hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝硬変における炎症細胞社会の解明

本研究は、単純性脂肪肝から非アルコール性肝疾患・肝炎(NAFLD/NASH)、さらに肝硬変への進展について、炎症・線維化と関連する遺伝子動態の包括的な解析と、包括的single cell transcriptome解析にてカギを握る細胞を同定した後、当該細胞の組織内分布に基づき、3次元情報を取得し、4次元モデル化を行う。これにより、肝硬変における炎症細胞社会を解明し、未病状態である単純性脂肪肝を定義し、単純性脂肪肝から肝硬変への進展を診断するマーカーの開発およびNASH/肝硬変の予防・治療法の開発を研究している。また、私達が同定した脂肪肝において増加するヘパトカインとの関係を研究している。マウスNASHモデルである3系統(動脈硬化高脂肪食群、高脂肪食群、コリン欠乏・メチオニン減量群)を用いてsingle cell isolationを行い、橋本と共同しNx1-Seq解析を行った。動脈硬化高脂肪食群ではマクロファージおよびT細胞の浸潤が顕著であった。それぞれの系統において異なる細胞集団の出現が認められ、高脂肪食に伴い脂肪酸β酸化、酸化ストレス亢進を認めた。また、それらの肝細胞集団ではSelenoprotein PやAlbuminの発現は低下していた。Selenoprotein Pは肝細胞、類洞内皮及びマクロファージに発現しており、類洞内皮での発現は脂肪食で上昇し、炎症に伴い低下していた。Selenoprotein PはRNAセンサーであるRIG-Iを制御していた。当初の計画どおりの研究を実行することができている。予定した成果を論文とした。私達が作製したNAFLD/NASHマウスモデルを中心に肝臓の炎症組織社会の解析を継続する。これまで、マウスから経時的に血液、および肝臓サンプルを採取し、肝臓の包括的な発現遺伝子解析を行い、遺伝子、遺伝子経路、transcription factorの解析を行っている。また、総括班・炎症細胞社会解析センターの橋本と連携してNAFLD/NASHマウスモデルsingle cell transcriptome解析のための組織調整法、調整後の条件設定を行い、特徴的な細胞と遺伝子発現の解析を行っている。来年度は、同モデルの進展時期を変えて、例数を増やし、炎症と線維化の進展に重要な遺伝子および遺伝子経路の解析を行う。また、ヒト臨床材料におけるsingle cell transcriptome解析の条件を設定し、解析を開始するとともに、マウスモデルとの違いについて検討する。これまでNAFLD/NASHの進展に重要な役割を担う分子としてヘパトカインのひとつであるSelenoprotein Pの研究を行っている。来年度はSelenoprotein Pと炎症と線維化にかかわる類洞内皮細胞、マクロファージ、肝細胞との関連を明らかにする。さらに、Selenoprotein Pのconditional K/Oマウスを作製して、遺伝子と細胞との関係を解析する。領域内の他の臓器の研究者および総括班との連携を通じて、未病状態である単純性脂肪肝からNASHへの進展を予測するマーカー、肝硬変への進展度を測定するマーカーの研究、それらの進展を阻止する標的分子の創薬開発に資する研究を進める。NAFLD/NASH進行に関わる治療標的分子同定のためにヒトNAFLD 110症例の肝組織の遺伝子発現プロファイルを行い、肝組織の炎症・線維化との関連を検討し、NASH進行に伴い変動する5つのシグナルパスウェイを同定した。ヒト肝組織を用いた包括的single cell transcriptome解析の予備実験として、ヒト肝癌組織を用い、総括班・炎症細胞社会解析センターの橋本とsingle cell transcriptome解析を行った。Selenoprotein PおよびLect2のノックアウトマウス(K/Oマウス)を作成し、これらのK/OマウスのNAFLD/NASH動物モデルを作製した。我々が世界に先駆けて報告したヘパトカインであるSelenoprotein PとLect2のうち、Selenoprotein Pは骨格筋に働いて運動抵抗性を引き起こす(Nature Med 2017)他に、心筋虚血に保護作用を持つこと、自然免疫応答やインターフェロンβ誘導に関係することを明らかにした。また、NAFLD/NASHの病態解析、肝脂肪化・線維化の予防または治療として、リバビリンやPeretinoin、Empagliflozinなどの研究を行った。

マウスNASHモデルである3系統(動脈硬化高脂肪食群、高脂肪食群、コリン欠乏・メチオニン減量群)を用いてsingle cell isolationを行い、橋本と共同しNx1-Seq解析を行った。動脈硬化高脂肪食群ではマクロファージおよびT細胞の浸潤が顕著であった。それぞれの系統において異なる細胞集団の出現が認められ、高脂肪食に伴い脂肪酸β酸化、酸化ストレス亢進を認めた。また、それらの肝細胞集団ではSelenoprotein PやAlbuminの発現は低下していた。Selenoprotein Pは肝細胞、類洞内皮及びマクロファージに発現しており、類洞内皮での発現は脂肪食で上昇し、炎症に伴い低下していた。Selenoprotein PはRNAセンサーであるRIG-Iを制御していた。当初の計画どおりの研究を実行することができている。予定した成果を論文とした。平成29年度に明らかにした実験条件を用いて、これまで明らかにしたヘパトカインであるSelenoprotein PおよびLect2のK/OマウスのNAFLD/NASH動物モデルを用い,それぞれのK/Oマウスで線維化のないと肝発癌モデル(化学発がん)と線維化のある肝発癌の評価を行い、これらのヘパトカインSelenoprotein PおよびLect2と肝脂肪化、炎症、線維化、肝発癌の関連を示す。これらのK/Oマウスを用いた動物モデルで包括的single cell transcriptome解析を行い、NASHを発症し肝発癌に至るまでの、肝臓を構成する肝細胞、内皮細胞、胆管細胞、クッパー細胞、肝星細胞、免疫浸潤細胞、線維芽細胞、線維細胞における発現遺伝子を解析し、肝臓における炎症細胞社会の変遷のカギを握る細胞とカギ分子を同定する。ヘパトカインが及ぼす生活習慣病への影響を解析する。さらに総括班および領域内の研究者と連携し、プロテオミクス、およびリピドミクス情報を得る。私達が作製したNAFLD/NASHマウスモデルを中心に肝臓の炎症組織社会の解析を継続する。これまで、マウスから経時的に血液、および肝臓サンプルを採取し、肝臓の包括的な発現遺伝子解析を行い、遺伝子、遺伝子経路、transcription factorの解析を行っている。また、総括班・炎症細胞社会解析センターの橋本と連携してNAFLD/NASHマウスモデルsingle cell transcriptome解析のための組織調整法、調整後の条件設定を行い、特徴的な細胞と遺伝子発現の解析を行っている。来年度は、同モデルの進展時期を変えて、例数を増やし、炎症と線維化の進展に重要な遺伝子および遺伝子経路の解析を行う。また、ヒト臨床材料におけるsingle cell transcriptome解析の条件を設定し、解析を開始するとともに、マウスモデルとの違いについて検討する。
南極海と地球環境に関する総合的研究

本研究課題の目的は大きく3つあり、(1)南極海洋総合研究計画実施へむけての国内外の研究組織の構築、(2)現場観測に適した砕氷・耐氷型専用観測船の調査、そして、(3)特定領域研究への準備であった。国内における南極海洋総合研究計画のサイエンス・プランの立案は、平成10年度以降特に日本海洋学会のシンポジウムなどを通して検討を重ねてきた実績を基にして、大きく4つの研究課題が取り上げられた。すなわち、「南極海氷と底層水形成が気候に果たす役割の解明」、「生物生産と気候とのフィードバック機構の解明」、「海洋表層-中・深層-海底間の物質交換と海氷の役割の解明」、及び、「大陸分裂と南極海の形成過程及びその原動力の解明」である。更に、個々の研究テーマについて情報交換を行い、最終的にはいくつかのテーマをまとめた複数の研究グループを整理し、各グループ代表者による検討会を開催し、国内研究体制を整えた。同時に主要研究対象海域をインド洋区と定めた。また、オーストラリアは、同区にてこれまでの研究実績を有しており、更なる密接な共同研究体制の確立のため、極地研でのシンポジウムの折に豪州研究者を招き、また、豪州の南極中核機関にて関連研究者間の検討会を開催した。これらの成果は学会での数多くの口頭発表や学会誌などに公表された。専用観測船については7月に東京で開催された南極研究科学委員会のおりに各国の情報を収集した。この中で特に可能性があるニュージーランド及びノルウエーが有する極域海洋観測船については、機会をとらえて船そのものの現地調査を行い、本計画への有用性を検討した。これらの活動と並行して特定領域への申請を検討し、研究項目として6課題計画研究班を組織し、11名の研究代表者及び、48名の研究分担者からなる「南極海と地球環境に関する総合的研究」をとりまとめ、申請手続きを済ませた。
鉄触媒を用いた不活性炭素－水素結合切断を経る官能基化反応の開発

これまでの研究で、単離可能な低原子価鉄錯体を触媒とすることで、芳香族ケトンのオルト位炭素-水素結合のオレフィンへの付加反応を開発している。しかしながら本鉄触媒系で導入できる官能基はアルキル基に限られており、多様な官能基導入に至っていない。そこで本研究では、鉄触媒を用いた芳香族ケトンのオルト位炭素-水素結合の(1)不飽和結合への付加反応と、(2)1,4-転位を経るアリール化反応の開発を達成することで多様な官能基化を試みる。
胃癌浸潤転移におけるHOXB9の役割の解明

HOXB9がいくつかの腫瘍の悪性度と相関すると近年報告されている。今回の研究では胃癌切除検体69例のHOXB9発現を免疫染色法にて評価し、予後および免疫組織学的因子との関係を検討した。結果、HOXB9陽性群では腫瘍深達度、リンパ節転移、リンパ管浸潤、静脈浸潤が優位に多く、全生存率が悪い傾向があった。さらに、胃癌細胞株TMK-1においてHOXB9発現亢進によるリンパ管新生マーカーの発現の変化を調べた。結果、HOXB9高発現細胞株ではマーカーの一つであるVEGF-D発現が亢進していた。HOXB9発現は胃癌において、リンパ管新生さらにはリンパ節転移を導き、予後を増悪させる可能性が示唆された。<臨床病理学的研究>慶應義塾大学病院一般・消化器外科にて保有する胃癌切除検体(病理診断の支障とならないように採取した2-3mm大の組織)を用いて、リンパ管マーカーであるD2-40を用いてLymphatic vessel density (LVD)の評価を行い、HOXB9陰性検体とHOXB9陽性検体で比較を試みた。抗体を用いて免疫染色を行うと、我々が保有している検体には主に粘膜が含まれており粘膜下層に多く発達するリンパ管の数をカウントすることは困難であった。HOXB9陽性が予後増悪因子であることは既に得られている結果である。我々はさらにCox proportional hazard modelを用いて全生存期間に関する予後解析を行った。HOXB9陽性・腫瘍深達度・リンパ節転移・pStage・リンパ管浸潤・静脈浸潤・組織型のうち、予後を増悪させる因子として有意であったのはpStage(Hazard Risk=10.04, p=0.028)、次いでHOXB9陽性(Hazard Risk=3.67, p=0.097)であった。この2つの因子に対し多変量解析を行ったが、いずれも有意な独立予後規定因子とはならなかった。HOXB9は大腸癌、乳癌といった悪性腫瘍の悪性度と相関すると我々は過去に報告した。さらにはHOXB9は血管新生を導き、転移・浸潤に至るということも我々は示した。今回はHOXB9と胃癌の悪性度の関係、さらにはリンパ管新生との関係を示すことを目的とした。まず当院で所有する胃癌切除検体69例を抗HOXB9抗体で免疫染色を行い、HOXB9陽性群と陰性群で臨床病理学的因子を比較した。HOXB9陽性群は、有意に病理学的腫瘍深達度が深く(p=0.012)、リンパ節転移が多く(p=0.007)、リンパ管浸潤が高度で(p=0.003)、静脈浸潤が高度(p=0.017)という結果が得られた。さらに、HOXB9陽性群では全生存期間が悪い傾向があった(p=0.076)。この結果を裏付けるべくin vitroの実験を行った。まず、当施設で所有する5つの胃癌細胞株(TMK-1, MKN-28, MKN-45, MKN-74, KATOIII)をqPCRにて比較し、TMK-1がHOXB9低発現株であることを特定した。TMK-1にウイルスベクターを用いてHOXB9高発現のtransfectant及びcontrolを作成した。PCR法にて血管新生マーカーであるVEGF-C, VEGF-D, VEGFR-3の発現比較を行った。HOXB9高発現株ではVEGF-D発現が亢進しているという結果が得られた。今回の研究で、HOXB9は胃癌においても悪性度と相関していることが示された。その機序として、リンパ管新生を亢進している可能性が示された。現在上記結果を英文雑誌に原著論文として投稿中である。(1)胃癌臨床検体におけるHOXB9の発現の確認を行う。HOXB9陽性群と陰性群でlyやvといった脈管浸潤や予後を含めた臨床病理学的患者比較を行う。→現在仮説通りの結果が得られている。また血管新生およびリンパ管新生の比較を行う。→現在保有している臨床検体では評価が難しいかもしれない。病変部を全層にて採取した検体にて評価することを検討中である。(2)胃癌培養株を用いて上皮間葉移行(EMT)の誘導およびその阻害による増殖能・遊走能・浸潤能の変化・修飾を検討する。→HOXB9によるEMTの誘導に関しては現時点ではしめすことができていない。

遊走能の亢進は、Nを増やして実験を継続する予定である。Invasion Assayによる浸潤能の評価・血管新生マーカーおよびリンパ管新生マーカーの変化の評価が今後の課題である。(3)免疫不全マウスに胃癌細胞株を移植し、EMTを誘導することにより腫瘍の増大、血管新生、リンパ管新生がどう変化するかを調べる。→未達成であり、来年度の課題とする。上部消化管外科引き続き現在の体制で実験を遂行していく予定である。効率的な物品調達を行ったため。27年度の実験費用として使用する予定である。具体的にはマウスの購入、エサ代、培養液、プライマー、免疫染色に用いる抗体、その他試薬代として用いる。
新規血管作動性物質の動脈硬化促進機序の解明と虚血性心疾患のバイオマーカーへの応用

動脈硬化に起因する虚血性心疾患は、世界第1位の死因である。虚血性心疾患や脳血管障害などの動脈硬化性疾患を予知するために、臨床では高感度CRP等が測定されてきたが、信頼に足るバイオマーカーの発見には未だ至っていないのが現状である。本研究では、動脈硬化促進作用をもつ新規血管作動性物質に対し、培養ヒト血管細胞、ApoE欠損マウスの実験、臨床データを組み合わせたトランスレーショナルリサーチを行い、最終的に虚血性心疾患のバイオマーカーを模索する。更に、未だかつてない血管細胞(血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、マクロファージ)を直接標的とする治療薬/診断薬の開発をし、新たな動脈硬化治療戦略の創出を目的とする。
生物多様化モニタリングに及ぼす諸要因の研究

本研究では、昆虫類の生物多様性の調査に影響を及ぼす諸要因を分析し、効果的なモニタリング調査確立のための基礎的知識を整備することを目的とし、アリ類、チョウ類、ウンカ・ヨコバイ類を対象として、日本列島の広域な地域でデータを比較した。本研究で取り扱った要因とは、地理的位置、面積、生息環境、季節、調査者の経験、サンプル法、およびデータの評価方法などを含んでいる。1)アリ類では、日本産260種について分類学的情報が比較的整備されており、分布に関する情報も広域的にはまとまっている。このことから、調査対象面積や地理的位置により、地域の種類相に関してある程度の予測が可能であることが示された。また単位時間による採集法を繰り返し実施することにより、累積種数曲線から対象とする地域の種数を評価することが可能であり、とくに広域分布種の割合が環境評価の指標となることが明らかになった。なお、調査者の経験も調査結果に影響することが示された。2)チョウ類では、ルートセンサス法によって目撃された種類と個体数から多様度指数を算出する方法について検討した。九州-南西諸島間で、緯度による影響が見られ、南ほど多様度指数は高くなる傾向が示された。また、年間を通じた調査から、6月7月がもっとも多様度が高くなり、この時期での調査が最適であることが明らかになった。3)日本産ヨコバイ類は約450種が区別されているが、分類学的には未整備の状況である。本研究では、1つの生息環境について、効果的な調査のためにはスウィープの回数を100回300回に設定することが望ましいことが示された。本昆虫群も南ほど種数は多くなり、北部九州では、公園や林地など1つの調査地域で約20種前後が、南西諸島では3040種が採集される。また、林地と草地では種類数や種類組成に相違が見られた。本研究の成果は、自然保護区の設定や、開発のデザイン、環境モニタリング、生物資源の管理などに資するところが大きいと思われる。平成8年5月に研究分担者による全体会議を開催し、実施計画を策定した。この研究実施計画に従い、サンプリング、分析、評価をアリ類、チョウ類、ヨコバイ類について行った。アリ類調査:平成8年6月に西表島での調査を、6月および9月には福岡市内の公園緑地での調査を実施した。30分単位時間調査法により1調査地域あたり1428種が採集された。さらに、単位時間設定について実験を行い、30分単位の妥当性とそれがカバーする面積(約300m^2)が明らかになった。また、新たに整備された都市公園では、種類組成に占める広域分布種の割合が高くなり、環境への人為的影響の尺度となりうることが示唆された。本研究の成果の一部はフィレンツェで開催された国際昆虫学会にて公表した。チョウ類調査:平成8年6月に沖縄本島、西表島での調査を実施した。また、年間を通じ、福岡市内の公園緑地、北九州市内の保全緑地で調査を実施した。調査方法はトランセクト法を採用し、環境による種類組成、季節変化等を測定しその評価方法について検討した。本研究の成果の一部は印刷、講演等で公表した。ヨコバイ類調査:平成8年6月に沖縄本島、西表島での調査を、福岡市内および近郊でも47月に数回にわたり調査を実施した。

スウィーピング法による調査では、実施する者の経験が、採集結果にどのような影響を及ぼすのかを実験的に比較検討した。なお、本研究の過程で明らかになったヨコバイの1種Bhatia satsumensisの寄主植物について、その成果を発表した。前年度ひ引き続き、アリ類、チョウ類、ヨコバイ類について、サンプリング、分析、評価を行った。アリ類調査:本年度は1)緯度による多様性の変化、2)調査方法による多様性の測定結果の違い、について重点的に調査研究した。前者については、北海道、兵庫、福岡、南西諸島での調査結果を比較検討し、北海道では明らかに種類数が低下することが示された。後者については単位時間調査法の効率について比較検討した。単位時間を40分、30分、15分、10分、5分で設定すると、4時間の調査では15分の単位時間による調査方法がもっとも多数の種類を得られた。チョウ類調査:7月に奄美大島、沖縄本島、石垣島でのトランセクト法による調査を実施した。総計で約30種を確認できた。時期的に貧弱ではあったが、1日あたり2030種のチョウを確認している。北部九州のデータと比較すると種類組成が大きく異なり、共通種は5種前後しか見られない。北九州市の保全緑地で調査の成果は日本昆虫学会大会で公表した。ヨコバイ類調査:今年度は、継続調査の福岡市,沖縄本島、西表島に加えて福岡県北部の5島嶼、大分県久住高原、石垣島、与論国島で調査を行った。その結果、ある調査地の推測総種数の80%を採集するために最低限必要なサンプリング回数(スィーピング)は,草原性環境で300回、温帯の森林性環境で480回、亜熱帯の森林環境で600回であることが示唆された.補足的な調査を実施し、これまでの調査データとともに、生物多様性調査に及ぼす諸要因について総合的に検討した。アリ類調査:単位時間によるサンプリング方法の効率性、得られたデータの評価方法、調査者の経験の違いによるサンプリング結果への影響などについて総合的に分析し、とりまとめた。これらの成果のうち、福岡市の2つの都市公園における調査結果と、日本-韓国におけるアリ相の比較について印刷公表した。また、分類学的な知識について整理し、日本産ノコバウロコアリ属について4新種を記載した。チョウ類調査:福岡市、沖縄本島、先島諸島にてトランセクト調査の補足を実施し、これまでの成果をとりまとめた。沖縄本島からは70種以上の記録があるが、トランセクト法では1回あたりの調査で20種程度が確認された。トランセクト法による調査では、種と個体数をカウントし、多様度指数として算出するが、この方法は調査時の天候の影響を受けやすい。時期的にはもっとも多くの種が出現する67月に調査を実施するのが望ましい。得られたデータからは、西表島→沖縄本島→福岡の順で多様度指数が高くなることが明らかになった。ヨコバイ類調査:福岡市およびその周辺、鹿児島市、奄美大島、トカラ列島等での調査を実施した。またこれまでのデータを総括し、スウィーピングの回数と得られる種数との関係を分析した。その結果、10種程度が生息する環境では100回のスウィープで把握できるが、30種以上の種が生息しているようなところでは、この回数では不十分であることが示された。東南アジアで得られた調査結果も参照しながら、ヨコバイ類の種多様性の緯度傾斜について、日本昆虫学会大会で公表した。
睡眠時無呼吸症候群の心臓交感神経機能及びQT間隔のバラツキとレプチン分泌動態

1)48名の閉塞性睡眠時無呼吸低呼吸症侯群(OSAHS)患者、1時間あたりの無呼吸低呼吸回数51.9±18.5において夜間の心電図上のQT間隔のバラツキ(QTcD)と心臓交感神経機能の指標であるMIBG心筋シンチの関連を調べた.OSAHS患者のQTcDは覚醒中には正常人と有意差は無かった.経鼻持続持続気道陽圧療法(nCPAP)治療前後においてOSAHS患者の睡眠中のQTcD時間は有意(p<0.0001)に減少した.睡眠中のQTcDは睡眠中の最低酸素飽和度(r=-0.43,p=0.004),酸素飽和度90%以下時間(r=0.35,p=0.02)と有意に相関したが,MIBG心筋シンチの諸指標とは相関しなかった.QTcDの延長と心臓交感神経機能の亢進はいずれも予後不良因子であるが,本研究の結果は,夜間睡眠中のQTcDの測定がMIBG心筋シンチとは独立した指標になり得ることを示した(投稿中).2)OSAHSで肥満(25kg/m^2以上)のある患者においては約35%にAST,ALT値の有意の上昇がみられることを示し,睡眠中の無呼吸による低酸素が増悪因子となっている可能性を示唆した.OSAHS患者のAST,ALT値はnCPAP治療により改善をみた.この事実は,肥満患者で原因不明の肝酵素の上昇がみられた場合,OSAHSの存在を考慮する必要があることを示唆している.3)21名の重症OSAHS患者においてnCPAP治療前と治療初日の夜間に採血して,レプチン値を測定した.また,治療前にMIBG心筋シンチを実施した.無呼吸低呼吸後の覚醒による睡眠の分断化があるにもかかわらず,夜間ピークを示す血中レプチン濃度の日内変動が存在していた.初日のnCPAP治療によりOSAHS患者のレプチン濃度は有意に低下した.心臓交感神経機能と血中レプチン濃度の有意な関連が示唆された.1)48名の閉塞性睡眠時無呼吸低呼吸症侯群(OSAHS)患者、1時間あたりの無呼吸低呼吸回数51.9±18.5において夜間の心電図上のQT間隔のバラツキ(QTcD)と心臓交感神経機能の指標であるMIBG心筋シンチの関連を調べた.OSAHS患者のQTcDは覚醒中には正常人と有意差は無かった.経鼻持続持続気道陽圧療法(nCPAP)治療前後においてOSAHS患者の睡眠中のQTcD時間は有意(p<0.0001)に減少した.睡眠中のQTcDは睡眠中の最低酸素飽和度(r=-0.43,p=0.004),酸素飽和度90%以下時間(r=0.35,p=0.02)と有意に相関したが,MIBG心筋シンチの諸指標とは相関しなかった.QTcDの延長と心臓交感神経機能の亢進はいずれも予後不良因子であるが,本研究の結果は,夜間睡眠中のQTcDの測定がMIBG心筋シンチとは独立した指標になり得ることを示した(投稿中).2)OSAHSで肥満(25kg/m^2以上)のある患者においては約35%にAST,ALT値の有意の上昇がみられることを示し,睡眠中の無呼吸による低酸素が増悪因子となっている可能性を示唆した.OSAHS患者のAST,ALT値はnCPAP治療により改善をみた.この事実は,肥満患者で原因不明の肝酵素の上昇がみられた場合,OSAHSの存在を考慮する必要があることを示唆している.3)21名の重症OSAHS患者においてnCPAP治療前と治療初日の夜間に採血して,レプチン値を測定した.また,治療前にMIBG心筋シンチを実施した.無呼吸低呼吸後の覚醒による睡眠の分断化があるにもかかわらず,夜間ピークを示す血中レプチン濃度の日内変動が存在していた.初日のnCPAP治療によりOSAHS患者のレプチン濃度は有意に低下した.心臓交感神経機能と血中レプチン濃度の有意な関連が示唆された.本年度は閉塞性睡眠時無呼吸低呼吸症候群(obstructive sleep apnea hypopnea syndrome : OSAHS)患者において夜間の無呼吸がレプチンの日内分泌動態にいかなる影響を与えるかを調べ、OSAHS患者の心臓交感神経機能とレプチン分泌動態の関連を調べた。21名のOSASH患者(1時間あたりの平均無呼吸&低呼吸数52.4回)において経鼻持続気道陽圧(nasal continuous positive airway pressure : nCPAP)治療前と治療初日の21:00,00:00,03:00,06:30に静脈留置カテーテルより採血して,レプチン,インスリン,血糖の値を測定した.また,治療前に[123I]Metaiodobenzylguanidine(MIBG)心筋シンチを実施した.OSAHS患者のnCPAP治療前後のいずれにおいても,00:00時をピークとするレプチンの日内変動がみられた.NCPAP治療初日の03:00時,06:30時のレプチンの値は治療初日に比較して有意に低下していた[治療前03:00時のレプチン濃度:21.6(4.7)平均(SE)

ng/ml;治療後19.3(4.1)ng/ml, p<0.02,治療前06:00時のレプチン濃度:17.6(3.8)ng/ml;治療後15.2(3.2)ng/ml, p<0.01].NCPAP治療前後の06:30時の血中レプチン濃度低下の程度は,治療前のMIBG心筋シンチの初期像,後期像で示される心臓交感神経機能と有意に相関していた(p<0.03).OSAHS患者においては,無呼吸低呼吸後の覚醒による睡眠の分断化があるにもかかわらず,夜間ピークを示す血中レプチン濃度の日内変動が存在していた.初日のnCPAP治療によりOSAHS患者のレプチン濃度は有意に低下した.心臓交感神経機能と血中レプチン濃度の有意な関連が示唆された.本年度は,48名(平均年齢45.9±10.8:標準偏差)の閉塞性睡眠時無呼吸低呼吸症候群(OSAHS)患者,body mass index(BMI)30.2±4.3kg/m^2,1時間あたりの無呼吸低呼吸回数51.9±18.5において夜間の心電図上のQT間隔のバラツキ(QTcD)と心臓交感神経機能の指標である[123I]Metaiodo-benzylguanidine(MIBG)心筋シンチの関連を調べた.OSAHS患者のQTcDは覚醒中には正常人と有意差は無かった.経鼻持続持続気道陽圧療法(nCPAP)治療前後においてOSAHS患者の睡眠中のQTcD時間は有意(P<0.0001)に減少した.睡眠中のQTcDは睡眠中の最低酸素飽和度(r=0.43, p=0.004),酸素飽和度90%以下時間(r=-0.35, P=0.02)と有意に相関したが,MIBG心筋シンチの諸指標とは相関しなかった.QTcDの延長と心臓交感神経機能の亢進はいずれも予後不良因子であるが,本研究の結果は,夜間睡眠中のQTcDの測定がMIBG心筋シンチとは独立した指標になり得ることを示した(投稿中).また,本年度はOSAHSで肥満(25kg/m^2以上)のある患者においては約35%にアミノトランスフェラーゼ(AST, ALT)値の有意の上昇がみられることを示し,睡眠中の無呼吸による低酸素が増悪因子となっている可能性を示唆した.また,肥満のあるOSAHS患者のAST, ALT値はnCPAP治療により改善をみた.この事実は,肥満患者で原因不明の肝酵素の上昇がみられた場合,OSAHSの存在を考慮する必要があることを示唆している(American Journal of Medicine in press)
多国籍小売企業の創造的適応に関する研究

本研究の目的は,多国籍小売企業の「創造的適応」について検討することである。具体的には,国境を超える事業展開に挑戦する小売企業が進出各国で持続的に成長発展するためにはどのような取り組みが要求されるのかという課題について,現地市場における事業システムの構築という視点から考察してきた。本研究の結果,「創造的適応」には,いくつかのタイプの活動が重要な要素として存在していることを見出すことができた。要約すると,「創造的適応」には,(1)環境条件に対する適応行動,(2)環境条件の創造行動,(3)顕在的需要への適応行動,そして(4)潜在的需要を見据えた創造行動が含まれることを明らかにすることができた。平成27年度は、「先行研究・関連研究のレビュー」と「分析対象企業の情報収集」を主たる研究課題として掲げてきた。これらの課題は、順調に進めることができた。したがって、次年度(平成28年度)の主たる課題となる個別企業の事例研究に着手してきた。具体的には、日本企業のイオン株式会社、フランス企業のオーシャン、イギリス企業のテスコなどの国際展開についての事例研究に取り組み、その中間成果を学会報告や論文執筆という形で積極的に発表した。平成27年度の研究課題としては、「先行研究・関連研究のレビュー」と「分析対象企業の情報収集」を主たる研究課題に掲げてきた。前者については、現在も国内外の先行研究を渉猟している最中にある。そして後者については、情報収集に留まらず事例研究の執筆にも着手している。また、その中間成果を学会で報告することに挑戦してきた。平成28年度は、「収集した情報の整理」と「実態調査の実施」を課題に掲げてきた。前年度(平成27年度)に収集した先行研究の整理、企業から収集した公開資料の分析、そして企業に対するヒアリング調査の結果を踏まえて、分析枠組みの精緻化と事例研究の執筆に取り組んできた。さらには、その成果の学会発表にも積極的に挑戦してきた。その結果、査読付きの学会誌に掲載、査読付きの学会誌に掲載決定(平成29年度に発刊・現在印刷中)、そして著書の分担執筆を実現することができた。平成28年度は、極めて順調に研究活動を進めることができた。平成28年度の研究課題には、「収集した情報の整理」と「実態調査の実施」を掲げてきた。前者については、順調に取り組むことができた。また、現在も継続して取り組んでいる。後者については、実態調査の実施に留まらずに事例研究を執筆してきた。そして、その成果を学会で発表すると同時に、査読付きの学会誌に投稿してきた。その結果、それらが学会誌に掲載され、一定の成果をあげることができた。本研究は、平成27年度から平成29年度までの3ヵ年にわたる研究期間で実施してきた。研究計画の全体枠組みに3つの段階を設計し、「先行研究の渉猟に基づく分析視角の設定と分析対象企業にかかわる情報の収集・整理(平成27年度)」→「事例研究の実施(平成28年度)」→「研究結果の考察と発表(平成29年度)」という流れ沿って取り組んできた。平成27年と平成28年度においては、各年度の実施状況報告書に記しているように、きわめて順調に取り組むことができた。平成29年度は、最終年度として過年度(平成27年度と平成28年度)に実施してきた研究活動の成果を総括する段階として位置づけ、「研究課題の検証」「研究発表」、そして「研究の総括」を課題に掲げて取り組んできた。具体的には、申請者(研究代表者・分担研究者)が所属する諸学会における研究成果の発表と研究成果の刊行に挑戦してきた。最初に、申請者が所属する日本商業学会、日本流通学会、そして日本消費経済学会などの主要な学会(いずれも全国大会)で報告する機会を確保することによって、研究活動で明らかにできたことを確認すると同時に、今後の研究課題を明確に認識する機会を設けた。次いでこれまでの研究成果の刊行については、主要な学会で発行される査読付き学会誌への論文掲載や著書(専門書)の出版を通じて形にすることができた。最終年度においては、こうした有意義な取り組みを通じて研究活動を総括することができた。平成28年度は、分析対象企業の実態調査とマーケティング活動の分析を主たる研究課題として設定する。最初に、前年度に引き続き「分析対象企業の情報収集」に取り組むことによって事例研究を充実させる。また、国内外に存在する分析対象企業に対する聞き取り調査を実施する。そして、個別企業について詳細な事例研究を執筆することにも取り掛かる。さらには、その取り組みを学会で報告することによって、中間成果の妥当性や残された課題を明確したい。最終年に該当とする平成29年度の研究課題には、「調査結果の検討」と「研究成果の総括と発表」を掲げる。最初に、前年度に引き続き実態調査に取り組むことによって、事例研究の充実化と深化を図る。

次いで,初年度(平成27年度)から実施してきた研究成果の包括的な検討に取り掛かる。すなわち、研究活動の成果を総括する段階として位置づける。具体的には、これまで解明してきたことを確認すると同時に、残された課題を明確にすることで研究成果の精緻化を図る。マーケティング論,流通論この度生じた次年度使用額は、研究分担者である関西大学経済学部の佐々木保幸氏(研究者番号:20268288)に配分した予算が使用されずに繰越額として計上されたものである。同氏は、平成27年度に所属機関における在外研究の制度を利用してフランスに渡航した。こうした事情に伴い、当初計画していた研究活動に参加することが困難であったことが主たる理由である。しかし佐々木氏には、在学研究の期間においても、研究課題に資する情報の入手や情報通信技術を活用した議論において一定の貢献をして頂いた。また、中間成果の一部を著書にも執筆して頂くことができた。この度生じた次年度使用額は、研究分担者である関西大学経済学部の佐々木保幸氏(研究者番号:20268288)に配分した予算が使用されずに計上されたものである。勤務校における職務の事情などに伴い、当初計画していた研究活動に参加することが困難であったことが主たる理由である。しかし佐々木保幸氏は、研究成果の一部を日本商業施設学会第51回全国大会と日本流通学会第30回全国大会で報告するなど、一定の貢献をして頂いた。また、資料収集について力になって頂いた。平成29年度は、当初の計画通りに研究活動に参加して頂く。次年度使用額については、当初に配分した研究分担者である佐々木保幸氏に使用して頂く。具体的には、国内外における調査活動(分析対象企業への聞き取り調査)の旅費として使用する計画である。次年度の使用計画については、当初に配分した研究分担者である佐々木保幸氏に使用して頂く。具体的には、国内外における調査活動(分析対象企業に対する聞き取り調査)や研究成果の学会発表に要する旅費として使用する計画である。
量子コヒーレンスと測定過程の理論

量子力学の枠組み内で思考する限り、シュレ-ティンガーの猫の逆理は解消出来ないように思われる。果して、量子力学が微視的あるいは「中間視的」のみならず、真に巨視的と見なされ得る体系に対しても妥協な理論なのかどうか。この問題を念頭において、以下のような研究を行った。(イ)東北大学で行われている実験(ヘリウム3を液体ヘリウム4に溶かした過飽和混合液体に於ける約10mK以下での二相分離)の結果は、量子核形成現象が観測されたことを示唆している。この現象を微視的理論に基づいて解明すべく、量子核形成過程を記述し得る場の理論的模型を提案した。次いで、この模型において、集団的自由度(即ち核の半径R)の従うべき量子力学の性格を考察した。この考察から得られた予備的結果を、古くから知られている現象論と比べると、核の膨張運動を支配するポテンシャル・エネルギーは定性的に変わらないものの、「膨張する核の有効慣性質量のR依存性」が異なる。また、その帰結の一つとして、「現象論は、核形成率を10の10乗程度も、大きく見積もる可能性がある」ことが判った。(ロ)一般に巨視的量子現象(これは上述の核形成も含まれる)は、それを観測する行為事態によって影響を蒙り得る。如何なる測定が可能か、測定値は何を表すのか、といったことを「対象たる巨視系と測定器とを含む全系」を量子力学的に記述することによって分析する必要がある。この様な分析に資するための、一つの単純化された模型を提案し、ある種の理想的状況下では量子コヒーレンスを損なうことのない測定が可能であるとの結論を得た。量子力学が微視的あるいは「中間視的」のみならず、真に巨視的と見なされ得る体系に対しても妥当な理論なのかどうか。この問題に関し、以下の二方面から考察を進めた。(イ)三年ほど前から東北大学で行われている実験(ヘリウム3を液体ヘリウム4に溶かした過飽和混合液体に於ける約10mK以下での二相分離)の結果を理論的に解明するための第一歩として、量子核形成過程を一個の集団的自由度(即ち核の半径R)で記述する模型を考察した。この模型自体は古くから知られているものであるが、従来の理論的取り扱いでは、「膨張する核の有効質量がRに依存する」ことに起因する効果が適正に考慮されておらず、これを正すと、核形成率に10の30乗もの違いが出ることが判った。こうして得られた理論結果に基づいて上記の実験を解析し、約一万個の原子集団が関与し手いるという意味で(準)巨視的スケールの量子的形成が観測された可能性がある、という予備的結論を得た。(ロ)いわゆる巨視的量子現象(これには上述の核形成も含まれる)を観測することの意義を整理し、そこにおける量子コヒーレンスと(測定器も含む)環境の及ぼすデコヒーレンスの役割について論じ、その理論的定式化の枠組みに対する批判的総括を行った。昨年度に引き続き、この問題に関して考察を進めた。(イ)東北大学で行われている実験(ヘリウム3を液体ヘリウム4に溶かした過飽和混合液体に於ける約10mK以下での二相分離)の結果を、微視的理論に基づいて解明すべく、量子核形成過程を記述し得る場の理論的模型を提案した。この模型から出発して、集団的自由度(即ち核の半径R)の従うべき量子力学の性格を考察した。得られた予備的結果を、古くから知られている現象論と比べると、核の膨張運動を支配するポテンシャル・エネルギーは定性的に変わらないが、「膨張する核の有効質量のR依存性」が異なる。

それゆえ、「現象論は、核形成率を10の10乗程度、大きく見積もる可能性がある」ことが判った。(ロ)一般に巨視的量子現象は、それを観測する行為自体によって影響を蒙り得る。如何なる測定が可能か、測定値は何を表すのか、といったことを、対象たる巨視系と測定器を含む全系を量子力学的に記述することによって分析する必要がある。この様な分析に資するための、一つの理想化された模型を考案した。
中露関係の新展開：「友好」レジーム形成の総合的研究

本科研メンバーは平成29年度にスラブ・ユーラシア研究センターで開催された「中露の協力と対立」というテーマの夏季シンポジウムで研究成果を報告したが、最終年となる平成30年には主にそれらの研究成果を国内外で広める活動に専念した。国内では東京、札幌、大阪、富山、また海外では米国のバークレー、ボストン、サンアントニオの国際会議で発表した。また分担者と連携研究者は出版を目指し、これまでに本科研の活動の中で執筆した主要な論文の修正や校正を行ったが、これらの論文はEurasian Border Reviewという英文学術誌の2019年冬の特別号に掲載されることが決定している。科研の最終年度にはこれまでに得られた中露関係についての知見を生かして発展的な分析も試みた。それが、近年地球温暖化の中で資源の宝庫として注目されているロシア極東と極北地域を視野に入れた中露関係の分析である。その成果の一部はスラブ・ユーラシア研究センターで北極をテーマに開催された平成30年度の夏季シンポジウムのパネルで発表することが出来た。近年「今までに無く中露関係が良好である」という声明がしばしば発表されているが、我々の分析ではこの隣接する両大国の国境ではあまり大規模な活動の兆候は見られない。ロシアの関心は西側の国境を向いており、中国の関心が南と東側の国境に向いている現在は、衝突の回避が中露関係において主要な課題となっているということだろう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度はまず5月に全ての分担者と連携研究者がスラブ・ユーラシア研究センター(札幌市)に一堂に会し、各自が行っている研究の方向性について報告し、当該研究との関連性や類似性を見出す作業を行った。一年間を通じて科研メンバーは日本各地や中国、ロシア、アメリカにおいてリサーチを続け、学術的な会議やワークショップで報告を行った。平成28年1月に人間文化研究機構が大阪で開催した北東アジアについての会議には、ほぼすべての科研メンバーが参加し、現在北東アジア諸国が特に安全保障の分野において地域の秩序を築けない状況と、これまでの複雑な中露関係史との関係性について意見を交わした。平成27年度中に科研メンバーは理論的・実践的なテーマで本や論文を出版した。Routledgeから出版された岩下の単著“Japan's Border Issues"はロシアと中国の国境紛争とその解決に関する戦略を分析し、日本がこれら二大国との国境問題を解決するための今後の課題を提示した。Oxford University Pressから出版された中地の共編“Reproductive States"では中国とロシアの人口問題と、それぞれの国が取り組んできた人口の再生産に関する一連の政策が分析された。これらを含む科研メンバーの様々な実践的研究を用いて、今後の中ロ関係の接近と離反のそれぞれの要因を、多角的かつ総合的に分析することがこれから優先的な課題となる。平成27年度は日中関係や米露関係の悪化のために研究環境が厳しさを増し、時には敵対的ともとれるような場面があった。日本がアメリカ主導の制裁に参加したことで、科研メンバーとロシアや中国の研究者たちとの自由な交流もますます難しくなっている。このような状況においても本プロジェクトがほぼ予定通り進展したのは、人間文化研究機構が新たに始めた北東アジア研究プロジェクトや、北海道大学の北極域研究センターとの連携を生かせたことが大きい。新たな連携により、中国とロシアそれぞれにおける中露関係の専門家との既存の協力関係と並行して、北東アジアなど、より大きな地域的枠組みの中で中露を研究する人々との関係の開拓が可能となり、分担者と連携研究者がデータや情報の収集を継続することができた。また、今後情報発信を行うための新たなプラットフォームの確保にもつながった。平成27年度の研究発表は日本、中国、アメリカで行われた。中でも、ワシントンDCの権威あるシンクタンク、ブルッキングス研究所で行われた岩下明裕と益尾知佐子の報告は特筆に値する。平成29年度は7月に北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターと人間文化研究機構北東アジア地域研究推進事業との共催により、スラブ・ユーラシア研究センターにおいて夏期国際シンポジウム「中国とロシア・北東アジアの断層線:百年にわたる競争的協力」を開催した。シンポジウムは人間文化研究機構長による「沖合いに中国とロシアを眺めて」と題された開会の辞によってはじまり、2日間の日程で「東を向くロシア・西へ進む中国:外交と安全保障政策」、「地域大国と北東アジア地域:歴史と理論の観点から」、「ロシア極東と中国・ロシア国境地帯」、「競合と補完の狭間:中露間のトランスナショナルフロー」、「中露関係の遠近法:モンゴル、インド、メキシコから」、「中露関係再考」と題した六つのパネルが組織された。最後のディスカッションでは学際的な研究者がグローバルな視点から現在と過去の中露関係を分析し、経済的・空間的・規範的に見た両国の関係の総合的評価を試みた。このシンポジウムの成果として出版するために準備を進めている報告集では二国間の戦略的パートナーシップにとってより重要と思われる要素を見極め、中露関係の将来的な展望を提示する。これ以外に、Association for Borderlands Studiesの年次集会(サンフランシスコ)で中露関係のパネルを組織し、研究分担者の岩下と同研究の泰斗ミハイル・アレクセーエフ教授(サンディエゴ州立大学)を招請し、本研究の成果発表を行った。平成29年度は夏期国際シンポジウムにおいてこれまでの研究の成果を発表することが出来た。平成30年4月現在分担者と研究協力者は報告書の刊行に向けて順調に論文執筆を進めている。

本科研メンバーは平成29年度にスラブ・ユーラシア研究センターで開催された「中露の協力と対立」というテーマの夏季シンポジウムで研究成果を報告したが、最終年となる平成30年には主にそれらの研究成果を国内外で広める活動に専念した。国内では東京、札幌、大阪、富山、また海外では米国のバークレー、ボストン、サンアントニオの国際会議で発表した。また分担者と連携研究者は出版を目指し、これまでに本科研の活動の中で執筆した主要な論文の修正や校正を行ったが、これらの論文はEurasian Border Reviewという英文学術誌の2019年冬の特別号に掲載されることが決定している。科研の最終年度にはこれまでに得られた中露関係についての知見を生かして発展的な分析も試みた。それが、近年地球温暖化の中で資源の宝庫として注目されているロシア極東と極北地域を視野に入れた中露関係の分析である。その成果の一部はスラブ・ユーラシア研究センターで北極をテーマに開催された平成30年度の夏季シンポジウムのパネルで発表することが出来た。近年「今までに無く中露関係が良好である」という声明がしばしば発表されているが、我々の分析ではこの隣接する両大国の国境ではあまり大規模な活動の兆候は見られない。ロシアの関心は西側の国境を向いており、中国の関心が南と東側の国境に向いている現在は、衝突の回避が中露関係において主要な課題となっているということだろう。平成28年度には分担者と連携研究者は比較的小規模の研究会やワークショップを開き、研究の第一段階の分析を報告し、互いに批評し合う場を設ける。これを平成29年夏に札幌で開催する大規模なシンポジウムの準備段階とする。政治状況が許すなら、平成28年度は優先的に中国とロシアの現地調査を行う。更に、中ロ関係の今後の展開を左右すると考えられる1.国の指導者の交代、2.原油価格の高騰、3.第三国との軍事衝突、等を含む要因について検討を始める。比較研究の分野では、パナマ文書が示したような、指導部内の租税逃れに対するロシアや中国国内の反応も追っていく。平成28年度は7月に札幌で、12月に福岡で会議や研究会を企画している。最終年度となる平成30年度に最も重要なのは論文集を完成させることである。近年「今までに無く中露関係が良好である」という声明がしばしば発表されているが、我々の分析ではこの隣接する二大国の国境ではあまり大規模な活動の兆候は見られない。出版に向けて論文を完成させ、研究結果を様々な機会で発表する一方、今年度はこれまでに得られた中露関係についての知見を生かして極東と極北地域の分析も試み、その成果の一部をスラブ・ユーラシア研究センターで北極をテーマに開催される今年度の夏期国際シンポジウムのパネルで発表する予定である。秋には出版に関する企画会議を札幌で予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高性能「キャピラリー電気泳動-化学発光検出」装置の開発と環境分析への展開

毒性や発ガン性が指摘されている環境ホルモンの自然界および生態系への影響が広く懸念されている。これらに関する情報を正確に得るために、環境ホルモンの迅速、簡便、かつ高感度な分析法の開発が期待されている。一方、キャピラリー電気泳動-化学発光検出法は、高い分離能と優れた検出感度を有する新しい分離・検出法として注目されている。本研究のひとつでは、環境ホルモン(フェノール類)をキャピラリー電気泳動-化学発光検出法を用いて分離・検出することを試みた。さらに高性能な「キャピラリー電気泳動-化学発光検出」装置を用いた複数試料の同時分析法を開発した。汎用されている吸光および蛍光検出がオン-キャピラリー検出であるのに対して、化学発光検出は、エンド-キャピラリー(ポストカラム反応)検出で行なわれる。すなわち、キャピラリー先端という特殊なマイクロ空間にて反応/検出を行っている。我々は、このマイクロ空間での反応/検出を利用して、ここに複数のキャピラリーを挿入し複数の試料を同時に分析することを提案し、実行した。化学発光のエンド-キャピラリー(ポストカラム反応)検出において、はじめて可能となる分析手法かと思われる。この方法によって、基準値以下の銅(II)濃度を含む水道水を、参照銅(II)試料と共に一度に分析することによって、水道水中の銅(II)濃度をより簡便、迅速、かつ正確に分析できる可能性を示した。近年、μ-TAS(micro total analysis system)と称される超小型分析装置の実現を目指す研究が注目されている。過シュウ酸エステル化学発光検出を用いたマイクロチップ電気泳動法を用いて、生体成分の分離・検出を検討した。蛍光標識アミノ酸およびタンパク質の検出が、数分以内で可能であることが示された。高性能な「キャピラリー電気泳動-化学発光検出」装置を用いた複数試料の同時分析法を開発した。さらに、「キャピラリー電気泳動-化学発光検出」装置における複数分離モードを使った同時分析法を提案した。マイクロ空間での反応/検出を利用して、異なる泳動溶液を含んだ複数のキャピラリーを検出セルに挿入し複数の分離モードで同時に分析することを提案し、実行した。アミノ酸類、タンパク質類、フェノール化合物類(環境ホルモン)をそれぞれのキャピラリーで同時に分離、検出した。今後、この方法は、未知試料に対する有効な分離モードの検討、様々な泳動溶液に対する分離挙動の迅速な情報取得などに応用され、ユニークな分離・検出の情報を提供してくれるものと思われる。キャピラリー電気泳動は、高速液体クロマトグラフィーと比較し、その分離能の高さ、分析時間の短さ、操作コストの低さなどから、複雑な混合物の分離に対して最も効果的かつ簡便な分離技術のひとつとなっている。今年度は、吸光と化学発光の両検出器を備えたキャピラリー電気泳動法を考案し、同一試料に対して一度の電気泳動分析で得られる分離の情報を、吸光と化学発光の両検出法にて同時に得ることを試みた。コンパクトな化学発光検出器を作成することにより、吸光/化学発光デュアル検出器を備えたキャピラリー電気泳動装置を開発することができた。

イソルミノールイソチオシアネイトおよびその標識化合物を吸光/化学発光デュアル検出器で測定でき、双方の検出結果を比較することにより、混合試料に対する有用な情報が迅速かつ簡便に得られた。本装置を用いることにより、ビウレット反応の進行過程において各化学種に対して興味ある情報が得られた。一方、近年、μ-TAS(micro total analysis system)と称される超小型分析装置の実現を目指す研究が注目されている。小型分析装置に化学発光検出を導入したシステムは、μ-TASのコンセプトと非常によく合致している。今回、過シュウ酸エステル化学発光検出を用いたマイクロチップ電気泳動法を用いて、生体成分の分離・検出を検討した。蛍光標識アミノ酸およびタンパク質の検出が、数分以内で可能であることが示された。また、泳動緩衝溶液に界面活性剤を添加することにより、複数成分のタンパク質混合試料の分離・検出が可能になった。さらに、Sample Load時の印加電圧を変えることによりサンプル注入量を増加させることができ、検出感度を約20倍向上させることができた。