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学校図書館における電子書籍利用環境構築のための実証的研究

本研究では、学校図書館において導入可能な電子書籍の利用環境構築のモデルを提示することを目的とする。そのためには、電子書籍が円滑に学校および学校図書館に導入できる環境(システム)の構築が不可欠である。一方、デジタル教科書の検討が進んでおり、電子書籍への関心も高まりつつある。しかしながら、学校および学校図書館において、電子書籍の取扱い環境やシステムについて検討は十分になされていない。これまで学校図書館とベンダー(事業者)を対象に調査を行い、学校図書館における図書館基幹システムと利用インターフェースについて、現状と課題を明らかにした。また、学校図書館における図書館基幹システムの導入やその運用状況に注目し、学校図書館業務の情報化の状況を調査し、現状を明らかにした。これまでのところ、学校図書館における図書館基幹システムと利用インターフェースについて、現状と課題を明らかにすることができた。さらに、学校図書館において導入しやすく、かつ図書館基幹システムとも連携可能な電子書籍システムのモデルとして、学校図書館とベンダーを対象とした調査を基に、専用端末によるスタンドアロン型と、パソコンやタブレットPCを用いたクラウドサーバー型の2タイプのモデルを提案した。前者はインターネット環境のない学校向けで、セキュリティ対策やメンテナンスが学校の負担とならない設計である。後者はある程度の規模・利用数にも柔軟に応じられるシステムで,アクセシビリティへの対応も考慮した設計である。この二つのモデルを協力を得た学校図書館で、教師並びに児童生徒に実際に使用してもらい検討した。これらにより「教職員向けの研修プログラム」の必要性が明らかになり、具体的なカリキュラムを設計した。また、新たな学校図書館向け電子書籍モデルが始まっていることから、導入校へのヒアリングを行い、問題点や改善点を抽出した。システムベンダー(事業者)を対象に訪問によるインタビュー調査と、システム導入学校図書館へのインタビュー調査を平行して行い、学校図書館における図書館基幹システムと利用インターフェースについて、引き続き現状と課題を明らかにした。また、専用端末によるスタンドアロン型と、パソコンやタブレットPCを用いたクラウドコンピューティング型の2タイプのモデルを検討した。このモデルを協力校で、教師並びに児童生徒に実際に使用してもらい、以下の諸点について、それぞれ成果を得ることができた。(1)学校図書館向け電子書籍利用の実証的検討、(2)学校図書館関係者向け電子書籍利用の研修プログラムの検討、(3)出版社を対象とした学校図書館向け電子書籍コンテンツ提供スキームの検討協力校の教職員を対象としたアンケート結果からは、学校図書館への電子書籍の導入について「導入してほしい」が7割をこえた。一方で、電子書籍の利用にあたって、「機器の故障やトラブル」「ICTや電子書籍についての知識・スキル」「授業などで活用する方法スキル」などを不安視していることもわかった。こうした教職員の不安を解消でき、ニーズを充たすような内容の研修が必要であり、「教職員向けの研修プログラム」を検討、案として提示した。さらに、研修プログラム案をもとに、東京都内の私立学校などを会場に実際に公開型の研修会を5回に渡り実施して、効果測定を行うことができた。この結果を受けて、「教職員向けの研修プログラム」を改善した。2018年度に複数の事業者から学校図書館向け電子書籍モデルが発表され、2019年度中にサービス開始する予定となった。これらのシステムが学校現場でどのように活用されるのか、具体的な検討を2019年度中に追加検証することとした。学校図書館において導入可能な電子書籍の利用システムのモデル開発と実証実験が当初の予定より早く進み、その成果をいち早く公表したことで、より多くの評価を得た。この結果を受けて、2018年度に複数の事業者から学校図書館向け電子書籍モデルが発表され、2019年度中にサービス開始する予定となった。システム活用の成熟期間が必要なことから、2019年度夏頃を目途にヒアリングを行うこととした。さらに授業活用が可能な「リファレンス連動型電子書籍モデル」を開発中で、この実証実験を追加で行うことで2019年度に総合的な提案とすることにした。研究計画における背景を振り返ってみると、デジタル教科書の検討が進んでおり、電子書籍への関心も高まってきている。しかしながら、学校内における電子書籍の取り扱い環境やシステムについては、十分な検討はなされていない。そこで、初年度では学校図書館とベンダー(事業者)を対象に調査を行い、学校図書館における図書館基幹システムと利用インターフェースについて、現状と課題を明らかにした。まず、学校図書館における図書館基幹システムの導入やその運用状況に注目し、学校図書館業務の情報化の状況を調査し、現状を明らかにした。具体的には、全国の学校図書館に対してアンケート調査とヒヤリング調査を実施した。アンケートを設計する段階で、システムベンダーの協力を得た。アンケート調査は、全国の小・中・高等学校1086校(小学校624校、中学校314校、高等学校148校)に郵送で依頼し、同封した返信用封筒もしくはFAXにて回答を得た。調査期間は、2016年8月から10月である。アンケート調査とヒヤリング調査から、学校図書館における図書館基幹システムの導入率は全体で7割、特に、高等学校においては9割であることが分かった。最も大きな課題は、図書館基幹システムが導入されていても、そのシステムがインターネットに接続できない学校が少なくないことである。

このままでは公共図書館と学校図書館の総合目録データベースの整備といった図書館ネットワークの構築と運用、さらには今後、学校図書館でのクラウドサーバー型電子書籍システムの導入に向けて、障壁となることが予想された。初年度では学校図書館における図書館基幹システムと利用インターフェースについて、現状と課題を明らかにすることを予定とした。そのため、学校図書館における図書館基幹システムの導入やその運用状況に注目し、学校図書館業務の情報化の状況を調査する計画とした。当初の予定通り、アンケート調査とヒヤリング調査を行った。調査対象校は、全国学校図書館協議会が毎年行っている「学校図書館調査」の学校抽出方法を参考に抽出し、ほぼ同規模で行うことができた。1086校中275校から回答があり、回収率は25.3%だった。その内訳は、小学校624校中169校(27.0%)、中学校314校中67校(21.3%)、高等学校148校中39校(26.3%)である。さらに、アンケート調査の回答内容を補足する目的で、アンケート調査に回答のあった各校のうち、小学校3校、中学校2校、高等学校2校、中高一貫校1校に対して、ヒヤリング調査を行った。調査は2016年10月から11月に実施した。図書館基幹システムを導入していない学校に対して、今後、システムを導入する上での課題として、「システムの導入、運用に充てる予算が少ない」、「電子機器の設置設備が不十分である」、「電子機器、システムに関する知識やスキルが不足している」などを課題とする学校が多かった。なお、システムベンダーに対しての調査では、詳しいシステムインターフェースの確認を手がけるには至らなかった。2年目の追加調査課題として残った。一方、今後の取り組みとして予定していた、公共図書館向け電子書籍システムをベースとしたインハウス(クライアントサーバ)型とクラウドコンピューティング型の2タイプのモデルについては、予備的検討を開始することができた。本研究では、学校図書館において導入可能な電子書籍の利用環境構築のモデルを提示することを目的とする。そのためには、電子書籍が円滑に学校および学校図書館に導入できる環境(システム)の構築が不可欠である。一方、デジタル教科書の検討が進んでおり、電子書籍への関心も高まりつつある。しかしながら、学校および学校図書館において、電子書籍の取扱い環境やシステムについて検討は十分になされていない。そこで、学校図書館とベンダー(事業者)を対象に調査を行い、学校図書館における図書館基幹システムと利用インターフェースについて、現状と課題を明らかにした。まず、学校図書館における図書館基幹システムの導入やその運用状況に注目し、学校図書館業務の情報化の状況を調査し、現状を明らかにした。
うまくいかないは失敗じゃない!失敗という名の成功を体験的に学ぶからくり教材の開発

○研究目的本研究は、創造的失敗(creative failure)を恐れず繰り返すことができ、セレンディピティ(serendipity、偶然察知能力)を養える要素も含み、また非効率だとしても数多くの「うまくいかないこと」を経験し、それを「失敗」としてではなく「たった一つの結果」として受け入れさせ、それに観察や創意工夫を重ねることが「単なる失敗」を「大成功!」へと導く方法であることを知り学ばせるため、「うまくいかないことは失敗じゃない!」をキーワードに、子供たちが楽しみながら興味を持って取り組めるものづくり教材の開発を目的とした。○研究方法分析:小学生(高学年)対象のからくりを用いた教材とし、開発に必要な資料の収集・実地調査・分析を行う。設計:からくり候補ならびに新学習指導要綱を踏まえた教材の構成を決定、作製キットの設計・試作を行う。開発:作製キットならびに動作解説用映像やワークシートなどを含めたものづくり教材の開発を行う。○研究成果●数多くあるからくりの中から新学習指導要綱(小学理科「物質エネルギー」5.6年)のテーマである「振り子」「てこ」「おもり(物質)の移動と状態変化」の原理が応用された「連理返り人形」を教材とし、キットを設計。●本来はおもりとして水銀を用いるが安全性を考慮し、代替に粘性流体や球体などで検討・試作・検証。●おもりの異なる「連理返り作製キット(1セット@\500-程度×5種類)」が完成。●作製キットは連理返りの原理が見られるように、一部をクリアタイプとし観察・考察を可能にした。●作製キットの「見える化」により、いくつかのうまくいかない動作とその原因を容易に確認が可能。●うまくいかないことを観察し、創意工夫を重ね、その検証を繰返すことで因果関係の実証が可能と確認。●作製キットの設計・試作・検証を繰返し行ったことで「うまくいかないは失敗じゃない!」を実感・再認識。●作製キットの動作映像やワークシート、チェックシート、各種資料などを含めたものづくり教材の開発。●これらの内容をまとめ、「平成23年度神戸大学実験実習技術研究会」において発表・報告を行った。
細胞膜脂質調節による原発性悪性脳腫瘍の増殖・浸潤の制御法の確立

これまでの15年度までの研究で、スタチン製剤がglioblastoma細胞株U-251MGに対し、腫瘍細胞の接着、浸潤を抑制することを明らかにしてきた。今回の16年度の科学研究費助成金では、抗腫瘍効果におけるglioblastomaの分子生物学的標的を、細胞膜レセプターを介する脂溶性シグナルやリン脂質セカンドメッセンジャー、脂質メディエーターなどを中心に詳しく検討した。その中でも、今回特に注目したのが、PI 3-KinaseのセカンドメッセンジャーであるIntegrin-linked kinase (ILK)である。ILKは、PI 3-kinase-dependent kinase-2 (PDK-2)とも呼ばれ、PKB/Akt-Ser-473をリン酸化し活性化する働きを持つ。我々は、human glioblastomaにおいてIntegrin linked kinase (ILK)の細胞内局在、その発現とPKB/Akt activityとの関係、PTEN tumor suppressor geneとの関係などについて検討した。ILKの発現は正常脳においてはほとんど見られないが、gliomaでは発現が亢進しており、細胞膜表面に局在していた。悪性度の高いgliomaほど強発現する傾向があった。ILKが強発現している細胞では、PKB/Akt-Ser-473のリン酸化が亢進しており、アデノウイルスベクターによるPTENtumor suppressor geneのトランスフェクションでPKB/Akt-Ser-473のリン酸化とILK活性が同時に抑制された。U-251MG細胞株におけるILKの細胞膜局在は、PTENの強制発現により細胞質内に変化した。ILKの活性を抑制するCox-2 inhibitor NS-398で処理するとPKB/Akt-Ser-473のリン酸化が抑制され、cell viabilityの明らかな低下をみとめた。以上により、ILKはHuman gliomaの腫瘍形成における重要な役割をもち、分子生物学的治療のターゲットの一つになりうる可能性があることが分かった。これら研究成果は、(Cancer Lett.208(2004)115-122)にて発表された。今後は、この成果をもとに、細胞膜脂質調節を行う薬剤が、腫瘍細胞の増殖、接着、浸潤といった機能にどのような影響を与えるかを細胞レベルで検討し、さらに、これまでに臨床応用されている放射線治療や化学療法との併用効果についても検討し、より効果的な脳腫瘍治療をめざす。これまでの研究で、スタチン製剤がglioblastoma細胞株U-251 MGに対し腫瘍細胞の接着、浸潤を抑制することを明らかにしてきた。今回、この抗腫瘍効果におけるglioblastomaの分子生物学的標的を、細胞膜レセプターを介する脂溶性シグナルやリン脂質セカンドメッセンジャー、脂質メディエーターなどを中心に詳しく検討した。その中でも、今回特に注目したのが、PI3-KinaseのセカンドメッセンジャーであるIntegrin-linkedkinase(ILK)である。ILKは、PI 3-kinase-dependent kinase-2(PDK-2)とも呼ばれ、PKB/Akt-Ser-473をリン酸化し活性化する働きを持つ。我々は、human glioblastomaにおいてIntegrin linked kinase(ILK)の細胞内局在、その発現とPKB/Akt activityとの関係、PTEN tumor suppressor geneとの関係などについて検討した。U-251 MG細胞株におけるILKの細胞膜局在は、PTENの強制発現により細胞質内に変化した。これら成果は、現在英文誌に投稿中である。今後は、この成果をもとに、細胞膜脂質調節を行う薬剤が、腫瘍細胞の増殖、'接着、浸潤といった機能にどのような影響を与えるかを細胞レベルで検討し、さらに、これまでに臨床応用されている放射線治療や化学療法との併用効果についても検討し、より効果的な脳腫瘍治療をめざす。

ILKの発現は正常脳においてはほとんど見られないが、gliomaでは発現が亢進しており、細胞膜表面に局在していた。悪性度の高いgliomaほど強発現する傾向があった。ILKが強発現している細胞では、PKB/Akt-Ser-473のリン酸化が亢進しており、アデノウイルスベクターによるPTENtumor suppressor geneのトランスフェクションでPKB/Akt-Ser-473のリン酸化とILK活性が同時に抑制された。U-251MG細胞株におけるILKの細胞膜局在は、PTENの強制発現により細胞質内に変化した。ILKの活性を抑制するCox-2 inhibitor NS-398で処理するとPKB/Akt-Ser-473のリン酸化が抑制され、cell viabilityの明らかな低下をみとめた。以上により、ILKはHuman gliomaの腫瘍形成における重要な役割をもち、分子生物学的治療のターゲットの一つになりうる可能性があることが分かった。これら研究成果は、(Cancer Lett.208(2004)115-122)にて発表された。今後は、この成果をもとに、細胞膜脂質調節を行う薬剤が、腫瘍細胞の増殖、接着、浸潤といった機能にどのような影響を与えるかを細胞レベルで検討し、さらに、これまでに臨床応用されている放射線治療や化学療法との併用効果についても検討し、より効果的な脳腫瘍治療をめざす。
マダニの飢餓耐性および原虫媒介に関するオートファジーの役割の分子・形態学的解明

魚類以外の脊椎動物に寄生し、大量吸血と共に幅広い病原微生物の媒介能を有するマダニ類が類い希な飢餓耐性を持つことから、その飢餓耐性を裏付ける能力としてオートファジーに着目して研究を行った。その結果、いくつかのオートファジー関連遺伝子がフタトゲチマダニを用いて同定され、それらは未吸血期および脱皮を行う変態期に発現していたことから、マダニ類の飢餓耐性に重要な役割を持つことが示された。多様な生物において様々な機能が報告されているオートファジーが、数年以上に及ぶ彼らの一生を数日間の吸血3回程度で生存しうるというマダニの特徴的な飢餓耐性を支えるために消化管上皮で機能していると考えた。研究協力機関において確立されているマダニの臓器別ESTデータベースをもとに、これまでオートファジーに関わっていると考えられる重要ないくつかのホモログの発現を確認してきた。また、他の動物で示されているのと同様にATG8 conjugation systemが未吸血期のダニにおいて機能していることが示唆され、未吸血期の中腸上皮細胞には脂肪やグリコーゲンの蓄積が認められ、消化器官である中腸の上皮細胞が貯蔵のためにも働いている可能性をも示してきた。そこで、これまでの消化器官としての中腸におけるマダニ自身の「生存基盤」となる消化のメカニズムの解明を目的としたオートファジーがマダニ類の飢餓耐性に関してどのような役割を果たしているかをテーマにした研究の継続と平行し、平成23年度以降は媒介原虫の通過関門となっている中腸においてオートファジーがどのように関わっているかを明らかにするための準備段階として、野外ピロプラズマ原虫感染マダニ個体の供試を視野に入れ、九州地方のウシ放牧地のマダニにおけるピロプラズマ症原因虫感染率の調査を予定していた。しかしながら、平成22年度に九州地方で発生した口蹄疫の影響によって野外調査の実施が困難であったため、残念ながら野外個体に関する研究を進展させることはできなかったが、平成23年度以降に延期して実施を開始する予定で改めて準備を進めている。一方、上記のこれまでの成果は節足動物におけるオートファジー研究の発展に大きな役割を果たしてきたことが評価され、査読付きながら研究成果に記載しているmulti-author reviewへの参加依頼を受けて、マダニにおける本成果を発表するに至った。マダニは数年に及ぶ生活史の大半を未吸血・飢餓状態で過ごしうる、強靭な生命力を有する節足動物である。我々は、飢餓誘導性オートファジーに着目し、これがマダニの長期間の"飢餓耐性"を可能にしている一因であると仮説を立て、検証のための研究を遂行してきた。本研究では、3宿主性のマダニであるフタトゲチマダニ(単為生殖系統)を材料として、オートファジー関連(ATG)遺伝子の単離を試み、これまでにATG3、ATG4、ATG6、ATG8、ATG12の相同遺伝子を得た(HLATG3、HLATG4、HLATG6、HLATG8、HLATG12)。リアルタイムPCR法による遺伝子発現解析では、各HLATG遺伝子の発現は若ダニの未吸血期と変態期(飽血後10日目)において増大し、脱皮後の未吸血成ダニ(飽血後3ヵ月目)ではさらに増大することを明らかにしてきた。特に、HLATG8遺伝子発現は、すべての活動性発育期(幼・若・成ダニ期)の未吸血マダニにおいて高く、臓器別では、中腸において未吸血時に発現増大することが判明し、間接蛍光抗体法により、未吸血時の中腸上皮細胞質内にHIAtg8とHIAtg12タンパクの局在が認められ、オートファジー特有の膜構造体(隔離膜、オートファゴソーム、オートリソソーム)の存在が電子顕微鏡を用いた観察によって確認された。さらに、ウシ放牧地において、1)野外ピロプラズマ原虫感染個体をオートファジー研究の実験材料にする事を視野に入れた予備調査、(2)ピロプラズマ症発生地域における野外個体が実際にどの程度のピロプラズマ原虫保有率を示すのかの疫学的調査、(3)実験室において継代維持されてきたフタトゲチマダニ特有の単為生殖系統に加え、野外両性生殖系統個体とのオートファジーや媒介原虫の動態に関する比較検討、を目的とした野外調査を実施する予定であり、今年度の実施に向けて改めて準備を進めている。我々は、飢餓誘導性オートファジーに着目し、これがマダニの長期間の“飢餓耐性"を可能にしている一因であると仮説を立て、検証のための研究を遂行してきた。本研究では、フタトゲチマダニ(単為生殖系統)を材料として、オートファジー関連(ATG)遺伝子の単離を試み、これまでにHlATG3、HlATG4、HlATG6、HlATG8、およびHlATG12の各遺伝子を得た上で、リアルタイムPCR法による遺伝子発現解析において各HlATG遺伝子の発現は若ダニの未吸血期と変態期において増大し、脱皮後の未吸血成ダニではさらに増大することを明らかにしてきた。

以上のように、オートファジー発現に関する一定の成果をあげ、このことはマダニの顕著な飢餓耐性に裏付けされた生存戦略に対するオートファジーの重要な位置づけを示唆する知見を提供するものであったと確信している。一方、本研究のもう一つの目的として、媒介原虫に対するオートファジーの役割を調べるために、1)牛ピロプラズマ病発生地域におけるマダニの原虫保有率を調べ、さらに2)オートファジー研究の材料として役立てることが出来るか、という予備調査を計画していた。これまでも報告してきたように、九州地域における口蹄疫の影響で野外調査の実施が遅れていたが、本年度は大分県の放牧地にて調査を実施し、マダニ個体およびその地域に放牧されている牛血液検体を採集した。現在、採集したマダニ個体および牛血液から、どの程度の保有・罹患率があるか鋭意原虫検出を試みているところである。これらの結果によって、実験的にマダニ個体に原虫を導入することの困難さを野外原虫保有個体を供試することで解決できる可能性がある。そのため、これらは纏まり次第、本研究助成の成果として本年中には報告できる予定である。本課題初年度に口蹄疫の発生があり、年に一度だけ発生ピークのあるフタトゲチマダニにおいては毎年行う予定であった野外調査が実施できなかったことにより、疫学的データの収集および野外個体を用いた実験成果が予定通り得られていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。原虫媒介に関する研究については、効率よくマダニ体内へ媒介原虫を導入するという課題がある。そのため、野外原虫保有マダニの採集は本課題にとって重要な位置づけとなる。そのため、予定より遅れてはいるものの、本年度から確実に実施する予定であり、野外個体の放牧地での発生およびピロプラズマ原虫保有率疫学的データの収集、オートファジーの原虫媒介への関与だけでなく、両性生殖個体におけるオートファジーの発現等を目的とした野外採集個体の本課題研究への供試、を中心に研究を進めていく予定である。
地域ケアにおける広範な多職種連携を支援するメタ認知方法論の研究

本研究による多職種連携手法は、医学雑誌や介護系雑誌にも数多く取り上げられ注目されている。多職種連携を、それぞれの職種や経験に寄与する思考から連携を行う際に生ずるずれや危険性を学習するためにも有効な手法であることが認識され「神奈川県立生涯学習センタ」ーの多職種連携教育コースや厚生労働省認定のの医療安全管理者研修でも採択され教育にも役だっている。本研究の特徴は、専門職だけではなく、利用者やその家族の思考も含め、連携の際に生じやすい思考のずれやそのことに起因するトラブルを回避していくためにも有効であることが、地域包括ケアシスの中で、多くのケースカンファレンスに用いることで実証が出来た。ただ、それぞれの思考の根拠が正しいのかどうかまでは分析対象としていなかったために今後はそのことにも視点を当てて教育に反映させていきたい。本研究費で、多くの実践から得られたことを基盤にしソフト開発が出来たため、多職種連携のそれぞれの思考特性やグループ特性などをすぐに分析し振り返ることで、より納得がいく研修につなげることが出来るようになった。今後は、多職種でも、特に介護分野では、EPA、外国人技能研修生などの日本人のみならず、バックグラウンドが異なる人材との協働作業が急ピッチで進むことを視野にいれ、経験と思考のの関連性を重層化しつつ、よいチーム連携が出来るように開発したソフトを用いて成果を高めていきたい。特に、外国人技能研修生の思考がどのように仕事経験に伴って変化をしていくのかは興味深く、開発したソフトを活用しながら事例を積み上げて地域社会に貢献していきたい。本研究の目的は「医療・介護連携における協働を促進するための認知スキーム・思考プロセス」を分析してきた研究をを土台として、医療職・介護職間の連携方法論を展開し、より広範な職種に対応可能な多職種連携方法論を開発することである。中でも、地域完結型医療への移行に伴う多様な多職種連携や専門職・日専門職の連携を視野に入れ、連携アクターの個別性がより高くなることを前提とした新しい多職種連携方法論を開発することに重点をおいている。さらに、同方法論に基づいて、認知的スキームの分析方法およびアーカイブ構築法を開発し、多職種連携の支援環境を整備する際に活用可能なものとする。研究の第一フェーズである今年度は、多職種連携の方法論を、主に、教育プログラムと管理ツールのデータ蓄積のため、介護職の研修、介護支援専門員の研修、訪問看護師の研修の場、さらには、高齢者施設において、介護職、看護職、理学療法士、作業療法士、栄養士、調理師、事務職などの多職種に参加してもらい、開発した映像を使用し、開発したプロットマップ表や思考付箋を用いて研修を実施し、その成果を分析した。同様な出来事であっても、職種間により行動の根拠が異なるという結果が得られた。医療系は思考スキームがスキル中心の記述が多く、介護職は利用者の心理的側面に配慮した記述が特徴として挙げられた。思考スキームの違いは、多職種の特性を互いに理解し、利用者主体の質の高いケアを提供していくための要となる。さらにデータを蓄積し、最終目的である多職種連携方法論を極めて生きたい。高齢者施設、介護事業所、介護職研修、看護職研修の機会を活用し、開発したツールを用いて思考スキームを検証するためのデータは蓄積された。本年度は、日本社会事業大学学生(介護コース選択の学生・MSW選択の学生〉を対象として、訪問看護ステーションでの実習を組み、訪問看護師と福祉を専攻する学生の思考スキームについて比較検討を行った。研究目的であるメタ認知を意識した専門職間の統合的能力の育成、組織間連携を図るための実践的な経験主導型の人材交流を目指した取り組みである。単に異なる職種・異なる組織の人材が交流するのではなく、実践を共に経験していく中で、互いの思考を共有し、それぞれの組織に持ち帰ることを目指した取り組である。多職種連携に求められるコンピテンシーは、利用者や家族を中心としたケアや職種間のコミュニケーションが基盤となる。学生は、医療依存度の高いケアの現場で、利用者の苦痛や課題を目のあたりにし、あらためて多職種連携に必要な共通言語の重要さにも気づいた。また、医療者との思考スキームも、利用者の捕らえ方で異なることを体験し、多職種の特性を知ることの大切さにも気づかされた。思考スキームから、学生の思考を分析することでどのような教育が必要であるのかも浮かび上がった。本年度は、思考スキームを介護系の学生と訪問ステーションの看護師と比較検討することが出来た。思考スキームを文節化、類型化、構築の類型などをリフレクションワークすることで、思考の理解が深まることが想定できた。最終年のソフト化に向けて、枠組みを製作することが出来た。今年度は、利用者及び家族を含めた多職種連携に関する思考を分析した。その結果、専門職と利用者及び家族の思いや方針に関しては差があることが判明した。従って、専門職同士の連携はもとより、利用者及び家族に対しては十分な説明と氏の説明をどのように理解解釈したかを確認していくことが重要であることが結論づけられた。地域連携連携がテーマである今日において、複雑な事例であればあるほど、専門職はもとより、利用者や家族の思考の特徴をつかみ信頼性の高いサービスの提供を図ることが求められているという実証が出来た。

本研究の目的を推進するため、地域連携会議において利用者家族に参加してもらい、その思考を分析し専門職集団に帰せたことは、連携のためにそれぞれの思考を分析することは理解や解釈の違いを乗り越えて協働していく上で行き違いをなくすためにも大切であることが実証できた。本研究の成果は、最終年度にソフトを完成させ、誰もが思考スキームを理解し協働できるシステムを作ることにある。本年度は、ソフトの外枠まで完成を見たので、細部を調整しながら誰もが利用でき、利用者及び家族を含めたチームケアがスムーズに行く基礎的なデータが取れるようにしていく。本研究のために実施している、「思考スキームに基づく多職種連携の手法」は、社会的に高い評価が得られ、厚生労働省の医療安全教育や多職種連携教育に活用されるまでの成果が得られた。これらのデータから実用性の高いソフトに仕上げることが最終目標である。最終年度に向けて、ソフトの枠組みも出来上がり順調に推移している。本研究による多職種連携手法は、医学雑誌や介護系雑誌にも数多く取り上げられ注目されている。多職種連携を、それぞれの職種や経験に寄与する思考から連携を行う際に生ずるずれや危険性を学習するためにも有効な手法であることが認識され「神奈川県立生涯学習センタ」ーの多職種連携教育コースや厚生労働省認定のの医療安全管理者研修でも採択され教育にも役だっている。本研究の特徴は、専門職だけではなく、利用者やその家族の思考も含め、連携の際に生じやすい思考のずれやそのことに起因するトラブルを回避していくためにも有効であることが、地域包括ケアシスの中で、多くのケースカンファレンスに用いることで実証が出来た。ただ、それぞれの思考の根拠が正しいのかどうかまでは分析対象としていなかったために今後はそのことにも視点を当てて教育に反映させていきたい。本研究費で、多くの実践から得られたことを基盤にしソフト開発が出来たため、多職種連携のそれぞれの思考特性やグループ特性などをすぐに分析し振り返ることで、より納得がいく研修につなげることが出来るようになった。今後は、多職種でも、特に介護分野では、EPA、外国人技能研修生などの日本人のみならず、バックグラウンドが異なる人材との協働作業が急ピッチで進むことを視野にいれ、経験と思考のの関連性を重層化しつつ、よいチーム連携が出来るように開発したソフトを用いて成果を高めていきたい。特に、外国人技能研修生の思考がどのように仕事経験に伴って変化をしていくのかは興味深く、開発したソフトを活用しながら事例を積み上げて地域社会に貢献していきたい。開発した、多職種連携方法論(教育プログラム・管理ツール)を実験する。具体的には、多職種連携方法論を教育プログラムとして被験者にモニタリングをしてもらい、学習の容易性と現場適合性を見定める。開発したスールを現場で使用してもらい活用の可能性と効果を判断する。さらに、今年度まで多職種連携出来なかった職種に広げた思考スキームを検証したい。これまでの蓄積から、ソフト化に向けた取り組みを強化したい。最終年度に向け、実用性の高いソフトに仕上げることが課せられている。今までの蓄積から、目標に達せられると推測できる。最終年度に、アーカイブを作るための金額として、今年度は抑えたため。最終年度に、アーカイヴを作るための金額として、今年度は抑えたため。
リン脂質代謝酵素による炎症性サイトカインのプロセシングと分泌の制御

本研究では、機能未知の生体膜構成成分であるホスファチジルイノシトール3,4-二リン酸[PI(3,4)P2]の脱リン酸化/分解酵素がもつ、生理的・病態生理的な役割を明らかにする。具体的には、PI(3,4)P2分解酵素と、申請者が独自に見出しているPI(3,4)P2分解酵素の結合分子との相互作用解析を通して、これまで全く知られていなかった"イノシトールリン脂質代謝によるNALP3インフラマソームの制御"を解明することを目的としている。まず、PI(3,4)P2分解酵素とその結合分子の相互作用について解析した。その結果、両分子は共免疫沈降し、細胞内において共局在することを見出した。次に欠失変異体を作製し、結合部位を特定したところ、両分子のN末端側で相互作用することを見出した。PI(3,4)P2分解酵素欠損マウスの骨髄由来マクロファージを用い、尿酸結晶塩やATP刺激によるIL-1βの産生を測定した。その結果、特にATP刺激によるIL-1βの産生が、PI(3,4)P2分解酵素欠損細胞において上昇することを見出した。PI(3,4)P2分解酵素欠損マウスの骨髄由来マクロファージを用いて、尿酸結晶塩やATP刺激によるIL-1βの産生を測定した。その結果、ATP刺激によりIL-1βの産生はコントロールよりも上昇したが、尿酸結晶塩刺激に対しては差が認められなかった。また、PI(3,4)P2分解酵素の結合分子は、その他のイノシトールリン脂質代謝酵素とも相互作用を示し、PI(3,4)P2分解酵素特異的に結合するわけではなかった。従って、PI(3,4)P2分解酵素はNALP3インフラマソームを制御しているのではなく、ATPによるIL-1βの産生を制御しているものと考えられる。
共焦点レーザー生体顕微鏡を用いた痛みの研究

HIV糖蛋白gp120によるアロディニアのメカニズムHIV糖蛋白gp120をマウス脊髄腔内に投与し、軽い触覚刺激を加えると、非常に強い痛み様反応(アロディニア)が出現した。gp120で脊髄後角細胞を刺激すると、細胞内Ca濃度が上昇した。gp120によるアロディニアとgp120による脊髄後角細胞内Ca濃度を指標にプロスタグランジンEP3受容体欠損マウスを用いて実験を行った結果、gp120によるアロディニアは脊髄のプロスタグランジンEP3受容体とオピオイドκ受容体が活性化されることにより、脊髄後角細胞内Ca濃度が上昇してアロディニアが出現することが明らかになった。アロディニアにおける脊髄でのPGF2αの役割PGF2αをマウス脊髄腔内に投与し、軽い触覚刺激を加えるとアロディニアが出現する。脊髄にはPGF受容体(FP)mRNAは構成型として存在する。PGF2αで脊髄後角を刺激すると脊髄後角の深い層の細胞内Ca濃度が上昇した。マウス脊髄腔内にFPmRNAアンチセンスを投与するとPGF2αによるアロディニアとFPmRNAは消失し、PGF2αによる刺激に対して反応する細胞数は減少した。このことにより、脊髄後角にあるFPの発現している細胞でPGF2αがアロディニアを引き起こすことが明らかになった。共焦点レーザー生体顕微鏡を用いた皮膚における定量的評価Comedolysisの形態学的パラメーターとして、utriclesの直径および、単位面積当たりのut-riclesの密度を測定した結果、両者とも1週間塗布で直径および密度は減少し、2週間塗布でut-riclesは消失した。ただし、レチノイン酸は、レチノールと異なり、utriclesの数は有意に減少したが、直径の減少は有意ではなかった。以上より、共焦点レーザー生体顕微鏡は、皮膚において非侵襲的に実時間の変化を捕らえることができるとともに薬剤投与における形態学的・定量的評価を可能とすることがわかった。2.皮膚微小循環次に、慢性疾痛疾患患者に見られる皮膚血流の変化を共焦点レーザー生体顕微鏡で研究するために、ヒトで得られた画像中の皮膚微小循環をビデオに撮影し、単位面積当たりに認められる毛細血管数、血管の直径、血管内を移動する血球成分の速度測定を行っている。血管拡張薬のニトログリセリンクリームを局所塗布した後、約2時間より血球速度は上昇傾向にあり、観察が容易となった。プロスタグランジンE_1クリーム、リドカインテープを貼付し、現在検討中である。共焦点レーザー生体顕微鏡(CLM)を用いた微小循環における定量的評価1)膵微小循環微小循環観察の方法や手順を確立するために、ラットの膵臓を摘出しない状態でその形態学的特徴、微小循環、leukocyte-endothelial Interaction(LEI)を調べた。皮膚の微小血管より比較的大きい血管を扱ったKeckら(2001)による方法を参考にし、ラットの膵頭部を露出した後、微小循環とLEIを描出した。画像は1秒当たり、30フレームでリアルタイムに得ることができ、オフラインでLEIおよびfunctional capillary density(FCD)を解析した。従来の組織標本よりも、CLMは生体における脈管や結合組織の構造を描出するのにすぐれており、慢性疼痛疾患患者に見られる皮膚血流の変化や結合組織などの変化を見るのに適していると考える。2)皮膚微小循環慢性疼痛疾患患者に見られる皮膚血流の変化を共焦点レーザー生体顕微鏡で研究するために、健常人で得られた画像中の皮膚微小循環をビデオに撮影し、単位面積当たりに認められる毛細血管数(FCD)、血管の直径、血管内を移動する血球成分の速度を測定した。画像はDVD画面に記憶した情報をDezawaらの開発したコンピューターソフトで自動解析を行った。任意の血球を認識しやすくするために、Indocyanin greenで標識し、その血球の速度、血管壁の直径の変化を10箇所で測定した。血管壁の直径の2乗に流速を乗じることによって流量が計算でき、血管拡張薬を局所塗布した前後の相対的変化の観察を行った。ニトログリセリンクリームでは約2時間より血球速度は上昇し、観察が容易となった。

プロスタグランジンE_1クリームでも血管径の拡大、血流速度の速くなることがわかったが、対物レンズの圧迫力や測定部位により微小循環測定に影響をおよぼすため、定量化はさらに、検討を要すると思われた。また、電気鍼の刺激により筋肉収縮を起こし、NOを介して微小血管が拡張し血流が増加するとのLoaizaらの報告もあり、鍼灸治療の前後での比較も今後の興味深いテーマである。[目的]申請者らは、以前、マウス脊髄腔内に投与したHIV糖蛋白gp120(HIV gp120)がアロディニアを惹起すること、HIV gp120によるアロディニアは内因性のPG、グルタミン酸および一酸化窒素(NO)が関与していることを明らかにした。今回、HIV gp120によるアロディニアの動物モデルを用いてHIV neuropathyの発現機構を検討し以下の知見を得た。[方法]無麻酔下、雄、マウスにHIV gp120およびその他の薬剤5μlをマウス脊髄腔内に投与した。Yaksh & Hartyと同様に投与後、5分毎にアロディニアを50分間観察しスコア0-2で表した。[結果](1)生直後にカプサイシンの全身投与を行いC線維を選択的に破壊したマウスを用いてHIV gp120によるアロディニアの実験を行うと、HIV gp120によるアロディニアは誘発された。HIV gp120で惹起されるアロディニアに対してモルヒネは抵抗を示した。(2)グルタミン酸受容体サブタイプのNMDA受容体が痛みの増強に重要な役割を果たしている。HIV gp120によるアロディニアはNMDA受容体ε4欠損マウスでは全く出現しなかった。(3)PGE受容体(EP)はEP1からEP4までの4つのサブタイプが存在し、EP1およびEP3受容体欠損マウスを用いてHIV gp120によるアロディニアの実験を行うと、HIV gp120によるアロディニアはEP1受容体欠損マウスでは出現し、EP3受容体欠損マウスでは出現しなかった。[考察]以上の結果、HIV gp120によるアロディニアの発生機構には器質的な神経の可塑性だけでなく、脊髄レベルの機能的な神経可塑性の関与があること、NMDA受容体拮抗薬やEP3受容体拮抗薬がHIV gp120によるアロディニアの治療薬になる可能性があることが明らかになった。
腫瘍血管新生におけるエリスロポイエチンの役割の解明

Erythropoietin(Epo)は低酸素により誘導され、赤芽球の分化に関与し、赤血球の産生を増加させる。近年、Epoが血管新生に関与するという報告が見られる。我々はラット化学物質誘発肝癌モデルを用いてEpo,Epo-r,VEGF,flt(VEGF receptor)などの免疫組織化学染色による形態学的解析を行うとともに、それらの蛋白量を定量した。本実験の結果、肝腫瘍からEpo-rが検出されたが、正常肝組織、肝硬変組織からは検出されなかった。また、腫瘍内Epo濃度と血管密度は相関した。肝腫瘍の血管新生にEpoが関与しているものと推定された。また、ヌードマウスにヒト子宮癌および卵巣癌細胞を移植し、抗Epo抗体を局所に投与した。その結果、腫瘍容積は縮小し、免疫組織染色を行ったところ、腫瘍細胞のアポトーシスが確認された。腫瘍の縮小は抗Epo抗体の容量依存的におこり、無治療の移植腫瘍ではEpo,Epo-rのmRNAおよびEpo蛋白が発現していた。悪性腫瘍の進展にEpoが関与し、このシグナルを阻害することが治療効果に結びつくことを明らかにした。
〓歯の多型現象にもとづく異歯亜綱二枚貝の進化古生物学的研究

1.〓歯の多型には(1)主歯・前後側歯全て正常、(2)前側歯・主歯正常、後側歯逆転、(3)前側歯・主歯逆転、後側歯正常、(4)主歯・前後側歯全て逆転の4型がある。この4型は明瞭に不連続である。4.Chamidaeでは右殻固着種群であるPseudochamaと左殻固着種群であるChamaの関係は逆転により発生したとする説が有力であったが、〓歯の個体発生の検討の結果、少なくともChama japonicaとPseudochama gryphina,Arcinella arcinellaの〓歯の類似は相同ではないことが確認された。5.Chamidaeでは種内に逆転個体が見られる種が複数知られている。これらの種に比較的新しい時代に逆転によってもたらされたものが存在する可能性は完全には否定されない。今後それらの種の系統分類を検討する必要がある。6.〓歯の多型は遺伝学的形質である可能性が高く、化石に基づく進化研究の良い素材であるが、逆転の頻度が概ね1%未満と低く、統計学的検討のためには膨大な標本が必要である。7.第3系、第4系Carditidae,Astartidaeの検討では、同一種内の逆転頻度の変化には地質学的時間との間に明瞭な傾向を示すものは確認出来なかった。異歯亜綱二枚貝Carditidae, Crassatellidae, Astartidae, Trapezidaの〓歯には以下の4型があることが分かった:(1)前側歯、主歯、後側歯全てが正常、(2)前側歯、主歯正常、後側歯逆転、(3)前側歯、主歯逆転、後側歯正常、(4)前側歯、主歯、後側歯全て逆転。逆転の頻度は、250個体以上を検討したCarditidaeで0.31.1%、Crassatellidae 0.30.4%、Astartidae 0.82.0%程度である。Trapezidaeについては、検討した18個体中1個体で逆転が見つかったが、標本数が少ないため頻度を出すには更に標本数を増やす必要がある。Carditidae, Crassatellidae, Astartidae, Trapezidae, Cardiidae, Veneridaeで3,700個体以上を検討した結果、前側歯と主歯は常に伴って変化していること、後側歯の状態とは独立であることがわかった。このことは、前側歯と主歯の状態を決める遺伝子はただ1個であるか、あるいは、2個の遺伝子が同一の染色体上の近接した位置にあること、後側歯の状態を決める遺伝子は、前側歯、主歯の遺伝子とは異なる染色体上にあることを暗示している。二枚貝〓歯の逆転と腹足類の逆旋性は、見かけ上類似した現象であるが、二枚貝の逆転が一般には部分逆転であるのに対して、腹足類では全逆転である。全逆転は、発生の初期、螺旋卵割の方向の逆転によって起こり、部分逆転は更に、発生が進み、器官の形態形成の過程で起こると考えられる。二枚貝に部分逆転、全逆転両方が見られ、腹足類では全逆転しか見られない理由は、前者が基本的には左右対称の体制を持ち、後者が非対称な体制であることによると考えられる。即ち、全逆転、部分逆転はどちらの分類群でも起こるが、対称な体制を持つ二枚貝では部分逆転個体の適応値が正常個体と大差がないのに対して、非対称な腹足類では、殻と軟体部のうち一方だけが逆転した個体の適応値がきわめて低くなることによると考えられる。1.現生キクザルガイ科二枚貝のこう歯の逆転についてキクザルガイ類の逆転は、一般にこう歯と固着殻の逆転が伴って観察されるが、Chama pulchellaでは固着殻のみの逆転個体が今回の調査で発見された。基本的に左右対称の体制を持つ二枚貝では部分逆転と全逆転両方の可能性が予想されたが、これまでの研究では部分逆転しか知られていなかった。全逆転の可能性の検討のため、東京大学海洋研究所所蔵のAmphichama argentataの殻及び軟体部の提供を受けた。殻では3040%の個体で逆転が観察された。

2.トマヤガイ科ほかCyclocardia ferruginea:瀬棚層、浜田層、大釈迦層、鮪川層、広野層、灰爪層、十二町層、西帰浦層、木下層、及び現生の標本4511個体中27個体(0.60%)で逆転。このほか、Cyclocardia 11種、Megacardita 4種、Cardita 1種、Tridonta 7種で化石個体群及び現生個体群で逆転の頻度を求めた。地質学的時間と頻度の関係については平成9年度に検討する予定である。3.鋏歯の多型には、(1)主歯・前後側歯全て正常,(2)前側歯・主歯正常、後側歯逆転,(3)前側歯・主歯逆転、後側歯正常,(4)主歯・前後側歯全て逆転の4パターンがある。4.特定の分類群に限って逆転が見られること、逆転に明瞭な規則性があることは、この現象が遺伝的に規制されていることを示唆している。5.Chamidaeでは右殻固着種群であるPseudochamaと左殻固着種群のChamaの鋏歯が見かけ上鏡対称であることから、ChamaからPseudochama(或いはPseudochamaからCbama)が逆転により発生したと言われてきたが、鋏歯の個体発生の検討の結果、少なくともChama japonicaとPseudochama retroversa,P.gryphina,Arcinella arcinellaの鋏歯の関係は相同ではなく、相似であることが分かった。6.Chamidaeでは種内で逆転個体が見られる種がある。Chama lazarusなど系統発生の比較的新しい時期に逆転を起した可能性がある種があり、更に発生学的、分子生物学的検討を行う必要がある。7.鋏歯の多型は遺伝学的形質である可能性が高く、化石資料に基づく進化研究のよい素材であるが、逆転の頻度が1%未満と低く、統計学的検討のためには膨大な標本が必要である。
南極無人観測所網による極冠域オーロラ擾乱に関する共同研究

本国際学術研究の目的は、米国の研究者と共同で、これまで観測の空白域となっていた南極大陸極冠部の6カ所に米国ロッキード研究所によって開発された無人観測所(Automatic Geophysical Observatory,AGO)を配置し、これらの観測所から得られる地磁気やオーロラのデータをもとに、極冠域におけるオーロラ及び地磁気の擾乱現象を総合的に明らかにすることである。そのために平成7年度及び8年度に以下の活動を行った。1.AGO用サーチコイル磁力計及びフォトメータの製作平成7年度及び8年度にそれぞれ1式づつAGO用のサーチコイル磁力計を製作した。仕様はこれまでにAGO-1からAGO-6までの6カ所のAGO用に製作したものと同一で、トラブルに備えて追加して作られた。AGO-P3のサーチコイル磁力計のアンプ部の故障に伴い、平成8年度に米国側の手で一部交換作業が行われた。磁力計の特性は、東北大学女川地磁気観測所で検定した。フォトメータは雷放電に伴う中間圏での発光現象にも対応した高速サンプリング型で、今後AGOを用いたオーロラへの応用が期待されるものである。2.AGO用サーチコイル磁力計及びフォトメータの試験観測平成7年7月および平成8年7月に福西浩、高橋幸弘、藤戸学の3名が渡米し、米国コロラド州ユッカリッジにおいて米国スタンフォード大学のグループ等と共同で、新たに製作されたサーチコイル磁力計2式とフォトメータの野外性能評価試験観測を行った。その結果、すべての観測器が正常に動作し、AGOにおいて十分な観測が期待できる性能を有することが確認された。3.新たなAGOステーションの配置平成7年10月に南極マクマ-ド基地においてAGO-5及びAGO-6を設置するための組立・干渉テストが行われ、日本側からは田口真がサーチコイル磁力計の代表者として参加した。そのさい、サーチコイル磁力計1式を日本から南極へ持ち込んだ。平成7年度は米国側のオペレーション予算の都合でAGO-6の設置は平成8年度に持ち越された。平成8年12月にはトラブルの発生したAGO-P3の改修も米国側によって実施された。4.AGOデータの共同解析平成7年12月に福西浩、高橋幸弘の2名が米国スタンフォード大学に、平成8年8月に福西浩が英国南極局に、そして平成8年12月には福西浩、勝山公人の2名が米国スタンフォード大学にそれぞれおもむき、AGOで得られた磁場、オーロラ、ELF-VLF波動等のデータの共同解析を行った。また平成9年1月には米国アウグスブルグ大学のEngebretson教授を東北大学に招へいし、特にフラックスゲート磁力計とサーチコイル磁力計によって得られたデータの相関に注目して共同解析を行った。5.AGOの成果発表と研究計画の検討会議AGOによる観測の成果を示し、今後の計画を検討する目的で平成8年8月に1週間、英国ケンブリッジのチャーチ大学で会議が開かれた。日本側からは福西浩がこれに参加し、研究成果と今後の計画について発表した。また、平成8年12月には福西浩、勝山公人の2名が米国スタンフォード大学において、米国側のグループと今後の方針について打合せを行った。上記の活動の結果、平成8年度には本格的に詳細なデータ解析が着手され、極冠域において複数の種類の観測器による均質な多点観測データが取得できる、というAGOの特徴が発揮された新たな知見が次々と得られている。特に注目に値するのは、昼側磁気圏で観測される磁気インパルス現象(MIE)とPc1バーストとの関係である。平成8年2月及び3月に観測されたAGOのサーチコイル磁力計及びフラックスゲート磁力計のデータを解析した結果、Pc1バーストがMIEの発生に伴って観測されること、MIEの発生領域は非常に狭いが、Pc1バーストはそこから他の広い領域に伝搬していくこと等が明らかになった。この現象については現在、米国ベル研究所のLanzerotti博士との密接な協力のもとに研究が進められている。またEngebretson教授はこの現象がELF-VIF波動とも深い関係のあることを示唆している。平成8年度のオペレーションによってAGOの6カ所すべてのステーションで観測が開始された。今後多点観測の有効性を活かした本格的な相関解析が進み、極冠域現象にタイする理解が飛躍的に進展することが期待される。本研究グループは特にAGOと衛星、レーダーとの共同観測にも注目しており、今後研究を展開する予定である。

フォトメータは雷放電に伴う中間圏での発光現象にも対応した高速サンプリング型で、今後AGOを用いたオーロラへの応用が期待されるものである。2.AGO用サーチコイル磁力計及びフォトメータの試験観測平成7年7月および平成8年7月に福西浩、高橋幸弘、藤戸学の3名が渡米し、米国コロラド州ユッカリッジにおいて米国スタンフォード大学のグループ等と共同で、新たに製作されたサーチコイル磁力計2式とフォトメータの野外性能評価試験観測を行った。その結果、すべての観測器が正常に動作し、AGOにおいて十分な観測が期待できる性能を有することが確認された。3.新たなAGOステーションの配置平成7年10月に南極マクマ-ド基地においてAGO-5及びAGO-6を設置するための組立・干渉テストが行われ、日本側からは田口真がサーチコイル磁力計の代表者として参加した。そのさい、サーチコイル磁力計1式を日本から南極へ持ち込んだ。平成7年度は米国側のオペレーション予算の都合でAGO-6の設置は平成8年度に持ち越された。平成8年12月にはトラブルの発生したAGO-P3の改修も米国側によって実施された。4.AGOデータの共同解析平成7年12月に福西浩、高橋幸弘の2名が米国スタンフォード大学に、平成8年8月に福西浩が英国南極局に、そして平成8年12月には福西浩、勝山公人の2名が米国スタンフォード大学にそれぞれおもむき、AGOで得られた磁場、オーロラ、ELF-VLF波動等のデータの共同解析を行った。また平成9年1月には米国アウグスブルグ大学のEngebretson教授を東北大学に招へいし、特にフラックスゲート磁力計とサーチコイル磁力計によって得られたデータの相関に注目して共同解析を行った。5.AGOの成果発表と研究計画の検討会議AGOによる観測の成果を示し、今後の計画を検討する目的で平成8年8月に1週間、英国ケンブリッジのチャーチ大学で会議が開かれた。日本側からは福西浩がこれに参加し、研究成果と今後の計画について発表した。また、平成8年12月には福西浩、勝山公人の2名が米国スタンフォード大学において、米国側のグループと今後の方針について打合せを行った。上記の活動の結果、平成8年度には本格的に詳細なデータ解析が着手され、極冠域において複数の種類の観測器による均質な多点観測データが取得できる、というAGOの特徴が発揮された新たな知見が次々と得られている。特に注目に値するのは、昼側磁気圏で観測される磁気インパルス現象(MIE)とPc1バーストとの関係である。平成8年2月及び3月に観測されたAGOのサーチコイル磁力計及びフラックスゲート磁力計のデータを解析した結果、Pc1バーストがMIEの発生に伴って観測されること、MIEの発生領域は非常に狭いが、Pc1バーストはそこから他の広い領域に伝搬していくこと等が明らかになった。この現象については現在、米国ベル研究所のLanzerotti博士との密接な協力のもとに研究が進められている。またEngebretson教授はこの現象がELF-VIF波動とも深い関係のあることを示唆している。平成8年度のオペレーションによってAGOの6カ所すべてのステーションで観測が開始された。今後多点観測の有効性を活かした本格的な相関解析が進み、極冠域現象にタイする理解が飛躍的に進展することが期待される。
太陽系始原有機物の化学進化と始原天体探査への応用

太陽系は46億年前に形成し、小惑星や地球などもその一連の過程で形成された。小惑星についての手掛かりはその探査の前に、地上に落下した破片である隕石を調べることにより得ることができる。特に、隕石中の有機物を明らかにすることは、化学進化や生命の起源、さらには、地球外生命の可能性についての研究には不可欠である。本研究では、生体関連有機物としてはアミノ酸と同様に最も重要であるが、まだ、その存在の解明が不十分である核酸の塩基について調べた。試料とした隕石はMurchison炭素質隕石とYamato-793321炭素質隕石である。実験はこれらの試料を粉末化し、水、次にギ酸で抽出し、液体クロマトグラフ-質量分析計で化合物の同定と定量を行った。その結果、Murchison隕石の水抽出液からアデニン、シトシン、グアニン、チミン、ウラシルが20から250ng/gレベルで検出され、ギ酸抽出液からはアデニン、シトシン、グアニン、ヒポキサンチン、キサンチンが10から350ng/gレベルで検出された。Murchison隕石には既に隕石に固有であるアミノ酸が報告されており、本研究で検出されたこれらの核酸塩基はやはり隕石に固有なものあり、地球外起源と考えることができる。一方、Yamato-793321隕石の水抽出液からはシトシンのみが、ギ酸抽出液からはアデニンとシトシンのみが検出された。この隕石にはアミノ酸が極めて少ないことが報告されており、本研究で検出された上記の核酸の塩基が隕石に固有であるとの判断は難しく、また検出量が少ないことから、地上での汚染物に由来する可能性も考えられる。炭素質隕石は隕石の中でも始原的なものであり、Murchison隕石中に隕石固有の核酸の塩基が見いだされたことは、始原天体にもこのような生物に重要な有機物が存在することを示し、近い将来に行われる始原天体の探査に重要な情報を提供すると考えられる。