hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シカ肉の栄養性・嗜好性・機能性の解明と新規機能加工食品の開発

シカの固体差の影響ではシカ年齢による影響が大きいと予想していたが、有意な差は見られなかったので,試験個体数を増やすことで固体差を確認していくことを次年度の課題とする。平成27年度の目標はおおむね順調に進展していると評価する。シカ肉の物性および機能性アミノ酸含量の検討から、スチーム加熱で加熱温度(芯温75°C、1分間)が望ましいとの結果を得た。大量調理マニュアル改正(平成25年10月)によりノロウィルス汚染のある食品の中心温度は85°Cから90°Cで90秒間以上加熱するとの記載があり、シカ肉のジビエ料理の推進のため、高温度での加熱検討が必要である。そこで、加熱調理方法によるシカ肉の物性および機能性アミノ酸、脂質代謝の補酵素であるビタミンB群量の影響を明らかにした。ビタミンB2含有量には有意な差はみられなかったが、加熱温度が高いと減少傾向にあった。物性と官能評価では100°C加熱より80°C加熱で、軟らかくぱさつきのないとの結果となった。また、雌雄別と年齢別によるビタミンB2量とカルニチン量の検討を行ったところ、雌雄間に有意差は認められなかったが、年齢別では67歳のシカ肉がこれらの成分を多く含む結果となった。麹による発酵法を取り入れたシカ肉の調理では、加熱温度によるカルニチン量に有意な差は認められなかった。シカ肉調理加工食品の開発に向けて、シカ肉の調理方法をまとめ発表し、シカ肉の栄養性・機能性の認知度と消費者意向の調査を行った。調査対象者の多くは、シカ肉の栄養性についてはある程度認知していたが、機能性については認知度を高めることが課題となった。調査対象者の約半数はシカ肉を食べたことがなく、シカ肉に対しにおいがしそう、硬そうというイメージをもっていた。食べた経験のある人は、シカ肉に対し良い評価を得ており、においと硬さへの感想は少なかった。シカ肉の摂取回数が多い人は、シカ肉に対する具体的なイメージがあり、自然環境保全の点からも積極的にシカ肉を摂取していることが推察された。シカ肉を食べる機会を増やすことが消費者が良いイメージを持ち、消費拡大につながることが推察された。平成28年度はシカ肉の物性および機能性アミノ酸、ビタミンB群量の加熱調理法・加熱温度による影響の検討を目標としており、目標にそった研究を進めることができた。ビタミンB2量は加熱温度による有意な差は認められなかったが、加熱温度が高いと減少する傾向がみられた。シカ肉は加熱温度が高いと肉重量減少率が高くなり、硬くなり、水溶性成分であるカルニチンが減少し、加熱温度による影響がみられた。以上のことから加熱温度によるシカ肉の物性の変化と成分変化の関係を見出した。また、昨年度からの検討課題であった、シカの個体差による成分に及ぼす影響では、平成28年度はシカの試験個体数を増やすことで年齢による有意差を見出した。つまり、12歳のシカ肉より、67歳のシカ肉が機能性アミノ酸を多く含んでいた。これらの結果は学会で発表を行ったので、論文にまとめる予定である。また、シカ肉の調理方法をまとめ、さらにシカ肉の栄養性・機能性の認知度と消費者意向の調査を行い、論文として発表した。このことは、平成29年度のシカ肉調理・加工食品の開発研究をすすめるものである。以上の成果より、平成28年度の目標はおおむね順調に進展していると評価する。シカ肉の栄養性・機能性の認知度と消費者意向の調査を引き続き実施した。本調査の対象者では、前回の調査と比較し、シカ肉の栄養性、機能性の認知度は低く、調査対象者の約6割がシカ肉を食べたことがなく、シカ肉は「臭いがしそう」「おいしそう」「硬そう」が高値を示した。一方、シカ肉を食べた経験のある人では、「おいしかった」「普通」「軟らかった」が高値を示し、良い評価が得られた。
ディスプレイ再現画像におけるipRGCの知覚への影響の解析とその応用展開

本研究では,将来の豊かな社会発展に寄与するために,産業応用を目指した独創的・先駆的な研究に取り組む.具体的には,これまで管理された実験室環境において実施されてきた視知覚実験を実生活空間へと展開し,一般の照明環境下に設置された種々のディスプレイを用いた視覚実験を丁寧に実施する.これらの実験結果を解析することによって,新しい視物質であるipRGCの影響を考慮した色再現モデルを構築する.さらに,標準化されているデバイス間のカラーマネージメントシステムとの互換目指したプロトタイプシステムの構築を通じて,カラー画像再現における産業界の次世代デファクトスタンダードとなる基盤を確立する.本研究では,将来の豊かな社会発展に寄与するために,産業応用を目指した独創的・先駆的な研究に取り組む.具体的には,これまで管理された実験室環境において実施されてきた視知覚実験を実生活空間へと展開し,一般の照明環境下に設置された種々のディスプレイを用いた視覚実験を丁寧に実施する.これらの実験結果を解析することによって,新しい視物質であるipRGCの影響を考慮した色再現モデルを構築する.さらに,標準化されているデバイス間のカラーマネージメントシステムとの互換目指したプロトタイプシステムの構築を通じて,カラー画像再現における産業界の次世代デファクトスタンダードとなる基盤を確立する.
発展途上国における財政赤字解消のための財源調達手段と経済成長に関する研究

文献調査の過程で、新たに、発展途上国における児童労働の現状について知ることができた。その結果は、論文Child labor and Inequalityにすることで、海外のworkshopにて報告を行った。海外援助と経済成長に関する整理を行った。これまでの国内外の研究により、海外援助は経済成長に対して、必ずしも効果があるわけではないことが知られている。その原因となるのが、1累積債務問題および2ファンジビリティー(資金流用性)である。とくに2について、最新の動向を確認した。ファンジビリティーとは、海外援助などの資金の流用性のことを指すが、発展途上国に対して公的投資に対する海外援助を行った場合、発展途上国の政府が、それによって浮いた公的投資への財源を教育など他のセクターに回すことが可能となる。たとえ公的投資に対する援助が行われたとしても、途上国政府がその分の財源を他のセクターにまわすのなら、結局、公的投資に用いられた資金は海外援助がなかった場合と大して変わらないので、海外援助が国全体の公的投資の改善度合いと経済成長に与える影響は、先進諸国が期待していたほど大きくはない可能性がある。この点に関して、Chatterjee et al (2012)、Glomm (1997)やEmaeson and Souza (2003)を中心にサーベイを行った。文献調査の過程で新たにEmaeson and Knabb (2006)やFan (2004)の論文を検討した。とくに、Fan (2004)では、発展途上国における児童労働の現状について、申請者自身が想定していた分析に対して補強できる内容であることを確認することができた。最終年度では、1について研究を進めるとともに、インフレーションと経済成長、海外援助と経済成長という2つの論点を統合するモデルを構築する予定である。とくに、C.-H. Lu et al (2011)はサブサハラアフリカの国々を想定したキャッシュ・イン・アドバンス制約(CIA制約)のもとで、経済成長と平均インフレ率との負の関係を経済理論的に示している研究である。しかしながら、本研究が想定している通貨発行益(シーニョリッジ)が経済成長に与える効果については分析されていない。これらの結果は応募者自身が想定していた分析に対して補強できる内容であることを確認することができた。経済成長理論においては、Kitaura (2012), Education, borrowingconstraints and growth, EconomicsLetters, vol. 116(3), 575-578.などの成果を出すことができた。この論文は、教育資金における借入制約が経済成長にどのように影響を与えるのかを分析したものである。この成果は金融論との融合する際に有益な結果である。最終年度は,インフレーションと経済成長との関係(平成24年度),および海外援助と経済成長の関係(平成25年度)について,統合的に分析することを目的に研究を行った。まず,インフレーションと経済成長の関係であるが,経済成長のエンジンを公的資本と設定することで研究を進めた。これまでの公的資本と経済成長の関係は,主に1地域の分析が多かったが,本研究では,他地域に拡張することで,経済成長という観点から他の地域に,どのような影響を与えるのか分析を進めた。その結果は,論文「Regional Infrastructure and Economic Growth」として,国内学会でも報告済みである。しかしながら,インフレーションに対する知見については,さらに研究する必要があり,今後も進めていく予定である。次に,海外援助と経済成長の関係であるが,こちらは,経済成長のエンジンを人的資本と設定することで研究を進めた。とくに,貧困削減に対する海外援助の動向に注目することで,研究を進めた。その結果は研究会で報告した後,現在,論文「Inequality and Conditionality in cash transfer」として執筆中である。今後は,国内学会や国際学会で報告する予定である。海外援助本研究は、インフレーションと経済成長、海外援助と経済成長という2つの論点を統合する必要がある。したがって、2ヶ年程度でインフレーションと経済成長、そして、海外援助と経済成長の関係を明らかにし、最終年度には、これらの研究から得た知見をもとに2つの論点を統合したモデルを構築する。研究2年目は、海外援助と経済成長理論の確認・整理を行うことで、ファンジビリティーと経済成長の関係を再確認することができた。本研究は、インフレーションと経済成長、海外援助と経済成長という2つの論点を統合する必要がある。研究1年目は主に金融論や経済成長理論の確認・整理を行うことで、インフレーションと経済成長の関係を明らかにすることができたと考えている。最終年度には、インフレーションと経済成長および海外援助と経済成長に関する研究をもとに得られた知見を内生的成長理論に適用する。その結果、発展途上国が経済成長を実現するための方向性を提示するとともに、先進諸国の海外援助に対する指針を示したい。その成果は国際学会や国内学会にて報告する予定である。これらの成果発表や学会での議論をもとにして研究の方向性を修正したり、最終的な課題を整理することで、海外雑誌への投稿を予定している。

2年目は海外援助と経済成長に関する研究を中心に行う。これまでの国内・国外の研究により、海外援助は経済成長に対して必ずしも効果があるわけではないことが知られている。その原因の1つである、海外援助のファンジビリティー(資金流用性)に焦点を当てて研究を行う。国内・海外の研究集会の参加が当初予定より少なかったため。今年度はより積極的に国内・海外の研究集会に参加する予定である。国内旅費に関しては年2回程度、北海道(北海道大学または小樽商科大学)および九州(九州大学または西南学院大学)で発表することを想定して費用を計上した。海外旅費に関しては国際学会などへの参加を考えている。学会の開催地や発表回数について予測ができないため、最低、年2回アメリカあるいはヨーロッパで発表することを想定して費用を計上した。とくに国内旅費および海外旅費の使用を考えている。昨年は国内の研究集会および研究打ち合わせに参加することができたが、海外の研究集会には参加できなかった。積極的情報収集を図るためにも海外における研究集会参加が必要となる。国内旅費に関しては年2回程度、名古屋および九州で発表することを想定している。学会の開催地や発表回数について予測ができないため、最低、年12回アメリカあるいはヨーロッパで発表することを想定して費用を計上する。
糖脂質MPIaseライブラリーを用いた膜タンパク質膜挿入活性機構の解明

糖鎖伸長や標識(蛍光、スピン)化に対応した新戦略の最適化を行い、従来より効率よく三糖を得られるようになった。得られた3糖を用いて、基質タンパク質モデル(Pf3ファージコートタンパク)との相互作用解析のためのスピン標識3糖リン酸体(SL-Trisac-P)や膜上でのMPIaseの挙動観察のための蛍光標識3糖ピロリン脂質(FL-mini-MPIase-3)を合成した。FL-mini-MPIase-3では、4種類のリンカー(PEG4, PEG8, PEG12, C6アルキル)と2種類の蛍光官能基(Cy-7, CyLyte-7)を検討した。アルキルリンカー導入までは活性を保持していたが、蛍光官能基を導入する事で、活性が無くなる事が分かった。活性を持ったmini-MPIase-3に少量のFL-mini-MPIase-3を混ぜた場合に活性が出るかどうか確認中である。また、6糖ピロリン脂質(mini-MPIase-6)の合成を目指して、3糖+3糖=6糖の合成を行い、6糖骨格の生成を確認した。3糖アクセプターの反応性が低く、3糖ドナーが加水分解されたヘミアセタール体が副生し、低収率に留まった。現在、収率の改善を検討している。糖脂質MPIaseの最小構成単位である3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3)の合成を行い、mini-MPIase-3にも有意な膜タンパク質膜挿入活性がある事を見出した。これにより化学合成したmini-MPIase-3類縁体を用いた構造活性相関研究が可能となった。これまでに、3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3)、グルコサミンの6位にAc基のない3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3(6-OH))、3糖リン酸体(Trisac-P)、グルコサミンの6位にAc基のない3糖リン酸体(Trisac-P(6-OH))、3糖ジアシルグリセロール(Trisac-DAG)などを化学合成し、天然MPIase、天然MPIaseの糖鎖部(Polysac-P, Polysac)とともに、膜タンパク質膜挿入活性に供する事で、MPIaseのリン酸化された糖鎖部に膜タンパク質の凝集を抑制するシャペロン用の活性がある事、MPIaseは脂質部によって膜にアンカリングされている必要がある事などを明らかにした。これらの結果は、細胞質のリボソームで合成された疎水性の高い膜タンパク質が、内膜に存在するMPIaseの糖鎖部のリン酸基やAc基、その他の官能基を介して捕捉され、凝集の抑制を受けながら、最終的には膜と膜タンパク質の疎水性相互作用によって膜挿入に至るという我々の仮説を支持するものであった。また、MPIaseの膜上での挙動を観察するために、蛍光標識化したmini-MPIase-3(FL-mini-MPIase-3)の合成を行った。3糖ピロリン脂質から、リンカーを介する事で、蛍光官能基の導入を行う事ができた。しかしながら、FL-mini-MPIase-3単独では、膜タンパク質の膜挿入活性がない事が明らかとなった。活性の増強を目的に、6糖ピロリン脂質(mini-MPIase-6)の化学合成を行う。3糖+3糖の収率を向上させ、アジド基の還元反応を検討し、ピロリン脂質の導入を行う。MPIase類縁体の糖鎖伸長や蛍光官能基の導入に対応するため、各単糖ユニットの保護基を再考した新戦略を立案した。新戦略で3糖骨格の合成を達成したが、低収率の段階があり、ピロリン脂質の導入には至らなかった。一方、得られた3糖をドナーに誘導し、ジアシルグリセロールとの縮合反応に供したところ、高いα選択性でグルコサミニル化が進行し、ピロリン酸を欠損したMPIase類縁体(Trisac-DAG)を合成することができた。MPIase類縁体の膜タンパク質膜挿入活性試験の結果、天然MPIaseに20%程度の膜タンパク質膜挿入活性があった。興味深いことに、化学合成した3糖ピロリン脂質体(mini-MPIase-3)に、5%程度の有意な活性が見られた。一方、GlcNAcの6位Ac基を欠いた3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3 (6-OH))には殆んど活性が見られなかった。このことから、「糖鎖の長さ」「GlcNAc6位のAc基」が、効率的な膜タンパク質膜挿入に寄与していることが分かった。脂質部を欠いたMPIase類縁体をMPIase類縁体を含まないリポソームに高濃度で添加した結果、膜タンパク質の膜挿入は起こらなかったため、MPIaseは膜にアンカリングされている事が重要であると分かった。一方、MPIase類縁体をmini-MPIase-3を含むリポソームに添加したところ、活性の増減が見られた事から、MPIase類縁体の糖鎖部が、リン酸基やAc基を介して、タンパク質と相互作用していることが分かった。これらの結果は、大腸菌の内膜のMPIaseの糖鎖部が膜タンパク質を捕捉・凝集を抑制し、内膜へと導くという我々の仮説を支持するものである。我々は、糖脂質MPIaseが関与する大腸菌の膜タンパク質膜挿入機構を解明するため、天然MPIaseに加えて、化学合成したMPIase類縁体を用いて、官能基レベルでの構造活性相関を明らかにする事を目的としている。

これまでにMPIaseの最小単位である3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3)の化学合成に成功し、同様の戦略で、グルコサミン6位のAc基を除いた3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3 (6-OH))、3糖リン酸体(Trisac-P)、グルコサミン6位のAc基を除いた3糖リン酸体(Trisac-P (6-OH))などの類縁体を合成した。これらの類縁体を用いることで、「糖鎖の長さ」「GlcNAc6位のAc基」が膜タンパク質の膜挿入に寄与していることを明らかにした。また、糖鎖伸長や標識(蛍光、13C)化に対応した新たな合成戦略を立案し、3糖骨格の構築まで達成した。この新規の3糖をドナーに導き、ジアシルグリセロールを導入することで、ピロリン酸を欠損した類縁体である3糖ジアシルグリセロール(Trisac-DAG)を合成した。このTrisac-DAGの膜タンパク質膜挿入活性を調べたところ、Trisac-DAGには膜タンパク質膜挿入活性がないことが分かった。このことから、ピロリン酸が膜タンパク質の膜挿入に必須である事が明らかとなった。糖鎖伸長や標識(蛍光、スピン)化に対応した新戦略の最適化を行い、従来より効率よく三糖を得られるようになった。得られた3糖を用いて、基質タンパク質モデル(Pf3ファージコートタンパク)との相互作用解析のためのスピン標識3糖リン酸体(SL-Trisac-P)や膜上でのMPIaseの挙動観察のための蛍光標識3糖ピロリン脂質(FL-mini-MPIase-3)を合成した。FL-mini-MPIase-3では、4種類のリンカー(PEG4, PEG8, PEG12, C6アルキル)と2種類の蛍光官能基(Cy-7, CyLyte-7)を検討した。アルキルリンカー導入までは活性を保持していたが、蛍光官能基を導入する事で、活性が無くなる事が分かった。活性を持ったmini-MPIase-3に少量のFL-mini-MPIase-3を混ぜた場合に活性が出るかどうか確認中である。また、6糖ピロリン脂質(mini-MPIase-6)の合成を目指して、3糖+3糖=6糖の合成を行い、6糖骨格の生成を確認した。3糖アクセプターの反応性が低く、3糖ドナーが加水分解されたヘミアセタール体が副生し、低収率に留まった。現在、収率の改善を検討している。糖脂質MPIaseの最小構成単位である3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3)の合成を行い、mini-MPIase-3にも有意な膜タンパク質膜挿入活性がある事を見出した。これにより化学合成したmini-MPIase-3類縁体を用いた構造活性相関研究が可能となった。これまでに、3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3)、グルコサミンの6位にAc基のない3糖ピロリン脂質(mini-MPIase-3(6-OH))、3糖リン酸体(Trisac-P)、グルコサミンの6位にAc基のない3糖リン酸体(Trisac-P(6-OH))、3糖ジアシルグリセロール(Trisac-DAG)などを化学合成し、天然MPIase、天然MPIaseの糖鎖部(Polysac-P, Polysac)とともに、膜タンパク質膜挿入活性に供する事で、MPIaseのリン酸化された糖鎖部に膜タンパク質の凝集を抑制するシャペロン用の活性がある事、MPIaseは脂質部によって膜にアンカリングされている必要がある事などを明らかにした。これらの結果は、細胞質のリボソームで合成された疎水性の高い膜タンパク質が、内膜に存在するMPIaseの糖鎖部のリン酸基やAc基、その他の官能基を介して捕捉され、凝集の抑制を受けながら、最終的には膜と膜タンパク質の疎水性相互作用によって膜挿入に至るという我々の仮説を支持するものであった。
ドイツ新教育運動における「対話的関係」の構築に関する研究-幼小連携の可能性を中心に

ドイツ新教育運動期におけるベルトルト・オットー学校では、従来の子どもと教師の固定化された関係性を変革し、「対話的関係」を構築するために、言語活動を取り入れた活動を中心に認識の萌芽である気づきやつぶやきを重視する実践がなされていた。教師は複数の記録媒体を用いて、継続的に子どもの発達や変容を見守り、省察すると同時に、それらを新たな活動・学びへと生かす反省的で創造的な教師のカリキュラム・デザイン力を身につけていた。本研究は、ドイツ新教育運動の「子どもから(vom Kinde aus)の教育を代表するベルトルト・オットー学校(Berthold-Otto-Schule)における幼児・初等教育段階の接続に関する教師の子ども理解、指導性のあり方について具体的な授業実践記録を通じて明らかにするものである。平成18年度は、研究計画に基づき以下のような成果を得た。(1)未公刊一次資料の入手ベルトルト・オットー学校に関する資料は、(1)オットーの著作、(2)オットー学校発行の機関紙、(3)当時の新聞雑誌記事、(4)オットー協会会報および会議資料に大別される。このうち、本研究ではオットー学校の幼児教育と初等教育低学年の授業実践記録および教師による学びの記録に関する全ての一次資料を収集の対象とした。18年8月にドイツ諸都市(ハンブルク・マクデブルク・ベルリン等)の文書館、大学図書館を訪問し上記の資料をコンピュータに入力の上収集し、紙媒体の資料として精確に復元し、翻訳を付して整理を行った。(2)日本・ドイツにおける幼小連携の現代的動向の調査ドイツ・ハンブルク州の教育省を訪問し、ハンブルク市における今日の幼小連携の取り組みに関する資料を収集した。また市内の就学前学校(Vorshule)を訪問し、活動の様子や保護者との連携についても調査を行った。今後は、収集した資料に基づいて、ベルトルト・オットー学校の幼小連携において固定的な「子ども-教師」の関係性を変革し「対話的関係」を構築するため教師がいかに子どもを理解し、指導・援助の視座を見出していったのか考察を進める。前年度は、ドイツ新教育運動の「子どもから(vom Kinde aus)」の教育を代表するベルトルト・オットー学校の幼児・初等教育段階の接続に関する具体的な授業実践をこれまで日本、ドイツ両国において取り上げられてこなかった一次資料を収集し、それらの資料を分析することを通じて、学びにおいて、固定的な「子ども-教師」の関係性を変革し「対話的関係」の構築を可能にするために、教師がいかに子どもを理解し、援助・指導の視座を見出したのか、カリキュラムデザインの観点から考察を進めてきた。その結果、オットーの幼児・初等教育段階のカリキュラムデザインの特質として以下の3点を挙げることができる。(1)「型」としての固定的なカリキュラムを廃し、弾力的、協同的な多様性を帯びたカリキュラムを志向していたこと、(2)各教科の授業と総合の授業を平行して行い、学年区分、教科のスコープとシークエンスをより柔軟な幅を持って捉えなおしたこと、(3)公立学校と同様の授業時間数を確保し、学力的な保障を図ったこと。また、授業実践面の特質として、次の3点が挙げられる。(1)話し合い、質問、説明を重視する異年齢集団による協同的な学び、(2)子どもにとって身近な事物を教材・題材とすること、(3)子どもの側からの発案に基づく活動による学びの構成。これらによって、ボトムアップのカリキュラムデザインが具現化されており、それぞれの活動を成立させるためには、「子ども-教師」「子ども-子ども」間の双方向的な対話活動が基軸となっていたことを明らかにした。豊かな対話活動を展開するために、教室内に対話的関係が構築され、個々の子どもの言語力の充実が図られる取り組みが幼児段階から組み込まれていた。これらは、今骨の幼少連携を考える上においても重要な示唆を含んでいると考える。
CNFナノ粒子の生成と環境調和型石油・天然ガス増進回収法への応用

これまでの研究成果に基づき,n-ドデカン120 mlに対して12 mlの界面活性剤(第一工業製薬製NL-15)と0.2 wt%CNF懸濁液及びNaCl水溶液(0, 100, 500,1000, 2000, 4000 mM)をそれぞれ20 ml混合し,ホモジナイザーで攪拌してW/Oエマルションを生成した。フェノール硫酸法による分析と粒度分布測定の結果から,生成したW/Oエマルションは全てCNFを含有し粒径が1μm以下であることが確認できた。また,1 wt%のPVA(日本合成化学工業製GL-15及びGH-17R)を溶かした上記濃度のNaCl水溶液に,体積がその半分の同塩濃度で生成したW/Oエマルションをホモジナイザーで攪拌しながら滴下してW/O/Wエマルションを生成した。フェノール硫酸法による分析と粒度分布測定の結果から,GH-17Rを用いて生成したW/O/WエマルションはCNFの含有を明確に確認できなかったが,GL-15を用いたW/O/Wエマルションは,塩濃度が4000 mMの場合を除いてCNFを含有し粒径が1μm以下であることが確認できた。以上より,CNFナノ粒子の生成と生成条件の確認ができた。次に,ガラスビーズを焼結して浸透率が約100 mDと1400 mDのコア試料を作製し,CNFナノ粒子の圧入試験を実施した。その結果,両試料ともCNF懸濁液はCNFの目詰まりにより圧入できないが,CNFナノ粒子にすると圧入できることが確認できた。なお,SPMを導入して生成したCNFナノ粒子の状態、CNFナノ粒子のサイズ、CNFナノ粒子同士の相互作用の観察を試みたが,CNFナノ粒子を明瞭に観察することができなかった。これについては観察技術の確立も含めて次年度以降の課題とする。CNFを含む直径1μm以下のW/OエマルションおよびW/O/Wエマルション、すなわちCNFナノ粒子を生成することに成功したと判断できた。しかし,新たに導入したSPMを用いた観察技術が未熟であったため,計画していた生成されたCNFナノ粒子の状態,CNFナノ粒子のサイズ、CNFナノ粒子同士の相互作用を観察するには至らなかった。SPMを用いたCNFナノ粒子の観察技術を確立し,界面活性剤,塩濃度,油を変えて生成したCNFナノ粒子に対してその安定条件および破壊条件を検討し、CNFナノ粒子の安定性の制御を行うためのデータを取得する。また,生成したCNFナノ粒子を水(W/O/Wエマルション粒子の場合)または油(W/Oエマルション粒子の場合)に分散させ,粒子径が異なるガラスビーズを焼結して作成した不均質多孔質体モデルに圧入することで,貯留層の目的場所までCNFナノ粒子を輸送し、その位置でCNFナノ粒子を破壊することでCNFを放出するDDSの構築を目指す。なお,CNFナノ粒子を輸送する目的場所は,SPMを用いて取得する上記のCNFナノ粒子安定制御データに基づいて決定し,実験中の圧力挙動および実験後の多孔質体モデルの観察と分析結果からDDSの有効性を確認する。

しかし,新たに導入したSPMを用いた観察技術が未熟であったため,計画していた生成されたCNFナノ粒子の状態,CNFナノ粒子のサイズ、CNFナノ粒子同士の相互作用を観察するには至らなかった。SPMを用いたCNFナノ粒子の観察技術を確立し,界面活性剤,塩濃度,油を変えて生成したCNFナノ粒子に対してその安定条件および破壊条件を検討し、CNFナノ粒子の安定性の制御を行うためのデータを取得する。また,生成したCNFナノ粒子を水(W/O/Wエマルション粒子の場合)または油(W/Oエマルション粒子の場合)に分散させ,粒子径が異なるガラスビーズを焼結して作成した不均質多孔質体モデルに圧入することで,貯留層の目的場所までCNFナノ粒子を輸送し、その位置でCNFナノ粒子を破壊することでCNFを放出するDDSの構築を目指す。なお,CNFナノ粒子を輸送する目的場所は,SPMを用いて取得する上記のCNFナノ粒子安定制御データに基づいて決定し,実験中の圧力挙動および実験後の多孔質体モデルの観察と分析結果からDDSの有効性を確認する。
赤外域での磁気光学分光によるf電子系の研究

3d,4f,5f系物質の電子磁性状態だけでなく,特に重いフェルミオンおよび中間価数フェルミレベル付近の磁性電子構造を知るために有効である,遠赤外域での磁気光学分光の研究を行った.まず初年度には,現有する遠赤外光分光システムを遠赤外域まで網羅する磁気遠赤外光学システムに改造し,次年度にはこの装置を用いて電子構造の低エネルギー励起状態を測定することにより,重いフェルミオンおよび中間価数フェルミレベル付近の磁性電子構造を調べることを目的としている.具体的に,初年度を終えた現段階では以下に示すように装置の作製および測定を行った.(1)既存の分光測光器を磁気-光学用の測光器に改造した(2)光学測定技術をミリ波測定技術へ適用した(3)Yb4x3系サンプルの光学および磁気-光学的性質の測定を行った(4)Yb4x3系サンプルのサイクロトロン共鳴(共振)を測定した以上の実験から,イットリウムおよびセリウムのいくつかの化合物について,スピン偏光の電子状態の信号を検出できた.これらの電子状態はフェルミレベルに近いため,フォトエミッションなどの他の分光法では見ることができない.これは,本法のエネルギー分解能や電磁状態の感度が従来法に比べ飛躍的に優れているためであり,本研究は希土類の磁気特性理解のために重要な一歩であると考えられる.3d,4f,5f系物質の電子磁性状態だけでなく,特に重いフェルミオンおよび中間価数フェルミレベル付近の磁性電子構造を知るために有効である,遠赤外域での磁気光学分光の研究を行った.まず初年度には,現有する遠赤外光分光システムを遠赤外域まで網羅する磁気遠赤外光学システムに改造し,次年度にはこの装置を用いて電子構造の低エネルギー励起状態を測定することにより,重いフェルミオンおよび中間価数フェルミレベル付近の磁性電子構造を調べることを目的としている.具体的に,初年度を終えた現段階では以下に示すように装置の作製および測定を行った.(1)既存の分光測光器を磁気-光学用の測光器に改造した(2)光学測定技術をミリ波測定技術へ適用した(3)Yb4x3系サンプルの光学および磁気-光学的性質の測定を行った(4)Yb4x3系サンプルのサイクロトロン共鳴(共振)を測定した以上の実験から,イットリウムおよびセリウムのいくつかの化合物について,スピン偏光の電子状態の信号を検出できた.これらの電子状態はフェルミレベルに近いため,フォトエミッションなどの他の分光法では見ることができない.これは,本法のエネルギー分解能や電磁状態の感度が従来法に比べ飛躍的に優れているためであり,本研究は希土類の磁気特性理解のために重要な一歩であると考えられる.
保健科教育におけるピア・エデュケーションの継続的授業実践研究

本研究のメインタイトルに含まれるピア・エデュケーションあるいはピア・カウンセリング(仲間相談活動)は、「教師による上から下への指導では限界がある」という教育現場の現状に対する打開策として、世界の健康教育研究において積極的に取り組まれている手法である。現在まで、基礎研究としての文献考察において、その効果が例えばWHOの専門委員会によって「思春期の若者は権威に対して錯綜した感情があるとともに、その初期には自尊心が損なわれる傾向もあり、それは同年代の仲間(若者)同士の効果的なカウンセリング・プログラムによって回復し得る」とされていることを確認した。さらに注目されることは、ピア・エデュケーションの効果は、それが対象とする「同年代の仲間(若者)同士のみならず、彼らを取り巻く地域の人々にも好影響を与えている」ということである。例えば、国際協力機構(JICA)の草の根・技術協力事業の実践レポートによれば、「ピア・エデュケーションの学習効果は、思春期の学生の学習意欲や自己効力感の向上のみならず、さらには学生を取り巻く地域住民への波及効果としても好影響をあたえている」という。そこで研究実績の概要として、保健科教育における「食生活と健康」の重要性が高まるなか、「ピア・エデュケーションの追跡・継続研究」の成果を踏まえながら、授業研究の観点から食教育実践におけるピア・エデュケーションの効果的なプログラムを開発するとともに、その具体的な展開方法を授業研究の観点から明らかにする。2年目の研究として、保健科教育におけるピア・エデュケーションに関わる先行研究の動向をめぐり、とくに世界の健康教育界で注目されているChild To Childプログラムの観点から海外の関連研究との比較においてピア・エデュケーションの効果と意義を検討した。上の取り組みと並行して、本研究の成果をわが国における健康教育への還元をはかるにあたり、これまで15年間にわたって蓄積してきた児童の反応や授業分析とともに、近年のわが国の健康教育で注目されている「がん教育」における教材研究として、公益財団法人札幌がんセミナーが取り組んでいる「がん健康教育」のための映像教材制作において、本研究における「Child To Childプログラム」に関わる研究成果によりシナリオの修正に取り組んだ。来年度は、その教材の授業実践と成果も含めて一層の考察と社会的公表に取り組む予定である。本研究の成果をわが国における健康教育への還元をはかるにあたり、上の進捗状況でも触れたが、わが国の健康教育で近年注目されている「がん教育」における教材研究として、「がん健康教育」のための映像教材の授業実践に取り組むとともに、保健科教育における「食生活と健康」の重要性が高まるなか、上と並行して取り組んできた「ピア・エデュケーションの追跡・継続研究」の成果を踏まえながら、授業研究の観点から食教育についての具体的な指導方法を授業研究の観点から明らかにする。具体的には、「教育内容・教材」の系統性、児童生徒を対象とした「授業実践前後の認識調査」、「感想文」、及び小学校・高校側教師、児童の保護者を対象とした「感想文」「聞き取り調査」並びにストップモーション方式による授業評価ホの分析も含めて、その研究成果は実践研究・事例報告として広く食育関係・健康教育の専門誌上並びに報告書として公表する。基礎研究として、本研究テーマの保健科教育におけるピア・エデュケーションに関わる先行研究動向と課題について文献的に検討した。その結果、メインタイトルに含まれるピア・エデュケーションあるいはピア・カウンセリング(仲間相談活動)は、「教師による上から下への指導では限界がある」という教育現場の現状に対する打開策として、世界の健康教育研究において積極的に取り組まれている手法であり、例えば、WHOの専門委員会「思春期の人々のヘルスニーズ」によれば、「思春期の若者は権威に対して錯綜した感情があるとともに、その初期には自尊心が損なわれる傾向もあり、それは同年代の仲間(若者)同士の効果的なカウンセリング・プログラムによって回復し得る」とされている。このようなピア(同年代の仲間同士)を核とした教育活動は、発展途上国の健康教育プログラム(WHO、ユニセフ)としてのChild To Childプログラムにおいても根幹を成しており、さらに内外のChild To Childプログラムに関する研究論文の検討において、その効果が子どもの認識形成のみならず地域の健康意識の向上にも好影響を及ぼすことが多くの実践において報告されていることが確認された。この結果をピア・エデュケーションをめぐる栄養教育分野における先行実践校としての兵庫県立大学・環境人間学部(管理栄養士養成コース:永井成美教授)における実践研究との研究交流、並びに著者による15年間にわたる大分県宇佐市安心院町におけるピア・エデュケーションの実践研究の成果も含め、日本における食教育研究においても「仲間同士の学びあい」という教育活動の有効性が明らかとなった。基礎研究以前では、ピア・エデュケーションあるいはピア・カウンセリング(仲間相談活動)についてはWHOの専門委員会による研究に主に学ぶことが中心であったが、今回の文献研究により、ピア(同年代の仲間同士)を核とした教育活動について、さらに幅広い文献検索・収集により、発展途上国の健康教育プログラム(WHO、ユニセフ)としてのChild To Childプログラムのみならず、さらに内外のChild To Childプログラムに関する研究論文の検討において、その効果が子どもの認識形成や地域の健康意識の向上にも好影響を及ぼすことが多くの実践において報告されていることが確認された。

さらに注目されることは、ピア・エデュケーションの効果は、それが対象とする「同年代の仲間(若者)同士のみならず、彼らを取り巻く地域の人々にも好影響を与えている」ということである。例えば、国際協力機構(JICA)の草の根・技術協力事業の実践レポートによれば、「ピア・エデュケーションの学習効果は、思春期の学生の学習意欲や自己効力感の向上のみならず、さらには学生を取り巻く地域住民への波及効果としても好影響をあたえている」という。そこで研究実績の概要として、保健科教育における「食生活と健康」の重要性が高まるなか、「ピア・エデュケーションの追跡・継続研究」の成果を踏まえながら、授業研究の観点から食教育実践におけるピア・エデュケーションの効果的なプログラムを開発するとともに、その具体的な展開方法を授業研究の観点から明らかにする。2年目の研究として、保健科教育におけるピア・エデュケーションに関わる先行研究の動向をめぐり、とくに世界の健康教育界で注目されているChild To Childプログラムの観点から海外の関連研究との比較においてピア・エデュケーションの効果と意義を検討した。上の取り組みと並行して、本研究の成果をわが国における健康教育への還元をはかるにあたり、これまで15年間にわたって蓄積してきた児童の反応や授業分析とともに、近年のわが国の健康教育で注目されている「がん教育」における教材研究として、公益財団法人札幌がんセミナーが取り組んでいる「がん健康教育」のための映像教材制作において、本研究における「Child To Childプログラム」に関わる研究成果によりシナリオの修正に取り組んだ。来年度は、その教材の授業実践と成果も含めて一層の考察と社会的公表に取り組む予定である。進捗状況で述べたとおり、ピア・エデュケーションあるいはピア・カウンセリング(仲間相談活動)について、発展途上国の健康教育プログラム(WHO、ユニセフ)としてのChild To Childプログラムのみならず、さらに内外のChild To Childプログラムに関する研究論文の検討において、その効果が子どもの認識形成や地域の健康意識の向上にも好影響を及ぼすことが多くの実践において報告されている。この点が文献研究によって確認されたという成果は、今後4年間にわたって継続される本研究のテーマの趣旨が世界的な研究潮流と矛盾しないことが確認されという意味において、今後の研究基盤として大きな意味をもつものと確信された。今後は、食教育からさらに広く保健科教育研究の充実に向けて具体的な教材研究も実施したい。
コンポジット圧電素子による局所異方性振動モード制御

軽量・高剛性の先端複合材料である,炭素繊維強化積層複合材の新機能創出のため,曲線状繊維や部分強化などの従来とは異なる複合材構造を提案し,構造内部に局所的な異方性を実現した.本研究では,曲線形状や強化材配置を最適に設計することで,構造の振動モード形状を任意に制御した.また,以上の技術を応用することでMEMS機器などを想定したスマート複合材の振動制御最適化技術を開発した.これらにより振動モード形状を考慮した振動現象の効率的な利用,または効果的な抑制が可能である.軽量・高剛性の先端複合材料である,炭素繊維強化積層複合材の新機能創出のため,曲線状繊維や部分強化などの従来とは異なる複合材構造を提案し,構造内部に局所的な異方性を実現した.本研究では,曲線形状や強化材配置を最適に設計することで,構造の振動モード形状を任意に制御した.また,以上の技術を応用することでMEMS機器などを想定したスマート複合材の振動制御最適化技術を開発した.これらにより振動モード形状を考慮した振動現象の効率的な利用,または効果的な抑制が可能である.1.曲線状強化繊維により,円孔を有する板の破壊強度および振動数の向上を目的として最適設計を行った.曲線状繊維は三次元の多項式曲面の水平面への射影として表現し,多項式の係数を設計変数とした.曲線状繊維は有限要素中心座標を用いて離散化され,要素内では一定の体積含有率および繊維配向角度を持つと仮定した.最適化手法には遺伝的アルゴリズムを用いた.結果,曲線状繊維を有する複合材は,平行繊維を有する複合材よりも高い振動数および破壊強度を有することが示された.円孔周りの繊維形状は孔に沿った形状となり,自然界の材料である骨の結晶構造と類似した.また,曲線状の繊維形状により板の振動モードは歪んだ形状になることを確認した.さらに非優劣ソートを用いた多目的遺伝的アルゴリズムを適用することで,各種の繊維形状に対して最も優れた面内強度を有する解(パレート解)を算出した.2.数値解析結果との比較を行うため,曲線状繊維強化材を作成し,振動モード形状を測定した.局所異方性構造を簡易に実現する工夫として,スチールワイヤーおよびエポキシ樹脂により試験片を作成した.スチールワイヤーは塑性変形によりその曲線形状を保つことができるため,局所異方性構造の実現が容易である.作成した試験片に対して実験モード解析を行った結果,局所異方性材は任意の歪んだモード形状を発生することが確認できた.3.スマート材料の振動モード形状制御手法開発の基礎段階として,圧電素子と複合材を組合せたスマート複合材の最適設計手法を提案し,優れた振動制御性能を有することを確認した.繊維強化複合材料において,自動繊維束配置装置(Automated fiber placement)の援用により,近年は曲線状の強化繊維を有する構造材が作成可能となっている.曲線状の繊維形状は,部材内部で局所的な異方性構造を有し,従来の均質な異方性材よりも目的に特化した構造材料の作成が可能である.本研究では,(1)曲線状の強化繊維を有する複合材の新たな設計手法(2)簡易実験モデルの作成方法の提案(3)同等の結果を得るための曲線状繊維以外の局所異方性構造の提案(4)圧電振動子の局所異方性化によるモード形状制御が主な目的であった.(1),(2)の項目に関しては平成22年度の研究において成果が得られた.そのため,平成23年度では(1)の発展と(3),(4)の項目に取り組んだ.(1)の発展に関しては,平成22年度段階では,曲線状繊維の表現に三次元多項式により表現された曲面形状を用いていたが,本年度ではより自由度の高いスプライン関数を用いて曲面形状表現を行い,昨年度の結果と比較した.その結果,本年度の手法は昨年度より高い性能を有する曲線状繊維形状が設計可能であることが分かった.しかしながら,本年度の手法では昨年度の手法よりも曲率が大きくなりがちであり,効果的な制約条件が必要であることがわかった.(3)の項目に関しては,アルミニウム板をCFRP材で部分的に強化したハイブリット板や,CFRP材の厚さを局所的に変化させた非均一厚材を作成し,局所異方性によるモード形状の変化を確認した.また,遺伝的アルゴリズムを用いた,振動数に関する最適化プログラムを構築した.これらにより,最終的な目標である(4)に関する,基礎的な事項は達成されたといえる.また,(4)の応用として,モード形状も設計変数に含めたマイクロサイズのスマート複合材の統合的な設計手法を提案した.これらの有用性は実験・数値シミュレーションにより確認された.
大学の環境適応：組織構造・規模の成立と変容に関する分析と適正性の推定

・大学の環境適応の例として、近年増大する大学教員の管理運営時間を最小化可能な研究室の人員規模と範囲(構成)を計量・数理により分析し、専門分野に応じた人員規模・構成の最適解が見いだされた。さらに、環境適応策として、管理職が選択する大学機能の方向性と要因の分析を行い、「世界的研究大学」の選択が学生・予算規模に応じ、経年(20052012)で格差が拡大し、且つ予算の規定力が経年で低下していることが発見された。・アメリカへの訪問調査では、学科・職階の撤廃、教員学生間の文化の共有、学外の企業・団体との連携、学際的組織学習、新設校、小規模校等が重要な条件だと認識していることが明らかになった。今年度は、昨年度末に入手することができた学校基本調査の機関別個票の分析に従事した。これにより、大学の適正規模や範囲の分析が当初の計画以上に遂行できる見通しとなり、当初予定していた大学の専門分野限定の質問紙調査は見送った。さらに、すでに他の研究会や研究プロジェクトを通じて入手していた大学機関の管理職を対象とした調査を「データの二次利用」として活用し、先の学校基本調査の外形的データを接続させ、大学管理職が目指す大学の役割・機能の選好に対し、大学の規模や範囲がどの程度影響を与えるのかを分析・検討した。その成果は、"Self-image and Missions of Universities: An Empirical Analysis of Japanese University Executives"(村澤昌崇・渡邊聡(広島大学)・羽田貴史(東北大学))として海外査読誌に投稿、採択予定である。本稿からは、大学管理職が世界レベルの大学を是認・志向する場合、規模と範囲に影響を受けるが、規模と範囲の影響は単調な線形関係ではなく、極大値が存在することが明らかになった。さらに、2005年と2012年を比較すると、世界レベルの機能を目指す大学の割合が増加しておらず、2012年では世界を目指す条件としての規模により制約がかかっていることが明らかになった。この結果から、政府が進めてきた大学のグローバル化は、少なくとも大学管理職の意識レベルでは、順調ではないと結論づけた。この研究成果は、さらに分析を精緻化・発展させ、海外の学術出版社Springer社から今後刊行されるHigher Educationシリーズ本に掲載予定である。さらに科研研究課題の成果の一部として、分担研究者の阿曽沼(名古屋大学)により『アメリカ研究大学の大学院』が上梓され、大学の環境適応の海外事例として、アメリカの研究大学の実態が明らかにされつつある。平成24年度は、規模と範囲の経済性および統計分析に用いる分析方法について、先行研究を整理検討した。さらに、文部科学省の学校基本調査の機関別個票を入手することができ、平成25年度のにおける大学の環境適応(存続)とその適正規模の分析を可能にするべく、データ整備を進行させた。今年度は、大学の環境適応の状況について、過去に研究代表者が関与した調査および研究期間中に他機関と連携して実施した大学管理職を対象とした意思決定に関する調査データを活用し、大学の機能分化すなわち管理職の選好に及ぼす大学の規模・範囲・資金の影響を2005年と2012年の時点比較で検討した。その結果、大学の外形的な性質に応じて、(世界拠点化するという)大学の機能分化は、少なくとも管理職の意識レベルでは進んでいるが、自らの大学の条件を鑑みたうえで「大学としてはできないこと」が近年になるほどより明らかになり、機能強化のレースから降りる傾向にある大学が出現し、大学間の格差が拡大しているとも解釈可能な結果が得られた。さらに、当初専門分野別の改革状況を通じた環境適応の分析を試みる予定であったが、学校基本調査の機関別個票の活用や『大学資料』における学位の授与状況のデータ整備の機会が開かれ、客観的数値データを元にした大学の環境適応=機能分化の分析が、なによりもまず必要だという認識に至った。そこで機関レベルの公開データを活用し、学位授与状況からみた大学の機能別分化という観点から、大学の環境適応状況の分析を展開した。分析結果から、大学における学位授与機能は,この30年で一気にユニバーサル化へと達しており,多くの大学が研究大学化あるいは研究機能・組織を持っている証として学位授与の実績を欲するという適応行動が明らかになった。このような状況とは対照的に,学位多産大学では,その地位を固定化しつつあることも明らかになった。研究期間を通じ、大学が環境との相互作用を通じ、多様な機能を選択し現在に至っていることが明らかになった。つまり、環境の激変に追随が困難な大学の現状、大学の地位の固定化や格差の拡大が見られ、組織論や経営学に対し知見を提供し得たと共に、高等教育政策や大学経営の見直しに関する示唆も得たと言える。

教育社会学当初の計画では、最終年度に研究成果の一部が学術誌等に掲載されることを目指していたが、学校基本調査の機関・研究科レベルのデータや、本科研課題に関係する他の研究プロジェクトから得られたデータの2次利用が可能となり、科研費による分析環境の整備、内外研究者とのスムーズな連携・協力により、予想より速く研究成果の海外誌への投稿・採択(予定)が達成される見込みとなったため。さらに、分担研究者により、科研課題に関する研究の成果の一部が書籍として出版されたため。今年度は最終年度となるため、すでに整備された分析環境と分析データに基づいて、大学の機能分化をもたらす大学の規模と範囲の推計、研究成果最大化・管理運営時間最小化をもたらす研究室規模・範囲の推計を進め、その成果の一部を海外出版社Springer社から刊行予定のHigher Educationシリーズに寄稿し発信する予定である。上記研究計画に基づき、今年度は予算の多くを文科省学校基本調査の機関レベルの個票の整備およびアメリカ高等教育機関に関するデータipedsの整備のために費やすことになる。具体的には、謝金を用いて研究支援員によるデータ整備を継続的に進めると同時に、その他経費を用いて、データ入力業者によるデータの整備も併せて行うことになる。さらに、分析に必要な統計等のソフトウエアの更新、計算の処理速度を高速化させるためのPC関連のサプライ品の購入が必要になる。さらに、旅費を用いて研究協力者との打ち合わせを年度内に最低三回実施することにより、分析の方向性を煮詰めると同時に、国内外の学会における発表を行う。加えて、アメリカのデータの整備・分析の示唆を得るために、旅費を用いてアメリカの高等教育政策の研究者との打ち合わせを予定している。当初予定されていた研究打ち合わせ1回が、研究が予想以上に進捗していることから、年度内に行う必要がなくなったことで取りやめになり、それに合わせて旅費の執行の必要性が無くなったため。今後成果とりまとめとして予定されているSpringer社の英訳本に関する打ち合わせの頻度が多くなることから、繰り越した金額を用いて、次年度に成果出版のための打ち合わせを行う予定である。昨年度展開した「管理運営時間負担を最小化する研究室の規模と構成」の分析を継続しモデルの精緻化をはかる。さらに、学校基本調査の機関別個票の整備が本研究には欠かせないので、分析可能な状態にまでデータの整備を進める。この機関別個票データを用い、各大学の規模や学部・研究科構成が時間進行に応じてどのように変化してきたのか、そしてその変化が大学の外部・内部環境とどのように連動しているのかを統計分析を通じて明らかにし、その上で、環境に適応し、頑健性の高い大学の規模や構成を推計する。同様のフレームワークを用い、アメリカの大学のデータ分析も行う。当初今年度は、個別大学教員へのアンケート調査を予定していたが、定量的な頑健性の高い機関レベルのデータが日本とアメリカで手に入ることが確定したので、信頼性の高い分析を行うという意味でも、これらデータの整備と分析を集中して行う方向に新たに展開する。
マラッセ上皮遺残アポトーシス誘導による歯根嚢胞の新規治療法の開発

Jasplakinolideをマラッセ上皮遺残由来細胞に作用させた際の細胞活性、アポトーシス、細胞形態の変化を検討した。ブタマラッセ上皮遺残細胞を使用し、10%FBS,1%Penicillin-streptomycin添加したD-MEMにて培養した。細胞活性とアポトーシスの検索のために吸光度の測定を行った結果、ブタマラッセ上皮遺残細胞にJasplakinolideを反応させると、アクチン重合安定化が起こり、細胞活性の低下、アポトーシスの促進が起こった。このことより裏装上皮のアポトーシスを標的とした歯根嚢胞の治療への発展が見込まれた。難治性根尖性歯周炎、特に歯根嚢胞を想定した研究であり、根尖孔買いに感染が確認される細菌は多岐にわたり歯周病原性細菌を多く認めるが、真菌も原因の一つと考えている。また歯根嚢胞ではマラッセの上皮遺残に由来する裏装上皮の存在も原因と考えられる。それらを考察し、本研究では抗真菌薬を使用し真菌を抑制、なおかつJasplakinolideによるアクチンの重合阻害をマラッセ上皮遺残に応用し裏装上皮にアポトーシスを誘導することで歯根嚢胞形成メカニズムさらにはそれを阻止する諸地方の解明を行うことを目的とした。そのためJasplakinolideをマラッセ上皮遺残由来細胞に作用させた際の細胞活性、アポトーシス、細胞形態の変化を検討することとした。ブタマラッセ上皮遺残細胞を使用し、10%FBS、1%Penicilin-streptomycin添加したD-MEMにて培養を行った。細胞活性とapoptosisの検索のために吸光度の測定を行った結果、ブタマラッセ上皮遺残細胞にJasplakinolideを反応させると、アクチンの重合安定化が起こり、細胞活性の低下、アポトーシスの促進が起こった。このことより、裏装上皮のアポトーシスを標的とした歯根農法の治療への発展が見込まれた。難治性根尖性歯周炎、特に歯根嚢胞を想定した研究であり、根尖孔外に感染が確認される最近は多岐にわたり歯周病原性細菌を多く認めるが、真菌も原因の一つと考えている。それらを考察し、本研究では抗真菌薬を使用し真菌を抑制、なおかつJasplakinolideによるアクチンの重合阻害をマラッセ上皮遺残に応用し裏装上皮にアポトーシスを誘導することで歯根嚢胞形成メカニズムさらにはそれを阻止する処置法の解明を行うことを目的としている。ブラマラッセ上皮遺残細胞を使用し、10%FBS、1%Penichilin-streptomycin天下したD-MEMにて培養を行った。細胞活性とアポトーシスの検索のために吸光度の測定を行った結果、ブラマラッセ上皮遺残細胞にJaplakinolideを反応させると、アクチン重合安定化が起こり、細胞活性の低下、アポトーシスの促進が起こった。このことより、裏装上皮のアポトーシスを標的とした歯根嚢胞の治療への発展が見込まれた。裏装上皮を特異的にアポトーシス誘導できるかどうか、線維芽細胞を用いて比較検討する。歯根嚢胞の裏装上皮を特異的にアポトーシス誘導し、その他のアポトーシス誘導されないか確認する必要がある。そのため、線維芽細胞をブラマラッセ上皮遺残細胞でアポトーシス誘導を行った同条件で比較検討する。難治性根尖性歯周炎、特に歯根嚢胞を想定した研究であり、根尖孔外に感染が確認される細菌は多岐にわたり歯周病性細菌を多く認める。真菌も原因の一つと考えている。また歯根嚢胞ではマラッセの上皮遺残に由来する裏層上皮の存在も原因と考えられる。それらを考察し、本研究では抗真菌薬を使用し真菌を抑制、なおかつJasplakinolideによるアクチンの重合阻害をマラッセ上皮遺残に応用し裏層上皮にアポトーシスを誘導することで、歯根嚢胞形成メカニズムさらにはそれを阻止する諸地方の解明を行うことを目的としている。ブタマラッセ上皮遺残細胞を使用し、10%FBS,1%Penicilin-streptomycin添加したD-MEMにて培養を行った。