の患者の細胞にて、P-eNOS Ser1177, VCAM-1, P-AMPK, T-AMPK, P-ACC, Nitrothyrosin, NFKBを染色した。結果、血管硬度の指標であるCAVIとの相関が得られた。また、VCAM-1の発現は患者の腎機能と相関が認められた。eNOSに関しては、インスリン、VEGF、アセチルコリン負荷を行い、蛍光強度の増加について検討を行った。結果、VEGF負荷によるP-eNOS Ser1177の蛍光強度増加は、血液中のNO2NO3と正相関を示した。このことは、VEGF負荷はNO産生と関わっている可能性を示している。他、AMPK活性は、患者のスタチン、エゼチミブ内服による増加することが分かった。この結果について、2018年日本循環器学会総会、日本血管不全学会にて発表を行った。手技確立は終了しており、今からO-GlcNAcに対する研究を行う予定である。しかし、前年度は抗体がよく染まらなかったため、違うメーカーのものを用いて検討を行う。

この点はOGT,OGAなどの産生/分解酵素にたいしてsiRNA,shRNAを行う予定である。実験方法の確立については論文を掲載することができた。しかし、グルコサミン修飾については、不明な点が多く逆に新たな知見もあった。仮説どおりの役割を担っているのかどうかはまだわからない状況である。O-GlcNAcの検討とともに、他の標的分子で興味深い知見が得られているため、並行して行う予定である。また、RNAレベルでの検討が出来るよう実験系を確立する。今回の我々の研究では、蛍光顕微鏡での定量が重要であり、標的タンパク質や修飾に対する抗体の質が大きく結果に関わる。従って、蛍光顕微鏡で得られた結果が、他のモダリティーによって再現できるかどうかについて、今後研究を進める必要がある。しかし、ウエスタンブロット法などの方法は多くの採取された細胞が必要であり、研究法の開発には時間がかかる。mRNAレベルでのタンパク発現については少量でも可能なことから、現在進めている段階である。また、同時並行で培養細胞(HUVEC)で同様の確認をする必要がある。論文が採択され、出版社に支払う費用が必要となったため。
脳アミロイド血管症の末梢血バイオマーカーと認知症根本治療法の確立を目指した研究

アミロイドβ(Aβ)はアルツハイマー病(Alzheimer's disease; AD)の原因タンパク質であり、その代謝には微小血管を介したクリアランス(IPADおよびGlymphatic系)の関与が示唆されている。脳アミロイド血管症(cerebral amyloid angiopathy;CAA)は微小血管におけるAβ排泄機能の低下を反映しAD剖検脳の約90%で認められる。本研究では1)CAAの末梢血バイオマーカーの確立、2)CAA剖検脳における脳内炎症とAβ排泄機能の障害機序の解明、3)CAAモデルマウスでAβ排泄機能を改善しAD/CAAを根治する治療法の開発を行う。
胃癌における神経浸潤の組織化学的検討

抗ラミニン抗体を用いて胃癌の切除切片を染色し、神経の染色性をS-100染色、鍍銀染色と比較検討したところ、ラミニン染色ではnerve fiber表面と、perineuriumが明瞭に染色されることを明らかとした。このラミニン染色を用いて胃癌の神経浸潤(PNI)を判定し、PNIと病理組織学的所見との関係、各種進展形式との関係、再発形式との関係について検討した。胃癌切除283例の検討を行ったところ、PNI陽性の癌病巣は、肉眼型は浸潤型、癌占居部位は全体型、周在性は全周性に多く、組織型は未分化型、浸潤増殖様式はINFgammaに高率にみられた。進展形式および再発形式との関係では、腹膜播種転移および腹膜再発とPNIは関係があり、特に壁深達度T2おける腹膜再発と有意の関係がみられた。Coxのハザードモデルによる多変量解析を行ったところ、PNIがもっとも予後に関与する因子であるという結果が得られた。以上の結果を近畿大学医学会誌に掲載し、研究分担者の学位論文と認められた。今後さらにT2胃癌症例を増やし、PNIと腹膜播種転移、腹膜再発との関係を検討していく予定である。また、以前から施行している術中洗浄細胞診とPNIとの関係についても検討する予定である。
イオン液体の超高速ダイナミクス：分子間振動から構造緩和への遷移の分子論的理解

本研究ではイオン液体の特殊性の起源・本質を分子レベルで明らかにするため、イオン液体およびそれと構造や物性が類似した系のフェムト秒ダイナミクスの温度依存性を二種類の相補的な分光法、フェムト秒ラマン誘起カー効果分光(fs-RIKES)とテラヘルツ時間領域分光(THz-TDS)により検討し、イオン液体の特性が超高速ダイナミクスに与える影響の解明を目指している。今年度は、非芳香族系カチオンであるピロリジニウムカチオンと10種類の様々な構造を有するアニオンを組み合わせたイオン液体を合成もしくは購入し、その分子間振動ダイナミクスの温度依存性をfs-RIKESにより検討した。分子間振動ダイナミクスを反映する低振動数スペクトルの温度依存性はアニオン種によって異なり、アニオンの構造や分極率異方性の大きさの影響が現れることが示唆された。加えて、イオン液体の粘度の温度依存性とガラス転移温度を測定し、フラジリティと呼ばれるパラメータを算出したところ、低振動数スペクトルの一次モーメントの温度変化の大きさとの間に相関が見られることが明らかになった。また、イオン液体のアニオンとして用いられるアミド系アニオンのリチウム塩を炭酸プロピレンやテトラグリムに高濃度溶解した電解質溶液の分子間振動ダイナミクスの温度依存性をfs-RIKESとTHz-TDSの両手法により測定し、イオン液体の場合と比較検討することを試みた。THz-TDS測定は神戸大学のグループとの共同研究により行った。fs-RIKESのスペクトルでは、電解質溶液の溶媒種の違いが大きな影響を与えたのに対し、THz-TDSのスペクトルでは、溶媒種の違いおよびイオン液体のカチオン種の違いはあまり大きな影響を与えないことが明らかになった。ピロリジニウム系イオン液体の超高速ダイナミクスの温度依存性については、当初の計画通り、アニオン種の構造に基づく系統的な議論が行えるほどの多数のサンプルを検討し、これまでに得られていた芳香族系イオン液体における知見と併せることでイオン液体の超高速ダイナミクスの温度依存性に関する包括的な結論が得られた。本研究結果は国内・国際学会において発表し、論文として国際学会誌に報告した。イオン液体と高濃度電解質溶液については、二種の分光法での測定により分極率・双極子応答の相違点が明らかになってきたが、より詳細な検討のためにはさらに異なるリチウム塩・溶媒での測定が必要だと考えている。さらに、THz-TDS測定におけるサンプルのイオン液体および電解質溶液の信号が非常に小さいことが明らかになり、温度依存性を定量的に議論するためには測定精度の向上が必要であることが分かった。イオン液体の超高速ダイナミクスの温度依存性については系統的な知見が得られたため、今後はイオン液体と構造や物性が類似した系に焦点を合わせる。イオン液体と高濃度電解質溶液との比較については、新たなリチウム塩と溶媒の種類・組み合わせについて測定を行い、既に詳細な知見が得られているピロリジニウム系イオン液体と比較検討を行う。さらに、他のイオン液体に類似した系として、イオン液体を構成するカチオン・アニオンと等電子構造を有する中性分子の混合液体と超高速ダイナミクスの比較を行う。また、定常状態のラマン分光装置に温度可変の測定システムを組み立て、高濃度電解質溶液や中性分子混合液体を測定することで、超高速ダイナミクスのデータと併せてより広い時間・周波数領域での議論も行う。

イオン液体と高濃度電解質溶液については、二種の分光法での測定により分極率・双極子応答の相違点が明らかになってきたが、より詳細な検討のためにはさらに異なるリチウム塩・溶媒での測定が必要だと考えている。さらに、THz-TDS測定におけるサンプルのイオン液体および電解質溶液の信号が非常に小さいことが明らかになり、温度依存性を定量的に議論するためには測定精度の向上が必要であることが分かった。イオン液体の超高速ダイナミクスの温度依存性については系統的な知見が得られたため、今後はイオン液体と構造や物性が類似した系に焦点を合わせる。イオン液体と高濃度電解質溶液との比較については、新たなリチウム塩と溶媒の種類・組み合わせについて測定を行い、既に詳細な知見が得られているピロリジニウム系イオン液体と比較検討を行う。さらに、他のイオン液体に類似した系として、イオン液体を構成するカチオン・アニオンと等電子構造を有する中性分子の混合液体と超高速ダイナミクスの比較を行う。また、定常状態のラマン分光装置に温度可変の測定システムを組み立て、高濃度電解質溶液や中性分子混合液体を測定することで、超高速ダイナミクスのデータと併せてより広い時間・周波数領域での議論も行う。
力触覚を用いた歯科治療訓練システム

近年,より良い歯科医療を目指して,コンピュータなどの先端技術を応用した歯科治療への工学的支援を進めている.歯学は医学の一分野であると同時に、工学の要素を強くもっている.それは、口腔内の再生しない欠損部を人工物で修復し、機能ならびに審美性の回複を図る必要があるためである.歯科の治療の大半が手作業で,職人的な技術と細かな繰り返しの訓練が要する.歯科医療において欠損した歯を修復して本来の機能を取り戻させる治療を補綴治療と呼ぶ.現在,補綴治療訓練はマネキンなどを使った模型実習を行っている.模型実習の問題点があり,それを補うために本研究では,人工現実感を利用した治療訓練システムを提案している.そこでは仮想環境と仮想患者を作成し,視覚情報と操作感覚の支援によりリアリティーを高めている.そこで,まずVRを用いた歯科治療訓練システムのハードウェアの構築を行い,コンピュータに仮想訓練環境(患者のモデル・歯形状モデル・操作用ツールなど)をWorldToolKitというソフトウェアにより構築した.そして,3次元入力データグローブおよび磁気センサによる直接操作できる様々な訓練ケースを作り上げ,立体視ディスプレイから自分操作の様子や危険の回避などの情報フィードバックできるシステムを構築した.今までの様々な教育訓練システムでは視覚情報のみの呈示はほとんどであるが,力触覚の呈示はかなり困難であり,まだ少ないと言える.操作感覚を伴った歯の切削は最も重要な訓練の一つであるため,力触覚の装置の開発と構築は重要な課題としている.本研究では直接操作できる様々な訓練場面において,力触覚のフィードバック装置を構築し,歯科訓練に合わせて歯を削る時の微妙な力タッチ感も表現できる力触覚ディスプレイの開発を進めてきました.近年,より良い歯科医療を目指して,コンピュータなどの先端技術を応用した歯科治療への工学的支援を進めている.歯学は医学の一分野であると同時に、工学の要素を強くもっている.それは、口腔内の再生しない欠損部を人工物で修復し、機能ならびに審美性の回複を図る必要があるためである.歯科の治療の大半が手作業で,職人的な技術と細かな繰り返しの訓練が要する.歯科医療において欠損した歯を修復して本来の機能を取り戻させる治療を補綴治療と呼ぶ.現在,補綴治療訓練はマネキンなどを使った模型実習を行っている.模型実習の問題点があり,それを補うために本研究では,人工現実感を利用した治療訓練システムを提案している.そこでは仮想環境と仮想患者を作成し,視覚情報と操作感覚の支援によりリアリティーを高めている.そこで,まずVRを用いた歯科治療訓練システムのハードウェアの構築を行い,コンピュータに仮想訓練環境(患者のモデル・歯形状モデル・操作用ツールなど)をWorldToolKitというソフトウェアにより構築した.そして,3次元入力データグローブおよび磁気センサによる直接操作できる様々な訓練ケースを作り上げ,立体視ディスプレイから自分操作の様子や危険の回避などの情報フィードバックできるシステムを構築した.今までの様々な教育訓練システムでは視覚情報のみの呈示はほとんどであるが,力触覚の呈示はかなり困難であり,まだ少ないと言える.操作感覚を伴った歯の切削は最も重要な訓練の一つであるため,力触覚の装置の開発と構築は重要な課題としている.本研究では直接操作できる様々な訓練場面において,力触覚のフィードバック装置を構築し,歯科訓練に合わせて歯を削る時の微妙な力タッチ感も表現できる力触覚ディスプレイの開発を進めてきました.近年,より良い歯科医療を目指して,コンピュータなどの先端技術を応用した歯科治療への工学的支援を進めている.歯学は医学の一分野であると同時に、工学の要素を強くもっている.それは、口腔内の再生しない欠損部を人工物で修復し、機能ならびに審美性の回複を図る必要があるためである.歯科の治療の大半が手作業で,職人的な技術と細かな繰り返しの訓練が要する.歯科医療において欠損した歯を修復して本来の機能を取り戻させる治療を補綴治療と呼ぶ.現在,補綴治療訓練はマネキンなどを使った模型実習を行っている.模型実習の問題点があり,それを補うために本研究では,人工現実感を利用した治療訓練システムを提案している.そこでは仮想環境と仮想患者を作成し,視覚情報と操作感覚の支援によりリアリティーを高めている.そこで,まずVRを用いた歯科治療訓練システムのハードウェアの構築を行い,コンピュータに仮想訓練環境(患者のモデル・歯形状モデル・操作用ツールなど)をWorldToolKitというソフトウェアにより構築した.そして,3次元入力データグローブおよび磁気センサによる直接操作できる様々な訓練ケースを作り上げ,立体視ディスプレイから自分操作の様子や危険の回避などの情報フィードバックできるシステムを構築した.今までの様々な教育訓練システムでは視覚情報のみの呈示はほとんどであるが,力触覚の呈示はかなり困難であり,まだ少ないと言える.操作感覚を伴った歯の切削は最も重要な訓練の一つであるため,力触覚の装置の開発と構築は重要な課題としている.本研究では直接操作できる様々な訓練場面において,力触覚のフィードバック装置を構築し,歯科訓練に合わせて歯を削る時の微妙な力タッチ感も表現できる力触覚ディスプレイを開発している.より良い歯科医療を目指して,近年コンピュータなどの先端技術を応用した歯科治療への工学的支援を進めている.歯学は医学の一分野であると同時に、工学の要素を強くもっている.それは、口腔内の再生しない欠損部を人工物で修復し、機能ならびに審美性の回複を図る必要があるためである.歯科の治療の大半が手作業で,職人的な技術と細かな繰り返しの訓練が要する.歯科医療において欠損した歯を修復して本来の機能を取り戻させる治療を補綴治療と呼ぶ.現在,補綴治療訓練はマネキンなどを使った模型実習を行っている.模型実習の問題点があり,それを補うために本研究では,人工現実感を利用した治療訓練システムを提案している.

そこでは仮想環境と仮想患者を作成し,視覚情報と操作感覚の支援によりリアリティーを高めている.そこで,まずVRを用いた歯科治療訓練システムのハードウェアの構築を行い,コンピュータに仮想訓練環境(患者のモデル・歯形状モデル・操作用ツールなど)をソフトウェアにより構築した.そして,入力デバイスによる直接操作できる様々な訓練ケースを作り上げ,ディスプレイから自分操作の様子や危険の回避などの情報フィードバックできるシステムを構築した.今までの様々な教育訓練システムでは視覚情報のみの呈示はほとんどであるが,力触覚の呈示はかなり困難であり,まだ少ないと言える.操作感覚を伴った歯の切削は最も重要な訓練の一つであるため,力触覚の装置の開発と構築は重要な課題としている.本研究では直接操作できる様々な訓練場面において,力触覚のフィードバックシステムを構築し,歯科訓練に合わせて歯を削る時の微妙な力タッチ感も表現できる力触覚ディスプレイを開発した.
独立役員が経営者の会計行動に与える影響

本研究の目的は,独立役員のモニタリングが経営者の会計行動に与える影響を実証的に分析し,コーポレート・ガバナンスにおける会計情報の役割を明らかにすることである。独立性の高い取締役と会計情報との関係を探る研究は重要な研究テーマであり,現在もなお興味深い研究成果が蓄積されつつある。しかしながら,先行研究では主に社外取締役が調査対象とされており,独立役員である取締役を対象とした実証的証拠は十分な蓄積が少ない状況にある。独立役員である取締役は,会社や経営者との間に潜在的な利害関係を有さず,相対的に厳格なモニタリングが期待される。このような状況のなかで,独立役員である取締役のモニタリングに会計情報が果たす役割を明らかにすれば,コーポレート・ガバナンスにおける会計情報の意義に有益なインプリケーションをもたらすことが期待される。2018年度においては,前年度までの調査過程で得られた中間的成果にもとづき(1)データベースの更新と追加分析,(2)ワーキング・ペーパーの改訂および学術雑誌への投稿を行った。上記(1)について,パス解析(path analysis)を用いて,独立役員のモニタリングと経営者の利益調整の関係に,外国人株主が与える影響を調査した。この結果,外国人株主は,独立性の高い取締役の選任を通じて利益調整を抑制していることが分かった。また,内生性の問題(endogeneity problems)を軽減するために,プロペンシティ・スコア・マッチング法をはじめ,複数の分析を行った。これらの分析結果は前年度に実施した調査結果と整合的なものであり,分析結果の頑健性を確かめることができた。上記(2)について,これまでに得られた研究成果を総合的に整理し,ワーキング・ペーパーの改訂を行うとともに,この改訂版を国外の学術雑誌に投稿した。オリンパスや東芝といった、上場企業における不祥事が発生し、コーポレート・ガバナンスに関する社会的関心が高い状況にある。本研究の目的は、独立役員のモニタリングが経営者の会計行動に与える影響を実証的に分析し、コーポレート・ガバナンスにおける会計情報の役割を明らかにすることである。平成28年度においては、当初の研究計画にもとづき、(1)研究動向の調査と(2)仮説構築とデータ整備に努めた。(1)については、研究開始時点においてある程度終了していたが、欧米の主要な学術雑誌を中心に、コーポレート・ガバナンスに関する研究動向を調査した。また、学会および研究会にも参加し、コーポレート・ガバナンスに関する資料収集を行った。その結果、欧米の主要な学術雑誌において、コーポレート・ガバナンスの観点から会計情報の役割を実証的に検証した論文が多数公刊されており、興味深い実証的証拠が蓄積されていることがわかった。また、これらの公刊された論文のなかで分析対象となる企業は欧米企業が一般的であり、日本企業を分析対象とした研究は相対的に少ないこともわかった。とりわけ、日本企業の独立役員が経営者の会計行動に着目した研究はほとんど存在せず、本研究の分析視角が新規性の高いものであることが改めて確認された。上記(2)に関しては、研究動向の調査を踏まえて、本研究の目的に合致したリサーチ・デザインを検討するとともに、仮説検証に必要なデータを取得した。「研究実績の概要」にて記述したように、現在まで当初の研究計画どおりに進展している。当初の計画では(1)研究動向の調査と(2)仮説構築とデータ整備を平成28年度末までに終える予定であったが、いずれも完了している。また、平成28年度に整備したデータベースを用いて、予備的調査も実施しており、次年度以降の研究を遂行するための体制が整っている。しかしながら,実証分析で調査対象となる企業は欧米企業が中心であり,日本企業を対象とした実証的証拠は十分な蓄積がない。このような状況のなかで,独立役員が経営者の会計行動に与える影響を明らかにする本研究は,会計研究のみならず,実務や制度設計に関しても有益なインプリケーションをもたらすことが期待される。2017年度においては,(1)実証分析に必要なデータ・ベースの構築,(2)実証モデルの設定と分析,(3)ワーキング・ペーパーの執筆を行った。上記(1)については,研究計画を立案した時点よりも「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」における開示項目が増加したことにより,当初の想定以上に実証分析に利用可能なデータを充実させることができた。また,上記(2)については,特に内生性の問題(endogeneity problems)を検討した。先行研究では,内生性の問題を軽減するために様々なアプローチが提示されていることがわかった。これらのアプローチのなかから,本研究の分析に適切な手法を検討したうえで,実証モデルを設定し,実証分析を行った。その結果,暫定的な発見事項が得られたため,上記(3)のワーキング・ペーパーの執筆に移行した。当初の研究計画では,データベースの構築し,ワーキング・ペーパーを仕上げ,暫定的な研究成果を国内外の学会・研究会で発表することであった。暫定的な研究成果を発表することはできなかったが,ワーキング・ペーパーの作成に取り組むことができている。

しかしながら,先行研究では主に社外取締役が調査対象とされており,独立役員である取締役を対象とした実証的証拠は十分な蓄積が少ない状況にある。独立役員である取締役は,会社や経営者との間に潜在的な利害関係を有さず,相対的に厳格なモニタリングが期待される。このような状況のなかで,独立役員である取締役のモニタリングに会計情報が果たす役割を明らかにすれば,コーポレート・ガバナンスにおける会計情報の意義に有益なインプリケーションをもたらすことが期待される。2018年度においては,前年度までの調査過程で得られた中間的成果にもとづき(1)データベースの更新と追加分析,(2)ワーキング・ペーパーの改訂および学術雑誌への投稿を行った。上記(1)について,パス解析(path analysis)を用いて,独立役員のモニタリングと経営者の利益調整の関係に,外国人株主が与える影響を調査した。この結果,外国人株主は,独立性の高い取締役の選任を通じて利益調整を抑制していることが分かった。また,内生性の問題(endogeneity problems)を軽減するために,プロペンシティ・スコア・マッチング法をはじめ,複数の分析を行った。これらの分析結果は前年度に実施した調査結果と整合的なものであり,分析結果の頑健性を確かめることができた。上記(2)について,これまでに得られた研究成果を総合的に整理し,ワーキング・ペーパーの改訂を行うとともに,この改訂版を国外の学術雑誌に投稿した。これまでに整備したデータを活用しながら、モデル構築と実証分析を行う。その後、得られた暫定的な研究結果にもとづいて、国内外の学会および研究会で研究発表を行い、研究を発展させるための議論や資料収集に注力する。一定の成果が見込まれた段階でワーキング・ペーパーの執筆に移行する。なお、近年のコーポレート・ガバナンスに関する制度改正が活発になされており、それらに関連する学術論文も多数公刊されることが予想されることから、最新の研究動向を網羅的に把握するために引き続き研究資料の収集を継続する。前年度の調査で得られた中間的成果ならびに作成されたデータ・ベースを活用しながら,分析を継続する。同時に,毎年度のデータ・ベースの更新は不可欠であるので,その整備を続ける。その後,国内外での研究発表により研究の質を向上させる。
地理情報システム（GIS)から得られた近隣環境データを活用した身体活動促進戦略

近隣環境を活用した身体活動促進戦略の有効性を介入研究で検証した。介入内容は、近隣環境を活用したウォーキングマップの全戸配付と歩こう会の開催(各21回実施)、普及啓発ポスターの作成(2回実施)である。評価は介入前後に質問紙調査を行い身体活動量、運動習慣、近隣環境の認知などを把握した。結果、介入地区の身体活動量、運動習慣に有意な変化は認められなかったが、運動実施者を見かける割合は有意に高まった。介護予防や健康寿命の延伸に身体活動の促進は重要である。そこで、本研究では、身体活動の多寡に影響を及ぼすとされる近隣環境を積極的に利用した、身体活動促進の集団戦略の開発を図ることが主な目的である。また、本研究では身体活動に関連する近隣環境を「知覚・自己申告による環境測度(質問紙・インタビュー調査)」「観察に基づく測度(現地調査)」「GIS(地理情報システム)に基つく測度」から把握する点も特徴である。1年目にあたる平成27年度は、3つの測度から近隣環境の情報収集を図った。まず、「知覚・自己申告による環境測度(質問紙・インタビュー調査)」では、対象町の中から自治体職員との協議により、人口規模の同じ地区を選定した(介入地区と対照地区)。そして、65歳以上84歳までの方全員(1,947人)に身体活動の状況や身体活動に関連する近隣環境についての質問紙調査を行った。この質問紙調査はベースライン調査の位置付けでもあり、平成29年度にも同様の調査を行い身体活動促進の集団戦略の効果を検証する。また、対象地区の区長、自治体の保健師にインタビュー調査を実施し、各地区の身体活動に関係する情報の収集を図った。「観察に基つく測度(現地調査)」では、実際に介入地区、対照地区を研究組織のメンバーで歩き、身体活動に関係する近隣環境(道路や公園の状況など)を把握した。「GIS(地理情報システム)に基つく測度」に関しては、対象地区の地図情報の取集、タウンページから小売店などの情報収集を図った。さらに、これらの身体活動に関係する近隣環境の情報をもとに、研究組織メンバー、自治体職員、地域住民と平成28年度から実施する身体活動促進の集団戦略について検討した。今後の予定として、平成28年度は平成27年度の3つの測度から得たデータを活用した身体活動促進戦略を介入地区において実施する計画である。本研究課題の進捗状況であるが、これまでの科研費による研究の成果や、研究組織のメンバーや自治体職員との協議により、計画当初よりも対象の焦点を絞ることと、より厳密に身体活動促進の集団戦略の有効性を検証する方向で進めることとした。具体的には、町の保健活動の状況を鑑み対象を65歳以上84歳未満の高齢者に変更した。そして、介入地区と対照地区を明確に設け、介入地区にのみ自宅近隣環境を活用した身体活動促進の集団戦略を実施し、そのの有効性を検討することとした。平成27年度は計画通り自宅近隣環境を活用した身体活動促進の集団戦略を実施する際に必要となる情報を、3つの測度(「知覚・自己申告による環境測度(質問紙・インタビュー調査)」「観察に基づく測度(現地調査)」「GIS(地理情報システム)に基つく測度」)から収集した。また、研究組織のメンバー、自治体職員、地区住民と自宅近隣環境を活用した身体活動促進の集団戦略について、役割や内容についての協議も計画通り実施できた。なお、情報収集の時期について、計画よりやや遅れたものの、当初の計画通り3つの測度から情報収集できたことから、おおむね順調に進展していると評価した。本研究は、身体活動の多寡に影響を及ぼす近隣環境を積極的に利用するため「知覚・自己申告による環境測度(質問紙・インタビュー調査)」「観察に基づく測度(現地調査)」「GIS(地理情報システム)に基づく測度」で把握し、身体活動促進の集団戦略に活用して、有効性を検証することが目的である。1年目(平成27年度)は、身体活動促進のための近隣環境データを把握した。また、介入地区と対照地区を設定し、ベースライン調査を実施した。なお、対象を明確にするため、両地区在住の65歳から84歳までの高齢者に郵送法による全数調査を実施した.介入地区では、住民、行政、研究者のワーキンググループを作り、集団戦略を議論した。2年目(平成28年度)は、身体活動促進戦略を介入地区で開始した。具体的には近隣環境データを活用したウォーキングマップを作成した。マップは、介入地区の全世帯(約1250世帯)に毎月1回配布(平成28年5月から平成30年1月まで実施予定)した。また、介入地区では住民を主体とした「歩こう会」を、マップと連動する形で、毎月1回開催した(平成28年5月から平成30年1月まで実施予定)。歩くコースは近隣環境データを活用するとともに、新たな近隣環境データを収集する場として活用した。介入地区のワーキンググループも継続し、マップ、歩こう会など、近隣環境データの活用方法について検討した。本研究では、近隣環境データを身体活動促進のための集団戦略に活用していることに意義がある。また、研究者からの一方的な集団戦略ではなく、住民、行政を交えたワーキンググループで検討を重ねて実施している。多くの自治体でも同様な取り組みは行われている可能性があるが、近隣環境データを活用している点や、集団戦略の成果を評価している点は、未だ少ないことから本研究の成果は身体活動促進の集団戦略に関する有益な基礎資料となる。

本研究の計画上で予定していた介入内容(ウォーキングマップの作成、マップの全戸配布、介入地区の既存の保健活動との連携、介入地区既存イベント(文化祭など)での情報提供、ワーキンググループの開催など)が概ね実施できたため、自己点検は「おおむね順調に進展している」と評価した。一方、計画上の介入期間は9ヶ月程度であったが、全体の介入内容が比較的弱い可能性があり、ワーキンググループで検討を重ねた結果から、より長い介入期間(平成28年5月から平成30年1月の21ヶ月)で実施することとなった。本研究は地区住民の協力が得られなければ実施できない内容であるため、柔軟に対応できる点は、柔軟に対応したい。本研究は、近隣環境を積極的に活用した身体活動促進戦略を実施し、有効性を検証することが目的であった。1年目(平成27年度)は、介入地区と対照地区を設定し、両地区在住の65歳から84歳までの高齢者に郵送法による全数調査を実施した(平成28年2月)。なお、本研究の主要評価項目は、地区の身体活動量と運動習慣である。2年目(平成28年度)は、身体活動促進戦略を介入地区で開始した。具体的には近隣環境データを活用したウォーキングマップを作成した。マップは、介入地区の全世帯に毎月1回配布した(平成28年5月から平成30年1月までの21回実施)。また、介入地区では住民を主体とした「歩こう会」を、マップと連動する形で、毎月1回開催した(平成28年5月から平成30年1月までの21回実施)。歩くコースは近隣環境データを活用するとともに、新たな近隣環境データを収集する場としても活用した。3年目(平成29年度)は介入の継続及び、介入後の調査を1年目と同様の方法で実施した(平成30年2月実施)。結果、介入前後の調査の結果、最終的に回答が得られた調査協力者は、介入地区の介入前調査では365人(回収率43%)、介入後調査では315人(回収率37%)であった。対照地区は、介入前調査では484人(回収率44%)、介入後調査では537人(回収率48%)であった。主要評価項目である身体活動量、運動習慣ともに統計的な有意差は認められなかった。本研究の介入内容のみでは地区の行動変容までは至らなかった。一方、近隣環境の質問項目の中で、介入地区では「近所で体を動かす人をよく見かける」で「あてはまる」の割合がやや向上傾向にあったことや、チラシ・歩こう会の認知度がともに約九割であったことから、介入内容が地区の住民に周知された可能性はある。地区住民を対象とした身体活動戦略は長期的な介入と観察が必要かもしれない。近隣環境を活用した身体活動促進戦略の有効性を介入研究で検証した。介入内容は、近隣環境を活用したウォーキングマップの全戸配付と歩こう会の開催(各21回実施)、普及啓発ポスターの作成(2回実施)である。評価は介入前後に質問紙調査を行い身体活動量、運動習慣、近隣環境の認知などを把握した。結果、介入地区の身体活動量、運動習慣に有意な変化は認められなかったが、運動実施者を見かける割合は有意に高まった。本研究課題の今後の推進方策であるが、平成28年度は2年目にあたり、近隣環境を活用した身体活動促進のための集団戦略を介入地区において実施することになる。
光ホログラム電極を用いる電極反応の高感度モニタリング

本研究では、ホログラフィックな手法を用いて電極界面で進行する種々の反応をその場観測するためにいくつかの酸化還元モデル反応を用いて実験的に検討し、手法としての確立を目指すことを目的とした.実際に得られた結果をまとめると以下の様になる.1.固定型ホログラム電極の作成とその特性評価固定型ホログラム電極では、金属蒸着膜などで被覆したガラス基板上に市販のフォトレジストをスピンコート法により塗布し、これに紫外線レーザー(He-Cdレーザー)からの二光束干渉光を照射して作成する.この際、電極反応を行わせるためには下地金属などが露出するようにレジストの膜厚、露光条件などを最適化する必要があり、電子顕微鏡観察とのフィードバック等により作成条件の最適化を図ることができた.また、作成した電極を用いてメチレンブルーなどの酸化還元反応を行い、ホログラム電極が水溶液中で安定に動作する電位範囲が概ね-1.01.0V vs.SCEであることがわかった.2.電極/溶液界面の構造の理解とホログラム電極法の最適化メチレンブルーは還元により無色のロイコ体になり、これに応じてホログラム電極からの回折光強度が減少し、また再酸化により回復することが見られ、従来のサイクリックボルタンメトリーと相補的な関係にある光学的応答の観測に始めて成功した.更に、プローブ光にpおよびs偏光を用いることにより、回折光応答から表面吸着種による応答と電気二重層からの応答とを区別できる可能性について予備的な知見が得られ、電極/溶液界面の構造の理解に本手法が応用できることが示唆された.3.電気化学的ホログラフィックセンサーの可能性の検討ホログラム電極基板に金蒸着膜とITOとを用いた場合に回折光応答が異なることが見出され、選択的な電気化学センサー構築の可能性が示唆された.本研究では、ホログラフィックな手法を用いて電極界面で進行する種々の反応をその場観測するためにいくつかの酸化還元モデル反応を用いて実験的に検討し、手法としての確立を目指すことを目的とした.実際に得られた結果をまとめると以下の様になる.1.固定型ホログラム電極の作成とその特性評価固定型ホログラム電極では、金属蒸着膜などで被覆したガラス基板上に市販のフォトレジストをスピンコート法により塗布し、これに紫外線レーザー(He-Cdレーザー)からの二光束干渉光を照射して作成する.この際、電極反応を行わせるためには下地金属などが露出するようにレジストの膜厚、露光条件などを最適化する必要があり、電子顕微鏡観察とのフィードバック等により作成条件の最適化を図ることができた.また、作成した電極を用いてメチレンブルーなどの酸化還元反応を行い、ホログラム電極が水溶液中で安定に動作する電位範囲が概ね-1.01.0V vs.SCEであることがわかった.2.電極/溶液界面の構造の理解とホログラム電極法の最適化メチレンブルーは還元により無色のロイコ体になり、これに応じてホログラム電極からの回折光強度が減少し、また再酸化により回復することが見られ、従来のサイクリックボルタンメトリーと相補的な関係にある光学的応答の観測に始めて成功した.更に、プローブ光にpおよびs偏光を用いることにより、回折光応答から表面吸着種による応答と電気二重層からの応答とを区別できる可能性について予備的な知見が得られ、電極/溶液界面の構造の理解に本手法が応用できることが示唆された.3.電気化学的ホログラフィックセンサーの可能性の検討ホログラム電極基板に金蒸着膜とITOとを用いた場合に回折光応答が異なることが見出され、選択的な電気化学センサー構築の可能性が示唆された.
虚血性変化に伴う小腸運動と小腸電位の相関に関する実験的検討

絞扼性イレウスや虚血性腸炎、腸間膜動脈血栓症のような血行障害を伴う腸疾患の診断と治療法選択には緊急性を伴うが、特に年少者や高齢者では腹部所見に乏しく決定的な診断法もなく治療が遅れ救命不能な例もある。一方、動物実験では、腸管虚血ではその早期から腸管運動の変調がおこることが明らかになっているが、人でその変調を客観的定量的に評価する方法はまだない。そこで、これらの疾患を小腸電位の変調から早期診断することを目的に、犬を用いた上腸間膜動脈閉塞モデルを作製し、strain gauge force transducerにより実際の小腸運動を測定しながら、同時に体表からの小腸電位を測定し、病態の客観的評価が可能かどうか、またその早期発見に寄与できるかどうかという発想のもと以下を検討した。上腸間膜動脈完全閉塞による虚血後の小腸運動については、空腹期に胃から肛門側に伝播する強収縮波群が消失し、虚血後早期では食後期運動様の連続収縮波が観察された。また、小腸電位については、上部小腸由来と推定される1012cpmの成分のスペクトラム全体に占める割合が経時的に減少する傾向と伴に、虚血後早期から10cpmに満たない成分の相対的増加が認められた。以上から結果として、腸間膜動脈閉塞モデルでは、虚血により小腸運動が食後期運動様の連続収縮波に変化し次第に減弱するが、小腸電位では虚血後早期から収縮周波数の分布異常を来し、特に10cpmに満たない成分に注目することで病態の客観的評価ができる可能性が示唆された。また、小腸電位については、上部小腸由来と考えられる1012cpmの成分のスペクトラム全体に占める割合が経時的に減少すると伴に、虚血後早期から10cpmに満たない成分の相対的増加を認めた。以上から現在までの結果として、腸間膜動脈閉塞モデルでは、虚血により小腸運動が食後期運動様の連続収縮波に変化し次第に減弱するが、小腸電位では虚血後早期から収縮周波数の分布異常を来し、特に10cpmに満たない成分に注目することで病態の客観的評価ができる可能性が示唆された。
造船所における作業安全向上のためのリスク解析と改善性評価に関する研究

造船所における作業安全に関するリスク解析手法の開発について以下を考察した。1)労働災害データベースの構築と解析から作業および不安全行動との因果関係を抽出し,発生状況の環境状態や損失の程度について把握した。3)工程を模擬した工場モックアップにより歩行実験を行い,身体の不安定状態を把握した。以上を適用した安全改善の検討として切断工程の定盤上作業について検討した。造船所における作業安全に関するリスク解析手法の開発について,大きく次の二つの項目を設定し検討を行った。1)作業シーンあるいは作業状態に関連した不安全行動や不安全状態に進展する不安全要因毎のリスクレベルの設定;労働災害に関するデータベースを構築し,データベースを解析することにより作業および不安全行動との因果関係の抽出を行い,発生状況の環境状態や損失の程度について項目を設定する。なお,労働災害データベース構築には,日本造船工業会の取り纏めにより毎年発行されている「休業災害(含む死亡)報告書」を用いるが,この報告書の労働災害のデータ項目では,災害の種類/年齢/発生場所/本工・協力別/等の項目の記載があるだけであり,このため災害発生状況として図や経緯を説明した記述にある内容からも読み取れるだけ,主に労働災害に発展する作業の不安全モードに関する機構と頻度と損失の程度についてデータの抽出を行い,作業と安全の関連性の把握を行った。また実際の造船所においても協力を頂き,蓄積されている労働災害についてのデータについて資料収集と分析を行い,今年度は屋内クレーン作業について検討を行った。2)造船工場での作業観測による不安全行動・作業や不安全状態の定量化の検討;現状の作業の不安全状態の顕在化・定量化については,IE(Industrial Engineering)による作業観測方法の適用検討を用い,観測時点での作業とその作業の不安全行動・状態の入力を同時に行うことにより,作業と不安全行動・状態の関連の推定を試みた。データ取得後の処理作業が膨大となるため,ここでは観測データの入力と処理を容易にするための携帯情報端末(PDA, Personal Digital Assistant)を用いたツール構築を行い,システム開発の検討を行った。このツールを用いて実際の造船所での屋内小組立における計測を行い要素作業作業と不安全状態の把握を行いツールの検証を行った。1)作業シーンあるいは作業状態に関連した不安全行動や不安全状態に進展する不安全要因毎のリスクレベルの設定;労働災害に関するデータベースを引き続き構築し,データベースを解析することにより作業および不安全行動との因果関係の抽出を行い,発生状況の環境状態や損失の程度について項目を設定する。なお,労働災害データベース構築には,日本造船工業会の取り纏めにより毎年発行されている「休業災害(含む死亡)報告書」を用いた。また実際の造船所においても協力を頂き,蓄積されている労働災害についてのデータについて資料収集と事故事象の分析を行った。2)造船工場での作業観測による不安全行動・作業や不安全状態の定量化の検討;現状の作業の不安全状態の顕在化・定量化については,IE(Industrial Engineering)による作業観測方法の適用し,観測時点での作業とその作業の不安全行動・状態の入力を同時に行うことにより,作業と不安全行動・状態の関連の推定を試みた。データ取得後の処理作業が膨大となるため,ここでは観測データの入力と処理を容易にするための携帯情報端末(PDA,Personal Digital Assistant)を用いたツール構築を行い,システム開発を行った。このツールを用いて実際の造船所での大組立工程および切断工程において計測を行い要素作業作業と不安全状態の把握を行いツールの検証を行った。これらを用いてリスクアセスメントについて検討を進めた。3)工場モックアップによる安全改善の検討;作業・安全観測によると,切断工程ではNCコンベア上での歩行に安全上の問題が検出された。このため,実験室内にモックアップの製作を行い,これを基にして歩行実験を行い,身体の不安定状態から,カオス解析を用いた安全改善の検討を行った。造船所における作業安全に関するリスク解析手法の開発について,大きく次の三項目を設定し研究を進めた。1)作業シーンあるいは作業状態に関連した不安全行動や不安全状態に進展する不安全要因毎のリスクレベルの設定;労働災害データベースの構築を進め,データベースを解析することにより作業および不安全行動との因果関係の抽出を行い,発生状況の環境状態や損失の程度について項目を設定した。2)造船工場での作業観測による不安全行動・作業や不安全状態の定量化の検討;現状の作業の不安全状態の顕在化・定量化については,IE(Industrial Engineering)による作業観測方法を適用し,観測時点での作業とその作業の不安全行動・状態の入力を同時に行うことにより,これらの関連性を把握する作業・安全観測法の構築を進めた。観測データの入力と処理を容易にするための携帯情報端末(PDA, Personal Digital Assistant)を用いたツール構築を行いシステム開発を行った。

このツールを用いて実際の造船所での切断,曲げ,小組立,大組立の各工程において作業・安全観測を行いツールの検証を行った。これらを用いてリスクアセスメントについて検討を進めた。3)工場モックアップによる安全改善の検討;作業・安全観測によると,切断工程ではNCコンベア上での歩行に安全上の問題が検出された。このため,実験室内にモックアップの製作を行い,これを基にして歩行実験を行い,身体の不安定状態から,カオス解析を用いた安全改善の検討を行った。
子どもの学びの連続性を踏まえた特別支援におけるICT活用

本研究では,「学びの連続性」を目指す特別支援教育がICT活用をベースに実現できることを,子どもの経年変化,子どもを取り巻くリソース連携,子どもどうしの協働の学びの観点から検証することを目的とする。研究1では,協働の学びの観点から国語学習のうちの音読学習を捉えた。通常学級の小学校3年生の男女ペア10組を対象として,タブレットを用いたペア学習の前後で,各児童の詩の音読に変化が見られるかを,音声波形分析と,録音した音声を大学生に聞いてもらい印象評定をすることによって検討した。タブレット上で,ペアで話し合いながら,詩の文字の大きさや背景色を変えていく学習の前のプレ音読,学習した結果の画面を見ながらのポスト音読を比較した結果,意味構造に沿った「間(ポーズ)」を取るようになったことがわかった。また,印象評定結果を因子分析したところ,音読の評価因子として3因子が抽出され,「活力」「快適さ」「強さ」と命名した。全児童20名の合成得点平均を分散分析で比較した結果,どの項目群でもプレよりポストにおいて合成得点平均が上がり,特に「活力」の伸びが大きかった。タブレット上の詩の文字の大きさを変えることで,声の大きさや「間」(ポーズ)を取ろうとする工夫が生まれたことと関連する。このペア学習により,もともと各因子の合成得点が低かった児童と高かった児童が組んで学習することで,いずれの児童も得点が上昇したことから,苦手な児童は得意な児童から学び,得意な児童はますます向上するということがわかり,通常の学級における特別支援を含む協働学習の一つのモデルとなり得ると考えられた。研究2では,通常の学級に在籍する発達障害の傾向のある小学生3名を対象に,認知検査と言語検査を組み合わせることで,教科学習のつまずきへの支援の計画が立てやすくなることが明らかにできた。今後この児童達に認知特性に応じた指導を展開する予定である。平成30年度は、今後の研究の準備段階として、対象者の認知特性や学習におけるアセスメント、および、「学びの連続性によって子どもに確かな力がついたことを証明するにはどうしたらよいか」に応える学習成果の評価法の開発を行うことを目指していた。対象者のアセスメントは検査を組み合わせたり、行動観察との関連を調べたりする方法で着実に進めている。学習成果の評価法に関しては、初めて着手した分野として、子どもの音声による表現の評価法を開発することができた。国語でよく用いられる「音読学習」を扱ったため、本成果は国語学習では学年問わず日常的に活用できると考えられる。国語学習の中の1分野における開発に限られてしまったが、これまでに例のない評価法の確立は時間がかかること、研究協力者や協力校の実態に応じて柔軟に実施するために研究開始前には分野を特定していなかったことから、今回の成果は「おおむね順調」と認められると考えた。次年度は引き続き個別心理検査や行動観察により研究参加者の認知特性と学力のアセスメントを行うとともに、特別なニーズのある子どもの特性を考慮したICT教材を開発する。学習成果の評価法の開発も教材開発と同時に行う。平成30年度は学習成果の評価法開発として、国語でよく見られる「音読」場面を用いたことから、次年度は、国語での他の場面(たとえば、「作文」)や算数においてよく見られる場面(たとえば、算数文章題の内容を図に表す)などにおける評価法を開発する。平成30年度の研究参加者に引き続き参加が依頼できる場合は、経年変化(個人内の「学びの連続性」)を調べる方法を確立する。ただし、研究協力校の状況によってその内容については柔軟に対応する必要がある。

平成30年度は、今後の研究の準備段階として、対象者の認知特性や学習におけるアセスメント、および、「学びの連続性によって子どもに確かな力がついたことを証明するにはどうしたらよいか」に応える学習成果の評価法の開発を行うことを目指していた。対象者のアセスメントは検査を組み合わせたり、行動観察との関連を調べたりする方法で着実に進めている。学習成果の評価法に関しては、初めて着手した分野として、子どもの音声による表現の評価法を開発することができた。国語でよく用いられる「音読学習」を扱ったため、本成果は国語学習では学年問わず日常的に活用できると考えられる。国語学習の中の1分野における開発に限られてしまったが、これまでに例のない評価法の確立は時間がかかること、研究協力者や協力校の実態に応じて柔軟に実施するために研究開始前には分野を特定していなかったことから、今回の成果は「おおむね順調」と認められると考えた。次年度は引き続き個別心理検査や行動観察により研究参加者の認知特性と学力のアセスメントを行うとともに、特別なニーズのある子どもの特性を考慮したICT教材を開発する。学習成果の評価法の開発も教材開発と同時に行う。平成30年度は学習成果の評価法開発として、国語でよく見られる「音読」場面を用いたことから、次年度は、国語での他の場面(たとえば、「作文」)や算数においてよく見られる場面(たとえば、算数文章題の内容を図に表す)などにおける評価法を開発する。平成30年度の研究参加者に引き続き参加が依頼できる場合は、経年変化(個人内の「学びの連続性」)を調べる方法を確立する。ただし、研究協力校の状況によってその内容については柔軟に対応する必要がある。平成30年度は研究の開始年度で、研究協力校や研究参加者の確保、教材作成等に時間をかけたため、ビデオ記録の分析のための「映像の文字化」に関する人件費を予定していたが使わなかった。次年度は平成30年度に行えなかった分も合わせて人件費を投じて分析に力を入れるため、年度の早いうちから人件費として使用する。
非因果的逆系に基づく予見フィードフォワード型2自由度制御系の最適設計

本研究では、非因果的逆系に基づく予見フィードフォワードを含んだ2自由度制御系の設計を、連続時関係およびサンプル値系について両側Laplaceおよびz変換を用いた枠組みでそれぞれ定式化することで、その設計問題をノルム最小化問題として同様に扱えることに明らかにした。一方、サンプル値系にはほとんどの場合に連続時関系と関連のない不安定零点が現れることから、前者が後者の近似になっているかどうかについての疑問が生じたため、両者の差異を両側Laplaceおよびz変換を用いた枠組みで理論的に考察した。その結果、非因果的逆系に基づく予見フィードフォワードを求めることは数学解析的には第I種Fredholm積分方程式の求解と等価になることが分かり、予見フィードフォワードの問題はその特別な場合として位置づけられることが分かった。そして、サンプル点上での完全追従を達成する予見フィードフォワード制御について、サンプル周期を0に近づけると対応する連続時間予見フィードフォワード制御に漸近することが数学的に証明できた。これによって、零点の差異にもかかわらずサンプル値逆系は一般に非因果的な枠組みにおいてはもとの連続時間での逆系を近似していることが分かり、予見フィードフォワードを含んだ2自由度制御系は両者において同様に最適設計ができることが分かった。さらに、従来はサンプル値伝達関数の零点のサンプル周期に関するテイラー展開公式は一部についてのみ知られていたが、残された零点についてもテイラー展開公式が得られた。非因果的逆系に基づく予見フィードフォワードを含んだ2自由度制御系の設計を、両側Laplace変換を用いた枠組みで定式化し、その設計問題をノルム最小化問題として扱えることを明らかにした。また、サンプル値制御に伴う離散時間2自由度制御系においても両側z変換を用いて同様に定式化できることを明らかにした。一方、サンプル値系と元の連続時間系の伝達関数の零点には単純な対応関係がなく、連続時関系が不安定零点を持たない場合にも、ほとんどすべての場合にサンプル値系には不安定零点が現れる。このことは、連続時間系で予見フィードフォワードが不要な場合でもサンプル値系ではそれが必要になることを意味するが、両者のギャップを両側Laplaceおよびz変換を用いた枠組みで理論的に考察した。非因果的逆系に基づく予見フィードフォワードを求めることは数学解析的には第I種Fredholm積分方程式の求解と等価になることが分かり、この積分方程式を離散化して解く場合、一般にもとの連続時間での解と全く異なってしまう可能性があることが知られているが、予見フィードフォワードの問題はその特別な場合として位置づけられることが分かった。この問題を、両側Laplaceおよびz変換を用いた非因果性を認める枠組みの下で代数的に考察を行い、サンプル周期を短くしていった場合にサンプル値系の予見フィードフォワードが連続時間系のそれに近づくための条件を調べた。その結果、Euler-Frobenius多項式の零点配置に基づき、連続時間系の相対次数の偶奇によって分類された参照入力関数の高次微分の一様連続性に関する条件を得ることができた。サンプル値系と元の連続時間系の伝達関数の零点には単純な対応関係がなく、連続時間系の伝達関数が不安定零点を持たない場合にも、ほとんどすべての場合にサンプル値系の伝達関数には不安定零点が現れる。また、昨今の制御応用例においてはほとんどの場合に実装にディジタル制御系が用いられる。これらを動機として、前年度までに検討した不安定零点をもつ連続時間系の予見フィードフォワード制御の問題をサンプル値系について検討した。その結果以下の成果が得られた:1)両側ラプラス変換の場合と同じくこれまでのフィードバック制御理論ではあまり一般的でなかった両側z変換を導入し、サンプル値系の予見フィードフォワード制御を代数的に表現する枠組みを確立した。2)サンプル点上での完全追従を達成する予見フィードフォワード制御について、サンプル周期を0に近づけると対応する連続時間予見フィードフォワード制御に漸近することを両側z変換および両側ラプラス変換を利用して数学的に証明した。これによって、サンプル値逆系は一般に非因果的な枠組みにおいては連続時間での逆系を近似できることが分かった。