hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極薄形遠心ポンプ用3次元ベアリングレスモータの基礎研究

本研究では,体内植込式人工心臓・工業用ベアリングレスポンプへの応用が可能な,極薄形ベアリングレスモータの実現を目的とし,主に以下の成果を得た.理論計算をもとに,磁気支持力の発生方向の誤差が最小となる新しい巻線構造を提案した.また,実験により,提案構造が方向誤差の最大値を90%,定格回転数での振れ回り,および消費電力をそれぞれ16%,44%低減可能であることを実証した.本研究では,体内植込式人工心臓・工業用ベアリングレスポンプへの応用が可能な,極薄形ベアリングレスモータの実現を目的とし,主に以下の成果を得た.理論計算をもとに,磁気支持力の発生方向の誤差が最小となる新しい巻線構造を提案した.また,実験により,提案構造が方向誤差の最大値を90%,定格回転数での振れ回り,および消費電力をそれぞれ16%,44%低減可能であることを実証した.ベアリングレスモータは,非接触磁気支持と回転が同時に可能な電磁回転機である.すべり・転がり摩擦が発生しないため,高耐久性,無摩耗・無発塵などの利点を有する。このため,遠心式血液ポンプ(人工心臓).純水・薬液ポンプなどへの応用が提案されている。人工心臓は,腹部に縦置きで植え込まれるため,薄形構造が望まれる。さらに,人工心臓に限らず,設置体積が小さい工業用ベアリングレスポンプの需要も近年増加している。そこで本研究では,極薄形ベアリングレス遠心ポンプの実現を目的としている。昨年度までに,極薄形遠心ポンプ用ベアリングレスモータの構造考案,3次元有限要素法を用いた磁場解析による設計,試作,および回転子の磁気浮上を実現した,しかしながら,回転子の磁気浮上時,制御パラメータの微変更により振動が大きくなり,安定性に問題があった.また,回転子の半径方向への支持力(磁気支持力)の方向誤差を低減するため,短節巻の磁気支持巻線を分布的に配列させる方法を提案した.回転子の半径方向の変位は,渦電流式変位計と回転子下側に設置したセンサターゲットを用いて検出している.本年度は,変位センサを追加し,センサターゲットを回転子上部にも設置することで,差動で回転子変位を検出した,これにより,アッベ誤差を低減し,回転子浮上時の振動振幅低減を実現した.また,磁気支持力の方向誤差が最も小さくなる分布配列した巻線の巻線比を数値計算により示した.ベアリングレスモータは,非接触磁気支持と回転が同時に可能な電磁回転機である.機械的摩擦が発生しないため,高耐久性,無摩耗・無発塵などの利点を有する。このため,遠心式血液ポンプ(人工心臓),純水・薬液ポンプなどへの応用が提案されている。昨年度までに,極薄形遠心ポンプ用ベアリングレスモータの構造考案,3次元有限要素法を用いた磁場解析による設計,試作,および回転子の磁気浮上を実現した.また,回転子変位の差動検出により,アッベ誤差を低減し,回転子浮上時の振動振幅低減を実現した.さらに,磁気支持力の発声方向の誤差を低減するため,集中巻の磁気支持巻線を分布的に配列した新しい巻線構造を提案し,方向誤差が最小となる主コイルと補助コイルの巻線比を理論計算により示した.本年度は,新たに提案する巻線構造の効果を検証するため,まず,有限要素法による電磁界解析を行った.その結果,理論計算同様,提案する巻線構造で,磁気支持力の方向誤差が低減することを確認した.次に,試作ベアリングレスモータを用いて方向誤差を測定した結果,理論計算および有限要素解析と同様の傾向を示し,方向誤差低減を実証した.また,回転子の回転角度に対する磁気支持力の大きさの変動を測定した結果,従来の巻線構造では33%に対し,提案構造では2%に低減可能であった.さらに,定格回転数3,000rpmで回転試験を行い,提案巻線構造は,従来構造と比較して,振れ回りおよび消費電力がそれぞれ16%,44%程低減可能であり,提案巻線構造の有用性を実証した.
データ・マイニング解析、ウイルス遺伝子解析によるC型肝炎の病態解明

データ・マイニングを用いて、C型肝炎の治療効果と関連する因子を検討したところ、肝臓の脂肪化や血糖値が高い症例では治療効果が得られにくかった。ウイルスの遺伝子を調べることで、治療効果が期待できる症例を治療開始前に同定することができた。患者のIL28B遺伝子を調べることでウイルスが消えない確率が高い症例を同定できた。ウイルスが消えた後に治療終了後に再出現するリスクは、ウイルス遺伝子を調べることで予測できた。インターフェロン治療を行いnon-SVRであった942例について、発癌関連因子をデータマイニング解析した。その結果、発癌と最も関連したのは肝線維化であり、F0-1からの1%に対し、F2-4からは12%であった。F0-1症例の中では年齢が60歳以上、F2-4症例の中では年齢40歳以上が発癌関連因子であり、さらにF2-4,40歳以上でSteatosisがある症例では発癌率は19%であった。インターフェロン治療SVR症例438例における解析では、血小板数16万未満、F2-4が発癌リスク因子であり、その中でもやはりsteatosisが存在する症例では発癌率が28%と高率であり、steatosisがなくてもBMI26以上であれば、9%が発がんした。したがって、steatosis、肥満などの代謝性因子は、発がんリスク因子であることが、本解析により明らかとなった。肝生検所見を除外して、一般検査のみでの発癌リスク解析を行ったところ、最も上位のリスク因子はFib-4であった。Fib-4はAST、ALT、血小板数、年齢から算出される非侵襲的肝線維化予測値であるが、Fib-4が1.45未満からの発がんはなく、1.45-3.25からは6%、3.25以上からは15%で発がんした。また、高血糖、BMI25以上も発癌と関連した。以上の結果から、肝生検を施行しなくても、一般検査から発がんの高リスク症例の道程が可能であることが証明された。C型慢性肝炎に対するインターフェロン治療において、HCVRNAが陰性化したのちに再燃する現象に関連する因子についてデータ・マイニング手法を用いて解析した。その結果、再燃と関連したのは、高齢、HCVRNA陰性化時期、RBV投与量、性別、およびISDR変異であった。HCVRNAが4週以内に陰性化した症例からの再燃は11%、8週以内だと24%、12週以内だと37%であり、12週以降にHCVRNAが陰性化した症例からの再燃は70%であった。5-12週でHCVRNAが陰性化した症例に限定して、再燃に関連する因子を解析した結果、全体の再燃率は30%だが、60歳以上、女性、RBV投与量が10mg/kg/day未満が、再燃関連因子であった。5-8週でHCVRNAが陰性化した60歳未満の症例で、RBV投与量が10mg/kg/day以上であれば、再燃率は最も低く10%であったのに対し、9-12週でHCVRNAが陰性化した60歳以上の女性の再燃率は最も高く、65%であった。さらにHCV遺伝子変異も組み込んだ解析では、60歳以上でISDRの変異が0-1の症例の再燃率が最も高く55%であった。以上の結果から、12週以内にHCVRNAが陰性化した症例では、通常は48週間の治療で十分であると考えられてきたが、年齢、性別、ISDRの解析により、再燃のリスクのある症例を同定することが可能であり、これらの症例にはRBV投与量が10mg/kg/day以上になるように十分な治療を行う必要があり、延長投与も考慮すべきであることがあきらかとなった。Core遺伝子は、再燃と関連しないことも明らかとなった。C型慢性肝炎における肝発癌リスクを予測するアルゴリズムを作成するために、データマイニング手法を用いて、武蔵野赤十字病院でインターフェロン治療を行いSVRが得られず、その後抗ウイルス療法を行うことなく5年以上観察できた症例を対象として、5年以内に発癌するリスクを予測するアルゴリズムを構築した。一般検査を用いた解析では、年齢、血小板数、アルブミン値、AST値が発癌と関連した因子として抽出され、これらの因子の組み合わせで、5年以内の発がん率が0%から21%までのグループを同定できた。一方、肝生検所見を含めた、より詳細な解析で構築された発癌予測モデルでは、アルブミン値、FIB-4、血糖値、肝脂肪化が発癌関連因子として抽出された。アルブミン値、FIB-4は肝線維化を反映する因子として有意になったと推察されるが、血糖値、肝脂肪化は、肝線維化とは独立して発癌と関連しており、発癌リスクを評価する上で重要な臨床マーカーであった。

これらの代謝性因子に対して治療を行うことで、発癌が抑止される可能性が仮説として示唆されるが、実際の治療介入で発癌抑止が得られるかは長期にわたる前向き研究が必要である。ペグインターフェロン・リバビリン併用療法で12週以降にHCVが陰性化したlate responder症例では、ガイドライン上では通常の48週間の治療を24週間延長し、72週間の治療を行うことが推奨されている。しかしながら、延長治療を行っても約半数の症例で治療終了後にウイルスが再出現し、肝炎が再燃する。その要因をデータマイニング解析で分析したところ、年齢と総リバビリン投与量が再燃を規定する最も重要な因子であり、late responderからの再燃を抑止するために必要な総リバビリン量は5g/kgであった。
災害伝承を教訓とするための発展的アクティブラーニング防災教育教材の開発

現在の防災教育は災害に遭遇した際の行動についてのみ教えることが多く、災害の基礎知識について学習できる環境は大変少ない。被災時の緊迫した状況下では正確な状況判断の基準となる災害の基礎知識が重要となる。本研究では、小学校児童が有している自然災害に対する基礎知識の実態把握を行った上で、防災教育上、欠落している部分を補うための教材開発を試みる。自分たちが住んでいる地域の自然災害に関する伝承記録を題材にし、地域の特徴や災害の歴史を学びつつ、それに関する災害の基礎知識を学習できる、伝承記録を題材にした学校と地域の連携・協働の強化に繋がる教材で、かつ児童自ら伝承記録を登録し、それを公開することで他の学校の教材にもなり得るような発展的アクティブラーニング型e-learning教材の開発を目指す。さらには、海外の災害事例についても調査し、海外の伝承記録についても網羅することで、児童にグローバル教育を行う上での基礎資料として使えるようにするほか、代表的な教材を英訳することで、海外の小学校において日本の防災教育を使用できるようにし、日本の防災教育の海外展開を目指す。平成30年度は、1)国内の小・中・高等学校の教員に対して、自然災害に対する基礎知識の保有率の調査を実施したほか、2)海外の津波経験国であるスリランカ民主社会主義共和国での小学校教員に対する自然災害基礎知識保有率調査の実施、および3)小学校児童への同様の調査実施への協力要請を行い、4)本研究の目的について説明会を実施し、開発を目指す教材づくりへの要望調査を実施した。また、5)国内の過去あるいは平成30年度に発生した災害を対象として、伝承記録の掘り起こし調査を実施した。国内の各学校において、まずは教員の自然災害に関する基礎知識保有率調査を実施できたほか、小学校児童へのアンケート調査設問事項の決定、実施時期および実施校の決定もできた。また、スリランカ民主社会主義共和国の小学校教員への基礎知識保有率調査を行い、同様のアンケート調査を小学校児童に対して実施することへの協力確約も取れるなど、基礎知識保有率調査が大きく進んだ。加えて、平成30年度に発生した自然災害の調査を実施するとともに、これらの災害も含む伝承記録調査も前年度に引き続き調査でき、教材づくりの基礎となる資料のアーカイブ化も順調に進み、業者との打ち合わせもこれらに沿って実施できるなど、今のところ順調な進捗状況と言える。令和元年度は、前年度までに引き続き、災害伝承記録の掘り起こし調査の実施、災害のカテゴリー化を進めるとともに、前年度に実施できなかった国内外の小学校児童への自然災害に関する基礎知識保有率調査を早い段階で実施する。これらの結果を基に、教材内容を確定の上、教材のトライアル版の作成を行った上で、最終版を作成し、協力校において、教材使用の効果についての調査を実施する。現在の防災教育は災害に遭遇した際の行動についてのみ教えることが多いが、被災時の緊迫した状況下では正確な状況判断の基準となる災害の基礎知識が重要となることから、本研究では、小学校児童が有している自然災害に対する基礎知識の実態把握を行った上で、防災教育上、欠落している部分を補うための教材開発を試みる。即ち、地域の自然災害に関する伝承記録を題材にし、地域の特徴や災害の歴史を学びつつ、それに関する災害の基礎知識を学習できる、伝承記録を題材にした学校と地域の連携・協働の強化に繋がる教材で、かつ児童自ら伝承記録を登録し、それを公開することで他の学校の教材にもなり得るような発展的アクティブラーニング型e-learning教材の開発を目指す。また、海外の災害事例についても調査し、海外の伝承記録についても網羅することで、児童にグローバル教育を行う上での基礎資料として使えるようにするほか、代表的な教材を英訳することで、海外の小学校において日本の防災教育を使用できるようにし、日本の防災教育の海外展開を目指す。平成29年度は、1)大阪府、岡山県、宮城県などの各教育委員会・小学校への研究実施に関する説明を実施し、2)小学校児童の自然災害に関する基礎知識の実態把握調査の依頼などを行った。また、3)協力いただく学校等において初等教育において求められる防災教育についての要望調査を実施した上で、業者と教材開発内容について打ち合わせをしたほか、4)過去あるいは平成29年度に発生した災害を対象として、伝承記録の掘り起こし調査を行った。関西、四国、中国、東北地方の教育委員会に本研究の概要説明を実施し、アンケート調査を含む本研究への協力を依頼できたほか、防災教育への要望調査も開始できた。その調査を基に、業者との教材開発内容の打ち合わせも順調に進んでいる。また、スリランカの小学校へも概要説明と協力依頼を実施できた。初年度としては、当初の予定に沿って概ね順調に進展している。

さらには、海外の災害事例についても調査し、海外の伝承記録についても網羅することで、児童にグローバル教育を行う上での基礎資料として使えるようにするほか、代表的な教材を英訳することで、海外の小学校において日本の防災教育を使用できるようにし、日本の防災教育の海外展開を目指す。平成30年度は、1)国内の小・中・高等学校の教員に対して、自然災害に対する基礎知識の保有率の調査を実施したほか、2)海外の津波経験国であるスリランカ民主社会主義共和国での小学校教員に対する自然災害基礎知識保有率調査の実施、および3)小学校児童への同様の調査実施への協力要請を行い、4)本研究の目的について説明会を実施し、開発を目指す教材づくりへの要望調査を実施した。また、5)国内の過去あるいは平成30年度に発生した災害を対象として、伝承記録の掘り起こし調査を実施した。国内の各学校において、まずは教員の自然災害に関する基礎知識保有率調査を実施できたほか、小学校児童へのアンケート調査設問事項の決定、実施時期および実施校の決定もできた。また、スリランカ民主社会主義共和国の小学校教員への基礎知識保有率調査を行い、同様のアンケート調査を小学校児童に対して実施することへの協力確約も取れるなど、基礎知識保有率調査が大きく進んだ。加えて、平成30年度に発生した自然災害の調査を実施するとともに、これらの災害も含む伝承記録調査も前年度に引き続き調査でき、教材づくりの基礎となる資料のアーカイブ化も順調に進み、業者との打ち合わせもこれらに沿って実施できるなど、今のところ順調な進捗状況と言える。平成30年度は、初年度に引き続き、災害伝承記録の掘り起こし調査を実施し、災害のカテゴリー化を進めるほか、初等教育において求められる防災教育についての要望調査も継続して実施していく。また、小学校児童の自然災害に関する基礎知識の実態把握調査を実施する。これらの結果を基に、特に初等教育に必要とされたものを中心に教材項目とし、これと伝承記録の掘り起こし調査で自然災害の種類によってカテゴリー化された伝承記録とをリンクさせていく。業者との教材内容についての打ち合わせも継続していき、システムのベース部分の開発を開始する。令和元年度は、前年度までに引き続き、災害伝承記録の掘り起こし調査の実施、災害のカテゴリー化を進めるとともに、前年度に実施できなかった国内外の小学校児童への自然災害に関する基礎知識保有率調査を早い段階で実施する。これらの結果を基に、教材内容を確定の上、教材のトライアル版の作成を行った上で、最終版を作成し、協力校において、教材使用の効果についての調査を実施する。初年度に実施するはずだった小学校児童の自然災害に関する基礎知識の実態把握調査を実施することができなかったことによる郵送費等、および人件費の繰越金が生じたため。前年度に実施するはずだった小学校児童の自然災害に関する基礎知識の実態把握調査を実施しなかったため、郵送費等、および人件費の繰越金が生じたため。また、それによる業者によるトライアル版作成が次年度初めに延期したため。これらの金額については、両方とも次年度初めに実施、作成する。
過去100年間の大地震の震源過程解析と全国アスペリティマップの作成

本研究では1900年代に日本付近で起きたM6.5以上の地震について気象庁や大学が設置した強震計の記録を収集し、それらを用いてこれらの震源過程を解析して日本付近のアスペリティの分布、大地震が再来している地域については破壊過程の再現性や連動性の地域差、アスペリティの特徴を明らかにしようというものである。収集すべき煤書きまたはインク書きの記録は全部で約3500枚でこれらを収集しパソコンに画像として取り込み、デジタイズを行ってデジタルデータ化した。解析から以下のようなアスペリティの特徴が見えてきた。★アスペリティの場所はあらかじめ決まっている。★個々のアスペリティの大きさもあらかじめ決まっている。★アスペリティは重なることなく離散的に存在する。★アスペリティの大きさは場所による。★隣り合うアスペリティが単独で起こる場合と連動して起こる場合がある。★余震はアスペリティの周りを囲むように起こる。★破壊開始点はアスペリティから離れている。★サイスミックカップリング率にも地域的特徴がある。この研究により、今後起こるかもしれない大地震に備えるためにはあらかじめアスペリティの位置を押さえるということが重要であるということが明らかになった。地震時の断層すべりは決して一様ではなく、大きくすべるところ(アスペリティ)とそうでないところがある。このような不均一性は地震の発生パターンや強震動の発生を規定すると考えられている。本研究では1900年代に日本付近で起きたM6.5以上の地震について、気象庁が設置した強震計の記録を収集し、震源過程を解析して日本付近のアスペリティ分布、大地震が再来している地域については破壊過程の再現性や連動性の地域差、内陸地震に関しては破壊パターンと活断層の形状を明らかにしようとしている。収集すべき煤またはインク書き記録は全部で約3500枚、そのうち今年度約2000枚を収集した。解析は主に東北地方の沈み込みに伴う地震を選び、解析手法を確立し、東北地方のアスペリティマップを作成した。三陸沖では、●アスペリティは重なることなく離散的であること、●その場所はあらかじめ決まっているということ●アスペリティサイズはおおむね30km程度で、単独で地震を起こしたとするとM7クラスであること●隣り合うアスペリティが連動してすべると十勝沖地震のようにM8クラスの地震になるうるということ●破壊は浅い方から深い方へ進展すること●アスペリティにおけるカップリング率はほぼ100%であることという特徴を明らかにすることができた。また、東北地方の太平洋側のアスペリティの場所を特定することができた。収集すべき煤書きまたはインク書きの記録は全部で約3500枚でこれらを収集しパソコンに画像として取り込み、デジタイズを行つてデジタルデータ化した。
大振幅ゴールドストーンボソン励起による非平衡相転移の研究

自発的対称性の破れを伴った相転移を起こす物質では、フォノンやマクノンのような系の対称性の破れに関わるゴールドストーンボソンが発現する。本課題は、非平衡相転移の物理を明らかにすることを目標としてゴールドストーンホソンの直接励起に注目していた。当該年度は、1MV/cm超の電場強度をもつTHz光を光励起された半導体に照射することで束縛キャリアのイオン化に成功した。ゴールドストーンボソン励起による相転移だけでなく、モット絶縁体も含めたよりさまざまな系における相転移現象を包括的に調べるための新たな実験手法を確立することができた。ゴールドストーンボソンに共鳴した高強度THz光源は、瞬間的な高電場パルスであるため、束縛キャリアをイオン化するために用いることも可能である。束縛キャリアをイオン化して自由キャリアへと励起できれば、モット絶縁体から金属への相転移を引き起こすことも可能である。そこで、束縛されて凍結したキャリアのイオン化を目的として、光励起した試料にTHz光を照射した。可視領域の連続光で励起した半導体GaAs量子井戸に繰り返し1kHzでTHz光を照射することで、発光の増大を観測することができた。これは束縛準位に捕獲されて発光に寄与しなかった光キャリアがTHz光によってイオン化され、自由キャリアとなったことを意味している。定常状態の自由キャリア数に比べて、イオン化によって自由キャリア数は10000倍にも達することがわかった。光キャリアのうち、束縛準位に捕獲される割合は自由キャリア数に比べて1%程度と小さいが、THz光の繰り返し時間1msの間に蓄積された束縛キャリアを一気にイオン化することで10000倍もの自由キャリア生成が可能になった。また、計算との比較から束縛エネルギーを見積もることができ、40meVの深い束縛準位に捕獲されたキャリアすら完全にイオン化できていることがわかった。当該年度は、相転移現象において重要なモードであるGoldstoneボソンが多くの物質で存在するTHz領域の光源の開発を目標に研究を行い、電場強度にして1MV/cm超の世界最高強度のTHz光源の開発に成功した。また、発生させたTHz光を半導体に照射することで、励起状態からの緩和過程で観測される発光現象を初めて観測した。現在、その励起メカニズムの解明を目指した実験の準備を行なっている。従来の可視光照射による相転移現象は、励起状態を介して異なる基底状態への遷移が雪崩的に広がっていくことで起こると考えられている。したがって、THz光を用いた相転移現象の研究においても、まずTHz光で物質中に励起状態をつくることが必要である。そこで、比較的容易にキャリアの励起状態をつくることのできる半導体物質に注目し、今回発生に成功した高強度のTHz光を用いて励起状態の生成を試みた。THz光を半導体に照射することで、発光現象を観測することに初めて成功した。発光現象は、バンド間遷移に伴う励起状態から基底状態への緩和過程で観測される。したがって、今回THz光で半導体中に励起状態を生成することができたことを示している。これまで、THz光のみの照射で半導体からの発光現象を観測することはできていなかった。これは相転移現象の研究にこれまでのTHz光強度では全く不十分であったことを示唆している。今回のTHz光源の高強度化は相転移現象の研究において必要不可欠なことであった。半導体中において励起状態を生成できたことは、今後THz光を用いた相転移を調べていく上で非常に意味があることである。THz光照射での半導体中の励起過程を明らかにすることは、相転移現象を調べる上でも重要なことであり、現在励起メカニズムの解明を目指した実験の準備を行なっている。自発的対称性の破れを伴った相転移を起こす物質では、フォノンやマクノンのような、系の対称性の破れに関わるGoldstoneボソンが発現する。本課題は、THz領域に存在するGoldstoneホソンの直接励起を利用して非平衡相転移の物理を明らかにすることを目標としている。採用1年目は励起光源の開発に費やし、電場強度にしてIMV/cm超のTHz光源の開発を行った。励起光源の評価のための試料として半導体GaAsを用いた実験を行い、THzパルスで半導体中に励起状態を生成することができ近赤外領域の発光を観測することができた。一方、相転移物質では発光分光法を用いることができない。そこで当該年度は、新たにプローブのための光源の開発をおこなった。また、採択1年目の結果について解析を行い論文にまとめた。測定光源として自己位相変調による白色パルスを採用した。これによって、ある一点の周波数での時間変化だけでなく、スペクトルの時間発展を測定することができて、THzパルスの照射による変化を解析および理解する上で大きな利点となる。さらにCCDと分光器を用いて1kHzでポンププローブ系を構築し高感度に小さな変化まで測定できるようにした。この白色パルスを用いて、先の半導体GaAsに対してTHzパルス励起のポンププローブ分光を行った。数百psに及ぶ非常に長い吸収変化が観測された。またスペクトルの変化が、光励起によるスペクトル変化とよく一致した。このことからキャリア増幅による吸収変化と同定することができ、THzパルスによる励起でキャリアが実励起されていることが明らかになった。これは白色を用いてスペクトル変化を一度に測定したことでわかったことである。

このように、スペクトル変化をポンププローブ分光でもはっきりと測定することができるようになり、測定光源の開発は達成できたといえる。自発的対称性の破れを伴った相転移を起こす物質では、フォノンやマクノンのような系の対称性の破れに関わるゴールドストーンボソンが発現する。本課題は、非平衡相転移の物理を明らかにすることを目標としてゴールドストーンホソンの直接励起に注目していた。当該年度は、1MV/cm超の電場強度をもつTHz光を光励起された半導体に照射することで束縛キャリアのイオン化に成功した。ゴールドストーンボソン励起による相転移だけでなく、モット絶縁体も含めたよりさまざまな系における相転移現象を包括的に調べるための新たな実験手法を確立することができた。ゴールドストーンボソンに共鳴した高強度THz光源は、瞬間的な高電場パルスであるため、束縛キャリアをイオン化するために用いることも可能である。束縛キャリアをイオン化して自由キャリアへと励起できれば、モット絶縁体から金属への相転移を引き起こすことも可能である。そこで、束縛されて凍結したキャリアのイオン化を目的として、光励起した試料にTHz光を照射した。可視領域の連続光で励起した半導体GaAs量子井戸に繰り返し1kHzでTHz光を照射することで、発光の増大を観測することができた。これは束縛準位に捕獲されて発光に寄与しなかった光キャリアがTHz光によってイオン化され、自由キャリアとなったことを意味している。定常状態の自由キャリア数に比べて、イオン化によって自由キャリア数は10000倍にも達することがわかった。光キャリアのうち、束縛準位に捕獲される割合は自由キャリア数に比べて1%程度と小さいが、THz光の繰り返し時間1msの間に蓄積された束縛キャリアを一気にイオン化することで10000倍もの自由キャリア生成が可能になった。また、計算との比較から束縛エネルギーを見積もることができ、40meVの深い束縛準位に捕獲されたキャリアすら完全にイオン化できていることがわかった。当初の計画であった1年目で開発した高強度THz光源を用いた励起での光学応答を測定するためのプローブ光源の開発を達成した。プローブ光源の評価に半導体を用いた実験を行い、高感度に吸収変化が測定することが確認できた。さらに、1年目の実験結果について解析を行い論文にまとめた。以上のことから、当初の計画以上の進展であると自己評価する。採択1年目、2年目で開発した励起光源、プローブ光源を用いて相転移物質のゴールドストーンボソン励起による相転移の探索を行う。有機導体やマルチフェロイクスなど多くの物質を用いた実験を行い、系統的な解析を行う。また、励起光源の強度が弱くて相転移が起こせない場合は、Thz光源のさらなる高強度化を目指す。それには、結晶を冷却させフォノンの吸収を高周波側にシフトさせたり、結晶中に構造を書き込み、発生したTHzパルスを効率的に自由空間に取り出すことで達成する。
フォトクロミック分子導入による光機能性タンパク質の開発と機能メカニズムの解明

モデルタンパク質としてニワトリ卵白リゾチームを選び,位置選択的にジアリールエテン誘導体を導入した光応答性リゾチームを合成し,ジアリールエテン部分のフォトクロミズムに伴って酵素活性が可逆的に変調できることを明らかにした.そして,酵素活性の変化に応じて蛍光が変化する系を設計した.さらに,酵素活性と立体構造の相関,反応の素過程のダイナミックスに対する知見を得た.モデルタンパク質としてニワトリ卵白リゾチームを選び,位置選択的にジアリールエテン誘導体を導入した光応答性リゾチームを合成し,ジアリールエテン部分のフォトクロミズムに伴って酵素活性が可逆的に変調できることを明らかにした.そして,酵素活性の変化に応じて蛍光が変化する系を設計した.さらに,酵素活性と立体構造の相関,反応の素過程のダイナミックスに対する知見を得た.本研究は、フォトクロミズムと酵素タンパク質の特質を活かした新規光機能性材料の開発を目指し、ターゲットとして生体内やエネルギー利用等において重要な反応のひとつである電子移動反応をとりあげ、反応の可逆的制御を目的としている。平成21年度は、モデルタンパク質として立体構造と酵素反応のメカニズムが解明されている酵素タンパク質のひとつであるニワトリ卵白リゾチーム(EC.3.2.1.17)を用いた。酵素タンパク質に導入する光応答基には、代表的なフォトクロミック分子の一つであるジアリールエテン誘導体を、電子受容体部位には蛍光性カチオン色素を用いた。まず、タンパク質の立体構造から光応答基の分子設計および導入位置を検討し、電子供与体部位を有するジアリールエテン誘導体を合成した。そして、タンパク質の特定のアミノ酸残基に位置選択的に光応答基を導入した。得られた修飾タンパク質の精製は、各種分離原理が異なるクロマトグラフィーを用い、光応答基の導入位置は質量分析および等電点電気泳動により決定した。つぎに、合成した光応答性タンパク質について,フォトクロミズムに伴う立体構造、活性、蛍光消光電子移動反応の速度定数、ラジカルイオン対内の逆電子移動反応の速度定数、電子移動反応によって生成したフリーラジカルおよび三重項の生成収量の変化を調べた。その結果、フォトクロミズムに応じて、光応答基導入位置近傍のタンパク質の立体構造および疎水的相互作用の変化が誘起され、電子移動反応の効率を変調できることがわかった。本研究では,フォトクロミズムと酵素タンパク質の特質を活かした光機能性材料の開発を目指している.モデルタンパク質として,立体構造と酵素反応のメカニズムが解明されている酵素タンパク質のひとつであるニワトリ卵白リゾチーム(EC.3.2.1.17)を用いた.酵素タンパク質に導入する光応答基には,代表的なフォトクロミック分子の一つであるジアリールエテン誘導体を選んだ.まず,タンパク質の立体構造と昨年度の実験結果をもとに,光応答基の分子設計および導入位置を検討し,アミノ基を有するジアリールエテン誘導体を合成した.つぎに,この光応答基をタンパク質中の特定のカルボキシル基(Asp87)に位置選択的に導入した.そして,合成した光応答性タンパク質について,光応答基部分のフォトクロミズムに伴う立体構造変化,光反応,酵素反応,キサンテン系色素との相互作用を調べた.その結果,光応答性タンパク質は,一般的なジアリールエテン誘導体と同様のフォトクロミズムを示し,それに応じて,光応答基導入位置近傍のタンパク質の立体構造変化が誘起され,基質および阻害剤との親和性が大きく変調できることがわかった.また,色素分子との相互作用について,蛍光消光反応の速度定数はフォトクロミズムによって変化しないこと,光応答基部分が閉環体の場合には分子内エネルギー移動反応が競争すること,リゾチーム阻害剤存在下では,阻害剤がない場合とは逆に閉環体の方が色素との相互作用が大きいことがわかった.本研究では,フォトクロミズムと酵素タンパク質の特質を活かした光機能性材料の開発を目指している.モデル化合物として,タンパク質の立体構造と酵素反応のメカニズムが解明されている酵素タンパク質のひとつであるニワトリ卵白リゾチーム(EC.3.2.1.17),および,卵白リゾチームとの相互作用が着目されている機能性ペプチドのひとつである卵白アルブミン由来の酵素分解ペプチドを用いた.酵素タンパク質に導入するフォトクロミック部位には,代表的なフォトクロミック分子の一つであるジアリールエテン誘導体を選んだ.まず,昨年度の研究で得られた結果をもとに,ターゲットタンパク質にジアリールエテン誘導体を位置選択的に導入するさいの反応条件を再検討した.その結果,活性中心近傍のリジン残基,および,アスパラギン酸残基に位置選択的に導入した光応答性リゾチームを高収率で得ることができた.つぎに,これらの光応答性リゾチームについて,光応答基部分のフォトクロミズムに伴う立体構造変化,酵素活性,光物理学的特性を調べた.その結果,ジアリールエテン部位のフォトクロミズム応じて,光応答基導入位置近傍の局所的なタンパク質の立体構造変化が誘起され,基質親和性が大きく変調できることがわかった.また,機能性ペプチドとの相互作用についても,フォトクロミズムに応じて可逆的な光制御を行うことができた.さらに,その相互作用を利用して,機能性ペプチドに導入した芳香族化合物の蛍光消光反応の反応収量がフォトクロミズムにより変調できることがわかった.
尿路結石および水腎症発症に関与する遺伝因子の解明

本研究は尿路結石生成に関与すると考えられる3つの膜蛋白について、以下の3つの検討をおこなった。(1)特発性高Ca尿症患者におけるECaC1 (Epithelial Calcium Channel 1:上皮型カルシウムチャンネル1)遺伝子解析(2)尿路結石を合併する頻度が高い腎性低尿酸血症における尿酸トランスポーター(hURAT1)遺伝子解析(3)高Ca尿症から腎石灰化をきたすことが知られているDent病におけるクロライドチャネル5(CLCN5)遺伝子解析2年間の研究の最終年度として、本年に以下の結論を得ることができた。(1)幼児期に尿路結石を呈した特発性高Ca尿症の患者においてECaC1の遺伝子解析をおこなったが、ECaC1遺伝子変異を認めることはできなかった。(2)腎性低尿酸血症の7家系においてhURAT1の遺伝子解析をおこない、6家系にhURAT1遺伝子変異を同定した。変異を認めた6家系のうち5家系ではW258X (nonsense mutation)であり、本邦の腎性低尿酸血症の家系ではW258X変異が高率に認められることが明らかになった。(3)Dnet病においてCLCN5遺伝子異常が存在することは知られていたが、新たに15家系以上の検討をおこない、新規変異を同定することができた。現在、(2)および(3)の研究についてはさらに症例数を増やし、高Ca尿症および高尿酸尿症の分子生物学的解析を続けることを計画している。この2年間の追求により、腎性低尿酸血症における尿酸トランスポーターhURAT1の意義および本邦における変異型を明らかにすることができた。また高Ca尿症を伴うDent病におけるCLCN5遺伝子の関与について新たな情報を得ることができた。【研究の目的】本研究は尿路結石生成に関与すると考えられる3つの膜蛋白およびそれをコードする遺伝子について、遺伝子変異の有無、遺伝子変異と臨床経過との対比を解析することを目的とする。【本年度の研究実績】上皮型カルシウムチャネル(ECaC)は尿中カルシウム排泄およびカルシウム含有結石生成に密接な関連を持つと考えられている。尿酸トランスポーターは共同研究者らにより最近単離され、尿中への尿酸排泄に重要な役割を有すると予測されている。クロライドチャネル5(CLCN5)は尿細管性蛋白尿と尿路結石を合併する疾患(Dent病)の責任遺伝子であるが、本邦での本疾患患者の長期予後と遺伝子変異の関連は不明である。本年度は上皮型カルシウムチャネルおよび、尿酸トランスポーターについてヒト型遺伝子のゲノム構造を明らかにし、そのexon-intron boundaryを増幅することのできるprimerを準備した。CLCN5については既に12年度までに解析の実績があり、今後症例数を増やし遺伝子変異と予後との関連を解析する。本研究で対象とする患者は、(1)尿中カルシウム排泄増加、(2)尿酸排泄増加、および(3)尿細管性蛋白尿症を呈する症例であり、関連病院および複数の病院からの依頼患者の中から選定している。こうした患者において上記の各膜蛋白をコードする遺伝子変異について解析する。東京大学医学部においてはヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針に沿って研究倫理審査委員会が設置されており、今回の研究課題である3件については既に平成13年8月に申請済みで、これまで数回の審議を受けている。その承認をまち、定められた手続きに従い、解析予定の患者および正常コントロールでの遺伝子の解析をスタートさせる予定である。

(2)尿路結石を合併する頻度が高い腎性低尿酸血症における尿酸トランスポーター(hURAT1)遺伝子解析(3)高Ca尿症から腎石灰化をきたすことが知られているDent病におけるクロライドチャネル5(CLCN5)遺伝子解析2年間の研究の最終年度として、本年に以下の結論を得ることができた。(1)幼児期に尿路結石を呈した特発性高Ca尿症の患者においてECaC1の遺伝子解析をおこなったが、ECaC1遺伝子変異を認めることはできなかった。(2)腎性低尿酸血症の7家系においてhURAT1の遺伝子解析をおこない、6家系にhURAT1遺伝子変異を同定した。変異を認めた6家系のうち5家系ではW258X(nonsense mutation)であり、本邦の腎性低尿酸血症の家系ではW258X変異が高率に認められることが明らかになった。(3)Dnet病においてCLCN5遺伝子異常が存在することは知られていたが、新たに15家系以上の検討をおこない、新規変異を同定することができた。現在、(2)および(3)の研究についてはさらに症例数を増やし、高Ca尿症および高尿酸尿症の分子生物学的解析を続けることを計画している。この2年間の追求により、腎性低尿酸血症における尿酸トランスポーターhURAT1の意義および本邦における変異型を明らかにすることができた。また高Ca尿症を伴うDent病におけるCLCN5遺伝子の関与について新たな情報を得ることができた。本研究により、尿路結石生成の分子機序の一端を明らかにすることができたと考えている。
ロールモデル型eポートフォリオを活用したキャリアパス支援システム

従来のロールモデル型eポートフォリオシステムの拡張により学習支援だけでなく、キャリア形成過程におけるリフレクションを促すシステムの開発を行った.具体的な開発機能は以下の通りである;業種・職種別や会社別に分類したロールモデルとの差分の可視化、差分を解消するための推奨履修科目の提示、未活用であった文書解析による職業適性診断・企業マッチング診断、在校生、卒業生のコミュニティ形成のためのSNS機能。これらの研究成果により、eポートフォリオに蓄積された情報が更に有効活用され、在校生、卒業生の両方にとっても有効なシステムへ改善された。日本の少子高齢化により労働人口の減少が進む中,潜在労働力の活用が求められている.国の施策においても,女性・シニアの再チャレンジや,就業体系の多様化,起業の支援などが推進されており,キャリアパスを多様化させることで,潜在労働力の活用を図ることができると期待されている.これまでに,社会で活躍している本学卒業生(ロールモデル)の学生時代の学習履歴・成果などの蓄積データをもとに様々な職種に求められる実践力を数値化し,学生の現在の実践力をロールモデルと比較・分析できるロールモデル型eポートフォリオ(Role Model based e-Portfolio : RMP)システムの提案・構築を行ってきた.本研究では,在校生だけでなく,卒業生の再就職や転職などの支援となり得るマルチキャリアパス支援システムの構築を目指している.本研究は「RMP解析部の拡張開発」,「eポートフォリオ機能の開発」,「キャリアパス支援機能の開発」を柱に研究を進めていった.「RMP解析部の拡張開発」では,卒業後の活躍を反映できるように,蓄積データの種類を増やし,若いロールモデルが中堅のロールモデルを参照できる,卒業生向けの新しい評価指標を構築した.「eポートフォリオ機能」については,これまでオープンソースを用いていたが,本年は,新しい評価指標に対応し,今後もカスタマイズを容易にするために, RMPシステム内に情報入力機能も付加した.「キャリアパス支援機能の開発」については,本学に来ているインターンシップ,新卒の求人の情報,本学のOG会(桜楓会)が所有している求人情報を掲載するページをRMPシステム内に構築した.本学は長年にわたり女子教育に携わっており,様々な分野で活躍する卒業生を多数輩出している.これまでに,社会で活躍している本学卒業生(ロールモデル)の学生時代の学習履歴・成果などの蓄積データをもとに様々な職種に求められる実践力を数値化し,学生の現在の実践力をロールモデルと比較・分析できるロールモデル型eポートフォリオ(Role Model based e-Portfolio(RMP))システムの提案・構築を行ってきた.これらの比較・分析結果は,職業適性判断にも活用することができ,マルチキャリアパス支援への適用が期待できる.本研究では、このシステムを活用した在学生、卒業生を対象としたマルチキャリアパス支援システムの開発を目指しており、これを実現させるために、「RMP解析部の拡張開発」、「eポートフォリオ機能の開発」、「キャリアパス支援機能の開発」の3つを研究課題として取り組んできた。昨年度までに、在校生だけでなく卒業生も利用可能な、業種・職種別/会社別に分類したロールモデルとの比較の可視化と、目標とするロールモデルとの差分を解消するための,推奨履修科目(在学生のみ対象)や推奨取得資格などを提示する機能を構築してきた。また、eポートフォリオに蓄積された文書情報から、エントリーシート作成支援機能や適職診断する機能を開発した。これまで機能は、目標とするロールモデルが明確な場合に利用可能であったが、低学年からのキャリア教育を支援するために、今年度は、個人の能力から適職診断可能な機能の開発を行った。実現方法として、これまで蓄積してきたロールモデルの能力値と学生の各年次の能力値を1次元配列と2次元形状のそれぞれで相関値を算出し、その相関結果が就職の内定結果と相関性があるか検証を行った。その結果、1次元相関を求めることで適職診断を行える可能性を得た。また、2次元相関結果と組み合わせることで、高精度な結果が得られる可能性を得た。日本の少子高齢化により労働人口の減少が進む中、潜在労働力の活用が求められている。国の施策においても、女性・シニアの再チャレンジや、就業体系の多様化、起業の支援などが推進されており、キャリアパスを多様化させることで、潜在労働力の活用を図ることができると期待されている。これまでに、社会で活躍している本学卒業生(ロールモデル)の学生時代の学習履歴・成果などの蓄積データをもとに様々な職種に求められる実践力を数値化し、学生の現在の実践力をロールモデルと比較・分析できるロールモデル型eポートフォリオ(Role Model based e-Portfolio:RMP)システムの提案・構築を行ってきた。本研究では、在校生だけでなく、卒業生の再就職や転職などの支援となり得るマルチキャリアパス支援システムの構築を目指している。本研究は「RMP解析部の拡張開発」、「eポートフォリオ機能の開発」、「キャリアパス支援機能の開発」を柱に研究を進めていった。

本年度において、「RMP解析部の拡張開発」では、未活用だった文書情報を用いて文書解析を行い、ロールモデルの文書データと職種の相関性を利用した適職診断機能の開発を行った。reポートフォリオ機能」については、入力項目の検討を行い、資格や特殊装置経験の項目を追加し、プルダウン方式を採用してユーザーインターフェースについても検討を加えた。「キャリアパス支援機能の開発」については、情報共有のために作成したSNS機能をRMPシステム内に構築した。これにより、eポートフォリオに蓄積された情報が更に有効活用され、在校生、卒業生の両方にとっても有効なシステムへの改善された。
脂質ラフトを裏打ちする構造の超微形態学的検討

これまでの研究により、細胞膜の脂質構成は均一無構造ではなく、脂質ラフトに代表される多様な膜マイクロドメインのモザイク状集合体であることが明らかになってきている。しかし、細胞外側の脂質構成の変化に対応する細胞質側の脂質構成やそれに応じたシグナル伝達分子の局在様式の検討は、まだ十分にはなされていない。本研究の目的は脂質ラフトを同定し、その細胞質側に局在するシグナル伝達関連分子の局在を超微形態学的に検討することであり、研究期間内に以下の研究成果が得られた。Jurkat細胞の表面を5nm-コロイド金標識ライセニンと10nm-コロイド金標識コレラトキシンで標識した後、抗CD3抗体を塗布したカバースリップとインキュベートすることで接着面に免疫学的シナプスを形成させることができた。蛍光顕微鏡を用いた検討では、4°Cで接着面全体にランダムに配列していた脂質ラフトマーカーが、シナプス形成を惹起したときには、接着面の周囲に集積する傾向があることを確認した。これらの試料をグルタールアルデヒド・四酸化オスミウムで二重固定し、型通りエポン包埋試料を作成した。超薄切片を透過型電子顕微鏡を用いて観察し、同様の局在変化が超微形態学的にも確認されたが、同じ脂質ラフトマーカーであっても、ライセニンとコレラトキシンでは分布様式に違いがあり、ライセニンは接着部とその周囲に、コレラトキシンは接着部には少なく、接着周囲部に多く局在していた。これらにより脂質ラフトの構成脂質は、互いに異なる局在を取りうることが明らかとなった。最近の研究により、細胞を覆っている脂質膜は均質無構造ではなく、脂質ラフトに代表される多様な膜微小領域がモザイク状に混在していることが明らかになりつつある。脂質ラフトの細胞質面には種々のシグナル伝達分子が集積すると考えられているが、その実態は十分解明されていない。本研究の目的は、多様な脂質ラフトの分布を明らかにし、それらに対応する細胞質内構造を超微形態学的に同定することであり、平成17年度には以下の研究成果が得られた。1.脂質ラフトの細胞表面での二次元分布の検討:Jurkat細胞を金標識ライセニンあるいは金標識コレラトキシンと混合し、インキュベートし、洗浄後、サイトスピンを用いて細胞をポリリジン処理膜張りグリッドに付着させ、細胞膜断片をグリッドに回収した。細胞膜断片を含むグリッドを可視化処理し透過型電子顕微鏡(日立H-7500)で観察・写真撮影を行い、Ripley's K-function法を用いて二次元分布の形態解析を行った。その結果、コレラトキシン、ライセニンともに径50nm前後のマイクロクラスターを形成していること、2つのマーカーの分布は相互に無関係であることが明らかになった。2.脂質ラフトの細胞質面の同定の試み:未固定のJurkat細胞をペレットにし、2枚の薄い銅板の間に挟み、液体窒素冷却イソペンタン・プロパンで急速凍結した。銅板を剥がすことで凍結割断し、炭素-白金-炭素の蒸着により凍結レプリカを作成した。レプリカ・細胞複合体をSDS処理し、洗浄後ライセニンとコレラトキシンを用いて免疫染色を行った。その結果、コレラトキシン、ライセニンともに割断された細胞膜にランダムな染色像が認められた。今後、細胞質面のマーカーと二重染色を行い、脂質ラフトの裏側の構造を明らかにしていく予定である。しかし、細胞外側の脂質構成の変化に対応する細胞質側の脂質構成や、それに応じたシグナル伝達分子の局在様式の検討はまだ十分にはなされていない。本研究の目的は脂質ラフトを同定し、その細胞質側に局在するシグナル伝達分子の局在を超微形態学的に検討することであり、平成18年度には以下の研究成果が得られた。

免疫学的シナプス形成時の脂質ラフトマーカーの局在変化の検討:Jurkat細胞の表面を4°Cで5nm-コロイド金標識ライセニンおよび10nm-コロイド金標識コレラトキシンで標識し、抗CD3抗体を塗布したカバースリップとインキュベートすることで、接着面に免疫学的シナプスを形成させることができた。蛍光顕微鏡を用いた検討では、4°Cで接着面全体にランダムに配列していた脂質マーカーが、37°Cでシナプス形成を惹起したときには接着面の周辺に集積する傾向があることを確認した。これらの試料をグルタールアルデヒド・四酸化オスミウムで二重固定し、型どおりエポン包埋試料を作成した。超薄切切片を透過型電子顕微鏡を用いて観察し、同様の局在変化が超微形態学的にも確認されたが、ライセニンとコレラトキシンでは分布様式に違いかあることを発見した。平成19年度は、同様の実験系と急速凍結・凍結置換固定法を用いていろいろな脂質マーカーとシグナル伝達分子や接着分子の局在の同時観察を行う予定である。すべての細胞の表面は脂質を主な構成要素とする細胞膜で覆われており、細胞内外の境界を形成するばかりではなく、栄養分の取り込み、チャネルやリセプターの局在、さらにはシグナル伝達の場として細胞膜の重要性が明らかになっている。近年では脂質ラフトのような特異な組成を持った膜微小領域の検討が進められ、細胞膜表面の脂質の局在が細胞膜内面の分子の局在に影響を及ぼす可能性が示唆されている。本研究では細胞表面の脂質ラフト関連分子を同定し、さらにそれに対応した細胞内分子の局在を超微形態学的に検討した。平成19年度には以下の研究成果が得られた。急速凍結置換固定法を用いた脂質ラフトマーカーの局在の検討Jurkat細胞の表面を4°Cでビオチン標識コレラトキシンとHis Venusライセニンで標識後抗CD3抗体を塗布したカバースリップとインキュベートすることで接着面に免疫学的シナプスを形成させた。4°Cおよび37°C加温後に急速凍結し、2%パラフォルムアルデヒドと0.015%グルタールアルデヒドを含むアセトンで-80°C,3日間凍結置換を行った。アセトンをエタノールに置換し、LRWhite樹脂に包埋し-20°Cで紫外線重合した。超薄切試料を金標識二次抗体でラベルし、透過型電子顕微鏡で観察した。その結果、コレラトキシン、ライセニンともに免疫学的シナプスに局在することが明らかとなった。さらに37°Cで加温したときには蛍光染色で見られたのと同様に、ライセニンは接着面とその周囲に、コレラトキシンは主としてシナプス周囲に局在していた。これらより脂質ラフトの構成脂質ごと異なる局在を示すことが明らかとなった。
保守革命の教養理念-「探求者」の精神史的系譜を求めて

保守革命の思想家たちの世界観は、ゲーテ以降の伝統的なドイツ教養理念に深く根ざしている。シュペングラーは「無限」への意志、「超越」への意志を西洋文化の特質と見なし、それを「ファウスト的」と呼ぶことによって、ゲーテの「ファウスト」とニーチェの「探求者」を結び合わせた。エルンスト・ユンガーの理想とした「戦士」にも、フマニテートの血が流れている。トーマス・マンもまたドイツ的市民性の根底に、カントに遡る「倫理」を見出した。本研究は、保守革命思想の根底に潜む教養理念を析出し、これまでナチズムやフェルキッシュ運動との関連でしか考察されてこなかった保守革命の思想をフンボルトに淵源するドイツ教養理念の精神史の中で捉え直すことを目的とする。本年度は、主としてシュペングラーとエルンスト・ユンガーの教養理念について考察した。『西洋の没落』でシュペングラーは、春・夏・秋・冬という季節の推移のアナロジーで世界史の諸文明の発展と没落を不可避の運命として説いたが、その歴史認識を支えていたのは、ヴァイマル共和国において顕在化する大衆社会への批判的眼差しであった。大衆社会における教養市民層の無力をニーチェの「末人」概念によって批判したシュペングラーは、「知能と貨幣」に基づく政治の現状を「文明」期の頽落現象と見なしつつ、不可避の没落を威厳をもって遂行するためのカエサル主義の到来を覚醒存在としての「ファウスト的人間」に求めたのである。ユンガーもまた、教養市民層の築いた社会的秩序の打破を求める。ヴァイマル期の大衆社会を唾棄するユンガーは、安楽を食る大衆=市民にニーチェ的な「高貴な人間」である「冒険者」=「労働者」を対峙させるが、そのモデルとなったのは第一次大戦に赴いた「戦士」たちであった。鉄兜の下にのぞく戦士たちの真剣な顔は、「秘められたドイツ」とユンガーの呼ぶ根源的価値を体現しているが、それはけっして猛々しい情熱だけを意味しているのではない。『忘れえぬ人々』に収められた追悼文「カスパル・ルネ・グレゴリ」を読めば、ユンガーの理想とした「戦士」が、安楽さに汚染される前のフマニテートをもった人間であることがわかる。本年度は、シュペングラーについての昨年度の考察を論文「シュペングラーにおける「ファウスト的」なるもの」にまとめた。その過程で判明したのは、いっけん奇矯な歴史哲学を語るかに見えるシュペングラーの『西洋の没落』が、ゲーテ以降の伝統的なドイツ教養理念に深く根ざした世界観を内包していることである。歴史上存在した八つの高度文化のうちの一つである西洋文化を「ファウスト的」と呼んだシュペングラーは、この命名によって西洋文化の本質を「無限」への意志、「超越」への意志をもつものと規定した。孤独と夜を好む「ファウスト的魂」は地上的なものに飽き足らず、無限の空間に分け入ろうとする。その情熱を体現するのがゴシック建築であり、フーガの技法であり、「内面の発展」をえがく教養小説である。これら、いずれもドイツ的と言い換えることの可能な文化の形態は、それが「意志の文化」であると言われることによってニーチェと結びつく。「意志」と「理性」のどちらが優先するか、という西洋哲学史の重要問題のひとつを取り上げたシュペングラーは、「意志」を優先するのが「ファウスト的」人間であり、とりわけニーチェがそうであったと言う。「ファウスト的」世界像の純粋空間は感覚的な「アポロン的」空間を克服した「力への意志」としての拡がりであると言うことによって、さらには「ツァラトゥストラ」における「向こう岸への憧れ」を称揚することによって、シュペングラーはゲーテの「ファウスト」とニーチェの「探求者」を結び合わせるのである。本年度は、ナチスのイデオローグたちの教養をめぐる言説を検討し、保守革命思想の教養理念の同時代における独自性を明らかにする予定であったが、3.11以後の状況に身を置きつつこの問題を考えていくうちに、思考はフクシマをめぐる日本の対応とドイツの対応との比較考察へと向かった。日本の政府とマスメディアが原発と放射能の安全宣伝に終始したのに対し、ドイツのマスメディアは事故直後からその危険性を大きく報道し、政府もまた直ちに「倫理委員会」を立ち上げて哲学者や社会学者を含む識者たちに原発存続の可否を諮った。

その答申を受けてドイツは2022年までにすべての原発を廃止する決定を下したのであるが、そこに見られたのは技術的安全性とは異なる倫理的・文明論的次元で原発の存続を考えようとする姿勢であり、その背後にはカントやフンボルトに遡るドイツ教養理念の精神史的系譜の遺産が横たわっているのを見ることができる。学生および院生との討議を通して明らかになったのは、以下の三点に要約できるドイツ教養理念との関わりである。1)啓蒙の精神-カントに遡る、自分の頭(悟性)で考えることを重要視する精神。2)理想主義の精神-フンボルトに遡る、人間形成を最重要視する精神。3)ファウスト的精神-ゲーテに遡る、無限への意志を重んじる精神。以上の精神はいずれも、「専門家」の言説を無批判に受け入れ、経済的利益を優先し、徹底的に考えることを忌避して真実を糊塗しようとした日本の状況と鋭い対立をなすが、こうした精神は、わけてもファウスト的精神を称揚したシュペングラーを介して、同時代の保守革命思想と深く関わっている。