hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト子宮内膜、体癌における硫酸化糖脂質の発現調節に関する研究

1.子宮体癌における硫酸化糖脂質関連酵素の量的変化に関する解析を目的として、子宮体癌由来培養細胞株であり、免疫染色によりエストロゲン・プロゲステロンセプター(以下ER,PRと略す)の確認されているIshikawa株を用いて、性ホルモンの添加実験を行った。その結果、Ishikawa株に発現される硫酸基転移酵素(以下STと略)、硫酸基分解酵素(以下ASAと略)は、STがホルモン非添加群に対しエストロゲン添加群で約1.6倍、エストロゲン+プロゲステロン添加群で約2倍の活性の亢進を認めた。それに対しASAでは、ホルモン添加群、非添加群に活性の著明な差異を認めなかった。以上により体癌株では硫酸化糖脂質の発現に、STを介した性ホルモンの関与が示唆された。2.近年、ラットの脳より精製された硫酸化糖脂質スルファチドを抗原として新たに作成されたモノクローナル抗体を用いて、子宮体癌由来培養細胞株Ishikawa株の免疫細胞化学的検索を行った。この結果、培養細胞株の細胞表面に発現する硫酸化糖脂質の存在を明らかにした。今後は、この抗体を用いたFlow Cytometryにて、各種婦人科腫瘍由来培養細胞株の硫酸化糖脂質の発現を検討し、硫酸化糖脂質がいかなる生物機能を有しているかを明らかにしていく。3.現在、子宮内膜の癌化によって増量する硫酸化糖脂質の血清における変化について検討中である。婦人科癌患者の血清中の酸性糖脂質の組成の変化を健常婦人と比較し、血清中の硫酸化糖脂質と性ホルモンの影響、ならびに細胞の癌化との関連につき検討する。
DNA分子鎖の高次構造の相転移現象に関する研究

本研究費交付期間中における目的はDNA分子の相転移のメカニズムの解明と、その高次構造制御の方法論の確立であった。具体的には既に発見していた単一高分子鎖の相転移挙動を実験・理論両面からさらに追究するとともに、その相転移現象と関連させることにより、高分子鎖の折り畳みの制御の方法を確立することを目指した。本研究の主要な成果は次の6点に集約される。1.長鎖DNAの単分子結晶の形成過程を溶液中での直接観察によって捉え、それが核形成・核成長の一次相転移プロセスであることを明らかにした。2.さらにそのダイナミクス及び、グロビュール状態の微細構造をモンテカルロ・シミュレーションによって理論的に再現することに成功した。3.結晶形成の速度論に関する理解に加え、結晶の平衡論的な安定条件を理論的に予測し、実験によって検証を行なった。4.多価カチオンによる凝縮転移に対し実験・理論の両面からアプローチすることによりDNAのコイル-グロビュール転移においては対イオンの並進エントロピーが大きく寄与していることを明らかにした。5.凝縮状態DNAの構造に分子内相分離を引き起こす凝縮剤を同定した。6.長鎖DNAの高次構造に溶液の履歴を反映した制御が観測される具体的現象を特定し、その効果の原因として、共存化学種のDNAへの競争的結合の速度過程と、系の自由エネルギーの多重安定性とが関係することを理論的に検討し実験との定性的な一致を得た。本研究費交付期間中に得られた上述の知見によって、相転移現象の動因に対する理論的理解が一段と深まったことに加え、相転移を通じて形成される構造の制御に関しても、実験と理論の両面が新しい地平を拓くこととなった。本研究課題本年度の目的はDNA分子の相転移のメカニズムの解明と、その高次構造制御の方法論の確立であった。本年度の研究成果は次の6点に集約される。(1)DNA単一鎖の相転移挙動の蛍光顕微鏡を用いた直接観察による解析と、その相転移産物の電子顕微鏡観察による微細構造解析の両者を照合することにより、『長鎖DNAの単分子結晶は一次相転移を通じて形成される』ことを明らかにした。(2)長鎖DNAの単分子結晶の形成過程を溶液中での直接観察によって捉え、それが核形成・核成長の一次相転移プロセスであることを明らかにした。(3)さらにそのダイナミクスをモンテカルロ・シミュレーションによって理論的に再現することに成功した。(4)結晶形成のダイナミクスに関する理解に加え、結晶のスタティックな安定条件を理論的に予測し、実験によって検証を行なった。(5)凝縮状態DNAの構造に分子内相分離を引き起こす凝縮剤を同定した。(6)長鎖DNAの高次構造に溶液の履歴を反映した制御が観測される具体的現象を特定し、その効果の原因として、共存化学種のDNAへの競争的結合の速度過程と、系の自由エネルギーの多重安定性とが関係することを理論的に検討し実験との定性的な一致を得た。今年度得られた上述の知見によって、相転移現象の動因に対する理論的理解が一段と深まったこと((1)(3))に加え、相転移を通じて形成される構造の制御に関しても、実験と理論の両面について新しい地平を拓くこととなった((4)(6))。以上6点の知見は全て平成8年中の国際学術誌に掲載された。今年度所定の目的は充分達成されたと考えられる。申請者らはDNA分子のコイル-グロビュール転移の特性やグロビュール微細構造の安定性について実験と理論の両面から明らかにすること、及びその高次構造制御の方法論の確立を目的として研究を行ってきた。

本研究費のもとモスクワ大学と名古屋大学間で密に連携した共同研究を進め、以下に代表されるよう成果が得られている。1.生体内に存在するポリアミン、スペルミン(4価)、スペルミジン(3価)に加え非天然物のジアミノプロパン(2価)を凝縮剤とした場合、DNAのコイル-グロビュール転移の転移点が凝縮剤の価数の違いに大きく依存することを蛍光顕微鏡法により実験的に示した。また、荷電高分子の多価カチオンによる凝縮転移の理論の構築を目指し、実際にポリアミン系の実験結果にほぼ一致する計算結果を得ており、DNAのコイル-グロビュール転移においては対イオンの並進エントロピーが大きく寄与していることを明らかにした。ここで述べた成果は、荷電高分子としての巨大DNAの構造転移について、理論・実験両面からアプローチした初めての研究例として特筆に値する。2.高分子のかたさ(stiffness)とファンデルワールス力を考慮した簡単なモデルでホモポリマーの単分子凝縮のモンテカルロ・シミュレーションを行った。その計算の結果、トロイドやロッド等の構造体が自発的に生成することを明らかにした。この理論計算の結果は電子顕微鏡によって観察されるDNA分子の凝縮体とよく対応している。このシミュレーションの結果から、DNAに限らず、一般的に硬いポリマーは次のような性質を示しているものと予測される。(1)高分子鎖がstiffなとき、コイル-グロビュール転移は各々の鎖について、all-or-noneの一次相転移となる。(2)コイル-グロビュール転移には有限の幅の共存領域が存在する。このため高分子鎖のアンサンブルは緩慢転移を示す。
発達障害児の情報モラル教育に関する研究

障害を有する児童生徒のICT利用の実態と、情報モラル教育の現状について全国の特別支援学校に調査を行った。その結果、児童生徒の携帯電話の所有率や、家庭と学校の対応を明らかにした。また、教員と保護者の意識調査を行い、現状の課題を示した。これらの調査結果を踏まえて、情報モラル教育の実践研究を行った。教育現場と連携して研究授業を実施し、その成果をまとめ指導用テキストを発行し、全国500の学校・施設へ配布した。発達障害児・知的障害児におけるインターネットや携帯電話等を利用したコミュニケーションについて、実態把握を行うとともに教育的課題の分析を行った。本年度は、和歌山県の特別支援学校8校から15名の研究協力教員を選任し、情報モラル教育研究協議会を組織した。2009年9月、11月、2010年1月、2月と4回の協議会を開催し、1.障害のある児童に対する情報モラル教育の現状、2.情報モラルに関するトラブルの事例、3.カリキュラムへの位置づけと授業の効果的な展開について協議を行った。2010年2月第4回協議会は香川県で開催し、香川県の学校教育現場から実践研究の発表と、生徒の携帯電話利用に関する調査報告を受けて協議を行った。また、情報モラル教育に関する実態調査の質問紙を作成し、広域調査に先だって8校の研究協力校において予備調査を実施した。その集約作業を行った後、順次に調査範囲を拡大する計画である。これらの活動を通じて、近年、特別支援学校の高等部に軽度発達障害生徒の入学が増える傾向があり、携帯電話やインターネットの利用率と頻度が急速に高まっている実態が明らかとなった。また、通学途上における安全や所在の確認と、職場実習の期間等における連絡・指導の方法として、新しい情報手段が積極的、効果的に特別支援教育分野で利用されていることが分かった。一方、友だちどうしのメールによるトラブルや、利用料金の問題、不適切なサイトやオークションの利用など問題も増加し、そこには発達障害や知的障害の認知特性による独特の問題傾向があることが示された。発達障害児・知的障害児に対する情報モラル教育について、特別支援学校における現在の指導の状実態を把握し、実践課題の分析を行うとともに、カリキュラムのモデル案を検討した。また、学校教育現場と連携して、情報モラル教育に関する教員研修や保護者研修のあり方を検討した。昨年度に引き続き、和歌山県の特別支援学校から研究協力教員を選任し(8校、17人)、定期的に研究協議会を開催して調査と授業研究に取り組んだ。2010年4.月、5月、7月、9月、11月、2011年2月と6回の会議を開催し、1.障害の実態や発達段階に応じた情報モラルの教育課程、2.情報モラルに対する家庭・保護者の意識やPTA研修のあり方、3.具体的な授業プラン等について協議を行った。これらの研究活動を通じて、特別支援学校においては、公共のバスや電車で通学する生徒の見守り支援や、職場実習など生徒が校外学習活動を行う際の支援に、携帯電話やインターネット等の情報手段が導入され、成果をあげていることが示された。携帯電話等は個人の通信手段にとどまらず、特別支援教育のツールとして積極的に活用できる側面がある。そこで情報モラルの教育は、トラブル予防の教育にとどまらず、障害のある児童生徒の生きる力を養うため、社会生活技能の一部としてカリキュラムに位置づけていくことが必要と考えられた。一方、教員や保護者の情報モラル教育に対する関心は希薄で、学校の取り組みも少ないことが示された。今後こうした教員や保護者の意識を調査によって明らかにしながら、研修プランの充実させることも課題といえる。障害を有する児童生徒の携帯電話の利用や、情報モラル教育の現状を明らかにするため、全国の特別支援学校387校を対象に実態調査を行い、248校(540学部)から回答を得た(回収率64。1%)。携帯電話の所有率を障害別に見ると、聴覚障害の高等部生徒が88.3%と最も高かった。高等部生徒の所有率は、知的障害36.5%、肢体不自由23.0%、病弱63。8%、視覚障害84.3%と領域により差があるものの、小学部や中学部と比べ大きく上昇していた。聴覚障害の生徒は中学部でも77.5%と高い比率を示した。知的障害生徒の所有率は高等部で急激に高まり、軽度障害や発達障害の生徒が入学する状況と対応していた。最近は通学途上で携帯電話のカメラ撮影の問題が浮上している。学校の情報モラル教育は、聴覚障害の領域で積極的な取り組みが見られたが、知的障害の領域では「特に指導していない」という回答が他の障害の領域より多かった。携帯電話の利用にルールを定めている学校は11.9%で、約8割の学校は家庭の判断に任せていた。情報モラルに関する教員研修は51.9%で行われ、障害の領域や学部で差は見られなかった。PTA研修など保護者と連携した取り組みは、聴覚障害の高等部で40.0%が行っているが、全体では8.0%に留まった。

特別支援学校の教員(7校)と保護者(11校)を対象に情報モラルに関する意識調査を行った。保護者の意識は子どもの障害の種類と程度、年齢により差が見られた。教員は、携帯電話を通学時の連絡手段として、インターネットを学習手段と考えているが、コミュニケーション・ツールして子どもの利用が急速に拡大している実態への意識が希薄で、情報モラル教育の必要性の認識が低かった。計15回に渡り情報モラル教育研究協議会を開催し、教育現場と連携して授業研究や教材開発を行った。その成果をまとめて指導者のためのテキストを刊行し、全国の学校や教育機関約500箇所へ配布した。
オーキシン極性輸送に関する理論的・実験的研究

理論的研究においては、前年度に構築した一次元数理モデルをもとに二次元数理モデルを構築し、コンピューターシミュレーションを行った。その結果、二次元細胞シート上にスポット状のオーキシン蓄積を生じるオーキシン極性輸送や、ライン状のオーキシン蓄積を形成するオーキシン極性輸送がコンピューター上に現れた。これらのオーキシン極性輸送は茎頂分裂組織の表層や葉脈パターン形成において観察されるものに似ており、我々が提案する細胞内オーキシン駆動型の極性輸送モデルの蓋然性を示すことができた。上記数理モデルの仮定の一つである細胞内オーキシンの不等分布を実証するために、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を利用した新たなオーキシンバイオセンサーの構築を行った。オーキシン受容体TIR1とリガンドAux/IAAのオーキシン依存的な相互作用を利用した1分子FRETバイオセンサーを作製した。オーキシン受容体としてTIR1の全長、リガンドとしてIAA7のドメインIIを1分子FRETセンサー用ベクターに導入した。まずは、大腸菌で発現させ精製したオーキシンFRETセンサーに対してin vitroFRET解析を行った。TIR1とIAA7のドメインIIをバイオセンサーに組み込んだ場合、低濃度のオーキシンの投与によりFRET効率がわずかに上昇した。次に、作製したFRETバイオセンサーを培養細胞において一過的に発現させ、蛍光寿命の減退速度を計測する蛍光寿命測定解析を行った。その結果、FRETセンサーを発現させたプロトプラストにおいて、オーキシン投与により10 %程度の蛍光寿命の減少が確認された。以上の解析結果から、無細胞系およびプロトプラストにおいてオーキシンに応答してFRETが起きるバイオセンサーを開発することができたと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。理論的研究においては、オーキシン極性輸送の数理モデルの構築および単純なコンピューターシュミレーションを行った。一次元数理モデルを構築しコンピューターシュミレーションを行ったところ、植物体内でみられるPIN極性の配向を再現することに成功した。さらに二次元への展開を試みたところ、PIN極性形成の再現に成功し数理モデルの有効性を示すことができた。実験的研究においては、数理モデルの仮定の一つになっている細胞内オーキシンの不等分布を立証するために、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を利用した新たなオーキシンバイオセンサーの構築を行った。オーキシン受容体TIR1/AFBとリガンドAux/IAAのオーキシン依存的な相互作用を利用した1分子FRETバイオセンサーを作成した。バイオセンサーを培養細胞において一過的に発現させ、オーキシンの有無によりドナーの蛍光寿命の減少に差がみられるかを確認した。蛍光寿命画像を取得したところ、オーキシン投与により培養細胞の中心付近において蛍光寿命の大きな減少が確認された。一方で、細胞膜付近ではバイオセンサーの蛍光寿命に大きな変化はみられなかった。これらのことから、細胞中央付近において期待通りにオーキシンバイオセンサーとして働くことが明らかとなった。次に、NPH3様蛋白質MAB4の機能を明らかにするため、MAB4と相互作用しPINをリン酸化するSer/ThrキナーゼPINOID(PID)について機能解析を進めた。pid変異体およびPID過剰発現体においてPINの局在解析を行ったところこれまでの報告とは異なる結果が得られ、PIDの機能について再考する必要性が出てきた。理論的研究に関しては計画通り順調に進展している。実験的研究に関しては、平成26年度において細胞内オーキシンを可視化するFRETバイオセンサーの構築完了を予定していたが、少し遅れがみられる。しかし、オーキシンに応答するFRETバイオセンサーの構築には成功しており、今後はより精度高く検出するオーキシンバイオセンサーの作成が期待できる。現在レセプターやリガンドの検討や変異導入によりFRET効率を高める試みを行っており、今年度の早い段階で細胞内オーキシンを可視化できるFRETバイオセンサーの構築完了を予定している。

27年度が最終年度であるため、記入しない。二次元数理モデルにおいて植物体内のPIN極性形成場の状況に合うように初期条件を設定し、コンピューターシュミレーションによりPIN極性形成過程を再現することを目指す。また、オーキシンFRETバイオセンサーを植物体に導入し、細胞内オーキシンの不等分布を蛍光寿命測定法により確認する。これらの理論的および実験的研究の成果をまとめ論文として発表する。PIN極性形成を制御する分子機構に関してPIDの機能解析を今後も進めていくとともに、その他のPIN極性形成制御因子ABP1とMAB4およびPIDの関係についても明らかにしていく。
オートファジーに着目したH.pyloriによる胃がん発生メカニズムの解明

1)MAP1LC3A遺伝子がプロモーター領域のDNAメチル化で制御されていること、2)そのDNAメチル化はHelicobacter pylori感染によって、胃粘膜に誘導されること、3)ラット正常胃粘膜細胞の実験において、map1lc3a遺伝子をノックダウンすると、オートファジーが誘導される環境(血清なし)で、細胞増殖能、遊走能、浸潤能が亢進することを示した。以上から、Helicobacter pylori感染はMAP1LC3Av1のメチル化サイレンシングによりオートファジーを破綻させ、胃発がんを促進することを明らかにした。1)H. pylori感染のある胃癌患者30人から癌部組織及び非癌部粘膜を採取し、定量的メチル化特異的PCR法および定量的RTーPCR法でMAP1LC3Aのメチル化状態およびmRNA発現レベルを解析した。その結果、メチル化率は非癌部で70%、癌部で50%と高率であった。また、メチル化かつ低発現のメチル化サイレンシングは、非癌部で40%、癌部で23.3%であった。一方、H.pylori未感染粘膜5検体は全て非メチル化状態であった。さらに、胃癌細胞株AGSとMKN45ではMAP1LC3Aがメチル化かつ低発現であり、脱メチル化剤5-Aza-dc処理により発現が回復することを確認した。以上から、MAP1LC3Aはメチル化による発現制御されており、H. pylori感染が胃粘膜のメチル化誘発因子であることが示された。2)ラット正常胃粘膜細胞を用いて、ノックダウンによるmap1lc3aの機能(増殖能、創傷治癒能、遊走能、浸潤能)解析を行った。その結果、コントロール細胞に比して、ノックダウン細胞が増殖能、創傷治癒能、遊走能、浸潤能のいずれも有意に増強されていた。以上のことから、H.pylori感染はヒト胃粘膜上皮細胞のMAP1LC3A遺伝子のメチル化サイレンシングを誘発し、発癌につながる増殖能、創傷治癒能、遊走能、浸潤能を促進することが示唆された。当初の計画通り、順調に進展している。Helicobacter pylori感染のある胃癌患者でMAP1LC3Aのメチル化サイレンシングを確認するにあたり、当初の計画ではDNAメチル化解析およびmRNA発現解析を予定していたが、他の研究者との議論の結果、タンパク発現解析も必要であると判断した。抗体の選択や濃度など免疫組織化学の条件検討に時間を要したため、当初の予定より進捗が遅れた。平成29年度は、これまでの研究実績である1)MAP1LC3A遺伝子がプロモーター領域のDNAメチル化で制御されていること、2)そのDNAメチル化はHelicobacter pylori感染によって、胃粘膜に誘導されること、3)ラット正常胃粘膜細胞の実験において、map1lc3a遺伝子をノックダウンすると、オートファジーが誘導される環境(血清なし)で、細胞増殖能、遊走能、浸潤能が亢進すること、から、Helicobacter pylori感染による胃発がんのメカニズムとして、ヒト胃粘膜でのMAP1LC3A遺伝子のDNAメチル化による不活性化(メチル化サイレンシング)があること、と合わせて、"Autophagy impairment by Helicobacter pylori-induced methylation silencing of MAP1LC3Av1 promotesgastric carcinogenesis"のタイトルで、International Journal of Cancerに発表した(Int J Cancer. 2017 May 15;140(10):2272-2283.)。また、第14回日韓合同ヘリコバクター感染シンポジウム(2017年4月8日、ソウル)で研究成果を発表し、Distinct Poster Awardを受賞した。第23回日本ヘリコバクター学会学術集会(2017年6月30日から7月2日、函館)で研究成果を発表し、上原H.pylori賞(最優秀賞)を受賞した。第25回日本消化器病関連学会週間(2017年10月12日から10月15日)で研究成果を発表した。当初の計画通り、オートファジーを誘導するH. pylori高病原性物質の同定を目指す。胃癌患者20人からH. pyloriを分離培養し、すでに分離培養できている非胃癌患者由来H. pyloriとともに、ラット正常胃粘膜細胞におけるオートファジー誘導能を測定する。さらに、各H. pyloriを全ゲノム解析し、オートファジー誘導と関連する高病原性物質を同定する。胃がん患者および非胃がん患者からH.pyloriを分離培養し、ラット正常胃粘膜細胞と共培養の上、ウェスタン・ブロッティングで、胃がん患者由来H.pylori特異的にオートファジー誘導のマーカーであるLC3-IからLC3-IIへの変換が行われることを確認する。

オートファジー誘導能のあるH.pyloriと誘導能のないH.pyloriについてCagAやVacAなどの既知の病原物質に差が無いことをPCR法で確認した後、それぞれ10菌株を次世代シークエンサーで全ゲノム解析を行う。これらを比較して両者の違いを解析し、オートファジー誘導能のあるH.pylori特異的なDNA配列を求め、コードするタンパクを同定する。慢性炎症発がん各実験が順調に進捗し、再実験や研究計画の練り直しが必要でなかったため当初の計画よりも使用額が少ない結果となりました。上述したように、実験計画が順調に進まず、当初行う予定であったhelicobacter pyloriのゲノム解析などが行えず、当初計画よりも使用額が少ない結果となりました。次年度はH. pyloriの全ゲノム解析を予定しています。より正確なデータを得るため、解析数を増やすことに使用する計画です。
グループ・スーパービジョンにおける学び体験に関する研究

本研究では「グループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度」を作成し英訳を行った。107名の回答を得て4つの下位因子;発見的学び体験、共感的学び体験、学びの困惑体験、方向付けの期待体験が見出された。2013年度のアメリカ心理学会で本尺度を用いた日本における初心者と熟練者の比較を発表し、異文化の研究者と討論を行ったところ、スーパービジョンにおける発見的学びを阻害する要因として、学びのスタイルやその期待に関する文化差要因を考慮する必要性が浮かび上がった。本研究により臨床における学びの現象がさまざまな文化的要因の影響を受けることが明らかになり、そのプロセスについてさらに詳細で綿密な調査が期待される。英語圏の臨床心理家との連絡をとりながら、本年度は「グループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度」英語版を完成することができ、また収集したデータにより日本において初心者と熟練者における差異をあきらかにして、その成果をアメリカ心理学会で発表する準備をすすめることができた。この発表によって、この「グループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度」英語版施行をより幅広い研修者に依頼するための重要な機会を得ることができると考えている(2013年アメリカ心理学会発表タイトル;Comparing group supervision experience betweenbeginner and well-experienced clinicalpsychologists in Japan)。また、グループ・スーパービジョンの国際比較にかかわるシンポジウムにおける日本の状況の報告を担当することになり、その準備をすすめてきた。この機会を得て、同じ興味を持つ英語圏の研究者との交流を持つための重要な機会となることを期待している(2013年アメリカ心理学会シンポジウム・タイトル;Embrace Cultural Issues in Counseling Training & SupervisionーModels and Practices in Multiple Countries)。また23年度の英国における情報収集で得られたワーク・ディスカッションに関する知見について研究を深め、今後グループ・スーパービジョンにおける学び体験の国際比較を行う上で重要な示唆を得ることができた。以上の発表と討論において、心理臨床訓練の領域は、英米の臨床心理学をモデルとしているが、東アジア諸国の訓練過程研究者との交流により、グループスーパービジョン場面における東アジア文化圏に特徴的な師弟関係への志向性の影響が示唆された。本研究の目的は、「グループ・スーパービジョンの学び体験尺度」の英語版を作成し、英語圏の心理臨床家の意見を得て修正を加えて、英語版を作成し、実際に英語圏の心理臨床訓練機関で実際に施行し、日本におけるグループ・スーパービジョン体験と英語圏のそれとを比較し、グループのどのような要因がその違いをもたらしているのかを考察することである。当該年度、まず日本のグループ・スーパービジョンのあり方を英語圏の臨床家に実際に体験してもらう機会を設定した。具体的にはサンフランシスコにおいて青少年の心理支援実践に携わるDr. Phillip ErdbergとDr. Michael Bronzoを日本に招聘し、日本の青年期の事例素材を用いてグループ・スーパービジョンを行った。参加者のうち協力の得られた50余名に、このグループ・スーパービジョン体験について自由記述および質問紙による調査を行った。この結果を集計して、Dr. ErdbergとDr. Bronzoにフィードバックするとともに、質問項目を精選し、現在海外でのグループ・スーパービジョン参加者に回答を求める質問紙を作成中である。さらに海外での質問紙施行についての打ち合わせのため、英国とスイスに、研究分担者である青木紀久代氏とともに出張し、チューリッヒにおけるISAPおよびロンドンのタビストック研究所における施行可能性の検討を現地にて行った。この派遣において、英国でのワーク・ディスカッションという形式が参加者の情緒的体験を重視したグループ・スーパービジョンとして開発されていることがわかった。この新しい手法の発展の経過を追いながら、この理念を、今回のグループ・スーパービジョン体験の質問紙に反映させることが現在の課題となっている。ワーク・ディスカッションとの出会いはグループ・スーパービジョンの学び体験の考察に新たな視点を付加する貴重な発見となった。グループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度の国際間比較のデータ収集は、現在も進行中であり、本年度もデータ収集が継続される予定である。予定としては、今年度のアメリカ心理学会では国際比較の最終的な結果を発表する予定であったが、実際には日本におけるデータの解析結果を発表するものにとどまった。以上の遅れの理由としては、これまでのコンタクトをとったグループ・スーパーバイザーのグループ・メンバーの数がいずれも少数であるため、日本のサンプルと同等の、もしくは比較に耐えるサイズの比較対照群が集まらないことがあげられる。これの解決法としては、より幅広く、グループ・スーパーバイザーとコンタクトを取る必要がある。そのため、今回のアメリカ心理学会の発表セッションにおいて興味をもってくれたグループ・スーパーバイザーと積極的にコンタクトをとり、国際比較データの収集範囲を広げる契機として活用したいと考えている。24年度前半に、海外での質問紙施行を行うことをめざしていたが、ペースとしてやや遅れがみられる。

英語版質問紙を完成させ、24年の9月、10月の施行が当初の目標であったが、少なくとも9月の当初には複数の英語圏の訓練機関でこの質問紙の施行の依頼を行い、遅くとも11月前半に実施できるように、現在準備に取り組んでいる。今年度のアメリカ心理学会において、これまでの研究経過を発表し、興味を寄せてくれた英語圏の心理臨床のトレーナーと、積極的にコンタクトをとり、グループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度の施行を依頼する予定である。また、英国のタビストック研究所で紹介されているワーク・ディスカッションを、グループ・スーパービジョンの新たな展開であると見なして、ワーク・ディススカッションの実践について、さらに現地での情報収集を行いたい。また、日本でも同様のワーク・ディスカッションを試行的に行いながら、参加者にグループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度を施行して、従来の形式のグループ・スーパービジョンにおける学び体験と差異があるかどうかについて明らかにすることを目標とする。さらにスイスの国際分析心理学スクール関連の各グループ構成人数が少人数であることから、複数のグループ・スーパーバイザーとコンタクトをとって、グレープ・スーパービジョンにおける学び体験尺度データを蓄積し、比較を行い、その結果について研究発表の準備をすすめたい。1)23年度の成果をまとめ、これをもとにグループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度の英語版を完成させる。2)8月には日本の研究分担者と打ち合わせを行い、他文化圏での質問紙施行の際にあわせて調査する要因の項目について最終的にしぼる。3)9月には複数の英語圏の心理臨床研究機関に質問紙の施行について依頼を行う。4)11月初旬までに、データを回収し解析を行う。1)7月末から8月初旬のアメリカ心理学会の年次大会にこれまでの研究経過において得られた成果を発表するために、研究協力者である3名とともに、4名でアメリカ心理学会に出張する。2)8月末にコペンハーゲンにおいて開催される国際分析心理学会に参加し、参加している分析心理学の研修生にグループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度の施行を依頼してデータを収集する。(海外旅費)3)9月チューリッヒの国際分析心理学スクールにおけるケース・コロキアムをグループ・スーパービジョンとみなし、この参加者に、グループ・スーパービジョンにおける学び体験尺度のデータを収集する。(海外旅費)
服育教育に利用可能な客観的評価に基づく教育ツールの開発

近年、衣服の着用に関する公共マナーや社会性が乱れつつあるといわれており、衣服を通して人を育てる「服育」に注目が集まっている。本研究は、中学生・高校生・大学生の「着装規範意識と着装に関わる教育経験」、「衣服と着用場面の適合性評価」、「衣服と着用場面の適合性評価時に抱く感情」を明らかにし、服育に利用可能な客観的評価に基づく教育ツールを作成した。「服育」の中でも、「着こなし方」や「着装衣服と着用場面のふさわしさ」に関する教育は、衣服を通じて周囲に対する礼儀や思いやりの気持ちをはぐくみ、公共マナーや社会性を身につけさせることに有効であるが、各人の主観的判断によるところが大きく、基準や指標等は構築されていない。そこで本研究は、学校教育に服育教育を導入・推進するための服育教育に利用可能な客観的評価に基づく教育ツールの開発を目指し、まずは中学生(369名)、高校生(67名)、大学生(150名)を対象に、着装規範意識と着装に関わる教育経験について調査を行った。その結果、中学生、高校生、大学生における着装規範は「自己アピールと流行」、「機能性」、「社会性」の3因子で構築されていることが明らかとなり、中学生は学校で着装する衣服として「機能性」や「社会性」を重視した方がよいと判断していたが、高校生ではその傾向が弱まり、大学生においては「機能性」をあまり重視せず、「自己アピールと流行」を重視した衣服がふさわしいと判断していることが分かった。着装に関わる教育経験については、中学生、高校生、大学生ともに、約半数の人が「教育経験あり」と回答し、その多くが「両親」から教わったと回答していた。「服の着こなし方」について、何かを参考にしたことはあるか?の問いに対しては「ある」の回答が半数以上を占め、雑誌モデルや友達の着こなしを参考にするとの回答が多かった。これらの結果から、着装規範意識は中学生、高校生、大学生それぞれに「学校」の捉え方が相違し、着装に関わる教育は家庭で行われているものの十分とはいえず、モデルや周囲の友達の着こなしを参考にして着装スキルを習得していることが推察された。本研究は、「服育」の中でも「着こなし方」や「着装衣服と着用場面のふさわしさ」に着目し、それらを評価・判断する基準や指標の構築を目的としている。昨年度は「着こなし方」に関わる中学生、高校生、大学生の着装規範意識と着装に関する教育経験について明らかにし、本年度は「着装衣服と着用場面のふさわしさ」をどのように捉えているのかを明らかにするために、中学生、高校生、大学生による衣服と着用場面の適合性評価を行った。衣服デザインと場面の適合性について、中学生、高校生、大学生の評価結果(平均値)を用いてコレスポンデンス分析を行い、抽出された第1軸と第2軸を用いて散布図を作成した。その結果、「結婚式」付近に「パーティードレス」、「フェミニンスーツ」が配置され、「葬式や通夜」、「入学試験や就職試験の会場」付近に「パンツスーツ」、「タイトスカートスーツ」が配置された。第1象限と第4象限の中間あたりに「百貨店やデパート」、「自分の家」とその他の衣服(6種類、主にカジュアルウェア)が配置された。衣服の色と場面の適合性についても同様の方法で分析をした結果、「結婚式」の付近にペール(淡い)トーン、「葬式や通夜」の付近に明度の低い無彩色が配置された。衣服デザイン(10種)及び衣服の色(15色)のイメージ評価結果を用いて因子分析を行ったところ、衣服デザインは「落ち着き」、「親しみやすさ」、「ソフトさ」の3因子(累積寄与率86.6%)、衣服の色は「大胆さ」、「洗練性」、「嗜好性」の3因子(累積寄与率94/5%)が抽出された。適合性評価と衣服のデザインイメージ、色彩イメージ、場面イメージの関係を分析したところ、相関関係が認められ、衣服や場面のイメージが適合性を規定する要因となることが確認できた。<研究目的>2010年度は「着こなし方」に関わる中学生、高校生、大学生の着装規範意識と着装に関する教育経験を明らかにし、2011年度は着装衣服と着用場面のふさわしさ(適合性)をどのように捉えているのかを検討した。本年度は、衣服と着用場面の適合性評価を行う際に抱く感情を明らかにし、最終目標である指標の構築に向けた客観的情報の収集・分析を試みた。<調査対象者と調査内容>調査対象者は中学生(13年生)717名、高校生(12年生)80名、大学生(2年生4年生)161名の計958名であり、2012年9月10月に調査を実施した。調査内容は、1)場面と衣服デザインの適合性評価時に抱く感情、2)場面と着装衣服色の適合性評価時に抱く感情、3)制服の着用方法により抱く感情について、4)制服の着用方法の4項目とした。<結果・考察>

場面(結婚式、葬式と通夜)と衣服のデザイン(4種類)・色(4色)との適合性評価時に抱く感情を評価させた結果、「当たり前、真面目、きちんとしている」などの肯定的感情を生起させた。一方、場面に不適合な衣服は「恥ずかしい、かっこ悪い、不愉快」など否定的感情を生起させた。学校・街中いずれにおいても、制服を正しく着用している人を見た場合に「安心する、当たり前、真面目、きちんとしている」の肯定的感情が生起し、正しく着用していない人を見た場合には「個性的」の感情が強く現れ、否定的感情も生起した。学校・街中の両場面において制服を正しく着用する人は「当たり前、真面目、きちんとしている」の感情を抱いて制服を着用し、正しく着用しない人は「個性的、おしゃれ、安心する、当たり前、かっこいい」の感情を抱いて制服を着用していた。制服を正しく着用しない人は「おしゃれ感」を抱いて制服を着用しているが、周囲は個性的・否定的感情を抱くため、この結果を指標に取り入れ、教育・指導する必要性が示唆された。計画書の通りに進行しており、結果の蓄積を順調に行っている。これまでの結果を基に、最終年度に服育教育に利用可能な客観的評価に基づく教育ツールを開発する。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究結果をもう一度確認し、調査・実験の対象者や内容を再検討するとともに、最終目的である服育教育に利用可能な客観的評価に基づく教育ツールを開発に邁進する。
非平衡光プロセスを用いたナノカーボン系薄膜作製とデバイス応用

キセノンフラッシュランプなどの高強度パルス光の照射により、無機および有機化合物の薄膜の化学組成を変化させ、導電性などの電気特性を制御できることが明らかになった。この手法を用いて溶剤に可溶な種々の有機前駆体(低分子・高分子)の塗布膜にパルス光照射を行うことにより、溶剤に不溶なナノカーボン系の薄膜を作製する方法を開発した。本研究課題では、プラスチックを含む任意の基板上に塗布製膜・後処理によりナノカーボン系薄膜を作製する技術を開発し、これを半導体素子や透明導電膜などのデバイスに応用することを目指している。方法として、プリカーサーとなる種々の有機材料の薄膜を基板上に塗布法によって作製し、これに短パルス光を照射して、基板を傷めることなく照射部分の急速加熱焼成を行い、ナノカーボン系薄膜に転換する。光を用いるため、焼成と同時にパターニングを行うことも可能である。この技術を用いてプラスチック基板を含む様々な基板に塗布製膜でのデバイス作製のプロセスを開発することを目指す。H26年度は、ポリチオフェンなどの有機高分子の溶液や水酸化グラフェンの分散液などを石英基板上に塗布製膜した。光源として白色光であるキセノンフラッシュランプを用いて、これらの薄膜の光焼成を試みた。作製した薄膜のUV/vis吸収スペクトルやラマンスペクトルの測定を行ったところ、薄膜が加熱により変化し、グラフェン様の薄膜に変化していることが明らかになった。同時に、塗布製膜のプリカーサーとして種々の材料の探索を行った。有機プリカーサーとしては、種々のオリゴチオフェン化合物の合成に取り組んだ。また、グラフェンの類縁体として、塗布製膜可能なケイ素系材料などの開発を行った。さらにH27年度の研究予定の予備検討として、摩擦転写法によりポリ(3-ヘキシルチオフェン)の面内配向膜の作製を行った。H27年度も、H26年度に引き続き、種々のプリカーサーを用いて塗布製膜により薄膜を作製し、光源として白色光であるキセノンフラッシュランプを用いて光焼成を試みた。側鎖に芳香環を有するポリシラン薄膜にパルス光を照射することにより、グラファイト様な化合物に変化することを明らかにした。H26年度に引き続き、種々の有機高分子の溶液や水酸化グラフェンの分散液などを検討した。特に、側鎖に芳香環を有するポリシラン薄膜にパルス光を照射することにより、グラファイト様な化合物に変化することを見出した。この結果をもとに第30回エレクトロニクス実装学会春季講演会などで発表を行った。その他パルス光焼成に関する展示会出展などを行った。本研究課題では、プラスチックを含む任意の基板上に塗布製膜・後処理によりナノカーボン系薄膜を作製する技術を開発し、これを半導体素子や透明導電膜などのデバイスに応用することを目指した。方法として、前駆体材料の薄膜を基板上に塗布法によって作製し、これにキセノンフラッシュランプの高強度パルス光を照射して、基板を傷めることなく照射部分の急速加熱焼成を行い、ナノカーボン系薄膜に転換した。この技術を用いてプラスチック基板を含む様々な基板に塗布製膜でのデバイス作製のプロセスを開発することを目指した。H26,H27年度は主に有機前駆体、特に側鎖に芳香環を有するポリシラン薄膜等にパルス光を照射することにより、グラファイト様な化合物に変化することを明らかにした。H28年度は引き続き有機前駆体の組成を検討するとともに、この照射技術をカーボンナノチューブの導電膜の性能向上にも応用し、種々の無機化合物を含む塗布膜にパルス光照射を行い、光照射後にシート抵抗が低減することを確認した。当初予定していた配向膜を用いた照射実験は、配向膜作製装置の不調のため十分に実施することができなかった。本研究課題で得られた結果から、高強度パルス光の照射により、無機および有機化合物の薄膜の化学組成を変化させ、導電性などの電気特性を制御できることが明らかになった。今後この知見を他の材料にも適用し、所望の電気特性を示す薄膜を自在に作製する方法を確立したい。プリカーサー薄膜に関しては、一部H27年度計画の前倒しを行った。一方、薄膜の詳細な構造評価はH27に実施することとした。計画どおり、一軸配向膜を含む種々の前駆体薄膜の光プロセスを検討し、高い電子機能を発現する膜の開発を目指す。また、グラフェン関連物質として無機の層状化合物およびこれの液相剥離分散液についても情報収集を行い、必要に応じて炭素系材料とのハイブリッド化も検討する。

材料化学、有機エレクトロニクス研究計画のとおり、多様な材料を前駆体として用いて塗布製膜を行い、光焼成により生成した薄膜の構造と電気特性の調査を行う。H27年度雇用したテクニカルスタッフの、本課題に従事する期間を短縮したため、人件費が当初予定より少なくなった。また、東京で開催される学会で発表することとなったため、旅費が当初予定より少額となった。H26年度に予定していたテクニカルスタッフ(研究補助員)をH26は雇用しなかったため。試薬や石英基板などの消耗品に支出する予定である。また、研究成果発表および情報収集のため国際会議に参加する予定であるので、参加登録費および旅費に支出する予定である。H27年度は、年度当初よりテクニカルスタッフを雇用し研究補助員とする予定であるので、人件費を計上する。また、物品費(主に試薬や石英基板などの消耗品費)、旅費等に使用する予定である。
東アフリカ沿岸部における民衆のイスラーム―「預言者の医学」の実践をめぐって

本年度は、2010年3月に京都大学に提出した博士論文「東アフリカ沿岸部における『スンナの医学』-イスラームをめぐる伝統と改革-」の内容をより発展させ、2本の論文発表と3本の口頭発表を行った。また、研究者のみならず、一般の人々や学生に対して、自らの研究や東アフリカのイスラームについて発表や講義をする機会を多く得た。国内においては、「東アフリカのイスラーム」を専門とする者として、いかに社会貢献を行っていくか、また、教育現場ではどのような情報が求められているか、について考える機会が多かった。例えば、口頭発表「東アフリカ沿岸部における伝統医療の変遷-『預言者ムハンマドの医学』を事例として」(上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科2010年度大学院生・次世代研究者ワークショップ『生きる力としての「コモンズ」とグローバリゼーション-人の『治す営み』を問い直す』、2010年12月)では、大学院生や研究者のみならず、一般の人々に対して、日本人にとってあまりなじみのない東アフリカとイスラームや、精霊の病について紹介する有意義な機会となった。今年度は、3本の論文発表と4本の口頭発表を行い、研究内容をブラッシュアップし、最大の成果である博士論文「東アフリカ沿岸部における「スンナの医学』-イスラームをめぐる伝統と改革-」をまとめることができた(2010年3月、京都大学に提出)。博士論文では、これまで研究蓄積の少ない東アフリカ沿岸部の人々のイスラーム実践に着目した。そして、フィールド(タンザニア)と文献にもとづいた調査から、「スンナ(預言者の言行)の医学」という事例を切り口として、東アフリカ沿岸部のイスラーム復興現象を考察した。その結果、イスラーム改革主義者が「伝統的治療」として批判の対象としている実践を改革し、「スンナの医学」として自らが治療者として実践していることを示した。また、スンナの医学は、メディアやイスラームの授業でも取り上げられるなど、現在では多くの人々の支持を集めていることが分かり、その実践内容を検証することで、クルアーンと預言者言行録を重視するという、人々の持っ「正しいイスラーム像」を明らかにした。本研究の意義は、これまで歴史学研究や文献研究の分野から、宗教的エリートに着目して描かれてきた東アフリカ沿岸部のイスラーム復興現象を、現在の人々のイスラーム実践を考察することで明らかにした点である。また、歴史的に構築されたインド洋海域世界における人的・物的ネットワークに加え、メディアを通したイスラーム世界との関係の重要性を再確認することができ、今後、研究を発展させる上での多くの着想を得ることもできた。
シナプス可塑性におけるIP3受容体の時空間的機能解析

神経細胞は極性を持ち、細胞内の各部位が特殊に機能化している。情報の入力部としてのシナプス、伝達部の樹状突起、統合部の細胞体、出力部の軸索である。smCALIによりそれぞれの部位においてIP_3受容体を不活性化する事で、細胞内Ca^<2+>動態がどのように変化するかを調べる。その際、実験標本として海馬CA1領域の初代培養細胞を用い、Ca^<2+>動態をCa^<2+>蛍光指示薬により可視化する。まずは代謝型グルタミン酸受容体の選択的アゴニストであるDHPGで刺激した時のCa^<2+>動態を観察する。次にシナプス刺激により近付ける為に、神経細胞をホールセルクランプし、DHPG存在下、膜を脱分極させる。その際のCa^<2+>動態をsmCALI前後で比較する。以上の基礎実験から、Ca^<2+>の時空間的パターン形成における、神経細胞内各部位でのIP_3受容体の役割を明確にする。海馬CA1領域の初代培養細胞を用い、Ca^<2+>動態をCa^<2+>蛍光指示薬により可視化しながら、さらに神経細胞をホールセルクランプし、DHPG存在下、膜を脱分極させ、かつsmCALIを行う実験手技はいままでに報告がない。そこで、優れた顕微鏡技術を駆使し、様々な細胞種でのイメージングを行っているTobias Meyer研にて、こうした技術の習得を行っている。現在、海馬CA1領域の初代培養細胞を用いてCa^<2+>動態をCa^<2+>蛍光指示薬により可視化することに成功している。続いて、smCALI用のレーザー光を顕微鏡に導入するための光路系の構築に関する技術を習得する予定である。また、IP_3受容体のsmCALIに不可欠な合成プローブMGIP_3の大量合成を、IP_3を出発物質として行った。
チンパンジーの聴覚認知に関する研究

平成4年度は1頭のチンパンジーで、音のでる物体の音とその物体の映像を用いた聴覚-視覚の感覚間見本合わせ課題の習得に成功した。5年度はその延長として同じ音のでる物体を用いて、聴覚-視覚の感覚間遅延見本合わせ課題で、同じチンパンジーの聴覚の作業記憶の検討を先ず行った。対照として与えた視覚-視覚の条件と比較した。遅延時間は16秒まで延長した。その結果、視覚-視覚の条件では16秒の遅延時間でも90%以上の正反応率が維持されたが、聴覚-視覚の条件では遅延時間が延長されるに従って成績が低下し、16秒遅延ではチャンスレベルになった。次に、「物のその音」、「人とその声」の対を多数用意して、チンパンジーが音に基づいて対象を認知できるかを、同じ聴覚-視覚間の見本合わせ課題で検討した。これは音に基づく対象の概念形成を検討することに通じる。この実験では音響刺激はメモリーに録音されたものを使用し、スピーカーから呈示した。実験結果は、刺激の対を増加させるに従って成績が向上する事を明らかにした。ただし正反応率はおよそ80-90%で、課題が容易であるにもかかわらず、比較的低いレベルにとどまっていた。しかし、総数44の刺激のうち第1試行から正解だったのは34刺激で、音響刺激に基づいて概念的なものが成立している可能性が示唆された。この実験で興味深かったのは、刺激対を固定した場合と各セッションで相手を変化させた条件の比較である。対を固定した前者の条件では成績は安定しなかった。これは視覚的な選択(テスト)刺激の力が強くなるためと考えられた。これらの結果は、チンパンジーの聴覚認知の世界が脆弱であることを示唆した。しかし音響刺激に基づく対象の概念の成立を示す結果をえて、今後の研究に明るい展望をもった。一般にチンパンジーの聴覚-視覚統合機能の研究は遅れている。その理由は課題の習得が困難だからである。本研究は1頭のチンパンジーで、音とその音を出す物体(例えばベルの音とベル)の映像との2肢選択のマッチングを検討することにより、聴覚-視覚の異種感覚間統合機能を検討してきた。前年度の研究により多くの音を出す物体で、その音を聞くだけで映像を正しく選択することができるようになった。今年度はその数を38対にまで増加させた。続いて音声言語の理解を検討した。そのために刺激対の一方を音の出ない物(例えばコマ)とし、その物体に対しては「コマ」と実験者が発話する条件を導入した。この条件を20セッション与えたか、容易に学習が成立した。そこで対の両者とも音の出ない物体にして実験した。総計20セッション行ない、様々な条件を導入したが、成績はチャンス・レベルを越えることはなかった。この問題は現在も検討中であるが、チンパンジーにとって音声言語の理解が容易でないことを示唆している。また母音とそれを発話する口形とのマッチングも検討したが、学習は成立しなかった。この点もヒトと異なる。以上は音声言語に関わる実験であるが、次に記憶の実験について述ベる。記憶の実験では音の提示と映像の提示の間に遅延時間を捜入した。その値は2、4、8、16秒である。その結果、さらに検討が必要であるが、16秒の遅延で成績はチャンス・レベルに低下した。これは位置や視覚刺激の結果と大きく異なる。聴覚入力を短期的に保持し、それにしたがって反応を分化させることが容易でないようだ。以上の実験ではすベて実際の物体を利用して音を提示したが、次にその音を録音して提示した。

驚いたことに成績は75%レベルに低下した。この結果はかれらの聴覚-視覚統合の困難さを示している。前年度は1頭のチンパンジーで、音のでる物体の音とその物体の映像を用いた聴覚-視覚の感覚間見本合わせ課題の習得を検討した。本年度はその延長として同じ音のでる物体を用いて、聴覚-視覚の感覚間遅延見本合わせ課題で、同じチンパンジーの聴覚の作業記憶の検討を先ず行った。対照として与えた視覚-視覚の条件と比較した。遅延時間は16秒まで延長した。その結果、視覚-視覚の条件では16秒の遅延時間でも90%以上の正反応率が維持されたが、聴覚-視覚の条件では遅延時間が延長されるに従って成績が低下し、16秒遅延ではチャンスレベルになった。次に、「物とその音」、「人とその声」の対を多数用意して、チンパンジーが音に基づいて対象を認知できるかを、同じ聴覚-視覚間の見本合わせ課題で検討した。これは音に基づく対象の概念形成を検討することに通じる。この実験では音響刺激はメモリーに録音されたものを使用し、スピーカから呈示した。実験結果は、刺激の対を増加させるに従って成績が向上する事を明らかにした。ただし正反応率はおよそ80-90%で、課題が容易であるにもかかわらず、比較的低いレベルにとどまっていた。しかし、総数44の刺激のうち第1試行から正解だったのは34刺激で、音響刺激に基づいて概念的なものが成立している可能性が示唆された。この実験で興味深かったのは、刺激対を固定した場合と各セッションで相手を変化させた条件の比較である。対を固定した前者の条件では成績は安定しなかった。これは視覚的な選択(テスト)刺激の力が強くなるためと考えられた。これらの結果は、チンパンジーの聴覚認知の世界が脆弱であることを示唆した。しかし音響刺激に基づく対象の概念の成立を示す結果をえて、今後の研究に明るい展望をもった。
建築外皮と設備の統合化技術構築のための基礎的研究

省エネルギー建築のための様々な要素技術や知見を適用してゆくことは、建築環境システム分野の専門家の喫緊の責務である。多様な要素技術の省エネ実効性の信頼性の高い公正な評価が従来不十分であったと同時に、設計者が建物の省エネルギー性能を改善しようとした時に活用可能な実用的な設計プロセスの枠組みについても不十分であった。この研究はそれらの問題に取組むものである。建築外皮側の要素技術として、外皮構造体の断熱・気密性確保技術及び間仕切壁等内部仕切りの気密性確保技術、自然通風による排熱及び室内気流形成、日射遮蔽外皮による日射取得量の低減に着目し、外皮の断熱及び結露に係る耐久性維持手法の検証、中高層多数室間の空気移動制御技術の検証、自然通風時における除塵手法及び維持管理手法の開発、建物各部の風圧係数データベースの改良と整備、各種換気部材の流量係数データベースの整備、夜間換気等による排熱現象の解析、種々の日射遮蔽部材に係る日射侵入率データベースの作成を行う。設備側の要素技術として、空調システムの部分負荷時効率向上に関わる問題点の抽出と解決策の検討に着目し、パッケージ型空調機の部分負荷特性の測定等を行う。また、照明、事務機器等からの発熱負荷量の現状と設計物件における予測方法の検討、発熱量抑制のための機器選定方法の整備を行う。建物使用条件、立地及び気象条件を踏まえた、建築外皮と設備を最適に組み合わせる(統合化する)設計施工手法を整備する。本研究では研究期間を通じて、建築外皮側の要素技術として、外皮構造体の断熱・気密性確保技術及び間仕切壁等内部仕切りの気密性確保技術、自然通風による排熱及び室内気流形成、日射遮蔽外皮による日射取得量の低減に着目し、外皮の断熱及び結露に係る耐久性維持手法の検証、中高層多数室間の空気移動制御技術の検証、自然通風時における除塵手法及び維持管理手法の開発、建物各部の風圧係数データベースの改良と整備、各種換気部材の流量係数データベースの整備、夜間換気等による排熱現象の解析、種々の日射遮蔽部材に係る日射侵入率データベースの作成を行う。平成18年度は、自然通風による排熱及び室内気流形成にかかわる実験の実施と解析、建物各部の風圧係数データベースの改良整備のための風洞実験に実施、夜間換気等による排熱現象の解析について行った。また、設備側の要素技術としては、研究期間を通じて、空調システムの部分負荷時効率向上に関わる問題点の抽出と解決策の検討に着目し、パッケージ型空調機の部分負荷特性の測定等を行う。平成18年度は、パッケージ型空調機の部分負荷特性の評価のための実験の実施、照明及び事務機器等に起因する内部発熱の量的予測評価方法の検討を行った。本研究は最終的に、建物使用条件、立地及び気象条件を踏まえた、建築外皮と設備を最適に組み合わせる(統合化する)設計施工手法を整備するものであるが、この点に関して平成18年度は、エネルギー消費実態データを収集して、建物の使用条件の把握方法に関して検討を行った。平成19年度は、自然通風による省エネルギー効果を外皮の特性、内部発熱、風圧関連条件、設備特性によって予測する方法を概ね開発し終えた。また、建物各部の風圧係数データベース改良整備のための風洞実験データの解析を進め、特に遮蔽物の影響の予測手法検討を行った。また、設備側の要素技術としては、パッケージ型空調機の部分負荷特性の測定等を実施して、その決定要因に関する解析を進めた。さらに、照明、事務機器等からの発熱負荷量の現状と設計物件における予測方法の開発を行った。外皮と設備を統合化した設計法の枠組みについて検討を行って、設計過程における必要情報、その定量的扱いに関して検討を行って、ISO規格としての提案の準備を行った。建築におけるエネルギー消費に起因するCO2排出量の削減は先進諸国に共通した課題であり、より実効性のある技術の普及が求められている。その課題の解決のためには、個々の省エネルギー要素技術の効果の明確化、統合した場合におけるエネルギー消費量推計精度の向上、建築物建設に係わる多様な職能間の技術情報流通円滑化、といった具体的課題の克服のための技術開発が必要となっている。