hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力に関する研究

本研究は、介護老人保健施設の看護職に必要とされている看護実践能力の現状を把握し、介護老人保健施設に勤務する看護師の看護実践能力を測定するための尺度を開発することを目的とした。その結果、介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力自己評価尺度は、第1因子【高い医療依存度への対応】、第2因子【在宅復帰に向けたシームレスな支援】、第3因子【機能維持・向上への取り組み】、第4因子【食への取り組み】、第5因子【生活を守る管理的側面】の5因子37項目で生成され、信頼性・妥当性が確認できた。1.「介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力尺度」原案作成担当者会議の実施:先行文献を基に、介護老人保健施設の看護師に求められる役割について、高齢化率1位の秋田県の退院調整看護師、介護老人保健施設管理者・看護師、ケアマネージャーと研究者らがそれぞれの立場からディスカッションし、65項目を抽出した。2.全国の介護老人保健施設を選定: 1の原案作成担当者会議での検討を踏まえ、「在宅強化型」「在宅復帰・療養支援型」「一般型」の施設側の特徴による分類と、地域の特徴を施設選定基準として設定した。抽出した10都道府県毎に、登録施設の中から無作為に1施設を選択し、電話で研究内容及び依頼内容を伝え、承諾が得られた施設の施設長あてに依頼文書を郵送した。3.インタビュー調査:インタビューガイドを作成し、高齢化率上位や過疎化が進む都道府県、高齢化率下位の都道府県、大都市の合計10か所の介護老人保健施設に従事する看護管理者1名、看護師1名に対してインタビュー調査を実施した。4.原案の作成:原案作成担当者会議とインタビュー結果より、看護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力に関するデータを抽出し、類似性によって分類した。その結果、「1.生活を支える援助」「2.医療処置に関する技術」「3.家族の理解と援助」「4.専門性の開発」「5.多職種との連携」「6.シームレスな支援」「7.管理的な側面」「8.安全の側面」「9.倫理的な側面」の9カテゴリー、67項目の質問内容を抽出した。5.内容妥当性の検証:老年看護学に精通した研究者2名、看護実践能力に精通した研究者1名、尺度開発に精通した研究者2名、実践家2名の合計7名の専門家からスーパーバイズを受け、質問内容及び評価方法を修正した。以上までの段階で抽出された原案内容を、全国10か所のインタビュー調査を実施した対象者へ郵送し、内容確認を依頼中である。1.インタビュー調査を実施した全国10か所の介護老人保健施設の看護管理者と看護師(各1名)に対し、抽出された質問項目原案内容67項目について内容妥当性の検討を依頼した。その結果、質問項目の表現方法の修正や新たな質問項目の追加によって69項目が抽出された。2.予備調査は上記1で協力を得た10施設に勤務する看護師全88名を対象に実施した。返送のあった46名(回収率52.3%)のうち未回答が多い1名を除いた45名を分析対象とした(有効回答率51.1%)。対象者のうち複数名(2名)が答えられなかった1項目に関しては、原案作成担当者会議メンバーの看護管理者及び看護師との協議の結果、他の項目と統合し表現内容を修正した。その他に複数名が答えられなかった項目はなかった。また、答えられなかった対象者が1名いた9項目に関しても、協議の上、表現の一部を修正した。そのうえで、項目ごとに回答率、平均値、標準偏差、最小値ー最大値による質問項目の修正と項目間相関分析を実施し、5項目を削除して尺度項目を63項目とした。これらについて研究者間で協議し、尺度を構成する63項目すべてが看護師にとって回答可能であること、内容的妥当性が確保されていることを確認した。3.本調査の対象数は、分析必要回収数を質問63項目の7倍の441に設定し、回収率4割を見込んで1103名とした。275施設(1施設4名配布)を対象に本調査を実施した。返送のあった315名(回収率28.6%)中、2名を除く313名(有効回答率28.4%)と、再テスト法の回答155名から1施設4名をランダムサンプリングした46名の、計359名を分析対象とした。4.信頼性を検討するため、再テスト法を行った。分析必要回収数を4050と設定し、15施設155名(施設の全看護職へ配布)を対象とした。1回目の質問紙郵送から1カ月のインターバルを経て2回目の質問紙を郵送した。返送のあった44名(回収率28.4%)中、37名を分析対象とした(有効回答率23.9%)。平成2728年度の研究計画は、介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力尺度の信頼性・妥当性の検討および看護実践能力の構造化である。現在、質問紙の回収を終え、信頼性・妥当性の分析中である。今後はその結果を基に看護実践能力を構造化していく予定である。1.63項目全てに欠損のなかった321名を最終分析対象とした。2.項目分析では、平均値及び、最小値ー最大値の範囲に偏りがある項目はなく、天井効果や床効果を示す値もなかった。

I -T相関分析では、一貫性を損なっている項目はなく、G-P分析でも、2群間の得点に有意差があったため削除項目はなかった。3.因子分析では、63項目で探索的因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った。因子数は初期の固有値1.0以上、スクリープロットの傾斜を基準に分析した結果、5因子に決定した。質問項目の取捨選択の基準は、共通性が0.2以下の項目、因子負荷量が0.4以下及び、所属因子以外の因子負荷量も高値の項目を除いて因子分析を繰り返し、最終的に因子負荷量が0.4以下及び、所属因子以外への因子負荷量が0.3以上の項目を除外した。その結果、介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力尺度は、第1因子【高い医療依存度への対応】、第2因子【在宅復帰に向けたシームレスな支援】、第3因子【機能維持・向上への取り組み】、第4因子【食への取り組み】、第5因子【生活を守る管理的側面】の5因子37項目で生成された。4.尺度全体のCronbachのα係数は0.978、下位尺度のCronbachのα係数は0.9090.968であった。再テスト法(最終分析対象:尺度項目37項目全てに欠損のなかった31名)の相関はr=0.809であり、内的整合性や安定性が認められ信頼性が確保できた。専門家からのスーパーバイズ及び、インタビュー対象者及びプレテスト対象者に、質問項目を検討してもらい内容の妥当性を確認した。また、因子分析から抽出された因子と質問紙原案の構成概念との一致状況や各因子の構造から、構成概念の妥当性も確認できた。5.これらの5因子を包含して、「介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力尺度概念図」を構成した。本研究は、介護老人保健施設の看護職に必要とされている看護実践能力の現状を把握し、介護老人保健施設に勤務する看護師の看護実践能力を測定するための尺度を開発することを目的とした。その結果、介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力自己評価尺度は、第1因子【高い医療依存度への対応】、第2因子【在宅復帰に向けたシームレスな支援】、第3因子【機能維持・向上への取り組み】、第4因子【食への取り組み】、第5因子【生活を守る管理的側面】の5因子37項目で生成され、信頼性・妥当性が確認できた。平成26年度の研究計画は、1.原案作成担当者会議の実施2.インタビューガイドの作成と全国調査(全国10か所の介護老人保健施設の看護職へのインタビュー)3.実践家による内容妥当性の検討4.全国調査を実施した同じ対象者へ質問項目を郵送し内容の確認5.プレテスト6.項目分析後、「介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力」尺度項目の完成、であった。研究計画のうち、13は終了し、現在4について回答を回収中である。やや遅れた原因としては、インタビュー結果の分析と内容妥当性の検討に時間がかかったことがある。特にインタビュー結果のデータ分析は、本研究の根幹である尺度の項目内容に直結するため、共同研究者と意見交換しながら慎重に作業を進めた。また、項目内容の妥当性についても様々な立場からご意見がいただけるよう7名の専門家による内容妥当性検討を依頼し、修正内容についての確認作業等により時間を要した。今後は5.プレテストから実施する。26年度、27年度で完成した「介護老人保健施設に従事する看護師の看護実践能力」尺度項目について第20回日本看護管理学会学術集会(28年8月)で発表する予定である。今後は尺度の信頼性・妥当性の分析を続け介護老人保健施設の看護実践能力の構造化概念図を作成する。
インフルエンザウイルス感染モデルにおける記憶B細胞の新規再活性化機構の解明

インフルエンザウイルス感染症などの急性感染症においては記憶B細胞による抗原親和性の高い、より迅速な抗体産生応答がその重症化、致死率の改善において非常に重要な役割を果たす。本研究ではインフルエンザウイルスを認識した記憶B細胞が再活性化する際、CD4+T細胞非依存的により迅速にウイルス中和活性の高い抗体を産生する事を明らかとし、更にこの再活性化経路がウイルス粒子内に存在するTLRリガンドであるssRNAを介したB細胞内因性のTLR7-MyD88の経路を通したものであることを明らかとした。これらの結果はウイルス特異的な記憶B細胞の新たな再活性化メカニズムを示すとともに、記憶B細胞からの、より高い親和性の抗体を迅速に産生させるための新たなワクチンストラテジーを提案するものである。平成23年度に行った研究において、記憶B細胞はインフルエンザウイルス粒子を認識しT細胞非依存的な抗体産生応答を行う際にウイルス粒子に存在するTLR7ligandであるssRNAによるTLRシグナルを受けることが必須であることを明らかとした。そこで平成24年度では、このT細胞非依存的な抗体産生応答におけるTLRシグナル依存性が記憶B細胞とナイーブB細胞において異なるのかどうかを厳密に比較解析を行うため、インフルエンザウイルスのHA抗原に対して特異的なB細胞抗原受容体をノックインしたマウス(VHKIマウス)とTLR7ノックアウトマウスを掛け合わせることにより作成したTLR7欠損VHKIマウス、またTLR7が正常なVHKIマウスからそれぞれナイーブB細胞を純化し、インフルエンザウイルス粒子に対する抗体産生応答を比較解析した。その結果、記憶B細胞とは異なりナイーブB細胞ではT細胞非依存的な抗体産生応答にTLR7を介したTLRシグナルは必須ではないことが明らかとなった。この結果は記憶B細胞とナイーブB細胞ではその抗体産生応答におけるシグナル要求性が異なる事を示唆している。更にこの記憶B細胞によるT細胞非依存的な抗体産生応答はT細胞依存的な応答に比し、早期から抗体産生応答を誘導し、更に抗原への親和性、またウイルスの中和活性に関してもT細胞依存的な応答により産生された抗体に比し高いことが明らかとなった。インフルエンザウイルスのHA抗原に対する中和過程において、抗体がHA抗原のどの領域を認識するかはユニバーサルなインフルエンザワクチンを作る上でも現在非常に重要な課題となっているため、このT細胞非依存的に産生された抗体の指向性をHI試験により判別したところ、HA抗原の最上部に存在するシアル酸結合領域を認識する抗体がより多く産生している事を明らかとした。平成23年度に行った研究により、当初の目的とするT細胞非依存的な記憶B細胞の再活性化機構において、B細胞内因性のMyD88が必須の役割を果たしていることを明らかとした。つまり、B細胞のみでCreが発現するmb1CreマウスとMyD88flox/floxマウスとを交配し、B細胞のみでMyD88を欠損するマウスを作製した。これらのマウスに不活化インフルエンザワクチンを投与して、形成されたインフルエンザウイルス特異的な記憶B細胞のT細胞非依存的な再活性化を解析した結果、このマウスでは記憶B細胞の形成過程はほぼ異常がないものの、ウイルス粒子に対するT細胞非依存的な再活性化応答のみが完全に欠失することを明らかとした。更に、記憶B細胞がT細胞非依存的な再活性化をおこす際、MyD88の上流で働いているTLRとしてインフルエンザウイルス粒子内に存在するssRNAを認識するTLR7に着目し、TLR7KOマウスとインフルエンザウイルスのHA抗原特異的なイムノグロブリンの遺伝子組み換えマウスを交配した。このマウス由来のB細胞を野生型のレシピエントマウスに移入することでTLR7が欠損した移入細胞由来の記憶B細胞を形成させ、その再活性化応答を解析した。その結果、B細胞のみでTLR7が欠損することにより、T細胞非依存的な記憶B細胞の再活性化応答が完全に欠失することを明らかとした。これらの結果からインフルエンザウイルスに対する記憶B細胞のT細胞非依存的な再活性化応答にはB細胞内因性のTLR7-MyD88を介したシグナルが必須の役割を果たしていることが明らかとなった。これらの結果は現行のインフルエンザワクチンにTLR ligandを含ませることでT細胞依存性、非依存性の両方の活性化機構を刺激し、記憶B細胞のbooster効果を高められる事を示している。当初の研究計画通り、平成23年度内にB細胞特異的なMyD88ノックアウトマウスを作製し、T細胞非依存性の記憶B細胞の再活性化機構におけるB細胞内因性のMyD88

signalの役割をあきらかとした、また、このMyD88の上流でインフルエンザウイルス粒子由来のTLR ligandを認識するTLRとして、TLR7を同定し、TLR7欠損記憶B細胞を解析することで、MyD88欠損記憶B細胞と同様のphenotypeを示すことを明らかとした。これらの結果から当初の目的である記憶B細胞におけるT細胞非依存的な再活性化に必須となる経路としてTLR7-MyD88の経路の存在を明らかにした。平成24年度は、当初の計画通り記憶B細胞がナイーブB細胞に比してTLR-MyD88を介したシグナルへの依存性が高いメカニズムを明らかとする。その上でまず、記憶B細胞のT細胞非依存的な再活性化応答の際、MyD88の欠損によって細胞増殖、生存維持、抗体産生細胞への分化のどの過程に障害が出るのかを、記憶B細胞の細胞移入実験により明らかとする。更にここで明らかとなった障害と関係のある責任遺伝子、シグナル経路を明らかとする目的でMyD88欠損、もしくは正常記憶B細胞の遺伝子発現プロファイル、タンパク質のリン酸化等をDNAマイクロアレイ、プロテオーム解析によって網羅的に解析する。ここで同定した遺伝子をナイーブB細胞、また野生型記憶B細胞に導入するか、もしくはRNAiを用いてノックダウンすることによりMyD88欠損記憶B細胞と同様の表現型が認められるかを検証する。これらの実験結果から、記憶B細胞がナイーブB細胞に比しMyD88を介したシグナルへの依存性が高いメカニズムを明らかとする。平成24年度は主にマウスの細胞移入実験により調整したサンプルのDNAマイクロアレイ、プロテオーム解析を主体に行う。またそれらの解析により得られた候補遺伝子のクローニング、細胞への遺伝子導入による検証を行うことから、こららの実験に必要な純系マウスの購入費、飼育管理費、DNAマイクロアレイ、プロテオーム解析用の分子生物学用試薬、遺伝子組み換え実験用試薬、細胞培養用試薬等の経費が大半を占める。
超弾性バイオマテリアルの耐生体環境特性の評価と表面改質による生体適合性の改善

人体の各部位に接触しながら使用される硬組織代替材料である医用材料の一つとして、形状記憶性能を利用した生体硬組織との固定素子としての使用ならびに超弾性的性質を利用し血管内手術を可能にするカテーテルおよびステント材料としての使用を意図したNi-Ti系の形状記憶合金が注目されている。生体内がかなり苛酷な腐食環境であり、しかも生体材料が一定荷重に繰り返し荷重が重畳された力学的にも苛酷な条件下で使用されることを考えれば、同材料を信頼性高く使用するためには、これら医用・生体材料についても、腐食現象の解明などの医用・生体材料そのものの耐久性に加えて、溶出イオンの細胞毒性などの生体に対する阻害因子の解明と評価ならびに耐生体環境特性を改善が不可欠になるものと考えられる。そこで、同材料を現実に血管内ならびに股関節部に挿入し長時間使用する時の耐久性・信頼性を評価するために必要である種々の特性を明らかにすることを目指し、Ni-Ti超弾性バイオマテリアルの生体環境適合評価手法の確立と臨床応用で問題とされる成分イオンの溶出を極力抑えることを目指した表面改質技術の適用を意図して本研究を計画した。すなわち、カテーテル・ステント材料ならびに股関節部として使用が期待されるNi-Ti合金について(1)擬似生体環境中における耐生体環境特性ならびに生体毒性・生体適合性の評価手法の確立、(2)大気酸化、電気化学液相コーティング、PVDコーティングならびにイオンビームを用いた手法による種々のイオン打ち込みに基づく表面改質技術の導入による耐生体環境性の改善、ならびに(3)生体適合性に優れた材料システムの確立などを通じて臨床応用に際して生体毒性を最小限に抑えながら優れた耐久性を有する超弾性バイオマテリアルに関する材料技術を確立することを目的として種々の検討を行ない同材料の優位性を確認した。すなわち,多様な分野にまたがる研究の具体的な内容は、大別すると腐食・摩耗・疲労が共存する生体という苛酷な環境下の各種生体代替材料の耐生体環境特性の評価、代替材料が埋入される生体側に生ずる生体毒性の評価に基づく生体代替材料の生体適合性の評価ならびに各種表面改質技術の適用による耐生体環境特性ならびに生体適合性の改善などに分類されるので、3年間に渡り取り組んだ研究の成果は,下記の項目別に取りまとめた。(1)Ni-Ti形状記憶合金の生体適合性の評価および腐食進展挙動の評価、(2)マクロファージの共存による腐食挙動の加速と金属粉による細胞毒性、(3)Ni-Ti形状記憶合金の擬似生体環境中における耐食性評価及び表面改質によるその改善、(4)Biocompatibility of Calcium Phosphate Film Made by Electrochemical Method、(5)擬似生体環境下における各種生体代替材料の摩耗および腐食摩耗特性の評価、(6)Ti-Ni形状記憶合金のエロージョン・摩耗特性に及ぼす第3元素添加の効果、(7)Contact Corrosion Fatigue of Bio-Ceramic Alumina in Lactic Ringer's Solution人体の各部位に接触しながら使用される硬組織代替材料である医用材料の一つとして、形状記憶性能を利用した生体硬組織との固定素子としての使用ならびに超弾性的性質を利用し血管内手術を可能にするカテーテルおよびステント材料としての使用を意図したNi-Ti系の形状記憶合金が注目されている。(1)Ni-Ti形状記憶合金の生体適合性の評価および腐食進展挙動の評価、(2)マクロファージの共存による腐食挙動の加速と金属粉による細胞毒性、(3)Ni-Ti形状記憶合金の擬似生体環境中における耐食性評価及び表面改質によるその改善、(4)Biocompatibility of Calcium Phosphate Film Made by Electrochemical Method、(5)擬似生体環境下における各種生体代替材料の摩耗および腐食摩耗特性の評価、(6)Ti-Ni形状

記憶合金のエロージョン・摩耗特性に及ぼす第3元素添加の効果、(7)Contact Corrosion Fatigue of Bio-Ceramic Alumina in Lactic Ringer's Solution人体の各部位に接触しながら使用される硬組織代替材料である医用材料の一つとして、形状記憶性能を利用した生体硬組織との固定素子としての使用ならびに超弾性的性質を利用し血管内手術を可能にするカテーテルおよびステント材料としての使用を意図したNi-Ti系の形状記憶合金が注目されている。生体内がかなり苛酷な腐食環境であり、しかも生体材料が一定荷重に操り返し荷重が重畳された力学的にも苛酷な条件下で使用されることを考えれば、同材料を信頼性高く使用するためには、これら医用・生体材料についても、腐食現象の解明などの医用・生体材料そのものの耐久性に加えて、溶出イオンの細胞毒性などの生体に対する阻害因子の解明と評価ならびに耐生体環境特性を改善が不可欠になるものと考えられる。そこで、同材料を現実に血管内ならびに股関節部に挿入し長時間使用する時の耐久性・信頼性を評価するために必要である種々の特性を明らかにすることを目指し、Ni-Ti超弾性バイオマテリアルの生体環境適合評価手法の確立と臨床応用で問題とされる成分イオンの溶出を極力抑えることを目指した表面改質技術の適用を意図して本研究を計画した。すなわち、カテーテル・ステント材料ならびに股関節部として使用が期待されるNi-Ti合金について(1)擬似生体環境中における耐生体環境特性ならびに生体毒性・生体適合性の評価手法の確立、(2)大気酸化、電気化学液相コーティング、PVDコーティングならびにイオンピームを用いた手法による種々のイオン打ち込みに基づく表面改質技術の導入による耐生体環境性の改善、ならびに(3)生体適合性に優れた材料システムの確立などを通じて臨床応用に際して生体毒性を最小限に抑えながら優れた耐久性を有する超弾性バイオマテリアルに関する材料技術を確立することを目的として種々の検討を行った。人体の各部位に接触しながら使用される硬組織代替材料である医用材料の一つとして、形状記憶性能を利用した生体硬組織との固定素子としての使用ならびに超弾性的性質を利用し血管内手術を可能にするカテーテルおよびステント材料としての使用を意図したNi-Ti系の形状記憶合金が注目されている。同材料を現実に血管内ならびに股関節部に挿入し長時間使用する時の耐久性・信頼性を評価するために必要である種々の特性を明らかにすることを目指し、Ni-Ti超弾性バイオマテリアルの生体環境適合評価手法の確立と臨床応用で問題とされる成分イオンの溶出を極力抑えることを目指した表面改質技術の適用を意図して本研究を計画した。
大量非構造データ間の概念構造を考慮した論理的検索ビューに関する研究

情報技術の発展により、人類が創出する情報量が爆発的に増大している。データベース化されていない膨大な非構造データから、単なるキーワード検索だけで必要な情報を抽出してくることは容易ではない。本研究では、組織や個人のシステムが保持する膨大な量の非構造データに対するアクセス性を高めるため、非構造データ間の関係を考慮した論理的検索ビューを提供することを目的とする。キーワード情報を含まないファイルに対する論理的検索ビューの提供に関して、アクセス履歴から使用時間の近いファイル同士を関連ファイルとして検出する手法をこれまで検討してきたが、本年度は通常のファイルの読み書き操作だけではなく、改名(Rename)、移動(Move)、複製(copy)の3つの操作(RMC操作)に新たに着目した。利用者がよく見せる行動として、新たな作業に取り掛かる際に、過去の作業で使用したファイルを複製・改名して再利用することがあるが、この場合、新規作業で作成されたファイル群とRMC操作が行われた過去の作業のファイル群の間には強い関連があるとみなすことができる。本研究ではRMC操作の有無を関連度に反映させる手法を提案し、評価を行った。さらに、本年度はファイル間の関連度だけでなく、ファイルとWebページ間の関連度を抽出する手法の検討を行った。ファイルアクセス履歴に加えてWebアクセスの履歴も用いることで、ファイルを操作した際に一緒に閲覧していたWebページも含めて関連するグループとして提示することができる。ファイルアクセスログとWebアクセスログから関係抽出を行う手法を2つ提案し、それぞれの比較評価を行った。非構造データ間の関係を考慮する場合、その対象によって扱いが異なってくる。本年度は、キーワード情報を含まない各種ファイル、電子的プレゼンテーションスライドを用いた講義・講演コンテンツ、テロップを含むテレビ映像、機関リポジトリ内の論文データ、といった対象に対して、そのデータの特質を考慮した論理的検索ビューの提供を試みた。キーワード情報を含まない各種ファイル集合に対する論理的検索ビューの提供に関しては、アクセス履歴から使用時間の近いファイル同士を検出し、関連するファイルを仮想フォルダとして提供するための手法の提案と、実験による評価を行い、その効果を示した。講義・講演コンテンツについては、講義・講演コンテンツアーカイブスを対象にした複数の講演に対するダイジェスト生成の手法を提案し、評価を行った。テロップを含むテレビ映像に関しては、テロップ認識と時間情報を使って、会話シーンと解説シーンの判定を行い、キーワードに関連する対象シーンを検索する手法の提案と評価を行い、提案手法の効果を示した。機関リポジトリ内の論文データに関しては、リポジトリ内で不足する情報を外部情報源から効率よく求めて、論文間の関連をビューとして示す手法の提案と評価を行い、効果を示した。
細胞膜の揺らぎ修飾による造血器腫瘍の制御

血液細胞の細胞膜流動性は、ウィルス感染や腫瘍化により変化する事が知られている。そこで、細胞膜の揺らぎがヒトの正常造血、ウィルス感染及び造血器腫瘍へ及ぼす影響を解明し、その成果を造血障害や造血器腫瘍の治療に応用すること目的に研究を行った。細胞膜の流動性に影響を及ぼす薬物として、1Hybrid Liposome (HL)、2Cepharanthine (CEP)、3HAMLET (human α-lactalbumin made lethal to tumor cells)に注目し、これらの薬物による細胞膜流動性の変化が血液細胞及び悪性腫瘍に及ぼす影響について解析した。1HLは、ヒト原発性滲出性悪性リンパ腫(Primary effusion lymphoma: PEL)細胞株に選択的に融合・蓄積することにより細胞膜の流動性が亢進し、PEL細胞にアポトーシスを誘導することが証明された。PELマウスモデルにHLを連日投与したところ腫瘍性腹水の高度の減少が認められたが、副作用は認められなかった。2CEPはタマサキツヅラフジの根から単離されたアルカロイドであり、細胞膜安定作用とNK-κBを有する。CEPは、胆管細胞癌の転移を抑制する事、膜安定化作用を介してHIV-1感染を抑制することを示した。3HAMLETは、部分変成α-lactalbuminとオレイン酸の複合体であり、腫瘍細胞に選択的に取り込まれて抗腫瘍効果を示す。HAMLETにより、細胞膜の流動性が増加し、腫瘍細胞にオートファジーとアポトーシスを誘導することを示した。血液悪性腫瘍においては細胞膜流動性が亢進しており、膜流動性を急激に変化させることでこれらの腫瘍細胞はアポトーシスに陥ることが判明した。これらの薬剤はマウスを用いた動物実験でも安全性と有効性が確認され、今後の臨床応用が強く期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、"細胞膜の揺らぎ"がヒトの正常造血、ウィルス感染症及び造血器腫瘍へ及ぼす影響を解明し、その成果を造血障害や造血器腫瘍の治療に応用することである。特に、HIV-1と腫瘍ウィルス(HHV-8,HTLV-1,HHV-8等)感染の造血系への影響及び造血器腫瘍に焦点を絞り、"細胞膜の揺らぎ(流動性の変化)"が、これらの細胞機能に及ぼす影響とその機序を解明する。そのために培養系と生体イメージング用に開発された免疫不全マウスを用いてヒト化マウス・ヒトウィルス感染症モデルマウス・ヒト造血器腫瘍モデルマウスを作成して解析を行っている。平成23年度は、Hybrid liposome (HL)とCepharanthine (CEP)による細胞膜流動性の変化とHIV-1感染への影響について検討した。その結果、HL添加により血球の細胞膜流動性は増加し、その結果HIV-1の細胞への融合が増幅されることが判明した。逆にCEP添加により細胞膜流動性は減少し、HIV-1の感染は抑制されたことから、細胞膜流動性の制御により、HIV-1感染制御が可能であることが示唆された。また、HHV-8感染を原因とする悪性リンパ腫であるPrimary effusion lymphoma (PEL)のマウスモデルを用いて、BerberineとDiethyldithiocarbamateがNF-kappaB抑制作用を介して抗PEL効果を有する事を証明した。PELは予後不良で従来の抗腫瘍薬に耐性を有する事から、NF-kappaB阻害薬の有用性が期待できる。また、成人T細胞性白血病やEBウィルス感染を原因とする悪性リンパ腫においてもNF-kappaBは活性化していることから、NF-kappaBを標的とする標的療法はこれらの血液悪性腫瘍にも有効であることが期待される。更に、ラクトアルブミンとオレイン酸の融合体であるHAMLETが、PELに有効であるという知見を得たので、その分子機構の詳細な解明を行う予定である。一方、生体イメージング用に新たに皮膚の薄い無毛高度免疫不全マウスを樹立した。本マウスを用いて生体イメージングによる造血器腫瘍の治療評価系を樹立する予定である。

3HAMLETは、部分変成α-lactalbuminとオレイン酸の複合体であり、腫瘍細胞に選択的に取り込まれて抗腫瘍効果を示す。HAMLETにより、細胞膜の流動性が増加し、腫瘍細胞にオートファジーとアポトーシスを誘導することを示した。血液悪性腫瘍においては細胞膜流動性が亢進しており、膜流動性を急激に変化させることでこれらの腫瘍細胞はアポトーシスに陥ることが判明した。これらの薬剤はマウスを用いた動物実験でも安全性と有効性が確認され、今後の臨床応用が強く期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、(1)HIV-1感染における細胞膜流動性変化の重要性、(2)PELマウスモデルを用いた抗腫瘍薬の評価、(3)新たな無毛高度免疫不全マウスの樹立を行っており、研究は順調に進んでいる。平成24年度は、引き続き"細胞膜の揺らぎ"がヒトの正常造血、ウィルス感染症及び造血器腫瘍へ及ぼす影響について解析する。(1)HIV-1感染における細胞膜流動性変化の重要性について、その分子機序を明らかにする。特にPI3Kを標的に研究を行う。(2)HAMLETの抗腫瘍効果についてまとめる。(3)新たな無毛高度免疫不全マウスを用いた生体イメージングによる造血器腫瘍の治療評価系の樹立を目指す。
褐色細胞腫・神経芽細胞腫の早期診断法(ニューロペプチドY測定の臨床応用への試み)

昨年度はブタNPYに対する抗体を用いた抽出法によるNPYの基礎的検討と臨床的意義についての検討を行い、日本内科学会(昭和63年3月)で発表した。組織中及び血中NPYの同定をHPLCを用いて同定を試みたが、ヒトNPYはそのアミノ酸配列にMetを含むことから、その酸化の程度によりHPLCでの溶出部位が異なり、ヒトNPYの同定に困難があった。外国の論文をみても、血中ヒトNPYのHPLCでの同定に関するものはほとんどみられない。これは前述の如く、その構造にMetを含むことによるものと思われる。本年度は、本研究費により購入したHPLC用カラムを用いることによって、我々の抽出法によるRIA法で測定しているIR-NPYが合成ヒトNPYと一致することを証明することができた。これらの検討に基づいて、更にヒトNPYの抗体を作製し、抽出法によるRIA法で広範に種々疾患の血中NPYを測定し、褐色細胞腫、神経芽腫群腫瘍以外にも横紋筋肉腫でもNPYを産生することを我々が世界で初めて報告した第1例に続いて本年度の研究により第2例目を発見することができた。これは日本内分泌学会(昭和63年10月)で発表した。更に、本年度は新しく作製したヒトNPY抗体を用いた微量のplasma(100μl)での無抽出法を確率し、抽出法との比較検討を行い、日本内科学会東北地方会にて報告した(平成1年2月)。この無抽出法は抽出法と同様にNPY産生腫瘍の発見に有用であることが確認され、微量無抽出法はより多くの検討を迅速に測定できるということからNeural Crest由来腫瘍のスクリーニング・診断に(その微量という点から、小児科領域も含めて)有用であると考えられた。以上のように本研究補助金により、NPYに関する初期の目的を十分に達成することができた。NPY測定の基礎的検討と臨床的意義についての検討を行った.既に作製した抗NPY血清を用いたRIAにて,褐色細胞腫・神経芽腫群腫瘍を含めた種々疾患血中NPYと腫瘍組織中NPYを測定し, Sephadex G50によるゲル・クロマトグラフィーとHPLCによる検討を加えた.褐色細胞腫では患者血中NPYと腫瘍組織中NPY含量との間には正の相関関係が認められ,また静脈サンプリングでは腫瘍のdrainage vein中のNPYが他部位に比べ高値であった腫瘍自身よりNPYが放出されると考えられた(昭和62年11月日本内分泌学会秋期大会).また神経芽腫群腫瘍では血中NPYが高値を示した例が予後が悪く, NPYは本腫瘍の生命予後のマーカーとして, HVA, VMAよりもむしろ有用であると思われた.免疫染色では,褐色細胞腫・神経芽腫群腫瘍双方で腫瘍細胞に腸性所見が認められた. (昭和63年3月日本内科学会発表予定).これらNPY産生腫瘍の腫瘍組織中NPYをSephadex G50にて検討したところ, 17例中3例を除きNPY免疫活性の大部分は合成NPYに一致した部位に認められたが, 3例では比較的多量のNPY免疫活性が大分子領域に認められ, NPY precursorの存在が示唆された. (1988, 7月国際内分泌学会発表予定).また腎不全では健常者に比べ血中NPYが高値を示し,非透析者では血中NPYは血清Crに正の相関を示し,腎がNPY代謝に関与していること, NPYが腎不全時の高血圧の一因である可能性を示唆した(J. Hypertension1987).以上の様に研究補助金により広範囲にわたるNPY研究が可能となった.本年度の研究実施計画に沿って、1NPY測定の基礎的検討、2NPY測定の臨床的意義についての検討を行った。1については、ヒトNPYとウシthyroglobulinとをcarbodiimideで結合させ家兎に免疫することによって、構造の類似したPYYと交又しない特異性の高いNPY抗体の作製に成功し、本研究補助金で購入した第二抗体を用いた高感度のヒトNPYの測定法を完成させた。これまでに完成させたブタNPY抗体(ヒトNPYと100%交又)を用いたNPY測定法と共に正常者及び諸種疾患の血漿NPYや腫瘍組織中のNPYを測定した。NPYのアミノ酸配列はPYYと類似しているために、血漿や腫瘍組織から抽出された免疫活性NPYについてcolumn chromatographyや高速液体クロマトによる分析を必要とした。本研究補助金で購入した高速液体クロマト用のcolumnや充てん剤などをこの目的のために使用した。その成果は日本内分泌学会総会(昭和61年5月)及び日本内分泌学会秋期学術大会(昭和61年10月)で発表した。2については、正常者21例,本態性高血圧症20例、褐色細胞腫7例、神経芽腫群腫瘍13例、クッシング病5例、甲状腺機能亢進症12例、原発性アルドステロン症4例、その他の内分泌疾患9例、慢性腎機能不全8例及び血液透析患者10例の計109例について血漿NPYを測定しNPY測定の臨床的意義を検討した。褐色細胞腫と神経芽腫群腫瘍患者では血漿NPYは極めて高値を示した。また、慢性腎不全や血液透析患者も高値を示した。これらのことから、腎機能に注意して判定すればNPY測定はneural crest由来の腫瘍(褐色細胞腫、神経芽腫群腫瘍)の腫瘍マーカーの一つとして臨床診断に役立つものと考えられた。以上、本年度の研究目標は本年度の研究補助金によって100%達成することができた。

昨年度はブタNPYに対する抗体を用いた抽出法によるNPYの基礎的検討と臨床的意義についての検討を行い、日本内科学会(昭和63年3月)で発表した。組織中及び血中NPYの同定をHPLCを用いて同定を試みたが、ヒトNPYはそのアミノ酸配列にMetを含むことから、その酸化の程度によりHPLCでの溶出部位が異なり、ヒトNPYの同定に困難があった。外国の論文をみても、血中ヒトNPYのHPLCでの同定に関するものはほとんどみられない。これは前述の如く、その構造にMetを含むことによるものと思われる。本年度は、本研究費により購入したHPLC用カラムを用いることによって、我々の抽出法によるRIA法で測定しているIR-NPYが合成ヒトNPYと一致することを証明することができた。これらの検討に基づいて、更にヒトNPYの抗体を作製し、抽出法によるRIA法で広範に種々疾患の血中NPYを測定し、褐色細胞腫、神経芽腫群腫瘍以外にも横紋筋肉腫でもNPYを産生することを我々が世界で初めて報告した第1例に続いて本年度の研究により第2例目を発見することができた。これは日本内分泌学会(昭和63年10月)で発表した。更に、本年度は新しく作製したヒトNPY抗体を用いた微量のplasma(100μl)での無抽出法を確率し、抽出法との比較検討を行い、日本内科学会東北地方会にて報告した(平成1年2月)。この無抽出法は抽出法と同様にNPY産生腫瘍の発見に有用であることが確認され、微量無抽出法はより多くの検討を迅速に測定できるということからNeural Crest由来腫瘍のスクリーニング・診断に(その微量という点から、小児科領域も含めて)有用であると考えられた。以上のように本研究補助金により、NPYに関する初期の目的を十分に達成することができた。
能動イオン素子による特定イオン輸送ベクトルの外部刺激同調制御

本研究では、能動イオン素子のモデルとして、正荷電層(P層)、pH記憶負荷電層(N層)を有するPNP型pH記憶イオン素子を作製し、このイオン素子のイオン輸送特性をソース、ドレイン、ゲートセルを有する3セル拡散透析実験系において評価した。そのため、まずポリビニルアルコール(PVA)に2mol%のアクリル酸基を共重合組成として含むポリマーとポリアリルアミンをポリマーブレンドしてキャスト製膜することでN層を作製し、またこの膜の両側にポリアリルアミンとPVAで作製した,P層を張り合わせ、160°Cで熱処理後、グルタルアルデヒドで架橋することで、PNP型pH記憶イオン素子を作製した。そのイオン素子を3セル型セルにセットし、ソースセルにKC1、ドレインセルにNaNO_3溶液を入れ、ゲートセルのpHを変化させながらソース-ドレイン間の各イオンの輸送を測定した。その結果、ゲートpHが高い場合に、ソース-ドレイン間のカチオン輸送がON状態、アニオン輸送はOFF状態になり、この状態はゲートpHを中性付近(pH5.5)にしても長時間記憶保持した。そしてゲートpHを低くした場合は、先ほどとは逆にソース-ドレイン間のカチオン輸送がOFFに、アニオン輸送がON状態となり、ゲートpHを中性付近(pH5.5)にしてもこの状態を長時間記憶保持した。これらのことからこのイオン素子はゲートpHによりソース-ドレイン間のイオン輸送を選択的にON-OFFスイッチングを行う機能を有していることが判明した。本研究では、外部刺激応答イオン素子のモデルとして、pH状態を記憶した情報と、温度情報をAND演算して出力する高分子イオン素子の作製を行い、このイオン素子を用いて外部刺激の演算結果により、特定イオンの輸送ベクトルを制御可能な能動イオン素子の開発を行う。そのため、まずポリビニルアルコール(PVA)のDMSO溶液中でN-イソプロポルアクリルアミド(NIPAAm)をin situ重合したポリマーと、PVAに2mol%のイタコン酸を共重合組成として含むポリマーをブレンドしてキャストし、160°Cで熱処理後、グルタルアルデヒドで架橋することでイオン素子を作製した。そのイオン素子をpH13、またはpH2の処理溶液に浸漬後、pH5.5のKC1溶液に保存しながら、50°Cと10°Cで膜電位を測定した。そして膜電位のデータよりイオン素子の荷電密度を算出した。その結果、このイオン素子は高pH処理(pH13)を行うと、高温では荷電密度が高い値を示すが、低温では低い荷電密度を示した。しかし、低pH処理(pH2)を行うと温度に依らず低い荷電密度を示した。これよりこのイオン素子が、高pH記憶、高温の条件のみ荷電密度が高くなるAND演算特性を示すことが判明した。イオン素子のイオン輸送ベクトルは荷電密度と関係があることが予測されているため、このイオン素子は外部刺激の演算結果により特定イオンの輸送ベクトルを制御可能であることが示唆された。
分子輪投げによる環状DNA1分子の直接リアルタイム解析

本研究課題においては、環状DNA1分子を「輪」の状態で観察して、酵素反応等を直接リアルタイムで解析することを最終目的としている。顕微鏡観察下において、独自の分子輪投げデバイスにより、環状DNA1分子を輪投げの要領でマイクロピラーに引っ掛けて「輪」の状態で捕捉する。この捕捉技術により環状DNAと酵素(ジャイレース等)や核酸結合タンパク質(ヒストン等)、周囲溶液環境との相互作用など解析を行い、環状DNAの構造・形態変化のダイナミクスの他、DNAのねじれ(トポロジー)そのものや生体イベントとの関連性をリアルタイム観察により1分子レベルで明らかにし、また直接観察により予測等に対する直接的なエビデンスを示すことを目的としている。本年度は、分子輪投げ用のマイクロ流体デバイスの開発に取り組むと共に、分子輪投げデバイスを拡張し、分子輪投げした後、ピラーを中心に微小電極対により回転電界を形成し環状DNA1分子を「真円」としてリアルタイム観察する分子フラフープ捕捉法の開発に取り組んだ。前者では、マイクロ流路中にマイクロメートルサイズのピラーを立て、ピラー構造(直径等)や流れの検討を行い高効率に環状DNA1分子を分子輪投げ(補足)できる好適なチップを達成できた。後者においては、前者の手法が確立した後に検討し、マイクロ流路内に回転電界を形成するためフォトリソグラフィや真空蒸着法などにより微小電極の作製を試み、各種電極デザインによる最適な回転電場形成のための検討を行うことにより、回転電場による環状DNA1分子の分子フラフープ捕捉を示唆できる基礎的成果を得ることができた。分子輪投げ用のマイクロ流体デバイスの開発を達成した。分子フラフープについては、回転電場を形成するための電極作製とデザイン検討に時間を要したが、回転電場による環状DNA1分子の捕捉を示唆できる成果を得ている。次年度は、引き続き分子フラフープ法の確立に取り組むと共に、当初計画通り環状DNAータンパク質複合体によるリアルタイム観察に取り組むことを考えている。現状では、研究計画の大幅な変更は考えていない。おおむね計画通りに予算を使用したが、少し条件検討の翌年度にずれ込んだ検討について、20万円弱の残額が生じた。来年度も引き続き検討を行うために、当該予算を使用する。
〈政治〉と〈経験〉の人間形成論的探究─プラグマティズムによる教育的正義の再構築─

本研究は「教育的正義」を現実的に構築していく理論的基盤を探るために,社会の組織的・集合的な行為に関わる〈政治〉の実相にせまる社会・政治理論と,人間が人間となり日常を生活し喜びや苦しみとともに成長し発達するという〈経験〉の在り方や諸相にせまる教育理論とをつなぎなおす新たな人間形成論の理論的枠組みを探究するものである。とりわけ本研究では,英米哲学における古典から現代へと至るプラグマティズムの哲学・思想的方法を手がかりとしながら,プラグマティズムが社会・政治理論と教育理論においていかなる重要性をもち,「教育的正義」を再構築するためにいかなる展開可能性と理論的諸課題をもちえているかを検討する。
シリコン/溶液界面における光励起・緩和過程への微細形態および導電性粒子担持の影響

シリコン/フッ酸溶液界面における光励起キャリアの緩和過程を強度変調光電流法(IMPS)により得られる再結合および電荷移動速度パラメータを用いて解析した。IMPS法で得られる緩和速度パラメータの物理的意味を明らかにするとともに、溶存酸素が緩和過程に及ぽす影響を検討した結果、IMPS法で得られる速度パラメータの電位依存性から、表面状態が関与する過程に大きな影響を及ぼすことが明らかになった。このように、IMPS法は表面状態が関与するような複雑な系にも適用でき、その過程に対する知見を得るための有力な手段となることを示した。触媒担持用の基体材料として多孔質シリコンの諸物性を、特に表面状態の活性その他の物性に大きな影響を与える水素存在状態を中心に赤外分光法、核磁気共鳴法、および量子化学計算により検討した。適当な条件で熱処理することによって、表面に存在する水素種のうち特定の水素種を選択脱離できることを示すとともに、水素種の存在状態の詳細な帰属を完成した。さらに、多孔質シリコン上への触媒担持法を探るために、置換めっきによる金属析出の研究を行い、光照射を行わない条件下では貴金属のみが析出し、金属は相手反応の結果生じる二酸化シリコン上に析出することを見いだした。また、光照射条件下ではニッケルのように卑な金属も析出する可能性を示した。
血清コホートにおけるネスティッド・ケース・コントロール研究

原爆被爆者集データベースに基づいた血清コホートを用いた、ネスティド・ケース・コントロル研究により、癌のはっせい機序を解明することが目的。問診票などにて生活習慣、既往歴、身体状況などを採取。10年間の追跡にて、発癌者、癌死亡者1,523人把握した。それらの対象者のうち血清と問診票の双方があるものに対して凍結保存血清を用いて6種類の血清癌マーカを測定した。症例に対して複数の対照者を年齢2歳以内の変動を許し、性をマッチングして抽出した。その結果は、症例として胃癌患者15例(男6例、女9例)その対照者57例(男21例、女36例)であった。大腸癌19例(男5例、女14例)、対照者71例(男18例、女53例)、肺癌6例(男3例、女3例)、対照者22例(男10例、女12例)であった。条件付き比例ハザードモデルを用いた解析では、生活習慣、既往歴などの要因は欠損値が多く解析に耐えられなかった。癌マーカでは、CEAとヘリコバクターピロリの感染が胃癌に対しては危険要因として、大腸癌に対しては、CEAはどちらかという対照群に異常値のものが多い結果となった。ヘリコバクターピロリ感染は大腸癌にも危険要因であった。血清コホートの観察は継続してなお行っており、さらに症例が増加してからさらなる解析を行う予定である。1988年より生活習慣を主体とした問診票による健康調査を行い同時に血清を収集したコホート集団に対して、広島県内の死亡者(総務庁より目的外使用許可を得ている死亡小票を利用)及び広島県腫瘍登録委員会組織登録資料、広島市癌登録資料(1995年まで)とのレコード・リンケージを行い、がん死亡者335人、がん発生者1,188人を同定した。これらのうちコホート設定後3年以内の発症及び死亡者はコホート設定時に既にがんを発症していた可能性があるので除いた。また、コホート設定時の調査及び中間時点(1994年)での同様な調査が出来ている者のみを対象にしたため、今年度の対象症例は胃癌発症者15例(男6.女9例、平均年齢69.7歳)、大腸癌発症者19例(男5.女14例、平均年齢68.9歳)、肺癌発症者6例(男3.女3例、平均年齢75.7歳)総計40例であった。対照群を性、年齢でマッチングし、1対2の対照例を設定した。確定した症例と対照(計120例)の凍結保存血清を用いて、血清によるがんマーカー(CEA.SCC.CA19-9.CYFRA.Helicobactor Pyroli抗体.Pepsinogen)を測定した。まだ単純集計による解析だけであるが、胃癌、大腸癌ではこれらのマーカーでは対照群と差は見られなかった。肺癌では、CEA.SCCの2つのマーカーにおいて差が認められた。がんの家族歴、喫煙習慣、飲酒習慣、コーヒーなどの生活習慣でもあまり差が認められなかった。次年度は、組織登録、癌登録資料を1997年まで利用できる予定であり、さらに症例を増やし各種の解析をおこなう。

また、コホート設定時の調査及び中間時点(1994年)での同様な調査が出来ている者のみを対象にしたため、今年度の対象症例は胃癌発症者15例(男6,女9例、平均年齢69.7歳)、大腸癌発症者19例(男5,女14例、平均年齢68.9歳)、肺癌発症者6例(男3,女3例、平均年齢75.7歳)総計40例であった。対照群を性、年齢でマッチングし、1対4の対照例を設定した。確定した症例と対照(計190例)の凍結保存血清を用いて、血清によるがんマーカー(CEA,SCC,CA19-9,CYFRA,Helicobactor Pyroli抗体,Pepsinogen)を測定した。解析の結果、胃癌、大腸癌ではこれらのマーカーでは対照群と差は見られなかった。肺癌では、CEA,SCCの2つのマーカーにおいて差が認められた。がんの家族歴、喫煙習慣、飲酒習慣、コーヒーなどの生活習慣でもあまり差が認められなかった。本年度組織登録、癌登録資料が1997年まで利用できる予定であったが、組織登録、腫瘍登録ともに確定診断が遅延しており解析に間に合わなかった。今後データの利用が可能になり次第さらに症例を増やし各種の解析をおこなう。
キノリン酸による神経細胞傷害における脂質過酸化の意義

最近、ホルボールエステル(PMA)などによるCキナーゼ(PKC)の異常な活性化により神経細胞はアルツハイマー病に見られる“neurofibrillary tangle"様変性に陥ったり、海馬の神経細胞ではその可塑性に異常を来したりすることが報告され注目を浴びている。一方、我々はこれまでの本重点研究で、キノリン酸(QA)のラット線条体への注入実験で、脂質過酸化の防御系として重要なglutathione peroxidase(GSH-PO)の神経細胞での顕著な減少と、それらの変性、細胞死を報告している。この様な脂質過酸化による神経細胞の変性、細胞死の詳細な機序の一つとして、上記のようなPKCの異常な活性化の関与の可能性があるのではないかと考え、これを証明することを試みた。PKCは色々なlipid mediatars、ことにdiacylglycerol (DAG)により活性化を受けることはつとに知られた事実である。細胞が過酸化刺激を受けた時、膜の燐脂質はそれに対し最も敏感であり、それからphospholipase Cの分解によって生じるDAGが過酸化を受ける可能性は甚だしく高い。そこで我々は実験的に大豆の燐脂質(phosphatigyl choline)より得たDAGを大気中で自動酸化してその過酸化物(DAG-OOH)を得、これをラット脳より精製したPKCに、Native DAG、PMAと共に作用させ、その活性化作用を検索した。その結果、DAG-OOHはNative DAGよりは遙かに高いPKCの活性化作用を示し、そのmodeはPMAのそれに類似していた。また、生体内ではDAG-OOHは比較的不安定で、GSH-POなどにより用意に還元され、より安定なDAG-OHになる可能性があり、本実験ではDAG-OOHにtriphenylphosphineを作用させDAG-OHを作製し、このPKC活性化作用を調べたが、DAG-OOHとほぼ同等のものであった。PMAはあくまで人工産物であり、生体内でのPMA様作用を示す物質としてoxidized DAG (DAG-OOH, DAG-OH)は注目されるべきものであろう。
日本産野生動物種の起源に関する遺伝学的研究

日本産野生動物種には、日本列島の生物地理学的な位置づけを反映して独自の分化を遂げたものが少なくない。これらの起源を解明することは、日本の研究者が日本に生息する種を対象にするという「自国に目を向ける立場」を別にしても興味深い。従来、日本産野生物動種については形態的分析に基づく分類学的および生態学的な研究がおもに行われてきたが、この方法論だけではこれら野生種の起源を解明することは難しい。近年著しい進歩を遂げた分子遺伝学的解析法は、集団遺伝学的な種の捉え型と相まってこの問題の解決に大きな力を発揮することが期待される。一方、わが国における人口の増加、経済活動の増大に伴う国土の開発、自然環境の汚染などによって、自然界における野生動物種の分布が改変され、時にはそれらの生存する脅かされるに至った現状を注視すれば、日本産野生種の分布や起源を検討するタイミングは今をおいてない。本研究は、日本産野生動物種の中から各分類群に属する代表的な動物種を選び出し、種内変異や近緑グループとの関係を明らかにして従来の分類体系を再検討するとともに、系統分類学および生態的に異なる動物種の起源について総合的に比較検討することを目的としている。ハツカネズミ・イモリ・メダカ・ウニ・ホヤなど日本に古くから生息する動物種は生物実験材料としての実用性と将来性に富む素材であり、実験動物の開発・利用という観点からもその重要性は見過ごすことはできない。野生種の起源を遺伝学的な観点から解明する研究は、必然的に種分化の遺伝機構にも踏み込むことになろう。この機構の基盤にはHybrid dysgenesisという現象にみられるように、その根底には発生機構、生殖機構の遺伝的制御という問題も包含しており、今後の生物学の新しい展開への有効な基盤となる可能性を秘めている。1.オコジョ、キタイイズナ、ニホンイイズナ、テンはそれぞれアクロセントリック(A)染色体1対だけにNORを有し、全て長腕基部に位置するintNORであった。一方、イタチはintNOR1対の他に3対のcmcNOR(A染色体の短腕未満にNORをもつ)を持つのに対し、アナグマにはintNORが1対も観察されず、cmcNORが3対観察された。intNORは固体レベルでも比較的安定した活性を示すが、cmcNORは個体によってそれぞれ出現頻度が異なっていた。2.東北・関東産のイモリの個体群は酵素蛋白組織により明瞭に2分され、東北内部では変異は極めて微小なのに対し、関東内部ではかなりの変異が認められた。また、これまでの酵素変異の研究からその存在が明らかになった南九州型イモリの分布域を特定するため詳細な調査をした。その結果、この型の分布域は鰐塚山塊を中心とするが、通常型との間に特別の地理的障壁はないことが確認された。3.セスジネスミ属7種の類縁関係をリボソ-ムDNAの制限酵素部位の多型性を整理した。また日本固有種のアカネズミの種内変異についても同様の手法で解析した。その結果、形態レベルで亜種として位置づけされてきた北海道や属島の集団は、本土集団と比較しても亜種レベルほどの遺伝的差異は認められなかった。4.日本産Eothenomys属における地理的変異をミトコンドリアDNAのRFLPを指標に9地域集団31個体について調べたところ、本州I型(スミスネズミ:京都、カゲネズミ:山梨・長野・埼玉)、本州II型(トウホクヤチネズミ、ニイガタヤチネズミ:福島・栃木)、四国型(スミスネズミ:徳島)および九州型(スミスネズミ:福岡・宮崎)の4型に遺伝的に分化していることが明らかになった。1.マウスrRNA