hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合低周波音による振動感覚の知覚特性に関する基礎的研究

二つの純音(1680 Hz)を組み合わせた複合低周波音を用いて、それらによって頭部で知覚される振動感覚の閾値、等感度レベルを測定し、聴覚の場合と比較した。聴覚の場合には、周波数の高い成分が支配的にそれらの知覚に寄与していたが、頭部で知覚される振動感覚の場合には、周波数の低い成分からの寄与も無視できないことが示唆された。これは、振動感覚の閾値に近い音圧レベルの周波数成分を複数含む複合低周波音では、純音の場合よりも振動感覚が知覚されやすくなることを示す結果で、その心理的影響を評価する際には、振動感覚の効果も考慮することが必要と推測された。低周波音(周波数が概ね100Hz以下の音)による振動感覚の知覚特性の解明は、低周波音による不快感等の心理的影響を適切に評価するために必要、かつ重要である。特に、作業環境等で発生するような音圧レベルの高い低周波音に対しては、振動感覚がより強く知覚されるために、その重要度が高くなる。純音(単一周波数成分の音)を用いた研究は過去にあるため、本研究では、低周波域の複合音(複数の周波数成分を有する音)によって知覚される振動感覚の特性を実験的に調べてその知覚特性の解明に寄与するとともに、低周波音の影響評価に向けた基礎データとすることを目的としている。研究代表者の過去の研究から、低周波音による振動感覚は頭部で鋭敏に知覚されることが分かっているため、平成23年度(初年度)の実験では、2個の周波数成分で構成された12種類の複合低周波音を刺激音として、「頭部の振動感覚」の知覚閾値、及び比較用の聴覚閾値を測定した。複合低周波音の構成は、40Hzまたは50Hzをキー成分とし、それに付加成分(互いに高調波の関係にならないよう、40Hzのキー成分の場合には、16Hz、25Hz、または63Hz。50Hzキー成分の場合には、20Hz、31.5Hz、または80Hz)を組み合わせた。また、各組み合わせにつき、2成分のレベル差は2種類とした。実験の結果、聴覚閾値の場合には、より周波数の高い成分の音圧レベルが、ほぼ支配的に閾値に寄与していたが、「頭部の振動感覚」閾値の場合には、2個の成分がともに寄与していることを示す結果が得られ、聴覚の場合とは知覚特性が異なることが示唆された。また、2個の成分の周波数の差による影響については、現時点では不明確である(平成24年8月、Inter-Noise 2012で一部のデータを発表予定)。この実験は平成24年度前半も継続し、データを蓄積する予定である。本研究では、低周波音による振動感覚は頭部で鋭敏に知覚されるという、研究代表者の過去の研究に基づき、独自に定義した「頭部の振動感覚」を測定対象とした。平成25年度(3年目。研究最終年度)は、前年度に引き続き、2つの周波数成分(キー成分と付加成分。キー成分は、40 Hzまたは50 Hz。キー成分が40 Hzの場合の付加成分は、16 Hz、25 Hz、または63 Hz。キー成分が50 Hzの場合の付加成分は、20 Hz、31.5 Hz、または80 Hz)で構成した12種類の複合低周波音をテスト音として、「頭部の振動感覚」の等感度レベル及び比較用の聴覚の等感度レベルを測定し、データを蓄積した。等感度レベル測定時の基準音には、「頭部の振動感覚」では50 Hz、85 dB(Z)の純音、聴覚では50 Hz、70 dB(Z)の純音を用いた。得られた測定データは、前年度までのデータと矛盾しなかった。すなわち、聴覚の場合には、複合音中の周波数の高い成分の音圧レベルが等感度レベルの決定に支配的に寄与していたのに対し、「頭部の振動感覚」の場合には、周波数の低い成分からの寄与も無視できないことが示唆された。これは、平成24年度(2年目)までに同じテスト音を用いて測定した「頭部の振動感覚」閾値についての結果とも矛盾しないものであった。これらの結果から、純音での「頭部の振動感覚」閾値に近い音圧レベルの低周波成分が複数存在する場合には、聴覚によって知覚される音の大きさは変わらなくとも、振動感覚はより大きく知覚される可能性があると考えられる。また、「頭部の振動感覚」の閾値曲線あるいは等感度レベル曲線が、「頭部の振動感覚」知覚についての周波数補正曲線として使用できる可能性も示唆された。さらにデータを蓄積することにより、低周波音による振動感覚の評価方法の作成につながる可能性がある。低周波音による振動感覚は頭部で鋭敏に知覚されるという、研究代表者の過去の研究に基づき、本研究では、独自に定義した「頭部の振動感覚」を測定対象としている。平成24年度(2年目)

前半は、初年度に引き続き、2個の周波数成分(キー成分と付加成分。キー成分は、40 Hzまたは50 Hz。キー成分が40 Hzの場合の付加成分は、16 Hz、25 Hz、または63 Hz。キー成分が50 Hzの場合の付加成分は、20 Hz、31.5 Hz、または80 Hz)で構成した12種類の複合低周波音をテスト音として、「頭部の振動感覚」の知覚閾値、及び比較用の聴覚閾値を測定し、データを蓄積した。閾値の決定には、被験者調整法を使用した。結果は、初年度に得られた予備的な結果を支持するものであった。つまり、聴覚閾値の場合には、テスト音中の周波数の高い成分の音圧レベルの寄与が支配的であったが、「頭部の振動感覚」閾値の場合には、2つの成分がともに寄与していることを示唆する結果が得られた。これは、測定周波数範囲において、聴覚と「頭部の振動感覚」の知覚特性が異なることを示す結果と考えられた。平成24年度後半は、閾値測定に使用したのと同じ12種類の複合低周波音をテスト音として、「頭部の振動感覚」の等感度レベルを測定した。その際、50 Hz、85 dB(Z)の純音を基準音とし、それによって知覚される「頭部の振動感覚」を基準感覚として利用した。閾値の場合と同じく、等感度レベルは被験者調整法で決定した。その結果、「頭部の振動感覚」の等感度レベルには、閾値の場合と同様に、テスト音中の2つの成分がともに寄与していることが示唆された。閾値よりやや高い音圧レベルにおける「頭部の振動感覚」の知覚特性が、閾値の場合と同様であることを示す結果と考えられた。研究開始年度(平成23年度)の3月に発生した東日本大震災の影響で、研究代表者の所属機関でも計画段階では想定していなかった夏季節電を強いられ、夏季の研究が大幅に滞った。そのため、予定していた被験者実験の進行・実験データの蓄積が遅れた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度(平成23年度)に強いられた夏季節電の影響が、まだ若干残っている。当面は、平成23年度に実施した実験を継続実施する。平成24年度後半から、「頭部の振動感覚」の等感度レベルの測定実験を開始し、振動感覚の知覚特性をより詳しく調べる予定である。現状で実験設備等に大きな問題は無いため、現在の体制(研究代表者による単独実施)での研究遂行が可能と考えている。当面は、平成24年度に実施した「頭部の振動感覚」の等感度レベルの測定を継続する。閾値の測定データと合わせて、研究の中核となるデータ取得に問題は無い。ただし、平成25年1月から研究代表者が所属機関内の研究管理部門との併任になったため、現状では、研究業務に使える時間が少なくなっている。そのため、平成25年度後半の実施を想定していた補足的実験(具体的内容は未定)については、実施できない可能性がある。
顔面形態別に分類した反対咬合の成長発育様相と後戻りとの関連性に関する研究

矯正治療後に行われる保定は,矯正治療によって獲得された良い咬合状態を維持し,動的治療終了時の状態で長期に管理することを目的として,静的矯正治療とも言われ,最終的処置として重視されている。しかし,日常では後戻りが発現しているのが現状であり,その変化様相を究明することは臨床において重要である。資料:骨格性反対咬合と診断し,Chin Cap装置と全帯環装置にて治療した30症例(男子18名,女子12名)である。評価方法は,初診時,動的治療終了時,保定1年,3年の各時点に撮影した側面頭部X線規格写真を用いた。結果:動的治療終了時から保定1年間の変化は,骨格系においては,SNPに変化があり,下顎骨の前方移動が認められた。歯系では,L1-mand.planeに変化があり,下顎前歯の唇側傾斜が認められた。咬合平面は変化なく安定していた。保定1年から保定3年の変化では,骨格系では,SNB,SNPに変化があり,下顎骨の前方移動が認められた。歯系では,U1-SN,overjetに変化があり,上顎前歯の唇側傾斜が認められた。咬合平面は変化が認められず安定していた。以上より,骨格性反対咬合の矯正治療後の後戻り変化は,骨格系では下顎骨の前方移動であり,歯系では上顎前歯の唇側傾斜,下顎前歯の唇側傾斜であった。矯正治療後に行われる保定は、矯正治療によって獲得された良い咬合状態を維持し、動的治療終了時の状態で長期に管理できることを目的としており、二次的矯正治療あるいは静的矯正治療とも言われ、矯正治療後の最終的処置として重視されている。しかし、日常では後戻りが発現しているのが現状であり、その変化様相を究明することは臨床上非常に重要なことと考える。今回臨床的観点から、反対咬合者の後戻り変化を解明するために、側貌頭部X線規格写真を用いて評価した。資料:前歯部反対咬合を全帯環装置で治療した症例(男子7名、女子13名)の男子初診時平均年齢11歳6カ月、女子11歳9カ月、男女共動的治療終了時平均年齢16歳5カ月時における初診時、動的治療終了時、保定1年後の側貌頭部X線規格写真を資料として用いた。評価方法:初診時から動的治療終了時までの変化と動的治療終了時から保定1年後までの変化の関連性について検討し、各々の測定結果についてはstudent t-testを行い評価した。結果:1.骨格系では、Facial angle,A-Bplane angle,Mandibular plane angle,Y-axisで、動的治療終了時と保定1年後の間に有意差が認められた。2.歯系においては、L1-mandibular planeで動的治療終了時から保定1年後の間に有意差が認められた。3.初診時から動的治療終了時までの変化と動的治療終了時から保定1年後までの相関では、上下前歯歯軸傾斜角、下顎下縁平面の下顎前歯歯軸傾斜角に相関が認められた。4.動的治療終了時から保定1年後までは、咬合平面に関する計測項目に有意差が認められず安定していた。矯正治療後に行われる保定は,矯正治療によって獲得された良い咬合状態を維持し、動的治療終了時の状態で長期に管理することを目的として,二次的矯正治療あるいは静的矯正治療とも言われ,矯正治療後の最終的処置として重視されている.しかし,日常では後戻りが発現しているのが現状であり,その変化様相を究明することは、臨床上非常に重要なことと考える.今回,臨床的観点から,反対咬合者の後戻り変化を解明するために側面頭部X線規格写真を用いて評価した.資料:骨格性反対咬合と診断し,chin cap装置と全帯環装置にて治療した30症例(男子18名,女子12名)である。

男子初診時年齢8歳8カ月から11歳11カ月,女子初診時年齢7歳11カ月から11歳3カ月である。使用装置は,全帯環装置とchin cap装置である.評価方法:後戻り様相の評価方法は,初診時,動的治療終了時,保定1年,3年,の各時点に撮影した側面頭部X線維規格写真を用いた.結果:動的治療終了時から保定1年間の変化では,骨格系におては,SNPに変化があり,下顎骨の前方移動が認められた.歯素は,L1-mand.plomeに変化があり,下顎前歯の唇側傾斜が認められた.咬合平面は認められず安定していた.保定1年から保定3年の変化では,骨格系においては,SNB.SNPに変化がり,下顎骨の前方移動が認められた.歯系では,U1-SN,overjetに変化があり,上顎前歯の唇側傾斜が認められた.咬合平面は,変化が認められずに安定していた.以上より,骨格性反対咬合の矯正治療の後戻り変化は,骨格系では,下顎骨の前方移動と歯系では,上顎前歯の唇側傾斜,下顎前歯の唇側傾斜であった.
位相計算的方法による力学系の新しい時系列解析法の研究

時系列による力学系の位相計算的モース分解の方法の数学的基礎付けを行い,生命科学における制御ネットワークと気象学における大気大循環の時系列の解析に応用した.生命科学における制御ネットワークの研究では,Fiedler-望月らによる理論と,代表者の位相計算的時系列解析法を融合させる数学的結果を得た.また,サーカディアンリズムの遺伝子制御ネットワークの数理モデルに対してその有用性を検証した..気象学の時系列データの研究では,稲津將氏(北海道大学)らと対流圏・成層圏における冬季の等圧面の観測データから得られた時系列から,気象学者が予想している特徴的な気圧パターンの遷移を捉えることに成功した.前年度に得られた力学系の時系列解析の数学的基礎付けに基づき,今年度は生命科学における制御ネットワークの時系列解析によるダイナミクスの研究と,気象学における大気大循環の時系列に対する遷移的振舞いの研究を行った.生命科学における制御ネットワークの時系列解析によるダイナミクスの研究では,数理生物学者の望月敦史氏(理研),Bernold Fiedler氏(ベルリン自由大学)らによるネットワーク・ダイナミクスの理論と,代表者の位相計算的時系列解析の方法を融合させる数学的結果を得た.また,その有用性を実際に検証するために,サーカディアンリズムの遺伝子制御ネットワークの数理モデルに対して,ダイナミクスの構造がフィードバック・バーテックス・セットと呼ばれる一部のノードから得られた時系列データだけで復元できることを確認した.気象学における大気大循環の時系列に対する遷移的振舞いの研究では,気象学者の稲津將氏(北海道大学)らと共同で,対流圏・成層圏における冬季の等圧面の観測データから得られた時系列データに対して位相計算的解析を行い,気象学者が予想している特徴的な気圧パターンの遷移を捉えることに成功した.さらに同様の解析を,GCMと呼ばれる気象学で標準的な大気大循環の数理モデルのシミュレーションから得られた時系列データに対しても適用し,類似の遷移過程が見られることを確認した.これは,大気大循環のような大規模で乱雑な振舞いを示す観測データから,一定の決定論的ダイナミクスの情報が得られたことを意味し,今後も更なる研究を継続する価値のある重要な結果であると考えられる.以上のように,本研究はほぼ計画どおりに実施され,十分な成果が得られたといえる.なお,上記の結果については,現在,論文を準備中である.時系列による力学系の位相計算的モース分解の方法の数学的基礎付けを行い,生命科学における制御ネットワークと気象学における大気大循環の時系列の解析に応用した.生命科学における制御ネットワークの研究では,Fiedler-望月らによる理論と,代表者の位相計算的時系列解析法を融合させる数学的結果を得た.また,サーカディアンリズムの遺伝子制御ネットワークの数理モデルに対してその有用性を検証した..気象学の時系列データの研究では,稲津將氏(北海道大学)らと対流圏・成層圏における冬季の等圧面の観測データから得られた時系列から,気象学者が予想している特徴的な気圧パターンの遷移を捉えることに成功した.位相計算的方法に基づく力学系の時系列解析の方法の数学的な部分についての基礎付けとして,不安定なダイナミクスの検証を数学的に保証する定理を得た.その不安定ダイナミクスの情報としてのConley指数を時系列データから求めるための数学的条件も与えた.また,Leslie modelや結合写像系を例に取り,数理モデルから生成される時系列データの解析により,理論的結果の検証と問題点の確認をして,理論の補強と有用性の向上を目指す比較研究を行った.さらに,実際の時系列データに不可避的に含まれるノイズの影響を除去する方法について,簡単な数理的枠組みを用いてその正当性の検証を試みると共に,ノイズを含む具体的な数理的モデルで有用性を確認する数値実験を行った.いくつかの研究集会などの機会を利用して,気象学者の稲津將氏(北海道大学)らと研究打合せを行い,大気大循環の時系列データから位相計算的時系列解析の方法を用いて,気象の長周期変動の情報を取り出す可能性について議論した.また,数理生物学者の望月敦史氏(理研)がBernold Fiedler氏(ベルリン自由大学)と共同で行っているネットワーク・ダイナミクスの理論と我々の位相計算的時系列解析の方法を融合させる可能性を検討した.その有用性を実際に検証するために,サーカディアンリズムの遺伝子制御ネットワークの数理モデルを選んで,予備的数値研究を開始した.理論的研究は概ね,予定していた通りの進捗状況である.また,位相計算的方法を適用する具体的な実データについても,気象学者および数理生物学者との研究打ち合わせを進めており,順調に研究が進められる見通しである.第2年度は,前年度の理論的な成果を論文にまとめると共に,実際の時系列データ,特に気象学や生命科学,および新たな可能性として物質科学を取り上げ,それらに関する時系列データに対して,位相計算的時系列解析を適用して,どの程度までダイナミクスの情報を取り出せるかを調べる.1年間で研究を完成させるのは無理であるが,将来的な研究の進展の基礎となる結果を得るところまでには到達できると考えている.今年度は特に気象学や生命科学,物質科学の研究者との研究打ち合わせが重要である.気象学関係では,7月にサンディエゴで開催されるSIAM AnnualMeetingで関連する研究者との研究打ち合わせをする予定である.また,生命科学・物質科学関係では,11月にRIMS共同研究としてそれらの分野の研究者と集中的に議論する機会を設ける予定である.これらの研究討論・打合せのために,旅費および会議費を計上する.これら以外にも,国内外の関連する研究を行っている研究者を訪問または招聘して,研究の遂行に役立てる.このほかに,関連する研究情報を得るための図書費や必要に応じて計算機ソフトウェアを購入して,研究の遂行に活用する.
結合原子価論と格子エネルギー計算による鉛含有ペロブスカイト誘電体の安定化機構の解明

鉛を含むペロブスカイト誘電体、特に代表的な緩和型誘電体であるマグネシウムニオブ酸鉛(Pb(Mg1/3Nb2/3)O_3、以下PMN)と亜鉛ニオブ酸鉛(Pb(Zn1/3Nb2/3)O_3、以下PZN)などは非常に高い誘電率を持ち、誘電率の温度変化が小さいため、超小型のセラミックスコンデンサー材料として実際に利用されている.しかしながらPMNの合成時には誘電特性を低下させるパイロクロア型複酸化物が共存しやすく、PZNの場合には添加物を加えないとペロブスカイト型複酸化物が安定化されずに生成しない.本研究ではこのような鉛を含むペロブスカイト型複酸化物の安定化機構を結合原子価論を用いた計算と格子エネルギー計算によって解明することを行った.その結果、PMNについては格子エネルギーの観点からはペロブスカイトとパイロクロアではパイロクロアの方が若干エネルギー的に安定であるが、その差は小さいこと、結合価数の観点からはペロブスカイトよりもパイロクロアの方が陽イオンと酸素イオンとの結合力がより強固であることがわかった.これらのことから、PMNの合成中にパイロクロア型複酸化物は消滅しにくいことが明らかにされた.PZNについては結合原子価論に基づく計算から、陽イオンと酸素イオンとの結合力は鉛を含むペロブスカイト型複酸化物の中で最小であることがわかった.また、PZNのペロブスカイト型複酸化物を安定化させるのに必要な各種の添加元素の量は結合原子価計算に基づき定量的に算出できることが明らかになった.本研究で用いた手法は鉛を含まない一般のペロブスカイト型複酸化物に対しても適用することができる.したがって、今後新たな複合ペロブスカイト型複酸化物探索の指針を与え得るものであると考えられる.鉛を含むペロブスカイト誘電体、特に代表的な緩和型誘電体であるマグネシウムニオブ酸鉛(Pb(Mg1/3Nb2/3)O_3、以下PMN)と亜鉛ニオブ酸鉛(Pb(Zn1/3Nb2/3)O_3、以下PZN)などは非常に高い誘電率を持ち、誘電率の温度変化が小さいため、超小型のセラミックスコンデンサー材料として実際に利用されている.しかしながらPMNの合成時には誘電特性を低下させるパイロクロア型複酸化物が共存しやすく、PZNの場合には添加物を加えないとペロブスカイト型複酸化物が安定化されずに生成しない.本研究ではこのような鉛を含むペロブスカイト型複酸化物の安定化機構を結合原子価論を用いた計算と格子エネルギー計算によって解明することを行った.その結果、PMNについては格子エネルギーの観点からはペロブスカイトとパイロクロアではパイロクロアの方が若干エネルギー的に安定であるが、その差は小さいこと、結合価数の観点からはペロブスカイトよりもパイロクロアの方が陽イオンと酸素イオンとの結合力がより強固であることがわかった.これらのことから、PMNの合成中にパイロクロア型複酸化物は消滅しにくいことが明らかにされた.PZNについては結合原子価論に基づく計算から、陽イオンと酸素イオンとの結合力は鉛を含むペロブスカイト型複酸化物の中で最小であることがわかった.また、PZNのペロブスカイト型複酸化物を安定化させるのに必要な各種の添加元素の量は結合原子価計算に基づき定量的に算出できることが明らかになった.本研究で用いた手法は鉛を含まない一般のペロブスカイト型複酸化物に対しても適用することができる.したがって、今後新たな複合ペロブスカイト型複酸化物探索の指針を与え得るものであると考えられる.
複合強化プラスティックの活用による高性能ハイブリッド構造材の開発

高度経済成長期に集中的に建設されたわが国の各種社会基盤構造物の多くが高齢化を迎え,近い将来には,維持更新費が総額でも減少する公共投資額の内でかなりのシェアを占めると見込まれている。また,今後に新設される構造物の建設にあたっても,長寿命化を見据えたライフサイクルコスト評価に基づくコスト縮減が必要不可欠との認識が一般化されている。そのためには,従来の主要建設材料である鋼材とコンクリートの品質改善や複合化はもとより,繊維強化プラスティック材などの新素材の積極的な活用を図り,高機能で耐久性に富み,ライフサイクルコストで経済的となる新たな構造材を開発することが不可欠である。本研究では,近年材料開発の著しい炭素繊維(CFRP)に比べてかなり安価なガラス繊維(GFRP),ビニロン繊維(VFRP)などの複合新素材と既存の鋼材やコンクリート材との複合化による,ライフサイクルコスト評価に基づく経済性,長期耐久性,軽量化,高強度,高靭性などに優れた高性能ハイブリッド構造材の創生をめざしている。研究期間内に,(1)GFRP補強部材の最適形状および材料設計の究明,(2)人工軽量骨材およびビニロン短繊維の混入による超軽量繊維補強コンクリートの最適配合および力学特性の把握,(3)上記材料を用いたハイブリッド構造部材の模型供試体による耐荷特性の解明,および(4)同載荷実験の解析シミュレーションと断面設計手法の確立,などについて検討を行った。高度経済成長期に集中的に建設されたわが国の各種社会基盤構造物の多くが高齢化を迎え,近い将来には,維持更新費が総額でも減少する公共投資額の内でかなりのシェアを占めると見込まれている.また,今後に新設される構造物の建設にあたっても,長寿命化を見据えたライフサイクルコスト評価に基づくコスト縮減が必要不可欠との認識が一般化されている.そのためには,従来の主要建設材料である鋼材とコンクリートの品質改善や複合化はもとより,繊維強化プラスチック材などの新素材の積極的な活用を図り,高機能で耐久性に富み,ライフサイクルコストで経済的となる新たな構造材を開発することが不可欠である.本研究では,近年材料開発の著しい炭素繊維(CFRP)に比べてかなり安価なガラス繊維(GFRP),ビニロン繊維(VFRP)などの複合新素材と既存の鋼材やコンクリート材との複合化による,ライフサイクルコスト評価に基づく経済性,長期耐久性,軽量化,高強度,高靭性などに優れた高性能ハイブリッド構造材の創生をめざしている.本年度は,(1)GFRP補強部材の最適形状および材料設計の究明,(2)人工軽量骨材およびビニロン短繊維の混入による超軽量繊維補強コンクリートの最適配合および力学特性の把握,(3)上記材料を用いたハイブリッド構造部材の模型供試体による耐荷特性の解明,および(4)同載荷実験の解析シミュレーションと断面設計手法の確立,などについて検討を行った.高度経済成長期に集中的に建設されたわが国の各種社会基盤構造物の多くが高齢化を迎え,近い将来には,維持更新費が総額でも減少する公共投資額の内でかなりのシェアを占めると見込まれている.また,今後に新設される構造物の建設にあたっても,長寿命化を見据えたライフサイクルコスト評価に基づくコスト縮減が必要不可欠との認識が一般化されている.そのためには,従来の主要建設材料である鋼材とコンクリートの品質改善や複合化はもとより,繊維強化プラスチック材などの新素材の積極的な活用を図り,高機能で耐久性に富み,ライフサイクルコストで経済的となる新たな構造材を開発することが不可欠である.本研究では,近年材料開発の著しい炭素繊維(CFRP)に比べてかなり安価なガラス繊維(GFRP),ビニロン繊維(VFRP)などの複合新素材と既存の鋼材やコンクリート材との複合化による,ライフサイクルコスト評価に基づく経済性,長期耐久性,軽量化,高強度,高靭性などに優れた高性能ハイブリッド構造材の創生をめざしている.本年度は,(1)GFRP補強部材の最適形状および材料設計の究明,(2)人工軽量骨材およびビニロン短繊維の混入による超軽量繊維補強コンクリートの最適配合および力学特性の把握,(3)上記材料を用いたハイブリッド構造部材の模型供試体による耐荷特性の解明,および(4)同載荷実験の解析シミュレーションと断面設計手法の確立,などについて検討を行った.
『トマトの生きる知恵』の生物有機化学的解明

申請者は研究期間内に、下記の2点を明らかにすることを目的とした。1】トマト果実内に存在する胎生発芽抑制物質の化学構造とその生理機能を明らかとする。2】トマトの原種、Solanum pennelliiの植物体を覆う、粘性物質の化学構造および展着剤としての可能性を明らかとする。項目1に関しては、種子を含むロキールの抽出物に発芽抑制活性は確認できたものの、活性物質の単離、同定には至らなかった。項目2に関しては、粘性物質の本体であるacylglucoseの単離精製方法を考案し、その化学構造を明らかとすることができた。また、その粘性を利用した農業資材の利用法に関して言及できた。固着性であるが故に植物は環境要因,病傷害などに対して植物独自の応答機構,いわゆる『植物の生きる知恵』を駆使して大地に根を降ろしている。ここで申請者は特に、以下の2つの項目を明らかとすべく研究を行っている。2】原種トマト全面を覆う粘着物質の化学構造および展着剤としての可能性を明らかにする。項目1】に関しては、トマト種子を覆うゼリー部分と種子を果実(40kg)より取り出し、活性成分をエタノールを用いて、抽出した。種々のカラムクロマトグラフィーを用いて、活性成分の単離を試みている段階である。おおよその見通しとして、あと2,3段階のHPLCを用いた精製により活性成分が得られるもの予想される。項目2】に関しては、申請当初の段階で単離法のおおまかな道筋は付いていた。これを元に粘着成分の単離精製、構造決定を試みた。精製単離に関しては種々のHPLC条件を用いても、単離できない事が判明した。これは糖の母骨格の1位炭素がα位.β位を呈する平衡混合物である事によるものと考えた。そこで、水酸基に保護基を導入し、これを抑える事とした。ベンジル基の導入を試みたところ、これに成功した。これに伴い、1位および6位にベンジル基を導入した化合物の単離に成功し、現在、その構造を解析中である。おおまかなところはglucopyranoseの2位、3位、4位にアシル基がエステル結合した化合物であるところまでは判明している。また、当初の申請ではこの粘着性を応用して、除草剤の効果を高める補助剤としての利用を模索する事としていた。市販の除草剤に本化合物を加えて、効果を検討したが、予想に反して、除草効果の向上は観察出来なかった。申請にあたって、1】トマト果実内に存在する胎生発芽抑制物質の化学構造とその生理機能を明らかとする。事を目標とした。項目1】に関しては、もう2,3段階のHPLCを用いた精製により活性成分が得られるもの予想される。項目2】に関しては、手を加えない純品としての単離を試みたが失敗に終わった。これは糖類の特徴である、1位炭素のα位.β位を呈する事によるものと考えた。そこで、ベンジル基の導入を試みたところ、これに成功し、1位および6位にベンジル基を導入した化合物の単離に成功した。大体のところはglucopyranoseの2位、3位、4位にアシル基がエステル結合した化合物であるところまではつかめている。また、当初の申請ではこの粘着性を応用して、除草剤の効果を高める補助剤としての利用を模索する事としていたが、除草効果の向上は観察出来なかった。他の応用面を模索して実験を行っている。申請課題研究全般としては、胎生発芽抑制物質に関しては2018年度中に決定できる道筋はついており、粘着物質に関してはほぼ、その構造を明らかと出来ている。以上の事から研究は概ね順調に進展していると判断する。申請者は研究期間内に、下記の2点を明らかとすることを目的とした。それぞれについて、研究実績を記載する。1】トマト果実内に存在する胎生発芽抑制物質の化学構造とその生理機能トマト種子を包むゲル(ロキュール)内に阻害物質が蓄積している事が判明していた。また、ゲル内のABA濃度はほぼ0.8マイクロMolであるが,この濃度のABAを発芽阻害試験に供しても、発芽阻害が観察されない事が解っていた。この点を踏まえ、あらかじめ、発芽阻害物質として一役をになっているABAを試験溶液に加え、さらにトマトロキュール抽出液を加えて、精製操作を繰り返した。しかしながら、精製が進む段階で阻害活性が消失してしまい、活性物質の単離には至らなかった。2】原種トマト全面を覆う粘着物質の化学構造および展着剤としての可能性目的化合物を含む抽出素材はSolanum pennelliiの葉部をエタノールに10分程度浸す事で得られる事が判明していた。温室内でS. pennelliiを2ケ月間ほど育成後、地上部を刈り取り、上記の方法で抽出素材を取得した。化合物の単離には困難が生じたが、一度目的化合物をベンジル化する事でアシルグルコースのベンジル誘導体の単離精製、構造決定に成功した。

さらにベンジル基を脱保護し天然物を取得し、単一物としてのアシルグルコースの詳細な機器分析データを初めて提供する事が出来た。また、展着剤としての可能性としては、望む効果は見出せなかった。しかしながら、粘性を利用した害虫トラップ材の可能性を検討したところ、S.pennellii抽出物はトラップ剤として利用可能である事があきらかとなった。申請者は研究期間内に、下記の2点を明らかにすることを目的とした。1】トマト果実内に存在する胎生発芽抑制物質の化学構造とその生理機能を明らかとする。2】トマトの原種、Solanum pennelliiの植物体を覆う、粘性物質の化学構造および展着剤としての可能性を明らかとする。項目1に関しては、種子を含むロキールの抽出物に発芽抑制活性は確認できたものの、活性物質の単離、同定には至らなかった。項目2に関しては、粘性物質の本体であるacylglucoseの単離精製方法を考案し、その化学構造を明らかとすることができた。また、その粘性を利用した農業資材の利用法に関して言及できた。次年度(2018年度)も次に示す項目について研究を進める。2】原種トマト全面を覆う粘着物質の化学構造および展着剤としての可能性項目1】に関しては、生物活性を丁寧に行い、HPLCを用いて精製を進め、生理活性物質の構造決定に結びつける。項目2】に関しては、構造決定が終了後は、保護基の脱保護を試み、天然に存在する化合物を取得する。構造に関する機器分析データの取得は我々が一番乗りである事から、論文化を進める。粘着物質の応用展開に関しては、葉面に散布する事で、水の蒸散を抑制する効果が期待できる。これを証明すべく、シロイヌナズナに散布しているところである。天然物化学3月に購入したが、4月の決算となったために残額が生じた。3月の購入物品の支払いを行う事により、解消する。
食道亜全摘手術後の食思関連ホルモンの動向:グレリン高値のパラドックスの解析

食道を切除する手術を受けた患者が食事を食べにくいという問題がある。今までは、構造的な影響によるとしか考えられてこなかった。本研究では、手術後の患者の食欲に影響を与えるホルモン群のバランスが大きく変化していることを明らかにした。特に、食欲を増進すると考えるグレリンがむしろ高値であることを示した。このパラドックスの解明の重要性を示唆した。I.臨床データの集積1)食道癌手術患者における食思関連ホルモンの血中濃度測定(1)食道癌に対して手術を施行された患者に対して術前および術後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月における食思関連ホルモンの血中濃度をELIZA法, EIA法等を用いて測定した。各々空腹時、食後2時間の測定を行い、空腹時血中濃度の変化および、食事刺激に対する反応性の変化を調べている。測定対象は血糖値、インスリン、Ghrelin、leptin、GLP-1、PYY、CCK。2)食道癌手術患者における術後全身状態及び摂食状態の調査採血と同時にSF-36等を用いて対面式アンケートを実施し、全身状態および摂食状態の調査を行うための予備アンケートを作成中。II.標本に対する基礎研究1)食道癌術後切除組織における食思関連ホルモンの発現に関する免疫組織学的検討免疫組織染色でGhrelin、leptin、GLP-1、PYY、CCKの発現を検討するために、食道亜全摘術後切除標本を収集した。よい抗体を検討している。2)ヒト食道癌細胞株における食思関連ホルモンの発現(1)食思関連ホルモンの中には発癌と関与するとされるものも存在する。ヒト食道癌細胞株における食思関連ホルモンの発現をRT-PCR、western blot、免疫染色で検討するために、サンプルを収集し、RNA,タンパク、病理標本を作成した。[本研究の重要性]食思ホルモンは、術後予想に反した動向を示し、そのパラドックスを解析中である。ブタを用いた結果は欧米で報告されているが、このようなパテドックスは見られていない。人でも複雑なメカニズムを報告することに重要な意義があると考える。食道癌に対して食道亜全摘手術を受けた患者が、術後長期にわたり摂食不良に悩まされるケースは非常に多く、臨床現場で要請の高い研究課題となっている。本研究の目的は、そのメカニズムを解明し、治療法を開発することであった。近年、多くの食思関連ホルモンが報告されており、周術期において食思関連ホルモンがどのように働いているかを検討することは重要である。今回我々は、患者血清を採取してそれら食思関連ホルモンの血液濃度を調べた。胃から分泌されて食欲を増進させる作用のあるGhrelinの血中濃度が、食道亜全摘手術後患者では食後に上昇するという逆転現象が認められた。今回このパラドックスが確認されたことは、大きな進捗であるが、このパドックスのメカニズム解明には至らなかった。食思関連ホルモンに関して、One pointのデータとしては、術後のGhrelin血中濃度の低下など予想どおりの結果が報告されているが、我々は動態として本来とは逆の結果を得ている。実際、胃噴門部が切除されており、Ghrelinのソースとしてはその他の部位を想定しなければならない。以上の結果は、研究に新しい独創的な視点を導入することになる。その他の食思関連ホルモンを網羅的に解析することで説明がつかないこともpreliminaryな調査からも予測され、本研究の結果が当該分野に付与する意義は大きいと期待される。また、ミニブタを用いた動物モデルへの展開は他になく、治療への展開も期待できる。今回、ミニブタの供給が停止されたため、本実験に至らなかったが、今後の実験に予定していきたい。
微生物コンソーシアムの動態解析と有機物汚染土壌の浄化への利用

効率的なバイオレメディエーションの実施のために、多種多様な微生物が生息する土壌中において、有害物質分解微生物の活性を維持することが必要である。本研究では微生物コンソーシアムが実汚染土壌で対象汚染物質の分解能力を安定的に発現させるために必要な要因を解明することを目的とした。研究に使用したコンソーシアムは塩素化エチレン分解コンソーシアム、芳香族炭化水素を優先的に分解するコンソーシアム、および高濃度多環芳香族炭化水素を分解するコンソーシアムである。それぞれについて分解過程での微生物動態解析と微生物間でやり取りされる物質の検討から汚染物質分解過程での共生システムの重要性が明らかになった。本研究ではバイオレメディエーションの適用範囲を拡大するために、微生物コンソーシアムが実汚染土壌中で対象有機汚染物質の分解能力を安定的に発現させるのに必要な要因を解明することを目的とした。研究にはメタン生成細菌が共生する塩素化エチレン分解コンソーシアムと、芳香族炭化水素を優先的に分解するコンソーシアムの2種類を用いた。上記2種類のコンソーシアムを用い、塩素化エチレン類あるいは芳香族炭化水素類を添加し、定期的に添加物質とその分解生成物の分析を行って、その経時変化を追跡した。分解過程の中間生成物類を出発物質として同様の実験を行い、同様に経時変化を調べた。これらの過程で定期的に培養液を採取し、DNAを抽出し、PCR-RFLP法によりコンソーシアムの概要を把握し、合わせて16SrRNA遺伝子クローンライブラリーを作製し、得られたクローンの塩基配列の解析を行い、有害物質分解過程における優占種の推移を調べた。その結果、塩素化エチレン分解コンソーシアムでは、Clostridium属細菌が培養初期に優占種となり、その後Methanosarcina属のメタン生成細菌と脱塩素細菌であるDehalococcoidesが脱塩素の進行に伴ってほぼ同時に増殖していくこと、Dehalococcoidesの増殖にMethanosarcinaが生産する物質が関与することなどが示された。芳香族炭化水素分解コンソーシアムではBurkholderia属が培養初期に優占種となって芳香族炭化水素を分解すること、その分解生成物をCupriavidus属が分解している可能性が高いことなどが示された。また、芳香族炭化水素分解コンソーシアムを用い、土壌培地中での分解実験を行い、水系の場合との比較を行なったところ、ほぼ同等の分解挙動と微生物挙動が示された。本研究ではバイオレメディエーションの適用範囲を拡大するために、微生物コンソーシアムが実汚染土壌中で対象汚染物質の分解能力を安定的に発現させるために必要な要因を解明することを目的とした。研究にはメタン生成細菌が共生する塩素化エチレン分解コンソーシアム、芳香族炭化水素を優先的に分解するコンソーシアムに加え、前年度得られたPAH分解能力の高いコンソーシアムをを用い、出発物質および中間生成物濃度の経時変化のデータから、速度論モデルを用いて液体培地における汚染物質分解反応経路の詳細を明らかにした。リアルタイムPCRを用い、有害物質分解酵素遺伝子発現発現量を解析した。また土壌培養系からDNAを抽出し、16SrRNA遺伝子のクローン量のライブラリーを作製し、液体培地での結果との比較を行い、両者で構成微生物種には大きな違いのないことを示した。液体培養系から抽出したDNA試料について次世代シーケンサーによるメタゲノム解析を行い、構成微生物種の概要を明らかにした。芳香族炭化水素分解では、PAH分解能力の高いコンソーシアムから単離した芳香族炭化水素の優先的分解を担っているAzospirillum属細菌T7c株の全ゲノム解析を行った結果、全遺伝子の3.5%が芳香族分解に関係する遺伝子であり、そのうち4つの遺伝子が多環芳香族の最初の攻撃に関する遺伝子、7つの遺伝子がカテコールの分解に関与する遺伝子であることなどが判明した。これまでの結果から、さまざまな微生物が共存する系で対象汚染物質の分解が効率よく進行する際には、数種類の微生物の共生関係が成立しており、実汚染サイトでのバイオレメディエーションを構築する上で重要な知見が示された。前年度得られた2種類のコンソーシアムを用い、出発物質および中間生成物濃度の経時変化のデータから、速度論モデルを用いて液体培地における汚染物質分解反応経路の詳細を明らかにした。有害物質分解酵素遺伝子クローンライブラリーを作製し、100クローン弱の塩基配列の解析を行い、分解過程における酵素発現の変化の概略を検討した。また土壌培養系からDNAを抽出し、16SrRNA遺伝子のクローンライブラリーを作製し、液体培地での結果との比較を行い、両者で構成微生物種には大きな違いのないことを示した。芳香族炭化水素分解では、PAH分解能力の高いコンソーシアムを新たに作成し、構成微生物種を解析したところ、芳香族炭化水素の優先的分解を担っているのはAzospirillum属細菌であることが推定された。

この細菌を単離し各種基質の分解能力を検討した結果、高いPAH分解能力が認められた。また、この単離株および分離源の集積培養を用いて液体培地中でPAH-脂肪族炭化水素の2成分培養を行った結果、いずれの培養でもPAHの優先的な分解が確認された。このコンソーシアムの群集構造を検討したところ、このコンソーシアムはAzospirillum属細菌を含む4種類の細菌が主要構成細菌として共生していることが示された。東日本大震災の影響で微生物培養設備やDNAシーケンサー、GC-ECD等の分析装置の復旧に時間を要したため、実験の開始が4ヶ月程度遅れてしまい、当初計画より研究の進行に若干の遅れが生じ、集積培養サンプルの全ゲノム解析が未実施となっている。現在研究は順調に進行しており、24年度は当初計画通りの進捗が可能である。25年度が最終年度であるため、記入しない。有害物質分解酵素遺伝子クローンライブラリーの作製が当初予定より時間を要し、期間内にリアルタイムPCRによる分解酵素遺伝子の発現量解析までは完了しなかったが、それ以外の研究項目は予定通り進捗した。24年11月頃から塩素化エチレン類や芳香族炭化水素類の分析に必要なヘリウムガスの供給が全世界で停止しその調達が困難となったため、GC-ECDおよびGC-MSによる分析が一時遅滞したが、業者等の協力で必要量を確保することができ、計画遂行に必要な分析は実施できた。分解酵素遺伝子の発現量解析も含め、研究は順調に進捗しており、25年度は当初計画通りの進捗が可能である。当初の予定通り、微生物コンソーシアムによる汚染物質分解経路の解析、有害物質分解酵素遺伝子クローンライブラリーの作製と解析、リアルタイムPCRによる分解酵素遺伝子の詳細解析、土壌培養系からの遺伝子抽出とその解析、次世代シーケンサーによるメタゲノム解析を中心に検討を進める。当初計画通り、2種の微生物コンソーシアムによる汚染物質分解経路の解析、有害物質分解酵素遺伝子クローンライブラリーの解析、リアルタイムPCRによる分解酵素遺伝子の詳細解析、土壌培養系からの遺伝子抽出とその解析、次世代シーケンサーによるメタゲノム解析を実施する。
多感覚情報ディスプレイの開発と効果的な情報提示条件

視覚に提示された物体の動きに合わせて力覚や触覚などの体性感覚情報を提示することにより、より効果的な情報提示が可能になる。本研究では液晶ディスプレイ(LCD)の裏面にPC制御のリニアモータによって左右に移動可能な錘を取り付け、また左右の把持部に振動子を取り付けることにより、視覚・力覚・触覚を刺激できるマルチモーダルディスプレイを試作した。本研究において、視覚情報、振動覚情報、視覚情報と振動覚情報が、重さ感覚の知覚に作用するか調べた。本研究により、これら感覚間の知覚特性と効果的な情報提示条件を示すことができた。視覚・力覚・触覚の3感覚へ情報を提示できる手持ち型マルチモーダルディスプレイを開発した。これまで本ディスプレイを用いて視覚・力覚、力覚・触覚、視覚・力覚・触覚の同時提示について検討を行ってきた。本ディスプレイを把持してもらい、視覚と力覚に対し同時に情報提示を行うと、1.視覚ー力覚間に相互作用が生起され、LCDに表示された物体があたかも質量を持っているような感覚が生起される、2. LCDに表示される物体の形や色、大きさ等の視覚情報を変化させると感覚間の相互作用も変化し、搭載している錘の質量は変わらないにもかかわらず力覚が変化する、また、視覚・力覚・触覚(振動覚)に対し同時に情報提示を行うと、3.視覚と力覚の相互作用が生起されやすい方向に触覚刺激を追加すると、相互作用がさらに強化されることなどを明らかにしてきた。これらは、これまでの把持方マルチモーダルディスプレイにはない特性である。本研究は、多感覚情報ディスプレイの開発と効果的な情報提示条件の検討を目的としている。具体的には、視覚や力覚、触覚を同時に情報提示できるディスプレイを開発し、感覚間の知覚特性について検討し、効果的な情報提示条件を研究している。本年度は、以下の2点を実行した。(1)視覚・力覚・触覚の3感覚に対して同時に情報提示できるディスプレイの開発:表面にLCD、裏面に錘とサーボモータ、把持部には振動子が取り付けられた機構の多感覚情報ディスプレイを製作した。また研究開発は、プログラミング言語(Microsoft Visual C++)を使用した。(2)力覚・触覚への情報提示による感覚間の知覚特性:力覚と触覚へ同時に情報を提示することにより、力覚知覚にどのような変化が表れるか調べた。また、錘の重さや振動強度のパラメータを変更し、相互作用が生起しやすい適切な移動速度や強度を評価した。開発した手持ち型マルチモーダルディスプレイを用いて、視覚・触覚・力覚の3感覚に対する効率的な情報提示条件の検討を行った。特に、視覚と力覚の相互作用についての検討について詳しく解析した。ディスプレイに映し出した映像の運動方向と力覚刺激を提示するための錘の運動方向は、これまで同方向であったが、反対方向への動作においても相互作用があることが分かった。バーチャルリアリティの分野において、「実際にそこに存在しない物を、あたかもそこに存在するように錯覚・認知させる」ことが課題のひとつである。この課題を解決する手法に仮想現実と拡張現実(Augmented Reality:AR)とがある。仮想現実は現実環境の再現であり、ARは現実には再現できない。ARは、現実環境の一部に追加情報を提示し、拡張現実を構築する技術である。現在、主に用いられているARシステムは、映像や画像の一部に情報を追加し、視覚へ提示することで、現実以上の情報を提示するものが多い。しかしこれらARシステムの多くは、視覚に対してのみの追加情報を行っている。開発したディスプレイを用いて、視覚と力覚に対し、同方向への刺激は現実に再現できる仮想現実であるが、反対方向への刺激提示はARとなる。今回の研究により、開発したディスプレイのシステムを用いれば、視覚のみならず力覚に対し仮想現実とARの両方を提示できることを示した。情報学2013年度に開発した手持ち型マルチモーダルディスプレイを用いて、それぞれの感覚に対する効率的な情報提示条件を検討する予定であったが、視覚と力覚の相互作用について予定していた提示条件についてさらに詳しい検討を行う必要が生じた。そのため計画を変更し、その解析を行なうこととした。視覚・力覚・触覚の3感覚に対して同時に情報提示できるディスプレイの開発が順調に進み、力覚・触覚への情報提示による感覚間の知覚特性実験までおおむね順調に進展することができた。また、本ディスプレイにおいても、視覚・力覚への情報提示において、LCDに表示される物体の形や色、大きさ等の視覚情報を変化させると感覚間の相互作用の度合いが変化し、搭載している錘の重さは変わらないにもかかわらず、力覚が変化するという可能性も見られた。しかし、LCDに表示される物体の形や色、大きさのパラメータがまだまだ少ないので、パラメータを増やし力覚知覚の変化を評価の必要があり、本年度の課題にもあげていた。

本研究の最重要課題として、・視覚・力覚への情報提示による感覚間の知覚特性・視覚・触覚への情報提示による感覚間の知覚特性・視覚・力覚・触覚への情報提示による感覚間の知覚特性を挙げており、本年度は力覚・触覚への情報提示による感覚間の知覚特性についての評価を十分に行うことに力を注いぐため、こちらを優先させた。視覚と力覚の相互作用についての詳しい解析・検討を行なうと同時に、見合わせていた研究発表や論文発表を行なう。視覚・力覚・触覚への情報提示による感覚間の知覚特性についての研究を行う予定である。また、相互作用が生起しやすい各感覚への刺激について、臨場感が高くなるパラメータを評価する。2013年度に開発した手持ち型マルチモーダルディスプレイを用いて、それぞれの感覚に対する効率的な情報提示条件を検討する予定であったが、視覚と力覚の相互作用について予定していた提示条件についてさらに詳しい検討を行う必要が生じた。そのため計画を変更し、その解析を行なうこととしたため、未使用額が生じた。視覚と力覚の相互作用について詳しい解析・検討を行なうと同時に、更なるデバイスの改良、また、見合わせていた研究発表や論文発表を行なうこととし、未使用はその経費に当てることにしたい。開発するディスプレイは把持タイプであり、また、ディスプレイ全体の重量に対する錘の重量の比率が大きいほど重心移動による力覚知覚が明瞭化される。そのため、ディスプレイに使用する液晶ディスプレイやセンサ、モータを軽量のものを用いてきた。特にLCDは、ほとんどが重いガラスで出来ており、この大きさによってディスプレイの大きさとおもり以外の重量が決まるので実験を行いつつ相互作用の起こりやすいLCDの大きさを決定している。また、実験によって得られる感覚間の特性に適した仕様にディスプレイの随時改良を行う必要がある。
「シーボルトが紹介しようとした日本」の復元的研究

本研究は、ヨーロッパ各地の博物館、大学、図書館ならびに末裔宅に所蔵されるシーボルト関係文書並びにシーボルトが日本滞在中に収集した日本産業・生活文化資料を横断的に調査・研究し、シーボルトがヨーロッパでどのような構想をもとに日本を紹介しようと試みたのか、その一端を復元的に研究しようする試みであった。今回の調査でミュンヘン国立民族学博物館にシーボルトが死の直前まで行っていた日本展示の構成を具体的に示す目録が発見され、これをもとに展示品を抽出した。その結果、シーボルトの日本紹介は従来の美術・工芸を中心とした日本紹介と異なり、日本の産業とその産業に従事する日本人の生活文化の紹介に主眼が置かれていることが分かった。このことから、シーボルトが意図した日本紹介は、独自の発想にる異民族およびその文化の理解の方法に基づいて行われていることが分かり、今後シーボルトの民族学的な思想を解明する手がかりを得ることができた。また、本研究を通じて、ヨーロッパ各地の関係諸機関に分散して所蔵されているシーボルト関係資料を横断的に調査・研究する方法が必要不可欠であることが認識された。このためには、画像付きデジタル・データベースの共有化が最適であるため、最初の試みとして、ミュンヘン国立民族学博物館所蔵のシーボルト・コレクションおよびシーボルトの末裔フォン・ブランデンシュタイン家所蔵のシーボルト関係文書の画像付きデジタル・データベースの構築を開始した。本共同研究は、シーボルトに関する文書資料群としては最大の規模を持つブランデンシュタイン家の文書・記録・地図・絵画の調査により抽出された日本研究および日本外交に関する資料とミュンヘン国立民族学博物館、ライデン国立民族学博物館、ライデン大学図書館などに所蔵されているシーボルトの収集品や外交文書を結びつけ、シーボルトの日本研究の概要と日本博物館構想、さらには外交活動の実態を復元的に研究することを目的としている。具体的な調査・研究のテーマは以下のとおりである。(1)日本の産業調査の解明(2)シーボルトによる日本地図作成過程の解明(3)シーボルトの日本博物館の復元的研究(4)シーボルトの幕末外交への関与の実態解明本研究は、ヨーロッパ各地の博物館、大学、図書館ならびに末裔宅に所蔵されるシーボルト関係文書並びにシーボルトが日本滞在中に収集した日本産業・生活文化資料を横断的に調査・研究し、シーボルトがヨーロッパでどのような構想をもとに日本を紹介しようと試みたのか、その一端を復元的に研究しようする試みであった。平成20年度の調査・研究は研究計画に従い下記のように実施した。・ブランデンシュタイン家資料群の基礎調査及び関係資料の抽出と撮影実施期日:平成20年9月4日6日成果:(1)シーボルトが作成した日本地図の基礎資料となった手書き地図、風景画約80点の抽出と高画質デジタル撮影。同家所蔵の文書を除く地理学資料をほぼ網羅。(2)同家所蔵の漆器類の所在調査を行い、約50点の資料をデジタル撮影。(3)外国奉行をはじめとする幕府高官からシーボルトに送られた外交文書約20点を抽出、解読とデジタル撮影を行った。・ミュンヘン国立民族学博物館所蔵シーボルト・シーボルトコレクション所在調査実施期日:平成20年9月8日10日成果:(1)同館所蔵シーボルト・コレクションの所在調査を行い、日本製古地図、書籍のうち重要なもの約30点をデジタル撮影。(2)同コレクション中の漆器類の所在を調査し、約200点を撮影。(3)シーボルトの行った日本産業調査に関連すると思われる原料、金属加工品を中心に所在を調査。・ライデン国立民族学博物館所蔵シーボルト・コレクション所在調査実施期日:平成21年1月31日2月9日成果:(1)同館の所蔵品のうち日本産業と関連する資料の点数、概要調査を行い、来年度の調査の下準備を行った。(2)シーボルトが行った日本展示及び日本博物館構想に関わる文書を新たに発見し、デジタル撮影した。(3)来年度のために同館及びライデン大学付属図書館の責任者と交渉し、調査の許諾を得た。・収集資料の整理と簡易データベース化撮影デジタル画像は国立歴史民俗学博物館で一括して管理、その簡易版を用いて、手始めにブランデンシュタイン家所蔵の地図、地理学資料のデータベース(日本語、ドイツ語併記)の作成に着手。収集された文書の解読ブランデンシュタイン家所蔵のシーボルト関係文書から抽出された日本の産業に関する資料の中から、米、藁製品、漆器に関する手書き文書の解読・翻刻・翻訳を開始。