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神経系の発達とニュ-ロン・グリアの相互作用ー細胞間物質の関与

神経系の発達にはニユ-ロン・グリアの相互作用が不可欠であるが、その物質的背景は必ずしも明らかでない。プロテオグリカン(PG)も神経系の発達に欠くことのできない物質であり、PGの異常をおこす疾患はしばしば精神遅滞を伴う。しかしながら、神経系のPGに関する知見はきわめて少ない。そこで、私達は、1)神経細胞の産生するPGの解析、2)神経細胞のPGの分化に伴う変化、3)グリア細胞の産生するPGの神経細胞に対する影響をPC12細胞、脳のコンドロイチン硫酸(CS)PGを用いて検索した。1 PC12細胞の分化型、未分化型細胞のいずれもが、ヘパラン硫酸(HS)PGとCSPGを産生していた。2神経成長因子でPC12細胞が分化すると、細胞結合性のPGの含量、合成量が増加した。分化型細胞では、HSPGのコアプロテイン(61K)に51Kがあらたに検出された。HSの分子サイズは10Kと、未分化型細胞の12Kに比べ小さく、Nー結合性の硫酸基をもつHSが増加していた。これらの変化は、突起形成に先立って観察され、分化型細胞の産生するHSPGの性質は、扁平な形態のPC12D細胞の産生するそれとよく一致していた。したがって、HSPGの変化は、PC12細胞と基質との接着に関連が深いと考えられた。3培養液に放出されるCSPGは、分子サイズ、硫酸化の程度の異なる4種類が検出されたが、これらのうち、硫酸化の程度のもっとも高いコンドロイチン硫酸PG含量が、突起形成とともに増加した。4脳由来のCSPGのコアプテインが、PC12D細胞の増殖、神経突起形成を阻害することが明らかとなった。PGはこれまで神経系の構造物質であると考えられていたが、PGに、神経細胞の増殖、分化といったもっと積極的な生理作用があることが明らかとなった。神経系の発達にはニューロン・グリアの相互作用が不可欠であるが、その物質的背景は必ずしも明らかではない。プロテオグリカンも神経系の発達に重要と考えられているが、神経系のプロテオグリカンに関する知見は少なく、神経細胞・グリア細胞のおのおのが産生するプロテオグリカンの性質すら明らかでない。本年度は神経細胞の分化に伴うプロテオグリカンのうち、糖鎖部分であるグリコサミノグリカンの量的、質的変化について調べた。神経細胞として、神経成長因子(NGF)に反応して神経様突起を伸長する末梢神経細胞のモデル細胞、PC12フェオクロモサイトーマ(PC12)細胞を用いた。1.PC12細胞は通常丸い形をしているが、NGFの添加により偏平な形になる。培養3日目ではまだ突起を持たないが、4月頃から徐々に突起を伸長し、9日頃には長い突起を形成するようになる。そこで培養3日、6日、9日でグリコサミノグリカンを解析した。2.細胞層からヘパラン硫酸(HS)、コンドロイチン硫酸(CS)、培養液からCSが検出された。3.HS,CSの細胞層の含量および合成量はNGFで処理した培養3日目の細胞で高く、培養液中に放出されるCSも3日目ですでに増加していた。4.培養3日で観察されるHS、CSの増加は、HS、CSの合成活性の上昇によることが示唆された。5.NGFによりHSのN-結合性硫酸が増加することが明らかになり、HSの構造変化が推察された。一方、CSは現在の解析法による限りNGFによる変化は認められなかった。以上、PC12細胞のグリコサミノグリカンの量的、質的変化は突起形成過程の初期段階に観察されることが明らかとなった。

次にプロテオグリカンとしての性質を明らかにしていく予定である。神経系の発達にはニュ-ロン・グリアの相互作用が不可欠であるが、その物質的背景は必ずしも明らかでない。プロテオグリカン(PG)も神経系の発達に欠くことのできない物質であり、PGの異常をおこす疾患はしばしば精神遅滞を伴う。しかしながら、神経系のPGに関する研究は少なく、神経細胞・グリア細胞の産生するPGの性質は全くわかっていない。また、PGの神経組織における生理作用も明らかではない。昨年度は、神経細胞のモデル細胞、PC12細胞を用い、神経成長因子(NGF)による分化に伴うPGの変化のうち、糖鎖部分であるグリコサミノグリカンの量的、質的変化の解析を行ない、突起形成に先立って、ヘパラン硫酸(HS)の量的増加と構造変化がおこることを明らかにした。今年度は、NGFによるPC12細胞の分化に伴うPGの構造変化と脳のコンドロイチン硫酸(CS)PGのPC12細胞に対する作用について調べた。その結果、下記のことが明らかになった。1 PC12細胞の細胞層のHSPGの全体としてのサイズはNGFによって変化しないが、HSのサイズはNGF存在下で、非存在下に比べ小さかった。一方、CSPG、CSのサイズはNGF存在下で、非存在下より大きかった。これらの変化は培養3日目にすでに観察され、神経突起形成に先立って起こることが明らかになった。2培養液のPGのほとんどはCSPGであるが、全体のサイズまたは硫酸化の程度の異なる4種類が存在すると推定された。これらのCSPGのNGFによる量的変化はみられたが、構造的変化は少なかった。コアプロテインの解析がまだなされていないので、CSPGの種類についてはこれらの結果を総合して考える必要がある。3脳のCSPGは、PC12細胞の細胞増殖、NGFによる突起形成を阻害した。この阻害はPGのコアプロテイン部分で起こることも明らかとなった。プロテオグリカン(PG)も神経系の発達に欠くことのできない物質であり、PGの異常をおこす疾患は、しばしば精神遅滞を伴う。しかしながら、神経系のPGに関する知見は少ない。私達は、神経細胞のモデル細胞、PC12細胞を用い、神経成長因子によって誘発される細胞分化に伴うPGの変化を調べ、1)ヘパラン硫酸(HS)、コンドロイチン硫酸(CS)の量的増加とHSの構造変化が起きること、2)HSPG、HS、CSPG、CSの分子サイズに変化が起こること、3)これらの変化が突起形成に先立って起こることを明らかにした。また、脳のCSPGがPC12細胞の突起形成を阻害することも明らかにした。今年度は、1)PC12細胞の産生するPGのコアプロテインのサイズおよびNGFによる変化、2)脳のCSPGによるPC12細胞の増殖に対する作用について調べた。その結果、下記のことが明らかとなった。1未分化なPC12細胞では、細胞結合性のPGのコアプロテインが、HSPGで61K、CSPGで92Kであった。神経成長因子で分化した細胞では、51KのコアプロテインをもつHSPGがあらたに検出された。2.培養液に放出される4種類のGSPGのうち、全体のサイズがもっとも大きいCSPGのコアプロテインは105Kであり、その他のCSPGのコアプロテインは15ー17Kであった。
サファイアファイバーを導波路とする高周波超音波伝送技術の開発

主な研究経過は以下の通りである。平成15年度(1)サファイアファイバーの音響特性の解析と測定サファイアファイバー中を伝搬する超音波のポッシャマー・クリー波の伝搬特性を1200MHz帯において測定した。(2)振動子からサファイアファイバー及びファイバーから試料への超音波伝送方法の開発振動子から発生した超音波を,直径が100ミクロン程度の伝送線路に超音波を効率よく伝送するためには,放物面ミラーを利用することを検討した。平成16年度(1)高次モードによる50200MHz帯の超音波伝送、(2)パルス圧縮システムにおける信号処理の検討、(3)血管内超音波内視鏡用超音波モータの開発、等を行った。平成17年度および以降(1)パルス圧縮方式血管内超音波内視鏡システムの開発を行った。パルス圧縮法を導入することにより、高分解能、高S/NのメカニカルIVUSの送受システムを実現するために、送受信システムの構成を検討した。さらに、高精度診断を実現するハーモニックイメージングへの応用を目的として、ハーモニックパルス圧縮法と呼ぶ手法を提案した。(2)平成16年度から継続して超音波モータの動作解析、改良を行った。さらにこれを用いて超音波内視鏡の試作および画像化を行った。(3)平成15年度に開始したサファイアファイバー中を伝搬する100MHz帯超音波を用いる超音波顕微鏡の検討を行った。科学研究費補助金による研究は平成17年度で終了したものの、超小型化可能なコイル型ステータを用いる超音波モータの開発及びこれを用いた血管内超音波内視鏡システム、100MHz以上の周波数を用いる穿刺式超音波顕微鏡への応用を目的とした研究は、学内および学外の研究者と協力して継続している。(1)サファイアファイバー,中空サファイアファイバーの音響特性の測定サファイアファイバー中を伝搬するポッシャマー・クリー波の伝搬モードの解析と125MHz帯における分散特性の測定を行った。石英ファイバーと同様にL(0,1)モードの伝搬が確認できた。減衰定数は非常に小さく、長さ1m程度の試料では優位な差が得られなかった(守屋)。(2)振動子からサファイアファイバー及びファイバーから試料への超音波伝送方法の開発大口径の振動子からテーパ部を設けて直径200μmのファイバーへの変換を試みた。テーパ部としてはアルミナファイバーを用いた。実験は2.25MHzで行った(守屋)。(3)超音波顕微鏡への応用を想定した150MHz帯の変換方法生体内の組織診断を超音波顕微鏡で行うための基礎研究として、ファイバーによる150MHz帯の超音波伝送のシミユレーションを有限要素法シミュレータにより行った。十分なパワーの超音波伝送のために、大型の振動子から発生した超音波をミラーにより収束して、ポッシャマー・クリー波のL(0,3)モードの伝搬特性を調べた。回転放物面ミラーを用い、テーパ部から100μmのファイバーへの伝送を調べた。シミュレーション結果によると、テーパ部が十分小さい場合に伝搬特性が良好であることが分かった(田川・守屋)。(4)画像変換装置による医用データ収集アルミナファイバーよる超音波内視鏡画像化システム形成のために、泌尿器科領域におけるデータ収集を行い、画像変換装置を角いてDAICOM準拠画像とした(棚橋)。(1)振動子からファイバーへの超音波伝送方法の開発振動子から発生した超音波を,直径が100ミクロン程度の伝送線路に超音波を効率よく伝送するためには,アルミナブロックを用いて収束し、さらにサファイアファイバーと音響特性が近似しているテーパ状アルミナファイバーへ伝送する方法を検討した。(2)コイル状音響

導波路中を伝搬する超音波の伝搬特性の解析と測定本研究テーマに関連して今年度新たに音響導波路中を伝搬する屈曲波を用いた超小型超音波モータを考案した。このモータの原理は進行波型超音モータと同一である。これまでの進行波型モータでは与圧バネが必須であり、そのため小型化が困難であった。そこでステータ部分を音響導波路のみをコイル状にして与圧バネを不要とした非常に簡単な構造とした。その結果、直径1mm以下、長さ5mm以下の非常に小型化した超音波モータを実現した。(3))超音波顕微鏡及び血管内超音波内視鏡への応用考案した超小型超音波モータを超音波顕微鏡及び超音波内視鏡に応用するための基礎検討を行った。生体組織診断において、試料を取り出さずにその場で診断することが望まれている。そのためには生体内に挿入可能な超音波顕微鏡が必要になる。そこで、20MHz帯における超音波内視鏡を検討した。(2)、(3)の研究において、シミュレーションによる検討が必須であるため、有限要素法シミュレータ、PZFLEXとレーザ・ドプラ測定装置を使用した。(4)医用画像データの収集商用の超音波診断装置を用いて医用画像データを取得・収集して、サファイアファイバーを用いる超音波内視鏡の構成の有用性を検討した。主な研究成果は以下の通りである。(1)コイル状、直線状及び複合音響導波路中の超音波伝搬サファイア及びステンレスの音響導波路をコイル状にした場合の超音波伝搬特性を有限要素法解析コード(PZFLEX)を用いて解析した。40KHzから1MHzの周波数帯において、導波路及びコイルの半径をパラメータとして屈曲波(Lamb波に相当する)位相速度を求めた。位相速度は周波数と断面の大きさの積が増加するにつれて増加する結果を得た。群速度はステンレス線路を用いて実測した。またコイル型導波路に超音波を伝送する場合に問題となる折れ曲がり線路の超音波伝搬特性を解析した。線路を折り曲げた場合でも、角度によっては効率よく伝送できる場合があることを明らかにした。また、サファイアとステンレスを組み合わせた複合伝送線路を用いた超音波伝送線路の解析を行った。(2)コイル型ステータを用いる超小型超音波モータの開発医用分野における血管内超音波画像化法(IVUS:Intravascular Ultrasoundの略)や血栓除去及び血栓付着防止用モータには、血管内で使用する必要があるため、(ア)可能であること、(イ)液中動作が可能であること、(ウ)中空軸の移動体の回転が可能であること、等の条件を満たす必要がある。そこで本研究では、コイル状音響導波路中を伝搬する屈曲波を用いて、前記の条件を満たす超音波モータを提案し、その原理の実験的検証を行った。(3)血管内超音波影像法(IVUS)の開発コイル型ステータを用いる超音波モータは非常に小型化可能で水中でも動作するため、IVUSに適している。そこで、前記モータに超音波反射ミラーを取り付け、固定した超音波発生素子から発射した超音波をミラーで走査して画像化するIVUSを試作した。
オンライン超臨界流体抽出・分離・質量分析システムによる酸化脂質メタボロミクス

当該研究では,抽出媒体としてマイルドかつ迅速に高効率で抽出が可能な超臨界流体を用い,さらにそのままオンラインで分析可能な酸化脂質のプロファイリングシステム,オンライン超臨界流体抽出(SFE)-超臨界流体クロマトグラフィー/質量分析(SFC/MS)システムを開発した.併せて,生体内に存在する脂質の標準品をインビトロにおいて酸化処理しその生成物の解析を行うことにより,酸化脂質の代謝解析に有用なライブラリーを構築した.さらに,当該システムを用いて各種疾患のモデル実験動物や臨床サンプルのメタボロミクスに取り組み,特異的に増加する酸化リン脂質の存在を確認した.当該研究では,抽出媒体としてマイルドかつ迅速に高効率で抽出が可能な超臨界流体を用い,さらにそのままオンラインで分析可能な酸化脂質のプロファイリングシステム,オンライン超臨界流体抽出(SFE)-超臨界流体クロマトグラフィー/質量分析(SFC/MS)システムを開発した.併せて,生体内に存在する脂質の標準品をインビトロにおいて酸化処理しその生成物の解析を行うことにより,酸化脂質の代謝解析に有用なライブラリーを構築した.さらに,当該システムを用いて各種疾患のモデル実験動物や臨床サンプルのメタボロミクスに取り組み,特異的に増加する酸化リン脂質の存在を確認した.当該研究では,抽出媒体としてマイルドかつ迅速に高効率で抽出が可能な超臨界流体を用い,さらにそのままオンラインで分析可能な酸化脂質のプロファイリングシステムの開発を目的としてオンラインSFE-SFC/MSシステムの構築とともに,酸化脂質メタボロミクスに有用な酸化脂質のライブラリーの構築についても取り組むことになっている.本年度は,まずSFEのオンライン化のための抽出容器,プレカラム,分離カラム,配管等種々のシステム構成要素の精査および抽出・分析条件について検討した.試料としてカロテノイド生合成系遺伝子およびカロテノイド酸化開裂遺伝子を導入した大腸菌を用い,菌体中に含まれるカロテノイド酸化開裂の分析を試みた.各種条件の検討を行った結果,β-カロテンとともにその開裂産物であるβ-イオノンを感度よく検出することができ,通常,液体クロマトグラフィーとガスクロマトグラフィーで別々に分析が必要な両代謝物を同時に精度良く分析できた.また,本年度は生体サンプル内の酸化脂質の同定に利用可能な酸化脂質のライブラリーの構築にも取り組んだ.モデルリン脂質として1-palmitoyl-2-linoleoyl-glycerophosphatidycholine (PLPC)を用い,AAPH,過酸化水素,リポキシゲナーゼを用いて酸化リン脂質をインビトロ合成し,生成した酸化リン脂質をSFC/MSにより分析を試みた.PLPCの酸化物としてジヒドロキシ,エポキシ・ヒドロキシ,オキソ・エポキシといった既存のLC/MSでは分離が困難な各生成物の解析に成功し,それぞれの酸化脂質の分析条件を構築できた.当該研究においては,抽出媒体としてマイルドかつ迅速に高効率で抽出が可能な超臨界流体を用い,さらにそのままオンラインで分析可能な酸化脂質のプロファイリングシステムの開発を目的としてオンラインSFE-SFC/MSシステムの構築とともに,酸化脂質メタボロミクスに有用な酸化脂質のライブラリーの構築についても取り組んだ.本年度は,前年度から取り組んでいる生体サンプル内の酸化脂質の同定に利用可能な酸化脂質のライブラリーの構築に引き続き取り組んだ.モデルリン脂質として1,2-ジアシルグリセロ-3-ホスホコリン(PC)として2位の脂肪酸にリノール酸を含むPC(16:0/18:2PC,PLPC)に加えて,アラキドン酸を含むPC(16:0/20:4PC,PAPC),ドコサヘキサエン酸を含むPC(16:0/22:6PC,PDPC)について,2,2'-アゾビス(2-メチルプロピオンアミジン)二塩酸塩(AAPH),過酸化水素,リポキシゲナーゼを用いて酸化リン脂質をインビトロ合成し,生成した酸化リン脂質をSFC/MSにより分析した.各種の酸化物としてジヒドロキシ,エポキシ・ヒドロキシ,オキソ・エポキシといった既存のLC/MSでは分離が困難な各生成物の分析に成功し,各種酸化PCの解析が可能なSFC/MS分析系を構築した(論文投稿準備中).次に,構築したSFC/MS分析系を用いて,各種疾患のモデル実験動物サンプルや臨床サンプルの酸化脂質について解析を行った.高脂肪・高ショ糖食マウスと野生型マウスの血漿中酸化脂質を比較解析においては,高脂肪・高ショ糖食マウスにおいて特異的に増加する酸化リン脂質の存在が認められた(論文投稿準備中).これらの酸化リン脂質は酸化ストレスに起因する各種疾患のバイオマーカーなるとして可能性を有しており,現在,さらに他の疾患サンプルにおける挙動を調べるとともに,生理学的な実験による検証を進めている.
環境教育指導者養成カリキュラムの開発-教員養成課程における環境教育カリキュラムの開発を手がかりとして-

今年は、環境問題を解決するための方策として執筆された「環境絵本」の分析を通して、環境教育の哲学の基礎理論となるような内容の教育現象学的研究を行った。同時に、子ども時代にかならず聞かされるような「物語」について詳細に分析した。人間の生成の過程では、かならず小動物との出会いがあることから、臨床の「環境と人間に関する」教育学の構築を目指した。その成果は、世織書房『物語の臨界』に掲載される予定である。さらに、環境思想的、環境学的、教育学的、教育哲学的なアプローチで、環境教育の理念・定義・歴史・方法・評価などに関する研究を、主として文献により研究した。アメリカの卓抜した環境教育学者であるパワーズの論文を環境教育ダブルバインド論としてまとめた。この成果は、ナカニシヤ書店『応答する教育哲学』に掲載された。以上のように、様々な環境教育の関連文献による先行研究を検討することによって、環境教育の教育哲学を構築する一歩手前まで至った。結論的には、(1)環境教育には批判的教育学の視点が必要であり、現在の学校教育に関する構造的な転換が必要になること(2)環境教育には、臨床教育学の視点が必要であり、カリキュラム化された環境教育ばかりではなくて、既に存在している環境教育を再発見することが重要であって、その意味を解釈することが今後の課題となること。(3)教員養成課程においては、環境教育の取り組みは不十分であること。(昨年度の調査より)以上の三点が、本研究によって明らかにされた。日本において環境教育課程を有する、東京学芸大学、滋賀大学、愛知教育大学、福岡教育大学などの約20の環境教育教員養成課程の教務課に対して、学校案内、シラバス等のカリキュラム内容がわかる文書等の送付を依頼するとともに、実際に環境教育課程を担当している教員から、環境教育課程の実情などを聞き取り調査した。そして、収集したシラバスやカリキュラム、学校案内等から、現在環境教育課程で開講されている開講科目名を詳細に分類するとともに、カリキュラムの比較検討を行った。その結果をひとまずとりまとめ、日本環境教育学会で報告するとともに、環境教育担当教員養成カリキュラムにおける教育内容を検討しているところである。他方、現時点では、現職教員の研修に必要な要素を抽出するために、各都道府県の教育委員会等で行われている環境教育の研修の内容なども参考にしながら、環境教育担当教員の養成にかかわるカリキュラムの開発に取り組んでいる。さらに、環境思想的、環境学的、教育学的、教育哲学的なアプローチで、環境教育の理念・定義・歴史・方法・評価などに関する研究を、主として文献により研究する。環境教育指導者として必要な資質の理論的根拠を、様々な文献による先行研究を検討することによって模索している。今年は環境問題を解決するための方策として執筆された「環境絵本」の分析を通して、環境教育の哲学の基礎理論となるような内容の教育現象学的研究を行った。
特別養護老人ホームの看護職の専門性に関する研究

1.平成10年に岩手県学術研究振興財団の助成金を受けて当該研究を開始し、岩手県内特別養護老人ホームの全看護職員に向けた意識調査を実施し、ホーム看護職員の意識には、看護消極群と看護積極群、ケア志向群、キュア志向群の4類型のあることがわかった。2.H12年度からは科学研究費補助金を受けて、上記意識調査以後の岩手県内の10施設の看護職責任者に対して、半構成的面接法によるインタビューを実施し、特別養護老人ホームにおけるケアの質を構成する要因には、経営者や、看護職員リーダーのケアに対する姿勢、看護職員がどのような業務を行っているか、看護・介護職員の業務システムや詰所の配置関係などが関連し、それが看護の専門性にも影響を与えていることが判明した。3.H13年度は、岩手県外で質の高いケアを実施しているとみられる8施設の看護職リーダーに対して調査を実施し、岩手県内と同じ要因の他に質の高いケアを保障する新たな要因として、経営者と直接ケアにあたる要員間のパイプ役となる中間のリーダーの必要性、看護・介護スタッフへの教育制度の定着が必要であることが判明した。4.H14年度は「質の高いケアをめざす取り組み」を研究者と看護職員がともに実施する研究を試みた。2ホームの看護職員とともに開始したが、1ホームで良い成果がみられた。5.H15年度に、特別養護老人ホーム看護職員にむけた再度の意識調査を行った。その結果介護保険制度が導入された影響と思われる、看護職員数の増、年齢の若い准看護師数の増、業務内容として、医療処置や医療補助業務が多くなっている傾向がみられ、ホーム看護職員の専門性を、改めて考え直す必要性が生じていると考えられた。今年度は、これまでの岩手県内の特別養護老人ホームにおける看護職員の業務実態と意識の質問紙調査についての分析結果をまとめ、報告書として発行した。またそれから得られた知見を基礎として、岩手県外のホームにおいて、質の高いケアを実践している施設6ケ所を訪問し、看護職員1名に面接による半構成的聞き取り調査を行った。その中から、これからの高齢者施設ケアの、質の確保にとって重要な要素を含んでいると考えられる施設の特徴をみることができたので、以下に報告する。A特別養護老人ホーム:施設内を改装し、ユニット型ケアシステムに切り替え、ケアの質の向上をめざしている。この施設では(1)施設長が施設ケアに前向きな強い理念をもち、職員をリードしている。(2)それを支える中堅スタッフがいて、施設長の意図を具体化していける。(3)看護職、ケアワーカー、栄養士等ケアに係る職員の連携がスムースにいっていること、などがあげられる。B特別養護老人ホーム:開設当初から施設におけるターミナルケアにとり組み、ほとんどの利用者の看取りを実践している。これは、(1)施設長が看護職であり、医師や医療機関との連携がとりやすい。(2)施設の近くに居住している職員が多く、緊急時等への対応がとりやすいこと、などがあげられる。C特別養護老人ホーム:2年前に開設された施設で、開設前から学習会を積み重ね、ケアの質の確保に努力している。オムツはずしに成功したり、ねたきり者の激減など大きな成果をあげている。ここでは、(1)看護職員数が多い。(2)業務に特定の規定時間をつくったりしない、などの特徴があり、これからの高齢者ケアの質の確保に重要な示唆が与えられた。来年度は上記のなかからみえてくる、より質の高いケアへの条件を分析する方法を考察し、そのうえで、岩手県内12ケ所の、協力をしてくれる特別養護老人ホームでケアシステムの改善にむけての取り組みを始める予定である。以前に実施した特別養護老人ホームの看護職員の業務に対する意識調査後、平成12年13年度においては、特別養護老人ホームの看護職員への半構成的手法による聞取り調査を、岩手県内10施設、岩手県外8施設(東京、埼玉、千葉、広島、岡山等)で、実施してきた。

それら18施設の調査結果から、質の高いケアが実施されていると思われるホームの共通点として、(1)ホームの責任者がより良いケアをしようとする強い意志をもっている、(2)現場スタッフのリーダーが施設責任者とともにより良いケアに向けて意欲を持ちスタッフに働きかけている、(3)新しいケアシステムづくりに向けた取り組みの開始(ユニットケア、抑制廃止に向けたケアへの取り組み等)であった。そのようなホームの中でも、看護職が医療処置のみでなく、日常的なケアにおいてもリーダーシップをとっているホームでは、看護職とケアワーカーの協働体制が円滑に行われるため、非常に質の高いケアが実施されていた。それらの要因が揃い、質の高いケアが実施されている東京都内のAホームにおいて、岩手県内で施設長、相談員、看護職、ケアワーカーともにより良いケアに取り組みたいという熱意をもっている、Bホームの看護職2名を、1日の研修に参加してもらった。Aホームの高齢者ケアへの理念や、ケアシステムにふれ感動したBホームの看護職2名は、すぐに自分のホームの業務改善に取り組み、一定の成果をあげている。またその後、施設長、ケアワーカーも研修をし、現在Bホームはユニットケアをめざした取り組みを開始している。また岩手県内Cホームでも、Aホームへの研修に取り組み、Cホームのケアシステムの改善にむけ、活動し始めている。これら一連の経過の分析と評価、および特別養護老人ホームの看護職の専門性を形成する要因の分析は、来年度(最終年)の課題とする。科学研究費補助金による研究以前に実施した特別養護老人ホームの看護職員の業務に対する意識調査からは、ホームの看護職員にはキュア・ケアの両面に意欲をもって取り組む(1)看護積極群、日常生活ケアがより重要と考える(2)ケア志向群、医療面を重要と考える(3)キュア志向群、キュアもケアもほどほどにと考える(4)看護消極群の4類型がみられた。その後平成12・13年度に実施した岩手県内10、県外8施設のリーダー看護職への半構成的手法による聞取り調査結果と、13年度に取り組んだSホーム看護職員への関わりを通して、質の高いケアが実施されているホームには以下の特徴があることがわかった。それは(1)施設経営者や責任者のケア理念と指導体制が確立している、(2)看護職リーダーのケア理念が確立し、ホーム責任者やケアワーカーリーダーと連携がとれている、(3)看護職リーダーがキュア・ケアの両面に積極的に取り組んでいることであった。それらの分析結果から、多職種、特に多数の介護職と協働して業務を行わなければならない特別養護老人ホームの看護職員には、(1)高齢者ケアに関する理念が確立し、(2)キュア・ケア両方の技術に精通し、(3)ホーム責任者や介護職との連携・協働がとれること等が示唆された。そしてこれらの要因がホーム看護職員のリーダーに備わっている時に、そのホームの、ケアの質の保障がされ、そのことが、特別養護老人ホーム看護職員の専門性を構成すると考えられた。これらの要因はごく一般的な看護の専門性であるが、しかし多数の介護職と協働して、これからますます重度化が予測されるホーム利用者へのケアには、その看護職の専門性の発揮がより強力に求められる。
医工学を用いた微小外科手術技術評価と効果的トレーニング法の開発

外科領域では術者の技術レベルが治療の成果に大きく関与する。脳神経外科や形成外科、眼科、耳鼻科、整形外科など微細な手術を行う外科領域で行われる微細外科手技(マイクロサージェリー)はその技術レベルの評価が困難であった。従来は観察による評価が主体であり、また外科技術の教育も見て学ぶことが主流となっていた。近年工学技術の進歩により様々な動作を工学的技術を用いて客観的に評価し記録することが可能となった。そこで本研究では工学系の技術を用いて微小外科の手技を客観的に評価しすることのできるシステムを確立した。さらに将来の技術トレーニングに生かす方法を確立することを目指した.今年度は研究の2年目である。これまで手術手技の評価のための圧センサーや位置センサーを用いた手術軌道および術中手技中にかかる力の評価を熟練者、非熟練者間でおこなってきた。熟練者は手術軌道が非熟練者に比較して軌道が短く、不必要な動きがすくないこと、さらにある特殊な繊細な動作を要する部分での力の入れ方が少ないことがわかった。本現象については報告中である。さらに研究は熟練者の手術動作をいかに記録、アーカイブ化するか、さらにそのために器具の自動認証のシステムの開発をすすめIEEE誌に報告した。今後、実際の症例の仮想空間上での手術、また3Dプリンタで打ち出したモデル上での手術手技を熟練者、非熟練者間で比較し、その差を数値化することを進める予定である。さらに将来の技術トレーニングに生かす方法を確立することを目指した.直径1mm以下の血管吻合には極めて高度な技術と熟練を要する.脳神経外科や形成外科では,このような極細径の血管の吻合が術後の機能回復の程度に影響を及ぼすことが知られており,超微細手術を対象とした手術手技評価・熟練度評価手法の開発が望まれている.現状の手術教育は,手術現場におけるオンサイトトレーニングによるものがほとんどで,熟練医師の手技を見よう見まねで学ぶことが多い.一方で,腹腔鏡手術では,手技の評価用あるいはトレーニング用のシミュレータが普及しており,非熟練医師は具体的な指標を基に手技を改善することができる.超微細手術においても高度技能医の養成を支援する技術の開発が望まれている.そこで本研究では工学系のセンサー技術を用いて微小外科手技を評価する方法を開発している。本年はセンサーを装着した手術用具を用いて様々な脳神経外科手術モデルを用いて手技の検証をした。マイクロ鑷子や鉗子に力センサーと位置同定ナビゲーションシステムおよび加速度測定装置を装着し被検者(脳神経外科熟練、および初心者)による操作を記録し、差が検証できるかを検討した。熟練脳神経外科医では特に左手の力の入れ方がスムーズであり、リズミカルであること、また手術道具の動作範囲が小さいこと、無駄な範囲外にでる動作が少ないこと等がこの評価システムで検証できた。脳神経外科や形成外科領域では微細な血管や神経を確実に吻合できることが手術の成功に必須な獲得技術とされている。これまでのトレーニングは見て学び練習することが中心であった。またその手技の上達の判定はビデオや吻合された結果を見ることでの視覚評価を基本としていた。本研究では、これまでの見て評価する手術技術を、医工学の技術を用いて手技コンポーネントを計測し客観的評価することができる技術を開発することに主眼をおいた。まず3名の熟練術者によりマイクロ手術経験年数1年から28年の術者23名の模擬血管吻合のビデオを見て評価する方法での点数評価をおこなった。本方法は主観的と思われたが、点数化することで評価者間のばらつきはすくなかった。さらにその目視評価方法を用いて、手術手技レベルの高いもの、低いものの2群にわけた。次いで医工学技術を用いて手技中の力配分、動きの効率(動作の総合距離)、振戦や動作時間などを手術手技のコンポーネントに分けて計測し検証した。通常の目視評価で上位の術者では、医工学評価において有意にTool pathや操作時間が短く、非常に繊細な動作が必要なタイミングでの力のかけかたが弱いことがわかった。医工技術を用いて手術技術の客観的評価が可能であることを示すことができた。本結果は現在World Neurosurgery誌に投稿中である。さらに3次元プリンターを用いて脳血管・脳動脈瘤のモデルを構築しこのモデルを対象とした手術シミュレーションとその際の操作評価の方法の探索をおこなっている。未だトレーニングシステムとしての実機は完成していないが、上記の3D位置・力情報を含めた手術手技情報と3次元シミュレーション画像、および実3Dモデルを用いた総括的脳血管障害手術技術トレーニングシステムを開発中である。脳神経外科学主任研究者の期間中の移動があったが、おおむね順調に推移している。機器の開発、装置の装着等をおこなっており、順調に進行している。

今後は、実症例データを用いた3次元仮想空間上のモデルおよび3Dプリンタで打ち出したモデルを用いてシュミレーション手術を行い、熟練者、非熟練者間の相違を数値化する。さらにその数値によって、外れるところがどこであるか?その点への留意をすることによって非熟練者の手技が上達するかの検証を行う。またこれまで得た血管吻合モデルによるデータを論文化し、簡便な力覚表示機能による血管吻合練習アシスト機を作成する。今後システムとして脳神経外科、微小外科手術の評価が比較的容易に実行できるシステムを開発し、数カ所の施設で同機器をもちいた評価を行い、技術評価の客観性を検証し、技術評価システムを確立する。具体的にはH24年度に選定したセンサ類,特定したパラメータのみを使用して,熟練度評価システムを構築する.より簡便かつ迅速に測定と解析を行うことができるように,作業のフローを確立する.また一部の解析の半自動化を行い,測定から熟練度評価までを10分以内で完了することを目標とする.システムが構築された後に,新たに医師に吻合実験を行ってもらい,システムの有用性を評価する.さらに熟練要素に基づくトレーニングシステムの開発抽出した熟練要素(例えば,刺入時の角度,刺入位置の間隔,結紮時の発生力)のみを繰り返し練習できるトレーニングキットを開発する.医師が容易に練習できるように,小型,安価で,持ち運びが可能なシステムを開発する.そのようなシステムを用いていくつかの施設で検証を行う。工学部配分予定の予算が、連絡が不十分であり使用されなかった。また使用予定の機器の納入が来年度になるために予算執行がおくれてしまった。平成26年度は執行の遅れがないように、予算内容を周知して迅速に執行、実験遂行をとりおこなう予定。3次元プリンターの購入およびトレーニング指導補助器具の作成をおこなう。実機の制作および実験に必要なモデル、人工血管、および必要ならば実験動物の購入。機器の異動の運搬費用と旅費が必要となる。および学術集会で成果の発表を行う。
近代日本における農本主義(農本思想)の歴史社会学的再構成:その現代的意義への着目

平成15年度の研究実績は、(1)近代日本における「農本思想(農本主義)」に関する研究、(2)現代における「農本思想」運動-農的価値や生活を基礎にした地域づくり-に関する研究、に集約される。(1)について。具体的には、犬田卯の農本思想を検討した。そもそも犬田卯は専ら「農民文学者」として扱われてきており、これまでの先行研究ではほとんど論じられてこなかった。それゆえ、農本思想家(農本主義者)としての犬田の歴史像は、明らかになったとは言い難い。そこで犬田が構想した「土の芸術」論に注目し、そこから犬田の農本思想を明らかにした。この「土の芸術」論は、大正中期から隆盛しつつあった「農民文学」が都市民から記述され、実際の農村や農民を描いたものでないことに犬田が反発したことから生まれたものであった。犬田は、この「土の芸術」こそ、農民自身が農民自らを記述する文学であると措定する。これは農民が現在置かれている状況-例えば、封建遺制である地主-小作関係から生じる軋轢や農村社会に急激に浸透する資本主義から生じる貧富の差など-を記述していく文学を意味した。よって「土の芸術」論とは、農民の「自己表現の手段」として考えられていたのである。また犬田は、このような独自の芸術論を打ち立てることにより、農民の「自己覚醒」を企図していた。こうして「土の芸術」論は、当時、封建遺制と資本主義の荒波の中で翻弄される農村社会を変革し、そこに拘束された農民自身を解放していく有効な手段として構想されていたのであった。以上の研究成果は「農民文学者とその社会構想-農民文学者・犬田卯の農本思想-」という題目で、日本村落研究学会編『村落社会研究』(第20号)に掲載されている。(2)について。具体的には、熊本県南小国町の「特産品作り(味噌作り)」を調査した。これまでの先行研究では、特産品作りのモチベーションは経済的利益という観点のみで説明されてきた。ところが、調査の結果、この地域で「味噌作り」に励む住民には、味噌を、経済的利益を生む「商品」としてだけではなく、自らの生活に深く関わってきた「生活資源」として捉えるまなざしがあり、これが生産のモチベーションになっていることが明らかになった。以上の研究成果は「生活資源を活用した地域特産品-熊本県南小国町の味噌作りの事例から-」という題目で、地域社会学会編『地域社会学会年報』第16集(2004年)に掲載されている。平成14年度の研究実績は、近代日本の農本主義(農本思想)、とりわけ「犬田卯」の農本主義(農本思想)に関する研究に集約される。そもそも、「犬田卯」は専ら「農民文学者」として扱われてきており、これまでの農本主義(農本思想)の先行研究ではほとんどと言って良いほど諭じられてこなかった。それ故、農本主義者(農本思想家)としての犬田の歴史像は、明らかになったとは言い難い。そこで、犬田が構想した「土の芸術」諭に注目し、そこからうかがい知れる犬田の狙いについて分析した。この「土の芸術」諭は、大正中期から隆盛しつつあった「農民文学」が都市民から記述され、実際の農村や農民を描いたものでないことに犬田が反発したことから生まれたものであった。これは、農民が、今現在置かれている状況-例えば、封建遺制である地主-小作関係から生じる軋轢や農村杜会に急激に浸透する資本主義から生じる貧富の差など-を記述していく文学なのである。よって、「土の芸術」論とは、農民の「自己表現の手段」として考えられていたのである。また、犬田は、このような独自の芸術論を打ち立てることにより、農民の「自己覚醒」を企図していたのである。こうして、「土の芸術」論は、当時、封建遺制と資本主義の荒波の中で翻弄される農村社会を変革し、そこに拘束された農民自身を解放していく有効な手段として構想されていたのであった。もとより、これまでの農本主義(農本思想)の先行研究では、その思想が主張する内容は、<復古主義><ロマン主義>の象徴であると理解され、時代錯誤的なものと否定的な評価を受けてきた。しかし、以上で述べたように、犬田の「土の芸術」論は、決して封建遺制に拘泥することなく、むしろそれを批判すべき対象とし、それを変革することを模索していたのであった。今後の課題としては、犬田の評すべき側面を明らかにすると同時に、彼の限界点についても分析を押し進めていきたい。以上述べた研究成果は、「<農>による社会構想-犬田卯の農本思想-」という題目で、日本農業経済学会・2002年度個別発表(於:茨城大学農学部)において発表した。次年度中には、これをまとめ、論文として発表する予定である。(1)について。

そもそも犬田卯は専ら「農民文学者」として扱われてきており、これまでの先行研究ではほとんど論じられてこなかった。それゆえ、農本思想家(農本主義者)としての犬田の歴史像は、明らかになったとは言い難い。そこで犬田が構想した「土の芸術」論に注目し、そこから犬田の農本思想を明らかにした。この「土の芸術」論は、大正中期から隆盛しつつあった「農民文学」が都市民から記述され、実際の農村や農民を描いたものでないことに犬田が反発したことから生まれたものであった。犬田は、この「土の芸術」こそ、農民自身が農民自らを記述する文学であると措定する。これは農民が現在置かれている状況-例えば、封建遺制である地主-小作関係から生じる軋轢や農村社会に急激に浸透する資本主義から生じる貧富の差など-を記述していく文学を意味した。よって「土の芸術」論とは、農民の「自己表現の手段」として考えられていたのである。また犬田は、このような独自の芸術論を打ち立てることにより、農民の「自己覚醒」を企図していた。こうして「土の芸術」論は、当時、封建遺制と資本主義の荒波の中で翻弄される農村社会を変革し、そこに拘束された農民自身を解放していく有効な手段として構想されていたのであった。以上の研究成果は「農民文学者とその社会構想-農民文学者・犬田卯の農本思想-」という題目で、日本村落研究学会編『村落社会研究』(第20号)に掲載されている。(2)について。具体的には、熊本県南小国町の「特産品作り(味噌作り)」を調査した。これまでの先行研究では、特産品作りのモチベーションは経済的利益という観点のみで説明されてきた。ところが、調査の結果、この地域で「味噌作り」に励む住民には、味噌を、経済的利益を生む「商品」としてだけではなく、自らの生活に深く関わってきた「生活資源」として捉えるまなざしがあり、これが生産のモチベーションになっていることが明らかになった。以上の研究成果は「生活資源を活用した地域特産品-熊本県南小国町の味噌作りの事例から-」という題目で、地域社会学会編『地域社会学会年報』第16集(2004年)に掲載されている。
地域う蝕トレンドモデルによるフッ化物応用の評価

【目的】学校ベースのフッ化物洗口プログラムのう蝕予防効果について,それが未処置歯,喪失歯,および充填歯の数(平均DMF歯数)を減少させることができるかどうか,う蝕の有病状況に関連したいくつかの変数を考慮に入れて評価すること。【対象】2007-09年度における新潟県(日本)の小学校6年生1,737組であり,67,672人の学童を含んでいる。85.2%の児童が5年間学校ベースのフッ化物洗口プログラムに参加していた。【結果】長期フッ化物洗口群(例数812,平均DMF歯数の中央値=0.36)が,フッ化物洗口に参加しなかった群(例数798,平均DMF歯数の中央値=0.62)よりも有意に低い(42.1%)平均DMF歯数の中央値であった。回帰分析によって,小学校におけるフッ化物洗口,就学前の施設におけるフッ化物洗口,および「年度」が統計的に有意な変数であったことが示された。わが国においては、う蝕の減少傾向という現象が生じているなかで、集団的なフッ化物応用によって、さらにどの程度までう蝕が減少するかを予測することが研究の目的である。平成21年度においては、次のような成果を得ることができた。1、地域う蝕有病トレンドデータベースの構築:「新潟県地域歯科保健データベース」からデータを移植して「地域う蝕有病トレンドデータベース」を構築した。これによって、データの条件検索と抽出、および既成の統計ソフトウェアへのデータの移行が容易になり、様々な側面から研究に適した時系列分析を行う基盤を構築することができた。2、新潟県におけるう蝕予防プロモーション・プログラムの評価:集団的なフッ化物応用の一つである学校ベースのフッ化物洗口が普及し、12歳児におけるう蝕が全国的にみて最も少ない新潟県と全国との12歳児平均う蝕経験歯数の経年的な減少傾向を比較した。その結果、減少傾向に有意な差が見られ、学校ベースのフッ化物洗口が、う蝕減少傾向の見られる時期においてもなお有効であることが示唆された。3、フッ化物応用研究の基礎となる試論をまとめた冊子「地域う蝕トレンドモデルと歯科疾患予防のためのフッ化物応用研究の基礎」の発行:これまで遂行してきたフッ化物応用と公衆衛生的な歯科保健に関する研究をまとめ、また今後の研究に関する方向を示すために作成した。内容としては、このたびの科学研究の背景と目的、学会発表予定、時系列分析および公衆衛生に関する覚書、歯科保健専門職とフッ化物応用との関わりなど、う蝕に関する疫学・統計学的な領域および社会的な領域に関して記した。こうした方向の研究から、新たな分野を開拓する展望を示すようにする。わが国においては、う蝕の減少傾向がみらる。そのため,わが国においては,う蝕の減少傾向が続いており,もはやフッ化物洗口プログラムのう蝕予防効果は,ほとんどないという意見がある。これに対して、集団的なフッ化物応用によつて、さらにどの程度までう蝕を減少させることができるのかを予測することが研究の目的である。本年度は、新潟県内における小学校6年生のう蝕有病率と平均う蝕経験歯数の減少傾向を調べることによって、う蝕予防に関するフッ化物洗口プログラムの効果を評価した。対象は、2008年の薪潟県における小学校6年生のうち,就学前からフッ化物洗口プログラムを導入していた地域の203校6,098名,およびフッ化物洗口プログラムを導入していなかった地域の236校11,202名のデータを用いた。対象とするデータを検索するために,新潟県小児歯科疾患実態調査のデータをベースにして、本研究のために独目に開発した「地域う蝕看病トレンドモデル集計システム」を用いた。う蝕有病状況を比較する指標として,永久歯のう蝕有病者数、学校ごとの平均DMF歯数、およびそこから算定した加重平均のDMF歯数を用いた。その結果、1981-84年におけるフッ化物洗口プログラムのう蝕予防率(42.1%)と2008年における同じ予防率(45.4%)とが、ほぼ同様の程度であることが判明した。このことは、う蝕減少傾向がみられる時期であっても、フッ化物洗口プログラムがう蝕の予防に対して、なお効果的であることを示唆するものである(第59回日本口腔衛学会・総会にて発表)。

フッ化物応用によるう蝕予防効果について統計的に検証するために,計量的および時系列的な分析を行い研究成果のとりまとめを行った。う蝕減少が明瞭な近年,集団的なフッ化物洗口プログラムのう蝕予防の効果について,う蝕に関わるいくつかの条件を考慮して評価した。その成果を論文として出版することができたので,その内容について報告する。【発表論文】八木稔:小学校におけるフッ化物洗口プログラムの予防効果,日本歯科医療管理学会雑誌,第47巻第4号,263270頁,2013年う蝕減少期における集団的フッ化物洗口プログラムに対する学校歯科医の適切な見解を形成する一助として,近年のフッ化物洗口プログラムのう蝕予防の効果がどの程度であるか評価することを目的とした。解析対象は,2007-09年度の小学校単位のデータにおける小学校6年生のべ1,737組(児童数67,672人)であった。小学校における「歯科保健活動の状況」,「就学前フッ化物洗口実施率」,「歯科健診年度」,「全校児童数」を交絡因子として永久歯の平均う蝕経験歯数(平均DMF歯数)とフッ化物洗口プログラムとの関連を二変量および重回帰分析を用いて調べたところ,小学校6年生までの学校ベースのフッ化物洗口プログラムの実施状況と平均DMF歯数との間,とくに「ほとんど全く実施していなかった」群に対する「ほとんど実施していた」群との間には42.1%(Steel検定;Z=-11.01,P<0.0001)の差があった。また就学前のフッ化物洗口の実施率が高いほど減少する傾向にあった(Kruskal-Wallis検定;H=227.34,P<0.0001)。う蝕の減少時期であっても,フッ化物洗口プログラムによるう蝕抑制には有意な差がみられたため,現在でもフッ化物洗口プログラムの普及を促進することが必要であると考察した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
地域における身体活動促進のための集団戦略の開発

全住民を対象として身体活動を促進するために環境整備、インセンティブ制度、人材養成などを18か月間実施し、その効果を検証するために介入地域と対照地域とで比較検討した。各地域で無作為抽出した3,200名(30-75歳)を対象に質問紙による調査を介入前(2013年)と介入後(2015年)に実施した。身体活動に関する項目について介入期間の経年変化を検討したところ、介入地域では「身体活動を促進する環境の認知」において良好な有意な変化が認められた。しかしながら、我が国の身体活動量に関する指針にある23メッツ・時/週の基準値を達成した者の割合には有意な変化は認められなかった。【目的】本研究の目的は、中年期の健康づくりとしてのウォーキングと高齢者の健康課題の1つである膝痛を軽減する体操をそれぞれ地域住民に普及させる地域集団戦略を開発することである。本年度は、地域集団戦略の開発期間として、(1)ウォーキング普及システムの構築と、(2)これまでに開発された膝痛軽減体操プログラムの普及のための改善をそれぞれ実施することである。【実施内容】本年度は介入対象地域において、上記目的に関する研究とシステム開発を実施した。(1)ウォーキング普及システムの構築地域全体で実施されている既存のウォーキング事業を、今後は対象地域の7地区で実施することとし、各地区にウォーキング運営委員会を設立し、そのための人材育成事業を実施した。すなわち、各地区のウォーキング委員を対象(約50名)として、今後各地区で実施するウォーキング会開催に必要な基本的事項(ウォーキングの技術、安全性、健康づくりとしての意義、など)と企画・運営事項(事前準備、当日作業、会員登録、情報・連絡など)についての研修会を開催した。また、研修修了者を対象として、各地区ウォーキング会のネットワークを構築するための懇談会を開催した。(2)膝痛軽減体操普及のためのプログラム改善高齢者クラブ会員23名を対象に、フォーマティブ・リサーチを実施した。すなわち、実施予定の膝痛軽減体操を1ヶ月間実施してもらい、その後フォーカスグループインタビューにより、体操の主観的効果、体操の促進・阻害要因、体操の内容に関する意見、情報の普及方策のアイデアなどの項目について情報を聴取した。その結果、膝痛軽減体操を地域全体に普及させる集団戦略を開発する上で重要な基礎資料が得られるとともに、プログラムの改善を行った。本研究の目的は、地域住民のうち中高年者と高齢者を対象とした身体活動促進の集団戦略をそれぞれ開発・展開し、その効果を検証することである。本年度は、昨年度実施したベースライン調査の集計・分析、介入地域において身体活動促進のための環境整備および介入1年目の効果評価のための調査をそれぞれ実施した。ベースライン調査は、介入・対照の各地域で無作為抽出した3,200人を対象に、質問紙を用いた郵送法により実施した。主な調査項目は身体活動量、運動・身体活動に関する認知、意識、意欲、態度およびその他の生活習慣などであった。対照地域842人、介入地域863人を解析対象者とし、両地域の運動・身体活動に関する集団特性の違いについて検証するために性、年齢、BMI、主観的健康感、就業状況、最終卒業学校、同居家族の有無を調整したロジスティック回帰分析を実施した。その結果、介入地域では身体活動に適した物理的環境の認知、運動・スポーツをする機会・場面は良好な状況にあった。一方、運動・スポーツ実施者の目撃頻と身体活動量(週23メッツ・時/週の達成)は対照群で良好な状況であった。これらの結果については第72回日本公衆衛生学会(三重県津市)において発表(2演題)した。身体活動促進の集団戦略としては、介入地域の保健センター機能を有した運動施設の開設(物理的環境の整備)、健康マイレージ制度の導入(政策的環境の整備)、地域住民の健康推進ボランティアの育成(人的資源の整備)、また以上の介入プログラムについてCA-TV、ラジオによる広報活動を行った。介入1年目の効果評価のために、昨年度実施したベースライン調査項目と同じ内容について調査を実施した。今後は、介入地域において中高年者を対象としたウォーキング普及戦略と高齢者を対象とした膝痛改善体操の普及戦略を実施する。また、本年度末には介入2年目のフォローアップ調査を実施する。本年度は、介入地域において身体活動促進のための集団戦略をさらに開発・展開し、前年度に実施したフォローアップ調査に引き続き、介入2年目のフォローアップ調査を実施し、集団戦略2年目の評価を行うことを目的とした。本研究の対象地域は人口や産業構造が類似している2つの町であり,一方を介入地域,他方を対照地域とした.

ベースライン調査は2013年3-5月に,フォローアップ調査を1年後の2014年3-5月、および2年後の2015年1-3月に実施した.全ての調査において、各地域在住の30-75歳の男女3,200名(計6,400名)を無作為抽出し,郵送法による質問紙調査を実施した.地域集団戦略の内容は,身体活動・運動行動が個人,個人間,政策,環境などの複数のレベルにより影響を受けることを示すエコロジカルモデルを参考とした.すなわち,健康マイレージ制度の開始,健康公園の開設,健康推進コーディネーターの養成を行った。調査項目は身体活動量(IPAQ-短縮版),運動・身体活動の媒介変数(運動・スポーツに関する情報の接触頻度,運動・身体活動を促す環境の認知,運動・身体活動を実施する機会の認知,運動・身体活動への態度)である。身体活動量の基準値(150分/週)達成者の割合は,ベースライン時には介入地域は対照地域よりも有意に低かったが,フォローアップ時には両地域に有意な差は認められなくなった。また、介入地域にのみ運動・身体活動を促す環境や機会の認知において有意な改善が認められた。しかしながら、住民全体の身体活動量の促進に対しては有意な改善は認められなかった。本研究で用いた集団戦略では、介入期間2年間という比較的短期間では運動・身体活動の環境やその機会についての認知レベルでの改善が認められたが、住民全体の身体活動水準を促進するにはより長期的な継続した戦略の推進が必要と思われる。26年度が最終年度であるため、記入しない。応用健康科学26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の目標である、中年期と高齢期の住民を対象としたウオーキングと膝痛改善体操プログラムの地域普及の集団戦略に必要な人材育成とそのネットワーク構築およびプログラムの普及条件に関する情報の収集とそれに基づくプログラム改善が実施できた。また、介入地域(静岡県長泉町)と対照地域(神奈川県大磯町)におけるベースライン調査を一部(介入地域での質問票の発送)を実施した。初年度の研究目標が、研究対象地域(介入地域と対照地域)の行政担当者等との協力関係を構築し、2年度以降の集団戦略的介入プログラムの実践に向けた準備をすることであった。これらのことは介入地域に変更があったものの、ほぼ予定の事項が達成された。研究2年度の目標は、介入地域において集団的介入戦略の基盤である環境整備として運動施設の整備、健康づくり活動に対するインセンティブ制度の導入、健康づくりの住民リーダーである健康づくりコーディネーターの養成、健康づくり情報の発信であった。これらの事項についてすべて実践できた。介入地域(静岡県長泉町)と対照地域(神奈川県大磯町)において、ベースライン調査を実施する。その後、介入地域において、ウォーキングと膝痛改善体操プログラムの地域普及の集団戦略をさらに構築するとともに、戦略的事業の企画・実施を行い、年度末に短期的効果が期待される項目を中心とした効果評価のための調査を実施する。研究の最終年度である今年度は、介入のターゲットごとの身体活動促進のための集団戦略を実施することになる。すなわち、中高年者を対象とした戦略としては、誰でも何時でも何処でも実施可能なウォーキングを普及させる活動を実施する。具体的には、地区ごとに自主活動グループとしてウォーキングクラブを育成し、その活動の強化を図るためにリーダー養成とネットワークを構築する。