hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌病原因子としてのストレス蛋白質の機能に関する研究

細菌の病原性発現におけるストレス蛋白質の役割を解明するために、Yersinia enterocoliticaのストレス蛋白質変異株を分離後、それらの病原性発現に関する性状を解析し、以下のような結果を得た。さらにマクロファージ貪食によりY.enterocoliticaのストレス応答が誘発されることを見いだした。1.我々が開発したトランスポゾン挿入変異株を分離するためのsuicide plasmidを用いて、Y.enterocolitica 0:8より1800株のカナマイシントランスポゾン挿入変異株を得た。その中で温度感受性の性質を示す48株についてマクロファージ内増殖能を検討した。その結果1株のマクロファージ増殖能欠損変異株が得られた。このマクロファージ感受性変異株は、マウスに対する病原性が低下していた。この変異株は、過酸化水素などのoxidative stressに対しても感受性をしめした。現在、対応する遺伝子をクローニングし、遺伝子レベルでの解析を行っているが、本研究の成果は、細菌のストレス蛋白質が病原性の発現に重要な役割をもつだろうという我々の推論を強く支持するものであった。2.マクロファージ貪食により、1時間以内にY.enterocoliticaの約20種類の蛋白質の新たな合成あるいは、その産生量が増加することを確認した。そのなかで6種類の蛋白質が熱ショックで誘発されるストレス蛋白質と2次元ゲル電気泳動上で一致した。誘発された蛋白質のうち、免疫学的反応性からhsp60およびhsp70が同定された。貪食後の主要なストレス蛋白質の合成の変化を経時的に検討した結果、誘発は1時間以内におこり、22時間後においても続くことが明らかとなった。誘発量の最も多い22,000ダルトンの塩基性蛋白質に注目し、遺伝子の解析を行っている。1.我々が開発したトランスポゾン挿入変異株を分離するためのsucide plasmidを用いて、T.enterocolitica0:8より1800株のカナマイシントランスポゾン挿入変異株を得た。マクロファージ増殖能は、細胞侵入能とともにY.enterocoliticaの病原性発現に必須の因子である。得られた2株のマクロファージ感受性変異株は、本研究を推進するために有力な手掛かりを与えるものと考えられる。さらにマクロファージ貧食によるY.enterocoliticaのストレス応答が誘発されることを見いだした。

1.我々が開発したトランスポゾン挿入変異株を分離するためのsuicide plasmiを用いて、Y.enterocolitica0:8より1800株のカナマイシントランスポゾン挿入変異株を得た。その中で温度感受性の性質を示す48株についてマクロファージ内増殖能を検討した。その結果1株のマクロファージ増殖能欠損変異株が得られた。このマクロファージ感受性変異株は、マウスに対する病原性が低下していた。この変異株は、過酸化水素などのoxidative stressに対しても感受性をしめした。現在、対応する遺伝子をクローニングし、遺伝子レベルでの解析を行っているが、本研究の成果は、細菌のストレス蛋白質が病原性の発現に重要な役割をもつだろうという我々の推論を強く支持するものであった。2.マクロファージ貧食により、1時間以内にY.enterocoliticaの約20種類の蛋白質の新たな合成あるいは、その産生量が増加することを確認した。そのなかで6種類の蛋白質が熱ショックで誘発されるストレス蛋白質と2次元ゲル電気泳動上で一致した。誘発された蛋白質のうち、免疫学的反応性からhsp60およびhsp70が同定された。貧食後の主要なストレス蛋白質の合成の変化を経時的に検討した結果、誘発は1時間以内におこり、22時間後においても続くことが明らかとなった。誘発量の最も多い22,000ダルトンの塩基性蛋白質に注目し、遺伝子の解析を行っている。
子供たちは複数資料をどう読むか：心理学的メカニズムに基づいた地理の教科書理解研究

4年目となる平成2018年度には,これまでの研究をまとめるとともに,より実際の教科書に近い事態での実験を行った。すなわち,地図以外の図表が入った場合の参照方略,さらに動機づけやメタ認知への影響を検討した。これまでの実験で用いた地理教材をベースとし,それに地図以外の写真材料を併せて提示して読解時の眼球運動と理解度を測定した。さらに動機づけと,自己の理解のモニタリングができているかを測定し,地理教材における写真等のseductive detailsの功罪を明らかにした。地図以外の写真が含まれない統制条件,写真が目立たないseductive度低条件,写真が目立つseductive度高条件の3条件で,理解度,動機づけ,メタ認知,眼球運動の比較を行ったところ,まず,理解度については,3条件間で差がみられなかった。しかし,眼球運動の結果を見ると,全体的に文章を注視している時間が長く,停留回数が多かった。条件間の差は大きくはなかったが,写真が目立つ場合にはそれを注視する時間が長く,回数も多かった。そして,そのぶん地図を注視する時間が短くなり停留回数も少なくなっていた。すなわち,読解のパフォーマンスに影響は出なかったものの,地図以外の写真が含まれると,読解中,写真に割く時間は長くなり,それによって,文章を読む時間の長さは影響を受けないが地図を見る時間が短くなることがわかった。したがって,理解により認知的負荷が必要な場合には,パフォーマンスが下がる可能性もある。一方で,写真の存在により,動機づけや「理解しやすいだろう」というメタ認知が高まることも示された。地理の教科書では,複数の地図と文章が同時に提示されるのだが,児童生徒は,どのようにそれらを読み,統合して理解しているのだろうか。初年度である平成27年度においては,まず,大学生を対象として,眼球運動の測定を実施した。エキスパートとして,大学受験において地理を選択した大学生8名,非エキスパートとして,そうではない大学生9名が実験に参加した。ディスプレイ上に,架空の国についての地図と文章を呈示し,それを5分間黙読させ,眼球運動を測定した。文章および地図は,地形・年降水量・人口分布・土地利用・地名の情報から成っていた。異なる内容で,その課題を3回繰り返した。その結果,群間に,主に次の3つの違いがみられた。第1の違いは「地図先行か文章先行か」である。最初の10秒間に,どの部分に視線が入っていたかを調べたところ,エキスパート群は非エキスパート群より,地図を見ている割合が有意に多かった。すなわち,エキスパート群のほうが地図を先行して見る傾向が強いことがわかる。第2の違いは「地図と文章の見比べ方」である。地図どうし,地図と文章,文章どうしを見比べた割合を平均したところ,エキスパート群は非エキスパート群より地図どうしを見比べる割合が高く,逆に,文章どうしを見比べる割合が低かった(ただし統計的な有意差はない)。第3の違いは「各地図と段落をどのくらい見ていたかの割合」である。最初の10秒間において,各地図と段落(それぞれ,地形と地名・年降水量・人口分布・土地利用を表す)をどれくらいの割合でみていたかを算出した。エキスパートは地図を見比べることで理解しようとするが,非エキスパートはそうではないことが推測された。さらに,エキスパートは特に地形の地図を重視するが,非エキスパートは地名を重視することが示唆された。本研究は,児童生徒を対象とし,心理学における文章理解研究の知見と,地理・社会科教育における地図理解,教材開発の知見を融合させた実験を行い,次の点を明らかにすることが目的である。第1は,児童生徒はどのような方略で複数地図と文章を参照しているか。第2は,複数地図と文章の統合的理解を促進するためには,地図をどのように統合して提示するのが最適か。しかし,平成27年度に実施した実験の結果から,大学生であっても,地理の非専門家である場合には,地理的理解に適合した読み方をしていないことが示唆された。したがって,中学生や高校生であれば,当然,適合した読み方はしていないだろう。大学生を対象とし,どのような提示あるいは教示が,適合した読み方を促進するかをまず把握する必要があると考えられる。地理の教科書では,複数の地図と文章が同時に提示されているが,児童生徒はどのようにそれらを参照しているだろうか。本研究では特に,地理教育において重要な因果的な理解と,その参照のしかたの関連を明らかにすることを試みている。3年計画の2年目である平成28年度には,大きく分けて次の3つを実施した。第1に,平成27年度に実施した実験の追加実験を行った。すなわち,ある架空の地域について,地理の教科書に見立てた文章と地図をモニタに呈示し,その初見読解時の眼球運動を記録した。既に前年度に因果的理解が十分にできている地理のエキスパートと,そうではない非エキスパートの比較を行ったが,参加者数が十分ではなかったためである。第2に,平成27年度には地理の教科書読解時の眼球運動の違いを検討したが,平成28年度には同様の呈示内容について,因果的理解を求められた場合のテスト時の眼球運動の違いを検討した。その結果,非エキスパートは,地図と文章を同程度参照していたが,エキスパートは地図を有意に多く参照していた。その差は,前年度に行った初見の読解時の結果よりクリアであった。

つまり,初見の読解時には専門性にかかわらず,文章を中心に参照しやすいが,テスト時には専門性の差が出やすいことが明らかになった。このことからは,因果的理解を行う場合に,地図の参照がより有効であることが示唆される。第3に,平成27年度に実施した実験および上記の実験結果について,学会発表を行った。本研究は,児童生徒を対象とし,心理学における文章理解研究の知見と,地理・社会科教育における地図理解,教材開発の知見を融合させた実験を行い,次の点を明らかにすることが目的である。第1に,児童生徒がどのような方略で複数地図と文章を参照しているか。第2に,複数地図と文章の統合的理解を促進するためには,地図をどのように提示するのが最適であるか。平成28年度までの実験では,複数地図と文章の参照方略の種類,そしてそれがエキスパートと非エキスパートとで異なることが明らかになったが,上の2点の解明には至っていない。その最大の理由は,眼球運動計の測定不備および機能が不十分であることである。それによって膨大なコストがかかっており,予定どおりの遂行は困難であるため,以降は,眼球運動計およびその分析システムを変更する必要がある。文章のみの教材より,図表などの含む教材のほうが理解成績が高まることは知られている。しかし,地理の教科書や教材では,他の教科の教科書・教材とは,図表の位置づけがやや異なる。第1に,地理の場合は,地図が文章の補足情報としてではなくむしろ主となる情報源である。第2に,図表事態が空間的情報を含む。第3に,地理の教科書においては同じ地域の地図が複数呈示されることも多く,一般的な読解方略である「文章と地図の見比べ」より「地図同士の見比べ」が重要な場合が多い。3年目となる平成29年度には,予定どおり,主に2つの研究を実施した。第1に,これまで実施した実験について,眼球運動測定機器を変更して追試を行った。大学生のうち,地理のエキスパートと非エキスパートを対象に,地図と文章からなるテキストを読ませ,そのときの眼球運動を記録した。また,地理的な見方・考え方を測定した。その結果,昨年度までの実験結果が再現され,地理的見方・考え方と読解方略や地図に対する構えが関連しているという仮説が支持された。第2に,これまで大学生を対象として基礎的なデータを収集したが,教材作成への発展により近づけるため,中学生を対象とした眼球運動測定を実施した。文章を中心として読解を行い,地図をあまり参照しない者,文章と地図を見比べる方略をとる者,地図を中心として読解を行う者がおり,読み方の個人差が眼球運動にクリアに表れた。大学生を対象とした場合より個人差が大きいことから,教材の見方について,より強力な誘導が必要であることが示唆された。主な理由は,平成29年度に,研究代表者が本研究とは別のプロジェクトによる長期海外滞在を行ったため,日本でのデータ収集が十分に進まなかったこと,関連学会発表ができなかったことである。また,平成28年度までの実験において,複数地図と文章の参照方略の種類を特定し,それがエキスパートと非エキスパートとで異なることを示していたが,児童生徒を対象とした実験や,地図の呈示方法による違いを明らかにするには至らなかった。
2次元配列したフォトクロミック分子における単一分子コンダクタンスの光制御

本年度、本申請者は『2次元配列したフォトクロミック分子における単一分子コンダクタンスの光制御』のテーマに沿って研究を行っている中で、『フォトクロミックジアリールエテンの二次元配列の光配列変化』を達成できた。以下にその概要を示す。ジアリールエテンの二次元配列構造を光で制御するために、走査トンネル顕微鏡で光照射に伴う配列構造の変化を分子レベルで観察した。測定に用いたジアリールエテン分子は、グラファイト基板との親和性が高いヘキサデシル鎖と分子間相互作用の強いカルバモイル基を導入した分子に設計・合成した。ジアリールエテンの両異性体、開環体・閉環体は高速液体カラムクロマトグラフィー(HPLC)により単離された。開環体の溶液、閉環体の溶液をグラファイト基板上に滴下すると、それぞれ異なる二次元パッキングの配列(配列・、配列・)を形成した。興味深いことに、開環体の配列・、閉環体の配列・、どちらの配列に紫外光照射を行った場合も、配列・でも配列・でもない新しい配列・を形成した。閉環体の配列・に可視光照射を行うと、開環体の配列・へと二次元配列構造が変化したが、紫外光照射によって生成した新しい配列・に可視光照射を行っても、元の配列・、配列・には戻らず、二次元配列構造の変化は観察されなかった。石英セルに入れた開環体の溶液に終夜紫外光照射を行うと、ジアリールエテン縮環体が生成することがマススペクトル、吸収スペクトルより明らかになった。HPLCによって縮環体を単離精製し、縮環体の溶液をグラファイト基板上に滴下すると、配列・の二次元配列が確認された。以上の結果より、開環体、閉環体の溶液をグラファイト基板上に滴下した後、紫外光照射によって生成した新しい配列・はジアリールエテン縮環体の二次元配列であることが明らかになった。以上、本研究で合成したジアリールエテンは、グラファイト基板上に配列したのち、光照射によって表面配列の光変換が可能であることが示された。今年度、本申請者は『2次元配列したフォトクロミック分子における単一分子コンダクタンスの光制御』のテーマに沿い、まず『電導性変化の測定手法の確立』に着手した。これまでに、単一分子の電導性測定法は走査トンネル顕微鏡(STM)による接合破断を用いた手法が開発されているが、破断時に形成される分子と電極の接合が複数種類存在するため正確な電導性測定が困難とされてきた。そこで、本申請者は、接合形成時のコンフォメーション依存性がないようにするため、非共有結合型の分子-電極接合の系を設計した。具体的には、平滑な炭素基板上にポルフィリンRh錯体をテンプレートとして配列させ、配位分子の電導性をSTM定電流モード測定時の見かけの高さ分布から評価する手法である。この手法では、分子長が同じ2種類の配位分子同士を比較した場合、見かけの高さの差は配位分子の単一分子コンダクタンス比を反映することを利用している。まず、分子長が同じで芳香環同士の二面角に差がある2種類のフェニルピリジン誘導体を配位分子に用いて検討した。2種類の分子を混合した溶液のSTM観察を行い見かけの高さ分布を調べたところ、単一のなだらかなガウス分布が得られ、2つの分布にはならなかった。そこで、2種類のフェニルピリジン誘導体を配列構造の違うポルフィリンRh錯体に配位させて、両者を混合した溶液のSTM観察を行った。その結果、2種類の配列は異なるドメインとして観察された。各ドメインの見かけの高さ分布を調べると、二面角の大きな分子が配位しているドメインの分布の方が見かけの高さが低いことが明らかとなった。得られた見かけの高さの差から配位分子の単一分子コンダクタンス比を評価すると、両者に25倍の差があることが分かった。この値は、量子化学計算によって計算されたコンダクタンス比とよく一致した。以上によって、まず『電導性変化の測定手法の確立』を達成できた。昨年度、本申請者は『2次元配列したフォトクロミック分子における単一分子コンダクタンスの光制御』のテーマに沿って研究を行っている中で、『電導性変化の測定手法の確立』を達成できた。本年度は、高電導性と期待されるポルフィリン1次元高分子の表面重合を目指して研究を行った。カラム状の亜鉛ポルフィリンの1次元構造体は、溶液中の会合を利用した手法により作製されており、高いキャリア移動度が知られている。数分子から成るカラム状1次元ポルフィリン会合体を上手く構築できれば、分子エレクトロニクスにおける高いトンネル電導性を示す分子導線になると期待される。これまでに、長鎖アルキルを有するテトラフェニルポルフィリンは、グラファイト基板上でグラファイトとポルフィリン環がスタックしたface-on配列を形成することが報告されている。本申請者は、中心金属に亜鉛を配位したポルフィリンの場合、基板上でface-on配列からポルフィリン環同士がスタックしたedge-on配列に相転移することを、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いた分子の直接観察により見出した。これは、亜鉛の配位に伴うポルフィリン環同士のスタック力の増大に起因していると考えられる。ポルフィリン分子の1次元カラム状の配列形成は、重合サイトの導入により表面重合に応用できると期待される。しかし、観察されたedge-on配列における亜鉛ポルフィリン間距離は0.6nmと長く、表面重合に必要な0.5nm以下の間隔は達成されなかった。

そこで、さらにポルフィリン間のスタック力を高めるために、アミド結合を有するポルフィリンを合成し、STM観察を行った。その結果、クロロホルム溶液をグラファイト基板上にキャストした場合、中心配位金属に依らずポルフィリン間距離は0.4nmになり、表面重合が起こりうるedge-on配列構造を構築できた。現在、長鎖アルキルに重合部位となるジイン基を組み込んだアミドポルフィリンを合成し、光照射による表面重合を試みている。本年度、本申請者は『2次元配列したフォトクロミック分子における単一分子コンダクタンスの光制御』のテーマに沿って研究を行っている中で、『フォトクロミックジアリールエテンの二次元配列の光配列変化』を達成できた。以下にその概要を示す。ジアリールエテンの二次元配列構造を光で制御するために、走査トンネル顕微鏡で光照射に伴う配列構造の変化を分子レベルで観察した。測定に用いたジアリールエテン分子は、グラファイト基板との親和性が高いヘキサデシル鎖と分子間相互作用の強いカルバモイル基を導入した分子に設計・合成した。ジアリールエテンの両異性体、開環体・閉環体は高速液体カラムクロマトグラフィー(HPLC)により単離された。開環体の溶液、閉環体の溶液をグラファイト基板上に滴下すると、それぞれ異なる二次元パッキングの配列(配列・、配列・)を形成した。興味深いことに、開環体の配列・、閉環体の配列・、どちらの配列に紫外光照射を行った場合も、配列・でも配列・でもない新しい配列・を形成した。閉環体の配列・に可視光照射を行うと、開環体の配列・へと二次元配列構造が変化したが、紫外光照射によって生成した新しい配列・に可視光照射を行っても、元の配列・、配列・には戻らず、二次元配列構造の変化は観察されなかった。石英セルに入れた開環体の溶液に終夜紫外光照射を行うと、ジアリールエテン縮環体が生成することがマススペクトル、吸収スペクトルより明らかになった。HPLCによって縮環体を単離精製し、縮環体の溶液をグラファイト基板上に滴下すると、配列・の二次元配列が確認された。以上の結果より、開環体、閉環体の溶液をグラファイト基板上に滴下した後、紫外光照射によって生成した新しい配列・はジアリールエテン縮環体の二次元配列であることが明らかになった。以上、本研究で合成したジアリールエテンは、グラファイト基板上に配列したのち、光照射によって表面配列の光変換が可能であることが示された。
臍帯血移植後の腫瘍抗原およびアロ抗原に対する免疫反応の解析

臍帯血移植後の腫瘍抗原やアロ抗原に対する免疫反応を成人T細胞性白血病(ATL)細胞を用いて行った。CD3/CD28で活性化したATL細胞は、腫瘍細胞としての特徴を維持したまま抗原提示能を有することが示された。臍帯血移植後抗腫瘍効果を認めたATL患者の移植後末梢血単核球からはATL細胞に細胞傷害性を示すT細胞株は樹立されなかった。また、サイトメガロウイルスに対する臍帯血移植後の免疫反応も骨髄移植や末梢血幹細胞移植と比べ弱いことも示された。臍帯血移植後の腫瘍細胞に対する免疫反応を解析するためには、臍帯血移植後患者末梢血単核球から腫瘍反応性T細胞を誘導可能な腫瘍抗原を発現する抗原提示細胞が必要である。T細胞には抗原提示能があることが報告されているため、T細胞系腫瘍である成人T細胞性白血病(ATL)細胞の抗原提示細胞としての可能性について検討した。ATL細胞は、IL-2存在下でCD3/CD28ビーズで活性化することにより、細胞接着分子(CD54/CD58)や共刺激分子(CD80/CD86)の細胞表面上での発現が増強する。また、活性化後のT細胞がHTLV-1感染細胞であることは、HTLV-1 gag specific primerを用いたRT-PCRにて確認した。実際に、活性化ATL細胞が抗原提示細胞として細胞障害性T細胞を誘導することができるかを確認するために、2名のATL患者から樹立した活性化ATL細胞を、HLAが異なる健常ドナー末梢血単核球と共培養したところ、活性化ATL細胞に細胞傷害性を示し、ドナー活性化T細胞および患者・ドナーのEBウイルス感作Bリンパ球(B-LCL)を傷害しないT細胞株を樹立することができた。この結果より、活性化ATL細胞は、腫瘍細胞としての特徴を維持したまま、抗原提示能を獲得し、臍帯血移植後患者末梢血単核球からの腫瘍反応性細胞の誘導に用いることが可能であると考えられた。そこで、臍帯血移植後抗腫瘍効果が得られた3名のATL患者の移植後末梢血単核球を患者活性化ATL細胞で刺激を行い、ATL反応性T細胞の誘導を試みた。これまでに試みた3名からは、臨床上抗腫瘍効果が認められたにも関わらず、ATL細胞に細胞障害性を示すT細胞株は樹立されなかった。今後、他症例での解析やNK細胞の関与についての解析が必要である。臍帯血移植後の腫瘍細胞に対する免疫反応を検討するために、成人T細胞性白血病(ATL)細胞を抗原提示細胞とし、3名のATL患者の末梢血単核球を刺激してATL反応性T細胞の誘導を試みた。いずれの患者も臨床上抗腫瘍効果が認められたものの、ATL細胞に細胞傷害性を示すT細胞株は樹立されず、臍帯血移植後の腫瘍抗原特異的T細胞が非常に少ない可能性が考えられた。そこで、臍帯血移植と骨髄または末梢血幹細胞移植後の免疫反応を比較するために、抗原特異的T細胞を検出しやすいサイトメガロウイルス(CMV)に対する免疫反応を検討した。同種造血幹細胞移植を施行された患者の末梢血単核球にCMV pp65エピトープペプチド(1μM)を加え、IL-2存在下に14日間培養を行い、テトラマーを用いて抗原特異的T細胞の頻度・細胞数を解析した。骨髄移植/末梢血幹細胞移植後の患者においては、ペプチドによる刺激を行う前から約0.1%の抗原特異的T細胞が検出され、14日間の培養後は2-3%にまで増殖した。一方、臍帯血移植後の2名の患者から分離した末梢血単核球では、ペプチドでの刺激前後で抗原特異的T細胞は検出されなかった。以上のことから、臍帯血移植後のT細胞の免疫反応は、骨髄・末梢血幹細胞移植後に比べ弱いことが確認された。移植片対宿主病(GVHD)と移植片対白血病(GVL)効果を分離することが造血幹細胞移植の成績向上に重要であることから、T細胞の活性化を抑制するCytotoxic T-Lymphocyte Antigen 4(CTLA-4)に着目し、ドナーにおけるCTLA-4 SNPのタイピングを行った。HLA一致同胞間移植において、ドナーがCTLA-4ハプロタイプ(-318,+49,CT60)C-A-Aの場合、GVHD発症率には影響を与えずに、再発率を低下させ、生存率が向上していた。
形態制御による風力低減効果を利用した高耐風性園芸用鉄骨ハウスの開発

本研究では、鉄骨ハウスの断面形状を「翼型」とすることによる風力低減に加え、側壁に意図的にスリット状の開口を設けて内圧を制御することで更なる風力低減を図り、スパンの大きな園芸用鉄骨ハウスを開発するための基礎データを得ることを目的としている。先ず、系統的な数値流体計算を実施し、断面形を規定する5つのパラメータを広範囲に変化させて風力係数を計算し、風力低減の観点から最適な断面形状を決定した。風洞実験も併せて行い、その妥当性を確認した。次に、側面にスリット状の開口を設け、その開口率が内圧性状にどのような影響を与えるかを、風洞実験で得られた外圧データを用いた内圧シミュレーションにより明らかにした。本研究では,スパンが大きく,作業性に優れた園芸(農業)用鉄骨ハウスの実現をめざし,風荷重がもつ以下の2つの特徴を巧みに利用することで,従来とは異なる耐風性に優れた新しい鉄骨ハウスを提案することを目的としている。(1)構造物の風荷重が形状に大きく依存することより,断面形を従来の円弧型や切妻型ではなく,「翼型」とすることで抗力を大幅に低減することができると考えられる。(2)ハウスの側壁を二重膜とした上で,一部を意図的に開放し,ハウス内部に緩やかな流れを導入て内圧を制御し,「等圧効果」を利用することで,ハウス全体ならびに被覆材に作用する風力を低減することができると考えられる。(1)については,数値流体計算(CFD)を利用し,断面形状を決定する5つのパラメータを系統的に変化させて抗力係数CDと揚力係数CLを計算した。なお,スパンは20m,頂部高さは5.7mに固定した。一連のシミュレーションにより,各パラメータがCD,CLに及ぼす効果を明らかにした。その結果に基づき,内部での作業性を考慮した上で,CDが最小となる断面形状を決定した。次に,決定した最適断面を有する鉄骨ハウス模型(縮尺率1/200)を用い,乱流境界層内での風圧分布を測定し,CFDの結果との比較を行った。その結果,CFDの結果の妥当性を確認した。(2)については,上で決定した断面形状に対し,想定する開口位置での外圧を風洞実験により多点同時測定した。また,側面開口の位置と面積(開口率)が与えられたとき,多点外圧データを用いて内圧変動をシミュレーションする計算モデルとプログラムを作成した。本研究では、構造物に作用する風力の特性がその形態(形状や開口等の状況)に依存することに着目し、1)鉄骨ハウスの断面形を従来の切妻型や円弧型ではなく「翼型」とすることによる風力低減に加え、2)側壁に意図的にスリット状の開口を設けて内圧を制御することでさらなる風力低減を図ることによって、スパンの大きな園芸用鉄骨ハウスを開発するための基礎データを得ることを目的としている。1)については、まず、系統的な検討が可能な数値流体計算を利用し、翼型ハウスの断面形状を規定する5つのパラメータを広範囲に変化させて抗力係数CDと揚力係数CLを計算し、それらが各パラメータによってどのように変化するかを明らかにした。なお、計算は乱流モデルとしてRANSを用いた二次元計算であり、桁行面に正対する風向を対象としている。計算モデルの妥当性は既往の意実験結果との比較により確認した。一連の計算結果と内部での作業性を考慮し、風力(特に抗力)低減の観点から最適な断面形状を決定した。次に、決定した断面を有する三次元モデル(スパン20m、長さ60m、頂部高さ5.7m)を設定し、風洞実験と数値流体計算を実施した。両者の結果がほぼ一致することを確認し、断面形状を「翼型」とすることによる風力低減効果を明快に示すことができた。2)については、想定している鉄骨ハウスにおいては骨組部材として250mm程度の「せい」を有するH形鋼が用いられるので、その「せい」を利用し、側面(風上側および風下側)にスリット状の開口を設け、両者の開口率が内圧性状にどのような影響を与えるかを検討した。具体的には、1)で用いた風洞実験において、想定したスリット位置における外圧を多点同時測定し、その結果を用いて数値シミュレーションにより内圧変動を求めた。計算結果に基づき、最大・最小ピーク内圧係数を抑えるという観点から最適な組み合わせを見出した。平成26年度は,翼型断面による風力低減効果を,数値流体計算を用いた系統的なシミュレーションによって定量的に明らかにし,その結果に基づいて最適な断面形状を決定することを目的とした。断面形状を決定づける5つのパラメータを広範囲に変化させ,各パラメータが風力係数に及ぼす影響を明らかにした上で,抗力係数低減効果という観点から最適な断面を決定した。

その断面形状を有するハウスの縮尺模型を用いた風洞実験を行い,数値流体計算結果と風洞実験結果がよく整合していることを確認した。当初の計画では,系統的なシミュレーションの中からいくつかの断面形状を選び出し,LESを用いた数値流体計算を行う予定であったが,RANSモデルを用いた3次元シミュレーション結果と風洞実験結果が概ね整合していることを確認したので,LESを用いたシミュレーションは省略した。風洞実験による最適断面の検証は,当初平成27年度に実施する予定であったが,LESを用いた数値流体計算を省略した代わりに,風洞実験を前倒しし,平成26年度に実施した。また,想定した開口位置での外圧の多点同時測定も実施し,内圧の数値シミュレーションも実施し,開口を利用した内圧制御による荷重低減効果の検討(平成27年度に実施)の準備を行った。このように,当初計画を一部変更したが,翌年度実施する予定の課題を一部前倒しして実施したので,全体的には概ね順調に進展している。建築構造・材料平成27年度においては,風力低減効果に及ぼす側面開口の効果について,系統的な数値シミュレーションを実施し,その結果に基づき最適な開口条件を見出す。平成26年度において,既に風洞実験と内圧シミュレーション用プログラムの作成は完了しているので,系統的な内圧のシミュレーションは容易である。具体的な検討項目と手順は以下の通りである。まず,各フレームについて,外圧による荷重効果(ここでは,フレーム肩部の曲げモーメントに着目する)を風向ごとに計算し,最大荷重効果を与える条件(フレーム位置と風向)を明らかにする。次に,最大荷重効果を与える風向に対し,側面開口の位置と面積(開口率)を様々に変化させて内圧をシミュレーションし,風洞実験で得られた外圧と内圧のシミュレーション結果を組み合わせて風力を計算する。そうして得られた風力の時刻歴を用いてフレームの荷重効果を計算する。その結果に基づき,開口の位置や面積(開口率)が内圧並びに荷重効果に及ぼす影響を把握し,「荷重効果の低減」という観点から最も効果的な組み合わせを見出す。最後に,以上お検討結果に基づき得られた開口条件を実現するためのディテールを検討する。また,様々に設定された設計風速に対し,具体的な骨組設計を行う。
他児の対人葛藤に対する幼児の非当事者としての介入とその発達

本研究の目的は、幼稚園3年間で幼児による他児が起こしている対人葛藤場面に対する介入がいかに発達するのかということを明らかにすることである。その目的を達成するために、以下の3点から分析を行った。1幼稚園5歳児は他児の対人葛藤場面に介入しても解決に至ることが少ないという事実を踏まえ、それでもなぜ介入を試みるのかということを明らかにした。その結果、幼稚園5歳児は、葛藤を解決することは難しいが、介入児同士が情報収集・意見交換して葛藤を終結しようと努めていたり、介入児が当事者に葛藤の原因を正確に理解させようとしたり、当事者を何とか説得させようとしていた。さらに、5歳児の介入によって、当事者同士の関係修復や遊びの継続などの状況転換が図られていた。これらの結果から、5歳児にとっては、葛藤を解決させること以上に、困難な葛藤場面において、試行錯誤して介入すること自体に意義があることが示唆された。本研究で得られた知見は、「保育学研究2017」に掲載される予定である。2他児の対人葛藤場面への介入において、幼稚園3年間で介入児同士がどのように連携していくのかということを明らかにした。その結果、幼児は年齢に伴い、幼児同士の介入が連携するようになり、主体的に葛藤の解消・解決に向けて協同して介入していた。本研究で得られた知見は、「人間文化研究科年報2016」に掲載された。3教師が幼稚園3歳児の喧嘩やいざこざなどの対人葛藤場面に、いかに援助しているのかを明らかにした。その結果、教師は幼稚園3歳児の対人葛藤場面において、幼児の発達状況や、課題、他児への影響、仲間関係など様々なことに留意して葛藤状況に応じて、柔軟に援助していることが示唆された。本研究で得られた知見は、日本発達心理学会第28回大会にて発表を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。この目的を達成するために、本年度は、以下の調査及び分析を行った。2012年度に3歳児クラスに入園した5歳児クラスを対象にフィールド観察を行った。5歳児が他児の対人葛藤場面に介入する場面を中心に観察を行った。また、各学期末に5歳児クラスの担任教師にインタビューを行い、指導上の目標等を質問した。さらに、博士前期1、2年目に調査対象とした幼稚園3、4歳児クラスのデータを以下の2点から分析を行った。13、4歳児が他児の対人葛藤場面において示す介入行為のうち、<注意>と<加勢>の二つに着目して、<注意>と<加勢>がどのように変化するのかに焦点を当て、入園後2年間における他児の対人葛藤場面への「介入」の形成過程を明らかにした。その結果、「介入」が形成されるようになるには、介入者の行為形成と意思決定の両方が必要であり、3歳児前半は、行為形成を用いた介入が多く見られるが、4歳児になると、行為形成と意思決定を統合して介入するようになることが示唆された。本研究によって得られた知見を、第26回日本発達心理学会にてポスター発表を行った。23歳児からの縦断的調査を通して、幼稚園4歳児は他児が起こしている対人葛藤場面にどのように介入するのか、その変化を明らかにした。それにあたって、4歳児の介入は3歳児と比較して、状況変化や解決にどのように機能、貢献するようになるのかを検討した。その結果、4歳児においては、介入者は教師の模倣や型通りの介入をするだけではなく、自らの意志を示すようになったり、他者の内的状態を代弁したりできるようになり、介入が実質的に機能し始めることが示唆された。本研究で得られた知見を、日本教育心理学会第57回総会で発表する予定である。その目的を達成するために以下の3点から分析を行った。1幼稚園3歳児は、他児の葛藤場面にいかに介入し、その介入によって、葛藤状況がいかに変化するのかということを明らかにした。その結果、3歳児では、教師の援助を受けながら、他児の葛藤場面に対して要解決の事態として認識し、その対処に参加し、葛藤場面の状況を変化させる可能性を十分に有していることが示唆された。本研究で得られた知見は、「保育学研究2016」に掲載される予定である。2入園後2年間の縦断的調査から、対人葛藤場面において当事者の幼児は他児による介入にいかに対処するかということを明らかにした。その結果、介入児が示す介入のスキルも巧みになっているが、それと連動して介入を受ける側である当事者の介入への対処も高まっているが故に、介入行為が機能するようになる、と考えられる。本研究で得られた成果は、「教育システム研究2016」に掲載される予定である。3幼稚園における3年間の縦断的調査から、幼児の介入は他児が起こしている葛藤場面の状況をいかに変化させるのかということを明らかにした。その結果、3歳児前半では、葛藤場面に対する関心や要解決の事態としての認識はあるが、介入は教師の模倣的なものが中心であり、貢献としては葛藤場面を中断させることに留まった。3歳児後半では、介入児が自主的な意志を示すようにもなり、4歳児では当事者の意図や内的状態に言及するようにもなり、介入が実質的に機能し始めた。

さらに、5歳児になると、葛藤場面の原因の理解が進み、介入児同士が葛藤場面の情報を整理、共有することで集団での協同的解決も可能になった。本研究で得られた知見を日本質的心理学会第12回大会で発表した。分析及び研究発表については、3歳児の対人葛藤場面への介入に関する論文と、当事者の幼児の他児から受けた介入への対処に関する論文の2本を投稿して、採択に至った。また、学会発表も3、4歳児の介入については、日本教育心理学会にて発表し、幼稚園3年間の介入については、日本質的心理学会にて発表した。以上より、研究業績の点で、充分な蓄積があり、おおむね順調に進展していると評価する。本研究の目的は、幼稚園3年間で幼児による他児が起こしている対人葛藤場面に対する介入がいかに発達するのかということを明らかにすることである。その目的を達成するために、以下の3点から分析を行った。1幼稚園5歳児は他児の対人葛藤場面に介入しても解決に至ることが少ないという事実を踏まえ、それでもなぜ介入を試みるのかということを明らかにした。その結果、幼稚園5歳児は、葛藤を解決することは難しいが、介入児同士が情報収集・意見交換して葛藤を終結しようと努めていたり、介入児が当事者に葛藤の原因を正確に理解させようとしたり、当事者を何とか説得させようとしていた。さらに、5歳児の介入によって、当事者同士の関係修復や遊びの継続などの状況転換が図られていた。これらの結果から、5歳児にとっては、葛藤を解決させること以上に、困難な葛藤場面において、試行錯誤して介入すること自体に意義があることが示唆された。本研究で得られた知見は、「保育学研究2017」に掲載される予定である。2他児の対人葛藤場面への介入において、幼稚園3年間で介入児同士がどのように連携していくのかということを明らかにした。その結果、幼児は年齢に伴い、幼児同士の介入が連携するようになり、主体的に葛藤の解消・解決に向けて協同して介入していた。本研究で得られた知見は、「人間文化研究科年報2016」に掲載された。3教師が幼稚園3歳児の喧嘩やいざこざなどの対人葛藤場面に、いかに援助しているのかを明らかにした。その結果、教師は幼稚園3歳児の対人葛藤場面において、幼児の発達状況や、課題、他児への影響、仲間関係など様々なことに留意して葛藤状況に応じて、柔軟に援助していることが示唆された。本研究で得られた知見は、日本発達心理学会第28回大会にて発表を行った。1.調査については、3年間の縦断調査の最終年度として、幼稚園5歳児のフィールド調査を計画通り、順調に実施した。加えて、これまでの縦断研究の信頼性や妥当性を高めるために、今年度入園の3歳児の観察を並行して行った。この点は、期待以上の進展をみせた。2.分析及び研究発表については、3歳児の対人葛藤場面への介入に関する論文と、対象児に焦点をあてた対人葛藤場面における社会的発達に関する論文の2本については一度完成に至った。しかし、昨年度調査を行った4歳児の介入とあわせて再分析を行ったところ、3歳児論文に見直しの必要が生じ、今年度は学会発表は行ったものの、論文の公表には至らなかった。分析や論文化を進めているが、、研究業績の点で充分な蓄積があったとは言い難い。
知的障害児・者はどのようにして見ているか-脳の可塑性の視点から発達支援を探る-

学習により神経結合の再組織化が行われ、脳の可塑的変化をもたらす。近年では、様々な非侵襲的な手法によりヒトの脳機能状態が解明されつつあり,最近は「教育と脳」の関係が注目されている。本研究では、知的障害児の視覚認知機能を発達認知神経科学的アプローチにより明らかにし、彼らへの発達支援上の手がかりを提供することを目的としている。以上の目的を達成するため、平成15年度は以下の項目について取り組んだ。(1)視覚探索活動に関する認知発達科学的研究:静的有効視野範囲が発達的に拡大することを明らかにした。また、視覚探索場面における視線移動を検討した結果、静的有効視野が広がることによって短時間でターゲットを探索できるなど、効率的な視覚探索が可能となることを示した(健常児50名の記録を実施)。さらに,知的障害者を対象として測定を実施した結果、知的障害者の場合、ターゲット検出までの視線移動回数が健常児よりも多く、有効視野も狭かった。したがって、彼らの視覚探索過程の非効率さは有効視野の広さを密接に関わっていることが示唆された。(2)知的障害者における視覚探索活動の促進に関する研究:視覚探索場面において非効率的な視線移動によりターゲットを検出している知的障害者数名を対象として、周辺視野の情報を用いた視覚探索活動を促す訓練を実施し、その効果を得ることができた。昨年度の成果を紀要に報告した。(3)知的障害者の周辺視力:幾何学的図形視標を用いて周辺視力測定を実施した。健常成人とほぼ酷似した結果を示す者がいる一方で、ある事例では極端に周辺視野での空間解像度が弱いなど、事例によって状態は異なることが示唆された。(4)知的障害者の視覚認知に関わる生理心理学的アプローチ:これまで行動的指標と生理的指標により明らかにした成果をまとめるとともに、生理心理学的アプローチ適用に関する有効性と問題点を明らかにした。近年では、ヒトの脳機能状態を探るための様々な非侵襲的な手段が開発され、研究も蓄積されつつある。その中でも、「教育と脳」との関係は注目されはじめている。本研究では、神経生理学的手法を用いて、知的障害児の視覚認知機能を発達認知神経科学的アプローチにより明らかにし、彼らへの発達支援上の手がかりを提供することを目的としている。以上の目的を遂行するため、平成14年度では以下の項目について取り組んだ。(1)視覚探索活動に関する認知発達科学的研究:瞬時に情報を取り込むことができる範囲である静的有効視野の大きさが発達的に拡大することを明らかにした。また、視覚探索場面における視線移動を検討した結果、静的有効視野が広いことによって短時間でターゲットを検索できるなど、効率的な視覚探索が可能となっていくことを示した。(3)知的障害者の有効視野とその情報処理:知的障害者の有効視野が狭いことを報告するとともに、同時に記録した事象関連電位から、刺激呈示後200ms以降の情報処理につまづきがあることを明らかにした。(4)視覚的注意に関する基礎的研究:基礎的研究として、選択的注意に関する心理学的研究を実施した。また、事象関連電位を用いた神経生理学的研究により、視空間的注意や注意のモダリティ間のスイッチングに関する情報処理を検討した。(5)知的障害者の潜在的注意過程:注意機能の基礎となる潜在的注意機能に関して、事象関連電位を用いて検討し、知的障害者における潜在的注意が形成しにくいことを明らかにした。(4)知的障害者の視覚認知に関わる生理心理学的アプローチ:
持続的な開発と福祉に向けて: 複合農業経営の新たな枠組み

研究課題「持続的な開発と福祉に向けて:複合農業経営の新たな枠組み」の事例研究地域である西部ケニアのヴィクトリア湖流域に於いて,現地調査を実施すると共に,現地の関係機関を訪問し,情報を収集した.西部ケニアでは,従来観察されていた「大雨期」と「小雨期」のうち,近年では,本来は「小雨期」に該当する時期においても降雨が殆ど観察されないなど,気象の変化が観察されている.当該地域の農民は,そのような変化に対応すべく,各種の自助努力を試みている.人間の安全保障の観点からは,収入源を多様化し,特定の農業セクターあるいは作物に依存することに起因するリスクを軽減することが,賢明な対応と考えられる.そのために,当該地域における複合農業経営を推進し,気象状況の変化に適合し,リスクの低減を図ることが重要な課題になっている.設定した3つの事例地域(Vihiga District, Siaya District, Kisumu West District)において,土壌流出,害虫の蔓延,植物病虫害などの自然環境の悪化に加えて,資金提供メカニズムの欠如,市場へのアクセスの困難,インフラ整備の不足,情報へのアクセス不足などの社会的な条件が,気象条件の変化を克服し,円滑な農業経営を維持する上での障害となっていることが判明した.これらの制約要因には,農民の自助努力で克服可能な事柄も含まれるが,地方政府や中央政府による行政的な対応,あるいは国際社会による助力がその克服には不可欠な項目も少なからず存在し,従来的な「閉じた社会」の枠組みでは解決は困難であることが示唆された.2007年のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)第4次評価報告書に「アフリカは最も気候の変化と変動に脆弱な大陸の1つ」とある。近年頻発する洪水、干ばつは、食料生産、水の安全と質、健康、水力発電、暮らしに影響を及ぼし、持続可能な開発の達成には、生態系資源の持続的活用が欠かせない。本研究では、ケニアを例にアフリカの脆弱な地域の農業セクタにおける気候変動の影響および持続可能な開発に向けての課題の実証と分析、さらにその課題と複雑性を理解するための新しい概念的フレームワーク「複合農業」の潜在的寄与について考察する。研究を進めるにあたり初年度は中山幹康教授の指導下、国内外の研究者と広く意見交換、情報収集を行い、共同研究の可能性を検討した。3月にコペンハーゲンで開催された気候変動に関する国際科学会議に参加し、ポスターセッションで「アフリカの持続可能な開発に向けての課題、機会および政策的意義」について発表する。地元紙HDではアフリカの将来についてのコメントが紹介された。ウガンダ国立畜産資源研究所、オックスフォード大学、国連食糧農業機関、またEarthscan等報道・出版関係を含め、様々な分野からの参加者と意見交換し、アフリカ経済に及ぼす気候変動の影響に関する情報を収集した。ケニアでの調査については、ナイロビを拠点とするTropical Soil Biology and Fertility Instituteに協力を要請し合意を得た。日本での調査については、横浜国立大学、北海道大学および国連大学高等研究所より助言を得る。サトヤマランドスケープに類似したケニアのカカメガ森林地区と日本のサトヤマとの比較研究については、持続可能な開発のための対応策への貢献が考えられるが、おそらく本研究の次のステップでの検討となる。さらに、他の大学、研究機関とも検討をすすめる。3月には東京大学の国際学術誌SustainabilityScienceに論文を提出。また4月にボンで開催される会議で発表する論文の執筆をおこなった。研究課題「持続的な開発と福祉に向けて:複合農業経営の新たな枠組み」の事例研究地域である西部ケニアのヴィクトリア湖流域に於いて,現地調査を実施すると共に,現地の関係機関を訪問し,情報を収集した.西部ケニアでは,従来観察されていた「大雨期」と「小雨期」のうち,近年では,本来は「小雨期」に該当する時期においても降雨が殆ど観察されないなど,気象の変化が観察されている.当該地域の農民は,そのような変化に対応すべく,各種の自助努力を試みている.人間の安全保障の観点からは,収入源を多様化し,特定の農業セクターあるいは作物に依存することに起因するリスクを軽減することが,賢明な対応と考えられる.そのために,当該地域における複合農業経営を推進し,気象状況の変化に適合し,リスクの低減を図ることが重要な課題になっている.設定した3つの事例地域(Vihiga District, Siaya District, Kisumu West District)において,土壌流出,害虫の蔓延,植物病虫害などの自然環境の悪化に加えて,資金提供メカニズムの欠如,市場へのアクセスの困難,インフラ整備の不足,情報へのアクセス不足などの社会的な条件が,気象条件の変化を克服し,円滑な農業経営を維持する上での障害となっていることが判明した.これらの制約要因には,農民の自助努力で克服可能な事柄も含まれるが,地方政府や中央政府による行政的な対応,あるいは国際社会による助力がその克服には不可欠な項目も少なからず存在し,従来的な「閉じた社会」の枠組みでは解決は困難であることが示唆された.
ICタグを使った口内法IPの管理、および読み込み自動化の試み

口内法検査は、デジタル化されRIS等と連携してPACSの一部になっているが、IPと検査情報の紐付け、撮影部位の入力は手作業で行われており、他の患者のIPの混入、部位の付け間違いを防ぐには至っていない。そこで口内法IPをICタグで管理し、撮影時にIPと撮影情報が一対一で対応させ、紐付け作業、部位の入力を自動化出来るシステムの構築を試みた。結果は、Carestream社製の読み取りCS7600とICタグを利用することによって、IPと撮影患者を連携させるのは可能だった。しかし、複数の撮影部位まで現時点では出来なかった。ただ、今後研究をさらに進めるには、歯科のDICOMの環境の早期の整備が必要とされる。口内法IPの管理に用いるICタグは、無線認証技術RFID (Radio frequency identification)の中の小型チップである。主物流の追跡調査等に利用されていたが、近年医療分野での薬品管理、患者の識別等に利用されインシデント、アクシデントの排除に寄与している。しかし、一言にICタグといても用途によって多数の種類が存在し、またそれに応じた性質を持っている。タグの選択は、システムの性能、機能を決定する重要な作業である。今年度以下の項目について検証、検討を行って口内法IPに最適なICタグの決定を行い、IPの管理プログラムの開発を行った。1)医療の他の医療機器、体内埋め込み型医療機器への影響の検証。2)診療領域のX線に対してICタグが、どれくらいの影響を受けるか、照射線量とデータの破損の発生頻度についての検証。3)口内法撮影時の、彎曲、圧力等のICタグへの影響の検証。4)口内法撮影の作業に適したICタグ読み取り距離、環境の設定。上記を総合的に判断して、医療用として販売されているHF帯のパッシブタイプのICタグのうち口内法IPに貼付出来る2cmx2cmのサイズのものを採用した。2),3)に関しては、採用時に十数回のテストを行い良好な結果を得たが、現在引き続き診療用IPに貼付して利用回数と放射線、物理的影響の調査をしている。最終的には、IPの使用限界とされている3000回まで行う予定である。なお、このIPの利用回数の記録を取っているシステムは、今回口内法IP管理用に開発したプログラムで、IP個々の利用開始の日時、利用の記録等を管理できる。ICタグの読み取り装置の上を通過させるだけで、簡単に記録しログを数種類のフォーマットのCSVファイル形式で出力することが出来る。口内法IPをICタグで管理し、撮影時にIP(Imaging Plate)と撮影情報が一対一対応できるようにすれば、現在手動で行われている紐付け作業、部位の入力は自動化出来、人為的なミスはなくす事ができると考える。本研究でICタグによる口内法IPの管理システムの構築とIP読み取りの自動化を目指している。今年度は、昨年度に引き続き口内法IPの管理に用いるICタグの放射線、物理的影響の調査を行った。前年度は、比較的短時間での単項目に関する繰り返しのテストであったが、今年度は実際の撮影に用いて総合的な影響に関する耐久性の評価をした。現在のところ、期間としては4ヶ月ほど経過している、撮影数とIPの枚数の関係から、1枚のICタグを張られたIPが1日に利用される回数は、2から3回である。利用回数にばらつきはあるが、回数的には200から250回前後になっている。今のところIPの傷で廃棄する物は出たが、ICタグの不具合は出ておらず良好である。また、ICタグの記録方式についても検討を行っている。当初ICタグに利用回数を利用の度に書き換える方式とICタグの登録コードをPCに記録するだけの記録方式の2つを想定していた。しかしICタグの利用状態を全体的に把握するには利用状況をデータとしてPCに保管する必要がある。そうなると書き換え方式は、記録方式に書き換えのルーチンを付加した形になり、複雑化するため書き換え型の方式はやめて、PCの方でICタグの情報を読み取り記録するだけの方式としIP読み取り装置との連携を計画する。もし口内法IPをICタグで管理し、撮影時にIPと撮影情報が一対一で対応できるようにすれば、紐付け作業、部位の入力は自動化出来、人為的なミスはなくす事ができると考える。本研究でICタグによる口内法IPの管理システムの構築とIP読み取りの自動化を目指した。ハードとしては、IPの読み取り装置のモリタ社製DIGORAにICタグを導入を目指してICタグとその記録系の検討を行った。

ICタグは大きさ、性能、機能を満たす物が見つかり、耐久性も問題無く実際にDIGORAの読み取り装置にICタグを検知、管理する機能を付加する前段階まで進行することが出来た。しかし、研究期間の3年目に掛かるときに、当研究と目的を同じにする装置CS7600が、ケアストリーム社より発売された。CS7600の機能を検証した結果、ICタグに関しては当研究で採用した物を搭載しており、精度、耐久性等に問題なく、読み取り装置のハードとしての機能も研究目的を満たしていた。そこで、我々はDIGORAの改造を中止してCS7600を利用したシステムの構築に変更した。結果は、CS7600のICタグを利用することによって、IPと撮影患者の紐付けをすることが可能だった。しかし、撮影部位まで含めた紐付けは現時点では出来なかった。そこで我々は、オーダーマスター、RIS等伝達方法、内容の変更を行い、CS7600に複数の撮影部位をMWMを介して伝達を可能にした。IPCS7600の登録ルーチンを改良すれば撮影部位とIPの紐付けも可能ではないかと示唆された。ただ、今後研究をさらに進めるには、歯科のDICOMの環境の早期の整備が必要とされる。今年度は、前年度に作成したICタグの管理ソフトを利用した検証評価だったので順調に進捗している。また、当初ICタグの強度的不安もあったが、ICタグよりIPの強度の方が低いようで問題なく検証することが出来ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。口内法IPをICタグで管理することは、満足の得る結果を得られた。また、その耐久性も十分満足のいく物だった。引き続き耐久性に関した評価は継続して行う。また今年度は、実際の診療に導入するためにICタグを利用して撮影オーダーと画像をひも付けするルーチンの作成を予定している。このルーチンと現在の診療システムと連携するためには、現診療システムの改造等が必要となるため、効率、コストを含めた連携方法、改造の検討を行う。