hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度好熱菌とそのファージのポストゲノム研究に有用な遺伝子組換え技術の開発

高度好熱菌のインテグレーションベクター系を改良し、ヒスタグおよびFLAGタグを付加した膜タンパク質複合体を好熱菌で発現させた。その複合体はタグに対する抗体を用いて特異的に検出でき、効率よく調製できた。またファージベクターを開発するために温泉水より単離した好熱菌ファージの受容体遺伝子を同定した。さらに好熱菌の変異株ライブラリーの作製を目指して機能的な挿入配列を単離し、配列解析を行った。高度好熱菌Thermus thermophilusのインテグレーションベクターを用いて、ATP合成酵素の一つのサブユニットにヒスチジンタグを付加した酵素を発現する好熱菌株を作製した。その好熱菌株をジャーファーメンターにより大量培養し、菌体膜の可溶化後、ニッケルアフィニティーカラムクロマトグラフィーおよび陰イオン交換カラムクロマトグラフィーによりATP合成酵素を調製した。その精製酵素を用いて酵素の速度論パラメータの測定および1分子観察技術によるATPおよびADPの結合速度定数を見積った。その結果、ATPの無駄な消費を抑えるメカニズムを見出すことができた。同様に高度好熱菌から膜蛋白質複合体であるポリスルフィドレダクターゼを調製し、結晶化および構造解析に寄与した。このように高度好熱菌のインテグレーションベクター系が複雑なサブユニット組成をとる膜超分子複合体の解析に有効であることを改めて示すことができた。また、呼吸鎖複合体Iにヒスタグを付加し、その複合体の可溶化と精製系を構築した。現在結晶化の条件検討を行っている。さらにこの系を線毛伸縮装置複合体に適用するため、線毛構造タンパク質の成熟化に必要なPilDタンパク質にヒスチジンタグを付加した。抗ヒスタグ抗体を用いたウェスタンブロッティング解析を行ったところ、非特異的なバンドが多く、目的のPilDタンパク質を検出することができなかった。この原因は上記のATP合成酵素とは異なり、PilDタンパク質の発現量が低いためと思われる。今後、好熱菌の発現系をより多くの種類のタンパク質に適用するため、タンパク質の発現量を上げるためのベクターの改良や特異性の高いタグ-抗体システムを用いる必要がある。高度好熱菌の線毛繊維が外膜を貫通するために必要なチャネルはPilQタンパク質によって形成される。このタンパク質のカルボキシ末端にFLAGタグおよびヒスチジンタグを付加したタンパク質を好熱菌で発現させるためのベクターを作製した。それを用いて高度好熱菌を形質転換した。得られた組換え好熱菌の線毛機能、すなわちDNAの取り込み能、ファージ感受性、および平面移動能を調べたところ、ファージ感受性が数分の一程度に低下するものの、概ね線毛機能を保持し、タグ付加によって線毛の機能を大きく損ねることはなかった。次にFLAGタグを指標としたPilQタンパク質の検出を以下のように試みた。まず組換え好熱菌を培養し、超音波による菌体破砕後、膜画分を得た。それを界面活性剤で可溶化した。得られた可溶画分を電気泳動により分画し、抗FLAG抗体を用いたウェスタンブロット解析を行った。その結果、FLAGタグを付加したPilQタンパク質を発現する好熱菌株のみに特異的なバンドが検出され、野生株にはバンドは全く検出されなかった。したがって高度好熱菌におけるFLAGタグの有効性を初めて示すことができた。またこのバンドはゲルの上端に検出されたことから、PilQタンパク質により巨大複合体が形成されることがわかった。さらに膜画分をタンパク質変性剤である尿素存在下で凍結融解すると単量体の大きさである分子量86000の位置に観察されたことから、この複合体は非常に安定性が高いことがわかった。本研究で作製されたこの組換え好熱菌は、PilQタンパク質、ひいては線毛の機能および構造解析に有用となる筈である。垣超分子口体のモデルとして毛形成装置複合体を対象とし、FLAGタグを付加した複合体を発現する好熱菌株を作製していた。前年度はその好熱菌株の膜画分を調製し、FLAG抗体を用いたウェスタンブロット解析により特異的なバンドが検出できることを示した。本年度はそれを発展させ、線毛形成装置複合体の組成を明らかにするため、以下のようにプルダウンアッセイを行った。まず好熱菌株を超音波破砕後、遠心分離して膜画分を得た後、界面活性剤により可溶化した。それを抗FLAG抗体ビーズと反応させ、洗浄後、FLAGペプチドを用いて抗体に結合する蛋白質を溶出した。電気泳動と染色を行い、野生型線毛装置を発現する好熱菌株と比較したところ、タグ付加複合体を発現する好熱菌株に特異的なバンドが数本検出された。これらのうち、約80kDa付近のバンドを質量分析したところ、タグを付加したサブユニットである外膜タンパク質PilQであることがわかった。また約20kDa付近のバンドを同様に質量分析したところ、可溶性のタンパク質であることがわかった。このタンパク質が本当に線毛形成装置の一部なのか、あるいは単なる混入物なのかを今後検討する必要がある。

またこれら以外にも特異的なバンドが見られたので、順次同様に解析して複合体を形成するサブユニットを同定する予定である。一方、アミノ酸要求性の好熱菌変異株を取得し、その変異部位を調べたところ、ロイシン合成酵素をコードする遺伝子に約Insertion Sequence(IS)が挿入されていることがわかった。ISはゲノム中にランダムに転移するが、その性質を利用した遺伝学的研究手法が他の生物種で用いられている。好熱菌ではISを利用した遺伝学的手法がないが、このISを改良すれば有用なツールとなるだろう。
粘膜免疫監視の場としてのGALT・NALTを介した免疫制御誘導の解明

粘膜免疫応答誘導の場として重要な役割を果たしている腸管関連リンパ組織群、パイエル板、腸間膜リンパ節などがこれにあたる。例えばパイエル板は経口免疫応答の誘導組織として知られ、抗原特異的なT細胞やB細胞はここで抗原に感作される。我々は腸管孤立リンパ小節(ILF : J.Immunol.168:57,2003)を新しい粘膜免疫の場として同定し本研究計画ではその役割を明らかにする。そこで、胎生期(15-17日)にLTβR-IgとTNFR55-Igの両方で処理するとパイエル板・腸管膜リンパ節組織は欠損しているが、腸管孤立リンパ小節だけが存在するマウスを作成することが出来た。パイエル板単独欠損マウスと比較しながら抗原特異的IgA誘導におけるパイエル板・孤立リンパ小節の関与を詳細に比較・検討している。例えばパイエル板のみが欠損したLTβR-Ig処理マウスをコレラ毒素で経口免疫とすると、血清および糞便中に誘導されたCT特異的IgGおよびIgA抗体価に関しては、糞便中のIgA抗体価の上昇が若干遅れていたが、最終的には無処理マウスのそれらと同等であった。これに対して、パイエル板と腸管膜リンパ節が欠損したILFだけが存在するLTβR-Ig/TNFR55-Ig処理マウスにおいては、糞便および血清中のCT特異的IgA抗体産生が著しく阻害されていた。特に、糞便中のCT特異的IgA抗体においては全く検出されなかった。しかしながら、血清中のCT特異的IgGに関しては、対照群マウスのそれと同等の抗体価であった。これらの結果はILFだけでは腸管における粘膜免疫系が作動せず、パイエル板と腸管膜リンパ節との三者間が相互性に粘膜免疫誘導ネットワークを形成し腸管免疫の場を提供している。
高い酸化還元性を示す新規複合酸化物の開発と自動車排ガス浄化触媒への応用

近年の排ガス規制強化に伴い、自動車排ガス浄化触媒に用いられる複合酸化物材料において、酸化還元活性化温度の低温化、および耐熱性の向上が急務となっている。本研究では、300400°Cの低温域で高い酸化-還元特性を示すCeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物(当研究室で開発)に酸素透過性を有する銀(Ag)を添加することで、高温で還元-再酸化処理を繰り返しても、低温における酸素放出能を維持できる新規な複合酸化物の開発を目指した。その結果、900°Cで還元-再酸化処理を繰り返しても、300°C以下における酸素放出能を安定に保持できる新規な複合酸化物を開発した。粉末X線回折およびラマンスペクトル測定により、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物へのAgの部分固溶が、耐熱性及び低温における酸化還元活性の向上に大きく寄与することが明らかとなった。さらに、より低温において高い酸化還元活性を発現させることを目指し、高い比表面積と耐熱性を有するLa-安定化γ-Al_2O_3担体表面上に、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物を分散担持した新規な複合酸化物触媒を新たに調製し、その酸化還元特性およびメタン燃焼活性を評価した。その結果、開発された新規な複合酸化物触媒は、従来は貴金属触媒でしか成し得なかった、100°C以下という極めて低温において酸化還元活性を発現することを見いだした。すなわち、γ-Al_2O_3上へのCeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物の担持により、粒子サイズはミクロンサイズからナノサイズへと著しく減少し、触媒表面近傍における短時間での酸化還元活性を表すダイナミック酸素貯蔵量は、担持前の約7.5倍(測定温度600°C)へと著しく増大した。また、担持効果によりメタン燃焼活性も従来触媒より向上することを明らかにした。現在、自動車排ガス浄化用助触媒として酸化セリウム-酸化ジルコニウム複合酸化物が用いられているが、低温における酸素放出・貯蔵活性を大きくすることが望まれている。本研究では、(1)高い酸化物イオン導電率を示し、(2)低温で還元されやすいだけでなく、(3)固溶に伴う電荷補償により酸素空孔を生成させる酸化ビスマスを、酸化セリウム-酸化ジルコニウム複合酸化物の格子内に固溶させることで、300°C以下の低温において良好な酸素放出・貯蔵特性を有し、エンジン始動時の有害ガス排出を抑制する新規な助触媒材料の開発に成功した。また、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物をLaで安定化したγ-Al_2O上に担持することにより、100°C以下という極めて低温において酸素を放出可能である新規な複合酸化物触媒を開発した。γ-Al_2O上への担持により、短時間での瞬発的な酸素貯蔵・放出能力を表すダイナミック酸素貯蔵量は、担持前の約7.5倍(測定温度600°C)に増大した。これは従来のγ-Al_2O担持CeO_2-ZrO_2触媒と比較しても約3倍であった。また、担持効果によりメタン燃焼活性も従来触媒より向上することが明らかとなった。さらに、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物に酸素透過性を有するAgを添加することにより、900°Cで還元-再酸化処理を繰り返しても、300°C以下における酸素放出能を安定に保持できる新規な助触媒材料を開発した。

粉末X線回折およびラマンスペクトル測定により、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物へのAgの部分固溶が、還元-再酸化サイクル特性の工場に寄与していることがわかった。近年の排ガス規制強化に伴い、自動車排ガス浄化触媒に用いられる複合酸化物材料において、酸化還元活性化温度の低温化、および耐熱性の向上が急務となっている。本研究では、300400°Cの低温域で高い酸化-還元特性を示すCeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物(当研究室で開発)に酸素透過性を有する銀(Ag)を添加することで、高温で還元-再酸化処理を繰り返しても、低温における酸素放出能を維持できる新規な複合酸化物の開発を目指した。その結果、900°Cで還元-再酸化処理を繰り返しても、300°C以下における酸素放出能を安定に保持できる新規な複合酸化物を開発した。粉末X繰回折およびラマンスペクトル測定により、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物へのAgの部分固溶が、耐熱性及び低温における酸化還元活性の向上に大きく寄与することが明らかとなった。さらに、より低温において高い酸化還元活性を発現させることを目指し、高い比表面積と耐熱性を有するLa-安定化γ-Al_2O_3担体表面上に、CeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物を分散担持した新規な複合酸化物触媒を新たに調製し、その酸化還元特性およびメタン燃焼活性を評価した。その結果、開発された新規な複合酸化物触媒は、従来は貴金属触媒でしか成し得なかった、100°C以下という極めて低温において酸化還元活性を発現することを見いだした。すなわち、γ-Al_2O_3上へのCeO_2-ZrO_2-Bi_2O_3複合酸化物の担持により、粒子サイズはミクロンサイズからナノサイズへと著しく減少し、触媒表面近傍における短時間での酸化還元活性を表すダイナミック酸素貯蔵量は、担持前の約7.5倍(測定温度600°C)へと著しく増大した。また、担持効果によりメタン燃焼活性も従来触媒より向上することを明らかにした。
認知科学的アプローチにより問題解決能力を育む高校物理カリキュラムの開発

中等教育における現在の教育課題である「問題解決能力」を育成する方法として,その基本となる「科学的推論力」に着目し,認知科学に基づくアプローチを用いた物理授業を通して,その育成を目指す物理授業の開発およびそれを実現する教員支援体制の構築を行った。主な成果を以下に示す。(1)高校生の認知的な発達(科学的推論力)をはかる方法を新規に開発し,それによる調査を行った結果,実施校の生徒の約半数は,物理学習において具体的な支援が必要な段階(具体的操作期)にあることを明らかにした。(2)英国のCASEプログラムを参考に,認知発達を支援する高校物理カリキュラムの開発,実践を行った。特に,具体的操作期にある生徒への具体的支援の方法として,物理学習に必要な「科学的推論のための考え方(シェマ)」を単元ごとに選別し,具体物を使って積極的に学習内容との「橋渡し」と「メタ認知」を促す展開を検討し,2年間を通じて継続的にはたらきかけた。その結果,約8割の生徒が,抽象的思考が可能な段階(形式的操作期)に移行し,物理概念の理解の向上が確認された。(3)物理学習に対する動機づけの状況について本実践の事前・事後で調査した結果,「感情的要因」と「社会的環境」との2つの観点が有意に向上していることが明らかになった。これは,学習において悔しさを感じるようになり,周囲と話し合うことの意義を見出していることを意味する。さらに,上記(2)で述べた,物理概念の理解の向上とあわせると,授業においてアクティブ・ラーニングが実現されていることを示唆している。(4)上記の成果を現職の理科教員を対象とした研修講座において取り上げ,実践的な視点で紹介し,受講者で議論を行い,共通理解を深めた。さらに,各自の授業実践を支援する体制を整えた。本研究では,中等教育における現在の教育課題である「問題解決能力」を育成する方法として,その基本となる「科学的推論能力」に着目し,認知科学的アプローチを用いた物理授業により,その育成を目指すものである。研究初年次にあたる本年度は,(1)国内外における先行研究事例の調査,(2)研究協力校における生徒の実態調査およびその結果に基づき,科学的推論能力の育成に着目した物理授業の予備的な実践検討を行った。以下にこれらの具体的な結果を述べる。(1)については,現在の日本の高校物理授業において,この能力の育成に主眼をおいた実践例はないため,その参考とするため,はじめに義務教育段階において実践している全国の理科教育関係者に呼びかけて,公開の実践発表会および検討会を開催した。その結果,本研究を進める上で英国の「科学教育による認知促進(Cognitive Acceleration through Science Education: CASE)の手法が有効であることが確認されるとともに,実施におけるいくつかの課題が明らかになった。(2)については,京都府内の公立高校の2年生を対象として調査,実践を行った結果,科学的推論に関する操作能力に着目した調査の結果,一部の生徒は「具体的操作期」にあることが明らかになった。そこで,それらの生徒の支援の方法として,CASEの手法に基づくアクティブ・ラーニング型の授業実践を行った。操作能力の発達は本質的に緩やかであるため,現在のところ明確な変容は確認されていないものの,本授業を受けた生徒の学習に対する姿勢および動機付けに好ましい変化が定量的,定性的に確認され,次年度以降の継続的な実践の意義と必要性が明らかになった。本年度は,当初の計画にしたがって,京都地域の高校・大学の物理教員の研究グループ「アドバンシング物理研究会」において,これまでに蓄積してきた「認知促進(Cognitive Acceleration: CA)の考え方を日本の義務教育課程において導入した研究成果および授業技術を互いに紹介した。その上で,高校物理における各単元の学習内容をCAの視点で分析し,学習目標を授業の軸としつつ,各単元(学習)の特徴に適した「科学的推論の形式(パターン)」の活用を促す授業を開発するという研究の意義と方向性を共通認識とすることができた。次に,京都の高校生の科学的推論能力をはかるために,研究協力校において米国の「ローソンテスト」を実施するとともに,米国において同テストによる大規模調査を行っている,Lei Bao教授(オハイオ州立大学)を招聘し,ミニシンポジウムを開催した。そこでは,おもに科学的推論能力と物理概念の獲得状況との関連性について,両国の調査結果に基づく議論を行った。さらに,研究協力校においてはローソンテスト結果を基に,英国のCASEプログラムを物理授業に組み込む取り組みを開始した。実施にあたっては,事前に大学にて協力校の教員(授業実施者)に対して研修を行い,授業の展開をはじめ,教材の貸し出しから実践中の疑問への対応に至るまで,可能なかぎりきめ細かな支援を試みた。授業評価の方法については次年度以降の課題であるが,実施にあたっては大きな問題は生じていない。なお,ここでの成果は,次年度以降に実施を予定している「(仮)CASE教員研修講座」において有効に活用する予定である。以上のように,科学的推論能力をはかる簡易テストの開発は遅れているものの,全体として研究の進捗は順調である。本研究では,中等教育における現在の教育課題である「問題解決能力」を育成する方法として,その基本となる「科学的推論力」に着目し,認知科学的アプローチを用いた物理授業により,その育成を目指すものである。2年目にあたる本年度は,昨年度の成果に基づき,研究協力校において,引き続き,科学教育により認知発達を促す(CASE)プログラムを実施しつつ,並行してその手法を応用した「物理基礎」の授業開発およびその実践を年間を通じて行った。

また,その評価として,(1)生徒の認知的な発達段階,(2)科学的推論力,(3)学習に対する動機づけの各変容に着目し,それぞれの相関について分析を行った。(1)について,年度末に科学的推論課題(SRTs)を用いて調査した結果,具体的操作期から形式的操作期への大幅な伸長を示す生徒が多数確認された。1年目の終了時には,その変容はほとんど確認できず限定的であったことから,認知的な発達が緩やかであることが確認されるとともに,本実践のように,教師による継続的なはたらきかけが重要であることが示唆された。また,(2)の観点について評価するために,ダチョウの卵を利用したパフォーマンステストを開発し,年度初めと終わりに同調査を行った。その結果,課題に含まれる変数に対する認識の広がりおよびそれに付随して変数制御の視点の習熟が確認された。(3)については,質問紙調査を行った結果,動機づけの下位尺度のうち「効力予期」と「社会的環境」の有意な向上および正の相関が確認された。実際,インタビューにおいても相談・議論を有効な学習方法だと認識している発言が多数確認された。また,(2)と(3)の相関が確認された。一方,物理学習への効果として定期考査での成績の向上が確認できたものの,抽象度が高い単元での効果は限定的であり,さらなる支援の方法を検討することが次年度の課題として明らかになった。当初の研究計画において本年度は,科学的推論に必要な「推論形式」の総合的・複合的な活用を必要とする探究活動プランを構築し,高校3年間を通して,問題解決能力を育む物理カリキュラムの開発を行う予定であった。しかし,本年度に研究協力を行った米国のローソンテストを用いた科学的推論力をはかる全国調査の結果,高校生の4割程度が「具体的操作期(移行期を含む)」にあることが明らかになった。この結果は,研究協力校においても同様であり,日本の高校の実態として,探究活動を行う以前に,通常の物理学習が成立していない可能性を示唆している。したがって,本年度は当初の予定を多少変更して,「具体的操作期」の生徒に認知的な支援を行いつつ,物理学習ができる物理授業プランの開発実践を行った。上記以外の研究計画の進捗状況は以下のとおりである。科学的推論力を評価するテストの開発については,本年度開発を行い,実際に授業評価に用いるなど順調である。また,これらの成果を教育現場に還元するための,現職教員を対象とした「教員研修講座」についても,今年度の実施には至らなかったものの,講座の概要,対象教員の設定や募集方法,運営体制などが決定し,次年度開催に向けた準備が順調に進んでいる。本研究は,中等教育における現在の教育課題である「問題解決能力」を育成する方法として,その基本となる「科学的推論力」に着目し,認知科学的アプローチを用いた物理授業により,その育成を目指すものである。昨年度までに,研究協力校において,科学教育により認知発達を促す(CASE)プログラムを実施しつつ,並行してその手法を応用した「物理基礎」の授業開発およびその実践をした結果,科学的推論能力と学習に対する動機づけの向上が確認された。
血清メタボロミクスを用いた膵がんスクリーニング法の開発

本研究では、血液メタボロミクスを用いた膵がん診断手法を開発し検証した。GC/MSとLC/MSを組み合わせることで、約600成分を測定対象とし、うち分析再現性が良好な236成分を評価対象とした。膵がん患者と健常者の各15検体を比較すると、75成分に有意差が認められ、多重ロジスティック回帰分析によってMannoseと1,5-Anhydro-D-glucitolを組み合わせたモデルは、ROC-AUC0.951、感度100%、特異度80%であった。このモデルを別の膵がん44検体、健常者44検体に当てて検証すると、感度72.7%、特異度84.1%であり、膵がん検出能に優れていることが確認できた。膵がん患者の予後を改善させるために最も重要なことは、早期発見による早期治療であるが、そのために有効な膵がんスクリーニング法は未だ存在しない。これまでに研究代表者は、ガスクロマトグラフィ質量分析(GC/MS)による血清メタボロミクスを用いた診断手法が、膵がんの早期発見や慢性膵炎との鑑別に有用である可能性を明らかにしてきた。本研究課題では、血清メタボロミクスを用いた膵がん診断手法の診断精度をさらに高めるとともに、その有用性をより厳密に検証する計画であり、平成26年度においては、GC/MSと液体クロマトグラフィ質量分析(LC/MS)を統合した解析系を構築することを到達目標として研究を実施した。まず、血液検体の操作手順、および、分析クオリティのコントロール方法を標準化した。次に、解析系にLC/MSを導入し、脂質・陽イオン性代謝物・陰イオン性代謝物の3系統の測定系を構築した。これらの成果によって、数百規模の大量検体に対して、これまでの約100種より大幅に拡大した約500種の代謝物を解析対象として、より高い信頼性をもった分析結果を得ることが可能となった。また、既に確立したGC/MSによる水溶性代謝物の測定系においても、これまでに膵がんに対する代謝物マーカーの候補として見出された5-Anhydro-D-glucitol、Histidine、Inositolなどに対して、より選択性と定量性を高めることを目的として、最適な多重反応モニタリング法(MRM)を構築するための検討を行った。既に試薬レベルでの分析条件の確認は完了しており、現在、ヒト血液検体に添加して定量的な分析を行うための検討を行っている。本研究課題では、血清メタボロミクスを用いた膵がん診断手法を開発し、スクリーニング法として有用とかどうかを検証した。平成27年度は、「膵がん患者検体における血清・血漿メタボロミクスによる包括的代謝プロファイリング」と、「血清・血漿メタボロミクスを用いた膵がんスクリーニング法の確立」を到達目標とした。膵がん患者血清59検体と健常者血清59検体を用いてメタボロミクスによる包括的代謝プロファイリングを行った。分析では、GC/MSによる水溶性代謝物分析にLC/MSによる脂質分析・陽イオン性代謝物分析・陰イオン性代謝物分析を組み合わせることで、従来の約5倍である約600成分を測定の対象とすることができた。また、分析の信頼性を担保するため今回新たに導入したクオリティコントロール法によって、分析の再現性が良好な物質236成分を明らかにすることができた。学習セットとして膵がん患者と健常者の各群15検体ずつの結果を比較すると、75成分に有意差が認められ、特に6成分ではROC曲線解析における曲線下面積値(ROC-AUC)が0.7以上であり、膵がんの診断マーカーとなり得る可能性が示唆された。さらに、多重ロジスティック回帰分析によってMannoseと1,5-anhydro-d-glucitolを組み合わせた診断モデルを作成すると、ROC-AUCは0.951で、感度100%、特異度80%であった。この診断モデルを検証セットとして残りの膵がん44検体、健常者44検体に当てはめると、感度72.7%、特異度84.1%であった。検証セットにおけるCA19-9の感度は68.2%であり、今回の診断モデルは膵がんの検出能に優れていることが確認できた。平成26年度においては、ガスクロマトグラフィ質量分析(GC/MS)と液体クロマトグラフィ質量分析(LC/MS)を統合した解析系を構築することを到達目標とした。この計画に対し、まず、血液検体の採取から保管までの手順を見直し、温度や時間条件の影響を最小化するための操作手順を策定し、統一した。また、大量検体を長い期間にわたって分析する場合には、分析の安定性が問題となる可能性が想定されるため、分析の信頼性を担保するためのクオリティコントロール法を検討し導入した。

次に、解析系にLC/MSを導入し、脂質・陽イオン性代謝物・陰イオン性代謝物の3系統の測定系を構築した。その結果、解析対象とする化合物数は、従来のGC/MSによる水溶性代謝物の約100種に、脂質約300種、陽イオン性代謝物約100種、陰イオン性代謝物約100種を加えた計約600種となり、解析対象を大幅に拡大させることに成功した。これらの成果によって、高い信頼性をもって、例えば脂質メディエーターのように生体中で重要なはたらきに関係する脂溶性物質を測定することや、代謝経路への連続したマッピングを行うことが可能となり、病態解析も含めたより詳細な検討が可能となった。また、既に確立したGC/MSによる水溶性代謝物の測定系においても、これまでに膵がんに対する代謝物マーカーの候補として見出された代謝物に対して、より選択性と定量性を高めることを目的とした多重反応モニタリング法(MRM)を構築した。さらに、平成27年度以降に計画しているヒト検体分析に備えて、複数の施設から血液を順調に集積しており、当初の目標に対して順調な進捗を得られていると考えられる。メタボロミクス平成27年度は、「膵がん患者検体における血清・血漿メタボロミクスによる包括的代謝プロファイリング」と、「血清・血漿メタボロミクスを用いた膵がんスクリーニング法の確立」を到達目標とする。まず、平成26年度に構築した新たな解析系を用いて、膵がん患者検体における血清・血漿メタボロミクスによる包括的代謝プロファイリングを行う。その際、検体採取から分析後データ処理までの操作は、平成26年度に策定した標準操作手順に従うことによって、信頼性を担保する。さらに、プロファイリングを利用した膵がん検出法の構築を行う。疾患に特異的な単一代謝物が見出された場合には、その代謝物に限定した最適な測定法を質量分析に限らず再検討する。単一代謝物での診断が困難な場合には、多変量解析を用いて複数代謝物を指標にした診断予測法を構築する。早期膵がん、慢性膵炎、膵管内乳頭粘液性腫瘍などの膵疾患、ならびに他臓器疾患も検証対象とし、これらとの区別が可能かどうかについて、多施設で収集しブラインド化された検体を用いて、感度・特異度・偽陽性率・偽陰性率を算出し、従来の腫瘍マーカーとの比較も加えて検証する。計画していたヒト検体分析に一部遅れが生じたため。遅れ分は平成27年度のヒト多検体分析に合わせて行うこととし、分析における消耗品として使用する計画である。
諸外国におけるバイオサイエンスの研究動向調査

バイオサイエンスの分野は目覚しい発展を遂げ,生命科学の新しい展望が開けようとしているばかりではなく,その機能の応用が新しい産業を確立させようとしている.この発展が急速であり,かつ科学の最先端と直結している為,我国のみならず,諸外国においてもバイオサイエンスは,ごく近い将来に向けて緊急に対処せねばならない重点項目である.このような情勢下で諸外国のバイオサイエンスの現状を若手研究者を中心として調査し,相手国の進展状況によって国際的な共同研究を検討し,わが国の学術の国際化に向けて歩みはじめることは急務であり,これが本動向調査研究の目的である.各分担者の行った調査研究の概要を示す.荒木助手はNIH(アメリカ)にて酵母複製機構の解明を目的として酵母PCNA/cyclin遺伝子の役割について検討した.佐藤講師は,カリフォルニア大学(アメリカ)を訪問し,ニンジン培養細胞のCDNAライブラリーを抗GP抗体を用いてスクリーニングし,解析した.谷口教授は,動物細胞における研究動向の調査を目的としMIT,ハーバード大学,スタンフォード大学,NIHなどの主要施設を訪れた.民谷講師は,コンピュエーヌ工科大学(フランス)GBF(西ドイツ)を訪門し,免疫センサー,微生物センサーなどのバイオエレクトロニクス素子に関する資料を収集した.田谷助手はイリノイ大学(アメリカ)を訪れ,プラスミド支援分子育種法による廃水処理用の微生物の育種について調査した.東江教授はNIH(アメリカ)を訪れ,酵母二重鎖RNAウィルスの複製に関して調査した.堀之内助教授は英国,スペインを訪れ,放線菌の転写活性に関して調査した.三浦助手は,ラジョラがん研究所にて肝がんにおいて重要なマーカーであるαーフェトプロティンのドメイン蛋白質土をコードするDNAを合成し,これより作製した蛋白質の特性を検討した.水野教授はワシントン大学,MIT,カリフォルニア大学などの6ヶ所の大学,研究所などを訪れ,クロマチンや転写調節因子に関する研究を行っている9人の代表的研究者と会い,調査をした.安田助教授は,ロックフェラー大学を訪れ,遺伝子発現の調節にかかわる因子に関する研究調査をした.渡辺(武)教授は,カリフォルニア大学,M.I.T,トロント大学などを訪れ,免疫グロブリン遺伝子の組織特異的発現に関する機構について調査した.バイオサイエンスの分野は目覚しい発展を遂げ,生命科学の新しい展望が開けようとしているばかりではなく,その機能の応用が新しい産業を確立させようとしている.この発展が急速であり,かつ科学の最先端と直結している為,我国のみならず,諸外国においてもバイオサイエンスは,ごく近い将来に向けて緊急に対処せねばならない重点項目である.このような情勢下で諸外国のバイオサイエンスの現状を若手研究者を中心として調査し,相手国の進展状況によって国際的な共同研究を検討し,わが国の学術の国際化に向けて歩みはじめることは急務であり,これが本動向調査研究の目的である.各分担者の行った調査研究の概要を示す.荒木助手はNIH(アメリカ)にて酵母複製機構の解明を目的として酵母PCNA/cyclin遺伝子の役割について検討した.佐藤講師は,カリフォルニア大学(アメリカ)を訪問し,ニンジン培養細胞のCDNAライブラリーを抗GP抗体を用いてスクリーニングし,解析した.谷口教授は,動物細胞における研究動向の調査を目的としMIT,ハーバード大学,スタンフォード大学,NIHなどの主要施設を訪れた.民谷講師は,コンピュエーヌ工科大学(フランス)GBF(西ドイツ)を訪門し,免疫センサー,微生物センサーなどのバイオエレクトロニクス素子に関する資料を収集した.田谷助手はイリノイ大学(アメリカ)を訪れ,プラスミド支援分子育種法による廃水処理用の微生物の育種について調査した.東江教授はNIH(アメリカ)を訪れ,酵母二重鎖RNAウィルスの複製に関して調査した.堀之内助教授は英国,スペインを訪れ,放線菌の転写活性に関して調査した.三浦助手は,ラジョラがん研究所にて肝がんにおいて重要なマーカーであるαーフェトプロティンのドメイン蛋白質土をコードするDNAを合成し,これより作製した蛋白質の特性を検討した.水野教授はワシントン大学,MIT,カリフォルニア大学などの6ヶ所の大学,研究所などを訪れ,クロマチンや転写調節因子に関する研究を行っている9人の代表的研究者と会い,調査をした.安田助教授は,ロックフェラー大学を訪れ,遺伝子発現の調節にかかわる因子に関する研究調査をした.渡辺(武)教授は,カリフォルニア大学,M.I.T,トロント大学などを訪れ,免疫グロブリン遺伝子の組織特異的発現に関する機構について調査した.
言論空間としての国家とメディア : 外国人労働者受け入れ政策をめぐる公的熟慮の分析

日本政府が取り組んできた外国人労働者受け入れ政策はメディアに如何に報道されてきたか。本研究の目的は、外国人労働者をめぐる言説を分析し、2つの言論空間の相互依存的な関係を明らかにすることにあった。その目的を果たすべく次の方法をとった。第一に、日本の外国人受け入れ政策に関わる先行研究を調査した。第二に、新聞報道上で外国人労働者をめぐる報道が、いつごろからどのようになされてきたのか調査した。第三に、対応を進める外国人集住都市を訪問し、自治体へのインタビューを行った。2015年度に訪問したのは、滋賀県甲賀市と長浜市である。以上から次の点が明らかになった。日本では受け入れ外国人に対する施策として「多文化共生」という語句が利用されるが、その「多文化共生」なる語句が新聞紙面に登場するのは主に1990年代初頭であり、日系3世までを定住者資格で受け入れるとした出入国管理法改正に伴って主に日系南米人が増加したことを背景にしている。さらに1995年の阪神淡路大震災を契機として、多くの外国人が災害弱者として意識されたことで、登場頻度が飛躍的に増加した。実際に各自治体においても、ポルトガル語での対応や災害時の避難方法を説明するリーフレットなど日系南米人への対応を基にして、多言語対応が拡大してきた側面がある。以上から、外国人労働者に対する従来の政策には、主に日系南米人を対象としたところから拡大してきたという特徴があるが、その展開はメディアと政策の双方にみられるものであった。一方、受け入れ外国人の多様化・多国籍化はますます進んでおり、各自治体が今後さらに多言語対応を拡大していくのか、あるいは自治体がどこまで対応していくのかという根本的な問題も指摘されうる。外国人労働者の受け入れをめぐり、上述の経路依存的な施策の特徴を支えるような議論が展開されるのか否かという点に注目して、分析を進めることが今後の課題である。
食生活の変遷を可視化する試み－職業別電話帳と住宅地図から探る食材調達の50年史－

〈目的〉過去50年から60年ほどの期間に刊行された公刊データ等を通じて、衣食住の変遷を可視化する試みに取り組んでいる。本研究では、食生活の変遷に関する考察の一例として、かつて地域で製造・販売(店頭・行商)されていた豆腐が、次第に製販分離・広域流通化していった経緯を検証した。地産地消やフードマイレージという概念が提唱されている中、今日では他県で製造された豆腐を主体に販売しているスーパーなども多いという現状をとらえ、豆腐の広域流通化の実態・背景およびその影響を周知したい。〈方法〉身近な地域(新潟)のほか、総務省「家計調査年報」等をもとに豆腐の消費に特徴がみられる都市として盛岡・那覇などを選び、調査対象とした。厚生労働省統計「衛生行政報告」をもとに、豆腐製造業の営業施設数(全国・県・政令指定市)の変遷を調べた。職業別電話帳をもとに、調査対象とした地域内における豆腐屋の数および所在地の変遷を調べた。豆腐屋の所在地を住宅地図にプロットし、豆腐屋の減少を10年程度の間隔で図示するとともに、各時点における豆腐屋の分布・立地等について考察した。〈成果〉新潟市中心部(新潟島地区:面積約10km2、人口約6万人)を対象とした調査結果を示す。(1)職業別電話帳に掲載されていた豆腐屋の数は、1955年から10年毎に、8・22・21・17・11・5であった。1955年の店舗数については、当時の電話普及率を勘案する必要があるが、それ以降の変遷については、厚生労働省統計における全国・県データに概ね合致する傾向にあった。(2)豆腐屋の所在地について、かつては住宅地にも広く分布していた様子を住宅地図で確認でき、豆腐が地域密着型の食品であったことが示唆された。今後は、地域比較を行い、豆腐の生産・流通・消費にみられる地域性について検討する。(743字)〈目的〉過去50年から60年ほどの期間に刊行された公刊データ等を通じて、衣食住の変遷を可視化する試みに取り組んでいる。(743字)
造血幹細胞のアポトーシス及び細胞周期の転写因子による制御機構の解明

造血系幹細胞は、アポトーシス耐性と自己複製能を持つと想定されている。その維持には、サイトカインなどの外的因子が関与するが、これらの多くの因子は増殖刺激作用を有するため、いかに造血系幹細胞がその特性を維持するのかは不明な点が多い。我々はこれまで、線虫のCES2アポトーシス制御遺伝子のヒト相同遺伝子の研究を行なってきた。そのなかで、TEF遺伝子が造血系細胞で発現され、IL-3依存性B前駆細胞株においてTEFの強制発現により、IL-3存在下では細胞周期をG0/G1期で停止させる一方、IL-3非存在下での細胞死が抑制されることから、TEF遺伝子が造血幹細胞の維持に関わっている可能性を検討してきた。このうち、アポトーシス抑制機序は、TEF遺伝子と同様のDNA結合特異性を持つt(17;19)ALL由来E2A-HLF融合遺伝子の細胞死抑制機序と同様であると推測される。一方、細胞周期抑制の機序として、TEFの発現によりIL-3 receptorβ鎖の発現が著しく抑制されるために、IL-3刺激によるシグナルが細胞に入らなくなることを明らかにした。さらに、E2A-HLF融合遺伝子の細胞死抑制作用の下流遺伝子としてZinc-Finger型転写因子であるSlug遺伝子を同定した。このSlugは、IL-3依存性B前駆細胞株のIL-3非存在下での細胞死を抑制した。Slugは、線虫のCES2遺伝子の下流遺伝子として最近クローニングされたCES1と高い相同性を有し、造血系幹細胞のアポトーシス制御が、線虫からヒトまで生物種を越えて共有された転写システムによることをさらに強く裏付けるものである。現在、TEFとSlug及びそれらの関連遺伝子が造血系幹細胞の維持に関わる転写因子であるとの観点に立ち、分化の制御機構とも関連させて解析を進めている。
ナノフォーカスＸ線源応用に向けた液体リチウム電子源の高輝度特性の実証化

本研究は,ナノテクノロジーの進歩に伴って要求される高分解能X線源の励起一次電子ビーム源として,液体金属電子源(Li-LMES)の諸特性の有効性を検討するものである.X線源評価装置を新規作製し,これにLi-LMESを搭載して検証実験を行った.加速電圧7kVの同一条件下で,Li-LMESで得られるターゲット電流は14nAであり,既存の電界放射陰極と比較して3桁改善された.この結果は,Li-LMESの高い放射角電流密度による結果であり,Li-LMESが高輝度特性を有していることを実証している.Li-LMESの性能を最大限発揮させるために,高効率輸送できる電子光学系を再検討している.本研究は,ナノテクノロジーの進歩に伴って要求される高分解能X線源の励起一次電子ビーム源として,液体金属電子源(Li-LMES)の諸特性の有効性を検討するものである.X線源評価装置を新規作製し,これにLi-LMESを搭載して検証実験を行った.加速電圧7kVの同一条件下で,Li-LMESで得られるターゲット電流は14nAであり,既存の電界放射陰極と比較して3桁改善された.この結果は,Li-LMESの高い放射角電流密度による結果であり,Li-LMESが高輝度特性を有していることを実証している.Li-LMESの性能を最大限発揮させるために,高効率輸送できる電子光学系を再検討している.Li-LMESは、W<111>単結晶電界放射陰極に超高真空中でリチウムを真空蒸着したものである。この陰極をリチウムの融点(180°C)以上に加熱し高電圧印加すると、溶融したリチウムは頂角98.6°の微小なTaylorコーンを形成し、コーン先端から電界放出により電子ビームが放出される。Taylorコーン形成は動的な現象であるため、電子放出中の形状は解析的には求まっていないが、これまで実験的に判明しているソースサイズ(-10nm)、ビーム開き半角(-10°)およびdI/dΩ(-20mA/sr)などの測定データを基に、マイクロアンペア級の大電流を低損失でターゲット上に輸送し、かつ100nm以下の焦点径を形成可能な電子光学系をCAD設計した。この電子光学系は、コンデンサーレンズとして静電型Butlerレンズを、また対物レンズとしてセミインレンズ型の強励磁磁界レンズを採用し、非点補正、軸調整機能を備えた2段の不等分割12極子静電型偏向器とで構成されたコンパクトな構造とした。設計値を基に実機製作を完了した。2.ナノフォーカスX線源評価機の製作Li-LMESの寿命はタングステン針表面からのリチウムの蒸発により制限される。そこで長寿命化の対策として、放出電流をモニター信号として電流の減少に応じて逐次蒸着を行う制御電源を製作し現在数10時間の寿命を得ているが、既存の蒸着ボートでは分子線の指向性が劣るために真空槽内の汚染が問題となっている。また、Li-LMESから得られた電子ビームのフォーカス状態をリアルタイムで把握し、調整するためには走査型二次電子像の検出は必要不可欠である。そこで、上記1で製作した電子光学系と、リチウム供給用に分子線の指向性に優れた超高真空エバポレータおよび超高真空対応二次電子検出器を搭載したナノフォーカスX線源評価機の製作と動作確認を行った。本研究は,ナノテクノロジーの進歩に伴って要求される高分解能X線源の励起一次電子ビーム源として,液体金属電子源(Li-LMES)の諸特性の有効性を検討ものである.(1)X線源評価装置へのLi-LMESの搭載X線源評価装置を新規作製し,これにLi-LMESを搭載して動作試験を実施した.Li-LMES搭載にあたって,Li蒸着による真空槽内の汚染による真空度の悪化やレンズ耐電圧の低下が懸念されるので,Li蒸発制限絞りを作製した.その結果,広がり立体角が0.028Srまで低減され,Li蒸着源の指向性を改善した.X線源評価装置内で,W<111>電界放射陰極にLiを48nm堆積させたLi-LMESからの全放出電流は190μAを達成した.当全放出電流は,既存の電界放射陰極と比較して,100倍以上の値である.生体試料観察を目的とした加速電圧7kVの同一条件下で,一般的に用いられているW<111>電界放射陰極でX線励起ターゲットに到達する電流量が14 pAであるのに対し,Li-LMESでは14nAであり,3桁の向上を達成した.この結果は,Li-LMESの高い放射角電流密度を反映しており,Li-LMESが高輝度特性を有していることを実証した.しかし,14nAのターゲット電流で発生するX線量では,十分なコントラストが生じるX線像の取得には至らなかった.解決策として,Li-LMESからの全放出電流150μAを高効率輸送できる電子光学系を再検討している.これにより,ターゲットへの大電流一次電子線照射が期待される.X線源の高分解能化には,X線を励起する一次電子ビームの高輝度化および電子ビームを集束する電子光学系の性能向上が必須である.昨年度までに,液体リチウム電子源からの大電流放出は実証済みであるが,安定・長寿命化を達成するには動作圧力を超高真空(10-8Pa台)まで低減する必要がある.

そこで,H23年度に作製したナノフォーカスX線顕微鏡と既存の液体リチウム電子源評価装置に,新規ターボ分子ドラッグポンプを搭載して,各装置内の真空度を高めた.電子源動作時のリチウム蒸発が寿命を決めるので,これまで逐次蒸着を行っていた.しかし,リチウム蒸着時の真空槽汚染が真空値を悪化させるので,リチウムのリザーバーとして下地タングステンにポーラス化処理を施した.その結果,液体リチウム電子源からの放出電流140μAで,逐次蒸着無しに3時間以上の安定動作を達成した.また,高分解能X線顕微鏡の基本動作特性として,液体リチウム電子源用に特化した独自設計のバトラーレンズの動作試験を行った.バトラーレンズは3枚電極で構成されており,中間電極の印加電圧で調整する電子ビームの輸送効率をターゲットに到達する電流量から検証した結果,シミュレーション通りに動作する事を確認した.今年度実施を予定していた電子ビームの集束状態を把握するための反射電子像の検出とイメージインテンシファイヤを用いたX線像の撮影に関しては,現在評価中でありH25年度も継続して実施する.H23年度の当初計画では、(1)Li-LMESに最適化された電子光学系のCAD設計、(2)これを搭載した超高真空対応の評価機の製作、(3)動作確認、の3項目を挙げたが、いずれも予定通りに進行しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。リチウム蒸着による真空槽の汚染無しで3時間以上の安定したビーム形成を達成した.また,新規設計のナノフォーカスX線顕微鏡の動作特性に関しても,ターゲットまでの電流輸送効率を最大とするレンズ条件等を実験的にも実証済みである.H24年度:ナノフォーカスX線源応用へのLi-LMESの有効性実証H23年度度に製作した評価機により、得られたX線像から,像分解能、X線強度、電子ビームの焦点径およびビームの安定性を詳細に評価する。H25年度:ターゲット材料・冷却構造および実用化の検討所望波長が得られるターゲット金属種および、高電流密度となるターゲットの冷却構造など、実用に向けた問題点の洗い出しとその対策を検討する。超高真空対応二次電子検出器を搭載したナノフォーカスX線源評価機の動作確認を行う.液体リチウム電子源を実機搭載して,ターゲットへ流入する電流量と反射電子像の分解能から,光学系の電流輸送効率,ターゲット状でのプローブ径を評価・検証する.また,高分解能X線像を取得するとともに,像分解能に影響を与える一因であるターゲット材料の選定を行う.
EMG症候群発症におけるゲノム刷り込み現象の意義に関する研究

過成長症候群のうちBeckwith-wiedermann症候群(BWS)6例、片側肥大症候群(HHS)1例、Simpson-Golabi-Behmel症候群(SGB)1例、Sotos症候群2例の計10例においてインスリン様成長因子II(IGF-II)、H19のゲノム刷り込み現象を検討した。ゲノム刷り込み現象の有無の判定のためには患者においてゲノムDNAで多型が検出されることが必要である。IGF-II遺伝子では患者のうち、BWSの2例、SGBの1例、HHSの1例がApal制限酵素断片長多型(RFLP)に関してヘテロ接合であった。これらのヘテロ接合体によりRT-PCRにてcDNAを増幅後Apal消化を行ったところ、BWSの2例、SGBの1例はヘテロ接合であり、HHSの1例はヘミ接合であった。即ち、前3者はIGF-IIの刷り込みは解除されており(loss of imprinting: LOI)、後者では正常者と同様に刷り込みは維持されていた。またBWS患者の両親のうちゲノムDNAでヘテロ接合であった例(28-41才)では刷り込み現象は維持されていた。以上よりIGF-IIは(1)正常者では少なくとも40才頃まではゲノム刷り込み現象が維持されてること、(2)BWS患児ではLOIの状態にあり、このことが本症の病態の大きな要因と考えられることが明かとなった。BWSの1例は横紋筋肉種と腎細胞癌を併発していた。In situ hybridizationでは前者では母親由来11p15染色体欠失とIGF-IIの過剰発現を認めたが、後者ではLOIが存在するにもかかわらず殆ど発現を認めなかった。このことは(3)IGF-IIの発現には組織特異性があること、(4)本来IGF-IIが発現する組織や母親由来11p15欠失が生じた組織では腫瘍発生に関与する可能性があるが、そうでない組織では腫瘍発生には直接関与しないと考えられる。更にSGBでLOIを認めたことは興味深く、(5)過成長症候群の中にはIGF-IIのLOIが関与するものがある可能性、(6)SGBはX染色体連鎖性と考えられているがX染色体上の本症の原因遺伝子は常染色体のゲノム刷り込み機構に関連する可能性がある。II19のゲノムDNA多型では、奇妙なことに検討した全例でAlul、IIhaIのRFLPに関してホモ接合であり、有用な情報は得られなかった。更に他の症例で検討中である。
現職助産師の業務実態を背景とした看護系大学による卒後研修教育プランの開発

1現職助産師の業務能力を測定する「新評価票」を作成した。2北海道・東北圏の現職助産師の業務実態調査結果は、周産期とそれ以外で業務能力の低い項目が明らかになった。周産期で低い能力は、助産学生が低い到達度と評価したの能力と一致した。周産期の能力が高いほどそれ以外の能力も高かった。周産期の能力が高いほど職業準備行動や自己決定型学習の能力は高かった。3「新評価票」で低かった評価項目を基盤とし、卒後研修教育プランの素案を作成した。研究期間3年のうち2年目平成24年度は、現職助産師の業務実態調査の実施し実態を明らかにすることであった。平成24年11月まで「調査票」の作成を行った。11月より調査12の手順で研究を推進した。調査対象は研究代表者所属機関のある北海道とその周辺の地域の実態から明らかにすることを目的に、111月調査は、北海道・東北圏の産科関連施設に勤務する現職助産師10年目までを対象とした。研究協力依頼施設数は北海道131、東北圏460の計691施設であった。227施設より返信があり、調査協力施設数は112施設に絞られた。施設総勤務助産師は1436名で、そのうち10年目までの助産師は549名であった。2平成24年12月から平成25年2月までは、調査協力の得られた112施設に勤務する10年目までの助産師546名への調査を実施した。その結果290名からの返信(回収率52%)、有効回答数286名(有効回答率98%)であった。1の結果は、助産師から看護師への役割交替が指示的になく、自身の希望時可能な環境にある「助産師業務継続可能な環境」にある施設54%で、指示的役割交替がある施設も5割弱あることが推察された。卒後教育システムは、助産師特有なシステムが存在する施設は4%にとどまり、50%以上が看護師と合同の卒後教育システム下であった。システムがない施設も22%あることが分かった。2の結果は、助産師平均経験年数7.2年で、病院・診療所勤務者は96%であった。看護師歴を有するもの50%、保健師歴を有するものは7%を占めた。大学等の教育期間による卒後教育を希望するものは53%で、企画希望内容は知識面で「母乳育児と乳房関連」「分娩・新生児の異常状態、ハイリスクな対象者に関する診断・ケア」等であり、技術面では上記知識項目に追加して「正常分娩の診断・ケア」「新生児のケア」等への希望があることが分かった。<平成25年度の成果>北海道・東北に勤務する助産師の勤務実態の調査結果を平成24年度に追加して1分析を進めた。2卒後教育プランの一部を考案した。1:郵送数591施設中227施設からの回答であった。施設代表者の回答から、助産師から看護師への役割交替が意図的にある施設は約21%、希望があればある施設が13%であった。卒後教育システムが助産師に限定した施設は5%、看護師とともに行う施設は62%と半数を超えた。卒後教育がない施設も25%であった。国際助産師連盟(ICM)の「基本的助産業務に必須な能力」のうち周産期に関する能力の到達度の低い項目は「妊娠期・分娩期」に集中し、特に形態機能学や異常の判断であった。到達度が高い項目は「産褥期・新生児期」であり8割以上の到達度であった。周産期の業務能力に関し、卒業時の助産学生の到達度と比較すると、卒業時より業務能力の獲得がなされている。しかし、課題は、妊娠期の到達度が8割未満であり、妊娠期の対象者への支援に関する卒後教育プログラムを検討する必要がある。さらに、現職助産師が低い到達度であった項目は助産学生が卒業時に低い到達度であった学習項目結果と高い割合で一致した。つまり、卒業時の到達度が現職助産師の能力に反映している可能性があり、助産師基礎教育からの継続的な学修プログラムの必要性が示唆された。助産師の9割以上が周産期にある対象者の支援を実践する一方で、乳児や幼児期、思春期、更年期にある対象者、地域の母子を支援するものは1割前後と、周産期の助産師業務に集中している業務実態が明らかとなった。2:最終年度の結果を踏まえ卒後教育プランの具体的草案を作成した。研究期間は3年であり、研究目的は量的研究手法を用いて、現職助産師の業務実態を国際助産師連盟(ICM)の「基本的助産業務に必須な能力」を基に明らかにし、最終年度には看護系大学が支援できる卒後研修プランの開発である。