hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜の接着機構とその破綻、修復機序の解明

実験的網膜剥離作成後、ブラシュニードルにて吸引し円孔を作成し円孔縁の状態を組織学的に観察中である。5.3、4の技術も確立しつつあり今後、円孔周囲の網膜剥離の復位過程を硝子体皮質の有無、又ガスタンポナ-デの有無で比較し、さらに組織学的、免疫組織化学的に検討していく体制が整った。初年度はまず熊本大学眼科におけるin vivo実験システムを確立することにあったが、2年後はそのシステムを使って実際の動物実験に移行した。本年度の実験は大別して2つある。1つは実験的黄斑円孔の作成とその治癒に関する実験であり第2は実験的網膜剥離の治癒にかかわるステロイドの影響の検討であった。1黄斑円孔の健常治癒のための環境の検討。マイクロピペットを手術顕微鏡下に家兎網膜下腔に刺入しマイクロインジェクターにて液を注入し実験的網膜剥離を作成しテ-パ-ド針で吸引することで実験的黄斑円孔を作成する技術を確立した。この黄斑円孔は硝子体剥離を起こさないと自然閉鎖することはなかったが硝子体剥離をおこすと全例で閉鎖した。この事における硝子体の関与を知るため、ガスコンプレッションビトレクトミ-、硝子体内血液注入、ブラシュニードルによる能動吸引、酵素的硝子体融解の各操作による硝子体剥離を作成しその病態を凍結切片、走査型電顕により観察中である。また硝子体張力の影響を見るため円孔周囲の硝子体を眼内ジアテルミ-や光凝固で収縮させその影響を見ているが、一定した硝子体牽引が得られておらずさらに方法を検討中である。一つの方法として硝子体を剥離する前に牽引することで円孔を作成し、テ-パ-ド針で作った円孔との治癒の差異を観察中である。薬物的、物理的復位促進効果についての検討。ステロイドの網膜剥離治癒過程に及ぼす影響を観察した。家兎にローズベンガル静注後スリット光を照射、さらに弱いレーザー照射にて漿性網膜剥離を作成した。通常この網膜剥離は1週間以内に吸収されたが、あらかじめステロイドを全身投与しておくとその吸収は遅延し1週間を経ても剥離は存在した。この結果を踏まえ、臨床的にはステロイド服用者に中心性網膜炎やMPPEの発生がみられる事から、ステロイドの網膜接着に及ぼす影響について検討中である。1網膜色素上皮の修復過程の研究家兎眼に実験的網膜剥離を作成しその下の網膜色素上皮(RPE)を直径約1.5mm円形の広さで擦過除去しその後のRPEの修復過程を感覚網膜の有無、ブルック膜の健常性の有無で比較した。擦過創周囲のRPEは受傷直後より創中心部へ移動、また分裂することにより創を充填し始めた。2週間後にはほぼ創は修復された。感覚網膜が有る場合、修復RPEは形はやや不ぞろいながら一層の上皮上を呈し正常RPEに構造的にも近かった。微絨毛も形成され視細胞外節とのあいだのかみ合わせ構造も随所に見られた。しかし、感覚網膜が無い場合再生RPEは膨隆、多層化傾向を示し微絨毛の形成も悪かった。ブルック膜を意図的に障害した場合RPEは修復したものの脈絡膜からの血管侵入を示すことが多かった。RPEの健全な修復には感覚網膜の存在とブルック膜が障害されていないことが条件になる。2網膜円孔の閉鎖過程の研究家兎眼に直径0.5mmの円形の網膜円孔を作成しその修復過程にかかわる因子を検討した。人工的後部硝子体剥離をおこしSF6ガスにてタンポナ-デをすると100%で円孔の閉鎖を見た。後部硝子体剥離をおこさないと円孔の閉鎖はみられなかった。円孔閉鎖には網膜面の硝子体を完全に除去することが必要である。免疫組織学的には網膜グリア細胞、網膜色素上皮細胞、線維芽細胞が閉鎖に関与していた。
種間相互作用から解明する琉球列島近縁低木２種の棲み分け

本研究では、琉球列島の2タイプの常緑広葉樹林に異所的に生育する近縁種ボチョウジとナガミの棲み分けを両種の種間相互作用(繁殖干渉)から解明することを目指している。具体的には、1)繁殖干渉と交雑帯の調査、2)土壌適性試験、3)繁殖干渉の前提となる分布変遷の系統地理解析からの推定、4)種間関係を考慮した生態ニッチモデルの構築とそのモデルを用いた分布形成要因の検証を行う。平成30年度は以下のように1ー3の各項目について同時並行で研究を実施した。1)繁殖干渉と交雑体の調査調査地の予備的調査を行い、交雑体が生育する地域または交雑体が生じている可能性の高い地域をリストアップした。また名護市名護岳周辺において予備的受粉実験を実施した。さらに2箇所の調査地においてトランセクトを設置し、植生調査とトランセクトに沿った2種の対象植物のDNAサンプリングを実施した。受粉実験からは種間交配では、種内交配とほぼ変わらない高い結果率を示すことを確認した。2)土壌適応試験石灰岩・非石灰岩土壌において、相互移植実験を継続的に実施し、モニタリングを続けている。これまでに、ナガミはどちらの土壌でも生育できるが、ボチョウジは石灰岩性土壌では死亡する確率が高いことがわかってきた。また、どちらの種も非石灰岩性土壌では移植後5年経過した時点での生存率が50%程度と比較的高く、ボチョウジ属植物にとっては、石灰岩土壌への進出が困難なものであることが示唆された。またボチョウジについて根から抽出したRNAを用いて土壌適応に関連したアルミニウム・トランスポーター関連の遺伝子発現を調べ論文として投稿予定である。3)系統地理解析順次サンプルの収集及び、DNAの抽出までを実施している。現在までに中琉球・南琉球については、サンプルが集積されてきているが、北琉球、国外のサンプルについては今後採集調査が必要となる。研究実績の概要において記述したように、平成30年度は1)繁殖干渉と交雑体の調査、2)土壌適応試験、3)系統地理解析の3項目について同時並行で研究を実施した。1)繁殖干渉と交雑体の調査については、調査地の検討と予備的な受粉実験を実施しており、おおむね研究計画どおりに進んでいる。2)土壌適応試験についても、移植実験モニタリングを続けており、両種の土壌適性についてかなり明確な傾向を掴むことができたので、論文執筆の準備に入っている。さらに遺伝子発現の解析も実施しており、計画以上に進行している。一方、土壌成分の分析については次年度の課題とした。3)系統地理解析については、サンプリングについて、野外での採集計画が計画通りには進まなかった部分があり、やや遅れている。ただし、解析手法の調査や採集済みのサンプルのDNA抽出は進んでおり、最終研究年度までに結果を出すことが十分可能であると考えられる。引き続き、琉球列島の2タイプの常緑広葉樹林に異所的に生育する近縁種ボチョウジとナガミの棲み分けを両種の種間相互作用(繁殖干渉)から解明することを目指し、以下のような計画で研究を進める。1)繁殖干渉と交雑帯の調査平成30年度に絞り込んだ調査地3箇所において、種内・種間・2種の混合花粉による3パターンの交配実験(繁殖干渉交配)を行い、花粉管の伸長から種子形成、種子の発芽と1年目の生育まで確認する。さらにすでに生育している雑種個体の開花と稔性の調査を行う。また、交雑帯に沿って群落の調査と倍数性・交雑状況の調査を実施する。2)土壌適性試験2種の分布する地域の土壌・環境についてのデータを調べるため、新たにデータロガーを設置することを予定している。また、土壌中の無機成分についての分析を実施する。これまでの相互移植実験・水耕栽培実験・室内移植実験の結果については、年度中に論文としてまとめることを予定している。3)繁殖干渉の前提となる分布変遷の系統地理解析からの推定北琉球、及び台湾・中国方面においてDNAサンプルの採集調査を予定している。またサンプルについてDNA抽出後、核ゲノムについてはMIG-seq法によるSNPs解析を実施し、葉緑体DNAについては複数領域について配列を決定することを予定している。これらの結果を統合して分布変遷解析を行う。4)種間関係を考慮した生態ニッチモデルの構築とそのモデルを用いた分布形成要因の検証文献データ及び、これまでの観察データに基づき、二種の地理的在不在データを作成する。ソフトウェアMaxEntを用い、種の在不在データを応答変数とし、気温、土壌、地質基盤、競合種の在不在と上記土壌サンプルのデータを説明変数としてモデルを構築し、現実の分布の予測精度を確認する。

受粉実験からは種間交配では、種内交配とほぼ変わらない高い結果率を示すことを確認した。2)土壌適応試験石灰岩・非石灰岩土壌において、相互移植実験を継続的に実施し、モニタリングを続けている。これまでに、ナガミはどちらの土壌でも生育できるが、ボチョウジは石灰岩性土壌では死亡する確率が高いことがわかってきた。また、どちらの種も非石灰岩性土壌では移植後5年経過した時点での生存率が50%程度と比較的高く、ボチョウジ属植物にとっては、石灰岩土壌への進出が困難なものであることが示唆された。またボチョウジについて根から抽出したRNAを用いて土壌適応に関連したアルミニウム・トランスポーター関連の遺伝子発現を調べ論文として投稿予定である。3)系統地理解析順次サンプルの収集及び、DNAの抽出までを実施している。現在までに中琉球・南琉球については、サンプルが集積されてきているが、北琉球、国外のサンプルについては今後採集調査が必要となる。研究実績の概要において記述したように、平成30年度は1)繁殖干渉と交雑体の調査、2)土壌適応試験、3)系統地理解析の3項目について同時並行で研究を実施した。1)繁殖干渉と交雑体の調査については、調査地の検討と予備的な受粉実験を実施しており、おおむね研究計画どおりに進んでいる。2)土壌適応試験についても、移植実験モニタリングを続けており、両種の土壌適性についてかなり明確な傾向を掴むことができたので、論文執筆の準備に入っている。さらに遺伝子発現の解析も実施しており、計画以上に進行している。一方、土壌成分の分析については次年度の課題とした。3)系統地理解析については、サンプリングについて、野外での採集計画が計画通りには進まなかった部分があり、やや遅れている。ただし、解析手法の調査や採集済みのサンプルのDNA抽出は進んでおり、最終研究年度までに結果を出すことが十分可能であると考えられる。引き続き、琉球列島の2タイプの常緑広葉樹林に異所的に生育する近縁種ボチョウジとナガミの棲み分けを両種の種間相互作用(繁殖干渉)から解明することを目指し、以下のような計画で研究を進める。1)繁殖干渉と交雑帯の調査平成30年度に絞り込んだ調査地3箇所において、種内・種間・2種の混合花粉による3パターンの交配実験(繁殖干渉交配)を行い、花粉管の伸長から種子形成、種子の発芽と1年目の生育まで確認する。さらにすでに生育している雑種個体の開花と稔性の調査を行う。また、交雑帯に沿って群落の調査と倍数性・交雑状況の調査を実施する。2)土壌適性試験2種の分布する地域の土壌・環境についてのデータを調べるため、新たにデータロガーを設置することを予定している。また、土壌中の無機成分についての分析を実施する。これまでの相互移植実験・水耕栽培実験・室内移植実験の結果については、年度中に論文としてまとめることを予定している。3)繁殖干渉の前提となる分布変遷の系統地理解析からの推定北琉球、及び台湾・中国方面においてDNAサンプルの採集調査を予定している。
分子認識を基盤としたホウ素クラスター含有生体機能制御化合物の構築とその応用

カルボランが有する高い疎水性や酸性C-H水素による相互作用ネットワークを3次元空間に巧みに作り上げることで、興味ある性質を示す化合物を創製した。特に、アニオンを認識する化合物では、脂質二重膜上で外部の塩素アニオンを内部に輸送するイオンチャネルとしての性質を示すものを見出した。また、その化合物の構造的修飾を行うことで、さらに強力に塩素アニオンを捕捉する化合物やカルボキシレートアニオンに選択性を示す化合物などアニオン認識能が大きく異なる人工レセプターを構築することに成功した。一方で、カルボランの疎水性に着目した研究では、α-,β-,γ-シクロデキストリンとカルボラン誘導体の複合体形成に関する詳細な結果を得ることに成功し、現在までに見出した医薬候補化合物の応用へ向け一歩前進した。本研究者は、二十面体ホウ素クラスターであるカルボランが、その高い疎水性から医薬化合物の疎水性ファーマコフォアとして機能することを見出している。また本研究者は、カルボランのC-H水素の存在が化合物の生理活性に大きな影響を及ぼすことに注目し、それがC-H水素の高い酸性度と関係することをからC-H水素の水素結合能について精査し、水素結合のドナーとして機能することも見出している。そこで、カルボランの酸性C-H水素を分子認識のトリガーとして利用し、生体機能性アニオンを標的とした分子レセプターの構築を目標とした。本研究では、カルボランが有する特性を十分に理解し、生体機能制御に着目した新たな創薬手法及び研究領域の開拓を目的とした。本年度は、既に本研究者が見出しているカルボラン含有クロライドアニオンレセプターが、クロライドイオンとの共結晶構造で超分子集合体を形成し、クロライドイオンを中心としたシリンダー様構造をとることを明らかにした。この結果を基に、リポソームを用いイオンチャネルとしての機能を評価したところ、本化合物が脂質二重膜上でクロライドイオンチャネルおよびキャリアーとして機能することが明らかとなった。イオンチャネルの突然変異により生じる嚢胞性線維症に新たな治療法を示すと共に、超分子化学を創薬へ結びつける極めて重要な結果であり、新たな創薬手法の一つになり得ると考えられる。また、その誘導体化を行い、クロライドアニオンをより強く、かつ高選択的に認識する化合物を見出し、多様なプロファイルを有するアニオンレセプターを創製することに成功した。本研究者は、ホウ素クラスターであるカルボランの性質を利用した創薬ならびに機能性分子構築で世界の先駆け的研究を遂行している。現在までに、カルボランの高い疎水性に着目し医薬化合物の一構造単位として利用し既存の化合物を凌駕する強い生理活性を示す化合物の創製に成功している。また、カルボランの酸性C-H水素が水素結合のドナーとして機能することも見出している。これら結果を踏まえ、カルボランの疎水性を分子認識ポケットの構築に、酸性C-H水素を分子認識のトリガーとして利用し、生体機能性アニオンを認識しうる低分子化合物の創製を試みた。本研究者が見出したクロライドアニオンレセプターにスペーサーとしてベンゼン環を導入し、アニオン認識部位を拡大したところアニオン選択性ならびに結合定数を100倍以上向上させることに成功した。高いクロライドアニオン選択性ならびに結合定数は、クロライドアニオンチャネルの突然変異により生じる嚢胞性線維症の治療薬として極めて重要なプロファイルである。更に、計算科学によるアニオン認識メカニズムについて検討し、アニオン認識がカルボランのC-H水素とベンゼン環のC-H水素のような弱い水素結合ドナーによることを明らかにした。また、リン酸アニオン選択的な化合物の創製に注力したが、望むプロファイルを有する化合物を得ることはできなかった。しかしながら、カルボン酸アニオン選択性を示す化合物を見出すことに成功した。カルボン酸アニオンは生体内に多種存在する極めて重要なアニオンであり、それらを認識できる化合物は診断薬ならびに治療薬として高い潜在能力を秘めている無機化学で盛んに研究されていたカルボランの性質を生体機能性分子に応用することは、今までにない性質を示す化合物の創製という点で非常に興味深い。本研究者は、今までにカルボランの高い疎水性が医薬化合物の疎水性構造として有用であり、カルボランの酸性C-H水素が水素結合のドナーとして機能するなどの性質を見出している。本研究では、カルボランのC-H水素を利用したリン酸アニオン、カルボン酸アニオン、ハロゲンアニオンなど生体機能性アニオンの認識に焦点をおき、カルボランの高い疎水性を分子認識の空間形成に利用しこれらアニオンを選択的に認識する低分子化合物の創製を試みた。

本研究者が見出してきた様々なアニオンレセプターについて、リポソームを用いクロライドアニオンの輸送について温度因子について評価した。本評価系では、リポソームを形成する脂質の相転位温度以下ではイオンチャネルとしての機能を、相転位温度以上ではイオノフォアとしての機能を評価することが可能である。結合定数の強弱に関わらず研究初期に見出した化合物のみが両温度でイオン輸送能を示し、その高い機能性を裏付ける結果となった。また、生体内リン酸アニオン選択的な化合物の創製に注力し結合定数の高い化合物を見出すに至ったが、選択性の向上や化合物の溶解性などに問題があり、目的のプロファイルを有する化合物を得ることはできなかった。そのような中で、本研究者はカルボン酸アニオンに高い選択性を示す化合物を見出すことに成功した。カルボン酸アニオンは生体内に多種存在する極めて重要なアニオンであり、それらを認識できる化合物は高い潜在能力を秘めている。脂肪酸や酸性アミノ酸などが関与する疾患の診断薬ならびに治療薬を目標として生体で機能するよう改良を施している。
イオン交換体を活用する水処理用新殺菌法の開発

1.混床系イオン交換体を活用する新殺菌法種々のOH^-形およびH^+形合成イオン交換体の混床系における殺菌作用を検討した結果,塩基であるOH^-イオンと酸であるH^+イオンの相乗作用により,夫々の単独系よりはるかに優れた殺菌作用を示すことが判明した。さらに表面特性がOH^-形イオン交換体に類似していると考えられる活性アルミナ,酸化マグネシウムを主成分とする無機系のOH^-形類似体と大孔径(10μm程度)を有する有機系のOH^-形陰イオン交換樹脂の複合混床系(OH^-OH^-系)は前者の(OH^-H^+系)混床系を上回る興味ある殺菌効果を示すことも判明した。後者の系は安価でもあるので実用化の可能性が高いと考えられる。2.イオン交換膜電気透析法を活用する新殺菌法イオン交換膜電気透析法は,限界電流密度以上の高電流密度領域において透析を行った場合に起こる中性攪乱現象(水が解離して生じたOH^-およびH^+イオンが電流を運ぶようになる現象)を活用したものである。特筆すべき結果は,耐熱性、耐久性,耐薬品性のあるアンチモン酸系無機陽イオン交換膜の試作に成功したことと,この無機膜を使用した電気透析系は有機膜電気透析系に比べて優れた殺菌効果が認められたことである。すなわち,作製した無機膜を脱塩室の隔膜に使用し,その脱塩室に大腸菌浮遊液(0.1MーNaCl,10^8cells,cm^<-3>)を流し,種々電流密度を変えて殺菌透析実験を行った結果,無機系膜は有機系膜に比較して中性攪乱現象を起こし易く,したがって生成したOH^-とH^+イオンの相乗作用によるより良好な殺菌効果のあることが判明した。また同一電流密度条件における両系の生菌率を比較すると例えば1.09Adm^<-2>の場合,有機膜系では0.01%であるのに対して無機膜系では完全に殺菌され0%であり,無機膜系は実用化につながる優れた殺菌特性を有することが判明した。1.イオン交換体系による殺菌種々のH^+およびOH^-形合成イオン交換体による大腸菌の殺菌効果を検討した結果、単独系では10μm前後の大孔径を有するOH^-形陰イオン交換体には殺菌能力があるが、通常のハイポーラス型イオン交換体にはH^+、OH^-形のいずれの系でもほとんど殺菌効果のない事が判明した。しかしながら、その殺菌力のあるOH^-形陰イオン交換体と殺菌力のほとんどないH^+形陽イオン交換体を混合し、混床系とした場合単独系より10^210^3倍殺菌力が増大するという興味ある結果が得られた。この混床系の結果は塩基であるOH^-イオンと酸であるH^+イオンの相乗効果に起因すると考えられるが、実用的な水処理殺菌剤の開発の可能性を示唆する重要な現象である。なお、H^+、OH^-形以外ではFeO_4^<2->とHPO_4^<2->イオンの混合イオン形陰イオン交換体に大腸菌を殺菌する能力のある事も判明した。2.イオン交換膜系による殺菌イオン交換膜電気透析法は、限界電流密度以上の高電流密度領域において透析を行った場合に起こる中性撹乱現象(水が解離して生じたH^+およびOH^-イオンが電流を運ぶようになる現象)を応用したものである。今年度は本法の殺菌効果と中性撹乱現象との関連性および試料水中の溶存電解質が本法の殺菌効果に与える影響等、基礎的な条件の検討を行った。

その結果、Na^+、K^+、Mg^<2+>、Ca^<2+>、Cl^-、NO_3^-、HPO_4^<2->等の各種陽、陰両イオンを含むいずれの水溶液系でも限界電流密度(Na^+、Cl^-水溶液系では0.81A・dm^<-2>)を越える電流密度領域から殺菌効果が現われ、その後電流密度の増加と共に顕著な殺菌力(Na^+、Cl^-水溶液系では1.35A・dm^<-2>で無菌状態となる)を示す事が判明した。この殺菌作用は中性撹乱現象の結果イオン交換膜面上に生じた活性なH^+とOH^-イオンが同時に大腸菌を攻撃するためと考えられる。この系は完全な殺菌効果を示すので、塩素殺菌法に代る飲料水の新殺菌法に発展する可能性があり、今後十分検討する予定である。1.混床系イオン交換体による殺菌前年度のH^+、OH^-形イオン交換体混床殺菌系の発展系としてその表面特性がOH^-形陰イオン交換体と類似の特性を有すると考えられる無機系のNeosorb A-35(活性アルミナが主成分)、Mー511(酸化マグネシウムが主成分)とIRA-938 OH^-形イオン交換体との混床効果を検討した。その結果、少量でも混床させた方が生菌率は低く、また混床比が1:1に近づくに従い殺菌効果は増大した。最も殺菌効果が大きかったのは、1:1の混合比の場合であり、その生菌率は各単床系に比して50cm^3処理後において1/1000、200cm^3処理後においても1/1001/10であり、101000倍の殺菌効果が認められた。一般に、大腸菌は酸よりむしろアルカリに弱いことが判明しているので、これら混床系では床内を通過する試料液内にもOH^-イオンがNeosorb A-35、M-511より遊離されているので、細菌は粒子間を移動している間もOH^-イオンの作用を受け続けるために菌体は弱体化し、この弱体化した菌体がIRA-938の濃厚なOH^-イオン層に接触するため高い殺菌効果が得られたものと考えられる。さらに、これらNeosorb A-35、M-511は通常のイオン交換体に比べて非常に安価であるので、本混床殺菌法の実用化の可能性は大であると考えられる。2.イオン交換膜電気透析系による殺菌今年度における特筆すベき結果は、耐熱性、耐久性、耐薬品性のあるアンチモン酸系無機陽イオン交換膜の試作に成功したことと、この無機膜を使用した系は有機膜系に比べて優れた殺菌効果が認められたことである。すなわち、例えば同一電流密度条件である1.09A・dm^<-2>での生菌率を比較すると、有機膜系では約10%までしか生菌率が低下していないが、無機膜系では、生菌率が0%となっており、完全に殺菌されていることが判明した。1.シリカ含有アパタイトによる殺菌我々が新たに開発した無機系イオン交換体であるシリカ含有アパタイト〔Ca_<10>(PO_4)_<4.2>(SiO_4)_<1.7>(OH)_<0.6>,SiHp〕の水中の大腸菌に対する殺菌効果を種々検討した。その結果,SiHpは前年度に検討したH^+,OH^-形有機イオン交換体より1桁以上の強い殺菌能力を有すること,また大腸菌水溶液に添加直後から生菌率が急激に低下すること等の優れた殺菌特性を示すことが判明した。さらにSiHpは廉価でもあることから活用価値が高いと考える。2.無機系イオン交換膜電気透析系による殺菌実験に用いた無機イオン交換膜はイルミナ系セラミック板にアンチモン酸ゾルとシリカエトキシドの混液をゾル-ゲル法により1,3,5,7,10回塗布することによって作製した。作製した無機膜を脱塩室となるIII室の隔膜に使用し,その脱塩室に,大腸菌浮遊液(0.1MーNaCl,10^8cells・ml^<-1>)を流し,種々電流密度を変えて殺菌透析実験を行なった。
インターネットを通じて収集される消費者情報が製品開発活動に与える影響に関する研究

これまでの研究期間において、二次資料の分析、インタビュー調査、既存文献レビュー、資料収集、理論的考察を行なうための概念モデル構築を行なってきた。それらを土台として、最終年度となる今年度は、研究目的に対する結論を導出するための定量的な手法を用いた調査を行なう予定としていた。しかしながら、現実的な問題として、十分な数の定量データを収集できるだけの事例がそれほど増加していないこと、および、一般的に現在進行中の新製品開発活動に関する情報を外部に公開することについて消極的な企業が多いこと、といった背景から、定量的な手法を用いた調査は難しいと判断した。その一方で、特定の企業との間において、ユーザー・イノベーションに関する密度の濃い共同作業やデータ収集が可能となる関係性を構築することができた。それにともない、大学生が作成する新商品企画についてインターネットを活用したビジネスに結びつける、という実験的な取り組みを行なうことができた。その結果、いわゆる「ユーザー・イノベーション研究」において指摘されている、イノベーション生成場所を規定する重要な概念であるとされる(ユーザーが持つ)ニーズ情報の「粘着性」などに関して、実際の状況を観察することができた。また、本研究プロセスにおいて浮き彫りとなってきた、インターネットを通じた消費体験の先取りと製品開発成果との関連についても、種々のデータを収集することができた。今年度の研究発表(雑誌論文、および2006年6月に横浜国立大学にて開催された日本商業学会全国大会ワークショップでの報告)においては、上記の成果報告に至っていないが、今後さらに分析作業をすすめていく計画である。インターネットで消費者が発信する情報をもとに製品企画を行なうためのビジネスモデルを実践する企業について、これまで研究代表者が行ってきた研究から得られた知見をもとに、平成16年度は複数社の事例を対象に定性的な手法を用いてさらに詳細に分析する作業を行なった。具体的には、該当事例に関して二次的資料より得られた情報をもとに、主にメーカー5社の商品企画担当者等に対するインタビュー調査を行なった。あわせて、本研究の関連研究テーマである「ユーザー・イノベーション研究」の一連の既存文献レビューを行なった。これらの作業から、インターネットを通じて収集される消費者情報を製品企画にいかにして反映させるかという問題に関していくつかの仮説を導出する作業を行なっている。ひとまずの発見物として、以下の2点を挙げておく。・インターネットを通じて収集される消費者情報には、その質的な側面からいくつかのタイプが存在していると考えることができ、それを製品企画に反映させるためのプロセスについてもそれぞれ異なるマネジメントが必要であると思われる。・消費者同士の議論や会話をもとに発生する「顧客間インタラクション」を期待しての消費者参加型製品企画に関しては、そこから導出されるアイデアをそのまま製品企画に反映させることは難しく、企業側がいかにしてそうした消費者情報を製品企画に反映させるか、そしてそれをいかなる形で参加した消費者にフィードバックするか、という点が重要であると思われる。昨年度の研究活動で行なった二次資料の分析、インタビュー調査、既存文献レビューを土台とし、今年度はそれらについての追加的調査・資料収集に加えて理論的考察を行なうための概念モデル構築を目指した作業を行なってきた。その成果物としての論文執筆は行なわれなかったが、日本商業学会関西部会(4月)において研究報告「意味生成プロセスを内包する消費者参加型製品企画」を行ったのをはじめとして、問題意識を共有する他の研究者との討議などを行い概念モデル構築のためのコンセプト抽出や変数間の関係についての考察を行なった。現在のところ、当研究に関連の深い分野である「ユーザー・イノベーション研究」における知見に対して、ユーザーにおける消費体験の先取りという点でインターネットを用いた製品企画の可能性と課題という点に絞って問題を考察する方向性を見出している。ユーザー・イノベーション研究においては(あらかじめ)ユーザーが持つニーズ情報の「粘着性」の程度がイノベーション生成場所を規定する重要な概念であると想定しているが、とりわけ消費財においてはユーザー(消費者)がまだ手にしていない製品・技術についてのニーズ情報をあらかじめ保有すると想定するのは問題があり、その意味でインターネットを通じた消費体験の先取りが重要な役割を果たすと考えられるのである。これらの作業は、来年度に行う予定としている定量的調査を通じての分析につながるものである。

今年度の研究発表(雑誌論文、および2006年6月に横浜国立大学にて開催された日本商業学会全国大会ワークショップでの報告)においては、上記の成果報告に至っていないが、今後さらに分析作業をすすめていく計画である。
小児期の抗癌剤使用に関する小児歯科領域からの提言作成を目指した臨床的・基礎的研究

小児がん患者における永久歯胚形成障害は、歯胚形成時期における抗がん剤の投与が原因であると示唆されている。本研究では、臨床的および基礎的に抗癌剤による歯の形成への影響について検討を行った。乳幼児期に抗癌剤の投与を受けた患者39名のうち、永久歯胚形成障害が認められたのは32名で、短根が最も多く認められた。さらにマウス歯胚を用いて抗癌剤の影響を免疫組織学的に検討したところ、抗癌剤を作用させた歯胚ではサイトケラチンおよびビメンチンの発現が濃度依存的に減少していることが明らかとなった。以上の結果より、抗癌剤が上皮系および間葉系細胞に与える影響により形成障害を発症することが明らかとなった。抗癌剤の投与を受けた小児では様々な晩期合併症が生じることが知られており、歯科領域では、永久歯の欠損、歯根の短小化や歯冠の矮小化等の歯の形成障害が報告されている。これまでに、いくつかの症例報告やある種の抗癌剤を用いた基礎研究などがあるが、いずれも抗癌剤が歯の形成に及ぼす影響の全容解明につながるものにはなっていない。本研究では、全国的な大規模調査を実施し、日常臨床で用いられている各種の抗癌剤が引き起こす各種の歯の形成障害について包括的に検討する。また、歯の形成障害に関与する可能性が高いことが示された抗癌剤については、各種の基礎実験によって、永久歯胚に及ぼす影響を検討したいと考えている。臨床調査については、集積された症例は現在21症例であり、そのうち永久歯胚への影響として矮小歯が12症例(57%)、短根化が9症例(43%)、先天欠損が6症例(29%)、形成不全歯が6症例(29%)であり、何らかの歯科的晩期合併症の発症率は71.4%であった。また、治療開始年齢が低い保ほど障害がでる可能性が高い傾向にあることが示唆された。今後はさらに症例を集積して、解析していきたいと考えている。基礎研究においては、胎生17日のICRマウス胎仔の下顎第一臼歯胚を実体顕微鏡下にて摘出した。摘出した歯胚に抗がん剤の1つであるシクロフォスファミドを作用させ、Trowell変法で、21日間培養を行った。その際、抗癌剤を歯胚摘出翌日に添加した群と添加しない2群に分けて培養を行い、培養後14日めおよび21日めの歯胚の組織切片を作製し、歯の形成を組織学的に観察した。シクロフォスファミドを作用させた群では、作用させていない群と比較して、歯根の伸張が認められず歯根部分の細胞の配列が乱れていた。以上のことより、抗がん剤による細胞レベルでの影響が示された。今後はさらに遺伝子の発現について検討したいと考えている。研究開始当初に各施設での倫理審査にやや時間を要したため、データの集積がやや遅れた。しかしながら、その後は着々と症例が収集されている。基礎研究については、動物モデルが確率でき、概ね順調に進んでいる。また、歯の形成障害に関与する可能性が高いことが示された臨床調査については、集積された症例は現在39症例であり、何らかの歯科的晩期合併症の発症率は82%であった。また、治療開始年齢が低いあるいは造血幹細胞移植を施行した患児ほど重度の障害がでる可能性が高い傾向にあることが示唆された。シクロフォスファミドを作用させた群では、作用させていない群と比較して、内エナメル上皮細胞の配列に乱れが生じ形態も変化していたと同時に外エナメル上皮細胞の配列の乱れも認められた。さらにシクロフォスファミドを高濃度で添加した群では、エナメル質の形成量の低下が認められた。歯根形成に関連する遺伝子の発現を調べたところ、シクロフォスファミドを作用させていない群と比較してサイトケラチンおよびビメンチンの発現が有意に低下していた。以上の結果より、抗がん剤による歯胚形成への影響は遺伝子レベルでの影響によることが示された。

さらにマウス歯胚を用いて抗癌剤の影響を免疫組織学的に検討したところ、抗癌剤を作用させた歯胚ではサイトケラチンおよびビメンチンの発現が濃度依存的に減少していることが明らかとなった。以上の結果より、抗癌剤が上皮系および間葉系細胞に与える影響により形成障害を発症することが明らかとなった。今後はさらにデータを集積し、晩期合併症の発症頻度について明らかにする予定である。また、今後は抗がん剤の投与量、投与期間等のデータとの相関関係を調べてく予定である。基礎研究については、抗癌剤を作用させた歯胚における歯の形成に関与する遺伝子分布の検討する。また歯胚形成において抗癌剤の阻害を受ける遺伝子の特定を行う。具体的にはこれまで行ったきた動物実験と同様に、歯胚を培養した後、全RNAを抽出、Cytokeratin、Laminin、E-cadherin、およびConnexin45についてそれぞれコードする遺伝子に特異的なプライマーを設計し、それらを用いてReal-Time RTーPCRを行なう。これにより歯胚の分化に特異的な遺伝子の定量を行い、抗癌剤が影響する歯の形成に関連する遺伝子を特定する。小児歯科学
室町後期禁裏本の復元的研究

本研究は、江戸初期に焼失した禁裏本について、室町後期という時代を設定した上で、その総体的な復元を企図したものである。時間的な制約が多く、全体的な復元には至らなかったものの、個別の典籍(特に勅撰二十一代集)においては、相当程度、禁裏本の姿を明確にすることが出来た。また、禁裏本が置かれていた環境論という側面においても、新知見を得ることが出来、学界に対して多大なる貢献が期待される成果を得ることが出来た。(1)薬師寺に所蔵される持明院家旧蔵歌書類の予備的調査を実施した。(8月17日18日)※参加者5名(武井和人+久保木秀夫、他3名)(2)研究会を2回実施した。【第1回研究会-室町後期の禁裏における勅撰集の書写活動-】平成18年8月25日・於:埼玉大学東京ステーションカレッジ石澤一志「「二十一代集」の成立と「奏覧正本」の行方」※鶴見大学・非常勤講師(研究協力者)酒井茂幸「文明期禁裏の書写活動の前史-二条家・飛鳥井家撰進の勅撰集を中心に-」※日本学術振興会・特別研究員(研究協力者)中條敦仁「文明新写禁裏本「二十一代集」の存在意義を問う-飛鳥井雅章筆「二十一代集」を中心に-」※皇學館高等学校・常勤講師(研究協力者)【第2回研究会】平成18年12月27日・於:埼玉大学東京ステーションカレッジ<事例報告>石澤一志「『後二条天皇御集』書誌存疑」小林大輔「『井蛙抄』の伝本における「官本」書き入れについて」※早稲田大学本庄高等学院・教諭(研究協力者)武井和人「御物本・勾当内侍本襍攷」久保木秀夫「西本願寺本『栄花物語』をめぐって」<書写・収書活動>相原宏美「『言国卿記』に見る禁裏での書写活動について」※広島大学・大学院・博士後期課程(研究協力者)酒井茂幸「後陽成院の収書活動の周縁-高松宮本の文学関係資料から-」(3)禁裏本DBのための資料選定を行った。(1)天理図書館蔵『兼右卿記』(吉田兼右自筆原本)の調査を実施した。(11月9日)※中條敦仁(研究協力者)による調査.後に,紙焼を入手。(2)京都大学附属図書館『況斎雑記』の調査を実施した。(1月24日)※武井他1名による調査。国会図書館本と比校。(3)研究会を1回実施した。【第1回研究会-禁裏本をめぐる諸問題-散文作品を中心に-】平成19年8月27日・於:埼玉大学・大宮ソニックシティカレッジ武井和人(埼玉大学・教養学部・教授)「禁裏本襟攷」新美哲彦(呉工業高等専門学校・講師)「『源氏物語』本文の自由度-空蝉巻・陽明文庫本と河内本との関係を通して-」田中幸江(二松學舎大学・文学部・非常勤講師)※研究協力者「菊亭家とその蔵書について-菊亭文庫研究の課題と展望-」伊藤慎吾(中央学院大学・商学部・非常勤講師)※研究協力者「山科言継・言経と禁裏-能本受容を中心に-」(4)禁裏本DBのためのデータ収集を行った。一部、データ加工。(5)禁裏本関連の研究図書の蒐集を行った。影印本各種叢書が中心。冷泉家時雨亭叢書・東京大学史料編纂所影印叢書・伊勢物語絵巻絵本大成・大東急記念文庫善本叢刊等。(6)一次資料(写本)を購入した。一条兼良著『古今和歌集秘抄』(江戸前期写本)。学界未紹介の新出資料。(7)報告書作成に向けて、分担を再確認し。研究方針を一部修訂した。(1)研究最終年度にあたり、総括的な研究発表会を実施した(2008年9月14日、於:埼玉大学・TSC)発表された研究成果は以下の通り。武井和人「冷泉家本『伊勢物語』は金澤文庫本か-金澤文庫本来歴臆断-」久保木秀夫「萬治四年禁裏焼失本復元の可能性-仮名散文を中心に-」小助川元太「『後素集』における『帝鑑図説』利用」(2)宮内庁書陵部蔵下記典籍を調査し、紙焼を入手した。501-58歌合八種8冊全丁501-74歌合三一種25冊全丁(3)共同研究による研究成果を集成した冊子を刊行した(2009年3月)。以下の新稿を収めている。

武井和人「中世禁裏本襟攷」石澤一志「『後二條天皇御集』書誌小考」石澤〔志「宮内庁書陵部蔵二十一代集(吉田兼右筆、五-〇--三)奥書・識語集成」新美哲彦「鎌倉時代における『源氏物語』の書写態度-空蝉巻における陽明文庫本と玉里文庫本を通して-」小助川元太「『後素集』の『帝鑑図説』利用-狩野-渓の画題理解に関する-考察-」小淋大輔「『井蛙抄』の官本について」中條敦仁「文明新写禁裏本「二十一代集」の存在意義を問う-飛鳥井雅章筆「二十一代集」を中心に-中條敦仁「国立歴史博物館蔵高松宮家伝来禁裏本二十一代集奥書・識語」伊藤慎吾「山科言継・言経と禁裏-謡本の受容をめぐって-」田中幸江「上野学園大学目本音楽史研究所蔵『禁裏御文庫楽書井御楽器之目録について」相原宏美「『言国卿記』所引書名索引」
時空間統合された感覚情報に基づく行動選択の神経機構

感覚情報に基づく行動選択の神経機構を解明するために、豊富な遺伝学的手法が利用できるキイロショウジョウバエを用いて、行動選択に関わる脳領域を解析した。その結果、視覚記憶に基づく飛行方向の選択に関わる脳領域を同定し、領域内で記憶、運動、視覚といった様々な情報が符号化されていることを見出した。また、異なる情報を符号化する領域は並列に走る独立した神経回路を構成することが明らかとなった。これらの発見により、感覚運動変換に関わる神経機構の理解が進展した。動物は食べ物や交配相手を効率よく見つけるために、現在および過去数秒間の間に得られた感覚情報を統合して、次の行動を選択する。本研究では、豊富な遺伝学的手法が利用できるショウジョウバエを用いて、感覚情報の統合、行動選択を担う神経回路の動作とそのメカニズムの解明を目指す。本年度は、感覚情報の統合と行動選択に必要な神経回路を同定するために、行動遺伝学実験のプロトコルを開発した。遺伝学を用いて、対象とする神経細胞集団に特定のイオンチャネルを合成させ、活動電位の発生を阻害した。温度依存的にカリウムチャネルの合成量を調節できる遺伝子改変ハエを用いて、チャネル合成を実験開始前に限局することで、チャネル合成が神経回路形成に与える影響を抑えた。実験を行ったところ、ハエの飼育温度そのものが、行動課題の成績に影響することがわかった。そこで、適切な飼育温度を体系的に検討し、チャネル合成量と行動課題の成績がともに高くなるような飼育温度を見出した。確立したプロトコルを用いて、中心複合体と呼ばれる脳領域の神経細胞集団が、感覚情報の統合、行動選択に必要かどうかの検討を開始した。これまでのところ、中心複合体の神経細胞集団が、視覚物体に対する定位行動の制御に関わることを示唆する結果を得ている。また、中心複合体の異なる細胞集団を標識する遺伝子改変ハエ系統を複数入手し、免疫抗体組織化学法を用いて標識パターンの確認を行った。当初の計画通り、行動遺伝学実験のプロトコルを確立し、情報統合と行動選択に関わる神経細胞集団の探索を開始した。本研究では、豊富な遺伝学的手法が利用可能なショウジョウバエを用いて、感覚情報を統合して次の行動を選択する際に働く神経回路の動作とそのメカニズムの解明を目指す。本年度は、行動遺伝学実験を行い、感覚情報の統合と行動選択に関わるニューロン集団を同定した。中心複合体の入力ニューロンの一種であるリングニューロンに着目し、遺伝学的手法を用いてカリウムチャネルを過剰に合成させることで、活動電位の発生を阻害した。リングニューロンの活動を阻害したハエの行動と阻害しないハエの行動とを比較したところ、視覚物体に対する定位行動、および視覚情報を時間的に統合して飛行方向を選択する行動に違いがみられた。これらの結果は、リングニューロンが感覚情報の統合に基づく行動選択に因果的に寄与していることを示している。また、ごく一部のリングニューロンのみの活動を阻害したハエの行動を解析し、どのリングニューロンが行動に寄与しているかを検討したところ、視覚物体に対する定位行動、視覚情報を時間的に統合して飛行方向を選択する行動のどちらも、複数のリングニューロンによって担われていることが明らかとなった。この結果は、リングニューロンの樹状突起部において、行動課題に関連する情報が複数のニューロンによって符号化されているという生理実験データと合致する。以上の結果により、ショウジョウバエにおける感覚運動変換の神経機構の一端が明らかとなった。計画通り、行動遺伝学実験を行い、情報統合と行動選択に関わるニューロン集団を同定した。昨年度までの研究により、視覚情報の時間的統合にもとづく飛行方向選択に必要な脳領域を同定し、この脳領域が視覚、記憶、および運動の情報を符号化することを発見した。本年度は、これらの研究成果を論文として取りまとめ、国際学術雑誌に発表した(Shiozaki and Kazama, Nat Neurosci, 2017)。また本年度は、視覚と運動の情報を符号化する神経回路を解析した。これまでの実験から、特定の脳領域において視覚と運動の情報が符号化されていることが分かっていたが、これらの情報が脳領域内のどのニューロン群により符号化されているかは不明であった。この問題を解決するために、遺伝学的手法を用いて特定のニューロン群にカルシウム指示タンパク質を発現させ、羽ばたき運動中の神経活動を記録した。その結果、R1ニューロンと呼ばれるニューロン群が、視覚物体の位置およびハエ自身の旋回運動に応じて活動を変化させることが明らかとなった。この結果は、視覚と運動の情報がR1ニューロンにより符号化されていることを示している。また、ハエが羽ばたきをやめるとR1ニューロンの視覚応答が減弱したことから、R1ニューロンは特に飛翔中の視覚情報処理に寄与することが示唆された。以上の結果により、ショウジョウバエにおける感覚運動変換の神経回路機構についての理解が深まった。

行動遺伝学を用いて情報統合と行動選択に関わる神経細胞集団の探索を進める。行動課題遂行中の動物から神経活動を記録し、神経細胞が課題遂行のどの側面に関わるかを検討する。顕微鏡下で飛行する動物からニューロン活動を記録し、これまでに同定した情報統合と行動選択に関わるニューロン集団がどのような情報を符号化しているかを検討する。神経科学行動遺伝学実験の準備を進めるうちに、ハエの行動が飼育温度に影響されることが明らかとなった。このため、実験プロトコルの開発に時間がかかり、当初の予定していた実験のすべてを行うことができず、次年度使用額が生じた。行動遺伝学実験の実行に時間がかかり、当初予定していた生理実験を行うことができず、次年度使用額が生じた。行動遺伝学実験、生理実験に必要な消耗品の購入および成果発表のための旅費の支出を予定している。生理実験に必要な備品・消耗品の購入および成果発表のための旅費の支出を予定している。
繊維強化複合材料と金属材料とを異材接合できるリベット締結法の開発

研究1年目の昨年度は、打抜きリベット締結法により、繊維強化複合材料のCFRP(カーボン繊維強化複合材料)と短繊維を用いたGFRP(ガラス繊維強化複合材料)を用い、それぞれの複合材料板とアルミニウム合金A6061薄板をアルミニウム合金A7075のリベットであらかじめ穴あけ加工することなく締結できることを明らかにした。しかしながら、CFRPとA6061の継手ではリベットでCFRPを打抜く際に打抜き穴の縁で小さな層間剥離が生じた。この締結部周辺のCFRPの損傷域を小さくすることにより継手性能を向上させる必要があることが明らかになった。研究2年目の本年度は、衝撃試験機を用いることにより、衝撃荷重によるリベットの薄板への打込みにより、打抜き穴の状態を検討し、問題となったCFRPの損傷域を小さくすることを目標にしていた。しかしながら、年度当初に衝撃荷重の測定装置が修理不能の故障を起こし、新たな測定装置との入れ替えや測定システムの整備に時間がかかり、衝撃試験を行うことができなかった。そのため、衝撃試験の準備とともにCFRPの締結部周辺の損傷を抑えるため、リベット軸先端の形状を変える方法や打抜き時の薄板のだれやばりの発生を抑える目的で打抜き前に打抜き部分の上下をワッシャーで挟むことで薄板の変形を抑える方法を検討した。それらの結果から、どちらの場合もCFRPの損傷域の大きさはほとんど変わらなかったが、ワッシャーを用いると打抜き穴周辺だけでなく、広い範囲にわたって締め付け力を薄板に作用できるため継手強度が向上することが分かった。このことからCFRPに小さな損傷域が生じていても高い締め付け力(座面圧力)を作用させればCFRPの損傷域からのき裂進展を抑え、継手強度を向上させられることを確認できた。GFRPに関しては打抜き穴周辺に損傷はなく、ほぼ目標の継手強度を得られていることも確認できた。研究1年目に、打抜きリベット締結法により、繊維強化複合材料のCFRPとGFRPを用い、それぞれの複合材料板とアルミニウム合金A6061薄板をアルミニウム合金A7075のリベットであらかじめ穴あけ加工することなく締結できること、作製できたどちらの継手も高い継手強度を有していることを明らかにした。したがって、研究初年度の進捗状況はほぼ計画通りであった。研究2年目の本年度は、衝撃試験機を用いることにより、衝撃荷重によるリベットの薄板への打込みが締結状態にどのような影響があるのかを明らかにすることを計画していたが、年度当初に衝撃荷重の測定に必要な装置が故障し、修理不能なことが明らかになったため、新たな測定装置を準備した。しかしながら、衝撃荷重を安定して測定することが難しく、調整に時間を取られ、衝撃試験を本格的に行うことができなかった。年度末に衝撃荷重とその時のリベットの押込み量を測定できる装置類の整備ができたため、研究3年目の次年度は衝撃荷重を用いたリベットの打込みによる継手の締結実験に取り組む。このような当初には予想していなかった測定装置の故障のため、本年度の進捗状況はやや遅れていると評価した。準静的荷重によるリベットの打込みを行い、繊維強化複合材料(CFRP、GFRP)とアルムニウム合金の異種材継手を作製すると高い継手強度が得られたが、CFRPについては打抜き穴周辺に小さな層間剥離が発生していることから良好な打抜き穴が得られていないと考えている。そのため、今後は、打抜き穴周辺の損傷域を減少させる効果が期待できる衝撃荷重によるリベットの薄板への打込みが打抜き穴の状態にどのような影響を及ぼすかを明らかにする。これまでは、衝撃荷重の測定装置に問題が生じていたが、現在のところ、衝撃試験を実施するために必要なレーザ変位計と衝撃荷重の測定装置も準備ができたので、測定に関する機器は一通りそろったことになる。今後の具体的な方針として、準静的荷重によるリベットの打込みによる継手の締結実験と衝撃荷重によるリベットの打込みによる継手の締結実験で作製したCFRPとA6061およびGFRPとA6061の異種材継手に関して、それぞれの継手強度と疲労強度ならびにそれぞれの打抜き穴の状態を詳細に調べ、衝撃荷重によるリベットの打込みに損傷域を小さくできる効果や打抜き穴の加工状態を改善できる効果があるのかを明らかにする。打抜きリベット締結法はリベットとリベットホルダーを用い,リベットを薄板に打込むことで穴あけ加工を必要とせずに瞬時に薄板を締結して継手を作製できる.本年度は,打抜きリベット締結法により,繊維強化複合材料のCFRP(カーボン繊維強化複合材料)と短繊維を用いたGFRP(ガラス繊維複合材料)を用い,それぞれの複合材料板とアルミニウム合金A6061薄板をアルミニウム合金A7075のリベットで締結できることを明らかにした.しかしながら, GFRPとA6061の継手では,締結部分を切断して詳細に観察したところ,打抜き穴周辺にき裂は見られなかったがリベットの先端の変形が少なくなっていた.またボルト・ナット締結の継手との継手強度の比較を行ったところ,打抜きリベット締結法の継手強度が若干低くなった.リベット先端の変形が小さいことからリベット頭部による座面圧力が小さくなったことが原因と考えられる.またCFRPとA6061の継手の締結部分を切断して詳細に観察したところ,リベットでCFRPを打抜く際に打抜き穴の縁でCFRPに小さな層間剥離が生じた.

この継手とボルト・ナット締結の継手について継手強度と疲労強度を比較したところ,打抜きリベット締結法で作製した継手は損傷域を有していたが,継手強度も疲労強度もボルト・ナット締結の継手とほぼ同程度の高い強度を有していた.このことから,打抜き穴の縁での損傷域がリベット頭部で座面圧力を作用させられる程度であり,またリベットの座面圧力が高ければある程度の継手強度と疲労強度をもつことが明らかになった.しかしながら,締結部の打抜き穴の縁のCFRPの損傷域を一層小さくすることにより継手性能を向上させる必要があることが分かった.これらの結果の一部は,日本機械学会講演会で公表した.本年度は,打抜きリベット締結法で繊維強化材料と軽金属の異種材継手を作製するためにリベットとリベットホルダーの形状と材質が繊維強化複合材料の打ち抜いた穴の切り口面の状態にどのような影響を及ぼすかについて,リベットを薄板に準静的に押し込む試験により明らかにすることを計画していた.本年度は,その計画通りに,被締結材料として,繊維強化複合材料のCFRP板とGFRP板,軽金属のアルミニウム合金A6061薄板をアルミニウム合金A7075のリベットで打抜きリベット締結法により締結を試み,CFRP板,GFRP板のどちらもA6061板と締結できることを確認できた.しかしながら,GFRPとA6061の継手では,締結部分を切断して詳細に観察したところ,リベットの先端の変形が少なくなっており,十分な座面圧力が得られていないと考えられること,またボルト・ナット締結との比較においても継手強度が若干低くなっていたことなどから,リベット先端の変形量を大きくするためにリベット形状の再検討が必要なことが明らかになった.またCFRPとA6061の継手の締結部分を切断して詳細に観察したところ,リベットでCFRPを打抜く際に打抜き穴周辺でCFRPに層間剥離が生じ,CFRPの損傷が明らかになった.CFRPの打抜き時の損傷域を可能な限り小さくことで継手強度を一層向上させるために,リベット形状や打抜き条件について再検討する必要があることが明らかになった.ここまではほぼ計画通りであるが,良好な打抜き穴をあけられるリベット形状と材質および薄板の固定条件をLS-DYNAを用いたシミュレーションにより検討することがまだ行えていないことから達成度がやや遅れていると考えられる.研究1年目の昨年度は、打抜きリベット締結法により、繊維強化複合材料のCFRP(カーボン繊維強化複合材料)と短繊維を用いたGFRP(ガラス繊維強化複合材料)を用い、それぞれの複合材料板とアルミニウム合金A6061薄板をアルミニウム合金A7075のリベットであらかじめ穴あけ加工することなく締結できることを明らかにした。しかしながら、CFRPとA6061の継手ではリベットでCFRPを打抜く際に打抜き穴の縁で小さな層間剥離が生じた。この締結部周辺のCFRPの損傷域を小さくすることにより継手性能を向上させる必要があることが明らかになった。研究2年目の本年度は、衝撃試験機を用いることにより、衝撃荷重によるリベットの薄板への打込みにより、打抜き穴の状態を検討し、問題となったCFRPの損傷域を小さくすることを目標にしていた。しかしながら、年度当初に衝撃荷重の測定装置が修理不能の故障を起こし、新たな測定装置との入れ替えや測定システムの整備に時間がかかり、衝撃試験を行うことができなかった。
ヌクレオチド除去修復機構におけるユビキチン蛋白分解系の役割

出芽酵母RAD23のヒト・ホモローグであるhHR23B蛋白質は、ヌクレオチド除去修復(NER)においてDNA損傷の認識に関わるXPC蛋白質と強固な複合体を形成する。我々は、酵母two-hybrid screeningにより、26Sプロテアソーム・サブユニットの一つ、S5aが.hHR23B、およびもう一つRAD23ホモローグであるhHR23Aと相互作用することを見出している。組換え蛋白質の欠失変異体を用いたbinding assayにより、hHR23BではN末端のユビキチン相同配列、S5aの側ではマルチュビキチン鎖結合部位として同定されたC末端に近い領域が、この相互作用に必要であることがわかった。さらに、細胞抽出液を用いたグリセロール密度勾配遠心、およびプロテアソーム・サブユニットに対する抗体を用いた免疫共沈降実験から、細胞内においてもhHR23Bの少なくとも一部はプロテアソームに結合していることが示唆された。一方、二つのRAD23ホモローグのそれぞれについて、ノックアウトマウスを作成レた。mHR23A欠損マウスは外見上まったく正常であったが、mHR23B欠損マウスはメンデル則からの期待値の1/10程度の頻度でしか得られず、また個体サイズも野生型と比較して明らかに小さい。しかしながら、このマウスから単離したmHR23B欠損細胞のNER能は野生型と同様であった。このことは、NERに関しては二つのRAD23ホモローグ間に機能的互換性があること、また823Bは個体の発生、成長過程において、NER獣外の何らかの重要な機能を果たしていることを示している。
麻薬と局所麻酔薬の脊髄レベルにおける相互作用

雄ラット(Sprague-Dawly)を対象とし、胸腰椎間よりより硬膜外カテーテルを挿入した。このカテーテルより生理食塩水、モルヒネ(0.1-10mug)、リドカイン(100-800mug)、またはモルヒネ、リドカインの混合液(0.1+100,0.1+200,1+100,0.05+50,0.2+200,0.4+400mug)を投与し、体性痛および内臓痛に体する鎮痛効果を検討した。体性痛および内臓痛の測定にはそれぞれtailflick試験、colorectaldistension試験を用いた。モルヒネとリドカインの鎮痛効果における相互作用はisobolographicanalysisを用いて行った。モルヒネまたはリドカインの単独投与では、体性痛および内臓痛に対する鎮痛効果は容量異存性に増加した。モルヒネ0.1mugでは内臓痛に対しては鎮痛効果は認められず、体性痛に対しては投与後20分まで軽度の鎮痛効果が認められた。同量のモルヒネに全く鎮痛効果のないリドカイン100mugを混合投与したところ著明な鎮痛効果の増強と作用時間の延長が認められた。isobolographicanalysisでは体性痛および内臓痛に対する鎮痛効果とも、実験結果より得られたモルヒネ、リドカインの混合液のED50は理論的に求められたED50よりも有意に下方にあることから、両者の混合投与により相乗的な鎮痛効果が得られることが証明された。