hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラン科植物における転写後修飾によるエピジェネティックなクロマチン動態の研究

ただ、1個体で採取できる分裂組織はほんのわずかであり、染色体数を決定できる良好な分裂像を得るには前処理が必要であった。ラン科の細胞遺伝学はあまり発達しておらず、体細胞分裂の中期像の観察や減数分裂時期の同定と各ステージの観察のプロトコルがなく、その方法の確立に苦労した。また、免疫染色のための標本作りも工夫を加えた。従来、良好な染色体像を多く得るためには前処理が必須であったが、これを行うと免疫染色には使えなかった。今回の実験で免疫染色に使える前処理方法を開発した。CymbidiumおよびDendrobium属において減数分裂(第1分裂および第2分裂)と花粉粒分裂の全ステージを明らかにした。この成果は、ラン科細胞遺伝学の基盤的な研究として評価されるであろう。45Sおよび5S rRNA遺伝子をプローブとしてFISH法を用いて染色体上にマッピングの結果は、Cymbidium属ではすべて1対ずつで、Dendrobium属では変異がみられたが、基本的には2対ずつであった。DNAのメチル化に関しては、各染色体で固有のパターンがみられたが、雑種形成や倍数化との関連については明確な結果は得られなかった。メチル化、アセチル化、リン酸化に伴うヒストン修飾について、12種類の抗体を用いて実験をし、現在結果を集積しつつある。本年度の結果は、第65回染色体学会および第5回アジア染色体コロキウムで発表されるなど十分に当初の研究目的を達成した程度と言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はDNAのメチル化程度と各種ヒストン修飾の2課題に的を絞って研究を行う。Cymbidiumの原種、C. tracyanum, C. aloifolium, C. georingii, C. monozono, C. eburneum, C. pumilumを用いて、染色体上のメチル化のパターンの比較研究を行う。同様の研究をいくつかのDendrobium種やそれらの雑種を用いて行う。雑種形成に伴う、ゲノムのエピジェネティックな変化を可視化する。また、再度Dendrobium nobileの2倍体と4倍体を用いて倍数化による影響を調べる。雑種形成に伴うヒストン修飾のエピジェネティックな変化を調べるために、Cymbidium sinenseとCymbidium orientalの雑種とその両親を用いて実験を行う。GISH解析で雑種における両親種ゲノム由来の染色体を確認する。本年度使用した12種類のヒストン修飾抗体を用いて、染色体レベルの解析を行う。染色体の構造と機能を関連づけるために、体細胞および減数分裂におけるそれらのダイナミックな動態を明らかにする。細胞周期おいて関与が予想されるヒストン修飾(H3S10ph/H3T3Ph)抗体を用いて、染色体の凝縮や分配との関連を調べる。さらに、CymbidiumまたはDendrobium属から重要な種を選んで、花粉形成におけるヒストンのエピジェネティックな変化を、小胞子分裂や栄養核・精核におけるクロマチンの状態を転写活性と関連づけて調べる。
国際人権条約の属地的適用における占領・軍事活動の意義

今日、国際人権条約は、平時だけでなく武力紛争時においても適用されると一般的に理解される。ここから、国際人権条約は占領・軍事活動が行われている地域についても適用されるといえそうだが、実際には、国際人権条約当事国の関与の下で占領・軍事活動が行われている地域について、常に当該人権条約の属地的適用が認められてきたわけではない。占領・軍事活動が国際人権条約の属地的適用にいかなる影響を与えるのかは依然として不明瞭であり、理論的・実証的な分析が求められる。そこで、本研究では、第一に、条約当事国が自国領域外で占領・軍事活動を行う場合、ついで、第二に、他国または反乱団体による占領・軍事活動の結果、条約当事国が自国領域の一部地域について実効的支配を失う場合、それぞれ国際人権条約の属地的適用の可否がどのように決定されるのかを検討した。このうち、平成30年度は、後者の場合について検討を行い、国際司法裁判所および国際人権条約の履行監視機関等の判決、決定、意見等に関する資料と、国内外の関連文献を収集・分析した。また、その研究成果として、欧州人権条約の「管轄」概念の意味について論じる論文を執筆・公表した。加えて、本研究に関連するテーマで、いくつかの研究会において研究報告を行った。以上の研究により、国際人権条約の属地的適用において、占領・軍事活動が有する意義の一端を明らかにできたと考える。平成30年度の研究に関していえば、他国または反乱団体による占領・軍事活動の結果、条約当事国が自国領域の一部地域について実効的支配を喪失した場合であっても、その国は当該地域について国際法上の統治権能を保持し続けるため、依然として当該地域に所在する者に対して人権条約上の権利保障義務を負うと考えられることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。そこで、本研究では、第一に、当事国が自国領域外で占領・軍事活動を行う場合、ついで、第二に、他国または反乱団体による占領・軍事活動の結果、当事国が自国領域の一部地域について実効的支配を失う場合、それぞれ国際人権条約の属地的適用の可否がどのように決定されるのかを検討する。このうち、平成29年度は、前者の場合についてを検討を行い、国際司法裁判所および国際人権条約の履行監視機関等の判決、決定、意見等に関する資料と、国内外の関連文献を収集・分析した。また、勤務先で定期的に開催している共同研究会において報告を行い、議論を行った。さらに、在外研究も行い、当地にて多数の国際人権法学者と意見交換を行った。これらの平成29年度の研究成果に基づき、現在、欧州人権条約の「管轄」概念の意味について論じる論文を公表するための準備を進めている。それにより、国際人権条約の属地的適用において、占領・軍事活動がいかなる意義を有するのか、その一端を明らかにできると考える。平成29年度は、研究の進捗状況にあわせて、勤務先の共同研究会において報告を行い、本研究に関する議論を行った。また、マックス・プランク研究所において在外研究を行い、多数の国際人権法学者との意見交換を行った。以上の成果の一部を研究論文として公表する準備は、概ね整っている。

平成30年度前半は、他国または反乱団体による占領または軍事活動の結果、国際人権条約の当事国が自国領域の一部地域について実効的支配を失う場合、国際人権条約の属地的適用の可否がどのように決定されるのかを明らかにする。また、平成30年度後半は、平成29年度・平成30年度前半の研究成果を踏まえて、占領・軍事活動が国際人権条約の属地的適用に与える影響を包括的に分析する。そのために、本研究では、平成29年度と同様、国際司法裁判所の判決及び勧告的意見、欧州人権裁判所や米州人権裁判所、米州人権委員会の判決及び決定のほか、自由権規約委員会や児童の権利委員会など各国際人権条約に設けられた条約履行監視機関から出された、政府報告書審査での総括所見や一般的意見、個人通報に対する見解について、引き続き調査及び分析を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
頭足類脳の記憶・学習システムに関わる新奇ペプチドホルモンと受容体の発現と分布

マダコ(Octopus vulgalis)脳から生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)受容体と相同性のある受容体をクローニングした。アフリカツメガエル卵母細胞に発現させた受容体は、oct-GnRHに反応したが他の脊椎動物GnRHには反応しなかった。この発現系をバイオアッセイとしてタコ脳抽出物をHPLCで分画し、純化した活性成分はoct-GnRHと一致した。このことからクローニングした受容体はoct-GnRH受容体であることがわかった。Oct-GnRH受容体のmRNAは、中枢および末梢神経系、末梢組織(口筋、唾腺などの摂食系、そのう、直腸などの消化系、大動脈、心臓などの循環系、卵巣、精巣などの生殖系)に広く発現した。Oct-GnRHは、歯舌牽引筋の収縮を惹起し、卵巣と精巣の性ステロイドを合成させ、放出させた。これらの結果からoct-GnRHは、摂食や生殖などの末梢の機能に加えて、脳内に広く分布し、神経伝達や伝達修飾に関与する多機能なペプチドホルモンであることがわかった。さらに、oct-GnRHの脳内分布を免疫染色によって詳細に検討した。前食道下塊(腕の運動)、後食道下塊(内臓感覚・運動、漏斗運動)、眼柄葉および前・後基底葉系(運動姿勢)、嗅葉(嗅覚)、上口球葉(味覚と口球運動)、下前葉(触覚の高次中枢)、上前葉(視覚の高次中枢)、さらに垂直葉(視覚と触覚の高次中枢)に強い免疫陽性神経細胞と神経線維が観察された。これらの高次中枢は、頭足類の胚発生において艀化直前の最も後期に発現して記憶と学習を司り、哺乳類脳では海馬と大脳皮質に類似すると考えられている。また、オキシトシン/バソプレシンファミリーペプチドであるオクトプレシンも垂直葉に発現していた。これらのことから、oct-GnRHやオクトプレシンは脳ペプチドもしくは脳ホルモンとして神経細胞の成長や学習形成に関与すると推測された。マダコ(Octopus vulgalis)の脳から単離した性腺刺激ホルモン放出ホルモン(oct-GnRH)の受容体をクローニングした。この受容体はロドプシン(クラスI)型のG-タンパク共役型受容体(GPCR)であり、脊椎動物GnRH受容体に典型的なドメインとモチーフを含んでいた。また、受容体遺伝子のイントロン挿入部位も保存されていた。アフリカツメガエル卵母細胞に発現させたoct-GnRH受容体は、oct-GnRHのみに反応してCl-電流を引き起こしたが、他の脊椎動物GnRHには反応しなかった。また、このCl-電流をバイオアッセイとしてタコ脳抽出物のHPLC画分を検定し、活性を示す画分を純化した。構造を解析したところ活性成分はoct-GnRHであることがわかった。このことからクローニングしたoct-GnRH受容体はoct-GnRH特異的であることがわかった。Oct-GnRH受容体のmRNAは、中枢および末梢神経系、ならびに末梢組織(口筋、唾腺などの摂食系、そのう、直腸などの消化系、大動脈、心臓などの循環系、卵巣、精巣などの生殖系)に広く発現し、脳内では、摂食行動や記憶・学習を制御する領域に発現していることがわかった。Oct-GnRHは、口筋のうち、歯舌牽引筋の収縮を惹起した。

また、卵巣と精巣のエストラジオール、テストステロン、およびプロゲステロンの性ステロイド合成を亢進し、これらの性ステロイドを放出させる活性を示した。これらの結果から、oct-GnRHは、摂食や生殖などの末梢の機能に加えて脳内に広く分布し、神経伝達や伝達修飾に関与する多機能なペプチドホルモンであることがわかった。マダコ(Octopus vulgalis)の生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(oct-GnRH)の脳内での分布を免疫染色によって詳細に検討した。腕の運動を制御する前食道下塊(特に前背、後方腹側)、内臓感覚・運動、漏斗運動を制御する後食道下塊(特に後色素胞葉、内臓葉)、運動姿勢を制御する眼柄葉および前・後基底葉系、嗅覚を制御する嗅葉、味覚と口球運動を制御する上口球葉、生殖腺成熟を制御する脳下脚葉、触覚の高次中枢である下前葉、視覚の高次中枢である上前葉、さらに視覚と触覚の高次中枢である垂直葉に強い免疫陽性神経細胞と神経線維が観察された。これらの高次中枢は、頭足類の胚発生において艀化直前の最も後期に発現して記憶と学習を司り、哺乳類脳では海馬と大脳皮質に類似すると考えられている。特に垂直葉は5つの小葉に分かれているが、oct-GnRH免疫陽性神経は、最も外側のlateral lobeに特異的に発現していた。また、マダコのオキシトシン/バソプレシンスーパーファミリーペプチドであるオクトプレシンについても垂直葉での免疫染色を行った。この場合は、oct-GnRHと異なり、5つの小葉のうちmedialとmediolateral lobeに領域特異的に発現していた。これらのことから、oct-GnRHやオクトプレシンは脳ペプチドもしくは脳ホルモンとして神経細胞の成長や学習形成に関与しているのではないかと推測された。
量子スピン液体の新奇素励起と特異輸送現象の研究

(1)ワイル超伝導におけるワイル準粒子のカイラル異常、すなわちBerry曲率に起因する熱伝導特性について研究を行なった。その際、渦が存在する空間不均一系においてBerry曲率の寄与を取り入れた輸送係数の計算を行うために、従来の準古典近似の方法を、Berry曲率を含む量子補正を取り入れた形に拡張した。その結果、カイラル異常に特徴的な負の熱磁気抵抗が実現することが示された。(2)上記の拡張された準古典近似の方法をさらに発展させ、Berry曲率由来の熱ホール伝導率の計算を、開いた境界を有する系や、空間不均一な系に対しても可能にする量子補正を取り入れた準古典近似の方法を開発した。この方法をカイラル超伝導の簡単なモデルに適用し、理論の有効性を確認した。この新しい手法は汎用性が高く、カイラル・スピン液体状態の熱ホール伝導率にも適用可能であり、この方向で研究を今後、展開していく予定である。(3) Kitaevスピン液体状態に対する非Kitaev相互作用の効果について研究を行なった。候補物質α-RuCl3に存在する非対角対称交換相互作用が、Kitaevスピン液体状態に新しい性質を付与する可能性があることが明らかになった。磁場誘起による遍歴マヨラナのエネルギーギャップが非対角対称交換相互作用によって、増強されカイラルスピン液体状態が安定化することが分かった。さらにα-RuCl3では磁気秩序相に近接してスピン液体相が存在することに着目し、磁気相とスピン液体相との共存相において、マヨラナ粒子のフェルミ麺が出現することが分かった。これらの結果は、現実の物質で実現するスピン液体状態が単に磁気秩序の無い常磁性状態ではなく、多様な性質を持つ量子相であることが分かってきた。これまでの研究で、Kitaevスピン液体状態に対する非キタエフ相互作用の影響について、当初の予想よりも重大な発見があった。従来の研究では非キタエフ相互作用はスピン液体状態を不安定にし、磁気秩序相を安定化するという観点にのみ焦点を当てたものが多かったが、本研究によって、それがスピン液体状態にマヨラナ・フェルミ面等の豊かな性質を付与するということが分かってきた。現実物質におけるスピン液体状態が理想的なKitavモデルから予想されるものよりも、豊かな物理を有することが明らかになり、今後、さらにこの方向での新たな発見、発展が期待される。また、超伝導の研究との関連で開発を進めてきた、Berry曲率由来の量子補正を含む準古典近似の理論がほぼ完成に近づいており、これをカイラル・スピン液体状態に適用することも可能になっており、この方向での研究も加速されてきた。Kitaevスピン液体状態に対する非Kitaev相互作用の効果に関する研究をさらに推進していく。非対角対称相互作用をKitaevスピン液体状態に対する摂動として扱い、その摂動項がスピン液体状態に及ぼす影響を調べる。最近の予備的な計算により、非対角対称相互作用が遍歴マヨラナ粒子のバンド構造に重要な影響を与え、Chern数が変化する可能性があることが分かってきた。このようなトポロジカル相転移の可能性についても詳細に調べていく。さらにカイラルスピン液体状態における熱ホール効果の研究も進めていく。これまでの研究によって開発された、量子補正を含む新しい準古典近似の方法をカイラルスピン液体状態に適用し、熱ホール効果について調べていく。また、Berry曲率由来の異常熱ホール効果だけでなく、格子の乱れや不純物によるカイラリティの空間不均一性に由来するskew散乱等に起因する外因的異常熱ホール効果についても研究を展開する。(1)スピン3重項超伝導と強磁性接合系におけるスピン3重項クーパーによるスピントルクについて研究を行い、スピン超伝導流による非断熱的なスピントルクが、通常の電流による場合とは大きく異なる磁壁の駆動ダイナミクスを生み出し、無限小の電流でもコヒーレントな磁壁の駆動が可能になることを明らかにした。本結果は磁気スカーミオンや磁気モノポール等のトポロジカル欠陥のコヒーレントな駆動・制御にも応用でき、これら磁気トポロジカル欠陥に由来する新奇素励起の研究にも有用である。(2)ワイル超伝導における格子変形由来の擬似的カイラル磁場が、トポロジカル励起であるワイル準粒子に及ぼす効果について研究を行なった。実際の磁場が無くても、格子変形のみによってワイル準粒子のランダウ準位、量子振動が起こり得ることが明らかになった。本研究によって、電荷を持たない準粒子でも、格子変形由来の多様な擬似的電磁気現象が可能であることが明らかになり、このアイデアは量子スピン液体中の電荷を持たない新奇素励起にも適用できる。新奇素励起を検出するための擬似的電磁気現象を実現する重要なヒントを与える結果である。(3)ディラック超伝導において格子変形由来の擬似的カイラル磁場が、準粒子だけではなく、クーパー対にも重要な影響を及ぼし、擬似的磁場に平行な方向に超伝導電流や超伝導スピン流を誘起することが明らかになった。本結果によって、擬似的電磁気現象が準粒子だけでなく、その束縛状態にも重大な効果をもたらすことが示され、将来のスピン励起の束縛状態の擬似的電磁応答の研究につながる成果である。(4)キタエフ・スピン液体における磁場誘起のマヨラナ粒子のエネルギーギャップに対する、一般的な交換相互作用やDM相互作用の効果について研究を行なった。従来の秩序変数では特徴付けできない量子スピン液体状態を実験的に確立するには、その状態に固有の素励起をいかに検出するかが重要であり、その方法を理論的に確立することが本研究課題の重要目標である。

しかし、スピン液体状態に特徴的な素励起は、通常の電荷、および通常のスピンすら持たず、従来の磁気的観測手法による検出が困難である。それゆえ、格子変形に由来する擬似的な電磁応答を実現し、これによって新奇素励起を検出することが非常に有力な研究手法となる。本課題の2017年度の研究では、この方面で、多くの重要な成果が得られた。例えば、ワイル準粒子、ディラック準粒子に対して得られた結果はキタエフ量子スピン液体状態で実現するマヨラナ粒子に拡張・応用できる。今後のこの方面での研究を展開する糸口が得られたと言える。また、最近、キタエフ量子スピン液体の候補物質であるα-RuCl3では京都大学理学部の松田研究室の実験によって、キタエフ・スピン液体の重要な特徴である量子熱ホール効果が観測されているが、量子化が観測される温度領域が、熱ホール効果を担うマヨラナ粒子の磁場誘起エネルギーギャップと比べて高すぎるのではないかという疑問点がある。この点に関連して、我々は現実的なスピン模型による磁場誘起エネルギーギャップの大きさについて検討しており、従来の理論計算で得られていたエネルギーギャップよりも著しく大きいエネルギーギャップが実際には実現している可能性を示唆する予備的結果を得ている。この計算を今後、精密化して、上記の問題の解決に向けて研究を前進させていくことが可能になった。以上の理由により、本課題の目的達成に向けて、着実に研究を進めている。(1)ワイル超伝導におけるワイル準粒子のカイラル異常、すなわちBerry曲率に起因する熱伝導特性について研究を行なった。その際、渦が存在する空間不均一系においてBerry曲率の寄与を取り入れた輸送係数の計算を行うために、従来の準古典近似の方法を、Berry曲率を含む量子補正を取り入れた形に拡張した。その結果、カイラル異常に特徴的な負の熱磁気抵抗が実現することが示された。(2)上記の拡張された準古典近似の方法をさらに発展させ、Berry曲率由来の熱ホール伝導率の計算を、開いた境界を有する系や、空間不均一な系に対しても可能にする量子補正を取り入れた準古典近似の方法を開発した。この方法をカイラル超伝導の簡単なモデルに適用し、理論の有効性を確認した。この新しい手法は汎用性が高く、カイラル・スピン液体状態の熱ホール伝導率にも適用可能であり、この方向で研究を今後、展開していく予定である。(3) Kitaevスピン液体状態に対する非Kitaev相互作用の効果について研究を行なった。候補物質α-RuCl3に存在する非対角対称交換相互作用が、Kitaevスピン液体状態に新しい性質を付与する可能性があることが明らかになった。磁場誘起による遍歴マヨラナのエネルギーギャップが非対角対称交換相互作用によって、増強されカイラルスピン液体状態が安定化することが分かった。さらにα-RuCl3では磁気秩序相に近接してスピン液体相が存在することに着目し、磁気相とスピン液体相との共存相において、マヨラナ粒子のフェルミ麺が出現することが分かった。
新しい教育の創造・設計に先行実践を活用するための授業研究方法の開発

これまでの教育の分野における多くの先達の珠玉の先行実践や授業研究の成果から手がかりを見つける「温故創新」の方法を探り、それを新しい教育実践の創造に活用するための研究を行った.1.ベテラン教師の教育実践から生まれた授業研究、教育工学的手法による授業研究等大正期の自由教育運動からはじまった日本における授業研究の系譜について分析・検討し概観した。2.授業準備の活動である授業設計における手がかりについて教師.・実習生の特徴を調査・分析し、13の因子を抽出した.この因子と授業設計活動のスクリプトの関連を検討し、「教材の解釈・理解、教材の表象、授業過程の構成」等の設計の機能と教師の思考を分類・整理した.さらに、教師の成長・熟達による授業設計の手がかり等の変化を分析・検討した。3.新しい実践を計画・立案し,実施していくためには,先行実践・研究から設計対象である教材と学習者の関わりの情報を抽出し,活用して授業設計する方法を開発した。さらに先行実践の記録から展開過程の構造を示す「授業過程の構造」とそこにおける教師の内的な「教授方略・意図の遷移過程とその構造」を視覚的に表す図を開発・試行した。その結果、授業の特徴を分析・抽出するために有効であるとの知見を得た.4.「総合的な学習」は、学習内容・方法が学校・教師に委ねられ、授業に携わる教師自身が新しく教材を開発するが、その教材開発における教師の知について検討した.5.将来教師として教育活動を担う教員養成大学の学生(実習生)の力量,とりわけ教育実践力の形成に大きく寄与する教育実習との関連について検討した.これまでの教育の分野における多くの先達の珠玉の先行実践や授業研究の成果から手がかりを見つける「温故創新」の方法を探り、それを新しい教育実践の創造に活用するための研究を行った.1.ベテラン教師の教育実践から生まれた授業研究、教育工学的手法による授業研究等大正期の自由教育運動からはじまった日本における授業研究の系譜について分析・検討し概観した。その結果、授業の特徴を分析・抽出するために有効であるとの知見を得た.4.「総合的な学習」は、学習内容・方法が学校・教師に委ねられ、授業に携わる教師自身が新しく教材を開発するが、その教材開発における教師の知について検討した.5.将来教師として教育活動を担う教員養成大学の学生(実習生)の力量,とりわけ教育実践力の形成に大きく寄与する教育実習との関連について検討した.(1)新しい教育活動の計画・立案に先行実践を活用するための方法の検討新しい教育活動を計画・立案し、実施していくには、自らの教育実践を内省し、改善・充実させていく方法と、これまでの多くの優れた先達の実践や先輩・同僚等の実践に学ぶ方法がある。いずれも、その記録を分析・解釈し、そこからメッセージ・手がかりを見つけることである。(1)先行実践の記録から授業の特徴(教材の解釈と学習課題・場面の設定、教授・学習の展開過程等)を分析・抽出するために、その展開過程の構造を示す「授業の構造」とそこにおける教師の内的な「教授方略・意図の遷移過程とその構造」を視覚的に表す図を考案した。(2)新しい教育活動である「総合的な学習」の単元開発における個々の教師のもつ「実践知」を、学校内の教師集団の「知」として形成し、共有化するプロセスについてフィールド調査を行った。(2)教育実習生と教師(指導教官)の教育活動を計画・実施するための力量(実践的能力)について、教育実習生と教師(指導教官)を対象に質問紙による調査を行い、次のことを検討した。(1)授業の準備段階の総合的な活動としての授業設計における手がかりについての調査データを因子分析を行った結果、「教科書の指導書、授業の構成等」の13因子を抽出・解釈した。さらに、教師・実習生の手がかりの特徴を検討した。(2)教師の教育実践の力量形成に必要な活動について調査データを因子分析を行った結果、「学級づくり、教育・授業デザイン等」の11因子を抽出し解釈した。さらに、実習生・指導教官が焦点をあてる活動の特徴について検討した。(1)新しい教育活動の計画・立案に先行実践を活用するための方法の検討新しい教育活動を計画・立案し、実施していくには、自らの教育実践を内省し、改善・充実させていく方法と、これまでの多くの優れた先達の実践や先輩・同僚等の実践に学ぶ方法がある。(1)先行実践の記録から授業の特徴(教材の解釈と学習課題

・場面の設定、教授・学習の展開過程等)を分析・抽出するために、その展開過程の構造を示す「授業の構造」とそこにおける教師の内的な「教授方略・意図の遷移過程とその構造」を視覚的に表す図の活用を検討した。(2)新しい教育活動である「総合的な学習」の単元開発における個々の教師のもつ「実践知」を、学校内の教師集団の「知」として形成し、共有化するプロセスについてフィールド調査を行った。(3)日本における授業研究について下記の視点でその系譜(流れ)を調査・概観した。・日本が影響を受けたアメリカ、旧ソ連・東ヨーロッパの授業研究・コミュニケーション・相互作用、意思決定・工学的アプローチによる授業研究・五大学授業研究グループ、全国授業研究協議会の授業研究(2)教育実習生と教師(指導教官)の教育活動を計画・実施するための力量(実践的能力)について、教育実習生と教師(指導教官)を対象に質問紙による調査・検討(1)授業の準備段階の総合的な活動としての授業設計における手がかりについての調査データを因子分析を行つた結果、「教科書の指導書、授業の構成等」の13因子を抽出・解釈した。さらに,抽出した因子と授業設計・準備活動のスクリプトに対応させ関連を検討し「教材の解釈・理解(教科書の指導者,教科書)」「教材の表象(働きかけ,反応・応答,教材研究,学習活動)」「授業過程の構成(授業過程の構成,シミュレーション)」等に分類・整理した.(2)教師の教育実践の力量形成に必要な活動について調査データを因子分析を行った結果、「学級づくり、教育・授業デザイン等」の11因子を抽出し解釈した。さらに検討し、指導教官は授業や生徒指導等の基盤となる日常の潜在的で暗黙知的な活動に焦点をあてて指導するが、新しい環境で学ぶ実習生は顕在的で明示化された形式知的な活動を教師の仕事として焦点をあてて学び課題解決を図るという相違点があるという知見を得た。これまでの教育の分野における多くの先達の珠玉の先行実践や授業研究の成果から手がかりを見つける「温故創新」の方法を探り、それを新しい教育実践の創造に活用するために,次の研究を行った.(1)新しい実践を計画・立案し,実施していくためには,先行実践・研究から設計対象である教材と学習者の関わりの情報を抽出し,活用して授業設計する方法を開発した。さらに先行実践の記録から展開過程の構造を示す「授業過程の構造」とそこにおける教師の内的な「教授方略・意図の遷移過程とその構造」を視覚的に表す図を開発・試行した。その結果、授業の特徴を分析・抽出するために有効であるとの知見を得た.(2)平成14年から実施される学習指導要領では,教科内容の改訂だけでなく新たに「総合的な学習」が設けられた.この「総合的な学習」では,学習内容・方法が各学校に委ねられており,授業を担当する教師が直接教材(単元)を開発する新しい教育指導の形である.この「総合的な学習」の単元開発の方法・視点とそこにおける教師の知について検討した.(3)新しい教育の創造・実施という学校教育の現代的な課題においてその成果は,教育に直接携わる教師の力量によるところが大きい.将来教師として教育活動に携わる教員養成大学の学生(実習生)の力量,とりわけ教育実践力の形成に大きく寄与する教育実習との関連について検討した.
低出力レーザーによる有茎皮弁の生着率向上に関する基礎的研究

低出力レーザーには創傷治癒促進効果や局所の血行改善作用などがあるとされ、その照射により、有茎皮弁の生着性は向上すると予測される。そこで本研究では、有茎皮弁(random pattern flap)への低出力レーザーの有用性を実験的に論証することを目的とした。研究方法家兎の背部に2×16cmのrandom pattern flapを作成し、再縫合した後に、皮弁の基部にGa-Al-As半導体レーザー400mWを10分間照射した(術直後および48時間後)。皮弁の生死および血行の判定には以下の2つの指標を用いた。1、皮弁作成1週間後における基部から壊死部までの長さ。2、術前、術後の血清中トロンボキサンB_2値および6-ケトプロスタグランジンF_1値(RIA法)。効果1、皮弁作成1週間後における基部から壊死部までの長さは、対照群と比較してレーザー照射群では有意に長く、レーザー照射により有茎皮弁の生着性向上に寄与できると思われた。2、血清中トロンボキサンB_2値および6-ケトプロスタグランジンF_1値は、対照群とレーザー照射群の間では有意差は認められなかった。
空間図式の身体的原型の実地における空間体験にもとづく研究

空間図式の身体的な原型を,集落という身体的な住むことの原型性を有すると考える空間や,庭園,建築空間を実際に体験することにより獲得される,空間体験の一人称の語り,伝統的民家や集落の空間構成,生活者の語りなどの情報に基づいて解釈し,空間図式を抽出する.空間図式を抽出する方法である写真日記を用いた調査・記録・発想の実践手法を更新し,写真日記の写真,事実・解釈・経験の記述を理論的に関係づけるフレームワークを,モデル理論的意味論や意識と心身問題に関する既往の知見を踏まえて改良する.研究の目的を達成するために設定したふたつの具体的方法の,1)集落の経験の表現の構造化による空間図式の抽出をおこなった.2)の民話や民話の言葉の表現の構造化による空間図式の取りだしは,民話を収集済みであるが,民話の分析に先立ち,伊是名島におけるフィールド調査に基づく実感から,1)の延長に集落の経験を一層深めることで可能となる研究の展開が有効と判断し,これを進めている.具体的には,伊是名集落に集中して(伊是名島には5つの集落がある)当初計画に加え,民家の実測調査や聞取り調査などの詳細な調査をおこない,また集落の祭りや行事に参加したり,調査報告会を集落の公民館で催すなどすることにより,集落の生活と空間の経験を深めることによって得られるものごとから,研究の目的に沿った探究と考察を深めている.詳細調査により民家の空間構成と生活の詳細を,物理的なものごとと言葉による表現として獲得し,これらの内容や関係の考察を通して,原型的な空間図式を導き考察できるのではないかと考えている.このほかに,伊是名および沖縄地方の民家や集落と生活に関する文献による調査研究を深め,経験や考察の基盤を強化した.これらを通して,探究方法の探究を深めている.これまでの探究の成果は,学術研究口頭報告,学術研究論文報告,調査報告(調査ノート:B5版187ページ)にまとめた.調査報告は,伊是名村役場に進呈し行政にも活用されている.1伊是名島の集落をフィールドとする探究は,1既往調査(坂本ら1989)との比較研究は,坂本らの調査指標を整理し,全民家158戸の悉皆調査とそれに基づく19戸(その後26戸に増加)の詳細調査を行い,比較考察した.2空間の経験の表現の構造化から空間図式を抽出し考察する研究は,写真日記を記し経験の表現の構造化から空間図式を抽出した.3伊是名島の民話や民話の言葉による表現から空間図式を取りだし考察する研究は,先に研究実績の概要に記した通りである.この研究の展開は,具体的には, 1に記した民家19戸(その後26戸に増加)の詳細調査(家屋と付属屋など外部空間の実測調査と民家住民への生活と空間に関する聞取り調査)に基づいた,a)室の結びつき分析からみた民家の構成と住意識の関わりに関する研究と, b)聞取り調査から描き出される伊是名の民家の空間の特徴と空間図式に関する研究である.これらは同時に,探究方法の探究の深化に寄与する.そして, 4これらすべての探究のプロセスを通して,探究方法の探究を進めている.2ゲオパトゥ村をフィールドとする探究は,研究の基礎資料の整理(1,2)をおこない,3研究協力者の協力によりモンの民話を新たに5話翻訳した.さらに,2016年度に行う現地調査の準備を進め,研究協力者の講演を実施した.1は,具体的には,過去の2回の現地調査で収集した聞取り調査(ビデオ映像)の日本語(文字起こし)であり, 2は,研究協力者から提供された資料(写真)の整理とデジタル化である.平成28年度は,平成27年度までの研究実績に基づき研究を発展させた.具体的には,(1)沖縄・伊是名島伊是名集落を対象とした研究は,平成27年度までに現地調査で収集した詳細資料を整理するとともに,伊是名島や琉球の民家に関する実地研究と文献収集を進めた.これらを基礎資料として,1)集落空間の構成を分析し,2)民家の空間構成の分析に基づき空間の特徴を抽出した.また3)集落における生活の経験の表現の構造化から空間図式の探究を行った.(2)ラオス・ゲオパトゥ集落を対象とした探究は,平成27年度の研究資料整理に基づいて,平成28年6月と11月に現地調査を行った.これらの調査で収集した情報を基礎資料として,モンの民家の空間構成の探究を進めている.(3)伊是名集落とゲオパトゥ集落における探究の成果の上に,総合的に身体的空間図式の探究を進めている.すなわち集落や民家の実体的空間構成や文化的側面にあらわれる身体的空間図式について論考を進めている.(4)これらの探究を通して,空間図式を探究する方法の探究を深めている.(1)から(4)の研究成果は,学術論文口頭発表,学術論文報告,調査報告(調査ノート)にまとめた.さらに(5)伊是名集落におけるこれまでの詳細な研究実績に基づき,伊是名村の協力のもとに,伊是名集落後辺(くしひん:集落の古い地域)50民家の詳細調査を行う研究の展開を得ることとなった.これはこれまでの研究の志向と方法の延長にあり空間図式探究の発展が見込まれる.

同時に集落景観の保全や過疎といった社会的問題に対して,空間図式研究の発見的,ボトムアップの研究方法が,定型的解法とは異なるアプローチを可能にすると考える.研究実績の概要の(1)伊是名集落を対象とした探究の1)は,具体的には,a)集落の全戸を対象とした調査に基づき,民家の囲繞である屋敷囲いに注目して,景観構成要素の特性を探究した.b)26民家の詳細調査よる実測平面図を用いて,民家の空間構成をネットワーク分析し空間の特徴を抽出した.c)同実測立面図を用いて民家南面ファサードの生成文法を探究した.d)26民家の詳細調査より得られた生活者の語りを分析し,民家の空間の特徴を抽出した.研究実績の概要の(2)ゲオパトゥ集落を対象とした探究は,具体的には,e)住居と地形の関係(スカ・コッチョンタのつくる軸(モンの文化的な住居空間構成要素)と山の関係)を分析し空間構成原理を抽出した.f)モンの住居のかたち(住居空間の構成原理)に関する論考を進めている.研究実績の概要の(3)は,具体的には,g)例えば<上下>や<容器>といった原初的な身体的空間図式の,集落や住居の空間構成や生活の文化的側面へのあらわれを,蓄積した実地探究と文献探究による知見の上に論考を進めている.研究実績の概要の(4)は,h)これらの研究を行いながら空間図式の探究方法の探究を深め洗練させている.i)写真日記と写真KJ法について探究を深めている.空間図式の身体的原型の探究のために,1)個別の課題による空間図式の抽出を繰返し,2)空間図式の探究方法の探究を進化させた.1)はa)伝統的民家や集落空間の構成とb)生活者の語りに現れる空間図式を探究した.a)では伝統的民家と民家の立地環境(地形)の関係に現れる空間図式を明らかにした.これは民家の突出部分の系統的分析による民家の形態の遷移や,信仰や生活行為と空間構成の秩序に現れる空間図式の探究に発展する.伝統的民家や集落空間における上下,前後や,容器の空間図式の現れについて論考した.これは文化的空間における空間図式の現れによる探究の可能性を示す.b)生活者の語りに現れる空間図式は,伝統的民家の一番座・二番座と雨端の特徴を空間図式でとらえた.生活者の語りから民家改変の特徴を空間図式として抽出する可能性を指摘できる.2)探究方法の探究は,臨地調査(伊是名集落,ゲオパトゥ集落,ユダヤ博物館など)により空間図式を抽出する方法として用いている写真日記について,その実践手法と理論的根拠を盤石にするために「写真日記ブートキャンプ」と称するワークショップを臨地にて繰返し,写真日記を用いた調査・記録・発想の実践手法を更新するとともに,写真日記における写真,事実の記述,解釈の記述,経験の記述を理論的に関係づけるフレームワークを,モデル理論的意味論や意識と心身問題に関する既往の知見を踏まえて改良した.3)伊是名集落にリビングラボ(臨地研究室)を設け研究,滞在拠点とし集落生活に参与した研究深化を試みた.集落のアサギと呼ばれる共有祭祀空間の空間構成と祭祀行為,語りに基づく空間図式の現れを論考した.フィールドに密着する空間図式の探究(学術的な知の探究)は,住民が抱える現実的な課題の発見と探究(臨床的な知の探究)につながり,伝統的民家や集落空間の継承と集落の活性化という官学共同の新たな探究課題を見出した.空間図式の身体的な原型を,集落という身体的な住むことの原型性を有すると考える空間や,庭園,建築空間を実際に体験することにより獲得される,空間体験の一人称の語り,伝統的民家や集落の空間構成,生活者の語りなどの情報に基づいて解釈し,空間図式を抽出する.空間図式を抽出する方法である写真日記を用いた調査・記録・発想の実践手法を更新し,写真日記の写真,事実・解釈・経験の記述を理論的に関係づけるフレームワークを,モデル理論的意味論や意識と心身問題に関する既往の知見を踏まえて改良する.
指運動模倣課題時の局所脳律動変化の解析

本研究の目的は、1模倣・観察課題時の脳律動の変化を、脳磁図計測の結果から標準化すること、2失語症患者、失行症患者の分析より、IFG(下前頭回)およびIPL(下部頭頂小葉)の役割を検討すること、および3失行症患者における、模倣と実行の障害のメカニズムを再検討することである。12名の健常大学生に対して行った観察・模倣課題時の脳律動変化の分析を、個別およびグループで検討することに主眼が置かれた。分析結果の概要は、観察時にIFGとIPLの関与が認められ、ミラーニューロン関連部位に関しては、これまでの研究結果と同様であることが認められたが、脳律動変化に関しては、個人差の大きいことも認められた。平成24年度は、10名の健常大学生に対して行った観察・模倣課題時の脳律動変化の分析を、個別およびグループで検討することに主眼が置かれた。一方で、大阪府立大学所有の16ch光イメージング脳機能測定装置(光トポグラフィ)が、脳磁図の簡易版として利用可能かの検討を行うために、脳磁図計測での観察・模倣課題を一部修正した実験刺激を作成し、大阪府立大学学生を実験協力者として計測をした。分析結果は、酸化ヘモグロビン濃度の増加領域は、脳磁計の結果に矛盾しないものであった。患者群(失語症および失行症)の計測に関しては、症候を有する患者の病巣が広範な者が多く、IFGおよびIPLの機能以外の要因が含まれてくると判断し、再考を行い、MRI所見で、IFGあるいはIPLにほぼ限局した患者群(症候は問わない)と錐体外路系障害ではあるが行為障害を有するパーキンソン患者群で脳磁図計測を行っていくことにした。平成24年度中に、12名の健常大学生に対して行った観察・模倣課題時の脳律動変化の分析を、個別およびグループで検討することに主眼が置かれた。一方で、大阪府立大学所有の16ch光イメージング脳機能測定装置(光トポ)が、脳磁図の簡易版として利用可能かの検討を行うために、脳磁図計測での観察・模倣課題を一部修正した実験刺激を作成し、大阪府立大学学生を実験協力者として計測をした。平成25年度は、患者群(失語症および失行症)の計測を行う予定であったが、適切な実験協力者が数名しか得られなかったため、個別の分析にとどまっている。そのため、健常者の脳磁図および光トポグラフィーの分析を中心に行い、論文化し投稿を行ったが、採択に至っていない(査読継続中)。患者群の計測・分析は健常群の結果の上に成り立つため、可能な範囲で、平成26年度中に、比較検討まで行い、ひと先ずの結果を出したいと考えている。本研究の目的は、(1)模倣・観察課題時の脳律動の変化を標準化すること、(2)失語症患者、失行症患者の分析より、IFGおよびIPLの役割を検討すること、および(3)失行症患者における、模倣と実行の障害のメカニズムを再検討することである。平成23年度は、10名の健常大学生に対し、模倣・観察課題時の脳磁図計測を行った。本データについては、現在分析中である。一方で、大阪府立大学所有の16ch光イメージング脳機能測定装置が、脳磁図の簡易版として利用可能かの検討を行うために、脳磁図計測での模倣・観察課題を一部修正した実験刺激を作成し、予備実験を行い始めた(大阪府立大学で計測可能)。

脳磁図計測では、情報処理の際の部位および時間的推移を詳細に把握できるが、将来、臨床現場で使用するには「おおがかり」になるため、全頭計測はできないが、座位および多少の活動時でも計測可能な光イメージング脳機能装置での計測も、並行して進めていくことは意義あることと考える。健常者を対象とした脳磁図計測により、指模倣の観察時および模倣時における、IFG(下部前頭回)とIPL(下部頭頂葉)の関与と(個人差はあるが)脳律動の時間的推移に関しては、確認された。しかしながら、失語症患者と失行症患者群の計測においては、「適切な」患者不在であったため、患者群の選定について再考する必要性が生じた。検討の結果、失語症や失行症にこだわらず、IFGやIPLに(ほぼ)限局性の病巣を有する脳外科患者に患者群の範囲を広げることとで、実施していくことになり、大阪府立大学および大阪大学医学部附属病院の倫理審査を受けている。一方、16チャンネルの光トポグラフィ-での簡易計測を並行して行ったが、健常者の場合は、精密さには欠けるが、脳磁図計測でのモデルに、おおむね対応する結果が得られている。患者群の脳磁図計測に関しての「遅延」がある。健常者の計測に関しては、概ね順調と考えるが、その分析は「やや遅れている」と言わざるを得ない。一方で、光イメージング脳機能測定の研究を「追加」したが、このことが、研究の進捗を遅らせたものとは考えていない。平成24年度は、(1)失語、(2)失行、(3)片麻痺患者の脳磁図計測を予定しているが、もう少し広い範囲の臨床患者を対象とする方向(たとえば、パーキンソン病患者)で検討中である。患者群の計測に関しては、失語症(IFG損傷)および失行症(IPL損傷)にこだわらず、MRI所見で、IFGあるいはIPLにほぼ限局した患者群(症候は問わない)と錐体外路系障害ではあるが行為障害を有するパーキンソン患者群で脳磁図計測を行っていくことにした。その上で、健常者群との比較検討を行い、行為のメカニズムを解明していきたいと考えている。今年度前半のうちに、患者群のデータをある程度蓄積し、分析・検討を行い、まとめていく予定である。脳磁図に関しては、(1)健常者データの分析を終了させるとともに、(2)臨床患者に対する観察・模倣課題の実施・計測を行う。後者の実施に際して、大阪府立大学総合リハビリテーション学部と大阪大学医学部附属病院の倫理委員会への研究承認の申請。光イメージング脳機能測定に関しては、前頭部のみになるが、脳磁図の結果を照合し、同機の利用可能性の検討を並行して行う。平成25年度は、本来は当該年度までに行うべきであった患者群(10名程度)の脳磁図計測を、早い時期のうちに行う。これに伴う、謝金および脳磁計使用料が必要になる[謝金:5千円×10名=50千円;使用料(その他枠):30千円×10名=300千円]。並行して、健常群の再検討を行いながら、患者群の特徴(損傷部位や行為障害の有無等)と比較検討し、生理学的所見と神経心理学的所見の双方から、指運動模倣課題時の脳内過程をまとめていく予定である。一方で、16チャンネル光トポグラフィ-の臨床場面での有効性(妥当性)に関しての検討も行う。研究成果について、学会発表および論文投稿を積極的に行い、報告書にまとめる予定にしている[旅費:400千円;論文投稿関係(その他枠):150千円;報告書印刷等(その他枠):100千円]。平成23年度は、脳磁計利用に際して、「使用料」は負担しなかったが、平成24年度以降は、一部負担がある予定である(共同研究にため、現時点では負担額は未定)。平成24年度は、いくつかの学会で成果を発表するとともに、論文作成も行わねばならず、その費用が多くなると考える。
視床下部神経活動による海馬ニューロネットワークの制御機構

海馬内シグナルフローの一般的概念は、歯状回-CA3-CA1という経路であり、CA2領域の関与は、考慮されていなかった。しかし、我々は、ラット海馬スライスでmossyfibersを刺激した後に興奮が伝わる様子を膜電位感受性色素を用いて光学的に観察し、CA3-CA2-CAl経路が存在することを確認し、発表した(Sekino et al,J.Neur ophysi ology 78:1662-1668,1997)。CA3-CA2-CA1経路が賦活化すると、シグナルは海馬内を広範囲に伝播する事になるので、様々な情報をassociateするのに都合がいいと考えられる。生体内には、上記の2つのゲートを制御し、海馬内の情報の流れをコントロールする仕組みがあると思われる。視床下部・上乳頭体核は、歯状回顆粒細胞層とCA2領域に選択的に線維を送っている。視床下部・上乳頭体核に順行性トレーサーを注入すると、海馬のそれぞれの領域に非常に密に神経末端が見出される。この部位に、微小ガラス管を用いて、ムシモールを注入した。海馬脳波の平坦化が観察された。また、嗅内皮質刺激のよる歯状回興奮は抑えられた。上乳頭体核の活動には、海馬への、また海馬内でシグナルフローのゲートを開ける役目があるようだ。CA3-CA2-CAl経路による海馬内シグナル伝播経路の切り替え、上乳頭体核による海馬内シグナルのゲート機構を、情動と記憶をつなぐ記憶回路と考え、今後さらに検討する。
免疫プロファイリングによる免疫チェックポイント療法への感受性規定因子の同定

<対象と方法>平成30年度は、本施設において免疫チェックポイント阻害薬を使用した進行性腎細胞癌20症例を対象とし、その原発巣の組織切片に対し、免疫組織学的に免疫関連分子の発現を検討し、これらの発現と臨床的因子の解析を行った。免疫関連分子標的薬のうち、PD-1およびPD-L1、免疫反応の際に、腫瘍の感受性を規定する可能性のある分子、XIAPとBcl-2の発現も検討した。これら4分子に対し、使用した抗体は、それぞれclone EH33、clone E1L3N、clone 28、clone 124。陽性対照は、扁桃、胎盤、正常腎、正常腎とし染色条件を決定した。<結果>腫瘍部分の染色強度、染色領域をそれぞれ4段階(強度;陰性、弱陽性、陽性、強陽性。領域;25%未満、25-50、50-75、75%以上)でスコアリングし、その積を染色スコアとして評価した。PD-1、PD-L1、XIAP、Bcl-2それぞれの陽性対象と比較してカットオフ値を設定した結果、陽性症例はそれぞれ12例(60%)、9例(45%)、9例(45%)、10例(50%)であった。原発巣の組織学的悪性度との関係では、組織学的グレード3以上のものはPD-L1が有意に高発現であった(χ2検定、P=0.043)。Tステージとの関係では4つの分子の発現とに統計学的に有意な相関は認められなかったが、PD-1の発現の高いものに関してはより高いTステージである傾向が認められた。全生存期間との関係では、統計学的な有意差は認められなかったものの、PD-L1とBcl-2の発現が高度のもので生存期間が短い傾向にあった。<考察>本年度の研究の結果より、従来から報告されていた免疫関連分子であるPD-L1の発現に加えて、Bcl-2やXIAPといった、感受性を規定する因子の発現が、免疫チェックポイント阻害薬に対する反応性を規定する可能性が示唆された。これまでの研究について、検討した分子と予後や、予後に関連する因子との相関を示唆する結果が得られている。おおむね順調に推移していると考えられる。<令和元年度の計画>昨年度検討した、4種の分子のほか、MHC classI、MHC classII、ICAM-1、EGFR、CD3、CD4、CD8、CD16、FoxP3、CD68、CD163といった腫瘍・免疫関連分子の発現について、免疫組織学的に検討を進める。また、治療反応性との相関が示唆される分子については、他施設からの症例を募り、さらに多数症例数での検討を進める。

当初想定した、研究初年度における経費、特に試薬について、想定よりも少ない検討症例であったために予定額よりも少なくなった。研究2年度目は、多数症例を検討することとなることから、初年度予算を合わせて使用する予定である。
建物の区分所有が住宅及び都市政策に与える影響

東京都心部に立地する非マンション系区分所有建物の実態の解明と、それが住宅および都市政策に与える影響について分析した。調査は東京都千代田区、中央区32丁町目の街区を対象として全区分所有建物524棟について登記簿調査、建物利用調査、区分所有者325人に対するアンケート調査等を実施した。また、市街地再開発事業建物10件を対象として、権利変換計画書閲覧や組合ヒヤリング等により再開発ビルにおける区分所有の実態と可能性を調査した。以下、分析・考察の結果を述べる。東京都心部において非マンション系区分所有建物は増加の一途にあり、千代田区では全建物床面積の3割を占め、棟数ではマンションの約10倍に及ぶ。区分所有は建物建設後に発生するものが2割あり区分所有の可逆性も含めて今後の検討を要す。区分所有建物の特性は小規模、少区分、少所有者というミニビル的性格を共通にもつが、千代田区の業務街のように大規模な区分所有建物が支配的になる地域もあり、その二面的性格と立地の地域性が明らかになった。その中で狭小敷地の共同化を図る建物の共同建設も3割近くを占め、区分所有を通して建物の更新や土地利用の高度化が図られている。また、区分所有の要件である構造上の独立性と利用上の独立性をアクセス空間のタイプ分析により、アクセス空間の狭小性と建物を共同利用する面での問題を指摘した。区分所有建物は主として事務所と住宅に利用され、都心居住に重要な役割を占める。区分所有建物の事業者である区分所有者の動機は所有形態を明確にすることにあり、その管理においてもマンションとは異なる性格が解明された。市街地再開発事業建物における従前権利と従後に所有利用する空間との相関の解明、無隔壁区分所有の実態、そこでの所有と利用の調整実態を解明した結果、従来の大規模再開発とは異なる区分所有ビルの連合としての再開発事業手法の可能性が浮かびあがった。1.非マンション系区分所有建物調査非マンション系区分所有建物の成立状況とその意味を解明するため、東京都心区の千代田区と中央区において区分所有建物調査を行い、台東区のデ-タとの比較から新たな区分所有建物の地域的特性と問題の所在を明らかにした。調査は千代田区19町丁目、中央区13町丁目に所在する区分所有建物299棟、304棟について、建物の建設時期、所有者、規模、敷地、土地所有者等について把握した。その結果、全体として区分所有建物は地区全体の建物棟数の1割を占め、地区全体に立地し、延床面積では千代田区で32.8%、中央区で16.3%にも達し、区分所有建物が都心業務地区で大きな位置も占めていること、木造長屋の区分所有が支配的な中央区H地区のように地域による差が大きい。建物規模も地域差が大きく、従来の小規模、少ない区分、少ない所有者、地緑的・血緑的関係、在住居住とは異なる領域への広がりが確認された。2.市街地再開発事業建物調査市街地再開発事業で成立した再開発ビルを対象として、区分所有の成立形態を解明した。調査は東京都6地区、仙台市3地区を対象として権利変換計画書に基づく土地所有、建物所有の変化と新しい所有床の平面的、三次元的位置関係を分析した。その結果、特にそれが区分所有形式をとる場合、従来所有形態と従後の配置との関連が強く、権利床では複雑な空間配置に結び付くこと。連続的な大スペ-スの確保は一般的には共有方式で行っているが、I地区やN地区のように自己所有区分を別に別有する方式やT地区のように区分所有区画を構造的に自由化して所有と利用を調整する方式等、従来の区分所有概念を越える方式の存在を確認した。

東京都心部に立地する非マンション系区分所有建物の実態の解明と、それが住宅および都市政策に与える影響について分析した。調査は東京都千代田区、中央区32丁町目の街区を対象として全区分所有建物524棟について登記簿調査、建物利用調査、区分所有者325人に対するアンケート調査等を実施した。また、市街地再開発事業建物10件を対象として、権利変換計画書閲覧や組合ヒヤリング等により再開発ビルにおける区分所有の実態と可能性を調査した。以下、分析・考察の結果を述べる。東京都心部において非マンション系区分所有建物は増加の一途にあり、千代田区では全建物床面積の3割を占め、棟数ではマンションの約10倍に及ぶ。区分所有は建物建設後に発生するものが2割あり区分所有の可逆性も含めて今後の検討を要す。区分所有建物の特性は小規模、少区分、少所有者というミニビル的性格を共通にもつが、千代田区の業務街のように大規模な区分所有建物が支配的になる地域もあり、その二面的性格と立地の地域性が明らかになった。その中で狭小敷地の共同化を図る建物の共同建設も3割近くを占め、区分所有を通して建物の更新や土地利用の高度化が図られている。また、区分所有の要件である構造上の独立性と利用上の独立性をアクセス空間のタイプ分析により、アクセス空間の狭小性と建物を共同利用する面での問題を指摘した。区分所有建物は主として事務所と住宅に利用され、都心居住に重要な役割を占める。区分所有建物の事業者である区分所有者の動機は所有形態を明確にすることにあり、その管理においてもマンションとは異なる性格が解明された。市街地再開発事業建物における従前権利と従後に所有利用する空間との相関の解明、無隔壁区分所有の実態、そこでの所有と利用の調整実態を解明した結果、従来の大規模再開発とは異なる区分所有ビルの連合としての再開発事業手法の可能性が浮かびあがった。