hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白血球機能におよぼす化学療法薬の影響

感染に対する宿主の防御機構の解明について、多くの研究がなされ微生物の排除に対し多様な生体因子が関与していることが判明している。感染症に罹患した場合臨床上、通常化学療法薬の投与を受け治療される。化学療法薬が、生体防御の第一線で働く多形核白血球やマクロファージ(Mφ)にどのような影響を与えるかを調べることは、実際の炎症の場での化学療法薬の有効性を考える上で非常に重要である。アンピシリン(ABPC),セフォチアム(CTM)、セファレキシン(CEX)、テトラサイクリン(TC)、アミカシン(AMK)、クリンダマイシン(CLDM)およびブレオマイシン(BLM)の7種類を実験に用いた。各濃度を力価で1、10、100μg/mlとなるようにDMEMで調製して実験に使用し、Mφの遊走能、貧食能に与える影響について検討した。遊走能は、48ウエルケモタキシスチャンバーにより測定した。7種類の抗生物質は濃度依存的に走化性を抑制した。各々コントロールとの間には、有意差が見られた。ABPCの遊走能は、1μg/mlと100μg/mlの間でP<0.001で有意差が見られ、またTCの遊走能は、1μg/mlと100μg/mlの間でP<0.05で、10μg/mlと100μg/mlの間でP<0.02で有意差が見られた。またMφの貧食能に与える影響について、対照および各々の濃度の抗生物質との関係を調べた。CTM、CEX、TC、AMK、CLDMおよびBLMは、Mφの貧食率と貧食度を濃度依存的に抑制した。特に抗癌性抗生物質のBLMは、他の抗生物質に比較して強い抑制を示した。ABPCは濃度依存的にMφの貧食率および貧食度を増加させることが判った。本実験に用いたABPC、CTM,CEX,TC,AMKおよびCLDMは、臨床使用濃度において、Mφの貧食能を低下させることから、臨床で使用する際には、患者の細菌感染に対する十分な注意が必要であると思われる。白血球の中のマクロファージ(MPHI)の生体防御機能のうち貧食能と遊走能に注目して、7種類の抗生物質、ampicillin(ABPC)、cefotiam(CTM),cephalexin(CEX)、tetracycline(TC)、amikacin(AMK)、clindamycin(CLDM)、bleomycin(BLM)の影響を検討した。貧食能の実験には、抗生物質の添加濃度は、それぞれ10、100、1000mug/mlとし、抗生物質無添加の場合をコントロールとした。ABPCは、濃度依存的に貧食率および貧食度をわずかに増加させる傾向を示したが、いずれの値もコントロールとは有意の差を示さなかった。CTM、CEX、TC、AMK、CLDM、BLMは濃度依存的に貧食率および貧食度を抑制した。特に、抗腫瘍抗生物質のBLMは、他の抗生物質よりも強い抑制を示した。10mug/mlの濃度では、BLMを除く他の抗生物質は、貧食率および貧食度ともにコントロールとの有意差を示さなかった。

以上のことから、抗腫瘍抗生物質のBLMは、低濃度からのMPHI貧食能を抑制し、生体防御機能に影響を与える可能性が示唆された。また、今回検討した6種類の抗菌抗生物質は、臨床応用濃度でMPHIの貧食能に影響を与えないと考えられる。次に、遊走能の実験には、抗生物質の添加濃度は、それぞれ1、10、100mug/mlとした。7種類の抗生物質は、すべて濃度依存的に遊走能を抑制し、各々コントロールとの間には、有意差が見られた。ABPCの遊走能は、1mug/mlと100mug/mlの間でP<0.001で有意差さが見られ、また、TCの遊走能は、1mug/mlと100mug/mlの間でP<0.05で、10mug/mlと100mug/mlの間でP<0.02で有意差が見られた。今後は、白血球の中の多形核白血球について同様の実験を行って検討をして行きたい。感染に対する宿主の防御機構の解明について、多くの研究がなされ微生物の排除に対し多様な生体因子が関与していることがわかりつつある。感染症に罹患した場合臨床上、通常化学療法薬の投与を受けて治療される。化学療法薬が、生体防御の第一線で働く多形核白血球やマクロファージ(MΦ)にどのような影響を与えるかを調べることは、実際の炎症の場での化学療法薬の有効性を考える上で非常に重要である。今回は、化学療法薬のうちアンピシリン(ABPC)、セフォチアム(CTM)、セファレキシン(CEX)、テトラサイクリン(TC)、アミカシン(AMK)、クリンダマイシン(CLDM)およびブレオマイシン(BLM)の7種類を実験に供した。各薬物を、力価で1、10、100μg/mlとなるようにDMEMで調製して用い、MΦの遊走能、貪食能に与える影響について検討した。遊走能の測定は、48ウエルのケモタキシスチャンバーによるメンブレンフィルター法により行った。7種類の抗生物質は、濃度依存的にラットMΦの走化性を抑制した。またMΦの貪食能に与える影響について、対照および各種抗生物質について貪食率と貪食度との関係を調べた。貪食率と貪食度を合わせて貪食能とした。CTM、CEX、TC、AMK、CLDMおよびBLMはMΦの貪食率および貪食度を濃度依存的に抑制し、特に抗癌性抗生物質のBLMは、他の抗生物質よりも強い抑制を示した。ABPCは、濃度依存的にMΦの貪食率および貪食度を増加させた。本実験に用いたABPC、CTM、CEX、TC、AMK、CLDMは、臨床使用濃度では少なくともMΦの貪食能に影響を与えないと考えられる。しかし、抗癌性抗生物質のBLMは、臨床使用濃度ではMΦの貪食能を低下させることから、臨床で使用する際には患者の細菌感染に対する十分な注意が必要である。
プロセシングボディーにおけるタンパク質翻訳機構に関する研究

細胞質におけるmRNAの翻訳制御機構を明らかにすることを目的とし、hnRNP A3結合タンパク質の一つとしてNXF7との相互作用、各々の因子の細胞内局在等に関して詳細に検討した。それらの結果に基づき、hnRNP A3は核内で特定のmRNAに結合し、細胞質へ輸送されるとともに、翻訳を受ける際にNXF7と会合し、プロセシングボディーなどのRNA顆粒へ取り込まれるという翻訳装置上における特定のmRNA種の選別モデルを提唱した細胞質におけるmRNAの翻訳制御機構を明らかにすることを目的とし、hnRNP A3結合タンパク質の一つとしてNXF7との相互作用、各々の因子の細胞内局在等に関して詳細に検討した。それらの結果に基づき、hnRNP A3は核内で特定のmRNAに結合し、細胞質へ輸送されるとともに、翻訳を受ける際にNXF7と会合し、プロセシングボディーなどのRNA顆粒へ取り込まれるという翻訳装置上における特定のmRNA種の選別モデルを提唱した翻訳段階における遺伝子発現制御は、転写レベルでの遺伝子発現調節機構とならび、胚発生、生殖細胞の形成、細胞の極性形成、神経の可塑性の制御など、さまざまな生物種における種々の遺伝子の発現調節過程において、非常に重要な役割を果たすことが知られている。本申請研究では、hnRNP A3タンパク質の細胞質におけるmRNAの翻訳制御機構を明うかにすることを目的とし、hnRNP A3タンパク質のプロセシングボディーへの局在化、ならびに、hnRNP A3によるmRNA翻訳制御に関わる因子群の同定を目的として行なった。平成19年度は、hnRNP A3結合タンパク質の一つとして申請者が同定していたmRNA核外輸送受容体TapのパラログNXF7との相互作用、細胞内局在等に関して詳細に検討した。その結果、NXF7がプロセシングボディーに局在するためには、hnRNP A3との結合が必要であることを明らかにした。また、神経系の細胞に認められるRNA顆粒へのNXF7の局在化にもhnRNP A3との相互作用が必要であることを明らかにした。NXF7は翻訳中のポリリボソームに安定に結合するのに対し、細胞質におけるhnRNP A3の局在はプロセシングボディーのみに限局されることから、両者の相互作用は、翻訳中のポリリボソーム上で一過性に起こることが推察された。これらの結果に基づき、hnRNP A3は、核内で特定のmRNAに結合し、細胞質へ輸送され翻訳を受ける際にNXF7と会合し、RNA顆粒へ取り込まれるという翻訳装置上における特定のmRNA種の選別モデルを提唱した。翻訳段階における遺伝子発現制御は、転写レベルでの遺伝子発現調節機構とならび、胚発生、生殖細胞の形成、細胞の極性形成、神経の可塑性の制御など、さまざまな生物種における種々の遺伝子の発現調節過程において、非常に重要な役割を果たすことが知られている。本申請研究では、hnRNP A3タンパク質によるmRNAの翻訳制御機構を明らかにすることを目的とし、hnRNP A3タンパク質のプロセシングボディーへの局在化、ならびに、hnRNP A3によるmRNA翻訳制御に関わる因子群の同定を目的として行なった。申請者はこれまでに、hnRNP A3結合タンパク質の一つとしてmRNA核外輸送受容体TapのパラログNXF7との相互作用、細胞内局在等に関して詳細に検討し、NXF7がプロセシングボディーに局在するためには、hnRNP A3との結合が必要であることを明らかにしている。NXF7は翻訳中のポリリボソームに結合するのに対し、細胞質におけるhnRNP A3の局在はプロセシングボディーのみに限局されることから、両者の相互作用は、翻訳中のポリリボソーム上で一過性に起こることが推察された。これらの結果に基づき、hnRNP A3は、核内で特定のmRNAに結合し、細胞質へ輸送され翻訳を受ける際にNXF7と会合し、RNA顆粒へ取り込まれるという翻訳装置上におけるmRNAの選別モデルを提唱した。平成20年度は、引き続きhnRNP A3の発現ベクター、種々の欠失ミュータント発現ベクターを作成し、安定発現細胞株を得るとともに、hnRNP A3タンパク質結合因子の網羅的検索を開始した。今後、結合タンパク質の同定を行っていく予定である。
皮膚癌の浸潤,転移能における表皮接着分子の直接的関与についての解析

研究目的:VII型コラーゲンの変異により発症する栄養障害型表皮水疱症では,若くは10歳頃から扁平上皮癌を発症し,栄養障害型表皮水疱症の主な死因となるが,なぜ若年者栄養障害型表皮水疱症に浸潤,転移能の高い扁平上皮癌が好発するかの機序は明らかにされていない。VII型コラーゲン遺伝子(COL7A1)の変異が扁平上皮癌の発症,浸潤,転移にどのように関わるかを明らかにすることが本研究の目的である。研究実施計画と結果:栄養障害型表皮水疱症を若年から多数の扁平上皮癌を発症した症例群および扁平上皮癌発症が少ない群にわけ,蛍光抗体によるVII型コラーゲン他,表皮基底膜部接着分子発現量の比較を行った。その結果,栄養障害型表皮水疱症患者から発症した扁平上皮癌では,IV型コラーゲンの発現が著しく減少していた。一方VII型コラーゲンの発現は,扁平上皮癌を発症していない組織とほぼ同じ程度であった。また,検索した他の基底膜部接着分子の発現に明らかな差は認められなかった。栄養障害型表皮水疱症にともなう扁平上皮癌が,水疱発症後に生じる皮膚潰瘍におこりやすいことから,COL7A1遺伝子の潰瘍辺縁における動態を調べた。その結果,VII型コラーゲン遺伝子にアミノ酸が9個挿入される,alternative splicingがみられることがわかった。また,alternative splicingは正常組織と比較して潰瘍組織で有意に増強することがさらなる解析であきらかとなったことから,潰瘍治癒過程においてVII型コラーゲンのalternative splicingが関わる可能性があり,栄養障害性表皮水疱症の扁平上皮癌発生においても潰瘍周辺組織でのVII型コラーゲンのalternative splicingの増強が深く関わっている可能性が示唆された。
ニューロンとグリアの意外な関係

ゼブラフィッシュの脳内血管系の分布をパーオキシダーゼ染色を用いて調べたところ,脳の各部においてその分布密度に著しい違いがあることを発見した。また,毛細血管がほとんど走行していない脳内の領域があることも見つかった。このような領域(網様体,小脳顆粒細胞層や視蓋深層)は決して神経細胞の密度が他の領域に比べて少ないということではなく,むしろ高密度に神経細胞が集まっている領域であるので,これらの領域へのエネルギー供給がどうなっているのか謎であった。一般に神経細胞へのグルコース輸送は,毛細血管からアストロサイトの突起を経由して行われるが,これらの領域ではアストロサイトの密度もまた低い値を示した。このため何か他のグリア細胞が毛細血管を経由しない方法でエネルギー供給をしているのではないか,と考えられたが,その候補としてエッペンダイマルグリアがあげられる。この細胞は脳室から物質を取り込み,それを神経細胞へ供給しているが,その突起の分布を調べると前述の毛細血管が少ない領域に特異的に突起を伸ばしていることを見出した。この結果,脳内には二つのエネルギー輸送系(毛細血管からアストロサイトを経る経路,そして脳室からエッペンダイマルグリアを経由する経路)があり,おのおのが相補的に働いていることが強く示唆された。ゼブラフィッシュの脳の中で,毛細血管がほとんど走行していない領域が脳のあちこちにあることが分かった。面白いことに、血管はアストロサイトが分布している領域(Area I)に多数走行し、アストロサイトのない領域(Area II)では走行が少ない事も分かった。脳全体では、血管走行のあまりないArea IIの部分は、約1/3位を占めている。Area IIはむしろ多数のニューロンが詰まっている領域であり、網様体とか、視蓋深層の視覚関連ニューロンが多数存在する領域とか、視床下部の上部とか、進化的に古い脳の領域に多く見られた。このような血管のない領域などはヒトやラットの脳を扱っている人には非常識な事であり、このような場所が存在するということも知られていないが、下等脊椎動物の脳内には存在するようである。Area Iのニューロンでは、付近を豊富に走行している血管からアストロサイトを通してグルコースの供給がされているのであろうが、Area IIのニューロンはどのように生活しているのであろうか、という事に興味を持った。研究の結果、このような領域にはエッペンダイモグリアの太い突起が多数伸びていることが分かった。この大型細胞の細胞体は比較的脳室に近いところにあり、脳室に顔を出す突起の先端にはアクチンからなる微絨毛を持ち、また軟膜側に伸びるより太い突起を持つ、という特異的な形態を示す。血管走行領域では,アストロサイトが血管から栄養を取り込み,血管走行領域の神経細胞に渡し,また血管のない領域ではこのエッペンダイモグリアが無血管領域に脳脊髄液から取り込んだ栄養を送っていることが示唆された。本研究は,脊椎動物の脳内でグリア細胞と神経細胞が行っている相互作用をグリア細胞の側から見たものである。神経細胞は生存のために非常に多くのエネルギーを要求する。このために必要な酸素とグルコースは,当然脳内の毛細血管により供給されると考えられてきた。ゼブラフィッシュは小型で,単純なつくりの脳を持つ下等脊椎動物である。脳内の血管分布を調べたところ脳内の三分の一ほどにも相当する場所で,ほとんど血管の走行が見られないことが判明した。このような場所は,神経細胞が少ないのではなく,逆に数から言えば血管走行領域よりも多数の細胞が存在している領域である。なぜ,この場所には血管がないのであろうか。ここにある神経細胞はどのようにしてエネルギーの補給を受けているのであろうか。調べていくと,血管走行領域にはアストロサイトが多く,他の脊椎動物と同様にこのグリア細胞が毛細血管からグルコースの輸送を行っていると想定できた。しかし,血管走行が少ない領域においては,毛細血管のみならずアストロサイトもほとんど見られなかった。その代わり,この領域においてはエッペンダイマルグリアといわれる大型のグリア細胞が多数存在し,脳室表面に張り付いて,グルコースを吸収し,長い突起をこの領域の神経細胞にまきつかせていることが想像された。

ここには血管はほとんど存在せず,脳室からグルコースと酸素がこの大型グリア細胞の突起を経由して,神経細胞に供給されているのではないかと考えることが出来た。エッペンダイマルグリアは進化的にもアストロサイトより古く,高等脊椎動物には少ししか存在しないが,脳が小さく相対的に脳室表面積が広い下等脊椎動物ではこのグリア細胞が大きな役割を果たしていると考えられる。
自閉症スペクトラム障害を有する思春期の子どものレジリエンス・モデルの構築

本研究は、知的障害を伴わず通常学級に在籍する小学5年生から高校生までの自閉症スペクトラム障害(発達障害の一つ、以下ASD)の診断がついている子どもとその養育者が対象である。対象者には、子どもの自己像、子どもの困りごととその対処方法などインタビュー調査を行い、子どもの対象者のレジリエンス(心のしなやかさを生かした立ち直る力)をGrotbergのレジリエンスの枠組みである「個人の内面の強さ(I am)、周囲からの支援(Ihave)、対処する力(I can)」に基づき分析を行い、思春期のASDの子どものレジリエンスの構成要素を明らかにし、醸成のためのモデル構築を行う。人が生活していく上で感じる困りごとに対処する力の一つに「心のしなやかさを活かした立ち直る力=レジリエンス」がある。発達障害の一つである自閉症スペクトラム障害(以下ASD)を有する思春期の子どもの困りごとは、思春期特有の心理的混乱に加え、ASDの特性に起因していることが多く、子ども個人の能力や努力の問題だけではなく、生活環境や周囲の支援など社会的要因も加わるため、レジリエンス向上や醸成が難しい対象である。また、疾病や発達特性により、レジリエンスの構成要素が異なるため、ASDの子どもの支援に向けて、レジリエンスの構成要素を明確にすることが必要であると考える。ASDの子どもは、自分でできたことを成功体験としてとらえることが苦手であり、自身のレジリエンスも認識しにくい傾向がみられる。本研究は、知的障害を伴わず通常学級に在籍する小学5年生から高校生までのASDの子どもと主たる養育者の語りより、レジリエンスに着目し、ASDを有する思春期の子どものレジリエンスの構成要素を明らかにし、醸成のためのモデル構築を目的とする。2018年度の取り組みとしては、所属施設における倫理審査委員会の承諾が得られるよう準備を行い、2019年1月の審査にて承認を得た。同時期より研究協力施設へのリクルートを開始し、研究協力施設が決定した。また、研究開始に向け、これまでのASDの子どもにおけるレジリエンス研究の動向を再度文献検討し、合わせて本研究におけるレジリエンスの操作的定義の確立に向け文献検討を行っている。計画予定よりも所属施設における倫理審査承認まで時間を要した。そのため、研究協力施設のリクルートが遅れ、結果、研究協力者の募集、データ収集などが進められなかった。現在は、研究協力施設が決定し、研究協力者の募集、インタビューデータの収集に向けての準備を進めている。現在、研究協力施設が決定し、対象施設との今後の研究の進め方に関する説明等の日程調整が終了した。2019年5月下旬に協力施設の担当者と最終打ち合わせを行い、研究協力者の公募を開始する予定である。2019年6月10月上旬で協力者へのインタビュー調査によるデータ収集を行い、得られたデータより順次データの処理を進め、同時進行で分析を開始する予定である。当初の予定より協力者の募集などが遅れているが、公募で集まらなかった場合における研究協力者の選定に関しては、研究協力施設の担当医とも調整ができており、見通しがついているため、サンプルサイズの大幅な変更はなく、今後は計画通りに実行できると考える。

現在は、研究協力施設が決定し、研究協力者の募集、インタビューデータの収集に向けての準備を進めている。現在、研究協力施設が決定し、対象施設との今後の研究の進め方に関する説明等の日程調整が終了した。2019年5月下旬に協力施設の担当者と最終打ち合わせを行い、研究協力者の公募を開始する予定である。2019年6月10月上旬で協力者へのインタビュー調査によるデータ収集を行い、得られたデータより順次データの処理を進め、同時進行で分析を開始する予定である。当初の予定より協力者の募集などが遅れているが、公募で集まらなかった場合における研究協力者の選定に関しては、研究協力施設の担当医とも調整ができており、見通しがついているため、サンプルサイズの大幅な変更はなく、今後は計画通りに実行できると考える。
歯根歯頸部の計測値に基づく日本人の歯の大きさの時代的・地域的変異について

咬耗・磨耗・齲蝕等の影響を最小限に抑さえるため、独自に設定した歯根歯頸部の計測法を用いて、日本列島住民の歯の大きさの時代的変異を明らかにした。10,000年以上続いた縄文時代内における各期の時期的変化を、平成8-9年の一般研究(C)ですでに詳細に明らかにしている。本研究では、新潟大学・医学部、東京大学・総合研究資料館、九州大学および土井ヶ浜遺跡人類学ミュージアムに保管されている古人骨の歯冠最大径と歯根歯頸部径の大きさに関する調査を行い、弥生時代から、古墳時代、鎌倉時代を経て現代にいたる各歯の大きさとプロポーションの時代的変化について詳細な分析を行った。歯の大きさを歯列全体的に見た場合、古墳が最大で、次いで弥生、現代、鎌倉の順に小さくなっている。時代を追ってみると、比較的大きな弥生時代から古墳時代へさらに増大し最大値を示すが、鎌倉時代へ大きく減少して最小値を示した後、やや増加するかまたは大きな変化なしに現代に至っている。このことから、一方向への単純な時代的変化を続けていくわけではなく、増減を繰り返しながら最終的には退化していることが明らかになった。歯の大きさの時代的変化を部位ごとに詳細に分析すると、近遠心径が頬舌径より退化が強く、近遠心径では歯根歯頸部より歯冠の退化が強く、下顎より上顎で退化が強く、歯によって退化の程度が異なることが明らかになった。幅厚示数の変異は、歯の大きさの退化が近遠心径と頬舌径で共に同じ比率で進んでいくわけではなく、近遠心径と頬舌径でそれぞれに変化速度が異なっている可能性を示した。また、冠根示数の変異は、歯頸部の頑丈性が時代と共に減少していく傾向を示した。歯の大きさの時代的変化の研究は、従来から歯列全体的な変化が注目されてきたが、本研究によって、時代的変化の速度や方向性が歯列のそれぞれの部位で異なっていることが明らかになった。咬耗・摩耗・齲蝕等の影響を最小限に抑えるために新しく設定した歯根歯頚部の計測法を用いて、日本列島住民の歯の大きさの時代的・地域的変異をもとに、日本列島住民の形成過程、および咀嚼器官の小進化に関する一連の研究を行っている。1万2千年前から約1万年近く続いた縄文時代内の時期的変化については既に明らかにしており、本課題では約2300年前に始まる弥生時代から現代にいたる時期的変化を明らかにすることを目的とした。今年度は、九州大学、九州歯科大学および土井ヶ浜遺跡人類学ミュージアムにて調査を行い、各時代の人骨資料の資料収集を進めた。その際、人骨クリーニングと計測の補助および計測データの入力の作業は、研究補助として依頼した。その結果、既存の縄文時代の資料に加えて、山口県土井ヶ浜遺跡出土の弥生時代人、古墳時代人、現代人の歯冠と歯根歯頚部の大きさについて、統計的に耐えることのできる資料数の確保ができた。このデータをパーソナルコンピュータにて統計処理した結果、データ収集途中における中間結果ではあるが、以下のような興味深い結果が得られた。1.全体的な歯の大きさは、縄文時代早前期から中後晩期にかけて増大し、弥生時代にもさらに増大を続けて、古墳時代に最大となる傾向がみられた。しかし、その後現代へかけては逆に縮小傾向がみられた。この傾向は歯根歯頚部より歯冠の方に顕著であり、また頬舌径より近遠心径で顕著であり、さらに下顎より上顎で顕著であった。2.近遠心径に対する頬舌径の比率を表す歯冠示数では、弥生時代・古墳時代・現代より縄文時代の集団の方が大きい傾向を示し、近遠心的圧平が強いことが明らかになった。この傾向も歯根歯頚部より歯冠の方に顕著であり、また頬舌径より近遠心径で顕著であり、さらに下顎より上顎で顕著であった。これらの変異の中には、弥生時代以降の大陸から渡来してきた集団の遺伝的影響と時代的小進化の両方を含んでおり、これらの変異を生じた要因について解明していくには、さらなる資料の追加が不可欠である。歯の大きさの時代的変化を部位ごとに詳細に分析すると、近遠心径が頬舌径より退化が強く、近遠心径では歯根歯

頸部より歯冠の退化が強く、下顎より上顎で退化が強く、歯によって退化の程度が異なることが明らかになった。幅厚示数の変異は、歯の大きさの退化が近遠心径と頬舌径で共に同じ比率で進んでいくわけではなく、近遠心径と頬舌径でそれぞれに変化速度が異なっている可能性を示した。また、冠根示数の変異は、歯頸部の頑丈性が時代と共に減少していく傾向を示した。歯の大きさの時代的変化の研究は、従来から歯列全体的な変化が注目されてきたが、本研究によって、時代的変化の速度や方向性が歯列のそれぞれの部位で異なっていることが明らかになった。日本列島住民の歯の大きさの時代的・地域的変異をもとに、日本列島住民の形成過程、および咀嚼器官の小進化に関する一連の研究を行っている。古人骨資料における咬耗・磨耗や現代人骨資料における齲蝕等が歯の計測値に与える計測誤差や欠損値の増加は、歯の大きさの研究に非常に大きな制約を与えている。これらを最小限に抑えるために新しく歯根歯頚部の計測法が考案され、約1万年間続いた縄文時代内の正確な時期的変化が既に明らかにされている(真鍋、1999)。本課題では縄文時代以降の弥生時代から現代にいたる時期的変化を明らかにする。今年度も前年度に引き続き、九州大学、九州歯科大学および土井ケ浜遺跡人類学ミュージアムにて調査を行い、各時代の人骨資料のデータを収集して、追加した。人骨クリーニングから始め、歯および顎骨の計測、非計測的形質の観察を終了後、計測および観察データをパーソナルコンピュータに入力し、統計処理を行った。その結果、現段階では以下のようなことが示唆された。概して、全体的な歯の大きさは、縄文時代早前期から中後晩期にかけて増大することがわかっているが、弥生時代へもさらに増大を続けて、古墳時代で最大となる傾向がみられた。しかし、その後現代へかけては逆に縮小していく傾向がみられた。この傾向は歯根歯頚部より歯冠の方に顕著であり、また頬舌径より近遠心径において顕著で、さらに下顎より上顎で顕著であった。これらの変異の中には、弥生時代以降に大陸から渡来してきた集団の遺伝的影響と時代的小進化の両方の要因を含んでいるが、これらの変異を生じた要因について解明していくには、渡来系と在来系で別々に分析を行う必要があり、さらなる資料の追加が不可欠である。また、現段階では地域的変異を考慮に入れず、時期的変異のみを取り扱っているが、両方の変異を同時に分析することにより、二次元的に解釈をしていくことが、今後の課題である。歯の形態の時代的・地域的変異をもとに、日本列島住民の形成過程、および咀嚼器官の小進化に関する一連の研究を行っている。この研究では、従来の歯冠の計測法によって発生していた咬耗・磨耗・齲蝕等の影響を最小限に抑えるため、新しく定義した歯根歯頚部の計測法を用いた。本年度は、九州大学と九州歯科大学に保管されている古人骨について、歯根歯頚部の計測を中心に資料の収集を行った。個体ごとに500以上にのぼるデータをパソコンに入力し、九州大学大型計算機センターのアプリケーションSPSSおよび独自に作成したFORTRANプログラムによって統計処理を行った。データの入力と処理が完全に終わっておらず、各集団ごとに統計的に充分な資料数の確保がまだ完了していないので、現段階での結果について概略を記述する。全体的に小さな歯を持っている縄文時代・弥生時代・近世アイヌの在来系集団の中では、早前期縄文時代から中後晩期縄文時代へ歯の大きさは増加しているが、その後在来系弥生時代、近世北海道アイヌにかけて退化傾向がみられた。世界的傾向とは逆の増大化傾向がみられた縄文時代内の時期的変化は、特に興味深い。
反復接触による視覚情報処理過程の適応的変容の解明

ある刺激に繰り返し接触するだけで,その刺激に対する観察者の好意的評価が増加する現象を単純接触効果と呼ぶ。本年度特別研究員は,選択的注意が単純接触効果に及ぼす影響を検討した。実験は同一の刺激に繰り返し接触する接触段階と,後に接触あるいは新規な刺激の好意度を評定する好意度評定段階から構成された。接触段階では,赤と緑の無意味な線画を重ね合わせて提示し,観察者が注目すべき線画を教示によって操作した。これにより,同一の刺激に対して三つの異なる認識(赤線画,緑線画,赤緑重ね合わせ線画)が可能な状況が設定された。好意度評定段階では,赤または緑線画と形態的に同一,または赤緑重ね合わせ線画と形態的に同一な黒色線画が提示され,好意度の評定が求められた。実験の結果,単純接触効果は接触時に注目するよう求められた線画の形状に対してのみ生じることが明らかにされた。同一の接触回数,接触時間を持つその他の線画については,好意度の増加は認められなかった。特に,赤緑の重ね合わせ線画に同時に注目すべき状況において,赤または緑の線画は後に個別の再認が可能であるほど十分な処理が行われていたにもかかわらず,好意度の増加は認められなかった。これらの結果は,単純接触効果が,注意によって選択された情報に対してのみ生じる可能性を示している。接触経験による好意的評価の増加は,どのような刺激に接触した経験をもつかということではなく,接触した刺激をどのようなものとして認識するか,によって決定されるようである。本年度は,文脈手がかり効果と単純接触効果を同時に測定する実験パラダイムの開発を目的とした実験が行われた。実験は,学習,好意度評定,再認の3段階から構成された。学習段階において参加者は11個の妨害刺激"L"と1個の標的"T"を提示され,標的をできるだけ速く検出するよう求められた。全試行の内半数の試行では,12種類の配列画面が繰り返し提示され(Old条件),残りの半数の試行では常に新奇な配列が提示された(New条件)。続く好意度評定および再認段階において参加者は,Old条件とNew条件の配列を一度ずつ提示され,配列画面に対する好意度評定あるいは再認を求められた。実験の結果,学習段階では,Old条件における標的検出時間がNew条件におけるそれと比較して有意に短く,両条件の差は学習段階の進行と共に増大することが明らかにされた。さらに,再認段階の結果から,参加者は反復提示されたOld条件の配列と新奇のNew条件の配列を顕在的には区別できないことも確認された。これらの結果は,一般的な文脈手がかり効果を再現していると言える。一方,好意度評定段階において参加者は,Old条件の刺激画面をNew条件のそれと比較して,より嫌悪的に評価することが明らかにされた。同一刺激の反復提示による好意的評価の低下現象(つまり,負の単純接触効果)の生起原因については,心的飽和や注意の抑制処理など,いくつかの仮説が存在している。今後は,本実験で認められた負の単純接触効果現象の生起過程を解明するとともに,負の単純接触効果と文脈手がかり効果が同時あるいは個別に生起する条件を探索することで,反復接触によって蓄積された視覚記憶痕跡が,注意および情動的価値判断機能に個別にあるいは共通して与える影響を明らかにすることが可能となる。
アスペルギルス細胞核の移動とニューロン細胞移動の相似性の証明

アスペルギルスのnud(nuclear distribution)ミュータントは細胞核の移動障害を特徴とする。nud遺伝子にはnudA、nudC、nudF、nudGの4つの遺伝子があり、それぞれ細胞核の移動に関与している。nudFがコードするNUDFタンパクの機能は不明であるが、細胞核移動障害を示すnudC3ミュータントにNUDFを過剰発現させると、核の移動能が回復する。一方、血小板活性化因子PAFを不活化するPAF acetylhydraseは、α1、α2,βの3量体からなる。PAFAH1B1タンパクはNUDFタンパクはとアミノ酸レベルで42%のホモロジーがある。本研究はPAFAH1Bタンパクをコードするpafah1b1遺伝子のcDNA配列をもとにジゴキシゲニン標識cRNAプローブを作成し、生後0日のマウス大脳皮質を用いてin situ hybridizationを行った。pafah1b1の発現は、中間帯および皮質板中の移動ニューロンに認められた。さらに詳細な発現は、PAFAH1Bタンパクに対する抗体を用いて調べる必要があり、今後、ポリクローナル抗体の作成を行う必要がある。これらの研究とは別に、α1とα2をコードするpafah1a1遺伝子とpafah1a2遺伝子のノックアウトマウスの供給を受け、それらの大脳皮質の層構造をHRP(ワサビ過酸化酵素)の逆行性軸索輸送法により検討した。脊髄にHRPを注入し、皮質脊髄路ニューロンを標識すると、pafah1a1、pafaha2ヌルマウスともに標識ニューロンは皮質第5層に分布し、異常を認めなかった。1.マウス大脳皮質におけるpafah1b1遺伝子の発現血小板活性化因子PAFを不活化するPAF acetylhydrolaseは、α1、α2、βの3量体から形成されている。このβをコードするpafah1b1cDNAをクローニングし、増幅した。このcDNAプローブををもちいて、ジゴキシゲニンで標識したpafah1b1RNAプローブを作成し、胎生後期、周産期正常マウスの大脳皮質pafah1b1mRNAの発現を、in situ hybridization法により明らかにした。すなわち発生10日より15日の脳室周辺、その後は中間帯に強いpafah1b1mRNAの発現が認められた。2.マウス大脳皮質におけるPAFAH1B1蛋白の局在家兎を用いて精製した部分蛋白質を抗原としてPAF-AHのβサブユニット(PAFAH1B1)に対するポリクローン抗体を作成した。この抗体を用いた免疫組織化学法により胎生後期、生後各時期におけるマウス大脳皮質の抗PAFAH-1B1免疫陽性産物の局在を光顕レベルで明らかにした。特にPAFAH1B1免疫陽性産物が移動ニューロンの先導突起leading processに局在するか、さらに抗PAFAH1B1陽性産物が細胞核に付着するか否かについて検討を加えた。PAFAH1B1免疫陽性産物は移動中の皮質ニューロンに分布した。特に移動中のニューロンの先導突起の細胞核に近接する領域に強い免疫陽性産物を同定することができた。抗PAFAH1B1陽性産物は、移動を終えた皮質ニューロンのことに皮質板表層においていっそうその免疫活性を増大させるものの、発生が進むにつれて、皮質板の深層に沈み込む過程で免疫活性を次第に失っていった。
超音波ねじり振動を利用した硬脆材料の延性モード切削

硬脆材料を機械加工する場合、ある臨界切込み深さを超えて小さくしていくと表面に脆性損傷のない高品位な加工面が得られる「延性モード加工」に遷移することが知られている。そこで、本研究では、工具刃先に超音波ねじり振動を加えることにより、臨界切込み深さを増大させ、延性モード加工を容易にし、硬脆材料の高精度・高能率加工を実現することを目的とする。まず、超音波ねじり振動工具を製作した。製作した装置では、ダイヤモンド工具刃先を周波数27kHz、振幅30μmでねじり振動させることに成功した。その振動工具を超精密微小変位テーブルの上に配置し、切削試験装置を製作した。製作した実験装置により、単結晶シリコンの切削試験を行い、超音波ねじり振動を付加した場合とそうでない場合で、加工面にクラックやチッピングなどが発生し始める延性-脆性遷移の臨界切込み深さを比較し、超音波ねじり振動付加の効果を調べた。超音波振動を付加しない場合、臨界切込み深さは0.15μmであったのに対して、超音波振動を付加した場合、臨界切込み深さは8.5μmであった。超音波ねじり振動の付加によって、臨界切込み深さを約60倍に増大させることがわかった。透過型電子顕微鏡(TEM)により、切削面および延性型切りくずの内部構造を観察した。超音波振動切削では、切削面に約800nm,工具すくい面前方部分に約100nmのアモルファスシリコンの加工変質層が形成されていた。さらに、切りくずの微視的構造においても一部に多結晶が存在するものの全体はアモルファスシリコンへの相転移が認められた。単結晶シリコンからアモルファスシリコンへの相転移が延性モード切削を実現させるために必要不可欠な条件と考えられる。しかしながら、その臨界切込み深さは0.1μm程度と微小であり、切込み深さをその値以下に制御しながら加工するのは困難であるし、また高い生産性も望めない。この超精密微小変位テーブルは、切込み分解能5nm、真直度10nm以下という性能を持つ。超音波ねじり振動する工具に対して、工作物を載せたテーブルが切込み量を制御しながら送られるため、精密切削が実現される。単結晶シリコンの切削試験を行い、超音波ねじり振動を付加した場合とそうでない場合で、切削面性状を比較した。特に、加工面にクラックやチッピングなどが発生し始める延性-脆性遷移の臨界切込み深さを比較し、超音波ねじり振動付加の効果を調べた。
マウス頭尾軸形成におけるWnt-3a遺伝子の役割

Wnt遺伝子はシステイン残基に富む分泌性糖タンパク質をコードし、細胞間伝達物質として脊椎動物の発生過程の様々な局面で重要な働きを担うものと考えられている。そのメンバーの1つであるWnt-3aでは、遺伝子ノックアウトにより作製したホモ欠失変異体では前肢より後方の体幹が欠失するのに対し、ヘテロ変異体では尾の先端にのみ若干の欠失が認められる。このことから、頭尾軸に沿った形態形成の進行はWnt-3aの発現量によって制御されているのではないかと考えその検討を行った。まず、マウス胚でのWnt-3a mRNAの発現をwhole moust in situhybridization法により調べたところ、9.5日胚から12.5日胚までは尾芽にWnt-3a mRNAの発現が認められたが、尾部方向への形態形成の伸長が停止する13.5日胚ではその発現は消失しており、Wnt-3aの発現する時期は尾部方向への伸長が起きる時期と良く対応することが明らかとなった。一方、Wnt-3a遺伝子座のアリルであると考えられるvestigial tail(vt)変異マウスのホモ変異体では尾芽でのWnt-3aの発現量が低下しており、Wnt-3a欠失変異体よりも弱い表現型、即ち、尾の付け根から後方の体節中胚葉の欠失を示すことが明らかとなった。さらにWnt-3a欠失変異体とvt変異体との二重ヘテロ変異体では、両者の中間的な表現型、即ち、尾の付け根よりやや前方の位置から後方の体節中胚葉の欠失を示した。従って、尾芽でのWnt-3aの発現量の低下に応じて尾部方向への形態形成の伸長が停止するものと考えられた。以上の結果から、尾芽でのWnt-3a遺伝子の発現量が頭尾軸に沿った形態形成が正常に進行する上で重要であると考えられる。
インフルエンザウイルス反応性メモリーB細胞の制御機構の解明

感染防御免疫応答において誘導されるメモリーB細胞の制御機構の解明はインフルエンザを始めとした感染症対策において重要である。2型自然リンパ球はB細胞応答の制御に関わる2型サイトカインの産生細胞でありメモリーB細胞応答の制御に関わり感染免疫応答を調節する可能性が考えられるが、その役割は不明である。そこで本研究では2型自然リンパ球がメモリーB細胞の分化や維持・再活性化に関与するか、またその制御機構の解明を目的として研究を行う。
がん罹患・死亡データの解析方法の探索に関する研究

本研究では,がん罹患・死亡データから特に全国規模のデータに着目し,それを解析するための手法の開発を行った.ロジスティック回帰モデルとモデル選択規準量を用いて,全国罹患数推計に関して,登録の完全性を補正する方法を構築し,現在の報告値が2030%ほどの過小評価である可能性を指摘した.また,生命表の考え方を用いて,がん罹患・死亡生涯リスク確率を推定し,男性の2人に1人が,女性の3人に1人ががんに罹患するという結果を得た.本研究では,がん罹患・死亡データから特に全国規模のデータに着目し,それを解析するための手法の開発を行った.ロジスティック回帰モデルとモデル選択規準量を用いて,全国罹患数推計に関して,登録の完全性を補正する方法を構築し,現在の報告値が2030%ほどの過小評価である可能性を指摘した.また,生命表の考え方を用いて,がん罹患・死亡生涯リスク確率を推定し,男性の2人に1人が,女性の3人に1人ががんに罹患するという結果を得た.現在公表されている「全国がん罹患数推定値」は過小評価されている可能性があるが、その程度を把握するための数理モデルの構築を試みた。今回得られた評価方法は、まず登録の完全性を表す2指標「罹患死亡比」と「DCN割合」の間に非線形関係式を求める事から始まる。次に、この関係式を用いて、DCN割合が0%における罹患死亡比を未知パラメータとする統計モデルを設定し、重み付き最小2乗法を用いて、未知パラメータ(完全な登録における罹患死亡比)を推定した。この罹患死亡比に全国がん死亡数を乗じて全国罹患数を推定した。この結果と、現在報告されている数との比較から、報告値は約20%の過小評価であることが判明した。また、がんのリスクを「生涯リスク」という分かりやすい形で表現する試みを行った。現在公表されている生涯リスクは、他死因死亡を考慮しておらず過大評価が予想されるものや、85歳以上を丸めたデータを用いて推定されたものである。今回、地域がん登録における85歳以上を丸めないデータを用い、他死因死亡を組み込んだモデルにより、生涯リスクの再推定を行った。結果、がん死亡生涯リスクは男性で約30%、女性で約20%であり、がん罹患生涯リスクは男性で約47%、女性で約34%であった。部位別には、女性では胃がんが最も高い生涯死亡・罹患リスクであり、それぞれ約3%、約5%であった。男性では、肺がんが最も高い生涯死亡リスクで約7%、胃がんが最も高い生涯罹患リスクで約10%であった。これらの結果は、他死因死亡を組み込み、85歳で高齢を丸めた推定結果と大差は無く、これまでの高齢を丸める近似方法が適当である事が判明した。現在報告されている全国がん罹患数は,1015程度の地域データをもとにした推定値である。我が国における地域がん登録の完全性の低さと,全国推定方法に起因し,全国値は過小評されている可能性が指摘されている。これらの問題点を捕う方法として,昨年度は非線形回帰モデルを用いた推定方法を提唱した。本年度は。この方法に関する改良を行った。具体的には,がん死亡率の登録群と未登録群における差異を表すパラメータを新たに導入し,このパラメータが必要かどうかを情報量規準を用いて判別するという手法である。2001年データに対して,新たな方法を適用すると,全がんにおいては新たに導入したパラメータが必要でないモデルが撰択された。しがし部位別に滴用すると新パラメータが必要な部位も存在する事が分かった。現在報告されている全国がん罹患数(2001年)は,昨年度と同じく約20%過小評価されていると予測された。がん罹患・死亡データを用いた解析として,生涯リスクのアップデートを行った。罹患リスクについては2001年へ,死亡リスクについては2005年にアップデートした。罹患リスクについては,1999年からの2年間で約3%上昇,死亡リスクについては,1999年からの6年間で約3%減少という推定結果が得られた。主要な部位については,リスクに関する大きな順位変動は見られなかった。がん罹患データを用いた解析として,短期予測による現状把握を試みた。これは,現在の罹患報告の最新年が2001年であり,即時的な数値が得られない点を改良する試みである。米国で用いられているState-space-modelを用いで4年先予測による2005年の数値を予測した。がん罹患数は2001年から2005年にかけて約9万人増加しているという予測結果が得られた。全国罹患数の推定方法に関する改良を行った.がん死亡が罹患より発生するという現象を2項分布で表現し,その発生確率がDCN(死亡表により初めて把握されたケース)割合を説明変数としたロジネティック回帰モデルを構築した.このモデルにより, DCN割合が0%という,登録の完全性に関して理想的な状態での死亡発生確率が推定可能となる.日本における死亡の把握は完全であることから,推定された死亡発生確率と死亡数から罹患数を算出することが可能となる.次に,国際がん研究機構(IACR)で用いられているボアソン回帰モデルで日本の罹患推計を行い,その適用可能性について検討した.このモデルは年齢と性別を説明変数,死亡をオフセットとして構築される.従って,日本の現行の推定方法と異なり,年齢に関する連側性が構築される長所を持つ.

しかし,推定に用いた地域が偏りを持つ場合には補正されない.現行の方法では死亡を用いた補正が行われている. 2つの方法と比較して明らかな優劣はないが,ほぼ同じ推定値が得られることが分かった.しかし多少の過小評価が見られ,この点に関しては今後数理的な観点からの考察および改良が必要である.また,全国罹患数を解析に用いる一例として,生涯リスクの推定を行った.これは,がんリスクを確率で表現したものであり,正解規模では広く用いられている指標である.死亡に関しては通常の生命表の考えを適用できるが,罹患に関しては,がん生存ケースの存在を考察する必要があり, 2段階の生命表の考え方を用いる.今回,当方法を日本のデータに適用した.その結果,男性の2人に1人が,女性の3人に1人が一生の間に少なくとも一度がんに罹患するという解析結果が得られた.
養育者の情動認知発達プログラムの開発－子どもの情動を読み取る能力の臨床的応用－

本研究の目的は、養育者による"子どもの情動状態を読み取る能力"(養育者による子どもの情動認知と使用する手がかり)のメカニズムと発達プロセスをモデル化し、臨床的に応用して、子どもの情動がわからず育児不適応を生じている養育者の適応的な子どもへの関わり方を体験的にトレーニングする情動認知発達プログラムの開発である。その結果、養育者が読み取る情動及び手がかりの数と情動知能が育児困難感と関連するモデルが示された。更に養育者は乳児の表情等に焦点化された情報だけでなく、母親の内的表象(育児信念等)も利用して情動を認知している可能性が示唆された。これらの結果を応用したトレーニングプログラムを現在検証中である。本研究は、養育者による「子どもの情動状態を読み取る能力(養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかり)」のメカニズムと発達プロセスを社会的情報処理的観点からモデル化し、さらにこれらのモデルを臨床的に応用して、子どもの意図や情動がわからないために育児不適応を生じている養育者に対して、適応的な関わり方を体験的にトレーニングするためのプログラムを開発することを目的としている。平成25年度の中心的な活動は1養育者による情動認知を分類するためのカテゴリー(24年度作成)と、認知する際に使用する手がかりを分類するためのカテゴリー(24年度作成)を使用し、健常な子どもを持つ母親と発達障害の子どもを持つ母親の情動認知のプロセスのパターンの違いについて検証し、英語論文としてまとめ公刊した(岡崎女子短期大学紀要)。2子どもの意図や情動がわからないために育児不適応を生じている養育者に対して、適応的な関わり方を体験的にトレーニングするためのフィールドである、大学教育付属施設の「親と子どもの発達センター」利用者の実態調査を実施し、論文として公刊した(学術教育総合研究所所報)。臨床的応用を検証するための個別の面接及び観察データと併せて調査の妥当性を検証する際のデータとしていく。3大学が置かれている地域の子育て家庭の課題を把握し、本研究の目的との整合性を持たせていくことを目的として、愛知県三河地域の子育て家庭の状況及び需要に関する実態調査を実施し、論文として公刊した(地域活性化研究)。平成24年度の中心的な活動は1養育者による「子どもの情動状態を読み取る能力」のメカニズムと発達プロセスをモデル化するために必要である、養育者による情動認知を分類するためのカテゴリーと、認知する際に使用する手がかりを分類するためのカテゴリーを作成し、論文としてまとめ公刊した(岡崎女子短期大学紀要)。2養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかりの関連の変化を分析・検証し、いくつかのパターンによるモデル化を作成中である。この検証の途中経過をまとめ、学会で口頭発表を行った(日本心理学会)。3実際の母子の相互作用場面の行動と養育者による子どもの情動状態を読み取る能力との関連を検証するために、母子の相互作用場面のVTRデータの分析方法を検討中である。平成26年度の中心的な活動は1養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかりについて、4時点(3か月、6か月、9か月、12か月)での発達的変化を分析・検証し、いくつかのパターンがあることを示した。この検証の途中経過をまとめ、学会でポスター発表を行った(発達心理学会)2養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかりについてのインビューデータを、質的にに分析する方法について、様々なアプローチを試みている。分析の方法が固まり次第、論文を作成する予定である。3養育者による「子どもの情動状態を読み取る能力(養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかり)」のメカニズムと発達プロセスを社会的情報処理的観点からモデル化するために、構造方程式モデリングによる分析を行い、その結果を論文として作成中である。4The 14European canference ondevelopment psychologyにおいて、poster presentationするための審査に論文が採択された。平成27年度の中心的な活動は1The 14th European congress of Psychology Poster Presentationにおいて、養育経験による、養育者の情動認知の変化と、認知する際に使用する手がかりの発達的変化のプロセスについて発表を行った。2The 17th European Conference on Development Psychology Poster Presentationにおいて、1つは養育者の情動認知に影響を及ぼす要因について、SEMを活用した分析によりモデル化を行いその結果について発表を行った。

3上記の結果に基づいて、養育者の情動認知の適応的な変化を促すトレーニングシステムについて検証を行っている。本研究の目的は、養育者による"子どもの情動状態を読み取る能力"(養育者による子どもの情動認知と使用する手がかり)のメカニズムと発達プロセスをモデル化し、臨床的に応用して、子どもの情動がわからず育児不適応を生じている養育者の適応的な子どもへの関わり方を体験的にトレーニングする情動認知発達プログラムの開発である。その結果、養育者が読み取る情動及び手がかりの数と情動知能が育児困難感と関連するモデルが示された。更に養育者は乳児の表情等に焦点化された情報だけでなく、母親の内的表象(育児信念等)も利用して情動を認知している可能性が示唆された。これらの結果を応用したトレーニングプログラムを現在検証中である。本研究は、養育者による「子どもの情動状態を読み取る能力(養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかり)」のメカニズムと発達プロセスを社会的情報処理的観点からモデル化し、さらにこれらのモデルを臨床的に応用して、子どもの意図や情動がわからないために育児不適応を生じている養育者に対して、適応的な関わり方を体験的にトレーニングするためのプログラムを開発することを目的としている。子どもの情動状態を読み取る能力(養育者による子どもの情動認知と認知する際に使用する手がかり)」のメカニズムと発達プロセスを社会的情報処理的観点からモデル化するという目的については、学会発表や、論文を通して研究で得られた知見を社会に発信してきた。しかしながら、これらのメカニズムを臨床的に応用して、子どもの意図や情動がわからないために育児不適応を生じている養育者に対して、適応的な関わり方を体験的にトレーニングするためのプログラムを開発するという目的に関しては、やや遅れ気味である。理由としては、協力してくれる被験者がなかなか集まらないことが挙げられる。今後は大学付属教育施設の「親と子どもの発達センター」なども活用し、プログラムの開発を進めていきたい。社会科学調査計画書通りに、データ収集は順調に進行し、必要なデータは揃っている。データの分析方法について、様々なアプローチを試みている。質、量共に豊富なデータを、現象に即した結果ができるだけ得られるような方法を検討中である。来年度以降の国際比較研究も視野に入れ、27年度は海外の学会で知見を発表し、海外の学会誌に投稿を予定している。平成25年度の達成度は、40%程度である。現在、本研究の目的の1つである養育者による「子どもの情動状態を読み取る能力」のメカニズムと発達プロセスをモデル化するために必要な、カテゴリーの作成と論文の公刊を終えている。また、そのカテゴリーを使用した養育者の情動認知のパターンの比較研究においても論文の公刊を終えている。