hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖鎖抗原を標的としたキメラ抗原受容体発現T細胞の構築と抗腫瘍効果の検討

【研究目的】近年、米国を中心に、癌抗原に特異的なキメラ抗原受容体(chimeric antigen receptor, CAR)を用いた遺伝子改変T細胞療法の開発が進められ、良好な臨床効果が報告されている。CARは、(1)標的抗原の免疫原性や免疫寛容に影響を受けない、(2)HLA非拘束性に抗腫瘍効果を発揮する、(3)生体内のT細胞が抗原として認識できない糖鎖や糖脂質も標的にできるなどの特徴がある。本研究では、CARの標的として糖鎖抗原、特にThomsen-Friedenreich(TF抗原,CD176,Galβ1-3GalNAc-0-Ser/Thr)に注目した。TF抗原は正常細胞では、末端がシアル化されているが、腫瘍細胞では、脱シアル化されたTF抗原として乳癌、大腸癌、肝臓癌など多くの癌に様々な程度で発現している代表的な癌特異的糖鎖抗原の1つである。【研究成果】(1)脱シアル化TF抗原を認識するモノクローナル抗体産生ハイブリドーマから、mRNAを抽出し、重鎖、軽鎖からなるsingle chainFv (scFv)を作製した。分泌シグナル配列および免疫グロブリン定常領域のヒンジドメインをコードする塩基配列を付加し、最終的に、(分泌シグナル配列)-(抗TF抗体ScFv)-(ヒンジ配列)のコンストラクトを作製した。さらに、CARの細胞質内ドメイン(CD28・T細胞受容体zeta鎖複合体)と本研究で作製したコンストラクトを結合させ、TF-CARベクターを作製した。(2)抗CD3抗体およびIL2により刺激した末梢血T細胞へTF-CARベクターを導入後、フローサイトメトリー(FACS)法によりTF-CAR発現率を確認した結果、2546%のT細胞でTF-CARの発現が確認された。さらに、免疫グロブリン定常領域に対する抗体を用いて、磁気ビーズ法によってTF-CAR発現細胞の回収が可能であることを確認した。(3)がん細胞上でのTF抗原の発現状態をFACS法により解析した。MCF7(ヒト乳がん細胞由来細胞)では、既に脱シアル化TFの状態であることが確認できた。MCF7は抗腫瘍細胞効果の対象細胞として使用できると考えた。一方、糖鎖.合成不全の変異CHO細胞株であるLec2細胞では、脱シアル化TFが発現していることを確認した。一方の正常のCHO細胞ではシアル化TF抗原が発現していた。TF-CARを用いた抗腫瘍細胞効果の判定では、Lec2を陽性コントロール、CHOを陰性コントロールとして使用できると考える。今後の計画では、まず、MCF7を用いたTF-CARによる抗腫瘍細胞効果の評価を行いたい。
女性の政治参加活動が政治社会に対してもつ意味と可能性の実証的研究

今年度は引き続き新潟県女性地方議員への聴き取り調査を行い、地方女性議員の実態を把握するとともに、その可能性を検討し、以下の点が明らかになった。まず、その特徴であるが、彼女たちは、1期目ないし2期目が多く両者で約7割に達し、女性の議会進出が漸く90年代に入ってから進んできたことを示している。当選年齢は40代から50代で、ライフステージIII期以降が多い。子どもが就学期を迎え一定程度の育児役割を終えないと議員として立候補しにくい状況が窺える。また地元出身率が高く、とりわけ町村部でその傾向が強いことも特徴的であり、議員当選に地縁・血縁関係が強く働くという地方男性議員と同様の特徴が明らかになった。社会参加活動経験としては多領域への活動経験があり、PTAの役員活動、婦人会活動、政治活動(政党活動)等への参加がその上位を占めている。議員輩出ルートとしては、共産党、公明党等の政党組織によるものと、地域の既存集団からの輩出が多い。特に、前者が最も多く、今後女性の政治参画を促進していくには、既存政党の対応が極めて重要であることが窺える。また他方で「地域婦人会活動」「町内会・自治会の役員活動」といった地域密着型の既存集団での活動経験も無視できない。他方、大都市部において80年代以降女性地方議員の特徴として指摘される市民活動からの輩出パターンは少ないが、同県においても約2割がそれに該当し、その可能性は無視できないと思われる。政治参画促進の方策としては制度的条件の整備(有効な法的整備-女性が社会参加しやすい社会全体のサポート体制)、自治体施策によるバックアップの必要性が指摘できる。他方で、大都市型の典型的事例と考えられる生活クラブ生協等による「代理人」運動が地方都市においてもつ可能性を探るために、岩手県水沢市の活動事例を継続的にフォローし、地域規模に拘わらず同運動がもつ「政治の生活化」の可能性を検証した。本研究は地方都市、農村部における女性の政治参画活動を対象とし、基礎調査として新潟県下の全女性議員調査、地方都市において都市型市民運動としての「代理人運動」が展開されている岩手県水沢市、長野県下諏訪町等の事例調査を通じて女性に政治参画の現状と可能性について、多面的に把握することを目的としている。1.新潟県の全女性地方議員(95年9月30日現在数:49人)を対象にして、属性、ライフコース、活動経験、議員に選出される経緯、議員活動の内容・成果、活動に対する障害等といった項目に関しての聴き取り調査を実施し、現在までに30人の調査を終えている。対象数の約6割の段階で地方における女性の政治参画の現状について何らかの断定をすることは差し控えたいが、少なくとも以下の特徴は指摘することはできる。(1)議員のなる以前に活動経験としては教育・福祉・環境保護・消費といった「生活領域」での活動経験が多く、またその活動が議員へのステップとなっている。(2)また、議員活動の成果として挙げられているものも、ゴミ問題、教育・保育問題、高齢者福祉問題といった「生活領域」集中しており、従来議会の中で軽視されたきた「日常生活の視点」を議会で明示化している。しかし、この活動領域の固定化が議会活動の「性別役割分業」をもたらす恐れがあることも指摘しなければならないだろう。2.岩手県水沢市、長野県諏訪地区に関しては「代理人運動」に焦点を絞って、「代理人」としての議員本人並びにこの運動の主力メンバーに対する聴き取り調査を行っており、地縁・血縁の極めて強く依然として「男性社会」の色合いの濃い地方都市で、女性を主体とする「市民型」運動が一定程度の浸透を見ている現状をもたらす要因群を検討中である。

今年度は引き続き新潟県女性地方議員への聴き取り調査を行い、地方女性議員の実態を把握するとともに、その可能性を検討し、以下の点が明らかになった。まず、その特徴であるが、彼女たちは、1期目ないし2期目が多く両者で約7割に達し、女性の議会進出が漸く90年代に入ってから進んできたことを示している。当選年齢は40代から50代で、ライフステージIII期以降が多い。子どもが就学期を迎え一定程度の育児役割を終えないと議員として立候補しにくい状況が窺える。また地元出身率が高く、とりわけ町村部でその傾向が強いことも特徴的であり、議員当選に地縁・血縁関係が強く働くという地方男性議員と同様の特徴が明らかになった。社会参加活動経験としては多領域への活動経験があり、PTAの役員活動、婦人会活動、政治活動(政党活動)等への参加がその上位を占めている。議員輩出ルートとしては、共産党、公明党等の政党組織によるものと、地域の既存集団からの輩出が多い。特に、前者が最も多く、今後女性の政治参画を促進していくには、既存政党の対応が極めて重要であることが窺える。また他方で「地域婦人会活動」「町内会・自治会の役員活動」といった地域密着型の既存集団での活動経験も無視できない。他方、大都市部において80年代以降女性地方議員の特徴として指摘される市民活動からの輩出パターンは少ないが、同県においても約2割がそれに該当し、その可能性は無視できないと思われる。政治参画促進の方策としては制度的条件の整備(有効な法的整備-女性が社会参加しやすい社会全体のサポート体制、)、自治体施策によるバックアップの必要性が指摘できる。他方で、大都市型の典型的事例と考えられる生活クラブ生協等による「代理人:運動が地方都市においてもつ可能性を探るために、岩手県水沢市の活動事例を継続的にフォローし、地域規模に拘わらず同運動の持つ「政治の生活化」の可能性を検証した。
最新測地観測手法の統合によるインドネシア3都市での地盤沈下の比較研究

応用例がほとんどなかった野外用の絶対重力計(Micro-g LaCoste A10)の測定手法を確立するとともに、インドネシアのジャカルタとバンドンで繰り返し測定を実施することで、現在進行中の地盤沈下を重力の時間的変化として捉えることに成功した。また、重力データとGPS、InSAR(干渉合成開口レーダ)など最新の衛星測地観測データとの比較により、ジャカルタでの地盤沈下の一因として地下水の過剰汲み上げを示唆する結果を得た。現在、急速な発展を遂げつつある東南アジア諸国では、かつて我が国が経験したと同様の地盤沈下が大きな社会問題となっている。例えば、インドネシアの首都ジャカルタでは、極度の人口集中や都市開発などによる過剰な地下水揚水が、地盤沈下や地下水の塩水化などの深刻な問題を引き起こしている。地盤沈下の観測手段として、現在では、GPSやInSARに代表される宇宙測地技術、また地下での質量移動を直接観測することができる絶対重力計などの精密重力測定技術が著しい進歩を遂げており、これらの手法を総合的に用い、異なる種類の観測データを統合することにより、地下水変動と地盤沈下の関係、海水の進入、地盤の圧密過程などを、一連の地球科学的現象として理解することが可能である。本研究では、以上の観点から、インドネシアのジャカルタ、バンドン、スマランにおいて、3年間にわたり年1回の繰り返しGPS測定、精密重力測定を実施することで、地盤沈下ならびに重力変化量を実測し、その結果をInSARデータ、現地での地下水変動データ、地質データと対比することで、3都市での地盤沈下メカニズムを明らかにすることを目指している。このため、本年度は、観測の初年度として、まず、InSARデータ解析により、これらの都市での地盤沈下分布を調べ、それをもとに2008年7月から9月にかけて、現地での重力およびGPS測定を実施した。重力測定では、野外用の絶対重力計を使用したが、このような測定は前例がなく、幾つかの測定上の問題点も明らかになり、次年度以降の観測のためにノウハウを蓄積することができた。これらの結果について、GPSについては従来からのデータとあわせた解析を行い、研究論文としてまとめた。また、測定全般については、国内および国外での学会発表を行った。急速な発展を遂げつつある東南アジア諸国では、人口集中や都市開発などによる過剰な地下水揚水が、地盤沈下や地下水の塩水化などの深刻な問題を引き起こしている。最新の測地観測手法を統合し、地下水変動や地盤沈下などをモニターすることは、これらを一連の地球科学的現象として理解することにもつながる。このような観点から、本研究では、インドネシアのジャカルタ、バンドン、スマランにおいて、GPS測定、精密重力測定を実施し、地盤沈下ならびに重力変化量を実測すると共に、InSARデータ、地下水変動データ、地質データと対比することで、3都市での地盤沈下メカニズムを明らかにすることを目指している。本年度は、昨年度に引き続き、7月から8月にかけて、現地での重力およびGPS測定を実施し、昨年の結果と比較することで変動量を求めた。また、本研究で使用している野外用の絶対重力計の特性を把握するとともに、測定上のノウハウを蓄積するために、国内での比較観測や実証テストなども随時実施した。絶対重力測定については、初年度、機器のトラブルでインドネシアでは十分なデータが得られていなかったが、機器の調整・整備や測定上のノウハウの蓄積もあり、今年度は信頼性の向上したデータを得ることに成功した。また、GPSについては引き続き良好なデータが得られており、ジャカルタ、バンドン、スマランのいずれの都市でも地盤沈下が進行していることが確認できた。これらの成果については、国内および国外での学会で研究発表を行うとともに、論文等で成果を公表した。以上の観点から、本研究では、インドネシアのジャカルタ、バンドン、スマランを対象とし、GPS、InSARの宇宙測地技術と絶対重力計および相対重力計による精密重力測定を統合することで、地盤沈下のメカニズム解明を行うとともに、精密測地観測手法開発やその有効性を検証することを目的とした。本年度は、現地での重力およびGPS測定を実施し、これまでの測定結果やInSAR解析の結果と比較することで変動域の分布や、その変動特性等を調べた。また、野外用の絶対重力計の特性を把握するとともに、測定上のノウハウを蓄積するために、国内での比較観測や実証テストなども随時実施した。これらの結果のうち、GPSについては引き続き良好なデータが得られており、ジャカルタ、バンドン、スマランのいずれの都市でも地盤沈下が進行していることが確認できた。また、ジャカルタでの重力とGPSのデータの定量的な比較から、海岸線に近い地域での地盤沈下が地下水の減少によることを示唆する結果を得た。

さらに、バンドンの結果については、重力とGPSのデータについて、定性的な変動パターンについては比較的よく整合するものの、変動量については必ずしも整合しておらず、その原因としては、局所的な陸水変動の影響、また、GPS点と重力点のわずかな位置のズレ等の影響を考慮する必要のあることが推測された。これらの成果については、国内および国外での学会で研究発表を行うとともに、論文等に公表した。
エナンチオ選択的分離と触媒に適したホモキラル多孔性金属-有機構造体の創出

キラルなビナフチル骨格を有する各種のジカルボン酸配位子と種々の金属イオンとの配位重合により、新規のホモキラルMOFを合成した。キラルMOFを不均一触媒に用いて、メソエポキシドへのアルコール類およびアミン類の不斉付加反応、過酸化水素水を用いたスルフィドのMOF触媒不斉酸化反応、不斉ディールス・アルダー反応が効率よく進行することを見出した。また、キラルな微小細孔構造を持つMOF結晶をキラル固定相に用いて高速液体クロマトグラフ(HPLC)用のキラル分離カラムを調製し、これを用いて各種の光学異性体の高効率な分離法を開発することに成功した。キラルなビナフチル骨格を持つ各種の有機配位子を合成し、キラル有機配位子と各種の金属イオンとの配位結合形成を利用して様々な空孔サイズを有するキラルMOFを構築することに成功した。こうして得られたキラルMOFの内いくつかのMOFについて、三次元構造を単結晶X線解析法により明らかにすることができた。また、粉末X線解析、熱分析(TG)、赤外スペクトル、固体CDスペクトルなどの測定を通して、MOFの詳細なキャラクタリゼーションを行った。こうして合成したキラルMOFのナノ細孔を反応場として活用する不斉選択的な有機合成反応を検討した。具体的には、キラルMOF触媒によるトランスースチルベンオキシドのアニリン誘導体によるアミノリシス反応を検討した結果、反応温度が高いほど生成物のアミノアルコールの光学純度(ee)が上昇するという極めて興味深い結果を得た。これは、有機化学の常識である「反応性-選択性の原理」に反する画期的な成果である。(1)キラルMOFを触媒に用いた不斉有機合成反応の開拓を目的として本年度は以下の研究を実施した。まず、アニリン誘導体によるcis-スチルベンオキシドの不斉開環反応を検討したところ、反応温度を上げるほど生成物であるアミノアルコールの光学純度が向上するという興味深い結果が得られた。cis-スチルベンオキシドとN-メチルアニリンを触媒量の(R)-CuMOF-1存在下、MeOH中20 °Cで48時間反応させると、2 % eeの(1S, 2S)-4bが収率1%で得られた。これに対して、80 °Cで48時間反応させると64 %eeの(1S, 2S)-4bが収率58 %で得られるという極めて興味深い結果が得られた。また、反応溶媒を2-PrOHに替えると、エナンチオ選択性が逆転して(1R, 2R)-4bが得られることがわかった。(2)(R)-2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフタレン-4,4'-ジ安息香酸(a)及び(R)-2,2'-ジメトキシ-1,1'-ビナフタレン-4,4'-ジ安息香酸(b)を合成して新規ホモキラルMOF合成を行い、その結晶構造を明らかにするとともに、これらのホモキラルMOFをキラル固定相に用いたHPLCカラムによるエナンチオマー分離を検討した。MOF骨格に水酸基を持ち三次元ジャングルジム状の(R)-CuMOF(a)カラムではこれらのスルホキシド類に対して良好な分離能を示した。また、いずれの場合もS-体がR-体よりも先に溶出する。これに対して、MOF骨格にMeO基を持ち二次元層状構造の(R)-CuMOF(b)では全く分離能を示さないことがわかった。また、(R)-CuMOF(a)カラムによるスルホキシド類のエナンチオマー分離においては、o-置換スルホキシドの方がp-置換スルホキシドよりも高い分離能を示した。キラルMOFを触媒に用いた不斉有機合成反応の研究に於いて、反応温度を上昇させる程、光学純度が顕著に上昇するという、反応性と選択性の原理に反する予想外の発見があった。また、新しいキラルMOFを合成しHPLCキラルカラムによる光学異性体分離への応用に関して新たな進展があった。1)(R)-BINOL-3,3'-ジカルボン酸と4,4'-ビピリジンを用いたホモキラルMOFの合成とゲスト選択的蛍光特性:4,4'-ビピリジンをピラー配位子に用いて新規キラルMOFを合成し、そのX線結晶構造を明らかにした。当該MOFにアニリン等の電子供与性ゲスト分子を吸着させると顕著な蛍光発光が観察された。一方で、ニトロベンゼン等の電子吸引性ゲストを吸着させると、傾向が消光されることがわかった。2)(R)-BINOL-4,4'-ジ安息香酸由来のホモキラルMOFを固体触媒に用いたエナンチオ選択的Diels-Alder反応:(R)-BINOL-4,4'-ジ安息香酸と硝酸銅の反応で新規キラルCu-MOFを合成し、そのX線結晶構造を明らかにした。当該MOFを不均一系触媒に用いると、イソプレンとN-エチルマレイミドのエナンチオ選択的Diels-Alder反応が効率よく進行することがわかった。3)(R)-BINOL-5,5'-ジカルボン酸と4,4'-ビピリジルエチレンを用いたホモキラルMOFの合成とHPLC光学異性体分離:(R)-BINOL-5,

5'-ジカルボン酸、酢酸コバルト、4,4'-ビピリジンを用いて新規キラルCo-MOFを合成し、そのX線結晶構造を明らかにした。当該MOFを充填したHPLCカラムを用いて各種の光学異性体分離を検討した結果、スルホキシド類やアルコール類のエナンチオマー分離が効率よく行えることが判明した。キラルなビナフチル骨格を有する各種のジカルボン酸配位子と種々の金属イオンとの配位重合により、新規のホモキラルMOFを合成した。キラルMOFを不均一触媒に用いて、メソエポキシドへのアルコール類およびアミン類の不斉付加反応、過酸化水素水を用いたスルフィドのMOF触媒不斉酸化反応、不斉ディールス・アルダー反応が効率よく進行することを見出した。また、キラルな微小細孔構造を持つMOF結晶をキラル固定相に用いて高速液体クロマトグラフ(HPLC)用のキラル分離カラムを調製し、これを用いて各種の光学異性体の高効率な分離法を開発することに成功した。キラルMOFのナノ細孔を反応場として活用するトランスースチルベンオキシドのアニリン誘導体によるアミノリシス反応を検討した結果、反応温度が高いほど生成物のアミノアルコールの光学純度(ee)が大きく上昇するという結果を得た。これは、有機化学の常識である「反応性-選択性の原理」に反する極めて興味深く画期的な成果である。(1)キラルMOFを触媒に用いた不斉有機合成反応の研究各種ジエンとジエノフィルを用いる不斉Diels-Alder反応の研究を行う。(2)新しいキラルMOFを合成し、HPLCキラルカラムによる光学異性体分離への応用に関して更なる展開を計る。超分子化学引き続きキラルMOFのナノ細孔を反応場として活用する広範な不斉選択的触媒反応の検討を進める。特に、光学純度(ee)に及ぼす反応温度の常識に反する特異な効果について詳細に検討を行う。さらに、キラル細孔構造を持つ種々の新規MOF結晶を固定相に用いて高速液体クロマトグラフ用のキラル分離カラムを多数調製し、これを用いて各種の光学異性体の高効率な分離法を開発する。消耗品の購入額が予定よりも24円少なくなった。1.キラルMOF合成のための試薬購入に使用する。2.キラルMOFを用いた有機反応の分析に必要となる試薬購入に使用する。
オピオイドκ受容体リガンドにおける側鎖の最適配向の明確化とその応用

ナルトレキソン塩酸塩を出発物質として、ビシクロ[2.2.2]オクテン骨格を有する4,5-エポキシモルヒナン誘導体を効率的に合成する合成経路を確立した。また、F環を有する4,5-エポキシモルヒナン誘導体で、側鎖の伸長方向および長さがオピオイド受容体親和性および選択性に与える影響を検討した結果、側鎖がF環平面上に伸長し、ベンジルアミド程度の長さを有する場合に、κ受容体に対する高い活性および選択性がみられることを明らかにした。オピオイドkappa受容体選択的アゴニストに必要な側鎖の配向とその長さを探るため、ビシクロ[2.2.2]オクタン構造を有するモルヒナン誘導体の合成を試みた。しかし、この骨格を有する誘導体はほとんど報告されていないため、はじめにその骨格の構築について検討を行った。まず、ナルトレキソン塩酸塩から7段階を経て、モルヒナン骨格を有するメチルエノールエーテル体を合成した。4,5-エポキシモルヒナン骨格を有する場合には6,7-オレフィンが選択的に生成するが、4,5-エーテル結合を除去したモルヒナン骨格の場合では5,6-オレフィンと6,7-オレフィンが約1:9の比で得られた。次に、6,7-オレフィン体からジエンを合成するため、ピリジン中で塩化チオニルを作用させて14位ヒドロキシ基の脱水を試みたところ、この条件では脱水反応が進行せず、14位と7位がスルフィン酸エステルで架橋された新規骨格を有するエノールエーテル体が生成した。したがって、モルヒナン骨格を有するエノールエーテル体からジエン体を合成するためには、窒素の非共有電子対の押し出しによる転位反応を抑制しつつ、14位ヒドロキシ基を脱水する条件を検討する必要があることが明らかになった。また、ビシクロ[2.2.2]オクタン構造を有する新規4,5-エポキシモルヒナン誘導体の合成を目指し、ジエン体とビニルスルホンアミドとのDiels-Alder反応について検討を行った。その結果、この反応はトルエンを溶媒として用い、封管中で140度に加熱した場合には全く進行しないものの、180度まで加熱すると環化付加体が得られることを明らかにした。さらにプロペラン型五環性骨格を有する誘導体の合成についても行った。オピオイドkappa受容体選択的アゴニストに必要な側鎖の配向とその長さを探るため、前年度に引続き、ビシクロ[2.2.2]オクテン骨格を有するモルヒナン誘導体の合成を試みた。まず、アルキンを用いたDiels-Alder反応で一挙にビシクロ[2.2.2]オクテン骨格を構築する方法を試みた。しかし、3-(トリメチルシリル)プロピン酸エチルを用いてDiels-Alder反応を行ったところ、全く反応せずに原料回収に終わった。そこで骨格中にケトンを導入しておき、エノールトリフラートを経由してビシクロ[2.2.2]オクテン構造を構築する方法を検討した。その結果、ケトンのエノールトリフラートへの変換は高収率で進行し、さらに種々のカップリング反応を用いることで、4,5-エポキシモルヒナン骨格を有するビシクロ[2.2.2]オクテン誘導体を良好な収率で構築できた。さらに側鎖をF環に対してalpha側、平面上、beta側にそれぞれ伸長させたベンジルアミド誘導体を合成したところ、F環平面上に側鎖が伸長した化合物がオピオイドkappa受容体に対して非常に高い親和性を示すことを見出した。一方、モルヒナン誘導体では14位水酸基をChugaev反応により脱離させることでジエン体を良好な収率で得ることに成功したが、その後の熱によるDiels-Alder反応は進行せず、基質の分解がみられた。また、プロペラン型五環性骨格を有する誘導体についての成果を論文としてまとめた。ビシクロ[2.2.2]オクタンおよびビシクロ[2.2.2]オクテン構造を有するモルヒナン骨格の構築において、ジエン体を得る条件は確立したものの、続く加熱条件下でのDiels-Alder反応が進行しなかった。したがって、当初計画していたモルヒナン骨格におけるビシクロ[2.2.2]オクタンおよびビシクロ[2.2.2]オクテン誘導体の合成を達成できていないため、当初の計画よりやや遅れているとした。オピオイドκ受容体選択的アゴニストに必要な側鎖の配向とその長さを探るため、ビシクロ[2.2.2]オクテン骨格を有するアミド誘導体の合成を行った。ビシクロ[2.2.2]オクテン骨格を有する2,4,6-トリクロロフェニルエステル誘導体にDMAP及びトリエチルアミンの存在下、種々のアミンを加えて加熱することでアミド誘導体を合成できるが、アミンとしてアニリンを用いた場合には反応が進行しなかった。そこで、エステルを水酸化ナトリウム水溶液で加水分解した後、HATUを用いてアニリンを縮合した。側鎖がα側、β側およびF環平面上にそれぞれ伸長したN-フェニル、N-ベンジル、N-フェネチルアミド誘導体のオピオイド受容体結合試験の結果を比較すると、側鎖がF環平面上に伸長した場合に最もκ受容体に親和性が高かった。

また、側鎖の脂肪鎖部分の長さが親和性に与える影響は伸長方向によって差がみられ、F環平面上の側鎖は脂肪鎖部分が長くなるほどκ受容体に親和性が高くなるのに対し、α側およびβ側の側鎖ではN-フェネチルアミドが最もκ受容体親和性が高く、次いでN-フェニル、N-ベンジルアミドの順であった。また、F環平面上に側鎖を伸長した誘導体において受容体タイプ選択性を比較するとN-ベンジルアミド誘導体がN-フェニルおよびN-フェネチルアミド誘導体よりも高いκ受容体選択性を示した。次に、側鎖がF環平面上に伸長したN-メチル-N-ベンジルアミド誘導体について[35S]GTPγS結合試験で作動活性を評価したところ、作動活性およびμ/κ比がナルフラフィンよりも優れていた。また、マウスの行動薬理学試験でこの化合物を評価する機会が得られ、予備的な実験結果ではあるが、ナルフラフィンと同等の鎮痛作用を示すこと、鎮痛用量で鎮静作用および薬物嫌悪性を示さないことが確認された。ビシクロ[2.2.2]オクタン構造を有するモルヒナン骨格の構築方法を確立するため、類似骨格の既知反応を参考に合成を試みた。しかし、14位ヒドロキシ基の脱水反応において予期せぬ反応が起き、目的物であるジエン体ではなくスルフィン酸エステル構造を有する化合物が得られた。したがって、14位と7位がスルフィン酸エステルで架橋されている新規骨格を得たという成果はあげられたものの、Diels-Alder反応によるビシクロ[2.2.2]オクタン骨格の構築には至っていないため、当初の計画よりやや遅れているとした。これまでに4,5-エポキシモルヒナン骨格においてビシクロ[2.2.2]オクテン構造を構築することに成功しているため、今後はその誘導体の合成を行い、オピオイドkappa受容体選択的アゴニストに必要な側鎖の配向とその長さを探る予定である。また、モルヒナン骨格にビシクロ[2.2.2]オクテン構造を構築する方法も検討するが、ルイス酸を用いたDiels-Alder反応が進行しない場合には、すでに骨格構築法を確立した4,5-エポキシモルヒナン骨格を基にした誘導体の合成に注力する。また、プロペラン型化合物については成果をまとめることができたので今後は上記誘導体の合成に注力する。筑波大学でオピオイドリガンドの評価が可能になった場合には、その評価系を用いて評価を行う予定である。創薬化学ビシクロ[2.2.2]オクタン構造を有するモルヒナン骨格の構築方法の検討を引続き行う。具体的には、エノールエーテル体の14位ヒドロキシ基の脱水により、収率よくジエン体が得られる条件を検討する。また、これまでの研究過程で新規骨格が得られているので、その安定性等を調べる。さらに、類似試薬を用いた場合に同様の反応が起こるのかどうかを検証し、新規骨格の創出を試みる。また、既知の骨格であるビシクロ[2.2.2]オクタン構造を有する4,5-エポキシモルヒナン骨格やプロペラン型五環性骨格を用いた誘導体合成を行い、オピオイドkappa受容体選択的アゴニストに必要な側鎖の配向とその長さを探る予定である。重要中間体を合成する過程で予期せぬ反応が起き、当初の実験計画より遅れが生じているため、次年度使用額が発生した。次年度使用額については試薬や溶媒等の消耗品の購入にあてる予定である。
ユネスコ「長崎教会群遺産登録」に向けての史料編纂

私の研究は、長崎・天草の潜伏キリシタン関連遺産のユネスコの世界遺産登録に向けての史料収集と編纂を行うことであった。長崎・天草に関する本遺産登録は、2018年6月に正式にユネスコによって承認されるに至った。16・17世紀の長崎に関する重要な史料である手稿版『日本年報』をヨーロッパの古文書館で収集した。具体的には、イタリアのローマ・イエズス会古文書館、スペインのトレド管区イエズス会古文書館、王立歴史学学士院、国立図書館、国立文書館、王宮図書館である。収集しなけれならない史料の95パーセントは収集できた。ただ大英図書館所蔵の史料の複写があまりにも高額なため、別の方法での入手を検討中である。現在、スペインの王立歴史学学士院の史料を活字にする作業を行っている。収集した史料はすべて手稿であるので、活字化する作業は、簡単には進まないのが現状である。また、資金不足により、作業が進展できないことから、昨年度、同テーマにて新たに科研申請を行った。一方、収集したした史料をもとに著述した『サムライの国・日本におけるイエズス会の歴史』が昨年スペインにて出版された。今年の9月には、『長崎教会史』がスペインで出版されることに決定している。日本語では、『概説イエズス会日本布教史(16・17世紀を中心に)を執筆中である。昨年度は、研究成果を普及するためにスペインのアルカラ大学にて研究会を開催し、私の研究成果を報告した。また、長崎史談会にて、2回の報告会を行い、長崎市民に研究成果を還元した。平成19年にユネスコの遺産登録暫定一覧表に「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」が登録された。それ以後、長崎県知事とローマ教皇庁の会見なども通じこの計画は進展したが、イコモスの調査でこの計画は頓挫した。しかし、再度、長崎県は、ユネスコに「長崎と天草の潜伏キリシタン関連遺産」をめぐる遺産登録を申請中である。私は、長崎県庁より本件に関して「16・17世紀の宣教師記録」の編纂を命じられた。その結果は、『長崎県内の多様な集落が形成する文化的景観保存調査報告書』(資料編1、2)として編集され、出版された。しかしながら、長崎のキリシタン時代に関しては、未だ解読がなされていない多くの史料がヨーロッパに存在している。筆者の目的は、これら未開の史料を収集し、編纂することにある。これら未開史料については、ヨーロッパおよびメキシコに、16・17世紀の長崎のキリシタンに関する手稿の『日本年報』が散在している。具体的には、イタリア・ローマのイエズス会古文書館、スペインの王立歴史学学士院、国立図書館、ポルトガル、イギリス、ベルギー、メキシコの諸古文書館である。私は、この手稿の『日本年報』を収集し、整理すること手がけた。現在、イタリアのイエズス会古文書館のJap.Sin.の16・17世紀の長崎に関する手稿の日本年報は、インターネットを使用し、全て収集することが出来た。また、スペインの国立図書館、王立歴史学学士院に保管される手稿の『日本年報』は、見地調査により、その写真を入手できた。現在、それをカタログ化しているところである。私が収集したい手稿による『日本年報』の80%はローマのイエズス会古文書館に保管されている。私は、本史料の写真を、インターネットを通じて、入手することができた。そのため、一年目の研究はおおむね完了した。この他、昨年の夏、スペインの国立図書館、王立歴史学学士院にて、史料収集を行った。私の研究は、長崎・天草の潜伏キリシタン関連遺産のユネスコの世界遺産登録に向けての史料収集、編纂を行うことである。キリシタンの中心地であった16・17世紀の長崎に関する史料である『日本年報』の手稿をヨーロッパの諸古文書館から収集している。本件に関わる『日本年報』の手稿を以下の古文書館で収集した。イタリアのローマ・イエズス会文書館、スペインのトレド管区イエズス会文書館、王立歴史学学士院、国立図書館、国立文書館、王宮図書館である。収集しなければならない史料のほぼ90パーセントは、収集が終わっている。収集した日本年報を現代の活字に転写している。スペインの王立歴史学学士院に本館される日本年報についての作業を行っている。収集した『日本年報』の手稿は、解読が難しく、活字にする作業は、これからも継続しなければならない。収集した史料をもとに『概説イエズス会日本布教史(16・17世紀)』(日本語)、『侍の世界のイエズス会士』(スペイン語)、『長崎教会史』(スペイン語)を執筆した。現在、原稿は出版社に送り、出版準備中である。数か月後に、出版される予定である。また、研究報告書も研究の進展状況に合わせ、執筆してきた。『概説イエズス会日本布教史(16・17世紀)』では、日本でのイエズス会の宣教を中央政権との関連において概述した。『侍の世界のイエズス会士』では、主に、日本でのイエズス会士の宣教法に注目した。長崎との関連で、イエズス会宣教師が実際にどのような方法で日本人に対してキリスト教布教行ったのかを明らかにした。『長崎教会史』では、今回の科研の研究成果を盛り込んで著述を行った。また、昨年度は、長崎市において、市民に研究成果を普及するために、2回の報告会を行った。本報告を通じ、長崎市民に当該の遺産登録の内容や進展状況が詳しく理解していただけたと思う。史料収集、史料編纂、執筆ともに順調に進んでいる。

イタリアのローマ・イエズス会文書館に、大半の日本年報の手稿が入手できた。本古文書館で収集した日本年報は、ポルトガル、ベルギー、メキシコの諸古文書館の史料と重複している。また、資金が不足しているため、重複分はあえて収集しないことにした。私の研究は、長崎・天草の潜伏キリシタン関連遺産のユネスコの世界遺産登録に向けての史料収集と編纂を行うことであった。長崎・天草に関する本遺産登録は、2018年6月に正式にユネスコによって承認されるに至った。16・17世紀の長崎に関する重要な史料である手稿版『日本年報』をヨーロッパの古文書館で収集した。具体的には、イタリアのローマ・イエズス会古文書館、スペインのトレド管区イエズス会古文書館、王立歴史学学士院、国立図書館、国立文書館、王宮図書館である。収集しなけれならない史料の95パーセントは収集できた。ただ大英図書館所蔵の史料の複写があまりにも高額なため、別の方法での入手を検討中である。現在、スペインの王立歴史学学士院の史料を活字にする作業を行っている。収集した史料はすべて手稿であるので、活字化する作業は、簡単には進まないのが現状である。また、資金不足により、作業が進展できないことから、昨年度、同テーマにて新たに科研申請を行った。一方、収集したした史料をもとに著述した『サムライの国・日本におけるイエズス会の歴史』が昨年スペインにて出版された。今年の9月には、『長崎教会史』がスペインで出版されることに決定している。日本語では、『概説イエズス会日本布教史(16・17世紀を中心に)を執筆中である。昨年度は、研究成果を普及するためにスペインのアルカラ大学にて研究会を開催し、私の研究成果を報告した。また、長崎史談会にて、2回の報告会を行い、長崎市民に研究成果を還元した。今後は、イギリス、ベルギー、ポルトガル、メキシコの諸古文書館に保管される16・17世紀の長崎に関する手稿の『日本年報』を収集する予定である。すでに、現地人に頼み、入手可能になっている史料が多い。今年度で計画したすべての史料が入手できる予定である。入手後、これらの史料をカタログ化したい。今年度は、研究の最終年である。スペインのマドリードにて、学会を開催するつもりである。また、長崎市で2回の報告会を行う予定である。あと、大英図書館での史料収集がまだ終了していないので、インターネットを通じ、史料を入手する。3年間の研究報告書を作成する。当該期にイタリアのローマのイエズス会古文書館で行うはずであった史料収集は、インターネットを通じ、文献複写ができたため、当該年度のイタリアまでの旅費が余剰となったから。スペインで、研究成果を普及させるために、学会を開催する予定である。また、継続して、スペインで史料調査を行い、研究成果報告書を作成する。イギリス、ベルギー、メキシコに存在する16・17世紀長崎関係の日本年報の手稿をインターネット、もしくは現地の知人に依頼し、収集する。集めた活字化するために、ヨーロッパの研究者に協力を求める為の謝金として使用する。
ヒト肝がん細胞HepG2におけるECOD活性誘導を指標とした環境汚染実態調査

千葉県から神奈川県にまたがる首都圏の東京湾流入河川(鶴見川、多摩川、荒川、江戸川および花見川)および相模川の汚染実態を、ヒト肝がんHepG2細胞における細胞内受容体AhR依存性Ethoxycoumarin-O-deethylase(ECOD)活性の誘導を指標としたバイオアッセイ法により比較検討した。試料はそれぞれの河川の河口付近の底質より調製した。汚染状況は、京浜工業地帯に位置する鶴見川で最もひどく、江戸川が最も清澄な河川であった。鶴見川河口の底質試料では、ECOD活性が高濃度域で低下する、いわゆる逆U字型の濃度-反応曲線が得られ、主汚染物質としてダイオキシン類よりは多環芳香族炭化水素(PAH)が疑われ、底質1g当たりPAH 220μgと推定された。次に、鶴見川河口の高度汚染の原因を探る目的で、新横浜地区のかつての産業廃棄物野焼き現場付近を含む流域調査を行った。野焼き現場からの汚染物質の漏出が確認されたが、河口域の高度汚染への上流からの影響は小さ<、周辺工業地帯に起国するものと結論した。HepG2細胞における誘導型ECOD活性の高濃度のPAHによるダウンレギュレーションは、タンパク質量でも再現されたが、mRNA、の発現量は飽和曲線を示したことより、翻訳レベルにおける影響と推測された。Ah応答配列(XRE)を配したレポータープラスミドを用いるルシフェラーゼアッセイにより、脱抱合処理が不可欠のECOD活性測定と比べると定量性と再現性の高い簡便な汚染調査が可能となった。東京湾流入河川(鶴見川、多摩川、荒川、江戸川および花見川)の汚染実態を、ヒト肝がん細胞におけるEthoxycouamarine-O-deethylase(ECOD)活性の誘導を指標としたバイオアッセイにより比較検討した。それぞれの河川の河口付近の底質を採取し、試料とした。汚染状況は、最も清浄な江戸川の河川底質を除くすべての試料で用いたアッセイ条件下でECOD活性の誘導が認められた。京浜工業地帯に位置する鶴見川(生麦地区)の汚染が最も高く、これに荒川(平井地区)が続く。これら高度汚染地域の試料では、HepG2細胞のECOD活性が高濃度域で低下する、いわゆる逆U字型の濃度-反応曲線が得られたことから、主汚染物質としてダイオキシン類よりは多環芳香族炭化水素(PAH)が考えられる。また、鶴見川河口の汚染度は、底質1g当たりPAH220μgと推定された。次に、鶴見川流域の汚染実態を把握する目的で上・中流域も含めた調査を行った。なお、新横浜地区のかつての産業廃棄物野焼き現場からの汚染物質の鶴見川への漏出の可能性も検討課題とした。野焼き現場からの汚染物質の漏出が確認されたが、河口域の高度汚染への上流からの影響は小さく、周辺の工業地帯によるものと考えられる。HepG2細胞におけるPAHにより誘導されるECOD活性は、高濃度のPHAによりダウンレギュレーションを受けるが、mRNAの発現量は飽和曲線を示し、転写後における影響であることが判明した。ダウンレギュレーションのメカニズムについてはさらなる検討を行っている。エトキシクマリンよりCYP1Aに触媒されて得られたクマリンは第II相酵素により抱合反応をけるため、クマリンの生成速度を測定する本法の欠点は脱抱合反応が避けられない点にある。現在、このステップを回避した簡便法の作成も検討している。相模川は神奈川県中央部を南北に流れ,河口の平塚で相模湾に注ぎ込む。流域に内陸型工業地帯を抱え,また一部の支流で比較的高濃度のダイオキシンが検出されている。そこで本研究では相模川の汚染状態を総合的に評価するために、上下流部の底質抽出物を試料として,そのHepG2細胞に対するEthoxycoumarin O-deethylase(ECOD)活性誘導を指標としたバイオアッセイにより検討した。測定点の最上流部に位置する小倉橋ではECOD活性の誘導は僅かで,比較的汚染度の低いことが判明した。

しかしながら、中下流部の下溝,厚木,倉見および四之宮では誘導に強弱はみられるものの、用量依存的なECOD活性の誘導が認められ,いずれも底質100mg-eq/mlの用量で陽性コントロールである3-メチルコラントレン2.5μMによる誘導と同レベルかそれ以上であった、これらの地域は内陸型工業地帯の工場群の立地とほぼ一致し、工場排水等に含まれる多環芳香族炭化水素やダイオキシン類による汚染が進んでいることが考えられる。河口の平塚ではECOD活性の誘導は中下流部4地点に比べて弱く、上流の汚染の影響はみられないことが判明した。3-MCならびに底質試料によるECOD活性誘導に見られるの逆U字型の用量-反応曲線は転写レベルでは観察されないことを報告しているが、今回、タンパク質レベルでこの高濃度域におけるダウンレギュレーションが観察され、翻訳レベルでの影響であることが判明した。
条約に基礎を置かない政府間国際機構の法的地位

昨年度は、条約に基づくことなく設立されたと考えることのできる4つの政府間国際機構の設立文書とその実行について実証的に検討を行った。その結果、条約に基づくことなく設立された国際機構が本部協定を中心に法的拘束力ある条約を締結しているという事実が判明した。本年は、このような事実をいかに理論的に理解することができるかという点について検討を行った。その結果、なお仮説の域を出ないが、次のようないくつかの考え方ができるのではないかという結論に達した。第1に、設立文書を、通常の条約ではないにしても、特別の形式の条約と見るということが考えられる。包括的核実験禁止条約機関(CTBTO)準備委設立文書に対するイギリスの態度がその例である。しかし、この考え方は考察の前提と矛盾することになる。第2に、設立文書が全体としては条約でないとしても、その一部の関連規定に法的な効力を有するということが考えられる。CTBTO準備委設立文書の第7項はそのように考えることができる。第3に、国際機構の事務局本部の存在からくる必要性に基づいて条約が締結されるということも考えられる。化学兵器禁止機関(OPCW)準備委の本部協定をそのように考えることも不可能ではない。この第3の場合が肯定されるならば、国際機構の法人格に関する客観説が支持されることになりそうであるが、必ずしもそうではなく、OPCW準備委が本部協定を締結する際に、準備委のすべての構成国が準備委の条約締結能力を黙示的に承認したと考えれば、第3の場合もなお主観説によって説明できるということになる。本年度は、主として、国際機構の設立文書の観点から、国際機構の定義に関する学説を中心に資料を収集し分析を行った。その結果、国際機構の設立の要件ないし要素として、それが条約に基づくものであるとする点は、国の内外を問わず、学説上、広く共有されていることが分かった。しかし、条約に基づかずに設立された実体が広く「国際機構」として認識されてきたのも事実であり、その点を反映した学説も唱えられていることが判明した。たとえば、ブラウンリーは、「法人格を有する[国際]機構は、通常、条約によって設立されるが、これは必須という訳では全くなく、その淵源は諸国による会議の決議や一様の実行ということも同様にありうる」と述べている。このような、国際機構の基礎が必ずしも条約である必要はないとする学説の主張内容は多様であり、それらを大きく分類すると以下のようになる。(1)決議を簡略形式の条約とみなすもの(ヴィラリー)、(2)関係国に国際機構を設立する意図があればよく、それが条約である必要はないとするもの(ラマ・モンタルド)、(3)そのような意図の存在さえ特に求めず、自己の名において行動する独立の機関の客観的な存在のみを必要とするもの(セイヤーステッド)などである。来年度は、以上のような学説の対立が、実際の国際機構における実行に照らして、いかに評価できるかについて検討することにしたい。具体的な検討対象たる国際機構としては、差し当たり、CTBTO準備委員会、OPCW準備委員会、OSCE、ASEANが考えられる。本年度は、昨年度に行った学説の整理を基礎として、現実の国際機構における実践がいかなるものであるかについて、実証的な検討を行うことに主眼を置いた。具体的に取り上げたのは、包括的核実験禁止条約機関(CTBTO)準備委員会、化学兵器禁止機関(OPCW)準備委員会、欧州安全保障協力機構(OSCE)、東南アジア諸国連合(ASEAN)の4つの国際機構であり、これらの機構の設立文書の法的性格を分析すると共に、その活動の法的性格を検討した。まず、設立文書に関しては、その形式と内容、作成と採択の経緯、関係諸国における扱いなどを通して、文書の法的性格を検討した。その結果、一部に微妙なニュアンスを含むものもあるものの、いずれも基本的に非法的文書と考えることができるとの結論に達した。次に、活動内容の法的な性格を、条約の締結と職員の特権免除の観点から検討した結果、本部協定を含め、いかなる条約の締結をも回避しているのはOSCEのみであって、他の機構の場合には、条約に基づくことなく設立されたにも拘らず、本部協定を中心に現に法的拘束力ある条約を締結している、という事実が判明した。次年度は、最終年度として、右の実行の検討を踏まえ、国際機構の設立の基礎とその活動の法的な性格との間の連関(特に上記に明らかとなった、条約に基礎を置かない国際機構による条約の締結という実行をいかに理解するかということ)について、理論的な側面から考究することで、本研究のまとめとしたい。

CTBTO準備委設立文書の第7項はそのように考えることができる。第3に、国際機構の事務局本部の存在からくる必要性に基づいて条約が締結されるということも考えられる。化学兵器禁止機関(OPCW)準備委の本部協定をそのように考えることも不可能ではない。この第3の場合が肯定されるならば、国際機構の法人格に関する客観説が支持されることになりそうであるが、必ずしもそうではなく、OPCW準備委が本部協定を締結する際に、準備委のすべての構成国が準備委の条約締結能力を黙示的に承認したと考えれば、第3の場合もなお主観説によって説明できるということになる。
アンモニアの表面吸着反応からアプローチする彗星の異常な窒素同位体比の謎

本研究では、彗星やコンドライトなどの始原的太陽系物質のもつ非常に高い窒素安定同位体比(δ15N, ‰:地球大気の15N/14N比に対する千分率)について、その形成プロセス解明のための新たなアプローチとして、アンモニアの表面吸着反応に着目した。アンモニアは始原的な窒素分子であり、星間分子雲から太陽系に至るまで豊富に存在する。本研究では、アンモニアの表面吸着反応に伴う窒素同位体分別について明らかにすべくアンモニアガスと吸着剤を用いた吸着実験を行った。当該年度ではまず、吸着実験に向け、吸着したアンモニアの元素分析-同位体比質量分析計(EA-IRMS)を用いた極微量窒素同位体比測定法の最適化を行った。その結果、アンモニアがわずかに吸着した試料(<0.05 wt.%)や水を含む試料についても、そのδ15N値の測定が可能になった。さらに、確立した分析手法を用いて室温環境でアンモニアガスの吸着実験を行った。実験にはケイ酸塩鉱物であり、代表的な吸着剤でもあるモンモリロナイト、サポナイト等を用いた。その結果、アンモニアの吸着に伴い大きな窒素同位体分別が生じること、また吸着率と窒素同位体分別との間に負の相関が見られることが明らかになった。さらに、X線回折(XRD)分析の結果から、アンモニアの吸着により鉱物の層間距離が広がることから、層間空間が主要な吸着場となっていることもわかった。本成果については国内外の学会で発表すると共に、国際誌に受理された。星間環境での検証に関しては温度や濃度などまだ検証すべき課題があるが、本研究により、吸着という素過程が窒素同位体分別を引き起こすこと、またアンモニアの吸着が鉱物表面への15Nの濃集の要因となりうることが明らかになった。
転写膜上での酵素活性を指標とした直接遺伝子クローニング技術の開発

我々は、以前よりプロテインキナーゼの酵素活性を指標として蛋白を精製し、部分アミノ酸配列を決定した後、遺伝子クローニングを行ってきた。しかしながら近年、膜フィルター上で失活した酵素活性が復元できる技術が開発され、新しい遺伝子クローニング法へ応用が可能となった。基本原理は、大腸菌から発現ライブラリーで発現させた蛋白を抗体等でスクリーニングする従来の方法をさらに応用し、ニトロセルロースフィルター上で本来酵素活性をもつ蛋白質をグアニジンおよび還元剤処理等によるDenature-Renature法でその高次構造を復現させた後、フィルター上で酵素活性を検出させて目的とするクローンを直接選び出す方法である。この方法が確立すれば既知のあるいは未知の酵素群を直接クローンを選び出すことが可能となり、画期的な遺伝子クローニング法となると考えられる。予備的な実験において単純なプロテインキナーゼの系では成功している。現在、様々な困難に直面しており開発中である。さらなる創意工夫が実用化への鍵になるものと思われる。この方法が確立し、実用化すれば未知の酵素群を精製せずしてクローニングすることが可能となり、画期的な遺伝子クローニングとなると考えられる。
Setting Personal Learning Goals for English: Can CEFR-J help?

本研究プロジェクトは欧州共通言語参照枠(CEFR)を活用して大学生が自ら英語学習の目標を設定し学習意欲を高めていく方法を探究するものである。本研究プロジェクトの最終的な目標は大学生がCEFRを使って目標を自ら立て自主的に、積極的に英語学習にのぞめる教材を開発することである。3年間のこの研究プロジェクトの初年度であった2018年度の研究の成果は、大学生がCEFRを用いて自分の英語学習の目標を立てることについてどの程度ニーズがあるかを調査することができたことである。研究者2名がともに所属する滋賀県立大学の1回生全員にアンケート調査を行うことができ、500を超える回答を得ることができた。その結果、CEFRを英語学習の目標設定に用いるのは有効であること、CEFRを学生自身が使いこなせる授業や教材の開発が必要であることを見出した。その分析を詳細にまとめ、海外の学会で発表し、他国の研究者からフィードバックをもらい、研究プロジェクトの大きな収穫となった。CEFRは大学生が学生時代だけに使えるものではなく、生涯にわたって英語という言語とつきあっていく中でも使うに値するものだという見方にたどりつけたことは最大の収穫であった。そうした発見をへて、研究プロジェクトの2年目には新たな研究活動へのアイデアもわいた。すでに、当初の研究計画にはなかったアクション・リサーチという新たな研究活動をスタートさせた。CEFRは英語教員が活用するためのものではない。学生自身が活用すべきものだという視点からCEFRを研究している点が本研究の独自性である。今後も学生主体のCEFR活用術を編み出していきたい。CEFRは英語教員が活用するためだけのものではなく、学生自身が活用すべきものだという視点からのCEFR研究が本研究の独自性である。学生主体のCEFR活用術を編み出すための3年間の研究プロジェクトの初年度の自己評価はおおむね良好という判断である。2018年度はニーズ調査を行い、その結果をまとめて論文におこし、海外の学会で発表をすることを目標に取り組んできた。大学生がCEFRを用いて自分の英語学習の目標を立てることについてどの程度ニーズがあるかを調査することができた。その分析を詳細に論文にまとめ、海外の学会で発表し、他国の研究者からフィードバックをもらい、研究プロジェクトの大きな収穫となった。ただし、論文は完成しているものの、学会誌に投稿できていはいない。この点だけがかなわなかったことである。それでも、当初の目標はすべて達成でき、研究計画どおりに研究活動を行うことができている。3年間の研究プロジェクトの2年目は当初の研究計画にはなかった新たな研究活動をスタートさせた。CEFRを活用した授業や教材の開発のために、アクション・リサーチを開始した。研究者2名が所属する滋賀県立大学1回生の実際の英語の授業でティーム・ティーチングを半年間行いなかがら、同時にCEFRを学生が使えるように促す授業を展開する自分たちの実践を振り返る。もともとは2年目は1年目の調査にもとづいてフォーカス・グループのインタビューだけを行うつもりにしていたが、本研究の最終目標を達成するにはアクション・リサーチを行うほうが有効だと判断した。3年間のプロジェクトの最終課題は、CEFRを活用して生涯にわたって英語学習を継続できる大学生を育む大学での英語学習の教材開発である。2年目の半年間はアクションリサーチに専念し、その結果を分析して論文にまとめ、海外での研究発表に2回以上参加するつもりである。