hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
唾液中生化学成分と心理・行動的不適応との関連

本研究では、唾液中の神経伝達物質を分析し、ヒトの情動や精神状態を確認する試みを行った。不安障害患者の唾液中セロトニンは健常者より濃度が高いことが確認されたが、総量の違いではなく日内変動のズレの影響がその理由であると推測される。また、青年期の健常者の唾液中セロトニンは唾液中クロモグラニンとの関連が確認された。さらに、快学習者では脳内セロトニンが低下する傾向にあるが、学業怠惰傾向者の唾液中セロトニンでも低濃度を示した。唾液中セロトニンは脳内神経活動を反映する可能性が十分あり、ヒトの心理状態を把握するために有効であると考えられる。本研究では、生物学的基盤に基づいた情動尺度と唾液に含まれる神経伝達物質との関連を明らかにすることにより、生物学的パーソナリティ理論によるパーソナリティテストを標準化することを目的とする。本研究で開発するパーソナリティ尺度は生物学的基盤という科学的根拠を備えている。しかも、非侵襲的であり、安全性の保証と倫理性の配慮を充分備え、なおかつ臨床心理学における生物学的な観点を備えた全く新しい形のパーソナリティ査定といえる。平成21年度では、パーソナリティ尺度の標準化をはかるために、100名程度の大学生の健常群の唾液データの生化学分析とTCI質問紙の統計分析を行った。また、唾液中セロトニンと同時に採取した唾液中クロモグラニン濃度の分析を行い、2つの唾液中物質の関連を比較検討した。その結果、唾液中クロモグラニンと唾液中セロトニンは正の相関があることが明らかになった。また、TCI-Rの一部尺度と唾液中セロトニンとの間に有意な相関が認められた。唾液中クロモグラニンは交感神経系の活動を反映する心理的ストレスを反映するといわれており、唾液中セロトニンとの関連から影響しあう可能性が示された。また、自記式パーソナリティ尺度であるTCIも唾液中セロトニンと対応することが確認された。従って,唾液中セロトニン濃度は新奇性退求パーソナリティの生物字的マーカーとなる可能性が考えられる。以上の成果はすでに健康心理学会にて発表しており、その内容について論文化を予定している。本研究では、生物学的基盤に基づいた情動尺度と唾液に含まれる神経伝達物質との関連を明らかにし、生物学的パーソナリティ理論によるパーソナリティテストを標準化することを目的とする。平成22年度では、大学生データの他に、心療内科に通院する10代30代までの男女35名の不安障害圏の臨床患者の唾液サンプルの提供と質問紙への協力を得ることができた。それらのデータを使用して性・年齢を一致させた健常対照群との唾液中生化学物質(セロトニン・GABA)の比較分析を行い2唾液中物質の関連を検討した。その結果、臨床群の唾液中セロトニンは健常群に比べ有意に濃度が高いことが明らかになった。両群でのGABAの有意差は認められなかった。従って、不安障害を有するレベルに達すると末梢性セロトニン機能が高まると考えられる。また、唾液中セロトニンの分泌には唾液中GABAとは異なる身体メカニズムが作用していると推測される。被験者全体では、唾液中セロトニンとTCIパーソナリティ尺度に一部相関が認められた。GABAとパーソナリティ質問紙の間には相関は認めらなかった。また、数年間調査蓄積した大学生データによりPanksepp理論に基づくパーソナリティ尺度の標準化を進めているが、一部尺度の基準関連妥当性が確認された。平成22年度の成果の大くは、臨床患者群の研究データから得られた。つまり、心理・行動の不適応状態に関与する唾液中物質が明らかになったといえる。平成22年度の研究経過報告としては、日本健康心理学会、北海道心理学会での発表を行い、さらにある程度の結果をまとめたものを論文化し、札幌国際大学紀要に1編、他1編を学術雑誌に投稿した。本研究では、第1に、心理的尺度と対応する唾液中セロトニン濃度のマーカー値を設定することを目的として、不安障害患者と対照健常群の比較を行った。その結果、臨床群の唾液中セロトニンは健常群より有意に濃度が高いことが確認され、精神的不適応の程度と唾液中セロトニン濃度の比例が予想された。しかし、その後に行った検討では、日内変動の周期の点から、臨床群が健常群より濃度が高い理由が、両群の濃度のピークの時間差によるものであり、結果として一時的に臨床群が健常群より高くなるという逆転現象が生じるのではないかという仮説に至った。今後、この点についてさらに検証を加えたい。第2に、学習「なまけ」学習傾向者における唾液中セロトニン濃度は、そうでない者に比べ有意に低い値を示した。さらに学習「なまけ」(怠惰)行動は、質問紙の結果から快楽志向傾向をもつことが明らかになった。

脳内セロトニンは依存や嗜癖行為者では低濃度であり、その生物学的背景としてセロトニンが関与する線条体腹側部での短期報酬予測学習との関連が考えられる。従って、唾液中セロトニンは脳内セロトニンを反映すると推測される。第3に、2007年から2011年にかけて集積したデータより、1820歳の大学生105人の唾液中セロトニン分析とTCIパーソナリティテストの結果として、唾液中セロトニンと損害回避傾向が負の相関を、唾液中セロトニンと自己志向傾向が正の相関を示した。さらに年齢の点から、1820歳の大学生は21歳以上の学生に比べTCIの自己志向が有意に低く、唾液中セロトニンは21歳以上の大学生は20歳以下に比べ濃度が高い結果を得た。従って唾液中セロトニンは年齢及びパーソナリティの成熟度に比例して増加することが推測される。
メタボリックシンドロームの予防と治療のための食事指導

戸建住宅地の防犯性を防犯環境設計の視点から検討することを目的に、従来のグリッド型道路パターンとコモンスペースなどを配した非グリッド型道路パターンの住宅地、およびオープン外構が中心を占める住宅地と閉鎖的外構が中心的な住宅地を対比させて調査研究を行った。その結果、非グリッド型住宅地およびオープン外構中心の住宅地の防犯優位性が実証されたが、同時に住宅配置、防犯設備、外構の維持管理の課題も見いだされた。今や、国民病とも言われるメタボリックシンドロームの予防と治療は、国民的焦眉の課題である。メタボリックシンドロームとは,肥満(内臓肥満)に加えて,3つの症状(高血糖、高脂血、高血圧)の中の2つの症状を有する症候群を言う。メタボリックシンドロームの基礎疾患は肥満ということができる。肥満は,糖質と脂質の代謝異常をもたらし,この代謝異常が,糖尿病、高血圧、脂質異常症、脂肪肝,動脈硬化等を引き起こす。本研究は、血中脂肪酸を脂質代謝の指標とし、どのような食事がメタボリックシンドロームを引き起こす原因となるかを明らかにするために、メタボリックシンドローム(METS)を有する男性62名と健康な男性(HELTHY)58名について、食事調査、身体計測、臨床検査、血中脂肪酸分析を行った。METS群では、HELTHY群と比較して、BMI、腹囲、血圧、血中のTG、糖、HbAlc、いずれも有意に高値を示した。血中のコレステロール画分の脂肪酸組成では、パルミトレイン酸、γ-リノレン酸、ジホモγ-リノレン酸、アラキドン酸が上昇し、リノール酸の減少が認められた。また、前駆体と生成物の比から求めたdesaturase活性は、△9-及び△6-desaturase活性の上昇と△5-desaturase活性の減少が見られ、脂肪酸合成の指標(パルミチン酸/リノール酸比)も有意に増加した。栄養素では、食物繊維、n-3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)の摂取が有意に減少していた。ロジスティック分析の結果、食事からのn-3PUFAの摂取が、メタボリックシンドローム発症のリスクを減少することが示された。今や、国民病とも言われるメタボリックシンドローム(Mets)の予防と治療は、国民的焦眉の課題である。本研究は、どのような食事がMetsを引き起こす原因となるかを明らかにするために、検診受診男性234例を対象に、健常(C)群52例、腹部肥満(OW)群40例(腹囲≧85cm)、PreMets群79例(腹囲≧85cmに加え高血圧、高血糖、脂質異常の3項目のうち1つ該当)、Mets群63例(腹囲≧85cmに加え上記3項目のうち2つ該当)について食事調査、身体計測、臨床検査、血中脂肪酸分析を行った。OW群では、C群と比較し血圧、糖代謝及び脂質代謝指標において有意な差異は認められなかったが、レプチンは有意な高値を示した。PreMets群では、レプチン、血圧と脂質代謝指標が有意に上昇した。Mets群では、これらに加え糖代謝指標の上昇が認められた。摂取栄養素では、C群と比較しOW群やPreMets群では有意差は認められず、Mets群で食物繊維の不足や肉類の摂取過剰が認められた。血中脂肪酸組成から算出したDesaturase(D)index(生成物/前駆物質)では、OW群とC群に間に有意差は見られなかったが、PreMets群では、C群と比較しΔ6D indexが有意な高値を示し、Mets群ではさらにΔ9D indexの上昇が認められた。多変量解析の結果、腹部肥満発症の予測因子としてΔ6D index、腹部肥満からMetsに進展する予測因子としてはΔ9D indexが示された。Δ6D indexはアディポネクチンと負に相関し、アディポネクチンは糖質エネルギー比率ど負に相関した。また、Δ9D indexと糖質エネルギー比率は正に相関した。即ち、腹部肥満の発症及びMetsへの進展の予防のためには、糖質エネルギー比率を抑える食事が有用であることが示された。今や、国民病とも言われるメタボリックシンドロ-ム(MetS)の予防と治療は、国民的焦眉の課題である。本研究では、奈良県健康づくりセンターの健康診断受診者において、MetSと診断され同意が得られた対象者30例に対し、エネルギー量とPFC比率の調整を基本とした3ヶ月間の栄養指導を実施し、開始時と3カ月後に身体計測、臨床検査、食物摂取頻度調査、血漿コレステロールエステル(CE)画分の脂肪酸組成分析を行い、MetS改善おける有効な栄養指導について検討した。栄養指導3カ月後には開始時に比べ、腹囲、BMI、TG、血糖値の有意な減少がみられた。栄養素摂取状況においては、エネルギー摂取量、脂質摂取量、たんぱく質摂取量の有意な減少がみられた。また、Δ9desaturase(D) Index(16:1n-7/16:0)が有意に減少し、D5D Indexは有意に上昇した。

Metsからの改善は、5例であったが、検査項目において基準値以内になった例が、脂質異常症では23例中12例、高血圧では28例中5例、血糖値では18例中3例、腹囲の減少が30例中20例にみられた。腹囲とΔ9D Indexの変化量には正の相関が認められた。又、重回帰分析した結果Δ9D Indexの減少が糖質摂取量の減少と正相関することが認められた。以上の結果から、MetSの改善、特にMetSの基礎疾患である腹部肥満の改善のための栄養指導においては糖質摂取の減少を推奨することが有用であると考えられる。どのような食事が、メタボリックシンドロームの発症要因であるかが明らかになりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。メタボリックシンドロームの発症の要因となる食事性(栄養学的)因子が明らかになったので、メタボリックシンドローム患者にその結果に基づいた食事指導を実施し、その栄養療法の効果を検討する。
アミロイドβ線維化促進ペプチドを用いたアルツハイマー病早期診断装置の開発

アルツハイマー型認知症(AD)の原因物質となるアミロイドβペプチド(Aβ)はAD発症リスクを評価できるバイオマーカーである。本研究では血漿中に含まれる極微量のAβを高感度、簡便、迅速、安価に測定することができる検出系を構築し、ADの早期診断装置の開発を目的とした。我々が開発したAβの線維化を促進するペプチドを用いて、1時間以内に数十nMのAβを定量的に検出することができた。今後さらなる高感度化を図り、実用化を実現させたい。アミロイドβペプチド(Aβ)の凝集を促進するペプチド(AβAPP)を用いて、血漿中に微量に含まれるAβを迅速、安価に定量化し、アルツハイマー病(AD)発症の兆候となる認知症状発症の4,5年前に起こるとされる血漿中Aβ濃度の低下を捉えて、AD発症リスクを喚起し、早期診断・治療に貢献できるようなデバイスの開発を目指して研究を行っている。本年度は、昨年度に科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)により購入した電気化学水晶振動マイクロバランス(EQCM)アナライザーを用いたAβの検出に取り組んだ。EQCM用のセンサーチップとして、水晶振動子に蒸着された金薄膜上に16-mercaptohexadecanoic acidを用いてAβAPPを固定化したものを作製した。本センサーチップを用いてバッチ法によりAβの凝集挙動を観測したところ、感度は不十分ながらも金薄膜上に固定したAβAPPにAβが集積していく様子が観測できた。感度向上を狙ってAβAPP固定化の際のリンカーの長さを系統的に変化させてみたが、現在のところ、目立った結果は得られていない。また、安価にAβを検出するためのポイントとなるセンサーチップの再利用可能性についても検討した。一旦金薄膜上に固定したAβAPP上に凝集させたAβは、溶媒の液性をアルカリ性にすることによって解離させることができた。また、初期化されたセンサーチップが再びAβを検出できるか調べたところ、良好な結果が得られ、センサーチップは再利用が可能であることがわかった。アミロイドβペプチド(Aβ)の凝集を促進するペプチド(AβAPP)を用いて、血漿中に極微量に含まれるAβを迅速、安価に定量化し、アルツハイマー型認知症(AD)の症状が顕在化する4,5年前に起こるとされる血漿中Aβ濃度の低下を捉えて、AD発症リスクを喚起し、早期診断・治療に貢献できるようなデバイスの開発を目指して研究を行ってきた。これまで、本科学研究費補助金で購入した電気化学水晶振動子マイクロバランス(EQCM)装置を用いて、Aβの検出を試みてきた。EQCMチップ上に固定したAβAPPにより1時間以内にAβを凝集させ、約100 ngのAβを検出し、またチップを洗浄により初期化し再利用可能なことがわかっている。本年度はさらなる高感度測定を目指して、EQCM装置を用いて、電気化学的にAβの検出を試みた。その結果、0.1 5 μMの範囲でAβを定量できることがわかった。検出自体は50 nMでも可能であった。また、電気化学的検出においても洗浄によりチップを初期化可能で、繰り返し利用できることがわかった。当初の目的である血漿中のAβ濃度を測定する感度には至っていないが、あと2桁ないし3桁の感度向上により目的が達成される見込みである。今後、装置面およびチップ作製の工夫により、さらなる高感度化を図り、目的とするデバイスの開発につなげたい。本研究は、アルツハイマー病の原因物質と考えられているアミロイドβペプチド(Αβ)を迅速、簡便、低コストで定量化することにより、早期診断を可能とするシステムの開発を目指している。本年度は、血漿中の夾雑タンパク質がΑβ線維化に与える影響と血漿中のΑβ濃度を測定できる新しい手法の探索をテーマに研究を行った。我々が開発したΑβの線維化を促進するペプチドとΑβを血清に加えて、線維化の様子を調べたところ、線維化促進効果に影響は無いものの、血清の前処理中に他のタンパク質とΑβが共凝集してしまうことがわかった。また、血液試料を保存する際に用いられる抗凝固剤の影響を調べたところ、一般的に用いられているヘパリンは線維化促進ペプチドの効果を阻害するが、クエン酸ナトリウムやフッ化ナトリウムは阻害しないことがわかった。実際の血漿試料を扱う上で、これらの知見は非常に重要である。また、本補助金で購入したEQCMを用いた測定を始めるにあたり、不明であったΑβ線維化促進ペプチドの線維化促進メカニズムの検討を行ったところ、線維化促進ペプチドは非常に早いβストランド形成能を有しており、通常34日を要するΑβ線維化のlag phaseを線維化促進ペプチドが鋳型となることで短縮していることが示唆された。これは、線維化促進ペプチドを用いたプロテインチップの作製、測定条件の設定をする際に重要な知見となるものである。

EQCMの測定については、装置の安定性に問題があり、現在販売会社と相談しながら最適な測定条件の探索を行っている。総合領域Aβ検出感度が予想よりも向上していないため。科学研究費補助金の全額交付が保留になっていたため、購入予定であったEQCMアナライザーの購入が10月末までずれこんだことで、当初研究を実行してもらう学生のテーマとして別のテーマを与えざるを得ず、装置の活用が充分にできなかったことが、研究進捗の遅延の主な原因の1つである。また、学生のテーマが一段落ついたところで、EQCMアナライザーの本格稼働を開始したが、センサーチップを装着しただけのベースライン測定が安定せず、実際の試料を測定できていないのも遅延の理由となっている。最終年度は、検出感度の向上を中心に進めていく。できるだけ簡便で安価なシステムを構築するために、極力余計な因子を持ち込まないよう、のAβの凝集による質量変化のみでの検出を検討してきたが、限界が近づいているようにも見受けられる。引き続き、シンプルな検出系の検討を継続するとともに、抗体や金ナノ粒子など質量の大きな補助因子の利用も考慮する。また、購入したEQCMアナライザーは水晶振動子の振動数変化だけではなく、電気化学的検出も可能であり、銅イオン結合部位を有するAβの特性を利用した電気化学的検出も試みる。今年度は、EQCMアナライザーを用いた測定系の構築に向けて、チップの修飾法について重点的に検討を行う。SAM膜の有無、リンカー分子の選択、線維化促進ペプチドの密度など高感度化に向けて、最適な条件を探る。本年度は114,774円の次年度使用金があるが、これはセンサーチップの高感度化の遅れのために、高額なAβの購入量が予定を下回ったためである。次年度は、試料となるAβのほか、高感度検出を測るための様々な試薬を中心に研究費を使用する予定である。また、その基礎となる水晶振動子も購入する予定である。測定対象であるアミロイドβペプチドや、各種試薬、QCM用の水晶振動子などを購入する。また、EQCMアナライザーの測定値安定化について、測定部位の温度を一定に保つのが有効でありそうなので、恒温槽の購入を検討している。
ナノ多孔体一酸化チタン複合体によるチューナブル分子選択光触媒の開発

環境浄化において,分子選択的な除去機能の設計は重要な課題である。高濃度の共存物質により除去機能を飽和させることなく目的分子を極低濃度まで除去するには,高い分子選択性の実現が必要である.我々は,メソポーラスシリカ(細孔直径2.7nm)に,酸化チタン微粒子(P-25,直径約30nm)を直接組み込んだナノ複合体の合成に成功し,この複合体が水中ノニルフェノールに対して分子選択的かつ高い光触媒作用を発現することを見出た。本研究では,このナノ複合体の分子選択性の発現機構をより詳細に調べるとともに,細孔径の精密制御やナノ構造制御による分子選択性のチューニングおよび活性向上を図ることを目的とした。まず,分子選択性のチューニングを目的として,複合体の細孔径制御を行った.各触媒の分解初速度と分子選択性を示した.TiO_2とMPSを機械的に混合した触媒は分子選択性が全くない.複合体触媒では機械混合に比べてNonylphenolとHeptylphenolの分解速度が増大しPropylphenolとPhenolの速度が低下した.これは,触媒投下時の吸着挙動を考慮すると,NonylphenolとHeptylphenolはナノ空間に濃縮吸着されやすく,それにより複合体触媒ではTiO_2表面近傍のナノ空間にはNonylphenolやHeptylphenolが分子選択的に濃縮されるため分子選択的な分解が促進されると考えられる.複合体合成の原料として,表面をオクタデシル基で修飾したTiO_2(P-25)を用いた触媒では,分子選択性がさらに向上し,NonylphenolとHeptylphenolの分解速度が2.5倍以上に加速した.SEM,TEM観察では,TiO_2粒子が,完全に内部に埋め込まれていた.つまり,合成時に表面有機修飾した微粒子を用いることにより,より完全に複合化させることが可能となり,分子選択性が大幅に向上した.最近我々は,規則性ナノ多孔シリカ(細孔直径約3nm)に,酸化チタン微粒子(直径約30nm)を直接組み込んだナノ複合体の合成に成功し,この複合体が水中ノニルフェノールに対して分子選択的かつ高い光触媒作用を発現することを見出した。この複合体のナノメートルレベルの構造を明らかにする目的で,TEM観察に加えて高分解能SEM観察を行った。我々が前に報告した方法で合成した複合体のSEM像では,平板状のかたまりの表面に,微粒子が少し付着したように見える。観測された微粒子の直径は20-30nmであり使用したTiO_2の粒径と一致した。TEM像との比較およびこの複合体が60wt%ものTiO_2を含んでいること,細孔解析の結果を考慮すると,平板上に見えるかたまりは,TiO_2微粒子が内部に埋め込まれたナノ多孔シリカであり,シリカに取り込まれなかった一部のTiO_2微粒子が表面に付着していると考えられる。表面に付着しているTiO_2微粒子の量を見積もることは容易ではないが,少量でも付着していると分子選択性を大きく下げる可能性がある。そこで,次に,複合体の新しい合成法を探索した。もっともよい結果を与えたのは,シランカップリング剤を用いて予めTiO_2微粒子の表面を疎水化した場合であった。この場合,SEM像では100-200nmのまゆ型の粒子が集合している様子が観察された。TiO_2微粒子はまったく観察されないことから,60wt%のTiO_2微粒子は全てナノ多孔シリカに取り込まれたと考えられる。TiO_2微粒子の大きさ(20-30nm)と含有量(60wt%)を考慮すると,数個のTiO_2微粒子が上記のまゆ型の粒子に含まれ,TiO_2微粒子が完全にナノ多孔シリカに包まれた複合体を合成することができた。まず,分子選択性のチューニングを目的として,複合体の細孔径制御を行った.各触媒の分解初速度と分子選択性を示した.TiO_2とMPSを機械的に混合した触媒は分子選択性が全くない.複合体触媒では機械混合に比べてNonylphenolとHeptylphenolの分解速度が増大しPropylphenolとPhenolの速度が低下した.これは,触媒投下時の吸着挙動を考慮すると,NonylphenolとHeptylphenolはナノ空間に濃縮吸着されやすく,それにより複合体触媒ではTiO_2表面近傍のナノ空間にはNonylphenolやHeptylphenolが分子選択的に濃縮されるため分子選択的な分解が促進されると考えられる.複合体合成の原料として,表面をオクタデシル基で修飾したTiO_2(P-25)を用いた触媒では,分子選択性がさらに向上し,NonylphenolとHeptylphenolの分解速度が2.5倍以上に加速した.

SEM,TEM観察では,TiO_2粒子が,完全に内部に埋め込まれていた.つまり,合成時に表面有機修飾した微粒子を用いることにより,より完全に複合化させることが可能となり,分子選択性が大幅に向上した.
人と場の相互作用を考慮した知的感性活動を支える聴空間創出基盤技術の確立

本研究では複数の人間が協働して行う知的感性活動を支える「場」を,バーチャル環境で高精度に構築する技術の確立を目指す。常時全周囲から到来しアンビエントな情報も含んでいる聴覚情報に着目し,申請者がこれまでに培ってきた3次元音空間高精度収音・再生技術を基盤として,実在する聴空間としての様々な「場」を正確に取得・分析し,「場」の音響特徴を明らかにする。また,その「場」における人間の振るまい,「場」と人間との相互作用の分析を通して,人間の持つ「場」の本質をつかむ能力を音空間の取得という観点から体系化する。最終的には,それらの知見に基づいて,音環境プラットホームとしての「場」の創出基盤技術を確立する。
概均質ベクトル空間の量子変形と相対不変式

佐藤幹夫氏、木村達雄氏によって分類された相対不変式を持つ既約簡約概均質ベクトル空間30種の内、次数付き単純リー環の次数1の所に埋め込める23種について、以下の結果を得ました。Drinfeldと神保道夫氏によって得られた、単純リー環の包絡環の量子変形である量子群(量子包絡環)と、Lusztigが定めた、量子群上への絡み目群の作用を使ったPBW基底を用い、その量子変形として、ベクトル空間の座標環に対応する非可換環の生成兀と基本関係式を得ることができました。基本関係式は、座標環の座標関数の間の交換関係式になっており、qを1とすることにより可換な関係式に戻るようになっています。この非可換環は、先のPBW基底で生成される部分環を、先の絡み目群の作用で作られる座標関数にあたるルートベクトルに対応する元の内次数が-2以下のもので生成される両側イデアルで商をとることで得ることができることがわかりました。また、ベクトル空間へ作用する代数群のリー環の量子変形したものの、この非可換環への作用を、先の両側イデアルがこの量子変形したものの随伴作用で安定になるように作ることで得ることができました。そして、先のPBW基底で生成される部分環は、この随伴作用で安定しています。相対不変式を持つ概均質ベクトル空間では、その量子変形に相当する非可換環の元を求めることができました。佐藤幹夫氏、木村達雄氏によって分類された相対不変式を持つ既約簡約概均質ベクトル空間30種の内、次数付き単純リー環の次数1の所に埋め込める23種の一部について、以下の結果を得ました。Drinfeldと神保道夫氏によって得られた、単純リー環の包絡環の量子変形である量子群(量子包絡環)と、Lusztigが定めた、量子群上への絡み目群の作用を使ったPBW基底を用い、その量子変形として、ベクトル空間の座標環に対応する非可換環の生成元と基本関係式を得ることができました。この非可換環は、先のPBW基底で生成される部分環を、先の絡み目群の作用で作られる座標関数にあたるルートベクトルに対応する元のうち次数が-2以下のもので生成される両側イデアルで商をとることで得ることができることがわかりました。
三次元ナノテクノロジーを応用した新規骨再生法の開発

本研究で自己修復不可能な大きな骨欠損を作成し、新規三次元新規足場材料を応用するという新たな方法での骨再生が可能であり歯科用インプラント材料との骨結合も良好であることを証明した。さらに、より大きな骨欠損を作成し、その欠損に対して新規三次元新規足場材料を応用するという方法をおこなったが、十分な骨再生をえることができず、現在の方法のままでは、より大きな骨欠損への応用は困難であることがわかった。その結果より、新規足場材料の強度的な改良が必要となったため、新規足場材料の新たな応用方法について検討を行い、自己細胞を用いた多血小板血漿を用いた足場材料が大きな骨欠損に対する三次元の足場になりうる可能性がある。現在様々な医療分野において、細胞を用いた再生医療が応用されている。骨再生分野では、注入型培養骨という細胞を用いた新たな手法が試されているが、現法では骨欠損のサイズに限界があったため、サイズを厭わない、大きな欠損への骨再生の応用が不可欠であった。骨再生治療には細胞の他に、足場材料が重要な因子である。本研究では、骨再生療法に三次元ナノテクノロジーを応用し、新規足場材料を応用することにより、骨欠損への新たな治療法の開発を行い、臨床応用へむけて安全性の確立、再現性、有効性の裏付けを持った新規骨再生法を確立させることである。本研究で自己修復不可能な大きな骨欠損を作成し、その欠損に対し、新規三次元新規足場材料を応用するという新たな方法での骨再生が可能であり、歯科用インプラント材料との骨結合も良好であることを証明した。さらに、より大きな骨欠損を作成し、その欠損に対して新規三次元新規足場材料を応用するという方法を行ったが、十分な骨再生をえることができず、現在の方法のままでは、より大きな骨欠損への応用は困難であることがわかった。その結果より、新規足場材料の強度的な改良が必要となったため、新規足場材料の新たな応用方法について検討を行うこととなった。本研究では、骨再生療法に三次元ナノテクノロジーを応用し、新規足場材料を応用することにより、骨欠損への新たな治療法の開発を行い、臨床応用へむけて安全性の確立、再現性、有効性の裏付けを持った新規骨再生法を確立させることであった。本研究は、自己修復不可能な大きな骨欠損を作成し、その欠損に対し、新規三次元新規足場材料を応用するという新たな方法を試みた。新規三次元新規足場材料は常温でゲル状を呈する99%以上の水を含有する完全化学合成材である。新規三次元新規足場材料は自己組織化することにより、5200 nmでの孔サイズを保ち、そのRAD構造は自然界に存在する細胞外マトリックスのRGD構造と似ていることにより、細胞接着、分化、増殖などに有効である。実際、欠損のみと比べ、新規三次元足場材料と間葉系幹細胞では良好な骨再生を認め、新規三次元足場材料が有効であることを示唆された。また、今回の結果から、インプラントと新生骨との接着は良好であり、現在、ゴールドスタンダードである自家骨移植と同程度の骨再生が期待できる方法であることが示唆された。自己修復

不可能な大きさの骨欠損に対して、新規3次元足場材料の応用で間葉系幹細胞を用いることにより骨再生を得ることができ、また、その骨に歯科用インプラント埋入が可能であることを証明したが、より大きな骨欠損に対して同様の方法での骨再生を試みるも、十分な骨再生は得られなかった。この結果から、再度足場材料、細胞密度等の検討が必要となったため。自己修復不可能な大きさの骨欠損に対して、新規3次元足場材料の応用で間葉系幹細胞を用いることにより十分な骨再生を得ることができ、また、その骨にインプラント埋入が可能であることを証明したため。新規3次元足場材料の応用で間葉系幹細胞を用いることにより骨再生は可能であったが、より大きな骨欠損に対する骨再生の方法として、足場材料の物性の問題の解決が必要である。足場材料の物性を上昇させるためには、新規3次元足場材料の濃度と細胞密度、骨再生方向の再検討をマウスで実験を行い、その結果をもとにイヌ等の大動物へ発展させていく予定である。細胞動態の安全性や臨床応用に向けた準備を行っていく。in Vitroでの細胞の状態の確認、安全性の確認を追加実験を行い、安全性を担保する。その上で臨床につなぐことができるよう、イヌでの追加実験を行う。大きな骨欠損への応用については、目標達成に近づいているため、臨床応用にむけ、細胞動態、骨再生メカニズムの解明、安全性の担保について引き続き研究していく。昨年度までの大きな骨欠損への応用実験において、パイロットスタディから大きな骨欠損への応用が困難と判断したため、実験系の見直しを行い、大きな骨欠損モデル作成のための追加実験が不必要となったため、今年度への予算の繰り越しが行われた。大きな骨欠損への応用については、再度材料の応用からの検討が必要であり、細胞培養、材料応用費、また、今回の再応用の結果の学会発表、論文投稿等の費用が必要となる。細胞培養、細胞移植に必要な消耗品の補充、骨再生メカニズムの解明に必要な消耗品等の購入を行う。また、既出結果に追加した研究により、英文論文投稿費にも必要である。
発達障害児の養育者に対する保健師および保育士の支援実態と相互役割期待

発達障害児をもつ養育者への支援と連携職種である保健師への役割期待について保育士12名に半構造化面接を行った結果、以下の7つの概念(以下【】で記す)が形成された。【核心を伝える下準備としての養育者への日々のアプローチ】【伝え方やタイミングを見極めた上での養育者への気づきの促し】【養育者の子どもを思う気持ちに沿った専門的支援の勧奨】【情報共有や助言を得ることによる保育士自身の安心感と支援進展】【養育者の抵抗感や困り感のなさへの強い困難感と専門家支援の必要性】【保健師との薄い関係性感知と支援役割への疑問】【保健師の機能を発揮して同じ方向性で養育者を支援するパートナーとしての役割を期待】だった。1)保育士へのインタビュー調査:2013年10月に対象市町村の担当課より調査の承諾および対象園の紹介を受け、同年10月2014年1月に保育士へのインタビューを実施。12名への調査によりデータの飽和化を確認し、データ収集を終了した。2)インタビュー調査結果の分析:2014年1月より研究分担者のスーパーバイズを受けながらインタビューで得られた質的データを分析中である。1)文献の検討:発達障害児や養育者への支援、保健師、保育士など発達障害の支援に関わっている職種の役割に関する内外の文献検討を行い、地域における発達障害児や養育者への支援の実態や問題点、保健師・保育士の役割と課題に関する理解を深めた。2)調査・分析方法の検討:文献検討で得られた示唆を踏まえて本研究の目的に適した調査・分析方法を検討し、看護概念創出法を選定した。また、質的研究では調査時の情報収集技術や分析技術の確保が特に重要であることから、研修会への参加等により調査・分析方法に関する知識・技術の向上を図った。3)倫理委員会への申請:調査の具体的計画を立案し、応募者の所属機関の倫理委員会に申請し承認を得た(2012年11月)。4)調査対象市への依頼:倫理委員会承認後、協力市(H市)への依頼を行い、現在、関係各課との打ち合わせ中である。打ち合わせ終了次第、保健師および保育士への半構造化面接によるデータ収集を行う予定。保育士12名(6園)へのインタビューをH25年10月12月、保健師10名(7地区)へのインタビューをH26年8月に実施した。保育士のインタビュー結果の分析を終了し、H26年11月に協力市担当課および協力園、協力保育士に対し報告書にて結果報告を行った。現在、保健師のインタビュー結果の分析中である。保健師のインタビュー結果の分析の後、両職種の結果を突合して相互役割期待と支援実態の合致点や相違点を検討し、より有効な連携のあり方について考察する予定である。保育士へのインタビューの結果:対象者は保育士12名(6園)、年代は2050代、全員が女性であり、支援した際の立場は担任だった。経験年数は7年34年で平均18.8年だった。インタビュー実施時間は平均49分11秒、インタビューで語られた事例の子どもの年齢は1歳5歳(支援当時)だった。インタビューの結果、500のコードが抽出され、これらのコードは、97サブカテゴリ、31カテゴリ、7コアカテゴリ(以下コアカテゴリを【】で記す)を形成した。保育士ははじめ【核心を伝える下準備としての養育者への日々のアプローチ】をして養育者との関係づくりをしながら【伝え方やタイミングを見極めた上での養育者への気づきの促し】をしていたが、支援の節目となる発達相談の勧奨といった場面では【養育者の子どもを思う気持ちに沿った専門的支援の勧奨】で養育者が専門的支援に一歩踏み出せるよう配慮していた。一方これらの支援においては【養育者の抵抗感や困り感のなさへの強い困難感と専門家支援の必要性】を感じており、【情報共有や助言を得ることによる保育士自身の安心感と支援進展】を経験している。また、養育者支援において連携する職種である【保健師との薄い関係性感知と支援役割への疑問】がある一方、【保健師の機能を発揮して同じ方向性で養育者を支援するパートナーとしての役割を期待】していた。地域看護計画では保育士および保健師へのインタビュー調査による質的データ収集を終了する予定であったが、インタビューを依頼した市町村との調整が遅れたため、実際は保育士へのインタビュー調査のみが終了し結果を分析している段階である。よって「やや遅れいている」とした。調査対象市との調整が遅れているため。

市としての了承は得ているが、関係各課との調整に時間がかかっており、予定としていた質的データ収集に至っていないため、「やや遅れている」とした。今後は保育士のインタビュー調査結果の分析をすすめるとともに、保健師のインタビュー調査に向けた対象市町村との調整および調査実施、結果の分析を行う。その後、両職種のインタビュー調査の結果を合わせて分析し、把握された両職種の親支援の内容および親支援における相互役割期待の内容から、発達障害児を持つ養育者の支援において今後取り組むべき課題を明らかにするための量的調査の項目を選定し、調査を実施する。現在、調査対象市の関係各課との調整中であるが、調整終了次第データ収集対象者への依頼を行う(保健師、保育士各10名、2013年8月9月を予定)。データを収集しながら分析を進め、保健師および保育士の発達障害児を持つ保護者への支援内容と相互役割期待について明らかにする。また、分析結果を調査協力市および調査対象者の所属する機関(保健センター、保育園)に報告し、結果に関する意見を聴取する。さらに、分析結果をもとに、我が子の発達障害への理解や受容が困難な保護者への支援内容や相互役割期待に関する量的調査の調査項目の検討を行う。該当なし
ディラック電子系に対する超伝導近接効果

グラフェンやトポロジカル絶縁体の表面に現れる二次元ディラック電子系に対する超伝導近接効果について理論的に検討した.グラフェンを介したジョセフソン効果を記述する汎用性の高い準古典理論を定式化し,また,ディラック電子系に対する近接効果を記述する一般的な有効モデルを導出した.これらの理論的枠組みを用いれば,従来の現象論的なモデルに基づいた議論を越えたより精密な解析が可能である.関連する課題として,トポロジカル絶縁体表面に現れるディラック電子系を記述する理論に取り組み,多くの成果を挙げた.今年度は,グラフェンやトポロジカル絶縁体表面の二次元ディラック電子系に対する超伝導近接効果を記述する有効ハミルトニアンを導出し,その特徴について議論した.得られた有効ハミルトニアンは,ディラック電子系と超伝導体間のトンネル結合の強さをパラメータとして含んでおり,両者間における電子の往来によって生じる動的効果も適切に反映している.従来の理論的な枠組みではトンネル結合の強さが反映されておらず,また動的効果も無視されていることを考慮すれば,著しい進歩とみなすことが出来る.また,有効ハミルトニアンに基づいて,近接効果の下でのディラック電子系の状態密度の解析的な表式を導出した.この表式には,従来の枠組みでは記述できなかった超伝導体のギャップ端における特異性の影響も適切に取り込まれている.このように導出した有効ハミルトニアンは,近接効果ディラック電子系を記述する新しい枠組みとして有効であると考えられる.その他に関連する問題として,トポロジカル絶縁体の表面に現れる二次元ディラック電子系に関して,表面の折れ曲がりの効果や有限サイズギャップの振る舞いについて解析し幾つかの成果を挙げた.特に,湾曲したトポロジカル絶縁体表面上の低エネルギー電子系に対する一般的なディラック方程式の導出に成功した.この定式化は任意の曲がった表面に適応できるなど汎用性に優れている.さらに,スピン量子化軸の役割や境界条件の与え方に対して新たな知見を提供しており,ディラック方程式に関する基礎概念の整理に役立つと期待できる.グラフェンやトポロジカル絶縁体の表面に現れる二次元ディラック電子系に対する超伝導近接効果について理論的に検討した.グラフェンを介したジョセフソン効果を記述する汎用性の高い準古典理論を定式化し,また,ディラック電子系に対する近接効果を記述する一般的な有効モデルを導出した.これらの理論的枠組みを用いれば,従来の現象論的なモデルに基づいた議論を越えたより精密な解析が可能である.関連する課題として,トポロジカル絶縁体表面に現れるディラック電子系を記述する理論に取り組み,多くの成果を挙げた.研究計画に基づいて,典型的なディラック電子系であるグラフェンに対する超伝導近接効果について検討した.具体的には,バリスティックなグラフェンに二つの超伝導電極を平面的に結合させた超伝導/ディラック電子/超伝導接合系に着目し,二つの超伝導電極間に生じるジョセフソン電流を求めるための公式を解析的に導出した.理論的な枠組みとしては準古典グリーン関数法を用いた.この公式にはグラフェンと超伝導体間のトンネル結合強度を特徴づけるパラメータが含まれており,弱結合極限から強結合極限まで統一的に取り扱うことができる.また,接合界面におけるフェルミ波数の不整合の影響を取り込むことにも成功した.さらに,単層グラフェンは勿論のこと,任意の層数のグラフェンに対して適用できる.この公式に基づいて数値計算を実行し,トンネル結合強度やフェルミ波数の不整合,およびグラフェンの層数がジョセフソン臨界電流に及ぼす影響を詳細に検討した.特に,弱結合領域において,これまで報告されていない特異な振る舞いが現れることを明らかにした.これらの成果は本論文として出版済みである.関連する発展的な問題として,トポロジカル絶縁体表面に現れるディラック電子系の振る舞いについて検討を進めた.特に,球あるいは円柱のような曲がった表面上のディラック電子に対する有効方程式を導出し,それらの振る舞いに対してベリー位相が重大な影響を及ぼすことを明らかにした.これらの成果も三編の本論文として出版済みである.今年度は,一次元ディラック電子系に対する超伝導近接効果の影響について考察した.特に局所状態密度の振る舞いを解析し,一編の論文にまとめた.一次元系では電子間相互作用の影響が重要であり,ディラック電子系はヘリカルな朝永-Luttinger液体(TLL)理論によって記述される.近接効果の影響を取り込んだTLL理論を用いて,局所状態密度をエネルギーの関数として解析的に求めた.局所状態密度はデルタ関数型のスパイク列によって表され,各スパイクの高さが電子間相互作用の影響により変調されることを見出した.特に超伝導電極の周辺では,近接効果と相互作用効果の協調により低エネルギー領域の状態密度が顕著に増大することを明らかにした.さらに関連する問題として,弱いトポロジカル絶縁体表面の二次元ディラック電子系の振る舞いに関して二編の論文を発表した.一方は,三次元の弱いトポロジカル絶縁体に対する微視的モデルから出発し,ディラック電子系に対する有効二次元モデルを導出したものである.他方は,この有効二次元モデルを用いて,乱れを含むディラック電子系の局在問題を解析したものである.研究期間(三年間)の間に,グラフェン中のディラック電子に対するジョセフソン効果を記述する準古典理論を完成させ,また一般的な二次元ディラック電子系に対する超伝導近接効果を記述する一般論も構築することが出来た.これらの理論的枠組はディラック電子系と超伝導体の結合の強さを特徴づけるパラメータを含んでおり,従来の現象論的なモデルから大きく進歩している.上述のように,一次元ディラック電子系に対する近接効果についても成果を挙げることが出来た.

このように重要と考えていた課題はほぼ満足な形で達成でき,当初の予定にはなかったトポロジカル絶縁体表面のディラック電子系に関しても成果を挙げることが出来た.物性物理学当初の研究計画においては,二次元ディラック電子系に対する超伝導近接効果を記述する微視的な有効ハミルトニアンの導出が最も重要な課題と考えていた.今年度この課題を達成し本論文として出版することができ,さらに発展的な課題にも取り組むことができたので,当初の計画以上に進展していると考えている.本年度に予定していた計画(グラフェンを介したジョセフソン効果に関する解析)は完全に遂行することができた.また,トポロジカル絶縁体表面に現れるディラック電子系に関する発展的な課題にも取り組み,具体的な成果を挙げることができた.最も重要な課題は達成したので,関連する話題のうち将来性のある問題の解析に注力したい.特に,弱いトポロジカル絶縁体表面に現れる,二次元ディラック電子系における偶奇性の発現機構の理論的な解明を目指す.次年度以降は,主としてトポロジカル絶縁体表面に現れるディラック電子系に対する超伝導近接効果について検討したい.具体的には,トポロジカル絶縁体に超伝導体を結合させた系において,近接効果の影響下におけるディラック電子の振る舞いを記述する有効理論の導出を目指す.微視的な3次元モデルから出発し,従来広く用いられている半現象論的な2次元モデルの正当性を検証する.また,グラフェン/超伝導接合におけるアンドレーフ反射の振る舞いを再検討する.従来の研究では,グラフェンと超伝導体間の結合強度の影響が全く検証されていない.ジョセフソン効果の解析において我々が用いたモデルを採用し,トンネル結合強度がアンドレーフ反射の振る舞いに及ぼす影響を解明する.余裕があれば,曲がったトポロジカル絶縁体表面におけるディラック電子の振る舞いを記述する一般論を構築したい.ほぼ計画通り予算を執行したが,不可避的な誤差として数百円の次年度使用額が生じた.次年度使用額は少額であり,基本的な使用計画に変更の必要はない.物品費および旅費等に充当する.研究室の事情により計画していた小型計算機の購入を取りやめたため,その分を次年度に回すことにした.次年度の研究費は,主として旅費(海外での国際会議一件と国内学会二件,および研究会数件)と論文出版費などに支出する予定であったが,これに加えて小型計算機数台の購入にも充当する.
標準脳機能アトラスの投影による未来予測手術の具現化

2016年度末までに研究代表者が作成した、脳機能データベースに基づいた標準脳(標準脳機能アトラスと呼ぶ)は運動・言語機能局在を異なる閾値分布で表示した独自脳アトラスである。この標準脳機能アトラスは、覚醒下手術中に用いた脳機能マッピング用刺激probeからの位置情報をログとして記録し、患者の脳機能情報を付加したデジタルデータベースを構築したものである。2017ー2018年度は手術患者の術前MRI上に標準脳機能アトラス情報を逆変換し、患者個々の脳機能を術前MRI上で予測する研究を行った。同時に通常の正常脳から予想される機能部位との差分を測定し、検証した。症例数の増加に従い、既に確立したマッピング位置情報デジタル化手順(画像変換)の精度を再評価した。特に2018年度は、実際の摘出術における記録データ上にシミュレーションすることに重点をおいた。ソフトウェアで術前脳溝情報を予め抽出しているため、術中MRI画像に重畳して脳溝ナビゲーションによる機能局在の推定が可能であり、未来予測手術の一環として組み入れた。上述の、標準脳機能アトラスから患者術前MRI、さらに進めて術中MRIへの逆変換を確立した上で成果を論文化した。画像変換精度の再評価を3名に対して行ったが、2.7-6.5mmの誤差にとどまり、non-rigid registrationの手法での許容できる範囲と推定された。加えて、術中画像を用いた変換作業が標準化できるようにするためのシステムを構築し、機能情報をもった標準脳画像を患者の術中画像に40分程度で変換出来るようにし、その変換データを用いて脳機能予測を軸とした臨床(脳腫瘍摘出術)への応用にむけたシミュレーションを実装した。今後は、未来予測手術に向けた臨床研究を計画しつつ、他の施設への汎用性をもつソフトウェア構築を含め研究開発を応用させる予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2000年以降に導入された術中MRIとナビゲーションシステムを連動させ、1750例以上の経験を有するなか、2004年以降、覚醒下脳機能マッピングを併用し言語機能の術後合併症の軽減に努めてきた。このマッピング手技の際、ナビゲーション画像や電気刺激及び患者反応の情報を同時にビデオ記録(IEMAS)しており380症例超に活用実績をもつ。この可視化プロセスは手術経験という暗黙知にとどまらない科学的評価、そして意志決定プロセスとして重要である。さらに、脳表面や白質を覚醒下手術中に電気刺激したprobeのアナログ位置情報をログ情報として記録し、患者の脳機能情報を術中MRIに付加することでデジタル化さらにはデータベース構築を行い臨床応用することを目的としている。覚醒下神経膠腫摘出手術施行時、マッピング時の刺激電極装置の位置情報をログとして取得し、術中MRIナビゲーションと連動させ、画像解析ソフト上で電気刺激部位のデジタル情報を得た。電気刺激によるログ情報の得られた17例で解析を行ったところ、言語停止(23)、言語遅延(14)、運動(15)及び感覚(1)反応点(合計53)が得られ、術中MRI上にプロットされた反応点ログ情報を術前MRI及び標準脳MRIに変換することが可能であった。従来のビデオ記録だけでは不確定な刺激位置情報の同定や、brain shiftの判定に有用であった。反応点の画像変換精度については、脳表上で言語停止が得られた10症例に対して近隣脳溝を基準に計測を行い、術前MRIへは4.5±1.0 mm、さらに標準脳へは5.8±1.4 mmと算出された。標準脳から手術前の患者MRIへの変換も行うことで、術前MRIへの脳機能予測部位と実際の手術における機能部位との一致度を2例で検証できた。実際の覚醒下手術において、術中MRIを用いた反応点の予測を併用した未来予測手術の実装を目指す。覚醒下手術実施例は予想通りの実施数を確保出来ていることに加え、術中反応点のデジタル情報取得の自動化を進めているため、データ取得手技の不具合も解消されている。現在は術中MRI上に標準脳での反応部位を変換する作業の時間短縮を進めており、30分以内の作業を行うことが出来れば実際の手術での応用が可能となるため、そのための研究開発を継続している。

画像変換精度の再評価を3名に対して行ったが、2.7-6.5mmの誤差にとどまり、non-rigid registrationの手法での許容できる範囲と推定された。加えて、術中画像を用いた変換作業が標準化できるようにするためのシステムを構築し、機能情報をもった標準脳画像を患者の術中画像に40分程度で変換出来るようにし、その変換データを用いて脳機能予測を軸とした臨床(脳腫瘍摘出術)への応用にむけたシミュレーションを実装した。今後は、未来予測手術に向けた臨床研究を計画しつつ、他の施設への汎用性をもつソフトウェア構築を含め研究開発を応用させる予定である。患者の術前MRI上に術前機能予測部位を精度良く行いつつ、実際の手術での活用を本格化させる。1つの鍵となるのは術中MRIへの変換と手術室内での実装である。現在は変換の精度向上と時間短縮の2面の解決を図りつつ症例の蓄積を目指している。同時に標準脳を日本人特有の脳形状に変形させ、広く公開することでこの分野における研究推進を図りたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ローカルな雇用創出の可能性―ドイツにおける認可自治体モデルの事例―

ドイツにおける求職者基礎保障(SGBII)の実施主体は、自治体と労働エージェンシー(AA)の協同機関(ARGE、後にgEに改称)と、上限108の認可自治体とされている。本研究はこの認可自治体モデルに着目し、ローカルなレベルでの雇用政策・労働市場政策における成果、課題、財源保障システムを検証することを目的とした。認可自治体では、従来自治体が担ってきた公的扶助や青少年扶助での対人支援の経験と、地域内の雇用者団体や各種社会的企業との連携の下に、就労阻害要因を持つ人々に対する社会包摂的な雇用創出・就労支援に成功している。しかし一方で、その財源保障をめぐって連邦政府との軋轢も多いことが明らかになった。労働市場政策は従来一般に中央政府レベルの役割と考えられてきた。しかし労働市場において不利な条件を抱え、それゆえに長期失業に陥るリスクの高い人々への支援は、社会包摂的な手法とスキルを以て行われる必要があるため、地方政府の役割にも注目する必要がある。本研究は、ドイツにおける長期失業者の社会生活・職業生活への統合施策である求職者基礎保障(SGBII)の実施主体をめぐる、連邦レベルと基礎自治体の間の事務・権限配分関係および費用負担配分関係を検討することを目的としている。すなわち、自治体と雇用エージェンシー(AA)が共同設立する「協同機関」(gE)と、認可自治体が単独でこの業務を実施する場合との二つの実施主体モデルである。本研究はこの二つのモデルをめぐる制度設計のあり方とそれをめぐる議論、両モデルのパフォーマンスの相違を検討するものである。2014年度は以下の三点で調査研究を進めた。第一に、連邦が公開する詳細な統計を用いて両モデルの比較を行った。その結果、認可自治体モデルにおいては斡旋阻害要因を持つ長期失業者に対する支援措置を相対的に多く活用していることが明らかになった。第二に、資料・文献調査を通じて先行研究や政策動向の分析を行った。ドイツ国内のみならず、特にEU圏内においてはドイツと同様の政府間行財政関係がひとつの焦点となっていることが明らかになった。第三に、現地調査として、認可自治体モデルを推進しているドイツ郡会議、認可自治体とgEとの比較研究を行う研究者と意見交換を行ったほか、複数のジョブセンターでのインタビューを行った。斡旋阻害要因をもつ長期失業者の自立支援施策の優位性が徐々に自治体の間に浸透してきている状況が観察された。労働市場政策は従来中央政府レベルの役割と考えられてきた。2015年度は以下の点で調査研究を進めた。第一に、2015年8月末から9月初にかけて現地調査を実施し、現地の実施機関、自治体中央団体、連邦機関、研究者等を訪問し、インタビューを行った。特に認可自治体としてヴッパータール市での現地調査では、この間の実施体制改革の下で認可自治体の制度運用上の裁量が拡大したことが実感できた。他方でgEモデルにおいても、若者向け支援の分野横断的なプロジェクトが行われていることも判明した。なお、この調査の折、シリアからの大量の難民がドイツに流入する状況が報じられた。その多くが今後SGBIIの対象に移行することが予想され、現地の実施機関でもその対応に向けた動きがあることがわかった。第二に、これまでの調査研究を逐次論文等にまとめる作業をすすめた。結果的に、単著という形で出版にこぎつけることができ、05年のハルツ改革の開始時にさかのぼった事実経過を再整理するとともに、この制度が自治体財政に与えた影響を総括的にとらえることができた。これまでの研究成果を、単著(武田公子『ドイツ・ハルツ改革における行財政関係ー地域雇用政策の可能性ー』法律文化社、2016年)として出版することができた。本来、当該助成期間終了までにまとめる予定であったが、ハルツ改革実施から10年という区切りであること、次項で詳述するように、大量の難民流入を背景に、求職者基礎保障は別次元の局面に向かう可能性があることを背景に、出版を急いだ。同書では、自治体が単独で(連邦雇用エージェンシーとは独立して)求職者基礎保障の実施主体となる「認可自治体モデル」に焦点を当てたが、このことには次の諸点が明らかにされた。第一に、同モデルの選択は、地域の貧困問題に対して、雇用・福祉・保健・教育・都市計画等、自治体がもつ他分野にわたる行政資源やネットワークを相互に連携させて立ち向かうという都市の戦略でもあるということである。第二に、基礎自治体という住民に最も身近な行政主体に求職者基礎保障の権限と裁量を持たせることにより、このモデルは一定の成果をもたらしていることである。第三に、他方で全国的な労働行政の標準化を意図する連邦機関と認可自治体モデルの間にはしばしば軋轢が生じていたものの、連邦憲法裁判所判決とそれを受けての連邦政府の改革とによって、問題は徐々に解決されてきているということである。