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現代社会と環境・開発・文化-太平洋地域における比較研究-

自然・社会・経済・文化にわたる幅広い両大学の研究者が、「環境と産業の生態学的比較研究」、「社会経済開発と人口の比較研究」、「社会変化の比較研究」という三つの分野にわたって共同研究を行い、その統合的な理解を目指した。そのため研究会を定期的に開くとともに、各研究分担者はハワイ大学の研究パートナーの緊密な連携をはかりつつ、1994年7月8月、1995年8月9月、1996年7月9月にかけてハワイ州および南太平洋大学において実地調査を実施し、それぞれの研究課題を次のように取りまとめた。1994年度の研究実績は次の通りである。橋本征治は、タロイモ潅漑耕作と池養魚を中心とするハワイ諸島における「水」文化に関する実地調査と文献・資料収集を行い、その概要を把握した。また、共同研究者Kelly Marionとの意見交換を通じて研究の具体化を図ることができた。松原一郎は、ハワイ州の高齢者問題について、施策の概要を把握するとともに、その人口学的要因等を解明するためのデータを得た。さらに、介護サービスの実態をフィールドで確認することができた。木庭元晴は、オアフ島のサンゴ礁・ビ-チ環境に関する文献・資料を多数収集した。さらに、共同研究者Krupp Davidの協力を得て、オアフ島カネオへ湾とハナウマ湾の予備的調査を実施し、住宅開発等による造礁活動への影響を把握した。村上雅康は、Franco Robertの協力を得ながらオアフ島とハワイ島における砂糖工場における労働力の変化・現況を中心に現地調査を行うとともに、多数の統計資料・文献を収集し、ハワイ諸島全体の製糖業の展開と現況の概要を把握した。1995年度の研究実績は次の通りである。橋本征治は、タロイモ潅漑耕作と養魚池を中心とするハワイ諸島、特にオアフ島カネオヘ地区における「水」文化に関する実地調査と文献・資料収集を行い、そのシステムを把握、分析した。松原一郎は、ハワイ州の高齢化の実態とその対応策を把握するとともに、その人口学的要因等の解明につとめた。木庭元晴は、オアフ島東部カネオヘ地区のサンゴ礁・ビ-チ環境に関する文献・資料を多数収集し、住宅開発等による造礁活動への影響についても調査した。村上雅康は、オアフ島の砂糖工場における労働力の変化・現況を中心に現地調査を行うとともに、多数の統計資料・文献を収集し、製糖業の展開と現況について研究・調査した。安川あきらは、共同研究者Hereniko Vilsoniと意見交換を行うとともに、資料・文献の収集につとめ、太平洋地域の英語文学の実態をかなり詳細に把握することができた。Franco Robertは、ハワイ諸島における水の生産的・文化的意味についての研究成果をとりまとめて刊行した。なお、1996年3月にはハワイ大学側の研究分担者の参加を得て、国際シンポジウム「太平洋圏における人・もの・文化のリンケージ」を開催し、3日間にわたって基礎講演・研究発表・討議を行い、本国際学術研究を進展させる上で、多大の成果をあげた。1996年は、19941995年の既往の研究実績を踏まえた上で、次のように研究成果をとりまとめた。橋本征治は、これまでの実地調査地区での確認作業とオアフ島のカネオヘ・カハナ地区、およびモロカイ島の詳細調査を行った上で、研究を取りまとめた。松原一郎は、高齢者の長期ケア施策の米国における動向を踏まえた上で、ハワイ州の実態把握、分析を行った。その結果、ハワイ州における長期ケアにかかわる問題が、アメリカ合衆国の医療制度の特性から生じていることが明らかとなった。それは日本の介護システムの今後の形成に示唆を与えている。木庭元晴はオアフ島を中心とするハワイ諸島におけるサンゴ礁の環境改変とその造礁活動への影響をとりまとめ、他の太平洋地域との比較を行い、その成果をとりまとめた。村上雅康は、オアフ島における製糖工場の吸収合併等の系譜関係を整理した上で、製糖業の展開・衰退過程、および労働力の変化・減少過程を把握し、その成果をとりまとめた。安川あきらはフィジ-のUSPで詩人Sudesh Mishra、作家のEpeli Hau'ofaなどについて研究し、ハワイのUHMで共同研究者Hereniko Vilsoniと太平洋の英語文学について共同研究を行った。3年間の研究成果をとりまとめた。以上の3年間にわたる関西大学側研究分担者の研究成果とハワイ大学側研究分担者の研究成果を『現代社会と環境・開発・文化-太平洋地域における比較研究-』(仮題)として一書にまとめて1997年中に刊行すべく、目下その編集にとりかかっているところである。

松原一郎は、ハワイ州の高齢者問題について、施策の概要を把握するとともに、その人口学的要因等を解明するためのデータを得た。さらに、介護サービスの実態をフィールドで確認することができた。木庭元晴は、オアフ島のサンゴ礁・ビ-チ環境に関する文献・資料を多数収集した。さらに、共同研究者Krupp Davidの協力を得て、オアフ島カネオへ湾とハナウマ湾の予備的調査を実施し、住宅開発等による造礁活動への影響を把握した。村上雅康は、Franco Robertの協力を得ながらオアフ島とハワイ島における砂糖工場における労働力の変化・現況を中心に現地調査を行うとともに、多数の統計資料・文献を収集し、ハワイ諸島全体の製糖業の展開と現況の概要を把握した。1995年度の研究実績は次の通りである。橋本征治は、タロイモ潅漑耕作と養魚池を中心とするハワイ諸島、特にオアフ島カネオヘ地区における「水」文化に関する実地調査と文献・資料収集を行い、そのシステムを把握、分析した。松原一郎は、ハワイ州の高齢化の実態とその対応策を把握するとともに、その人口学的要因等の解明につとめた。木庭元晴は、オアフ島東部カネオヘ地区のサンゴ礁・ビ-チ環境に関する文献・資料を多数収集し、住宅開発等による造礁活動への影響についても調査した。村上雅康は、オアフ島の砂糖工場における労働力の変化・現況を中心に現地調査を行うとともに、多数の統計資料・文献を収集し、製糖業の展開と現況について研究・調査した。安川あきらは、共同研究者Hereniko Vilsoniと意見交換を行うとともに、資料・文献の収集につとめ、太平洋地域の英語文学の実態をかなり詳細に把握することができた。Franco Robertは、ハワイ諸島における水の生産的・文化的意味についての研究成果をとりまとめて刊行した。なお、1996年3月にはハワイ大学側の研究分担者の参加を得て、国際シンポジウム「太平洋圏における人・もの・文化のリンケージ」を開催し、3日間にわたって基礎講演・研究発表・討議を行い、本国際学術研究を進展させる上で、多大の成果をあげた。1996年は、19941995年の既往の研究実績を踏まえた上で、次のように研究成果をとりまとめた。橋本征治は、これまでの実地調査地区での確認作業とオアフ島のカネオヘ・カハナ地区、およびモロカイ島の詳細調査を行った上で、研究を取りまとめた。松原一郎は、高齢者の長期ケア施策の米国における動向を踏まえた上で、ハワイ州の実態把握、分析を行った。その結果、ハワイ州における長期ケアにかかわる問題が、アメリカ合衆国の医療制度の特性から生じていることが明らかとなった。それは日本の介護システムの今後の形成に示唆を与えている。木庭元晴はオアフ島を中心とするハワイ諸島におけるサンゴ礁の環境改変とその造礁活動への影響をとりまとめ、他の太平洋地域との比較を行い、その成果をとりまとめた。村上雅康は、オアフ島における製糖工場の吸収合併等の系譜関係を整理した上で、製糖業の展開・衰退過程、および労働力の変化・減少過程を把握し、その成果をとりまとめた。安川あきらはフィジ-のUSPで詩人Sudesh Mishra、作家のEpeli Hau'ofaなどについて研究し、ハワイのUHMで共同研究者Hereniko Vilsoniと太平洋の英語文学について共同研究を行った。
宿主細胞のアポトーシスを制御する肺炎クラミジア分子の探索

我々は、酵母アポトーシスを抑制するクラミジア遺伝子を得た。しかし再現性が高くなく、これらが本当にアポトーシスを抑制するとの結論に至らなかった。エフェクター遺伝子候補のうち、肺炎クラミジアに特異的なFke034を解析した。この遺伝子をヒト細胞に発現させると細胞膜に局在し、アポトーシスを促進した。Fke034の中央部が細胞膜への局在に必要かつ十分で、C末端はヒトPACSIN2に特異的に結合することを発見した。さらに、Fke034の発現でPACSIN2はFke034と一致して膜に局在した。以上より、Fke034がPACSIN2を膜に誘導することで、PACSIN2の機能を調節することが示唆された。肺炎クラミジアはヒトの呼吸器に感染し感冒様症状や肺炎を引き起こす。また近年では動脈硬化症との関連が明らかとなり、その感染が動脈硬化の危険因子ではないかと考えられている。肺炎クラミジアは真核生物の細胞内でのみ増殖が可能な偏性細胞内寄生性細菌であり、同菌にとって宿主のアポトーシスを制御することはその生存戦略上非常に重要である。しかしクラミジアの宿主アポトーシス制御機構には不明な点が多く、未知のアポトーシス制御因子が存在すると予想される。本研究ではこれまでに、肺炎クラミジア機能未知遺伝子ライブラリーから酵母のアポトーシスを抑制するクラミジアの遺伝子をスクリーニングし、2つの遺伝子が得られた。しかしこのスクリーニングの再現性が高くなく、信頼性が低かった。今年度はまず、これら2つの遺伝子をヒト培養細胞に発現させたが、GFPで標識された遺伝子産物の発現効率が悪く、機能解析に用いることができなかった。次にもうひとつのスクリーニングの方法として、酢酸による酵母のアポトーシス誘導の系を試みた。酢酸添加培地で酵母にアポトーシスを誘導することはできたが、これを用いたクラミジア遺伝子のスクリーニングではアポトーシスを抑制する遺伝子は得られなかった。クラミジアは感染後期において宿主細胞にアポトーシスを誘導すると言われる。そこで、我々がエフェクター遺伝子候補として既に選択した62遺伝子のうち、ひとつを選んで機能解析を行った。この遺伝子をヒト培養細胞に発現させると細胞膜に局在し、その細胞にスタウロスポリンでアポトーシスを誘導すると、アポトーシスになりやすいことが分かった。今後さらにこの遺伝子の機能解析を行う予定である。本研究の初年度では、酵母のアポトーシスを抑制するクラミジアの遺伝子をスクリーニングし、2つの遺伝子を得た。昨年度は、これら2つの遺伝子をヒト培養細胞に発現させたが、GFPで標識された遺伝子産物の発現効率が悪く、機能解析に用いることができなかった。もうひとつのスクリーニングの方法として、酢酸による酵母のアポトーシス誘導の系を試みたが、これを用いたクラミジア遺伝子のスクリーニングではアポトーシスを抑制する遺伝子は得られなかった。これらの理由で、スクリーニングで得た2つの遺伝子が本当にアポトーシスを抑制できると断言するに十分なデータが得られていない。クラミジアは感染後期において宿主細胞にアポトーシスを誘導すると言われることから、エフェクター遺伝子候補の62遺伝子のうち、ひとつを選んで機能解析を行った。この遺伝子Fke034をヒト培養細胞に発現させると細胞膜に局在し、その細胞にスタウロスポリンでアポトーシスを誘導すると、アポトーシスになりやすいことが分かった。Fke034は22 kDaのタンパク質をコードし、そのC末端にはproline-rich repeat (PRD)があった。Fke034-GFPは真核細胞内で細胞膜直下に局在していることがわかった。短縮したFke034蛋白質の局在から、Fke034が細胞膜下に局在するためには蛋白質の中央部の存在が必要かつ十分だった。GST-PRDタンパク質を用いてpull-downを行った結果、PRDに特異的に結合する約60 kDaのタンパク質を得て、これがヒトPACSIN2であると同定した。さらにHEp-2細胞内でFke034-GFPを発現させると、PACSIN2はFke034と一致して膜直下に局在するようになった。これらの結果から、Fke034がPACSIN2を膜直下局在に誘導することで、PACSIN2の機能を調節することが示唆された。

しかしクラミジアの宿主アポトーシス制御機構には不明な点が多く、未知のアポトーシス制御因子が存在すると予想される。本研究ではこれまでに、我々が既に作成した肺炎クラミジア機能未知遺伝子ライブラリーから、Bax遺伝子の誘導によって起こる酵母のアポトーシスを抑制するクラミジアの遺伝子をスクリーニングした。スクリーニングの結果、肺炎クラミジアの2つの遺伝子が得られた。この遺伝子を発現させることでBaxによる酵母のアポトーシスが抑制された。さらにこの酵母から同遺伝子を脱落させると再びアポトーシスが誘導された。これらの結果から、肺炎クラミジア遺伝子が酵母のアポトーシスを抑制していると考えられた。しかし新たに同遺伝子を酵母に導入してもアポトーシスを抑制することができなかった。再現性を確認できない理由は定かではないが、得られた遺伝子をヒト培養細胞に導入し、アポトーシス誘導試薬への耐性を確認する予定である。さらに今後は酢酸による酵母のアポトーシスを使って、肺炎クラミジアのアポトーシス抑制遺伝子のスクリーニングを行いたい。Bax遺伝子を使った最初のスクリーニングの結果、肺炎クラミジアの2つの遺伝子が得られた。スクリーニングを繰り返したところ、再現性があまり高くないことがわかった。そこでこれらの遺伝子を培養細胞に発現させて機能解析することを試みたが、十分な発現が得られず断念した。もう一つのスクリーニング法として酢酸を用いた方法を試みたが、アポトーシスを抑制する肺炎クラミジアの遺伝子は得られなかった。そこで、アポトーシスを誘導する遺伝子の同定にとりかかった。以上のようにアポトーシス抑制因子の同定で期待された結果が得られなかったために予定を達成することができなかった。スクリーニングを繰り返したが、同様の結果は得られなかった。結果が再現しないために予定を達成することができなかった。現在までにアポトーシスを促進する肺炎クラミジアの遺伝子を一つ同定できた。今後は他のアポトーシス促進遺伝子の同定を行うと同時に、それらの機能解析を行う予定である。Bax遺伝子を用いたスクリーニングで得られた遺伝子については、酵母の系では再現性は得られていないものの、ヒトの細胞のアポトーシスを抑制する作用があるかどうかを確認する方針である。Bax遺伝子を用いた方法では再現性が低いので、他のスクリーニング法を試す予定である。主に試薬等の消耗品と研究成果発表のための旅費に使用する予定である。次年度使用額が生じた理由今年度の研究が当初の予定から遅れたために次年度使用額が生じた。次年度使用額は、24年度請求の研究費と合わせ、主に試薬等の消耗品と研究成果発表のための旅費に使用する予定である。
血管内皮細胞の内皮間葉移行による癌細胞の骨親和性獲得メカニズムの解明

高頻度に骨転移を引き起こすヒト滑膜肉腫細胞と口腔癌細胞を用いて、血管内皮細胞との相互作用を検討した結果、滑膜肉腫細胞ではSrc依存的なVEGF発現誘導によって、また口腔癌細胞では腫瘍組織特異的なRANKL発現誘導によって、血管内皮細胞が腫瘍組織内へと導引されることが明らかとなった。また、腫瘍微小環境を模倣したin vitro3次元培養系において、滑膜肉腫細胞は血管内皮細胞(HUVECs)が形成する管腔構造に積極的に浸潤し、HUVECsは間葉系細胞様へと形態変化を遂げた後、マトリゲル上での運動能を亢進させ、結果として腫瘍細胞とHUVECsが一体化した異常な管腔構造を形成した。近年増加傾向にある乳癌、前立腺癌、肺癌には、腫瘍発生後比較的早期から骨転移・骨浸潤が高頻度に出現する特徴がある。しかし、この原因は解剖学的位置関係だけでは説明困難であり、なぜこれらの癌が骨転移を起こしやすいのか未だ明らかではない。最近、腫瘍血管内皮細胞が内皮-間葉転換による脱分化の後、骨・軟骨細胞へ再分化して腫瘍組織の石灰化を誘導するという興味深い現象が報告された。これは、血管内皮細胞が作りだした骨類似環境によって、癌細胞が原発巣にいながらにしてすでに高骨親和性を獲得するようにプログラミングされる可能性を示唆している。当研究ではその可能性を検証するため、当該年度はまず、癌細胞と血管内皮細胞のどのような相互作用が腫瘍血管新生を惹起するのか、その詳細な分子メカニズムを解析した。臨床的に高頻度に骨転移を引き起こす滑膜肉腫では、腫瘍細胞がSrcファミリーキナーゼ(SFK)活性依存的に発現分泌するVEGFにより、血管内皮細胞が腫瘍組織へ積極的に導引されることが明らかとなった。SFK阻害剤をマウスの腹腔内へ投与した場合には、腫瘍血管新生が有意に抑制されると同時に、腫瘍の体積及び重量も著明に減少した。一方、高頻度に骨浸潤を引き起こす口腔癌では、癌細胞が分泌する破骨細胞分化因子RANKL依存的に血管内皮細胞が腫瘍組織へ導引されることが明らかとなった。このRANKLの発現はin vitro実験環境下では観察されず、in vivoマウス口腔環境下で初めて誘導されることから、癌細胞と周囲微小環境との相互作用がRANKLの誘導に重要であると示唆される。このように、腫瘍組織における腫瘍血管新生メカニズムは、癌細胞の種類によって異なることが明らかとなった。現在、これらの腫瘍組織から抗CD31抗体および抗ICAM1抗体と磁気ビーズを用いて血管内皮細胞の単離を行っており、今後これらの細胞の形質変化を解析する。近年、腫瘍血管は、腫瘍細胞との直接接触や腫瘍細胞が分泌するサイトカインや増殖因子等によってその形質を大きく変化させ、正常血管とは異なる形質を獲得していることが明らかになっている。当該年度はまず、生体内腫瘍組織を模倣したin vitro3次元培義系を構築し、癌細胞と血管内皮細胞間で生じる相互作用を観察、その後どのような管腔構造変化が惹起されるかを解析した。具体的には、3次元マトリゲル上で血管内皮細胞HUVECsを管腔形成させた後、臨床的に高頻度に骨転移を引き起こすGFP標識滑膜肉腫細胞を播種し、タイムラプス蛍光顕微鏡を用いて血管内皮-腫瘍細胞間の相互作用を観察した。興味深いことに、滑膜肉腫細胞はHUVECsが形成する管腔内に積極的に浸潤する一方、HUVECsは間葉系細胞様へと形態変化を遂げマトリゲル上での運動能を亢進させ、結果としてHUVECsと腫瘍細胞が一体化した異常な管腔構造を形成した。Srcファミリーキナーゼ(SFK)阻害剤SU6656は、滑膜肉腫細胞やHUVECsのSrc活性を抑制すると同時に、腫瘍細胞からのVEGF産生を抑制し、HUVECsの間葉転換や腫瘍細胞を含んだ管腔形成を著しく抑制した。近年、骨に存在する破骨細胞においてもSrcが活性化状態にあることが報告されており、腫瘍細胞・血管内皮細胞・破骨細胞の恒常的なSrcの活性化によって生じる相互作用が、腫瘍の骨転移の成立に重要な役割を果たしていると示唆される。以上より、Srcは癌の骨転移・骨浸潤を抑制するための治療標的分子となり得ると期待される。
抗レトロウイルス療法下におけるHIVプロウイルスの量的および質的動態に関する研究

本年度は、研究期間中にHIV感染が判明し、新たに抗レトロウイルス療法(ART)を開始した患者8例(慢性感染期4例、急性感染期4例)より採取された計29検体について、ART開始前からARTにより血中ウイルス量が検出限界以下に到達するまで、および到達して以後のHIVプロウイルスについて経時的にコピー数の計測および詳細な遺伝子解析を実施した。その結果、ART開始前のプロウイルスコピー数が低い(<100コピー/PBMC 106個)症例はART開始後比較的速やかに血中ウイルス量が減少する傾向が認められた。また、APOBEC3G/F(A3G/F)は抗HIV-1活性を有する宿主因子のひとつで、HIV-1粒子に取り込まれたA3G/Fは標的細胞内でウイルスがゲノムを複製する際にGからAへの変異を高頻度に導入する(G-to-A Hypermutation)ことによりHIV-1の複製を阻害することが知られているが、single-genome PCR/シークエンス法により計440クローンのHIV-1プロテアーゼ/逆転写酵素領域を解析したところ、66クローンにA3G/Fによると思われるG to A Hypermutationが検出された。ART開始の前後、および急性感染期と慢性感染期で比較した結果、ART開始後(8.9% vs 16.8%)と急性感染期の検体(17.8% vs 11.8%)においてHypermutation検出率が高い傾向が認められた。また、vif領域のAPOBEC3G/Fとの結合部位として知られているアミノ酸配列DRMRとYRHHY変異を解析したが、この部位における変異は検出されなかった。医療機関の協力を得て、新規HIV-1感染者のリクルートは順調に進んでおり、今回報告した症例に加えて新規の急性感染期患者4例、慢性感染期患者3例についてもART施行後の解析を進めている。今年度は、新規感染者の解析に加えて当所に保存されている過去の検体についての解析を進める。また、今回の解析では変異が検出されなかったvif領域についても、さらに詳細に検討する。データをまとめて、国際学会での発表ならびに論文化を目指す。本研究をさらに発展させるためには、宿主側の要因(APOBEC3G/F遺伝子の発現量など)の解析が必要となるかもしれない。抗レトロウイルス療法(ART)によりウイルスの増殖が強力に抑制された後も、HIV感染者の体内にはT細胞に組み込まれたプロウイルスが長期にわたって存続し、治癒への障壁となっている。そこで、長期HIV感染症例および急性感染症例についてART導入以前の未治療期とART施行下におけるプロウイルスの動態を詳細に比較解析することにより、プロウイルスの根絶、すなわちHIV感染症の治癒を実現するための手がかりを得られるのではないかと考えた。平成29年度は、当所で保存されているHIV感染者の末梢血単核球検体の中で、2000年以前より長期に渡ってフォローアップが継続されている5症例を選定し、ART開始前およびARTにより血中ウイルス量が検出限界以下に到達して以後のHIVプロウイルスについて、コピー数の計測およびsingle-genome PCR/シークエンス法によるpol遺伝子の解析を実施した。その結果、長期HIV感染症例におけるプロウイルスのコピー数はART施行下である程度までは減少するものの、その後はほぼ一定数を維持していた。また、抗HIV-1活性を有する宿主因子であるAPOBEC3G/F(A3G/F)によりウイルスゲノムに導入されるG-to-A Hypermutationの出現頻度についても明らかな経年変化は認められなかった。一方、医療機関の新規受診者については現在、急性感染期・慢性感染期各4症例ずつの協力を得て経時的解析を行なっており、急性感染期にARTを開始した症例のプロウイルスには、A3G/Fによると考えられるG-to-AHypermutationが慢性感染症例に比べて著しく高頻度に検出される傾向が認められている。協力医療機関における新規患者検体の収集開始時期が当初の予定より遅れたため、目標数にはまだ達していないが、急性感染期を含む様々な病期の検体が順調に集まりつつある。得られた各検体についてsingle-genome PCR/シークエンス法によるプロウイルスクローンの解析を行い、急性感染期にARTを開始した症例では、慢性期症例に比べてG-to-A Hypermutationが高頻度に検出される、という予想通りの結果を得ている。

ART開始の前後、および急性感染期と慢性感染期で比較した結果、ART開始後(8.9% vs 16.8%)と急性感染期の検体(17.8% vs 11.8%)においてHypermutation検出率が高い傾向が認められた。また、vif領域のAPOBEC3G/Fとの結合部位として知られているアミノ酸配列DRMRとYRHHY変異を解析したが、この部位における変異は検出されなかった。医療機関の協力を得て、新規HIV-1感染者のリクルートは順調に進んでおり、今回報告した症例に加えて新規の急性感染期患者4例、慢性感染期患者3例についてもART施行後の解析を進めている。慢性感染期あるいは急性感染期で治療を開始する新規受診者の症例数を増やし、治療開始時からVLが検出限界以下に到達するまでは23ヶ月毎、それ以降は6ヶ月1年毎に検体の採取を行う。プロウイルスコピー数およびG-to-A Hypermutationが導入されたクローンの出現頻度について経時的変動を解析する。さらに、Hypermutationが検出されたクローンについては、Hypermut 2.0を用いて変異の数や出現箇所等をさらに詳細に解析する。HIV-1 Vif蛋白はA3G/Fに結合して、その抗HIV-1活性を中和するウイルス側の対抗因子として知られている。そこで、vif領域についてもA3G/Fとの結合部位における変異を中心に解析を行う。今年度は、新規感染者の解析に加えて当所に保存されている過去の検体についての解析を進める。また、今回の解析では変異が検出されなかったvif領域についても、さらに詳細に検討する。データをまとめて、国際学会での発表ならびに論文化を目指す。本研究をさらに発展させるためには、宿主側の要因(APOBEC3G/F遺伝子の発現量など)の解析が必要となるかもしれない。新規患者検体の収集を開始する時期が遅れ、検体数が当初の予定より少なかったため、H29年度の遺伝子解析試薬等の購入費未使用分を次年度に持ち越すことになった。H30年度は検体数の増加が見込まれ、さらに詳細な遺伝子解析を行う計画である。したがって、持ち越し分はH30年度助成金の物品費と併せて遺伝子解析試薬等の購入に使用する。今年度,遠方で開催された学術集会に出席しなかったため、旅費を支出する必要がなかった。そのため、10万円余りの繰越額が生じたが、次年度は国際学会へのエントリーを目指しており、繰越額はその旅費に使用する予定である。
要支援高齢者の生活機能向上を目指したプロセス評価指標の開発

地域在住の要支援高齢者の生活機能の向上を目指した順序性のあるプロセス評価指標を開発した。平成23年度は要支援高齢者17名及び地域包括支援センター専門職者20名に、日常生活動作と手段的日常生活動作の実態を調査した。この結果から、平成24年度はA県13市町の要支援高齢者1116名を対象にプロセス評価指標の妥当性を検証した。結果、プロセス評価指標と介護予防プログラム6領域との基準関連妥当性が示された。当該年度の研究計画では、要支援高齢者の生活機能向上を目指したプロセス評価指標の開発を予定していた。前年度にA市地域包括支援センターの専門職20名に行った聞き取り調査データと要支援高齢者17名(男性8名、女性9名)に行った聞き取り調査データをテキストマイニングの手法に則り、分析を行った。具体的な分析の視点としては、要支援高齢者の起床時から就寝時までにおける日常生活動作および手段的日常生活動作の状況とした。その分析結果から、起床時間、立ち上がり、室内移動、朝食の準備、口腔ケア状況、1日の主な過ごし方、活動範囲、屋外移動方法、他者との交流頻度、昼食状況、家にいる時間、夕食状況、寝床の準備、就寝時間などが抽出された。生活機能の状態については、不良な状態から良好な状態となりうるように聞き取り調査データを振り返りながら、順序尺度として評価指標を老年看護領域からのスーパーバイズを受けながら設定した。その結果、要支援高齢者のプロセス評価指標(仮)を作成した。その後、長崎県下13市町にある地域包括支援センターの協力のもと、要支援高齢者1116名に対し、プロセス評価指標(仮)の調査を実施した。介護予防基本チェックリストとの関連性が示されたことから、有用性の高い評価指標であることが示された。本研究の意義としては、本プロセス評価表を現場の介護予防事業などで活用することにより、介護予防基本チェックリストの介護予防プログラム6領域別得点の実状を知り得るとともに、生活機能の改善に向けたケアマネジメントへとつながる方向性が示されたことである。当該研究の目的は、要支援高齢者の生活機能の向上を目指したプロセス評価指標の開発である。当該年度の研究計画としては、1)要支援高齢者の生活機能の実態解明、2)ー(1)要支援高齢者の生活機能が向上したケアマネジメント事例の解明、2)-(2)要支援高齢者の生活機能が悪化したケアマネジメント事例の解明を予定していた。調査対象者は要支援1及び2高齢者(計17名)とA市地域包括支援センターの専門職者20名に聞き取り調査を実施した。その結果、1)については日常生活行為は殆ど自立しているものの、手段的日常生活動作には一部介助が必要である高齢者が多かった。また日中は殆ど自宅で過ごしており、趣味の編み物からTV鑑賞、庭の草むしり等、その生活行為は実に多様であった。さらには生活機能が低下しないようにとの思いから、自発的に近所までの散歩や庭いじり、新聞を読むことなどを積極的に行われていることも判明した。そして夜間の排泄については、尿意を感じて覚醒し、自立して排尿できると話された高齢者も数名おられた。一方、2)-1については、要支援高齢者自らが生活機能を高めていく目的や生きがいを見出し、積極的に活動していることが明らかとなった。2)ー2については、疾患の進行及び増悪による影響や居住環境の変化、家族間の介護体制の欠如などが要因となっていることが示された。さらに質的分析を進めていくことにより、要支援高齢者の生活機能を高める評価指標が抽出できると考えられる。当該年度における調査対象者は地域包括支援センターの専門職者20名と要支援高齢者17名であった。そのうち、要支援高齢者17名との調査日程の個別的な調整が難しく、本年度の研究計画が4月まで延長したことの影響にあると考えている。調査日程の調整が難しかった理由としては、1)要支援高齢者が週数回利用する介護予防サービス(通所介護、通所リハビリ等)利用日は調査しないこと、2)要支援高齢者への調査は、当該高齢者宅に訪問し、聞き取り調査を実施するため必ずA市地域包括支援センターの専門職者との同行訪問であること、3)調査日程の調整は、全てA市地域包括支援センターに委任したなどの制約およびその影響が挙げられる。そのため調査期間が延長し、データ収集に時間を要した。さらには、その後の質的分析が十分に検討されていない点もあることから、やや詳細な質的分析が遅れいていると区分した。しかし、研究のエキスパートである教授らの技術的アドバイスを受けることができるため、研究の遅れを取り戻すことができると考えている。研究協力機関であるA市地域包括支援センターとの信頼関係は構築されているため、次年度の研究計画である要支援高齢者の生活機能の向上に即したプロセス評価指標の開発においても遂行できると考えている。

その理由として、研究対象者である当該地域包括支援センターの専門職者は、本研究の結果を介護予防事業に十分に反映できると考えており、本年度の調査協力においても大変積極的に調査日程を調整され、できる限りの調査協力を頂いていた。さらに今後は、プロセス評価指標の開発を進めていくことから、当該地域包括支援センターの専門職者にとっては、より具体的な自立支援の方向性を知ることに繋がっていくため、本研究の協力体制は今よりも強固なものになり、本研究を推進できうると考えている。主な使用計画は、統計解析ソフトウェアといった物品購入や研究協力者への謝礼のほか、当該研究の結果を公表するための学会発表のための旅費及び投稿論文費用や会議費用などの経費を予定している。
RNA機能のフロンティア

本基盤研究(C)は平成9年度に発足する重点領域研究「RNA動的機能の分子基盤」を組織するための方針を検討し、研究の実施計画を討議するためのものである。以下の6項目を主要テーマとし、それらの調査、検討を中心議題として班会議を計3回開催し、その都度、実質的な議論が行われた。(1)RNAの新しい触媒機能の探索、(2)機能性RNAにおける構造-構造相関と認識能、(3)SELEX法によるRNA新機能の発掘、(4)RNA-蛋白質複合体におけるRNA機能の解明、(5)mRNA動的構造変化に基づく情報発現調節機能、(6)高次生命現象(発生、分化、疾病など)に関与するRNA機能。第1回平成8年9月24日虎の門パストラル(出席者10名)--それまで実施されていたRNAに関する重点領域研究「RNA機能構造の新視点」の公開シンポジウムと総括班会議に続いて、本重点研究の準備会議がもたれた。ここでは平成9年度の発足が内定した本重点領域研究の実施計画の概要の討議、及び公募研究をどのような方針で採用すべきかの枠組みが議論された。第2回平成9年2月22日東京大学工学部(出席者6名)--計画研究と申請公募研究との研究分野のオーバーラップや不足分野、世界的な視点での我が国のRNA研究の現状と展望などについての意見交換が行われた。第3回平成9年3月2日弘前大学理学部(出席者8名)--計画班員を中心として、現在進行中あるいは今後実施予定の研究の概要について具体的な報告が行われ、それについての意見交換が行われた。準備状況は概ね順調であり、昨年から今年に掛けて以下に掲げる重要な論文発表も行われている。
金属ナノ粒子触媒の調製と燃料電池への応用に関する研究

平成30年度は昨年の結果より、活性の高かったものについて詳細に調査した。その結果以下の3報の研究成果が得られた。1有機金属構造体(MOFs)は金属ナノ粒子の優れた担体であるが、これまで金属ナノ粒子とMOFsの相互作用は有機配位子の存在のために弱いということが通説であった。本研究では、熱変態による金属/ MOF複合材料の制御された脱リガンド化を通じて金属ナノ粒子とMOFの相互作用を強化するための戦略を提示した。MOFの制御された脱リガンド化は、多孔質MOFと金属酸化物との間に遷移状態構造を有する「quasi-MOF(準MOF)」の形成をもたらす。得られた金属/ quasi-MOF複合材料は、多孔質構造を保持するだけでなく、金属ナノ粒子(ここではAu)と無機ノード(MOF中のCr-O)との間の強い相互作用ができ、COの酸化反応の-80°Cにおける転化率が100%と活性が劇的に向上した。2超微細Pd NPをナノポーラスカーボン担体に固定化する容易で効果的な方法として、系中溶媒交換型封じ込め法を開発し、SSISCAと名付けた。カーボンナノ細孔内に閉じ込められたPd NPは、ギ酸からの水素発生に対して高い触媒活性および選択性を有するだけでなく、60°Cで9110h^-1という記録的に高いTOFを示した。3超微細PdAgナノ粒子を、有機金属構造体/酸化グラフェンから合成したジルコニア/多孔質炭素/還元酸化グラフェン(ZrO2/C/rGO)ナノ複合材料上に固定化することに成功した。単分散PdAgNP(直径≦2.5nm)がZrO2/C/rGOに簡便に固定することができ、金属ナノ粒子の凝集を回避することができます。金属ナノ粒子と担体との間の相乗効果により、得られたPdAg@ ZrO2/C/rGOはギ酸の脱水素に対してTOFが60°Cで4500h^-1という優れた活性を示した。今年度はこれまでの研究成果をまとめて主著者論文を含む3報の論文を公表した。さらに現在研究がまとめの段階に達したものがあるから。現在進めている研究成果の発表に向けて必要な触媒活性評価の実験や構造調査を行う。平成29年度は、種々の金属ナノ粒子、合金ナノ粒子、コアシェルナノ粒子と各種MOFや炭素材料など担体との組み合わせをスクリーニングした。作製した触媒は、ギ酸からの脱水素化反応やアンモニアボランの加水分解反応に用いた。またこれらの触媒は、産業技術総合研究所において適宜TEM, EDX, XPSなどの測定を依頼し、物性や構造と触媒活性の関係についての探究を行った。その結果以下の2報の研究成果が得られた。1炭素材料MaxsorbMSC-30を担体とし、パラジウムナノ粒子を安定化させるため、担体上に付けた窒素官能基上に固定化させ熱処理(タンデム熱処理プロセス)をした。その結果、安定なMSC-30炭素担体(N-MSC-30)が得られ、ギ酸からの脱水素化反応に対し高活性で長期間安定に作用することが分かった。この触媒はギ酸からの脱水素化反応に333 Kで8414h -1の触媒回転数(TOF)を示し、15サイクル使用の後でさえ、明らかなパラジウムナノ粒子の凝集は観察されず、優れた耐久性と安定性を示した。2銅と1,3,5-ベンゼントリカルボキシレート(BTC)が架橋して形成される多孔質金属配位高分子(MOF)であるHKUST-1に、超微細なルテニウムナノ粒子を高分散固定化する容易な方法を開発した。そして不活性雰囲気中でRu@HKUST-1を熱処理すると、アンモニアボラン加水分解に対し非常に高い触媒活性および優れた耐久性を示す超微細Cu / Ruナノ粒子包埋多孔質炭素が得られた。この触媒では、わずか100秒でアンモニアボラン1 molから化学量論の水素3 molを発生し終えた。また1分間の水素発生量が97 molと高い触媒回転数(TOF)を示した。平成29年度の目標は、種々の金属ナノ粒子、合金ナノ粒子、コアシェルナノ粒子と担体の組み合わせをスクリーニングする事であったが、炭素材料やMOFへの金属ナノ粒子の高分散担持に成功し、それぞれ触媒として高活性を示すことを報告しているため。

2超微細Pd NPをナノポーラスカーボン担体に固定化する容易で効果的な方法として、系中溶媒交換型封じ込め法を開発し、SSISCAと名付けた。カーボンナノ細孔内に閉じ込められたPd NPは、ギ酸からの水素発生に対して高い触媒活性および選択性を有するだけでなく、60°Cで9110h^-1という記録的に高いTOFを示した。3超微細PdAgナノ粒子を、有機金属構造体/酸化グラフェンから合成したジルコニア/多孔質炭素/還元酸化グラフェン(ZrO2/C/rGO)ナノ複合材料上に固定化することに成功した。単分散PdAgNP(直径≦2.5nm)がZrO2/C/rGOに簡便に固定することができ、金属ナノ粒子の凝集を回避することができます。金属ナノ粒子と担体との間の相乗効果により、得られたPdAg@ ZrO2/C/rGOはギ酸の脱水素に対してTOFが60°Cで4500h^-1という優れた活性を示した。今年度はこれまでの研究成果をまとめて主著者論文を含む3報の論文を公表した。さらに現在研究がまとめの段階に達したものがあるから。平成30年度は、前年度に活性がみられた触媒について、それらの触媒について担体を変化させ、活性や耐久性の違いを調べる。さらに、活性がみられた金属について周期表で近い元素を系統的に用いて金属ナノ粒子触媒を作成する。新たな担体になりうる材料ついても調査し、その担体の高分散調製法を研究する。現在進めている研究成果の発表に向けて必要な触媒活性評価の実験や構造調査を行う。
廃用性筋萎縮の評価とトレーニング -筋電図→筋音→筋力への変換過程を手懸りとして-

運動機能に障害をもつ人々は障害に直接起因する機能低下のみならず,その障害ゆえに強いられる寡動な状態が二次的な疾患や廃用性の機能障害を誘発する。本研究の目的は,運動機能障害者の廃用がもたらす体力の低下を防ぎ,向上を図るために,運動の駆動力である筋機能を取り上げ,その評価と機能改善を追究することとした。特に,筋機能の指標として筋電図および筋力という情報に加え,第3の情報として筋の機械的活動を反映する「筋音」に注目し,筋電図→筋音→筋力という一連の変換過程の解析を通してこの課題にアプローチした。まず,本研究では筋音を記録するセンサーにチタン酸バリウムを用いた圧電型加速度センサーの導入を試み,さらに,その配置方法を検討し,その有用性を確認した。また,筋電図,筋音,筋力の同時測定を行ない,筋の電気的活動から機械的活動への一連の変換過程を推定できることを明らかにした。また,測定した筋音,筋電図に対して,スペクトル推定を中心とした数理解析を行った結果を検討し,筋機能に関する新しい評価方法,とりわけ,筋機能を筋線維タイプ別に評価しうる可能性が示唆された。次に,こうした筋電図,筋音,筋力の計測・処理法を活用し,実験的研究として,痙直型脳性麻痺患者を対象に,肘関節伸展動作を行った際の上腕二頭筋の最大筋力,次いで,最大筋力の50%まで様々な筋力レベルでの筋電図と筋音を記録,分析した。その結果から,脳性麻痺の運動機能障害は神経機能のみならず筋機能にも関連しており,特に筋機能では筋線維萎縮が存在することが推察された。また,この筋萎縮は速筋線維により進行していることも示唆された。本研究の目的は,運動機能障害者の廃用がもたらす体力の低下を防ぎ、向上を図るために,運動の駆動力である筋機能を取り上げ,筋萎縮のメカニズムや特性を明確にし,これに基づく評価法とトレーニング法を追究することである。従来,筋音の計測には特殊なマイクロホンが用いられてきたが,充分な感度が得られず,結果的にこの種の研究を遅らせた。本研究では筋音を記録するセンサーにチタン酸バリウムを用いた圧電型加速度センサーの導入を試み,さらに,その配置方法を検討し,その有用性を確認した。次いで,筋電図、筋音,筋力の同時測定を行ない,筋の電気的活動から機械的活動への一連の変換過程を検知できることを明らかにした。また,測定した筋音,筋電図に対して,スペクトル推定を中心とした数理解析を行った結果を検討し,筋機能に関する新しい評価方法,とりわけ,筋機能の筋線維タイプ別に評価しうる可能性が示唆された。以上の研究成果から,筋電図,筋音,筋力の多次元にわたる信号に対する計測から解析までの方法論の基礎固めができた。次年度では,これらの方法論を駆使して,廃用性筋萎縮の評価ならびにトレーニングについて研究を進めたい。本研究の目的は,運動機能障害者の廃用がもたらす体力の低下を防ぎ,向上を図るために,運動の駆動力である筋機能を取り上げ,筋萎縮のメカニズムや特性を明確にし,これに基づく評価と機能改善を追究することである。特に,筋機能の指標として筋電図および筋力という情報に加え,第3の情報としての筋の機械的活動を反映する「筋音」に注目し,筋電図→筋音→筋力という一連の変換過程の解析を通してこの課題にアプローチした。

実験的研究として,痙直型脳性麻痺患者を対象に,肘関節伸展動作を行った際の上腕二頭筋の最大筋力(MVC),次いで,MVCの50%まで様々な筋力レベルでの筋電図(EMG)と筋音(AMG)を記録した。また,上腕二頭筋の筋断面積をX線CT像から測定した。脳性麻痺患者の最大筋力は,筋断面積で正規化しても,健常者の約半分であり,筋力低下を確認させた。脳性麻痺患者および健常者共に,筋断面積当りのEMGおよびAMGは筋力レベルが増すに伴って漸増した。筋断面積当りのEMGは何れの筋力レベルでも両被検者群間に有意な差を示さなかった。一方,筋断面積当りのAMGは全ての筋力レベルで健常者より脳性麻痺患者の方が有意に小さかった。EMGに対するAMGの比AMG/EMGは最大筋力の30%以下では両群に差がなかったが,それ以上では脳性麻痺患者の方が有意に小さかった。こうした結果から,脳性麻痺の運動機能障害は神経機能のみならず筋機能にも関連しており,特に筋機能では筋線維萎縮が存在することが推察された。また,この筋萎縮は速筋線維により進行していることも示唆された。
核磁気共鳴を用いた実験てんかんの発作焦点に関する研究

ラット実験てんかんモデルを用いて、脳組織の核磁気共鳴画像(MRI)・スペクトロスコピー(MRS)・ケミカルシフトイメージ(CSI)を非侵襲的に測定している。1995から1996年は、興奮性アミノ酸作動薬のカイニン酸、およびGABA阻害作用を持つビククリンを投与してけいれん重積状態を作成した動物において、以下の実験を行なった。1.MRI:カイニン酸投与群において、拡散強調1H-MRIを用いることによって、辺縁系に細胞内浮腫が出現すること、その辺縁系のなかにも細胞内浮腫がより強い領域が存在することを明らかにした。ここまでの成果は、スカンジナヴィア脳神経外科学会(1995年6月、レイキャビク)で報告し、American Journal of Neuroradiology誌(1995年6月号)上に発表した。また、拡散係数を定量化した画像(ADC image)の描出もおこない、水の拡散状態の局所的な変化を脳割面上で明らかにした。結果の一部は、The Hippocampus:functionins and clinical relevance(Kato N,ed.1996)上に発表した。2.MRS,CSI:1H-MRSを用いて、生体で脳内のN-Acetyl-Aspartate(NAA)と乳酸を中心に代謝指標の経時的変化を測定した。さらに、脳組織の乳酸、NAAなどの化学シフト像を作成し、けいれん発作後の経時的な代謝の変化を非侵襲的に追跡した。ここまでの経過は、第18回ペンフィールド記念懇話会(1995年10月名古屋)において報告した。また、同じけいれん重積状態でも、カイニン酸とビククリンとでは、これらの代謝指標に大きな差異があることを見い出た。結果は、日本てんかん学会(1997年9月)にて発表し、Epilepsia(in press)にて報告する予定である。われわれのグループでは、この他さまざまなラットのてんかん/けいれんモデルの脳病態を、拡散強調画像、volumetryなどのMR法を駆使して観察し、組織学的所見との対比を検討して、研究を総合的に発展させている。これらMRを用いた画像は、非侵襲的に繰り返し観察できることから、てんかんやけいれん重積後の脳の病態を描出し、経時的にそれを観察していくことによって新しい基礎的な所見を発展させうる。さらには、臨床的にてんかん焦点の同定や、抗てんかん薬の薬効の評価にも有用であろう。1H-MRS、31P-MRS、およびこれから作成したケミカルシフト画像(CSI)、プロトン核磁気共鳴画像(MRI)を用いて、てんかん性焦点の形成を非侵襲的に明かにする視点から実験をおこなった。現在までに、以下の成果がえられた。1.前年までに明かにしたけいれん直後の細胞内浮腫による水拡散の異常を、拡散係数の脳内分布として表現するADC画像を作成し、さまざまなラットけいれんモデルで検討した。カイニン酸投与による難治性複雑部分発作の実験モデルでは、辺縁系に局所的な拡散係数の異常を抽出することができた。このモデルの経時的な観察を行ったところ、細胞内浮腫のみでは説明不能の所見であり、さらに組織学的な検討を要する。

一方、遺伝性全般てんかんのモデルラットを用いた実験では、局所的な異常は現在までのところ検出されていない。2.CSIによる観察では、脳内のpH、NAAの分布に異常がある可能性が示唆されている。神経細胞の機能との関連を含めて、検討を続ける予定である。これら現在までの研究成果を、スカンジナビア脳神経外科学会(1995年6月、レイキャビク)、てんかん治療(財)研究会発表会(1995年8月、大阪)、ペンフィールド記念懇話会(1995年10月、名古屋)で口頭発表し、専門研究者たちとの討議を行った。また、国際的な学術雑誌に論文を発表した。以上の成果を発展させるとともに、今後、皮質焦点をもつモデルにおける同様の実験と、13C MRSを用いたブドウ糖代謝の検討を始める予定である。ラット実験てんかんモデルを用いて、生体内において脳組織の核磁気共鳴画像(MRI)・スペクトロスコピー(MRS)・ケミカルシフトイメージ(CSI)を非侵襲的に測定している。1995から1996年は、興奮性アミノ酸作動薬のカイニン酸、およびGABA阻害作用を持つビククリンを投与してけいれん重積状態を作成した動物において、以下の実験を継続して行なった。1.MRI:カイニン酸投与群において、拡散強調1H-MRIを用いることによって、辺縁系に細胞内浮腫が出現すること、その辺縁系のなかにも細胞内浮腫がより強い領域が存在することを明らかにした。ここまでの成果は、スカンジナヴィア脳神経外科学会(1995年6月、レイキャビク)で報告し、American Journal of Neuroradiology誌(1995年6月号)上に発表した。さらにNMDA型、非NMDA型拮抗薬によって、拡散強調画像の局所的な変化が抑制されることを明らかにした。また、拡散係数を定量化した画像(ADC image)の描出もおこない、水の拡散状態の局所的な変化を脳割面上で明らかにした。結果の一部は、The Hippocampus:functionins and clinical relevance(Kato N,ed.1996)上に発表した。2.MRS,CSI:1H-MRSを用いて、生体で脳内のN-Acetyl-Aspartate(NAA)と乳酸を中心に代謝指標の経時的変化を測定している。さらに、CSI上で、脳組織のpH、乳酸、NAAなどの化学シフト像を作製し、非侵襲的に経時的な変化を追跡している。ここまでの経過の一部は、滋賀医科大学雑誌(上、第18回ペンフィールド記念懇話会(1995年10月名古屋)において報告した。また、同じけいれん重積状態でも、カイニン酸とビククリンとでは、これらの代謝指標に大きな差異があることを見い出し、その原因について検索をおこなっている。結果をまとめて、日本てんかん学会(1997年9月)およびペンフィールド記念懇話会(1997年10月)にて報告する予定である。
HIV-1Nef蛋白質によるT細胞致死作用の解析

ヒト免疫不全ウイルスI型(HIV-1)感染によりエイズ(後天性免疫不全症候群)が引き起こされることは既存の事実であるが、その病理像としてのCD4T細胞の選択的減少については未だ定説は無い。特に、ウイルス粒子の検出されない無症状期間にもリンパ節及び血中においてCD4T細胞のある集団のみが減少することにより、免疫力低下を招き日和見感染症が起こると考えられているが、しかし、その原因は明かでははい。著者は、Nef抗原がエイズの誘因物質である。との仮設を証明するため平成2-6年度本科研費により、大腸菌で発現したNef蛋白が健康人抹消血CD4T細胞の増殖を阻止し、CD4/CD8比を減少させ免疫応答を減弱させることを報告した。さらにこの現象の作用点を分子的に探るため、抗Nef単クローン抗体を作製し、感染細胞表面にNef分子カルボキシ末端部位が露出していること、この部位が非感染細胞表面の24KdNefレセプター(AIDS Initiating Receptor,AIR-1)と結合すること、この結合はシンシチウム合成に重要な役割を持つことを証明したさらに最近になり、Nef分子カルボキシ部位はHIV構造蛋白Env,Gagの発現に伴い感染細胞表面に表出すること、そして、表出部位が非感染CD4T細胞を4-12時間で溶解あるいはシンシチウム合成による死滅へと導くことを、Nef発現昆虫細胞とヒトCD4T細胞の混合培養で明かにしたヒト免疫不全ウイルスI型(HIV-1)感染によりエイズ(後天性免疫不全症候群)が引き起こされることは既存の事実であるが、その病理像としてのCD4T細胞の選択的減少については未だ定説は無い。さらにこの現象の作用点を分子的に探るため、抗Nef単クローン抗体を作製し、感染細胞表面にNef分子カルボキシ末端部位が露出していること、この部位が非感染細胞表面の24KdNefレセプター(AIDS Initiating Receptor,AIR-1)と結合すること、この結合はシンシチウム合成に重要な役割を持つことを証明したさらに最近になり、Nef分子カルボキシ部位はHIV構造蛋白Env,Gagの発現に伴い感染細胞表面に表出すること、そして、表出部位が非感染CD4T細胞を4-12時間で溶解あるいはシンシチウム合成による死滅へと導くことを、Nef発現昆虫細胞とヒトCD4T細胞の混合培養で明かにした
「満洲国」時期の文学に関する日中横断的研究

本研究は研究期間内に調査した文献は、中国語の雑誌は六十余種、日本語の雑誌は三十余種、新聞は日中両言語で合計四十余種、単行本はおよそ五百冊以上にのぼります。これらの文献資料を駆使した一部の研究成果は雑誌への論文掲載や学会発表、図書刊行の形ですでに公開されていますが、まとまった研究成果として、「満洲国」の文学・文化関連年表、文学事典、主要新聞・雑誌の解題、目録索引、作品アンソロジーの公刊を目指して、現在も研究活動を継続しております。18年度は当研究テーマに関わる資料の調査や整理を中心に研究を進めてまいりました。現在日本に所蔵されていない中国側の資料に対する発掘調査の作業をおこないました。具体的に当時に発行されていた新聞や雑誌を調査の対象にしました。調査では、「満洲国」時期のハルビンや瀋陽(奉天)で発刊されていた『大北新報』、『国際協報』、『哈爾濱日日新聞』、『哈爾濱公報』、『民声晩報』などの所在が判明し、研究テーマに関わる一部の内容について複写してきました。また、マイクロフィルム化された一部の資料を購入しました。現在、これらの資料を解読しながら整理作業を進めています。記事見出しのデータベース化や目次作成を目指しています。また、中国側研究者との学術交流も進めてきました。資料調査で訪中する際に、関連分野の専門家や関係者と懇談会を開くなどして、意見交換をおこないました。交流をきっかけに、中国側の学術雑誌に、日本側の資料や研究視点を取り入れた学術論文を投稿して、まもなく刊行される見込です。同時に、中国側の研究成果も日本の研究誌に掲載する予定です。このように、日中双方の研究成果を互いに紹介して、日中横断的な研究をいっそう進めていきます。今後は人的交流の面でもさらに深めていく必要があると考えております。一方、日本国内においても研究交流を進めてきました。関わっている「満洲国」文学研究会の運営を通して、昨年度は二回の研究発表会や三回の懇談会・読書会を開催しました。また、相関分野の研究団体である「植民地文化研究会」での研究発表をしました。19年度は,昨年度につづき当該研究に関わる資料や文献の調査,整理,分析を進めながら,研究成果の公開に努めてきました。資料調査の方では,現在日本に所藏されていない中国側の資料(「満洲国」時期のハルピンや瀋陽(奉天)で発刊された『大北新報』,『国際協報』,『哈爾濱日日新聞』,『哈爾濱公報』,『民声晩報』などの新聞や雑誌)に対する発掘調査の作業をおこないました。一部の資料の所在が調査で新たに判明し,研究テーマに関わるところを部分的に複写してきました。また,マイクロフイルム化された資料を一部購入しました。現在,これらの資料を分析しながら,整理作業を進めています(記事見出しのデータベース化を摸索しています)。また,中国研究者と学術交流を進めてきました。資料調査で訪中する際に、関連分野の専門家や関係者と研究会や懇談会を開くなどして、意見交換をおこないました。交流をきっかけに,中国側の学術雑誌に日本側の資料や研究視点を取り入れた学術論文を投稿し,刊行されました。同時に,中国側の研究成果を日本の研究誌に翻訳紹介しました。このように、日中双方の研究成果を互いに紹介した,日中横断的な研究を進めてきました。今後も学術交流(特に研究者の往来などの人的交流の面で)をさらに深めていきたいと考えております。一方,日本国内においても研究交流を進めてきました。関わっている「満洲国」文学研究会の運営を通じて,昨年度は二回の研究発表会や数回の懇談会・読書会を開催してきました。また,関連の研究組織との交流も深めました。20年度は、昨年度につづき当該研究に関わる資料や文献の調査、整理、分析を進めながら、研究成果の公開に努めてきました。資料調査の方では、現在日本に所蔵されていない中国側の資料(「満洲国」時期のハルビン、瀋陽(奉天)、長春(新京)で発刊された『国際協報』、『哈爾濱日日新聞』、『哈爾濱公報』、『民声晩報』、『大同報』などの新聞や雑誌)に対する発掘調査の作業をおこないました。一部の資料の所在が調査で新たに判明し、研究テーマに関わるところを部分的に複写してきました。また、マイクロフィルム化された資料を一部購入しました。現在、これらの資料を分析しながら、整理作業を進めています(記事見出しのデータベース化を進めています)。また、中国側研究者と学術交流を進めてきました。