hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
恐竜の各分類群の摂食様式の違いと初期放散の時期の違いの関係の解明

恐竜の初期放散と食性の関連についての研究を行った。食性復元の新手法の開発を目指したが、現生哺乳類での新食性復元手法の有効性の検証にとどまり、恐竜への適用にはいたらなかった。一方、恐竜および哺乳類の足の形態および体サイズの分布と、初期放散時の体サイズの進化との関連から、非蹠行性(蹄行性および指行性)の足の形態が、恐竜形類でも哺乳類でも体サイズの規制要因となり、初期放散後の体サイズの大型化と小型の種の不在の原因である可能性が高いこと、恐竜形類が中生代唯一の非蹠行性であるために中大型の体サイズを寡占できた可能性を初めて指摘した。本研究では歯化石の微細な傷(マイクロウェア)に基づく恐竜類の食性の復元、および恐竜の分類群ごとの食性の違いがどのようにその放散時期に影響を与えたのかを調べることを目的にしている。特にマイクロウェアの分析では従来の電子顕微鏡写真の観察による主観的な分析ではなく、レーザ顕微鏡により化石表面の三次元座標データを取得し、“表面粗さ"の国際工業規格ISO25178によって数量化する、恐竜には未適用の手法を用いることを目指している。まずは、新手法が実際に化石に適用できるのかを調べるために、詳細な食性情報が既知の現生ニホンジカ個体群を用いて、ISOパラメータがどの程度の精度で食性を復元できるのかを調べている。国立科学博物館のレーザー顕微鏡を用いて、データの収集を行っている。これまでのところ一部のISOパラメーターと食物中の草本量とのには有意な相関が得られており、新手法を用いることで従来の電子顕微鏡を用いた手法よりも高精度な食性復元が行える可能性がある。一方、新しい手法では哺乳類の比較用データの収集等に時間がかかり、その成果が恐竜化石に反映できるようになるまでには、まだ時間が必要である。そのため、従来の電子顕微鏡写真を用いたマイクロウェアの観察を日本産の竜脚類恐竜について行った。また、恐竜全体の初期放散と移動様式の関係についても研究を進めている。恐竜に見られる指行性は分類群に関わらず中大型の体サイズで適応的である可能性があり、恐竜が出現後に大型化を遂げるた一方で、同時代のしょ行性のワニ類や哺乳類は大型化の傾向を見せなかったのは、指行性としょ行性の違いが原因の一つの可能性がある。本研究では恐竜の放散の時期が食性によって違う点に着目し、食性が放散時期に影響したかどうかを明らかにすることを目的として研究を行った。食性の復元方法としては、共焦点レーザー顕微鏡を用いて摂食時に歯についた微細な傷(マイクロウェア)を利用することを目指した。共焦点レーザー顕微鏡を用いたマイクロウェアの解析は新しい手法であるため、まずは食性の明らかな現生哺乳類を用いて手法の有用性の検証を行った。東京大学大学院新領域創成科学研究科の久保麦野助教と山田英佑博士と共同で研究を進めており、定量的な表面粗さの指標のいくつかがシカの種内集団の食性の違いやイノシシの野生個体と飼育個体(ブタ)の食性の違いと関連していることが明らかになりつつある。一方で、近縁種が生存していない恐竜などの三畳紀主竜類への適用には、まだ解決すべき課題が多い。共焦点レーザー顕微鏡を使用して、最古の恐竜が見つかるイスキグアラスト層の四肢動物の歯の咬耗面のマイクロウェアを調べた結果、主竜形類のリンコサウルス類ではマイクロウェアが保存されていなかったが、哺乳類に近縁な獣弓類ではマイクロウェアを確認することができた。今後も研究を進めていくことで、哺乳類にいたる系統でどのように咀嚼方法が変化してきたのかをマイクロウェアを用いて詳細に明らかにできる可能性がある。恐竜全体の放散に関しては、恐竜の体サイズが、ほぼ体重1kg以上に限られることに着目し、これが恐竜と類似する足関節の形態をみせる現生哺乳類の指行性および蹄行性の分類群の体サイズ分布と共通することを明らかにした。さらに恐竜の放散後の体サイズ進化のパターンと、指行性、蹄行性の北米化石哺乳類の放散後の体サイズ進化パターンが類似することも明らかにし、指行性が恐竜形類の初期放散および体サイズに大きく寄与している可能性を初めて指摘する論文を出版した。三次元座標を用いたマイクロウェアの解析は、新しい手法であり、方法論が確立していない。そのため現状では恐竜への適用をめざして、食性が既知の現生哺乳類を用いて食性復元の信頼性を確かめている。ただ、この検証作業そのものに報告する価値があるので、性急には進めず、まずは哺乳類を用いた検証研究を論文として完成することを目指している。また、本務である博物館の仕事が忙しかったこともあり、予定していた国際学会への参加や海外での標本調査は見送った。

古生物学レーザー顕微鏡によるマイクロウェアの解析は予想以上に時間がかかることがわかった。しかし、食性が既知の哺乳類を用いた新手法の復元精度を測る研究を、まずはしっかりと進め、科研費を用いた研究成果の発信のために、まずは哺乳類の研究を論文として投稿することを目指す。本務である博物館の仕事が忙しく、予定していた海外の博物館調査および学会発表ができなかったため。最終年度であるため成果の発信に力を注ぐ、学会発表の旅費や、オープンアクセスの雑誌への掲載料金などを主な支出として想定している。
脊椎動物鰓弓システムの形態形成機構

1)ニワトリの鰓弓系を代表する形態の一つ、脳神経系の根の分節的発生機序を解析するために、体幹の胚環境を頭部に持ち込むことによってもたらされる神経堤細胞の移動パターンの変化、それに引き続く神経系の形態変化を追跡した。頭部に存在しない体節中胚葉を菱脳の外側に追加移植すると、頭部神経堤細胞の特徴である背外側経路が阻害されたが、根形成のパターンは失われなかった。このような阻害は外側中胚葉の追加によっては生じなかった。一方、体幹の神経管(脊索原基)をロンボメアと交換移植すると、移植片はあたかも偶数番号のロンボメアに類似の発生パターンを示し、それは神経堤細胞を生産し、擬似的な神経根を発生した。したがって、頭部の分節性の基盤は、体幹には見られない、いくつかの環境、すなわち奇数番号のロンボメアの存在と体節の不在にあることがわかった。2)上のような典型的な頭部分節形態は耳プラコードの前にのみ見ることができる。一方、耳プラコードの後ろではどのような分節的発生機構が存在するのだろうか?これを知るために、DiIの微量注入を行い、後耳鰓弓系へ赴く神経堤細胞の由来を追跡した。その結果、後耳領域においては奇数番号のロンボメアに期待されるような「分水嶺」が存在せず、各鰓弓間葉のオリジンが神経軸の上で互いに広範囲に重なり合っていることが分かった。また、ラベルされた神経堤細胞の挙動は、鰓弓構造の発生パターンと体節中胚葉の存在が、この非分節的なパターンの理由になっている可能性を強く示唆していた。さらに、後耳神経堤からは体幹の神経堤の特徴である、腹外側経路を通る神経堤細胞も生じ、ここが体幹と頭部の両方の性質を合わせ持っていることが明らかとなった。
生涯学習社会における数学的リテラシー構築のための開発研究

A4判340ページの報告書を上梓することができた。そこには当科研による研究発表(雑誌掲載)22編の一部と学会口頭発表17件の一部、そして毎年開催できた国際ワークショップにおける海外招聘教授の講演原稿5編が、載せられている。それぞれの論考では算数・数学教育において育成できる固有なリテラシー、数学的リテラシー形成の基盤となる基礎概念、そしてそのリテラシーを育成する数学教育の原理と方法を論じ明確にした。生涯学習社会への参画能力の育成という側面から、現代が要請するリテラシー像を策定し,その像の下で,現在の学校算数・数学の実際を批判的に考察し,同時にリテラシー形成のためのその役割や可能性を考えることが、本科研の目標であり研究計画である。4年間にわたる本研究の目的は,主として次の3点にある。第1は,形式陶冶の側面ばかりでなく社会的参加能力の側面からリテラシー像を策定し,その像の下で,現在の学校算数・数学の実際を批判的に考察し,同時にリテラシー形成のためのその役割や可能性を考えることである。第2は,第1の点をふまえながら,算数・数学教育において育成できる固有なリテラシーと,数学的リテラシー形成の基盤となる基礎概念を設定し,そのリテラシーを育成する数学教育の原理と方法を導き出し,算数・数学科でリテラシーを育てるモデル単元,カリキュラムモデルを開発することである。無論その実践的検証は不可欠であり,理論と実践の相互照射の下で,「数学的リテラシー」の精緻化と教育実践の有効性を考察する。研究の初年度にあたる平成18年度の研究成果をまとめれば,次の2点となる。1.研究の理論的基盤を堅固にするため,「数学的リテラシー」の概念を明確にし,その規定や特徴を議論した。具体的には,OECD・PISA調査における数学的リテラシーの概念規定をはじめ,先行する研究や代表的な文献によって,数学的リテラシーの本質について考察した。2.上記1,の作業と平行して,数学的リテラシーという視座から,学校における算数・数学を,目的・内容・方法・評価にわたって総合的に検討した。さらに数学的リテラシーの要素化をはかり,それぞれの要素に関連する数学的概念や操作について議論した。研究の2年目にあたる平成19年度の研究成果をまとめれば,次の2点となる。1.平成18年度に引き続き,数学的リテラシーの概念規定に関する理論的研究を行った。特に,本年度の研究では,「数学的モデリング」や「数学化」に関する研究者を招聘した研究会を開催し,これらの視座から,数学的リテラシーの構造について検討した。2.急進的構成主義に関する研究で著名なアメリカ・アリゾナ州立大学のPatrick Thompson教授を招聘し,国際数学教育ワークショップを開催した。数学的リテラシーに関する国際的な研究動向とともに,急進的構成主義に基づく数学教育についても協議を行った。研究の3年目にあたる平成20年度の研究成果をまとめれば,次の2点となる。1.科学教育学会第32回年会のテーマは「転換期の科学教育これからの科学的リテラシー」であった。科研グループとして自主企画課題研究に応募し、採用されたので本科研のテーマで自主企画を開催した。研究代表(オーガナイザー)を含め4名が,それぞれ理論的・実践的な視座から数学的リテラシーに関して研究発表をし,その後参加者を含め,数学的リテラシーおよびその育成について活発に協議をおこなった。2.数感覚Number Sense研究で著名な米国・ミズリー大学のRobert Reys教授とBarbara Reys教授両名を招聘し,国際数学教育ワークショップを開催した。米国における数学的リテラシーに関する研究動向とともに,数感覚の視座から数学的リテラシー育成の基盤について協議を行った。

4年間にわたる本研究の目的は、主として次の3点にある。第1は、形式陶冶の側面ばかりでなく社会的参加能力の側面からリテラシー像を策定し、その像の下で,現在の学校算数・数学の実際を批判的に考察し、同時にリテラシー形成のためのその役割や可能性を考えることである。第2は,第1の点をふまえながら、算数・数学教育において育成できる固有なリテラシーと、数学的リテラシー形成の基盤となる基礎概念を設定し、そのリテラシーを育成する数学教育の原理と方法を導き出し,算数・数学科でリテラシーを育てるモデル単元、カリキュラムモデルを開発することである。第3にその実践的検証は不可欠であり、理論と実践の相互照射の下で、「数学的リテラシー」の精緻化と教育実践の有効性を考察する。研究の4年目にあたる平成21年度の研究成果をまとめれば,次の2点となる。1. 4年目に当たる平成21年度には昨年度の科学教育学会第32回年会に引き続き、同第33回年会で自主企画課題研究を立ち上げ、「数学的リテラシーという視座からの数学教育の再検討」をテーマに、5編の研究発表を組織した。2.社会学的な視座から数学教育を研究するイリノイ州立大学のKen Clements教授とNerida Ellerton教授両名を招聘し、国際数学教育ワークショップを開催した。米国における数学的リテラシーに関する研究動向とともに、社会学的の視座から数学的リテラシー育成の基盤について協議を行った。
核内タンパク質の品質管理に寄与するユビキチンリガーゼの同定とその分子基盤の解析

タンパク質の品質管理は細胞質内で機能することが一般的に知られているが、核内におけるタンパク質の品質管理の解明は大いに遅れているのが現状である。我々は昨年度の研究で分裂酵母においてこの核内におけるタンパク質品質管理機構の存在を証明し、かつ本機構に寄与するユビキチンリガーゼSan1を同定した。本年度の研究目的はこのユビキチンリガーゼSan1の選択的な基質認識の分子基盤を解析することであった。まずSan1とモデル基質である核内変異タンパク質が物理的に相互作用しているかどうかを免疫沈降法にて検証したところ、弱いながらも有意なレベルで相互作用が確認された。次に、San1の選択的な基質認識の分子基盤を解析するためSan1タンパク質ならびにモデル基質それぞれのトランケートタンパク質を作製する必要があったが、発現プラスミド上の制限酵素の制約で作製が不可能であった。そこで分裂酵母の相同組み換え活性を利用して目的のDNA断片を制限酵素に依存せず自由にプラスミド上にクローニング可能なGap-repair cloningの条件検討を行い、論文にまとめた。今後は我々が最適化したこの方法を用いてドメイン解析を行い、モデル基質とユビキチンリガーゼの相互作用ドメインを同定したい。核内タンパク質の品質管理機構は出芽酵母において初めて発見されたが、最近になってヒトの培養細胞において類似の機構の存在を強く示唆する研究結果が報告された。ヒトにおいては同機構の破綻は神経変性疾患の病因となること、分裂酵母はヒト遺伝子ライブラリーを利用したヒトの機能的オルソログ遺伝子の探索が可能であることを考えると、我々の研究で作製・開発したツールはヒトにおいて未解明である核内タンパク質の品質管理を解析する上での優れたモデル系となりうる可能性を秘めており、神経変性疾患の基盤研究として重要な知見を提供するものである。近年、細胞質におけるタンパク質の品質管理については研究が盛んになされているのに対して、核内タンパク質の品質管理の解明は大いに遅れているのが現状である。本年度の研究目的は核内タンパク質の品質管理に重要な役割を持つユビキチン・プロテアソーム系(以下、UPSと略す)の中枢であるユビキチンリガーゼ(以下、E3と略す)を同定することであった。研究実施計画に基づき、まず分裂酵母データベースからin silicoにより次のような条件に該当するE3候補遺伝子を網羅的に探索した。すなわち、(1)少なくとも核内に局在し、(2)E3タンパク質に特徴的なドメイン構造を有し、(3)タンパク質の変性を促すストレス条件において転写誘導が起こることが報告されている遺伝子である。その結果、機能未知の4個のE3候補遺伝子が該当した。次にこれら4つの推定核内E3遺伝子の機能を解析するために、それぞれの遺伝子破壊株を作製してモデル基質である核内変異タンパク質の分解とポリュビキチン化の有無について野生株と比較した。するとSPBC2A9.04c遺伝子破壊株においてモデル基質のポリュビキチン化は有意に減少する一方で、分解は完全には抑制されていないことを見出した。興味深いことにこの遺伝子はアミノ酸の相同性から出芽酵母で既に核内タンパク質品質管理に寄与することが報告されているSAN1というE3遺伝子の分裂酵母オルソログと推定された。この結果は出芽酵母と類似の核内タンパク質の品質管理機構が分裂酵母においても存在することを示唆していた。以上の結果をまとめると、分裂酵母の核内タンパク質の品質管理にはE3として少なくとも分裂酵母Sanlオルソログが関与する可能性を見出した。
チェアサイドで補綴時の発語機能評価が可能な音声認識装置の研究

発音はコミュニケーションを図るために必要不可欠な口腔機能で,多くの客観的な評価法があるが,場所,時間,人員等の制約があり診療時の評価は困難である.そのため診療時の発音の判定は未だに患者の話しやすさ,術者の聴覚による主観的評価が多い.そこで簡易型マイクロフォンとノートパソコンを用いて発語時の音声パターンを符号に変換し,ラベル表示してその明瞭度を数値化し,チェアサイドで補綴処置の効果を判定可能な評価システムを開発した.本システムでは発語音声を音声認識プログラム(東芝メディカル社製)にて,複合音響特徴平面と呼ばれる時間・周波数方向の局所的変化を強調する手法で,音声セグメントラベルと呼ばれる横文字2文字の符号に変換して,対象音節の適正ラベルの出現率を分析,評価する.被験語は義歯装着時に発音障害の生じやすい摩擦音[シ]音を第2音節に含む「石松」,「石川」を選択し,[シ]の子音部を分析した.本システムを用いて上顎義歯装着者5名の前歯部排列の水平被蓋を実験的に変えた結果,使用義歯より水平被蓋を4mm増やすと,[シ]の適正ラベルが有意に減少した.また上顎全部床義歯装着者6名の義歯口蓋前方S状隆起の棚状部の形態を実験的に変えたところ,24mm程度の幅の棚を付与すると[シ]の適正ラベルが多く出現し,適正に発音されることが確認された.したがって蝋義歯試適時に本装置を用いて人工歯排列位置,口蓋形態を判定すると,装着時に調整の少ない義歯を製作可能なことが示唆された.近年の音声認識プログラムは発音の正確さより,話者の意図する単語,文章への文字変換が主目的である.しかし本システムでは日本語100音節を200種以上のラベルに細分類して,その適正ラベルを表示するため,耳で聞いて微妙な判定も明確に識別可能となり,チェアサイドの補綴処置効果の判定に有用で,歯科診療に多大な貢献が期待される.発音はコミュニケーションを図るために必要不可欠な口腔機能で,多くの客観的な評価法があるが,場所,時間,人員等の制約があり診療時の評価は困難である.そのため診療時の発音の判定は未だに患者の話しやすさ,術者の聴覚による主観的評価が多い.そこで簡易型マイクロフォンとノートパソコンを用いて発語時の音声パターンを符号に変換し,ラベル表示してその明瞭度を数値化し,チェアサイドで補綴処置の効果を判定可能な評価システムを開発した.本システムでは発語音声を音声認識プログラム(東芝メディカル社製)にて,複合音響特徴平面と呼ばれる時間・周波数方向の局所的変化を強調する手法で,音声セグメントラベルと呼ばれる横文字2文字の符号に変換して,対象音節の適正ラベルの出現率を分析,評価する.被験語は義歯装着時に発音障害の生じやすい摩擦音[シ]音を第2音節に含む「石松」,「石川」を選択し,[シ]の子音部を分析した.本システムを用いて上顎義歯装着者5名の前歯部排列の水平被蓋を実験的に変えた結果,使用義歯より水平被蓋を4mm増やすと,[シ]の適正ラベルが有意に減少した.また上顎全部床義歯装着者6名の義歯口蓋前方S状隆起の棚状部の形態を実験的に変えたところ,24mm程度の幅の棚を付与すると[シ]の適正ラベルが多く出現し,適正に発音されることが確認された.したがって蝋義歯試適時に本装置を用いて人工歯排列位置,口蓋形態を判定すると,装着時に調整の少ない義歯を製作可能なことが示唆された.近年の音声認識プログラムは発音の正確さより,話者の意図する単語,文章への文字変換が主目的である.しかし本システムでは日本語100音節を200種以上のラベルに細分類して,その適正ラベルを表示するため,耳で聞いて微妙な判定も明確に識別可能となり,チェアサイドの補綴処置効果の判定に有用で,歯科診療に多大な貢献が期待される.発音はコミュニケーションを図るために必要不可欠な口腔機能である.その客観的な評価法については多くの報告があるが,場所,時間,人員等の制約があり,診療時に評価を行うことが困難であった.そのため補綴治療後の発語機能の判定は,未だに患者の話しやすさを問診したり,術者の聴覚による主観的判断に頼ることが多い.そこで研究分担者の協力を得て,簡便な録音機器とノートパソコンにて発語時の音声パターンを符号に変換し,ラベル表示する音声認識システムを導入してチェアサイドで補綴処置の効果を判定可能な評価システムを開発した.本システムは簡易型マイクロフォンとノートパソコンから成り,発語音声を音声認識プログラム(東芝メディカル社製)にて,複合音響特徴平面と呼ばれる時間・周波数方向の局所的変化を強調する手法を導入し,幾何学的なパターン認識法により音声セグメントラベルと呼ばれる横文字2文字の符号に変換して分析,評価する.被験語は義歯装着時に発音の影響を受けやすい摩擦音で,後続母音が舌位の高い[イ]となる[シ]音を含む"石松[iShimatsu],石川[iShikawa]"等を選択し,[シ]の子音部を分析した.上顎無歯顎5症例の全部床義歯を複製して,口蓋前方部のS状隆起の棚状部の形態を実験的に変え,本システムを用いて[シ]の発音を評価したところ,24mm程度の幅の棚を付与すると[シ]の適正ラベルが多く出現し,適正な発音が行われることが確認された.

近年の音声認識プログラムは,不明瞭な発音でも話者の意図した文字に変換する手法が主流となり,発音の正確さの判定は目的としない傾向にある.しかし本システムは日本語100音節を200種以上のラベルに分類するため,耳で聞いて微妙な判定も明確に識別可能となり,チェアサイドの補綴処置効果の判定に有用なことが示唆された.発音はコミュニケーションを図るために必要不可欠な口腔機能で,多くの客観的な評価法があるが,場所,時間,人員等の制約があり診療時の評価は困難である.そのため診療時の発音の判定は未だに患者の話しやすさ,術者の聴覚による主観的評価が多い.そこで簡易型マイクロフォンとノートパソコンを用いて発語時の音声パターンを符号に変換し,ラベル表示してその明瞭度を数値化し,チェアサイドで補綴処置の効果を判定可能な評価システムを開発した.本システムでは発語音声を音声認識プログラム(東芝メディカル社製)にて,複合音響特徴平面と呼ばれる時間・周波数方向の局所的変化を強調する手法で,音声セグメントラベルと呼ばれる横文字2文字の符号に変換して,対象音節の適正ラベルの出現率を分析,評価する.被験語は義歯装着時に発音障害の生じやすい摩擦音[シ]音を第2音節に含む「石松」,「石川」を選択し,[シ]の子音部を分析した.本システムを用いて上顎義歯装着者5名の前歯部排列の水平被蓋を実験的に変えた結果,使用義歯より水平被蓋を4mm増やすと,[シ]の適正ラベルが有意に減少した.また上顎全部床義歯装着者6名の義歯口蓋前方S状隆起の棚状部の形態を実験的に変えたところ,24mm程度の幅の棚を付与すると[シ]の適正ラベルが多く出現し,適正に発音されることが確認された.したがって蝋義歯試適時に本装置を用いて人工歯排列位置,口蓋形態を判定すると,装着時に調整の少ない義歯を製作可能なことが示唆された.近年の音声認識プログラムは発音の正確さより,話者の意図する単語,文章への文字変換が主目的である.しかし本システムでは日本語100音節を200種以上のラベルに細分類して,その適正ラベルを表示するため,耳で聞いて微妙な判定も明確に識別可能となり,チェアサイドの補綴処置効果の判定に有用で,歯科診療に多大な貢献が期待される.
うつ病患者周辺者のネットワーク化による患者の対人関係改善支援のための情報環境構築

本研究の当初の目的は,うつ病患者周辺の人々の負担やストレスの軽減を図ることによって,間接的にうつ病患者の症状緩和や社会復帰の促進を行うことであった.この目標の実現に当たり,まず,うつ病患者の家族看護者が直面する負担・ストレスを明らかにし,これに基づいて家族看護者が生活の質を維持するために必要とするICT支援について提案を行った.本研究の目的は,回復期のうつ病患者と患者周辺の人々の間のコミュニケーションを情報通信技術により支援することである.本研究では,患者周辺の人々の負担に着目し,それらの内容を明らかにするとともに,それらを軽減する方法の調査を実施した.24年度は,患者周辺の人々の中で家族看護者に注目し,家族看護者が患者から受けるストレス内容を明らかにし,彼らがストレス軽減のために取っている方策,そして情報技術が彼らの日常生活に果たしている機能を明らかにした.研究成果は,査読付き難関国際会議1件(採択率23%),学術論文(査読付)1件,査読付き国内会議1件,招待講演2件,研究会発表1件である.25年度は,うつ病患者を部下に持つ上司に対する調査を行った.調査結果をまとめ,査読付き難関国際会議への論文投稿に向けて準備中である.本研究の当初の目的は,うつ病患者周辺の人々の負担やストレスの軽減を図ることによって,間接的にうつ病患者の症状緩和や社会復帰の促進を行うことであった.この目標の実現に当たり,まず,うつ病患者の家族看護者が直面する負担・ストレスを明らかにし,これに基づいて家族看護者が生活の質を維持するために必要とするICT支援について提案を行った.本研究の目的は、回復期のうつ病患者と患者周辺の人々の間のコミュニケーションを情報通信技術(ICT)により支援することで、相互の理解不足に起因するストレスを軽減し、患者を円滑な社会復帰へと導くことである。そのために、平成24年度は、以下の2つの調査を実施した。(1)うつ病患者に対するアンケート:うつ病患者の状態とICT利用特性との関係を調べるアンケート調査を阪大病院において実施した。(2)うつ病患者の家族看護者に対する半構造化インタビュー:患者とのコミュニケーションにおいてトラブルが発生した事例、そのときの対処方法、メディア活用法について半構造化インタビューを実施した。調査の結果、家族看護者は、患者の様々な症状(自責念慮、記憶力低下、易怒性)による影響を受け、ストレス過多の状況にあるが、そのことを医師や近親者に相談することができず孤立する傾向にあることがわかった。これは、周囲の人々に相談することによって、変な噂が立ったり患者への影響を恐れたためである。本調査結果をもとに、うつ病患者への影響を配慮した、家族看護者向けのソーシャルネットワークサービスの必要性が示唆された。当初の予定通り、うつ病患者とその周辺の人々のコミュニケーション実態や情報技術の利用実態を明らかにする調査を実施し、調査内容を分析し、結果を論文にまとめることができた。論文は、当該分野のトップカンファレンスCHI2013(採択率20%)にフルペーパーで採択され、高評価を得ることができた。医療分野への貢献も確かなものにするために、精神神経学会の総会でも発表する予定である(口頭発表採択済)。24年度の研究成果をもとに、うつ病患者の家族看護者に対するソーシャルネットサービスの開発に取り掛かる。まずは、既存のソーシャルネットサービスを参考にして、これに調査結果で得られたニーズを織り込んだペーパープロトタイプを幾つか作成し、それらの比較評価を行う。また、うつ病患者の職場の上司に対して半構造化インタビューを実施し、患者の職場周りでのコミュニケーション実態を明らかにする。次年度使用額47,362円が生じた主な要因は(1)情報収集などを目的にした国内出張の回数が少なかったこと。翌年度以降に請求する研究費と合わせた使用計画としては、主に物品費・旅費での利用を想定している。
肝細胞増殖因子の角膜上皮細胞に対する増殖促進効果

肝細胞増殖因子(以下HGF)は生体の様々な上皮系細胞に対して多彩な効果が報告されている。しかしながら眼科領域、特に角膜の各細胞に対する効果についての報告は少ない。今回、我々HGFの角膜上皮、実質、内皮の各細胞に対する増殖促進効果をEGF、KGFと比較した。また隣接する実質細胞においてHGFが産生されているかどうか検討した。次にin vitroの実験として角膜上皮欠損の創傷治癒過程で実質にHGFが産生されているかどうかを検討した。最後に上皮欠損修復モデルにてHGF点眼が修復に治療的効果が存在するか検討した。方法としてはin vivoの実験では白色家兎の培養上皮、実質、内皮細胞を使用し、1,5,10ng/mlのHGF、KGF、EGFを添加し、その増殖促進効果を検討した。またヒト培養実質細胞を使用してHGFを産生するかどうかを抗HGF抗体を使用して測定した。次にラットに角膜上皮欠損を作成し、その創傷治癒過程で凍結切片を作成し、抗HGF抗体を使用した免疫組織化学的手法にて実質部のHGFの存在を検討した。最後に白色家兎に上皮欠損を作成し、5,20μg/mlの濃度のHGFを1日4回点眼し上皮修復促進効果を検討した。HGFは培養家兎上皮細胞に対して増殖促進効果が認められ、その効果はEGFやKGFとほぼ同等であった。ヒト角膜実質細胞は培養下でHGFを再生していた。しかしながらin vivo実験である創傷治癒過程における実質部では今回の方法ではHGFの存在は認められなかった。また家兎の上皮欠損作成後の上皮修復速度をHGF点眼は促進しなかった。以上の結果よりHGFは角膜の上皮や内皮細胞に対して増殖促進効果が認められ、このHGFは隣接する実質細胞により産生されていることが示唆された。しかしながら今回の染色方法ではin vivoにおいて実質部にHGFの存在は認められず、染色方法の再検討が必要と思われた。一方、HGF点眼が上皮欠損の修復に効果が認められなかったことより、外部からの投与による治療的効果は期待出来ないと考えられる。しかしながら、そのin vivoにおける役割や活性に関しては今後の検討が必要と考えられた。白色家兎の初代培養角膜上皮細胞、実質細胞および内皮細胞を用いて、recombinant human HGFとEGFおよびKGFを使用してその増殖促進効果を比較した。また、それぞれの因子を混合することによる相加、相乗作用についても検討した。HGFは角膜上皮細胞および内皮細胞に対して、EGFおよびKGFとほぼ同等の増殖促進効果が認められた。しかし、角膜実質細胞ではEGFが増殖促進効果が認められたのに反して、KGFと同様に増殖に対する影響は認められなかった。次に同じく培養細胞を使用して細胞分裂が各増殖因子により促進されているかどうかをBrdUを、用いて比較したが、細胞増殖効果と同様にEGFおよびKGFとほぼ同等の分裂増加効果が認められた。また、recombinant huan HGFとEGFの同時添加により相加効果が認められ、EGFとは異なる機序で増殖を調節していることが判明した。

以上の結果によりin vitroでの角膜上皮細胞、内皮細胞に対する肝細胞増殖因子の効果を検討することができた。この結果によりrecombinant human HGFはEGFおよびKGFとほぼ同等の細胞増殖効果があることが判明した。また、その効果は細胞分裂を促進することによって起こることが判明した。これにより、HGFは眼組織においても生物活性を持ち、その発生や創傷治癒に関与している可能性が示唆された。そこで角膜上皮や内皮細胞に対してHGFを供給しているのは眼組織において存在するのか、あるいはEGFのように涙液から供給されているのかを検討するために、ヒト組織より得られた角質実質の線維芽細胞を培養し、その培養液におけるHGFの濃度を測定するとHGFの産生がすでに知られている耳介の線維芽細胞とほぼ同濃度でHGF濃度の上昇が認められた。これより、角膜組織においてHGFは実質の線維芽細胞により産生され、隣接する上皮細胞や内皮細胞に働きかけるパラクリン様式を持つ増殖因子であることが証明され、in vivoにおける創傷治癒に関与している可能性が示唆された。(1)in vivoの実験としては、ラットを用いて角膜上皮に上皮欠損を作成し、創傷治癒の各時期に眼球を摘出し、凍結切片を作成し肝細胞増殖因子(HGF)に対するモノクローナル抗体を使用して免疫組織化学的方法および肝細胞増殖因子局在と発現時期を検討したが、生体内におけるHGFは微量なため検出感度以下であった。(2)また、家兎の角膜内皮細胞に一部欠損を作成し、培養液中にHGFを添加して角膜を96時間、器官培養して、その内皮の創傷治癒におけるHGFの役割を検討したが、内皮細胞の創傷治癒においては対照と比較して有意な差はみとめられなかった。(3)次に、HGFは間葉系細胞より産生されることから、角膜実質細胞を培養し、実際にHGFを産生しているかどうかをELISA法を用いて検討した。この結果、ヒトの角膜実質細胞は陽性対照とした耳介の線維芽細胞と同様に多量のHGF産生していた。(4)ヒト涙液にHGFが存在しているかどうかを検討したが、涙液中でのHGF濃度は測定感度以下であった。(6)白色家兎の角膜に上皮欠損を作成し、その創傷治癒速度はHGFが促進するかどうか、点眼にて実験したが、対照と比較して有意な差は認められなった。
情報教育のための教育経営改善に関する研究

学校現場へのコンピュータ導入のスピードは著しいが、情報教育の実践校では、自作ソフトを作る時間の確保やカリキュラム上での位置づけを始めとして、学習指導のあり方や学校運営のあり方に数多くの課題をかかえている。情報教育を推進するためには、教師の負担をあまり増加させることなく、実質的な教育効果を上げることが必要である。設備経費のほか、経常的な物的経費、学力を賃金に換算した人的経費も必要である。人的経費は従来あまり考慮されることはなかったが、実際にはかなりな額にのぼる。ハード、ソフト、教育研修の費用のすべてを年間費用、機会費用に換算すれば異なった費目間相互の比較が可能である。ハードの耐用年数、ソフトの買い換え需要、教師の新規・中途採用、異動による研修需要を適切に仮定して、今後必要なハード、ソフト、教員研修の費用を推定できる。その結果、小学校ではハード、ソフト、教員研修の費用割合はほぼ等しく、中学校ではソフトの費用割合が最も大きく、高等学校ではハードの費用割合が最も大きいが、いずれの段階でもソフトの費用割合が増加しつつあることが明らかである。教員研修の内容も、プログラムを理解し、ソフトを自作するための研修から、市販ソフトをどう効果的に利用するかの研修が重要になる。教員研修を時代に合わせて効果的に行う方法として、通信衛星を利用した全国一斉研修が考えられるが、実験結果はその将来性を支持している。学校現場へのコンピュータ導入のスピードは著しいが、情報教育の実践校では、自作ソフトを作る時間の確保やカリキュラム上での位置づけを始めとして、学習指導のあり方や学校運営のあり方に数多くの課題がある。情報教育を推進するためには、教師の負担をあまり増加することなく行い、実質的な教育効果を上げることが必要である。情報教育に過去に支払われ、今後も必要とされるマクロな費用分析から、人的要因の重要性を立証した。ハード、ソフト、教員研修にそれぞれ年間どれだけの努力がなされているかの統計は国全体として時系列的に得られる。費用のすべてを年間費用、機会費用に換算すれば異なった費目間相互の比較が可能である。ハードの耐用年数、ソフトの買い替え需要、教師の新規・中途採用、移動による研修需要を適切に仮定して、今後必要なハード、ソフト、教員研修の費用を推定した。小学校ではハード、ソフト、教員研修の費用の割合はほぼ等しく、中学校ではソフトの費用の割合が最も大きく、高等学校ではハードの費用の割合が最も大きいが、いずれの段階でもソフトの費用の割合が増加しつつある。研修の内容もソフトを自作するための研修から、市販ソフトをどう効果的に利用するかが大事になってくる。情報教育を普及させていくには、教育研修が要となる。教員研修を効果的に行う方法として、通信衛星を利用した全国一斉の研修の実験の評価を学習ソフトウェア情報研究センターと協力して行ない、その費用と効果を明らかにした。情報教育に過去に支払われ、今後も必要とされるマクロな費用を市場価格で推定した。情報教育を行うためには、設備経費のほか、経常的な物的経費、労力を賃金に換算した人的経費が必要である。先駆的な情報教育を行っている熱心な教師の多い学校ほど、この割合が高い。

研修の内容も、プログラムを理解し、ソフトを自作するための研修から、市販ソフトをどう効果的に利用するかの研修に重点が変化している。情報教育を実質的に普及させていくには、教員研修が要となる。教員研修を時代に合わせて効果的に行う方法として、通信衛星を利用した全国一斉の研修が考えられるが、実験の結果はその将来性を示唆している。
ライティングセンターにおけるチューターの成長支援に関する実態調査

本研究では日本の大学の英語ライティングセンターにおけるチューターの成長を研究した。6つの大学ライティングセンターから収集した質的データを通じて、チューターの成長はEngestrom (1999, 2001)の提唱するActivityTheory (活動理論)を通じて説明できることがわかった。また、少数のチューターに絞り経年変化を詳細に分析した結果、チューターの仕事が意味することには個人差があり、チューターとしての成長は各チューターのライティングセンター内外での教育的体験とそれに伴う心的変化に関係することがわかった。日本の大学における英語ライティングの個別指導を目的とするライティングセンターでのチューター支援の実情把握に関し、平成25年度は以下の活動を行った。1.ライティングセンター長、および運営担当者へのインタビューとライティングセンター施設、関連する英語授業見学(国立大学1校、私立大学2校)、2.チューター訓練観察(国立大学1校)、3.チューターへのインタビュー(国立大学1名、私立大学2名)。13についての自分のノート記録に、平成24年度研究実施のデータで書き起こしがほぼ終了している分(ライティングセンター長へのインタビュー国立大学1校、私立大学1校、チューターへのインタビュー国立大学2名)を加えて予備分析の対象とした。予備分析の結果、以下が明らかになった。本研究の目的のひとつである「チューターへの訓練と支援体制の実情」については、日本の英語ライティングセンターはその設立目的、指導対象となる書き手である学生(学部生か大学院生か)、指導手段の言語(日本語、英語)、チューター訓練の具体的方法、において違いが見られるが、チューターが先輩や同僚のチューターとの意見交換および実際に書き手を指導することを通じて成長している点は共通しており、実体験が最良の訓練となっていると言える。さらに、「活動理論」(Engestrom, 1999, 2001)と呼ばれる理論にあてはめて分析した結果、チューターとしての指導という活動が、媒介の役割を果たしチューター自身の別の活動(自分の英語論文執筆、教師として授業を教えること)につながっているということもわかった。上記以外の研究目的である「効果的な学生指導に向けてチューターに必要な資質やスキルの解明とその獲得過程」、「今後求められるチューターへの支援体制」については今後さらなるデータの収集により考察する。ライティングセンターにおけるチューターの訓練と支援体制の実情を探るため、当初の研究計画にもとづき、平成24年度は以下を実施した。1.各ライティングセンターにおけるチューターの人員構成、採用方法、チューターの成長支援(物理的、精神的支援両面)について質問したアンケートを作成し、4校からの回答を得た。4校は数字的には少ないが、2009年度において日本のライティングセンターは11校であり、そのうち日本語ライティング教育のみを対象としている大学も含まれるため、本研究が目的とする英語ライティングのためのライティングセンターは実質的にはひとけたであると考えられる。24年度実施のアンケートは今後の研究への協力を求めるための第1段階として実施した。2.関東、関西各1校のライティングセンターにおいて、センター長、チューター訓練担当者、チューター各校2,3名へのインタビューを実施した。うち1校については、実際のチュートリアルの様子を見学した。3.アメリカでの学会(American Association for Applied Linguistics, TESOL)において研究発表をし、質疑応答や学会参加者との交流を通じて今後の研究への助言とアイディアを得た。またアメリカのライティングセンターについての数本の発表を拝聴することにより、アメリカにおけるチューター支援の実情についても情報を得た。さらに、当初の計画にはなかったが実施した点として、上記2で挙げたライティングセンターの一つが実施した公開シンポジウムに参加し、当該校においてライティングセンターと連携した全学英語ライティング教育、および学生のライティング内容に関わる専門的な内容についての支援体制についても情報を得るとことができ、当該校におけるライティングセンターの包括的な内容を学んだ。日本の大学における英語ライティング個別指導を目的とするライティングセンターでのチューターの成長支援に関する実態調査として、平成26年度は以下の活動を行った。特定の大学(国立大学1校)のライティングセンターでチューターをしている大学院生5人にインタビューをし、また英語ライティング個別指導の様子を観察した。この大学1校に絞った理由は以下のとおりである。(1)本研究における最初の2年間(平成24、25年度)において複数の大学のライティングセンターでのアンケート調査およびインタビューなどの実態調査を行ったが、大学によりライティングセンターでの教育目的、実施方法も異なるため、詳細な研究を行うために1校に絞るべきと考えた。(2)また、平成25年度の研究実施において本研究のデータ分析に有効な理論として「活動理論」(ActivityTheory, Engestrom, 1999, 2001)(以下ATと略す)を使うことにし、ATでは特定の教育活動が行われているコミュニティーとその構成員を重視するため、1校のライティングセンターに焦点をあてるべきと判断した。(3)さらに、この大学が部外者からの研究要請に対して特に協力的であることも理由である。実施したインタビューを平成24年度から25年度にかけて蓄積したこの大学からのデータ(ライティングセンター責任者、複数のチューターへのインタビュー、広報紙など)とともに予備分析した。その結果、ATが強調している活動システムとしてのライティングセンターの実態が明らかになった。しかしながら、チューター間のライティング指導に対する考えや成長過程の違いはATをさらに深く掘り下げて分析しなければならないことがわかった。ライティングセンターチューターの成長支援に関する研究の最終年度として、追加のデータ収集を行い研究を終了させた。本研究は平成24年度に開始し複数の大学のライティングセンターを研究対象としていたが、26年度から対象校を一校に絞った。

これは質的研究としてコンテクストが重要であるためチューターの成長について継続的にデータ収集することを許可してくれた関東の国立大学1校に焦点をあてたためである。この大学については本研究開始年度からのデータの蓄積があったが、平成27年度は以前から成長過程を追っていたチューター2名に最後のインタビューをし、また新たに2名のチューターにインタビューをすることによりデータ収集を完結した。なお、平成26年度までにこの大学から蓄積されていたデータを分析し、その結果をニュージーランドで開かれた学会で発表し、質疑応答を通じてさらなるデータ分析のために検討しなければならない点が明らかになった。さらに、上述の国立大学とは別に中国地方の国立大学1校でデータを収集した。この大学のライティングセンター運営については前年度に学会発表を通じて情報を得たが、他の大学とは異なる取組をしているということで大学訪問を実施し、ライティングセンター運営について教員、事務職員から話を聞き、またチューター4名にインタビューを実施し実際に学生のライティングを個別指導している様子も見学した。この大学から得られたデータは本研究全体に新たな視点を加えるものとなった。研究の終了時点で本研究にもとづく論文を完成させることはできなかったが、必要なデータの収集が終わり、またデータ分析に必要な理論的枠組みも明らかになったため、これから論文を完成させ国際学術誌に投稿をする予定である。本研究では日本の大学の英語ライティングセンターにおけるチューターの成長を研究した。6つの大学ライティングセンターから収集した質的データを通じて、チューターの成長はEngestrom (1999, 2001)の提唱するActivityTheory (活動理論)を通じて説明できることがわかった。また、少数のチューターに絞り経年変化を詳細に分析した結果、チューターの仕事が意味することには個人差があり、チューターとしての成長は各チューターのライティングセンター内外での教育的体験とそれに伴う心的変化に関係することがわかった。当初の研究目的であるライティングセンターチューターの成長過程とその支援に関する実態について、ほぼ順調にデータの蓄積と分析に必要な理論の理解が進んでいる。研究方法については、複数校から一校に絞る、個別指導の様子をビデオ撮影、音声録音をしない、などの変更が生じた。それは指導を受ける対象となる学部生の撮影、録音許可が研究協力校から得られないなど研究が進んで行く上での必要な修正であった。
東西交流史の新たな視角：メキシコ史研究から見る東・東南アジアの文化変容

本研究では、1618世紀、メキシコからフィリピン諸島を経由してモノ、技術、情報が中国大陸(あるいは東アジア)にもたらされたプロセスの解明を試みた。メキシコとフィリピンの間の海上貿易は、サツマイモ、タバコ、トウモロコシ、パイナップルなどの新大陸起源の農作物がフィリピン諸島、さらに中国大陸にもたらされたが、その受容と利用のされ方には、フィリピン諸島および中国大陸でのモノ、技術、情報の「翻訳」「編集」が重層的に関係していることが明らかとなった。そうしたなかフィリピン諸島では、中国系メスティソとイエズス会がモノ、技術、情報の「翻訳」「編集」に重要な役割を果たしていたことが解明された。本研究の目的は、1618世紀、ヨーロッパ世界との邂逅に伴う東・東南アジアの文化変容を、人類学的視点をも交えて再解釈することにある。平成25年度には、メキシコから海上貿易によって東・東南アジアにもたらされたモノ、技術、情報が伝達されるプロセス、および媒介者による翻訳・編集を調査項目とする歴史学、社会人類学、考古学的調査をフィリピン、中国・福建省、メキシコで実施し、メキシコ史研究者と東・東南アジア地域研究者の協働により、データの検討を行った。6月15日に、京都外国語大学と慶応義塾大学日吉キャンパス、愛媛大学をテレビ会議システムで結び、研究計画と方法論について詳細な打ち合わせを行った。その結果、1メキシコと東・東南アジアとの間の銀、穀物、嗜好品、建築技術、絹、陶磁器等の流通の実態、2これらの財やモノ、技術をめぐる情報の伝達、翻訳、編集の実態、3財やモノ、技術をめぐる双方向での情報のやり取りが東・東南アジアにもたらした文化変容の3つのフェイズに即してデータの集積を行うことを確認した。現地調査に関して、中国・福建省での現地調査では、新大陸由来の農作物、嗜好品のうち、サツマイモの品種、加工方法等について調査を行い、その優位性を確認した。フィリピンでの調査では、サツマイモ、トウモロコシ、チョコレートの伝播プロセスについて調査に加え、陶磁器の伝播経路、建築技術の伝播経路についての実態調査を分担して行うとともに、モノ、技術、情報の媒介者としての中国人商人や中国系メスティソの役割について、歴史学的な調査も行った。研究集会に関して、2月26日に、国際シンポジウム「大洋が結ぶ世界(16-17世紀)ーラテンアメリカから東アジアへ」を京都外国語大学京都ラテンアメリカ研究所主催として開催した。このシンポジウムでは、日本史や台湾史、考古学の専門家と本研究のテーマに関する意見交換を行った。平成26年度は、メキシコから海上貿易によって東・東南アジアにもたらされたモノ、技術、情報が伝達されるプロセス、および媒介者による翻訳・編集を調査項目とする歴史学、社会人類学、考古学的調査をフィリピン、中国・福建省、メキシコで実施するとともに、8月にフィリピン・セブ、およびマニラにおいて、研究分担者全員参加による合同調査を実施した。また8月には、合同調査の期間にあわせ、フィリピン・セブ市サンカルロス大学において、国際研究セミナーを開催し、1メキシコと東・東南アジアとの間の銀、穀物、嗜好品、建築技術、絹、陶磁器等の流通の実態、2これらの財やモノ、技術をめぐる情報の伝達、翻訳、編集の実態、3財やモノ、技術をめぐる双方向での情報のやり取りが東・東南アジアにもたらした文化変容の3つのフェイズに関する中間報告をおこなうとともに、現地の研究者と情報交換を行った。平成27年度は、前年度までの共同研究に基づき、1.メキシコーフィリピンー中国大陸間のモノと技術の伝播と受容、2.文化の受容に伴う「翻訳」「編集」、3.東アジア・東南アジアにおけるキリスト教の受容に関して、今後の研究に向け、論点の整理を行った。メキシコとフィリピンの間の貿易では、サツマイモ、タバコ、トウモロコシ、カカオなどの農作物がもたらされたが、フィリピン諸島での受容、および利用のされ方は、作物ごとに異なっている。こうした作物の受容のされ方に関しては、フィリピン・ルソン島北部を探査したスペイン人の記録とともに、民族誌的資料の重要性が確認された。またこうした作物は、中国福建省とフィリピン諸島において混植されることが多く、作物の組み合わせが持つ意味についても今後検討すべき課題であることが明らかとなった。新大陸起源の個別の作物では、「ピーニャ」と呼ばれるパイナップルの繊維としての重要性がわかってきた。「ピーニャ」は、フィリピン諸島において、中国産の絹に対抗するためのヨーロッパ向け輸出品として生産されたが、その担い手となったのは、都市部に居住する中国系メスティソであった。このことは、織物の職人が中国系メスティソであったことを意味するのではなく、機織り機の所有者、デザイナー、地域における消費者が中国系メスティソであったことを意味する。19世紀以降、繊維は国際貿易の中心となり、綿製品の機械生産に伴い、ピーニャ織物は衰退する。これまで本研究では、磁器などの奢侈品に関心を払ってきたが、そうした交易品に加え、繊維を一つの軸に加えることで、文化の受容、翻訳、編集に関する鮮明なビジョンが描けるものと考えられる。さらに本共同研究では、東アジア・東南アジアに派遣された修道士、特にイエズス会士がモノや技術の伝播、翻訳、編集に重要な役割を果たしてきたことが明らかになった。今後の研究の焦点としたい。

メキシコとフィリピンの間の海上貿易は、サツマイモ、タバコ、トウモロコシ、パイナップルなどの新大陸起源の農作物がフィリピン諸島、さらに中国大陸にもたらされたが、その受容と利用のされ方には、フィリピン諸島および中国大陸でのモノ、技術、情報の「翻訳」「編集」が重層的に関係していることが明らかとなった。そうしたなかフィリピン諸島では、中国系メスティソとイエズス会がモノ、技術、情報の「翻訳」「編集」に重要な役割を果たしていたことが解明された。現地調査について、中国福建省、メキシコでの個々の現地調査に加え、フィリピンにおいて合同調査を実施することができた。25年度、26年度の現地調査を通して得られたデータを検討するためのワークショップに関しては、当初、国内での開催を予定していたが、限られた予算を有効利用する観点から、フィリピンでの合同調査にあわせて実施した。これにより、メキシコからフィリピンへのモノ、技術、情報の伝達と翻訳に関する多角的理解が可能となるとともに、当初、考えていた以上に、研究成果の現地社会への還元、さらに文化遺産の保存や次世代への継承への意識の向上を喚起することができた。またインターネット上での作業スペースの活用も順調であり、研究分担者の間で、本テーマに関する情報交換にとって有益であった。以上の点から、本研究は、ほぼ計画通り、順調に進んでいると言える。社会人類学26年度は、25年度の報告において指摘した推進方策に即して、フィリピンのセブ、およびマニラで本研究のテーマに関わるワークショップと合同調査を行った。メキシコ史、および東南アジア地域研究を専門とする研究分担者、様々な研究分野を持つ現地の研究者を交えて議論する機会を得ることができ、本研究のような挑戦的萌芽研究をすすめるうえでワークショップを含む合同調査がきわめて有効な研究手法であることを改めて自覚した。本年度は、同様のワークショップを国内において開催し、本研究の成果の還元をめざしたい。合同調査では、新たにキャッサバ、モンゴといった農産物の重要性が明らかとなった。この点は昨年度の報告書でも指摘した点であるが、こうしたモノ、技術、情報の伝播のプロセスや、東・東南アジアの貿易を担う中国人商人のそうしたプロセスへの関与をさらに明らかにするためには、なおいっそう資料収集面での工夫が必要である。本年度は、資料のあり方についてより詳細な検討を加え、本研究が発展していく方向性を探ってみたい。国内研究会について、6月と2月の2回開催することができた。また現地調査についても、フィリピンでの調査(4名、計4回)をはじめ、中国福建省、メキシコでの現地調査を概ね計画通り実施することができた。ただしメキシコの場合は、予算の制約のため、個人研究費等を利用した。一方、2月に京都外国語大学において、本研究のテーマに関わる国内外の研究者を招聘し、フィリピンとメキシコとの交易の、日本を含めた東アジア世界の形成への影響について理解を深めるとともに、研究分担者と講演者との議論を通じて、本研究の方向性を確認することができた。またインターネット上に作業スペースを作成し、研究分担者の間で、本テーマに関する情報交換を円滑化することができた。