hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コホート研究に基づく受胎確率の推定

追跡期間中に流産に終わった妊娠については今回の分析では考慮しなかった。分析の結果、追跡開始から2年経過後までに出産に至らず、かつ妊娠継続中でない対象者は、全体の2割ほどと推定された。次に不妊治療の有無、年齢、パートナーの年齢、BMI、調査開始時までの避妊なし期間、妊娠歴、抗ミュラー管ホルモン濃度、喫煙、パートナーの喫煙、学歴、パートナーの学歴、労働時間、パートナーの学歴、収入、パートナーの収入、世帯収入と妊娠確率の関連について予備的な解析を実施した。2年後時点の累積妊娠確率は、追跡開始1年以内の不妊治療(受診あるいは検査のみの場合も含む)の有無によってはほとんど変わらなかった。すなわち、今回の対象集団においては、不妊治療を受けたカップルでも受けなかったカップルでも、調査開始から2年以内に出産に至らない確率が2割程度あることが示唆された。またサブサンプル(18名)の女性が毎日採取した尿中のエストロゲン代謝物およびプロゲステロン代謝物を測定し、両者の比の日間変動から排卵日を推定し、排卵日検査薬の結果と比較を行った。当初は新たなコホート調査を開始する予定だったが、平成27年度から実施しているコホート調査について9割以上の対象者から2年間の追跡データを得ることができたこと、またすでに採取している生体試料を用いた追加の研究が可能であることから新たなコホート調査は実施しないこととした。よって今年度はおおむね順調に研究が進展している。平成27年度に開始した妊娠確率に関する前向きコホート調査の参加者(80名)から採取した血液および尿サンプルを用いて測定を実施した。追跡開始時の対象者の適格条件は、出産経験および不妊治療を受けたことがなく、妊娠を希望して避妊をしていない20ー34歳の女性であった。血清検体中の甲状腺刺激ホルモン(TSH)、遊離トリヨードサイロニン、遊離サイロキシン、抗サイログロブリン抗体、抗甲状腺ペルオキシダーゼ抗体(抗TPO抗体)の濃度を、電気化学発光免疫測定法(ECLIA)を用いて測定した。尿検体中のヨウ素、ヒ素、カドミウム、セレン、モリブデンの各元素濃度を誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)を用いて測定した。平成30年度は特に、尿中ヨウ素濃度および血中甲状腺関連バイオマーカー濃度と妊娠確率の関連について統計解析を実施し、環境ホルモン学会研究発表会にて成果を発表した。食事からのヨウ素摂取量を反映する尿中ヨウ素濃度で対象者を3群(低・中・高)にわけると、低い群で遊離サイロキシン濃度が高く、尿中ヨウ素濃度の高い群では遊離サイロキシン濃度が低い傾向がみられた。今回測定した甲状腺関連の他のバイオマーカーについては、尿中ヨウ素濃度との関連はなかった。日本人の食事には昆布やひじきなどヨウ素を含む食品が多いが、今回の結果は食事を通した高レベルのヨウ素摂取が遊離サイロキシン濃度を低下させる可能性を示唆している。ただし今回は対象者数も少なく、1回のみの採尿および採血によって得られた結果であるため、現代の日本人におけるヨウ素摂取と甲状腺機能の関連を解明するためにはさらなる研究が必要である。尿中ヨウ素濃度と妊娠確率については、予備的な解析において有意な関連はみられなかった。現在、統計解析を継続して実施している。
脊髄後角細胞における痛覚情報伝達機序の解明:細胞内カルシウムイオンおよび細胞内電位変化の定量的評価

脊髄ニューロンへのカルシウムイオンの流入は,持続性疼痛の発生とその維持において重要な役割を果たしている.In vivo研究において,末梢性炎症モデルにおける脊髄の疼痛情報伝達にカルシウムイオン流入が重要な役割を果たしていることが知られてきた.最近では,脊髄における情報伝達物質としてのプロスタグランジンE2(PGE2)に関心が向けられてきている.この研究では,カラゲナンのラット足底皮下に注入することによる炎症性疼痛モデルを作製し,脊髄スライスの後角ニューロン内のカルシウムイオン濃度([Ca2+]i)を測定し,PGE2灌流による[Ca2+]Iの反応性を炎症側,非炎暑右側にて比較し,また,PGE2に対する受容体サブタイプEP1受容体拮抗薬の影響を検討した.カラゲナンによる炎症ラットの脊髄を摘出し,その横断スライスを作製した.蛍光色素Fura-2AMを負荷し,脊髄後角における([Ca2+]i)を測定した.PGE2を灌流し,炎症側,非炎症側の反応の差を観察した.また,EP1受容体拮抗薬ONO-8711を同時灌流することにより,その影響を検討した.その結果,炎症側の脊髄後角II-V層のニューロンの[Ca2+]iは非炎症側に比べて高かった.PGE2灌流による[Ca2+]iの反応は,炎症側脊髄後角第III-IV層にて大きく,この反応は,EP1受容体拮抗薬ONO-8711の灌流により完全に抑制された.炎症性疼痛において,脊髄後角ニューロンは感作されており,疼痛伝達物質PGE2に対する感受性の亢進によるニューロンの[Ca2+]Iの上昇はPGE2に対する受容体サブタイプEP1受容体の活性化を介して生じていることが明らかとなった.脊髄ニューロンへのカルシウムイオンの流入は,持続性疼痛の発生とその維持において重要な役割を果たしている.In vivo研究において,末梢性炎症モデルにおける脊髄の疼痛情報伝達にカルシウムイオン流入が重要な役割を果たしていることが知られてきた.最近では,脊髄における情報伝達物質としてのプロスタグランジンE2(PGE2)に関心が向けられてきている.この研究では,カラゲナンのラット足底皮下に注入することによる炎症性疼痛モデルを作製し,脊髄スライスの後角ニューロン内のカルシウムイオン濃度([Ca2+]i)を測定し,PGE2灌流による[Ca2+]Iの反応性を炎症側,非炎暑右側にて比較し,また,PGE2に対する受容体サブタイプEP1受容体拮抗薬の影響を検討した.カラゲナンによる炎症ラットの脊髄を摘出し,その横断スライスを作製した.蛍光色素Fura-2AMを負荷し,脊髄後角における([Ca2+]i)を測定した.PGE2を灌流し,炎症側,非炎症側の反応の差を観察した.また,EP1受容体拮抗薬ONO-8711を同時灌流することにより,その影響を検討した.その結果,炎症側の脊髄後角II-V層のニューロンの[Ca2+]iは非炎症側に比べて高かった.PGE2灌流による[Ca2+]iの反応は,炎症側脊髄後角第III-IV層にて大きく,この反応は,EP1受容体拮抗薬ONO-8711の灌流により完全に抑制された.炎症性疼痛において,脊髄後角ニューロンは感作されており,疼痛伝達物質PGE2に対する感受性の亢進によるニューロンの[Ca2+]Iの上昇はPGE2に対する受容体サブタイプEP1受容体の活性化を介して生じていることが明らかとなった.初年度は,神経細胞内カルシウムイオン濃度測定を施行するにあたって,機器の購入,設定を行い,神経後根内細胞群の細胞内カルシウム濃度の測定にてランニングを行った.続いて,脊髄スライス標本における細胞内カルシウムイオン濃度測定を施行し,片側坐骨神経結紮による末梢神経損傷ラットを作成し,その脊髄スライスにおけるグルタミン酸還流による細胞内カルシウムイオン濃度の変化を患側および健側にて比較検討を行っている.現在のところ,明らかに神経損傷側の脊髄後角内細胞群は,グルタミン酸負荷により細胞内カルシウムイオン濃度が健側に比較して有意に上昇することが明らかになりつつある.引き続き,カルシウムイオン濃度上昇の分布の細かい分析を行うとともに,サブスタンスP,グルタミン酸の作用受容体作動薬(AMPA,NMDA,kainate)別の反応差を検討する.ラット脊髄スライス標本における細胞内カルシウムイオン濃度測定を施行した.病的疼痛モデルとして,坐骨神経切断または坐骨神経結紮による末梢神経損傷モデルおよび後ろ足片側へのカラギーナン皮下注入により作製する末梢炎症性疼痛モデルを用いた.それらの完成されたモデルにおける腰部脊髄スライスの脊髄後角第II層,第IIIおよびIV層,第V層における細胞内カルシウムイオン濃度を検討した.末梢神経損傷モデルでは,患側第V層におけるカルシウムイオン濃度は,健側に比べ,有意に高い濃度であることが明らかにされた.また,末梢炎症性疼痛モデルでは,患側第IIIおよびIV層,第Vにおけるカルシウムイオン濃度が健側に比べ有意に上昇していることが明らかとなった.現在,これらの脊髄スライスにおける興奮性アミノ酸であるグルタミン酸の灌流による細胞内カルシウムイオン濃度の変化を患側および健側にて比較検討を行っている.その結果,神経損傷側または炎症側の脊髄後角内細胞群は,グルタミン酸負荷により細胞内カルシウムイオン濃度が健側に比較して有意に上昇することが明らかになりつつある.

引き続き,カルシウムイオン濃度上昇の分布の細かい分析を行うとともに,これら病的疼痛状態において重要とされている情報伝達物質であるプロスタグランジンE2の環流による影響の検討を加える.慢性の病的持続性疼痛状態における脊髄後角細胞の細胞内カルシウムイオン濃度の定量化と部位的変化を評価することにより,疼痛情報伝達機序を解明した.また,脊髄スライス標本において,痛覚の伝達物質であるグルタミン酸,あるいはプロスタグランジンE2の投還流与による細胞内カルシウム濃度の量的および部位的変化を捉え,また,プロスタグランジン受容体拮抗薬の還流による影響をみた.方法:坐骨神経結紮およびカラゲナンを用いたニューロパチックおよび炎症性疼痛モデルを用いて脊髄スライス標本を作製し,fura-2を負荷し,左右の脊髄後角細胞における細胞内カルシウム濃度の部位的変化を描出した.さらに,グルタミン酸またはプロスタグランジンE2を還流させて細胞内カルシウム濃度の部位的変化を描出した.さらにプロスタグランジン受容体サブタイプEP1受容体拮抗薬を還流投与し,その効果を検討した.結果:ニューロパチックおよび炎症性疼痛モデルの脊髄スライスでは,病側の細胞内カルシウムイオン濃度が有意に高かった.このスライスにグルタミン酸またはプロスタグランジンE2を還流させると,カルシウムイオン濃度のさらなる上昇が病側にて認められたが,炎症性疼痛モデルの方がそれが著しかった.また,プロスタグランジンE2によるカルシウムイオン濃度増加はEP1受容体拮抗薬により拮抗された.結論:ニューロパチックおよび炎症性疼痛モデルの脊髄において,病側の脊髄後角細胞は,すでに細胞内カルシウムイオン濃度上昇していることより細胞内伝達系の活性化が起こっており,さらに疼痛伝達物質(グルタミン酸およびプロスタグランジンE2)に対する感受性の増加(すなわち中枢性感作)が生じていることが明らかとなった.ラット後肢足底部へのカラゲニン注入による炎症性疼痛モデルを作成し、作成12時間後に腰部脊髄を取り出してスライスを作成した。酸素バブル下に蛍光色素Fura-2を負荷して、脊髄後角における細胞内カルシウムイオン濃度([Ca2+]i)を測定した。また、脊髄スライスに対して、プロスタグランジンE2(PGE2)を潅流し、[Ca2+]iの変化を観察した。また、PGE2に対する受容体サブタイプのひとつであるEP-1受容体拮抗薬ONO-8711の潅流下にて、PGE2を潅流させて、[Ca2+]iの変化を観察した。その結果、炎症性疼痛モデルの脊髄後角において、浅層。深層ともに、炎症側の[Ca2+]iは非炎症側に比べ有意に高いことが明らかとなった。PGE2の潅流により、炎症側の脊髄後角の[Ca2+]iの上昇がみられ、それは非炎症側のそれと比べて有意に上昇率が高かった。また、その[Ca2+]iの上昇はEP-1受容体拮抗薬ONO-8711のPGE2との同じ潅流下にて、完全に抑制された。以上より、炎症性疼痛モデルにおける脊髄後角細胞はPGE2に対する感受性が高まっており、その反応として見られる[Ca2+]iの上昇は、EP-1受容体サブタイプの活性化を介していることが明らかにされた。これらは、炎症性疼痛においては、伝達物質のひとつであるPGE2に対する脊髄後角細胞が感作されており、その作用は、EP-1受容体を介して発現するものと考えられる。
振動障害における末梢循環,知覚機能検査法の研究ー手指血圧と痛点刺激誘発電位を用いてー

1研究目的:近年北欧で開発された手指血圧を指標とした末梢循環機能検査法と、我々が従来検討してきた体性感覚誘発電位を指標とした客観的知覚機能検査法を組みあわせた、振動障害の新しい検査法の診断意義を明らかにすることである。このさい、手指血圧測定時の冷却負荷方法を改良するとともに、知覚受容器の機能を直接検査するための痛点電気刺激法を新しく検討し従来の機械的刺激による誘発電位の測定方法と比較した。2研究方法:振動障害患者8名を対象とし、左右の上腕血圧および左右10指の手指血圧を測定した。このうち6名について1側手を手関節まで10°Cの冷水に10分間浸漬し手指血圧の変動を測定した。また、健康男性5名を対象とし、球状銀電極を右手背側の皮膚痛点上に固定し電気刺激を与え、球状銀電極20個を5mm間隔でゴム板に格子状に固定した刺激電極を作成し、手背部皮膚上に固定して多点同時電気刺激を行なった。3成績の概要:手指血圧は従来より末梢機能検査として用いられてきた手指皮膚温、爪圧迫テスト、指尖容積脈波の測定値と良い相関をしめし、末梢循環機能検査として有用であることが確認された。また、振動障害者でレイノ-症状を有する群と有しない群の差は、常温下では明確でなく、冷水浸漬中あるいは冷水浸漬後に認められ、従来の末梢機能検査よりもその差は強い傾向にあった。このことは、振動障害検診において冷水浸漬検査に手指血圧の測定を加えることの有用性を示している。任意の皮膚表面上で多点を同時に刺激することにより、より安定した誘発電位を導出することができた。その頂点潜時や誘発電位の振幅が痛点電気刺激によるものとほぼ同じで、正中神経電気刺激によるものとは異なることから、末梢受容器を介した誘発電位を測定できているものと判断され、多点刺激による電気刺激法の有用性が確認された。1研究目的:近年北欧等で開発された手指血圧を指標とした抹消循環可能検査法と、我々が従来検討してきた体性感覚誘発電位を指標とした客観的知覚機能検査法を組み合わせた、振動障害の新しい診断法を確立することである。当該年度は両測定方法に関する基礎的検討を加えた。2研究方法:全自動血圧計と特殊カフを用いて、振動障害者でレイノー症状を有する5名とレイノー症状を有しない4名について上腕、下腿、左右10手指、10足趾の血圧を測定した。また、振動障害者レイノー症状を有する2名とレイノー症状を有しない6名について振動障害検診の冷水負荷検査中に浸漬側および非浸漬側の手指血圧の変動を経時的に測定した。パーソナルコンピュータにAD変換ボード、増設バスクRAMを組み込み、誘発脳波の平均加算処理およびFFT処理のための信号解析系を作製した。3結果の概要:安静時における手指血圧および足趾血圧の測定は概ね良好な成績を得た。ただし、上腕血圧あるいは下腿血圧との関連では逆に手指血圧、足趾血圧の方が高値を示す例がみられた。冷水負荷検査における測定では非浸漬側では概ね妥当な測定成績が得られたが、浸漬側においては冷水負荷中に手指血圧が非常な低値を示す例や測定不能となる例がみられた。これらはレイノー症状有症者に多い傾向があった。この所見が振動障害者の末梢循環障害を反映したものであるか、測定手技上のものか検討中である。また、平行して測定した手指皮膚温、爪圧迫テスト値、手指容積脈波値との比較検討を準備中である。誘発脳波の問題が解析系については検討の結果、特に自作のプログラムでは機能上の問題が大きいことが判明した。現在、市販の解析ソフトを用いた解析に変更しシステムを修正中である。

任意の皮膚表面上で多点を同時に刺激することにより、より安定した誘発電位を導出することができた。その頂点潜時や誘発電位の振幅が痛点電気刺激によるものとほぼ同じで、正中神経電気刺激によるものとは異なることから、末梢受容器を介した誘発電位を測定できているものと判断され、多点刺激による電気刺激法の有用性が確認された。1.研究目的:手指血圧を指標とした末梢循環機能検査法と、体性感覚誘発電位を指標とした客観的知覚機能検査法を組み合わせた、振動障害の新しい診断法を確立することである。当該年度は特に冷水負荷試験における手指血圧変動の解析と痛点電気刺激による体性感覚誘発電位の測定方法の確立をおこなった。2.研究方法:振動障害者でレイノ-症状を有する5名とレイノ-症状を有しない4名について測定した。左右10指における血圧、皮膚温、爪圧迫テスト値、光電容積脈波値を解析した。また、振動障害者でレイノ-症状を有する3名とレイノ-症状を有しない3名について測定した、冷水負荷中の手指血圧、皮膚温、爪圧迫テスト値、光電容積脈波値を解析した。同時に20点を刺激できる装置を作成し、3人の健常者について体性感覚誘発電位を測定した。3.結果の概要:手指血圧値は、循環機能の指標である皮膚温、爪圧迫値、光電容積脈波値と高い相関を示した。レイノ-症状を有する振動障害者と同症状を有しない振動障害者の比較では、安静時においては手指血圧値に差は認められなかったが、冷水負荷検査では両者間に明らかな差が認められた。冷水負荷試験における手指血圧の診断意義について、健常対照者を含むより多数例について検討し、既存の末梢循環機能検査と比較する必要がある。痛点刺激による体性感覚誘発電位の測定に関しては、皮膚上の1点刺激を検討したが明瞭な脳波変動を検出できなかった。そこで、20点を同時刺激できる部品を作成した。同装置を用いて、刺激点数、刺激電流の大きさと検出される誘発電位の頂点潜時および電圧を健常者について検討した結果、8点あるいは16点刺激であれば、痛覚閾値より1ー2mA高い電流で有効な誘発電位を検出できることが明らかになった。1研究目的:今年度は特に、冷却負荷時の手指血圧の変動とレイノ-症状との関連、他の末梢機能検査との関連、皮膚電気刺激法による誘発電位と正中神経電気刺激による誘発電位との関係を解析した。2研究方法:レイノ-症状を有する振動障害患者4名、同じく有しない患者4名を対象とし、左右の上腕血圧および左右10指の手指血圧を測定した。このうち各3名について1側手を手関節までに10°Cの冷水に10分間浸漬し手指血圧の変動を測定した。また、健康男性5名を対象とし、球状銀電極を右手背側の皮膚痛点上に固定し電気刺激を与え、球状銀電極20個を5mm間隔でゴム板に格子状に固定した刺激電極を作成し、手背部皮膚上に固定して多点同時電気刺激を行なった。皿電極を用いた手関節部における通常の正中神経電気刺激も行ない比較した。3成績の概要:手指血圧は従来より末梢機能検査として用いられてきた手指皮膚温、爪圧迫テスト、指尖容積脈波の測定値と良い相関をしめし、末梢循環機能検査として有用であることが確認された。また、振動障害者でレイノ-症状を有する群と有しない群の差は、常温下では明確でなく、冷水浸漬中あるいは冷水浸漬後に認められ、従来の末梢機能検査よりもその差は強い傾向にあった。このことは、振動障害検診において冷水浸漬検査に手指血圧の測定を加えることの有用性を示している。
公的団地居住高齢者への運動・栄養・口腔複合介入プログラムの検証

本研究では、多世代を対象とした包括的複合支援プログラムを実施し、公的団地全体の健康意識に与える影響を明らかにすることを目的とした。包括的複合支援プログラムとしては、運動・口腔複合プログラムを中心として、世代間交流、子育て支援、歯科保健、食行動、睡眠、認知症、糖尿病等の教室を実施した。820名への調査結果より、介入開始年度と最終年度においてQOL指標や健康に関する事項について、いずれも統計学的な有意差はみられず、包括的複合支援プログラムとしての公的団地全体への健康波及効果は明らかとならなかった。しかし、運動機能や口腔機能については、実際に複合プログラムに参加した者の方が良好な傾向が確認された。本研究では、公的団地に居住する高齢者に運動・口腔の複合介入プログラムを定期的に実施した効果を基にして、地域コミュニティへの介入による高齢者健康支援システムを構築することを最終的な目的とている。平成26年度は、運動と口腔分野による有効な複合プログラムの開発を目的とした。本プログラムは、週1回(全8回)で構成し、運動および口腔機能に関するプログラムを各3回(評価日2回)組み込んだ。S県の公的団地への公募で申込みのあった14名の男女(男4名、女10名:平均74歳)を実施対象として、本プログラムを実施した。口腔機能プログラムの有効性を評価するために、歯科検診(口腔内診査、補綴状態等)と口腔機能(RSST,オーラルディアドコキネシス等)の測定、および『標準的な歯科健診プログラム(2009)』を用いて「口腔の健康力」を調査した。その結果、プログラム実施前後で口腔機能に大きな改善は認められなかった。「口腔の健康力」が減少した者が存在したことは、本プログラムによって自身の口腔内の健康問題を把握できたことにより、介入前よりも自身に対する評価が厳しくなったためと考えられた。したがって、意識向上から機能改善に至るまで、長期的な介入を必要とすることが示唆された。運動機能プログラムの有効性を評価するために、筋力・バランス能力・歩行能力を測定した。プログラム前後で下肢筋力のみが有意に改善していた。本結果より筋力増強効果が得られた後の歩行能力改善につながるには、介入期間・頻度が少なかった可能性が示唆された。複合プログラムに関する調査において、2分野を組み合わせたプログラムが良いとする回答が多く、参加者全員がプログラム内容に満足していた。運動や講座内容の理解も概ね良好であった。また、口腔に関する主観的変化が著しかったことから、これまでに公的団地における口腔に関するプログラムの不足が推測された。平成27年度は、運動と口腔領域に加えて、生活習慣病予防に関するプログラムも加えた3領域の複合プログラムの開発を目的とした。本プログラムは週1回(全8回)で、運動・口腔機能・生活習慣病予防に関する内容を各2回で構築し、事前事後評価を計2回を組み込んだ。S県の公的団地への公募で申込みのあった21名の男女(男2名、女19名:平均年齢75歳)を実施対象として、本プログラムを実施した。各領域の有効性を評価するため、運動機能では、筋力・バランス能力・歩行能力の測定、口腔機能では口腔機能測定および「口腔の健康力」の調査、生活習慣病予防では、体組成(体脂肪率、推定筋肉量)、肺活量、下肢筋力、動脈硬化(ABI)を測定した。その結果、下肢筋力と歩行能力に有意な改善効果が認められたが、体組成(体脂肪率、推定筋肉量)、肺活量、下肢筋力、動脈硬化(ABI)においては有意な改善効果は表れなかった。また、口腔機能については、各測定項目について有意な改善効果は得られなかった。しかし、口腔に関しては、毎日の口腔手入れや歯磨き方法を意識して実施しているなどの主観的な変化が認められた。複合プログラム実施後の調査において、3領域を組み合わせたプログラムの方が、それぞれを関連付けて学べるので良いとする回答が多かった。昨年度よりも歩行能力の改善効果が得られたことは、生活習慣予防プログラム内で継続的な運動の重要性を指摘するなど、運動継続の動機づけが強化されたと考えられ、複合プログラムによる相乗効果と考えられた。また、昨年度より参加者が増加(14名→21名)したことから、公的団地への健康教室の浸透がなされていることが示唆された。公的団地における複合プログラムの受け入れ状況が確認でき、多くのプログラムを複合させることによって、参加者数も増加し、相乗効果が得られることが確認できた。本研究では、公的団地に居住する高齢者に運動・口腔の複合介入プログラムの実施を基にして、地域コミュニティへの介入による高齢者健康支援システムを構築することを最終的な目的とている。平成27年度までに運動機能向上・口腔機能向上・生活習慣病予防に関する複合プログラムを開発して2年間介入し、対象者の満足度や各機能改善効果が確認された。一方、これと並列して、糖尿病予防教室、世代間交流教室、子育て支援教室、学生による健康講座、歯科保健指導教室、小学生の食行動講座、睡眠講座、認知症講座の8講座・教室を開催し、高齢者のみならず多世代を対象とした「包括的複合支援プログラム(以下、複合プログラム)」として公的団地全体への3年間の介入を実施した。本年度は複合プログラムの実施とともに、補助期間最終年度として3年間の介入効果の分析を目的とした。

対象者はS県にある公的団地在住の20歳以上の男女2,000名を住民基本台帳から無作為抽出し質問紙調査を実施した。調査項目として運動習慣や歯磨き回数など健康に関する項目を設定した。合計820名より回答を得た(回収率41%)。65歳以上の有効回答数は536名(男性210名、女性326名)であった。うち、欠損値を除く252名(男性83名、女性169名)を解析対象とした。複合プログラムへ参加したものは22名(8.7%)であった。複合プログラムの参加有無と各調査項目についてχ二乗検定の結果、どちらも有意ではないものの定期的な運動習慣がある者の割合(参加あり群:54.5%、参加なし群:44.8%、p=0.38)および、1日に歯を2回以上磨く者の割合(参加あり群:78.9%、参加なし群:95.5%、p=0.06)について、複合プログラムに参加した者の方が良い傾向がみられた。今後、継続した「包括的複合支援プログラム」の実施が高齢者の健康へ寄与する可能性が示唆された。本研究では、多世代を対象とした包括的複合支援プログラムを実施し、公的団地全体の健康意識に与える影響を明らかにすることを目的とした。包括的複合支援プログラムとしては、運動・口腔複合プログラムを中心として、世代間交流、子育て支援、歯科保健、食行動、睡眠、認知症、糖尿病等の教室を実施した。820名への調査結果より、介入開始年度と最終年度においてQOL指標や健康に関する事項について、いずれも統計学的な有意差はみられず、包括的複合支援プログラムとしての公的団地全体への健康波及効果は明らかとならなかった。しかし、運動機能や口腔機能については、実際に複合プログラムに参加した者の方が良好な傾向が確認された。本研究では、公的団地に居住する高齢者に運動・口腔の複合介入プログラムを定期的に実施し、その効果を評価するとともに、地域コミュニティへの介入が地域住民の健康意識にどのような影響を与えるかを明らかとし、高齢者健康支援システム構築を試みることを目的としている。そのための最初の段階として、公的団地という地域コミュニティで共通に実施できる定型化された運動・口腔体操の作成が必要であり、かつ、継続的に実施できるプログラムの開発が必要となる。本年度は、「定型化された運動・口腔体操の作成」と「プログラム開発」を行い、その体操とプログラムの有効性を確認できたことから、おおむね順調に進展していると考えている。今後、団地全体に対して、複数の領域の複合プログラム実施に向けた準備が整ったことから、運動、栄養、口腔のみならず、睡眠や子育て支援などの領域も含めて検討している。公衆衛生学平成27年度以降、今回のプログラム内容を再考し、プログラムの実施回数を増やすことによって、公的団地の住民に広く周知できるような方策を検討していく予定である。また、それによる公的団地全体の健康づくり意識についての高まりについて最終年度までに調査を実施する予定である。したがって、最終年度終了後には公的団地における複合プログラムの実施システムモデルを提示できると考えている。本年度も基本的には当初の予定通りの物品購入等に充てることができた。
プロテアソームS5aサブユニットによるポリユビキチン鎖認識の立体構造学的研究

プロテアソームにより認識・分解されるためのシグナルとなるポリユビキチン鎖はユビキチンのLys48とCOOH末端によるイソペプチド結合を介してポリ化する。これとは別に、機能は不明瞭であるがLys63を介するポリユビキチン化も知られている。我々は、ユビキチン化酵素群(E1、E2)を使ったin vitro酵素反応により、Lys48リンク及びLys63リンクのジユビキチン及びテトラユビキチンを調製し、NMR、ESR、X線小角散乱法によってその立体構造を解析し、これらポリ化様式の違いによる立体構造の差異を明らかにした。これらの結果をまとめて論文を発表した。ユビキチンは様々准分子と相互作用、複合体形成を行なうことにより、多用な生物学的機能を発揮することが知られているが、その分子認識の鍵となるのは、種々のユビキチン結合モチーフである。これらは、現在までに数種類が知られているが、我々はそのうちの一つ、UBA (ubiquitin associated)ドメインとユビキチンの複合体の立体構造を溶液NMR法によって決定し、分子認識機構を原子分解能で解明した。これはユビキチン-UBA複合体の最初の構造決定である。この結果については、Structure誌に発表した。また、2003年にユビキチン結合モチーフであると示唆されたVHSドメインについてもユビキチンとの結合様式を原子分解能で調べるべく研究を開始した。STAM2蛋白質のVHSドメインの試料調製を行ない、NMRを使ってユビキチンとの相互作用実験を行なった。データの解析の結果、VHSの中の、どのアミノ酸残基がユビキチンと結合するかを明らかにした。我々は、ユビキチン化酵素群(E1、E2)を使ったin vitro酵素反応により、Lys48リンク及びLys63リンクのテトラユビキチンを調製し、NMR(化学シフト変化、交差飽和法)、ESR、X線小角散乱法によってその立体構造の違いを解析した。その結果、Lys63リンクでは、各ユビキチンユニット間に殆ど接触がなく、伸張した構造をとって、いわゆるbeads-on-a-string型になっているのに対し、Lys48リンクでは各ユビキチンユニットの疎水表面同士で接触・会合し、よりコンパクトな構造をとっていることを明らかにした。現在両者の構造の違いがターゲット蛋白質との相互作用にどのような影響を与えるかを調べている。ユビキチンはプロテアソームにあるUIM (ubiquitin interacting motif)モチーフ以外にも、多様な相互作用ドメインがあることが知られており、それらとの相互作用を通して種々の生物学的現象が制御されている。UBA (ubiquitin associated)ドメインはその一つである。我々はDSK2のUBAドメインとユビキチンとの複合体の立体構造をNMRで決定した。複合体の立体構造と各種点変異蛋白質を用いたin vitro結合実験(表面プラズモン共鳴)から、ユビキチンがUBAと接触している面はUIMと結合する面と共通であることを明らかにした。
地域包括システムのためのアセスメント票の開発

研究1.ライフステージ別の家族アセスメント票の開発:本研究においては、まず、アセスメント評価ツールおよびアセスメントの現状を把握するため、大分県内の市町村で相談業務に従事している専門職を対象にアセスメントに関するアンケート調査を実施した。その結果及び協力市町村の相談業務担当者へのヒアリングを実施した結果などを踏まえて、包括ケアを実施する上で必要になる初期段階で活用するための家族アセスメントシート及びその家族アセスメントシート記入マニュアルについて検討を行い、その素案を作成した。研究2.複合的ニーズに対応した包括ケア事業の開発:全国において複合的なニーズに対応した包括ケアをモデル的に取り組んでいる市町村に対してヒアリング調査を実施し、そのメリット・デメリットについて把握するため、国内では先駆的な包括的ケアの取り組みを実施している自治体5カ所(1社会福祉法人山形市社会福祉協議会、2茅野市役所、3川崎市幸区役所、4土佐市保健福祉センター、5明石市子育て支援センター等)の視察を実施した。国外では家族ネウボラを実施しているフィンランドを視察し、家族全体入所させて包括的なケアを実施して施設などの実態把握を行い、その特徴や効果などについて理解を深めた。研究3.人材育成・研修システムに関する調査研究:地域包括ケアの中心的な役割を担うリーダー(以下「ケアリーダー」)に必要な専門性についての到達目標を立案するため、大分県内の市町村(杵築市、臼杵市、由布市、豊後高田市)で実施している地域ケア会議を視察し、必要な専門性の把握を行った。研究会議を定期的に開催して、アンケート調査や国内外の視察を計画に基づいて実施できており、おおむね研究計画通り進んでいる。年度当初の研究会議において3つの研究課題についての各年間スケジュールを立てており、研究会議を定期的に開催して、研究計画通り推進していく予定。
心血管におけるミオシンホスファターゼ調節サブユニットの遺伝子発現制御機構の解明

MYPT1の転写レベルでの発現調節機構を明らかにするために、ヒト平滑筋細胞を用い遺伝子の転写制御領域の同定をルシフェラーゼを用いたレポーターアッセイを行った。-1967+44bpの5'上流領域において、-81+44bpのSp-1結合配列を含むGC-rich領域がプロモーター領域と考えられた。また、-246-230bpと-170-198bpの領域は正に、-199-229bpは負に働くシスエレメントと考えられた。ゲルシフトアッセイを用いた転写因子と転写調節領域の検討では、プロモーターと考えられる領域のGCboxに転写因子Sp-1が結合することを明らかになった。また、種々の異なる細胞間で同様の検討を行ったが、その転写活性領域に差は認められず、GC-rich配列であることから、ヒトMYPT1ゲノム遺伝子はハウスキーピング遺伝子と考えられた。(1) MYPT1の発現動態解析MYPT1の発現動態を、高血圧モデルラットSHRとWKYの大動脈ならびにラット大動脈よりの初代培養血管平滑筋細胞においてウェスタンブロットを用いて蛋白質レベルで検討した。SHRとWKYの大動脈においては、MYPT1の発現量には明らかな差異は認められなかった。各種サイトカイン、増殖因子、ホルモン刺激におけるラット培養血管平滑筋細胞でのMYPT1発現動態を検討したところ、MYPT1の発現がおさえられる刺激を見いだした。今後MYPT1の発現を制御する刺激についてさらにスクリーニングを続ける一方、発現制御が疑われる刺激に関してはそのメカニズムや病態との関連について検討していく予定である。(2)ヒトMYPT1のゲノム遺伝子のクローニングヒトゲノムライブラリーより、MYPT1ゲノム遺伝子の5'flanking領域の転写活性調節領域を含む遺伝子をクローニングした。得られたクローンは、508bpのエクソン1を含む5'側約5.2kbp、3'側約6.4kbpの全長約12kbpであり、その転写開始点は、cap site cDNAによるcap site hunting法により決定した。エクソン1の5'側に多くのシスエレメントを認め、MYPT1遺伝子発現に関与するシスエレメントの検討のためルシフェラーゼのレポーターに転写活性制御領域とおもわれる種々の長さの領域をつなげたベクターを構築し、今後その発現を制御している転写活性領域について詳しく検討していく予定である。(1)ヒトMYPT1のゲノム遺伝子のシークエンス解析平成10年度のスクリーニングによって得られたMYPT1ゲノム遺伝子のシークエンス解析をおこない、508bpのエクソン1とさらにそれより5'側上流の約5kbpの全シークエンスを明らかにした。5'上流領域にはタンパク質結合部位と想定される種々のシスエレメントをみとめ、GC-richで、TATAbox、CCAATboxはなく、転写開始点(+1)上流-58-64bpの領域にGGGCGG配列(GCbox)を認め、ヒトMYPT1ゲノム遺伝子はハウスキーピング遺伝子と考えられた。(2)ヒトMYPT1の転写活性調節機構の解析前年度に得られたヒトMYPT1ゲノム遺伝子のうち、cap site hunting法にて決定した転写開始点を+1として、その上流領域-1967bpから下流領域+44までの5'上流領域について転写活性領域の検討をおこなった。転写活性領域を同定するためにホタルルシフェラーゼのpGL3レポーター遺伝子に5'端を種々の長さのMYPT1 5'上流領域PCR断片をクローニングし、それぞれのベクターをヒト培養血管平滑筋細胞にトランスフェクションし、そのルシフェラーゼ活性を測定した。その活性の値から、Sp-1結合配列を含む断片-81+44はCore promoter領域で、最大のプロモーター活性に必要な配列は-246-230までの間にあり約10倍の活性上昇が認められた。
タケの形態を範とする軽量・高強度・省部材型の最適円筒構造システム

「なぜタケは軽くて丈夫なのだろうか?」ー本研究の目的は、タケの形態に秘められた力学機能を深く理解し、これを模倣した力学的最適構造システムを創製することである。タケが進化の過程で獲得したであろう「最少材料・最大強度」の設計原理を、理論・実験の両面から解き明かすことで、軽量性・省材料性・高剛性のすべてを備えた人工マクロ円筒構造システムをデザインする。その成果は、高層タワーや海中パイプラインなどを合理的に設計する際のヒントを提供するほか、竹林の防災・減災機能を高度活用するための基盤的知見を与えることが期待できる。
T細胞の癌化に伴って発現誘導される細胞膜蛋白の構造と機能

ヒトのT細胞腫瘍を対象にして、癌化に伴って新たに出現したり、発現が増強する細胞膜抗原の解析を行った。ATL由来細胞細胞株を免疫原に用いて、一部のATL由来またはHTLV-IでトランスフォームしたT細胞株に発現するが、正常末梢血単核球(PBMC)には殆ど発現しない抗原を認識するモノクローナル抗体を数種類樹立した。これらの抗体が認識する抗原分子を同定するために、ATL由来T細胞株のcDNAライブラリーを作製し、COS-7細胞での一過性発現系とこれらの抗体を用いた免疫選択法にて遺伝子クローニングを行った。その結果、4つの抗体が認識する細胞膜蛋白をコードするcDNAの単離に成功した。両端からの部分的塩基配列の解析から、このうちの2つは活性化したCD4+T細胞に発現することが知られているOX40および腸管リンパ組織へのリンパ球のホ-ミングに関与することが報告されたβ7 integrinと同一であること、他の2つのものは既知のものでないことが判明した。OX40に関してはこれを認識する抗体が一部のHTLV-I感染T細胞株と血管内皮細胞との接着を阻害したことに基づいて細胞接着の観点から解析を進め、OX40のリガンドであるgp34が血管内皮細胞に発現していてOX40/gp34系が活性化T細胞と内皮細胞との接着を直接媒介することを明らかにした。integrinβ7に関してはATL細胞の消化管浸潤への関与について検討することを計画している。また、他の未知の細胞膜分子に関しては、クローニングに用いた抗体がいずれもIgMであったためIgG抗体を取り直すなどして、構造と機能を解析する準備を行っている。
日本手話における空項に関する統語研究

手話言語および音声言語の「空項(音形を持たない主語や目的語)」を含む文の解釈に関するこれまでの研究を整理しつつ、日本手話を第1言語とするネイティブサイナーを対象に先行文およびそれに続く空項を含む文の解釈可能性に関する調査を行なった。調査では、先行文(空項を伴わない完全文)およびそれに続く空項を伴う文(主に目的語が現れていない文)の解釈を手指表現、非手指表現、RSおよび文要素間の語順の観点から、網羅的に観察していった。先行研究の「手話言語において副詞的要素が非手指表現として現れることが多い(Sandler and Lillo-Martin 2006,岡・赤堀2011)」という指摘を受け、副詞要素の非手指表現とその他の手指表現(主に動詞)との共起関係にも注目し観察を続けた。その結果、副詞的要素が非手指表現として手指表現の動詞と共に外在化されるには、ある条件が課されることを発見した。この条件を仮に「日本手話における非手指副詞要素の動詞への波及条件」と呼んでおくことにする。この波及条件は当初、問題となる文要素間の「隣接性」のみで説明できるのではないかと考えたが、空項を伴う文解釈を考えていく中で、隣接性に加え「構造的な制約」も条件に含める必要があるという結論に至った。また、我々の提案するこの非手指副詞要素の動詞への波及に関する条件が正しいとすれば、日本手話における空項を伴う文の派生と解釈に関して、新たな分析を提案することになる可能性が示唆された。H30年度の研究の成果の一部は、R1年6月に行われる国内学会ですでに採択され、発表予定である。H30年度から、研究代表者の研究機関において、「ヒトを対象とする一般研究」の審査体制が新たに導入されたため、審査に多大な時間がかかり、ネイティブサイナーへの調査の開始が非常に遅れたため、研究開始当初は、H30年度研究計画の遂行は非常に危ぶまれた。しかしながら、調査協力者として共に研究に参加して下さるネイティブサイナーの方々の積極的な協力のお陰で、学術的に大きく意味をもつと思われる新しい事実を観察することができ、その事実を元に、「日本手話における副詞的要素の非手指表現としての動詞への波及条件」を提案するに至った。その成果は6月に開催される国内学会で、口頭発表する予定である。現在、その成果発表の準備および追加の調査を行いながら、論文投稿のためのデータ精査を引き続き行なっている。上記のような経緯から、現段階では計画はおおむね順調に進展していると言える。また、H30年度の調査では、日本手話の空項解釈においても、手指表現、非手指表現に加え、RSが関わることがあることも観察された。RSの事実に関しては、日本手話の基礎データの絶対数自体がまだまだ少ないため、引き続きネイティブサイナーの協力者と共にデータの蓄積と事実整理を行なっている。R1年度も引き続き、H 30年度の研究成果の一部である「日本手話における副詞的要素の非手指表現としての動詞への波及条件」を元に、日本手話において空の文要素をもつ文がどのような派生を経て外在化され、また、どのような仕組みで適切に解釈され得るのか明らかにすることを研究目的とする。日本手話における空項解釈時の手指表現、非手指表現、RSおよび文要素間の語順の観点から、ネイティブサイナーへの面談式の調査を引き続き行う。上記の研究目的を遂行するために、R1年度は、H30年度の調査に加え、日本手話における副詞的表現の外在化の有無および空の文要素のより厳密な解釈の違い(strictな解釈とsloppyな解釈)がどのような条件の元で生じるかをより明らかにするつもりである。RSに関しては、RSの有無により何がどのように変わるのか、解明までは本研究課題の範疇を超える部分であるが、空項解釈に関する事実に関しては引き続き、ネイティブサイナーの正確なデータを協力者と共にできる限り観察、蓄積していく。

H30年度の研究の成果の一部は、R1年6月に行われる国内学会ですでに採択され、発表予定である。H30年度から、研究代表者の研究機関において、「ヒトを対象とする一般研究」の審査体制が新たに導入されたため、審査に多大な時間がかかり、ネイティブサイナーへの調査の開始が非常に遅れたため、研究開始当初は、H30年度研究計画の遂行は非常に危ぶまれた。しかしながら、調査協力者として共に研究に参加して下さるネイティブサイナーの方々の積極的な協力のお陰で、学術的に大きく意味をもつと思われる新しい事実を観察することができ、その事実を元に、「日本手話における副詞的要素の非手指表現としての動詞への波及条件」を提案するに至った。その成果は6月に開催される国内学会で、口頭発表する予定である。現在、その成果発表の準備および追加の調査を行いながら、論文投稿のためのデータ精査を引き続き行なっている。上記のような経緯から、現段階では計画はおおむね順調に進展していると言える。また、H30年度の調査では、日本手話の空項解釈においても、手指表現、非手指表現に加え、RSが関わることがあることも観察された。RSの事実に関しては、日本手話の基礎データの絶対数自体がまだまだ少ないため、引き続きネイティブサイナーの協力者と共にデータの蓄積と事実整理を行なっている。R1年度も引き続き、H 30年度の研究成果の一部である「日本手話における副詞的要素の非手指表現としての動詞への波及条件」を元に、日本手話において空の文要素をもつ文がどのような派生を経て外在化され、また、どのような仕組みで適切に解釈され得るのか明らかにすることを研究目的とする。日本手話における空項解釈時の手指表現、非手指表現、RSおよび文要素間の語順の観点から、ネイティブサイナーへの面談式の調査を引き続き行う。上記の研究目的を遂行するために、R1年度は、H30年度の調査に加え、日本手話における副詞的表現の外在化の有無および空の文要素のより厳密な解釈の違い(strictな解釈とsloppyな解釈)がどのような条件の元で生じるかをより明らかにするつもりである。RSに関しては、RSの有無により何がどのように変わるのか、解明までは本研究課題の範疇を超える部分であるが、空項解釈に関する事実に関しては引き続き、ネイティブサイナーの正確なデータを協力者と共にできる限り観察、蓄積していく。1名の分担者の健康上の理由により、予定の出張を実施できなかったため、その分の使用額に差が生じた。R1年度もしくはR2年度に同様の研究打ち合わせ・成果発表に関わる出張旅費として使用する予定である。
A-Cバイパス用自家組織播種型人工血管開発に関する基礎的研究

宿主の治癒力を賦活化し、人工血管開存性向上に活用するため、我々は自家組織を細切して合成高分子材料製の管に播種し、内膜治癒を促進させることに成功した。自家組織としては、末梢静脈組織、大網組織、骨髄組織皮下脂肪組織等を利用した。末梢静脈組織は血管壁構築細胞をすべて含むため、移植片に適しているが採取量に限りがある。それでも動物実験的にはこの方法で400日の長期開存成績を得た。大網組織には組織治癒を促進させる作用があり、我々もin vitroの細胞培養系にてそれを確認するとともに、in vivoで内膜治癒促進効果を確認した。皮下脂肪組織は入手が容易であるため、現在臨床応用にまで研究を進めることができた。そして長期に小口径人工血管を開存させることに成功している。骨髄組織は幼若な細胞を多量に含むことから、その分裂能、分化能を利用することができる。移植された細胞は生着のための栄養の要求、血液細胞を作るための素材の要求、造血したのちの血球を送り出すための経路の要求などで強い血管新生作用を発揮する。そのため、骨髄組織を移植した人工血管には植え込み直後よりbFGFという細胞増殖因子が検出できる。そして無数の毛細血管新生がみられ、人工血管内膜治癒が急速に得られた。このような現象はこれまで世界中でだれも認めることのできなかったことであるが小口径人工血管開存性維持には最適と思われる。以上の結果、このような作用を活用した人工血管が天然の抗血栓性を得て永久的に開存することができるため、A-Cバイパス用人工血管としての活用が期待される。A-C Bypass用人工管血には強力で安定した抗血栓性が要求されており、我々は、内皮細胞被覆によりその状態を得るのが最良と考え、自家静脈片の人工血管壁への移植法を開発した。本年度は、この方法をさらに改良し、一時的に抗凝固薬であるヘパリンを固定、徐放出する方法を開発し、内径4mmの人工管血で400日の開存を得た。具体的な方法としては、ダクロン布製人工血管をはじめ裏返しておき、ここに頚静脈を周囲結合組織とともに採取して細切し、ヘパリンを加えた生理的食塩水中に入れて作成した組織細切片浮遊液を圧注入し、人工血管布の編目を完全に目詰まりさせて再びそれを裏返した。この操作により内面がビロード状の薄い組織層で覆われた自家組織管の人工血管が形成された。動物実験としては16頭の成犬両側頚静脈に内径4mm、長さ3.5cmの作成した人工血管32本を植え込み、400日に到るまで観察した。対照としてプレクロッテイング法による目詰まりの人工血管6本を用いたが前例1週間以内に閉塞した。実験群では32本中8本が感染で、4本が原因不明で閉塞し、残り20本は開存した。ヘパリンの定量では人工血管1g当り1806単位含まれており、そのうち6%が25時間後も残存していた。動物から採取した標本では、血栓付着は認められず、内皮細胞は7日目に出現し、4週間で完全に内面を覆った。その後、新生血管壁の変性、脱落などは認められなかった。内皮細胞下には平滑筋細胞の多重層が認められ、これらには配列の規則性がみられた。すなわち、内面付近では輪状に、多膜付近では縦走状にその長軸を並べていた。平滑筋細胞は壁にかかる張力にそって配列することがすでに我々によって明らかにされており、ここで認められた配列が天然の血管壁のそれに酷似していることから、形成された新生内膜はきわめて生理的状態に近い機能を営んでいると思われ、A-C Bypasa用人工血管として理想的な状態にあると思われる。

A-Cバイパス術人工血管を開発するにおいて、我々は最も信頼できる抗血栓性をその人工血管に賦与しておく必要があると考えている。その具体的方法として、我々は天然の抗血栓性をもつ内皮細胞を内面に被覆させる方法を開発した。その手技は以下の通りである。まず自己の末梢静脈片を採取し、これを剪力にて細切し、生理的食塩水中に入れて組織浮遊液を作る。次にこれを布性人工血管に圧注入することにより人工血管壁面に自己の組織を移植するものである。この方法によると動物実験でわずか2週間で人工血管内面が完全に内皮細胞によって被覆されることが判明し、我々の目標であった急速に内皮細胞被覆状態を得ることに成功した。しかしながら、この型の人工血管では、植え込み直後においては組織細切片の切断面に多量の膠原線維が露出しており、これが陽荷電であるため、陰荷電をもつ血小板を静電気的に強く引きつけ、凝集させてしまい、血栓を形成させてしまうことも同時に明らかとなった。そのためこの手法は小口径人工血管へ応用不可能であった。この度の研究で我々はこの点を解決する目的で、強い陰荷電をもつヘパリンをあらかじめ組織細切片にイオン結合させて膠原線維の陽荷電をマスクすることに成功した。そしてこの方法を用い小口径人工血管で400日の開存成績を得た。来年度は最終年度に当たるため、これまでの成果をふまえて、この手法で小口径人工血管を作成し、A-Cバイパス術に使用しその評価を行う予定である。宿主の治癒力を賦活化し、人工血管開存性向上に活用するため、我々は自家組織を細切して合成高分子材料製の管に播種し、内膜治癒を促進さることに成功した。自家組織としては、末梢静脈組織、大網組織、骨髄組織、皮下脂肪組織等を利用した。末梢静脈組織は血管壁構築細胞をすべて含むため、移植片に適しているが採取量に限りがある。それでも動物実験的にはこの方法で400日の長期開存成績を得た。大網組織には組織治癒を促進させる作用があり、我々もin vitroの細胞培養系にてそれを確認するとともに、in vivoで内膜治癒促進効果を確認した。皮下脂肪組織は入手が容易であるため、現在臨床応用にまで研究を進めることができた。そして長期に小口径人工血管を開存させることに成功している。骨髄組織は幼若な細胞を多量に含むことから、その分裂能、分化能を利用することができる。移植された細胞は生着のための栄養の要求、血液細胞を作るための素材の要求、造血したのちの血球を送り出すための経路の要求などで強い血管新生作用を発揮する。そのため、骨髄組織を移動した人工血管には植え込み直後よりbFGFという細胞増殖因子が検出できる。そして無数の毛細血管新生がみられ、人工血管内膜治癒が急速に得られた。このような現象はこれまで世界中でだれも認めることのできなかったことであるが小口径人工血管開存製維持には最適と思われる。以上の結果、このような作用を活用した人工血管が天然の抗血栓性を経て永久的に開存することができるため、A-Cバイパス用人工血管としての活用が期待される。
量子サイズ効果を利用した新太陽電池の作製

1.FeSi_2薄膜の作製β-FeSi_2薄膜をSiとFeの同時スパッタリング法によって作製した。Siターゲット上に取り付けるFeチップの配置を変え、FeとSiの組成を制御した。FeとSiの組成比をICPにより確認した結果、ある特定の配置でFeとSiの組成比が1:2の薄膜を作製できることがわかった。スパッタリングで得られた薄膜はアモルファスであるためXRDによる測定ではFeSi_2のピークは確認できなかった。しかしアニーリングによる結晶化の結果、XRD測定でβ-FeSi_2多結晶薄膜の合成が確認できた。また、光吸収測定から、スッパッタリング、アニーリングによって得られた膜はバンドギャプ約0.9eVの直接遷移型のβ-FeSi_2であることがわかった。比抵抗23Ωcmのn-Si基板上にβ-FeSi_2薄膜を製膜して、pnヘテロ接合太陽電池を作製した。電極として膜側に薄くAuを、基板側にAlを蒸着して、I-V特性を測定したところ理想係数2.5の非常に良好なヘテロpn接合が作製できていることがわかった。またアニール条件を変えながら光起電力の測定も行った。700°Cで3時間アニールした試料では500Wの水銀灯をあてたところ70mVの起電力が、1000°Cで12時間アニールした試料では、晴れの日の太陽光の下で350mVの起電力が得られた。β-FeSi_2薄膜をSiとFeの同時スパッタリング法によって作製した。