hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胞巣状軟部肉腫をモデルとした血行性転移機構の解明

胞巣状軟部肉腫(ASPS)の血管新生における責任分子の同定と、融合遺伝子ASPL-TFE3の機能ドメイン及び共役因子の同定を目指している。探索に必須なプロテオミクス解析やゲノム/エピゲノム解析が概ね順調に進んでいるため、スクリーニングのヒントとして大いに活用できている。このため、候補分子の検証の実験に注力し本課題を進めたい。胞巣状軟部肉腫(ASPS)は、初診時に既に転移がしばしば観察される若年者の肉腫である。ASPSでは全症例でASPL-TFE3融合遺伝子が認められ、これがドミナントドライバーとして機能すると考えられている。本研究課題により、ex vivoシステムを応用してASPSモデルマウスを樹立した。ASPSモデルマウスはヒトASPSと同様に、原発巣における血管内皮(CD31+, CD34+)と血管周皮(SMA+, PDGFR+)に裏打ちされる成熟した血管構築が観察された。さらに、ヒトASPSの特徴である胞巣状構造や血管網形成と、肺への高頻度の転移も忠実に反映していた。転移の際には、腫瘍細胞は血管周皮細胞に被われた胞巣状構造のまま血管内を移動していて、このことが宿主免疫からの回避法である可能性が考えられた。この現象はヒトASPSでも観察された。また腫瘍細胞が血管内に侵入する際、融合遺伝子ASPL-TFE3の標的であるGPNMBの発現が不可欠であることも見出した。遺伝子発現解析からは、オートファジーやライソソーム経路の遺伝子群の顕著な発現亢進が認められ、腫瘍細胞内に多量のライソソームの集積が観察された。さらに、ASPL融合蛋白の造腫瘍能には、MIT/TFEファミリーのTFE3とTFEBで共通し、MITFやTFECには存在しない機能領域が関わっていることが示唆された。そこでASPL-TFE3の機能領域を特定するために、9つの欠失変異体を用いてin vivo造腫瘍試験を行ったところ、2箇所の欠失変異体で腫瘍形成が消失したことから、この領域がoncogenicドメインとして機能していることが示唆された。この領域には特定のSH3蛋白質が結合すると考えられる。1) ASPS細胞と血管周皮細胞の相互作用による血管新生機構の解析ASPS細胞が分泌する血管周皮細胞遊走因子の候補は抽出できたが、複数候補の関与が示唆されたことから、複数の遺伝子導入による過剰発現やsiRNAによるノックダウンで、血管周皮細胞及び血管内皮細胞の遊走能をin vitroで評価する。血管形成の過程を明らかにするため、血管周皮細胞の遊走能を指標に解析を進めてきたが、新たな評価方法として、ASPS細胞と血管周皮細胞との接着や、血管周皮細胞及び血管内皮細胞の増殖能を指標とした新たなアッセイ系を構築する。再度、プロテオミクス情報と機能予測、遺伝子発現アレイ解析結果から予想されるサイトカインやケモカインなどを見直し、それら分泌タンパク質の関与についての検討も進める。上記より得られた候補因子について、in vitroで検証した後に、shRNAや抗体・阻害剤の投与により、マウスASPSでの新たな血管新生の縮小や、転移巣の減少をin vivoで評価する。2)融合遺伝子ASPL-TFE3の機能解析と標的遺伝子の同定ヒト・マウスASPS
地域高校の統廃合による過疎地コミュニティへの影響に関する社会学的研究

町野高等学校在校生に対する進路選択行動と社会意識・生活意識調査を実施し、これを1992年の調査および2002年度全国調査のデータと比較した。そこから、生徒の学校との関係性の改善、生徒の自己確信性の高まりが確認された。また、全国データの平均に対して、町野高校生徒の学校外での生活行動や意識は若干異なるが、学校適応、職業意識は有意な差異が見られないことがわかった。石川県輪島市および松任市住民を対象として、高等学校の教育制度改革に関する意識調査を実施した。輪島市では計画標本数400(2075歳)を無作為抽出し、郵送法によって配票・回収を行った(有効回収数237、有効回収率は59.3%)。データ分析の結果、以下のことが明らかとなった。(1)教育機会の格差の認知に大きな地域差が見られ、「感じる」とする者が、輪島市で23.7ポイントも多くなっていること、(2)地域に同等レベルの進学校があることを希望する度合いに地域差があり、「たいへん重要だ」とする者が輪島市で10ポイント多くなっていること、(3)一方、「特別な財政負担をしてでも、学校の統廃合をしなくて済むようにすべきだ」という意見への賛否については、「強い反対層」が輪島市において若干多いことがわかった。研究対象高校入学者の出身中学比率、および高等学校卒業後の進路について、約30年の統計を分析し、(1)対象高校が当該地域コミュニティの出身者を十分にひきつけることが出来ず、地域高校としてのプレゼンスを示すことが出来なかったこと、(2)いわゆる進学校ではない町野高校でも、1990年代以降、卒業後の高等教育進学率が上昇しており(成熟学歴社会の実現)、石川県の高校設置政策は、若年層の地域からの人口流出をコントロールできていないことを明らかにした。調査対象校の統廃合問題に関するこれまでの決定プロセスと、学校教育現場および地域社会における影響について、学校関係者(現教職員、現学校長、旧職員、周辺学校教職員等)からの聞き取り調査を現地において行った。同時に、統計資料、学校管理計画、学校要覧等の基礎的資料を収集した。また、新聞記事データ・ベースの検索を行い、統廃合問題の時系列的な推移を整理した。この結果から、次年度以降に実施予定の県教育行政機関に対するインタビューのポイントを明確化した。また、調査を行う上で必要な、県教育行政関係者とのラポールの形成を図った。また、対象校在校生に対する進路選択行動と社会意識・生活意識調査を実施した(有効回収数33、回収率100%)。このデータと、1992年に調査対象校の高校生を対象とした量的調査、および2002年度全国調査のデータを一つのデータ・セットとし、比較分析を行った。ここから、対象校生徒の学校との関係の改善、自己確信性の高まりが確認された。また、全国平均に対して学校外での生活行動や意識が異なるものの、学校適応、職業意識は有意な差異が見られないことが確認された。これにより当該地域における対象校の現在の位置づけが明確になった。データ収集および分析の過程に渡って、カリフォルニア大学ロサンゼルス校の社会意識の計量分析を専門とする研究者から提供された、本研究のデータ分析に必要な専門的知識を活用した。対象校には、単純集計表および分析結果のフィードバックを行った。さらに、次年度以降の研究計画である、1992年調査対象者に対する卒業生調査の調査枠組、調査計画を、先行研究・調査の分析から検討・作成した。調査実施のための学校責任者、同窓会組織等とのラポールの獲得を図った。

調査対象地域の地域教育行政における権限関係、中学校配置計画、高等学校統廃合の影響に関する聞き取り調査を、地域教育行政関係者および当該地域中学校長に対して実施した。当初の予想以上に、少子化が進展していること、高等学校進学時における進路選択について、当該地域では地域高校に過剰に依存しない傾向が存在していたことが知見として得られた。また、石川県輪島市住民を対象として、高等学校の教育制度改革に関する意識調査を実施した。計画標本数400を、選挙人名簿を使用して確率比例二段抽出法を用いて抽出し(2075歳)、郵送法によって配票・回収を行った。有効回収数237で有効回収率は59.3%であった。同時に、都市部(石川県松任市)でも同じ調査枠での調査を実施し、地域間比較が可能な計量データを得た(回収率51.3%)。単純集計の結果はホームページ上に掲載し、調査対象者には別途フィードバックを行い、調査の意義を説明した。データ分析の結果、以下のことが明らかとなった。(1)教育機会の格差の認知に大きな地域差が見られ、「感じる」とする者が、輪島市で23.7ポイントも多くなっていること、(2)地域に同等レベルの進学校があることを希望する度合いに地域差があり、「たいへん重要だ」とする者が輪島市で10ポイント多くなっていること、(3)一方、「特別な財政負担をしてでも、学校の統廃合をしなくて済むようにすべきだ」という意見への賛否については、地域差が見られず、「強い反対層」が逆に輪島市において若干多いこと。年齢やライフ・ステージ条件をコントロールする必要があるが、学校教育制度に対する過疎地のニーズが、当初の予想よりも複雑なものであることがわかった。本研究において昨年度実施した住民意識調査(石川県輪島市住民400名を対象、確率比例二段無作為抽出法、郵送、回収率59.3%)、および比較対照調査(石川県旧松任市)についてデータ分析を進めた(昨年度の分析は単純集計の地域間比較にとどまっていた)。データ整備を行い、調査実施に関する情報を整理して、論文に著した。データ分析の主たる分析項目は、「特別の財政負担をしてでも、学校の統廃合をしなくてすむようにすべきだ」という意見への賛否(5肢尺度)であり、回答分布そのものに地域差は見られていない。相関分析の結果、以下の点が明らかとなった。第1:高校入試の学区制廃止に反対するほど、学校統廃合に賛成であった(相関係数0.134、以下同)、第2:個性重視教育や地域進学校を重視するほど学校統廃合に賛成であった(0.154、0.261)、第3:地方分権志向が高いほど学校統廃合に反対であった(0.171)、第4:政治的な伝統主義傾向が高いほど、また自由制限的平等主義傾向が高いほど、学校統廃合に反対であった(0.225、0.234)、第5:年齢・性別・教育年数・職業などの属性変数の効果は確認できなかった(以上、有意水準は5%を採用)。他方、比較対照としての都市では、教育機会格差の認知、公的制度・税利用への態度など関連する項目は少なく、輪島市においてと同様の関連を持つ項目は自由制限的平等主義だけであった。以上の分析結果からは、客観的な学校教育の利用機会の程度により、学校統廃合への賛否を規定する判断基準の様態が異なっている実態が推察される。さらに、教育行政サイドへのインタビューおよび資料収集から、調査地域における社会統計的な少子化状況、学校数の変遷、高等学校再編整備計画の経緯について、データ収集を行った。
10代で出産した母親の発達過程-グループアプローチを通じた経年的変化の分析

本研究では、若年出産母親のピアグループにおいて経年的インタビュー調査・フィールドワークを行い、若年出産母親の生活実態とそのニーズを分析した。調査結果から、若年出産母親たちは自らに母親役割を課すことで、これまでの生活を大きく変更することができていた。ピアグループに参加することで悩みを相談し合う仲間を作り、10代の母親としての振る舞いを学ぶなど、多くのものを得ていた。10代の母親たちが社会化していく過程を支援するために、現状の子育て支援だけでなく、就業支援、福祉施策の情報提供,ピアグループ等による支援が必要であると考えられた。本研究では,10代で出産した女性の生活史を通して,彼女たちが出産・育児により母親としてどのように成長していくのか,また,女性が10代で出産することの意味について,経年的なグループアプローチやインタビュ-などの情報収集を通じて明らかにし,その結果から,10代の母親をサポートするための母子保健システムのあり方,援助者の支援のあり方について検討することを目的としている。19年度の概要としては,(1)10代母親グループにおいてのフィールドワーク,(2)先進国中で10代の母親が多いギリスの支援内容の視察を行なった。(1)については,大阪府内2市町村で行われている10代母親グループにおいてフィールドワ-クを実施し,10代で出産した母親のニーズの聞き取りや担当職種との情報交換を通し,個別事例の分析を行なっている。(2)については,イギリスのFamily Planning Association(家族計画協会)やチャリティ団体Trust for the study of adolescenceの視察を通して,イギリスの若年出産支援の実態と制度の概要について報告した。イギリスでは10代で出産した親に対して,「10代」という青年期であり続けることと,「親」となることを両立させるために,望まない再妊娠の防止や父親になっていく過程への支援など,様々な機関が包括的な支援を提供していた。こうした支援が提供される背景に,日本と比較して階層が固定されており,10代の妊娠という問題が可視化されやすく,そのため,支援が必要な対象としてみなされやすいという現状がうかがえた。また,父親を支援するために,男性のケア提供者の必要性が明らかになった。その背景には,ケアを提供する存在だけではなく,親としてのモデルとして存在し,両性が関わり子どもを支援することの有効性を示すという意義があった。平成20年度以降,フィールドワークを継続して行ない,各個別事例の変化について記述していきたい。本研究は、10代で出産した女性の生活史を通して、出産・育児により10代の母親がどのように成長していくのか、さらに、10代での出産を選択する背景と、ニーズについて経年的なグループアプローチやインタビューなどの情報収集を通じて明らかにし、その結果から、10代の母親をサポートするための母子保健システムのあり方、援助者の支援のあり方について検討することを目的としている。20年度の概要として、(1) 10代母親グループにおいてのフィールドワーク、(2) 10代の出産をめぐるアメリカ、イギリス、日本の支援の方向性と家族のあり方の差異についての分析(3)イギリスにおける実態調査を行なった。(1)について、10代母親グループにおいてフィールドワークを実施し、10代での出産に至る経緯や、グループ参加による個別事例の変化について事例ごとに分析を行なっている。(2)について、アメリカ、イギリスにおいては10代で出産した親の社会的背景に関する調査が進んでおり、貧困や教育到達度の低さ、社会階層との関連が明らかになっている。しかし、わが国ではこうした社会的背景への視点が乏しいことから、10代の出産をめぐる公的・私的支援について、アメリカ、イギリス、日本を比較し論文を執筆した。(3)について、21年3月にイギリス、ロンドンにおいてParents Matter International Conferenceならびに、Gender and Education Association 7^<th> International Conferenceに参加した。イギリスでは10代の親について、親としてのニーズよりも反社会的行動に注目されることが多く、そのために若者たちに焦点が当てられた研究が少ないと述べられていた。中でも印象に残ったのは、10代の親たちに対してデジタルリテラシーを伝えることの有効性であった。21年度はこれらの内容から、わが国における支援のあり方について考察したい。わが国は、10代で出産する母親は先進国中でも極めて少ないが、アメリカ、イギリスは極めて多い。今年度は、10代の出産がどのような要素により抑制あるいは増幅されるのか、アメリカ、イギリス、日本の社会構造と家族のあり方を比較した。その結果から、10代の出産は、家族、子ども、10代としてあるべき生活等、よりマクロな調整様式を強く受けている。アメリカ・イギリスにおいては、10代で出産した親の社会的背景に関する調査も進められており、貧困や教育到達度の低さ、社会階層との関連が明らかになっている。しかし、わが国においては社会問題としての認識は乏しい。その理由として、(1)10代で出産する者の婚姻率が高く、家族としての形を成すために問題が表面化しない、

(2)結婚後もパートナーや原家族の支援が受けやすい環境にある、(3)10代で出産することの子どもへのリスクが、各国と比較して少ない、の3点が挙げられる。わが国においても、10代の出産を選択する生育環境や家族の支援の実態を明らかにし、実態を踏まえた支援を行うことが必要であると考えられた。また、10代の母親サークルにおいて、フィールドワーク・インタビュー調査を継続して進行している。今年度は、母親たちがイメージするライフプランに重点を置き、彼らが長期的にどのような視野を持ち、どういった支援を必要としているのかを分析するため、ライフプランに関するインタビュー調査を6名に対し実施した。現在分析を進めている。さらに、サークルに参加することによるメンバー個々人の変化について、最終年度に向けて考察を進めている。本研究は、出産・育児により10代の母親がどのように成長していくのか、また、育児をしていく上でのニーズについて、グループアプローチやインタビューなどの情報収集を通じて明らかにし、その結果から、10代の母親に対する支援のあり方について検討することを目的としている22年度は、10代母親サークルにおいて行なった実態調査内客を分析した.10代の母親たちは自らに母親役割を課すことで、これまでの生活を大きく変更することができていた。また、サークルに参加することで悩みを相談し合う仲間を作り、10代の母親としての振る舞いを学ぶなど、多くのものを得ていた。母親たちのニーズとして、同世代の友人、家族を頼れない場合育児支援、周囲の人々に母親として認められること、公的サービスや就労につながる資格の情報提供が挙げられた.さらに、10代の母親サークルにおいてフィールドワーク・インタビューを継続して行なった.今年度は、ライフプランに関するインタビューを7人に対して行ない、10代の母親がどのような生活設計をし、どのような支援を必要としているかについて分析しだ。インタビュー結果から、10代の母親たちは自らのライフプランを構築することは「怖い」という思いを持っていた。また、家族計画の知識については個人差が大きかった。こうした母親たちのユーズと実態から、出産や就労など今後のライフプランを立てることで、将来の目標が明らかになり、貯蓄や就労の準備や家族計画など、目標を実現するための行動を起こすことができるのではないかと考えた。今後は、若年母親がライラプランを構築するためのプログラムを検討していきたいと考えている。
新しい等時性調整方法の確立による宇宙元素合成過程の解明

「鉄より重い元素がどのようにできたのか?」という未解明の問いに答える1つの仮説に不安定核を経由して元素合成するrプロセスがある。rプロセスの経路決定には経路上の核の質量が、存在比の実証には寿命が必要である。理研稀少RIリングにおいて10のマイナス6乗の精度で質量・寿命を測定するためには、リング内の等時性場を10のマイナス6乗で達成することが求められるが、先行研究において達成した等時性の調整方法は真空度が悪い環境でしか使えず、将来の質量測定や寿命測定に適用できない。そこで本研究において高真空でも使える等時性の調整方法を確立し、稀少RIリングにおける質量・寿命測定を成功させる。
量子ナノ構造を利用して根本的に変換効率を向上させる太陽電池技術の開発

一般的な太陽電池は半導体のp型とn型の間に不純物を含まない真性層をサンドイッチした単接合構造であり、その変換効率は透過損失や熱損失などによって非集光時では約30%が限界であることが知られている。われわれは、量子ナノ構造を利用して透過損失や熱損失を低減させ、根本原理に基づき変換効率を向上させる研究に取り組んでいる。特に、独自に開発した半導体ヘテロ界面に量子ドットを挿入した量子ナノ構造において世界最高効率の2段階光励起を実現し、太陽電池が吸収する太陽光スペクトル領域を拡大することに成功した。本国際共同研究では、太陽電池研究において世界最高峰のニューサウスウェールズ大学(オーストラリア)と共同して研究を実施し、若手研究者を派遣して量子ナノ構造における2段階光励起過程を定量的に明らかにすることを目的にしている。本年度の具体的な成果は以下のとおりである。(1)デバイスシミュレータを用いてAlGaAs/InAs QD/GaAsヘテロ構造を真性層に内包するp-n構造の最適設計を行い、実績がある分子線エピタキシー技術を用いて太陽電池構造を作製した。ヘテロ界面における2段階光励起スペクトル特性を明らかにして、近赤外から中赤外における高効率な光吸収を確認した。また、太陽電池の基礎特性を明らかにするため、光電流特性と再結合発光特性を同時に計測することによってヘテロ界面におけるキャリアの蓄積効果とキャリアの引き出し特性を明らかにした。(2)研究分担者の若手研究者・朝日をUNSWに派遣して研究打ち合わせを行い、令和元年6月から約1か月滞在して本格的に実験を開始する計画を立てた。また、バンド内光吸収に関する準備実験で優れた成果が得られたために国際共著論文を執筆しており、年内の出版を目指している。本国際共同研究では、太陽電池研究において世界最大且つ先導的機関であるニューサウスウェールズ大学(UNSW)(オーストラリア)と共同して研究を実施する。UNSWは最高精度の太陽電池評価技術を有しており、特に、UNSWが有するフェムト秒レベルの超高速過渡光吸収分光技術は量子構造太陽電池の定量評価に極めて有効な手段である。本年度すでに研究分担者の若手研究者・朝日を派遣して、UNSWでの研究打ち合わせを行い、令和元年6月から約1か月滞在して本格的に実験を開始する計画を立てることができた。UNSWにおける超高速過渡光吸収分光実験を実施し、その結果を踏まえて量子ドットを内包するヘテロ界面における多重光励起過程を解明し、アップコンバージョンの高効率化を決定する物理を解明してその成果を太陽電池へ実装する。光電流測定精度を向上させるための設備備品(主にアクティブ除振台)を2019年1月に発注し、納期が4月初旬となったため当該助成金が発生した。すでに納品は完了し、計画に変更はない。
俄(にわか)研究-近畿・北陸・東海・九州地方の重点調査を中心に-

本研究は、芸能研究で重要性が指摘されながら進展がなかった俄を主題に、次の3点を目的とした。1.現在主に祭りの芸能として行われている各地の俄を足場に、近畿・東海・北陸・九州地方を重点調査することで、新たに俄の様相を掘り起こし、俄というものの概念を考究する。2.上記によって得た成果をもとに、芸能史において俄を歌舞伎の本質、また歌舞伎や能狂言を生み出す原動力とする学説を質す。3.俄のホームページを作成し、これまで蓄積した俄に関わる情報を漸次公開することにより、研究と保存振興、また交流に新たな可能性を開く。研究成果として、1.については重点調査から得た成果を盛り込み、「俄の領域」「機知の伝統-馬の頭・天王祭の俄から-」の2論文を執筆し、拙著『歌舞伎・俄研究資料編室戸市佐喜浜町俄台本集成』(2002年2月・新典社)に収録した。2論文は各地の現行の俄と近世尾張の祭に関わる俄の様態をもとに、民俗芸能や芸能史のなかにその位相を質し、俄を、庶民の風流を体現する新奇な趣向とみ、機知の伝統をなすものとして、笑いの芸能民俗と措定している。従来の即興劇という見方を大きく修正しえたと思う。2.については、上記2論文を踏まえ、「俄の発想と歌舞伎」と題する論文を執筆し、同じく拙著に収録した。俄たらしめる要件を現代性・逸脱性・意外性と措定し、以上を俄の発想として歌舞伎の重要な芸であり手法である「やつし」との共通項を軸に、歌舞伎の根幹に内在する俄の発想を指摘した試論である。3.については、「にわかのホームページ」を作成した。俄ネットワークとして漸次充実していきたい。11年度は準備段階と位置づけ、次の3点を研究実施計画にあげたので、これに照らし、各々実績の概要を記したい。1.パソコン導入:俄に関する情報処理と公開を目的とする。文献資料を順次データ化しつつあるが、デジタルカメラ・ビデオをはじめ操作方法を併せて学習中である。2.近世・近代の俄文献調査:近世では大東急記念文庫・大阪府立中ノ島図書館朝日文庫で貴重書を種々閲覧し、中期から幕末にいたる俄の本の書誌的変化とともに酒肴の芸としての在り方を確認しつつある。名古屋市立鶴舞図書館で高力種信の諸著作に接したことが収穫であった。高力は絵と文によって正確な記録を心がけた人で、なかでも祭りに関わる記述は詳細かつ具体的である。尾張各地で行なわれた「馬の塔」という祭り習俗における「本馬」と「俄馬」や天王祭の「俄思ひつき」の作りものから、寸劇としての俄以前の俄の概念を示唆されているところである。また近代では主に、国会図書館所蔵の資料により近代の俄の様相の一端を把握することができた。日清戦争を契機に俄を冠した刊行物の中身に質的変化がある。明治27-28年刊行の『支那つぶし』『日清戦争にわか』などは、25年の『滑稽茶番』のように近世幕末の俄の種本の系に立ちながら、とりあげる対象が土地の変事をはなれて日清戦争という国家の〈大変〉に向かっている。川上音二郎の新派や学武廼家五郎の新喜劇創出を可能にした土壌があろう。3.美濃周辺の実地調査:戦後まもなくまで俄を行なっていた土地の所在は確認できたが、時間の都合で実地調査にはいたっていない。上の名古屋とその周辺の調査ともに今後の課題となった。12年度は近畿・北陸地方の文献収集と聞き取りの実地調査を研究実施計画にあげたので、これに照らし、以下に実績の概要を記したい。

1北陸地方の実地調査:石川県能登町鵜川の海瀬神社例祭「にわか祭り」を採訪し、佐渡では古老からかって若者集団が掌握していた俄の話をきくことができた。あわせて石川・富山・新潟・福井の県立図書館等で文献を調査し、北陸では幕末・近代に各地で様々な俄が行なわれ、石川・福井では現在も数ヵ所で受け継がれていることが新たに判明した。「にわか祭り」の「にわか」は能登地方の夏祭りに山として用いられるキリコの一種で、青森のねぶたに似た武者絵の山の造り物をいう。富山の礪波平野一帯でみられる「よたか」行灯も土地によっては「にわか」という。幕末・近代の金沢や富山では祭りの余興を総じて「にわか」というなど、従来の俄の概念を破る領域の存在を確認しつつある。この調査結果と昨年度の研究実績の一にあげた尾張地方の「馬の塔」等から「俄の領域」と題して、この2月にわか学会で発表し、現在原稿化を急いでいる。2近畿地方の実地調査:俄が定着していたという堺や丹後及び獅子舞の盛んな兵庫の調査を企画していたが、時間的に不可能であった。次年度以降の課題としている。3パソコンによるデータ化:俄に関する情報整理と公開を目して、これまでに知り得た情報を整理し、俄のホームページを作成中である。13年度の研究実施計画に九州地方の文献資料収集と実地調査をあげた。以下、実績の概要として、新たな成果を記す。(1)長崎の長与町西高田の俄は「人形からい」ともいう。藁製の人形を抱え、子守と見立て、自身が背負われた幼児の体で行なう踊であり、寸劇である。これに類した形が所々に残ることが判明した。同千々石町の上峰浮立中の「いがかりゃー」、熊本の長洲町折地の「カイカイ人形」、小川町の「おろろんべー」、不知火町の「おろんべー」であり、長崎式見町式見浮立の「へらへら踊り」にも同形を認める。この形は古く慶長の豊国神社臨時祭風流中に確認でき、近世三河の天王祭で俄としてあった「俄人形」にも通じている。近年の上演は不定期ながら実見を経て、風流の中に俄と人形の関係をつかみ、これを主題に論述してみたいと思う。(2)長崎・熊本では福岡と等しく「通りもん(通しもん)」が生きている。熊本蘇陽町火伏せ地蔵祭、矢部町八朔祭の造り物は俄と同じく夜漬けを旨とした秘密の見立細工になり、これを担ぎ、引き回すことを「通りもん」という。長崎千々石町盆行事の「通しもん」は仮装の一行をいい、熊本天草では人形の造り物、同御舟町では稚児行列をいう。上方・江戸の練り物であろう。寛政成の『長崎歳時記』亥の子の項に子供たちが「俄を造り」とあることからすると、「通りもん(通しもん)」は本来俄を中心とする風流の造り物、出しものであり、その行粧ではなかったか。こうした類例をなお求めれば、風流の体現としての俄の性格が明らかになろう。これは従来の俄の概念を崩すものである。14年度の研究実施計画に、(1)補足調査、(2)ホームページの充実、(3)研究成果報告書の作成・頒布をあげた。(2)(3)は現在完成を急いでいるので、新たな成果として、(1)の概要を記す。(1)熊本は、若い世代に今も「肥後俄」の語が定着しているように俄が盛んな土地柄であった。市内にこれを標榜する「バッテン劇団」があり、市周辺には、玉名市伊倉のような笑劇に限らず、多様な形態が残る。蘇陽町「火伏せ地蔵祭り」矢部町「八朔祭り」宇土市「地蔵祭り」を調査した。いずれも見立ての造り物がメインで、高森町「風鎮祭(山引き祭り)」を加えると、祭礼文化の観点からは日向街道一帯が一つのサークルを成していることになる。蘇陽町では、トーシモンといって造り物を引き回す他に、ヨドマイリには近年まで俄をやっていた。
ヘムによる天然変性タンパク質Ｂａｃｈ２の調節と生理学的意義

ヘムは、生命活動にとって必須の補欠分子族である。転写抑制因子Bach2はB細胞およびT細胞で発現高いことがわかっている。申請者は、ヘムがBach2と直接結合し、成熟B細胞から形質細胞への分化を促進することを示し、液性免疫応答を制御することを見いだした。最近ではBach2が「天然変性タンパク質」であることを示し、複数のヘムがBach2の天然変性領域に結合し、Bach2の構造状態を変化させることがBach2の機能制御に重要である可能性を見いだした。さらに、Bach2に存在する2つのヘム結合様式(5配位、6配位ヘム結合)のうち、5配位ヘム結合がBach2の構造を安定化に関与することを明らかにした。更に、ヘムによるBach2の制御機構を解明するために、Bach2の複合体解析およびB細胞抽出液を用いたpull-down実験により、ヘム依存的にBach2と直接結合するリン酸化酵素を同定した。本年度は、野生型およびBach2ノックアウトマウス脾臓B細胞を用いて、Bach2がTBK1の遺伝子発現を直接制御していることを、定量PCR法およびクロマチン免疫沈降法により明らかにした。TBK1によるリン酸化の評価については、組換えタンパク質を用い、質量分析法により定量的に解析した。その結果、ヘムによってBach2のリン酸化が変化する傾向を示す結果が得られた。また、ヘム存在化における定量的なBach2の複合体解析を行い、ヘムがBach2の天然変性領域に結合することでBach2の構造状態が変化することを示した。そして、ヘム依存的に変化する因子の中にユビキチンE3リガーゼを同定した。これまでに申請者は、Bach2の天然変性領域と直接結合する因子として、リン酸化酵素TBK1を同定している。前年度までに、申請者は、Blimp-1 EGFPトランスジェニックマウスの脾臓B細胞を用いてTBK1阻害剤存在化で、EGFPの発現頻度を検討した。その結果、阻害剤存在化で形質細胞への分化頻度が低下することを示した。更にTBK1阻害剤がBach2のリン酸化を低下させることも示している。本年度は、ヘムによるTBK1によるBach2のリン酸化調節を定量的に検討とBach2-TBK1経路の生理学的意義として、Bach2がTBK1の遺伝子発現を直接制御することを、Bach2抗体を用いたクロマチン免疫沈降法により明らかにした。さらに、野生型およびbach2ノックアウトマウス脾臓B細胞を用いて、TBK1のmRNAの発現がBach2ノックアウトマウス細胞で亢進していることがわかった。また、ヘム依存的にBach2複合体が変化することを明らかにするために、SILAC法によるBach2複合体解析を行うことで、ヘムがBach2の天然変性領域を調節する意義を明らかにした。前年度までに、Bach2の天然変性領域と直接結合するリン酸化酵素が、Bach2の直接標的遺伝子であること、ヘムによってTBK1によるBach2のリン酸化の頻度が変化する可能性を見いだしている。加えて、ヘム存在化における定量的なBach2複合体解析から、ヘム存在化でBach2複合体構成因子が変化することを見いだした。本年度は、1ヘムで調節されるBach2-TBK1相互作用の分子メカニズムを更に明らかにするために、時間変化におよびヘム濃度変化に伴うリン酸化反応をMALDI-TOF-MS(質量分析)を用いて検出し、引続き解析を行う。また、複合体解析で見いだされたユビキチン化酵素(E3リガーゼ)に関しては、免疫沈降実験、ノックダウン実験およびin vitroユビキチン化アッセイで、Bach2がユビキチン化されるか否かを検討する。最終的には、Bach2-TBK1経路に同定したE3リガーゼがどのように関与するかを免疫沈降実験により検証する。転写抑制因子Bach2の発現は免疫系細胞で高いことが知られている。申請者らは、ヘムがBach2と直接結合し、DNA結合を阻害し、タンパク質分解を誘導することで、成熟B細胞から形質細胞への分化を促進することを示し、液性免疫応答を制御するというヘムの新たな役割を明らかにした。加えて申請者は、分光学的解析を中心とした解析を行うことで、Bach2が構造をとらない「天然変性タンパク質」であることを示し、複数のヘムがBach2の天然変性領域に結合し、Bach2の構造状態を変化させることを見いだした。しかしながら、ヘムがBach2タンパク質の構造状態を変化させる生理的意義は不明なままである。これまでに申請者は、Bach2の天然変性領域と直接結合する因子として、リン酸化酵素TBK1とDNAメチル化酵素を同定している。そこで本研究は、これらの因子の発見を手がかりに、「ヘムによる天然変性タンパク質Bach2の調節と生理学的意義」という、ヘムによる新たなタンパク質の制御機構を提唱すると共に、その生体での意義を追求することを目的とする。最終的には、免疫応答に必須な転写因子Bach2の制御機構を解明することを目指す。本研究が完成すれば、生体内でヘム濃度変化が液性免疫および自然免疫の重要なシグナル因子となることが証明される。このような成果は、ヘムの制御因子としての機能をさらに拡げるだけでなく、免疫制御の新しい制御因子を提唱することにもつながり、基礎生物学でも免疫学でも大きな貢献となる。1. TBK1によるBach2のリン酸化が機能へ及ぼす効果:細胞レベル、個体レベルでの機能評価<Blimp-1 EGFPトランスジェニックマウスを用いた解析>Bach2の直接標的遺伝子であるBlimp-

1の遺伝子座の下流にEGFPを挿入した、Blimp-1 EGFPトランスジェニックマウスの脾臓B細胞をTBK1阻害剤存在化で培養し、EGFPの発現頻度をフローサイトメーター(FACS)で検討した。その結果、阻害剤存在化で形質細胞への分化頻度が亢進していることを示した。このことから、TBK1とBach2を介したBlimp-1の遺伝子発現制御が存在することが示唆された。<レポーターアッセイ>293T細胞にBach2及びTBK1の発現plasmidを導入し、レポーターアッセイを行った。その結果、Bach2の転写抑制活性は、TBK1の量依存的に不活性化することが示された。これらの結果から、TBK1の発現量が上昇すると、Bach2へのリン酸化が上昇することで、Bach2の転写抑制が解除されることが考えられた。<TBK1によるBach2のリン酸化定量>これまでに、大腸菌発現系Bach2及び昆虫細胞で発現させたTBK1を用い、アイソトープを使用したin vitro kinase assayを行い、「TBK1がBach2を直接リン酸化すること」を示している。そこで、このリン酸化の程度を定量的に評価するため、クロレラ培地を用いてBach2を発現させ、ヘム存在化・非存在化におけるTBK1によるリン酸化について、質量分析を用い定量的に検討した。その結果、ヘム存在化で、Bach2のリン酸化が亢進している傾向を示した。ヘムは、生命活動にとって必須の補欠分子族である。転写抑制因子Bach2はB細胞およびT細胞で発現高いことがわかっている。申請者は、ヘムがBach2と直接結合し、成熟B細胞から形質細胞への分化を促進することを示し、液性免疫応答を制御することを見いだした。最近ではBach2が「天然変性タンパク質」であることを示し、複数のヘムがBach2の天然変性領域に結合し、Bach2の構造状態を変化させることがBach2の機能制御に重要である可能性を見いだした。さらに、Bach2に存在する2つのヘム結合様式(5配位、6配位ヘム結合)のうち、5配位ヘム結合がBach2の構造を安定化に関与することを明らかにした。更に、ヘムによるBach2の制御機構を解明するために、Bach2の複合体解析およびB細胞抽出液を用いたpull-down実験により、ヘム依存的にBach2と直接結合するリン酸化酵素を同定した。本年度は、野生型およびBach2ノックアウトマウス脾臓B細胞を用いて、Bach2がTBK1の遺伝子発現を直接制御していることを、定量PCR法およびクロマチン免疫沈降法により明らかにした。TBK1によるリン酸化の評価については、組換えタンパク質を用い、質量分析法により定量的に解析した。その結果、ヘムによってBach2のリン酸化が変化する傾向を示す結果が得られた。また、ヘム存在化における定量的なBach2の複合体解析を行い、ヘムがBach2の天然変性領域に結合することでBach2の構造状態が変化することを示した。そして、ヘム依存的に変化する因子の中にユビキチンE3リガーゼを同定した。
認知機能を起因とする診断横断的な精神病理傾向の予測に関する研究

共通した認知機能の低下が様々な精神病理傾向(不安・うつなど)を強めるか,異なった認知機能が個々の精神病理傾向に影響を及ぼしているか検討した。120名の大学生を対象に実験を実施した結果,視覚的ワーキングメモリ容量の多さは社会不安特性の高さを有意に予測し,また実行機能の低下は抑うつの強さを有意に予測し,複数の精神病理傾向に共通した認知機能の低下は見られなかった。また,ワーキングメモリおよび視覚探索訓練課題を1週間実施することで,他の認知機能や精神病理傾向に影響を及ぼすか検討した。結果,視覚探索訓練群において1週間のストレスの程度が強いほどワーキングメモリの質があがっている可能性が示唆された。様々な精神病理傾向(不安・うつなど)と様々な認知機能(注意・記憶など)の低下との関わりはこれまで示されてきたものの,複数の精神病理傾向に共通の認知機能が関わっているのか,それとも特化した認知機能が個々の精神病理傾向に影響を与えているのか,体系立てて検討されてこなかった。平成25年度の研究では,複数の精神病理傾向と認知機能を同時に測定し,多変量重回帰分析を行うことで,複数の精神病理を跨る共通基盤が存在するか否か検討した。結果,複数の精神病理傾向を説明する共通の認知機能があるというよりは,個々の認知機能がある特化した精神病理傾向に強く影響を及ぼすことが示された。具体的には,視覚的ワーキングメモリ容量(一時的に記憶できる量)の多さは不安・社会不安特性と統合失調型傾向の強さを予測し,注意機能の定位能力(顕著性の強い刺激への注意)の低下は抑うつの強さを,注意機能の覚醒機能(予測される刺激に対する反応準備)の高さはサイコパシー傾向の強さを,実行機能(必要のない情報の抑制)の低下は注意・欠陥多動性傾向の強さを,注意課題時に提示された背景刺激の再認記憶の低さは強迫傾向の強さを有意に予測した。複数の精神病理傾向を予測する認知機能は見られなかった。したがって,複数の認知機能の測定は精神病理傾向の弁別に役立つほか,特異的な精神病理傾向の予防・改善には特化した認知機能の改善が有効である可能性が示された。しかしながら,今回の実験ではまだ実験参加者数が少なく,参加者をさらに多く募ることで上記の結果が維持されるか慎重に調べる必要がある。様々な精神病理傾向(不安・うつなど)と様々な認知機能(注意・記憶など)の低下との関わりについて調べ,精神病理傾向に共通した認知機能の低下が見られるか,異なった認知機能が影響を及ぼしているか検討した。認知機能としては,これまで筆者の他,多くの研究者によって着目されてきた視覚的注意の覚醒・定位・実行機能,注意の解放,ワーキングメモリ容量を扱った。平成26年度の研究では,前年度に実施した研究にさらに実験参加者を追加し,複数の精神病理傾向と認知機能を測定した。のべ120名のデータを集め解析したところ,視覚的ワーキングメモリ容量の多さは社会不安特性の高さを有意に予測し,また実行機能の低下は抑うつの強さを有意に予測した。したがって,個々の精神病理傾向に対して異なった認知機能が影響を及ぼしている可能性が示唆された。また,認知機能の訓練課題が他の認知機能および精神病理傾向に及ぼす影響についても検討した。ワーキングメモリまたは視覚探索訓練課題をのべ50名の大学生を対象にランダムに割り当て, 1週間毎日パソコンを用いて訓練課題を行ってもらった。1週間の前後でのワーキングメモリ容量および精神病理傾向,ストレスの程度を測定し,分析した。ワーキングメモリ訓練課題を実施した群では,有意にワーキングメモリ容量が増加していた一方,視覚探索訓練課題では増加は見られなかった。さらに,視覚探索訓練群においてストレスの程度が強い者ほどワーキングメモリ容量,特に鮮明な記憶が必要となるワーキングメモリの質が向上していた。ストレスにより視野が狭まり,より対象を詳細に見る傾向が強まった可能性が考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。異常心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。実験実施について支障はないが,当初予定していたよりも実験参加者が十分に集まらなかったため。今年度は引き続き前年度の実験を続け,まずは実験参加者数を増やすことを優先する。前年度の結果から,各精神病理傾向と特に関係のある認知機能を取り上げる。同時に縦断研究を実施し,認知機能の変動と精神病理傾向との因果関係について調べ,精神病理傾向に強く影響を与える認知機能の改善プログラムを提案する。
脊椎固定術に利用可能な人体内部で動作する超音波伸縮機構の開発

本研究の目標は脊椎湾曲の矯正を目的とした脊椎固定術用の医療機器を開発することにある。我々は超音波を利用して人体内部で伸縮する固定具の開発を進めている。初年度は動作原理の確立と模型における動作実験を実施した。当初の提案手法における動作原理が確立され、研究内容をまとめて特許の認可を受けた。また、次年度内に同内容に関する発表を予定している。模型における実験は人体の特性を模型で再現することが非常に困難であったことから異なる手法の模索が必要となった。本年度は伸縮装置の改良と生体内での実験を想定していたが、初年度の模型実験の遅れの影響を受け、伸縮装置の改良のみを行った。伸縮装置の改良は主に伸縮機構の生体内での運用への対応を行った。主に行ったのは加振器の改良である。本研究で利用している超音波加振器は工業用のものであり、人体への加振には適していない。また、初年度の解析結果から超音波の加振位置を厳密に指定する必要があったことから、医療用のトロッカーを利用した低侵襲加振器の開発を行った。人体背面の超音波計測器や超音波メスなどが人体に与える影響については過去に議論が行われており、それらの資料を基に加振器の再設計を行った。低侵襲加振器の開発は一定の成果を得ており、次年度中の発表を予定している。次年度は伸縮機構の人体への対応と高性能化を想定している。本年度に行われた医師へのヒアリングの結果に合わせて改良を行う。主な改良点は人体への癒着を防止することとより良い性質を持つ素材への変更である。初年度の実験結果を参考に改良を進める。また、次年度は開発した加振器の人体への影響を実験的に評価する為、食肉等への超音波加振を実施する。さらに次年度は最終年度であることから研究の総括を行い、同時に発表作業を進める。本年度は模型や生体内部での実験を想定していた。人体の内部構造を模した模型や食肉内部に装置を埋没し、食肉を介して超音波を加振し、装置の動作を評価する予定であった。しかし、人体の内部構造の再現など実験環境の想定に不備があり、実験が行えていない。その為、本年度では新たな対応として低侵襲加振器の設計を行った。低侵襲加振器は医療用のトロッカーを利用することで人体を介さずに体内の伸縮機構に直接加振を行う。同手法は当初想定していた人体を介した加振法に比べ、侵襲が生じてしまう点で劣っている。しかし、既存の低侵襲なロッド交換手法に比べ、手順の簡略化が期待できるため、十分に有効な手法であると判断した。トロッカーを利用した場合の人体への影響は超音波メスに近くなると考え、既存の超音波メスの構造を参考に加振器の設計を行った。現在、加振器の開発手順の検討を行い、開発手順に沿った製作が終了している。進捗状況にて記載した通り、現在は低侵襲な手法での伸縮機構の実現を進めている。しかし、当初予定していた人体を介した伸縮機構は低侵襲な手法に比べて明らかに有効な点を持つため、双方の研究を同時に進める。まず、低侵襲な手法での生体内での動作実験を行い、生体に対する超音波の影響を調べる。その後、実際の運用と人体への影響を考慮した低侵襲加振器の改良を行うと同時に生体に超音波を加振するのに適したホーンの開発を行う。また、次年度は研究の最終年度であるため、これまでの研究成果の公開と発表も同時に行い、本研究のまとめも行う。

さらに次年度は最終年度であることから研究の総括を行い、同時に発表作業を進める。本年度は模型や生体内部での実験を想定していた。人体の内部構造を模した模型や食肉内部に装置を埋没し、食肉を介して超音波を加振し、装置の動作を評価する予定であった。しかし、人体の内部構造の再現など実験環境の想定に不備があり、実験が行えていない。その為、本年度では新たな対応として低侵襲加振器の設計を行った。低侵襲加振器は医療用のトロッカーを利用することで人体を介さずに体内の伸縮機構に直接加振を行う。同手法は当初想定していた人体を介した加振法に比べ、侵襲が生じてしまう点で劣っている。しかし、既存の低侵襲なロッド交換手法に比べ、手順の簡略化が期待できるため、十分に有効な手法であると判断した。トロッカーを利用した場合の人体への影響は超音波メスに近くなると考え、既存の超音波メスの構造を参考に加振器の設計を行った。現在、加振器の開発手順の検討を行い、開発手順に沿った製作が終了している。本研究の目標は脊椎湾曲の矯正を目的とした脊椎固定術用の医療機器を開発することにある。従来の脊椎固定術は患者の成長や治療状況に合わせて固定具を交換する必要があり、交換頻度の多い患者の場合は負担となる。その為、人体内部に埋没した状態で伸縮可能な固定具が求められている。本研究では人体外部から超音波加振を行い、人体内部で伸縮する固定具(以後、伸縮補助具と呼称する)の開発を行った。平成29年度は伸縮補助具の動作原理の確立と人体内部の構造を模擬した模型を用いた動作実験を予定していた。しかし、これらの課題は十分に達成できておらず、更なる解析が必要である。平成29年度は、まず初めに動作原理の確立を行うため、ANSYSを利用して超音波により動作する振動部を設計し、製作した。製作した伸縮補助具に周波数28.5kHzの振動を加振したところ、約16.2 [rad/sec]の角速度でネジ部が回転し、伸縮動作を実現した。伸縮補助具を用いた実験から加振位置と挙動の関係性を確認し、安定した挙動が可能であることを確認した。その後、伸縮補助具に関する実験結果をまとめ、第37回日本生体医工学会甲信越支部大会にて発表した。また、本研究の内容に特許性が認められることから、本研究のいくつかの内容に関して特許申請を行っている。平成29年度はさらにシリコンと脊椎模型を利用した模擬環境での実験を想定しており、模擬実験に関する予備実験を行った。本手法では皮膚や脂肪を介して伸縮補助具に超音波を加振することを想定している為、予備実験としてシリコンへの加振を行った。当初予定していた超音波の周波数でシリコンへの加振を行ったところシリコン表面に破損が見られた。これは超音波のエネルギーが熱に変化したことが原因であると考えられ、周波数の変更が必要となった。現在は既存の超音波を利用した医療機器の周波数を参考に手法の改良を行っている。本研究では平成29年度は伸縮補助具の動作原理の確立が目標となっている。その為、いくつかの伸縮補助具を試作した。試作した補助具を従来の脊椎固定術に利用される固定具に振動部を利用した伸縮部を取り付け、超音波加振により伸縮動作が実現できることを確認した。しかし、加振の際の加振部と補助具の接触位置により、動作が異なることが分かった。加振位置の問題は実際の運用を想定する場合に起こり得る問題である為、対応が必要となった。その為、現在は加振位置による影響を少なくする伸縮補助具の開発を進めている。
オーストラリア産海洋天然物に由来するプロテインホスファターゼ及び蛋白イソプレニール化等の阻害剤に関する研究

1.研究目的オーストラリア国立海洋科学研究所(AIMS)ベーカー所長、並びに、グリフィス大学薬化学研究所クイン所長は、海洋天然物を用いた発がん機構の研究、及び、発がんの抑制、がんの化学予防の研究に大きな関心を示し、過去3年間、いろいろと私共の研究に協力いただいた。この貴重な共同研究体制を基に、私共はオカダ酸様発がんプロモーターの研究、並びに、抗オカダ酸様物質、抗酸化物質、蛋白イソプレニール化阻害物質等による発がん抑制の研究、更には、コンピューターモデルを用いた新しい発がんプロモーターの化学的研究等を通じ、豪日がん研究の新しい芽を作ることを目的としている。2.研究成果(1)オカダ酸発がんプロモーターAIMSから送られた海綿や棘皮動物等の海洋生物24種類の抽出物につきオカダ酸と同様プロテインホスファターゼ2A(PP2A)の活性を阻害するか検討した。24抽出物の内、Caulerpa(緑藻)、Crella(海綿)、Tropiometra(棘皮動物)等の抽出物はPP2Aの活性阻害を示し、その他の21抽出物は阻害活性を示さなかった。オカダ酸は海綿に含まれるが、緑藻や棘皮動物には含まれていない。したがって、これらに含まれるPP2A阻害物質はオカダ酸と異なる新規物質と期待され、現在AIMSで精力的に精製が進められている。(2)抗オカダ酸様物質オカダ酸は、PP2Aの活性を強力に阻害する化合物であり、強力な発がんプロモーターである。逆に、PP2Aの活性を促進する化合物が見出されると、発がんプロモーション活性を阻害し、発がんを抑制すると考えられる。AIMSから送られた上記24抽出物内で、一つの海綿抽出物(1mg/ml)がPP2Aの活性を約4倍活性化した。即ち、オカダ酸と逆の効果を示したのである。この海綿に含まれる化合物はオカダ酸の発がんプロモーション活性をもとにもどす化合物と期待された。現在精製を進め、活性促進の確認やその再現性を検討している。(3)抗酸化物質サンゴ礁に生育する生物は強力なUVや日射による熱、潮の干満に伴う乾燥に耐えるために、いろいろな抗酸化物質を備えている。ノリには抗酸化活性がないshinorineが含まれているが、海洋生物はこのshinorineを摂取し、生体内で抗酸化能をもつmycosporine-glycineに変換する。このshinorineやmycosporine-glycineがオカダ酸によるBALB/3T3細胞からの内因性発がんプロモーター、マウスTNF-aの遊離を抑制するか検討した。もしこれらの化合物がTNF-aの遊離を抑制すれば、発がん抑制物質として考えられる。しかし、shinorineやmycosporine-glycineは共にTNF-aの遊離を抑制しなかった。抗酸化と発がんとの関係を直接結びつけることは容易ではない。(4)オカダ酸クラス発がんプロモーターのキメラ化合物グリフィス大学クイン所長はコンピューターを用いた三次元構造解析により、オカダ酸、カリキュリンA、及び、ミクロチスチン-LR等の3種類の化合物がレセプター結合部位、触媒部位をそれぞれ共通の配位に置くことを見出した。このデータを基に彼らは、カリキュリンAの結合部位とミクロチスチン-LRの触媒部位のキメラ(1)、或いは、ミクロチスチン-LRの結合部位とカリキュリンAの触媒部位のキメラ化合物(2)の合成を始めた。まず前者(1)の化学合成の完成が間近である。私共はこのキメラ化合物を用い、PP2Aに対する結合性、活性阻害をそれぞれの母体化合物と比較検討する準備を進めている。3.まとめ海洋天然物を貯蔵している量やその種類に於て、AIMSが貴重なカウンターパートであることは正しい。しかし、そこでの研究活動が決してactiveでないことは内部の研究者だけでなく、外部の私共にも感じられた。日本との共同研究がこの面で、何らかの刺激となったかはわからないが、AIMSの活性化が本格的な問題になってきている。それに対し、グリフィス大学薬化学研究所は、企業から援助を受けて、次の時代へ向った準備を着々と進めている。オーストラリアの2つの研究所の動きから、非常に多くのことを学んだ。

したがって、これらに含まれるPP2A阻害物質はオカダ酸と異なる新規物質と期待され、現在AIMSで精力的に精製が進められている。(2)抗オカダ酸様物質オカダ酸は、PP2Aの活性を強力に阻害する化合物であり、強力な発がんプロモーターである。逆に、PP2Aの活性を促進する化合物が見出されると、発がんプロモーション活性を阻害し、発がんを抑制すると考えられる。AIMSから送られた上記24抽出物内で、一つの海綿抽出物(1mg/ml)がPP2Aの活性を約4倍活性化した。即ち、オカダ酸と逆の効果を示したのである。この海綿に含まれる化合物はオカダ酸の発がんプロモーション活性をもとにもどす化合物と期待された。現在精製を進め、活性促進の確認やその再現性を検討している。(3)抗酸化物質サンゴ礁に生育する生物は強力なUVや日射による熱、潮の干満に伴う乾燥に耐えるために、いろいろな抗酸化物質を備えている。ノリには抗酸化活性がないshinorineが含まれているが、海洋生物はこのshinorineを摂取し、生体内で抗酸化能をもつmycosporine-glycineに変換する。このshinorineやmycosporine-glycineがオカダ酸によるBALB/3T3細胞からの内因性発がんプロモーター、マウスTNF-aの遊離を抑制するか検討した。もしこれらの化合物がTNF-aの遊離を抑制すれば、発がん抑制物質として考えられる。しかし、shinorineやmycosporine-glycineは共にTNF-aの遊離を抑制しなかった。抗酸化と発がんとの関係を直接結びつけることは容易ではない。(4)オカダ酸クラス発がんプロモーターのキメラ化合物グリフィス大学クイン所長はコンピューターを用いた三次元構造解析により、オカダ酸、カリキュリンA、及び、ミクロチスチン-LR等の3種類の化合物がレセプター結合部位、触媒部位をそれぞれ共通の配位に置くことを見出した。このデータを基に彼らは、カリキュリンAの結合部位とミクロチスチン-LRの触媒部位のキメラ(1)、或いは、ミクロチスチン-LRの結合部位とカリキュリンAの触媒部位のキメラ化合物(2)の合成を始めた。まず前者(1)の化学合成の完成が間近である。私共はこのキメラ化合物を用い、PP2Aに対する結合性、活性阻害をそれぞれの母体化合物と比較検討する準備を進めている。3.まとめ海洋天然物を貯蔵している量やその種類に於て、AIMSが貴重なカウンターパートであることは正しい。しかし、そこでの研究活動が決してactiveでないことは内部の研究者だけでなく、外部の私共にも感じられた。日本との共同研究がこの面で、何らかの刺激となったかはわからないが、AIMSの活性化が本格的な問題になってきている。それに対し、グリフィス大学薬化学研究所は、企業から援助を受けて、次の時代へ向った準備を着々と進めている。オーストラリアの2つの研究所の動きから、非常に多くのことを学んだ。