hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
pH1以下で酸化可能な鉄酸化細菌の育成

独立栄養酸化細菌のThiobaci77us fenrrooxidansの生育pHの下限は1.4とされている.本研究はpH1.0以下で第一鉄イオンを酸化できる細菌の育成とその基質酸化挙動の解析を目的とした.T.ferroxidansに耐酸性を付与する手段として,生育pHの下限が0.5とされている硫黄酸化細菌Thiobacillus thiooxidasの耐酸性に着目し, T.thiooxedansの持ち伝達性プラスミドがT.ferrooxedansに移ることによってT.ferrooxidansがT.thiooxidansの耐酸性を獲得し売ると仮定した.そこで, T.thiooxidansとT.ferrooxidansとが主体と考えられる菌(単体硫黄をエネルギー源とした集積培養菌)に対して単体硫黄をエネルギー源とする回分培養を繰り返すことによって培養液のpHを低下させpH1以下で硫黄を酸化できる状態にした.この菌を第一鉄イオンをエネルギー源として初期pH0.6で培養したところ,第一鉄イオンが酸化され鉄酸化菌の増殖がみられた.これはT.thiooxidansからT.ferrooxidansへのプラスミドの移行が起こり,それによって耐酸性を獲得したT.ferrooxidansが単体硫黄をエネルギー源としたpH1以下での回分培養の間に増殖し,さらにpH1以下において第一鉄イオンを酸化したものと考えられた.ところが,数ヶ月後この菌を用いて初期pH0.6で第一鉄イオンの酸化実験を行ったところ,培地に単体硫黄を添加した場合は鉄酸化菌の活発な増殖がみられたが,単体硫黄無添加では第一鉄イオンは酸化されたものの鉄酸化菌の増殖はほとんどみられなかった.さらに,単体硫黄あるいは第一鉄イオンをエネルギー源とした集積培養菌を用いて初期pH0.6で第一鉄イオンの酸化実験を行ったところ,いずれの集積培養菌を用いた場合でも培地に単体硫黄を添加すれば鉄酸化菌が増殖し第一鉄イオンを酸化した.これより, T.thiooxidansからのプラスミドの以降とは別に単体硫黄が直接T.ferrooxidansの耐酸性に関与することが示唆される.独立栄養酸化細菌のThiobaci77us fenrrooxidansの生育pHの下限は1.4とされている.本研究はpH1.0以下で第一鉄イオンを酸化できる細菌の育成とその基質酸化挙動の解析を目的とした.T.ferroxidansに耐酸性を付与する手段として,生育pHの下限が0.5とされている硫黄酸化細菌Thiobacillus thiooxidasの耐酸性に着目し, T.thiooxedansの持ち伝達性プラスミドがT.ferrooxedansに移ることによってT.ferrooxidansがT.thiooxidansの耐酸性を獲得し売ると仮定した.そこで, T.thiooxidansとT.ferrooxidansとが主体と考えられる菌(単体硫黄をエネルギー源とした集積培養菌)に対して単体硫黄をエネルギー源とする回分培養を繰り返すことによって培養液のpHを低下させpH1以下で硫黄を酸化できる状態にした.この菌を第一鉄イオンをエネルギー源として初期pH0.6で培養したところ,第一鉄イオンが酸化され鉄酸化菌の増殖がみられた.これはT.thiooxidansからT.ferrooxidansへのプラスミドの移行が起こり,それによって耐酸性を獲得したT.ferrooxidansが単体硫黄をエネルギー源としたpH1以下での回分培養の間に増殖し,さらにpH1以下において第一鉄イオンを酸化したものと考えられた.ところが,数ヶ月後この菌を用いて初期pH0.6で第一鉄イオンの酸化実験を行ったところ,培地に単体硫黄を添加した場合は鉄酸化菌の活発な増殖がみられたが,単体硫黄無添加では第一鉄イオンは酸化されたものの鉄酸化菌の増殖はほとんどみられなかった.さらに,単体硫黄あるいは第一鉄イオンをエネルギー源とした集積培養菌を用いて初期pH0.6で第一鉄イオンの酸化実験を行ったところ,いずれの集積培養菌を用いた場合でも培地に単体硫黄を添加すれば鉄酸化菌が増殖し第一鉄イオンを酸化した.これより, T.thiooxidansからのプラスミドの以降とは別に単体硫黄が直接T.ferrooxidansの耐酸性に関与することが示唆される.無機栄養菌による硫酸第一鉄の酸化反応は、最近、その応用分野が拡大されてきている。このため、各分野における使用菌に対し、それぞれの条件に応じた耐性を付与することが必要となっている。本研究は、適用分野の拡大にさいしての問題点の一つである、PH値1以下での硫酸第一鉄の無機栄養菌による酸化に関するものである。硫酸第一鉄を酸化するT.ferrooxidansの生育のPH範囲の下限は、1.4とされてきた。PH1以下での反応は進行せず、一般には、適用外とされている。しかし、同属のT.thiooxidansは、硫酸第一鉄を酸化できないが、単体硫黄酸化のさいの生育のPH値の下限が0.5とされている。無機栄養菌の耐性がプラスミドによって伝達されるとの報告に基づいて推測すると、T.ferrooxidansにPH1以下への耐性を付与するのは、プラスミドをT.thiooxidansから移植することによって、実現される可能性がある。プラスミドを入れるには、遺伝子操作の手法と形質転換現象を利用する方法とが考えられる。本研究では、開放系における菌の使用等を考慮し、後者の方法によった。使用菌は、T.f.とT.t.とが共存している旧松尾鉱山菌である。実験は、はじめに、単体硫黄をエネルギー源として集積培養を行なった菌と、硫黄第一鉄をエネルギー源として集積培養した菌とについて、PH1.5付近での鉄酸化の挙動を観察した。

この結果から、硫酸第一鉄をエネルギー源とした集積培養菌を用いることとし、この菌を単体硫黄による培養に切り換え、PH1以下で硫黄を酸化できる状態になるまで長期の培養を繰り返した。現在、この繰り返し培養菌による硫酸第一鉄の酸化を試験中である。現段階では、進行中であるが、PH1以下で第一鉄の酸化を開始したことは認められる。
食道扁平上皮癌における細胞極性制御因子ＰＡＲ－３遺伝子欠失の機能解析

食道扁平上皮癌に生じたDNAコピー数異常を高密度オリゴヌクレオチドアレイで網羅的に解析した結果、細胞極性の形成に必須の分子Partition-defective 3 (PAR-3)遺伝子のホモ欠失と発現消失を発見した。PAR-3とタイトジャンクションのマーカーZO-1との蛍光二重染色、およびPAR-3の強制発現とノックダウン実験から、PAR-3が消失するとタイトジャンクションの形成が阻害されることが示された。臨床検体において、PAR-3発現量の低い症例は有意にリンパ節転移が多いことが判明した。わが国で食道扁平上皮癌の患者は多い。しかもその予後は不良である。治療成績を向上させるためには、食道扁平上皮癌の発生・進展に関与する特異的な分子病態を明らかにし、治療標的分子を同定することが重要である。発癌メカニズムのひとつにDNAコピー数異常がある。食道扁平上皮癌に生じたDNAコピー数異常を高密度オリゴヌクレオチドアレイで網羅的に解析した結果、Partition-defective 3 (PAR-3)遺伝子のホモ欠失と発現消失を初めて発見した。ホモ欠失は癌抑制遺伝子のマーカーのひとつである。PAR-3は細胞間タイトジャンクションと細胞極性の形成に必須の分子であるので、その発現が失われると細胞極性と細胞間接着が消失すると予想される。細胞極性と細胞間接着の消失は進行癌に共通して観察される現象であり、周囲への浸潤や転移に密接に関連する。本研究は、PAR-3の発現消失が食道扁平上皮癌におけるタイトジャンクションの形成異常および浸潤・転移・増殖に関わる機能的役割、さらにその臨床病理学的意義を解明することを目的とする。本年度は以下のことを明らかにした。PAR-3の発現が保持されている細胞株ではPAR-3とタイトジャンクションのマーカーであるZO-1が細胞間接着面に共局在していた(タイトジャンクションが形成されていた)。一方、PAR-3遺伝子がホモ欠失し、発現が消失している食道扁平上皮癌細胞株(KYSE30とKYSE270)ではZO-1が細胞間接着面に局在していなかった(タイトジャンクションが形成されていなかった)。これらKYSE30とKYSE270細胞にPAR-3遺伝子を強制発現させると、ZO-1が細胞間接着面に局在するようになった。逆に、PAR-3の発現がある細胞株でPAR-3をノックダウンすると、ZO-1が細胞間接着面から消失した。食道扁平上皮癌はわが国に多い疾患で、しかもその予後は不良である。食道扁平上皮癌の発生・進展に関与する分子病態を明らかにすることは、治療標的分子を同定するためにも重要である。DNAコピー数異常(遺伝子増幅や欠失)は発癌メカニズムのひとつである。本研究において、食道扁平上皮癌に生じたDNAコピー数異常を高密度オリゴヌクレオチドアレイで網羅的に解析した結果、細胞極性の形成に必須の分子であるPartition-defective 3 (PAR-3)遺伝子がKYSE30とKYSE270細胞株においてホモ欠失し、その結果、発現が消失することを発見した。PAR-3の発現が保持されている細胞株ではタイトジャンクションのマーカーであるZO-1とPAR-3が細胞間接着面に共局在していたのに対し、PAR-3の発現が消失したKYSE30とKYSE270細胞株ではZO-1の細胞間接着面での局在が消失していた。そして、KYSE30とKYSE270細胞株にPAR-3を強制発現するとZO-1の細胞間接着面での局在が回復し、逆にPAR-3の発現がある細胞株でPAR-3の発現をノックダウンするとZO-1が細胞間接着面から消失した。よって、PAR-3が消失した食道扁平上皮癌細胞ではタイトジャンクションの形成が阻害されることが示唆された。最終年度は、PAR-3の臨床病理学的意義について検討した。内視鏡検査時に採取した食道扁平上皮癌とその周囲の非癌部の生検サンプルを用いてPAR-3 mRNAを定量した。PAR-3 mRNA量は非癌部と比較して癌部で有意に低下していた。そして、PAR-3 mRNA発現量の低い症例は有意にリンパ節転移が多かった。以上から、食道扁平上皮癌におけるPAR-3発現低下はタイトジャンクションの形成を阻害し、リンパ節転移を促進する可能性が示唆された。食道扁平上皮癌はわが国において頻度が高く、かつ難治性の癌である。その治療成績を向上させるためには、食道扁平上皮癌の発生・進展に関与する特異的な分子病態を明らかにし、治療標的分子を同定することが重要である。DNAコピー数異常は発癌メカニズムのひとつである。

PAR-3は細胞間タイトジャンクションと細胞極性の形成に必須の分子である。細胞極性と細胞間接着の消失は進行癌に共通して観察される現象であり、周囲への浸潤や転移に密接に関連する。PAR-3欠失が食道扁平上皮癌におけるタイトジャンクションの形成異常および浸潤・転移・増殖に関わる機能的役割、さらにその臨床病理学的意義を解明することが本研究の目的である。本年度は、PAR-3遺伝子がホモ欠失し、発現が消失していることを発見した食道扁平上皮癌細胞株(KYSE30とKYSE270)とPAR-3の発現が保持されている細胞株とを比較して、PAR-3とタイトジャンクションのマーカーであるZO-1の細胞内局在を蛍光二重染色で調べた。その結果、PAR-3の発現が保持されている細胞では細胞間接着面にPAR-3とZO-1が共局在している(タイトジャンクションが形成されている)のに対し、PAR-3の発現が消失しているKYSE30細胞とKYSE270細胞ではZO-1が細胞間接着面から消失している(タイトジャンクションが消失している)ことを明らかにした。PAR-3遺伝子の強制発現とノックダウンの実験で、PAR-3がZO-1を細胞間接着面へリクルートし、タイトジャンクション形成を促進することを明らかにできた。PAR-3遺伝子がホモ欠失し、発現が消失していることと発見した食道扁平上皮癌(KYSE30とKYSE270)でPAR-3とZO-1の細胞内局在を蛍光二重染色で検討し、KYSE30細胞とKYSE270細胞ではPAR-3の欠失に伴ってタイトジャンクションが消失していることを明らかにできた。当初の計画通り順調に研究が進展している。(1)PAR-3遺伝子のホ乳類細胞内発現ベクターとPAR-3遺伝子をノックダウンするshRNA発現ベクターを作製して、PAR-3恒常発現細胞とshRNA恒常発現細胞をそれぞれ樹立する。これらを用いて1タイトジャンクション形成、2細胞の浸潤・転移・増殖、3ヌードマウスでの腫瘍形成・転移、に関するPAR-3の機能を検討する。(2)食道扁平上皮癌の臨床検体を用いて、PAR-3の欠失と発現低下がどのような臨床病理学的意義を持つのか、調べる。平成23年度に得られた結果を基にして、PAR-3遺伝子のホ乳類細胞内発現ベクターの作製と、siRNAによるノックダウンの実験系を構築する。PAR-3遺伝子ホモ欠失細胞にPAR-3遺伝子を発現ベクターで強制発現した時、あるいは逆にPAR-3の発現をsiRNAでノックダウンした時の(1)タイトジャンクション形成、(2)細胞の浸潤・転移・増殖能への影響を調べる。研究費は、PAR-3遺伝子発現ベクターとshRNA発現ベクターの作製、細胞培養、マウス飼育、PCRやWestern blot、蛍光免疫染色などに必要な試薬・飼料に充てる。また、学会旅費、論文作成費、文具と書籍購入費等にも研究費を使用する予定である。PAR-3遺伝子発現ベクターの作製とsiRNAの作製、細胞培養、PCRやWestern blot、蛍光免疫染色などに必要な試薬を購入する。
個人の社会認識と社会・経済規範

本プロジェクト「個人の社会認識と社会・経済規範」は3年間の研究プロジェクトであった。本プロジェクトでは、この主題に関しての基礎的部分から応用までを研究した。具体的には社会経済状況における個人の内的構造の形成・発展(進化)と、それらの社会経済への影響を研究した。まず、社会構成員の心的内的構造という概念を明確にした。ここで、個人の心的内的構造とは、理性(思考形式・思考規範)・記憶・信念・知識・行動基準・経済規範・倫理・選好・嗜好等々を意味する。これらの構造を明確にすると、多くの経済・ゲーム論の基礎的問題への接近が可能になり、より具体的な社会経済現象への応用も可能になる。また、これによって、これらの内的構造の社会的文脈における形成・発展も議論できるようになる。例えば、個人の社会経済規範や社会観の形成の考察ができるようになった。上述の研究を既に本プロジェクトの研究代表者(金子守)と研究分担者(鈴木信行)は論理学的な部分を発展させ、論文を公表した(Journal of Symbolic Logic 2003年)。これは個人の思考の中で他人との関係を考察した研究であり、全プロジェクトの基本的な方向性を与えるものである。また、平成14年度・15年度は「個人経験から社会観の形成」について研究し、大きな成果をあげている。具体的には、ゲーム的状況において、プレイヤーが経験をつみ、その経験から帰納的に社会観を形成し、また、それにより、再び最適行動を行う。ただし、経験から帰納的に形成した社会観は現実の社会と大幅に異なることがあり、本人は最適行動をとっていると信じていても、客観的には最適でないことが往々にしてあることを示した。これらの研究は現在、論文としてまとめている。これらの研究のレビューなどを受けるため、研究代表者は何度か国際集会に出席した。また筑波大学でゲーム論の国際集会を開催した。今年度は本プロジェクトの2年目にあたり、本プロジェクトの基礎的部分からの発展を研究した。まず、個人の内部構造の社会的文脈における発展を考えるため、認識論理学の立場からゲーム論を見直した。さらに、個人記憶の意思決定における役割を展開形ゲームのなかで、また、個人の嗜好(効用関数)を市場均衡理論のなかで考察することをはじめた。最後のものは、計量経済学的分析を必要とするものである。これらは、本基盤研究「個人の社会認識と社会・経済規範」の内容を大きく前進させるものであり、本研究の視野を、経済学・ゲーム論における個人の認識論的側面から心理的側面まで含めるものになる。これによって、本プロジェクトの結果の大きな応用可能性がえられる。これは来年度に発展させる。本年度は本プロジェクトの3年目にあたり、本プロジェクトの基礎的部分から応用までを研究した。

上述の研究を既に本プロジェクトの研究代表者(金子守)と研究分担者(鈴木信行)は論理学的な部分を発展させ、論文を公表した(Journal of Symbolic Logic 2003年)。これは個人の思考の中で他人との関係を考察した研究であり、全プロジェクトの基本的な方向性を与えるものである。また、本年度は「個人経験から社会観の形成」について研究し、大きな成果をあげている。具体的には、ゲーム的状況において、プレイヤーが経験をつみ、その経験から帰納的に社会観を形成し、また、それにより、再び最適行動を行う。ただし、経験から帰納的に形成した社会観は現実の社会と大幅に異なることがあり、本人は最適行動をとっていると信じていても、客観的には最適でないことが往々にしてあることを示した。これらの研究は現在、論文としてまとめている。これらの研究のレビューなどを受けるため、研究代表者は何度か国際集会に出席した。また筑波大学でゲーム論の国際集会を開催した。これらの集会で本プロジェクトを推進するのために貴重なコメントをもらった。
脂肪細胞由来の新規摂食調節機構の解明

昨年度の研究にて脂腹腔内脂肪組織からの求心性神経シグナルが視床下部のレプチン抵抗性を改善し、過食を抑制する働きを有していることを見出した。これにより、脂肪組織はアディポサイトカインなどの液性因子のシグナルのみならず、神経シグナルの発信源として全身の代謝調節に重要な役割を果たしていると考えられた。さらに、肝臓から発せられる神経シグナルについても検討した。余剰摂取されたエネルギーは、来るべき飢餓に備えて中性脂肪の形でまず白色脂肪組織に貯蔵されるが、脂肪肝は余剰エネルギーが肝細胞にまで蓄積した状態、すなわち高度のエネルギー摂取過多とも言える。PPARγ(peroxisome proliferator-activated receptor γ)は非肥満状態では主に脂肪組織に発現する転写因子であるが、脂肪肝では肝臓にも発現が亢進する。また、肝臓特異的にPPARγを欠損させると脂肪肝の形成が抑制され、末梢脂肪の増加とインスリン抵抗性や耐糖能の悪化をきたすことも示されていた。これらは、肝臓のPPARγがエネルギー代謝調節における臓器間相互作用において重要な働きを有することを示唆しているが、その具体的な作用メカニズムは不明であった。そこで、著者らは肝臓のPPARγに着目して研究を進めた。その結果、PPARγの発現亢進を伴う肝でのエネルギー蓄積過剰(脂肪肝の状態)が迷走神経求心路を介して脳に伝達され、交感神経を活性化しエネルギー消費を増加させるというフィードバックにより、肥満やインスリン抵抗性を予防するという新たなメカニズムが存在することを見出した。以上の研究により、エネルギー代謝調節における自律神経系の新たな役割を発見した。腹腔内脂肪組織での代謝亢進を目指して、直接、腹腔内脂肪組織にアデノウイルスを注射する手法を用いてUCP1遺伝子導入を行った(UCP1マウス)。UCP1の発現は局所的・限定的で、全身のエネルギー消費量には増加を認めない程度であったにもかかわらず、耐糖能・インスリン抵抗性の改善および過食の改善・血清レプチン値の低下を認めた。UCP1マウスでは視床下部の摂食促進ペプチド(ニューロペプチドY)のmRNA発現の低下が認められ、腹腔内脂肪組織への遺伝子導入が視床下部に影響を与えていることが示された。また、レプチン負荷テストにより、UCP1マウスのレプチン感受性が改善していることが直接証明された。さらに、レプチンレセプター(Ob-Rb)が変異しているdb/dbマウスを用いて行った同様の実験では、過食の改善や血清レプチン値の低下が認められず、この過食改善効果にはレプチンシグナルが必須であることが明らかとなった。つまり、副睾丸周囲脂肪組織での代謝亢進が視床下部におけるレプチン抵抗性を改善し、過食を改善したことが示された。次に、副睾丸周囲脂肪組織に導入したUCP1は、どのようなメカニズムでそのシグナルを視床下部に伝えたのかを検証した。そこで、副睾丸周囲脂肪組織を支配する末梢神経を切断したのち、同様の実験を行ったところ、UCP1マウスで認められた摂食抑制が認められなくなった。上行性神経の特異的阻害薬(カプサイシン)投与によっても同様の結果が得られ、このシグナルは腹腔内脂肪組織からの上行性神経により伝達されているものと考えられた。一方、末梢神経の切断ではUCP1マウスの糖尿病改善作用はキャンセルされず、こちらのシグナルは液性因子などの他経路を介して伝達されていると推測された。
ナノサイズゼオライト中における希土類イオンの光励起エネルギー移動過程の解明

ナノサイズフォージャサイト型ゼオライトの合成を行い、Nd(III)を導入し、かつbis(perfluoromethylsulfonylamide)をカチオンに配位させると配位水を低温で効果的に配位圏から排除することができ、ゼオライト細孔内のNd(III)から近赤外フォトルミネッセンスを取り出すことに成功した。発光寿命を検討した結果、ゼオライト中には短寿命な発光種および長寿命な発光種の2種類が存在することが示された。Nd(III)導入量を増加させると短寿命種から、長寿命種へとNd(III)の化学構造が変化することが結論できた。エネルギー移動に関わらないLa(III)で希釈することにより、発光効率最適化へのエネルギー緩和過程の制御が可能であることを明らかにした。希土類カチオンのf-f遷移が禁制であることは、直接励起によるフォトルミネッセンスの強度は原理的に増大させることはできないことを意味する。光増感剤の導入による増感発光が重要である。上述強発光性Nd(III)を有するナノゼオライト細孔に有機増感剤として8-キノリノールを導入し、初めて、増感に成功した。ゼオライト細孔内にship in bottle合成が可能である。Ru[bpy_3]^<2+>を増感剤として用い、光吸収とNd(III)発光が異なるケイジで起こるシステムを構築し、その発光特性について検討した。Gd(III)の導入されたサンプルに比べてNd(III)の導入されたサンプルの^3MLCT発光強度は減少した。また、^3MLCTの発光寿命が減少したことから、[Ru(bpy)_3]^<2+>の^3MLCTからNd(III)へエネルギー移動が確認された。寿命測定からエネルギー移動効率は、Φ_<ET>=0.63と、高い値を示すことがわかった。Nd(III)の発光波長を検知した励起スペクトルにおいて^1MLCT遷移が観測された。これより、エネルギー移動を経たNd(III)発光が得られることが分かった。ゼオライト細孔内における錯体増感系の初めての例である。ゼオライト細孔内において、Nd(III)の発光を得るためには、Nd(III)の配位水を取り除く必要がある。高温加熱により配位水は脱離するが、ナノ結晶の凝集を引き起こす。本研究では、Tetramethylammonium ion(TMA^+)をカウンターカチオンとするゼオライトナノ結晶をホスト材料として選択、そのスーパーケイジ内のNd(III)の配位水を低振動エネルギー結合から成る配位子bis-(perfluoromethylsulfonyl)amide(PMS)で置換することで、有機媒体分散可能型Nd(III)強発光体の創製に成功した。また、Judd-Ofelt解析から判明したゼオライト細孔内のNd(III)の位置と発光効率との相関の明確化を試みた。TMA-nano-FAUではPMS処理によってのみNd(III)起因の発光が誘起された。Nd(III)の配位水がPMSによって的確に置換されたものと考えられる。対照的に、Na-micro-FAUでは処理温度が高温になるにつれ発光強度が増大し、PMS処理によって得られた発光を上回った。これは、配位水の熱脱離のためと考えられる。2種のゼオライトで観測された拳動の相違には、Ndd(III)のサイト選択性が起因しているもめと考えられる。PMS分子は細孔径の大きなスーパーケイジケイジを拡散する。TMA-nano-FAUでは、Nd(III)が内部のケイジへ移動することなく常にスーパーケイジに存在するので、容易な配位が達成され、この時にNd(III)に配位している水分子除去する。これがPMS処理による高効率発光誘起の要因である。

また、^3MLCTの発光寿命が減少したことから、[Ru(bpy)_3]^<2+>の^3MLCTからNd(III)へエネルギー移動が確認された。寿命測定からエネルギー移動効率は、Φ_<ET>=0.63と、高い値を示すことがわかった。Nd(III)の発光波長を検知した励起スペクトルにおいて^1MLCT遷移が観測された。これより、エネルギー移動を経たNd(III)発光が得られることが分かった。ゼオライト細孔内における錯体増感系の初めての例である。
イオン性液体を媒体とするバイオポリマーベシクルの創製

本年度は、当初の研究計画に基づいて、イオン液体中において形成されたたんぱく質マイクロカプセルを一段階で水中へ抽出する技術の開発ならびにDNAなどの機能性分子の内包について検討した。疎水性イオン液体中に牛血清アルブミン(BSA)の水溶液を加えると、BSAがイオン液体/水界面に吸着し、安定なマイクロ水滴(エマルション)が形成された。ここに純水を加え、イオン液体中において形成されたBSAマイクロカプセルの水中への一段階抽出を試みた。その結果、BSAは水相に抽出されたが、カプセル構造は崩壊することがわかった。そこで、グルタルアルデヒドによる架橋反応を行った後、同様に純水中への一段階抽出を試みた、その結果、BSAは水中には抽出されず、イオン液体と水の界面に凝集することがわかった。過剰に加えたグルタルアルデヒドを不活性化するために、エタノールアミン水溶液を用いて同様の検討を行ったところ、BSAマイクロカプセルを一段階で水中に抽出できることがわかった。また、チトクロムc,β-ラクトグロブリン,人血清アルブミンを用いた場合においても同様にマイクロカプセルを作製でき、水中へ一段階抽出できることがわかった。さらに、たんぱく質の添加濃度に依存して、マイクロカプセルのサイズを容易に制御できることを明らかにした。一本鎖DNAとβ-ラクトグロブリンの混合水溶液を用い、同様の手法によりカプセルを作製した結果、DNAがβ-ラクトグロブリンマイクロカプセルに内包できることがわかった。このように、本研究期間において、有機溶剤を使用しないクリーンなプロセスによって、たんぱく質マイクロカプセルを作製・回収する新しい技術を開発し、今後、ドラッグデリバリーをはじめとする様々な分野への応用が期待される。本研究は、イオン液体中にマイクロ(ナノ)サイズの水滴を導入し、その界面を利用して生体高分子からなる新しいマイクロ(ナノ)カプセルを作製することを目的とする。本年度は、当初の研究計画に基づいて、以下の研究を遂行した。FITCを修飾した牛血清アルブミン(BSA)を含む水溶液と1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムPF_6(C_4mimPF_6)を混合し、激しく攪拌することにより、イオン液体中にBSAを含むマイクロ水滴を分散させた。蛍光顕微鏡観察により、BSAが水とイオン液体のなす界面に集積化されていることが分かった。次に、このマイクロエマルションを加熱し、タンパク質の熱変性・凝集を利用した、カプセルの安定化について検討した。しかしながら、熱処理を施すのみでは、水中に安定なマイクロカプセルを取り出すことは困難であった。そこで、このマイクロエマルションに、タンパク質の架橋剤としてグルタルアルデヒド水溶液を加え、40°Cで30分間反応させた。その後、メタノールにより洗浄し、得られた橙色固体を水中へ分散させた。共焦点レーザー顕微鏡により、直径約10umの中空マイクロ粒子が観察された。タンパク質およびグルタルアルデヒドの濃度、反応時間ならびに反応温度などの実験条件を最適化し、安定なBSAマイクロカプセルが得られる条件を明らかにした。β-ラクトグロブリン、グルコースオキシダーゼおよび各種ヘムタンパク質を用いた場合においても、同様にマイクロカプセルを作製することが可能であり、本手法は極めて一般性の高い手法であることが分かった。今後は、イオン液体中に形成されたマイクロカプセルを、一段階で水中へ逆抽出する手法を開発するとともに、カプセル内への機能性分子(DNAや金属ナノ粒子など)の内包・除放特性について検討する。
金属錯体イオンの溶液からの分子線作成と薄膜結晶作成法の開拓

化学的に性質の異なる化学種を結晶中に共存させることは、通常の溶液からの結晶化法では溶解度の問題から困難であることが多い。一方、機能性物質を開発する観点から言えば、例えば一次元金属錯体のカラム構造と有機伝導体カラムを共存させ、両カラム間で電子移動と構造ダイナミクスを誘記させることは興味深い問題である。このような異種成分を含む結晶作成法の一つとして分子線を用いた物理化学的な方法が考えられる。しかし、金属錯体イオンは熱的に不安定で蒸気圧が低いため通常の分子線の手法を使うことができず、金属錯体イオンを含む溶液を真空中に霧状に放出して差動排気により粒子サイズを原子レベルまで小さくする必要がある。低分子化合物を含む溶液を真空中に放出して分子線とする研究は九州大学(分子化学研究所)の西教授らによって行われている。西らの製作した分子線装置を詳細に調査した結果、我々の目的とする金属錯体イオンの分子線化に基本的に利用可能であることが判明した。このため、西らの装置を参考に、(1)ノズルの先端をできるだけ細くして100°C程度に加熱する、(2)真空槽は2室として両室の間はスキマ-でつなぐ、(3)真空槽第1室は低真空領域で大きな排気特性を持つエゼクターポンプを用いて低真空に排気する、(4)第2室は排気量の大きな油拡散ポンプで高真空に排気する。以上の設計方針にしたがって、エゼクターポンプと油拡散ポンプを購入して装置の製作を行っている。装置はまだ製作中であるが、できあがり次第実験を開始する予定である。
末梢リンパ球とタンデムマスを用いた簡便な脂肪酸代謝異常症酵素診断法の確立

本研究では、末梢リンパ球とタンデムマス質量分析を用いた脂肪酸β酸化能評価法によって、脂肪酸代謝異常症の中でも頻度が高い、中鎖アシルCoA脱水素酵素(MCAD)欠損症、極長鎖アシルCoA脱水素酵素(VLCAD)欠損症、グルタル酸血症2型(GA2)の診断が可能であることを示した。線維芽細胞と比較して侵襲が少なく簡便なリンパ球を用いる本方法は、現在広がりつつあるタンデムマスによる新生児マス・スクリーニングにおいて、脂肪酸代謝異常症の補助診断として有用である。また、細胞内/外の遊離カルニチン比をみることで、カルニチントランスポーター異常症(OCTN2異常症)の診断にも応用が可能である。1)線維芽細胞からリンパ球を用いた脂肪酸β酸化能評価への応用採血された末梢血よりリンパ球を分離し、1wellあたり3×10*6個に調整する。パルミチン酸又はオクタン酸を加えた培養液で120時間培養後、上清を用いてタンデムマスによるアシルカルニチン分析を行った。2010年度は、中鎖アシルCoA脱水素酵素(MCAD)欠損症2名、極長鎖アシルCoA脱水素酵素(VLCAD)欠損症2名、グルタル酸血症2型(GA2)4名の解析をおこなった。コントロールと比較して、MCAD欠損症ではC6、C8が、VLCAD欠損症ではC14:1が、GA2では短鎖から長鎖のアシルカルニチンの蓄積がみられ、皮膚線維芽細胞と同様に診断が可能であることが確認できた。2)スクリーニングで発見された軽症例、非典型例の脂肪酸β酸化能評価上記の症例のうちMCAD欠損症1名、VLCAD欠損症1名、GA2 1名については新生児マススクリーニング(MS)発見例であり、本方法はMSの補助診断としても有用であった。MCAD欠損症については保因者3名についての解析も行なったが、C8単独の指標に加え、C8/C10等のアシルカルニチン比をみることでコントロールやMCAD欠損症患者と優位な差を認めた。その他、GA2の1例では41歳発症の非典型の症例であった。GA2の遅発型では酵素活性が比較的保たれており、診断が難しい症例があることが分かった。このような症例ではアシルカルニチンの比をみながら総合的に判断する必要があった。末梢リンパ球を用いた脂肪酸β酸化能評価では、皮膚線維芽細胞を培養する時間を短縮でき、侵襲も少ないメリットがある。今後は対象疾患・症例数を増やし、可能であればより精度の高い評価のための培養条件についても検討を行っていく予定である。パルミチン酸(C16)を加えた培養液で96時間培養後、上清を用いてタンデムマスによるアシルカルニチン分析を行った。2年間で、中鎖アシルCoA脱水素酵素(MCAD)欠損症5名、極長鎖アシルCoA脱水素酵素(VLCAD)欠損症2名、グルタル酸血症2型(GA2)5名の解析をおこなった。コントロールと比較して、MCAD欠損症ではC6、C8、C8/C10比が、VLCAD欠損症ではC14:1が上昇していた。GA2では、症例毎にパターンが異なるものの短鎖から長鎖のアシルカルニチンの蓄積がみられ、皮膚線維芽細胞と同様に診断が可能であることが確認できた。MCAD欠損症の5例中4例、VLCAD欠損症の2例中1例、GA2の4例中1例は新生児マス・スクリーニングで発見された症例であった。侵襲が少ないリンパ球を用いた本方法は、新生児マス・スクリーニングの補助診断にも有用である。2)リンパ球とタンデムマスを用いた簡便なカルニチントランスポーター評価法の確立1)の方法に続いてFolch法を用いて細胞内液を精製し、細胞内/細胞外遊離カルニチン比をみることで、カルニチントランスポーター機能を評価した。カルニチントランスポーター異常症(OCTN2異常症、全身性カルニチン欠乏症)2名の解析を行い、特に細胞外カルニチン濃度が10μMと低濃度の条件で、コントロールと比較してOCTN2異常症で細胞内/細胞外遊離カルニチン比が低値となり診断が可能であった。タンデムマスによるアシルカルニチン分析が普及しつつあるが、遊離カルニチン欠乏のケースに遭遇することは少なくない。また、カルニチン欠乏の原因が一過性のものか、遺伝性疾患によるものかは鑑別困難なことが多い。遺伝性カルニチン欠乏症では、感染や飢餓を契機に急激な低血糖、急性脳症、突然死にいたることもある。
「心の時代」における「感情の地理学」の構築に向けた基盤的研究

今年度は主に以下の3点の課題に取り組んだ。1点目は、保健師による地域診断活動の実態を明らかにすることで,感情の地理学と密接に関わる健康の地理学の可能性を検討した.具体的には,中部地方A地域管内の保健所(2箇所)・市町保健センター(10箇所)の保健師を対象に地域診断実施に関する半構造化インタビュー調査を実施した結果,現状では,多くの保健師が地域診断活動に対して苦手意識を持っており,体系的・理論的レベルにおいて地域診断を十分に実施していないことが明らかになった.一方,暗黙的・経験的なレベルでは,保健師は,地域における人間関係や情報をつなぐ能力を持っていることも導出された.そのうえで,今後の保健師の地域診断への提言を示し,人間の主観性を射程に入れる健康の地理学の視点が,地域の多様な関係性を結ぶ役割を果たす保健師という専門職の再構築に繋がることを指摘した。2点目は、「受動喫煙症患者」に対するインテンシブな調査をもとに、とりわけ職場という日常空間に焦点を当てて、日本における受動喫煙と空間の問題を検討した。これにより、喫煙をめぐる人々の感情と空間の関係性を明らかにした。3点目は、日本における感情の地理学研究の更なる展開と理論化にむけて、北海道浦河町の事例を検討した。具体的には、「浦河べてるの家」という精神障碍者を主体とした施設が、従来の「理性/感情」という枠組みを超えたユニークな発想に基づいて、過疎の街の地域振興に少なからず貢献していることを展望した。現代日本では、「心の時代」「感性の時代」といわれるように、メンタルヘルスへの注目をはじめ、人々の感情に関わる問題がクローズアップされている。これは、感情的な事象よりも機能的な事象を重視してきた、従来の日本社会の価値観が、変革期を迎えていることと無関係ではない。本研究の目的は、このような社会的観点を踏まえ、感情と場所の問題に注目し、英語圏の地理学を中心に萌芽期の段階にある「感情の地理学」研究の基盤を、日本のコンテクストから構築することにある。本年度は、感情の地理学の最先端であるイギリスおよびカナダを中心とした英語圏の文献調査を行い、感情の地理学研究が必要とされる学術的、社会的意義を理論的に検討した。また、本研究の隣接分野となる心理学・社会学・人類学・精神医学等の文献調査を実施することで、学際的な観点から、地理学独自の研究意義を整理した。なお、次年度以降の事例研究の対象として、健康をめぐる今日の世界的な課題の一つとして挙げられる受動喫煙問題を選定した。受動喫煙問題は、日本国内でも路上禁煙地区制定などの多様な反応にみられるように、感情と場所をめぐる大きなトピックの一つであると想定される。具体的には、受動喫煙症患者への聞き取り、およびたばこ会社のメディア戦略等のプレ調査を実施することで、喫煙行為をめぐる日本人の感情と場所の問題を解明するための調査方法を検討した。今年度は、感情の地理学の構築に向けて、以下の2点の具体的課題に取り組んだ。1点目は、今日の日本における主要な健康問題とされる一方、感情的な議論に陥りやすい喫煙と場所の問題を検討した。具体的には、「路上禁煙地区」を制定している関西の主要三都市(大阪市・京都市・神戸市)の現状と課題についてのフィールドワークを実施した。また、たばこの副流煙被害に苦しむ「受動喫煙症患者」に対するアンケート・インタビュー調査で得られたデータをまとめ、日本国物の日常空間では受動喫煙の問題が十分に解消されていないことを明らかにした。2点目は、戦後日本の社会経済体制が変化しはじめた1990年代以降に仕事を始めた男性へのインタビュー調査をもとに、男性の働き方やライフコース、さらにアイデンティティやその揺らぎをみることで、急速に変容する労働/生活空間と男性の感情の問題に取り組んだ。その結果、日本経済が右肩上がりの時代には多くの人々に共有されていた「頑張れば、今より未来は豊かになる」という希望の持ち方が、今日の社会では必ずしも幸福感につながらず、メンタルヘルス問題のクローズアップに代表されるように、居場所の喪失という問題が発生していることを明らかになった。そのうえで、今日の多様化・流動化する社会で、いかなる労働/生活空間を構築すればより多くの人々が希望を見いだしていけるのかという課題を検討した。

3点目は、日本における感情の地理学研究の更なる展開と理論化にむけて、北海道浦河町の事例を検討した。具体的には、「浦河べてるの家」という精神障碍者を主体とした施設が、従来の「理性/感情」という枠組みを超えたユニークな発想に基づいて、過疎の街の地域振興に少なからず貢献していることを展望した。
多嚢胞性卵巣症候群のアンドロゲン過剰症に関わる遺伝内分泌学的基盤の解明

多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、卵巣の多嚢胞性腫大、アンドロゲン過剰症、月経異常を主徴とする原因不明の症候群である。従来の基準でPCOSと診断される患者群には多様な病態が混在するため、生物学的指標に基づいた病態の分類が必要である。本研究では、遺伝学的・内分泌学的解析手法を応用し、主にPCOS患者の血中ステロイド濃度の網羅的測定と標的領域のゲノム解析をし、これらの結果の関連を探る。アンドロゲン合成の多様性をもとに病態を分類し、その背景にある遺伝学的要因を解明する。
先駆的実践にみるユニット型児童養護施設の共用空間活用モデル

平成30年度は、28、29年度に事例調査を通じて捉えてきた共用空間の機能について考察を行った。さらにその機能について検討するため、全国のユニット型児童養護施設を対象とした追加調査を行った。なお本研究で「共用空間」とは、ユニット型施設において食事や就寝を行う空間を「ホーム空間」とした時に、ホーム空間の外にある、子どもと職員がホームの枠を超えて共用で利用する空間を指すものとする。まず、共用空間がどう利用され、また利用者にどのように認識されているかに関する3施設の事例調査より、寝食といった生活上の必須行為を行うホーム空間に対して、共用空間の機能は以下のものであると考えられた。それは、ホーム空間の補完、子どもへの個別支援、集団活動・グループワーク、職員の連携、職員の休憩、といったものである。次に、上記の結果について検討すべく、全国の257施設を対象にアンケート調査を実施した(回収率59.1%)。その結果、全国的には共用空間は集団活動と職員の休憩に使われる傾向はあるものの、利用実態には施設差が大きいことが分かった。また、共用空間をどの程度活用するかの意向については、日常生活において積極的に活用する施設は約35%、集団活動や生活の一部で活用する施設は約55%であり、活用に消極的な施設は約10%と少数であることが分かった。また共用空間は、ホーム空間の外にある選択性を備えた場としての役割が期待されているものの、そこを活用する上では管理が難しく、子ども間のトラブルが懸念されていることも把握された。共用空間の計画のあり方については、事例調査より、子ども達が自由に使用できる空間と管理部門がおかれた空間との配置や連結の方法、個別対応の場と生活動線との連結の方法といった課題が見えてきた段階であり、今後の更なる研究が必要である。初年度は、共用空間の意義と活用の方策を捉えるために、分棟型と集約型の二つのユニット型児童養護施設を事例対象に、空間構成の特性を明らかにし、そこで生活・養育を送る子どもと職員による空間認識の様態とその評価を調査することを通じて、各空間要素への要求と課題を把握し、共用空間に求められる機能を検討した。主な結果を以下にまとめる。1)生活環境の評価構造を捉えたが、両施設ともにユニットエリアに対しては子どもの居場所やメンバー間のコミュニケーションの場としての認識が強く、子どもと職員が個別に話をする場との認識は薄い、また管理エリアの職員室に個別対応の場との認識が強く現れていることがわかった。2)分棟型と集約型の施設では、共用空間のうち管理・共用・連結エリアとユニットエリアの利用や位置づけに違いがあることがわかった。分棟型施設では、ユニットエリアが生活・養育の中心とされ、その補完的な要素として管理・共用・連結エリアがあるのに対し、集約型施設では管理・共用・連結エリアの使用頻度が分棟型に比べて多く、ユニットに対してほとんど同価に管理・共用・連結エリアが位置づけられていると考えられる。3)管理・共用・連結エリアのもつ課題の検討を通じて、共用空間に求められる機能として四つを捉えた。それは、1ユニット内で実現しにくい行為を受け止める機能、2子どもの居場所や関わる人の多様性を担保する機能、3ユニットの生活・養育を一時的に拡張する機能、4職員の連携体制をうまく形成するための機能である。4)3)の機能を高めるためにデザインの側面からの検討を行い、共用エリアの境界のつくりかた、各機能空間の連結のさせ方といった点に課題があることが見えてきている。2年目に計画していた生活環境の評価を一年目に実施できたことに加え、共用空間の活用に関する検討に着手することができた。2017年度は、共用空間の意義と活用の方策を捉えるために、コテージ型の建物形態であるユニット型児童養護施設を事例対象に、空間構成の特性を明らかにし、そこで生活を送る子どもと職員による空間認識の様態とその評価を調査することを通じて、各空間要素への要求と課題を把握し、共用空間に求められる機能を検討した。1)生活環境の評価構造を捉えたが、ユニットエリアに対しては子どもの居場所やメンバー間のコミュニケーションの場としての認識が強く、子どもと職員が個別に話をする場との認識は薄い、また管理エリアの職員事務室に個別対応の場との認識が少しあることがわかった。2)共用空間の管理・共用・連結エリアと居住空間のユニットエリアの利用や位置づけに違いがあることがわかった。ユニットエリアは生活・養育の中心の場とされ、子どもと担当職員のコミュニケーションの大半が行われている。そして、ユニットエリアでの生活を補完的する機能として管理・共用エリアが位置づけられている。3)管理・共用・連結エリアのもつ課題の検討を通じて、共用空間が担っている機能として三つを捉えた。それは、1ユニット内で実現しにくい行為を受け止める機能、2子どもの居場所や関わる人の多様性を担保する機能、3職員チームでの養育体制を支える機能、である。4)3)の機能を高めるためにデザインの側面からの検討を行い、特に共用エリアの管理と収納に課題があることが見えてきている。2017年度の調査対象施設の選定に時間を要し、調査の実施も予定より遅くなったために、研究のまとめと考察を終えていない。

なお本研究で「共用空間」とは、ユニット型施設において食事や就寝を行う空間を「ホーム空間」とした時に、ホーム空間の外にある、子どもと職員がホームの枠を超えて共用で利用する空間を指すものとする。まず、共用空間がどう利用され、また利用者にどのように認識されているかに関する3施設の事例調査より、寝食といった生活上の必須行為を行うホーム空間に対して、共用空間の機能は以下のものであると考えられた。それは、ホーム空間の補完、子どもへの個別支援、集団活動・グループワーク、職員の連携、職員の休憩、といったものである。次に、上記の結果について検討すべく、全国の257施設を対象にアンケート調査を実施した(回収率59.1%)。その結果、全国的には共用空間は集団活動と職員の休憩に使われる傾向はあるものの、利用実態には施設差が大きいことが分かった。また、共用空間をどの程度活用するかの意向については、日常生活において積極的に活用する施設は約35%、集団活動や生活の一部で活用する施設は約55%であり、活用に消極的な施設は約10%と少数であることが分かった。また共用空間は、ホーム空間の外にある選択性を備えた場としての役割が期待されているものの、そこを活用する上では管理が難しく、子ども間のトラブルが懸念されていることも把握された。共用空間の計画のあり方については、事例調査より、子ども達が自由に使用できる空間と管理部門がおかれた空間との配置や連結の方法、個別対応の場と生活動線との連結の方法といった課題が見えてきた段階であり、今後の更なる研究が必要である。本年度は以下の項目を実施する。1)共用空間とユニット空間の連結の度合いがより低い施設型について検討し、平成28年度と同様の事例調査を行う。2)1)と平成28年度の結果を総合的に考察してユニット型児童養護施設の共用空間活用モデルを構築する。本年度は、調査結果を総合的に考察し、ユニット型児童養護施設の共用空間活用モデルを構築し、研究論文としてまとめる。研究の考察および研究成果の発表のための論文投稿を終えていないため、次年度使用額が生じた。研究費は、研究考察における専門家との意見交換時の旅費、および論文投稿費として使用する計画である。
心理臨床の専門性とNPOの協働の実態とその問題

NPOによるコミュニティーをベースに、生活者の視点から社会的弱者に寄り添うという支援のスタイルは、医療・福祉、子どもの教育と家族の問題などそれまで公的機関や専門的な機関によって行われてきた支援の隙間を補うという利点をもっているが、他方で支援にかかわる活動がもつべき専門的なスキルは、どのように考えられ、あるいは保障されているのか、その実態を大阪府下の認証NPOを対象に探り、海外のNPOと比較した。・保健・福祉領域と子どもの健全育成をはじめする人間関係の調整を必要とする相談活動において、専門的なスキルへのニードは一定程度あるが、活動において保障されているケースは少なかった。・カリフォルニア州においてメンタルヘルス、地域支援を展開する6NPO団体を対象とした聞き取り調査によって探った。多人種、多民族が多く暮らすアメリカにおいては、エスニシティーをベースにした支援に多くの公的助成が行われていること、エスニシティーをベースにした専門的な支援が可能なほどに、少数民族の中から専門的スキルをもった支援活動かが育っているという事情の違いは明らかであった。そのうえで、支援活動も専門的資格要件がなければ財政的な支援を受けることができないという現実が成り立っていた。・個人の抱える困難をコミュニティーや社会全体で解決すべきリスクや損失の観点からとらえ、地域の問題解決システムを開発することである。英国の多職種連携のプログラムと、地域開発に関する実践について調査した。大阪府下のNPO団体に対して、その組織活動のミッション、組織の財政規模と相談事業の実施の有無、相談における専門家との連携などについて、郵送で質問調査を実施した(12月)。回収率は24.1%で407通の回答を得た。約65%の団体が、相談を事業として実施していた。NPO団体の掲げるミッション、活動の予算規模などと、相談活動の実態や専門家との連携へのニード、考え方との関係を明らかにした。結果は、web上で公開した。活動のおける心理の専門家の関与の度合い、その待遇などについての結果は、一般公開のなじまず最終報告書に記載することとした。NPOの成り立ちを異にする米国カリフォルニア州において、メンタルヘルスサービスと心理臨床の専門家との関係について、その実態を訪問調査した(3月)。ロスアンゼルス、サンフランシスコを拠点に、コミュニティーベースでメンタルヘルス、家族関係支援サービスを行っている団体、それら団体と協働している大学の研究者を対象に聞き取り調査を行った。NPOの活動には、必ずメンタル・ヘルスの専門家が関与しており、その専門性によって職域や待遇が細かく規定されており、日本の調査実態と大きく異なっていた。日本では、NPOの活動が市民ボランティアによって支えられるものと受け取れがちであるが、アメリカにおいては専門性の確保がないNPO団体には公的な財政支援が降りないということであった。日米の相違は、医療保険制度を中心として、公的機関とNPOとの関係に現れていた。アメリカの事情の詳細、日米比較は、来年度の最終報告にまとめる。
毛包系黄色ブドウ球菌感染症における菌体外毒素の意義

毛包系感染症の発症機序において、黄色ブドウ球菌が毛包に侵入したあと毛包壁が破壊されるにあたって菌体外毒素がいかなる関与をしているかを検討するため、以下の実験を行った。1)ヒト培養正常角化細胞の培養液にエンテロトキシンAまたはB(100ng/ml濃度)を加えてインキュベートし、経時的に細胞よりタンパクを採取したTNF-α、IL-1βの発現をウエスタンブロッティング法で観察したところ、刺激18時間後よりこれらの発現が認められた。IL-6の発現は認められなかった。2)ヒト培養正常角化細胞の培養液にエンテロトキシンA、B(100ng/ml濃度)、またはα-トキシン(10ng/ml濃度)を加えてインキュベートし、培養上清中のTNF-αの定量をELISA法により行った。培養上清中のTNF-αはエンテロトキシンA及びBの刺激により経時的にやや増加する傾向は示したが、その量の変化は刺激18時間後までで無刺激時の12倍の範囲にとどまっており、また細胞株によって増加量が異なっていた。さらに、同様の刺激を与えた培養角化細胞よりmRNAを採取し、RT-PCR法及びノーザンブロッティング法によりTNF-α、IL-1β、IL-8のmRNA発現について観察したが、刺激30分後より2時間後までこれらのmRNAの明瞭な経時的増加は認められなかった。以上より、今回検討し得た限りでは、黄色ブドウ球菌菌体外毒素が表皮角化細胞に直接作用しサイトカインネットワークを惹起させ炎症を生じせしめていることの証拠は得られなかった。
自由聴点音響信号処理にもとづく音響クロスリアリティに関する研究

本課題では、ユーザが所望する音環境や、ユーザに聞いて欲しい音環境を立体音響再生するシステムの評価および構築を行う。本課題は申請者らが提案した自由頂点音響技術を発展させ、音響技術によるクロスリアリティ(仮想現実感、拡張現実感、複合現実感、隠消現実感)を実現しようとするものである。本課題は、ユーザの嗜好に合わせた音の再配置、音の強調・低減を行う手法の検討、ならびに、高臨場感音場再現において重要な評価指標である音像定位について、人間の知覚と同等の評価を行うことを可能とする、機械学習にもとづく音像定位評価システムの開発である。
バングラデシュ農村地域における水防災と環境共生技術の開発に関する研究

本研究では,バングラデシュ農村地域における現地適応型水防災減災技術の構築と洪水時における水質汚染の抑制と環境保全技術の開発を行い,災害レジリエンスと環境共生の融合した持続可能な農村づくり手法の確立を目指す.農村地域の災害脆弱性を把握したうえで,伝統的河川工法で河岸侵食を抑制し,ハザードマップとタイムラインで現地に適応した減災対策を提案する.また,汚染物質の輸送と堆積プロセスを可視化するツールやバイオマス資源のリサイクル技術を開発する.本研究では,バングラデシュ農村地域における現地適応型水防災減災技術の構築と洪水時における水質汚染の抑制と環境保全技術の開発を行い,災害レジリエンスと環境共生の融合した持続可能な農村づくり手法の確立を目指す.農村地域の災害脆弱性を把握したうえで,伝統的河川工法で河岸侵食を抑制し,ハザードマップとタイムラインで現地に適応した減災対策を提案する.また,汚染物質の輸送と堆積プロセスを可視化するツールやバイオマス資源のリサイクル技術を開発する.