hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習型モデルベース診断手法の開発

本研究では、回転軸系、エンジンマウントおよびエアコンを対象としてモデルを用いた診断手法について検討した。研究では、最初にModelica言語を用いてこれらのモデルを作成したのちに各種異常を組み込んだ。次に、正常な場合と異常の場合についてシミュレーションを行い、得られたデータに基づいて正常と異常の判別をする手法を検討した。判別には、意味ネットワーク、逆問題解析、サポートベクトルマシンを用い、正常な場合と異常な場合とを精度よく判別することが可能となった。本年度では回転軸系を取り上げ以下の研究を行った。1.Modelica言語を用いて回転軸系のモデル化を行った。モデル作成に当たっては、各種の不具合(アンバランス、欠損、軸受けのガタ等)を組み込み、従来報告されている不具合事例を再現できることを確認した。Modelica言語では個々の要素の物理的特性を微分方程式ならびに境界条件の形でモデルに組み込み、それを組み合わせてシステム全体の物理特性を表現することができるために、各要素の複雑な特性(非線形特性等)を容易に組み込むことまた組み替えることが可能となった。2.上記で作成したモデルを用いて、不具合の程度を変えながら、実際に回転軸系に生じる振動等を求め、不具合事例としてデータベース化した。データベースには、不具合の種別とその程度に応じたデータを用意した。3.上記の不具合事例を意味ネットワークを用いて関連づけを行い、不具合とそれによって生じる現象との関係を紐付けた。4.上記で意味ネットワークによって紐付けられたデータから、実際のシステムに生じている現象を入力するとそれに応じた原因(例えば軸受けのガタ)を順位付けて示すことが確認できた。申請の研究では、対象の物理モデルをModelica言語を用いて表し、各種の異常を組み込むことによって、コンピュータ上で正常な場合と異常な場合のデータを容易に取得できた。さらに、得られたデータを統計的に処理して特徴量を求め、診断する手法について検討した。本年度はエンジンマウントを対象にして、研究を行った。エンジンは点火燃焼によりエンジン内の圧力が上昇し、その圧力によってピストンを動かし、出力を取り出す。モデル化に当たっては、まずエンジン圧力の変化によってピストンが動くモデルとした。このときにピストン、コネクティングロッド等の動力学的挙動、エンジンシリンダーに働く圧力の作用等をすべてモデルに組み込み、それらがエンジンマウントに及ぼす力を求めた。対象を多気筒エンジンとしたので、各気筒の位置がエンジンに対して異なる。モデル化に当たっては気筒の位置により発生するモーメントも考慮した。以上の考察により、実際のエンジンの稼働状態に非常に近いシミュレーションを行うことができた。次に、エンジンマウントの劣化をモデル化し、マウントの劣化の状態によってエンジンの振動状態が変化する様子をシミュレーションで確認することができた。さらに、エンジンの振動の状態からエンジンマウントの劣化状態を予測する手法(エンジンに作用する外力と振動データを入力とし、マウントのパラメータを同定する手法)について検討し、ほぼ所定の精度で劣化状態を推定することができた。申請の研究では、対象の物理モデルをModelica言語を用いて表し、各種の異常を組み込むことによって、コンピュータシミュレーションによって正常な場合と異常な場合のデータを容易に取得できた。また、得られたデータをSVM(サポートベクトルマシン)によって、学習、判別させることにより正常な場合と異常な場合を判別することができた。本年度は、エアコンを対象として研究を行った。エアコンには、室外機と室内機の熱交換部分に詰まりが発生した場合を対象に診断手法を検討した。エアコンの場合には、熱交換器の目詰まりによってシステム全体の動作状況が変わるので、単純にある箇所のデータが変化したことから正常か異常かを判定することはできない。本研究では、数カ所のデータをSVMで学習、判別させることによる診断方法を提案した。第1ステップとしては、エアコンの各箇所の温度データをSVMに直接入力して判別させた。エアコンでは、冷媒の状態を正確に表現するためには、冷媒の温度、圧力、流量が必要となるが、本手法では圧力と流量の測定が非常に困難であることを考慮し、冷媒については温度のみを用いた判別法とした。この場合は、異常状態でのデータを含む大量のデータを学習させることによって、正常と異常の判別をさせることができたが、コンプレッサーのON-OFFによる過渡状態で判別ができなかった。第2ステップでは、計測した温度データからエアコンのARXモデルを同定し、同定されたパラメータを使ってSVMの学習、正常と異常の判別を行った。この場合には、コンプレッサーのON-OFFによる過渡状態でのデータを積極的に使うことにより、非常に少ない量のデータを用いて正常と異常の判別をすることができた。さらに本手法が実際のエアコンに対して有効であるかどうかを検証した。実験結果から本手法が実際のエアコンに対しても有効であることを確認した。
物権行為とius ad remの理論的関係についての研究

本年度は、昨年度までに行った物権行為論とius ad rem論の分析を前提として、物権行為とius ad remの理論的関係について検討をくわえた。具体的には、意思と形式、物権と債権、および、履行請求権と損害賠償請求権の3つの分析基軸を設定した上で、分析を行った。その結果、つぎの2つの解釈論上の帰結を得ることができた。すなわち、まず、日本法の解釈論として、有因的物権行為概念を認めて、二重譲渡における第三者の背信的悪意者性を認定するにあたっての判断要素とすることである。そして、ius ad remについて、本来であれば絶対効を有しないはずの権利を有する者に対して、第三者の悪意を前提として、その第三者に直接請求することを認めることの権利、と定義づけることである。その上で、二重譲渡における第一買主の保護の点において、物権行為概念とius ad rem概念には共通性があることが判明した。これらの研究成果によって、日本法における背信的悪意者排除論について新たな知見を提供することができるとともに、より精緻な解釈論を展開することが可能となった。また、これまでの判例と通説に対する批判として、物権行為の無因性を認めることなく物権行為概念を肯定することの必要性を論証することができた。そして、これまでかならずしも明確ではなかったius ad rem概念について、歴史的な分析結果に基づいて明確に定義づけることによって、物権と債権の関係性やその異同について新たな視点を提示することができた。これにより、日本の民法典の体系に関する議論にも影響を与えることが可能となった。本研究の成果については、各テーマに関する論文としてすでに随時公表されてきている。そして、それらを一書にまとめた『物権変動の法的構造』と題する研究書が、近日中に公刊されることになっている。わが国においては、物権行為の独自性が判例と通説によって否定されて久しく、その研究の重要性に対しても重きがおかれなくなった。このため、物権行為概念の母法といえるドイツ法上の物権行為論の展開を追う研究もまた、最近ではほとんど行われていない。しかし、債権法改正が目前に迫っている今、学界においては、将来の物権法改正を視野に入れた研究が盛んになりつつある。本研究は、物権変動論の法的構造という物権法の中でもきわめて重要なテーマに関して、物権行為とius ad rem(≒絶対効を有する特定物債権)の基礎理論を提供し、かつ、物権変動の発生根拠論、物権変動の発生時期といった解釈論上の論点に対して、具体的な提言を行うものである。また、物権行為概念を分析することによって、同概念の対をなす、売買契約に代表される債権契約の構造を分析することにも寄与する。このことは、わが国におけるこれまでの契約法理論に対して、新たな視点を提供することになる。本研究代表者は、これまですでに、物権行為論の分析が今日においてもなお必要性を有すること、ドイツ法における物権行為概念の起源、および、BGB(ドイツ民法典)に物権行為概念が採用されることになった経緯につき、それぞれ論稿を重ねてきた。そこで、平成28年度においては、まず、BGBが制定された後のドイツにおける物権行為論の展開過程に関する文献資料を渉猟し、分析を行った。さらに、ハイデルベルク大学(ドイツ)に赴き、現地のドイツ人研究者に対して、ドイツにおいて物権行為論が今日どのように議論されているか、また、その議論への評価について、インタヴューを行った。これらの作業により、ドイツ法上の物権行為概念の現時点での姿を明らかにすることができた。その上で、本年度のこの研究成果について、論文として公表する予定である。BGB(ドイツ民法典)が制定された後の、物権行為に関する判例・学説の議論を渉猟し、検討を加えることができた。具体的には、日本とドイツの物権行為概念をめぐる今日の議論の異同を明確にした上で、物権変動の場面における当事者意思の法的性質について分析した。とりわけ、近年のドイツにおける物権契約の議論は、日本においてはほとんどフォローされていないため、この点に重点をおいて検討した。以上の作業をふまえ、物権行為概念に関する研究全体についてとりまとめ作業を行った。この過程において、ハイデルベルク大学(ドイツ)に赴き、資料収集を行うとともに、現地のドイツ人研究者にドイツ法上の物権行為概念についてインタヴューを行った。当初は、フライブルク大学(ドイツ)に赴く予定であったが、物権行為概念に造詣の深いドイツ人研究者がハイデルベルク大学に在籍していることが判明したため、本年度は海外出張先をハイデルベルク大学に変更した。その際には、EU法とドイツ国内法との関係も視野に入れた意見交換を行うこともできた。その上で、BGB制定後の物権行為の発展過程に関する論稿を執筆することができた。現在は、その公表に向けて、さらに準備を進めているところである。この論稿の具体的な内容は、下記の通りである。ドイツにおいては制定法上認められている物権行為概念とその無因性ではあるが、判例と学説からは批判も存在する。同概念の無因性を抽象的なレベルでは肯定しつつも、実際の具体的な事案では否定する例が、いくつか存在する。典型例として、詐欺の同一性をあげることができる。これは、債権行為である売買契約とともに物権行為にも詐欺があったと認定する解釈論である。このような判例と学説における解釈が、はたして、今日のドイツ民法学においてどのように受け入れられているのか。

これらの論点につき、本稿では分析を加えている。平成29年度においては、ius ad rem(さしあたり、ここでは、絶対効のある債権と定義する)に関する研究を進めた。具体的には、ius ad remの歴史、法的性質および現代法における意義である。まず、ローマ法において、ius ad remは認められなかった。ius ad remを立法において明確に認めたのが、ALR(プロイセン一般ラント法)である。しかし、体系性を重視した物権債権峻別論に基づく見解が次第に有力になってくると、ius ad remの概念としての曖昧さが批判されるようになり、Savignyの理論を中心としながら、EEG(プロイセン所有権取得法)において、ius ad remは明確に否定され、その後、BGB(ドイツ民法典)においても、立法上、ius ad remが規定されることはなかった。ius ad remの法的性質については、所有権と占有権、登記と引渡し、そして、第一譲受人と第二譲受人の行為態様に着目しながら検討を行った。ius ad remは、物権を取得していない者にも目的物の引渡しを求める請求権を付与するために構成された概念である。本研究により、物権と債権の境界が曖昧になっている現代法において、ius ad remは、対象をより広く包摂する概念として把握されるべきであることが明らかとなった。そして、ius ad rem概念と類似する制度がドイツ現行法において存在するのかどうか、存在するとすればそれぞれとius ad remとの異同はどうかについて検討した。具体的には、占有改定、期待権、譲渡禁止、先買権および不法行為について分析を加えた。これら概念のうち、BGB 826条の良俗違反の不法行為に基づく請求権のみが、現代法においてius ad remと位置づけることのできる権利であると考えられる。本研究は、平成2830年度の3年間において、1年目に物権行為概念を、2年目にius ad rem概念を分析し、その上で、3年目にそれぞれの概念の法的関係性について検討することを予定していた。この点において、平成28年度に実施した物権行為論をめぐる諸問題の検討をふまえて、平成29年度においては、ius ad remに関する研究を進めた。その研究成果は次の通りである。不動産の二重売買の場面において、ius ad remは、第一買主の特定物債権を保護するけれども、第二買主の物権を排除する効果をもつ。これに対して、物権行為の概念は、その無因性をも承認するのであれば、不動産の転々譲渡がなされた場合に、譲渡人と譲受人の間の売買契約が取り消されたとしても物権行為は影響を受けないために、転得者の保護が強化される。このような対比は、ius ad remが静的安全を、物権行為概念が動的安全を保護しているとの帰結を導く。しかし、ドイツ法においては、今日、物権行為の無因性を認めることに対して、厳しい批判が寄せられている。つまり、物権行為の無因性によってもたらされる、動的安全の行き過ぎた保護に対して、制限を加えようとしているのである。それでは、物権行為概念は捨て去られるべきなのか。この疑問については、物権債権峻別論からなる体系重視の観点から、否定されるべきであろう。
局所温熱化学療法による原発巣と所属転移リンパ節の同時治療の挑戦

ヒト胃癌細胞株NCI-N87 (HER2過剰発現)をヌードマウスの盲腸腸間膜側の漿膜下に移植してリンパ節転移モデルを作成したが転移を生じた個体がなく、モデルの確立には至らず、細胞株をMKN45に変更して再度同条件でモデルを作成したが、やはりモデルの確立には至らなかった。そこで細胞株をDLD-1 (ヒト大腸癌細胞株)に変更してモデル作成を施行したところ、数匹で転移が認められたため、不安定ではあるがモデルが確立できた。作製したモデルの盲腸の原発巣に免疫DMLを注入し、3,6,12,24,48,72時間後に犠牲死させて転移リンパ節を摘出し(各n=6)、リンパ節をベルリンブルー染色して金属磁性体の移行の証明を試みたが、満足のいく集積は認められなかった。そこでリポソームをさらに発展させ、腫瘍への移行と親和性が高いと考えられるマイクロバブルリポソームを作製することした。マイクロバブルリポソームは薄膜法を用いて作成し、エクストルーダー法により粒子径を100 nmに揃えた。マイクロバブルリポソームを用いることで、転移リンパ節への集積の改善を図ったが、マイクロリポソームに包埋する抗癌剤は本実験の本来使用すべきドセタキセルでは現時点では包埋不可能であることがわかっており、抗癌剤をドキソルビシン(DOX)に変更して腫瘍への集積度を検討した。結果、腫瘍への集積度が上昇したが、マイクロバブルリポソームへの金属磁性体の同時包埋には期間内には至らず、誘導加熱の実験は施行できなかった。マイクロバブルリポソームとDOXを投与した群では、コントロール群と比較して腫瘍縮小効果が見られ、マイクロバブルリポソームは転移リンパ節への取り込みがDMLよりも高い可能性が示唆された。期間内で実験が終了できなかったが、マイクロバブルリポソームに金属磁性体を包埋すれば、効果的に誘導加熱が行える可能性を見いだすことができた。今年度はリンパ節転移を有する腫瘍モデルの作製と免疫DMLの作製を行った。ヒト胃癌細胞株NCI-N87(HER2過剰発現)をヌードマウス18匹の盲腸腸間膜側の漿膜下に移植。その後、3,4,5,6,7,8週後に各々3匹づつ再開腹し、盲腸腸間膜リンパ節を摘出して検鏡し、転移の有無を調べた。その結果、リンパ節転移を生じた個体はわずかであった。そのため、細胞株をMKN45に変更して再度同条件でモデルを作成したが、同様であった。そのため、さらに細胞株をDLD-1に変更してモデル作成を施行したところ、転移モデルが確立された。具体的には、ヒト大腸癌細胞株DLD-1をヌードマウス18匹の盲腸腸間膜側の漿膜下に移植し、現在モデルを作製している段階である。ヒト胃癌細胞株NCI-N87(HER2過剰発現)をヌードマウス18匹の盲腸腸間膜側の漿膜下に移植したが、リンパ節転移を生じた個体はわずかであった。そのため、細胞株をMKN45に変更して再度同条件でモデルを作成したが同様であり、現在細胞株をDLD-1に変更してモデル作成中である。転移モデルが確立されたのちにその後の実験に入るため、研究が進歩していない状態である。今年度は昨年度に引き続き、ヒト胃癌細胞株を移植したリンパ節転移モデル動物の確立と免疫DMLの作成を行った。昨年度、ヒト胃癌細胞株NCI-N87(HER2過剰発現)をヌードマウス18匹の盲腸腸間膜側の漿膜下に移植。その後、3,4,5,6,7,8週後に各々3匹づつ再開腹し、盲腸腸間膜リンパ節を摘出して検鏡し、転移の有無を調べたが、リンパ節転移を生じた個体はわずかであったため、細胞株をMKN45に変更して再度同条件でモデルを作成した。同様に犠牲死させた後にリンパ節の検鏡を行なったが、転移を生じているものはなく、モデルの確率には至らなかった。そのため、さらに細胞株をヒト大腸癌細胞株であるDLD-1に変更してモデル作成を施行し、ヌードマウス18匹の盲腸腸間膜側の漿膜下に移植した。8週後に2匹の転移が認められたため、現在、転移を生じる確率を上げるべく、モデル作成に取り組んでいる段階である。モデルの確率ができず、次の投与実験に移行できていない状況である。細胞株をDLD-1に変更することでリンパ節転移を生じた個体が出てきたため、さらにその確率を上げるべく実験を継続している段階である。ヒト胃癌細胞株NCI-N87(HER2過剰発現)をヌードマウスの盲腸腸間膜側の漿膜下に移植してリンパ節転移モデルを作成したが、転移を生じた個体がなく、モデルの確立には至らなかった。そのため、細胞株をMKN45に変更して再度同条件でモデルを作成したが、やはりモデルの確立には至らなかった。さらに細胞株をDLD-1(ヒト大腸癌細胞株)に変更してモデル作成を施行したところ、数匹で転移が認められた。現在これを使用し、磁性体を注入してリンパ節への移行を確認している段階である。また、モデルの安定供給を行うため、他の細胞株の使用も含めて検討を行っている。モデルの確立にある程度のめどが立ったが、供給が安定せず、十分な実験ができていない状態である。

ただし、数は少ないものの、次の投与実験に移行しており、モデルの安定供給にめどが立てば軌道に乗ると考えている。ヒト胃癌細胞株NCI-N87 (HER2過剰発現)をヌードマウスの盲腸腸間膜側の漿膜下に移植してリンパ節転移モデルを作成したが転移を生じた個体がなく、モデルの確立には至らず、細胞株をMKN45に変更して再度同条件でモデルを作成したが、やはりモデルの確立には至らなかった。そこで細胞株をDLD-1 (ヒト大腸癌細胞株)に変更してモデル作成を施行したところ、数匹で転移が認められたため、不安定ではあるがモデルが確立できた。作製したモデルの盲腸の原発巣に免疫DMLを注入し、3,6,12,24,48,72時間後に犠牲死させて転移リンパ節を摘出し(各n=6)、リンパ節をベルリンブルー染色して金属磁性体の移行の証明を試みたが、満足のいく集積は認められなかった。そこでリポソームをさらに発展させ、腫瘍への移行と親和性が高いと考えられるマイクロバブルリポソームを作製することした。マイクロバブルリポソームは薄膜法を用いて作成し、エクストルーダー法により粒子径を100 nmに揃えた。マイクロバブルリポソームを用いることで、転移リンパ節への集積の改善を図ったが、マイクロリポソームに包埋する抗癌剤は本実験の本来使用すべきドセタキセルでは現時点では包埋不可能であることがわかっており、抗癌剤をドキソルビシン(DOX)に変更して腫瘍への集積度を検討した。結果、腫瘍への集積度が上昇したが、マイクロバブルリポソームへの金属磁性体の同時包埋には期間内には至らず、誘導加熱の実験は施行できなかった。マイクロバブルリポソームとDOXを投与した群では、コントロール群と比較して腫瘍縮小効果が見られ、マイクロバブルリポソームは転移リンパ節への取り込みがDMLよりも高い可能性が示唆された。期間内で実験が終了できなかったが、マイクロバブルリポソームに金属磁性体を包埋すれば、効果的に誘導加熱が行える可能性を見いだすことができた。現在、細胞株を変更してモデルを作成中である。モデルが確立され次第、その後の実験に速やかに取り組む予定である。細胞株をDLD-1に変更することでリンパ節転移を生じた個体が出てきたため、さらにその確率を上げるべく実験を継続している段階である。その他、ヒト細胞株以外に、マウスの細胞株なども候補に入れ、高確率でリンパ節転移を生じるモデルの作成を行う。まずはモデルの安定供給をめざす。その後、磁性体投与後の動体の解析を行う。具体的には摘出したリンパ節に対してベルリンブルー染色を行い、金属磁性体のリンパ節への移行の照明を行う。十分な移行が確認されれば、実際に誘導加熱を行い、抗腫瘍効果を確認する予定である。モデル確立が遅れたため、予定の研究が行えなかったため。実験モデルの確率ができておらず、次の実験に進めていないため。モデルの確立が遅れ、当初予定していた実験が十分に遂行できなかったため。今年度はモデルの確立にある程度のめどが立ったため、昨年度予定していた実験を至急行う予定であり、その必要経費に充足する予定である。モデルが確立された時点で速やかに前年度予定していた研究を行う。そのため、前年度施行予定であった研究に経費を使用する予定である。細胞株をDLD-1に変更することで実験モデル確立に一定の目処がたったため、モデルが確率され次第、前年度の繰り越した実験と次年度予定している実験を行う。繰越し金は前年度に行う予定であった実験経費に使用する。
EU司法政治に関する分析手法の構築

本研究は,EUにおける司法政治の分析手法の展望を探るものである.これが重要なのは第一に,各国政治の枠内でも,司法部門の判決・決定を核とする法的な問題解決が比重を増しているからである(司法化judicialization).第二に,強い司法的問題解決枠組みはEUの特徴とされているが(法による統合integration through law),その知見は他の国際機関の分析にも応用可能だからである.検討の結果,初期の単純な法対政治の対置に代えて,現在の研究の前線は,政治部門による法的解決の条件付けや,その中での法的解決の自律性の確定,さらには司法部内の動的な相互作用などにあることが明らかになった.本年度はまず,共同の作業としては,後期に東京大学で実施している共同授業の機会を利用して,ほぼ毎週研究動向についての情報交換と議論を行った.また,現在イギリスにおいて博士論文を執筆している若手研究者から,当地の研究動向に関するヒアリングを行った個別の研究としては,網谷は,この間に公刊された関連文献を調査すると共に,その中から関連性の強いものを発注する作業を行った.この分野の文献は近年急増しており,継続的に検討が必要である.ついで,研究の一部を公表し批評をうけるため,アメリカEU学会(European Union Studies Association)で報告を行った.同学会では,EUの政策過程研究の第一人者であるエグゼター大学のC. Radaelli教授のコメントを得る機会に恵まれたが,視角の独創性について評価を得る一方,分析枠組や実証的な基礎についてはなお改善が必要であることが明らかになった.伊藤は,ヨーロッパにおいて近時重要課題となっている,「裁判官対話」研究の一貫として,特にフランス憲法院のヨーロッパ法関連事件における判例政策研究のための調査・資料収集を行った.パリ第2大学では,O. Beaud教授,Dutheil de laRochere教授と,フランス憲法院のヨーロッパ統合における判例政策の問題につき意見交換を行い,研究状況についても情報を得た.また,近時公刊されたフランス憲法院の評議記録文書の分析チームの責任者の1人であった,パリ第1大学のD. Rousseau教授とも面談することができ,同記録文書公刊までの経緯,特に憲法院側の記録公開決定に関する政策的判断等につき,文献からでは得難い貴重な情報を得た.更に,既に公刊された文書には含まれていないヨーロッパ法関連事件につき,フランス国立公文書館における調査を行い,研究の端緒となる一次資料を入手できた.本年度も引き続き,東京大学で実施している共同授業の機会を利用して,ほぼ毎週研究状況に関する意見交換を行うと共に,関連の文献についての情報交換・資料収集につとめた.また,食品規制分野についての専門研究を行っている若手研究者を招き,研究動向についてのヒアリングを行った.個別の研究としては,両名とも,本年度は司法部門と議会の関係についての検討を行った.伊藤はその一部を,国立国会図書館のシンポジウムにおける招待講演として発表した.また網谷は,EUの政策形成分析における方法論的課題,すなわちEU側の資料のみを用いた研究の射程と限界や,EU研究者がEUの政策アクターを兼ねている場合の資料批判の問題などを検討し,その一部を書評の形で発表した.このほか,両名とも,マニュスクリプトを執筆しつつあり,次年度以降の発表を期している.網谷は,司法政治による介入と,「EU市民権」概念の関連についての英語論文を執筆し,近時の動向を踏まえて修正を行っている,伊藤は,EU法と国内法の関係についての歴史的視座を得るべく,これまで十分に注目されてこなかった第五共和政成立期のこの問題の扱いについて検討を進めており,いくつかの注目すべき結果を得ている.研究計画は概ね順調に進んでおり,引き続き代表者と分担者で密接に連絡しつつ研究を進めている.また研究成果を部分的にまとめたマニュスクリプトの執筆も進めている.ただし本年度は,当初資料調査での渡航を予定していたところ,諸般の事情により図書資料の購入を前倒しで行うこととなった.次年度の再び調査渡航を行う予定である.本年度後期も,東京大学での共同授業の機会を利用し,ほぼ毎週研究状況に関する意見交換を行いつつ研究を進めた.個別の研究としては,伊藤は,一部未公刊史料を含む,フランスにおける憲法院の評議記録を検討を基礎とする研究を発表した,これは,第五共和政の下でヨーロッパ法の影響を伝統的な主権観念に基づく国内法の階統秩序を調整する際に,政治部門と司法部門の間にいかなる関係があったか,さらには系統の異なる司法部門(国務院,破棄院,憲法院)の間にどのような相互作用があったか,を明らかにするものである.網谷は,「市民権」概念をテコとするヨーロッパレベルの司法の政策的影響が,各国の社会秩序と衝突する際に生み出されるダイナミクスを分析した英語論文を公刊した.政治部門と司法部門の相違として,後者においては「個人の権利」を核とした議論を行うことが前者への対抗上説得的であること,また欧州司法裁判所は超国家的な司法機関であるため,各国裁判所とは異なり特定の社会秩序像に依拠できないため,個人主義的な「市民権」のロジックが前面にであるのである.

また,同様な問題関心から,社会政策における市民権概念の分析において鍵となる反差別政策に関する論文を執筆・公刊した.これらの研究はいずれも,司法部門が「法」を政治部門に対する盾として統合を牽引しているという新機能主義的な見解,そうではなく政治部門が終局的には司法判断を制約していると見る政府間主義的な視角,という二者択一から脱し,両者の相互関係と条件付けを検討する段階に入ったEU司法政治の最新の展開に沿うものである.研究計画は概ね順調に進んでおり,研究成果の更なる発表準備を進めている.ただし事情により本年度予定していた学会報告が行えなかったため,次年度に成果発表を持ち越すこととしている.最終年度から成果の公表にかかわる業務を持ち越していたが,それをおおむね遂行することが出来た.網谷は研究成果の一部として,オーストリアとドイツにおけるムスリムの法的地位を国際的側面も含めて検討する英語のペイパーとして執筆し,2018年3月にシカゴで開催されたヨーロッパ研究学会(Council for European Studies)の研究大会で報告するとともに,同学会のウェブサイトに公表し,関係研究者からのフィードバックをうけた.今後更に改稿をすすめて,公刊を行う予定である.また,本研究の全体像を提示するための準備作業として,欧州における司法政治研究のこれまでの展開と今後の展望を総括する論稿の準備作業をかなりの程度すすめることができた.2017年11月にはそれに関する研究報告を北海道大学大学院法学研究科政治研究会で行い,関係の研究者から有益な示唆を得た.それを踏まえて改稿を進めており,2018年度後半には交換が予定されている.伊藤も研究成果のとりまとめを進めるとともに,欧州における司法政治の「アクター」でもあるソヴェ・フランス国務院副長官の講演を翻訳し公刊した.本研究は,EUにおける司法政治の分析手法の展望を探るものである.これが重要なのは第一に,各国政治の枠内でも,司法部門の判決・決定を核とする法的な問題解決が比重を増しているからである(司法化judicialization).第二に,強い司法的問題解決枠組みはEUの特徴とされているが(法による統合integration through law),その知見は他の国際機関の分析にも応用可能だからである.検討の結果,初期の単純な法対政治の対置に代えて,現在の研究の前線は,政治部門による法的解決の条件付けや,その中での法的解決の自律性の確定,さらには司法部内の動的な相互作用などにあることが明らかになった.本年度は伊藤がフランスにおける資料調査を行い,関連する一次資料を入手すると共に,当該分野の有力研究者と議論する機会を持ったほか,網谷はアメリカでの学会報告が採用され,フィードバックを得るなどの点において成果があった.他方,分析枠組の構築という点においては,関連文献が予想以上に多く,かつ新しい文献が次々出版されていることもあって,やや遅れ気味である.次年度は最終年度となるため,個々のマニュスクリプトを公刊にむけて修正していきたい.またそのために必要は資料収集のために,外国での資料調査も行う予定である.また,外部の研究者を招いて,研究成果の発表や意見交換のための研究会を実施する.2017年度には,代表者である網谷が本務校の研究専念期間を利用して,研究分担者である伊藤の所属する東京大学大学院法学政治学研究科の客員研究員を務めるため,この機会を利用して最終的な成果の取りまとめのための作業を集中的に行う.また,本研究の全体的な成果について,年度内に論文を公刊する見通しである.
細胞機能制御用マイクロカルシウムコントローラー

本研究は、単一細胞レベルの空間で、細胞内分布、時間変化モードの二つの視点でCa^<2+>濃度を精密に制御できる実験系を開発することを究極の目的としている。本年度は最終年度であり、マルチチャンネル型キャピラリー製作技術の向上、マイクロ水滴への電気泳動的Ca^<2+>導入実験を行う。具体的な項目を以下に示す。1.マルチチャンネル型キャピラリー先端形状の精密制御:昨年度までの結果で、プラーの加熱条件(加熱力、引張力)を変えることで、先端形状を制御できることはわかっていたが、再現性という点に問題があった。そこで、作製したマルチチャンネル型キャピラリーのインピーダンスを解析することで、均一な先端形状のキャピラリーが作製できた。この形状は、走査型電子顕微鏡により確認した。2.マイクロ水滴を用いた電気泳動的Ca^<2+>導入量制御実験:昨年度に得られた結果に基づき、シリコンオイル中にCa^<2+>感受性蛍光色素(Fura-2)を含むカルシウムバッファー(50nM50μM)を調製し、Ca^<2+>濃度と蛍光強度比の検量線を作成した。その結果、100nM50μMの間で、直線的な関係が得られた。次に3チャンネル型キャピラリーに250mMCaCl_2溶液を充填し、1nAの定電流で電気泳動的にCa^<2+>を導入した。その結果、電場印加時間を10分、20分、30分と増やすことで、Ca^<2+>の導入量も300nM、550nM、900nMと増加した。植物細胞を用いた実験を行うには至らなかったが、以上のことから、電気泳動的にCa^<2+>導入を制御することができるシステムを構築できたと考えられた。本研究は単一細胞レベルの空間で、細胞内分布、時間変化モードの二つの視点でCa^<2+>濃度を精密に制御できる実験系を開発することを目的としている。今年度は、次の項目を実施した。1.マルチチャンネル型キャピラリー先端形状の精密制御:3チャンネル型キャピラリー、2チャンネル型キャピラリーいずれもプラーの加熱条件(加熱力,引張力)を変えることにより,先端形状を制御することが可能であった。特に、2チャンネル型はレーザー式プラーを用いることで、先端直径1μm以下、先端から50μmでの外形を10μm以下にすることができるようになった。しかし、再現性という点では問題が残った。2.マイクロ水滴を用いた導入量制御実験:Ca^<2+>濃度は蛍光色素(Flou-3)を用いた定量法を採用するため、あらかじめ蛍光強度の定量的解析システムを構築する必要がある。その予備実験として、オリーブオイル中に直径50100μmの水滴をキャピラリーを用いて形成し、その水滴中に蛍光色素ルシファーイエロー(LY)を電気泳動的に導入した。その結果、電圧の印加に伴ってLYが導入され、停止すると、すぐにLYの導入も停止した。また、その導入量は電圧の印加時間と印加する電圧の強さに依存した。以上のことからマイクロ水滴中にLYを定量的に導入することが可能となった。
噴火と原発事故からの広域避難をめぐる住民組織の役割と変容に関する比較社会学的研究

本研究は長期・広域避難を余儀なくされたバリ島(火山噴火)と比較対照としての福島県双葉郡楢葉町・富岡町(原発事故)を主なフィールドに定め、1慣習と民衆知2つながりと社会関係資本3日常/非日常という視点から、文献調査、ヒアリングやアンケート調査などを通じて、1)地域住民組織が避難時に果たした役割、2)火山噴火と原発事故といった長期・広域避難における両者の共通性/差異性と要因を明らかにし、平時/有事の連続性をみすえた避難体制構築のパラダイムを検討する。
ホモシステイン代謝における葉酸、各種ビタミンの相互作用について

サプリメント中のモノグルタミル型葉酸は生体利用効率が高く、葉酸補充のために有効とされているが、急激な血中葉酸濃度の上昇には副作用も懸念される。昨年度実験結果で、高濃度葉酸添加時にみられた酸化ストレスの上昇がV.B_2との混合添加時に抑制されていたことから、今年度は異なるHcy濃度条件下における葉酸とV.B_2の相互作用について検討した。方法実験1:Hcy10,50,100μMの各濃度に対して葉酸をそれぞれ20,100,200μM添加したラット肝細胞を4時間培養。実験2:実験1のHcyと葉酸の各濃度にリボフラビン(RF)2,10,20μMをさらに添加し、同様に培養。各細胞上清を試料とし、Hcy濃度、酸化型・還元型グルタチオン(GSSG、GSH)濃度を測定。早期細胞傷害性をWST-1アッセイで検討。結果・考察実験1上清中Hcy濃度と酸化ストレス指標のGSSG/GSH比は、Hcy100μM・葉酸20μM添加で最も高値を示した。これに対し、Hcy10μM・葉酸200μM添加では上清中Hcyが約30%低値、GSSG/GSH比が約40%低値で、葉酸によるHcy低下と酸化ストレス抑制が確認された。実験2Hcy10μM添加では、葉酸20,200μMとRF2,10μM添加による上清中Hcyに差がなかった。Hcy50,100μM添加時の上清中Hcyは、全ての葉酸添加濃度でRF濃度が高いほど低かった。また、Hcy添加濃度に関わらず、上清中Hcy、GSSG/GSH比およびWST-1は葉酸100μM,RF20μM添加時に最も低かった。葉酸,RF濃度の組み合わせによって、高Hcyによる酸化ストレス、細胞傷害への影響が異なることが示唆された。サプリメント中のモノグルタミル型葉酸は生体利用効率が高く、短期間での血中葉酸、ホモシステイン(Hcy)濃度改善に効果的と考えられている。しかし、サプリメント投与による急激な血中葉酸濃度の上昇には副作用も懸念され、同時に投与するビタミンが葉酸の作用に影響する可能性も考えられる。そこで、葉酸代謝の亢進が肝細胞に与える影響、葉酸とV.B2との相互作用について検討した。方法実験1:ラット肝細胞に02000μMの5-CH_3THFを添加し、24時間培養した。実験2:3次元培養ラット肝細胞に0200μMの5-CH_3THF、5,10-CH_3THFを単独あるいはリボフラビン(RF)と混合添加し、14日間培養した。各細胞上清を試料とし、Hcy濃度、酸化型および還元型グルタチオン(GSSG、GSH)濃度を測定した。あわせて早期細胞傷害性についてWST-1アッセイで検討した。結果実験1において、葉酸添加4時間後のHcy濃度は、5-cH_33THF0μMに比べて20μMで13%、200μMで26%低下していたが、2000μMではHcy濃度の低下を認めなかった。酸化ストレス反応の指標となるGSSG/GSH比は20μMで最も低値を示した。実験2では、5-CH_3THF、5,10-CH_3THFとも100μMに比べて200μM添加時のHcy濃度が低かった。GSSG/GSH比はRF添加時に低くなった。培養終了時のwsT-1は、5-CH_3THF200μMで100μMの1.1倍、5,10-CH_3THFでは2.3倍まで低下していた。葉酸添加で培養上清中Hcy濃度が低下したが、一定濃度以上では酸化ストレスの上昇も示唆された。一方、RF混合添加では酸化ストレスが抑制されていた。実験1、2で用いた試料は異なるものの、長期培養時には葉酸添加濃度が高いほど細胞傷害の進行が疑われた。また、WST-1の変化は葉酸の種類によって異なる可能性が考えられた。

実験2Hcy10μM添加では、葉酸20,200μMとRF2,10μM添加による上清中Hcyに差がなかった。Hcy50,100μM添加時の上清中Hcyは、全ての葉酸添加濃度でRF濃度が高いほど低かった。また、Hcy添加濃度に関わらず、上清中Hcy、GSSG/GSH比およびWST-1は葉酸100μM,RF20μM添加時に最も低かった。葉酸,RF濃度の組み合わせによって、高Hcyによる酸化ストレス、細胞傷害への影響が異なることが示唆された。
一流競泳選手の水泳キック動作における 3次元特性の解明

本年度の実績として、フラッターキック(FK)とドルフィンキック(DK)における筋活動パターンを筋シナジー解析法を用いて分析した。その結果、両キック動作における1周期中の左下肢の筋電図(EMG)データから3つの筋シナジーが抽出された。両キックにおいて、シナジー#1は,前周期のけり上げ局面の後半からけり下げ局面前半で主に活動し、主に下肢前面の筋(大腿直筋,外側広筋,大内転筋,前脛骨筋)が含まれていた。シナジー#2は、けり下げ局面の序盤からけり上げ局面の序盤で主に活動し、主に臀部の筋(大臀筋,中臀筋)が含まれていた。シナジー#3は、けり下げ局面の終盤からけり上げ局面中盤で主に活動し、主に背面の筋(大腿二頭筋と腓腹筋)が含まれていた.キック間の比較において、Muscle synergy vectorの各要素には有意な差は示されなかった.また、シナジー活動様相に大きな違いはみられなかったものの、シナジー#3の活動時間はFKのほうが有意に長いことが確認された(FK36.3±9.5% vs DK 28.0±8.9%, p < .05)。これらの結果から、各キックの動作は、けり下げ動作に伴った股関節の屈曲、膝関節の伸展、足関節の背屈に関わるシナジー、けり上げ動作に先行した股関節の伸展動作に関わるシナジー、けり上げ動作に伴う膝関節の屈曲と足関節の底屈に関わるシナジーで構成されていることが示唆された。この成果は、それぞれのキック動作に関わるモーターコントロールを示すものであり、キック技能の効果的な学習の一助となると考えられる。研究課題Iについては、筋シナジー解析を導入することで複雑な筋コーディネーションを描写することが可能になった。その一方、研究課題IIで実施する足部流体力測定について、フラッターキックとドルフィンキックでは応用できない可能性が指摘されたため、実験設定について再度検討している。平成29年度と平成30年度の成果として、水泳キック動作における3次元動作と筋活動パターンを詳細に分析できた。そのため、本年度は研究課題IIの計画を変更して、水泳キック動作の3次元動作と筋活動パターンをさらに詳細に分析する実験を実施することとする。本研究は、キネマティクス、流体力、筋活動の3つの観点から、一流競泳選手の水泳キック動作における3次元的特徴を明らかにすることを目的とし、平成29年度は、水中モーションキャプチャーシステムを用いたフラッターキック、ドルフィンキック、平泳ぎキックの3次元動作分析の実施を計画していた。本年度の実績として、昨年12月に水中モーションキャプチャーシステムを用いたフラッターキック、ドルフィンキック、平泳ぎキック中の3次元動作分析実験を実施することができた。その結果、フラッターキック動作とドルフィンキック動作には,股関節および膝関節の屈曲ー伸展動作だけでなく、股関節の内旋ー外旋動作も関与していることが明らかとなった。また、各キック中の表面筋電図測定も同時に行い、キック中の大内転筋や中臀筋の筋活動パターンについても明らかにすることができた。これらの研究成果は、3次元動作分析を行ったことで初めて明らかになった知見であり、水泳キック動作に関わる基礎的な情報として、指導法やトレーニング方法を検討する上で有益なデータとなると考えられた。さらに、本年度は、次年度から取り組む予定である圧力センサーを用いた3次元動作分析研究に関わる打ち合わせも、研究協力者の髙木氏および仙石氏と行うことができた。また、本年度に実施した水中モーションキャプチャーシステムを用いた3次元動作分析手法は、圧力センサーを用いた3次元動作分析研究でもそのまま応用できることから、次年度に向けた実験設定を確認することができた。当初の計画通り、水中モーションキャプチャーシステムを用いた3次元動作分析実験が実施でき、さらに次年度に実施する実験手法について確認をすることができた。

これらの結果から、各キックの動作は、けり下げ動作に伴った股関節の屈曲、膝関節の伸展、足関節の背屈に関わるシナジー、けり上げ動作に先行した股関節の伸展動作に関わるシナジー、けり上げ動作に伴う膝関節の屈曲と足関節の底屈に関わるシナジーで構成されていることが示唆された。この成果は、それぞれのキック動作に関わるモーターコントロールを示すものであり、キック技能の効果的な学習の一助となると考えられる。研究課題Iについては、筋シナジー解析を導入することで複雑な筋コーディネーションを描写することが可能になった。その一方、研究課題IIで実施する足部流体力測定について、フラッターキックとドルフィンキックでは応用できない可能性が指摘されたため、実験設定について再度検討している。本年度の研究成果を海外雑誌に投稿する。また、圧力センサーを用いたフラッターキック、ドルフィンキック、平泳ぎキックの3次元動作分析研究を行う。平成29年度と平成30年度の成果として、水泳キック動作における3次元動作と筋活動パターンを詳細に分析できた。そのため、本年度は研究課題IIの計画を変更して、水泳キック動作の3次元動作と筋活動パターンをさらに詳細に分析する実験を実施することとする。謝金の見込み額と実際の支払額に差が生じたため研究課題IIの実験準備が次年度に見送られたため、次年度内に実験で必要となる物品購入費に充当する
吸気への成分注入を用いた新規PM・NOx後処理技術の開発

高濃度の一酸化窒素(NO)をディーゼルエンジンの吸気に吸入することで,NOxとCOの発生を抑制することが出来,さらに単位出力当たりの燃料消費量をわずかに低減できることを見出した.そして,温度スイング吸着(TSA)と組み合わせて,排気ガス中のNOxから高濃度NOを生成するシステムを構築し,吸気への高濃度NOの注入によって,実際に排気ガス浄化を行うことができた.本手法は燃費増加や還元剤購入による運転コストの増加を伴わないため,ディーゼルの低燃費性をより生かせる技術であり,社会的意義は大きいと言える.高濃度の一酸化窒素(NO)をディーゼルエンジンの吸気に吸入することで,NOxとCOの発生を抑制することが出来,さらに単位出力当たりの燃料消費量をわずかに低減できることを見出した.そして,温度スイング吸着(TSA)と組み合わせて,排気ガス中のNOxから高濃度NOを生成するシステムを構築し,吸気への高濃度NOの注入によって,実際に排気ガス浄化を行うことができた.本手法は燃費増加や還元剤購入による運転コストの増加を伴わないため,ディーゼルの低燃費性をより生かせる技術であり,社会的意義は大きいと言える.本研究の最終的な目的は、排気ガス成分の吸着・脱着とエンジン吸気への各種ガス成分注入を組み合わせたNOx・PM同時処理システムの成立性を調べることである。H21年度は、交付申請書にも記載したように、吸脱着システムを用いる以前の基本的事項の把握、すなわち、エンジンの吸入ガス成分と排気ガス成分(NO、NOx、CO、O2、PM)および燃費との関係を把握することであった。当初計画通り、H21年度は吸入ガス成分と排気ガス成分および燃費の関係を調べた。その結果、吸入ガス中のNOが約2500ppmの時、COが約40%抑制されるのみならず、燃費が0.51%低減されることが分かった。更に吸入されたNOの内、2030%はエンジン内の燃焼過程で分解されることを見いだした。NO吸入のこれらの効果は吸入ガスの酸素濃度が低下しても持続した。その他、水およびオゾン吸入の影響も調べた。水については、従来からのEGRのように吸気酸素濃度を低下させる場合の効果と比較した場合、同等のNOx抑制効果が得られる吸入量ではCOの増加がEGRよりも大きいことが分かった。オゾンを吸入させる場合は、現実的なオゾン発生電力の範囲(エンジン出力の数%以内)では、排ガス成分への影響が相対的に極めて小さいという結果を得た。以上を総括すると、H21年度の研究は当初計画通りに実施できたこと、NO吸入による燃費低減という当初期待していなかった本システムの効果を見出せたこと、から成功裏に計画が遂行できたと言える。ディーゼルエンジンは,高い熱効率のためCO_2排出削減に効果的だが,窒素酸化物(NOx)と粒子状物質(PM)の処理が困難であるという欠点がある.従来の排気ガス処理技術は,触媒被毒による性能劣化や還元剤供給のためのインフラ整備などの問題で完全には満足の出来る技術ではない.本研究ではこれらの欠点を有さない手法として,温度スイング吸着(TSA)による排気ガス成分の濃縮と濃縮ガス成分のエンジン吸気への注入を用いた排気ガス浄化を目指した.研究経過としては,まず,ガスボンベからの標準ガス(NO,O_2,N_2),水蒸気,オゾン発生機からのO_3をエンジン吸気へ注入し,排気ガス成分,燃料消費率への影響を定量的に比較検討した.その結果,NOを注入した場合に注入NOxの最高約35%がエンジン内の燃焼過程において減少し,同時に,酸化性ガスであるO_3やO_2無しでもCOの発生が抑制されることが分かった.一方PMに関しては顕著な低減効果が見られなかった.NOx抑制効果の機構は,燃焼反応解析により解明しつつある.さらに,NO注入によって,エンジン単位出力当たりの燃料消費量が低減されることが判明した.燃費低減量は排ガス組成の変化から理論的に予想される値とほぼ一致した.次に,TSAが可能な吸脱着システムを構築し,吸気ガス注入を行いながら実際に排気ガス浄化を行った.前記の吸気注入実験の結果を踏まえ,このシステムではNOを濃縮・注入することを前提とした.その結果,エンジン内の燃焼過程でNOxの発生が抑制され,排気ガス浄化に成功した.以上の研究結果から,従来処理技術の欠点を有さない手法によるディーゼルエンジンの排気ガス浄化の実現可能性が示された.加えて,このシステムは燃費への悪影響を持たないことが判明した.すなわち,本手法は従来技術に比べてディーゼル本来の低燃費性をより生かせる技術であり,その社会的意義は大きい
拡張型心筋症に起因する慢性心不全に対する遺伝子治療法の開発

慢性心不全のモデルである心筋症ハムスターUMX7.1 strainを用い、正常な心機能期(6週齢)から、心肥大期(10週齢)、心不全期(28週)へと移行する各々の時期において、心機能・protein phosphatase 1,2A蛋白発現レベルと活性(phosphorylase a脱リン酸化活性)・主要な細胞内リン酸化蛋白のリン酸化レベルを検討した。Protein phosphatase(PP)1の蛋白発現レベルはβisoformが、細胞質分画、で10週齢から28週齢にかけて有意に増加していた。脱リン酸化活性は細胞質分画において、約30-50%増加していた。主要な細胞内リン酸化蛋白のリン酸化を調べたところ、PP1活性の上昇と平行して上昇するParadoxicalな変化がみられたため、そのリン酸化酵素であるProtein kinase Aの活性を調べたところ、これもPP1活性と平行して心不全期に上昇する傾向がみられた。このことからのPP1活性の上昇はPKA活性の変化と相関してパラレルに起こっている現象であることが示唆された(日本心不全学会ポスター発表)。次に、心筋症ハムスター心筋で上昇しているPP1活性を補正したときに、心不全の進行がどうなるか調べるためにPP1の内因性特異的阻害蛋白であるInhibitor-2の生体内高効率心筋遺伝子導入を行った。すでに心機能が低下し、心不全症状が発現している15週齢の心筋症ハムスターに対し心筋高効率遺伝子導入を行った。治療対照群にはAdV.LacZ治療群を使用した。遺伝子導入後1週間後に血行動態を測定し、遺伝子導入効率を評価したところ、対照群のLacZの発現効率は30-50%であった。AdV.I-2導入群では遺伝子導入前に比べ明らかに左心室内径が縮小し、%FSでは経時的な低下が抑制された。Protein Phosphalase 1の阻害は心不全進行における左室機能低下を正常化した(投稿中)。カリフォルニア大学サンディエゴ校との共同研究で行っているphospholamban(PLN)dominant negativemutantの発現を促すAAVベクターを用いてラット心筋梗塞後心不全に対する変異型PLNの治療効果を検討したところ、遺伝子導入後6ヶ月において、収縮性は著明に改善し、対照群でみられた左心室のリモデリングも著明に改善された。慢性心不全のモデル動物として、心筋症ハムスターUMX7.1 strainを用い、正常な心機能期(6週齢)から、心肥大期(10週齢)、心不全期(28週)へと移行するそれぞれの時期において、心機能・protein phosphatase 1,2A蛋白発現レベルと活性(phosphorylase a脱リン酸化活性)・主要な細胞内リン酸化蛋白のリン酸化レベルを検討した。対照群としては週齢の一致した正常ハムスターを使用した。蛋白発現、phosphatase活性は、心筋のhomogenateを細胞質分画とマイクロソーム分画に遠心分離し、それそれ別々に測定した。心収縮性は10週齢からわずかに低下し、心エコー上も軽度の左心肥大が認められた。28週齢では、収縮性は著明に低下しており、左心室内圧測定で著しい左室拡張末期圧の上昇がみられた。

Protein phosphatase (PP)1の蛋白発現レベルはαisoformが、細胞質分画、マイクソローム分画ともに10週齢から28週齢にかけて有意に増加していた。PP1β,γisoformの発現レベルには変化はみられなかった。PP1αの増加している時期に一致してphosphorylase a脱リン酸化活性は細胞質分画において、約30%増加していた。PP2Aの蛋白発現レベル、phosphorylase a脱リン酸化活性には変化は認めなかった。主要な細胞内リン酸化蛋白のリン酸化レベルの検討ではphospholambanのリン酸化の低下が28週齢においてみられた。そこで、PP1の細胞質での内因性阻害物質である、inhibitor-1(I-1), inhibitor-2(I-2),調節蛋白GmのcDNAをクローニングし、活性型mutantを作成、アデノウイルスベクターに組み込んだ。293培養細胞系、培養心筋細胞系において、PP1阻害活性を測定したところ、Gmには阻害活性はあまりなく、I-1mutant, I-2を発現するアデノウイルスにおいてのみ、PP1阻害活性が得られた。現在I-1, I-2を発現するアデノウイルスベクター、アデノ関連ウイルスベクターを用いて、in vivo心筋高効率遺伝子導入を行い、解析を進めているところである。また、同時に単離心筋細胞培養系に置いて細胞内Ca^<2+>Transient/Contractilityを測定するシステムを購入し、測定に必要な機器の調整を行っている。慢性心不全のモデルである心筋症ハムスターUMX7.1strainを用い、正常な心機能期(6週齢)から、心肥大期(10週齢)、心不全期(28週)へと移行する各々の時期において、心機能・protein phosphatase 1,2A蛋白発現レベルと活性(phosphorylase a脱リン酸化活性)・主要な細胞内リン酸化蛋白のリン酸化レベルを検討した。Protein phosphatase(PP)1の蛋白発現レベルはβisoformが、細胞質分画、で10週齢から28週齢にかけて有意に増加していた。脱リン酸化活性は細胞質分画において、約30-50%増加していた。主要な細胞内リン酸化蛋白Qリン酸化を調べたところ、PP1活性の上昇と平行して上昇するParadoxicalな変化がみられたため、そのリン酸化酵素であるProteinkinase Aの活性を調べたところ、これもPP1活性と平行して心不全期に上昇する傾向がみられた。心不全の標準的治療薬であるβ受容体遮断薬投与ではβ受容体の再活性化のためPKA、PP1活性ともに上昇し、このことからのPP1活性の上昇はPKA活性の変化と相関してパラレルに起こっている現象であることが示唆された(日本心不全学会ポスター発表)。次に、心筋症ハムスター心筋で上昇しているPP1活性を補正したときに、心不全の進行がどうなるか調べるためにPP1の内因性特異的阻害蛋白であるInhibitor-2の生体内高効率心筋遺伝子導入を行った。