hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体内を自由に動きまわって治療を行うマイクロロボットへの挑戦

血管内に磁性体で構成されたマイクロロボットを挿入し,外部磁場により位置を制御することで脳動脈瘤まで誘導して治療を行うことを提案した.まず,画像によるマイクロロボットの検出及びトラッキング,トラッキング結果を用いたフィードバック制御などを開発し,その性能を確認した.次に産業用ロボットにコイルを搭載するシステムを設計した.中大脳動脈を再現した血管モデルの中をマイクロロボットが移動する実験を行い,中大脳動脈血管モデル内の約160 mmの距離を約175秒で平均誤差3.7 mmでマイクロロボットを誘導することに成功した.本研究では,体内を自由に動き回るマイクロロボットによる脳動脈瘤の治療を目的としている.脳動脈瘤に対してカテーテル治療を行う場合,大腿部から挿入したカテーテルを操作して血管分岐を辿り脳深部の動脈瘤まで誘導することは困難である.そこで,カテーテル先端に永久磁石でできたマイクロロボットを装着し,外部磁場によりマイクロロボットを誘導することを提案してきた.先行研究では,大型のコイルを各駆動軸ごとに2対配置する方法が多いが,システム自体が大型になり,また可動範囲が限られる.本研究では1対のコイルを産業用ロボットアームに装着することで,体内の任意の場所での制御を可能にする.今年度はまず,一対のコイルを回転するシステムを用いて実験を行い,制御に必要なパラメータを特定した.コイル間に分岐を持つ血管モデル(直径3mm)を配置し,流速を制御するシステムを構築した.また,カメラによりマイクロロボットを観察し,マイクロロボットの位置に基づいて磁場の制御を行うシステムを構築した.最大流速0.1 m/sの拍動流の中で,マイクロロボットの位置を制御し,血管分岐を誤差3 mmで実現した.次のステップとして,産業用ロボットアームにコイルを装着するための実験装置の開発を行った.将来的に2台の産業用ロボットアームを用いることでコイルの位置・姿勢を独立に制御することができるため,3次元の血管分岐モデル内でマイクロロボットを誘導することが可能になる.1530分でカテーテルの挿入,治療,抜去を行うことを想定してシミュレーションを行い,産業用ロボットアームの制御及び磁場の制御のパラメータを設定した.当初は1台の産業用ロボットアームにコイル間距離を固定した一対のコイルを搭載することを想定していたが,2台の産業ロボットアームによりコイルを独立に制御することを思いつき,そのための研究を進めた.当初の計画よりも可動範囲がはるかに大きく,また,学術的に独節的なアイデアである.既に産業用ロボットアームへの搭載を進めており,当初の計画以上に進展している.本研究では,血管内に磁性体で構成されたマイクロロボットを挿入し,外部磁場によりマイクロロボットの位置を制御することで脳動脈瘤まで移動して治療を行うことを想定している.先行研究では,複数のコイルペアを配置し,その中でマイクロロボットを駆動させていたため,装置が巨大でありワークスペースが極めて小さいという問題があった.本研究では,ロボットによりコイルを保持することを提案しており,体内のより広範囲でのマイクロロボットの移動を実現できる.昨年度までは一対のコイルを用いて,直線状のチューブ,Y字型に分岐させたチューブ,実際の血管から再現した複数の複雑な分岐のあるチューブを用いて研究を行い,画像によるマイクロロボットの検出及びトラッキング,トラッキング結果を用いたフィードバック制御などを開発し,その性能を確認した.本年度は,産業用ロボットにコイルを搭載するシステムを設計した.実際の手術時間の解析結果に基づき,動脈瘤までの移動の時間を510分,必要な移動距離を150 mm 450 mmと設定した.これにより,マイクロロボットの速度は0.5 1.5 mm/s,コイルを保持するロボットの速度を1650 mm/sと設定した.また,直径が217 mmのコイルを製作して産業用ロボットに保持させた.ロボットによりコイルを移動できるため,ワークスペースには制限がないことが特徴である.対象とする血管は,流速0.2 0.7 m/sであるが,実験により流速0.1 0.31 m/sの環境下で0.6 mmの誤差でのマイクロロボットの移動を達成した.次に中大脳動脈を再現した血管モデルを開発し,その中をマイクロロボットが移動する実験を行った.当初の計画通りに順調に進展している本研究では,血管内に磁性体で構成されたマイクロロボットを挿入し,外部磁場によりマイクロロボットの位置を制御することで脳動脈瘤まで移動して治療を行うことを想定している.先行研究では,複数のコイルペアを配置し,その中でマイクロロボットを駆動させていたため,装置が巨大でありワークスペースが極めて小さいという問題があった.本研究では,ロボットによりコイルを保持することを提案しており,体内のより広範囲でのマイクロロボットの移動を実現できる.平成27年度には一対のコイルを用いて,直線状のチューブ,Y字型に分岐させたチューブ,実際の血管から再現した複数の複雑な分岐のあるチューブを用いて研究を行い,画像によるマイクロロボットの検出及びトラッキング,トラッキング結果を用いたフィードバック制御などを開発し,その性能を確認した.平成28年度は,産業用ロボットにコイルを搭載するシステムを設計した.実際の手術時間の解析結果に基づき,動脈瘤までの移動の時間を510分,必要な移動距離を150 mm 450 mmと設定した.これにより,マイクロロボットの速度は0.5 1.5 mm/s,コイルを保持するロボットの速度を1650 mm/sと設定した.また,直径が217 mmのコイルを製作して産業用ロボットに保持させた.

ロボットによりコイルを移動できるため,ワークスペースには制限がないことが特徴である.対象とする血管は,流速0.2 0.7 m/sであるが,実験により流速0.1 0.31 m/sの環境下で0.6 mmの誤差でのマイクロロボットの移動を達成した.次に中大脳動脈を再現した血管モデルを開発し,その中をマイクロロボットが移動する実験を行った.平成29年度には前年度に実施した実験データの解析を行い,提案手法の有効性及び応用方法について検討した.血管内に磁性体で構成されたマイクロロボットを挿入し,外部磁場により位置を制御することで脳動脈瘤まで誘導して治療を行うことを提案した.まず,画像によるマイクロロボットの検出及びトラッキング,トラッキング結果を用いたフィードバック制御などを開発し,その性能を確認した.次に産業用ロボットにコイルを搭載するシステムを設計した.中大脳動脈を再現した血管モデルの中をマイクロロボットが移動する実験を行い,中大脳動脈血管モデル内の約160 mmの距離を約175秒で平均誤差3.7 mmでマイクロロボットを誘導することに成功した.今年度は産業用ロボット1台による制御の研究を開始した.来年度は引き続き,ロボット1台を用いて制御の研究を進める.6月より産業用ロボット2台目を使用した協調制御を行う.また,成果の積極的な投稿を進める.産業用ロボットアームを用いた実験装置を開発し,実験を行うことができた.今後は,その実験結果を解析し,提案するシステムの有用性を確認する予定である.マイクロロボット当初の予定では産業用ロボットアーム2台目をレンタルする予定であったが,まずは1台目を用いて制御の研究を進めてから2台目をレンタルする方が試行錯誤なく研究を進められると考えた.残額では必要なソフトウェアの購入費に足りないため.2台目の産業用ロボットアームのレンタル費用として支出する.来年度予算と合算し,解析用ソフトウェアの物品費として計上する.
がん微小環境における癌関連線維芽細胞を標的とした新たな癌治療法の開発

癌の増殖や転移において線維芽細胞が大きく関与しているとされる。癌細胞に影響され線維芽細胞は癌関連線維芽細胞(CAF細胞)すなわち活性化線維芽細胞となり癌の進展に大きく作用する。我々は癌の治療においてそのCAF細胞を標的とした新たな治療戦略を開発した。CAF細胞マーカーのFAPという特異的蛋白を標的抗原とし、蛍光色素抱合の抗FAP抗体を開発した。近赤外線光を当てることにより蛍光色素が振動し細胞膜を破壊し細胞死に至らしめる。CAF細胞は実際に食道癌と共培養において癌の増殖促進していたが、その近赤外線光を用いて線維芽細胞を標的とした光線免疫療法を加えることで癌の増殖を抑制することに成功した。本研究は、CAF(癌関連線維芽)細胞の癌進展におけるその重要性からCAF自体を制御し抗腫瘍効果を期待する新たなコンセプトを有する抗がん治療の提案を目的とする。手法はCAFの特異的表面抗原を用いた抗体療法にてその抗腫瘍効果を検討した。初年度は食道癌における臨床病理学的検討を行い、CAF特異的抗原を標的とした抗体療法の確立を行った。順にP1:食道癌の切除標本におけるCAFの発現の臨床病理学的検討、P2: CAFと癌細胞の相互作用をin vivoにて検討、P3:特異的表面マーカーを設定するにあたり、より特異度の高いFAPの発現の解析を行った。いずれも仮説通り癌細胞とCAFの強い相関関係を確認しまた表面抗原としてのFAPの特異性や抗体療法の標的としての可能性を示した。さらにFAPを標的とした光線免疫療法(PIT)を用いてCAFの細胞死を誘導する実験を行った。in vitroにおいて90%以上の抗CAF効果を確認した。平成25年度にはその抗体療法の選択的抗CAF細胞効果やその抗腫瘍効果の検討を行った。実際にFAP発現を認めない癌細胞においては殺傷能力を持たず、選択的にCAFのみを標的とすることを確認した。またin vivoにおいてもPITを用いた群においてはCAFによる腫瘍増殖促進作用は制御出来た。現在はCAFの腫瘍細胞の治療抵抗性との関係を明らかにし、CAFを制御することで標準的な化学療法の抗腫瘍効果の改善を解析する方針で研究を行っている。手法はCAFの特異的表面抗原を用いた抗体療法にてその抗腫瘍効果を検討する。初年度は食道癌におけるCAFの臨床病理学的検討を行い、さらに特異抗原を標的とした抗体療法の確立を行う。2年目にはその抗体療法の選択的抗CAF細胞効果やその抗腫瘍効果の検討を行う予定とした。平成24年度においては、P1:食道癌の切除標本におけるCAFの発現の臨床病理学的検討を行った。食道扁平上皮癌の切除標本を用いてCAFをαSMAとFSP1(線維芽細胞の特異的マーカー)の2重蛍光免疫染色法を用いて解析し、食道癌の浸潤度(進行度)に従ってCAFを多く認めた。続いてP2:TGFβや癌細胞からのmediumを用いた誘導にてCAFを作成し、実際の癌細胞との相互作用をin vivoにて検討したところ、CAFと共培養した腫瘍のXenograftが有意に増大することを確認した。さらにP3:特異的表面マーカーを設定するにあたり、より特異度の高い抗原FAP(Fibroblast Activation Protein)のCAFにおける発現を解析した。免疫染色や蛋白発現の解析、またFACSによる表面抗原としての解析のいずれにおいてもFAPの高発現を確認し、FAPの特異性や抗体療法の標的としての可能性を示した。さらにFAPを用いてCAFを標的とし細胞死を誘導する実験を行った。方法は共同研究者である小林らが報告したIR700dyeを用いた光線免疫療法を採用した。in vitroにおいて90%以上の抗CAF細胞効果を認めた。CAF自体を標的とした本実験は今まで報告のないアプローチであり非常に革新的な手法であると考えている。今後は腫瘍自体への抗腫瘍効果を検討する予定としている。本研究においては2年間で以下のプロジェクトを上げ、平成24年度においてはP1からP3の一部を行う予定としていた。実際現在までに概要で述べたようにP1およびP2は遂行でき結果を導きだせた。現在はCAF特異抗原であるFAPを用いた光線免疫療法の検討中であり、in vitroからin vivo試験を行っている。従って計画された項目を概ね順調に進展していると言える。

P-1食道癌の切除標本におけるCAF細胞の臨床病理学的検討とCAF細胞マーカーの検討、P-2 CAF細胞の腫瘍における相互作用の検討(in vitro, in vivo)、P-3 CAF細胞の特異的マーカーに対する抗体を用いた選択的線維芽細胞の細胞死の誘導試験、P-4選択的にCAF細胞を標的とした抗腫瘍効果の検討(in vitro, in vivo)、P-5抗癌剤(5FU、シスプラチン)との併用療法による抗腫瘍効果の検討(in vitro, in vivo)今後は上記プロジェクトの以下のP3以降にあたる、CAF細胞に対する光線化学療法の効果をさらに検討しin vivoにおける効果を解析する。続いて現在標準的に行われている食道癌に対する化学療法との併用療法においてどのような有益性があるか検討解析する予定である。一方で現在まで得られた知見を学会発表を行い、また論文発表に至るように作成を行う。平成25年度は、さらにCAF細胞を標的とした抗がん治療の可能性を探索すべき、基礎研究を進める。予定支出としては、CAF細胞に対する光線免疫療法に必要な抗体や薬剤、また細胞培養に必要な薬剤および物品、さらには多くのvivo実験用にマウス購入の資金に使用する。また解析用に免疫染色やウェスタン、FACS用の試薬などにも使用する予定としている。次年度においても初年度同様に国内外の学会へ発表するその費用にも当てる予定である。最終年度としては論文作成も開始しその作成費用にも使用することとしている。
小児がんの子どもをもつ親のレジリエンス促進支援モデルの構築

我が国における小児がんの5年生存率は80%を超えるようになってきた.しかし,以前として小児がんは小児の死因の上位を占めており,小児がんの子どもをもつ親は強い危機状況に陥ることが知られている.近年,危機的状況からの立ち直りに関する要因として「レジリエンス」が注目を集めている.レジリエンスは不運な出来事に対して,自らの力によって克服し,その状況に適応するまで回復しようとうする力であり,個人と環境間での相互作用によって促進することが可能である.本研究では小児がんの子どもをもつ親の心理的側面に焦点を当て,レジリエンス促進に向けた看護支援モデル構築に向けた指針を得ることを目的として行われた.医療の進歩によって小児がんの治癒率は高まったが,治療による影響が生涯続くことも明らかになってきた.小児がんの発生要因は不明だが,子どもや家族にとっては治療後も再燃するリスクを抱える疾患のため,病名告知によって家族は強い衝撃を受け,危機状況に陥って苦悩する.しかし小児がんの適切な治療の進行には,家族の協力が必須であり,ショックからの心理的な適応を促すための医療者からの早期からのサポートが非常に重要である.本研究は小児がんの子どもを抱える親のレジリエンス促進支援モデルを開発するための前段階として,小児がんと診断された子どもをもつ親の心理状況の特徴を明らかにし,心理的適応までの変化に影響を及ぼす要因についての関連性を検討し,実践的な支援へ向けた示唆を得ることである.平成26年度は,小児がんおよび後天性疾患の子どもと親に関連した文献を研究協力者の協力を得て収集し,研究代表者および研究分担者とともに内容を検討し,看護援助の状況について整理し,国内外での学会などで得られた知見とあわせてインタビューガイドを作成した.さらにインタビュー技法の習得に向けたセミナーへの参加などインタビュー調査に向けた準備を行った.また欧米で試みられているレジリエンスに関する実践プログラムに関する情報を海外の研究者などから学会などで情報収集を行った.小児がんの発症数は年間約2,500例と多くはないが,5年生存率は約80%まで期待できるようになった.しかし一般的に子どもの疾患としては耳慣れず,子どもの死亡要因として上位を占める疾患のため,小児がん患児の親に対しても精神的な危機状況に対する支援が必要とされている.本研究では欧米で開発されたレジリエンス強化プログラムの理論と実践状況についてを探査し,我が国における医療者から親への介入の実用化の可能性を検討することと小児がんの子どもをもつ親のレジリエンスを高める要因を分析することを最終目的としている.そのため欧米での実践プログラム実施状況を視察する予定であったが,海外情勢を鑑みて一旦留保し,研究計画遂行の見直しを行った.今年度は小児がん患児をもつ親のレジリエンスに関する文献および学会などでの情報収集や意見交換を重ねて行い,研究分担者らと小児がん患児の親を対象としたインタビュー内容とインタビュー時に使用する評価尺度を選定し,インタビュー実施後フィールドとなる病院とプログラム開発に向けた検討を行う予定である.またプログラムの検証への準備として,一般社団法人日本ポジティブ教育協会によるレジリエンス教育プログラムを受講し,レジリエンス・トレーナーとしての協会認定を受けた.また分析を担当する研究代表者,研究分担者は質的分析の講習会を受講し,質的データを科学的に分析する手法の獲得に努めた.現在は関連機関の倫理委員会への審査に向けて準備段階にある.欧米で実践されているレジリエンスに関するプログラムを視察する予定であったが,海外情勢の安全面に関する問題から,進捗状況に遅れがみられたため.研究計画の見直しを行った.年間2,500例が発症する小児がんは,発症要因が不明なうえに,症例数が少ないため,他施設で臨床治験の遂行などの共同研究が行われ,治療成績は向上したが,依然として子どもの死亡要因の上位を占め,生涯において合併症発症のリスクを抱え,長期に渡るフォローアップが必要である.小児がんは、病気になった子どもの身体だけでなく、精神面、幼稚園や学校などの社会面,きょうだいなどの日常活動などに多くの影響を与えるため,患児が適切な治療を受けるためには,家族間での協力が基盤となる.そこで本研究では,子どもの病気という衝撃に対して,親の心理適応に向けた実践的な示唆を得ることを目的として行っている.昨年度は欧米での実践プログラムの実施状況を視察する予定であったが,海外情勢により留保したため,研究計画の見直しを適宜行った結果,本年度はアイルランドのダブリンにあるOur Lad's Children's Hospital Crumlin(OLCHC)にて研修を受けた.研修は,小児がん医療,小児がん看護,小児がん教育で構成され,幅広い年代の小児がん患児や親へのケア実践に向けた新たな知見を得ることができ,研修内容の論文投稿の準備を進めている段階である.さらに,小児がん患児をもつ親や小児がん患児を支える多職種と意見交換会をもち,インタビュー内容の精査,インタビュー分析への新たな視点,インタビュー時に使用する評価尺度の選定を行った.平成27年度に海外情勢の安全面に関する問題から,進捗状況に遅れが見られたため,研究計画を見直しを行った.本年度は,平成27年度の見直しの影響を受け,研究の進行に遅れがみられたため,科研費の補助事業期間を延長した.現在日本人の2人に1人はがんになるといわれており身近な病気の一つであるが,小児がん(一般的に15歳未満)と診断を受けるのは年間2,0002,500例程度とされ,子ども10,000人に約1人の割合とがん全体の1%に満たないほど症例数が少ない疾患である.

さらにがんは,禁煙や食事療法,運動不足の解消といった生活習慣の改善によって予防することができるとされている病気であるが,小児がんの発症原因は不明であるものの,年齢別子どもの死亡原因の上位を占めており,子どもにとって大きな脅威となる.そこで本研究では,がんと診断をされた子どもをもつ家族が困難を乗り越えて,日常生活に適応するための支援を探求することを目的として行った.今年度はダブリン(アイルランド)のOur Lady's Children's Hospital, Crumlin (OLCHC,2017)での研修成果を論文にまとめ,小児がん患児をもつ家族も含めた細心のケア,身体的・心理社会的支援や長期フォローアップ,緩和ケア,子どもホスピスへの実践的看護的示唆が得られた.さらに小児がんは症例数が少なく多種多様であるため,他慢性疾患をかかえる患児や患児家族がもつレジリエンスに類似する要因を協議し,小児がん患児の家族レジリエンスに視点を変えて考察した結果,小児がん患児をもつ家族のレジリエンスを促進するための新たな一助が得られたため,学会発表や論文投稿の準備を進めている段階にある.我が国における小児がんの5年生存率は80%を超えるようになってきた.しかし,以前として小児がんは小児の死因の上位を占めており,小児がんの子どもをもつ親は強い危機状況に陥ることが知られている.近年,危機的状況からの立ち直りに関する要因として「レジリエンス」が注目を集めている.レジリエンスは不運な出来事に対して,自らの力によって克服し,その状況に適応するまで回復しようとうする力であり,個人と環境間での相互作用によって促進することが可能である.本研究では小児がんの子どもをもつ親の心理的側面に焦点を当て,レジリエンス促進に向けた看護支援モデル構築に向けた指針を得ることを目的として行われた.研究遂行にあたって必要となる,欧米で開発されたレジリエンス実践プログラムに関する情報収集に時間を要したため,以降の計画に若干の遅れがみられている.当初研究計画から進行に遅れがみられるものの,研究計画に則ってデータ収集,分析,学会発表を遂行する予定である.当初研究計画から遅れがみられるが,研究計画に則って,データ収集,分析を進め,学会発表,論文発表の準備を進めていく.小児看護学平成27年度は,データ収集に必要な準備を整えた上で,データ収集を行っていく.さらにデータ収集後,データ分析を行い,学会発表に向けた準備を行っていく予定である.海外にて関連プログラムの視察を計画していたが,社会情勢により一旦保留としたため未使用額が生じた.欧米にて,関連プログラムの視察を予定していたが,国際情勢により一旦保留としたため,その影響で平成28年度に未使用額が生じた.本来ならば,今年度中にインタビュー調査に取りかかる予定であったため,旅費や人件費が生じるはずであったが,研究遂行に遅れが生じているため,次年度未使用額が生じた.研究協力病院を見直し,旅費および謝礼などに充当する予定である.また得られた研究成果を国内外での学会発表および論文発表を行い,新たな知見を報告していく.研究遂行にあたり,旅費,謝礼,などに充当する予定でる.また研究成果の国内外での学会発表,論文発表を行う.
アクレモニウム属植物内生菌との共生によるイネ科植物の誘導耐病機作

チモシ-がまの穂病菌(Epichioe typhina)の代謝する抗菌物質生産能力を高める目的で、培養条件の検討を行なった。その結果,ジャガイモ煎汁にペプトン,麦芽エキス,酵母エキス,スクロ-スを添加した培地を用い,25°C,3週間培養した3液が、チモシ-斑点病菌(Clado sporium phlei)の胞子発芽を最も阻害することが明らかになった。なお,菌体のアセトン抽出物には活性は認められなかった。斑点病菌の胞子発芽を指標に、活性物質の精製を行なった。上記3液をエ-テル、次いで酢酸エチルで振り分けると、活性は水部に残っていた。この活性は、酸性(pHI)および塩基性(pH13)溶液中一夜静置することにより完全に失なわれる。しかし、100°C,5分間の加熱ではその失活は僅かであり、熱安定性化合物であることがわかった。活性炭やアニオンおよびカチオン交換樹脂を用いて分画を行なったが、活性物質は溶出せず、吸着あるいは失活が起きた。セファデックスG25とG50を用い粗活性物を効率良く得た。次いで、ペ-パ-クロマトグラフィ-(nーBuOHーAcOHーH_2O,4:1:2)によって、ドラ-ゲンドルフ試薬陽性の粗活性物質を得た。収量は培養3液1lから600mgであった。高速液体クロマトグラフィ-による純度検索を行なったが、適当な溶媒・カラムがなく、純度は不明である。この物質は20ppmで斑点病菌の胞子発芽を100%阻害する。これを6NーHclで加水分解すると、数種のアミノ酸が検出され、活性物質はペプチドである可能性が高い。
咬合面積自動測定法によって評価された咬合状態と咬合面歯歯垢指数の関係についての研究

我々は, DMF指数としばしば高い相関々係を認めると報告がされている咬合面歯垢指数(OPI)が歯の咬合平面への到達につれて減少することを見出した.そこで上下顎の歯牙の接触状態がOPIを左右するものと考えて本研究を行った.92名の7歳児について経続的な歯科検診を実施し,その際第1大臼歯についてのOPI,中心位咬合時の状態を印記した不透明ワックスの咬合印記板を作成し,これから対合歯との咬合接触面積指数(Occlusal Contact Area Index, OCAI)を評価した.7歳児の一人平均OPIは1.34, OCAIは3.09で, 2年後の同一集団の値はそれぞれ, 0.91, 3.56であった.統計学的検討の結果OPIはこの2年間で有意に減少し, OCAIも有意に増加していた(P<0.001). 7歳児のOPIとOCAIとの間にはr=-0.57の負の相関を認めた(P<0.01).また, 2年間のOPI増量とOCAI増量との間にもr=-0.21の負の相関を認めた(P<0.05). 7歳児での以上の結果から(1)咬合面歯垢量は経時的に減少する.(2)咬合面触面積は経時的に増大する.(3)咬合面歯垢量は咬合接触面積の増大に伴って減少する.との結論がえられた.これらのことは口腔に出齦した第1大臼歯は,徐々に萠出し,対合歯との咬合による接触が得られるにしたがって咬合接触面積を増大させ咬合面歯垢量を減少させていくことが推察された.我々は, DMF指数としばしば高い相関々係を認めると報告がされている咬合面歯垢指数(OPI)が歯の咬合平面への到達につれて減少することを見出した.そこで上下顎の歯牙の接触状態がOPIを左右するものと考えて本研究を行った.92名の7歳児について経続的な歯科検診を実施し,その際第1大臼歯についてのOPI,中心位咬合時の状態を印記した不透明ワックスの咬合印記板を作成し,これから対合歯との咬合接触面積指数(Occlusal Contact Area Index, OCAI)を評価した.7歳児の一人平均OPIは1.34, OCAIは3.09で, 2年後の同一集団の値はそれぞれ, 0.91, 3.56であった.統計学的検討の結果OPIはこの2年間で有意に減少し, OCAIも有意に増加していた(P<0.001). 7歳児のOPIとOCAIとの間にはr=-0.57の負の相関を認めた(P<0.01).また, 2年間のOPI増量とOCAI増量との間にもr=-0.21の負の相関を認めた(P<0.05). 7歳児での以上の結果から(1)咬合面歯垢量は経時的に減少する.(2)咬合面触面積は経時的に増大する.(3)咬合面歯垢量は咬合接触面積の増大に伴って減少する.との結論がえられた.これらのことは口腔に出齦した第1大臼歯は,徐々に萠出し,対合歯との咬合による接触が得られるにしたがって咬合接触面積を増大させ咬合面歯垢量を減少させていくことが推察された.う蝕経験(DMF)指数は頬舌側の歯垢量(D.I)とは相関しないことがしばしばであるが、咬合面歯垢指数(O.P.I.)はDMF指数との間に高い相関関係が認められている。しかしなぜ咬合面の歯垢量がう蝕経験と関係が深いかについては検討が尽くされたとはいえない。本研究は上下顎歯の咬合による接触が咬合面歯垢量を決定する大きな要因であるとの仮設のもとに小学校学童についてO.P.I.を測定し、同時に不透明ワックスを咬ませて咬合状態を印記した。この印記板を透過光線で観察して得られた透過像は上下顎歯へ咬合接触状態を反映するものである。印記板の透過像を画像解析装置に入力して咬合接触面積の自動的な算出の体系を確立した。さらに、咬合接触状態を画像として記録することは上下顎歯の咬合状態,位置関係の解析に必須であるため、この記録法について検討を加えた。その結果、ディスプレイの信号をビデオコピープロセッサーに入力してコピー画像を作成する方法が効率的で、また画像の保存にも耐えられることが判明した。以上の確立された方法にもとづいて対象児童の咬合接触状態と咬合面歯垢量の経年的観察を行った結果次の結果が得られた。1.8歳児の2年後平均咬合接触面積の比は平均0.99で、増齢に伴って面積が必ずしも増加しない。2.この原因は乳歯の脱落に伴う接触面積の減少で、後続永久歯による補う速度が十分でないことで説明された。3.全顎では咬合接触面積は時間の経過につれて増加しないが第1大臼歯は接触面積が点から面へと増大する。4.この2年間にO.P.I.値は1人平均1.1から0.6へと減少した。以上のことからこの年齢においては第1大臼歯の咬合接触面積の増大につれてO.P.I.の減少がおこることが判明した。

しかし永久歯列の完成に伴って咬合接触面積がどのように推移するか、さらに次年度の調査資料をもとに解析を深め、咬合接触面積とう蝕との関係を解明する予定である。
情報蓄積デバイスとしての分子マトリクス(行列)の構築

1.緒言これまでに我々は不斉触媒として知られるPYBOX配位子が第二級アンモニウム塩と錯体形成することで、直交型の分子錯体を生成することを明らかとしている。本研究ではこの分子錯体を利用して環状錯体マトリクス(行列)を形成し、この錯体構造中に導入した官能基(分子)配列情報を光により読み出すことが可能な情報蓄積デバイスの構築を検討する。2.実験前年度までに、色素分子を介してPYBOX配位子を二量化した化合物と第二級アンモニウム塩オリゴマーの錯形成により、マトリクス(行列)を構築し、構造中における色素の配列情報を読み出すことに成功している。本年度は、色素導入PYBOX二量体と錯体形成させる第二級アンモニウム塩をポリマーおよびスターポリマーとすることで、数μmサイズのマトリクス(行列)の構築を検討した。3.結果と考察第二級アンモニウム塩ポリマーおよびスターポリマーを合成し、同定を^1H-NMRスペクトル測定により行った。続いて、まず、色素導入PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩ポリマーの錯化挙動の検討を行った。両化合物の混合溶液について、UVスペクトル測定を行った結果、マトリクス構造に特有のスペクトルを与えることが明らかとなった。さらに、AFMによるモルフォロジー観察を行った結果、数μmオーダーに発達したマトリクス構造を観察することができた。引き続き、第二級アンモニウム塩スターポリマーとの錯化挙動を検討した。UVスペクトル測定の結果は、やはりマトリクス構造の形成を示唆する結果が得られた。さらに、錯体のAFM像は数μm領域にまで発達した二次元マトリクス構造を確認することができた。以上本年度の研究により、色素導入PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩ポリマーおよびスターポリマーを混合することで数μmサイズにまで発達したマトリクス(行列)構造の構築が可能であることが明らかとなった。1、緒言これまでに我々は不斉触媒として知られるPYBOX配位子が第二級アンモニウム塩と錯体形成することで、直交型の分子錯体を生成することを明らかとしている。本研究ではこの分子錯体を利用して環状錯体マトリクス(行列)を形成し、この錯体構造中に導入した官能基(分子)配列情報を光により読み出すことが可能な情報蓄積デバイスの構築を検討する、2、実験まずはじめに、マトリクス構造を構築するためにPYBOX配位子および第二級アンモニウム塩を二量化した化合物をそれぞれ舎成した。続いて、両化合物を混合することで、マトリクスが生成しているかどうかを^1H-NMR、CSI-MSスペクトル測定および単結晶X線構造解析により検討した。3、結果と考察合成した一連の化合物の同定は^1H-NMRおよびMALDI-TOF-MSスペクトル測定により行った.続いて、PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩二量体の錯化挙動の検討を行った。岡化合物の混合溶液について、^1H-NMRスペクトル測定を行った結果、両化合物の生成する錯体の化学量論比が1であることが明らかとなった。また、CSI-MSスペクトル測定を行った結果、目的のマトリクス構造に由来する分子量ピークが実際に検出された。さらに錯体の単結晶を作製し、単結晶X線構造解析を行った結果、目的とする環状錯体であるマトリクス構造が生成していることが明らかとなった。以上本年度の研究により、PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩二量体を混合することで環状錯体マトリクス(行列)構造の構築が可能であることが明らかとなった。2.実験前年度までに、PYBOX配位子および第二級アンモニウム塩の二量化化合物の錯形成により、マトリクスの生成を確認している。本年度は、マトリクス中に色素部位を導入し、配列情報を読み出すことを検討した。3.結果と考察色素を導入したPYBOX二量体を合成し、同定を^1H-NMRおよびMALDI-TOF-MSスペクトル測定により行った。続いて、色素導入PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩多量体の錯化挙動の検討を行った。両化合物の混合溶液について、^1H-NMRスペクトルおよびCSI-MSスペクトル測定を行った結果、色素導入PYBOX二量体もこれまで同様に目的のマトリクス構造を生成可能であることが明らかとなった。さらにUVスペクトル測定を行った結果、色素導入PYBOX二量体と錯体形成させる第二級アンモニウム塩の錯化部位の数n(n=13)により、それぞれ特有のスペクトルを与えることが明らかとなった。以上本年度の研究により、色素導入PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩多量体を混合することで環状錯体マトリクス(行列)構造の構築が可能であることが明らかとなった。また、マトリクス中における色素の配列数(情報)をUVスペクトルにより読み出すことに成功した。1.緒言

これまでに我々は不斉触媒として知られるPYBOX配位子が第二級アンモニウム塩と錯体形成することで、直交型の分子錯体を生成することを明らかとしている。本研究ではこの分子錯体を利用して環状錯体マトリクス(行列)を形成し、この錯体構造中に導入した官能基(分子)配列情報を光により読み出すことが可能な情報蓄積デバイスの構築を検討する。2.実験前年度までに、色素分子を介してPYBOX配位子を二量化した化合物と第二級アンモニウム塩オリゴマーの錯形成により、マトリクス(行列)を構築し、構造中における色素の配列情報を読み出すことに成功している。本年度は、色素導入PYBOX二量体と錯体形成させる第二級アンモニウム塩をポリマーおよびスターポリマーとすることで、数μmサイズのマトリクス(行列)の構築を検討した。3.結果と考察第二級アンモニウム塩ポリマーおよびスターポリマーを合成し、同定を^1H-NMRスペクトル測定により行った。続いて、まず、色素導入PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩ポリマーの錯化挙動の検討を行った。両化合物の混合溶液について、UVスペクトル測定を行った結果、マトリクス構造に特有のスペクトルを与えることが明らかとなった。さらに、AFMによるモルフォロジー観察を行った結果、数μmオーダーに発達したマトリクス構造を観察することができた。引き続き、第二級アンモニウム塩スターポリマーとの錯化挙動を検討した。UVスペクトル測定の結果は、やはりマトリクス構造の形成を示唆する結果が得られた。さらに、錯体のAFM像は数μm領域にまで発達した二次元マトリクス構造を確認することができた。以上本年度の研究により、色素導入PYBOX二量体と第二級アンモニウム塩ポリマーおよびスターポリマーを混合することで数μmサイズにまで発達したマトリクス(行列)構造の構築が可能であることが明らかとなった。
加齢と感情が記憶に及ぼす相互作用の脳内機序の解明

加齢とともに記憶機能が低下していくことは良く知られた現象である(Salthouse, 1990)。一方で、感情要因は記憶機能を向上することが報告されている(Bower, 1981)。しかしながら、加齢(若年群と高齢群)と感情要因(感情的処理と感情状態)がどのように相互作用し記憶機能に影響を及ぼすのかについての心理・神経基盤については、明らかでない。そこで、本研究は、記憶を低下させる要因である「加齢」と記憶を向上させる要因である「感情」の相互作用が「記憶」に及ぼす影響の心理・神経基盤を解明することを目的とする。本年度は、高齢者群(23人)を対象にfMRI実験を行った。刺激は、日本語の具象名詞を使用した(本山ら,2007)。刺激を憶える際(記銘時)の課題は、情報が自分の生存にとって必要かどうかの判断をさせるサバイバル判断処理課題、引越しをする際に必要かどうかを判断させる引越し判断、情報が自分にとって快か不快かを判断する快不快判断、刺激の文字数を数える文字数判断を用いた。これらの課題を行っている記銘時と刺激を思い出す想起時の脳活動をfMRIを用いて測定した。fMRI課題の制御や参加者の反応をノートPCを用いて記録した。実験によって得られた参加者の行動データ(正答率)をSPSSを用いて解析した。脳画像データは、MATLAB上にて起動するSPMソフトウェア(http://www.fil.ion.uc1.ac.uk/spm/)を用いて解析した。その結果、正答率は、サバイバル〉快不快〉引越し〉文字数となった。脳画像データの解析の結果、サバイバル判断課題に関連する領域として眼窩前頭皮質、海馬、扁桃体の活動が見られた。本年度は、若年群(26人)を対象にfMRI実験を行った。脳画像データは、MATLAB上にて起動するSPMソフトウェア(http://www.fil.ion.ucl.ac.uk/spm/)を用いて解析した。その結果、正答率は、サバイバル>快不快>引越し>文字数となった。脳画像データの解析の結果、サバイバル判断課題に関連する領域として中前頭回、海馬、扁挑体、楔前部の活動が見られた。当初の計画通りに、若年群を対象としたMRI実験を行うことができたため。来年度は、若年群のMRIの詳細な解析を行う。また、高齢者群の実験の実施に向けて、予備実験を行い、MRI実験を実施する。
近代日本の兵士的男性性構築のジェンダーポリティクスと<女性>エージェンシー

近代日本における男性性の構築には、植民地事業への参加を通じてホモソーシャルと自己犠牲的男性性が構築され、それが植民地主義の深まりとともに兵士的男性性へと展開し、ヘゲモニックな男性性の位置を占める、という図式は必ずしもみられなかった。ミソジニーが明確にみられたのはむしろ都市新中間層男性の男性性言説の方であった。この点はイギリス男性史等の先行研究の知見と異なる。このような結果が生じた背景には、「開拓」において女性が占めた役割、あるいは都市中間層の男性性言説構築をめぐる<女性>のエージェンシーと<男性>のエージェンシーとの間のポリティクスの差異が存在していると考えられる近代日本の男性性構築過程における<女性>のエージェンシーのありようを、特にそれが、<国家>が有したエージェンシーとの間でどのような<対立と共謀>=ポリティクスを生み出したのかに着目しつつ、把握する。より具体的な研究課題としては、男性性構築過程における<女性>のエージェンシーを、(1)都市新中間層を中心とし、近代家族的価値観を形成しつつあった女性、(2)女性工場労働者および農業女性、(3)植民地事業への何らかの参画者であった女性、という3属性の女性のエージェンシーの複合体としてとらえ、それぞれの属性の女性にひろく読まれていたと考えられるメディア(雑誌、新聞、修養読み物など)の分析を行い、そこにみられる男性性言説を収集する。そしてその男性性言説がどのような<女性>の利害の上に要請され、構築されていったのかを分析する。このような結果が生じた背景には、「開拓」において女性が占めた役割、あるいは都市中間層の男性性言説構築をめぐる<女性>のエージェンシーと<男性>のエージェンシーとの間のポリティクスの差異が存在していると考えられる近代日本の男性性構築過程のなかでも、兵士的男性性(国家への忠誠や女子どもの保護を、男らしさの中核と考える)に注目し、兵士的男性性の構築に<女性>エージェンシーがどのようにかかわったのかを明らかにする本研究プロジェクトのうち、平成19年度においては以下の作業を行なった。(1)新中間層の<女性>エージェンシーにおける超階級的な「国民感情」の形成と、兵士的男性性の構築の関連性についての仮説を構築するために、『愛国婦人』の言説分析を、日露戦争期から大正期発刊分について行なった。(2)植民地事業への何らかの参画者であった<女性>エージェンシーと兵士的男性性の構築との関連性を明らかにするために、開拓プロパガンダ雑誌として『拓け満蒙』(のち『新満州』)を取り上げ、そこにおいて展開された男性性をめぐる言説の抽出・分析を行った。とりわけ超階級的な「国民感情」の形成に着目し、(1)の作業において得られた仮説との比較対照を行なった。また、当該雑誌の発刊当時(昭和11年14年)の言説空間の布置状況を、先行研究に依拠しつつ整理した。(3)John Toshらイギリスの男性史研究を中心に、男性性の<再編>についてのすぐれた考察を示している欧米の男性性研究の知見を検討し、(1)(2)および今後の分析作業における、理論枠組みの検討を行なった。またその成果を、『ジェンダー史学』(2007年10月)に執筆した研究改題、等において公開した。平成20年度は、『愛国婦人』分析をはじめとする、都市新中間層女性の男性性言説に対する分析を平成19年度に引き続いて行うとともに、『拓け満蒙』などの開拓プロバガンダ雑誌の分析に着手し、内地都市と植民地という地理的・社会的条件の違いをふまえつつ、比較検討を行った。『拓け満蒙』においては、で女性による男性性言説と同時に、男性による男性性言説もまた収録されており、「大陸の新家庭」における男性性構築をめぐる、女性と男性との共闘・共謀と対立の相克する関係性を同一資料内で明らかにすることができた。この点において『愛国婦人』など都市女性を読者層に設定した雑誌においては、女性と男性との対立関係が同一資料内で必ずしも明確に明らかにできないため、都市俸給生活者男性を読者層に明確に設定した雑誌『サラリーマン』の分析にも着手し、そこたみられるミソジニーと都市男性の男性性構築との関係性を明らかにする作業を、来年度以降にも継続して行う。他方で、植民地事業と男性性構築に関する海外の研究成果を検討した。その結果、この分野における研究蓄積がイギリスにおいて充実していることが明ちかになったため、当該地域での研究蓄積を中心に、来年度以降も引き続き成果の収集にあたることとし、平成20年度はその準備作業を行った。平成21年度は、昨年度までに十分に展開することができなかった農業女性の男性性言説に対する分析に着手し、昨年度までに行った『拓け満蒙』などの開拓プロバガンダ雑誌の分析をふまえつつ、処女会および大日本連合女子青年団関連資料、『家の光』、などの分析をおこなった。

さらに、『愛国婦人』分析をはじめとする、これまで行ってきた都市新中間層女性の男性性言説に対する分析、あるいは『サラリーマン』分析などの都市新中間層男性の男性性言説に対する分析との比較検討もおこなった。これらの作業の結果、1、農村女性の男性性言説において、「家庭」の「明るさ」という概念が、男性性構築に重要な役割をもっていること2、「開拓」というものが農村の男性性に与えた影響に注目すべきであること3、農村の男性性言説にみられる「家庭」イデオロギーを、都市中間層に発したモダニズムの農村への単純な波及としてとらえるのではなく、都市中間層の男性性言説のもつ「家庭」イデオロギーでは説明できない側面に着目して、複数の対抗的男性性の構築プロセスとしてとらえる必要があること、などの点が明らかになった。上記の結果は、植民地事業と男性性構築に関する研究蓄積が充実しているイギリスにおける成果を参照することによって、理論的な位置づけを深めることができるため、21年度はその収集作業に着手した。しかしながら21年度内には時間的・予算的な制約上、十分な収集にまでは至らなかったため、この点に関しては引き続き来年度以降の課題とする。平成22年度は、昨年度までに展開した(1)『拓け満蒙』などの開拓プロパガンダ雑誌にみられる植民地開拓事業に関わった女性たちの男性性言説に対する分析、(2)処女会および大日本連合女子青年団関連資料、『家の光』、などの農業女性の男性性言説に対する分析、(3)『愛国婦人』分析をはじめとする、これまで行ってきた都市新中間層女性の男性性言説に対する分析、(4)『サラリーマン』分析などの都市新中間層男性の男性性言説に対する分析、それぞれから得られた結果について、植民地事業と男性性構築に関する研究蓄積が充実しているイギリスにおける成果を参照しつつ、比較検討作業をおこなった。その結果、1、植民地開拓事業および農村における女性の男性性言説において、「家庭」の「明るさ」という概念が、男性性構築に重要な役割をもっていること2、農村の男性性言説にみられる「家庭」イデオロギーは、都市中間層に発したモダニズムの農村への単純な波及としてとらえることはできない一方で、前述1で指摘したような女性の男性性言説が農村の男性性構築に及ぼした影響は、もっぱら男性の男性性言説に着目した既存の青年団研究では明らかになっていなかった部分であり、さらなる分析と考察が必要な重要性をもっていること3、とりわけ植民地事業の遂行にあたって大きな意味をもつ、自己犠牲的な男性性の構築にあたっては、イギリスなどにおいて敬度主義が果たした役割を、日本においても仏教・神道等が果たした可能性は捨てきれないものの、むしろ特定の個人に対する心酔が強くみられており、この点について今後の研究を通じてさらなる掘り下げが必要であること、などの点が明らかになった。
有機色素含有高分子膜による位相共役波の発生と画像の記録

有機色素であるエオシンY,エリトロシンBを含むポリビニ-ルアルコ-ル(PVA)およびゼラチンの高分子膜を用いた縮退千波混合による位相共役波の発生実験において、以下のことが明らかになった。1.同じ色素をゼラチンとPVAに分散させた場合,PVAの方が色素が退色せずに位相共役波を発生し続ける時間が数倍からひと桁程度長くなる。このことは、高分子材料によって分散された色素の耐光性を大幅に改良できることを意味している。2.色素含有高分子膜から発生する位相共役波には,時間応答の速い飽和吸収成分と記録特性をもつホログラフィ成分があるが,PZTを用いてプロ-グ光の位相を時間的に変動することにより,ホログラフィ成分の発達を抑制して飽和吸収成分のみを得ることができた。この結果,位相共役波強度は時間とともに増加・減少するが,飽和吸収成分は時間がたつにつれ指数関数的に減衰することがわかった。3.2つの成分が完全に分離できたため,2つの成分間の位相差を3つの実験デ-タ(位相共役波の全強度,プロ-ブ光の遮断によって得られるホログラフィ成分、ホログラフィ成分の発達を抑制して得られる純粋な飽和吸収成分)から計算によって求めることができた。その結果,位相共役波が時間とともに変動するのは,ゆっくり発達してくるホログラフィ成分が飽和吸収成分と干渉して強め合ったり弱め合ったりするためであることがわかった。ここで得られた知見は,色素含有高分子膜を位相共役波を発生しかつホログラムによる画像の記録ができる新しい素子と考えこれを改良していく立場から,非常に重要であると考えられる。色素としてはエオシンY,エリトロシンB,高分子材料としては、ポリビニールアルコール(PVA)、ゼラチンを用いて、ガラス基板上に膜状の試料を作製し、アルゴンレーザー(515mm)による位相共役波発生の実験を行った結果、以下のことが明らかになった。1.恒温恒湿器を用いて質の良い試料が作製できる条件PVAの場合は、温度35°C、湿度70%、ゼラチンの場合は、温度6°C、湿度62%が最も良質の試料が作製できることがわかった。2.色素が退色せずに位相.共役波を発生し続ける時間(寿命)色素が同じでも、マトリックスがPVAの場合の方がゼラチンに比べて数倍から1桁程度寿命が長いこと、また、PVAの場合には、100°Cで30時間ベークすると寿命が長くなることがわかった。これは、試料中への空気中の酸素の混入が関与しているためと思われるが詳細については明らかでない。3.位相共役波の縮退4波混合成分とホログラフィー(記録)成分エリトロシンB含有PVA膜は、両成分とも1%を越える発生効率が得られ、こされ2つの成分を同時発生できる特性を利用した位相共役干渉の素子としては現在のところ最も適していることが明らかになった。今後の課題としては、同一色素でもマトリックスによってホログラフィー成分が異なることの原因解明、アゾ系色素に関して、偏光特性も含めた位相共役波の発生効率の測定などが掲げられる。研究計画では、色素含有高分子膜が発生する2種類の位相共役波(飽和吸収成分とホログラフィ-成分)を干渉計測等に応用する観点から、記録機構の解明、時間応答特性等に関する実験を行う予定であった。しかしながら、これまで飽和吸収成分と思われていた位相共役波が時間とともにゆっくり変動することから、プロ-ブ光を遮断した時速く減衰する成分は2つの成分の干渉の結果生じた位相共役波ではないかとう疑問が生じてきた。本年度は、プロ-ブ光の位相をPZTを用いて時間的に変調し、ホログラフィ-成分の発達を抑制して純粋な飽和吸収成分を測定し、変調しない場合に得られる2つの成分を含む位相共役波のデ-タから計算により2つの成分の位相差を調べた。

試料としてはエリトロシン含有PVA膜を用いた。その結果以下のことが明らかとなった。1.色素含有高分子膜から発生する位相共役波の飽和吸収成分は時間とともに指数関数的に減衰する。これは色素の退色のためと思われる。2.位相共役波の強度が時間とともに強くなるのは、ゆっくり発達してくるホログラフィ-成分が飽和吸収成分と干渉して強め合うためであり、時間がたって2成分間の位相差がπ/2からπの間の値をとる場合には、逆に弱め合う現象が生じる。3.2つの成分間に位相差が生ずる原因は現在のところ明らかではないが、記録されるホログラムの吸収型から位相型への変化や光照射によって発生した熱による色素含有高分子膜の膨張などが考えられる。
地域在住高齢者の活動と社会参加を促す達成動機の段階に基づく支援プログラムの開発

本研究の目的は、地域在住高齢者の介護予防促進につなげるため、目標をやり遂げたいという意欲(達成動機)の状態に応じた支援プログラムの開発と、達成動機と身体機能や日常生活の活動量の変化についての関係性を明らかにすることである。そのため、本研究では3時点での縦断的調査を行う予定である。平成29年度では地域サロンや老人クラブなど計14か所で実施し、そこに参加する計238名に対して第1回目の調査を終えている。調査内容は質問紙調査と身体機能の評価を行っている。質問紙調査では、達成動機、作業機能障害(日々の生活行為が不適切になっていないか)、包括的環境要因(人的・物的環境がどれほど充実しているか)、日常生活での活動量について主観的評価を行った。身体機能では、握力、5m区間の歩行速度、下肢筋力の測定を行った。現在までの分析においては、対象者は平均年齢76.1±7.2歳であり、男性は46名、女性は192名、介護保険の認定を受けている方は28名(支援1は16名、支援2は7名、介護1と2は各2名、介護3は1名)であった。何らかの趣味を持っている方は196名おり、過去3か月以内の転倒歴がある方は25名、入院歴がある方は8名であった。達成動機については、リハビリテーション領域で開発されていた尺度を本研究で健康高齢者用に改編した尺度において統計的妥当性、信頼性が確認された。また、達成動機の状態は暫定的に4段階でその状態を捉えることが望ましいと考えられ、達成動機の高い段階であるほど、社会交流の充実した環境や安心して暮らせる環境と関連が強く、自身が行う生活行為に価値を見出しながら過ごせる傾向にあることが明らかとなった。第1回目の身体機能の状態とは関連が見られず、今後の変化量との関係性を確認する予定である。第1回目の調査では、研究対象者300名を予定していたが、238名という若干不足する対象者の数値となった。しかし、研究以外の業務がある中で14か所のサロンやクラブから協力を得られ、研究データの収集に要する時間としては限界であったと考える。また、今回の対象者数で十分に分析が行えるため、分析も信頼できる結果となったと考える。また、平成29年度の3月より第2回目の調査を開始しており、全実施場所から研究の継続を快諾されている状態で14か所中10か所での第2回目の調査を終えている。平成30年度には第2回目の調査の内、残りの4か所を4月中に終える予定である。さらに、第3回目の調査時期を同年度8月から9月に予定しており、全実施場所から継続した研究協力が見込まれる状態で、日程調整も概ね行えている。また、第1回目の調査を基に分析を進めており、その一部を7月に開催される第12回国際リハビリテーション医学会で発表する予定である。その学会での意見交換を踏まえて、今年の12月までに国際学術誌への論文投稿を行う予定である。さらに、第3回目の調査が終わり次第、縦断的調査による分析を行い、今年度中に研究成果を学会発表または論文投稿する予定である。

また、平成29年度の3月より第2回目の調査を開始しており、全実施場所から研究の継続を快諾されている状態で14か所中10か所での第2回目の調査を終えている。平成30年度には第2回目の調査の内、残りの4か所を4月中に終える予定である。さらに、第3回目の調査時期を同年度8月から9月に予定しており、全実施場所から継続した研究協力が見込まれる状態で、日程調整も概ね行えている。また、第1回目の調査を基に分析を進めており、その一部を7月に開催される第12回国際リハビリテーション医学会で発表する予定である。その学会での意見交換を踏まえて、今年の12月までに国際学術誌への論文投稿を行う予定である。さらに、第3回目の調査が終わり次第、縦断的調査による分析を行い、今年度中に研究成果を学会発表または論文投稿する予定である。