hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多チャンネル表面筋電図法を用いた神経筋系の適応機序の評価

筋力トレーニングにともなう神経筋系の適応を定量的に評価する事を目的とした.本研究では,多チャンネル表面筋電図法という新たな手法を用いて,単一筋内における活動電位の分布パターンから運動単位(神経筋系の最小単位,運動神経細胞からその支配下にある筋線維群の総称)の動員様式を推測した.男子学生10名が6週間にわたって週3回の筋力トレーニングを実施した.6週間後,筋力および単一筋内全体の活動電位は増大したが,活動電位の分布パターンは変化しなかった.この結果から,筋力トレーニングによって運動単位の動員様式は変化しないことが示唆された.筋力トレーニングにともなう神経筋系の適応を定量的に評価する事を目的とした.本研究では,多チャンネル表面筋電図法という新たな手法を用いて,単一筋内における活動電位の分布パターンから運動単位(神経筋系の最小単位,運動神経細胞からその支配下にある筋線維群の総称)の動員様式を推測した.男子学生10名が6週間にわたって週3回の筋力トレーニングを実施した.6週間後,筋力および単一筋内全体の活動電位は増大したが,活動電位の分布パターンは変化しなかった.この結果から,筋力トレーニングによって運動単位の動員様式は変化しないことが示唆された.研究代表者らは近年,多チャンネル表面筋電図法という新たな測定技術を用いることによって,従来の表面筋電図法では検出が難しかった神経筋系における生理学的応答を評価する研究を進めている.本研究課題では,これまで十分に検討がなされていなかった筋力発揮における神経的要因についてトレーニングや脱トレーニングに対する適応を定量的に評価することを試みている.平成24年度は,平成25年度に実施予定のトレーニングと脱トレーニングを用いた介入実験に先立って,多チャンネル表面筋電図法を用いた基礎データの収集およびそれらの成果発表を行った.実施した実験から測定環境の統制方法,測定値の個人間差や筋間差などに関する所見が得られた.また,神経筋系における変性が生じるとされている2型糖尿病患者を対象として得られた多チャンネル表面筋電図のデータから本課題で用いる手法が神経筋系の長期的な適応を検出しうるものであることを見出した(Watanabe et al. Diabetes Res Clin Pract, 2012; Watanabe et al. Muscle & Nerve in press a).さらに,大腿部の筋を対象とした研究では1つの筋であるにもかかわらず筋内で疲労が部位依存的に進行することも明らかにし,介入実験で用いる筋の選定に対して有益な知見を得ることができた(Watanabe et al. Muscle & Nerve, in press b).平成24年度に得られた成果を基に,平成25年度の介入実験を進める予定である.レジスタンス運動の介入および脱トレーニングが神経筋系の活動特性に及ぼす影響を,多チャンネル表面筋電図法を用いて評価した.肘関節屈曲筋群(上腕二頭筋)を対象としたレジスタンス運動(70%1RM, 12回3セット,週3回)を介入として,6週間実施した.介入は片腕のみに行う.介入2週間前,介入開始時,介入開始2,4,6週間後,介入終了4,8週間後に,等尺性膝関節伸展運動における最大随意筋力の測定を行い,運動中に多チャンネル表面筋電図法を用いて筋活動電位を記録した.多チャンネル表面筋電図の空間分布を定量化し,運動単位の動員パターンの変化を評価した.これらの測定に加え,形態的要因の変化も評価するため,超音波画像法を用いて上腕二頭筋の筋厚の測定を行った.以上の測定は,介入側及び非介入側の両腕でそれぞれ実施した.運動習慣のない男子大学生10名を対象としてこれらの実験を行った結果,トレーニング開始6週間後に最大随意筋力,筋全体の平均筋電図振幅が増加した.一方,多チャンネル表面筋電図の空間分布はトレーニングおよび脱トレーニング期間ともに変化が観察されなかった.この結果から,レジスタンス運動では運動単位の動員パターンは大きく変化しないということが示唆された.本実験で用いる多チャンネル表面筋電図法について基礎的な実験を進めてきたが,方法論的な観点から様々な新たな知見を得ることができている.平成25年度に実施予定の介入実験に対して十分な準備期間として研究活動が行えたと考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は本研究課題の主となる介入実験を実施する予定である.平成24年度の後半より,具体的な研究計画を詰めており,準備は順調に進んでいる.介入実験ではトレーニングや脱トレーニングに対する神経的要因の適応を検討することからトレーニング習慣の無い被験者を選定することに注意を払う.また,多チャンネル表面筋電図法によって得られるデータに影響を及ぼす要因を可能な限り統制し,本研究課題で焦点を当てている神経的要因の適応機序を抽出できるように努める.25年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい高エネルギーを密度型リチウム二次電池用正極としての五酸化バナジウムキセロゲル

五酸化バナジウムキセロゲルは高い電位を保ちながら可逆的にリチウム挿入・脱離を繰り返すことができるため高エネルギー密度型リチウム二次電池用正極材料として注目されているが,その基礎的物性に関する知見は充分に得られているとはいえない.本研究では五酸化バナジウムキセロゲルを重合温度(5°C,常温,60°C)及び重合時間等の条件を変化させて合成し,示差熱分析,熱天秤及び粉末X線回折などを用いて層間に含まれる水の量及び積み重なる層の厚み等について検討行い,更にそれらに電気化学的リチウム挿入を試みた.常温で五酸化バナジウムキセロゲルを合成した際には長時間重合させた場合のほうが,層間にファンデルワールス力によって弱く結合している水の量は少なくなり,層の厚みは増加する傾向が見られた.また,重合温度をかえた場合,温度が高いほど早く重合が進行し,層間に含まれる水の量は少なくなり,層の厚みは増加する傾向が見られた.また,積み重なる層の厚みは重合時間を長くしてもそれぞれの温度においてある値以上増加せず,その値は温度が高いほど大きくなる傾向が見られた.これらそれぞれの試料について電気化学的リチウム挿入を行った結果,重合が進行している試料ほど,すなわち層が厚く積み重なっているほどリチウム挿入量は増加することが明らかになった.これは層の積み重なりが増加することによって,キセロゲル中の全五酸化バナジウムに対するリチウムの収容に関与することのできる五酸化バナジウムの割合が増加するためであると考えられる.五酸化バナジウムキセロゲルは高い電位を保ちながら可逆的にリチウム挿入・脱離を繰り返すことができるため高エネルギー密度型リチウム二次電池用正極材料として注目されているが,その基礎的物性に関する知見は充分に得られているとはいえない.本研究では五酸化バナジウムキセロゲルを重合温度(5°C,常温,60°C)及び重合時間等の条件を変化させて合成し,示差熱分析,熱天秤及び粉末X線回折などを用いて層間に含まれる水の量及び積み重なる層の厚み等について検討行い,更にそれらに電気化学的リチウム挿入を試みた.常温で五酸化バナジウムキセロゲルを合成した際には長時間重合させた場合のほうが,層間にファンデルワールス力によって弱く結合している水の量は少なくなり,層の厚みは増加する傾向が見られた.また,重合温度をかえた場合,温度が高いほど早く重合が進行し,層間に含まれる水の量は少なくなり,層の厚みは増加する傾向が見られた.また,積み重なる層の厚みは重合時間を長くしてもそれぞれの温度においてある値以上増加せず,その値は温度が高いほど大きくなる傾向が見られた.これらそれぞれの試料について電気化学的リチウム挿入を行った結果,重合が進行している試料ほど,すなわち層が厚く積み重なっているほどリチウム挿入量は増加することが明らかになった.これは層の積み重なりが増加することによって,キセロゲル中の全五酸化バナジウムに対するリチウムの収容に関与することのできる五酸化バナジウムの割合が増加するためであると考えられる.
マルチプルアクション型電動車椅子の開発による下肢障害者の運動実感に関する研究

この研究は、下肢障害者の移動や運動を支援する、より高度な福祉機器の開発を行うための一連の研究の一部として取り組んだものである。従来の下肢障害者用の移動機器のデザイン研究は、主に身体的な機能障害を補完するという機能主義的な方法論によって開発されてきた。このような基礎的かつ着実な研究の蓄積は無論重要ではあるが、それに加えて、障害者の移動や運動の質をより高めるために、健常者の運動実感に着目し、運動実感を生む種々のエレメントを感性工学的な側面から抽出し、その結果を車椅子などの移動機器の開発に応用しようとした。この研究は、大きく3つの研究テーマからなっている。すなわち、1)「運動実感」を生むエレメントの抽出、2)横移動、上下移動、ハンズフリーなどの新しい動きを実現できる仮説的デバイス(「マルチブルアクション型車椅子」と呼ぶ)の製作、3)マルチブルアクション型車椅子と4種類の既存車椅子及び健常歩行との動きやフィーリングの違いについての比較検証。動きやフィーリングの違いを検証するためには、3次元測定装置による測定・解析及びプロトコール・データの収集・解析をおこなった。この研究から、運動軌跡、加速度、また人の感じかたなどについて、それぞれに顕著な違いがあることが発見できた。その結果から、高い運動実感を生む移動機器には、スムーズで滑らかな動きと、キビキビと小回りのきく動き、そして残存能力である上肢の動きを最大限に生かす機能が必要であることがわかった。この研究は、多様な動きができるマルチプルアクション型車椅子(健常者に近い運動実感を得られる車椅子)の試作を行い、健常者、通常の車椅子、マルチプルアクション型車椅子における運動実感の違いを計測・分析することにより、健常者に近い運動実感が得られる移動用福祉機器の開発に生かそうとするものである。本年度は、全方位移動ができるオムニ・ホイールによる駆動デバイスと上下移動ができるデバイスを組み合わせた車椅子を試作した。さらにジョイスティック・レバーの一部に上下移動をコントロールできるスイング型スイッチを組み込み、マルチプルな運動操作が行えるコントロール・レバーを試作した。尚、コントロールの最終的な方式については、両手が解放されるようなコントロール・システムを設計し、運動実感との相関性を検証したい。また、一般的なデスクワークの場を想定してセットを組み、2/3次元ビデオ動作解析システム「Frame-DIAS」を用いて、健常者、通常の車椅子及びマルチプルアクション型車椅子の動作特性における差異を計測している。同時に被験者に自由な発話をしてもらい、そのプロトコルからニュアンスを分析し、感性的側面からも運動実感を生む要素を特定しようとしている。以上の計画を通して、どのような要素が運動実感の創出に寄与しているのかを明らかにし、よりよい福祉機器のデザイン・開発に反映させたい。この研究は、下肢障害者の移動や運動を支援する、より高度な福祉機器の開発を行うための一連の研究の一部である。このような基礎的かつ着実な研究の蓄積はもちろん重要ではあるが、障害者の移動や運動の質をより向上されるためには、健常者の運動実感への着目と機器への応用など、感性的な側面からの研究も必要である。この研究は、3つの研究テーマからなっている。すなわち、1)人間が持つ「運動実感」とは、どういうものなのか、2)横移動、上下移動、ハンズフリーなどの新しい動きを実現できる仮説的デバイス(「マルチプルアクション型車椅子」と呼ぶ)の制作、3)マルチプルアクション型車椅子と4種類の既存車椅子及び健常歩行との動きやフィーリングの違いについての比較検証。この動きやフィーリングの違いを検証するために、3次元測定装置による測定及びプロトコール・データの収集・解析を行った。この研究から、運動軌跡、加速度、また人の感じかたなどについて、顕著な違いがあることが発見できた。その結果から、高い運動実感を生む移動機器には、スムーズで滑らかな動きと、キビキビと小回りのきく動き、そして残存能力である上肢の動きを最大限に生かす機能が必要であることが考えられた。
クロイツフェルト・ヤコブ病特異蛋白の微量定量法の確立

クロイツフェルト・ヤコブ病(以下CJDと略す)は原因不明の伝染性疾患で,脳に海綿状脳症をひきおこすスロ-ウィルス疾患と考えられている。CJDの原因物質の1つとしてアミロイド蛋白(プリオン蛋白)が提唱されており,我々を中心にクル斑がプリオン蛋白より構成されることを免疫学的に報告してきた。まず,このプリオン蛋白の微量定量法を確立するため,免疫反応性を高め,しかも感染力価を消失させる処理法を検討した。検討した処理法の中で,最も有効であったのは1%SDS存在下の熱処理であった。SDS存在下での免疫反応の測定のため,我々は定量的Western blot法を確立した。本法により,300pg以上のプリオン蛋白を定量可能とし,プリオン蛋白の各種臓器での分布と濃度を明らかとした。またマウスで分離したCJD株2種を用いて,感染力価とプリオン蛋白濃度を検討すると,両者は正の相関関係を示し,各臓器分布でのプリオン蛋白濃度と,各臓器の感染力価にも相関関係が認められた。また,微量定量法の確立に必要な精製したプリオン蛋白を用いて,アミノ酸配列の決定を行った。クル斑を構成している蛋白を純化精製したところ,免疫組識学的な間接証明だけでなく,蛋白化学的にもクル斑はプリオン蛋白より構成されていることを明らかとした。さらにクル斑形成に関与するプリオン蛋白はN末端より102番目のプロリンがロイシンに置換した変異型プリオンがその主な構成分はであることを証明した。加えて,アミノ酸配列では同定できなかったプリオン蛋白のN末部分の抗体を新たに作製し、in situにて,N末のアミノ酸配列もまたアミロイド形成に関与していることを明らかとした。これらの結果は,研究発表として以下の論文にまとめた。クロイツフェルト・ヤコブ病(以下CJDと略す)は、原因不明の伝染性疾患で、脳に海綿状脳症をひきおこすスロ-ウィルス疾患と考えられている。CJDの原因物質の1つとしてアミロイド蛋白(プリオン蛋白)が提唱されており、我々を中心にCJDで出現するクル斑がプリオン蛋白より構成されることを報告してきた。このプリオン蛋白を定量するため、我々は、新たに高力価のプリオン蛋白抗体を作製し、免疫学的定量法を開発した。まず高純度に精製されたプリオン蛋白を得るため、昨年度報告した抽出法(Am.J.Pathol.131:435-443、1988)をより進め、電気泳動を行った後ゲルから蛋白を抽出し、さらにHPLCを用いて純化したものを精製プリオン蛋白として用いた。また、プリオン蛋白分画は高い感染性を同時に有するため、感染力価を消失させる目的で、SDS存在下で煮沸処理を行った。SDSの存在は、それ自身で免疫反応を阻害するため、測定法にはまずWestern blot法を用いて、余分のSDSを試料から除いた。Western blotは、順に希釈した試料を電気泳動し、免疫反応により陽性所見の得られる最少組織重量よりプリオン蛋白濃度をもとめた。まず、精製プリオン蛋白を用いて、我々の実験系の感度を検討すると、最低300pgのプリオン蛋白が、1つの陽性反応バンドを得るために必要であることが明らかとなった。そこで、CJD感染マウスの各種臓器を用いて、プリオン蛋白濃度を調べた結果、大脳には30μg/g湿重量、脊髄3μg/g、脾臓3-10μg/g、リンパ節3μg/g、胸腺1μg/g、小腸0.3ー1μg/gと広くプリオン蛋白が分布していることが明らかとなった。今後さらに高感度のプリオン蛋白検出法を検討してゆく予定である。また、これらの結果は、研究発表として以下の論文にまとめた。

クロイツフェルト・ヤコブ病(以下CJDと略す)は,原因不明の伝染性疾患で,脳に海綿状脳症をひきおこすスロ-ウィルス疾患と考えられている。CJDの原因物質の1つとしてアミロイド蛋白(プリオン蛋白)が提唱されており,我々を中心にCJDで出現するクル斑がプリオン蛋白より構成されることを免疫学的に報告してきた。前年度はこのプリオン蛋白の微量定量法を確立し,300pg以上のプリオン蛋白を定量可能とした。本年度は,確立した定量法を用いて、福岡1株,2株というマウスでの継代株を用いて,プリオン蛋白定量,感染力価の測定,クル斑の出現頻度を検討した。プリオン蛋白の濃度と感染力価の強弱には正の相関関係をみとめ,福岡2株のマウス脳では、310倍のプリオン蛋白が多く含まれ,感染力価も10倍高く、クル斑の頻度も高いことを報告した。以上の結果は、プリオン蛋白と感染物質が非常に似たものであることを示唆するとともに,感染物質の株による差が存在していることも示しているといえよう。また,微量定量法の確立に必要な精製したプリオン蛋白を用いて,アミノ酸配列の決定も行った。クル斑を構成している蛋白を純化精製したところ、免疫組織学的な間接証明だけでなく,蛋白化学的にもクル斑はプリオン蛋白より構成されていることを明らかとした。さらにクル斑形成に関与するプリオン蛋白は、N末端より102番目のプロリンがロイシンに置換した変異型プリオンがその主な構成成分であることを証明した。加えて,アミノ酸配列では同定できなかったプリオン蛋白のN末部分の抗体を新たに作製し,in situにて,N末のアミノ酸配列もまたアミロイド形成に関与していることを明らかとした。これらの結果は,研究発表として以下の論文にまとめた。
小学校・中学校社会科における調査リテラシー育成のための教育プログラムの開発

小・中学校の教育における「調査リテラシー」の必要性を理解し,教員養成過程および現職教員の研修時に有効な教育課程の課題の整理と開発を構想した。社会科教科書等の内容,社会調査教育の実際,調査事例として使える調査報告の内容,授業分析の手法と学校教育現場での「調査リテラシー」の実際等の把握を進めた。社会調査教育の時間の確保,調査技法の習得,子ども達の社会認識発達への理解などが重要であることを理解した。研究目的および本年度の研究実施計画に基づき,以下の研究を行い成果を得た。1.小学校,中学校社会科における社会調査に関わる教育内容を把握するため,現行カリキュラムの各学年社会科および生活科教科書,さらにその基となる学習指導要領の内容を検討した。引き続き次年度にもこの作業を行う。2.大学等高等教育の場において,社会調査法の教育が如何に行われているかの一面を把握するため,市販されている社会調査法に関わる教科書,参考書の内容を検討した。データ収集(インタビュー,配票調査など),データ処理(統計分析,会話分析,内容分析など),報告作成にいたる一連の文献があり,量的調査に加え,質的調査に関する教育か進みつつあることがわかる。3.初等,中等教育いずれの段階でも,社会調査技法自体の学習には実際の調査試行が有用であると思われるが,調査対象の設定,調査事例の学習に向けた教育プログラムは充分とは言えない。事例教材の検討に資するため,社会学等の蓄積してきた「モノグラフ」のうち,近年のものについて内容の検討を始めた。4.社会科における「調べ学習」「探索学習」の実際をしるために行う予定の授業資料・分析に先立ち,社会科教育関連の全国学会(兵庫教育大学)に参加し,関連の報告検討に参加し議論の水準と方向性を確認した。5.本学教員養成課程を経て現在高校及び大学で社会科教育ないし社会科教員養成に関わっている方(計4人)と研究会をもち,教員養成課程における社会調査法教育の有用性,教育の現場における社会調査リテラシーの問題などについてお話を伺い議論した。6.今次研究に関わる研究機材としてコンピューターおよび統計ソフト(量的及び質的分析用)を購入し準備した。1.小学校,中学校社会科における社会調査に関わる教育内容を把握するため,現行カリキュラムの各学年社会科および生活科に関連する「指導書」等の内容を検討した。昨年度行った教科書・学習指導要領の内容の検討とあわせ,今後総合的に考察する。2.大学等高等教育の場において,社会調査法の教育が如何に行われているかの一面を把握するため,昨年度に引き続き,市販されている社会調査法に関わる教科書,参考書の内容を検討した。3.小学校,中学校社会科それぞれの段階での調査対象の設定,調査事例の学習に向けた教育プログラムの検討に資するため,社会学等の蓄積してきた「モノグラフ」のうち,近年のものについて,事例教材としての内容の検討を進めた。4.授業分析の手法を学ぶことを主眼に,上越教育大学教員(五十嵐素子氏)に専門的な知識の提供を受けた。また社会認識発達に関わる具体的な授業実践について,中等学校教員2人に報告を受け検討した(浅野由美氏および原田亜紀子氏)。5.小学校,中学校社会科それぞれの段階での社会調査教育には地域で活動する市民団体との連携が欠かせないとの視点から,3つの団体をとりあげ,それぞれの地域学習支援活動について資料収集を行い,実践報告を受けまた専門的な示唆をいただいた(浜松NPOネットワークセンター,京都まちづくりセンターおよび新潟NPO協会)。6.今次研究に関わる研究機材としてビデオカメラおよび周辺機材を購入し準備した。研究の主題に従い、今年度は以下のような研究を行った。1)現行カリキュラムの各学年社会科および生活科に関連する教科書等の内容を引き続き検討し、それぞれにおける社会調査に関わる教育内容を把握した。大学等高等教育の場における社会調査法の教育を把握するため、市販されている社会調査法に関わる教科書等の内容を検討した。社会学等の蓄積してきた「モノグラフ」のうち、近年のものについて事例教材としての内容の検討を進めた。2)社会科の授業では、何が社会的事実なのか、それをどう表現するのかといった、教員の考え方が問われる場面が少なくない。それは子どもたちの「問題」への気づきをどうとりあげ、調査学習につなげるのかの問題に関連する。社会調査法における調査技術自体とともに、得られた事実の評価や解釈が問題となることに通じている。「自己決定・個性化・体験学習」を基本とする「きのくに子どもの村学園」の教育においても、子どもの関心と気づき、それを学習に導く教師の観点は大切である。理科教育においても同様で、自然現象を言葉で表現し、生活に結び付ける局面で、私たちの持つ価値上が問題となる。子どもたちの探索型学習の成果への評価に関する問題は今後の研究に待つ部分が大きい。3)学校教員が子供たちのかかえる問題の背後に地域や家庭の問題群を見出すのは難しくない。

しかし地域や家庭また市民活動の社会的な課題を構造的に理解するには、社会への透徹した目や社会理解、また歴史的な内容も含めた学習を前提にした研究的態度を必要とする。この過程は社会調査そのものである。子どもたちの問題への実践的対応は「調査なくして実践なし」であり、教員が生徒理解や地域学習を正しく展開し実践していくには、社会調査への理解をさらに深める必要がある。
フッ素樹脂を用いたアクリル系粘着剤傾斜構造の開発とその粘着性評価

数十μmのアクリル系粘着剤ポリマー/フッ素コポリマーブレンド薄膜中において、表面偏析・傾斜構造が溶液キャストの非平衡状態で固定できることを見い出した。偏析現象については相溶系,傾斜構造は相分離系で発現することをFT-IR,XPSなどの表面分析法で確認し、更に電子顕微鏡による断面観察により立証した。特に傾斜構造形成因子として、表面張力,相溶性,溶媒蒸発速度が重要な役割を果たすことを、実験的に証明した。その応用として、基材のいらない粘着フィルムを作製できることを指摘した。さらに傾斜構造の制御がブレンド組成,熱処理,分散剤の添加により可能であり、各種相構造パターンの形成を明らかにした。1.非相溶系P(2EHA-AA-VAc)/P(VDF-HFA)(50/50)ブレンドについて、デプスプロファイルをXPS,FTIRにより作成した。(50/50)ブレンドのデプスプロファイルは、単純な傾斜構造ではなく、表面、底部から約10μmの深さでは組成の指数関数的な変化,中央部では平坦部が観察された。一方、(50/50)ブレンドの断面形態がTEMにより観察された。P(2EHA-AA-VAc)楕円粒子が観察され、その大きさは表面から底部にかけて増大した。また、底部には約0.5μmのP(2EHA-AA-VAc)層が観察され、表裏での粘着性の差異はこの層の存在によるものと推定した。また、TEM観察の結果は、デプスプロファイルの結果を裏付けるものと判断した。2.相溶系PEA/P(VDF-HFA)ブレンドで表面偏析が起こっているか否かをXPSにより調べた。この系は、融点以上でLCST型の相図を示すことが、クラウド点測定結果から見出された。一方、XPS測定結果から、この系は表面から約6-8μmまでの深さで表面偏析が起こっており、それ以上の深さでは表面組成とバルク組成が一致していることが確認された。PEA/P(VDF-HFA)相溶ブレンドにおける表面偏析は、成分間の表面張力差により形成されたものと判断した。相溶ブレンドの表面偏析の度合いは、非相溶ブレンドにおける表面偏析の度合いより小さかった。表面偏析の度合いは、相溶性によって大きく左右されるものと推測した。3.今後の課題は、PBA/P(VDF-HFA)ブレンドについて、相溶性,表面張力,密度などを調べ、表面偏析現象を解析することである。特にコンピュータを用いて、表面偏析やそのデプスプロファイルの定量化を試みる。本年度は、傾斜構造の形成に影響する諸因子について、理論的アプローチを目的に行った。傾斜構造は、アクリルポリマー/フッ素コポリマーブレンドが非相溶の系で形成された。断面モルフォロジーは、ブレンドフィルムの厚さに依存して変化することがわかった。したがって試料の作製条件(溶媒蒸発効率や溶媒蒸発速度)および相分離速度が傾斜構造形成に影響しているものと推測した。またアクリルポリマー/フッ素コポリマーブレンドで形成される傾斜構造は、THF溶液中における成分間の均一性により変化することも判明した。次に傾斜構造を示すブレンドの断面モルフォジ-を制御する試みを行った。アクリルコポリマー/フッ素コポリマーブレンドにシリカ微粒子を添加すると、その特徴的な傾斜構造が消失することが断面観察により確認された。傾斜構造に対するシリカ微粒子の添加効果が、粘着特性(剥離力,タック)に基づいて評価された。また、ポリアクリル酸エチル/フッ素コポリマーブレンドの表面張力が、接触角法及び状態方程式理論により見積もられた。ブレンド中の体積分率に対する表面張力の変化が、Kammerによって提案された相溶ブレンドの表面張力における熱力学的な理論によって計算された。この計算法を本系に適用することにより、表面偏析挙動を定性的に表現することに成功した。
ポストEFA教育政策立案に資する「正コーホート法」による修学実態の国際比較研究

「万人のための教育(Education for All: EFA)」において「初等教育の完全普及」が目標とされた1990年以来、国際機関等から初等教育の完全普及の達成に関する進捗報告が出されている。しかしながら、これらの報告は各国で集計された横断的データに基づいたマクロな情勢把握であり、個々人の修学実態を反映したものではない。そこで本研究は、就学前教育から中等教育課程までの個々人の修学実態を正コーホート法に従って分析することにより、個々人の修学実態とそれに対する学校・家庭・社会経済的要因および教育開発政策の影響を明らかにした。研究最終年度である2018年度は、ネパール、ミャンマー、カンボジアのアジア地域3カ国およびガーナ、ザンビアのアフリカ地域2カ国における現地調査を実施し、必要データを収集した。また、上記の国々以外の対象国(モンゴル、マラウイ、ウガンダ、ボリビア、ホンジュラス、エルサルバドル)も含め、収集してきたデータの入力作業の継続およびデータ分析を実施した。また、各国政府発行の国家教育戦略、関連教育報告書、国際機関発行の報告書等を収集し、教育開発政策や教育プロジェクトとのデータのつき合わせおよび分析を行った。国内外の学会や学術雑誌にて研究成果を報告後、最終的には本研究全体の研究成果を1冊の学術書『開発途上国で学ぶ子どもたちーマクロ政策に資するミクロな修学実態分析』にまとめ、出版するに至った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度である本年度は、ネパール、ミャンマー、ガーナ、マラウイ、ボリビアにおいて現地調査を実施した。当初対象国として設定したインドネシアに関しては、関係者との協議の結果、26年度における調査実施が困難となったため同じアジア地域の代替国としてネパールおよびミャンマーへと変更した。ネパールでは、2014年7月2日30日および9月2日25日の期間にダディン郡およびバクタプル郡において、公立小学校7校および私立小学校1校にて学校記録を収集し、計2254名分のデータベースの構築を行った。また、教育省発行の教育統計資料等、社会背景に関わる資料も収集した。ミャンマーでは、2015年1月4日12日の日程でフィージビリティ調査を実施し、現地協力者に対する本研究の先行事例をもとにした概要説明を行った。その結果、今後の本調査実施協力に関する快諾を得、対象地域および対象校の選定に関する協議を行うことができた。ネパール同様、新規対象国であるガーナでは、主な調査対象は初等教育として、現地調査を2014年6月11日8月1日、8月26日9月27日の期間にノーザン州にて行い、公立小学校4校、計561名分のデータベースを構築した。また、保護者や教員にインタビューを行い、近隣小学校間における転校およびその理由を検証するに至った。フェーズ1からの対象国であるマラウイおよびボリビアでは、対象教育段階を就学前教育および前期中等教育へと拡大を試みた。マラウイでは中部、南部の中等学校5校を対象にし、計199名分のデータベースを構築した。データ分析の結果、女性の方が妊娠や結婚により退学する事例が多いが、一方で子育てがある一定程度終了した後に「復学」する事例も多いことが判明した。ボリビアでは、2015年2月14日28日の日程で調査を行った。調査対象校はコチャバンバとラパスを合わせて、小学校6校、中等教育校3校であり、各校において学籍簿データを収集した。申請当初は、27年度の研究対象国としてインドネシア、ネパール、ミャンマー、マラウイを計画していたが、インドネシアに関しては、現地協力者の諸事情やビザ取得条件の厳格化等により、調査実施が困難となった。そこで、ネパール、トルコ、ミャンマー、マラウイにおいて現地調査を実施した。ネパールでは、計3回(2015年7月20日ー8月2日、11月30日ー12月10日、1月15日ー2月11日)の調査を、バクタプル郡、ダディン郡、シンドゥパルチョーク郡において実施した。バクタプル郡およびダディン郡では、公立学校8校および私立学校3校における学校記録の収集、2015年4月に同国において発生した大地震の被災状況確認調査を行い、1,307人分のデータベースを構築した。また、バクタプル郡では、昨年度収集・分析したデータをもとに家庭訪問を行い、退学者・留年者を取り巻く家庭背景や退学・留年に至る理由について調査を実施した。シンドゥパルチョーク郡では、事前調査として公立学校6校を訪問し、学校記録の有無を確認した。トルコでは、2015年7月17日ー19日において、ネパール大地震後に本研究の対象地域において緊急援助を実施したトルコ災害緊急救助団体であるGEAから現地の被災状況、復旧課題、治安情報等の収集を行った。ミャンマーでは、2015年8月24日ー9月14日に、ヤンゴン管区にある小学校3校、中学校1校、高校3校にて計約6万人分の子どもたちの学校記録を収集した。そして、対象小学校3校に入学した15,493人分のデータベースを構築した。マラウイでは、2016年1月4日ー13日にリロングウェ地区、ゾンバ地区、チラヅル地区の3地区において調査を実施した。2015年度の調査時に構築した修学状況を示すデータを基に、教員や保護者に聞き取り調査を実施した。調査対象地域の入替(順序変更・新規追加)はあったものの、各国における現地調査は問題なく遂行され、データ収集およびデータベース構築も完了しつつある。

特に、現地調査実施が容易ではないミャンマーにおいて、約6万人分の膨大な量のデータを収集することに成功したことは特筆すべきことである。また、国際開発学会、日本評価学会、第三世界の教育研究会等の学会において研究成果を発表した。バンクーバーにて開催されたComparative and International Education Society 2016では、グループセッションを設け、これまでの研究成果(ホンジュラス、ボリビア、マラウイ、ネパール、ミャンマー)を発表した。本年度は、当初に計画していたネパール、ミャンマー、ラオス、ウガンダに加え、ボリビア、カンボジア、ザンビアにおける現地調査を実施した。3カ国を追加できた理由として、1)ミャンマーの第二期現地調査について他の経費を使用することができ、3カ国へ予算を充てることが可能となったこと、2)事前調査を実施済みであった3カ国の現地調査における協力者を確保することができたことが挙げられる。ネパールでは、2016年7月24日ー8月11日にバクタプル郡に位置する対象校7校において学校記録の追加データを収集した。また、家庭訪問調査を実施し、子どもたちの家庭背景や転校理由等の情報を入手した。ミャンマーでは、ヤンゴン管区域で合計約2ヶ月間調査を実施し、対象校5校において学校記録データを追加で収集した。また、教員等に対してインタビュー調査を行い、子どもたちの家庭背景情報等を得た。ラオスでは、合計約6週間の調査を実施し、南部・中部・北部で合計10校分の学校記録データを収集した。また、教員等へのインタビュー調査より、子どもたちの民族特性等に関する情報も確認した。ウガンダでは、2017年2月6-17日に、東部のムバレ州と西部のマサカ州の小学校を各3校訪問した。各学校の基礎情報および学校記録データを収集し、児童の修学状況に関する情報を得ることができた。ボリビアでは、中退・退学理由の傾向を確認するために児童および家族へのインタビュー調査を実施し、34人分のデータを入手した。カンボジアでは、2016年8月3ー5日に、シェムリアップ州の中学校1校における学校記録の収集を実施し、2024人分のデータベースを構築した。ザンビアでは、2017年2月16日-3月1日に東部州において調査を実施した。8校の学校を訪問し、各学校の基礎情報や学校記録データを収集し、児童の修学状況に関する詳細情報(391人分)を得た。申請当初に計画していた対象国に加えて、ボリビア、カンボジア、ザンビアにおいて現地調査を実施することが可能となり、全対象国において円滑に現地調査を遂行することができた。特に、ザンビアでは短期間の調査であったにもかかわらず391人分の詳細データを収集することができた。さらに、本研究全体のこれまでの研究成果をまとめて書籍として出版するために、メンバー内にて会議を実施し、書籍の全体構想および各章の構想を完成させた。「万人のための教育(Education for All: EFA)」において「初等教育の完全普及」が目標とされた1990年以来、国際機関等から初等教育の完全普及の達成に関する進捗報告が出されている。しかしながら、これらの報告は各国で集計された横断的データに基づいたマクロな情勢把握であり、個々人の修学実態を反映したものではない。
減数分裂における細胞核・クロマチン構造の変換メカニズム

本研究では、減数分裂における細胞核およびクロマチン構造の変換メカニズムを明らかにするために、分裂酵母をモデルとして、減数分裂期への移行に伴っておこるクロマチンの核内配置や、減数分裂期特有のクロマチン局所構造を、イメージングと分子遺伝学的手法などを用いて解析をおこなっている。本年度は、まずクロマチンと核膜・核膜孔複合体との相互作用を解析するために、分裂酵母の核膜タンパク質Lem2とBqt4の相互作用に注目した。Lem2の局在が別の核膜タンパク質Bqt4に依存することを明らかにし、論文を発表した(Hirano et al., 2018)。また、進化的に離れた繊毛虫においてもLem2タンパク質を同定することに成功し、Lem2タンパク質の普遍的な重要性を示唆した(Iwamoto et al,, 2019)。さらに、ヒト核膜孔複合体のアセンブリーの仕組みについても論文を発表した(Sukriye et al., 2019)。次いで、非コードRNAとの相互作用を解析するために、非コードRNAが蓄積するクロマチン領域を特定した。また、この領域に非コードRNAを蓄積させるために必要なタンパク質を探索した。その結果、RNAプロセッシングに関わる普遍的なタンパク質を見いだした。さらに、染色体の特定領域に蓄積した非コードRNAが相同染色体の対合に寄与することが明らかになった。この成果は、論文として投稿準備中である。さらに、分裂酵母ゲノム約150箇所にlacOリピートを挿入しLacI-GFPで可視化した株を用いて、相同染色体の対合をゲノムワイドに解析することに成功した(未発表)。さらに、ヒストン修飾によるクロマチンの制御を解析するために、ヒストンH2A、H3、H4の変異体を作製し、減数分裂での染色体分離を解析し、染色体分離に異常を示す変異株を取得した。(1)クロマチンと核膜・核膜孔複合体との相互作用、(2)クロマチンと非コードRNAとの相互作用、(3)ヒストン修飾によるクロマチンの制御の3つの項目について、論文に至る成果を得ることができた(発表済または投稿中・投稿準備中)。また、相同染色体の対合をシミュレートする数理モデルを構築し、論文を発表した(Takao et al., 2019)。実験データに基づいた数理モデルを構築することで、領域に貢献できた。今後は、(1)核膜との相互作用、(2)非コードRNAとの相互作用、(3)ヒストン修飾、の3つの要素に絞り、これらがクロマチンを制御するメカニズムを解析する。(1)分裂酵母の核膜タンパク質Lem2の機能に影響を与える因子として、核膜タンパク質Bqt4およびERタンパク質Lnp1に注目し、これらの核膜タンパク質がゲノムの安定性に与える影響を研究する。(2)非コードRNAが相同染色体の対合に寄与する物理化学的な仕組みとして液相分離の可能性について検討する。(3)ヒストンH2A・H2Bの修飾が染色体分離に与える影響について解析し、ヒストンの変動が、DNA複製や相同染色体間の接着や分配などクロマチン機能にどのような影響を与えるか検証する。また、アセチル化ヒストンH4に対する結合タンパク質の生化学的な探索も並行して進める。

また、相同染色体の対合をシミュレートする数理モデルを構築し、論文を発表した(Takao et al., 2019)。実験データに基づいた数理モデルを構築することで、領域に貢献できた。今後は、(1)核膜との相互作用、(2)非コードRNAとの相互作用、(3)ヒストン修飾、の3つの要素に絞り、これらがクロマチンを制御するメカニズムを解析する。(1)分裂酵母の核膜タンパク質Lem2の機能に影響を与える因子として、核膜タンパク質Bqt4およびERタンパク質Lnp1に注目し、これらの核膜タンパク質がゲノムの安定性に与える影響を研究する。(2)非コードRNAが相同染色体の対合に寄与する物理化学的な仕組みとして液相分離の可能性について検討する。(3)ヒストンH2A・H2Bの修飾が染色体分離に与える影響について解析し、ヒストンの変動が、DNA複製や相同染色体間の接着や分配などクロマチン機能にどのような影響を与えるか検証する。また、アセチル化ヒストンH4に対する結合タンパク質の生化学的な探索も並行して進める。
ワイドバンド通信システムにおけるアナログ歪み補正に関する研究

近年,半導体技術の進歩によりデジタル信号処理技術は飛躍的に向上し,同技術に基づいたワイドバンド無線受信機のアナログ回路歪み補正技術は,費用対効果の高い解決策として,非常に注目されている.本研究では,直交周波数分割多重方式のダイレクトコンバージョン受信機に安価なアナログ部品を用いハードウェア価格を抑えると共に,ベースバンド受信DSPチップにより,I/Q不均衡等の回路歪みを補正する新たなブラインド手法を提案した。本研究の目的は,アナログ回路歪みである周波数選択性I/Q不均衡を,DSP技術により補正するものである.先ず,周波数選択性I/Q不均衡を時間領域で補正するために,特定の通信規格に依存しない,すなわち,パイロット信号を必要としないブラインド推定アルゴリズムを提案する.提案手法の有効性については,MATLAB数値シミュレーションで,既存のブラインド補正手法である単一複素数フィルタおよび複数複素数フィルタとの比較検討を行う.次に,FPGA評価ボード装置の基本的動作等の確認を行う.なお,動作確認実験には,I/Q不均衡補正の回路化を実施するものであるが,実現可能性の高いシステムを構築するには,数値実験により得られたモデルをより回路化に適したモデルに改良する必要がある.ここでは,数値実験を通して,回路規模縮小化を主目的としたシステム設計を行う.近年,半導体技術の進歩によりデジタル信号処理技術は飛躍的に向上し,同技術に基づいたワイドバンド無線受信機のアナログ回路歪み補正技術は,費用対効果の高い解決策として,非常に注目されている.本研究では,直交周波数分割多重方式のダイレクトコンバージョン受信機に安価なアナログ部品を用いハードウェア価格を抑えると共に,ベースバンド受信DSPチップにより,I/Q不均衡等の回路歪みを補正する新たなブラインド手法を提案した。本研究の目的は,アナログ回路歪みである周波数選択性I/Q不均衡を,DSP技術により補正するものである.先ず,周波数選択性I/Q不均衡を時間領域で補正するために,Qブランチに単一実数フィルタを有する数学モデルを提案し,提案した数学モデルの妥当性を,主要設備である高速計算機により明らかにした.次に,提案モデルにおいて,フィルタの補正係数の推定に対しては,受信側で既知信号であるパイロット信号を利用した手法の有効性を検証した.最後に,特定の通信規格に依存しない,すなわち,パイロット信号を必要としないブラインド推定アルゴリズムも提案した.なお,提案手法の有効性については,推定最小2乗誤差を理論分析することにより明らかにすると共に,Cramer-Rao boundと比較した.更に,補正後のイメージリジェクション率についても分析した.その際,MATLAB数値シミュレーションでは,統計量を得るために必要な信号サンブル数,係数推定に必要な計算量,イメージリジェクション率において,既存のブラインド補正手法である単一複素数フィルタおよび複数複素数フィルタとの比較検討も実施した.なお,その内容について国内及び国際学会で発表すると共に,関連学会誌にも投稿した.直交周波数分割多重方式は,地上波デジタルTV放送や無線LAN等の通信方式として実用化されると共に,最近では,次世代移動通信システムへの検討が積極的に押し進められている.また,高次変調,高符号化率の符号を併用することにより,更なる通信容量の向上を目指していることから,複雑に変調された信号を復調するには,受信システムのアナログ装置において,高精度なアナログ部品を使用する必要がある.このことが,受信端末機の回路規模を増大化させ,高電力消費・高価格化の要因になっている.一方,近年の半導体技術の進歩によりデジタル信号処理技術は飛躍的に向上し,同技術に基づいたワイドバンド無線受信機のアナログ歪み補正技術は,費用対効果の高い解決策として,非常に注目されている.すなわち,ダイレクトコンバージョン方式受信機に安価なアナログ部品を用い,ハードウェア価格を抑えると共に,ベースバンド受信DSPチップにより,直流オフセットおよびI/Q不均衡等の回路歪みを補正するアルゴリズムを開発することにある.本研究では,高速大容量ワイドバンド無線通信システムにおいて問題となる,アナログ回路歪みである周波数選択性I/Q不均衡をDSP技術により補正するものであるが,その有効性の検証については,計算機シミュレーションおよびFPGA(Field Programmable Gate Array)を用いた回路設計により検証している.工学平成26年度においては,FPGAを想定して回路設計を行い,試作システムを製作すると共に,試作システムの動作を検証する.先ず,FPGAは真理値表に対応するLUT(Look Up Table)と呼ばれる素子が,マトリックス状に配列した構造となっているので,同構造に適した演算回路を設計する必要がある.従って,上記の観点に立った,I/Q不均衡補正の回路設計を行う.最後に,実際にFPGAを用いて回路を試作すると共に,同システムに対する回路規模及び動作速度等を検証する.なお,これらの実験の遂行に関しては,4名の大学院学生を実験補助として活用する.平成25年度においては,2名の大学院学生を実験補助として活用することにより,FPGA評価ボード装置の基本的動作等の確認を行う.なお,動作確認実験には,I/Q不均衡補正の回路化を実施するものであるが,実現可能性の高いシステムを構築するには,数値実験により得られたモデルを,より回路化に適したモデルに改良する必要がある.ここでは,数値実験を通して,回路規模縮小化を主目的としたシステム設計を行う.なお,これらの実験の遂行には,2名の大学院学生を実験補助として活用する.平成26年度においては,FPGAを想定して回路設計を行い,試作システムを製作すると共に,試作システムの動作を検証する.先ず,FPGAは真理値表に対応するLUT(Look Up Table)と呼ばれる素子が,マトリックス状に配列した構造となっているので,同構造に適した演算回路を設計する必要がある.従って,上記の観点に立った,I/Q不均衡補正の回路設計を行う.

最後に,実際にFPGAを用いて回路を試作すると共に,同システムに対する回路規模及び動作速度等を検証する.なお,これらの実験の遂行に関しては,2名の大学院学生を実験補助として活用する.FPGA評価ボードの実験に際し,予想以上の時間を要した.当初計画の大学院学生2名を,更に2名を追加し,4名の大学院学生を実験補助として活用する.「該当なし」
高速有機化合物分子の表面電離法をイオン源とするガスクロマトグラフ質量分析計の試作研究

高速有機化合物分子の表面電離法(HSI ; Hyperthermal Surface Ionization)をキャピラリーガスクロマトグラフ/質量分析計(GC/MS)のイオン源に組み込んだ全く新しい装置を試作した。この報告書は、この試作研究に関するものである。まず、種々のパラメータがどのように実験結果に影響を及ぼしているのかを明らかにするために、イオン化機構を検討した。研究論文(1)と(2)は、この機構に関するものである。研究論文(1)では、正イオン化の生成効率と分子の運動エネルギー(Ek)との関係を考察し、Ekの内、分子のイオン化に有効に用いられるものの割合をγ-factorと名づけた。γ-factorを推定する方法としてイオン化効率の、(i)EK依存法、(ii)1/Ts依存法(Tsは固体表面温度)、を提案し、二方法で推定された値が良く一致することを示した。この結果、(i)EKの一部イオン化に有効である事、(ii)γの値が分子により大きく変化する事、(iii)イオン化エネルギー(IE)と固体表面の仕事関数(φ)のエネルギーギャップを埋めるのにEkが用いられると考えられる事、等を明らかにした。研究論文(2)では、分子と固体表面との衝突過程においてEkが分子の振動励起に用いられる割合を推定する方法を提案し、その推定結果を報告した。その結果、(i)EKの一部が振動励起に有効であるがその変換割合は30%にも達する事、(ii)推定したγ-factorの23%と併せてEkの50%以上もの高い割合が分子の内部エネルギーに変換している事、(iii)固体表面の熱エネルギーが分子の振動励起に寄与する確率は低く、これはHSIの"impulsive"な機構と矛盾しない事、等を明らかにした。著者(3)は有機化合物の表面電離に関する最近の成果を総説した。ここでは、(i)関連する基本原理、(ii)装置、(iii)応答特性と操作性、(iv)応用例、等を含んで主としてガストロマトグラフ検出器に関して総説した。当初の研究計画の中で予定していた、負イオンHSIのGC/MSへの応用に関する部分が本報告書をまとめる段階で間に合わなかった。負イオンモードのシステムは完成していて、測定値が出始めているが、今後の研究論文の提出にゆだねる。平成9年度における研究の進捗状況は以下の通り。(1)主要設備:学内の機種選定委員会の審議を経て、以下の質量分析計を購入した。(平成9年9月末)島津製作所(株)ガスクロマトグラフ質量分析計GCMS-QP5050A形、質量範囲m/z10900、大容量ターボ分子ポンプ151L/sec及び、負イオンCIイオン源が付属している。(2)装置の改造:超音速ノズルビーム法を用いた測定が可能なように質量分析計の改造を行った。(1)イオン源のイオン光学的検討(藤井)。(2)インターフェース部排気系の検討と設計及び改造部品(プリント基板を含む^*)の製造(永柳)。(3)改造部品のセットアップ、排気系の操作・点検(岸)。(^*

島津製作所(株)GCMS-QP5050Aはパソコンによる自動制御運転を行う装置であるため、改造に伴い、別注のプリント基板を装着する必要があった。これは当初計画していなかった。)(3)改造した装置を用いて、以下の成果が得られた。(1)入射分子の並進運動エネルギーの内、イオン化のエネルギーに有効に用いられるものの割合の測定。我々は、この割合に"γ-factor"という名前を付けて投稿した。(J.Chem.Phys.,1998)(2)入射分子の並進運動エネルギーの内、イオンの内部エネルギー変換される割合の測定。酸化レニウム(ReO_2)表面上で分子のイオン化と同時に分子内部にエネルギーが蓄積されるが、その並進運動エネルギーに対する割合が30%程度に達することを見出した。(投稿中)平成10年度における研究実績の概要は以下の通り。(I)生成イオンの内部エネルギー分布:通常の熱運動エネルギーより高速に加速された分子(数eV)が固体表面と衝突すると、運動エネルギーは分子のイオン化エネルギーに変換してイオン化が行われると同時に、分子の内部エネルギーにも変換して分子イオンの解離が起こる。この結果、質量スペクトルでは、各種のフラグメントイオンとして観測される。各フラグメントイオンを生ずるに必要なしきい値エネルギーと、フラグメントイオン強度の分布から分子イオンに蓄積された内部エネルギーの大きさと分布が推定できる。本年度これについて検討し、内部エネルギー分布推定手法として確立した。実際に、鉄ペンタカルボニル(Fe(CO)_5)を試料として、測定を行った結果、(1)運動エネルギーの30%も内部エネルギーに変換する事、(2)内部エネルギー分布の幅は1l.5eV程度で、非常に狭い事、(3)固体表面の熱エネルギーから内部エネルギーへの寄与は小さい事、を明らかにした。(2)高速分子の負イオンの表面電離質量スペクトル:本年度設備備品費(40万円)により、負イオン化学イオン化イオン源を購入し、購入先企業(島津製作所(株))からこのイオン源用の電源を借用して負イオンモードの測定が可能となった。(電源代(40万円)は、来年度の本科研費(継続)で支払う予定。)負イオン化学イオン化イオン源を表面電離測定用に改造し、(Ca,Sr,Ba)CO_3/Wを固体表面として負イオン表面電離質量スペクトルの測定を開始した。試料有機分子として、アセチル誘導体(CH_3COX;X=H,Cl,OH,CH_3,C_6H_6)を用いている.(3)超音速分子線法を試料導入系とする電子衝撃質量スペクトル(SMB/EI):超音速分子線中では試料分子の振動運動の温度は断熱冷却により数K数十Kとなるため、電子衝撃を受けた際、通常の熱運動分子に比較して解離反応が起こりにくい。これを利用すると、熱不安定化合物の質量スペクトルにおける分子イオンピークの相対強度を高めることが出来る。ステアリン酸メチル(CH_3(CH_2)_<16>COOCH_3=298)を試料として、この測定を行い分子イオンピーク(m/z298)がこの方法で増大する事を確認した。この測定法における最適操作条件の選定等を来年度継続する。当研究計画最終年度における研究の実施状況は以下の通りである。
『赤と黒』の創作とジャーナリズム

本研究は,長編小説『赤と黒』の創作と当時のジャーナリズムの関係について検証することを目的としている。「法廷新報」で報じられたベルテ事件とラファルグ事件という現実の出来事からスタンダールが小説を着想したことはつとに知られている。しかしながら執筆中もしばしば彼は,偶然目にした新聞の記事からも挿話のアイデアをえていたのであり,我々は当該時期の主要な新聞のマイクロフィルムを入手し,そうした着想源の調査をおこなった。こうしてつきとめた記事の日付や作家の創作メモなどにもとづき,小説第1部・第18章の制作過程を中心に検証をおこない,きわめて意義のある以下の知見を得ることができた。(1)印刷所への原稿提出の時期および方法については,4月末ないしは5月初め以降,順々に清書原稿が渡された。(2)著者校正は初稿のみであった。(3)新聞記事に想をえたスタンダールがテクストに宗教的かっ象徴的な要素を加えたのは,第1部の校正作業期間(1830年5月初旬から6月中旬まで)であった。我々はまた,『赤と黒』と制作時期の重なる2つの作品の考察もおこなった。『ヴァニナ・ヴァニニ』についてはジャーナリズムとの関連からその成立過程を検証し,『ミーナ・ド・ヴァンゲル』にかんしては草稿メモの調査を試みた。その結果,これらの考証をつうじて『赤と黒』の創作過程を解き明かす手がかりを導きだせた。本プロジェクトの総括,今後の課題および研究の展望については,冊子体の研究成果報告書にまとめている。当初の計画どおり,初年度の研究作業は『赤と黒』の制作時期にあたる1830年の新聞・文芸誌に関して具体的な実態調査をおこなうための基礎資料の収集,およびその分析が中心となった。まず,当該時期の新聞に関する予備的な書誌を作成し,これにもとづき主要13紙をマイクロフィルムにて入手した。また同時期の文芸誌に関しては,図書館の相互利用や国内の大学図書館(南山大学,西南学院大学など)を通じて,必要な資料や文献を複写・収集した。国内で購入・参照とも不可能な文献や資料の閲覧・筆写のためにフランスで約1カ月弱の期間,現地調査をおこなった。主要な訪問機関は,パリ国立図書館およびグルノーブル市立図書館の2カ所であり,当該時期の地方紙の閲覧をはじめ,同時期の他の作品の草稿調査もおこない,『赤と黒』の創作にかかわる重要な知見を得ることができた。これらの成果を論文にまとめ,九州大学フランス語フランス文学研究会『ステラ』第24号(2005年12月発行)誌上にて公表した。本年度の研究作業は,『赤と黒』の着想から草稿執筆の時期にあたる1829年の新聞・文芸誌の実態調査を行った。まず基礎資料の収集としては,1829年に発行されたフランスの主要新聞7紙のマイクロフィルム,および同年に刊行された文芸誌「ルヴュ・ド・パリ」誌のマイクロフィルムを入手した。ついで,フランスでの現地調査では,国立図書館,アルスナル図書館,グルノーブル市立図書館において関連文献・資料の調査を行い,スタンダールの未刊草稿をはじめとする貴重な一次資料をデジタル・データ,複写等の形で収集した。これらの資料の分析にもとづき,1829年における作家の執筆活動を厳密に検証した結果,1829年12月に発表された短編小説『ヴァニナ・ヴァニニ』の成立過程について定説をくつがえす実証的な知見をえた。同短編は『赤と黒』と制作時期が重なるだけでなく,その女主人公は後者のヒロインの原型と見なされてきたように,『赤と黒』の創作と密接な関係がある重要な作品である。このたびの考察によって,通説とは反対に,『赤と黒』における女主人公像の造型のほうが短編の執筆に先行し,制作の方向を決定づけた蓋然性を明らかにした。