hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光ピンセットを用いた一次繊毛におけるフェムトニュートンレベルの機能解析

尿流を感知するメカノセンサーとしての機能を持つ細胞小器官と考えられている尿細管一次繊毛は,多発性嚢胞腎など様々な病態に関わっているとされているが,その力学的特性については充分明らかになっていない。本研究においては,個々の一次繊毛を光ピンセット法によりin situで捕捉し微小応力を加え,一次繊毛単体の力学的特性について検討した。一次繊毛は細胞上面に垂直に伸びるように存在するため,通常の観察方法では可視化できない。しかし,我々はflexible substratum method(JCS89,457,1988)を応用することにより,一次繊毛をリアルタイムで可視化した。すなわち,60mm培養皿内に薄いflexible plastic sheetを作成し,腎尿細管上皮細胞をplastic sheet上で約57日間培養した。その後plastic sheetを折曲げ顕微鏡下に固定し,培養細胞の側面観察を行うことにより一次繊毛を観察した。また,我々の構築した光ピンセットシステムにより,微小ビーズを一次繊毛先端に付着させ捕捉を試みたところ,個々の一次繊毛にピコニュートンレベル以下の微小応力を加えることが可能で,一次繊毛の力学的特性を検討可能であった。本方法は細胞上面の細胞膜に影響を与えずに,一次繊毛という細胞小器官単体に特異的に機械的刺激を加えることが可能であり,個々の一次繊毛の力学的特性を検討するのに有用と考えられた。腎尿細管上皮細胞の膜上面に存在する一次繊毛は、細胞外の流れ(尿流)のセンサーとして働き、一次繊毛の異常が腎嚢胞などの病態と関わっていると報告されているが、詳細は不明である。本研究においては、光ピンセットを用いて、個々の一次繊毛をin situで捕捉し微小な応力を加え、一次繊毛単体への機械的刺激の影響を検討している。一次繊毛は細胞上面に垂直に伸びるように存在し、通常の観察方法では見ることができないが、我々はflexible substratum method(JCS 89 457,1988)を悪用することにより、一次繊毛をリアルタイムで可視化した。すなわち、60mm培養皿内に薄いflexible plastic sheetを作成し、腎尿細管上皮細胞をsheet上で約5日間培養後、sheetを折曲げ顕微鏡下に固定し、培養栽培の側面観察を行うことにより一次繊毛を観察可能であった。また、光ピンセットシステム(Nd: YAG laser)を構築し、flexible substratum methodにて可視化された一次繊毛の捕捉を試み、一次繊毛にピコニュートンレベル以下の微小応力を加えることが可能となった。つまり、一次繊毛先端を光ピンセットシステムにて捕捉後、ステージをピエゾポジショニングシステムにて移動し、一次繊毛に微小応力を自由に加えることが可能であった。本方法は細胞上面の細胞膜に影響を与えずに、一次繊毛という細胞小器官単体に特異的に機械的刺激を加えることが可能なため、多発性嚢胞腎におけるメカノセンサーとしての一次繊毛の役割解明に応用できると考えられる。
減数分裂の相同染色体組換えに必要な分子・構造基盤とメカニズムの研究

減数分裂クロマチンのイメージング解析:超解像蛍光顕微鏡法を用いて、減数分裂コヒーシン依存的に作られるクロマチン構造が相同染色体対合に必要であることを明らかにした。また減数分裂期DNA複製のクロマチン脱凝集にヒストンH4のアセチル化が必要であることを明らかにした。さらにヒストン修飾の生細胞イメージングに成功した。減数分裂制御の機能解析:核膜孔複合体タンパク質Nup132が減数第一分裂に重要な役割があることを明らかにした。また2つのAPC/C活性化因子が減数分裂特有な分裂を制御することを発見した。さらに核膜タンパク質LEM2がセントロメアヘテロクロマチンを栄養依存的に増強することを明らかにした。減数分裂は、有性生殖を行う真核生物にとってゲノムを子孫に継承するための普遍的で重要なプロセスである。減数分裂においては、相同染色体の対合・組み換えが必須であるが、これを実現するために特有のクロマチン構造が作られる。本研究では、生細胞蛍光イメージングと分子遺伝学の手法を併用して、相同染色体組換えに伴って形成される減数分裂期クロマチン構造の分子基盤と形成メカニズムを明らかにする。減数分裂に特有のクロマチン構造として、相同染色体の相互認識部位の構造、DNA二重鎖切断部部位の構造、相同染色体の組換え中間体およびキアズマを解析する。減数分裂に障害を持つ変異株のクロマチン構造を解析し、原因遺伝子産物と異常の因果関係を明らかにする。このような構造の構成成分を生化学的に同定し、当該遺伝子の改変や破壊による機能解析とイメージング解析を行うことによって、その分子メカニズムを解明する。平成26年度は、減数分裂に特有に形成されるクロマチン構造のイメージング解析を行った。生細胞イメージングにより、分裂酵母減数分裂期にDNA複製に伴ってクロマチン構造が緩くなること、またDNA複製に障害があると、減数分裂前期が延長する(野生株で約2時間のところが4時間以上に伸びる)ことを発見した。さらに、減数分裂前期の長さの制御に複製チェックポイントが関与することを明らかにし、その成果を論文として報告した(Ruan et al.,2015)。また、減数分裂期のテロメアクラスターに障害があると、スピンドルの形成に異常が出ることを見いだし、論文として報告した(Chikashige et al.,2014)。平成27年度は、減数分裂に特有に形成されるクロマチン構造のイメージング解析を行った。分裂酵母の種々の変異体を用いて、減数分裂期の進行を生細胞イメージングにより追跡し、ヒストンH4の修飾が減数分裂前期の進行に影響することを明らかにした。その成果を論文として報告した(Ruan et al., 2015)。また、核膜孔複合体タンパク質の一つNup132を欠損すると、減数分裂の染色体分離に異常が出ることを見いだし、論文として報告した(Yang et al., 2015)。そのために、減数分裂に障害を持つ変異株のクロマチン構造を解析し、原因遺伝子産物と異常の因果関係を明らかにするとともに、当該遺伝子の改変や破壊による機能解析とイメージング解析を行うことによって、その分子メカニズムを解明する。

分裂酵母減数分裂期において、DNA複製やテロメアクラスターの障害が、減数分裂前期の進行に影響することを明らかにし、その成果を論文として報告した(Chikashige et al., 2014; Ruan et al. 2015,)。これらを含めて、分裂酵母の染色体と核ダイナミクスに関する論文を3編、またイメージング法や解析手法に関する論文を4編発表した。学会発表を20件行うなど、未発表のもの含めて着実に成果が得られており、研究はおおむね順調に進展している。これまでに分裂酵母減数分裂期にDNA複製に伴って起こるヒストンH4の修飾が減数分裂前期の進行に影響することを発見したが、その仕組みについては未だ不明である。今後の課題として、まず、減数分裂の進行に影響を与えるヒストン変異を検索し、ヒストン変異体のクロマチン構造を解析する。ヒストン修飾を担う酵素を特定するために、候補となる遺伝子の破壊株や変異株の解析を行う。またヒストンの修飾状態を生細胞で蛍光イメージングできる手法を分裂酵母で実現する。さらに、超分解能顕微鏡法として3D-SIM (3次元Structured Illumination Microscope)を用い、分裂酵母の染色体構造を超高分解能で解析する。核膜タンパク質や核膜孔複合体タンパク質が染色体の挙動に与える影響についても、まだ不明な点が多く、解析する必要がある。これまでに核膜タンパク質の変異株のなかに染色体分離や減数分裂に障害を示すものを見いだしている。これらの変異株において減数分裂のどの段階で障害が生じるのかを調べ、その分子メカニズムの理解を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子細胞生物学これまでに分裂酵母減数分裂期にDNA複製に伴ってクロマチン構造が緩くなることを発見したが、その仕組みについては未だ不明である。今後の課題は、このDNA複製期にクロマチン構造変化を生じさせる分子メカニズムを理解する必要がある。そのために、ヒストン修飾の関与について解析する必要があるだろう。今後の課題として、まず、減数分裂の進行に影響を与えるヒストン変異を検索する。次いで、ヒストンの変異体のクロマチン構造を解析する。また高分解能でクロマチン構造を観察するために、超分解能顕微鏡法として、3D-SIM (3次元Structured Illumination Microscope)を用いて、分裂酵母の染色体構造の解析に挑戦する。分裂酵母の細胞核は非常に小さい(直径2マイクロメートル)ため、蛍光量が少なく暗いのが問題であり、光学系や観察方法の改良を工夫する。
マルチトレーサーデータセットと海洋大循環モデルの結合による海洋物質循環変動の研究

海洋研究開発機構海洋地球研究船「みらい」が2003年から2004年に実施した南太平洋を含む世界一周航海ですでに得られたデータを組み込んだ、海洋のマルチトレーサーデータベースを完成させることができた。放射性セシウムの新しいソースタームと解像度を上げた海洋大循環モデルによる再現計算を行った。データベースを利用して解析したところ、^<239,240>Pu/^<137>Cs比が、表層から水深約1000mまで指数関数的に増加していることを見出した。世界で始めて、南太平洋、南大西洋およびインド洋の薄明領域(水深100m-1000m)の粒子状配位子の分布を求めることができた。平成18年11月に2006SHOTSworkshopを開催し、3日間にわたり議論をおこなった。また、このworkshopのproceedingsを出版した。放射性炭素の未公表データを含む全球のdatabase作成は順調に進み、約4万件のデータを収録するdatabaseが整備できた。本databaseについて、論文として公表するための準備を行なっている。放射性セシウムの新しいソースタームと解像度を上げた海洋大循環モデルによる再現計算を開始した。本研究の目標の一つであるBEAGLE航海で採取した放射性核種のデータについての取りまとめの一部は、BEAGLE航海databook vo1.3 (JAMSTECの出版による)として公表した。また、BEAGLE航海で採取した粒子状物質について、含まれる配位子濃度を測定した。その結果、20測点について100mから800mの深さまでの粒子状配位子の鉛直分布を求めることができた。平成19年5月にモナコのIAEA海洋環境研究所で2007SHOTS Workshopを開催し、4日間にわたり議論を行なった。ここでは、論文集に掲載する論文の題目と著者を決定することができた。databaseについて、論文として公表するための準備を行ない、ドラフトを完成している。平成20年1月に、電力中央研究所で2008SHOTSWorkshopを開催し、3日間にわたり議論を行なった。ここでは、放射性セシウムの新しいソースタームと解像度を上げた海洋大循環モデルによる再現計算の結果を議論した。放射性セシウムとモデルによる再現結果から、太平洋の新しい表層循環像を描くことがまた、大西洋BEAGLE航海で採取した粒子状物質について、含まれる配位子濃度を測定した。その結果、大西洋の測点について100mから1000mの深さまでの粒子状配位子の鉛直分布を求めることができた。本研究の主目的である、マルチトレーサーデータベースを完成させることができた。データベースは、CD等の電子媒体で研究者に提供される。平成19年度に決定した論文集(Progress in Oceanography SHOTS特集号)の内容にしたがい、分担して論文の執筆を行うとともに、査読プロセスを開始した。本報告時点で出版にはいたっていないが、太平洋、大西洋、インド洋での^<137>Csや放射性炭素、有機配位子等に関する約10編の論文が査読中である。インド洋BEAGLE航海で採取した粒子状物質について、含まれる配位子濃度を測定した。その結果、インド洋の測点について100mから1000mの深さまでの粒子状配位子の鉛直分布を求めることができた。インド洋は南太平洋の中緯度域と異なり、深く(1000m)まで比較的高濃度の粒子状配位子が見出された。海洋大循環モデルを使っての^<137>Csの再現の結果の検討をおこなった。1945年から2003年までの^<137>Csの海洋中分布の再現計算を実施し、約60年スケールの^<137>Csの全球海洋での輸送挙動の結果を得た。太平洋における^<137>Csインベントリーの計算結果は、観測結果の特徴と一致した。本研究で作成したマルチトレーサーデータベースを利用して解析したところ、太平洋の多くに海域で^<239,240>Pu/^<137>Cs比が、表層から水深約1000mまで指数関数的に増加していることを見出した。
上顎骨急速拡大後の骨修復に及ぼす細胞成長因子(bFGF,TGF-beta)の影響

基礎実験として、S.D.系ラット5匹を用い上顎骨側方拡大法の確立を行った。ラットの口腔内に合わせたトレーを作製し、シリコン印象材(EXAFLEX、GC)で上顎歯列を印象し、超高石膏で作業模型を作製した。模型上で拡大装置を作製し、ラットの口腔内に装着した。本研究では、この拡大装置に工夫を重ね、脱落率の少ない確実な方法を検討した。その結果、上顎前歯を固定源としたループ付ワイヤーによる装置を考慮し、実験の再現性が得られやすいことを確認した。次に、S.D.系ラット12匹を6匹ずつ2群に分け、ウレタン・ネンブタールおよびエーテル麻酔下に一方には側方拡大を行い、もう一方には装置の装着のみを施した。側方拡大を4週間行った後、常温重合レジンで固定し、bFGF(Sigma)を正中口蓋縫合部に3日おきに21日間局所投与した。bFGF投与前日にはカルセインを、屠殺前日にはテトラサイクリンを腹腔内投与しておき、骨のラベリングを行った。現在、上顎骨を切り出し、脱灰標本と非脱灰標本を作製中である。なお、非脱灰標本の作製にあたっては、新たに骨形態計測法に有用なvillanueva Bone Stain(マルト-)を適用し、新生骨の形成度が明確となるようにした。非脱灰標本の作製終了後、骨形態計測システム(システムサプライ)を用い、蛍光顕微鏡下で各種骨形態計測パラメーターを算出する予定である。また、脱灰標本については、通法のヘマトキシリン・エオジン染色に加え、骨芽細胞の指標となる酸性フォスファターゼ染色を低温重合樹脂(Technovit 7100、盟和商事)を用いて検討している。
ベトナム産キノコの薬理活性成分研究

平成16年度の研究方法を踏襲して今年度もベトナム産非食菌類を中心にそれらの薬理活性成分の単離、絶対構造決定および抗微生物活性ならびにNO産生抑制活性実験を行い、それらの結果は合計10報の論文として掲載され、3報は印刷中である。1:イボタケ科イボタケ(Terephora terrestris)からは7種の新規p-テルフェニル構造を有する化合物を精製し、それぞれの構造決定を行った。これらの化合物は液晶の基本構造を有するもので、天然物としてはきわめて稀な化合物である。またこれらの類似化合物は全く科の異なるヒダハタケ科のヒダハタケ属にも見られ、両科が極めて近縁であることを証明した。2:多孔菌科サルノコシカケ属の一種、Fomitopsis spragueiから5種の多酸素化されたラノスタン骨格を有するトリテルペンを得、それらの構造を主としてX-線結晶解析により決定した。3:ニンギョウタケモドキ科コウモリタケ(Albatrellus dispansus)からプレニルフェノール類であるグリフォリンおよびその誘導体を多数単離構造決定したのち、それらの天然物を合成し生理活性を調べた結果、それぞれに強い抗HIV-1,TNF-α抑制活性またグラム陰性、陽性菌、クロカビ、白癬菌類に対し強い抗菌活性示すことが明らかとなった。4:また同属のA.caeruleoporusにも2種の新規グリフォリン誘導体を含有し、これらもNO産生抑制活性を示した。5)クロサイワイタケ科Hypoxylon multiformeから4種の新規アザフィロン骨格を有する化合物を単離構造決定、それらが黄色ブドウ状球菌などに対し、抗菌活性を示した。さらにこれまでに得たアザフィロン類はRAW264.7細胞におけるNO産生抑制を示すこと、強い抗酸化活性のあること見出した。クロサイワイタケ科チャコブタケ属(Daldinia)には蜘蛛のメスの性誘引フェロモンの他にD.chidiaeのようにベンゾフェノン誘導体を含有する種があることも証明でき、これらの化合物は上記グリフォリン誘導体よりも強烈なNO産生抑制効果のあることが明らかになった。さらにクロサイワイタケ科Xylariaintracolorataからcoratinと命名した2種の芳香族化合物を単離構造決定し、それぞれの化合物はグラム陰性、陽性菌、クロカビ白癬菌に対し市販品のゲンタマイシンやニスタチンと同程度の強い抗菌、抗活性を示した。上記結果は総説としてもまとめられ、ひとつはクロサイワイタケ科キノコの核菌綱、クロサイワイタケ目クロサイワイタケ科に属する二次代謝物の構造と生理活性として、もう一方は非食菌類:生理活性物質の良き資源と題して132の構造式、102の文献(内44報は著者らの研究成果)を掲載した総説をインパクトファクターの高いJournal of Chemical Records(Wiley & Sons)に掲載受理された。また共同研究者のDr. Dang N.Quangは平成17年10月12-17日に開催された国際薬用菌類会議に出席し、2報の論文を口頭発表し、それらも国際薬用菌類学会誌に掲載された。本プロジェクトは今回で終了するが、さらにDang N.Quang博士と共同研究を継続して行うことになっている。ベトナム産子嚢菌類、担子菌類の薬理学活性成分研究を目的に本年度はベトナム産キノコ類化学成分と日本産、ヨーロッパ産のそれらを比較するためイボタケ科ニオイハリタケモドキ、イボタケ、子嚢菌類クロサイワイタケ5種の化学成分を徹底的に探索し、600MHz NMR、X-線結晶解析により構造決定した。また抗菌活性試験も同時に行った。これらの結果は7種の論文として報告した。そのうち6報を裏面に記した。ベトナム産子嚢菌Xylariaintracoloraからcololartin A, Bと命名した新規azaphilonを得た。これらの化合物はGentamicinおよびNystatinとほぼ同程度の抗菌および抗カビ活性を示した。子嚢菌Hypoxylonmultiformeからグラム陰性菌、陽性菌に対して強い抗菌活性を示す4種の新規azaphiloneを得た。ニオイハリタケモドキは液晶構造を有す新規p-terphenyl誘導体telephantins I-Nと命名した化合物を単離した。これらの中にはピリジン環を有する天然物としては極めてまれな化合物も含まれる。日本産イボタケからは驚くべきことに、2種の新規プレグナン型ステロイドと一種の既知プレグナンを含有していることを解明し、植物化学分野に大きく貢献し、本年日本薬学会Chem. Pharm. Bull. 3月号の表紙にキノコの写真と化学構造が美しく掲載された。ベトナム産イボタケ類には本化合物は含有しない。ヨーロッパ産クロサイワイタケCreosphaeriasassafrasからsassafrins A-Dと命名した新規azaphiloneをえた。これらはtetraciclinと同程度の抗菌活性を示した。Hypoxylon cohaerensからcohaerins A, Bと命名した新規azaphiloneをえた。これらの化合物は200年前に採集された試料にも安定して存在することも確認し、化合物群を整理した結果、本種には数種のtaxaが存在することが分り、遺伝子レベルで調査した結果に一致した。Hypoxilonrubiginosumはrubigomosin A-Cと命名した新規azaphilonを得た。成分比較から本種はクロサイワイタケ科Entonaema属に極めて類似することが明らかになった。以上の結果、子嚢菌類にはazaphilon類が多量に含まれることが明らかになった。

ベトナム産ニワタケ、チャコブタケまたヒダタケ科各種のメタノールエキスは強いDHHP試験でトコフェロール、ビタミンC以上に強い抗抗酸化活性および人白血病細胞HL-60に対して細胞自殺誘導活性が見られるため、現在これらの化成成分を精力的に探索している。また今年度得られた化合物についてもTNF-α遊離阻害、NO産生阻害活性を測定しており、かなりの成果が出始め、17年度も本研究を継続して遂行する。平成16年度の研究方法を踏襲して今年度もベトナム産非食菌類を中心にそれらの薬理活性成分の単離、絶対構造決定および抗微生物活性ならびにNO産生抑制活性実験を行い、それらの結果は合計10報の論文として掲載され、3報は印刷中である。1:イボタケ科イボタケ(Terephora terrestris)からは7種の新規p-テルフェニル構造を有する化合物を精製し、それぞれの構造決定を行った。これらの化合物は液晶の基本構造を有するもので、天然物としてはきわめて稀な化合物である。またこれらの類似化合物は全く科の異なるヒダハタケ科のヒダハタケ属にも見られ、両科が極めて近縁であることを証明した。2:多孔菌科サルノコシカケ属の一種、Fomitopsis spragueiから5種の多酸素化されたラノスタン骨格を有するトリテルペンを得、それらの構造を主としてX-線結晶解析により決定した。3:ニンギョウタケモドキ科コウモリタケ(Albatrellus dispansus)からプレニルフェノール類であるグリフォリンおよびその誘導体を多数単離構造決定したのち、それらの天然物を合成し生理活性を調べた結果、それぞれに強い抗HIV-1,TNF-α抑制活性またグラム陰性、陽性菌、クロカビ、白癬菌類に対し強い抗菌活性示すことが明らかとなった。4:また同属のA.caeruleoporusにも2種の新規グリフォリン誘導体を含有し、これらもNO産生抑制活性を示した。5)クロサイワイタケ科Hypoxylon multiformeから4種の新規アザフィロン骨格を有する化合物を単離構造決定、それらが黄色ブドウ状球菌などに対し、抗菌活性を示した。さらにこれまでに得たアザフィロン類はRAW264.7細胞におけるNO産生抑制を示すこと、強い抗酸化活性のあること見出した。クロサイワイタケ科チャコブタケ属(Daldinia)には蜘蛛のメスの性誘引フェロモンの他にD.chidiaeのようにベンゾフェノン誘導体を含有する種があることも証明でき、これらの化合物は上記グリフォリン誘導体よりも強烈なNO産生抑制効果のあることが明らかになった。さらにクロサイワイタケ科Xylariaintracolorataからcoratinと命名した2種の芳香族化合物を単離構造決定し、それぞれの化合物はグラム陰性、陽性菌、クロカビ白癬菌に対し市販品のゲンタマイシンやニスタチンと同程度の強い抗菌、抗活性を示した。上記結果は総説としてもまとめられ、ひとつはクロサイワイタケ科キノコの核菌綱、クロサイワイタケ目クロサイワイタケ科に属する二次代謝物の構造と生理活性として、もう一方は非食
福祉国家と新自由主義をめぐる世論とイデオロギーについての政治学的研究

本研究では、既存の世論調査データから、福祉国家と新自由主義に関係する意見の検討を行い、以下の知見を得た。社会保障への支持の高い傾向が近年、不況下でも強まっていること、新自由主義的施策に対しては、反対も少ないが積極的な支持も多くないこと、さらに新自由主義と親和性が高そうな個人化の傾向はむしろ弱まっていることなどである。福祉国家が衰退し新自由主義がそれに取って代わるといった図式は妥当ではないと結論づけることができそうである。同時に本研究では、世論調査自体がもつ政治的効果についても考察を行い、アジェンダ・セッターであると同時にアジェンダ・テイカーでもある世論調査の二面性を指摘した。本研究は、福祉国家や新自由主義、その関連領域に関する既存世論調査の収集・分析を通じ、世論の動向を歴史的に探るとともに、類似質問・関連質問への反応などから、それらの問題についての人びとの認知構造に接近し、またそこに働き掛ける政治のフレーミング効果をも分析するものである。なお本研究は、私が研究分担者として参加している、基盤研究(B)「社会規範・政策選好・世論の形成メカニズムに関するパネル調査」とも連動している。1年目に当たる26年度はまず、原発をめぐる世論を題材に、世論調査のフレーミング効果や政治的機能を分析した論考を発表した。同論文は、直接的には原発についての世論調査の分析の形を取っているが、内容的には理論的なものであり、特にステーク・ホルダーの範囲や民主主義との関連などの論点を提示した。また、内閣支持や経済政策、外交・安全保障政策などを扱う世論調査や世論の右傾化の分析などについての論考も、いくつか発表した。中長期的に継続している既存世論調査の分析からは、巷間いわれているような形での世論の「右傾化」は確認できない点や、内閣への評価や支持のあり方が、しばしば指摘されるポピュリズム型のものではなく、むしろ業績や実行力への関心が高まる中で、プロへの「お任せ」といった態度が看取されることなどを指摘した。世論調査のワーディングの効果については、先行研究においても、また私自身も分析してきたところであるが、文言に対する人びとの反応というレベル以前に、世論調査の問題設定自体がすぐれて「政治」の所産であるという側面についても、いくつかの指摘を行っている。本研究は、福祉国家や新自由主義、およびその関連領域に関する世論調査の収集・分析や、いくつかの政策過程において示されたアイディアの分析などを通じ、福祉国家をめぐる世論の動向とそのメカニズムを探るとともに、政策形成におけるフレーミング効果をも分析しようとするものである。2年目に当たる27年度はまず、世論の右傾化についての論考を発表した。同テーマについては、前年度にも論文を発表しているが、今回のものはその後のデータもつけ加えた上で、いくつかの新しい論点にも触れている。中長期的に継続している既存世論調査データの分析からは、中国や韓国に対する意識が急速に悪化している点に注意が必要なものの、巷間いわれているような形での世論の「右傾化」は確認できない。だが同時に、憲法や戦争、あるいは民主主義といったテーマにおける従来型の関心のあり方が変容し、いわゆる右傾化と捉えられる方向性を示す政党・政治家への警戒感が希薄になっていることを指摘した。また、27年度には日本の女性政策についての紹介も兼ねた論考を執筆した。こちらも議論の中心を世論にこそおいていないが、本研究課題と関連している。「すべての女性が輝く社会」の名の下に進められてきた安倍政権の女性政策は、安倍政権のスタンスの変化や社会政策としての進歩性の観点から理解する多くの誤解を生んでいる。拙稿ではそれらの先行研究とは異なり、一連の女性政策の主眼はあくまで労働供給増にあることを指摘し、それが野党との対抗も踏まえて、どのようにフレーミングされてきたかについての考察を行った。27年度には他に、シンポジウムや研究会などで本課題と関連が深い報告を行ったが、活字化されたものは一部にとどまった。研究計画では、13年目を通じて、B.既存世論調査の収集・データベース化を行うとした他、1、2年目に、A.世論調査のワーディングの分析(フレーミング効果)→分析枠組みの構築、およびC.ワーディング・フレーミング効果の分析を行うとしていた。Bに当たる作業は、以前から行っており、2年目に当たる27年度も継続して行っている。27年度においても、論文の他、研究会やシンポジウムでの報告等において、収集したデータは、折に触れ活用している。A、Cの作業も、これまでに部分的に行ってきたものであるが、27年度には、いくつかの研究会での報告を通じて、既に公表している知見もあるが、なお限定的な考察にとどまっている。また、福祉国家への支持に抵触しない形で、新自由主義的な主張が世論に浸透してきたことをめぐり、その問題の認知構造に迫ることも課題としている(D)。27年度に執筆した女性政策についての論文の延長戦上で、社会的投資論についての言説分析なども、この面での課題となってくるが、世論分析を前面に出した論考には至っていない。また27年度には、本研究課題の中心的な部分となりうる理論的な論文を執筆する予定であったが、28年度4月からの在外研究の準備などに思わぬ時間を取られ、年度の後半は、世論についての理論的な研究を深めることはできず、理論的な論文の執筆には至らなかった。そのため、やや予定に遅れが生じているといえる。同論文については、28年度に執筆する予定である。

福祉国家と新自由主義をめぐるイデオロギーについては、多くの議論があるが、本研究は主に世論調査から、どのようなことがいえるかを検討するものである。同様の問題関心から、今までいくつかの論考を発表してきたが、本研究では時間軸を過去に長く広げることで、新自由主義が実際に支持を広げてきたのかどうかを検証した。その中心的関心に関わる論考として、本年度は「福祉国家と新自由主義への支持をめぐる一考察」と、そのエッセンスをまとめた「新自由主義は勝利したのか」という小文を発表した。これらで示した知見の一部を要約する。新自由主義が台頭したとされる時期以降も、世論調査では「福祉」や「社会保障」への支持が高いことは過去にも指摘したが、今回は、その傾向が2000年代以降、むしろ強まっていることも確認できた。他方、新自由主義的な政策への支持は、必ずしも高いとはいえない。そもそも、新聞記事や国会議事録の検索によれば、新自由主義とは、その負の側面に注目が集まった時期に使用が増した語で、むしろ批判する側が用いる語であることがわかる。とはいえ、公共サービスの民間委託などへの反対が強いわけではなく、むしろ社会保障に比べ顕在化の度合いは低い。新自由主義の台頭は、政策に対する意見というよりは、気分のようなものとして現れている可能性もあると考え、新自由主義と親和性の高そうな個人主義化についての調査項目も検討の対象としたが、むしろ個人主義化の傾向は弱まっていた。これらの作業から浮かび上がったのは、世論調査自体のもつ政治性という論点であるが、とりわけアジェンダ・セッターとしての世論調査という役割とアジェンダ・テイカーとしての役割という二面性を捉えることの重要性が指摘できる。その他に今年度は、家族やジェンダーについての政策言説を分析することにより、側面的にこの研究課題と関係しそうな論考を執筆している。本研究では、既存の世論調査データから、福祉国家と新自由主義に関係する意見の検討を行い、以下の知見を得た。社会保障への支持の高い傾向が近年、不況下でも強まっていること、新自由主義的施策に対しては、反対も少ないが積極的な支持も多くないこと、さらに新自由主義と親和性が高そうな個人化の傾向はむしろ弱まっていることなどである。福祉国家が衰退し新自由主義がそれに取って代わるといった図式は妥当ではないと結論づけることができそうである。同時に本研究では、世論調査自体がもつ政治的効果についても考察を行い、アジェンダ・セッターであると同時にアジェンダ・テイカーでもある世論調査の二面性を指摘した。研究計画では、13年目を通じて、B.既存世論調査の収集・データベース化を行うとした他、1、2年目に、A.世論調査のワーディングの分析(フレーミング効果)→分析枠組みの構築、およびC.ワーディング・フレーミング効果の分析を行うとしていた。Bに当たる作業は、以前から行っており、1年目に当たる26年度も継続して行っている。26年度においても、いくつかの論考や研究会報告等において、収集したデータは、折に触れ活用している。A、Cの作業も、これまでに部分的に行ってきたものであるが、26年度には、一部の業績において、部分的に活字化した。他にも、いくつかの研究会での報告を通じて、既に公表している知見もある。
脂質合成に伴う炭素安定同位体分別の位置別同位体比計測による機構解明

石油成分である長鎖n-アルカンや天然ガス成分であるメタン、エタン、プロパンなどの炭化水素類の起源および生成・分解履歴を突き止めることは、地球学分野における重要な研究課題の1つである。これら炭化水素類の起源・履歴推定には、安定炭素同位体分析が利用される。その際には、これら炭化水素類の起源となる生物由来脂肪酸の炭素同位体的特徴とその生物学的支配要因の理解が不可欠である。生物が作り出す脂肪酸は、糖やアミノ酸に比べ分子全体として13Cに欠乏した同位体的特徴を示すことが知られてきた。この13C欠乏は、脂肪酸合成経路における同位体効果に由来することが1977年にDeNiroらによって提案された。しかし、その後、脂肪酸の分子内位置別13C分布が1980年にHayesらによってはじめて計測され、その結果からピルビン酸デヒドロゲナーゼ酵素反応のみでは説明できない分子内位置別13C分布が見いだされた。つまり、脂肪酸の13C欠乏を導く他の要因があることが示唆された。その後、現在に至るまで、脂肪酸の13C欠乏および分子内位置別13C分布の特徴の支配要因は未解明のままである。本研究では、この生物由来脂肪酸の分子内位置別13C分布の支配要因の解明に取り組んだ。上述のHayesらによって行われた位置別13C計測は、脂肪酸分子内の二重結合部分を計測する特殊な手法であり、脂肪酸類一般に適用できるものではなかった。さらに非常に煩雑な前処理を要するものであった。本研究では長鎖脂肪酸の位置別13C計測法を確立し、次に代謝の異なる生物種から取り出した脂肪酸に適用することで、分子内位置別13C分布を支配する代謝経路の特定を試みた。これら位置別同位体分析技術の装置改良を行い、昨年度のi-ブタン、n-ブタンに続いて、長鎖脂肪酸の位置別同位体分析を確立して適用し、大変興味深い結果を得て現在、論文投稿準備中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。外国人特別研究員であるMaxime Julien博士とは彼の博士課程指導教員であったRemaud教授と長年、NMRや同位体質量分析計を用いて同位体置換分子種に関する共同研究を行っており、学生や若手研究者の行き来が近年活発になって来ていた。Julien氏とは5年前にお会いし、日本から同行した当研究室の修士学生を指導していただいた。3年前、学位取得直後、有機分子の分子内同位体分布のワークショップ(過去4回Remaud教授と共催)に参加された折に、私がKeynoteで、Julien氏が学位論文内容を発表する機会を得て候補者が私の研究室で研究を推進したいという希望で本共同研究につながった。本研究では受入研究者である吉田がこれまで日本発信で世界標準としてきた分子内同位体分布(PSIA)を生体有機分子へ応用する研究計画を提案し、Julien博士が実験を担当した。この13C欠乏は、脂肪酸合成経路における同位体効果によると予想されているが、未だに不明であり、本研究で機構の解明を目標とした。次項で後述するように、脂肪酸試料の分析に使用する13Cアイソトポマーシステムに不測の故障が生じたため、当装置の修理・調整が必要となり、脂肪酸試料の分析の開始までに4ヶ月間を要することとなった。

そのため、平成29年度はブタンのPSIAを主に行った。石油成分である長鎖n-アルカンや天然ガス成分である炭化水素類の起源および生成・分解履歴を突き止めることは、地球学分野における重要な研究課題の1つである。これら炭化水素類の起源・履歴推定には、安定炭素同位体分析が利用される。位置別同位体分析技術の装置改良を行い、i-ブタン、n-ブタンの位置別同位体分析を確立して適用し、興味深い結果を得、論文投稿準備中である。平成29年11月までに、13Cアイソトポマーシステムの立ち上げ、脂肪酸スタンダード整備と計測を行い、平成30年3月までに、脂肪酸試料の分析を行う予定であった。平成29年12月、脂肪酸試料の分析に使用する13Cアイソトポマーシステムに不測の故障が生じたため、当装置の修理・調整が必要となり、脂肪酸試料の分析の開始までに4ヶ月間を要することとなった。一方で、前述したように、炭化水素系のPSIAに大きな進展があった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。前述したように若干遅れた13C-PSIAシステムの立ち上げ、脂肪酸スタンダード整備と脂肪酸試料の分析を行う。脂肪酸試料の分析に使用する13Cアイソトポマーシステムに不測の故障が生じたため、当装置の修理・調整を行い、脂肪酸試料の分析を開始する。本研究を通して、脂質の13C含有量が低い根本的原因が解明されるとともに、脂質の分子内炭素同位体組成の違いから生物種を推定する方法の構築が期待された。生物の代謝系の基礎的な理解を深める一方、地質記録に残された脂質の炭素同位体組成は、生命の存在を示す証拠として利用されてきたが、本研究の成果により、確実な証拠として利用することが可能となり、さらに分子内素同位体組成から当時の生物相を復元することが可能となりつつあるので、生命の起源および進化に関する議論が飛躍的に進展すると期待される。これにより、日仏の化学、環境分野での科学的なつながりがさらに深まること。特別研究員の科学的人生のなかで重要で、最も生産的な時期に有意義な共同研究を日本の支援と良い環境の中で遂行できたことを、研究期間終了後に、世界のどこに行っても、誇りをもって発展させられる。科学を通してではあるが、候補者が日仏の文化の懸け橋となって、今後長く活発な活動をされることが、先端的な研究実績に加えて期待される。
レーザーマイクロダイセクションのためのRNase-free超迅速免疫染色法の確立

Cy3で直接標識した1次抗体を使った短時間免疫染色では、非特異的染色の可能性を否定しきれず、また、コストの面も問題であった。そこで、従来の2段階の免疫組織化学で、高感度かつ抗原特異性の高い、短時間染色条件を検索した。ラット大脳皮質を材料とし、介在ニューロンが持つカルビンディンたんぱく(CB)の免疫組織化学をおこなった。正常所見では、大脳皮質の浅層には弱いCB免疫染色性、深層には強い免疫染色性を示す介在ニューロンが分布する。固定法の比較RNA保存性のよいアセトン固定(3分間)を施した組織((1))と、ホルマリン固定をごく短時間(1分間)おこなった組織((2))で比較した。いずれも10μm厚切片。界面活性剤および正常ロバ血清を含む燐酸塩緩衝塩化ナトリウム液(t-s-PBS)で、抗CB抗体(ウサギ免疫グロブリン)を500倍希釈し、1時間(1)および(2)と反応させた。緩衝液で洗浄後、t-s-PBSで100倍希釈したCy3標識抗ウサギ免疫グロブリン抗体と15分間反応させ、観察した。(1)では1大脳皮質浅層では標識ニューロンがみられなかったが、深層ではみられた。(2)では、浅層でも標識ニューロンがみられた。このことから、短時間でもホルマリン固定をおこなった組織のほうが検出感度が高いことがわかった。RNA保護剤の検討RNA変性を遅らせることのできる市販のRNA保護剤、RNAlater-ICE (Ambion社)で組織を処理し、上記(2)の条件で免疫染色をおこなった。やや染色強度が低下したが、上記(2)同様の染色像がえられた。以上からRNA保護剤を用い、上記(2)の条件で免疫染色をおこなえばよいことがわかった。ホルマリン固定試料でRT-PCRをおこなうシステム(Arcturus社)と組み合わせることにより、確かな遺伝子情報が得られると考えられる。1.一次抗体を蛍光色素で標識するより高い感度・精度で抗原を検出するため、通常は二段階の抗原抗体反応をおこなっている。すなわち、一次抗体を抗原と反応させた後、標識二次抗体を付加して一次抗体とリンクさせ、抗原を可視化する。本研究では、短時間で抗原を可視化するために、一次抗体を直接標識しようと試みた。(1)市販抗体のクオリティの検討市販されているCalbindin、Calretinin、Parvalbuminに対する抗体について、それぞれ、抗原特異性および感度をチェックした。アルデヒド固定した脳切片を用い、従来の二段階の抗原抗体反応法により免疫染色をおこない、その染色像から抗体のクオリティを検討した。(2)抗体の標識抗原特異性および感度が良好と判断された抗体(Parvalbumin抗体)を、蛍光色素Cy3で標識した。(3)標識抗体のクオリティの検討アルデヒド固定した脳切片を用いて実際に免疫染色し、Cy3標識Parvalbumin抗体の抗原特異性および感度について検討した。2.レーザーマイクロダイセクション用の組織標本作成クリオスタットで10μm厚の新鮮脳の切片を切り出し、スライドグラス上に貼付した。3.短時間処理による免疫組織化学2で得られた未固定標本の固定方法、1-(2)で得られた抗体の濃度および溶媒条件をいろいろ変えて、最適の染色条件を検索中である。
溶媒の残存による1ステップ型接着システムの劣化に関する総合的研究

1ステップ型接着システムの象牙質に対する接着性能と溶媒の残存の関係について検討を加えた。その結果、溶媒が多量に残存している条件および過度に溶媒を除去した条件で、接着性能の低下が認められた。最適な溶媒の除去条件は、材料によって異なった。また、1ステップ型接着システムの接着耐久性を20,000回のサーマルストレスあるいは12か月の水中浸漬という2種の負荷を加えることにより検討した。その結果、サーマルストレスでは、有意な接着性能の低下は認められなかったが、水中浸漬では、低下し、その度合いは、接着システムによって異なっていた。本研究の目的は、1ステップ型接着システムの溶媒の除去率を変化させ、負荷を加えた後、微小引張り試験、接着界面の超微細構造の観察、修復物周囲の脱灰度の定量、ボンディング層の変色の評価を行うことにより、1ステップ型接着システムの劣化を総合的に評価することである。本研究の日的は、1ステップ型接着システムの溶媒の除去率を変化させ、負荷(サーマルサイクル、pHサイクル)を加えた後、微小引張り試験、接着界面の超微細構造の観察、修復物周囲の脱灰度の定量、ボンディング層の変色の評価を行うことにより、1ステップ型接着システムの劣化を総合的に評価することである。平成20年度は、HEMAを含有する2種の1ステップ型接着システム(クリアフィルS^3ボンド、ボンドフォース)の溶媒の蒸散と時間の関係をGravimetric methodにより決定した。37°Cの恒温槽に重量を計測した2種の1ステップ型接着システムを保管し、経時的な重量変化を計測することにより、溶媒の蒸散を決定した。その結果、双方のシステムに含まれるエタノール、水などのvapor pressureの高い溶媒がまず蒸散し、その後比較的蒸散しにくいHEMAが長い時間の経過の中で、蒸散してゆくことが明らかになった。次に、スライドガラス上に塗布した1ステップ型接着システムに対し、エアー乾燥を行い、Gravimetric methodにより溶媒の蒸散率を測定した。エアー乾燥の時間により溶媒の蒸散率が異なることが明らかになった。今後、エアー乾燥時間を変えた条件での溶媒残存率に基づいた1ステップ型接着システムの硬化体を試料とし、dryとwetの条件で保管し、引張り強さや色調の評価を行う。溶媒残存率の違いが引張り強さや色調に及ぼす影響を評価するとともに、次年度以降に行われる耐久性試験のベースラインとする。平成21年度は、HEMAを含有する1ステップ型接着システム(Easy Bond)とHEMAを含有しない1ステップ型接着システム(G Bond plus)のair-drying timeを5、10、15秒と変化させて作製した接着試料の24時間後の引張り接着強さを評価した。その結果、air-drying timeが5、10、15秒の引張り接着強さは、Easy Bondが、58.42,72.01,79,76MPaで、G Bond Plusが、23.17,34,96,39.08MPaであり、いずれの材料でも、5秒の条件は、10および15秒の条件に比べ、低い接着強さを示した。短いair-drying timeでは、溶媒が残存して接着界面の重合が低かったと考察できる次年度以降では、同条件で作製した接着試料を長期水中保存した後、接着強さを評価するとともに、ボンディング剤そのものの耐久性(引っ張り強さ、色調安定性)に関しての検討を行う予定である。溶媒の残存は、短期的な接着性能にも影響を与えたが、長期的にも接着安定性を損なう因子となっている可能性が高く、重要と考えられる。平成22年度は、HEMAを含有する1ステップ型接着システム(Easy Bond)とHEMA含有しない1ステップ型接着システム(Beauti Bond, G Bond plus)のair-drying timeを5,10,15,20,25,30,35秒と変化させて作製した接着試料の24時間後の引張り接着強さを評価した。その結果、Easy BondびBeauti Bondでは、15秒、G-Bond Plusでは、25秒が接着強さのピークとなり、短いair-dryingのみならず、長すぎるair-dryingによっても接着力の低下が認められた。SEM観察では、HEMA含有の接着材では、Voidsはほとんど観察されなかったが、HEMAを含有しない材料では、多数観察された。

Voidsの数は、air=drying timeによらず、さほど違いはなかった。短いair-drying timeでは、溶媒が残存して接着界面の重合が低かったと考察できる.また長すぎるair-drying timeでは、溶媒の残存が極端に少なくなったことによって、重合度の低下が起こったのか、逆に、重合したボンディング剤が硬化し、脆弱なポリマーが形成されたことにより、容易に破壊されたのか、現時点では相反する考察が可能である。次年度以降では、同条件で作製した接着試料をサーマルサイクリング、あるいはpHサイクリング後に接着強さを評価するとともに、ボンディング剤の色調安定性に関しての検討を行う予定である。本研究の目的は、1ステップ型接着システムの溶媒の除去率を変化させ、負荷を加えた後、微小引張り試験、接着界面の超微細構造の観察、修復物周囲の脱灰度の定量、ボンディング層の変色の評価を行うことにより、1ステップ型接着システムの劣化を総合的に評価することである。平成23年度は、HEMAを含有する1ステップ型接着システム(Easy Bond)とHEMAを含有しない1ステップ型接着システム(G Bond plus)そして2-step self-etchsystem (Mega Bond, Mega Bond FA)の接着試料を作製し、水中浸漬24時間、3,6,12ヶ月の負荷を加えて引張り接着強さを評価した。その結果、HEMAを含有する1ステップ型接着システムでは、経時的に有意な接着力の低下が認められた。これは、HEMAを含有するがために、接着界面の親水性が高く、水による劣化が著しかったためと推測される。HEMAを含有しない1ステップ型接着システムでは、水中浸漬12ヶ月で初めて有意な接着力の低下が観察された。これは、HEMAを含有しないため、接着界面が疎水性であり、水による劣化が小さかったと推測される。2-step self-etchsystemでは、有意な接着強さの低下を認めなかった。これは、プライマー使用後に疎水性のボンデイング剤を使用することにより、安定した接着界面が形成されたためと考えられる。水中浸漬後のボンデイング層の変色試験に関しては、JISの試験規格では、60度の水中浸漬後の測定が推奨されているが、口腔内温度での変色との関係が不明なために、現在アレニウス加速試験による予備実験を企画中である。次年度以降では、24か月の水中浸漬による、接着強さの評価を行う。さらに予備実験により得られた条件下における、ボンデイング層の劣化試験を行う。本年度の研究目的として、1)ここまでの年度よりもさらに長期の接着耐久性の評価を行う、2)ボンディング剤の変色に関する研究手法を確立する。特に工業界で行われている信頼性分析の手法を応用する、の2点を掲げてきた。1)に関しては、1部の接着試料が未だ水中浸漬の状態であり、測定のすべてが終了しているわけではない。終了次第測定を行い、研究成果として取りまとめる予定であるが、本年度中には、終了することができなかった。2)に関しては、ボンデイング剤の色調測定を規格化された条件で行うことに困難が伴い、いまだ確立していない。困難な理由としては、
ホルモン分泌細胞における分泌果粒形成のメカニズムに関する分子細胞生物学的研究

ホルモン分泌細胞、特に下垂体前葉細胞における分泌果粒の形成機構について研究を進めてきた。本年度は、主としてプロラクチン(PRL)分泌細胞について観察を行った。PRL分泌細胞株であるGH3B6細胞において、E2,EGF,insulinのホルモン処理を行うと分泌果粒の増加が認められ、免疫電顕法によりPRLの免疫反応が増大するのに伴い。分泌関連蛋白として注目を集めているセクレトグラニン(Sg)I,IIの免疫反応性も増大し、増加した分泌果粒のほとんどにSgI,SgIIが存在することも確認された。この結果は、PRLとSgのmRNAの変動ともよく相関しており,遺伝子レベルの変化が形態学的検索の結果によく反映していたといえる。下垂体前葉PLR細胞においても分泌果粒にPRLとSgI,SgIIの共存が認められ、またゴルジ装置内における蛋白濃縮過程においてもPRLとSgI,SgIIの混在が認められ、これまでに示唆されてきているSgの分泌果粒形成への関与、すなわち果粒形成への導きとしての役割の可能性が形態学的に裏付けられる結果が得られた。さらに、このSgの働きにpHの変動やGTP結合蛋白の相互作用が重要な要素として関係することが示唆される結果がでてきており,さらに詳しく検索を進めている。
大卒者の労働への適応に対する課外活動経験の効果

本研究は2つのパートに分けられた.一つは課外活動経験が就職に有利となるという観念の一例として「体育会系」に注目し,わが国においてこうした考え方が(1)大正初期から昭和初期にかけ,(2)日本企業が広報と離職防止の意図をもってスポーツ振興を進めた結果台頭したこと,また(3)慢性的な不景気から労働運動が激烈を極める時期にあって,左翼思想への警戒,すなわち思想穏健の代表として出現したことを,当時のビジネス雑誌『実業之日本』の記事を分析して明らかにした.もう一つは,私立大学卒業生へのアンケート調査から,課外活動経験が現在の職場ならびに転職回数にいかなる影響を及ぼすかを検証した.結果,学校組織内の運動・スポーツ活動に参加したもの(体育会系)は,年収や初職在職期間において他に上回る傾向があることを明らかにした.本研究は2つのパートに分けられた.一つは課外活動経験が就職に有利となるという観念の一例として「体育会系」に注目し,わが国においてこうした考え方が(1)大正初期から昭和初期にかけ,(2)日本企業が広報と離職防止の意図をもってスポーツ振興を進めた結果台頭したこと,また(3)慢性的な不景気から労働運動が激烈を極める時期にあって,左翼思想への警戒,すなわち思想穏健の代表として出現したことを,当時のビジネス雑誌『実業之日本』の記事を分析して明らかにした.もう一つは,私立大学卒業生へのアンケート調査から,課外活動経験が現在の職場ならびに転職回数にいかなる影響を及ぼすかを検証した.結果,学校組織内の運動・スポーツ活動に参加したもの(体育会系)は,年収や初職在職期間において他に上回る傾向があることを明らかにした.大卒者の労働適応と課外活動経験を考察する際,<体育会系>は極めて有用なキーワードとなる.これを直接主題として扱った研究がなかったため,教育社会学の先行研究の中から「<学校>から<仕事>へ」という<移行transition>に関する研究のいくつかを拾った上で,「学校の制度的・組織的な運動・スポーツ活動に継続的に関わること」という視点から理論的に検討した.大卒者の特徴を出すために,高校段階と大学段階に分けて検討したところ,高校段階では,社会一般的に職業選抜機能が学校に内属するという状況において,「運動部活動に継続的に参加すること」は「学校での正しい生活」として位置付けられた.教師は企業の目を持って生徒指導に当たり,また生徒もこの論理を内面化して就職を有利に進めようとした結果,<体育会系>の就職は他に比して有利となった可能性が示唆された.大学段階でも同様に学内選抜の熾烈さが<体育会系>就職の優位を支えたとみられる.学歴社会批判から指定校制や推薦制の撤廃から自由公募制が導入されたものの,企業は選抜コストを低減しようとOBをリクルーターにする傾向があった.結果,学閥採用がアンダーグラウンド化して残存してしまった.こうした文脈の中で,熾烈な学内選抜を勝ち抜く戦略の一つとして<体育会系>運動部への所属があり,それが歳月を経て神話化したかのように類推された.当初予定されていたハローワークへのフィールド調査は,経済状況の劇的な変動に伴う所員の多忙化により,実施することができなかった.そこで,就職支援企業へのインタビュー調査を行い,労働市場の現況と大卒者に課外活動を推奨することの有効性について貴重な情報を得た.今後は,これらの社会的事実を基点に,「学校の制度的・組織的運動・スポーツへの継続的な関わり」が,個人のその後の社会生活を説明する独立要因となるかを検証する実証研究へと歩を進めたい.本研究は,大卒者のキャリア形成に対する学生時代の課外活動経験の影響を検討するものである.大学全入時代への移行とともに,大卒者のキャリア形成,とりわけ未就労や早期離職といった労働への不適応が社会問題化した.多くの論者は学生時代から「若者の社会的ネットワーク・組織への適応力」を育成すべきであると主張する一方,そうした力を養うことが期待される課外活動の効果への注目は不十分であった.したがって本研究は,キャリア形成に対して有効な課外活動を検討すべく,大学時代の課外活動の内容が就業と離職に及ぼす影響を考察することを企図した.当初,地元ハローワーク等の協力を仰ぐ予定でいたが,リーマンショック以降の不況で調査協力を依頼できる状況になくなったため,計画が修正された.結果,史料調査と大卒者向けアンケート調査の2つに分けて構成された.一つは「課外活動経験が就職に有利となる」という観念の一例として「体育会系」に注目し,わが国においてこうした考え方が(1)大正初期から昭和初期にかけ,(2)日本企業が広報と離職防止の意図をもってスポーツ振興を進めた結果台頭したこと,また(3)慢性的な不景気から労働運動が激烈を極める時期にあって,左翼思想への警戒,すなわち思想穏健の代表として出現したことを,当時のビジネス雑誌『実業之日本』の記事を分析して明らかにした.わが国において課外活動経験は,早くから就業に影響を及ぼしていたと言える.他方,道内私立大学卒業生に対し,課外活動経験と現在の就労状況に関するアンケート調査(郵送法)を行った.配布2,495部,回収330部(回収率:13.3%)であった.質問項目には「教育課程内の活動」水準を測る項目も含まれるため,就労や離職に対する課外活動の意義をより正確に抽出できると考えられる.