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拡張不全患者におけるカルニチン慢性投与が心機能・骨格筋機能に及ぼす効果の検討

本研究は、カルニチン欠乏の拡張不全患者を対象に、カルニチン投与の効果を検討することを目的としている。症例登録を継続しており、カルニチンの効果については、追跡が終了した時点で評価を行う。この間に拡張不全患者におけるカルニチン欠乏と予後の関係についての観察研究を並行して行った。117名の拡張不全患者を、カルニチン欠乏群と非欠乏群の2群に分け、比較検討したところ、カルニチン欠乏は、独立した予後規定因子であった。この結果は、カルニチン欠乏が拡張不全患者の予後悪化と関連することを示唆していると同時に、カルニチン投与の有効性を臨床的に検討する意義を再確認させるものであった。本研究は、拡張不全の急性増悪により入院し、血中遊離カルニチン濃度が40 micromoles/L以下に低下、あるいはアシルカルニチン/遊離カルニチン比が0.4以上を呈する、つまりカルニチン欠乏の基準を満たす患者を対象にカルニチン300600 mg/日の慢性投与を行い1年間の経過を追跡し、左室拡張機能、運動耐容能、骨格筋機能、バイオマーカーなどに及ぼす影響を検討することを目的とする。本研究者は、カルニチンが拡張不全に対して有効性を示すメカニズムとしてプロスタサイクリンの産生促進による心筋線維化抑制を実験的には示したが、本研究ではその臨床的検証を行うと同時に、実験的には検討しえなかった骨格筋への効果も含め他のメカニズムの可能性についても検討を行う。平成25年度(初年度)は、本研究計画の計画書を作成の上、当院倫理審査委員会において承認を受けた。また本研究計画をUMIN上にも登録を行った(UMIN ID: UMIN000011905)。対象症例を抽出するために、心不全急性増悪で入院した患者さんの中で承諾を得られた人全員において血中カルニチン濃度を測定しており、まずはカルニチン欠乏の患者と欠乏を認めない患者において背景因子を検討した。すると、カルニチン欠乏の患者は血圧が高く、腎機能がより障害されており、血中BNP値がより高値である、という特徴を有していることが明らかとなった。これは拡張不全患者の特徴に類似している。本研究は、拡張不全の急性増悪により入院し、血中遊離カルニチン濃度が40micromoles/L以下に低下、あるいはアシルカルニチン/遊離カルニチン比が0.4以上を呈する、つまりカルニチン欠乏の基準を満たす患者を対象にカルニチン300600 mg/日の慢性投与を行い1年間の経過を追跡し、左室拡張機能、運動耐容能、骨格筋機能、バイオマーカーなどに及ぼす影響を検討することを目的とする。平成25年度(初年度)に続き、症例登録を継続している。また、心不全急性増悪により入院した患者を対象として検討したところ、カルニチン欠乏患者は高血圧、糖尿病、虚血性心疾患の頻度が高く、カルニチン欠乏は独立した予後規定因子であることが明らかとなった。本研究は、拡張不全の急性増悪により入院し、カルニチン欠乏の基準を満たす患者を対象にカルニチンの慢性投与を行い、左室拡張機能、運動耐容能、骨格筋機能、バイオマーカーなどに及ぼす影響を検討することを目的としている。症例登録を継続しており、カルニチンの効果については、今後の追跡が終了した時点で評価を行う。この間に拡張不全患者におけるカルニチン欠乏と予後の関係についての観察研究を並行して行っている。117名の心不全増悪により入院した拡張不全患者を、入院時の血中遊離カルニチンレベルが第3ヒンジ以下、あるいはアシルカルニチン/遊離カルニチン比が第1ヒンジ以上のカルニチン欠乏群と、それ以外の対象患者(カルニチン非欠乏群)の2群に分け、比較検討した。カルニチン欠乏群では非欠乏群に比べ、栄養状態が悪くADLが低く、血中BNPレベルが高く、拡張早期の僧帽弁弁輪部運動速度が低下していた。カルニチン欠乏群では非欠乏群に比べ、一次エンドポイント(心血管死あるいは心不全入院)の発生頻度が有意に高かった。また、多変量解析ではカルニチン欠乏は、独立した予後規定因子であった。症例登録数が計画通りには入っていないことから、当初の計画よりも進捗が遅れていると判断している。

昨年から挽回をはかるべく努力しているが、高齢患者が本研究の対象患者となることが多いこともあり、認知症を有する患者が多く、退院後の当院までの通院が困難な患者の割合が年々増加している。したがって、同意を得ることが難しくなっている。さらに、今回の研究では骨格筋の筋力など運動能の評価が項目として入っているが、膝関節症など併存疾患が計測データに影響を与えると考えられる患者が、想定以上に多いことも挙げられる。循環器内科全患者で全データを収集することは考えず、対象要件を満たす患者において実施可能な評価を行ってデータ収集を諮る。これに伴い、研究に組み入れる症例数を予定より増加させ、各評価項目においてできるだけ予定していたデータ数を得るように努める。症例登録数が計画通りには入っていないことから、当初の計画よりも進捗が遅れていると判断している。高齢患者が本研究の対象条件を満たすことが多いが、認知症などの関係もあり退院後の当院までの通院が困難な患者の割合が例年より高くなっており、症例登録に至った患者数が少なくなってしまった。さらに、今回の研究では骨格筋の筋力など運動能の評価が項目として入っているが、膝関節症など心不全とは直接的な関係のない併存疾患の影響が計測データに影響を与えると考えられる患者が、想定以上に多かった点も挙げられる。さらには、当初はカルニチン投与前後での比較を行う予定であったが、やはり対象患者をカルニチン投与群と非投与群に分けて検討するほうが望ましいと考えたため、研究に必要とする症例数が増加していることも一因である。全患者で全データを収集することは考えず、対象要件を満たす患者において実施可能な評価を行ってデータ収集を諮る。
助産婦が燃えつき症候群にいたる過程とその要因に関する検討

助産婦の燃えつき症候群にいたる要因とその過程を明らかにすることを目的に郵送法による質問紙調査、および電話による面接調査を行った。質問紙調査の対象は、東京、仙台の国立および公的助産婦学校の卒後5、6年目の就業助産婦117名で、調査内容は、現在の職場環境、勤務内容、仕事への意識、燃えつき傾向、家庭環境、ソーシャルサポートなどである。面接調査の対象は、質問紙調査の対象から燃えつき徴候およびり燃えつき者で、調査の承諾が得られた者13名で、内容は燃えつきに陥る前後の本人の仕事に対する気持ちの変化や環境の変化に関して自由に話す形式とした。質問紙調査の回収数は96(82%)だった。対象は病院勤務者が70名(73%)と最も多く、勤務部門は産科、産婦人科病棟が43名(45%)、ついで産科以外の病棟勤務者が19名(20%)と多かった。また、既婚者が55名(57%)、内42名が子供をもっていた。燃えつき者は11名(13%)、燃えつき徴候者は45名(51%)認められた。燃えつき傾向はソーシャルサポート得点が低いほど有意に高いことが認められた。面接調査の結果、燃えつきにいたる直接の契機に配置転換が認められた。また、燃えつきにいたる慢性的なストレス要因として、仕事内容があげられ、助産婦かつ看護婦として多岐に渡る多くの業務を負荷される、逆に分娩介助のみを流れ作業のようにまかされ、業務上のひろがりがもてないという二つの傾向が認められた。結婚や育児という私生活のストレスは大きな要因として認められなかった。看護職としての能力拡大にための配置転換のありかた、助産婦の専門性と看護婦としての役割期待を現場で上司(婦長、主任級)がいかに活用できるかなど、助産婦の燃えつきには人的な管理上の問題が大きいことが示唆された。
西太平洋～インド洋海域洋上エアロゾルの光学特性と変質

第60次南極観測隊による南極観測船「しらせ」の南極航海航路上でエアロゾルの総合的観測を実施した。特に、本研究計画において開発製作した船舶搭載型多波長分光放射計オーリオールメータによる広域海洋上での放射観測から洋上エアロゾルの光学特性を導出するための基礎データを取得することに成功した。さらに、同型機を韓国の南極観測砕氷船「アラオン」に搭載し、太平洋南大洋上の航海において船上観測を実施することができた。このことから、しらせ航海におけるエアロゾル特性とアラオン航海におけるエアロゾル特性を相互比較し、広域洋上におけるエアロゾルの光学的性質とその変質過程の解明研究が可能となった。本研究計画により得られた観測成果の一部については学術雑誌での公表ならびに国際学会での発表を行うことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。第57次南極観測隊による南極観測船「しらせ」の南極航海において、エアロゾルの総合観測を実施すべく、スカイラジオメータ、シーロメータ、サンフォトメータ、全天カメラおよびアルベドモニター、パーティクルカウンタ等の直接観測機器を搭載し、試験観測により動作確認を行ったのちに、2015年11月2016年3月の本航海にて船上観測を実施した。航海中、いずれの測器も順調に動作し、航海中の観測データを取得することができた。初年度は観測機器の調整・準備・搭載および本航海船上観測が主な実施計画内容であったために、概ね順調に進展していると言える。第58次南極観測隊による南極観測船「しらせ」の南極航海において、洋上エアロゾル総合観測を実施するため、走査型放射計(オーリオールメータ:従来のスカイラジオメータに代わる新型測器)、シーロメータ、全天カメラ等のリモートセンシング機器およびアルベドモニター、光学式エアロゾルカウンタ等の直接観測機器を搭載し、2016年9月の試験航海において動作確認を行ったのち、2016年11月2017年3月の本航海にて船上観測を実施した。航海中、いずれの測器も順調に動作し、良好な観測データを取得することができた。初年度の観測で問題となった観測制御上の不具合が解決し、所定の観測を正常に行うことができたため、概ね順調に進展していると言える。従来の船舶用スカイラジオメータに代わり、太陽追尾性能が格段に向上した新型装置オーリオールメータを開発整備し、測定を順調に行うことができるようになったことは大きな進展であるが、一方で、観測データの解析については必ずしも進展しているとは言い難い。第59次南極観測隊による南極観測船しらせの南極航海航路上で、船舶搭載オーリオールメータやシーロメータ等のリモートセンシング機器および光学式粒子計測装置やエアロゾル消散係数モニター等の直接観測機器によるエアロゾル総合観測を実施し、良好な観測データを取得することができた。本研究の一環として、過去のしらせ南極航海における洋上エアロゾル観測データの解析を進めた。さらに、本研究計画において開発したオーリオールメータを韓国砕氷船アラオンに搭載する機会を得て、韓国極地研究所との国際共同研究により韓国南大洋にいたる広域洋上観測を試験的に実施し、良好な観測データを取得することができた。・本研究計画において開発したオーリオールメータは初期段階では測定を制御するためのソフトウェアにいくつかの不具合が見られたが、第59次南極航海ではそれらの不具合がほぼ解消し、良好な観測データを取得することができたために、広域洋上のエアロゾル光学的厚さを評価することができた。今後さらにデータを蓄積することにより、エアロゾルの輸送と変質過程について詳細な解析が可能となることが期待される。・過去の洋上エアロゾル観測データの解析から、インド洋南方の南極海域でのエアロゾル光学特性について新たな知見が得られた。・オーリオールメータをさらに韓国砕氷船アラオンに搭載する機会を得て、実際に観測できるまでに至ったことは当初計画以上に進展したといえる。これにより、さらに広域の洋上エアロゾルの分布・動態について理解が進むものと期待される。28年度以降の研究の推進方策は以下のとおりである。・前年度の船上観測で得られた観測データを整理し、エアロゾルの光学特性に関する初期解析を行い、得られた初期解析結果をまとめる。・第58次南極観測隊に同行し、南極観測船「しらせ」の南極航海航路上でエアロゾルの総合的観測を実施する。・これらの観測およびデータ解析を通して、広域洋上エアロゾルの起源と洋上輸送中の変質過程を明らかにする。29年度以降の研究の推進方策は以下のとおりである。

・前年度の船上観測で得られた観測データを整理解析し、エアロゾルの光学特性に関する初期解析結果をまとめて学会での発表を行う。・第59次南極観測隊に同行し、南極観測船「しらせ」の南極航海航路上でエアロゾルの総合的観測を実施する。・国際共同研究の一環として、西太平洋を航海予定の韓国南極観測船ARAONでオーリオールメータを用いた船上観測を実施すべくその準備を行う。・船上観測で得られた観測データの解析結果をもとに、広域洋上エアロゾルの起源と輸送中の変質過程を明らかにする。・本研究計画の最終年度として、南極観測船しらせの第5759次南極航海中に得られた船上観測データを整理解析し、西太平洋インド洋にかけての広域洋上エアロゾルの光学特性とその変質過程について研究成果として取りまとめる。・国際共同研究の一環として実施した韓国砕氷船アラオン搭載オーリオールメータによる船上観測の問題点を精査し、今後の国際共同研究による全球大洋観測へと発展させる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
Self Etching Dentin Bonding Agenに関する研究

コンポジットレジン修復において、歯肉側窩縁の辺縁封鎖性の改善、褐線、二次う蝕および歯髄刺激発生防止のため、象牙質に対する接着性の改善が望まれていた。本研究では、象牙質上のスメア-層除去効果およびコンポジットレジンとの接着効果を有するSelf Etching Dentin Bonding Agent(以下SEDBAと略記)を新たに処方し、本剤で象牙質を処理することにより、象牙質に対する接合状態および接着強さの大幅な改善を図ることを試みた。接着強さの測定に先立ち、接着強さに影響を及ぼす各種因子の影響について調べた結果、成牛の下顎前歯I_1、I_2を抜去12時間以内に樹脂包理せず、有髄のまま用い、再使用はせずに、処理液は、浸した綿球でこすらずに適用するのが良いことを明らかにした。208種類のSEDBAを試作し、これを用いた処理した象牙質面に対する、MMAーTBB系接合材によるコンポジットレジンの接着強さを調べた。その結果、0.3 M EDTAに3%グルタ-ルアルデヒド、1%塩化第二鉄、18%HEMAを加えた処理液(0.3 M EDTA3ー1ー18以下同様)、50%中性リン酸標準液3ー1ー35、5%蓚酸アルミ(ph 1.0)3ー1ー50、4%硫酸アンモニウムー35%アクリル酸3ー1ー50(ただし0.3 M EDTAで1分処理後、水洗乾燥、本処理液適用、Gluma 4,Lumifor使用)、0.5 Mマレイン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、同3ー1ー50、1%タンニン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、2.5%タンニン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、同3ー1ー50、5%タンニン酸3ー1ー35、10%タンニン酸3ー1ー35、同3ー5ー35の各SEDBAにおいて、150kgf/cm^2以上の非常に大きな接着強さが得られることを明らかにした。一方、市販コンポジットレジンシステムでは、低い接着強さを示すものが多く、まだ一回充填法より積層充填法が接合状態において優れていることを明らかにした。コンポジットレジンの象牙質に対する接着力の強度は、象牙質壁に対する接合状態を改善するために不可欠であると考えられている。強大な接着力を得るためには、脱灰液などによるスメア-層除去を含む象牙質の前処理とすぐれた接合材の開発が重要であると考えられる。本研究では、スメア-層の除去効果とコンポジットレジンとの接着効果を兼ねたSelf Etching Dentin Bonding Agent(以下SEDBA)を試作し、コンポジットレジンの象牙質に対する接着強さの改善効果を検討した。1.接着試験に影響を与える諸因子3%Glutaraldehyde、1%FeCl_3含有0.3M EDTA(以下0.3M EDTA3ー1)溶液処理後、接合材としてMMA-TBB系レジンを用いることにより176.3kgf/cm^2の接着強さを得ているが、測定値にバラツキがみられたことから、接着力に影響を及ぼす諸因子を分析した。その結果次述の事項を明らかにした。1)本度合法によりコンポジットレジンはエポキシ樹脂包埋、非包埋いずれも牛歯象牙質に対しても極めて大きな接着強さを示した。2)被着象牙質面を乾燥したり、樹脂包埋したり、再使用したりすると接着強さそのものや、最適処理条件が変化するため、試験には湿潤非包埋歯を用いるのが望ましい(日歯保誌32巻、899909頁、1989年公表)。3)接着強さは石灰化の程度、歯種、樹脂包埋の有無、抜去歯の保管状況等により影響を受けるため、成牛のI_1I_2のみを非包埋で用い、抜歯後12時間以内に試験を行うのが望ましい(International Congress on Dental Materials、Nov.4、1989、USAにて発表)。2.各種SEDBAの接着強さ改善効果各種SEDBAを用いた場合の引張り接着強さを測定し次の結果を得た。1)0.3M EDTAに18、35、50%HEMAを加えたSEDBAの牛新鮮抜去歯I_1I_2象牙質に対する24時間後の接着強さは166.9、133.1、107.8kgf/cm^2と大きかった。2)40%コハク酸3-1水溶液処理後の接着強さは62.4kgf/cm^2、10%コハク酸3-1に50%HEMAを添加したSEDBA処理後の接着強さは48.0kgf/cm^2であった。3)2Mピルビン酸3-1に50%HEMA添加SEDBA処理後の接着強さは114.2kgf/cm^2であった。4)10%クエン酸3-1に18%HEMA添加SEDBA処理後の接着強さは、80.6kgf/cm^2であった。5)35%リン酸5-1にHEMA添加SEDBAによる処理では大きな接着力は得られなかった。今後は更に試料数を増やすとともに、更に大きな接着強さを発揮できる処理液を試作し、接着強さを測定するとともに、最良SEDBAの象牙質に対する適合状態等も観察してゆく予定である。

コンポジットレジン修復において、歯肉側窩縁の辺縁封鎖性の改善、褐線、二次う蝕および歯髄刺激発生防止のため、象牙質に対する接着性の改善が望まれていた。本研究では、象牙質上のスメア-層除去効果およびコンポジットレジンとの接着効果を有するSelf Etching Dentin Bonding Agent(以下SEDBAと略記)を新たに処方し、本剤で象牙質を処理することにより、象牙質に対する接合状態および接着強さの大幅な改善を図ることを試みた。接着強さの測定に先立ち、接着強さに影響を及ぼす各種因子の影響について調べた結果、成牛の下顎前歯I_1、I_2を抜去12時間以内に樹脂包理せず、有髄のまま用い、再使用はせずに、処理液は、浸した綿球でこすらずに適用するのが良いことを明らかにした。208種類のSEDBAを試作し、これを用いた処理した象牙質面に対する、MMAーTBB系接合材によるコンポジットレジンの接着強さを調べた。その結果、0.3 M EDTAに3%グルタ-ルアルデヒド、1%塩化第二鉄、18%HEMAを加えた処理液(0.3 M EDTA3ー1ー18以下同様)、50%中性リン酸標準液3ー1ー35、5%蓚酸アルミ(ph 1.0)3ー1ー50、4%硫酸アンモニウムー35%アクリル酸3ー1ー50(ただし0.3 M EDTAで1分処理後、水洗乾燥、本処理液適用、Gluma 4,Lumifor使用)、0.5 Mマレイン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、同3ー1ー50、1%タンニン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、2.5%タンニン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、同3ー1ー50、5%タンニン酸3ー1ー35、10%タンニン酸3ー1ー35、同3ー5ー35の各SEDBAにおいて、150kgf/cm^2以上の非常に大きな接着強さが得られることを明らかにした。一方、市販コンポジットレジンシステムでは、低い接着強さを示すものが多く、まだ一回充填法より積層充填法が接合状態において優れていることを明らかにした。本研究では、象牙質上のスメア-層除去効果およびコンポジットレジンとの接直効果を有するSelf Etching Dentin Bonding Agent(以下SEDBAと略記)を新たに処方し、本剤で象牙質を処理することにより、象牙質に対する接合状態および接着強さの大幅な改善を図ることを試みた。接着強さの測定に先立ち、接着強さに影響を及ぼす各種因子の影響について調べた結果、成牛の下顎前歯I_1、I_2抜去12時間以内に樹脂包埋せず、有髄のまま用い、再使用はせずに、処理液は、浸した綿球でこすらずに適用するのが良いことを明らかにした。208種類のSEDBAを試作し、これを用いて処理した象牙質面に対する、MMAーTBB系接合材によるコンポジットレジンの接着強さを調べた。その結果、0.3 M EDTAに3%グルタ-ルアルデヒド、1%塩化第二鉄、18%HEMAを加えた処理液(0.3 M EDTA3ー1ー18以下同様)、50%中性リン酸標準液3ー1ー35、5%蓚酸アルミ(pH 1.0)3ー1ー50、4%硫酸アンモニウムー35%アクリル酸3ー1ー50(ただし0.3 M EDTAで1分処理後、水洗乾燥、本処理液適用、Gluma 4,Lumifor使用)、0.5 Mマレイン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、同3ー1ー50、1%タンニン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、2.5%タンニン酸3ー1ー18、同3ー1ー35、同3ー1ー50、5%タンニン酸3ー1ー35、10%タンニン酸3ー1ー35、同3ー5ー35の各SEDBAにおいて、150Kgf/cm^2以上の非常に大きな接着強さが得られることを明らかにした。一方、市販コンポジットレジンシステムでは、低い接着強さを示すものが多く、また一同充填法より積層充填法が接合状態において優れていることを明らかにした。
分権化時代の自発的な道州形成に関する研究－経済実験とシミュレーションによる接近－

本研究は、各都道府県をプレイヤーとする提携形成ゲームにより、地方交付税などの財政移転制度が都道府県の道州への統合に与える影響について分析することが目的である。統合効果を利得とした提携形成ゲームで経済実験を行い、強ナッシュ均衡戦略が選ばれやすいということを明らかにした。さらに、強ナッシュ均衡を基にした意思決定シミュレーションから道州形成を促進するためには地方交付税制度を規模に関して中立的なものにする必要があることがわかった。先行研究では、合併する組み合わせは外生的に与えられていたが、現実にはどこと組むかということ自体が各自治体の行動によって内生的に決まる問題である。そこで、本研究では各都道府県をプレイヤーとする提携形成ゲームによって、自発的な道州形成を分析する。全体計画の中で本年度以降に計画した内容は次のようなものである。これまでの研究で算出した統合効果を利得とした提携形成ゲームについて、複数の均衡概念に対応した提携形成ゲームについて経済実験を行い、どのような均衡概念が選ばれるのかを明らかにし、合併における人々の意思決定のメカニズムを分析する。さらに、明らかとなった均衡概念を利用して、財政調整の制度変更などによって合併がどのような影響を受けるかシミュレーションする。24年度も引き続き、京都産業大学の設備を借り、同大の学生を被験者として経済実験を実施した。その実験では、3人が一組となり予測される(3つの自治体の)統合効果を利得とした提携形成ゲームをプレーした。昨年度の実験結果を基にした分析を報告した日本経済学会において討論者から指摘された点を考慮し、実験方法を改善した。その結果、強ナッシュ均衡戦略が選ばれやすいということがわかった。本年度は帝塚山大学でも経済実験を行った。本学での経済実験は初めてのため、予定した被験者数を集めることができなかった。そのため、実験結果を分析できていない。被験者募集の方法を改善して25年度も引き続き経済実験を行い、分析に十分な数の実験結果を得られるようにする。先行研究では、合併する組合せは外生的に与えられていたが、現実にはどこと組むかということ自体が各自治体の行動によって内生的に決まる問題である。そこで、本研究では各都道府県をプレイヤーとする提携形成ゲームによって、自発的な道州形成とそれを促進するような制度変更を明らかにする。昨年度は予定した数の被験者を帝塚山大学で集めることができず、実験データが不十分であった。そのため、本年度は昨年度に引き続き同様の実験を行った。また、これまでの実験から被験者の性差が利他性などに影響を与えている可能性が予想された。つまり、1つの教室に集めた学生の性別が極端に女性ばかりに偏っていた場合、意思決定がそうでない場合と異なり、結果に影響を与えている可能性がある。そこで、被験者の性別の偏りが意思決定に影響していないかについての実験を追加した。また、全体構想(3)では経済実験で明らかとなった均衡概念を利用し、財政調整の制度変更が与える影響を分析する予定であるが、その際に対象となる制度変更のいくつかは現実に存在する外国、特に道州制度に近いと思われる連邦制国家の例を参考にする。そこで、連邦制国家であるオーストラリアとロシアの財政調整制度をその候補とし、調査分析を行った。本年度は、昨年度から被験者募集を改善したことで、昨年度よりは多くの学生の参加を得た。しかし、同じ学生の応募も多く、本学部または本キャンパスの学生数を考慮すると、当初計画しただけの実験を実施するのは難しいと判断した。そこで、関西大学の設備を借り、同大の学生を被験者とした経済実験も実施した。これまでの多くの(都道府県合併による)道州制や市町村合併に関するシミュレーションの研究では、合併する組み合わせは外生的に与えられていたが、現実にはどこと組むかということ自体が各自治体の行動によって内生的に決まる問題である。そこで、本研究では各都道府県をプレイヤーとする提携形成ゲームとして自発的な道州形成を分析する。全体計画は次のようなものである。これまでの研究で財政データ等から統合効果を数値シミュレーションで算出しており、それを利得とした提携形成ゲームを作成し、それに対する均衡を理論的に計算する。そして、同様の提携形成ゲームについて経済実験を行い、人々の意思決定と比較する。23年度は、京都産業大学の設備を借り、同大の学生を被験者として以下のような経済実験を実施した。3人が一組となり、予測される(3つの自治体の)統合効果を利得とした提携形成ゲームをプレーした。用意した提携形成ゲームは、全員が合併する全提携戦略が強ナッシュ均衡とならず、それとは別に1つの強ナッシュ均衡が存在するような利得になっていた。この実験の結果を統計的に分析したところ、強ナッシュ均衡戦略より全提携戦略の方が選ばれやすいというものであった。この結果は理論的な予想と異なっており、これを説明する何らかの理論が必要な状況である。現在のところ、2つ行った提携形成ゲームのうち、優加法性を満たすものについては、不平等回避理論によって説明が可能であることがわかった。

しかし、それ以外の理論で説明できないかどうかさらなる検証が必要である。また、優加法性を満たさないケースについては、不平等回避理論では説明できない。本年度は帝塚山大学でも経済実験を行い、より多くの種類の提携形成ゲームでの結果を集める予定であったが、以下で説明するような理由により実施できなかった。本研究は、各都道府県をプレイヤーとする提携形成ゲームにより、地方交付税などの財政移転制度が道州への統合に与える影響とそれを促進する制度改革について分析することが目的である。昨年度までに、都道府県に関する財政データとその数値シミュレーションから作成した統合効果を利得とした提携形成ゲームで経済実験を行い、強ナッシュ均衡戦略が選ばれやすいということを明らかにした。これは提携形成において公平性や利他性が特に重視されているというわけでないことを示唆している。しかし、実施した経済実験における参加者の性別の偏りがこの結果に影響している可能性を指摘され、25年度に性差と利他性に関する経済実験を追加的に行った。本年度も引き続きその経済実験を関西大学で学生の協力者を対象に行った。ただし、当初の研究計画にない実験でもあり、本年度までの実験実施では分析に必要なだけのデータを集めることはできなかった。そのため、この点については本研究期間終了後も引き続き行っていく。全体構想(3)の現在の財政移転制度の影響と今後の制度改革について、これまでの成果である強ナッシュ均衡を基にした意思決定シミュレーションを行った。自発的な道州形成を促進するためには地方交付税制度を規模に関して中立的なものにする必要があることがわかった。ただし、統合効果の利得は現在の財政データを基に算出するだけでなく、将来的に増加が見込まれる社会インフラの更新投資についても考慮するべきである。そこで、将来の道路インフラの更新投資を推計し、それを利得とした場合の意思決定シミュレーションを行った。なお、最終年度の途中から在外研究で日本を離れたため、意思決定シミュレーションに関する学会発表等は翌年度以降に行う予定である。地方財政全体構想の(2)である経済実験によって提携形成ゲームにおいて選ばれる均衡概念がほぼ明らかになった。頑健性を確認するため帝塚山大学では引き続き経済実験を行うが、25年度は明らかとなった均衡概念を採用した場合のシミュレーションという全体構想の(3)に進む予定である。初めて帝塚山大学で経済実験を実施した昨年度に比べて、本年度は被験者募集を改善し、昨年度よりは多くの学生の参加を得た。しかし、同じ学生の応募も多く、本学部または本キャンパスの学生数を考慮すると、当初計画しただけの実験を実施するのは難しかった。さらに、当初計画していなかった被験者の性別の偏りに関する実験を実施したことも加わり、予定していた全体構想(3)を完了させることができなかった。これについては、研究期間を1年延長することで対応する予定である。帝塚山大学において、経済実験を実施する予定であったが、実施できなかった。その理由は以下の通りである。
新規金属ナノ粒子複合体の創製

金属ナノ粒子はバルク金属と比較して特異な物性を示すことから次世代の材料科学の中核を担うものと考えられており、その研究は極めて多岐にわたっている。本研究は、高分子合成・有機合成の手法を利用して金属ナノ粒子の構造および組織化を制御し、新規金属ナノ粒子複合体を創製することを目的として研究を行ったものであり、得られた主な成果は以下の通りである。1.金属ナノ粒子の空間的な配列・組織化制御を目的とし、ポリアミドアミンデンドリマーを用いて金属ナノ粒子の一次元組織体の創製に成功した.また、電荷移動相互作用を利用し、熱により可逆的に金属ナノ粒子が組織化するという刺激応答性を有する系の構築にも成功した。さらに、チミン基の光二量化反応を利用し光による金属ナノ粒子の集積化にも成功した。2.イオン性液体として知られているイミダゾリウム塩を表面に有する金ナノ粒子の合成を行った。得られた金ナノ粒子は種々のアニオンに対する認識能を有していることを見出した。また、金ナノ粒子が水層からイオン性液体層へ相間移動することを確認した。3.金ナノ粒子を鋳型とした水中におけるポリアミノ酸の合成に成功した。水中でシステインを表面に有する金ナノ粒子を合成し、縮合剤を用いてナノ粒子表面上で縮合反応を行うことにより分子量1000程度のポリアミノ酸が得られ、金属粒子表面に様々な化学修飾を施すことにより、ナノレベルでの特異な局所環境をデザインすることが可能であることを見出した。4.強い電子供与性を有する化合物であるテトラチアフルバレンを用いた樹木状銀ナノ構造体の合成に成功した。また、TEM観察による経時変化観察及び反応条件検討等を行いその形成機構について考察を行った。1.金属ナノ粒子は量子サイズ効果によりバルク金属とは異なる特異な化学的・物理的性質を示し、それらの性質は粒子径・形状等の一次構造に依存する。そのため、これらを制御できる粒子の新規合成方法の開拓は重要な意義を有する。本研究では、強い電子供与性を有するπ共役高分子を用いて種々の金属ナノ粒子を合成するという新規な調製法を見出した。この調製法はπ共役高分子が金属ナノ粒子の合成に必要な還元剤、安定化剤の両者の働きを担うという従来にはない新しい概念を提案している。また、強い電子供与性を示す低分子化合物であるテトラチアフルバレンを用いることにより、数百nmの分岐構造をもった樹木状銀ナノ粒子を得ることに成功しており、金属ナノ粒子の形状制御への可能性を見出した。2.個々が機能単位である金属ナノ粒子を自己組織化などのいわゆるBottom-upにより一次元、二次元、三次元に組み上げることにより、集合体として新たな機能材料の創製が期待できる。本研究では、金属ナノ粒子組織体の創製を目的とし、配位性のかご型アミノプロピルシルセスキオキサンを用いることによりワンポットでパラジウムナノ粒子球状組織体の合成に成功した。透過型・走査型電子顕微鏡観察により、約4nmのパラジウムナノ粒子が集合して約70nmの均一な球状組織体を形成していることが確認された。今後はこれらの知見をもとに、種々の金属及び配位性化合物を用いてより高度に制御された組織体の構築を目指す。
生体内への脂質取込を制御する腸管上皮組織の脂質代謝メカニズムの解明

これまで空腹時高脂血症が動脈硬化性疾患のリスク因子として重要であると考えられてきたが、近年、食後高脂血症の方が動脈硬化性疾患発症とより密接に関連していることが示され、食後高脂血症を予防・改善することが重要であると考えられている。しかし、これまでに小腸上皮細胞における脂肪酸酸化活性が食後高脂血症にどのような影響を及ぼすか検討されてこなかった。そこで本研究では、小腸上皮細胞での脂肪酸酸化活性を変化させる内因性・外因性因子の食後高脂血症に対する作用を検討した。その結果、内因性因子としてレプチンが、外因性因子としてPPAR-alpha活性化剤であるベザフィブレートが。小腸上皮細胞での脂肪酸酸化を亢進させることで食後高脂血症を改善することが明らかとなった。さらにPPAR-alphaを活性化する作用を有するDHAにも同様に食後高脂血症を改善する作用があることが明らかとなった。以上のことから、小腸上皮組織における脂肪酸酸化活性は、生体内への脂質輸送量を決定する上で重要であり、食品成分により食後高脂血症を改善することが可能であることが示された。腸管上皮細胞での脂肪酸酸化亢進が、動脈硬化のリスクファクターとして近年、注目されている食後高脂血症を抑制するのではないかという仮説の立て、平成22年度は、ペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPAR-alpha)の活性化による脂肪酸酸化亢進が食後高脂血症にどのように影響するかについて焦点を絞り、研究を進めた。PPAR-alphaを活性化する薬剤であるベザフィブレートをマウスに1週間、高脂肪食条件下で摂取させると、腸管上皮細胞での脂肪酸酸化に関わる遺伝子群が有意に上昇した。さらに、放射性同位体ラベルされた脂肪酸を用いた脂肪酸酸化量の評価により、ベザフィブレート摂取マウスの腸管上皮細胞では、脂肪酸酸化が有意に上昇した。これら脂肪酸酸化関連遺伝子群の発現上昇ならびに腸管上皮細胞の脂肪酸酸化の亢進が認められる条件下で、このマウスにオリーブオイルを経口投与した後の血中中性脂肪濃度の上昇は、コントロールマウスに比べて有意に抑制された。これらのことから、腸管上皮細胞での脂肪酸酸化の亢進により、食後高脂血症を抑えることが可能であることが示された。現在、上記の成果を論文として投稿中である。食後高脂血症は、近年、動脈硬化の新しいリスクファクターと考えられている。したがって、食後高脂血症を抑制することが、動脈硬化を予防・改善する上で、大変、重要と考えられる。本研究では、腸管上皮細胞での脂肪酸酸化亢進が、生体内へ取り込まれる脂肪量を減少させる、すなわち食後高脂血症を抑制するのではないかという仮説を立て、腸管上皮細胞株や実験動物を用いて、その仮説の検証を行っている。平成22年度までに、肝臓や骨格筋において脂肪酸酸化を亢進させるペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体α(PPARα)の腸管上皮細胞における活性化が、食後高脂血症を抑えるかどうかについて検討した。その結果、PPARα活性化剤であるベザフィブレートの投与が、食後高脂血症を抑えうることを明らかにし、論文として報告した(Kimura,R.,et al.BBRC 2011)。そこで平成23年度は、腸管上皮細胞におけるPPARα活性化が、食後高脂血症抑制にどの程度寄与しているかを明らかにするため、PPARαノックアウトマウスなどを用いて、さらなる検討を行った。PPARαノックアウトマウスでは、ベザフィブレート(PPARα活性化剤)の投与による食後高脂血症の抑制が認められなかった。したがって、ベザフィブレート投与による腸管上皮細胞での脂肪酸酸化亢進の食後高脂血症抑制作用は、PPARαを介したものであることが示唆された。またベザフィブレートを投与しない生理的条件下においても、食後高脂血症が悪化することから、生理的にも腸管上皮細胞における脂肪酸酸化が食後高脂血症に作用しうることが示唆された。以上のことから、腸管上皮細胞におけるPPARα活性は、脂質の生体内への取込に重要な調節因子であると考えられる。

これまで、小腸上皮細胞内でのPPARα活性化を介した脂肪酸酸化の亢進が、動脈硬化のリスクファクターとして重要な一つである食後高脂血症を抑えるということを肥満・糖尿病を有していないC57BLを用いて検討してきた。本年度は、最終年度であるため、(1)病態モデルであるKKAyマウスを用いて、脂質代謝が変化する肥満・糖尿病条件下においても同様の作用が観察されるかどうか、(2)PPARαを活性化する食品成分によっても同様の作用が観察されるかどうか、という2点について検討した。(1)病態モデルにおける検討:糖尿病時には、肝臓や骨格筋での脂肪酸酸化が抑制されることが知られている。そこで、PPARα活性化を介した脂肪酸酸化亢進による食後高脂血症抑制作用が、糖尿病状態下でも観察されるかどうか肥満・糖尿病モデルKKAyマウスを用いて検討したところ、1週間のベザフィブレート(PPARα合成アゴニスト)を投与により、糖尿病状態下でもPPARα活性化によって食後高脂血症が予防できることが示された。(2)食品成分の検討:申請者らのグループでは、これまでに数多くのPPARα活性化能を有する食品成分を同定・解析してきた。それらPPARα活性化能を有する食品成分の中で、血中の中性脂肪濃度を抑えることが知られている、魚油に多く含まれる高度不飽和脂肪酸であるドコサヘキサエン酸(DHA)について検討した。細胞レベルの検討では、DHA添加によりPPARαが活性化され、脂肪酸酸化に関与する遺伝子の発現レベルが上昇した。それに伴い、基底膜側への脂質輸送も低下した。そこでC57BLマウスに高脂肪食条件下でDHAを摂取させたところ、コントロールの高脂肪食の場合と比べて、オリーブオイル負荷後の血中の中性脂肪濃度上昇が有意に低下した。このとき、小腸上皮細胞でのPPARα標的遺伝子の発現や脂肪酸酸化活性はいずれも上昇していた。腸管上皮細胞における脂肪酸酸化調節因子としてのPPARαの機能解析は、順調に進行しており問題ないが、もう一つの調節因子として検討を予定しているレプチンについては、レプチン欠損マウスにおいて食後高脂血症が悪化するため、調節因子として作用していることは示すことが出来たが、投与方法等の条件検討が終了せず、平成23年度には、それ以上の進展がなかったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。PPARαノックアウトマウスでは、全身のPPARαが欠損しているため、肝臓や骨格筋での脂肪酸酸化の亢進が寄与している可能性を否定することが出来ない。そこで、アデノウイルスを用いたRNAiによる腸管上皮細胞特定的なPPARα欠損マウスを作製し、腸管上皮細胞における脂肪酸酸化の生理的意義を明らかにする。レプチンに関しては、実験条件を早急に決定し、レプチンが腸管上皮細胞での脂肪酸酸化を亢進させるのかについて明らかにする。投与方法等の実験条件以外は、PPARαの機能解析を行った際に用いた実験系を利用できるため、研究の進行には問題ないと思われる。
カント目的論のコンテクストとしてのバウムガルテン「自然神学」の検討

アレクサンダー・ゴットリープ・バウムガルテンの『形而上学』(1739 Halle. 4.Auflage, 1757)における「自然神学」を検討した。その成果として、「神の知性」および「神の意志」についてのバウムガルテンの理論は、近代の「理性主義」の基本的立場との脈絡においてより明瞭に理解されうるということが判明した。また、カントの「知性的直観」という概念がもつ真の意味も、バウムガルテン『形而上学』における「神の知」についての考え方との対比において明らかにされた。1.アレクサンダー・ゴットリープ・バウムガルテン(Alexander Gottlieb Baumgarten)の『形而上学』(Metaphysica, 1739 Halle. 4. Auflage, 1757)第4部「自然神学」(Theologia Naturalis)の「神の意志」および「神の行為」を検討する前に、そもそも「自然神学」とはいかなるものであるか、そして、「神の意志」の前提となる「神の知性」とはいかなるものであるかを、『形而上学』の先行するテクストを踏まえて明らかにしていった。2.特に『形而上学』の全テクストの基礎となる第1部「有論」(Ontologia)第1章のテクストを徹底的に再検討した。その際、後継者ゲオルグ・フリードリヒ・マイアー(Georg Friedrich Meier)の独訳や詳細な解説に加えて、近年公刊されたGuenter GawlickとLothar Kreimendahlによる全パラグラフの羅独対訳版、そしてCourtney D. FugateとJohn Hymersによる豊富な資料付きの批判的英訳をも参照し、訳注を作成して活字化した。3.バウムガルテンの『形而上学』において頂点に達した近世理性主義であるが、その特徴は概念(ratio)が実在(res)を吸収する点にある。この吸収を象徴するrealitasという概念の中世から近世に至る変遷を再検討して論文に取りまとめ、バウムガルテンの世界観を哲学史の中で浮き彫りにした。バウムガルテンの『形而上学』のテクストを再検討するという研究目的は、以前の研究の継続ということもあって、持続的に遂行できた。ただし、「自然神学」のテクストを読み進めるにあたって、「有論」の基礎の再検討を行なったため、「神学」のテクストそのものの検討はそれほど進んでいない。しかし、「有論」の再検討によって「神学」の理解も深まるので、結果的には計画全体は充実すると思われる。1.アレクサンダー・ゴットリープ・バウムガルテン(Alexander Gottlieb Baumgarten)の『形而上学』(Metaphysica, 1739 Halle. 4. Auflage, 1757)第4部「自然神学」(theologia naturalis)の「神の意志」および「神の行為」を検討する前に、そもそも「自然神学」とはいかなるものであるか、そして、「神の意志」の前提となる「神の知性」とはいかなるものであるかを、『形而上学』の先行するテクストを踏まえて明らかにして、その部分のテクストの本邦初訳を活字化した。2.特に『形而上学』第4部「自然神学」第1章第1節のテクストを徹底的に再検討して、「最も完全な有」(ens perfectissimum)としての「神」の概念が、バウムガルテンにおいては、それのうちに最多最大の実在性(realitas)があるところの「最も実在的な有」(ens realissimum)である(§805,804)ということの意味を、「否定性」(negatio)や「存在」(exsistentia)、そして「必然的有」(ens necessarium)の概念にも注意しながら明らかにした。その際、神の「聖性」(sanctitas)や「全能」(omnipotentia)についても解明された。3.また、「神の意志」の前提となる「神の知性」のあり方についても考察を深めた。「知性」とは「判明な認識」の能力であるが、「判明な認識」が一つの「実在性」であることに注目して、「最も実在的な有」である神に最高の知性を帰するところにバウムガルテンの特徴がある。神の「全知」(omniscientia)を、「直観」、「最高の理性」、「知恵」(sapientia)、「思慮」(prudentia)といった側面から明らかにした。バウムガルテンの『形而上学』のテクストを再検討するという研究目的を持続的に遂行できた。昨年度の「有論」の基礎の再検討に引き続いて「自然神学」のテクストそのものの検討を進めた。「有論」の再検討を踏まえて「神学」のコンテクストもより正確に把握できている。1.アレクサンダー・ゴットリープ・バウムガルテン(Alexander Gottlieb Baumgarten)の『形而上学』(Metaphysica, 1739 Halle. 4. Auflage, 1757)第4部「自然神学」(theologia naturalis)の「神の意志」および「神の行為」を検討した。特に、神の意志に関しては、これまでに検討してきた『形而上学』の先行するテクスト(「自然神学」全般および「神の知性」に関するテクスト)を踏まえて詳細に吟味し、その部分のテクストの本邦初訳を活字化した。「他者に対してよく行なおうとする意志規定」が「慈善」(bonitas)であるが、これがそれぞれの人格に対して釣り合いがとれているとき、正義(iustitia)がある。

2.また自然神学の議論をより正確に理解するために『形而上学』第1部「有論」第2章第1ー3節のテクストも再検討し、「必然的なものと偶然的なもの」、「可変的なものと不可変的なもの」および「実在的なものと否定的なもの」についての理解を深めると同時にその部分のテクストの本邦初訳を活字化した。3.これまでの研究で理解を深めてきたバウムガルテンにおける神の知性と意志のありかたを、本研究の最終目的であるカント哲学のより深い理解に役立てるために、まずは「知性的直観」に的を絞ってカントの思想と比較対象し、その成果を日本カント協会で発表し、さらに論文にまとめた。神の知を「単純な知解の知」、「自由な知」および「中間知」に区分したバウムガルテンに対して、カントは「神に関しては可能的なものと現実的なものとの間にはいかなる区別もない」と批判し、私たち人間の表象のあり方の特質を明らかにしてゆく。アレクサンダー・ゴットリープ・バウムガルテンの『形而上学』(1739 Halle. 4.Auflage, 1757)における「自然神学」を検討した。その成果として、「神の知性」および「神の意志」についてのバウムガルテンの理論は、近代の「理性主義」の基本的立場との脈絡においてより明瞭に理解されうるということが判明した。また、カントの「知性的直観」という概念がもつ真の意味も、バウムガルテン『形而上学』における「神の知」についての考え方との対比において明らかにされた。『形而上学』第4部第1章の「神の知性」についてのテクストに見いだされる「知恵」(sapientia)、「思慮」(prudentia)、「全知」(omniscientia)の検討を踏まえて、「神の意志」について論じた第890節から第925節を検討する。「最高善」の理解のためには神における「慈悲」(bonitas)と「正義」(iustitia)を明らかにすることが不可欠である。カントの最終的見解は、神の「慈悲」は「神聖性」によって規定されるというものである。そして「慈悲が神聖性によって規定されること」が「正義」にほかならない。バウムガルテンにおいてこれらの道徳的属性がいかなる関係にあるかを慎重に吟味する。人文学当初予定していた海外出張を伴なうバウムガルテンおよびカントに関する調査研究が延期となったため。端数の残高を無理に使用せず、次年度予算と合わせて、バウムガルテンおよびカントに関する研究のために有効に活用するため。延期したバウムガルテンおよびカントに関する調査研究のための研究資料代および資料収集のための旅費として使用予定である。
RNAならびにRNA-タンパク質複合体を対象とするRNA診断法の開発

ヒトゲノムプロジェクトは遺伝子発現機構が、従来の認識を遙かに超え複雑であることを明らかにした。特に、種々の難治性疾患の原因としてRNAに着目する必然性が浮上した。本研究では、RNAの機能と疾患との関係を明らかにする上で必須である、RNAの選択的高感度検出法(RNA診断法)の開発を行った。その結果、(1)特定の配列を持つRNAを無細胞系、生細胞系で高感度に検出する蛍光分析法を確立し、例として筋ジストロフィ症発症に関わるRNA異常の新規診断法を提案した。(2)RNAとタンパク質との複合体の遺伝子制御機能に着目し、生細胞中での検出法を開発した。これらの結果は、難病治療法開発に大きく寄与すると考える。がん等の疾患の早期診断は早期治療を可能とし、生存率の大幅な向上が期待される。しかし疾患の初期段階では病理検体に病変が認められることは少なく、また現在の生化学的な検査では検出限界以下の病変関連物質を血中から検出出来ず、より高感度の癌診断システムが希求されている。本研究では、組織細胞あるいは血球中の個々の細胞での「RNAの発現プロファイリング」及び「RISCの機能解析」を行う。具体的には、申請者が開発したRNA選択的蛍光核酸プローブを用い、疾患発症の兆候(特異的RNAの発現)をごく初期に捉え早期治療に導く、「RNA診断」システムの開発を目的とする。昨年度は以下の項目について検討した。(1)RNAおよびRISCをFRETに基づくマルチカラー蛍光検出法による検出システムを開発した。現在までに、RNA中の1塩基変異をFRET効率から判定するシステムを構築した。(2)RISC検出法開発の第1ステップとして、RISC機能の光架橋性アンチセンス核酸による選択的RISC機能制御を試みた。アンチセンス核酸が選択的にRISCに結合した証左を得た。(3)RNA発現異常をリアルタイムに検出するシステム開発の第1ステップとして、選択的スプライシングによるRNA産物の蛍光検出を実施した。スプライシング異常に伴うRNA産物をHomogeneous Flurescence Assay法(非結合蛍光プローブの除去を必要としない)による検出に成功した。以上の研究と並行して、(4)エキソソームにより輸送されるRNA/RISCの解析法開発、(5)プローブの細胞内局在の電子顕微鏡解析を目的として、超微細金粒子とRNAプローブとの複合体調製法の検討を開始した。2014年度では1細胞抽出液、2固定細胞、3生細胞を用いたリアルタイムRNAモニタリング法を開発し、効率的RNA診断法に展開する。ヒトゲノムプロジェクトの成果は、従来意味が無いと考えられてきたDNAの殆どの領域が、「RNA」を介在分子として生命現象の極めて重要な働きを担っていることを明らかにした。とりわけ、タンパク質の情報を持たない非コードRNA(n-RNA)と称されるRNA群は生命機能発現の根幹をなすことが報告された。この事実はn-RNAが種々の疾患の発症にも大きく関わっていることを示唆している。本研究はこうした背景から、n-RNAの検出、n-RNAの細胞内局在、機能発現時に形成されるRISC(RNA-induced Silencing Complex)の検出は疾患の診断に繋がる(RNA診断)ものと考え研究を遂行した。RNA選択的に蛍光検出可能なピレンRNAプローブを用い、以下に示す成果を得た。(1)特定の配列を有するRNAを無細胞系、生細胞系両系で高感度に検出する手法を確立した。この手法はHeLa細胞や血球細胞でも機能することを確認した。また、筋ジストロフィの発症に関わるスプライシング異常による関連RNAを高精度で検出できることを実証した。現在、臨床展開を視野に実証研究を遂行している。(2) n-RNAの機能はRNA-タンパク質複合体形成が不可欠であり(テロメラーセ、RISC等)、その蛍光検出を試みた結果、特定のRISCをピレンRNAプローブにより蛍光検出できることを確認した。同様の配列を持つアンチセンス核酸を用いることでRISCの機能制御を行うことにも成功した。この2種類の蛍光検出の機構の解明に金コロイド修飾RNAプローブを用いたが、形態学的な確認には至らなかった。本研究の初年度までの成果に基づいて申請した、体液中のmiRNAと癌との因果関係を明らかにするNEDOプロジェクトに採択され、本研究は2018年度まで継続されることとなり、医工連携研究へ展開したことも重要な実績であると考える。核酸化学、RNA診断、遺伝子制御法開発RNA診断法はその重要性にもかかわらず、方法論の確立が遅れている。現在までの方法はPCRを中心技術に据えた方法であり、簡便性に欠け、また特許権利が外国にあり、実験経費も膨大である。一方、申請者の開発したRNA

特異的RNAプローブは高感度にRNA選択的に検出できる性能を有し、また我が国独自の手法により開発されたプローブであるため(特許第4238381号)、高感度、高精密でかつ安価なRNA診断システム構築が可能である。本研究では、FRET法、蛍光分光法、光架橋核酸プローブによるRISC機能選択的制御法、を柱に検討を進めた。その結果、予想以上に高感度、高選択的にRNAを検出することが出来、また、選択的スプライシングの評価(モデル系)、光架橋アンチセンス法によるRISC制御に成功し、その一部は、学術論文として公表した。以上の事由により、上記評価区分が相応しいと考えている。これまでの研究の狙いならびに進め方は、実績から判断して変更する必要はないものと考える。従って、今後の研究の推進は、実績項(1)(5)の内容をさらに高水準に引き上げることと考えている。問題点としては、miRNAのような極微少量しか存在しないRNA(しかし、未知の生命機能制御機能を有する可能性が指摘されている)の検出に耐える検出システムの構築である。これまで培ってきた高感度RNA検出システムのグレードアップと並行して、検体RNAの高度濃縮系を考案し(10ミクロン程度のアフィニティ微粒子の利用を視野に入れている)、その両者の合一系により、極微量miRNA検出系を確立したい。さらに、本申請研究成果の一般化を図るために、(a)外部刺激に応答するトランスクリプトーム解析、(b)金粒子担持プローブの細胞内局在の電子顕微鏡解析、(c)miRNA-RISCの検出、(d)ヒトパピローマウイルス由来RNAの検出(培養子宮頸がん細胞に限定して検討する)を試みる。
シークヮーサー葉・果皮によるI型アレルギー抑制機構の解明とその有効活用法の検討

本研究では、シークヮーサー果皮・葉抽出物によるI型アレルギー抑制機構の解明を、細胞内カルシウム濃度ならびに脱顆粒シグナル伝達に関与するタンパク質のリン酸化に着目して検討するとともに、アレルギーモデルマウスを用いて生体内での効果を確認していく。また、果皮・葉抽出物による抗アレルギー効果をさらに高める食品あるいは食品成分の組み合わせ(機能的フードペアリング)を見出し、未利用資源を効果的に用いた新たな機能性食品の研究開発を展開していく。
MAGI-1による成人性T細胞白血病の亜ヒ酸感受性制御機構

日本では約110万人がヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)に感染しており、そのうち約5%が成人T細胞白血病(ATL)を発症する。世界全体では、約2000万人がHTLV-1に感染しているが、その多くは発展途上国に集中している。このような背景から、HTLV-1感染症に対する治療薬の開発は、先進国である日本が先駆けて推進するべき重要課題である。臨床試験において亜ヒ酸は、ATL患者に対して有効性を示したが、この亜ヒ酸感受性には個人差が見られた。従って、ATLへの臨床応用のための重要な課題として、亜ヒ酸感受性を決める作用機序および感受性マーカー分子の同定を行う。