hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シナプス前終末におけるCaチャネルと伝達物質放出の連関に関する研究

1.シナプス前終末のカルシウムチャネルの多様性鶏胚毛様体神経節に存在する杯状巨大シナプス前終末に対し、パッチ電極法を適用することにより、カルシウム電流を記録した。動眼神経の断端にロ-ダミン標識デキストランを投与することにより、順行性にシナプス前終末を同定した。シナプス後細胞から同時記録を行うことにより、シナプス前終末のカルシウム電流にともない、シナプス後細胞からシナプス電流を記録した。このことから、正しくシナプス前終末から記録されていることを確認した。Na電流、K電流抑制下に、Ba電流を測定することにより、シナプス前終末のカルシウムチャネルの多様性を検討した。シナプス前終末に存在する高閾値型カルシウムチャネルは、ジヒドロピリジン誘導体に感受性を示さなかった。また、その90%以上がωーコノトキシンにより阻害された。このことから、N型カルシウムチャネルがシナプス前終末の主要なカルシウムチャネルであり、L型カルシウムチャネルは、ほとんど存在しないことが明らかになった。また、ωーコノトキシンおよびジヒドロピリジン誘導体に抵抗性を示すBa電流は、膜電位感受性においてN型カルシウムチャネルと異なる性質を示した。以上により、シナプス前終末には、2種類のカルシウムチャネルサブタイプが共存していることが明らかになった。2.伝達物質放出に連関するカルシウムチャネルサブタイプの同定ωーコノトキシンによりシナプス伝達が強く抑制されることから、N型カルシウムチャネルが、伝達物質の放出と連関している活性帯のカルシウムチャネルであることが示唆される。しかし、僅かではあるが、ωーコノトキシン抵抗性のシナプス伝達が認められることから、ωーコノトキシン抵抗性のカルシウムチャネルも伝達物質の放出に連関していると考えられる。
口腔癌患者の職業別リワークプロセスに応じた会話明瞭性アセスメントツールの開発

今年度は、口腔癌患者の職業別リワークプロセスに応じた会話明瞭性アセスメントツールを開発し、その信頼性と妥当性を検証した。信頼性は、安定性の検討のために、テストー再テスト法として会話明瞭性アセスメントツールに対する調査を調査1と調査2の2回に分けて実施した。その結果、相関係数はr=0.81 (p < 0.01)であった。内的整合性を検討するために会話明瞭性セスメントツールのCronbach's α係数を算出したところ、全体では0.83(p < 0.01)、各因子は0.70(p < 0.01)0.78 (p < 0.01)の範囲にあった。妥当性は、構成概念妥当性の検討のために因子分析(最尤法ープロマックス回転)を行い、【発音に対する家族・親しい友人の理解】に関する8項目、【職場の上司・部下・同僚との会話正確さ】に関する7項目、【渉外・顧客との会話流暢性】に関する7項目が抽出された。基準関連妥当性の検討のために、アセスメントツールの下位因子および全体の得点と1発音明瞭度調査:舌尖音・舌中央音・舌後方音に関す発語の歪み音と正常音の検証[音響分析装置-NEC発話確認検査]、2会話正確性調査:会話正確性に影響する最大舌圧値ならびに舌可動性の検証[JMS舌-口蓋接触パターン測定器検査]、3会話流暢性調査:会話スピードと舌尖音・舌中央音・舌後方音の使用タイミングと会話スピードの検証[PentaxビジピッチIV検査]の3つの調査の得点との相関で検討した。会話明瞭性アセスメントツールの下位因子および全体の得点と3つの調査との相関係数は、r=0.410.89 (p<0.01)であり相関が認められた。平成27年度は、職業別リワークプロセス、会話関連要因、患者の必要とする正常構音と言語に関する暫定的な構成概念と質問項目を検討し、会話明瞭性アセスメントツールの原案を作成することを目的とした。口腔癌患者の会話明瞭性を獲得するリワークプロセスは、術後2週間以内において単音節の歪みの補足と意志疎通の獲得を目指す【発語明瞭性の獲得段階】、術後2週間1ヶ月において難しい構音を回避して会話効率・正確性を獲得ながら職務内容との調整を目指す【会話効率・正確性の獲得段階】、そして術後13ヶ月において渉外・顧客対応といった社外対象との交渉に関心を寄せながら会話全体の流暢性に焦点をあてる【会話流暢性の促進段階】という3段階を辿っていた。これら3段階のリワークプロセスをふまえ、3因子45項目にわたる会話明瞭性アセスメントツールの表面妥当性ならびに内容妥当性を検証した。第1因子の〈発語明瞭性と家族との会話〉は12項目から構成され、対象者の発語する舌尖音・舌中央音・舌後方音を測定する項目、親密的対象との会話に関する項目、電話対応に関する項目などであった。第2因子の〈会話効率・正確性と職業復帰〉は15項目から構成され、職場での上司・部下・同僚といった社内対象との歪みを含む語の正確な把握、歪みを含む語に代わる代替語に関する項目などであった。第3因子の〈会話流暢性と職業復帰〉は15項目から構成され、会話スピードと舌尖音・舌中央音・舌後方音を含むことばの使用タイミング、職場環境との再調整などに関する項目であった。本研究の進捗状況は、会話明瞭性アセスメントツールの表面妥当性ならびに内容妥当性の検証にとどまっている。この理由は、対象者の確保が十分に進んでいないためである。今後は、口腔癌患者に対する手術療法を実施する研究協力施設を複数施設に拡大することで、研究対象者数を100人/年まで確保するよう努める。平成28年度は、職業別リワークプロセス、会話関連要因、患者の必要とする正常構音と言語に関する記述をアセスメントツールの質問項目として抽出し、質問項目の類似性に沿って構成概念を命名した。会話明瞭性に関する構成概念は、術後3ヶ月の時期における【発語明瞭性の獲得】、術後6ヶ月の時期における【会話効率・正確性の獲得】、術後9ヶ月の時期における【会話流暢性の促進】であった。【発語明瞭性の獲得】は、「舌先と歯茎で隙間をつくって発声する舌尖音さすせそざずぜぞたてとだでどらるれろふを正しく発音する.」「発音しようとする音が別の音に置き換わることなく話す.(例:めがね⇒めなね)」「発音しようとする音が省略されることなく話す.(りんご⇒りご)」など、10項目が発語明瞭性と高い関連性が認められた。【会話効率・正確性の獲得】は、「会話時間を短くすることで舌の動きの疲労を避けて、会話の正確さを保ちながら話す」「正しく発声できない言葉の出現頻度を低くするため、会話の内容を短文にして会話の正確さを保ちながら話す.」「非言語的情報(表情・ジェスチャー)を多用することで会話の正確さを保ちながら話す.」など、8項目が会話効率・正確性と高い関連性が認められた。【会話流暢性の促進】は「リズム乱れがなく会話の流暢さを保ちながら話す.」「抑揚の乱れがなく会話の流暢性を保ちながら話す.」「一定のスピードで流暢さを保ちながら話す.」など5項目が会話流暢性と高い関連性が認められた。

研究協力施設の移転にともない、データ集が遅れているため。平成29年度は、術後3ヶ月の時期における【発語明瞭性の獲得】、術後6ヶ月の時期における【会話効率・正確性の獲得】、術後9ヶ月の時期における【会話流暢性の促進】の各段階のアセスメント項目について、1項目分布と項目ー全体相関の検討、2因子分析を行い、集積のない項目と因子負荷量0.4以下の項目を削除する、3会話明瞭性アセスメントツールの信頼性の検証:アセスメントツールの信頼性を検証するために、協力施設の対象者から得られた各項目から構成される因子得点、合計得点の内的整合性Cronbach'α係数を求めた。【発語明瞭性の獲得】は、12項目中10項目が抽出され、「舌先と歯茎で隙間をつくって発声する舌尖音さすせそざずぜぞたてとだでどらるれろふを正しく発音する.」「発音しようとする音が別の音に置き換わることなく話す.(例:めがね⇒めなね)」「発音しようとする音が省略されることなく話す.(りんご⇒りご)」などであった。【会話効率・正確性の獲得】は、10項目中8項目が抽出され、「会話時間を短くすることで舌の動きの疲労を避けて、会話の正確さを保ちながら話す」「正しく発声できない言葉の出現頻度を低くするため、会話の内容を短文にして会話の正確さを保ちながら話す.」「非言語的情報(表情・ジェスチャー)を多用することで会話の正確さを保ちながら話す.」などであった。【会話流暢性の促進】は、8項目中5項目が抽出され、「リズム乱れがなく会話の流暢さを保ちながら話す.」「抑揚の乱れがなく会話の流暢性を保ちながら話す.」「一定のスピードで流暢さを保ちながら話す.」などであった。データ収集が遅れている。今年度は、口腔癌患者の職業別リワークプロセスに応じた会話明瞭性アセスメントツールを開発し、その信頼性と妥当性を検証した。信頼性は、安定性の検討のために、テストー再テスト法として会話明瞭性アセスメントツールに対する調査を調査1と調査2の2回に分けて実施した。その結果、相関係数はr=0.81 (p < 0.01)であった。内的整合性を検討するために会話明瞭性セスメントツールのCronbach's α係数を算出したところ、全体では0.83(p < 0.01)、各因子は0.70(p < 0.01)0.78 (p < 0.01)の範囲にあった。妥当性は、構成概念妥当性の検討のために因子分析(最尤法ープロマックス回転)を行い、【発音に対する家族・親しい友人の理解】に関する8項目、【職場の上司・部下・同僚との会話正確さ】に関する7項目、【渉外・顧客との会話流暢性】に関する7項目が抽出された。基準関連妥当性の検討のために、アセスメントツールの下位因子および全体の得点と1発音明瞭度調査:舌尖音・舌中央音・舌後方音に関す発語の歪み音と正常音の検証[音響分析装置-NEC発話確認検査]、2会話正確性調査:会話正確性に影響する最大舌圧値ならびに舌可動性の検証[JMS舌-口蓋接触パターン測定器検査]、3会話流暢性調査:会話スピードと舌尖音・舌中央音・舌後方音の使用タイミングと会話スピードの検証[PentaxビジピッチIV検査]の3つの調査の得点との相関で検討した。会話明瞭性アセスメントツールの下位因子および全体の得点と3つの調査との相関係数は、r=0.410.89 (p<0.01)であり相関が認められた。
日本近代における〈イコノクラスム〉―破壊をめぐる視覚表象研究

本研究は、日本の近代における美術・視覚文化・表象文化の様々な局面における〈イコノクラスム〉、すなわちイメージの破壊の様態を明らかにし、さらにその破壊のイメージが社会のなかで果たした意義を考察するものである。本研究の中心的な考察の対象は、近代日本におけるイメージの破壊をめぐる様々な事象であるが、イメージの破壊を扱う本研究においては、「近代」および「日本」の意味するところもまた問い直される必要がある。また、問題意識の前提として、今日の社会において展開している破壊の様相をとらえ、研究の現代的意義を積極的に見出だすことにつとめながらすすめている。2018年度は研究の4年目として、各分担者・協力者個々の研究をすすめつつ、2回の公開研究会を開催した。まず7月の第7回研究会では分担者である奥間政作(早稲田大学)が「慰霊碑の記憶ー死者をめぐるかたちの諸相」を、協力者の岡戸敏幸(早稲田大学)が「燬くこと/毀つことー祝賀と浄化の心性」と題した報告を行った。奥間の報告では戦争の惨禍の記憶が数々の慰霊碑として結実してゆくことの多角的な分析がなされた。岡戸の報告では断碑や焼身といった近世以降の破壊をめぐる肯定的でもある心の動きをとらえながら、その思想について考察された。12月の第8回研究会では、喜夛孝臣(練馬区立美術館)による「検閲と転向ープロレタリア美術運動における二つの破壊について」、安松みゆき(別府大学)による「ドイツ第三帝国時代の美術をめぐる2017年の展覧会動向」の二つの報告がなされた。喜夛はプロレタリア美術における〈イコノクラスム〉の事例として検閲による撤回、転向による忘却をとりあげ、その破壊の様相を分析した。安松は2017年に開催されたドイツ第三帝国期をテーマとした展覧会を事例に、その歴史展示の変容について考察した。上記概要に記載した通り、本年は当初の計画通りに夏冬2回の研究会を開催することができた。また代表者・分担者間の協同体制や、多くの参加メンバーへの連絡など研究の管理遂行を含め、研究体制を維持しながらスムーズに研究を遂行することができたため、おおむね順調に進展していると判断する。最終年度である2019年度は、これまでと同様に研究会の開催と構成メンバーによる個別の資料調査・現地調査を基礎として、さらに参加者相互に協力しながら研究をすすめ、成果を積み重ねるほか、国際シンポジウムを開催し、報告書をまとめる。推進の計画は以下の通りである。・国際シンポジウム、公開研究会および会議の開催(夏・冬の2回):第9回の研究会として、7月20日に早稲田大学を会場として国際シンポジウムを開催する。冬には総括をかねて第10回の定例研究会を開催する。研究会では、分担者・研究者のみならず、ひろくゲストスピーカーや外部の協力者を招き、また一般の参加者にも公開して社会への還元をはかる。また研究会と同日に分担者・協力者とともに研究の進展と情報の共有、今後の方針などの打ち合せのための会議を行い、調整をはかる。・関連論考の学会における学術発表:本研究プロジェクトでの成果を、参加者各位が自身の所属する学会・研究会などで成果を発表する。・現地調査:研究の進展にともない、破壊を経験した場所へ、各メンバーの関心にしたがって現地調査および共同調査を行う予定である。・これまでの成果として、分担者・協力者およびシンポジウムのパネリストが論考を執筆し、報告書をまとめる。したがって、研究の遂行にあたっては、参加研究者各自の問題意識を活かしながら、近世から太平洋戦争後の1950年代までをプロジェクトの主たる対象範囲とし、現在の破壊(たとえば建築文化財破壊等)なども考察範囲におさめる。対象地域おいても、沖縄、台湾、朝鮮半島、中国大陸など日本に包含/近接する地域のみならず、ヨーロッパ等直接・間接に接触した他地域との比較も視野にいれながら研究をすすめることとなる。また、問題意識の前提として、今日の社会において展開している破壊の様相をとらえ、研究の現代的意義を積極的に見出すことにつとめる。本年は研究の初年度にあたり、まずは研究体制をととのえながら、各参加者の問題意識を重視して対象をゆるやかに設定しつつ、7月に研究全体を概観し基調の問題意識を共有、今後の展望をはかる第1回研究会を開催した。この研究会では研究代表者の丹尾安典(早稲田大学)が「破壊の諸相」、分担者の向後恵里子(明星大学)が「イメージの破壊・破壊のイメージー〈イコノクラスム〉についての考察をはじめるにあたって」と題した報告を行った。また12月に第2回研究会を開催、日本近代の大きなイコノクラスムの契機である「廃仏毀釈」を共通論題とし、分担者の岩切信一郎による「廃仏毀釈の検討ー薩摩藩での動向を中心にー」、協力者の大島幸代による「破仏と破損仏ー仏像が壊れるということについて」が報告された。

また代表者・分担者間の協同や、多くの参加メンバーへの連絡、最終的な予算の分担執行など、研究の管理遂行を含め、研究体制をとととのえてスムーズに研究の遂行をはじめることができたため、おおむね順調に進展していると判断する。本研究は、日本の近代における美術・視覚文化・表象文化の様々な局面における〈イコノクラスム〉、すなわちイメージの破壊の様態を明らかにし、さらにその破壊のイメージが社会のなかで果たした意義を考察するものである。本研究の中心的な考察の対象は、近代日本におけるイメージの破壊をめぐる様々な事象であるが、イメージの破壊を扱う本研究においては、「近代」および「日本」の意味するところもまた問い直される必要がある。したがって、研究の遂行にあたっては、参加研究者各自の問題意識を活かしながら、近世から太平洋戦争後を主たる対象範囲とし、また現在の破壊(たとえば建築文化財破壊等)なども考察の視野におさめる。対象地域においても、沖縄、台湾、朝鮮半島、中国大陸など日本に包含/近接する地域のみならず、ヨーロッパ等直接・間接に接触した他地域との比較も視野にいれながら研究をすすめている。また、問題意識の前提として、今日の社会において展開している破壊の様相をとらえ、研究の現代的意義を積極的に見出すことにつとめる。本年は研究の2年目として、各分担者・協力者個々の研究をすすめつつ、2回の公開研究会を開催した。まず7月の第3回研究会では、震災を共通論題とし、石井香絵(早稲田大学)は「震災の報道と紀念事業考察:近代日本の大地震をめぐって」、安松みゆき(別府大学)は「破壊・保存と都市:記憶と発展をめぐって(熊本地震の別府の報告を兼ねて)」と題した報告をそれぞれ行った。また12月の第4回研究会では、昭和期の歴史認識と忘却の様相を共通テーマとして、河田明久(千葉工業大学)「銅像の応召」、及び谷田博幸(滋賀大学)「中島久萬吉の〈尊氏問題〉再考」が報告された。上記概要に記載した通り、本年は当初の計画通りに夏冬2回の研究会を開催することができた。また代表者・分担者間の協同体制や、多くの参加メンバーへの連絡など研究の管理遂行を含め、研究体制を維持しながらスムーズに研究を遂行することができたため、おおむね順調に進展していると判断する。また、問題意識の前提として、今日の社会において展開している破壊の様相をとらえ、研究の現代的意義を積極的に見出だすことにつとめながらすすめている。本年は研究の3年目として、各分担者・協力者個々の研究をすすめつつ、2回の公開研究会を開催した。まず7月の第5回研究会は〈書〉を共通論題とし、研究代表者である丹尾安典(早稲田大学)が「〈書〉の再視を論じ、筆記と刻記におよぶ」、濱田瑞美(横浜美術大学)が「〈書〉が表現してきたものーかたちと気ー」と題した報告を行った。
ナノバブルの安定化に関する形態学的アプローチ

本研究は、1ミクロン以下の微細気泡(NB)の産業利用のために、NBが充分な寿命を持っていることを確認し、その寿命を延ばす要因をNBとその周囲の溶質の物性計測と形態学的観察から明らかにすることを目的とする。平成26年度は、NaCl水溶液を用いて酸素NBの寿命に対する添加物の影響を凍結割断レプリカ法を用いた電子顕微鏡観測で評価した。その結果、調整後の時間がたつにつれNB数が減少して平均NB径が大きくなった。またNBの表層に、薄い境界層が形成されていた。以上よりNaClが少量含まれている場合、気泡周辺に添加物が濃集して境界層を作り、気泡を安定化させる可能性が示唆された。平成25年度は、基準となる試料作成および計測技術の確立を目指し、以下の項目について実施した。I.新規ミクロスコピック計測:純水及び酸素からNB含有水溶液を生成し、凍結割断用の試料を作成するまでの時間を変化させながら作成した。NB含有水溶液作成後07日後に、水溶液試料の一部を液体窒素雰囲気下で急速凍結し、低温・高真空条件下にて割断、白金と炭素を蒸着させることで電子顕微鏡観測用レプリカを作成した。作成したレプリカ試料を電子顕微鏡にて観察した結果、500nm以下の円形楕円形の穴が多く観察された。NBを含有しない純水を用いたコントロール試料ではこのような穴はほとんど観察されないことから、この穴が酸素NBに対応するものと判断した。作成後01日後の試料に比べ、4日以上たった水溶液の試料からはNBの含有量が少なくなっていることが観察され、純水中での酸素NBの寿命は数日程度であることが示唆された。II.従来型マクロスコピック計測:Iで作成した試料の一部を生成直後より光散乱法にて測定し、水溶液試料中の気泡の量や大きさの分布の経時変化を観測した。気泡の大きさ分布とレプリカの電子顕微鏡観察で測定された気泡分布等とを比較して、新規計測法と従来型計測法による定量計測結果の整合性の確認と、試料の作成条件と気泡の安定性との関係とを調べた。その結果、I.で開発した電子顕微鏡画像から得られる情報は、従来用いられている光散乱測定と同程度のデータが得られることを確認した。平成26年度は、前年度の計測を引き続き行うとともに、NaCl水溶液を用いてNBの寿命に対する添加物の影響を評価した。酸素NBを10mMまたは100mMのNaCl水溶液中で調整し、021日後にサンプリングし、凍結割断レプリカ法を用いて電子顕微鏡観測した結果、時間がたつにつれNB数が減少して大きくなった。ただし単調減少ではなく、調整後12日におけるNBが最も多く小さいことがわかった。そしてその時のNB数密度は、NaClを10mM含有した水溶液中で最も多く、NaCl含有量が増えると減少した。また1週間以上保管したNBの表層に、10nm以下厚さの境界層が形成されていた。しかしその電解質濃度が高すぎると、気泡表面層のζポテンシャルを打ち消してしまい、気泡同士の合着を促進させて消滅を早める効果があるのではないかと考えられた。気泡の安定性や水溶液中での気体濃度を求めるにも重要であるNBの内圧を実測するため、Raman分光法を用いた新規のNB中気体分子の測定法を開発した。またRaman装置上でNB含有水溶液を調整して測定するために、ガスハイドレートを溶解させて調整する新規NB含有水調整法を開発した。そしてメタンハイドレート分解水のRaman測定を行った結果、メタンNB(平均径:約500nm)中の内圧は約7MPaであると計測された。以上のように得られた結果を元に、NBの水溶液中での安定化メカニズムを考察し、安定化技術を提案した。物理化学これまで純水の凍結割断レプリカの作成は、水の界面張力が大きいため困難な技術であった。本年度はその作成技術の開発を中心に進め、再現性良く電子顕微鏡像からNBの分布状況を観測することができるようになった。

来年度に行う塩水溶液を用いたNB生成とその凍結割断レプリカ観察についても予備実験を実施し、研究準備を進めている。当初の計画通り、平成26年度は塩等を含む水溶液中でのNB形成や寿命について調べ、溶質の種類や量によるNBの形成や寿命への影響について検討を行う予定。研究協力先との連携により、来年度も試料生成・マクロスコピック計測等について協力を得られることになっている。来年度は研究室の移動による研究活動の中断や、研究協力者(大学院生等)の確保が難しい場合が想定されるが、検討するパラメータを絞り込むことによって効率的な研究推進を検討していく。
ガングリオシド糖鎖合成酵素遺伝子の癌細胞特異的発現機構と関連転写因子の解析

神経外胚葉系の腫瘍や成人T細胞白血病及びHTLV-I感染細胞においては、酸性糖脂質(ガングリオシド)であるGM2やGD2の特徴的な発現が認められる。私達は癌化に伴う糖鎖変異を分子レベルで明らかにすることを目的として、GM2/GD2を合成するGM2/GD2合成酵素(β1,4-N-acetylgalactosaminyltransferase)ゲノム遺伝子の構造と転写調節領域解析を進め、以下の結果を得た。1)本酵素遺伝子は全長8kbp以上で、少なくとも11個のエキソンから成り、coding領域は第2エキソンから第11エキソンに存在した。2)本酵素遺伝子発現メラノーマ細胞株において、転写開始点は少なくとも3箇所同定され、これらの転写開始点より始まる3個のエキソン1a、-1b、-1cはalternativeにスプライスし、エキソン2に結合していた。また、各々の上流域にはプロモーター活性が検出された。3)エキソン1a及びエキソン1bの上流のプロモーター活性はイントロン1により著しく上昇した。4)イントロン1中の5'側約200bpの領域にSV40のプロモーター活性を約8倍増強するエンハンサー活性が確認された。今後、エンハンサーおよびサイレンサーを含めたこれらの遺伝子発現調節に働く転写因子群の同定を進めたい。また、癌の特異的遺伝子治療法への応用の為に、本酵素遺伝子の癌細胞特異的発現を担うプロモーター/エンハンサーと、殺細胞遺伝子を組み合わせたレトロウイルス発現ベクターを作製し、本酵素発現細胞株に導入した。その結果、導入細胞株は、ガンシクロビルに対する感受性を獲得した。今後、ウイルス溶液を作製し、本酵素遺伝子高発現細胞株および非発現細胞株における殺細胞効果の比較、更にはin vivoにおける抗腫瘍効果について検討を進める。
助産婦のラテックスアレルギー発症予防に向けた実態調査

都道府県看護協会を通して全国1197名の助産婦を対象としてアンケート調査を実施した。回収数は835(回収率70%)であった。分娩介助はラテックス手袋の使用割合が高いケアであるが、実施頻度は高くなかった。一方、血液・体液への曝露の少ないケアでもラテックス手袋が使用されていた。職場でアレルギーと思われる症状を経験した者が41%、皮膚症状が最も多く、原因が手袋と答えた者は8.6%であった。仕事以外の原因も加えると、66%が何らかのアレルギーと思われる症状を経験していた。現在アレルギーの治療を受けている者105名、内、ラテックスアレルギーと診断されている者が17名(2.0%)であった。手荒れは42%がいつも気になると答えており、原因としては、頻回の手洗い、消毒剤の使用、手袋の使用が多くあげられていた。知識では、63%が少なくともラテックスアルギーについて聞いたことがあり、ラテックスがアレルゲンとなること(61%)様々な製品に使われていること(33%)ラテックス製手袋はビニール製に比べ感染防止に効果的であること(25%)が知られていた。ラテックス製手袋の使用頻度が高く、4割が手荒れに悩み、アレノレギー既往者が6割を越えていたことから、助産婦はラテックスアルレギー発症のリスクの高い集団だと考えられる。血液・体液曝露の多いケアは頻度としては多くないため、ケアのリスクに応じて手袋の素材を選ぶ必要がある。感染防止の観点から手洗いが強調されているが、手荒れの対策も同時に行わなければならない。助産婦の仕事は血液や体液への曝露と切り離すことができないため、手袋の選択に関しては感染制御チームと協力してガイドラインなどを考えていくことが薦められる。アレルギーは発症予防が肝心であるため、ラテックスアレルギーが問題化する前に、リスク教育と手袋の選び方についての教育が必要である。また、管理者への情報提供も同時に行われるべきである。手術用手袋など様々な医療用品の原料として使われる天然ゴムラテックスはアレルギー症状を引き起こし、時にはアナフラキシーショックを誘発することが知られている。アレルギーは発症予防が肝心であり、アレルギーを発症してしまうと、ラテックス製品を使用する職場では仕事をしていけなくなる可能性もある。本研究は、特に血液・体液への暴露が避け難く、ラテックス製の手袋を使用する頻度が高いことが予測される助産婦に対し、ラテックスアレルギーのリスクを査定し、認識を調査し、ラテックスアレルギーを防ぐための有効な対策について考察することを目的としている。文献検索結果を元に、調査票の素案を作り、数名の助産婦を対象としてプレテストを実施し、現場の意見を反映して調査票を作成した。調査票には、手袋を使用するケアの頻度、使用している手袋の種類、アレルギー・手荒れの既往、ラテックスアレルギーの知識などについての質問項目が含まれている。調査対象は、日本看護協会所属助産婦1200名とし、各都道府県看護協会長、助産婦職能委員長に協力を依頼した。13年1月末に調査票を配布し、3月末までの回収を予定している。2月末現在、500部程度を回収し、入力を開始している。今後は、6月頃までに、データの解析を行い、結果をまとめていく予定である。また、アンケートのプレテストを実施している段階で、ラテックス手袋の代わりにプラスチック製手袋を使用している病院も多くあることがわかった。プラスチック手袋は、アレルギー発症という面では安全性が高いが、プラスチック製手袋はピンホールの率などの透過性に対する規格がなく、感染防止のための保護具としては不安が残るため、プラスチック手袋の検査および、病院での手袋の使い方をより詳しく分析するため、病院見学・インタビューを実施する予定である。

アレルギーは発症予防が肝心であるため、ラテックスアレルギーが問題化する前に、リスク教育と手袋の選び方についての教育が必要である。また、管理者への情報提供も同時に行われるべきである。
悪性中皮腫治療に向けたCD26による細胞運動・浮遊増殖能獲得メカニズムの解明

悪性胸膜中皮腫(MPM)は、胸膜に裏打ちされた中皮細胞から発生する侵襲性の高いがんである。一般的にアスベスト暴露歴との関連が知られているが予後が悪く、悪性化の分子メカニズムの解明が遅れている。本研究では、CD26の発現上昇とMPM細胞運動能の促進について、インテグリン接着因子に着目して研究を行った。その結果、CD26がペリオスチンの発現上昇を引き起こし、MPMの遊走・浸潤能を亢進することが示された。またペリオスチンの発現上昇は、CD26がSrcをリン酸化し、転写因子Twist 1の核内移行を促進した結果であることを示した。以上の結果は、MPMの新たな治療戦略に寄与すると考えられる。膜表面分子CD26は悪性中皮腫において、浸潤・転移を促進することが明らかになっているが、その機序は未だ解明の途上である。そこで本研究では、複数の悪性中皮腫株においてCD26と発現相関するタンパク質periostinに着目し、periostinがCD26の浸潤・転移能に不可欠であることを明らかにし、詳細なメカニズムの解明を行った。まず、periostinのノックダウン実験により、CD26の浸潤促進作用がperiostinの発現上昇を介していることを明らかにした。更にその機序として、CD26がSrcの活性化を介しperiostinの転写レベルを上昇させていることを解明した。以上の結果に加えて、CD26発現悪性中皮腫株は、periostinコーティング条件下で、CD26非発現細胞よりも有意に接着を促進することが複数の細胞株にて一貫して示された。更に免疫沈降法において、CD26とperiostinが共沈降することから、CD26はperiostinの発現制御だけでなくタンパク質レベルでも会合し、接着を亢進することで浸潤・転移能を促進していると考えられる。以上より、CD26はperiostinとの相互作用を介して悪性中皮腫の浸潤・転移を促進していることが示されつつある。また申請者は以前、軟寒天培地培養法において、CD26発現株では一貫してコロニー形成能が高いことを見出している。本研究では、血清飢餓条件において悪性中皮腫株を培養すると、いくつかの細胞株で細胞が浮遊状態で生存すること、またCD26発現株は一貫してその条件での生存能を亢進することを明らかにした。以上より、栄養飢餓状態において、CD26は胸腔内に貯留する腹水などでのがん細胞の浮遊生存能を亢進し、結果として悪性中皮腫の浸潤や局所転移を促進するとのではないかと考えている。膜表面分子CD26は悪性中皮腫において、浸潤・転移を促進することが明らかになっているが、その機序は未だに不明である。これまでに申請者は、CD26発現中皮腫株が非発現細胞と比較して、通常培養条件において接着能の低下が観察されること、軟寒天培養法においてコロニー形成能が高いことを見出しており、接着分子の発現の変化と浮遊増殖能の促進によって浸潤・転移能が促進されているののではないかとの仮説のもとに研究を行ってきた。今年度は、上記の中でも特に浮遊増殖能の亢進メカニズムに着目して実験を行った。CD26の浮遊増殖能亢進メカニズムを調べるため、細胞溶解液の調整がより簡便な方法として低吸着プレートを用いたところ、この条件ではCD26発現細胞・非発現細胞間の増殖能に大きな差は観察されなかった。一方で、血清飢餓条件において培養すると、幾つかの細胞株においてスフェロイド状になり、上記の条件にてCD26発現細胞が一貫して生存能が亢進された。以上より、栄養飢餓状態において、CD26は胸腔内に貯留する胸水などでのがん細胞の浮遊生存能を亢進していることが示された。更にそのメカニズムを調べる目的で、スフェロイド状の細胞塊を回収して、生存シグナルおよびアポトーシス関連因子のWestern Blottingを行ったところ、ERK, JMN, MEKがCD26発現細胞株して顕著に活性化されていた反面、Caspase-3などのアポトーシス関連因子にはわずかな変化しか観察されなかった。よってCD26は、アポトーシスを抑制するのではなく、生存シグナルの亢進により悪性中皮腫の栄養飢餓状態での生存能を更新し、結果的にがんの転移能を亢進させていると考えられる。昨年度は、CD26の浸潤能を促進させる因子としてperiostinを同定し、CD26がperiostinの転写レベルを亢進させるメカニズムを明らかにすることができた。更に今年度は、CD26が血清飢餓条件において、浮遊生存能を亢進するメカニズムとして、MAPKが関与していることが解明できた。現在更にそのメカニズム全貌について、詳細な解析を行っている。これまでに本研究では、複数の悪性中皮腫においてCD26と発現相関するタンパク質・periostinに着目し、periostinがCD26の浸潤・転移に不可欠であること、またその調節メカニズムを明らかにしてきた。今年度は、これまでに明らかにして来た転写レベルでのperiostin発現調節機能に加えて、タンパク質レベルでのCD26とperiostinの相互作用について解明を試みた。

2種のCD26発現悪性中皮腫株(CD26非発現悪性中皮腫MSOTO株におけるCD26強制発現株および、内在性のCD26発現JMN株)において、CD26発現細胞は非発現細胞よりもperiostin coating plate上での接着能が有意に亢進していることが示された。更に、その接着は複数のperiostin抗体によって阻害されることが明らかとなった。加えて、CD26とperiostinは複合体を形成している可能性が免疫沈降法により示された。以上の結果より、CD26はperiostinを転写レベルで発現促進することで悪性中皮腫の浸潤を促進しているのみでなく、periostinと複合体を形成して接着を促進することで細胞運動を亢進し、悪性中皮腫において、がん浸潤や、ひいては転移の促進に寄与している可能性が示唆された。1年目には、CD26が悪性中皮腫の浸潤や転移を促進するためのkey因子としてperiostinを同定し、CD26がperiostinの発現を転写レベルで制御していることを解明してきた。今回は転写調節作用に加え、CD26がperiostinと複合体を形成して、悪性中皮腫の細胞接着能を促進することが示唆され、タンパク質レベルの相互作用も存在することが示された。また、periostinとの相互作用とは別に、2年目にはCD26が血清飢餓条件において、浮遊生存能を亢進していることを突き止めており、MAPKなどを始めとする生存シグナルの亢進が観察されている。現在更にそのメカニズムの全貌について、詳細な解析を行っている。膜表面分子CD26は悪性中皮腫において、浸潤・転移を促進することが明らかになっているが、その機序は未だ解明の途上である。これまでに本研究では、複数の悪性中皮腫においてCD26と発現相関するタンパク質・periostinに着目し、periostinがCD26の浸潤・転移に不可欠であること、またその調節メカニズムを明らかにしてきた。今年度は実際に患者検体を用いた検討を行った。まず、悪性中皮腫患血清中のCD26タンパク質量およびDPPIV酵素活性を観察したところ、健常人よりも低下傾向にあった。一方periostinは健常人では検出限界以下であり、悪性中皮腫患者では、ばらつきが大きいものの、増加している例が複数例認められた。以上より、CD26の発現レベルは血清レベルではperiostin濃度と相関しないことが示された。そこで病理組織を用いた免疫染色法をもちいて、CD26とperiostinの発現を調べた。悪性中皮腫の組織をperiostinの抗体で染色したところ、CD26を発現している悪性中皮腫組織のほぼ全てにおいてperiostinの発現が見られた。以上の結果より、CD26は悪性中皮腫局所のperiostin発現促進作用に関わっている可能性が考えられる。悪性胸膜中皮腫(MPM)は、胸膜に裏打ちされた中皮細胞から発生する侵襲性の高いがんである。一般的にアスベスト暴露歴との関連が知られているが予後が悪く、悪性化の分子メカニズムの解明が遅れている。本研究では、CD26の発現上昇とMPM細胞運動能の促進について、インテグリン接着因子に着目して研究を行った。その結果、CD26がペリオスチンの発現上昇を引き起こし、MPMの遊走・浸潤能を亢進することが示された。またペリオスチンの発現上昇は、CD26がSrcをリン酸化し、転写因子Twist 1の核内移行を促進した結果であることを示した。以上の結果は、MPMの新たな治療戦略に寄与すると考えられる。
ヒトの概日リズム障害を伴う疾患における生体時計関連遺伝子の解析及び治療法の開発

前年度までに睡眠相後退症候群、非24時間睡眠覚醒症候群の発症に関与する時計遺伝子の多型としてPer3遺伝子のH4ハプロタイプ、Clock遺伝子のT3111C多型を報告済だが、今年度はハムスターのリズム変異体tauの原因遺伝子であり、PER蛋白などの時計蛋白をリン酸化するCasein Kinase I epsilon (CK I ε)遺伝子の多型解析を行い、4個の多型を見出した。うち1個がアミノ酸の変化を伴う多型(ミスセンス多型)だった。ミスセンス多型は正常被験者の約20%が保有していたが、概日リズム障害での保有率は約10%と、有意に低頻度だった(P=0.013)。このミスセンス多型を導入したCK I εcDNA及び野生型のCK I εcDNAを発現ベクターに挿入し、大腸菌で蛋白を発現させ、精製してcaseinを基質に酵素活性を調べたところ、ミスセンス多型を持つ酵素の方が約1.8倍高い酵素活性を示した。従ってこのミスセンス多型はCK I εの酵素活性を変化させ、概日リズム障害の発症リスクを抑制する働きを持つと考えられた。(CK I εの酵素活性の解析には大阪大学蛋白質研究所の高野・礒島両氏の協力を得た)また、以前見出したメラトニン1A受容体のR54W変異が受容体と各G蛋白との結合に及ぼす影響を、G蛋白のキメラ遺伝子を用いて調べた。G蛋白のキメラ遺伝子は慶応大学西本教授から提供を受けた。その結果、R54W変異を持つ1A受容体は、持たないものに比べてGi1/2,Gi3との結合は強化され、Gq/11等との結合が減弱しているのが見出された。このG蛋白との結合性の変化がヒトの概日リズムに影響を与える要因と思われた。また、時計遺伝子の一つBmal1のプロモーター領域にあるROR-RE配列の機能を解析し、RORα、RORβ、RORγにより転写が促進され、REV-ERBでは変化がないことを見出した。現在までに睡眠相後退症候群(DSPS)43例、非24時間睡眠覚醒症候群(N-24)22例、不規則型睡眠覚醒パターン1例からからそれぞれ静脈血を採取し、ゲノムDNAを抽出した。SSCP法、PCR産物の直接シーケンス法により、変異の有無を順次解析している。既にメラトニン1a, 1b受容体遺伝子の解析は終了し、1a受容体からはR54W, A157Vの2種類の変異を、1b受容体からはG24E, L66Fの2種類の変異を発見し、R54W変異はN-24群で、コントロール群の約3倍の頻度で見出されることを示した。それぞれの変異を持つ受容体を人工的に発現させ、R54W変異を持つ受容体のBmaxが約3分の1に減少し、Kdが低下(親和性が増加)することを示した。今後はセカンド・メッセンジャーへの変異の影響を調ぺる予定である。今後は更に症例数を増やし、全時計遺伝子について変異解析を行い、睡眠覚醒リズム障害と時計遺伝子の変異との関係を総合的に掌握する予定である。我々は、非24時間睡眠覚醒症候群(N-24)、睡眠相後退症候群(DSPS)などの概日リズム障害を対象に全生体時計関連遺伝子の多型解析を行っている。今年度はPer3,Clock,BMAL1遺伝子について解析を行った。被験者の静脈血から抽出したゲノムDNAを用いて、PCR-SSCP法、PCR-RFLP法、PCR産物の直接シーケンス法を用いてPer3遺伝子の全21エクソンについて調べたところ、アミノ酸置換を伴う多型を複数見いだし、その組み合わせによってPer3遺伝子は4つのハプロタイプを形成することが判明した。うち一つは正常被験者に比べ、DSPSで有意に多く認められ(P=0.037,Odds ratio=7.79)、疾患発症の危険因子になっていることが示された。Clock遺伝子についても全エクソンを調べ、アミノ酸置換を伴うもの1個を含む2個の多型を新規に見いだした。BMAL1遺伝子についても解析中である。また、時計遺伝子BMAL1に相同な遺伝子をヒト遺伝子のデータベース上で検索したところ、相同性のある遺伝子断片を見いだした。その配列を元にPCR法などを用いて全長のcDNAを単離し、BMAL2と命名した。BMAL2遺伝子は肝臓のほか、ヒト胎児脳に多く発現し、第12番目の染色体上にあった。上記概日リズム障害を対象に、BMAL2遺伝子についても多型解析を行っている。既にClock遺伝子の3'非翻訳領域の多型と睡眠パターンの朝型・夜型との間に相関がみられること、hPer2遺伝子の変異が概日リズム障害の一種である睡眠相前進症候群の原因になっていることが示されている。我々は今後も他の時計遺伝子の多型解析を進め、時計遺伝子の多型の組み合わせがヒトの概日リズムの病的・生理的個体差に及ぼす影響を探る。今年度は睡眠相後退症候群(DSPS)、非24時間睡眠覚醒症候群(N-24)に加え、概日リズム障害の関与が想定されている季節性感情障害患者(SAD)を新たに解析対象とした。Per3遺伝子に関しては既に[G647, R1158]ハプロタイプがDSPS発症の危険因子であることを報告した。その後症例数が増加したが、やはり同ハプロタイプがDSPSに高頻度で認められることが確認された。まだ比較的少数例ながらSADの患者群でも[G647, R1158]

ハプロタイプの頻度がDSPSと同程度に高いことが見出され、一部のSADの発症にも関与している可能性を示した。Clock遺伝子からはミスセンス変異2種類を見出したが、頻度が少なく、疾患との相関は認められなかった。ただし、既に活動リズムの朝型・夜型と相関すると指摘されていた3'非翻訳領域のT3111C多型の頻度がDSPS群で少なく、同多型がヒトの概日リズムに影響を与えていることを見出した。他の遺伝子からもミスセンス多型を含む多型を見いだし、疾患との相関を解析中。以上のことから、概日リズム障害の発症には複数の遺伝子が関与しており、遺伝子多型に基づくheterogeneityが存在することが示された。また、Bmal1遺伝子発現の分子機構を明らかにするためマウスBmal1 BACクローン塩基配列の解析,5'RACE法による転写開始点の決定およびマウスBmal1プロモーター領域の同定を行った。これらの解析から抑制系因子の転写抑制因子であるCRY1, PER2がマウスBmal1プロモーターに対しては促進因子として働き、BMAL1 : CLOCKヘテロ二量体はBmal1の転写を抑制することを見出した。この機構は概日リズムの周期決定、周期の安定化、リズムの減衰化を防ぐ働きなどがあるものと考えられた。前年度までに睡眠相後退症候群、非24時間睡眠覚醒症候群の発症に関与する時計遺伝子の多型としてPer3遺伝子のH4ハプロタイプ、Clock遺伝子のT3111C多型を報告済だが、今年度はハムスターのリズム変異体tauの原因遺伝子であり、PER蛋白などの時計蛋白をリン酸化するCasein Kinase I epsilon (CK I ε)遺伝子の多型解析を行い、4個の多型を見出した。うち1個がアミノ酸の変化を伴う多型(ミスセンス多型)だった。ミスセンス多型は正常被験者の約20%が保有していたが、概日リズム障害での保有率は約10%と、有意に低頻度だった(P=0.013)。このミスセンス多型を導入したCK I εcDNA及び野生型のCK I εcDNAを発現ベクターに挿入し、大腸菌で蛋白を発現させ、精製してcaseinを基質に酵素活性を調べたところ、ミスセンス多型を持つ酵素の方が約1.8倍高い酵素活性を示した。従ってこのミスセンス多型はCK I εの酵素活性を変化させ、概日リズム障害の発症リスクを抑制する働きを持つと考えられた。(CK I εの酵素活性の解析には大阪大学蛋白質研究所の高野・礒島両氏の協力を得た)また、以前見出したメラトニン1A受容体のR54W変異が受容体と各G蛋白との結合に及ぼす影響を、G蛋白のキメラ遺伝子を用いて調べた。G蛋白のキメラ遺伝子は慶応大学西本教授から提供を受けた。その結果、R54W変異を持つ1A受容体は、持たないものに比べてGi1/2,Gi3との結合は強化され、Gq/11等との結合が減弱しているのが見出された。このG蛋白との結合性の変化がヒトの概日リズムに影響を与える要因と思われた。また、時計遺伝子の一つBmal1のプロモーター領域にあるROR-RE配列の機能を解析し、RORα、RORβ、RORγにより転写が促進され、REV-ERBでは変化がないことを見出した。
データ変換の漸進的双方向化に関する研究

双方向変換は、情報システムにおける重要な操作であるデータ変換において、その変換をこえて双方向に更新を伝搬させるものである。伝搬の正しさを意味するwell-behavednessで特徴づけられるが、制限が強過ぎる場合もあり、同様に、既存の単方向変換全般を双方向化することは容易ではない。本研究は、双方向変換の柔軟な利用方法の開拓により、情報システムの漸進的頑強化を行なう。具体的には、単方向変換を段階的に双方向化していく方式を開拓する。これまで提案してきた、言語に内在する加法性を利用した部分的双方向化の成果を踏まえ、ソフトウェア工学分野で個別に双方向化が進められている手法などから手掛ける。
q-関数の特殊値の1次独立性についての研究

q-関数の特殊値についての研究を行い,次に述べる4つの成果を得た.第1に,多項式係数2階同次q-差分方程式の解の特殊値の1次独立性を示し,さらにその1次独立度を評価した.この結果は,その特別な場合として,ある種の連分数(Rojers-Ramanujan連分数を含む)の無理数度の評価を導く(T.Matala-aho氏(オウル大学)との共著論文が日中共同セミナーの報告集に掲載予定).第2に,線形回帰数列の積の逆数を係数に持つべき級数について,その特殊値の1次独立性を示した.これは,Bezivin氏の結果(Manuscripta Math.,1988;Acta Arith.,1990)を一般化するとともに,その応用としてq-超幾何級数の特殊値の1次独立性についての詳しい結果を導く(K.Vaananen氏(オウル大学,海外共同研究者)との共著論文がThe Ramanujan J.に掲載予定).第3に,一般化されたチャカロフ級数について,その特殊値の無理数度の評価を改良した.さらに,いくつかのチャカロフ級数の特殊値について,その1次独立性を示した(桂田昌紀氏(慶應義塾大学,研究分担者)との共著論文がJ.Number Theoryに掲載予定).第4に,テータ級数の特殊値の1次独立性を示した.代入する値について強い条件が付くものの,この種の結果は今までになく,今後の進展が期待される成果である(Vaananen氏との共著論文を投稿中).上記の研究を遂行するに当たって,研究代表者は,当該研究費補助金によりフィンランドへの渡航を2回行った(2001年8-9月;2002年8-9月).共に,オウル大学のVaananen氏およびMatala-aho氏を訪ねたものであり,上記の研究成果を得るために大きな役割を果たした.q-関数の特殊値についての研究を行い,次に述べる4つの成果を得た.第1に,多項式係数2階同次q-差分方程式の解の特殊値の1次独立性を示し,さらにその1次独立度を評価した.この結果は,その特別な場合として,ある種の連分数(Rojers-Ramanujan連分数を含む)の無理数度の評価を導く(T.Matala-aho氏(オウル大学)との共著論文が日中共同セミナーの報告集に掲載予定).第2に,線形回帰数列の積の逆数を係数に持つべき級数について,その特殊値の1次独立性を示した.これは,Bezivin氏の結果(Manuscripta Math.,1988;Acta Arith.,1990)を一般化するとともに,その応用としてq-超幾何級数の特殊値の1次独立性についての詳しい結果を導く(K.Vaananen氏(オウル大学,海外共同研究者)との共著論文がThe Ramanujan J.に掲載予定).第3に,一般化されたチャカロフ級数について,その特殊値の無理数度の評価を改良した.さらに,いくつかのチャカロフ級数の特殊値について,その1次独立性を示した(桂田昌紀氏(慶應義塾大学,研究分担者)との共著論文がJ.Number Theoryに掲載予定).第4に,テータ級数の特殊値の1次独立性を示した.代入する値について強い条件が付くものの,この種の結果は今までになく,今後の進展が期待される成果である(Vaananen氏との共著論文を投稿中).上記の研究を遂行するに当たって,研究代表者は,当該研究費補助金によりフィンランドへの渡航を2回行った(2001年8-9月;2002年8-9月).共に,オウル大学のVaananen氏およびMatala-aho氏を訪ねたものであり,上記の研究成果を得るために大きな役割を果たした.上記の研究を遂行するに当たって,研究代表者は,当該研究費補助金によりフィンランドへの渡航を行った.オウル大学のK.Va^^ ̈a^^̈na^^ ̈nen氏およびT.Matala-aho氏を訪ねたものであり(2001年8-9月),上記第一,第二の研究成果を得るために大きな役割を果たした.上記の研究を遂行するに当たって,研究代表者は,当該研究費補助金によりフィンランドへの渡航を行った.オウル大学のK.Vaananen氏およびT.Matala-aho氏を訪ねたものであり(2002年8-9月),上記の研究成果を得るために大きな役割を果たした.
思春期のセルフケアにおける親の役割に関する研究

Orem E.のセルフケア理論を基盤にして、思春期のセルフケア実践を促進する親の役割を明らかにするために、思春期児と親とのセルフケア実践の関連、親の支援行動および関連する要因を検討した。中学生350名と保護者250名(248組の親子)を対象とした調査の結果、次の事が明らかになった。1.中学生のセルフケア行動の規程要因は、男子においては「健康に伴う活動制限がないこと」と「過去、現在、未来に対する肯定的な感情」が、女子においては「過去、現在、未来に対する肯定的な感情」と「2年生に比べ1年生」、保護者要因の「セルフケア支援」であり、これらはセルフケア行動を促進する要因となっていた。2.保護者の中学生セルフケア支援の規程要因は、男子において「セルフケア行動」と保護者の「健康行動」、女子において「セルフケア行動」と保護者の「健康行動」「親の年代」が影響要因になっていた。中学生の「セルフケア行動」が高いことは、保護者の支援に男子では抑制要因に、女子では促進要因になっており、男女に相違が認められた。3.中学生の保護者からの支援認識は、不足感(母=24%、父=13%)と過多感(母=48%、父=47%)があり、母親に比べ父親の支援に不足感が多かった。支援不足を認知している中学生に、セルフケア行動の低い傾向が認められた。4.中学生のセルフケア支援において、保護者は現在の支援では不足していると認知している割合が多く、実際の支援が少ない保護者ほどその傾向が認められた。これらの結果から、保護者の支援は自身の健康認識や行動を基盤に、思春期児のセルフケア行動との関連で決めている事が示唆された。親のセルフケア支援における子どものニーズと親の支援間のギャップ内容の検討が、親の役割を明らかにするために必要とされる。本研究は、思春期のセルフケアに対する親の支援を目的とした看護介入開発のため、親の役割に関連する要因を明らかにすることを目的にしている。本年度は、Orem E.のセルフケア理論を基盤にして、思春期のセルフケア実践に影響する親の健康ケアに関する要因を選出し作成した概念枠組みをもとに、自己記述式質問紙作成の検討と作成を行った。1.中学生と高校生への質問紙(2)健康状態の認知に関する質問紙を作成した。2.中学生と高校生の親への質問紙(1)親の養育態度に関する文献検討を行い、統制概念と支援概念を枠組みにした質問紙を検討し作成した。(2)親の子どもへのセルフケア援助内容の検討のために、The Dependent Care Agent Questionnaire(DCA)の日本語訳の信頼性と妥当性の検討。中学生と高校生の親、217名から得られた回答をもとに検討し、一定の信頼性と妥当性が得られた。本研究は、セルフケア実践、健康に関する意思決定、健康増進行動の修得を発達課題とする思春期児のセルフケア実践及びセルフケア実践に関する親の役割に関連する要因を明らかにして、思春期児とその親への看護介入への示唆を得ることを目的にしている。研究枠組みとして、Orem.Eのセルフケア理論を用いた。思春期児のセルフケア実践に影響する親の思春期児に対する健康ケアに関連する要因を検討し、自己報告式の質問紙を検討した。質問紙は、(1)思春期児のセルフケア実践質問紙:The

Children's Self-Care Performance Question-naire (CSPQ, Moore 1993)の日本語修正版、(2)思春期児の主観的健康状態に関する質問紙、(3)統制概念と支援概念を枠組みにした親の養育態度に関する質問紙、(4)親の思春期児へのセルフケア支援:The Dependent Care Agent Children Questionnaire (DCA, Moore 1993)の日本語修正版、(5)健康とセルフケアに関する親の価値と考えに関する質問紙、である。健康な中学1年生から高校2年生の男女およびその親203組を対象に分析を行った結果、以下のことが明らかになった。(1)中学1年生から高校生2年生におけるセルフケア実践は、活動・休息、タバコ・酒、学校の規則に年齢とともに低下し、健康逸脱と危険回避においては年齢による違いが認められなかった。(2)思春期児のセルフケア実践は親のセルフケア支援との間に弱い関連が認められた。