hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生鱗における隆起線形成の日周性と時計遺伝子との関連:メラトニンによる制御

本年度はそれらの遺伝子発現時刻や発現量に対するメラトニンの制御を明らかにするために、人工的にメラトニンの日周リズム(20,24,28時間周期など)を自由に作ることができる水槽装置の作成を行った。この装置は、水槽内のメラトニン濃度を、好きな時間に好きなだけ繰り返し時間とともに変化させることができる装置であり、その装置で飼育したキンギョの血中メラトニン濃度変化を経時的に測定した結果、飼育水に加えるメラトニンの濃度を上昇させると、1,3,6時間後すべてにおいて濃度依存的に血中メラトニン濃度が上昇した。また、メラトニン飼育水から通常の水に換えると、3時間後にはかなりの低値に戻ることも分かった。メラトニンによる骨関連遺伝子と時計遺伝子の時間生物学的な制御と形成される隆起線について現在も継続して調べているところである。
コンビナトリアル・ケミストリーとリボザイムによる機能性分子の分離・検出法の構築

遺伝子の機能を迅速かつ簡便に解明する手法の1つに、DNAチップ法がある。これは、相補的な核酸同士が互いに"認識"することを利用した技術である。しかしながら、"機能"を有するDNAチップの開発は未だなされていない。一方、核酸の未知の機能が次々と発見され、生体系の共有結合の切断に対して触媒機能を有するデオキシリボサイムが注目されている。このデオキシリボサイムは、金属イオンの助けを借りながら遺伝子を"認識"し、さらに切断するという"機能"を有する分子である。このような機能性分子をチップ上に固定化できれば、相補鎖認識だけでなく機能も併せ持つ機能性DNAチップとして活用できるという期待が高まっている。本研究では、短鎖デオキシリボサイムを機能性分子として捉え、核酸の"認識"と切断の"機能"を併せ持つ超分子認識素子(デオキシリボサイム素子)の開発について検討した。インビトロ選択法により見いだされたオリジナル・デオキシリボザイムの活性部位のダウンサイジングを行い、ループ内の塩基配列及び金属イオンの種類の両方により、RNA切断反応性を制御できるCa^<2+>依存型短鎖デオキシリボサイムを開発した。この短鎖デオキシリボサイムを利用した超分子認識素子を創製するために、短鎖デオキシリボザイムの5'末端をアビジン-ビオチン相互作用を利用してAvidin Gelに固定化した。このデオキシリボザイム素子を用いてCa^<2+>存在下でRNA(rGAAGACA↓UGCCAGCG;↓はRNA切断部位を示す)切断反応を行った結果、RNA切断部位はrAU間の1ヶ所を特異的に切断することがわかった。最近のバイオテクノロジーの発展によって、核酸や蛋白質分子の相互作用を利用して遺伝子の発現を制御する試みが可能になってきた。いろいろな機能をあわせもつ機能性核酸分子の開発もいよいよ現実化してきたといえる。この機能性核酸分子として最も有望なのが、リボザイムである。リボザイムは、エイズや癌などの遺伝子を切断する新しいタイプの"核酸薬剤"として期待されている。また、遺伝子の発現を制御するアンチセンス法やアンチジーン法においても有効であることが報告され始めている。しかしながら、このような機能性核酸分子の開発にあたっては、解決しなければならない問題も少なくない。その主な問題点は、1)リボザイムのダウンサイジング、2)リボザイムの反応効率がよくない(反応速度が遅い)ことであるといわれている。そこで、本研究では、リボザイムのダウンサイジングと反応効率の改善に関して、本年度はリボザイムと金属イオンの関係を研究した。リボザイムの切断反応は、加水分解反応であるのが特徴であり、その切断機構には金属イオンが関与する部位が複数存在していると考えられる。したがって、異種の金属イオンが存在する場合、そのイオンの結合部位はその機能により異なると推測される。つまり、異種の金属イオンの組み合わせによっては、それらのイオンの役割分担が起こり、それぞれが単独で存在する場合によりも、高い切断活性が得られる可能性が期待できる。このような観点から、Pb^<2+>イオンによってRNAの非塩基対部位を特異的に切断する小型リボザイムであるレッドザイム(鉛リボザイム)を対象として、RNA分子の配列特異的な切断反応と希土類イオンとの関係を検討し、反応効率が格段に高くかつ非常に小さい(10量体)リボザイムの開発に成功した。また、メカニズムについても考察を行った。本研究では、触媒機能を有する核酸(リボザイム)を高機能性生体分子のお手本として捉え、生体分子認識の観点から、その高次構造に及ぼす環境因子の重要性を、分子レベルで考察する。さらに、その結果に基づき、コンビナトリアルケミストリー法(ファージディスプレイ法を含む)及びインビトロ選択の手法を用いて、“情報"と“機能"をあわせもつ超機能性分子を開発することを目的とする。

本年度は、DNA認識能を有する機能性ペプチドによる新しいDNAの分離・検出法の構築を試みた。本研究において、オリゴペプチドの化学合成法はすでに確立されており、望みのペプチドを大量に入手することが可能である。さらに、ペプチドはアミノ酸の置換や非天然アミノ酸の導入などの操作も比較的行いやすく、タンパク質の性質の解明や他の分子との相互作用を調べる上で有効である。しかしながら、現在までに、DNAの塩基配列を認識するタンパク質を模倣したペプチドが幾つか設計されてはいるが、塩基配列を認識せずにDNA鎖に結合するタンパク質のモデルペプチドはほとんど検討されていなかった。本研究では、DNAの組換えを行うRecAタンパク質に注目し、このタンパク質のL2とヘリックスG領域のアミノ酸配列(195218領域)を持つ24残基のモデルペプチド(L2-Gペプチド)を化学合成し、このペプチドによるDNA認識能力を調べた。その結果、このペプチドは、一本鎖DNAを特異的に認識できることが明らかになった(二本鎖DNAに対してよりも結合定数にして1000倍も大きい)。また、このペプチドを利用して一本鎖DNA分離カラムの作製もできた。リボザイムは、核酸の切断や連結反応などの触媒機能を有するRNA分子である。さらにリボサイムと同様の機能を有する機能性DNA(デオキシリボザイム)も、インビトロ選択法などを用いて人工的に作られている。このような機能性核酸は、その機能の重要性や、遺伝子発現・タンパク質機能との関連などから、エイズやガンなどの遺伝子を切断する新しいタイプの分子として、またあらゆる生体反応を触媒できる可能性を秘めた新しい機能性材料として期待されている。本研究では、新たな機能を有するデオキシリボサイムの開発を試みた。その結果、RNA切断機能を有するカルシウムイオン特異的な小型デオキシリボサイムの開発に成功した。我々はPb^<2+>イオンによって12塩基からなる基質RNAを部位特異的に切断する小型リボサイムの開発を行なっていたが、今回新たにRNAを部位特異的に切断するデオキシリボサイム(dGCCTGGCAG_1G_2C_3T_4A_5G_6C_7T_8A_9C_<10>A_<11>A_<12>C_<13>G_<14>A_<15>GTCCCT;下線はループ部位を示す)を基本型とし、ダウンサイジング法によるデオキシリボサイムの小型化と各種金属イオンによる活性効率の検討を行なった。その結果、基本型デオキシリボザイムのループから4塩基を取り除いた11塩基(dG_1G_2C_3T_4A_9C_<10>A_<11>A_<12>C_<13>G_<14>A_<15>)からなる小型デオキシリボザイムを創製できた。また、この小型デオキシリボザイムは、Ca^<2+>存在下でのみ活性を示すカルシウムイオン特異的な新型核酸酵素であることもわかった。核酸の未知の機能が次々と発見され、生体系の共有結合の切断に対して触媒機能を有するデオキシリボサイムが注目されている。このデオキシリボサイムは、金属イオンの助けを借りながら遺伝子を"認識"し、さらに切断するという"機能"を有する分子である。
再洗礼派と近世ヨーロッパの民間信仰：スイスからアメリカへ

本研究は17世紀後半以降に北米に渡ったスイス・アルプス地域の宗教的マイノリティである再洗礼派(メノナイトとアーミッシュ)の移動と定住の歴史を追い、彼らがいかなる性質の宗教・習俗を北米にもたらしたかを解明する試みであり、平成30年度は前年度までの海外史料調査・収集、史跡調査(平成2829年度)、海外での学会発表(平成29年度)、内外の研究者との情報交換を土台に一次史料の分析、先行研究と新しい研究のサーベイ、成果公表の準備を国内で行った。上述の研究の成果の一部は『武蔵大学人文学会雑誌』に発表した。また国立民族学博物館でのアーミッシュ関係の展示に同館の文化資源共同研究員として協力、公開講演と『月間みんぱく』への原稿掲載を通じて一般向けに研究成果を公表した。さらにドイツで行った宗教改革500年記念学会での発表(近世の潜伏キリスト教徒の信仰と生活に関する東西比較:再洗礼派とかくれキリシタン)の共著論文原稿(英語)の準備を行い、出版社(Vandenhoeck und Ruprecht)に入稿したことも平成30年度の研究の成果である。本研究はアルプス山岳地帯の民衆文化がどのように大西洋を越えて北米にもたらされ、保存され、また他の文化的伝統と融合したかを解明する目的があり、アルプス地域史研究を内包しているので、アルプス史の研究者との交流にも力を入れた。平成30年度はその成果の一部を『西洋史学』に書評(研究紹介)の形で掲載した。平成29年度に所属大学の長期研修制度を利用して1年間の研究専念期間を確保したため、海外(スイス中央部・東部、ドイツ西南部、オランダ、アメリカ東部)での史料調査・収集、史跡調査、研究発表、研究者との交流・情報交換は予定より早く進んでおり、平成30年度は海外出張を行わなかった。これに伴い平成30年度は国内での史料解読、文献調査、成果の公表を中心に据えた。成果公表は次年度にもまたがるが、その準備は順調である。今年度が本研究の最終年度になるため、これまでに行った史料調査・収集、現地調査、国内外での学会発表、内外の研究者との情報交換を土台に一次史料の分析、先行研究と新しい研究のサーベイを続け、成果公表の準備を行う(論文のほか、著書を準備している)。なお最終年度にはシンポジウム(あるいは公開研究会)を行い、隣接する研究領域の専門家との学術的討論を通じて本研究の客観性を高めたい。「変貌する近世欧米世界の宗教:保守と革新」といったテーマをたて、本研究の成果発表に加え、他の関連分野の研究者による対話的リレー報告を聴く形をとる見込みである。本研究をまとめるにあたり、最新のアルプス史の研究に目を向ける必要がある。そのため海外のアルプス史研究者を日本に招いたシンポジウムに参加し、ディスカサント役を務める計画をたてている(そのさい海外からの講師の招聘は他大学の別予算で行われるため、本研究の関与は研究代表者の発表だけである)。そこでは本研究のこれまでの成果に基づき、信仰と習俗(基層文化)の保存、伝播、融合等の問題の重要性について論じる予定である。本研究は17世紀後半以降に北米に移民(亡命)したスイス・アルプス地域の宗教的マイノリティである再洗礼派(メノナイトとアーミッシュ)の旅路とペンシルヴェニア州・オハイオ州・インディアナ州などへの入植過程を追い、彼らがいかなる性質の宗教・習俗を北米の地にもたらしたかを明らかにする試みであり、平成28年度はスイス、ドイツ、オランダの再洗礼派および彼らをとりまく社会・政治・文化に関する新しい研究書や史料集を収集し、最新の知識を得て個別的・実証的な研究を独自に行う基盤を築くことができた。佐賀大学の近世ドイツ史研究者(名誉教授)の所有する史料および研究所のコレクションを総合的に調査し、譲渡を受ける準備を行ったことも、今年度の成果である。平成28年度の海外出張先にはオランダとドイツを選んだ。とくにアムステルダム市立公文書館に所蔵されている未刊行の書簡、義捐金帳簿、嘆願書等を調べ、約50点(416枚)を複写(電子化)することができた。史跡の巡見については再洗礼派共同体の分布するアムステルダム、ライデン、ユトレヒト、ハーレム、ドイツのミュンスターなどを対象とした。この巡見の結果、再洗礼派の隠し教会に共通する建築様式があることが分かった。野外集会時代を記念する円形の身廊がその例である。なお一次史料から得られた知見は、16世紀後半以降、オランダ再洗礼派が各地の同胞たち、オランダ総督、行政府、議会、個別の都市、改革派教会、ドイツのプロテスタント諸侯、スイス諸州の為政者や教会人と広範囲に文通し、使者の派遣を絶やさなかったこと、そのネットワークは彼ら独自の宗教意識、歴史観、人間観、自然観の形成と維持を助け、不断の再確認を可能にする回路であったことなどである。それはマイノリティのアイデンティティ形成とその永続化をもたらし、長距離の移動・移民を経てもそれは失われなかったと判断できる。当初、平成30年度に予定していたオランダ(アムステルダム)の公文書館での調査のための連絡調整(史料の閲覧・複写の許可等)が早く済んだため、今年度の海外出張先を北米からオランダに変更し、北米への出張は平成29年度に延期した。ただし研究の進捗自体には影響はない。

本研究は17世紀後半以降に北米に移民(亡命)したスイス・アルプス地域の宗教的マイノリティである再洗礼派(メノナイトとアーミッシュ)の旅路とペンシルヴァニア州、オハイオ州、インディアナ州などへの入植過程を追い、彼らがいかなる性質の宗教・習俗を北米の地にもたらしたかを明らかにする試みであり、平成29年度は海外での学会発表、史料調査・収集、史跡調査、現地調査を行い、収集した史料の分析を進め、その成果の一部を編著、共著、論文等に反映させた。平成29年度の大きな研究成果を挙げれば、ドイツ・ヴィッテンベルク市で開催されたドイツ宗教改革500年記念の学会で近世の潜伏キリスト教徒の信仰と社会生活に関する東西比較(再洗礼派とかくれキリシタン)を内容とする研究発表を行い、ドイツで出版される書籍(論文集)への原稿掲載を許されたこと、ハンブルク(アルトナ)、クレーフェルトなどに現存する17世紀以来の再洗礼派教会(メノナイト派/スイス系の亡命者を核とする共同体)での聞き取り調査と史料調査を実施できたこと、スイスのベルン、シャフハウゼン、バーゼル等で研究上有意義な17世紀の手稿史料を発見、複写できたこと、アメリカ・ペンシルヴァニア州のクッツタウン大学のドイツ文化研究所の研究者と研究交流ができたこと、オハイオ州のアーミッシュ研究者と研究交流ができたこと(手稿史料を閲覧・複写)、18世紀前半のメノナイト派スイス移民の子孫を対象とする聞き取りができたこと、などである(メノナイト派のエスニックマイノリティとしての自意識が浮き彫りになった)。国内では比較史的研究のためにかくれキリシタンの民俗に関する調査に取り組み、五島列島での聞き取り調査、史跡調査、岩手県大籠地区、大阪府茨木市での史跡調査を行い、いくつかの論考にその成果の一部を反映できたことも研究実績に数えられる。29年度に予定していたオランダでの海外調査を28年度に変更し、28年度に予定していたスイスでの海外調査を29年度に行うという変更を行い、訪問先にも若干の変更があったが、これは研究交流の相手、受入先との調整の結果であり、研究計画全体の進捗に影響はない。アメリカでの海外調査は予定どおり29年度に実施できた。オランダ、スイス、北米での史料収集については予想以上の成果があった(シャフハウゼンとバーセルの古文書館での調査は追加的に行ったものである)。予定していたドイツでの学会発表、書籍の出版、論文等の公表も実現できた。本研究は17世紀後半以降に北米に渡ったスイス・アルプス地域の宗教的マイノリティである再洗礼派(メノナイトとアーミッシュ)の移動と定住の歴史を追い、彼らがいかなる性質の宗教・習俗を北米にもたらしたかを解明する試みであり、平成30年度は前年度までの海外史料調査・収集、史跡調査(平成2829年度)、海外での学会発表(平成29年度)、内外の研究者との情報交換を土台に一次史料の分析、先行研究と新しい研究のサーベイ、成果公表の準備を国内で行った。上述の研究の成果の一部は『武蔵大学人文学会雑誌』に発表した。また国立民族学博物館でのアーミッシュ関係の展示に同館の文化資源共同研究員として協力、公開講演と『月間みんぱく』への原稿掲載を通じて一般向けに研究成果を公表した。さらにドイツで行った宗教改革500年記念学会での発表(近世の潜伏キリスト教徒の信仰と生活に関する東西比較:再洗礼派とかくれキリシタン)の共著論文原稿(英語)の準備を行い、出版社(Vandenhoeck und Ruprecht)に入稿したことも平成30年度の研究の成果である。
超低駆動電圧・高効率有機LEDの実現を目指した材料開発及びメカニズム解明

有機LED(OLED)のEL外部量子収率(η_<ext>)は、キャリヤバランス(γ)、光取り出し生成効率(η_p)、励起子生成効率(η_r)、PL量子収率(η_<PL>)の4つのファクターからなる。励起子生成効率は、電流励起時において一重項励起子と三重項励起子が1:3の割合で生成されるため、蛍光材料の励起子生成効率は25%に留まる。このことから、25%以上の励起子生成効率を得るためには、三重項励起子の利用が必須である。そこで、新たな励起子生成機構として、熱活性化遅延蛍光(Thermally activated delayed fluorescence:TADF)の検討を行った。このTADFは、三重項励起準位(T_1)から一重項励起準位(S_1)への逆項間交差後に発光する現象である。通常の発光材料では、S_1とT_1のエネルギー差(ΔE)が大きいために、逆エネルギー移動過程である逆項間交差が生じないためTADFを得ることができない。しかしながら、ΔEが小さい分子により熱エネルギーによっても逆項間交差が可能となり、常温におけるTADFを得ることができる。そこで今回、高効率のTADFを実現する為に、ΔEの小さい材料の探索を行った。分子内にドナー及びアクセプター性の基を導入し、π共役系を切断した分子を用いた。その結果、トリアジン誘導体によりΔE=0.14eVを実現し、常温においてη_<PL>=39%の発光量分収率を得ることができ、η_<TADF>=29%の強いTADFを示した。この分子を用いることにより、電流励起下において高い励起子生成効率を実現できる。ここで、η_<PL>=39%の蛍光材料と比較すると3倍以上の内部量子収率を得ることができ、EL量子収率はη_<ext>=6.8%まで向上することができる。更にΔEの小さい分子を行うことにより、更に高いTADF効率を得ることができ、OLEDにおいて高い励起子生成効率を実現できる。
生命地域を基礎とした持続可能な開発のための教育（ＥＳＤ）のモデル構築に関する研究

本研究は、持続可能な開発ための教育(ESD:Education for Sustainable Development)を推進する地域モデルの構築とその主流化に向けた手法を明らかにするものである。国連大学が認定する世界149のESD地域拠点(RCE)のひとつである中部ESD拠点(RCE Chubu)を事例に取り上げ、参加型調査を行った。その結果、東海三県(愛知県・岐阜県・三重県)に広がる、伊勢湾と三河湾に注ぎ込む河川の流域圏をひとつの生命地域(Bioregion)として捉えてESDを推進する「生命地域/流域圏ESDモデル」の構築プロセスと、その主流化に向けた提言活動の効果を明らかにした。研究2年目である平成25年度は、引き続き生命地域(Bioregion)やそのひとつとしての流域圏(Watershed)を基礎とした、持続可能な開発・発展のための教育(ESD)のモデル形成に関する研究を行った。愛知県・岐阜県・三重県で活動する中部ESD拠点(国連大学認定RCE)の活動の中でも、特に、生命地域である伊勢・三河湾流域圏を対象地域として実施されるESDの普及・実践に対して参加型調査を行った。本年度は、次年度の国連「ESDの10年」最終年に向けて、愛知県で開催される「ESDに関するユネスコ世界会議」をターゲットに、開催地のESD推進モデルづくりが行われており、その構築過程を調査した。伊勢・三河湾流域圏における生命地域を基礎単位とするESDの推進手法としては、中部ESD拠点協議会が、昨年度から実施している「伊勢・三河湾流域圏ESD講座」を今年度も実施し、筆者はその企画・運営を行うと同時に参加型調査を行った。本研究の初年度である2012年度は、主に調査対象地におけるESD(持続可能な開発のための教育)の実践としての「伊勢・三河湾流域圏ESD講座」(主催:NPO法人愛・地球プラットフォーム、中部ESD拠点協議会)の実施に携わり、事業の促進と調査研究を行った。「伊勢・三河湾流域圏ESD講座」は、流域圏全域におけるESDの取組みであり、まず地域の課題と、それに取組む主体の調査を行った。具体的には、モデル地域の調査:伊勢・三河湾11河川の上・中・下流からそれぞれモデルとなる教育機関やNPO・市民活動団体などステークホルダーを選別するために、それぞれの河川に流域圏リーダーを認定するなどして、調査・情報収取を行った。さらに、各流域において、地域に根差した諸問題に取り組むNPOや教育機関を選別し、当該団体の協力を得て、活動の更なる発展に寄与するESD講座を実施した。講座は、11河川に加えて愛知用水(知多半島)の計12河川流域圏で上・中・下流の3か所で36講座を実施した。また、2月10日には、流域33+3地点での全講座の報告および交流の会を開催した。伊勢湾・三河湾を共有する地域の市民として、環境問題のみならず、社会や経済の課題を共有し、流域単位での持続可能な地域づくりの意義を議論した。一方、世界のRCE(国連大学認定ESD地域拠点:2013年3月現在世界116か所)の中から生命地域をテーマとして活動を続ける拠点の情報収集に関しては、インドネシアで開催されたアジア・太平洋会議や韓国で開催されたRCE世界会議において聞き取り調査を行い、来年度の調査に向けた準備を行った。2014年は、国連「持続可能な開発のための教育(ESD)の10年」の最終年度であり、愛知県では、「持続可能な開発のための教育(ESD)に関するユネスコ世界会議」(以下、「ESDユネスコ世界会議」と呼ぶ)が開催された。本研究の対象である、中部ESD拠点(国連大学認定ESD地域拠点[RCE: Regional Centre of Expertise on ESD]のひとつ)は、ESDユネスコ世界会議において発表することを目標に、伊勢・三河湾流域圏(愛知県・岐阜県・三重県)における持続可能な社会づくりをめざした学習および教育のモデルを構築してきた。筆者は、中部ESD拠点の事務局長の立場も兼ねて参加型調査を行ない、ESDの推進手法である「流域圏(生命地域)ESDモデル」の構築およびその普及の過程の研究を行った。平成26年度は、中部ESD拠点が3年計画で実施してきた、ESDの推進モデル構築事業「中部ESD拠点2014年プロジェクト」の取り纏めを行った。過去2年間で、セクター別分科会(企業/NPO、学校教育、高等教育)および横断的テーマ別(伝統文化、国際協力)の分科会活動を進めてきたが、最終年に入り、これらを統合してひとつのESD推進モデルをつくるべく、3回の合同ワークショップを開催した。さらに、伊勢・三河湾に注ぎ込む主要12河川の上流・中流・下流においてESD講座を実施し、流域圏単位で持続可能性を考える機会を設けた。筆者は、これらの活動の運営に携わりながら、モデル構築の誘導およびその手法の参与観察を行った。また、国際的なESD調査として、ガーナ共和国における調査を行ない、ASP.netスクールの調査および、食文化を通じた地域の持続可能性に関する調査を行なった。ESDユネスコ世界会議では、ユネスコから任命されて、公式ワークショップのコーディネーターを務め、情報収集を行った。研究期間中に、中部ESD拠点への参加型調査を通じて、生態系による区域である生命地域(Bioregion)としての「流域圏」を単位にESDを推進する手法「生命地域/流域圏ESDモデル」を、多様な主体の参加により構築した。

同モデルは、伊勢・三河湾に注ぎ込む主要12河川の流域を「伊勢・三河湾流域圏」と呼び、当該範囲における地域課題の情報収集およびそれらの解決に向けた取組みを行うステークホルダーのネットワーク化による活動を通して構築された。研究成果として、生命地域(Bioregion)としての流域圏を単位として、地域の課題解決に向けた学習を進める手法が、多様な主体の参加によるESDの推進に貢献することが明らかになった。同モデルは「ESDに関するユネスコ世界会議」において、マルチステークホルダーの参加による地域主導型ESDの事例として発表されるなど、主流化に向けた取り組みが行われた。国連大学のRCEおよびユネスコのESDに関する「グローバル・アクション・プログラム(GAP)」のネットワークにおける、「生命地域/流域圏ESDモデル」の国際的な応用・発展の可能性を確認した。本研究は、持続可能な開発ための教育(ESD:Education for Sustainable Development)を推進する地域モデルの構築とその主流化に向けた手法を明らかにするものである。国連大学が認定する世界149のESD地域拠点(RCE)のひとつである中部ESD拠点(RCE Chubu)を事例に取り上げ、参加型調査を行った。その結果、東海三県(愛知県・岐阜県・三重県)に広がる、伊勢湾と三河湾に注ぎ込む河川の流域圏をひとつの生命地域(Bioregion)として捉えてESDを推進する「生命地域/流域圏ESDモデル」の構築プロセスと、その主流化に向けた提言活動の効果を明らかにした。本研究は、2014年11月に開催された「ESDユネスコ世界会議」において、生命地域を基礎単位としたESDの推進モデルを発表することを目的とした中部ESD拠点(RCE中部)の活動を研究対象としている。中部ESD拠点は、3年間の活動を通して、流域圏単位で持続可能な社会を実現することを目的としたESDの推進手法である、「流域圏(生命地域)ESDモデル」を構築した。また、活動計画通り、ESDユネスコ世界会議においては、複数のサイドイベント(併催イベント)を開催し、国内外に向けて、開催地提案としての「流域圏(生命地域)ESDモデル」を発表した。本研究では、上記のESD推進モデルの構築プロセスの参与観察を行ったが、概ね研究計画通りに研究を進めることができたと考える。また、筆者は、ユネスコから、ESDユネスコ世界会議の公式ワークショップのコーディネーターに任命され、「地域主導で進めるESD」のテーマで分科会の運営を行った。この業務の実施を通して、各国のESD推進事例を学ぶことが出来たため、本研究にとっても有益であった。一方で、当初計画では、本研究の最終年が、ESDユネスコ世界会議の開催年であったため、当該会議の成果をも含めて、研究を終える予定であった。しかし、2014年11月に開催された世界会議の成果の取り纏めには時間を要し、研究計画にも若干の変更が求められた。また、当初計画していた国際シンポジウムが、ESDユネスコ世界会議の公式サイドイベントとしての選定から漏れたため、実施に至らなかったことなどからも、研究期間の延長を申請し、承認されたため、引き続き、次年度に研究を行うこととした。
炭酸塩鉱物を随伴する複雑鉱石の界面性状とその浮選特性に関する研究

1.炭酸塩鉱物単独懸濁液の界面化学的諸性状の把握方解石,毒重石,ストロンチアン石,菱マンガン鉱,白鈴鉱を試料として用い、鉱物懸濁液のpH経時変化および【H^+】,【OH^-】消費量測定を行った。得られた結果についてイオン平衡論の立場から検討を行い、次のようなことを明らかにした。前三者の鉱物は、水に懸濁した時、初期に大気相の存在を無視した鉱物一水系の平衡に向い、その後ゆっくりと鉱物一水一大気系の平衡に到達した。一方、後二者の鉱物は、比較的短時間で鉱物一水一大気系の平衡に単調に到達した。平衡に至る過程における上述の相違は、溶解度積と関係があり、溶解度積の値が比較的大きい時、前者の挙動を示した。また、等電点,【H^+】,【OH^-】消費量零点と筆者らが平衡論的に定義したIEP(aq)の値との間に一定の関系が存在した。2.炭酸塩鉱物が共存する複数鉱物懸濁液の界面化学的諸性状と、それらが各鉱物の浮選特性に及ぼす影響の把握筆者らが考案・開発した装置・方法を用いて、蛍石一方解石共存系について検討を行った。懸濁液のpH経時変化および液相の各化学種濃度は、両鉱物が共存する系と各鉱物が単独で存在する系とでは異なり、方解石含有率がわずか0.7%の場合でも明らかに共存の影響が認められた。両鉱物共存系における各イオンの溶出と吸着の過程は、溶解度積の規制の下に進行していることを示した。両鉱物共存系における各鉱物の浮選挙動は、共存鉱物の影響を顕著に受け、各鉱物単独系での挙動と異なった。また、その影響の仕方はpHにより変化した。陽イオン捕収剤を用いた場合、両鉱物共存系における各鉱物の浮選挙動は共存相手鉱物の単独系時における挙動に似ること陰イオン捕収剤を用いた場合、pHの低い領域で共存鉱物の影響が小さくなることなどを見出した。
動脈グラフト移植後石灰化発生メカニズムに関する研究

マウス腹部大動脈へ人工血管埋植後8週目には血管内腔側に石灰化を来すことがわかっており、それらグラフトを用いて、石灰化・新生内膜肥厚に関するメカニズム解明について研究を行った。結果、腹部大動脈に人工血管を埋植したマウス49匹中39匹から、移植後2ヵ月後に開存し得た人工血管グラフトを回収した。39サンプル中14サンプルで石灰化が認められた。リアルタイムPCRを行った22の遺伝子のうち、4つの遺伝子で統計学的有意差は認められなかったものの、非石灰化群を1としたときの石灰化群のRelative Expressionが2以上であり、動脈グラフト移植後の石灰化発生に何らかの関連がある可能性が推察された。本年度、マウス下大静脈に生体分解性ポリマーを用いた移植(40匹)を行った。8週間を経過した時点で、Sacrificeを行い、軟線X線撮影で石灰化の有無の評価を行った。撮影後、石灰化有無でグループ分けを行い、RNA Laterに保存し、遺伝子解析を行う予定としている。次年度、この摘出したグラフトをもちいて、石灰化有無の違いによって、遺伝子発現解析の差異の検討を行う予定にしている。当初、下大静脈への静脈グラフト移植に時間がかかってしまっていたが、初年度はほぼ予定通りの進捗状況となった。マウス腹部大動脈へ人工血管埋植後8週目には、血管内腔側に石灰化を来すことが既に我々の予備的検討にてわかっており、それらグラフトを用いて以下の点について重点的に研究した。1.石灰化・新生内膜肥厚に関するメカニズム解明。(1)組織解析(HE染色・EVG染色・von Kossa染色等に加えて、免疫染色)。(2)マイクロアレイ解析を用いた新生内膜・石灰化に関わる遺伝子の網羅解析。(3)関与候補遺伝子を用いてA)遺伝子改変マウスの作製B)人サンプルでの発現解析。2.石灰化・内膜抑制機序を組み込んだ次世代人工血管への応用技術の確立の検討。を今回の萌芽研究での目標として研究を行ってきた。X線撮影を行い、39サンプル中14サンプルで石灰化が認められた。石灰化群と非石灰化群に分け、それぞれからRNA抽出を行い、アジレント社製のマウス遺伝子発現マイクロアレイを用いて、遺伝子発現解析を行った。Fold Changeが2以上の遺伝子のなかから主要なものをピックアップし、さらにリアルタイムPCRを行い、ΔΔCT法を用いて定量した。リアルタイムPCRを行った22の遺伝子のうち、4つの遺伝子(collagen X、osx、win3a、ankrd2)で、統計学的有意差は認められなかったものの非石灰化群を1としたときの石灰化群のRelative Expressionが2以上であり、動脈グラフト移植後の石灰化発生に何らかの関連がある可能性が推察された。本年度はcDNAを用いてRNA array解析を行い、石灰化を来したグラフトと来さなかったグラフトの間に差異があるか、発現状況に関して網羅的に観察し、そのメカニズムに関わる遺伝子等の同定を試みたい。また順調に進捗すれば、石灰化を来した動脈と来していない動脈の人サンプルを収集し解析するための、準備を進めて行く予定にしている。医歯薬学下大静脈への静脈グラフト移植に時間がかかってしまい、そのための費用が生じたため。本年度繰越金と次年度交付金を合わせて、cDNAを用いてRNA array解析を行い、石灰化を来したグラフトと来さなかったグラフトの間に差異があるか、発現状況に関して網羅的に観察し、そのメカニズムに関わる遺伝子等の同定を試みるため、試薬等にあてる計画である。
意思決定プロセスからみたサステナブル改修の現状と普及への社会システムに関する研究

本研究は、サステナブルビルディングの現状を踏まえた上で、特にサステナブル改修について焦点を絞り、既存建築物のサステナブル化を受け入れる社会システムについて明らかにすることを目的としている。そのため、はじめに新築工事、改修工事の両方の現状について調査を行った。現在使用されている構造補強、熱や空気などの建築環境性能向上、エコマテリアル使用、環境共生の仕組みの設置などのサステナブル技術や、その背景となる経済的、社会的要求などについて整理するために、先進事例の多い公共施設などを中心に文献調査を行った。さらに、意思決定プロセスの観点から、具体的なサステナブル改修の事例について関係者へのインタビューや現地調査を行った。本年度の成果は、具体的には以下の通りである。1.現在、日本国内及び海外においてサステナブルビルディングと評価されているものに関して、新築、改修を問わず、建物概要や採用されている技術等について、既往研究論文、書籍、雑誌などの文献を通して情報収集し整理する。用途を限定せず出来るだけ多くの事例収集を行うが、特に先進事例の多い公共施設について重点的に調査を行う。検索する雑誌は「新建築」「a+u」「日経アーキテクチュア」「Re」「月刊リフォーム」とした。2. 1の調査結果をまとめて分類しデータベースを作成して、サステナブルビルディングの現状に関する情報を整理した。3.文献調査をもとに、この分野における有識者にインタビュー調査を行い、広い見識を得た。4.国内の事例に関して、現地調査と関係者へのインタビュー調査を行った。
脂肪酸結合タンパク質(FABP)は生体内で何をしているのか?

ほ乳類にみられる褐色脂肪組織は、生体が摂取したエネルギーの収支のバランスを保つために機能しており、その機能障害は肥満をもたらすと考えられている.従ってこの組織のエネルギー代謝の解析は、肥満や糖尿病治療薬の開発において重要な意味をもっている.褐色脂肪組織の機能は、サーモゲニンと呼ばれるタンパク質がミトコンドリアでのATP合成を阻害することによって発現することが知られており、これまでサーモゲニンの機能解析が盛んになされてきた.申請者らは、褐色脂肪組織の機能亢進に伴うエネルギー代謝系の変化を明らかにするために、エネルギー代謝に関連したタンパク質の転写レベルの解析を行った.その結果、心筋型の脂肪酸結合タンパク質は、正常な動物の褐色脂肪組織においてもわずかに発現しているが、この組織の機能亢進に伴ってその転写レベルがおよそ100倍も亢進しているという興味深い知見を得た.脂肪酸結合タンパク質は、その名の通り脂肪酸に結合するという性質を有しているが、その生理的役割は全く明らかにされていなかった.本研究成果は、褐色脂肪組織における効率のよい熱産生に、脂肪酸結合タンパク質が密接に関与していることを意味しており、その生理的役割を解明する糸口として非常に重要な知見である。
発作性夜間ヘモグロビン尿症患者のエクリズマブ治療反応性の検討

本邦PNHの約550例にエクリズマブが投与され、約3.5%の患者がヘテロ接合性塩基置換によるC5遺伝子多型(c.2654G>A、p.Arg885His)が原因で不応症であることが判明した。類似多型を、アルゼンチン人患者(c.2653C>T、p.Arg885Cys)と、オランダ人患者(c.2653C>A、p.Arg885Ser)に同定した。機能解析により、これらの多型によりエクリズマブがC5に結合できず、溶血を抑制出来ないことが証明された。以上、エクリズマブ不応症解析のシステムを構築し稼働している。エクリズマブ不応例の病態解析これまでに本邦において345例にエクリズマブが投与され11例の不応例が確認され、全例でC5の単一ミスセンスヘテロ接合性変異c.2654G>Aを同定し、p.Arg885His多型が予測された。その後、400例を超す症例に投与され、さらに4例の不応例が確認されたが、いずれも日本型C5遺伝子多型であった。PNH患者におけるこの変異の保有率(3.8%)は、日本人健常者における保有率(3.5%)と同程度であった。この多型は漢民族集団においても同定された。エクリズマブ不応のアジア系アルゼンチン人患者の1例は、きわめて類似する変異c.2653C>Tを有し、p.Arg885Cysが予測された。in vitroで非変異C5、変異C5はいずれも溶血を引き起こしたが、エクリズマブと結合し、エクリズマブによって阻害されたのは非変異C5のみであった。in vitroにおける非変異C5、変異C5による溶血は、エクリズマブと異なるC5部位に結合するモノクローナル抗体を用いると完全に阻害された。以上のように、エクリズマブ不応例解析のシステムを構築した。エクリズマブ反応不良例の病態解析エクリズマブ投与後の血管外溶血顕在化解析のため、当院のエクリズマブ投与患者8例について、PNH型赤血球膜上のC3b蓄積の経過を追ったところ、当初の15ヶ月の観察では全例で増加傾向を認めていたが、その後の観察では頭打ちとなった(3060%)。8例中唯一臨床的に血管外溶血が問題となっている症例では、IgGが低値(<500mg/dL)で原因不明の感染症を発症し、網内系が活性化(単球増加;20%→40%)し、貧血増悪を繰り返しているが、必ずしもC3b蓄積(30%)は多くなかった。エクリズマブ反応不良の要因は多岐に渡るので、症例ごとの詳細な解析が必要と思われた。エクリズマブ不応例の病態解析本邦において400例を超す症例にエクリズマブが投与され15例の不応例が確認され、全例でC5の単一ミスセンスヘテロ接合性変異c.2654G>Aを同定し、p.Arg885His多型が予測されていた。その後、500例を超す症例に投与され、さらに2例の不応例が確認された。PNH患者におけるこの変異の保有率(3.4%)は、日本人健常者における保有率(3.5%)と同程度であった。この多型は漢民族集団においても同定された(120例中1例)が、100例の英国人、90例のメキシコ現住民には確認できなかった。エクリズマブ反応不良の要因は多岐に渡るので、症例ごとの詳細な解析が必要と思われる。エクリズマブ不応例の病態解析エクリズマブ不応例解析のシステムを構築したので、世界各国からの不応例解析にも対応可能となり、不応例の病態解析を推進している。今年度は、新たに2例の本邦型遺伝子多型によるエクリズマブ不応例を同定した。

アジア系アルゼンチン人患者(c.2653C>T)については、少数民族であり、変異の広がりを解析する為に、家族間での解析準備を進めている。新たに、エクリズマブ不応のオランダ人患者の1例が照会され、同様にきわめて類似する変異c.2653C>Aを同定し、p.Arg885Serが予測された。現在、機能解析の準備を進めている。エクリズマブ反応不良例の病態解析エクリズマブ反応不良例の実態調査については、ワーキンググループを立ち上げプロトコール作成に向けて準備を進めていたが、予算面等の問題もあり実現に至らなかった。Human TPO Immunoassayキットを用いたTPO測定と多項目自動血球分析装置XE-5000を用いた網状血小板測定による骨髄不全病態の解析(特に特発性血小板減少性紫斑病との鑑別)については、順調に実施している。反応不良については血管内溶血の関与も考慮する必要があると考えられ、大阪大学医学部附属病院中央検査部との共同研究によるフローサイトメトリーを用いた尿ヘモジデリンの定量化をめざしたが、目視による半定量と差異がないことが判明し、目視半定量とその他の臨床検査所見(LDH、ハプトグロビン、尿潜血、尿ヘモジデリン)との比較検討を行っている。エクリズマブ不応例の病態解析本邦において500例超にエクリズマブが投与され17例の不応例が確認され、全例でC5の単一ミスセンスヘテロ接合性塩基置換c.2654G>A(p.Arg885His)を同定した。その後、50例中2例の不応例が確認されたが、いずれも日本型C5遺伝子多型であった。PNH患者におけるこの変異の保有率(3.5%)は、日本人健常者における保有率(3.5%)と同程度であった。エクリズマブ不応のアルゼンチン原住民(アジア系)患者の1例は、きわめて類似する多型c.2653C>T(p.Arg885Cys)を有していたが、新たにオランダ人に類似多型c.2653C>A,(p.Arg885Ser)が確認された。in vitroで野生型C5、変異C5はいずれも溶血を引き起こしたが、エクリズマブと結合し、エクリズマブによって阻害されたのは野生型C5のみであった。in vitroにおける野生型C5、変異C5による溶血は、エクリズマブと異なるC5部位に結合するモノクローナル抗体を用いると完全に阻害された。以上のように、エクリズマブ不応例解析のシステムを構築し稼働している。これらの結果は、標的分子の遺伝子多型が、抗体医薬の反応性を規定する極めて重要な因子であることを強く示唆した。エクリズマブ反応不良例の病態解析臨床的に血管外溶血が問題となっている1症例では、病巣不明の感染症を発症し、網内系が活性化(単球増加;20%→40%)し、貧血増悪を繰り返していたが、必ずしもC3b蓄積(30%)は多くなかった。IgGが低値(<500mg/dL)であったが、さらにB細胞が消失していることが判明し、さらにその原因となる遺伝子検索を進めている。エクリズマブ反応不良の要因は多岐に渡るので、症例ごとの詳細な解析が必要と思われた。本邦PNHの約550例にエクリズマブが投与され、約3.5%の患者がヘテロ接合性塩基置換によるC5遺伝子多型(c.2654G>A、p.Arg885His)が原因で不応症であることが判明した。類似多型を、アルゼンチン人患者(c.2653C>T、p.Arg885Cys)と、オランダ人患者(c.2653C>A、p.Arg885Ser)に同定した。機能解析により、これらの多型によりエクリズマブがC5に結合できず、溶血を抑制出来ないことが証明された。以上、エクリズマブ不応症解析のシステムを構築し稼働している。エクリズマブ不応例の病態解析エクリズマブ不応例解析のシステムを構築したので、今後は世界各国からの不応例解析にも対応可能となり、不応例の病態解析を推進していく。エクリズマブ反応不良例の病態解析エクリズマブ反応不良例の実態調査については、ワーキンググループを立ち上げプロトコール作成に向けて準備を進めているが、観察研究として実施可能か、介入研究が不可避か、また予算面の問題もあり実現に至っていない。
導電性液体による強い乱流状態の普遍性の研究

現在までの乱流状態に関する研究の進捗状況は,以下のとおりである。第一に,熱対流によって発生した極めて強い乱流状態(10^7<Ra<10^<14>,低温ヘリウムのデ-タを用いた.)で,乱流による局所的温度のゆらぎの周波数スペクトラムの形に普遍的な性質が存在するかどうかを明らかにするため,新しい解析方法として,周波数スペクトラムにマルチフラクタル的スケ-リングの考え方を導入した.その結果,広い範囲のレ-リ-数のデ-タに関してスペクトラムは,一つの普遍的な形に重なる事が解かった.しかし,Ra>10^<11>以上ではスペクトラムを両対数プロットしたとき,2つの異なった傾きを持つ直線部分が現われることが新たに発見された.この成因は発達乱流におけるエネルギ-伝達,注入の機構と深く関わっており,現在理論家の間で解析が進められている.この結果は,既に発表済みである.第2に,乱流のゆらぎの確率分布における間欠性の原因を明らかにするため,フィルタ-と確率分布を併用した新しい方法を提案した.通常の発達乱流や強い熱対流状態で観測される速度や温度のゆらぎの確率密度分布が指数分布あるいは拡張指数分布になることが極く最近の実験により認められつつあるが,これを説明する理論はまだない.実験的にこの起源を明らかにするため,どの波数(または周波数)成分が確率密度のどの部分に寄与するかを調べる方法として,波数(周波数)のバンドパスフィルタ-と確率分布の測定を併用することで,間欠性を表す分布の裾野の部分は主に散逸領域のゆらぎに由来し,ガウス分布に近い部分は慣性領域のゆらぎに起因することが明らかになった.また,個々の系の装置形状の違いなどに起因して普遍的でないスペクトルが得られる場合にも,慣性領域より低い波数(周波数)成分をカットすることにより,確率密度分布のより普遍的な部分だけを取り出せることを明らかにした.この結果に関する論文発表は現在準備中である.実験装置に関しては,現在のところ水銀用の対流セルを製作し,温度制御装置,磁場発生装置,測定系等のテストは完了し,レ-リ-数10^8を目指して実験を進めている.また,弱い乱流状態(時空カオス)における普遍性を探求するため,液晶の電気対流系を用いて,自発的に発生する非線形波動状態や,局在した振動の引き込み状態の生成及び崩壊のメカニズムを変調の実験や局所波数の動的測定から明らかにした.この結果は現在,発表準備中である.現在までの乱流状態に関する研究の進捗状況は,以下のとおりである。第一に,熱対流によって発生した極めて強い乱流状態(10^7<Ra<10^<14>,低温ヘリウムのデ-タを用いた.)で,乱流による局所的温度のゆらぎの周波数スペクトラムの形に普遍的な性質が存在するかどうかを明らかにするため,新しい解析方法として,周波数スペクトラムにマルチフラクタル的スケ-リングの考え方を導入した.その結果,広い範囲のレ-リ-数のデ-タに関してスペクトラムは,一つの普遍的な形に重なる事が解かった.しかし,Ra>10^<11>以上ではスペクトラムを両対数プロットしたとき,2つの異なった傾きを持つ直線部分が現われることが新たに発見された.この成因は発達乱流におけるエネルギ-伝達,注入の機構と深く関わっており,現在理論家の間で解析が進められている.この結果は,既に発表済みである.第2に,乱流のゆらぎの確率分布における間欠性の原因を明らかにするため,フィルタ-と確率分布を併用した新しい方法を提案した.通常の発達乱流や強い熱対流状態で観測される速度や温度のゆらぎの確率密度分布が指数分布あるいは拡張指数分布になることが極く最近の実験により認められつつあるが,これを説明する理論はまだない.実験的にこの起源を明らかにするため,どの波数(または周波数)成分が確率密度のどの部分に寄与するかを調べる方法として,波数(周波数)のバンドパスフィルタ-と確率分布の測定を併用することで,間欠性を表す分布の裾野の部分は主に散逸領域のゆらぎに由来し,ガウス分布に近い部分は慣性領域のゆらぎに起因することが明らかになった.また,個々の系の装置形状の違いなどに起因して普遍的でないスペクトルが得られる場合にも,慣性領域より低い波数(周波数)成分をカットすることにより,確率密度分布のより普遍的な部分だけを取り出せることを明らかにした.この結果に関する論文発表は現在準備中である.実験装置に関しては,現在のところ水銀用の対流セルを製作し,温度制御装置,磁場発生装置,測定系等のテストは完了し,レ-リ-数10^8を目指して実験を進めている.また,弱い乱流状態(時空カオス)における普遍性を探求するため,液晶の電気対流系を用いて,自発的に発生する非線形波動状態や,局在した振動の引き込み状態の生成及び崩壊のメカニズムを変調の実験や局所波数の動的測定から明らかにした.この結果は現在,発表準備中である.
NK細胞上の抑制性レセプターKLRG1の未知リガンドの同定とその機能の解明

我々の身体は、T,B細胞を中心とする獲得免疫系とともにNK細胞を含む先天性免疫系によって、病原体やがんから防御されている。NK細胞によるそれら異物の認識はNK細胞上に発現する活性化レセプター群と抑制性レセプター群によって行われている。KLRG1はNK細胞、T細胞の一部に発現する抑制性レセプターであるが、その認識するリガンドならびにその機能については不明である。本研究では、KLRG1のリガンドを同定することにより、KLRG1の免疫系における機能を明らかにすることを目指した。KLRG1リガンドを同定するため、KLRG1の細胞外領域を大腸菌で発現し、リフォールディングすることにより可溶型KLRG1を作製した。これをプローブとして、KLRG1リガンド発現細胞をスクリーニングした結果、上皮系細胞にKLRG1リガンドが発現していることが明らかになった。この結果は、さらにKLRG1キメラ受容体を用いた真核細胞発現系においても確認された。KLRG1リガンドを同定するため、KLRG1リガンド発現細胞からmRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製し、ほ乳類細胞に発現させ、可溶型KLRG1の結合を指標とした発現スクリーニングにより、KLRG1リガンドcDNAを単離することに成功した。得られたcDNAを再度導入したほ乳類細胞に、KLRG1が結合した。また、可溶型KLRG1を用いたリガンド沈降法により明らかにしたKLRG1リガンドタンパク質の性状と得られたcDNAがコードするタンパク質の性状はよく一致した。以上の結果から、このcDNAがKLRG1リガンドをコードするものと結論した(未発表データ)。今回KLRG1リガンドとして同定した分子は、正常な上皮組織に普遍的に発現する一方、がん細胞の悪性化にともない発現が減少することが報告されている。NK細胞上に発現するKLRG1は正常な上皮系組織のNK細胞による傷害を防ぐ一方、悪性度の高いがん細胞の識別に関与する可能性が示唆された。KLRG1はNK細胞および一部のT細胞に発現するリガンドが未知の抑制性レセプターである。本研究では、その未知のリガンドを同定し、さらにKLRG1の生物学的機能を明らかにすることを目的としている。本年度は、ヒトならびにマウスKLRG1の細胞外領域を大腸菌で発現させ、さらにin vitroでリフォールディングすることにより、可溶型KLRG1を作製した。可溶型KLRG1を用いてKLRG1リガンド発現細胞の検索を行った所、ヒト、マウスともに上皮系がん細胞の一部にKLRG1リガンドが発現していることが明らかになった。また、KLRG1とそのリガンドとの結合は種交差性を持つこと、すなわち、ヒトKLRG1はマウスリガンドと、マウスKLRG1はヒトリガンドと結合性を示すことが明らかになり、KLRG1リガンドが種を超えて高度に保存されていることが推察された。また、可溶型KLRG1を用いた免疫沈降により、KLRG1リガンドが分子量約130kのタンパク質性分子であることが明らかになった。また、今年度、マウスKLRG1リガンドに対する単クローン抗体の作製を試みたが、その作製には至らなかった。種を超えたKLRG1リガンドの保存性が単クローン抗体作製の障害になっているとも考えられる。本年度得られた成果をもとに、来年度はKLRG1リガンドの同定をcDNAクローニングならびにKLRG

1リガンドタンパク質の精製と部分配列決定を行う。我々の身体は、T, B細胞を中心とする獲得免疫系とともにNK細胞を含む先天性免疫系によって、病原体やがんから防御されている。NK細胞によるそれら異物の認識はNK細胞上に発現する活性化レセプター群と抑制性レセプター群によって行われている。KLRG1はNK細胞、T細胞の一部に発現する抑制性レセプターであるが、その認識するリガンドならびにその機能については不明である。本研究では、KLRG1のリガンドを同定することにより、KLRG1の免疫系における機能を明らかにすることを目指した。KLRG1リガンドを同定するため、KLRG1の細胞外領域を大腸菌で発現し、リフォールディングすることにより可溶型KLRG1を作製した。これをプローブとして、KLRG1リガンド発現細胞をスクリーニングした結果、上皮系細胞にKLRG1リガンドが発現していることが明らかになった。この結果は、さらにKLRG1キメラ受容体を用いた真核細胞発現系においても確認された。KLRG1リガンドを同定するため、KLRG1リガンド発現細胞からmRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製し、ほ乳類細胞に発現させ、可溶型KLRG1の結合を指標とした発現スクリーニングにより、KLRG1リガンドcDNAを単離することに成功した。得られたcDNAを再度導入したほ乳類細胞に、KLRG1が結合した。また、可溶型KLRG1を用いたリガンド沈降法により明らかにしたKLRG1リガンドタンパク質の性状と得られたcDNAがコードするタンパク質の性状はよく一致した。以上の結果から、このcDNAがKLRG1リガンドをコードするものと結論した(未発表データ)。今回KLRG1リガンドとして同定した分子は、正常な上皮組織に普遍的に発現する一方、がん細胞の悪性化にともない発現が減少することが報告されている。NK細胞上に発現するKLRG1は正常な上皮系組織のNK細胞による傷害を防ぐ一方、悪性度の高いがん細胞の識別に関与する可能性が示唆された。