hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精密ほ場管理のためのロータリ耕うん土壌撹拌特性評価指標確立-日本型Precision Agricultureの確立-

本研究の目的は,欧米を中心に注目を集めている精密農業(Precision Agriculture)のための耕うん後土壌の評価指標の確立にある。耕うん装置には,土壌を切削後投てきする機能をもつアップカットロータリ耕うん装置を使用した。この投てき性に着目して,耕うん後の土壌状態変化とそれを支配するパラメータの推定を行った。平成9年度の研究において,シルト系ほ場を対象としたロータリ耕うんの土壌撹拌性をシミュレーションできるモデルの構築を行った。平成10年度では,水田などの粘性土に対応できるようモデルを拡張した。また,ほ場での実機ロータリ耕うん装置を用いた耕うん・土壌撹拌結果と対比して,モデルの妥当性について検証した。この結果,土壌撹拌特性の評価は,耕うんづめと土の摩擦係数とともに,耕うん軸回転数や耕うん速度などの耕うん運転条件及び耕うんづめすくい面形状パラメータの支配を受けることがわかった。この時,モデル中の切削土の投てき性に関しては,シルト系ほ場の場合は質点の運動学で表された投てきモデルを適用することができるが,粘性土ほ場の場合は切削土の投てきを剛体の運動学で表したモデルが必要とされる。つまり耕うん装置側の設定により,上側の条件としてその組成とともに耕うんづめとの摩擦係数が既知であれば,異なるあるいは要求される土壌撹拌状態が得られるという結論を得た。さらに,本シミュレーションモデルにより,ロータリ耕うん装置カバー形状の最適設計も可能であることが示された。欧米を中心に,ほ場内の各位置における土壌特性,肥料成分の正確な測定(ほ場マップ)に基づいた,適当な耕起,適材適所に適量の肥料散布及び管理作業を行う新しい農法,いわゆる精密農業(Precision Agriculture)に関する要求が高まりつつある。本研究は,精密農業のための耕うん状態の認識・評価指標の確立を目的とする。シルト系ほ場を想定して評価を行う。ただ1回の耕うんづめの切削により耕うん土をそのまま後方へ投てきする機能をもつ,すくいづめを装備した深耕アップカットロータリ耕うん装置(市販品)を使用して,耕うんによる土壌の移動特性をプラスチック球をマ-カとして使用し測定した。すくいづめを用いたロータリ耕うんの切削投てきモデルから後方投てき及び堆積パターンモデルを考案し,シミュレーションを行った。この時ロータリカバーは除外し,耕うんづめと土の関係について検討することとした。実験結果とシミュレーション結果には同じ様な傾向がみられ,開発したモデルの有効性が検証された。シミュレーションにおいて,土と耕うんづめの摩擦係数が重要なパラメータになることがわかった。両結果から,すくいづめのすくい面形状が異なると,耕うん後の土壌の堆積パターンに違いがあることがわかった。供試ロータリ耕うん装置の場合,異なるすくい面形状の耕うんづめを用いることで,上層,下層土壌の混合程度を変えることができる。ここで変更したすくい面形状は,すくい面の長さである。すくい面の長さが長いと,切削土をすくい面上に保持する時間が長いので,下層の土壌が上層へ移動する傾向が強くみられた。ロータリカバーを取り付けると,耕うん土のカバーへの衝突,そしてロータリ内への再突入により実験及びシミュレーション結果は大きく異なる。つまり,カバー形状の検討によりさらにいろいろな耕うん後土壌堆積パターンが得られる可能性が見いだされた。
沖縄ディアスポラとエスニシティの再編成：「世界のウチナーンチュ大会」の事例から

2019年度は、沖縄県における「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みの内容とその意図、およびその政策の離散地への影響について検討を行い、越境的な社会空間においてエスニシティがいかに変容しているのかを検討した。具体的に明らかにしたのは、次の3点である。第一に沖縄県庁の「世界のウチナーンチュ」関連事業やその事業を受託する市民団体への参与観察およびインタビュー調査から、これらの取り組みが単に海外の沖縄系コミュニティとのネットワークの強化だけを目指すのでなく、若い世代の沖縄県民における沖縄アイデンティティの確立をも目指すものであることを明らかにした。さらに、実際に事業に参加した高校生や大学生においても沖縄アイデンティティの高揚が観察できることを明らかにした。第二に沖縄県内各市町村が実施する海外移住者子弟研修生受入制度の参与観察を行い、海外の沖縄系移民が同事業を通じて沖縄芸能や沖縄の歴史を学習することにより沖縄アイデンティティを高めていることを明らかにした。さらに同事業に過去に参加した人々への調査も実施することで、同事業によるウチナー・ネットワークの構築が政治的な機能を果たしていること、具体的には米軍基地問題をめぐる海外の沖縄系移民の社会運動につながっていることも明らかにした。第三に横浜市鶴見区の沖縄系コミュニティへの参与観察とインタビュー調査から、沖縄県庁による「世界のウチナーンチュ大会」が離散地の沖縄系コミュニティにおける沖縄系住人同士の間のネットワークの強化につながっていることを明らかにした。具体的には同大会が、離散地における沖縄県人会への加入を促進する機能を果たしていることを明らかにした。この点については2018年度に関東社会学会第62回大会で報告した。また関東社会学会『年報社会学論集』に投稿し、すでに掲載が決定している。まず調査実施状況については、「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みを推進する沖縄県内のアクターのうち、最も主要なアクターである沖縄県交流推進課および同課の事業の受託団体へのインタビュー調査を実施することで、同取り組みの目的の大きな枠組みについて明らかにすることができた。またその調査過程で、沖縄県内各市町村ごとに「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みの具体的な目的や内容に差異が見られることも明らかとなり、今後よりミクロな水準について研究を進めていくうえでの研究課題についても明確化することができた。さらに2019年度の調査に向けては、沖縄県公文書館や沖縄県内各市町村の図書館に所蔵されている「世界のウチナーンチュ」関連の事業報告書、およびそれらに掲載されている事業利用者の執筆した文章を収集し、当該事業が離散地側に与える影響に関する調査準備を進めることができた。また「世界のウチナーンチュ」をめぐる沖縄県の取り組み内容・目的の歴史的な変遷について今後明らかにするために、過去の沖縄県庁事業担当者とも面識を得、関係構築も進めることができた。最後に研究成果の公表については、「世界のウチナーンチュ」をめぐる沖縄県の取り組みが離散先コミュニティに与える影響についての論文を関東社会学会に投稿することができ、すでに掲載が決定している。また同取り組みの目的の大きな枠組みについての論文も、執筆を進めることができた。以上の各点から、2018年度の研究はおおむね順調に進展していると考える。2019年度は、沖縄側と離散地側それぞれに対して、以下の調査を実施する予定である。まず沖縄側の「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みについては、第一に海外移住者子弟研修生受入事業について各市町村ごとの取り組みの目的や内容にいかなる差異があるのか、さらにその背景にいかなる社会的・経済的背景があるのかを明らかにするため、各市町村の同事業担当者への聞き取り調査を実施する。第二に沖縄県の「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みが歴史的にいかに変遷してきたのかを明らかにするため、過去の沖縄県庁の事業担当者らに事業展開の経緯についての聞き取り調査を実施する。第三に「世界のウチナーンチュ」をテーマとした教育実践を行う小中学校や高校、大学の教員に対し、その授業実践の内容や目的について聞き取りを行う。これらの調査によりそれぞれのアクターごとのこの取り組みの意図の多様性、およびその背景にある各アクターがおかれた政治的・社会的文脈の差異についての検討を深めることとする。次に離散地側についての研究として、「世界のウチナーンチュ」に関連する事業に参加した沖縄系移民のアイデンティティの変容について検討する。2019年度に事業参加のために来沖した南米・ハワイ出身者については聞き取り調査を、過去の南米・ハワイ出身の参加者については各事業の報告書に掲載された報告文の分析を行う。国内の沖縄系コミュニティへの影響については、全国沖縄県人会交流会の参与観察を行い、沖縄県が国内の沖縄県人会に向けていかなる取り組みを実施し、それが各沖縄県人会にいかなる影響を与えているのかを検討する。

第二に沖縄県内各市町村が実施する海外移住者子弟研修生受入制度の参与観察を行い、海外の沖縄系移民が同事業を通じて沖縄芸能や沖縄の歴史を学習することにより沖縄アイデンティティを高めていることを明らかにした。さらに同事業に過去に参加した人々への調査も実施することで、同事業によるウチナー・ネットワークの構築が政治的な機能を果たしていること、具体的には米軍基地問題をめぐる海外の沖縄系移民の社会運動につながっていることも明らかにした。第三に横浜市鶴見区の沖縄系コミュニティへの参与観察とインタビュー調査から、沖縄県庁による「世界のウチナーンチュ大会」が離散地の沖縄系コミュニティにおける沖縄系住人同士の間のネットワークの強化につながっていることを明らかにした。具体的には同大会が、離散地における沖縄県人会への加入を促進する機能を果たしていることを明らかにした。この点については2018年度に関東社会学会第62回大会で報告した。また関東社会学会『年報社会学論集』に投稿し、すでに掲載が決定している。まず調査実施状況については、「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みを推進する沖縄県内のアクターのうち、最も主要なアクターである沖縄県交流推進課および同課の事業の受託団体へのインタビュー調査を実施することで、同取り組みの目的の大きな枠組みについて明らかにすることができた。またその調査過程で、沖縄県内各市町村ごとに「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みの具体的な目的や内容に差異が見られることも明らかとなり、今後よりミクロな水準について研究を進めていくうえでの研究課題についても明確化することができた。さらに2019年度の調査に向けては、沖縄県公文書館や沖縄県内各市町村の図書館に所蔵されている「世界のウチナーンチュ」関連の事業報告書、およびそれらに掲載されている事業利用者の執筆した文章を収集し、当該事業が離散地側に与える影響に関する調査準備を進めることができた。また「世界のウチナーンチュ」をめぐる沖縄県の取り組み内容・目的の歴史的な変遷について今後明らかにするために、過去の沖縄県庁事業担当者とも面識を得、関係構築も進めることができた。最後に研究成果の公表については、「世界のウチナーンチュ」をめぐる沖縄県の取り組みが離散先コミュニティに与える影響についての論文を関東社会学会に投稿することができ、すでに掲載が決定している。また同取り組みの目的の大きな枠組みについての論文も、執筆を進めることができた。以上の各点から、2018年度の研究はおおむね順調に進展していると考える。2019年度は、沖縄側と離散地側それぞれに対して、以下の調査を実施する予定である。まず沖縄側の「世界のウチナーンチュ」をめぐる取り組みについては、第一に海外移住者子弟研修生受入事業について各市町村ごとの取り組みの目的や内容にいかなる差異があるのか、さらにその背景にいかなる社会的・経済的背景があるのかを明らかにするため、各市町村の同事業担当者への聞き取り調査を実施する。
「ＸがＹくなる」形式の変化表現の研究―成立から運用までの認知的要因に注目して

採用最終年度となる本年度は、研究対象とする「XがYくなる」形式の変化表現に加えて、これに関連する言語表現として「XがYになる」の形式による変化表現にも視野を広げながら、《名詞句[X](ガ)+連用形形容詞[Y]+動詞「ナル」+アスペクト》という要素から成る日本語の変化表現を構文としての単位で捉え、その意味と用法の広がりについて考察を行った。考察にあたっては、対象とする言語表現の豊富な事例を提示し、各用法の表現の言語的ふるまいについて整理を行ったうえで、それぞれの用法の意味的関連性について、認知的観点から説明づけを試みた。結論として、問題とする日本語の変化表現の複数の用法は、外界に対する人間の「捉え方」の共通性に結ばれる、多義的な関係にあるものという見方を示した。このように、本研究は、日本語話者にとっては“あたりまえ"のものといえる日常的な言語表現の様々な用法の言語的特徴について記述的観点から見通しを深めたうえで、その意味の広がりに関する興味深い側面に新たな光を当てたものと思われる。一見すると何の変哲もない“ふつうのことば"としての変化表現が示す用法の広がりに人間の世界の捉え方が反映されること、また、そうした世界の捉え方の実態について認知言語学的観点から統一的な説明を与えた点において、本研究の意義が主張される。さらに、本研究から得られた成果により、今後は異なる言語間での対照研究への取り組みが展望される。本研究テーマに深く関連するものとして考察を行った時空間概念の結びつきの問題などとも合わせ、さらに言語に対する見通しを深めるための研究課題を掘り起こした点に、本研究の重要性が認められるものと思われる。28年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度、報告者は「XがYくなる」構文の用法の整理と、関連する移動表現および時間表現に関する考察に特に力を入れて取り組んだ。1つめに、報告者は日本語の「XがYくなる」構文について、それぞれ異なる意味的内容を表す5通りの用法に分類されるものとしたうえで、それぞれの用法の形式的特徴について詳細に記述を行った。これらの5通りの用法においては、Xの項に置かれる名詞句、Yの項に置かれる形容詞類、述部アスペクト形式といった要素の共起性・選好性に、それぞれ個別的特徴が示されることが明らかになっている。この見通しをふまえつつ、報告者は認知言語学の先行研究を参照し、上記のような5通りの用法の意味と形式の対応関係の成立は、言及される場面に対する話者(経験主体)の事態把握のありようを反映するものであることを示している。2つめに、報告者は「Xが近づく」と「Xに近づく」の形式による移動表現基盤の時間表現の考察に取り組み、その成立に関わる認知的基盤と、それぞれの表現形式において生じる伝達効果について見通しを得ている。特に時間的意味を表す「Xが近づく」と「Xに近づく」に関し、報告者は生態心理学的知見を言語研究に応用する先行研究の見方に依拠し、問題となる表現の実例収集およびその適切性に関する母語話者の被験者調査を行ったうえで、「Xが近づく」と「Xに近づく」の間には「事態を捉える視点」の相違が指摘されること、また、両者にはこうした成立基盤の相違に基づく伝達効果の違いが認められることを主張している。ここまでの成果をさらに発展させ、今後は日本語における変化、移動、時間に関する事態認知のつながりに光を当てながら、「XがYくなる」構文の各用法の成立メカニズムと伝達効果について見通しを深めることが期待される。本研究は、当初の計画にほぼ従い、採用1年目には「XがYくなる」構文の複数の用法について、その形式と意味の対応性について記述を行ったうえで、それぞれの用法の成立をを支える認知的メカニズムの検討に着手できている。加えて、1年目の研究計画として予定されていた、時間表現および移動表現の考察にも取り組めており、これについても複数の研究発表を行うなど、順調に成果が得られている状況である。以上の研究成果に基づき、採用1年目には関連する言語系学会の査読付き投稿誌に研究論文が採択され、すでに発行がなされている。また、これとは別に、現時点において言語系学会に3件の研究論文を応募しているところである(査読中)。研究計画のうち、動詞「ナル」による表現の意味論的考察の成果については、当初予定していた学会での研究発表は実施することができなかった。ただし、この課題に関しても必要な考察を進め、その成果を研究全体に反映できるよう準備中である。また、考察対象とする言語現象について関連性理論の観点から検討を行う計画については、認知言語学と関連性理論の理論的立場の相違の問題から、見直しが必要となった。ただし、この点に関する修正案として、報告者はすでに(認知言語学的立場における)認知語用論の発話解釈モデルをベースとした修正案の立案に向けて取り組みを進めており、具体的な見通しが立てられている状況である。以上のような取り組みと成果をふまえ、本研究は部分的な修正を行いながら、おおむね順調に進展しているものといえる。ここまでに得られた成果は、採用2年目の発展的な取り組みにつながるものと期待される。

考察にあたっては、対象とする言語表現の豊富な事例を提示し、各用法の表現の言語的ふるまいについて整理を行ったうえで、それぞれの用法の意味的関連性について、認知的観点から説明づけを試みた。結論として、問題とする日本語の変化表現の複数の用法は、外界に対する人間の「捉え方」の共通性に結ばれる、多義的な関係にあるものという見方を示した。このように、本研究は、日本語話者にとっては“あたりまえ"のものといえる日常的な言語表現の様々な用法の言語的特徴について記述的観点から見通しを深めたうえで、その意味の広がりに関する興味深い側面に新たな光を当てたものと思われる。一見すると何の変哲もない“ふつうのことば"としての変化表現が示す用法の広がりに人間の世界の捉え方が反映されること、また、そうした世界の捉え方の実態について認知言語学的観点から統一的な説明を与えた点において、本研究の意義が主張される。さらに、本研究から得られた成果により、今後は異なる言語間での対照研究への取り組みが展望される。本研究テーマに深く関連するものとして考察を行った時空間概念の結びつきの問題などとも合わせ、さらに言語に対する見通しを深めるための研究課題を掘り起こした点に、本研究の重要性が認められるものと思われる。採用2年目には昨年度までに得られた成果を結びつけ、「XがYくなる」構文の性質と特徴を多様な視点から明らかにすることを目標とする。具体的に、1つめには、考察対象とする構文の各用法の形式、意味、運用の実態を見渡し、それぞれの用法の特徴を詳細に記述する作業に取り組む。ここにおいては、それぞれの用法の表現への解釈のありように特に注目する。2つめには、考察対象とする日本語表現について、英語の対応表現との対照を行い、その用法や成立の異同について見通しを示すことを試みる。ここにおいては、英語母語話者へのヒアリングや、コーパスを活用しての分析を予定している。英語との対照研究においては、日本語の動詞「ナル」の意味機能に注目して考察を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
磁場を用いたin vitro再構成運動系における超微小張力の制御実験

近年における筋収縮研究においては、従来互いにほぼ独立に発展してきた生理学的研究方法と生化学的研究方法が融合し、運動タンパク質であるミオシン1分子の超微小張力をピコニュートン(pN,10^<-10>g)の精度で、それに伴う超微小変位をナノメータ(nm,10^<-9>m)の精度で測定可能になってきた。本研究はこのような背景の下にミオシンとアクチン相互作用のダイナミクスを知るため、ミオシンを付着させた微小磁性体を強力な磁場におき,その強度を変化させ再構成運動系での力制御実験をめざし、まず強力な磁場発生装置の設計、製作を行った。直系2-5μmの微小磁性体ビーズにミオシン分子を付着させアクチン繊維上を移動する場合にどの程度の張力を発生するか遠心顕微鏡を用い測定した。移動しているビーズが遠心力により停止する荷重は最大約50pNであった。これに必要な磁場は計算によると5000エールステッド程度であり、それ以上の磁場をコイルに電流を流し発生させなければならない。何回かの試作の後8000エールステッドの磁場を発生させる電磁石を作る事に成功した。この磁場発生装置は電源部、磁界発生部からなり、電源部では直流6Vで電流を0-120Aの範囲で連続変化が可能であり、それによる磁界発生部における発生磁界は200-8000エールステッドの強さで連続変化が可能であった。試作中もっとも困難を伴ったのは大電流に伴う熱発生であるが、これは中空コイルの内部に冷却水を循環させることで解決された。この研究においては、装置作成に時間を取られ、実験そのものを行う時間は限られてたが、車軸藻節間細胞内のアクチンと磁性体付着ミオシン間で発生する運動において、磁場強度を変化させ、加重-速度関係を測定するのに成功した。最近の筋収縮運動を含む生体運動機構研究においてはスライドグラス上に運動タンパク質であるミオシン、ダイニン、キネシンを付着させ、その上を繊維タンパク質であるアクチンや微小管を運動させるいわゆる再構成運動系による研究が盛んになりつつある。しかしこれらの実験の多くでは移動速度のみが測定されている。しかし筋肉など生体内の運動系は張力を発生する事が大きな機能であり、その意味から現在行われている再構成運動系で荷重変化実験が行われないのは不十分である。筆者は再構成運動系で磁場を用いた荷重変化実験を計画し、本年はそのための装置の試作を行った。この運動系では繊維タンパク質または運動タンパク質に磁性体ビーズを付着させそれに強力な磁場を与える必要がある。まず直径2-5μmの磁性体ビーズにミオシン分子を付着させアクチン繊維上を移動する場合にどの程度の張力を発生するか遠心顕微鏡を用い測定した。この時コイルを流れる電流は120A(6V)であり、コイルは相当の発熱を示すが、中空コイルを採用しその中心部に冷却水を循環させ温度上昇を防ぎほぼ期待した性能を得た。また120Aの電流を急速に制御する電気回路を作製し3ミリ秒以内に磁場を変化させ、本年の目標とした装置の開発にほぼ成功した。今後は顕微鏡の視野で運動を観察しつつ荷重を変化させる再構成運動系を開発し所期の目的を果たしたいと考えている。

近年における筋収縮研究においては、従来互いにほぼ独立に発展してきた生理学的研究方法と生化学的研究方法が融合し、運動タンパク質であるミオシン1分子の超微小張力をピコニュートン(PN,10^<-10>g)の精度で、それに伴う超微小変位をナノメータ(nm,10^<-9>m)の精度で測定可能になってきた。本研究はこのような背景の下にミオシンとアクチン相互作用のダイナミクスを知るため、ミオシンを付着させた微小磁性体を強力な磁場におき、その強度を変化させ再構成運動系での力制御実験をめざし、まず強力な磁場発生装置の設計、製作を行った。直径2-5μmの微小磁性体ビーズにミオシン分子を付着させアクチン繊維上を移動する場合にどの程度の張力を発生するか遠心顕微鏡を用い測定した。移動しているビーズが遠心力により停止する荷重は最大約50pNであった。これに必要な磁場は計算によると5000エールステッド程度である、それ以上の磁場をコイルに電流を流し発生させなければならない。何回かの試作の後8000エールステッドの磁場を発生させる電磁石を作る事に成功した。この磁場発生装置は電源部、磁界発生部からなり、電源部では直流6Vで電流を0-120Aの範囲で連続変化が可能であり、それによる磁界発生部における発生磁界は200-8000エールステッドの強さで連続変化が可能であった。試作中もっとも困難を伴ったのは大電流に伴う熱発生であるが、これは中空コイルの内部に冷却水を循環させることで解決された。この研究においては、装置作成に時間を取られ、実験そのものを行う時間は限られてたが、車軸藻節間細胞内のアクチンと磁性体付着ミオシン間で発生する運動において、磁場強度を変化させ、加重-速度関係を測定するのに成功した。
発作性夜間血色素尿症の異常細胞クローン拡大機序の解明

GPI欠損造血幹細胞が良性腫瘍性増殖を起こす要因の解明GPI欠損細胞でのみで、染色体異常が見られる患者の解析を手がかりに腫瘍性増殖をおこす遺伝子変異を探索している。遺伝子異常によってHMGA2遺伝子の3'UTRが欠損する結果、正常では発現しないHMGA2がGPI欠損造血幹細胞で異常発現することにより、クローンの拡大が起こっていると考えられる。新たに同様の症例が国外で見つかり、その解析の結果、やはりPNH細胞でのみ染色体異常がみられ、それによって上記と同じ機序でHMGA2の異常発現が起こっていることがわかった。これはすなわちHMGA2異常発現がPNH細胞クローンに関わっていることを強く示唆するものである。しかしながら、複数のPNH患者と正常人の末梢血のリンパ球および単球において、HMGA2のmRNAを定量的なRT-PCRにより比較したところ、末梢血においては両者とも微量で差がないことがわかった。上記の2症例の末梢血においてもHMGA2の発現がみとめられなかったことから、PNH細胞が実際に正常細胞を凌いで増加する骨髄細胞において調べる必要があると思われた。またHMGA2の3'UTRを欠損した遺伝子のトランスジェニックマウスを作成し、骨髄細胞において確かにHMGA2の発現が確かめられた。また、実験計画で報告した手法によりGPI生合成の最初のステップに必要な遣伝子PIG-Yをクローニングした。hPIG-YはYeastのErilpのホモログであると考えられるが、Yeastで見られたような活性型のRasファミリー蛋白との結合や相互の機能抑制といった現象は認められなかった。よってPNH細胞がGPI合成の最初のステップに関わる酵素複合体がないために、active-RasとのERでの結合がおこらず、Rasが細胞膜で活性化される結果PNH細胞のクローン拡大がおこるという仮説は,ほ乳類の細胞ではなりたたないことがわかった。GPI欠損造血幹細胞が良性腫瘍性増殖を起こす要因の解明複数のPNH患者と正常人の末梢血のリンパ球および単球においてRhoA,HMGA2のmRNAを定量的なRT-PCRにより比較したところ、末梢血においては両者とも微量で差がないことがわかった。PNH細胞が実際に正常細胞を凌いで増加する骨髄細胞において調べる必要があると思われる。人のB cellのPIG-A欠損株と正常株のペアーであるJY5とJY25細胞を、血清で刺激した場合にGTP boundのsmall G蛋白(RhoA,H-Ras)をpull down assayによって比較した結果、差はみられなかった。また各signal pathwayのenhancer elementをもつレポーターplasmidをtransfectionし血清で刺激を加えて解析したところ上記の細胞株のペアーにおいては差がみられなかった。まずどの細胞を使ってどういう刺激を与えるかという考察が必要で、実際に現象がみえているマウス(Lck CreでT cell specificにPIG-AをKOしたマウス)のT細胞を準備するとともに、様々な刺激を考えた実験の条件を組み立て中である。実験計画で報告した手法によりGPI生合成の最初のステップに必要な遺伝子PIG-Yをクローニングした。hPIG-Yは71a.a.からなる蛋白で、データーベース上ではホモログとして現れないもののhydropathy profileは極めて類似していることからyeast Eri1のホモログと思われた。PIG-YはPIG-Aに直接結合し酵素複合体の酵素活性を制御していた。Yeastでは酵素複合体が活性型のRas2と結合することにより両者の活性が抑制されているという報告であったが、humanのシステムにおいては、両者の結合も活性の抑制も認められなかった。

GPI欠損造血幹細胞が良性腫瘍性増殖を起こす要因の解明GPI欠損細胞でのみで、染色体異常が見られる患者の解析を手がかりに腫瘍性増殖をおこす遺伝子変異を探索している。遺伝子異常によってHMGA2遺伝子の3'UTRが欠損する結果、正常では発現しないHMGA2がGPI欠損造血幹細胞で異常発現することにより、クローンの拡大が起こっていると考えられる。新たに同様の症例が国外で見つかり、その解析の結果、やはりPNH細胞でのみ染色体異常がみられ、それによって上記と同じ機序でHMGA2の異常発現が起こっていることがわかった。これはすなわちHMGA2異常発現がPNH細胞クローンに関わっていることを強く示唆するものである。しかしながら昨年度の報告書にも記したが、複数のPNH患者と正常人の末梢血のリンパ球および単球において、HMGA2のmRNAを定量的なRT-PCRにより比較したところ、末梢血においては両者とも微量で差がないことがわかった。上記の2症例の末梢血においてもHMGA2の発現がみとめられなかったことから、PNH細胞が実際に正常細胞を凌いで増加する骨髄細胞において調べる必要があると思われた。またHMGA2の3'UTRを欠損した遺伝子のトランスジェニックマウスを作成し、骨髄細胞において確かにHMGA2の発現が確かめられた。また、実験計画で報告した手法によりGPI生合成の最初のステップに必要な遺伝子PIG-Yをクローニングしたことを昨年度の報告書にも記した。hPIG-YはYeastのErilpのホモログであると考えられるが、Yeastで見られたような活性型のRasファミリー蛋白との結合や相互の機能抑制といった現象は認められなかった。よってPNH細胞がGPI合成の最初のステップに関わる酵素複合体がないために、active-RasとのERでの結合がおこらず、Rasが細胞膜で活性化される結果PNH細胞のクローン拡大がおこるという仮説は,ほ乳類の細胞ではなりたたないことがわかった。
保育環境としての通園バスの特質と機能に関する研究

本研究の目的は、子どもの観察や保育者等へのインタビューなどを組み合わせた方法によって、保育環境としての通園バスの特質と機能について複合的に明らかにすることである。具体的な内容として、通園バス車内における観察調査から、通園バス車内で子どもが展開する生活・活動の種類および車内環境や人間関係の特徴を明らかにする研究1、通園バスに乗務する保育者を対象としたインタビュー調査から、車内での保育者の役割や性質を捉えるための研究2、同様にバス運転手や非保育者の添乗員にインタビューの役割や性質を研究3を実施し、各研究結果の総合により研究の大目的を達成することを目指す。30年度においては、4月当初より研究1に着手した。計22日間の観察によって115件の通園バス車内における子どもの活動に関するエピソードを収集するとともに、それらを質的テキスト分析法(クカーツ, 2018)によって分析することで、車内における活動の種類を分類した。また、往路と復路における活動傾向の違いを明らかにした。これらの成果については、同年度6月開催の日本子ども社会学会年次大会、1月開催のHICE2019大会において発表した。また、先行して実施していた研究2の成果を論文としてまとめ、保育者が通園バス車内で行っている具体的な乗務内容や子ども・保護者に対する意識を明らかにした。さらに、7月には、関東地方の幼稚園に勤務する非保育者のバス添乗員2名の協力を得て研究3に着手した。その際のグループインタビューの分析を通しては、保育者と非保育者が同様の乗務を担当していることのほか、非保育者添乗員が保育者とも保護者とも友だちとも異なる「ななめの関係」を有した人的環境であることを示唆した。一連の研究を通して、保育者と非保育者の間では、バス乗務を巡って一部対照的な意識を有する可能性が浮上した。当初予定した研究協力園の運営方針の変化などによって、30年度は研究1の観察調査の実施が困難となった。ただし、予備観察期間を含む前年度までに想定した以上のデータが収集できていたため、当年度はこれらの分析と必要な補足情報の収集に切り替えることで、研究実績に示したように当初の目的に適った成果を得ることができた。次年度以降に、これらの内容を踏まえた第二次観察を計画しており、期間全体というなかでは、観察調査の進捗はおおむね順調といえる。また、協力者との日程調整の関係から、研究2と研究3の実施順が入れ替わる状態となった。これらは連続するものではないため、研究結果に影響はないものといえ、進捗自体は順調である。このほか、研究3の一部であるバス運転手へのインタビューについても協力園との調整が進んでおり、計画通りといえる。このほか、通園バスに対する基礎情報の不足から、充分な数・範囲の保育施設に対して通園バスの運用状況などを尋ねるアンケート調査などを実施する必要性が生じており、研究4としての実施を検討中である。各研究についての今後の推進方針は次の通りである。また、新たに研究4を実施する必要性が生じており、31年度または32年度の計画に組み込む可能性がある。研究1:これまでの結果を整理し、それらを観察実施園および研究2の協力園の保育者に提示し、事例に対する印象や意見を得るためのインタビュー調査を実施する。以上を通して、観察結果の妥当性について検討するとともに、検証のための第二次観察を実施する(32年度予定)。研究2:以上のように、研究1の成果を踏まえたグループインタビューの実施を検討している。研究3:調査協力が得られた2名の非保育者添乗員に再インタビューを実施する(31年度7月)。先の調査時点では、2名の添乗員は採用されてから日が浅く、乗務に対する第一印象的な語りが目立った。そこで、1年が経過した時点での再調査により、乗務や子ども・保護者に対する意識を改めて明らかにし、時系列的な変容を捉える。また、関西の幼稚園において、専属バス運転手4名を対象としたインタビュー調査を計画している(31年度7月)。研究4:全国あるいは一部地域の幼稚園・子ども園を対象に、通園バスの有無や運用状況などを尋ねるアンケート調査を検討している。保育施設におけるバスの運行状況などについては、まとまったデータがほぼない状況であり、研究の全体像を描くうえで早急に取り組む必要がある(32年度4月頃実施予定)。

また、先行して実施していた研究2の成果を論文としてまとめ、保育者が通園バス車内で行っている具体的な乗務内容や子ども・保護者に対する意識を明らかにした。さらに、7月には、関東地方の幼稚園に勤務する非保育者のバス添乗員2名の協力を得て研究3に着手した。その際のグループインタビューの分析を通しては、保育者と非保育者が同様の乗務を担当していることのほか、非保育者添乗員が保育者とも保護者とも友だちとも異なる「ななめの関係」を有した人的環境であることを示唆した。一連の研究を通して、保育者と非保育者の間では、バス乗務を巡って一部対照的な意識を有する可能性が浮上した。当初予定した研究協力園の運営方針の変化などによって、30年度は研究1の観察調査の実施が困難となった。ただし、予備観察期間を含む前年度までに想定した以上のデータが収集できていたため、当年度はこれらの分析と必要な補足情報の収集に切り替えることで、研究実績に示したように当初の目的に適った成果を得ることができた。次年度以降に、これらの内容を踏まえた第二次観察を計画しており、期間全体というなかでは、観察調査の進捗はおおむね順調といえる。また、協力者との日程調整の関係から、研究2と研究3の実施順が入れ替わる状態となった。これらは連続するものではないため、研究結果に影響はないものといえ、進捗自体は順調である。このほか、研究3の一部であるバス運転手へのインタビューについても協力園との調整が進んでおり、計画通りといえる。このほか、通園バスに対する基礎情報の不足から、充分な数・範囲の保育施設に対して通園バスの運用状況などを尋ねるアンケート調査などを実施する必要性が生じており、研究4としての実施を検討中である。各研究についての今後の推進方針は次の通りである。また、新たに研究4を実施する必要性が生じており、31年度または32年度の計画に組み込む可能性がある。研究1:これまでの結果を整理し、それらを観察実施園および研究2の協力園の保育者に提示し、事例に対する印象や意見を得るためのインタビュー調査を実施する。以上を通して、観察結果の妥当性について検討するとともに、検証のための第二次観察を実施する(32年度予定)。研究2:以上のように、研究1の成果を踏まえたグループインタビューの実施を検討している。研究3:調査協力が得られた2名の非保育者添乗員に再インタビューを実施する(31年度7月)。先の調査時点では、2名の添乗員は採用されてから日が浅く、乗務に対する第一印象的な語りが目立った。そこで、1年が経過した時点での再調査により、乗務や子ども・保護者に対する意識を改めて明らかにし、時系列的な変容を捉える。また、関西の幼稚園において、専属バス運転手4名を対象としたインタビュー調査を計画している(31年度7月)。研究4:全国あるいは一部地域の幼稚園・子ども園を対象に、通園バスの有無や運用状況などを尋ねるアンケート調査を検討している。保育施設におけるバスの運行状況などについては、まとまったデータがほぼない状況であり、研究の全体像を描くうえで早急に取り組む必要がある(32年度4月頃実施予定)。観察研究の計画変更に伴い、カメラ等の必要機材の購入を見合わせたため。次年度以降の実施時に同用途での使用を計画している。
植物栄養輸送体の細胞膜における偏在の分子基盤

植物は体内の様々な細胞に膜輸送体を発現させ、栄養の吸収・輸送や毒性物質の排出・隔離を行っている。その際、細胞の片側の細胞膜に輸送体を配置することで方向性を持った輸送を可能にしている。本研究の目的は、輸送体が根の各細胞で土壌および中心柱に面した側の細胞膜に偏在するメカニズムを理解することである。そのため、対照的な偏在性を示すホウ酸輸送体をモデルとし、細胞内小胞輸送の方向決定メカニズムを中心に解明する。そしてこれらを元に、多様な膜タンパク質の偏在性を人為的に制御する技術を開発する。植物は細胞の片側の細胞膜に輸送体を配置し方向性のある輸送を行う。本研究は、輸送体が根の各細胞で土壌や中心柱に面した側の細胞膜に偏在する機構を理解するために、対照的な偏在性を示すホウ酸輸送体をモデルに、細胞内小胞輸送の方向決定メカニズムの解明と、多様な膜タンパク質の偏在性の制御技術を開発し、根の表皮細胞の土壌に面した側の細胞膜にヒ素(亜ヒ酸)排出型輸送体を配置し、有害元素低減植物を作出する。植物栄養素輸送体の偏在についての研究で、学術的、農業生産的に波及効果の大きな課題である。輸送体の配向性を制御することにより、高等植物に新たな有害元素の排除機能を付与するための取り組みで、新たな研究の方向性を提案しており、その成果が大きく期待される。特にヒ素を対象として研究に取り組むことを明言しており、今後国内で求められている食品中のヒ素濃度の低減への貢献も期待できる。
パーソナルゲノム時代におけるRNA-seqを活用したプロテオミクス解析手法の確立

これまで質量分析計を用いたプロテオーム研究は、得られた質量スペクトルをタンパク質のリファレンス配列データベースに対して検索して配列を決定していたため、変異を含むサンプルでの精密なペプチド同定は困難であった。特にがん細胞においては多量の変異が蓄積していることが知られており、ヒトの標準配列(リファレンスデータベース)に対してではなく、標準配列に加えて変異や挿入・欠失、スプライシングバリアントなどを含んだ個別のデータベース(バリアントデータベース)に対して検索を行う必要がある。このため、平成28年度にまず、次世代シーケンサより測定されたRNA-seqデータを利用して、質量スペクトルのデータから変異を含むペプチドを同定する手法を確立した。次年度にはRNA-seqから得られるmRNAの発現量と、質量スペクトルから得られるタンパク質の発現量を計算し、トランスクリプトーム階層とプロテオーム階層における発現量を比較する方法について検討を行った。最終年度には、これまで開発してきた手法を実際のがん細胞データ(市販の肺腺がん細胞を使用。プロテオームデータは京都大学薬学研究科にて取得、RNA-seqのデータはDBKERO(http://kero.hgc.jp/)から取得)に応用し、解析を行った。解析結果は日本発のプロテオームデータベースjPOSTdb(https://globe.jpostdb.org/)から公開する予定である。これまで質量分析計を用いたプロテオーム研究は、得られたマススペクトルをタンパク質のリファレンス配列データベースに対して検索して配列を決定していたため、変異を含むサンプルでの精密なペプチド同定は困難であった。特にがんでは多量の変異が蓄積していることが知られており、リファレンス配列に対してではなく、リファレンス配列に対して変異や挿入・欠失、スプライシングバリアントなどを含んだ個別のデータベース(バリアントデータベース)に対して検索を行う必要がある。このため、計画では初年度にまず、次世代シーケンサより測定されたRNA-seqデータを利用して変異を含むデータベースをサンプルごとに個別に作成し、これに対して質量スペクトルのデータベース検索を行い、リファレンスデータベースを利用するこれまでの手法と比較した。具体的には、1) UniProtやEnsembl、IPIなどのこれまでペプチド同定に用いられてきたデータベース(リファレンスデータベース)、2)次世代シーケンサから出力されたがんゲノムのRNA-seqデータをアセンブリして得た変異等を含むタンパク質アミノ酸配列データベース(バリアントデータベース)、それぞれに対してマススペクトルの検索を行い、発現しているタンパク質の同定を行った。その結果、リファレンス配列に対して検索を行うよりもRNA-seqデータから得たデータベースに対して検索したほうがタンパク質の同定精度が向上することが明らかとなった。本研究課題では、プロテオームの質量分析データを解析するソフトウェアのデファクトスタンダードであるMascotを使用する計画であった。Mascotは商用ソフトウェアであり導入にはライセンス料が発生するが、予算請求額より交付金額が減額された結果、初年度の総交付額を合計しても本来のライセンス料に満たず、導入条件や価格の交渉に時間を要したとともに、Mascot導入以外の予算執行が困難となった。そのため、今年度は既存手法との比較を実行するにとどまり、解析パイプラインの構築までには至らなかった。RNA-seqのデータからは配列の情報が得られるのに加えてシーケンスタグの出現数からmRNAの発現量を見積もることが可能である。また、質量分析データからもスペクトラルカウント法、emPAI法などを用いることで発現タンパク質の定量が可能である。そこで平成29年度には、RNA-seqから得られるmRNAの発現量と、質量スペクトルから得られるタンパク質の発現量を計算し、トランスクリプトーム階層・プロテオーム階層における定量値を比較する方法について検討を行い、単純な構造を持つタンパク質については、比較定量が可能なことを確認した。平成29年度はRNA-seqから得られたmRNAの定量値とマススペクトルから得られたタンパク質の定量値を比較する方法について検討した。比較するmRNAとタンパク質が単純な構造をしている場合には比較定量可能であることを確認した。しかしながら、RNA-seqより得られたRNAタグが複数のmRNAにマッピングされてしまう場合があること、質量分析でも同様にマススペクトルから同定されたペプチドが複数のタンパク質配列にマッピングされてしまう場合があること、さらにスプライシングバリアントにより1つの遺伝子から複数のプロテオフォームが作られる場合があり、得られたペプチドがどのプロテオフォーム由来か区別できない場合があるなど、容易には比較できない場合も確認できた。また、ペプチドにリン酸化や糖鎖付加などの翻訳後修飾があった場合、マススペクトル上では異なるペプチドとして検出されるため、これを補正する必要があった。また、RNA-seq法と質量分析法の結果の解像度の違いも問題となった。RNA-seq法は測定方法にもよるが、比較的全体を網羅した結果が得られるのに対し、質量分析法では装置の解像度の問題から、たくさん発現しているタンパク質しか検出できないという問題があり、発現量の少ないタンパク質の定量については課題が残った。しかしながら、これらの問題はあったものの、今年度の目標であったRNA-seqを用いたmRNAの発現量と質量分析法を用いたタンパク質発現量の比較定量には成功した。

これまで質量分析計を用いたプロテオーム研究は、得られた質量スペクトルをタンパク質のリファレンス配列データベースに対して検索して配列を決定していたため、変異を含むサンプルでの精密なペプチド同定は困難であった。特にがん細胞においては多量の変異が蓄積していることが知られており、ヒトの標準配列(リファレンスデータベース)に対してではなく、標準配列に加えて変異や挿入・欠失、スプライシングバリアントなどを含んだ個別のデータベース(バリアントデータベース)に対して検索を行う必要がある。このため、平成28年度にまず、次世代シーケンサより測定されたRNA-seqデータを利用して、質量スペクトルのデータから変異を含むペプチドを同定する手法を確立した。次年度にはRNA-seqから得られるmRNAの発現量と、質量スペクトルから得られるタンパク質の発現量を計算し、トランスクリプトーム階層とプロテオーム階層における発現量を比較する方法について検討を行った。最終年度には、これまで開発してきた手法を実際のがん細胞データ(市販の肺腺がん細胞を使用。プロテオームデータは京都大学薬学研究科にて取得、RNA-seqのデータはDBKERO(http://kero.hgc.jp/)から取得)に応用し、解析を行った。解析結果は日本発のプロテオームデータベースjPOSTdb(https://globe.jpostdb.org/)から公開する予定である。平成28年度にはがんサンプルから得られたRNA-seqのデータを使ってタンパク質アミノ酸配列のデータベースを作成することで、質量分析データから得られるタンパク質の同定精度が向上することが示された。平成29年度には、遅れているパイプラインの構築を急ぐとともに、RNA-seqから得られるmRNAの発現量と、質量スペクトルから得られるタンパク質の発現量を比較する方法を開発する。RNA-seqのデータからは配列情報が得られるのに加えてシーケンスタグの出現数からmRNAの発現量を見積もることが可能である。また、質量分析データからもスペクトラルカウント法、emPAI法などを用いることで発現タンパク質の定量が可能である。ただし、性質の異なるデータ同士の単純な比較は困難であると考えられるため、生物学的に意味のある比較が可能な正規化手法、統計手法について検討を行う。
痛風・高尿酸血症の予防と改善のための食事による尿酸値への影響の定量的評価

血清尿酸濃度の上昇は、食事によるプリン体の過剰摂取と深く関係しており、プリン体の“量"だけではなく、プリン体の存在様式“質"も重要であると考えられているが、その“質"を定量した報告はほとんどない。本研究は、プリン体一斉分析(核酸、塩基、ヌクレオシド、ヌクレオチド)による食品中プリン体プロファイリングを作成するとともに、食品ごとの尿酸値上昇への影響を定量的に評価することを目的とする。平成30年度は、HPLCを用いたプリン体一斉分析法を用いて、痛風発症危険率への寄与が疫学的に報告されている酒類や飲料を中心に食品のプリン体プロファイリングを行った。これら食品がどのように尿酸値に寄与しているか検討するために、ヒト腸管上皮細胞モデル系であるCaco-2細胞を用いた透過アッセイにて、プロファイリングした食品を負荷し、各種プリン体の腸管吸収、排泄に対する影響を評価した。その結果、一部の食品が尿酸の腸管排泄を阻害または細胞内に取り込まれたプリン体の代謝を阻害作用を有することを見いだした。尿酸排泄トランスポーター(ABCG2)発現量への影響も同時に解析した。また、ヒト尿酸代謝モデル動物を用いた尿酸値への影響評価を評価するため、Orbitrap LC-MS/MSを用いたメタボローム解析法の確立に着手した。高プリン体食を負荷したモデル動物の尿および血液を用いて予備検討したところ、プリン代謝上流の生体内代謝経路に差異が認められたことから、今後もこの解析を進めていく予定である。食品中プリン体プロファイリングが進んだことに加え、当初から予定していた腸管モデル細胞を用いたプリン体の腸管吸収・排泄、再利用効率、尿酸代謝への影響評価ができ、食品成分によるプリン代謝酵素阻害の可能性など新たな知見を得ることができたため。当初の計画通り、食品中プリン体のプロファイリングを継続するとともに、メタボローム解析法を最適化し、食品成分負荷による尿酸値上昇への影響について、さらなる検討を進める。食事の観点から、年々増加傾向にある痛風・高尿酸血症の予防について考える一助としたい。これまでの研究や予備実験を発展して本申請課題を遂行しているため、すでに購入済みの試薬や器材等で補填できた部分があった。消耗品は追加購入が必要となるため、翌年度に繰り越しで使用する予定である。
パラ超関数の理論

パラ超関数とは、半沢が1992年に提起した新しい超関数概念で、シュバルツ超関数を含み、シュバルツ超関数とパラ超関数の積がパラ超関数として定着され、しかもその積が、シュバルツ超関数での無限個微分可能関数とシュバルツ超関数の積の、自然な延長となっているようなものである。上のようなことから、シュバルツ超関数有限個の積は、常にパラ超関数として定義され、デルタ関数の巾などもパラ超関数として得られる。パラ超関数でのシュバルツ超関数の積は、既知の結果を再現し、数学的に正当化はされていなかったが、直感的には自然と思われていた等式を正当化するなど、自然なものである。本研究の当初の目的は、パラ超関数のトポロジーやフーリエ解析論の枠組を設定し、パラ超関数論の基本環境をととのえ、その上で物理、特に場の量子論への応用を考えるといったものであったが、最初の段階でトポロジーやフーリエ解析論の枠組の自然な設定が見つからず、行き詰まりの状態になってしまった。具体的な数式などでは自然な結果も得られ、決して人工的なだけの概念ではないと思うのだが、残念である。今後は、ヘビサイド関数とデルタ関数の積がどうなるかといった、素朴な問題が物理で大分厳密に正当化されずに残っているので、そういった方面から研究を進めていきたい。報告書では、物理で使われるデルタ関数の巾の計算に関する小論を提出しておく。パラ超関数のトポロジーおよびフーリエ変換論を考える事が当面の問題てあった訳だがいまだ定案を得るに至っていない。トポロジーに対しては一応二つのアイディアが考えられる。その一つはパラ超関数の代表元となるパラ汎関数に対し、テスト関数列に対しある意味で一様な、任意階数の導関数の一様トポロジーを考える事である。この場合の問題は、パラ汎関数からパラ超関数を定義するタイプ還元の同値関数と、汎関数レベルのトポロジーが整合性を持つかという事にある。いくつかの試案を作ったが、いずれもスェ-ド・トポロジーであり、不満が残る。その二つ目は、シュワルツ超関数のなす位相線型空間にパラ汎関数を埋めこんで、やはり上記のようなトポロジーを考える事である。この場合はパラ汎関数のクラスを限定する事により議論が楽になるのだが、パラ超関数全体での自然なトポロジーは得られていないのでやはり不満である。フーリエ変換論においては、急減少型のパラ汎関数が定義できて、その上でのフーリエ変換をタイプ還元の同値関係を修正すれば、それと整合的に定義できる。従って一応パラ超関数論的フーリエ変換が得られるのではあるが、変換の定義域と値域がずれてしまうので、不満は残る。またフーリエ変換が解析学として実用できるためには、積とコンボルーションがフーリエ変換により相互転化する事実が欲しいとところだが、それも現在の試案では得られてはいない。トポロジー,フーリエ変換論ともに、より工夫を重ねたいと考えている。パラ超関数の応用のために,トポロジーとフーリエ変換論の基礎概念を設定することが当面の課題であった。この内トポロジーに関しては様々な試案を検討したのだが,どうも自然に機能するものが見当らず,あるいはhyperfunctionのように,トポロジーの入らないことが本質的ではないがと思い始めた。フーリエ変換にかんしては急減少パラ超関数なるクラスを考えると,急減少シュクル超関数と急減少パラ超関数の積,また緩増加C^∞関数と急減少パラ超関数のconvolutionが定義されて,各々フーリエ変換で対応することがわかった。そこで一応フーリエ変換論は構成可能だと思われるが,上のクラス我応用上有効かというと急減少という仮定はやはり強すぎて,不満が残る。美学的な面もこめて,一層の検討をしてみたい。パラ超関数とは,シュヴァルツ超関数をふくみ,シュヴァルツ超関数とパラ超関数の積がパラ超関数として自然に定義される超関数概念で,1992年に半沢によって定義された。

シュヴァルツ超関数の積が定義される超関数概念としては,コロンボによって定義されたNew Geranaralized Functionが知られているが,コロンボの理論における積概念は,古典的に期待される性質を保存しない。例えばχとδ(χ)の積は0とならないなど,量子力学への応用は期待できない。パラ超関数においては既知の公式はすべて保存される他δ(χ)^2-(1/χ)^2/δ^2=-(1/χ^2)/δ^2などという公式も成り立ち,数学的に自然な世界を把握したように思える。本研究では上記の公式なども第一論文に発表したような技巧的なものでなく,自然な一般論で成立することを確認し,パラ超関数の概念の自然さを再確認した。ただしトポロジーやフーリエ解析に関しては多くの試案を考えたのにも関わらず,満足のいく概念には到達しえなかった。物理理論への応用についても基礎概念の未整備により未だ検討の段階に達していない。その結果,まとまった論考を発表できなかったのは残念である。