hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超原子価ヨウ素化合物の分子設計と医薬品の開発

超原子価アルケニルヨーダン及びアルキニルヨーダンの抗菌活性などを調べ、抗真菌化学療法剤や抗癌剤を開発することが目的である。種々のアルケニル、アルキニルヨーダンを合成してその抗菌活性を調べたところ、直鎖のオクチル基を有するアルケニルヨーダンやアルキニルヨーダンが白癬菌やMicrosporumに対してアゾール系抗真菌剤であるケトコナゾールに勝るとも劣らない活性を示すことを見出した。アルキニルヨーダンのDNA切断活性も検討した。切断強度の測定には超螺旋構造を持つプラスミドCoI EI DNAを用い、プラスミドDNAの構造変化を観測できる電気泳動法で測定した。アルキニル基の炭素数が10のアルキニルヨーダンが強いDNA切断活性を示したが、側鎖の炭素数を減らしたエチニル及びプロピニルヨーダンがより強い活性を示すことが明かとなった。エンジイン系構成物質は、強力な抗がん活性と特異な化学構造を有することから、多くの注目を集めている。その作用機作として、エンジイン部分からの炭素ラジカルの発生を発端とするDNAの切断という機構が推定されている。有用な人工エンジインモデルの開発のため、エン部分に芳香環を持つ化合物を設計し、分子内水酸基による環形成反応をトリガーとするモデル、エステルの加水分解をトリガーとするモデル、およびビタミンB6補酵素との反応によりビラジカルを生成するモデルを開発した。著者等の超原子価ヨウ素-ケイ素交換反応を活用して、アルキニルトリメチルシランからアルキル側鎖の長さの異なるアルキニルヨーダン(アルキル側鎖数117)を選択的に合成し、その抗真菌活性を比較検討した。寒天希釈法を用いて最小発育阻止濃度(MIC)を測定したところ、アルキニル基の炭素数が10のアルキニルヨーダンがカンジダ菌やクリプトコッカス菌等の酵母状真菌に対して最も強い抗菌力(MIC:3.13-12.5μg/ml)を示した。白癬菌(紙状菌)に対しては、炭素数が811のアルキニルヨーダンが強い抗菌活性(MIC:6.25-12.5μg/ml)を示した。アルキル側鎖が環状のアルキニルヨーダンも同様に幅広い抗菌スペクトルを示した。なお、アルキニルヨーダンの対アニオン(Et_2NCS_2-,(PhO)_2PO_2-,BF_4-,Ar_4B-,TsO-等,)の効果を調べるために、まずそれらの合成について種々検討したところ、合成の容易さ、塩の安定性等からBF_4が最も優れていることが明らかとなった。以上のように、アルキニルヨーダンにおけるアルキル側鎖の最適化を検討して、カンジダ菌、クリプトコッカス菌、白癬菌等に対してケトコナゾールに勝るとも劣らない活性を示すアルキニルヨーダン(n=8)を見出すことができた。アルキニルヨーダンのDNA切断活性についても検討した。この場合にもアルキニル基の炭素数が10のアルキニルヨーダンが最も強いDNA切断活性を示すことが明かとなった。超原子価アルキニルヨードニウム塩やアルケニルヨードニウム塩の抗菌活性を調べ、化学構造と活性の相関を基盤とする、新しい抗真菌剤の分子設計を実施して、抗真菌化学療法剤を開発することが目的である。本年度は、分子内に炭素-炭素2重結合を有する超原子価アルケニルヨードニウム塩を合成して、その抗菌活性を調べた。種々のアルケニルヨードニウム塩の中で、直鎖のオクチル基を有するアルケニルヨードニウム塩が白癬菌やMicrosporumに対してアゾール系抗真菌剤であるketoconazoleに勝るとも劣らない活性を示すことを見出した。ただし、酵母およびAspergillusに対する杭菌活性は弱かった。

β位に酵素置換基を有するエノールラクトン系アルケニルヨードニウム塩の抗菌力は、糸状菌のTrichophytonとMicrosporumに対してそのMICが100μg/mlと弱いものであり、酵母に対しては抗菌力は認められなかった。β位にベンゼンスルホニル基を有するアルケニルヨードニウム塩は、糸状菌のTrichophytonとMicrosporumに対して中程度の抗菌力を示した。超原子価ヨウ素原子上の配位子の効果についても種々検討したところ、パラトルエンスルホニルオキシ基がBF_4と比較して、同等の抗菌活性を示すことも明かとなった。以上のように、強い抗菌活性を示すアルキニルヨードニウム塩やアルケニルヨードニウム塩を見出すことができたので、マウス実験的カンジダ感染モデルを用いて実施する11年度のin vivo抗菌力試験が大いに期待される。アルキニルヨーダンのDNA切断活性についても検討した。切断強度の測定には超螺旋構造を持つプラスミドCoI EI DNAを用い、プラスミドDNAの構造変化を観測できる電気泳動法で測定した。in vitro抗菌力試験において優れた活性を示した超原子価アルケニルヨーダン及びアルキニルヨーダンを用いて、マウス実験的カンジダ感染モデルによるin vivo抗菌力試験を実施した。Candida albicansTIMMo239をICR系雄性マウスに静脈内注射し、その後ヨードニウム塩を腹腔内投与する。菌感染後12日間のマウスの生存率を観察して、その生存率の推移で効果を判定した。いずれのヨーダンにおいても未治療対照群と比較してその生存率に大きな差は見られなかった。アルキニルヨーダンのDNA切断活性も検討した。アルキニル基の炭素数が10のアルキニルヨーダンが強いDNA切断活性を示したが、側鎖の炭素数を減らしたエチニル及びプロピニルヨーダンがより強い活性を示すことが明かとなった。エンジイン系抗生物質は、強力な抗がん活性と特異な化学構造を有することから、多くの注目を集めている。その作用機作として、エンジイン部分からの炭素ラジカルの発生を発端とするDNAの切断という機構が推定されている。有用な人工エンジインモデルの開発のため、エン部分に芳香環を持つ化合物を設計し、分子内水酸基による環形成反応をトリガーとするモデル、エステルの加水分解をトリガーとするモデル、およびビタミンB6補酵素との反応によりビラジカルを生成するモデルを開発した。
音声言語情報処理技術を応用した中国語教育支援システムの開発研究

本年度は以下のような研究を実施した。初級中国語運用能力の向上を支援するために、音声情報処理技術を応用してコンピュータ支援型中国語学習(CALL)システムの構築を行なった。研究を推進するために必要な分析対象の中国語教育用の音声データの収集、編集は、実際に学習者がCALLシステムを利用する場合の音声環境を考慮して、防音に考慮した録音スタジオだけではなく、実環境のCALL教室のブースを利用して行った。また、CALL教室のブースも隣席との防音壁や隔離衝立のないオープンな録音空間で隣席でのノイズをカットしない状況で録音を実施した。これらは、中国語教育の現場での音声分析に適する様に、環境雑音や入力音声のプレ等にも安定した出力を可能にし、声調の明示化やピッチ表示機能の強化を図る研究の一環として実施したものである。また、インフォーマントの発音面での対応に関しては、調音面での研究をさらに発展させるために、実験音声学の研究成果を導入することによって、調音機構の特性に基づいた音声分析に検討を加えた。フォルマント構造等の提示の明瞭化の研究も継続して実施したが、学習者のターゲット音声のフォルマント構造やスペクトログラムなどを瞬時に提示し、教室での環境雑音等の悪条件下でも安定した出力が期待できるようなシステムの開発を行なった。これらは、フォルマント構造が大きく関与する母音を中心に研究を推進した。また、中国語の発音習得時のもう一つの課題である子音の有気音対無気音の対立の学習に関しても、聴覚的なモニタリングだけではなく、視覚的にも習得状況が確認できるように開発研究を推進した。上記の研究の成果を待って、音声情報処理技術を応用したコンピュータ支援型中国語学習(CALL)システムを実際に開発した。今後は希望する教育・研究期間に提供し、さらなる発展をはかりたい。本研究では、日本人学習者の中国語のコミュニケーション能力向上を目指して、音声言語情報処理技術を応用した次世代知的CALL(コンピュータ支援型語学教育)による中国語教育支援システムを開発することを目的とした研究を推進した。近年、ダイナミックに発展する中国経済の影響もあって、我が国における中国語学習者は激増しており、益々増加する傾向にある。そこで、中国語教育にも、教育指導がインタラクティブに可能で、ある程度自動化を図ることができるコンピュータ支援型教育(CALL)を導入して、各学生のニーズに応じた指導を行うことを目指して、次世代知的コンピュータ支援型中国語学習(CALL)システムの開発に関連し、初級中国語運用能力の向上を支援するために、応用言語学、外国語教育、音声学、第二言語習得論、音声情報処理、言語情報処理、マルチメディア情報処理等の関連文献や視聴覚資料を収集すると共に検討・討議を行なった。内外の先進的なCALL開発事例についての調査を実施し、現状および問題点を分析した。オリジナルなコンテンツ開発を目指して、協力して、良質で多様な異文化理解、異言語体験が可能なマルチメディア教材の開発を進めた。中国語教育支援システムの構築に適したソフトウェアの開発に関する検討を進め、研究を推進するための準備段階として必要な分析対象の中国語教育用の音声データの収集、編集を行なった。中国語母語話者(北京官話)の声調(四声)の分析・認識実験を通じて、日本人学習者の発音の分析を行った。コミュニケーション能力の向上を目指して、中国語音声言語の受信能力と発信能力の両者の養成と改善を目指したCALLシステムの開発の基礎的研究を行った。本研究では、日本人学習者の中国語コミュニケーション能力の向上を目指して、音声情報処理技術を応用した次世代型のマルチメディア対応のCALL(コンピューター支援型語学教育)による中国語教育支援システムを開発することを目的として研究を推進した。基礎面での研究としては、中国語母語話者のモデル音声の収録と声調分析を進めると共に、日本人初級学習者の学習音声収録を行ない、誤り分析などを行なった。また、日本人学習者が自分の発音をモデル発音と比較して自己分析できるように、中国語母語話者の音声および発音時の顔面映像をCALLシステム内に提示が可能な中国語発音教示システムの開発を進めた。映像に関しては、四声発音時の正面画像と側面画像を同時に提示できるようなシステムの構築を進めた。さらに学習者の音声の分析結果を提示できるようなシステムのプロトタイプの構築を進めた。学習者の発音に関しては、特に、中国語母語話者の普通話の声調(四声)の習得に重点を置いて開発を進めた。コンテンツ開発に関しては、オリジナルなマルチメディア中国語CALL教材に適したコンテンツ開発を目指して、中国でも直接動画や静止画を取材、撮影するなど良質で多様な異文化理解、異言語体験が可能なマルチメディアデータを収録、編集、開発を進めた。ダイナミックに発展する中国経済の影響もあって、わが国の中国語学習者の数は益々増加する傾向にあるので、教育指導がインタラクティブに可能で、ある程度自動化をはかることができるコンピューター支援型中国語教育システムを構築して、各学生のニーズに応じたきめ細かい指導を行なうことを可能にする本システムの開発研究は、中国語教育の多様性に貢献する重要な課題の一つであり、学術的にも社会的にも意義が大きいものである。

これらは、中国語教育の現場での音声分析に適する様に、環境雑音や入力音声のプレ等にも安定した出力を可能にし、声調の明示化やピッチ表示機能の強化を図る研究の一環として実施したものである。また、インフォーマントの発音面での対応に関しては、調音面での研究をさらに発展させるために、実験音声学の研究成果を導入することによって、調音機構の特性に基づいた音声分析に検討を加えた。フォルマント構造等の提示の明瞭化の研究も継続して実施したが、学習者のターゲット音声のフォルマント構造やスペクトログラムなどを瞬時に提示し、教室での環境雑音等の悪条件下でも安定した出力が期待できるようなシステムの開発を行なった。これらは、フォルマント構造が大きく関与する母音を中心に研究を推進した。また、中国語の発音習得時のもう一つの課題である子音の有気音対無気音の対立の学習に関しても、聴覚的なモニタリングだけではなく、視覚的にも習得状況が確認できるように開発研究を推進した。上記の研究の成果を待って、音声情報処理技術を応用したコンピュータ支援型中国語学習(CALL)システムを実際に開発した。今後は希望する教育・研究期間に提供し、さらなる発展をはかりたい。
口腔悪性黒色腫新治療薬の開発-PDE1阻害剤の臨床応用を目指して

今年度は、当科で樹立・継代している悪性黒色腫細胞株MAAを使用し、担癌モデルマウスを作製した。しかし、骨転移、肺転移はみられなかったため、高転移悪性黒色腫細胞株A375SMを入手した。A375SMは肺、骨にかなり高率に転移することが知られているが、PDEの発現については明らかではない。PDE1には、PDE1A、PDE1B、PDE1Cの3つのisoformが報告されているため、PDE活性測定とdigital PCRによるmRNA発現の確認を行った。その結果PDE1活性とPDE1C mRNAの発現を確認した。これは、MAAの、PDE1発現の特徴と一致していた。今後、A375SM cellを使用し、研究を進める予定である。当科で樹立・継代している悪性黒色腫細胞株MAAを使用し、担癌モデルマウスを作製したが、骨転移、肺転移はみられなかった。そこで、高転移悪性黒色腫細胞株A375SMを入手した。A375SMは肺、骨にかなり高率に転移することが知られているが、PDEの発現については明らかではなくその確認が必要であった。そのため、研究計画に変更が生じたがA375SMはPDE1を発現しており、今後当初の研究計画に沿って進めていく予定である。今後は、A375SM cellを使用して悪性黒色腫の肺・骨転移モデルマウスを作製し、sildenafil等のPDE1阻害効果を持つ薬剤が転移抑制効果を持つかどうかを検討する。高転移悪性黒色腫細胞株A375SMにおけるPDEの発現について確認が必要であったため、当初予定していた学会発表は平成30年度は行わなかった。生じた次年度使用額は、転移モデルマウス作製のための動物購入費に当てる。
英語圏における日本アニメ作品研究とその批評的主題の再考察

英語学術圏における日本アニメ研究はその比較的短い歴史にもかかわらず、多くの重要な成果をあげている。なぜ特定の作品が古典化され、特定のクリエーターが作家という特権的な地位を与えられるのか。なぜアニメ研究において「日本的なもの」が意味のある主題として受け入れられたり、逆に過剰な批判を受けたりするのか。これらの問いに答えるために、過去20年間に英語圏で出版されたアニメ研究書や学術論文を精査し、アニメ研究全体の中で作品批評が果たす役割や、批評の理論的骨格の歴史的変化を明らかにする。さらに日本のアニメ研究や批評との比較を通じて、より普遍的なアニメ作品研究の可能性を探っていく。
FABP分子群の細胞内シグナル伝達制御機構の解析

本申請では、FABP遺伝子ノックアウトマウスおよび各種培養細胞への強制発現系を用いて、FABP分子群の細胞内シグナル伝達系の制御の分子メカニズムについて、脂肪酸代謝に焦点を当てながら検証を加えた。その結果、(1)表皮型FABP分子が、マウス表皮細胞においてリノール酸の代謝制御を介して、早期分化過程に関与していることが判明した(Ogawa et al., J Invest Dermatol 2011)。(2)脳型FABPが、アストロサイトの増殖制御にn-3系不飽和脂肪酸代謝の制御を介して関与していることが判明した(Sharifi et al., Histochem Cell Biol 2011)。FABP分子群は、リガンドである脂肪酸の脂肪酸代謝物の細胞内取り込み・輸送・代謝の調節などを介して様々な細胞機能に関わっていると考えられている。本年度の研究では、FABP遺伝子ノックアウトマウスおよび各種培養細胞への強制発現系を樹立し、これらを用いてFABP分子群の細胞内シグナル伝達系の制御への関与とその機構、脂肪酸代謝物であるエイコサノイドの産生系への関与と活性の制御、に焦点を当てながら検証を加えた。その結果、(1)脳型FABP欠損アストロサイトでは、分裂能の低下が起こっていることが明らかになった(投稿準備中)。(2)表皮型FABP分子が、マウス表皮細胞においてリノール酸の代謝制御を介して、早期分化過程に関与していることが判明した(投稿中)。(3)心臓型FABP分子が、マウスアストロサイトの脂肪酸代謝を介して、ドーパミン受容体の活性調節に関与していることが明らかになった(Shioda et al., J Neurosci, 2010)。(4)表皮型および脂肪細胞型FABP分子が、マウス胸腺において胸腺細胞の分化に主要な役割をもつ胸腺ナース細胞に特異的に発現し、胸腺細胞の成熟に関与している可能性を見出した(投稿準備中)。以上の結果について、各種FABPがいかなる細胞内シグナル伝達機構を制御することで、細胞機能の発現を担っているのかについて、免疫沈降法やyeast two hybrid法などを用いながら検討を加えている。本年度の研究では、FABP遺伝子ノックアウトマウスおよび各種培養細胞への強制発現系を用いて、FABP分子群の細胞内シグナル伝達系の制御への関与とその機構、脂肪酸代謝物であるエイコサノイドの産生系への関与と活性の制御、に焦点を当てながら検証を加えた。その結果、(1)表皮型FABP分子が、マウス表皮細胞においてリノール酸の代謝制御を介して、早期分化過程に関与していることが判明した(Ogawa et al.,J Invest Dermatol 2011)。(2)脳型FABPが、末梢リンパ臓器の支持細胞であるFRCに局在し、リンパ球の成熟および活性化を制御している可能性を示した(Tokuda et al., Histochem Cell Biol 2010)。(3)表皮型および脂肪細胞型FABP分子が、マウス胸腺において胸腺細胞の分化に主要な役割をもつ胸腺ナース細胞に特異的に発現し、IL-7などの胸腺細胞分化制御において重要なサイトカインの分泌を制御していることを示した(投稿準備中)。以上の結果について、各種FABPがいかなる細胞内シグナル伝達機構を制御することで、細胞機能の発現を担っているのかについて、現在免疫沈降法やyeast two hybrid法などを用いながら検討を加えている。脂肪酸結合タンパク(FABP)分子ファミリーは、脂肪酸の細胞内標的部位への輸送を介して、様々な細胞機能を発揮する。本研究では、FABP分子の新規の細胞機能について検証するとともに、その作用機序について、主に細胞内シグナル伝達系の制御と、エイコサノイドの産生および活性の制御、の観点から検討を行った。研究成果とその意義について以下に示す。1.FABP5(表皮型FABP)が、リノール酸代謝産物である13-HODEの合成系を制御することにより、13-HODEによるNFkBシグナルの活性制御を介して、ケラチノサイトの早期分化に関与することを明らかにした。これにより、FABP5を標的にしたヒト乾癬病態への診断および治療的アプローチに対する新たな端緒が開かれた。2.FABP7(脳型FABP)が、成熟期マウス大脳皮質のオリゴデンドロサイト前駆細胞およびアストロサイトに局在し、アストロサイトの分裂制御を介して、神経外傷時のグリア瘢痕形成に関与することを明らかにした。これによりFABP7を標的にしたグリア瘢痕制御および種々の神経疾患治療への新たな展開が示された。3.FABP4(脂肪細胞型FABP)とFABP5が、胸腺の支持細胞である胸腺

上皮細胞に異なる局在パターンを示し、さらにFABP4は胸腺のリンパ球選択に重要な胸腺ナース細胞に特異的に発現することが明らかとなった。またFABP4およびFABP5が、胸腺上皮細胞が産生するサイトカインIL-7の産生に関与する可能性があることを明らかにした。胸腺上皮細胞における脂質代謝の意義については未だ不明であり、Tリンパ球成熟過程への新たな分子基盤を提示した。4.FABP5が皮脂腺に非常に高い局在を示し、皮脂腺細胞の分化およびホロクリン分泌過程に関与することを明らかにした。さらにFABP5ノックアウトマウス由来の皮脂成分は、野生型に比べて脂質構成に変化があることを突き止めた。これらの結果は、FABP5が、皮脂腺細胞の分化や、皮脂の分泌制御を介して、皮膚の保湿や皮脂が持つ抗菌作用などに関与する可能性を示すものである。
ジルコニウム同位体を利用したピグミー双極子共鳴の系統的研究

本研究の目的は、近年新しく発見された原子核の電気双極子共鳴であるピグミー双極子共鳴(PDR)の発達過程をジルコニウム同位体に着目した測定を行なって確かめることと、ピグミー双極子共鳴の構造を観測する手法の開発を行なうことであった。ジルコニウム同位体のPDR測定については、PDRの強度発達が理論的に予想されている励起エネルギー4MeVから7MeV付近を測定するための開発が完了し、2015年5月から6月にかけて現在実験を実施中である。PDRの構造観測手法の開発については、実際に設置する検出器に対するバックグラウンドの評価を行ない、このバックグラウンドに対する遮蔽体や標的を設置する真空槽を製作した。本研究の目的は、近年新しく発見された原子核の電気双極子共鳴であるピグミー双極子共鳴(PDR)の発達過程をジルコニウム同位体に着目した測定を行なうことで確かめることと、超前方陽子非弾性散乱反応とガンマ線同時測定法を組み合わせた新たなピグミー双極子共鳴構造観測手法の開発を行なうことである。これまで実験的証拠が乏しくその実態が謎に包まれてきたPDRの構造研究を、本研究により大幅に前進させることができる。本年度の目標は、ジルコニウム同位体においてPDRの発達が予想される励起エネルギー領域の測定を高精度で行なうための陽子非弾性散乱実験手法の改良と、ガンマ線測定に使用するゲルマニウム半導体検出器の単体テスト及び架台の設計であった。陽子非弾性散乱実験手法の改良については、300MeVのエネルギーの陽子ビームを用いて、検出器の配置及び磁気スペクトロメーターの磁場のかけ方を改良することにより、バックグラウンドの比較的少ない実験ができることが判明した。また、スペクトロメーターに散乱陽子が入射する部分に設置されるコリメーター付近を改良することにより、さらにバックグラウンドを減らすことができる可能性があることがわかった。これらにより、目的の実験を本年度に行なうための準備が整った。ゲルマニウム半導体検出器の単体テスト及び架台の設計については、単体テストを2013年度の9月に、測定に必要不可欠なデータ収集系のテスト実験を2013年度2月に実施し、おおむね測定が可能であることがわかった。検出器架台の設計は現在も進行中であるが、本年度の5月に行なうテスト実験の結果を用いて最終案を決定する予定である。これまで実験的証拠が乏しくその実態がなぞに包まれてきたPDRの構造研究を、本研究により大幅に前進させることができる。本年度の目標は、ジルコニウム同位体である、92Zr, 94Zr, 96Zrの三核種について超前方陽子非弾性散乱実験を行ない、PDR強度分布測定を実施することと、陽子非弾性散乱の崩壊ガンマ線同時計測法の試行実験を行なうことであった。陽子非弾性散乱実験実施については、2015年度の5月に実験を実施できることが確定している。申請時の計画書の通り、実験結果の解析は半年を予定し、2015年度中に成果をまとめる予定である。ガンマ線同時計測法の試行実験は、2014年5月と2014年7月に実施した。これまでに良く調べられている炭素標的の励起準位からのガンマ線を測定し、本実験で想定される実験条件において発生するバックグラウンドに比べて、十分測定が可能であることがわかった。また、試行実験から得られた結果から、バックグラウンドに対する具体的な遮蔽体及び標的を真空内に設置するための真空槽の形を設計した。真空槽は2015年の6月に完成し、これを用いて2015年度末に本実験を行なう予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。ジルコニウム同位体に着目したPDRの発達測定については、昨年度で高精度実験の改良がおおむね完了し、本年度に実験を行なうための準備が整った。申請時の計画に沿って進展していると言える。超前方陽子非弾性散乱反応とガンマ線同時測定法を組み合わせた新たな手法の開発については、検出器の架台設計が遅れているものの、本年度に実施を予定している解析手法の確立に必要不可欠なデータ収集系の準備が予定通り進んでおり、本年度の進行が大幅に遅れることはないと判断した。本年度は、ジルコニウム同位体のPDR発達測定を行なうとともに、超前方陽子非弾性散乱反応とガンマ線同時測定の解析手法の確立を行なう。
メタボリック症候群の治療抵抗性・脂肪細胞機能に関連する新規細胞因子の探索

ヒトの脂肪細胞の発生・分化・死を知ることは、メタボリック症候群の病態解明や治療法の確立につながることが考えられてきた。代謝疾患患者から樹立したiPS細胞株を妥当な分化系に適用することで、疾患の病態生理を解明することが可能と考えられている。利用可能なヒトの前駆脂肪細胞ー成熟脂肪細胞分化系の確立、肥満症での疾患iPS細胞樹立により、ヒト脂肪細胞の分化・成熟過程での生理活性物質やマーカーを知ることにより、メタボリック症候群において関連のより強い遺伝素因、分子生物指標の検索・疾患解析が可能となる。本研究では、疾患iPS細胞の解析のため、PPARγ遺伝子発現を蛍光によりモニタリング可能なヒトiPS細胞を用いて、未分化状態からPPARα/β陽性の脂肪細胞を約1ヶ月間の培養により得られる系を構築した。さらに、脂肪蓄積に関連する白色脂肪細胞、エネルギー消費に関連する褐色脂肪細胞などへの分化誘導により減量抵抗性の指標となる因子の検索、肥満症症例からの疾患iPS細胞を樹立することによる、脂肪細胞分子マーカーや生理活性物質と肥満症に関連する遺伝子との関連について網羅的な解析を行い検討を行っていく必要がある。肥満はエネルギー摂取量・消費量、脂肪組織への易蓄積性により規定される。肥満者各人の減量効果には差異があるが、この減量治療効果や治療抵抗性には生活習慣と遺伝素因が関与していると考えられている。遺伝子変異を有する肥満モデル動物や、負荷飼料を用いた実験より遺伝子と環境因子の肥満度に与える影響について長期的な観察を行っている。遺伝子と環境因子のエピジェネティクな変化については、疾患iPS細胞のマウスへの移植など、さらなる検討が必要であると考えられる。肥満症症例からのサンプリングおよびiPS細胞樹立への準備が遅れているため。肥満症症例からのiPS細胞の樹立と解析を行う予定である。遺伝子変異を有する動物や肥満モデル動物を用いた実験においても、解析をすすめる。一般住民コホートと肥満症コホート集団において症例対照前向き研究を行い、肥満症・メタボリック症候群(MetS)の減量効果・治療抵抗性を規定する候補遺伝子を同定することにより、個々の遺伝素因に応じた食事・運動・薬物療法の選択(オーダーメイド医療)の確立を目指すことを目的としている。1.申請者施設および協力施設における肥満症コホート集団を対象に各評価項目に関するデータベースの構築を行った。2.肥満の遺伝素因(SNPs)の検索:(1)吹田コホート:吹田市一般住民より無作為抽出の1180例を対象に、同意取得者のDNAにて、肥満関連候補遺伝子をTaqMan法で網羅的に遺伝子型タイピングを実施した。男女別に5歳年齢階層別に分け、各層のBMIの第1四分位の和集合を対照群、第4四分位の和集合を症例群とし、SNPとの関連性の解析を行った(1次スクリーニング)。(2)肥満症コホート:申請者施設および協力施設における肥満症例(BMI≧25)と一般集団を対象に統計的に有意な遺伝子のSNPsについてタイピングを実施し比較検討を行った(2次スクリーニング)。3.現在までの減量治療反応性との関連を検討:MetS/CVD関連ホルモンと各肥満関連SNPsの影響を、日本肥満学会肥満症治療ガイドラインに基づいた食事療法と運動療法による減量治療を施行し、スクリーニングにより有意な候補多型として抽出された遺伝子について減量反応性(体重低下度)との関連を検討している。さらに、減量治療・治療抵抗性に関与する分子マーカーと遺伝素因についても横断解析を施行している。肥満・MetSに関連する複数の候補遺伝子について、本症例対照研究の1次スクリーニングで抽出された遺伝子のSNPsについてタイピングを終了している。2次スクリーニングにおいて有意であったSNPsのうち、インスリン抵抗性とレプチン抵抗性との関連の示唆される遺伝子について、すでに肥満症集団を対象に、遺伝素因に関するデータベースの構築を行っている。肥満症例における減量治療反応性との関連検討も進行している。現在の進捗状況について協議の上、今後の方針について協議、提案を行っており、データ収集・管理システムの更なる改善にも、助言・協力を行い、解析の方針についても協議、作業できている。本研究では、一般住民コホートと肥満症コホート集団において症例対照前向き研究を行い、肥満症・メタボリック症候群(MetS)の減量効果・治療抵抗性を規定する候補遺伝子を同定することにより、個々の遺伝素因に応じた食事・運動・薬物療法の選択(オーダーメイド医療)の確立を目指すことを目的としている。2.肥満の遺伝素因(SNPs)の検索:一般住民コホートと肥満症コホート集団よりSNPとの関連性の解析から候補遺伝子のスクリーニングを行った。3.現在までの減量治療反応性との関連を検討:MetS/CVD関連ホルモンと各肥満関連SNPsの影響を、日本肥満学会ガイドラインに基づいた食事療法と運動療法による減量治療を施行し、スクリーニングにより有意な候補多型として抽出された遺伝子について減量反応性(体重低下度)との関連を検討している。4.本年度、申請者施設および関連施設での同意取得者DNAについて候補遺伝子と既知の遺伝子の関係の解析のためスクリーニングを行い、肥満関連SNPsの影響を既知のMetSやCVDリスク指標との関係の解析のため、データベースを構築を進めている。肥満・MetSに関連する複数の候補遺伝子について、本症例対照研究のスクリーニングを行い解析をすすめることができた。疾患iPS細胞作製の準備も進んでいる。

ヒトの脂肪細胞の発生・分化・死を知ることは、メタボリック症候群の病態解明や治療法の確立につながることが考えられてきた。代謝疾患患者から樹立したiPS細胞株を妥当な分化系に適用することで、疾患の病態生理を解明することが可能と考えられている。利用可能なヒトの前駆脂肪細胞ー成熟脂肪細胞分化系の確立、肥満症での疾患iPS細胞樹立により、ヒト脂肪細胞の分化・成熟過程での生理活性物質やマーカーを知ることにより、メタボリック症候群において関連のより強い遺伝素因、分子生物指標の検索・疾患解析が可能となる。本研究では、疾患iPS細胞の解析のため、PPARγ遺伝子発現を蛍光によりモニタリング可能なヒトiPS細胞を用いて、未分化状態からPPARα/β陽性の脂肪細胞を約1ヶ月間の培養により得られる系を構築した。さらに、脂肪蓄積に関連する白色脂肪細胞、エネルギー消費に関連する褐色脂肪細胞などへの分化誘導により減量抵抗性の指標となる因子の検索、肥満症症例からの疾患iPS細胞を樹立することによる、脂肪細胞分子マーカーや生理活性物質と肥満症に関連する遺伝子との関連について網羅的な解析を行い検討を行っていく必要がある。肥満はエネルギー摂取量・消費量、脂肪組織への易蓄積性により規定される。肥満者各人の減量効果には差異があるが、この減量治療効果や治療抵抗性には生活習慣と遺伝素因が関与していると考えられている。遺伝子変異を有する肥満モデル動物や、負荷飼料を用いた実験より遺伝子と環境因子の肥満度に与える影響について長期的な観察を行っている。遺伝子と環境因子のエピジェネティクな変化については、疾患iPS細胞のマウスへの移植など、さらなる検討が必要であると考えられる。肥満症症例からのサンプリングおよびiPS細胞樹立への準備が遅れているため。1.減量治療反応性に対するMetS・心血管病関連ホルモンと各肥満関連SNPsの影響を、肥満症コホートにおいてデータベースの構築を完成させ、短期・長期的に減量効果・治療抵抗性に関与する分子生物指標と遺伝素因を明らかにする。2.PTP1B遺伝子のメチル化やレプチン受容体遺伝子多型の肥満・減量効果との関連解析を行う。3.PTP1BのMetS、炎症、動脈硬化、発癌に関わる影響をin vitroおよび動物レベルにおいて検討する。4.肥満症集団において同意取得者からiPS細胞を樹立する。さらに疾患iPS細胞ライブラリーの構築と解析を行う。以上よりPTP1B遺伝子を含む肥満関連SNPsと既知のMetSやCVDリスク指標との関係も網羅的に解析を施行し、短期・長期的に減量効果・治療抵抗性に関与する生理活性物質と遺伝素因を明らかにすることにより、その部位を標的とした診断・治療・創薬などの臨床的応用を目指す。以上について、得られた結果を取りまとめて、成果の発表を行う。1.肥満関連SNPsの影響を既知のMetSやCVDリスク指標との関係の解析をデータベースより行う。候補遺伝子のメチル化と治療抵抗性との関連解析を行う。
ジョセフソン接合を用いたテラヘルツ波の検出及び新規アプリケーション応用

テラヘルツ波の広帯域、高速、高感度検出を目指し、ジョセフソン接合を用いた検出器を開発し、その評価を行うことが本研究の同的である。特に交流ジョセフソン効果を用いた電磁波の電界検出により、テラヘルツ波の広帯域・高速検出を目指した。単色化された狭帯域のマイクロ波・ミリ波に対するジョセフソン接合の応答はこれまで詳しく調べられているが、広帯域パルス電磁波に対するジョセフソン応答特性はほとんど調べられていなかった。私は前年までの研究で、ジョセフソン接合に広帯域テラヘルツパルスを照射した場合の電流電圧特性の変化は、交流ジョセフソン効果による電界応答が支配的であることを示してきた。本年度は、周波数帯域の異なるテラヘルツパルスに対するジョセフソン接合の応答を詳細に調べた。周波数帯域の異なる広帯域テラヘルツパルス光源として、スパイラル型、ボウタイ型と、異なるアンテナ構造をもつ光伝導アンテナを利用した。スパイラル型アンテナから放射されるテラヘルツパルスのパルス幅は、ボウタイ型アンテナから放射されるTHzパルスのパルス幅よりも1桁以上大きく、数10psecに及ぶ。また、メタルメッシュフィルターを用いて、テラヘルツ波の帯域を制御し、ジョセフソン接合の応答の変化を観測した。これらの結果を、RSJモデルに基づいた理論式で解析した結果、ジョセフソン接合の特性周波数が応答特性に大きく影響を与えており、これよりも高い周波数成分では特性が極端に悪くなり、広帯域検出にIcRn積の改善が必要であることが分かった。テラヘルツ(THz)波は、次世代の通信、エレクトロニクス領域の周波数帯をカバーすること、多くの物理現象がこのエネルギー領域に存在することから、極めて重要な周波数領域であり、多くの光源が開発されつつある。しかし、そのように多様化しつつあるTHz波光源について、統一的尺度で適切に評価する手段は存在していない。そのため、我々は新しいTHz光源の評価手段を確立することを目的として、高温超伝導体ジョセフソン接合を用いたテラヘルツ波検出器の開発を軸とした研究を行っている。昨年度の研究成果のひとつとして、新しいTHz波光源としての有機非線形結晶の評価を行った。具体的には、新たなTHz波光源として注目を集めつつある有機非線形結晶である、4-dimethylamino-N-methyl-4-stilbazoliumtosylate(DAST)及び4-dimethylamino-N-methy1-4-stilbazolium p-chlorobenzene sulfonate(DASC)に対して、波長にわずかに異なる二つの1.2μm帯Cr:Forsteriteレーザーを照射することでTHz波を差周波発生させ、発生したTHz波を、siボロメータを用いて検出し、発生THz波の帯域や強度を測定した。その結果として、従来DAST及びDASC結晶の励起光源として用いられてきた1.5μm帯のレーザーではなく、1.2μm帯のレーザーを励起光源としても、これらの有機非線形結晶は十分THz波光源として、使用可能であることや、結晶の種類や厚みの違いにおける、強度や帯域の変化を明らかにした。当初の計画では、新しい有機非線形結晶等を利用したTHz差周波発生システムを構築し、評価するだけにとどまらず、ジョセフソン接合を用いたTHz検出器での検出に成功する段階まで進展する予定であったが、現段階では、そこまで進展していないため。本研究の今後の推進方策としては、高温超伝導体ジョセフソン接合を用いたTHz波検出器の評価として、異なる周波数帯域を持つ超短THzパルスに対する応答の変化を測定し、周波数帯域と検出器の応答の関係性の体系化を試みる。また、有機非線形結晶よりも低周波領域でのTHz波発生が可能なLiNb結晶からのTHz差周波発生の、ジョセフソン接合での検出を試みる。
磁場中凝固プロセスの開発と機能性組織の創成

本課題では、磁場を利用した機能性組織形成を目指し、溶融・凝固プロセスの開発を目指している。凝固・熱処理前の初期組織に注目し、非平衡組織を利用した固液共存状態の実現、過飽和固溶体からの粗大化過程に強磁場を印加して、配向組織が形成できることを明らかにした。これらの成果をもとに、粗大化過程における配向組織形成機構の解明ならびにモデル化を行った。粗大化により結晶が成長する過程での配向組織が形成されるモデルとして、磁気エネルギーを含めた各相の熱力学的関係と拡散による変態を考えた。つまり、界面エネルギーに起因する曲率効果と結晶方位と磁場方向で決まる磁気効果が競合した状態で粗大化が進むことになる。Bi-Mn合金系において配向組織が形成された実験結果は、磁気エネルギーを考慮した粗大化モデルに説明できた。さらに、常磁性体や反磁性体であるセラミックスにおいても焼結過程(粗大化)において配向組織が形成される機構についても説明できることを明らかにした。また、結晶磁気異方性だけでなく、ローレンツ力を利用することにより、配向した組織が形成できることも明らかになった。例えば、偏晶系Al-In合金では、円柱状のロッドが規則的に配列した組織が磁場中一方向凝固により形成された。さらに、静磁場中レビテーション法を用いて、過冷融液からの凝固過程における組織制御についても検討し、静磁場により柱状晶、等軸晶などの組織制御ができる可能性を示した。本研究では、凝固・熱処理前の初期組織に注目し、非平衡組織を利用した固液共存状態の実現、過飽和固溶体からの粗大化過程に強磁場を印加して、配向組織の形成を行う点がプロセスの特徴である。非平衡組織の加熱による配向組織形成は通常の凝固プロセスとは違い、選択的な加熱によりその領域が平衡相に変態しながら配向組織を形成することができる。素材の製造だけでなく、直接デバイス化につながる配向組織形成を可能とする凝固プロセスは過去にない。また、配向過程で、配向部分のみが相変態しているため、配向部分はマトリックスと異なる物性を付加させることができることも特長である。1)BiMn化合物をはじめとした磁性材料を用いて、レーザーを利用した非平衡相・組織からの局所加熱による微細領域の配向組織形成を行うための磁場中加熱装置を試作した。2)数mm程度の比較的大きな領域のレーザー照射により、レーザー照射による部分的な非平衡相組織からの変態と晶出相の配向組織形成条件をBiMn化合物などを用いて実験的に明らかにした。3)開発した装置により、空間分解能をミクロンオーダーまで向上できる半溶融凝固の手法を開発した。照射条件による数10ミクロンの領域で半溶融状態が実現できることが明らかになった。4)微小域を磁気的に配向させた組織の評価に磁気力顕微鏡を用いた。その結果、磁気異方性により配向した組織を磁気力顕微鏡で観察することが可能であることが分かった。昨年度には、1)レーザーを利用した磁場中加熱装置を試作し、2)レーザー照射による部分的なBi-Mn系非平衡相組織からの変態と晶出相の配向組織形成条件を実験的に明らかにしたが、本年度はこれらの課題とともに、配向組織の形成機構、特に固相中の配向組織形成機構について検討を行った。サブミクロンオーダのBiMn化合物が均一に分散した急冷凝固組織を初期組織として、10Tまでの磁揚中でアニールした(アニール温度は、Bi-BiMn共晶温度以下)。

初期組織ではBiMn化合物の配向が見られなかったのに対して、8時間程度アニールした試料では印加磁場方向にBiMn化合物のC軸が配向する現象が観察された。さらに、磁場中で48時間アニールするとC軸の配向は顕著になった。すなわち、配向のない初期組織(急冷凝固組織)から磁場を印加した状態で固相状態でアニールすると、化合物粒子の粗大化過程で磁気異方性エネルギーにより配向組織が形成できることが明らかになった。この現象は、粒子成長の駆動力として、界面エネルギーだけでなく結晶磁気異方性エネルギーが作用することを実験的に示しており、結晶磁気異方性エネルギーによる回転トルクにより結晶が回転して配向組織を形成する機構以外にも磁気効果を利用した配向組織形成が可能であることを示している。本課題では、磁場を利用した機能性組織形成を目指しており、それを実現するための溶融・凝固プロセスの開発を目指している。昨年度までに、凝固・熱処理前の初期組織に注目し、非平衡組織を利用した固液共存状態の実現、過飽和固溶体からの粗大化過程に強磁場を印加して、配向組織が形成できることを明らかにした。これらの成果をもとに、粗大化過程における配向組織形成機構の解明、ならびにモデル化、さらにレビテーショシ法などを利用した静磁場による凝固組織制御について検討した。粗大化により結晶が成長する過程での配向組織が形成されるモデルとして、磁気エネルギーを含めた各相の熱力学的関係と拡散による変態を考えた。つまり、界面エネルギーに起因する曲率効果と結晶方位と磁場方向で決まる磁気効果が競合した状態で粗大化が進むことになる。曲率効果と磁気異方性エネルギーを考慮した化合物の自由エネルギーを考えることにより、粗大化する化合物粒子周辺の溶質の平衡濃度を、曲率半径、磁場と容易磁化方向のなす角度の関数をして与えるモデルを考えた。マトリックス中における濃度差を駆動力として、粗大化過程のモデル化を行った。計算結果によると、粗大化前の初期結晶粒経がそろった系では、磁気エネルギーの寄与は顕著になり、配向組織の形成が期待される。昨年度に得られた成果であるBi-Mn合金系において配向組織が形成された実験結果は、磁気エネルギーを考慮した粗大化モデルに説明できた。さらに、常磁性体や反磁性体であるセラミックスにおいても焼結過程(粗大化)において配向組織が形成される機構についても説明できることを明らかにした。また、静磁場中レビテーション法を用いて、過冷融液からの凝固過程における組織制御についても検討し、静磁場により柱状晶、等軸晶などの組織制御ができる可能性を示した。
(和文)統合失調症の幻聴及び聴覚情報処理機構障害の解明に関する研究

統合失調症の幻聴の神経基盤を解明するために、幻聴や聴覚-視覚情報の統合に関連した神経活動を、神経生理学的手法を用いて多角的に検討した。その結果、幻聴の神経基盤に、聴覚、視覚、および聴覚-視覚統合時のγ帯域の神経同期活動の異常が関与していることを明らかにした。この結果は、今後の統合失調症の診断、治療ならびに病態解明に寄与するものと考えられる。統合失調症患者に特徴的な幻聴は、患者の正常な社会認知を妨げ、社会生活全般を脅かす大きな要因の一つである。その客観的評価は極めて困難で、治療開始時期や予後に対しても多大な影響を及ぼす。実際に多くの難治例の統合失調症患者に、重度の幻聴を認めることも知られている。本研究の目的は、全頭型脳磁図と高解像度3TMRIを用い、幻聴を有する統合失調症を対象とし、言語音に対する脳内の聴覚情報処理機構障害の神経学的基盤と幻聴の発生機序との関連を明らかにするとともに、視覚情報が幻聴時の聴覚情報処理機構に及ぼす影響を明らかにすることにある。具体的には、幻聴を有す統合失調症患者と健常者を対象に、聴覚刺激と視覚刺激を同時もしくは個々に提示した際の神経活動とその反応部位の違いを検索している。H22年度は既に、統合失調症患者25名と健常者24名の脳磁図・MRIデータの集積を行っている。現時点では予備的な解析段階ではあるものの、健常者に比べ幻聴を有する統合失調症患者では、誘発磁場ならびに時間周波数解析において、個々の情報処理はもとより聴覚情報と視覚情報の統合が障害されている傾向が認められている。H23年度以降はさらに対象者を増やした上で、より多角的な解析を詳細に行うことで、幻聴の神経基盤と、幻聴に起因する統合失調症患者の聴覚-視覚情報の統合障害の解明につながることが期待できる。これらの結果をもとに、最終的には病状の客観的評価、診断、治療や治療評価への応用を目標とする。統合失調症患者は様々な認知に関連した障害を併せ持つことが知られており、その中でも患者の正常な社会認知を妨げる大きな要因の一つが幻聴である。また統合失調症患者は、顔貌認知の障害も顕著であることが報告されており、幻聴と顔貌認知障害は結果的に患者の社会生活全般を脅かし、患者の予後をも左右する。これらの認知機能障害の客観的評価は極めて困難で見逃すことも多いため、治療開始時期や予後に対しても多大な影響を及ぼす。実際に多くの難治例の統合失調症患者に、重度の幻聴と顔貌認知障害を認めることも知られている。本研究の目的は、全頭型脳磁図を用い、幻聴を有する統合失調症と健常者を対象とし、言語音に対する脳内の聴覚情報処理障害の神経学的基盤と幻聴の発生機序との関連を明らかにするとともに、視覚情報(顔刺激)が幻聴時の聴覚情報処理機構に及ぼす影響を明らかにし、客観的に評価することにある。具体的には、(1)統合失調症患者25名と健常者24名を対象に、聴覚刺激(言語音)と視覚刺激(顔)を、個々もしくは同時に提示した際の各感覚処理機構の神経活動とその統合様式の違いを、時間周波数解析を用いて検索した。さらに、(2)幻聴を有す患者群の中でも、幻聴のon/offの判別が可能な8名について、幻聴のon状態とoff状態での言語音に対する聴覚情報処理機構の違いを、時間周波数解析を用いて調べた。最終的な結果は、(1)健常者に比べ幻聴を有する統合失調症患者では、聴覚(言語音)情報処理障害に加え、聴覚情報と視覚(顔)情報の統合が障害されていることがわかった。(2)幻聴のon状態ではoff状態に比べ、言語音に対する聴覚情報処理機構が顕著に障害されていることを見いだした。つまり本研究により、幻聴に起因する統合失調症患者の聴覚-視覚情報の統合障害の存在を発見するとともに、幻聴が認知機能ならびに脳活動に及ぼす影響をダイレクトかつ客観的に検出することに成功したといえる。
価値体系の国際比較(アジア価値観調査)

昨今「アジア的価値観」に対する関心はますますふくらみつつある。政治、経済、社会科学などの分野がそういった価値へと当然のように言及し依拠する一方、「アジア的価値」なるものに関し、包括的な調査研究が実際に行われたことは一度もなかった。こうした状況に鑑み、南山宗教文化研究所では、1996年以来、「ヨーロッパ価値観調査」グループの協力を得、ヨーロッパでこの20年ほどの間に3回実施された調査と同等の研究を遂行する可能性を模索してきた。ヨーロッパ価値観調査とは、宗教、仕事、家族、政治などに関わる諸価値を包括的に把握することを目指した、400もの調査項目からなる聞き取り調査である。我々はこの調査と協力しながら、さらにアジア独自の価値を検討する項目を加えて、ヨーロッパの調査との比較を保ちながら、いわゆる「アジア的価値観」を検討する質問表を作成した。平成13年度、作成した質問表に基づいて日本での調査を行った。この調査は中央調査社への委託によって、無作為抽出(年齢と性別は比較的考慮された)で全国から選ばれた1,000人を対象として、6月19日から7月2日にかけて実施された。平成14年度、調査分析を研究代表者および分担者のあいだで継続的に続けた。平成15年度、南山宗教文化研究所で「価値観研究」に関する国際シンポジウムの開催を決定した。そのシンポジウムに「ヨーロッパ価値観調査グループ」の代表に加えて、「世界価値観調査」の協力者二人、さらに韓国、フィリピン、台湾からの研究者、および「アフリカ価値観調査」を計画している南アフリカ共和国の研究者を招聘して、シンポジウムは平成16年1月30日から2月2日まで南山大学で開催された。シンポジウムの結果として、さまざまな価値観研究グループとの協力体制が強化され、またアジア各国での調査実施のための準備ができたことがあげられる。今度、アジアの諸国での調査を計画している。4月から2月までに、計4回の会合を開き、日本における本調査のための調査手法の最終調整を行うと共に、調査結果の分析と結果報告、また、次年度以降の計画について検討を行った。本調査は中央調査社に委託して、無作為抽出(年齢と性別は比較的考慮された)により全国から選ばれた1、000人を対象として、6月19日から7月2日にかけて実施された。この調査結果(1、000人分の調査票、調査の単純結果表、原データのフロッピー・ディスク)は7月31日に納品された。現在、役割分担(生活一般、家族、宗教、仕事、政治)に基づき、各自が調査結果の分析を続けている。本調査の分析結果の英語版は、平成15年度にハワイ大学出版局より刊行予定である。日本語版に関しては、出版社の選定を行っているところである。本年度中に、ヨーロッパと日本との調査結果の比較検討のために、「ヨーロッパ価値観調査グループ」との討議・打ち合わせを予定していたが、日程が折り合わず実施不可能であった。この会合に関しては、来年度に行う予定である。また、アジア各国における本調査実施のために、フィリピン、台湾、インドネシアのカウンター・パートと調査手法の確定に向けて協議を重ねた。また、香港、韓国、タイにおけるカウンター・パート探しも引き続き行っている。調査分析についての話し合いと今後の計画の確認のために、2003年1月に会合を開いた。

現在、それぞれの担当分野(山田真茂留、生活一般、Q1-13;フェリペ・ムンカダ、仕事、Q14-25;永井美紀子、宗教、Q26-44;藤本哲史、家庭・家族、Q45-59;ロバート・キサラ、政治、Q60-71)に基づき、調査結果の分析に取り組むと共に、論文作成に取り掛かっている。それらを取り纏め、日本語版・英語版としてそれぞれ刊行する予定である。そのため、出来上がった論文の翻訳作業を、随時専門家に依頼している。ヨーロッパと日本の調査結果の比較・共同分析を行い、併せてより強固な協力体制を築き上げるために、研究代表者キサラは2003年2月にオランダのティルバーグ大学を訪れ「ヨーロッパ価値観調査グループ」の中心メンバーと討議・打ち合わせを行った。また、研究代表者キサラがタイで、ワーキング・グループのメンバーが台湾で、それぞれカウンター・パートと協議を重ね、より綿密な打ち合わせを行った。さらに、韓国、インドネシア、フィリピンでのカウンター・パートがほぼ確定した。当初の計画通り、来年度にはアジア各国のカウンター・パートと「ヨーロッパ価値観調査グループ」のメンバーを中心に、本学で価値観調査に関する国際シンポジウムを開催する予定である。これにより、アジア各国と日本における価値観調査の継続性が保たれ、延いては「アジア価値観調査グループ」の形成が促進されると確信している。本年度、平成13年6月19日から7月2日にかけて実施された日本の調査結果の発表に向けて、研究代表者および分担者それぞれの担当分野(山田真茂留、生活一般;フェリペ・ムンカダ、仕事;永井美紀子、宗教;藤本哲史、家庭・家族;ロバート・キサラ、政治)の調査分析および論文執筆を継続して、論文の翻訳作業も進めていた。日本語版・英語版としてそれぞれ刊行するため、出来上がった論文の翻訳作業を、随時専門家に依頼した。執筆作業および研究プロジェクトの進展に関する打ち合わせのために研究者グループは三回会議を設けた。さらに、アジア各国の協力者との研究体制を形成するために、南山宗教文化研究所で「価値観研究」に関する国際シンポジウムの開催を決定した。そのシンポジウムに「ヨーロッパ価値観調査グループ」の代表に加えて、「世界価値観調査」の協力者二人、さらに韓国、フィリピン、台湾からの研究者、および「アフリカ価値観調査」を計画している南アフリカ共和国の研究者を招聘して、シンポジウムは平成16年1月30日から2月2日まで南山大学で開催された。シンポジウムの結果として、さまざまな価値観研究グループとの協力体制が強化され、またアジア各国での調査実施のための準備ができたことがあげられる。研究プロジェクトの報告書にシンポジウムでの発表論文の一部を掲載した。シンポジウムに参加できなかったインドネシアの研究者との連絡を取るために研究代表者はインドネシアを訪れ、二研究所を訪問した。
血管壁における新しい酸化ストレス関連遺伝子と転写因子の同定

本研究ではヒト大動脈cDNAライブラリーをgp91phoxの全長cDNAをプローブとしてスクリーニングし相同性のある遺伝子クローニングを試みた。約50万個のプラークをgp91phoxの全長cDNAでハイブリダイズした結果20個の陽性クローンを検出した。それらクローンのすべての塩基配列は白血球のgp91phoxと同一であり、ラット心筋、大動脈より抽出したmRNAを用いたNorthern blot解析でもgp91phoxのシグナルを検出しえた。以上より心血管組織において白血球と同一のNADPHoxidaseの発現が確認できた。次に我々がNADPH oxidaseの活性亢進状態を報告している、高インスリン血症動物でのgp91のmRNA発現をを検討したところ、心臓、大動脈においてその発現の増加を認めた。一方、高血糖状態ではミトコンドリアでの過酸化水素産生と過酸化脂質の蓄積が認められ、ミトコンドリアでの活性酸素産生の増加が示唆された。糖尿病ラット心筋単離ミトコンドリアを用いた実験では、転写因子mtTFAのDNA結合の低下を認め、ミトコンドリアでの転写活性が低下していた。mtTFAの2次元電気泳動解析の結果では、糖尿病ラットにおいて移動度に差を認め、酸化的修飾を受けている可能性が示唆された。また、ミトコンドリア遺伝子の転写活性の低下はミトコンドリア電子伝達系酵素群の一部の発現を低下させて、電子のリークを増加させることから、ミトコンドリアでの活性酸素産生亢進の原因としても重要と考えられた。血管内皮でのO_2-産生亢進はNADH/NADPHoxidaseの活性化が重要な役割を果たす。しかしながら、この酵素と既にクローニングされその活性化の機構が明らかな鈍食細胞のNADPHoxidaseとの異同は明らかでない。以上より心血管組織において白血球と同一のNADPHoxidaseの発現が確認できたことから、次に我々がNADPH oxidaseの活性亢進状態を報告している、高インスリン血症動物でのgp91のmRNA発現を検討したところ、心臓、大動脈においてその発現を増加を認めた。糖尿病における酸化ストレス産生源としてのミトコンドリア機能異常高血糖状態での酸化ストレス産生源としてミトコンドリアの役割が注目されている。我々は、ストレプトゾトシン糖尿病ラットを用いて、糖尿病状態でのミトコンドリア機能と酸化ストレスの関連を検討した。8週令糖尿病ラット心筋ミトコンドリアでは過酸化脂質が対照の5倍に増加し、過酸化水素の基礎産生量も2倍に増加していた。そこで、活性酸素産生源である電子伝達系酵素群について検討したところ、電子伝達系を構成する、ミトコンドリア遺伝子由来のmRNA量は対照の30-40%低下し、インスリン治療で改善したが、核由来の遺伝子発現の低下は糖尿病群でも認めずミトコンドリア遺伝子特異的な発現低下が認められた。この結果と一致して、単離ミトコンドリアを用いたin vitroでの転写および翻訳活性でも糖尿病由来のミトコンドリアでは転写/翻訳活性が低下しており、インスリン治療で改善した。核遺伝子であり、ミトコンドリア内でミトコンドリア遺伝子の転写因子として働くmtTFAの発現はmRNA、タンパク量ともに糖尿病状態で変化していなかった。しかしながら、ゲルシフト解析では糖尿病ラット心筋より単離したミトコンドリア内のmtTFAのDNA結合は著明に低下しており、この結合低下がミトコンドリア遺伝子発現の低下の原因と考えられた。