hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顔面筋の活動パタン解析による食事・食品評価の研究

本研究課題は、1)喫食・喫飲時における顔面表情の変化を捉えるためにビデオ映像と筋電図を同期的に記録するシステムを構築した、2)食品の提示時および喫食時における表情変化を解析した、3)四基本味溶液による刺激に対して眼瞬が固有の応答を示し、食品評価の新たな指標となる可能性が示唆された。食事がもたらす顔面表情の変化は、乳幼児から高齢者まで広く観察される。食卓に向かっただけで、視覚・嗅覚情報に基づいて顔面表情は大きく変わる。また、口に入れた食物による触覚などの体性感覚や味覚の情報も顔面表情をときに大きく変える。梅干しやレモンを口にしたときの顔面表情を例に挙げるまでもない。しかし、このような食事に伴う顔面表情の変化は日常的に知られていながら、その定量的な解析は必ずしも十分ではない。すなわち、これまでの顔面表情に関する研究報告においては、例えば各種味溶液を口に与えた刺激に対して乳児が示す相貌変化を連続写真によって比較するなど、その解析法の多くは定性的である。定量的な解析法を用いても、顔面の動きを数値化するに止まっている。対して、客観的かつ定量的な解析(例えば、表情筋の筋電図を使用した解析)は、現在までのところおこなわれていない。研究代表者らは、これまで、食事に伴うヒトの様々な運動や反応に興味を持ち、研究をおこなっている。例えば、咀嚼筋・嚥下関連筋活動、舌筋活動、口の動きに連動した頭頸部の動き、などである。その結果、「1.食事などに伴う口の動きは頭頸部に特有の同期運動を誘発する」、「2.嚥下時の姿勢(体幹角度)は舌筋活動の持続時間に影響を及ぼす」、「3.食品の温度や味は嚥下筋活動時間や活動量に影響しないが、筋活動パタンに影響する可能性が示唆される」などの研究成果を挙げ、国際誌に報告してきた。これらのうち、特に知見3.を受けて、筋の活動時間や活動量だけではなく、その時系列上のパタンをも解析する手法を模索した。その結果、「TP法」と称する手法の開発に成功した。TP法とは、筋活動の記録(筋電図)において、筋活動の全量に対する所与の活動量に至るまでに要する時間を基準化し、筋活動パタンを定量的に表す手法である。このTP法を咀嚼・嚥下時の関連筋活動の解析に適用したところ、筋活動は食品によって特有の活動パタンを呈するとわかった。この成果は、従来的な言語に依る食品の評価(官能評価)に加えて、言語に依らない筋活動パタンを用いた食品評価の可能性を示唆する。本研究においては、これまで咀嚼筋や嚥下関連筋を対象として確立してきたTP法を顔面筋に適用すべく計画された。発達段階や健常・非健常を問わず、食事の際(食品の提示時および摂食時)に顔面表情は多様に変化すると経験的に知られているが、その定量的な解析は必ずしも十分ではなかった。本研究では、表面筋の筋電図、表情変化の動画、食事時視線移動の追跡図などをはじめとした生体情報と、食品の物理・形態的特徴および官能的評価を統合的に解析し、非言語的な食品評価法の確立を目指す。研究初年度に当る平成20年度では、「生体情報(表情変化の動画、筋電図、眼球運動)」の測定システムの確立を図った。今回は、被験者に各種電極・センサを装着させ、あらかじめ被験者自身から聞き取っておいた「好きな・嫌いな食品」によって視覚・嗅覚・味覚の順で刺激し、生体的な応答を記録した。表情の動画については、眉、目尻、口角といった特徴点の移動量を測定対象とした。しかし、これらの特徴点の移動は三次元的であり、厳密な測定には正面からの測定および/または適切な補正を施す必要があると分かった。加えて、特徴点を明示するためのマーカーを導入する必要がある。筋電図については、複数の顔面表情筋をスクリーニングした結果、「笑筋(笑顔)」と「皺眉筋(しかめ顔)」の応答が著明だった。これらの筋は、体表面からでも比較的容易に同定可能で、記録の再現性も高かった。ただし、笑筋には咬筋とのコンタミネーションが認められ、咀嚼時の笑筋活動について確認が必要である。眼球運動については、センサ装着時の微調整を更に訓練する必要性が示唆されたが、微調整が不適切な場合でも被験者の「閉眼・開眼」にはよく応答することから、同信号は刺激開始時点のマーカーとして有望であると分かった。今後は、表情マーカーの導入と専用ソフトによる動画解析や、明確な刺激時点に基づく筋電図解析を実施するとともに、官能評価結果をも説明変数とし加えた被験食品の総合評価に繋げる計画である.発達段階や健常・非健常を問わず、食事の際(食品の提示時および摂食時)に顔面表情は多様に変化すると経験的に知られている。

この研究分野においては、乳児や無頭症の嬰児を被験者とした研究が100年以上前から進められている一方、健常者についてはあまり見られない。これは、味刺激に対する表情の応答が、健常者(とくに成人)においては個人差(個人間変動)や再現性(個人内変動)の点から定量的に捉えにくいためと考えられる。本研究では、表情変化の動画、表面筋の筋電図、食事時視線移動の追跡図などをはじめとした生体情報と、食品の物理・化学・形態的特徴および官能的評価を統合的に解析しており、最終的には非言語的な食品識別法および食品評価法の確立を目指している。平成21年度においては、健常成人被験者の舌を細管から流入した味溶液(4基本味×2濃度段階)により刺激した際の表情変化を「顔面に貼付した参照点の移動」として動画解析した。その結果、低・高濃度の酸味や高濃度の苦味で「眉をしかめる」等の応答を見せる被験者も居たが、多くのケースでは表情の変化は認められなかった。一方、味刺激後5秒間に生じる瞬目反射(まばたき)に着目したところ、高濃度の味溶液は瞬目の回数を有意に増し(P=0.00)、酸味・苦味刺激では瞬目の回数が多く(P=0.12)最初の瞬目までの潜時が短い(P=0.12)傾向にある、と分かった。瞬目反射の遠心枝は顔面神経であり、同神経が舌先の味覚を伝導するのに加え、同神経は舌根の味覚を伝導する舌咽神経と孤束核に入力するため、味刺激の瞬泪反射への影響は蓋然性があると考えられる。また、今回「参照点の移動」として顔面表情の変化を捉えることはできなかったが、今後は潜在的なパラメータ(例えば筋電図や体温)による解析を続ける計画である。発達段階や健常・非健常を問わず、食事の際(食品の提示時および摂食時)に顔面表情は多様に変化すると経験的に知られている。本研究では、表情変化の動画(21年度)、表面筋の筋電図(20年度)、食事時視線移動の追跡図などをはじめとした生体情報と、食品の物理・化学・形態的特徴および官能的評価を統合的に解析しており、最終的には非言語的な食品識別法および食品評価法の確立を目指している。これまで、ゼラチン・キャンデーや実際の食品(被験者が好むチョコレートやケーキ等;嫌うセロリや梅干し等)を用いて、「摂食前刺激(色、匂など)」および「摂食」が顔面表情に及ぼす影響の定量的な解析を試みたものの、有意な影響は認められなかった。しかしながら、過去の知見では「顔面表情の一種」とは捉えられていなかった「瞬目(まばたき)」への影響が示唆された。平成22年度においては、味刺激による瞬目反射の誘発を定量的に解析するため、細管から注入したした味溶液によって舌表面を刺激する実験を継続し、瞬目応答の動画記録を解析した。その結果、味溶液による刺激は対照(蒸留水刺激)に比べて有意に多数の瞬目を誘発し、また、高濃度の酸味および苦味刺激は反応速度がより高速であると分かった。瞬目反射は、一般に視覚・音・触圧ないし痛みに対する防衛反応として知られ、健常成人における味刺激に対する応答としての報告は見られない。本実験で得られた瞬目味応答の原因として、未知で長潜時のgusto-facial回路が関与すると考えられるほか、扁桃体を介した忌避ないし恐怖反応の一種である可能性もある。発達段階や健常・非健常を問わず、喫食時、顔面表情は多様に変化すると経験的に知られている。
発育発達及び社会生活的側面から見た青少年の体力低下の要因に関する分析的研究

本研究では青少年の体力低下をもたらしている各種要因について、発育発達および社会生活的側面から体系的、総合的に調査研究し、体力低下の要因を究明するとともに、体力向上を目的とした運動プログラムを実施した場合の効果について体力科学的測定を通して検討した。初年度には小学校低・中学年用および小学校高学年・中学・高校生用の調査用紙「体力・運動能力とライフスタイル・態度・意欲の調査」および指導者対象「児童生徒の体力・運動能力とライフスタイル・態度・意欲の調査」用紙を作成した。2年度には、全国9ブロック(9県)から各1校および体力科学的測定対象校に対して調査表を配付し、10752名(617歳、男子5659名、女子5066名)から新体力テスト結果を添付した回答を得た。2、3年度には各統計処理を行い、「睡眠、食事、運動の実施状況などの生活習慣要因と体力テスト結果との関連諸系数」を算出した。また、遊びの内容調査および運動課題の達成率を調査し、「運動領域得点と運動能力との相関係数」を算出した。19641997年までに実施されたスポーツテストの結果を男女12832名を対象として統計分析し、体力低下の実態が標準偏差の範囲の拡大および低成績者の増大という結果を得た。体力科学的測定では「エアロビックダンスエクササイズ(小学生286名、中学生639名、高校生259名)」「校内一斉7分間走(小学5年生39名)」「スキートレーニング(中学生47名)」および「総合的な体力づくり教育活動(6年間で3400名)」について、運動量や運動負荷強度およびトレーニング効果についての測定を実施した。またベルギーおよび米国での青少年の体力低下実態についても調査した。これらの成果を研究成果報告書にまとめた。本研究は、3ヶ年計画の初年度にあたり、平成13年度に全国8県から、小・中・高校生約4000名を対象として実施する調査票を作成するとともに、「体力向上プログラム」の内容を検討するための対象校の選定と依頼および測定実験実施のための準備を行った。調査票は、「小学校低・中学年用」と「小学校高学年高校生用」の2種類とし、「体力・運動能力とライフスタイル・態度・意欲の調査」と題した。小学校低・中学生用は、26の質問項目からなり、生活習慣、食事、体調、通学、遊び、スポーツ技能の達成度、運動に対する態度、などについて広範囲な立場から質問に答えてもらう形式をとった。小学校高学年から高校生用の質問は、ほぼ類似であるが、31の質問項目のうち、運動やスポーツに対する考え方や態度、取り組み、環境についての質問項目が増加している。この調査票は、新体力テストを実施した結果とあわせてまとめることにしている。体力の現状と生活・健康・体力に関するアンケート調査を多人数を対象として広範囲な年齢に同時期に実施する試みは、これまでなされていない。さらに、体力つくりプログラムの実施効果を運動生理学的立場から検討する目的で、東京都内私立小・中・高校1校、東京都内国立大附属小学校1校、中・高校2校、青森県内小学校1校、中学校2校、千葉県内中学校1校、三重県内国立大附属小学校1校、長崎県内中学校1校、福井県内小学校1校を対象として、新体力テストの他、最大酸素摂取量、超音波法による筋厚や心重量、脚パワー、動体視力などの測定やライフコーダによる活動量調査を実施するための準備を進行させた。「児童生徒の体力・運動能力とライフスタイル・態度・意欲の調査」に関する調査票を小学校低・中学年用(26項目)及び小学校高学年高校生用(31項目)の2種類作成し、この質問調査票と「新体力テスト」を同時実施することを条件に全国9ブロックの対象校に配布し、10,517名からの調査・測定結果を得た。調査結果を新体力テストの測定結果との関連から分析中である。

玉川学園の小中高校生1,518名を対象に、質問調査と新体力テストを実施し、エアロビックダンス授業の効果を体力科学的に捉えるため、ライフコーダによる10日間の身体活動量調査、ハートレートモニターによる運動時心拍水準の測定、超音波法による皮下脂肪厚、動脈血管径、心重量、'動体視力、反応時問を測定した。筑波大学附属小中高校生1,800名及び附属駒場中高校生840名を対象に、質問調査、新体力テストを実施し、600名について身体活動量(ライフコーダ)、400名について縦断的な体力科学的測定を継続実施した。三重大学教育学部附属小学校16年生、666名を対象に質問調査、新体力テストを実施し、マラソントレーニング(7分間走)の効果を40名について1週間の身体活動量(ライフコーダ)から測定した。青森県三戸郡新郷中学校生徒12年男女47名を対象に、総合的な学習の時間に取り上げられたスキートレーニングの効果をトレーニング前後の体力科学的測定から捉えた。測定項目には、3分間ペース走による血中乳酸濃度を含めた。アメリカおよびヨーロッパの青少年の体力の現状とその方策に関する調査を行うため、小林と國土がリューベン(ベルギー)とサンディエゴ(米国)に出かけ、欧米においても青少年の体力低下が進行しつつある状況を捉えた。本研究では青少年の体力低下をもたらしている各種要因について、発育発達および社会生活的側面から体系的、総合的に調査研究し、体力低下の要因を究明するとともに、体力向上を目的とした運動プログラムを実施した場合の効果について体力科学的測定を通して検討した。初年度には小学校低・中学年用および小学校高学年・中学・高校生用の調査用紙「体力・運動能力とライフスタイル・態度・意欲の調査」および指導者対象「児童生徒の体力・運動能力とライフスタイル・態度・意欲の調査」用紙を作成した。2年度には、全国9ブロック(9県)から各1校および体力科学的測定対象校に対して調査表を配付し、10752名(617歳、男子5659名、女子5066名)から新体力テスト結果を添付した回答を得た。2、3年度には各統計処理を行い、「睡眠、食事、運動の実施状況などの生活習慣要因と体力テスト結果との関連諸系数」を算出した。また、遊びの内容調査および運動課題の達成率を調査し、「運動領域得点と運動能力との相関係数」を算出した。19641997年までに実施されたスポーツテストの結果を男女12832名を対象として統計分析し、体力低下の実態が標準偏差の範囲の拡大および低成績者の増大という結果を得た。体力科学的測定では「エアロビックダンスエクササイズ(小学生286名、中学生639名、高校生259名)」「校内一斉7分間走(小学5年生39名)」「スキートレーニング(中学生47名)」および「総合的な体力づくり教育活動(6年間で3400名)」について、運動量や運動負荷強度およびトレーニング効果についての測定を実施した。またベルギーおよび米国での青少年の体力低下実態についても調査した。これらの成果を研究成果報告書にまとめた。
パーキンソン病モデルとしてのMPTP投与サルにおけるD_1アゴニストの作用

神経難病として厚生省特別疾患に指定されているパーキンソン病の霊長類による疾患モデルを作成し,このモデルの有用性を検討することと、D_1アゴニストの作用を観察することが本研究の目的であった.小型のサルであるマ-モセットの2才のオス及びメス(体重280-350g)にMPTP4mg/kg/weekを1-2週の間隔で皮下に注射すると,急性の症状が消失した後にアキネジアや振戦などのパーキンソン症状が12カ月間以上も持続する.このようなマ-モセットのパーキンソン病モデルに,ドパミンD_2受容体アゴニストのLY141865を0.5mg/kg腹腔内に注射すると,アキネジアの回復がみられたが,D_1受容体アゴニストのSKF38393の1-20mg/kgではアキネジアの回復が見られないばかりか,D_2アゴニストのLY171555の回復効果を抑制する結果が得られた.またドパミンD_1受容体のフルアゴニストであるSKF82958の0.5-1.0mg/kgあるいは部分アゴニストのCY208-2430.5-1.0mg/kgの筋肉内注射によって,マ-モセットは吐き気,嘔吐の発現が見られたがパーキンソン症状はSKF38393の場合と異なり,D_2アゴニストのquinpiroleと同様に改善された.このD_1アゴニストによる自発運動量の増加はD_1アンタゴニストのSCH23390の0.3mg/kgの5分前投与によって拮抗された.正常なマ-モセットの線条体に血液透析膜を用いた透析プローブを挿入して,人工髄液で潅流し潅流液中のドパミンおよびその代謝物を高速液体クロマトグラフで測定した.SKF38393の腹腔内投与は潅流液中のドパミンおよびその代謝物の量を増加させたが,同じD_1アゴニストであるSKF82958あるいはCY208-243では変化しなかった.またD_1アンタゴニストのSCH23390は細胞外ドパミン量が増加した.このことはSKF38393がアンタゴニスト作用をもっている事を示唆している.この実験中にSKF82958によってけいれんが発現することを観察し,マウスを用いてSKF82598のけいれん発現作用を確認した.神経難病として厚生省特別疾患に指定されているパーキンソン病の霊長類による疾患モデルを作成し,このモデルの有用性を検討することと、D_1アゴニストの作用を観察することが本研究の目的であった.小型のサルであるマ-モセットの2才のオス及びメス(体重280-350g)にMPTP4mg/kg/weekを1-2週の間隔で皮下に注射すると,急性の症状が消失した後にアキネジアや振戦などのパーキンソン症状が12カ月間以上も持続する.このようなマ-モセットのパーキンソン病モデルに,ドパミンD_2受容体アゴニストのLY141865を0.5mg/kg腹腔内に注射すると,アキネジアの回復がみられたが,D_1受容体アゴニストのSKF38393の1-20mg/kgではアキネジアの回復が見られないばかりか,D_2アゴニストのLY171555の回復効果を抑制する結果が得られた.またドパミンD_1受容体のフルアゴニストであるSKF82958の0.5-1.0mg/kgあるいは部分アゴニストのCY208-2430.5-1.0mg/kgの筋肉内注射によって,マ-モセットは吐き気,嘔吐の発現が見られたがパーキンソン症状はSKF38393の場合と異なり,D_2アゴニストのquinpiroleと同様に改善された.このD_1アゴニストによる自発運動量の増加はD_1アンタゴニストのSCH23390の0.3mg/kgの5分前投与によって拮抗された.正常なマ-モセットの線条体に血液透析膜を用いた透析プローブを挿入して,人工髄液で潅流し潅流液中のドパミンおよびその代謝物を高速液体クロマトグラフで測定した.SKF38393の腹腔内投与は潅流液中のドパミンおよびその代謝物の量を増加させたが,同じD_1アゴニストであるSKF82958あるいはCY208-243では変化しなかった.またD_1アンタゴニストのSCH23390は細胞外ドパミン量が増加した.このことはSKF38393がアンタゴニスト作用をもっている事を示唆している.この実験中にSKF82958によってけいれんが発現することを観察し,マウスを用いてSKF82598のけいれん発現作用を確認した.小型の猿(コモン・マーモセット、体重300-400g)を実験動物として用意し、MPTP(1-methyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetrahydropyridine)を用いてパーキンソン病モデル動物を作製した。すなわちMPTP2.5mg/kgをケタミン麻酔下で静脈内に投与した。投与後は摂食不十分な時期が出現するためマーモセットゼリーを用いて経口で栄養補給を行った。MPTPの投与回数は動物を観察して決定し、振戦、寡動、巧緻運動動作などのパーキンソン病症状のみられるモデル動物となるようにMPTPを投与した。なお投与後実験開始まで2カ月以上の充分な回復期間を設けた。

MPTPの投与により動物のchecking behaviourが減少あるいは消失し、移所性自発運動も低下した。巧緻運動動作が拙劣となり移動時の動作開始時にhesitationがみられるようになった。また動作時の前肢に振戦が観察された。このモデル動物を用いてD1ドパミンアゴニストの抗パーキンソン病作用を検討した。D_1ドパミンアゴニストとしてSKF38393(partial agonist)とSKF82958(full agonist)を用いた。SKF38393の投与(1-20mg/kg,i.p.)ではモデル動物のパーキンソン病症状は改善されず、高用量では無動がむしろ増強された。嘔吐嘔気はみられなかった。SKF82958の投与(0.3-1.0mg/kg)では投与数分後よりchecking behaviourが増加し同時にケージ内での止まり木間あるいは床上での運動量も増加した。その持続時間は約60分であった。またSKF82958の投与を繰り返すとけいれんを起こすものがあった。微小透析法(microdialysis)では麻酔下でガイドカニューレを尾状核頭部に挿入固定し、無麻酔でプローブを挿入しSKF38393の作用を検討したところドパミンの放出が増加することが明きらかとなった。パーキンソニズムに対するドパミンD_1受容体の機能を検討するため、D_1受容体アゴニストのSKF3839,SKF82958,CY208-243をモデル動物に投与した。投与方法は腹腔内注射とした。運動量は赤外線ビームを用いた自動運動量測定装置により検討し、巧緻運動や振戦は動物をビデオに撮影した後、観察した。SKF38393の投与ではモデル動物の自発運動量は増加せず、高用量ではむしろ減少する傾向がみられた。また、アキネジアは更に強くなり動作は遅く、驚かされても動けなくなった。SKF82958の投与では投与後軽度の嘔気を認め、数分後よりアキネジアが消失しはじめ、次第に活発に動き廻るようになった。投与後1530分がピークで、効果は約60分間持続した。CY208-243の投与でも同様に効果がみられた。その持続はSKF82958よりもやや長かった。D_2受容体アゴニストのQuinpirole併用では、アキネジアを改善するquinpiroleの効果は、SKF38393により抑制された。しかし抗パーキンソン病作用を認めたSKF82958あるいはCY208-243との併用では、パーキンソン病様症状の改善効果が増強された。正常のコモン・マーモセットの線条体上の頭蓋骨にガイドカニューレを固定し、血液透析膜を用いた透析プローブを挿入したのち、人工髄液を用いて還流し、線条体のドパミンおよびその代謝物質を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)にて測定した。その結果、SKF38393の投与(腹腔内)では細胞外ドパミンおよびその代謝物質の量は増加した。しかしSKF82958,CY208-243では変化しなかった。D_1受容体アンタゴニストのSCH23390では細胞外ドパミン量が増加し、動物のアキネジアも増強した。以上よりSKF38393はD_1受容体アンタゴニストとして働いている可能性も考えられる。小型のサルであるマ-モセットの2才のオス及びメス(体重280-350g)にMPTP4mg/kg/weekを1-2週の間隔で皮下に注射すると,急性の症状が消失した後にアキネジアや振戦などのパーキンソン症状が12カ月間以上も持続する.このようなマ-モセットのパーキンソン病モデルに,ドパミンD_2受容体アゴニストのLY141865を0.5mg/kg腹腔内に注射すると,アキネジアの回復が見られたが,D_1受容体アゴニストのSKF38393の1-20mg/kgではアキネジアの回復が見られないばかりか,D_2アゴニストのLY171555の回復効果を抑制する結果が得られた.
クローナル検索に基づいた単離アベラントクリフトの増殖形態と遺伝子変異

1,正常ラット大腸腺管およびDMH誘発ラットACFの増殖・発育過程・正常ラット大腸腺管は腺管底部からのfission mechanism(FM)により増加していた。一方、DMH誘発ラットACF構成腺管数もFMにより増加すると判明した。2,PhlP誘発ラットACFの局在:PhlP誘発ラットACFの好発部位は1225週では遠位結腸、50週では近位結腸から盲腸であった。遠位部のACFは減少し、近位部のACFが増加し、腫瘍は近位部に限局していた。早期に遠位結腸に好発したACFは可逆性で、近位結腸のACFの一部が不可逆性に癌へ進展する可能性が示唆された。3,キメラマウスAFCの腺管分離、C3H系統特異モノクローナル抗体(CSA)による解析:キメラマウスの正常腺管はいずれも腺管単位で単クローンで、それらが粘膜内で島状に群をなして存在していた。DMH誘発ACFを腺管分離し、CSAにより検討した結果、検索し得た限りで、ACFを構成する複数の腺管は単クローンであった。4,キメラマウス大腸腺管のマイクロサテライトプローブ法による解析:正常キメラマウスの大腸腺管を分離、CAS染色後DNAを抽出、系統で異なるマイクロサテライトマーカー(D8Mit4)を用いてPCR法により系統の判定を行った結果はCSA染色の結果と全く一致した。5,まとめ:以上より腺管単位で単クローンの大腸腺管からFMによって生じたACFは理論上単クローンであり、CASによる検索結果もこれを支持した。今後、局在と形態、遺伝子変異、クローナリティを組み合わせて、可逆性/不可逆性のACFの差異を追求究することが、前癌病変としてのACFの性格を解明する上で必須である。マイクロインジェクション装置により墨汁を正常大腸陰窩ならびにACFの陰窩に注入すると、たとえあふれても隣接陰窩表面に残るのみで、陰窩内には入らず、墨汁注入陰窩のみを正確にマ-キングの可能なことを示した。腺管分離はBjerknes and Cheng法の変法に基づいた30mMEDTAを含むHanks'培養液で10分3回の処理で良い結果が得られた。分離した腺管ならびにACFは、固定後、30分間蒸留水で水洗することで走査電顕的観察に適することが明らかとなった。マイクロサテライトマーカーによる解析では、C3Hより単離した腺管からDNAを抽出し、Y染色体特異的(Sry)マーカーおよびマイクロサテライトマーカー(D8Mit4,Research Genetics,Inc.,Huntsville,AL)を用いPCR法により系統および性の判定を行った結果、一個の腺管からでも判別可能な条件設定ができた。2.正常大腸ならびにACFの発育形態生後5、10、15日の正常ラット大腸陰窩を腺管分離により観察した結果、腺底部が二分割するfission mechanismにより腺管数を増やし、増殖が盛んな時は、3ならびに4分岐腺管が存在する事を示した。一方、DMH誘発ACFも腺管底部が二分割するfission mechanismにより増殖することが、一腺管あたり二分岐までで、複数の腺管より構成されるACFは非分岐腺管と二分岐腺管より構成されることが明らかとなった。以上の結果、本年度の目標であるACFのクロナリテイーの検索法の確立は,達成されたと考えられる。1,PhlP誘発ラットACFの局在:PhlP誘発ラットACFの好発部位は1225週では遠位結腸、50週では近位結腸から盲腸であり、時間経過とともに遠位部のACFは減少し、近位部のACFが増加した。腫瘍は近位部に限局していた。

早期に遠位結腸に好発したACFは可逆性で、近位結腸のACFの一部が不可逆性に癌へ進展する可能性が示唆された。2,キメラマウスACFの腺管分離、C3H系統特異モノクローナル抗体(CSA)による解析:キメラマウスの正常腺管はいずれも腺管単位で単クローンで、それらが粘膜内で島状に群をなして存在していた。DMH誘発ACFを腺管分離し、CSAにより検討した結果、検索し得た限りで、ACFを構成する複数の腺管は単クローンであった。3,キメラマウス大腸腺管のマイクロサテライトプローブ法による解析:正常キメラマウスの大腸腺管を分離、CSA染色後DNAを抽出、系統で異なるマイクロサテライトマーカー(D8Mit4)を用いてPCR法により系統の判定を行った結果はCSA染色の結果と全く一致した。4,まとめ:以上より腺管単位で単クローンの大腸腺管からFMによって生じたACFは理論上単クローンであり、CSAによる検索結果もこれを支持した。今後、局在と形態、遺伝子変異、クローナリティを組み合わせて、可逆性/不可逆性のACFの差異を追求することが、前癌病変としてのACFの性格を解明する上で必須である。
点－軸－点不斉の多段階不斉転写による不斉四級炭素構築

光学活性な四置換アレンの効率的合成法を開発した。AgOTf存在下、合成容易な第3級プロパルギルアルコールとイナミドは温和な条件で付加/[3,3]-シグマトロピー転位を起こし、四置換アレンを与えた。このときプロパルギルアルコールの点不斉はアレンの軸不斉に完全に反映された。Pt触媒による四置換アレンの分子内環化は四級炭素をもつ多置換インデンを高収率で与え、軸不斉から点不斉へ不斉転写が行われた。また、AgOTfを組み合わせると、多置換不飽和ラクトンが生成することが分かった。開発した方法を用いて、生物活性天然物の合成研究を行った。アレン化合物は生物活性天然物や医薬品などに多数含まれ、また、高い反応性を示すため合成中間体としても幅広く利用されている。その重要性からアレンの合成法が盛んに研究される一方、光学活性な四置換アレン化合物の効率的合成法はほとんど無い。そのため、多置換アレンの軸不斉を活用する不斉反応への展開が期待されているが、その反応挙動について詳細な検討は行われていない。本研究では、光学活性な四置換アレン化合物の合成法開発、並びにキラルシントンとして不斉合成への利用を検討する。すなわち、プロパルギルアルコールの点不斉を[3,3]-シグマトロピー転位を経てアレンの軸不斉に変換、さらに分子内環化により不斉四級炭素(点不斉)の構築へと不斉転写を連続して行い、立体化学の完全な制御に取り組む。平成25年度の研究では光学活性な四置換アレンを用いる分子内環化反応の開発を重点的に行い、以下の成果を得た。1.白金触媒を用いる四置換アレンからインデンへの変換反応では、その環化過程において若干の光学純度の低下が見られていた。今回、光学純度が低下する原因を解明し、完全に光学純度を維持できる反応例を見出した。2.アミド側鎖を有するアレン化合物の分子内環化反応は、白金触媒存在下ではインデンを与えるが、銀触媒を共存させると不飽和ラクトンを生じることが分かった。銀触媒の有無が引き起こす化学選択性は、幅広いアレン化合物に適用でき、目的物をそれぞれ収率良く与えた。そのため、多置換アレンの軸不斉を活用する不斉反応への展開が期待されているが、その反応挙動について詳細な検討は無い。本研究では、光学活性な四置換アレン化合物の合成法開発、並びにキラルシントンとして不斉合成への利用を検討した。すなわち、プロパルギルアルコールの点不斉を[3,3]-シグマトロピー転位を経てアレンの軸不斉に変換、さらに分子内環化により不斉四級炭素(点不斉)の構築へと不斉転写を連続して行い、立体化学の完全な制御に取り組んだ。平成24年度の研究では光学活性な四置換アレンの環境低負荷型合成法の開発を重点的に行い、以下の成果を得た。1.ごく少量のAgOTf存在下、第3級プロパルギルアルコールとイナミドを室温で反応させると、付加反応及び[3,3]-シグマトロピー転位が連続して進行し、アミド側鎖を有する四置換アレン化合物を収率良く合成できることを見出した。また、使用したプロパルギルアルコールの点不斉が、得られるアレンの軸不斉に完全に転写されることが分かった。2.得られた四置換アレンと遷移金属触媒の反応性を検討した。その結果、白金触媒を用いると分子内環化が進行し、多置換型のインデン類が収率良く得られた。現在のところ若干の光学収率の低下は見られるが、アレンの軸不斉が不斉四級炭素の構築に利用できることが明らかとなった。すなわち、第3級プロパルギルアルコールの点不斉を[3,3]-シグマトロピー転位を経て四置換アレンの軸不斉に変換、さらに分子内環化により不斉四級炭素(点不斉)の構築へと不斉転写を連続して行い、立体化学の完全な制御に取り組んだ。

平成26年度は、光学活性な四置換アレンを用いる分子内環化反応の新規開発、白金触媒による光学活性な四置換アレンからインデンへの変換を鍵反応に用いる天然物raputindole Aの全合成研究を共に行い、以下の成果を得た。1.白金触媒と銀触媒を組み合わせるとアミド側鎖を有する四置換アレンの分子内環化が進行し、α,β-及びβ,γ-不飽和ラクトンを混合物として与えた。アミド側鎖上の置換基を検討した結果、β,γ-不飽和ラクトンのみが得られ、生成物の収率を改善することもできた。現在、光学活性なアレンを用いてβ,γ-不飽和ラクトンの不斉合成を行っている。2.インドールや嵩高いシロキシ基をもつ場合でも、プロパルギルアルコールの[3,3]-シグマトロピー転位は良好に進行し、官能基化された四置換アレンを与えた。得られたアレンの分子内環化では反応点の制御が課題であったが、インドールの窒素保護基を最適化することでraputindole Aの母核となるインデンとインドールを併せ持つ骨格を優先的に構築できることが分かった。医歯薬学アミド側鎖を有する四置換アレンは白金触媒によりインデンへ分子内環化することを昨年度見出した。しかし、軸不斉(アレン)から点不斉(インデン)への転写において光学純度の若干の低下が見られていたため解決すべき課題であった。今年度、光学純度を完全に維持した反応例を示すことができ、四置換アレンの軸不斉が不斉四級炭素構築に利用可能であることを明らかにした。また、触媒の組み合わせにより、アミド側鎖を有する四置換アレンは興味深い化学選択性を示すことが分かった。白金と銀触媒の組み合わせによる新たな反応は不飽和ラクトンを収率良く与えた。入手容易な第3級プロパルギルアルコールとイナミドを基質に用い、[3,3]-シグマトロピー転位を経由する四置換アレンの環境低負荷型合成法を開発した。本反応は、プロパルギルアルコールの点不斉を四置換アレンの軸不斉へ完全に転写するため、光学活性体の合成に適用可能である。合成した四置換アレンは、白金触媒によりインデンへの分子内環化が進行し、高い反応性を有していることが分かった。軸不斉から点不斉(インデン)への転写に関しては光学純度の若干の低下が見られ今後の課題であるが、光学活性な四置換アレンが不斉合成に汎用できる可能性が高いことを示した。今年度までの計画を完了すると共に、アミド側鎖を有する光学活性な四置換アレンを用いる不斉四級炭素構築法の開発を重点的に行う。1.多置換不飽和ラクトンの不斉合成法の開発:白金-銀触媒により不飽和ラクトンが得られることを見出したが、光学活性なアレンを用いても生成物はラセミ体であった。ラセミ化の機構解明とともに、カチオン性金属触媒を中心に検討を行い、アレンから完全に不斉転写できる条件を確立する。2.多置換不飽和シクロブタンの不斉合成法の開発:従来合成困難な光学活性かつ多置換のシクロブタン合成法を開発する。光学活性な四置換アレンの分子内[2+2]環化付加を鍵反応とし、光またはマイクロ波の照射、遷移金属触媒の検討により、一般性の高い合成法を開発する。3.多置換インデン合成法を鍵反応に用いる天然物raputindole Aの全合成研究:予知見として、インデンとインドールを併せ持つ母核の構築に成功している。
非定常非蒸発・蒸発噴霧特性の微視的解明とその火炎の三次元数値予測

非定常噴霧の基本的データである粒径を,スペックルキラー・超望遠拡大レンズ系を通じて大判フィルム上に撮影して測定した結果,1)噴霧周縁部のみならず噴霧軸付近においても世界最小の精度5[μm]で粒径測定が可能である.2)噴霧内大規模渦構造の可視化が可能である.3)大規模渦外縁部には大粒径,渦内部には小粒径の液滴が分布する.事などが判明した.また,二重露光法によって液滴速度の検出が可能になった.尚,粒径測定にはレーザホログラフィ法適用を試みたが,再生画像を得る際のフィルタの選択に問題が有り,今後の課題である.三次元数値予測に関しては,既存の非定常噴霧用コードKIVAにLarge Eddy Simulation (LES)を組込み,適切な分裂および燃焼モデルを採用して計算を実施した結果,1)実験結果に現れる大規模渦構造の再現が可能である.2)蒸発時の噴霧内混合分率,燃焼火炎内の温度・熱発生率の分布が得られた.3)熱発生率経過では,予混合的燃焼期間の傾向は実験結果がほぼ予測可能であるが,拡散的燃焼期間についてはなお改善の余地がある.等の結果が得られた.非定常噴霧の基本的データである粒径を,スペックルキラー・超望遠拡大レンズ系を通じて大判フィルム上に撮影して測定した結果,1)噴霧周縁部のみならず噴霧軸付近においても世界最小の精度5[μm]で粒径測定が可能である.2)噴霧内大規模渦構造の可視化が可能である.3)大規模渦外縁部には大粒径,渦内部には小粒径の液滴が分布する.事などが判明した.また,二重露光法によって液滴速度の検出が可能になった.尚,粒径測定にはレーザホログラフィ法適用を試みたが,再生画像を得る際のフィルタの選択に問題が有り,今後の課題である.三次元数値予測に関しては,既存の非定常噴霧用コードKIVAにLarge Eddy Simulation (LES)を組込み,適切な分裂および燃焼モデルを採用して計算を実施した結果,1)実験結果に現れる大規模渦構造の再現が可能である.2)蒸発時の噴霧内混合分率,燃焼火炎内の温度・熱発生率の分布が得られた.3)熱発生率経過では,予混合的燃焼期間の傾向は実験結果がほぼ予測可能であるが,拡散的燃焼期間についてはなお改善の余地がある.等の結果が得られた.単位体積当りの液滴数密度が非常に高く,かつこの体積を通過するこの液滴速度が極度に高い定常非蒸発噴霧の特性については,従来はその巨視的挙動および噴霧内単一液滴の粒径とその速度が得られていたに過ぎない.本研究では,当該噴霧の詳細情報を得るため,液滴捕捉のための特殊高解像度レンズ系を自作し,Nd:YAGレーザを光源として,大判フィルム(6inx8in)上に当該噴霧を撮影した.その結果つぎの知見が得られた.1.最小10μmの液滴捕捉が可能になった.2.噴霧内の液滴捕捉領域は,従来のレンズ系ではその外縁から3mm程度であったのに対し,本研究では8mmにまで拡大された.3.噴霧の大規模渦構造が明瞭に捕らえられ,そのスケールの測定が可能になった.4.大規模渦の外縁には30μm,その内側には2030μm,さらに内側には1020μmの粒径の液滴が分布し,渦構造による液滴の分級作用が明らかになった.非定常噴霧にたいし,既存コードKIVAにLarge Eddy Simulationの手法を組合せ,液滴の分裂モデル,乱流モデル,フレームレットモデル,すすおよびNOx生成モデルなどを組込み,その数値予測を行った.その結果1.噴霧の大規模渦構造に起因する魚の骨構造が再現される.2.高圧噴射に伴って発生する衝撃波が再現される.3.実験では明らかにされない当噴霧の火炎内の温度およびすすの分布が得られる.などの知見が得られた.高圧定容容器による非定常非蒸発噴霧の超解像度レンズ系およびレーザホログラフィによる液滴分布,高温高圧容器における非定常蒸発噴霧のレイリー散乱法による蒸気相分布に関する実験,および数値予測による日地上噴霧火炎の解析よって,本年度に得られた主な結果は下記の通りである.1.非定常非蒸発噴霧1)分解能を10μmから5μmに増す事に成功し,当該噴霧の更に詳細な液滴分布と大規模渦構造が明らかになった.(1)渦の外縁には大粒径,内側には小粒径の液滴が主に分布する(2)渦運動による分級効果と渦の重なりとがあいまって,当該噴霧のコヒーレント構造が形成され,その結果,いわゆる魚の骨構造になる.(3)噴霧外縁に形成される渦は,時間経過につれて大規模に成長する.2)当手法の分解能は世界最高レベルである.3)当噴霧にレーザホログラフィの手法の適用可能性が見出された.(1)優れて三次元性を持つ当該噴霧の奥行き方向の液滴情報を独立的に取得し得る.2.非定常蒸発噴霧レイリー散乱法の適用によれば,当該噴霧の外縁部に刑される蒸気相濃度は非定常非蒸発噴霧の魚の骨構造に依存する

3.数値予測による非定常噴霧火炎の熱発生率の経過は,実験で得られた結果に概ね一致する.本年度は,非定常非蒸発噴霧の実験による微視的解明と,非定常非蒸発・蒸発・燃焼噴霧の三次元数値予測を実施した.A.非定常非蒸発噴霧の微視的解明ディーゼル機関のパイロット噴射の非定常非蒸発噴霧に対して既に完成させた超望遠拡大レンズ系を介し,微小時間差の波長が異なる光源による二重露光撮影を行い,またレーザホログラフィ法を適用し,主な次の結果が得られた.1.二重露光方式により液滴速度が得られる.2.上流部の液滴はほぼ鉛直下方に移動し,下流になる程半径方向に拡散する.3.噴霧中心軸付近の液滴分離は困難である.4.レーザホログラフィ法の再生画像にはノイズが乗り,フィルタ選択の検討が必要である.B.三次元数値予測に関しては,1)適切な分裂モデルによって非蒸発時の噴霧形状は実験結果を良く再現する.2)蒸発時の混合分率分布,適切な燃焼モデルによって燃焼時の温度と熱発生率の分布と熱発生率の時間経過の予測が可能である。また,熱発生率の予混合的燃焼器間の予測は実験値と良く合うが,拡散的燃焼器間については尚改善の余地がある.等の主な結果が得られた.
木材活用による液状化・流動化対策技術に関する研究

本成果は、土木工学分野と森林分野の学際的な研究により、液状化・流動化対策として木材活用ができることを示した。具体的には、木材打設により液状化被害を低減できること、地中における木材の腐朽が発生する環境を明らかにし、さらに、木材を利用した場合の温室効果ガス削減効果を定量的に示し、地球温暖化防止対策として成立するための必要なシナリオを明らかにした。これらについて、ガイドラインとしてまとめた。本研究は、古来、建設分野で用いられた木杭を基礎地盤および液状化・流動化対策に活用するための技術を開発し、地震災害の軽減を図るとともに、大量の木材を地中に長期貯蔵することにより温室効果ガス削減に貢献し、さらに国産木材の生産・流通の活性化により森林の回復と保全に寄与することを目的とし、平成20年度には以下を実施した。(1)約80年前に施工された高架橋基礎の木杭の堀出し調査を行い、杭頭部約40cmの埋戻し土で囲まれた部分以外は極めて健全な状態であることを確認した。また、1964年新潟地震における184の構造物の被害事例調査を行い、直接基礎に比べ木杭またはRC杭基礎で被害が少ないこと、また、地下室がある場合には傾斜の発生を抑制する傾向があることがわかった。(2)縦1.5m×横1.5m×高さ1.0mの土槽に相対密度50%程度の地盤を作製し、直接基礎と木杭基礎の構造物を設置し振動台で加振する実験を行い、完全な液状化状態に至る過程において、木杭基礎構造物の沈下と傾斜は直接基礎構造物の場合より減少することが示された。(3)縦5m×横20m×深さ4mの人工の軟弱地盤に丸太を打設した実物大の実験について、丸太生産時から丸太打設および盛土工事までにおける二酸化炭素排出量の計測と炭素貯蔵量の計測を行い、丸太生産や工事による二酸化炭素排出量よりも丸太による炭素貯蔵量が大きくなることを明らかにした。(4)縦1m×横4m×高さ1.2mの土槽に木材腐朽を促進する土壌で地盤を作製し、そこに丸太を打設し地下水変動を発生させ木材腐朽を観測する実験、および、直径10cm×高さ12.7cmの塩ビ管に種々の土質と木片を入れ、ファンガスセラー試験に供する実験を開始した。木材を用いた液状化・流動化防止効果に関する重力場の模型実験により、液状化層厚に対し一定の打設長を有する木杭基礎は液状化による構造物の傾斜を大幅に減少させる効果があることが示された。これは木杭が構造物直下の液状化地盤の側方流動を阻止する効界があるためと考えられる。又、盛土の基礎に木杭を用いた場合も、基礎地盤の液状化による盛土の沈下・変形を大幅に低減できることが同じく模型実験により示された。しかし、既設盛土を対象として法尻のみに木杭を打設した場合には杭頭を固定する方策を採らない限り対液状化の効果がないことが示された。木材の耐久性について、東京霞ヶ関中央合同庁舎と東京渋谷東横線高架橋の2事例について既設木杭の発掘調査、および関東大震災と隅田川架橋基礎に関する文献調査により、土質条件、地下水位の変動および木質が木杭の腐朽に与える影響が調査された。さらに土槽を用いた木材の腐朽促進試験と現場実験による地中木材の腐朽度調査により、土質条件、地下水位等が腐朽に与える影響が定量的に示された。19702007年の公共土木・民間土木の工事種別毎の総工事費評価額のデータを解析し、軟弱地盤改良における木材代替利用の可能性を調査した。構造物周囲木杭打設によるコンクリートパイル・鋼管パイルの代替として114万m3、道路盛土・堤防の筏基礎については5.6万m3、木杭打設については83万m3、と推計され、年間100万m3の需要ポテンシャルがあることが示された。本研究は、土木工学分野と森林学分野により研究により構成されている。土木工学分野では、(1)既往地震における木杭基礎の液状化・流動化対策効果の調査、(2)模型実験と数値シミュレーションによる木杭の液状化・流動化対策効果の検証、および(3)木杭による液状化・流動化対策のためのガイドラインの作成、を行った。一方、森林学分野では、(4)各種木材による木杭生産時のCO2の排出量の予測、および木杭として活用した場合の地中炭素貯蔵量の予測、(5)地中木材の腐朽特性と対策に関する研究、を行った。土木工学分野と森林学分野の横断的研究として、(6)将来の木杭の需要量と可能供給量の予測、および(7)木杭の活用が木材の生産・流通システムの活性化と森林の保全・回復に与える影響の評価を行った。これら一連の研究成果を統合することにより、(8)木杭活用によるCO2削減効果の評価を行った。平成22年度は以下の研究成果を得た。(1)木杭の液状化・流動化対策効果模型実験による検証

:木杭の打設密度・杭長等が液状化・流動化対策の効果に与える影響を重力場および遠心載荷場による実験により明らかにし、ガイドライン作成の基礎資料を得た。(2)木杭による液状化・流動化対策ガイドライン作成に向けた基礎資料の整備:既往地震における木杭基礎の液状化・対策化効果の調査結果および模型実験と数値シミュレーション結果および木杭の腐朽特性と対策法に関する研究成果を総合化して、土木構造物に木杭を活用するための設計法と施工法に関する技術ガイドライン作成のための基礎資料を整備した。(3)木杭活用によるCO2の削減効果の評価:木杭の需要量と供給可能量の推定および木材生産・流通システムに関する調査結果をもとに、木杭による炭素の地中貯蔵量とCO2削減量の評価を行い、我が国の温暖化対策への貢献度を示した。
刑事裁判に付された少年に対する判決前調査制度の構築に向けた研究

研究メンバーで5回の研究会を行い,少年が刑事被告人となった情状鑑定事例の研究を行った。特に,少年法55条に基づく家庭裁判所への移送が争点となった事例を通して,犯情の評価や保護相当性の判断に寄与する情状鑑定の在り方を検討した。研究員が当該年度中に担当した情状鑑定は,須藤が3件,岡本が1件の合計4件であり,うち少年の刑事事件は3件であった。これまでの研究で得られてきた知見を情状鑑定の作業の中でも取り入れるアクションリサーチを行い,「鑑定で分析すべき内容は何か」,「どのように裁判員や法曹関係者に説明するか」等が相当程度明らかになった。なお,岡本の鑑定事例は,精神科医と臨床心理職が対等な立場で共同鑑定を行う新しい取組であった。学会発表では,日本司法福祉学会,日本犯罪心理学会等で各研究員が精力的に発表した。特に犯罪心理学会では,情状鑑定をテーマとした研修会が6月30日に開催され,須藤と岡本が中核的な役割を果たした。海外の学会では,7月4日から同月7日までアイルランド・ダブリン市で開催された世界ソーシャルワーク会議(Social Work, Education and Social Development:SWESD)に須藤が参加し,日本のソーシャルワーカーとの共同発表を行った。少年の刑事事件では,少年の発達特性と生育環境が重要であり,情状鑑定にはそれらが犯罪の動機や犯行過程にどのような影響を与えるのかが求められる。発達特性については,21世紀以降,脳科学の研究が飛躍的に進んできており,こうした知見も踏まえていくことで,一般論としての少年の「未成熟性」だけではなく,虐待その他不適切な養育(maltreatment)の影響が明らかになる。情状鑑定は,生物学的要因と心理社会的要因とのダイナミズムを分析することで,より説得力のある科学的エビデンスを提供できると考えられた。研究メンバーによる9回の研究会を行ったほか,日本弁護士会その他の研究会にも参加し,少年の刑事事件における課題を理論面と実務面の双方から検討した。その結果,家裁段階で作成された少年調査票や鑑別結果通知書の活用が裁判員裁判では必ずしも十分ではないこと,そのために成人の刑事事件と同様に犯行態様の悪質さといった外形的な事情に重きを置いた判決になりやすいこと,したがって,情状鑑定などの人間行動科学の視点を導入する必要性があることが明確になった。情状鑑定の事例検討では,弁護士からの依頼による私的鑑定であっても,鑑定結果が的確であり,さらには専門家証人として公判廷で説得力のあるプレゼンテーションを行っていければ,判決の中で引用される可能性が高くなると考えられた。また,弁護士との有機的な協働・連携が図られると,鑑定のプロセスの付随的な効果として被告人少年に更生へ向けたポジティブな変化を促す治療的作用が生じることが認められた。アメリカ出張では,フィラデルフィア市のFederal Community Defender Office及びニューヨーク市のThe Bronx Defendersへの各訪問,心理学を専門とする大学研究者とのミーティングなどを行い,若年者の刑事事件における司法ソーシャルワーカーや臨床心理学者のかかわり,科学的知見の活用状況を調査した。ニューヨーク市では,弁護士,ソーシャルワーカー,調査員などが一つのチームを組んで,被告人へのアドボカシー活動を実践し,その実績を積み上げてきていること,また,司法ソーシャルワークの理論的体系化が進みつつあることを確認できた。ニューヨーク市周辺が季節外れの大雪に見舞われるというアクシデントもあって心理学者へのインタビューは一部しか実現できなかったが,脳科学の知見が刑事司法で重視されつつある実情を把握できたなど,多くの収穫が得られた。平成28年度は,「刑事裁判事例の検討」と「アメリカにおける判決前調査の実情調査」の二つを柱に研究を行う計画を立てたが,ほぼ予定通り行うことができた。事例検討については,事例の検討数が想定よりもやや少なかったが,内容面は充実していたと考えている。一方,アメリカ出張では,3月中旬にもかかわらず,季節外れの大雪に遭ったため,一部ミーティングをキャンセルすることになった。これに伴う未調査の部分は,今後,メール若しくはスカイプなどを利用して補足的に調査していきたい。研究メンバーで6回の研究会を行い,情状鑑定の事例研究,日米における司法ソーシャルワークの比較検討を行った。鑑定事例では,専門性に基づくアセスメント,裁判員に対する分かりやすい説明が重要であるが,その後の鑑定人尋問における弁護人や検察官への応答の仕方によって鑑定結果の印象も変わってくる可能性があり,尋問の応答技法についても研究を深めていく必要性を確認した。平成29年9月10日から9月17日にかけて,ドイツの司法事情を調査したほか,ウェールズ・カーディフ市で開催されたヨーロッパ犯罪学会に出席し,研究発表を行った。ドイツでは,裁判官,検察官にインタビューしたほか,主として若年者を収容する刑務所の見学を行った。21歳未満の青年層に関しては審判補助人の調査に基づき,少年若しくは成人の手続きのどちらが適当であるか,裁判所が決定するシステムになっていること,裁判官と検察官ともに青少年の処遇には教育を重視していることが分かり,大いに参考となった。ヨーロッパ犯罪学会では,日本の少年事件を巡る諸問題,特に少年法の適用年齢引き下げについて,須藤が臨床心理学の立場から,丸山が刑事政策の立場から,それぞれ研究発表を行った。ヨーロッパ諸国の専門家との有意義な意見交換もできた。本年度中に担当した情状鑑定は,須藤が3件,岡本が1件であった。罪名は,殺人,傷害致死,強姦致傷,窃盗等であった。また,鑑定に至らなかったが,弁護士に対するコンサルテーションを須藤が3件行った。

その他,研究メンバーは,各種学会で精力的に研究発表をしたほか,日本弁護士連合会,対人援助専門職ネットワーク会議,家庭問題情報センター鑑定部研究会などの事例検討会にも参加して,さまざま専門職と本研究のテーマに関しての意見交換を重ねてきた。また,日本弁護士連合会が作成した情状鑑定に関するe-learning教材にも協力した。鑑定事例の研究は,予定の数より少なかったが,本年度中に研究員が担当した鑑定事例は計4件になっており,それらが平成30年度の研究対象となる。予定どおりドイツの司法事情調査を実施できたほか,ドイツ出張にあわせる形でヨーロッパ犯罪学会に出席して研究発表をし,諸外国の専門家と本研究テーマに関する意見交換ができたことは,予想外の収穫であった。研究テーマに関する理論的な考察はまだまだ不十分であり,この点は次年度の課題として残った。研究メンバーで5回の研究会を行い,少年が刑事被告人となった情状鑑定事例の研究を行った。特に,少年法55条に基づく家庭裁判所への移送が争点となった事例を通して,犯情の評価や保護相当性の判断に寄与する情状鑑定の在り方を検討した。研究員が当該年度中に担当した情状鑑定は,須藤が3件,岡本が1件の合計4件であり,うち少年の刑事事件は3件であった。これまでの研究で得られてきた知見を情状鑑定の作業の中でも取り入れるアクションリサーチを行い,「鑑定で分析すべき内容は何か」,「どのように裁判員や法曹関係者に説明するか」等が相当程度明らかになった。なお,岡本の鑑定事例は,精神科医と臨床心理職が対等な立場で共同鑑定を行う新しい取組であった。学会発表では,日本司法福祉学会,日本犯罪心理学会等で各研究員が精力的に発表した。特に犯罪心理学会では,情状鑑定をテーマとした研修会が6月30日に開催され,須藤と岡本が中核的な役割を果たした。海外の学会では,7月4日から同月7日までアイルランド・ダブリン市で開催された世界ソーシャルワーク会議(Social Work, Education and Social Development:SWESD)に須藤が参加し,日本のソーシャルワーカーとの共同発表を行った。少年の刑事事件では,少年の発達特性と生育環境が重要であり,情状鑑定にはそれらが犯罪の動機や犯行過程にどのような影響を与えるのかが求められる。発達特性については,21世紀以降,脳科学の研究が飛躍的に進んできており,こうした知見も踏まえていくことで,一般論としての少年の「未成熟性」だけではなく,虐待その他不適切な養育(maltreatment)の影響が明らかになる。情状鑑定は,生物学的要因と心理社会的要因とのダイナミズムを分析することで,より説得力のある科学的エビデンスを提供できると考えられた。平成29年度は,引き続き裁判事例の検討を行うが,特に情状鑑定を行った事例を重点対象とする。また,ドイツに出張し,18歳以上21歳未満の青年層に対する少年裁判所法の適用を巡る実情調査を行う。