hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎近位尿細管におけるリン輸送担体遺伝子発現調節因子の同定

伴性低リン血性ビタミンD抵抗性くる病(XLH)や良性腫瘍を持つ患者では、著しい低リン血症やビタミンD代謝異常を呈する。これらは、主に腎近位尿細管におけるNa依存性リン輸送担体(NaPi)の活性低下が原因である。また、XLHの動物モデルであるHypマウスを用いた解析から、低リン血症の病因には、NaPi遺伝子の発現量を抑制する因子が関与していることが示唆された。これは最近、Econsらが示した低リン血症を誘導する液性因子(Phosphatonin)である可能性が考えられる。しかし、Phosphatoninは良性腫瘍を持つ患者の血清中にその存在が確認されているものの、同定に至っていない。そこで、本研究ではXLHおよび良性腫瘍患者血清からNaPi3遺伝子発現を抑制する因子の検出を試みた。まず、NaPi-3遺伝子の転写開始点上流2.4kbをルシフェラーゼ遺伝子をもつリポーターベクターに連結し、DEAEデキストラン法を用いて、腎尿細管由来のOK細胞にトランスフェクションした。その後、48時間、正常、XLH患者、良性腫瘍患者血清およびHypマウスの血清存在下で培養した後、細胞を回収しルシフェラーゼ活性をルミノメーターにて測定した。その結果、各血清間で有意な差が認められなかった。また、NaPi-3を発現させた卵母細胞を用いて同様に各血清のリン輸送活性に及ぼす影響について検討したが、同様に有意な差が認められなかった。一方、XLHの原因遺伝子PEXが同定されたが、本遺伝子異常とNa/Pi輸送活性低下との関連性は不明である。そこで、Hypマウス各組織よりRNAを抽出し、RT-PCR法を用いてPEX遺伝子の増幅を行なった結果、脳、精巣、骨に発現が確認されたが、腎では見られなかった。すなわち、PEX遺伝子異常が腎尿細管リン輸送活性を直接障害しているとは考えられず、PEXとPhosphatoninの関連性について検討するためにも、Phosphaoninの同定が必要である。
細胞間接触を介するBリンパ球プログラム死および分化の制御についての研究

我々は、濾胞性樹状細胞(FDC)やTリンパ球によるBリンパ球のプログラム死や分化の制御、とりわけ細胞間接触による制御の機構について検索を行った。活性化T細胞とB細胞が接触した際には、活性化T細胞上のCD40L分子がB細胞上のCD40分子と反応する。CD40を介するシグナルがB細胞の活性化や増殖、分化の際に重要な役割を果すことが示されていた。また、FDCがB細胞の生存や分化に何らかの役割を果たすことも示唆されていた。そこで、我々は、細胞株を用いて、T細胞やFDCとB細胞との反応を解析できる細胞系の確立を試みた。まず、我々は、T細胞株JarkatのCD40L陽性の変異株D1.1や可溶化CD40L分子、抗CD40抗体はいずれも、CD40を介してシグナルを伝達し、B細胞株の抗原レセプター架橋によるアポトーシス(プログラム死)を阻害することを明らかにした。また、これらCD40を介するシグナルはIL-4やTGF-βの存在下で、B細胞株CH12.LVのIgMからIgAへのクラススイッチを著明に誘導することを示し、さらに我々は、これらの刺激により非常に効率よくクラススイッチをおこすCH12.LVのサブクローンF3を得た。また、株化FDCと種々の株化B細胞を共培養し、FDCによるB細胞のプログラム死や分化の制御を検索したところ、B細胞株WEHI-231の抗原レセプター架橋によるアポトーシス(プログラム死)がFDCとの共培養により阻害されることを明らかにした。次に、以上の細胞系を用いて、FDCやT細胞によるB細胞のアポトーシスやクラススイッチの制御機構を解析した。まず、FDCによるWEHI-231のアポトーシス阻害の際には、FDCはCD40のリガンドを発現せず、また、LFA-1,ICAM-1,VCAM-1などの抗体ではFDCの作用を阻害できないので、CD40やこれらの接着分子を介さない経路によりWEHI-231のアポトーシスを阻害することが明らかとなった。また、WEHI-231ではCD40シグナルによりbcl-2やbcl-xといったアポトーシス阻害分子の発現が誘導されるが、FDCにはこのような作用はなく、CD40とは異なった機構でアポトーシスを阻害することが強く示唆された。FDCによるB細胞アポトーシス阻害に関与する分子を同定する目的で、WEHI-231やFDCに対するモノクローナル抗体を作成したが、B細胞アポトーシスの制御に関与する分子は同定できなかった。また我々は、CD40シグナルによるB細胞アポトーシス阻害の機構をWEHI-231を用いて検索した。まず、WEHI-231細胞においてCD40シグナルによりその発現が変化する遺伝子をdifferential displayにより同定することを試みた。しかしながら、differential displayの方法上の制約などのため、発現が大きく変化する遺伝子を同定することはできなかった。一方、我々は、WEHI-231の細胞周期回転の制御機構の研究から、CD40シグナルが細胞周期阻害分子p27^<Kip1>の発現を著明に阻害することを明らかにしていたが、p27^<Kip1>のアンチセンスオリゴによりp27^<Kip1>の発現を低下させると、WEHI-231の抗原レセプター架橋によるアポトーシスが阻害されることを明らかにし、p27^<Kip1>がCD40シグナルによるB細胞アポトーシスの制御で重要な標的分子であることを示した。また我々は、F3細胞を用いてCD40シグナルによるクラススイッチ誘導機構の解析を行った。まず、組み換えが起こる免疫グロブリンC領域の胚型転写とそのメチル化について検索したところ、脱メチル化の度合いとスイッチ組換えの起きる比率がきわめてよく相関していたが、胚型転写はスイッチとは相関しなかった。したがって、胚型転写は組換えとはあまり関係がなく、メチル化が組み換えの分子機構に何らかの関係があることが示唆された。さらに、CD40シグナルによる免疫グロブリンクラススイッチに関与する分子を同定する目的で、CD40Lなどで処理したF3細胞由来のcDNAと無処理のF3細胞のmRNAの間でサブトラクション法を行い、CD40Lなどの刺激で誘導される遺伝子を2つ単離した。現在、この遺伝子がクラススイッチに本当に関与しているか解析中である。

また、これらCD40を介するシグナルはIL-4やTGF-βの存在下で、B細胞株CH12.LVのIgMからIgAへのクラススイッチを著明に誘導することを示し、さらに我々は、これらの刺激により非常に効率よくクラススイッチをおこすCH12.LVのサブクローンF3を得た。また、株化FDCと種々の株化B細胞を共培養し、FDCによるB細胞のプログラム死や分化の制御を検索したところ、B細胞株WEHI-231の抗原レセプター架橋によるアポトーシス(プログラム死)がFDCとの共培養により阻害されることを明らかにした。次に、以上の細胞系を用いて、FDCやT細胞によるB細胞のアポトーシスやクラススイッチの制御機構を解析した。まず、FDCによるWEHI-231のアポトーシス阻害の際には、FDCはCD40のリガンドを発現せず、また、LFA-1,ICAM-1,VCAM-1などの抗体ではFDCの作用を阻害できないので、CD40やこれらの接着分子を介さない経路によりWEHI-231のアポトーシスを阻害することが明らかとなった。また、WEHI-231ではCD40シグナルによりbcl-2やbcl-xといったアポトーシス阻害分子の発現が誘導されるが、FDCにはこのような作用はなく、CD40とは異なった機構でアポトーシスを阻害することが強く示唆された。FDCによるB細胞アポトーシス阻害に関与する分子を同定する目的で、WEHI-231やFDCに対するモノクローナル抗体を作成したが、B細胞アポトーシスの制御に関与する分子は同定できなかった。また我々は、CD40シグナルによるB細胞アポトーシス阻害の機構をWEHI-231を用いて検索した。まず、WEHI-231細胞においてCD40シグナルによりその発現が変化する遺伝子をdifferential displayにより同定することを試みた。しかしながら、differential displayの方法上の制約などのため、発現が大きく変化する遺伝子を同定することはできなかった。一方、我々は、WEHI-231の細胞周期回転の制御機構の研究から、CD40シグナルが細胞周期阻害分子p27^<Kip1>の発現を著明に阻害することを明らかにしていたが、p27^<Kip1>のアンチセンスオリゴによりp27^<Kip1>の発現を低下させると、WEHI-231の抗原レセプター架橋によるアポトーシスが阻害されることを明らかにし、p27^<Kip1>がCD40シグナルによるB細胞アポトーシスの制御で重要な標的分子であることを示した。また我々は、F3細胞を用いてCD40シグナルによるクラススイッチ誘導機構の解析を行った。まず、組み換えが起こる免疫グロブリンC領域の胚型転写とそのメチル化について検索したところ、脱メチル化の度合いとスイッチ組換えの起きる比率がきわめてよく相関していたが、胚型転写はスイッチとは相関しなかった。したがって、胚型転写は組換えとはあまり関係がなく、メチル化が組み換えの分子機構に何らかの関係があることが示唆された。さらに、CD40シグナルによる免疫グロブリンクラススイッチに関与する分子を同定する目的で、CD40Lなどで処理したF3細胞由来のcDNAと無処理のF3細胞のmRNAの間でサブトラクション法を行い、CD40Lなどの刺激で誘導される遺伝子を2つ単離した。現在、この遺伝子がクラススイッチに本当に関与しているか解析中である。
ソフトマター準結晶と準周期タイリング理論の革新的展開

本研究題目「ソフトマター準結晶と準周期タイリング理論の革新的展開」では、ソフトマター準結晶の分子シミュレーション研究から得られた新しい準周期タイリング「青銅比タイリング」をさらに拡張し、革新的な準周期タイリングの理論を構築する。結果として周期的結晶と準周期的結晶(準結晶)の新たな統一的見方を提供し、物質科学の基礎学理の発展に寄与することを目標とする。また、ソフトマテリアルの分子デザインの無限の可能性を利用して、数学、物理学、化学、結晶学、ナノテクノロジーの分野横断的発想で、従来の固体物理学の枠に収まらない予想外の秩序構造を探究し、ソフトマター準結晶の物理学を発展させる。
教育的ダイナモとしての「利他」精神の言語哲学的考察とその還元：大学英語教育を例に

研究者は「利他の哲学」と「教育」との接点に注目し、教育における利他の応用可能性について、これまでは主として理論的な見地から研究を行い、国際ジャーナル等で発表してきた。ただし依然として教育の分野に利他の哲学が十分に浸透しているとは言えず、様々な構造的・政治的要因もそれを阻害している。そこで2018年度研究では、具体的な教育メソッドとして「利他」を入れ込んだ短期留学の方法論を確立し、パッケージとして「使えるもの」であることを示すことで、プラグマティックな意味から利他の哲学を普及させる方向性に改める。本研究は、本学国際部主幹の超短期全学留学プログラム「グローバル・フィールド・プロジェクト」をケースとし、山岸典子研究グループの心理学的手法を取り入れることで、短期の留学における種々の効果を検証する。この効果の中には、いわゆる利他精神(今回の検証では「感謝/gratitude」)も含まれる。実践における取り組みをデータ化し、山岸研究グループに解析をしていただいたところ、本短期留学プログラムにおける種々の効果が見つかった。この中には新規性のある発見も含まれるように想定される。短期留学における「感謝」の効果については、必ずしも当初想定したような結果は得られなかったが、留学が及ぼす感謝の効果については一定程度確認することができた。本取組の最終的な目標点は、超短期の海外研修が様々な点でメリットや効用があり、また利他の視点からも意義があることを実証することで、新しいタイプの企業研修モデルがパッケージとして提示できることである。今後の課題としては、2018年度に得られた検証結果をまとめ、国際教育系の国際的なジャーナルに投稿する。また2019年度においても同様の実践が行えるため、2018年度の実践を改良したデータ収集に取り組むことを目標にする。2018年度中に国際的なジャーナルに論文を投稿することができなかったが、2019年度初頭にはそれが可能となる見込みである。これは当初の予定と大きく違えるものではない。研究そのものの遂行やデータの解析もさることながら、論文にして国際的に発信することに力点を置く。2018年度に行った研究パラダイムを改善・修正することで2019年度は社会科学的なデータ収集を行うため、計画的に論文化の道筋をつけ、さらにもう1本の論文に仕立てあげることを目標としたい。
極微細銅配線のための新しい化合物バリヤ材料の検討

Si-ULSIにおけるCu配線の新規な極薄拡散バリヤ材料としての応用を目的としてZr-B薄膜の低温作製を検討した。複合焼結ターゲットを用いたスパッタにより得られたZr-B薄膜はZrB_2を主な相としており、SiO_2上ではナノ結晶組織であるが、Cu薄膜上ではファイバー組織を呈し、これに伴い膜の抵抗率は基板依存性を示した。膜の組成であるB/Zr比は2であったが、酸素、窒素、炭素の不純物の混入が見られた。SiO_2上のナノ結晶構造のZr-B膜は500°C30分の熱処理においても安定であった。これを踏まえ、3-nm厚さのZr-B膜をCuとSiO_2間のバリヤとして適用し、そのバリヤ特性を検証したところ、極めて安定なバリヤ特性が得られた。これらのことより、Zr-B薄膜はSi-ULSIのバリヤとして有望な材料となることを検証できた。ZrB2は高融点、高硬度、低抵抗率、化学的に不活性であり、また、優れた熱的安定性を有した材料で、各種の応用に期待されている。我々はZrB2薄膜を集積回路配線の材料としての適用を念頭において、初年度はZrとB粉末を焼成したターゲットを用いて、通常の高周波スパッタリングによる成膜を試み、得られた薄膜のキャラクタリゼーションを調べることを重点として行った。得られた薄膜は金属光沢をした連続膜であり、X線回折の結果、ZrB2に相当する位置にブロードで微弱な回折線が認められ、微結晶粒からなる組織を持った多結晶ZrB2薄膜が得られたことを示唆している。オージェ電子分光分析により、薄膜の深さ方向の元素プロファイルを調べると、Zr:B=1:2の組成の膜が得られていることが解ったが、同時に、10%強程度の酸素と数%の炭素が混入していること解った。これは、粉末焼成によるターゲット由来のものであると思われ、ターゲット作製の工夫が必要であることを示している。得られた薄膜の抵抗率は基板依存性が認められ、Cu薄膜上で、低い低稿率を呈し、SiO2基板上では抵抗率が高くなるという、興味深い現象が見られた。原因については、今後の検討が必要である。得られた薄膜を試みに、配線のバリヤ材料としての適用を予備的に調べるために、Cu/ZrB2/SiO2/Si積層構造試料を作製し、そのバリヤ特性を調べた。3nm厚さとした、ZrB2薄膜は良好なバリヤ特性を示し、500°C30分の熱処理を行っても、X線反射率測定から、その積層構造に変化は無く、安定なバリヤとなる可能性を示すことがわかった。次年度はさらに電子顕微鏡による微細構造を検証するとともに、成膜方法についても検討を進めて行く予定である。今年度において、複合ターゲット方式によるZnB_2薄膜の作製とそのキャラクタリゼーションなるびにバリヤ特性について明らかとすることができ、その結果をVASSCAA-4に発表した。また、その後、さらに検討を進めAppl. Sun9. Suに投稿した。内容は、スパッタによって作製したZrB_2薄膜の構造・組織をXRD、TEMにより調べ、SiO_2よってランダムはナノ結晶組織として形成されていること、AES分析の結果10%程度の酸素が不純物として含まれていることが解明され、5mm厚さの極等バリヤとして形成したときにも、十分にCuの拡散を防いでいる有効なバリヤ材料となると等が明らかとなった。また、研究の過程で、新たに、Cu表面のcapping膜としても私用できる可能性が見い出され、これらについても今後検討を進めて行く予定である。本研究課題の最終年度であり、これまでの実験結果を取りまとめ、Zr-B薄膜のキャラクタリゼーションを整理し、昨年度検討課題であった、Cu表面でのキャッピング膜の可能性を検討した。その結果Zr-B薄膜を堆積する基板によって、その抵抗率が異なる新しい知見を得ることができ、キャッピング膜として興味深い特性が確認された。この原因として、形成されるZr-B薄膜の組織の違いが関係しているものと推察しているが、その根拠について、十分に突き止められている訳ではなく、今後の詳細な検討が必要である。また、次々世代の目標である、3nm厚さの均一なバリヤが、その上に堆積したCuに対し、十分にそのバリヤ機能を果たすことが実験的に確認できた。

このことは、選定した化合物薄膜が次々世代の極薄バリヤとして有望な材料であることを示すことができた。これらの成果をまとめて、Appl.Surf.Sci.誌に論文として掲載し公表することができ、当初の目的は十分果たすことができた。
現代音楽における「ひびき」の概念と表現様相の研究

本研究は、20世紀半ば以降の現代音楽に関して「ひびき」の概念を打ち出し、和声、旋律、律動という三分法でも、音高、持続、強度、音色という四分法でもない音楽構成分析の視軸を提示した。研究過程では、歴史研究、分析研究、創作実践の三つの分野を横断する形で、当該時代の作品や作曲家の新生面を明らかにした。「ひびき」という用語は、専門性が薄く、音楽学や音楽分析ではなく、むしろ評論や日常の言葉として頻用されるが、それに対して本研究では、あえてこの一般的な語を引き合いに出して、その一般性が示唆する、学問分野を越えた研究分析方法を打ち立てることをめざした。平成25年度中に、当該研究「「現代音楽における<ひびき>の概念と表現様相」に関して、以下を実施した。現代音楽における<ひびき>の概念を変革した音楽家のひとりであるピエール・シェフェールに関して、第二次世界大戦前および大戦中の演劇活動とラジオ活動に焦点をあてて研究を進め、《Tobie》《Portique》の台本内容と上演実施状況およびラジオのシリーズ番組《Le Coquille àla Planètes》の成立背景の詳細について、日本音楽学会の全国大会において発表した。平成24年度より現地調査を進めた、邦人作曲家の初期GRMでの活動に関して、現地資料と日本国内資料の比較を行いながら考察し、その成果を「国際電子音響音楽研究学会」において発表した。コンピュータ音楽おける<ひびき>が現代オペラに応用された事例視察をパリにて行った。名古屋市立大学においてフランス電子音響音楽の作曲家を招いたレクチャー・コンサートを開催し、電子音響制作のコンテンツの日仏比較について研究交流を行った。インタラクティヴ音楽を創作し、二つの作品を初演した。テレマティック音楽の<ひびき>と上演形態とその手法に関する実践として、「アジアコンピュータ音楽プロジェクト2013」のホストの立場で「ネットワーク・コンサート2013」を台湾と日本4ケ所の間で実現し、詳細な実施報告書を作成した。当該コンサートでは、オリジナルのチュートリアル・テキストを作成してそれを台湾の二大学と共有し、リハーサルとしてのチュートリアル・ワークショップを10回程度実施した。台湾で開催された「音楽音響テクノロジー・ワークショップ」において実施報告を行った。平成24年度中に、当該研究「現代音楽における<ひびき>の概念と表現様相」に関して、以下を実施した。現代音楽における<ひびき>の概念を大きく変えた音楽家のひとりであり、ミュジック・コンクレートの創始者であるピエール・シェフェールの初期活動に焦点をあてて研究を遂行し、ヴィシー政権下でのラジオ放送との関係、ローバー活動や教会での演劇活動、戦前のラジオ技師としての音響機器の哲学等、シェフェールに関してこれまで公表されてこなかった史実を、1920年代の出版物を含む関連資料から考察し、先端芸術創作学会で発表した。シェフェールの指導力が決定的であった1960年代までの音楽研究グループGRMの未公開資料調査を、パリにおいて2回調査した。この資料の中には、邦人作曲家の作業成果や音楽作品が数点含まれており、その一部の電子音響音楽は未公開作品であり、これに関連して、フランスの研究者との研究交流を4回行い、これらの調査結果の一部を日本音楽学会全国大会で発表した。また、日本でのシェフェール理論受容に関して国際電子音響音楽研究学会で発表した。テレマティック美学の側面から<ひびき>を考察するため、ネットワーク音楽の実践を行ない、通信環境の整備、遠隔会場での音響ルーティングのシステム設計を行ない、また、インタラクティブ音楽の舞台化を目的としてMAX/mspを含む複合的上演システムを設計し、日本電子音楽協会演奏会において実演し、シンポジウムでの発表を行なった。本研究は、20世紀半ば以降の現代音楽に関して「ひびき」の概念を打ち出し、和声、旋律、律動という三分法でも、音高、持続、強度、音色という四分法でもない音楽構成分析の視軸を提示することを目的とする。(1)ストカスティク音楽、アクースマティク音楽、スペクトル楽派、ポスト・スペクトル世代の作品群について、スコア分析、EAnalysis、AudioSculpt等の解析システムによる音響解析を行い、加えて、MAX/mspを用いて作曲理論をオーディオ波形に再現した。これによって、「ひびき」に関する20世紀特有の音楽語法を考察した。(2)-1.ピエール・シェフェールと彼に影響を受けた数多い同時代作品のうち、日本人作曲家がパリGRM(音楽研究グループ)スタジオで製作した作品の調査を、GRMの協力を得て行った。-2.ピエール・シェフェールの1940年以前の活動について資料調査を行い、日本では知られていなかったシェフェールの演劇活動とローバー活動について、ラジオフォニック芸術のコンセプト基盤として一定の記述を行った。

(3)情報マスター側の視覚像がスレーブとしての音になるときの「ひびき」の認識と、音声がマスターになって映像等の視覚像がスレーブになる際の「ひびき」への集中度とに関して、特別な理念を持つ作品を創作・発表した。(4)ネットワーク音楽について、国際ネットワークのメイン会場として3ケ所のハブ会場を結んでホスト機能を果たして、ネットワークコンサートを主催した。(5)邦人作曲家による電子音響音楽について独自のデータベースの基礎研究を行った。データベースはソルボンヌ大学の技術協力によって公開されている。音楽美学・音楽学当該研究に関して平成25年度に一定程度進行したと評価できる。第一に、ピエール・シェフェールの音響オブジェ論の背景として看過できない初期活動である演劇台本作成・宗教系思想雑誌の編集や寄稿・演劇の企画と演出について調査し、学会等で発表することができた。独仏戦争直前のシェフェールの演劇活動について初版本から調査し、二次資料からではあるが戦争中の対独コラボラシオンからレジスタンスに至る経緯を調査した。また、シェフェールと実際に活動していたフランス人研究者や音楽家から情報を得ることができ、また、シェフェールが創始した音楽研究グループGRMの未公開資料の調査内容を日本国内資料や当事者との対話によって確認した。第二に、インタラクティブ音楽のシステム設計として、MAX/mspをLiveと連動させて、より速く、より制御しやすい上演形態を構築し、愛知県芸術劇場、電気文化開館といったホールにおいてインタラクティブ電子音響音楽作品として発表した。この新しいインタラクティヴ性により、より自然な室内楽的形態よる電子音響を生み出すことができた。第三に、東京電機大学、台湾国立交通大学、台湾開南大学と名古屋市立大学という合計四地点を結ぶネットワーク・コンサートを企画・推進し、四地点同時演奏を実現した。名古屋市立大学会場には四つのSkype接続とJackTrip接続を整え、PAシステムとの連動において上演した五作品はU-streamで配信した。また、上演に先だって、7ケ月間にわたって10回以上の接続リハーサルやテクニカル・チェックを行い、オリジナルのチュートリアル・テキストやステージ進行シナリオを作成した。反省点としては、第四の視点である「スペクトル楽派」に関する音楽学的分析について、クセナキス作品に集注しており、その他の作品のスコア分析が遅れていることである。当該研究「現代音楽における<ひびき>の概念と表現様相」は、申請書の研究目的で示した四つの視点から、現代音楽の<ひびき>を研究するものであり、そのうち三つの視点の研究に関して平成24年度に一定程度進行したと評価できる。第一に、ピエール・シェフェールの音響オブジェ論について、その思想基盤としてのシェフェール初期活動について重要なフィールド調査結果を得た。すなわち、1920年代出版の書物をフランス古書店から直接入手し、また、シェフェールと実際に活動していたフランス人研究者や音楽家から情報を得ることができ、また、フランスの研究者の協力を得てシェフェールが創始した音楽研究グループGRMの未公開資料にアクセスした、などで調査成果をあげることができた。
清代における幕府と学術の関係について

清代の知識人はその半数程度が游幕、すなわち地方官が任所に築く幕府に滞在し、幕主が企画する学術事業に従事することによって生計を維持した。つまり、幕府は学術活動の主要な舞台の一つであり、考証学を中心とする清代学術の発展を支える役割を果たしたと考えられる。そこで、幕府を経営する幕主とそこで働く幕友による学術活動の実態、それに幕友が幕府を必要とした事情等について、幕府という単位で完成.された編纂物、および游幕に関する諸資料等に即して考察を加えた結果、以下の事柄が判明した。(1)幕友は幕主が企画した学術事業の実務面を担った。その一方で、幕主は活動資金を提供し研究環境を整備することによって幕友の活動を支えた。幕府内で学術事業を実施することで得られた成果は幕主に帰属した。(2)知識人の多くが目指すのは科挙試験を通じた官界進出であったが、合格率が次第に低下して行く中、長期にわたる受験生活を継続することは容易なことでなかった。游幕は不安定ではあったが、比較的高い収入が得られる仕事であり、幕友が幕主から受験指導を受けることもあるなど、科挙の受験を続けるには好適な条件が揃っていたため、その仕事を選択する知識人が多かった。(3)幕友が游幕中に自身の研究を進めることは簡単ではなかったが、それを実現した幕友もおり、彼らは幕府内にあった学術情報を活用してすぐれた研究成果を生み出した。幕府にある学術情報には、幕主の蔵書、他の幕友による研究成果、幕主が他の知識人との交友を通して得た情報等があり、これらの多くは幕府外では入手が困難であった。そのため、游幕先を選ぶ際、幕主の蔵書の内容を問題にする知識人もいた。研究期間内における以上の考察によって清代の幕府が持つ学術機能の一端が解明されたが、解明が進むことで新たな検討課題が次々と浮かび上がってきたので、今後、さらに考察を深める予定である。本年度は、清代に書かれた伝記資料・学術的著作をはじめとする各種の文献資料の中から、当時の幕府と学術の関係を考察するうえで参考となる文章を抽出し、それらを電子テキスト化し、分類整理する作業を行なった。具体的作業過程は次の通り。1.清代において多数の学者を幕友として雇い学術プロジェクトを実施した幕主として、徐乾学・盧見曾・盧文〓・朱〓・畢〓・謝啓昆・院元ほかを選別。2.それらの幕主の下で働いた学者百名以上を抽出。3.上記の学者の伝記資料を中心に、幕府での活動実態を窺わせる資料を摘出し、それらを電子テキスト化した後、分類整理。現在、3.の作業に取りかかっており、この作業は次年度以降に引き継がれるが、完成までにはかなりの時間が掛かることが予想される。以上の作業から得られたデータに分析を加えた結果、清代の地方の高官たる幕主が主宰する学術プロジェクトにおいては、多くの場合、幕主は名前を出すだけで、実際の編纂作業は、幕友として雇われた未仕官の学者によって為されている場合が多いことが明らかとなった。また、学術プロジェクトが一つの幕府から別の幕府へと引き継がれることもあり、その場合の学術情報の伝達において、幕友が重要な役割を果たすことも明らかとなった。上記の作業及び考察をもとに、幕府が実施した学術プロジェクトの実施状況の一端を紹介するため、論文「院元と『十三經注疏釋文校勘記』」を著した。

この論文は、本研究成果の一部として、平成16年3月刊行予定の『中国哲学』第32号に掲載される。本年度は、昨年度に続き、清代に書かれた伝記資料・学術的著作をはじめとする各種の文献資料の中から、当時の幕府と学術の関係を考察するうえで参考となる文章を抽出し、それらを電子テキスト化し、分類整理する作業を行なった。それと併せて、これまで得られた情報をもとに幕府と学術との関係について考察を深めた。具体的作業内容及び考察内容は下記の通り。1.清代の代表的な幕府の学術的活動内容を整理するとともに、それぞれの幕府に所属した幕友がそれらの事業にどのように関わっていたかについて調査した。2.幕友の生活実態については、従来ほとんど明らかにされてこなかったが、諸資料からこれまで指摘されていない多くの事実を発掘した。3.幕友という職業の社会的地位に対する当時の通念及び現在の見解について検討を加え、これまでの通説に修正を要する部分があることを見出だした。上記の作業及び考察をもとに、論文「清代知識人の游幕と科擧に關する初歩的考察」を著した。これまで、清代の幕友については、科挙合格を通じた立身出世を諦めた人々が就く職業だと見なされてきた。しかし、年譜などの詳細な伝記資料を調べると、事実はむしろそれとは逆で、経済的に恵まれない知識人が、長期にわたる科挙受験を経済面で支える手段として選んだ職業が幕友であったことが解明された。同時に、当時の知識人のかなりの部分が幕友として活動した経験を持つと推測されるが、その実態の全面的な解明は困難であること、及びその原因が幕友という社会的地位に対する当時の位置づけが低かったことに在ることがわかった。以上の事柄を論じた本論文は、本研究成果の一部として、平成17年3月刊行の『中国哲学』第33号に掲載される。地方官が築く幕府にある学術情報を使ってなされる事業は、そこに雇われる幕友が報酬を受けることで自らの学術活動の成果を幕主に売り渡す、という形を取るのが通例であった。その部分のみに目を向けると、幕府とは、幕主が幕友の学術活動の成果を買い取って自分のものにする、という一方的な知的搾取が行なわれた場であったと見ることも可能である。今年度は、清代の幕府が具有していた機能を明確にするため、幕府が果たして幕主による一方的な知的搾取の場であったと性格づけられるか否か、という部分に対する考察を深めた。具体的には、746巻からなる『全上古三代秦漢三國六朝文』を独力で完成させた厳可均(17621843)を取り上げ、嚴氏がこの上古から隋までに著された文章の総集の完成させるために、長期間にわたって滞在していた孫星衍(17531818)幕府にあった学術情報をどの程度、利用したかについて検討を加えた。その結果、嚴氏が幕主の孫氏の豊富な蔵書のみならず、幕主が実施した学術事業から得られた様々な情報を活用することで、編輯作業を効率的に進め、完成にまで導くことができたことが判明した。平成17年度までの考察を通して、幕主の学術上の事業を手助けすることによって生計を維持していた幕友の中には游幕中に自身の学術活動を進めた者もおり、そのような幕友は幕主が持っていた学術情報を活用していた、という事態の一端が明らかとなった。本年度はこの点に関する解明を深めることを主眼として研究を進めた。研究期間に限りがあるので、考察の対象を清代において飛躍的な発展を遂げた金石学に定めた。内藤湖南が清代における金石学の重要な成果をいくつか挙げた後、「尤もこれらの著述は大部分その幕客の学者の手になつたもので、畢〓や院元その人の労力のみによつて出来たものでない」(『支那史学史』
非ヒト霊長類における革新的遺伝子改変技術の開発

世代交代に約5年を有するカニクイザルにおいては、F0世代で再現性ある遺伝子疾患モデルを作出しなければならない。その為にはモザイク変異を回避し、的確に変異を誘導することが必須である。この課題を解決するためにはCas9が1-cellで機能し直ぐさま消失する必要がある。本研究は、細胞周期関連因子であるGemininと卵子の特徴的な細胞周期を利用することで、Cas9の動態を制御し再現性あるモデル動物をF0世代で作出することを可能とする新規ゲノム編集技術の確立を目指すものである。
加速度センサによる歩行者の行動推定を用いた位置補正手法の提案

スマートフォンに搭載された加速度センサを用いて,歩行者の行動状態を推定し,それをもとに階段を上っている等の情報を取得して屋内にいる歩行者の位置を補正する手法について検討を行った.スマートフォンに搭載された加速度センサを用いて,歩行者の行動状態を推定し,それをもとに階段を上っている等の情報を取得して屋内にいる歩行者の位置を補正する手法について検討を行った.さまざまな歩行状態のデータとして、歩行、走行、スキップ、階段上り、階段下りのデータについて加速度データを取得した。さらにそのそれぞれについて、加速度センサを手に持ち画面を見ている状態、腕を振りながら保持している状態、ポケットの中にある状態などについてのデータを取得した。これらのデータを解析して状態推定精度が低下する原因を分析した。その結果、状態推定のためにデータを切り出すタイミングによって、加速度データの周波数成分に大きな変動があることが判明した。この影響を可能な限り排除するために、さまざまなタイミングで切り出した加速度データから、高速フーリエ変換およびk-means法によるクラスタリングなどを用いて、モデルデータを作成し、状態推定を行った。この結果、多くのケースで状態推定精度が大幅に向上することが判明した。同時に、状態推定結果とモデルデータとの類似度から状態推定結果の尤度を求めた。しかし、こちらは現段階では有意なデータとはならなかった。また、加速度データから単位時間当たりの歩数を求める手法について検討を行ったが、現時点では携帯端末でも処理可能な簡易な方法では、精度よく歩数を求めることはできていない。本手法でモデルデータを作成すると、データ数が多くなり、そのままでは携帯端末で処理することが困難であることが判明した。このため、処理を軽量化するためにモデルデータのデータ数を削減しつつ、状態推定精度を低下させない手法を検討する必要があることがわかった。前年度に引き続き、携帯端末を用いて様々な状態の加速度データを取得した。この状態には、歩行、走行、スキップ、階段上り、階段下り、静止状態を含む。さらに、それぞれの状態に対して、携帯端末を手に持ち画面を見ている状態、手に持ちその腕を振っている状態、ポケットの中にある状態などを分けてデータを取得した。これらのデータをもとに、学習を行い、状態推定を行えるかを検証した。前年度では、ある程度の精度での状態推定が可能であったので、今年度は推定処理を軽量化する手法に注力して検討を行った。検討の内容は以下の通りである。1.前年度の結果より、歩行などでは、加速度データを切り出すタイミングと、歩行のリズムがずれると状態推定精度が悪化することがわかった。本年度は簡易な手法で加速度データを切り出すタイミングを歩行のリズムと大まかに合わせることにより、データ量を1/20程度に削減する手法を提案した。この手法を評価した結果、1/20のデータ量でも精度を維持できることがわかった。2.取得した加速度データについて、どの周波数成分が推定精度に与える影響が大きいかを分析した。この結果、従来の1/4程度のデータ量で推定精度を維持できることがわかった。3.前年度まではk-means法を用いていたが、今年度はSVM、決定木を用いて推定を行い、推定精度の変化を確認した。その結果、SVMが最も推定精度が高いことがわかった。この結果、1と2を合わせて、データ量を1/80程度に減らすことが出来、また、3によって状態推定に必要な処理量を軽減できることを示せた。これにより、メモリリソースが少なく、また計算能力が低く、使用可能電力に制限のある携帯端末上で状態推定を行うことが可能であることを示せたといえる。本研究では,歩行者のための位置情報サービスに着目した.現在の位置情報サービスは,GPSを用いた場合には比較的高精度な測位が可能であるが,都市部などでGPS衛星が十分に見えない場所では測位精度が大幅に悪化し,十分なサービスを受けることが出来ないという問題点がある.本研究では,このような場合に歩行者が保持しているスマートフォンなどに搭載された加速度センサなどを用いて歩行者の状態を推定し,それによって位置を補正する手法について検討した.まず,加速度センサーを用いて,さまざまな行動状態の加速度データを取得し,それによって歩行者の静止している,歩いている,走っている,階段を上っている,階段を下っているという状態の判別を試みた.前年度までは多くの歩行者のデータからデータベースを作成し,それを判別に用いていた.今年度は,スマートフォンは同一人物が同じような保持の仕方で持っていることが多い,という点に着目し,それぞれ本人のデータのみからデータベースを作成して判別を試みた.その結果,前年度よりも高い確率で判別できることがわかった.また,この手法に用いるために,GPSを受信できる環境で,GPSによる位置情報を用いて状態推定を行う手法について検討を行った.これが実現できれば,GPSを受信できる環境では,その状態推定結果を用いて,自身の行動と加速度の関係をデータベース化し,GPSを受信できない環境ではそのデータベースを用いて位置推定を行うことが可能である.しかし,本年度の検討ではGPSのみからの状態推定は困難である,という結論となった.さらに,店舗等に設置されているスピーカーから発せられる音楽を利用し,ドップラーシフトと呼ばれる現象を利用して自身の相対的な移動を検出する手法についても検討を行った.この手法については現時点では十分といえる精度は得られなかった.この点は今後改善して行く必要がある.当初の目的である、携帯端末を用いて歩行者の状態を推定する、という点については本年度の研究により、大幅に実現性が高まったものと考えられる。マップマッチング手法の検討に関する点が当初予定よりもやや遅れているが、これは次年度に対応する予定である。

24年度が最終年度であるため、記入しない。実際に携帯端末で状態推定を行い、その問題点を明らかにするとともに、マップマッチングについても検討を行い、屋内位置推定の精度を評価する。さらに、可能であれば推定精度をさらに高める手法について検討を行うとともに、他の応用についても検討する。
孤発性ALSにおける高次機能障害に影響する遺伝要因の同定

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は代表的な神経難病である。近年、ALSの患者は約半数に高次脳機能障害を合併し、前頭側頭葉変性症(FTLD)とは共通の病理基盤を持ち、連続した疾患スペクトラムと考えられている。本研究の目的は、これまでに名古屋大学神経内科で収集した多数のALS患者の高次脳機能検査、画像データ、縦断的臨床像とDNA検体を用いて、ALSおよびFTLD疾患関連遺伝子、認知症関連遺伝子の網羅的シーケンスを行い、(1)わが国のALS患者における既知のALSおよびFTLD関連遺伝子変異、認知症関連遺伝子変異の頻度を明らかにする、(2)孤発性ALSの高次脳機能障害に影響を与えている遺伝子変異の探索、同定を行い、孤発性ALSの病態関連遺伝子を明らかにすることである。孤発性ALS 713例の次世代シークエンサーを用いた遺伝子解析データからTBK1遺伝子変異を1.26%にあたる9例に認めた。判明した遺伝子変異の部位をヨーロッパや他のアジア地域におけるALS患者で判明したTBK1遺伝子変異の部位や頻度と比較したところ、TBK1遺伝子変異の頻度は地域による差は認めなかったが、アジアではTBK1遺伝子のUKD領域の変異の頻度が多いことが判明した。また、ALS患者の遺伝子解析データから3例にVCP遺伝子変異を認めた。3例のうち、2例は既知の遺伝子変異であり、家族に封入体ミオパチーやFTLDの患者を認めた。残りの1例は行動異常を伴いALS-FTDと診断されており、VCP遺伝子に新規の病原性が疑われる遺伝子変異を認めた。これらの結果から、高次機能障害を伴うALSの遺伝的背景としてVCP遺伝子変異の重要性が示唆された。本研究の目的は、これまでに名古屋大学神経内科で収集した多数のALS患者の高次脳機能検査、画像データ、縦断的臨床像とDNA検体を用いて、ALSおよびFTLD疾患関連遺伝子、認知症関連遺伝子の網羅的シーケンスを行い、わが国のALS患者における既知のALSおよびFTLD関連遺伝子変異、認知症関連遺伝子変異の頻度を明らかにする、(2)孤発性ALSの高次脳機能障害に影響を与えている遺伝子変異の探索、同定を行い、孤発性ALSの病態関連遺伝子を明らかにすることである。平成29年度は孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS) 713例に対して次世代シークエンサーを用いて網羅的に遺伝子解析を施行し、近年、ALS及び前頭側頭葉変性症(FTLD)の原因遺伝子のひとつとして判明したTANK-binding kinase 1 (TBK1)遺伝子変異を1.26%にあたる9例に認めた。9例に判明した9種類の変異のうち、4つは既報告のない新規ミスセンス変異であり、3つはナンセンス変異やフレームシフト変異などの機能喪失変異であった。1例に認めたp.Val23Ile変異を持つ症例に関しては、56歳時に右上肢の筋力低下で発症し、経過中に脱抑制的な行動異常や無関心、病識欠如が目立ち、頭部MRIで両側前頭葉、側頭葉の萎縮、脳血流シンチで両側側頭葉の血流低下を認め、ALS-FTDと診断されており、高次機能障害を伴うALSの遺伝的背景としてTBK1遺伝子変異の重要性が示唆された。既に当初の想定数以上の孤発性ALS患者に対して網羅的な遺伝子解析を施行した。抽出されたvariantを今日までにALSやFTLD、認知症の発症の原因として同定されているもの、ALSやFTLDの発症には無関係であると同定されているもの、またそのどちらでもないものに分類し、それぞれサンガー法で変異の有無を確認している。

平成30年度も引き続き、遺伝子解析未施行の残りの孤発性ALS検体に対して網羅的なシーケンスを行った上で抽出されたvariantについて解析を施行する。さらに平成29年度に施行した症例も含め孤発性ALS患者遺伝子解析データとMMSE,ACE-R,MoCA-J,RCPM,FAB,Stroop test,数唱,語想起,ADAS-J.cogなどの高次脳機能検査データ、頭部MRI拡散テンソル画像や脳血流シンチなどの画像データ、前向き臨床データを比較検討する事によって、ALSの高次脳機能に影響する遺伝子多型、遺伝子変異を検索する。高次脳機能障害を持つALS患者群と持たない患者群でのvariantの頻度をLogistic regressionまたはCochran-Armitage testを用いて比較する。(理由)購入予定していた遺伝子解析のための遺伝子解析用試薬とソフトウェアを研究協力者より譲られ節約することが出来たため。(使用計画)研究の進捗を早めるために研究補助者を雇用する予定である。
廃タイヤのリサイクル材を用いた抗土圧構造物の耐震補強工法に関する研究

中央防災会議で注目されている、近い将来に発生予測の首都直下型地震,東海,東南海,南海大地震などによる社会基盤の被害を防ぐため適切な防災対策は緊急の課題である。本研究では廃タイヤのマテリアルリサイクルの有効な利用方法の一つとして,タイヤチップ(廃タイヤを裁断したリサイクル品)を構造物の裏面に緩衝材として,また,裏込め地盤中の鉛直排水材(ドレーン材)として使用することによって,地震時に抗土圧構造物に作用する動的荷重と残留変位の低減および地盤の液状化防止に貢献できることが確認できた。成果:本研究では,新しい耐震補強工法の開発を目的とし、サンドイッチ型複合システムにおける耐震性を評価・検討し、情報収集、要素試験、振動台模型実験および数値解析を実施した成果は以下の通りである。(1)一面せん断試験によりタイヤチップと砂との相互作用についてX-線CTスキャナーを用いて検討を行った。その結果、タイヤチップと砂の2層供試体では砂のみの供試体と比べ、珪砂部分のせん断による密度低下か軽減されていることが確認できた。(2)タイヤチップおよびタイヤチップと砂の混合材(混合率:0、10、20、30、50、70、100%)の非排水繰返し三軸試験行った結果、液状化防止材としてタイヤチップの有効性を確認できた。(3)ジオシンセティックスで補強したタイヤチップス敷設が地震時土圧低減に及ぼす影響を調べる振動台実験を行った。その結果から、(1)タイヤチップス敷設によって、土圧低減のみならず、水平変位も低減できること(2)土圧低減および水平変位低減効果は、タイヤチップス敷設幅に依存しないことが明らかとなった。(4)廃タイヤを環境中で使用する場合に、金属類(鉄、亜鉛など)、多環芳香族、ベンゾチアゾールなどの成分が環境中に溶出し、ミジンコ、魚等に対する急性毒性、慢性毒性等の毒性影響は現在の知見では概ね小さい。(5)構造物の裏にタイヤチップスのような緩衝材を設置することによる士圧低減メカニズムに関して、有限要素計算をおこなった結果、緩衝材の圧縮により、裏埋めが主働状態になるため、土圧が低減することが明らかになった。成果発表:研究代表者、各研究分担者および研究協力者か国内・外の専門雑誌、国際会議および特許などを通じて本研究プロジェクトの成果を45編ほど発表している。また、2007年3月23日と24に「廃タイヤを用いた新しい地盤材料-課題と挑戦-」に関する国際ワークショップIW-TDGM 2007(International Workshop on Tire-Derived Geomaterials - Opportunities and Challenges)を開催した。研究代表者のハザリカ・ヘマンタが実行委員長とする本国際ワークショップでは、12カ国から二日間で120名以上の専門家が参加した。この国際ワークショップは世界に先駆けて日本で開催した。今回の国際ワークショップでは投稿論文や国内外から招聘した各分野の専門家による基調講演,特別講演、テーマレクチャーおよびワークショップの目玉にもなったパネルディスカッションを通して,有意な情報の交換や意義深い議論を交わすことかできた。本研究では、新しい耐震補強工法の開発を目的とし、サンドイッチ型複合システムにおける耐震性を評価・検討し、要素試験、模型実験および数値解析を実施した成果は次のとおりである。(1)地震時の液状化防止対策としてタイヤチップドレーンおよびタイヤチップと砂の混合剤を用いた地盤の応答に関する振動台実験を行った結果、土圧低減のみならず水平変位も低減出来ることが明らかになった。(2)タイヤチップの弾性的性質に着目して、タイヤチップと砂との混合または互層地盤を想定し、オンライン地震応答実験によりタイヤチップを単体で用いることで、大幅な減振効果・液状化抑止効果・免震効果が期待でき、最下層に一層敷いただけでも十分な効果があることが分かった。(3)X線CT用-面せん断装置の開発を行い、その有用性を確認した結果、砂地盤と違って弾性体であるタイヤチップの場合小さなひずみが広範囲に広がっていることを確認出来た。(4)擁壁裏込めにタイヤチップスを緩衝材として設置した場合に見られる土圧減のメカニズムについて数値的に検討した結果、弾性体としての緩衝材は、弾性定数が小さく、しかもポアソン比が小さいものほど土圧の低減効果があることが明らかになった(5)繰り返しせん断試験を用いてタイヤチップス混合砂の動的せん断特性を調べた結果、タイヤチップス混合砂は、砂の破壊線は、砂の混合比の増加に伴い、破壊線の勾配が大きくなり、砂単体の破壊線に近づくことが分かった。(6)環境庁告示台46号の溶出試験に準拠して、古タイヤチップにおける溶出試験の条件を検討した結果として、資料に含まれる有機物や亜鉛の溶出量は、環境庁の告示第46号の溶出時間6時間では途中であると考えられる。また、有機物は溶出時間72時間程度で平衡状態に達するものと考えられる。

本研究では,新しい耐震補強工法の開発を目的とし、サンドイッチ型複合システムにおける耐震性を評価・検討し、要素試験、模型実験を実施した成果は次の通りである。(1)裏込めにタイヤチップス混合砂を適用した護岸構造物に作用する土圧を低減させ、水平変位も低減させることを再確認した。タイヤチップスの混合割合は50%を超えるとその効果には大きな差異は無いことを確認した(2)オンライン地震応答実験によりタイヤチップを単体で用いることで、大幅な減震効果・液状化抑止効果が確認できた(3)タイヤチップ球集合体のX線CT用三軸圧縮試験の結果から、タイヤチップ集合体の変形特性を把握した。さらに、タイヤチップと砂の混合体の三軸圧縮試験および一面せん断試験を実施し、タイヤチップと砂の混合体の圧縮特性にタイヤチップの変形特性の影響が顕著に出ることを確認した。(4)粒径の異なる材料を対象に、大型三軸試験装置を用いた繰返し三軸試験を行った結果、最大粒径の違いがタイヤチップの変形特性に与える影響は見られなかった(5)タイヤチップスと砂およびコンクリートとの摩擦特性を得るため中型一面せん断試験機を用いて繰り返し試験を行い、設計および解析用定数を求めることができた。(6)環境庁告示第46号の溶出試験に準拠して、古タイヤチップにおける溶出試験の条件を検討した結果として、発光バクテリア及びミジンコでは劣化時間に依存して影響程度が増加することを確認した。他方、藻類には明確な劣化時間と影響は相関関係が認められなかった。発光バクテリア及びミジンコにおいてこのような結果が得られた要因として、亜鉛の増加が関与しているのと考えられた。
電子および集束イオンビームを用いた磁性薄膜ナノ素子の加工プロセスと磁気特性の評価

集束イオンビーム(FIB)を用いた磁性薄膜材料の微細加工の新しいプロセスの検討、および電子ビームプロセスを用いた薄膜磁性細線の作製と電流磁気特性の測定を行った。昨年度に提案したFIBその場プロセスによる磁性金属/酸化物(絶縁体)/磁性金属微小二重トンネル接合構造作製については、FIBスパッタで形成したV字型溝の断面形状を観察してFIB照射条件の最適化を行い、その場プロセスによってFIBビーム径以下の構造が作製できることを示した。酸化膜としては比較的容易に形成可能であるM酸化物を用いることを検討し、AI薄膜を用いてV字型溝形成、断面の酸化、金属再蒸着、リフトオフによって二重障壁構造を形成して電流・電圧特性を測定し、トンネル接合を示唆する非線型な特性を得た。また、接合の抵抗はクーロンブロッケードを起こすのに必要な量子化抵抗の値よりも十分に大きいため、本プロセスを用いて作製する構造が伝導電子のスピンを利用した単電子トランジスタへの応用に有効であることが示された。一方、電子ビームプロセスにより幅150nm、長さ4μm、電圧プローブ幅が1μmのNiおよびCoの磁性金属薄膜細線を作製し、印加磁場の方向、傾きを変えながら細線の縦抵抗およびホール抵抗を測定した。磁場の大きさを変化させたときに見られる縦抵抗の跳びは、細線内、特に電圧プローブとの交点において磁壁がトラツプされることで説明がつき、ホール抵抗に見られる跳びは交点の磁化の不連続な回転で説明が可能であることを見出した。これらの現象に対するプローブの効果をさらに明らかにし、また、細線そのものの電流磁気特性を明らかにするためにも、プローブ幅や細線の縦横比を変えるなど、さらなる検討がこれから課題として残った。