hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多人数教育における知識創造タイプの授業開発と遠隔学習への適用研究

情報通信技術ICTの急速は発展によって、パソコンとインターネットという世界からしだいに携帯電話やPDAなどのユビキタス情報技術の時代に進展しつつあるが、このような進歩は教育の世界にも大きな変化をもたらしつつある。さらに従来の通信教育はテキストとレポートと添削指導という枠組みでは対応しきれなくなっている。このような時代変化に対応するためにつぎの点についての研究を進めた。(1)ユビキタス情報機器が教育において利用可能であるかどうかを検証するために携帯電話を活用した多人数の教育を主体的なチーム学習をベースとしたもので開発し、実施した結果を報告した。(2)学習を主体とした事象を記述するために図式表示と判断命題で学習事象を記述することを試み、さらに英語による表現を試みて国際学会に報告した。(3)ケータイと印刷教材によって実現した多人数教育のチーム学習を遠隔教育に適用することについて検討した。この場合、学習事象とその系列として記述することが可能であることを示した。(4)授業設計においては学習者がどのような意味を付与しながら学習を展開するかが重要であるので、MACETOモデルを考案し、その適用可能性を検討した。ここでの授業設計はMeaning. Activities, Contents, Environment, Tools, Outcomesとして記述されるものとしている。(5)授業実践の経験を交流するためには、それを記述する方法が確立されなければならないが、それについては、通信回線で交流することができるような枠組みとメディアを検討した.情報通信技術ICTの急速は発展によって、パソコンとインターネットという世界からしだいに携帯電話やPDAなどのユビキタス情報技術の時代に進展しつつあるが、このような進歩は教育の世界にも大きな変化をもたらしつつある。(5)授業実践の経験を交流するためには、それを記述する方法が確立されなければならないが、それについては、通信回線で交流することができるような枠組みとメディアを検討した.本研究は多人数教育の授業においてケータイなどユビキタス情報機器を利用することによって学習者が授業に積極的に参加し、グループ討議や作業することによって新しい知識を創造するような授業を開発することを目的とし、それを遠隔地での学習に適用することを試みるものである。平成14年度は佛教大学においてケータイと通常のイントラネットとに共有できる1-supportと命名されたシステムを発注し、教育学部の教育方法学を中心として教育社会学、算数科教育法、社会学などにおいて使用した。とくに教育方法学ではチームによる学習で自学できる印刷教材を開発し、従来の講義とは異なる授業を開発した。この授業の過程で学生が制作したPowerPointの作品を岡山大学、滋賀大学、新潟大学の教育学部の学生の協力を得て評価し、遠隔地における学習として実用化できるかどうかを検討した。この研究の最大の成果は、従来の授業では教育内容から授業が組み立てていたのに対して、チーム学習など学習活動から設計する方法を開拓したことである。この授業の設計方法は、メディアとは関係なく、学習者が学習の意味を理解し、主体的にテーマに取り組むときの学習活動を技術し、その学習活動の結果として学習成果が得られることを目指している。その過程で学習活動の必然性、学習過程の評価などが組み込まれている。この方法を適用することによって、通常の教室環境でのチームによる活動を可能にし、学習成果もペーパーテストではなく、報告書やチームによる共同作品として提出し、個人による報告とが併合している形式をとり、グループでの創造的な活動の成果が十分に発表できるように配慮した。情報社会の進展にともなって知的産業ならびに知的活動の寿命はますます短くなりつつあるが,従来の大学教育では知識伝達タイプの教育であったので,学生は学ぶことについて受身的である.本研究は多人数教育の授業においてユビキタス情報機器を利用することによって学習者が授業に積極的に参加し、グループ討議や作業することによって新しい知識を創造するような授業を開発することを目的とした.平成14年度の研究を受けて,方法の汎用性と妥当性を検討するために,「教育方法学」の授業を共通の教材を使用して西之園が担当した場合と宮田が担当した場合とを並行して実施して比較検討することを試みた.その両方のクラスに修士の学生が入り綿密な授業分析を実施してチーム学習の有効性を検討した.その結果,双方の授業における差異よりもチーム間での差異が大きいので,チームの構成ならびに役割分担を明確にすることの重要性が明らかになった.特にチーム学習における規範を明確にする必要があることが明らかになった.

遠隔学習においては学習者は孤立して孤独感に陥りがちであるので,チームメンバーの相互信頼,尊敬が学習成果に大きく影響している.遠隔学習を実現するためには指導者の直接的な指導は限られているので,学習者による自己管理が重要であるが,このような学習を設計するためにイメージから発想しながらMACETOモデル,すなわち,意味(Meaning),活動(Action),内容(Contents),環境(Environment),用具(Tools),成果(Outcomes)が有効に機能することを示すことができた.研究の成果は国内はもちろんアメリカ,ドイツにおいても発表し評価をえることができた.なお,ユビキタス情報機器としてケータイを使用したが,ケータイに対する学生の意識が変化していることが認められるので,今後の検討が必要である.
ショウジョウバエモデルを用いた前立腺癌の新規治療標的因子の探索

前立腺癌の増悪メカニズムの解明および新規治療標的の同定を目的にPAX2の前立腺癌における機能解析、ショウジョウバエを用いた前立腺癌増悪因子のスクリーニングを行った。その成果として(1)正常部位、原発巣と比較して転移巣においてPAX2が高発現することが判明し、PAX2は転移促進に機能する可能性が考えられた。(2)マイクロアレイ解析の結果、PAX2の標的遺伝子としてAR、HGFを同定した。(3)同定した因子のヒトホモログがヒト前立腺癌細胞の増殖・浸潤を制御することが判明した。前立腺器官形成においてPAX2はARよりも早期の段階で作用することが知られている転写因子であり、ARとは異なる機序で器官形成を制御すると考えられる。PAX2は前立腺癌の他に乳癌や腎癌などで高発現することが知られているが,その転写制御機構を含めた機能は不明のままである。平成24年度には主にPAX2自身の機能解析を細胞株を用いたin vitroのアッセイと前立腺癌患者検体を用いた発現解析を行った。具体的には以下に記載する。(1)前立腺癌細胞株を用いたPAX2の機能解析今回は前立腺癌細胞株の中でもアンドロゲン非依存性細胞株でのPAX2の機能解析を行った。アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株においてPAX2をノックダウンし、cell countによる増殖速度の判定やinvasio nassayによる浸潤度の判定を行った結果PAX2ノックダウンで浸潤、増殖が抑制されることが判明した。またマイクロアレイ解析を行い、アンドロゲン非依存性前立腺癌におけるPAX2標的遺伝子としてN-cadherinを同定した。(2)前立腺癌患者検体を用いたPAX2の発現解析前立腺癌患者正常部位、癌原発部位、転移部位とに分けてリアルタイム、免疫染色を用いて発現解析を行った。その結果転移部位で優位にPAX2の発現が亢進していることが判明した。平成25年度には主にPAX2自身の標的遺伝子として同定したARについて解析を行った。1.前立腺癌細胞株を用いたPAX2によるAR転写制御機構の解明:in vitroにおいてPAX2がAR遺伝子の脱メチル化を介して発現を制御する因子であることが判明した。2.ヌードマウス、前立腺癌患者検体を用いたPAX2とAR相互作用の解析:ヌードマウス皮下移植モデルマウスを用いてPAX2ノックダウンによって腫瘍のgrowthとともにARの発現が抑制されることが判明した。また前立腺癌患者検体においてPAX2とARの発現に相関が観察された。3.モデルショウジョウバエを用いたPAX2相互作用因子のスクリーニング:PAX2のショウジョウバエホモログpariedが知られている。ショウジョウバエにおける前立腺相同組織accesory glandにpaiedが発現し分化に重要な機能を果たすことが知られている。accesory glandの形態を指標にpairedとの相互作用因子を取得し、そのヒトホモログについて解析を施行中である。平成26年度には主に1.PAX2によるHGFの転写制御機構の解析、2.ショウジョウバエを用いた前立腺癌増悪因子のスクリーニング、3.取得した因子のヒトホモログの機能解析を行った。2.モデルショウジョウバエを用いた前立腺癌増悪因子のスクリーニング:PAX2のショウジョウバエホモログpariedが知られている。ショウジョウバエにおける前立腺相同組織アクセサリーグランドにはpaiedが発現し分化に重要な機能を果たすことが知られている。アクセサリーグランドの構成細胞セカンダリーセル特異的にGFPを発現するショウジョウバエとアクセサリーグランドに発現することが知られている因子のノックダウン系統を交配し、GFPを指標にセカンダリーセルの増殖、遊走を観察し、因子のスクリーニングを行った(Ito et al. BBRC. 2014)。3.ショウジョウバエで取得した因子の機能解析(in preparation):ショウジョウバエを用いたスクリーニングの結果、ヒト因子CNPY2、MEP1A、MRGBPを同定した。各因子のノックダウンにより前立腺癌細胞の増殖、浸潤が低下することが判明している。現在各因子についマウスを用いたin vivoでの機能解析進行中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。泌尿器科学26年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト検体を用いたPAX2発現解析の結果と細胞株を用いたPAX

2機能解析の結果が一致した。さらにPAX2転写共役因子スクリーニングに用いるモデルショウジョウバエが構築できた。平成24年度に我々はPAX2自身の機能解析を細胞株を用いたin vitroのアッセイで行った。具体的にはアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株においてPAX2をノックダウンし、cell countによる増殖速度の判定やinvasion assayによる浸潤度の判定を行った結果PAX2ノックダウンで浸潤、増殖が抑制されることが判明した。現在までにPAX2転写共役因子スクリーニングに用いるモデルショウジョウバエが構築でき、新規因子Xがいくつか取得できた。その因子Xのいくつかが平成24年度に構築した癌細胞の浸潤モデル、invasion asssayにおいて浸潤を制御する結果が得られた。すなわちPAX2と同方向に働く因子であり、ショウジョウバエを用いたスクリーニングの結果得られた新規因子Xはヒト前立腺癌における新規治療標的である可能性が考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。モデルショウジョウバエを用いてPAX2転写共役因子のスクリーニングを行う。またモデルマウスを用いてPAX2の前立腺癌転移に対する機能を解析する。モデルショウジョウバエを用いたPAX2転写共役因子のスクリーニングの結果取得できた因子Xのin vitroの解析を引き続き行う。またモデルマウスを用いて因子Xの前立腺癌転移に対する機能を解析する。Thermo SCIENTIFIC社のTRIPZ lentiviral inducibleshRNAmirsystemを用いてドキシサイクリン投与によりXがノックダウンされ、かつ蛍光色素(tomato)により標識される22Rv1細胞株を作成する。22Rv1細胞はヌードマウスに静脈注射することにより全身に転移を形成することが報告されている(Francisco A etal (1988).Cancer Research,48,6876-6881.)。我々が作成した細胞株をヌードマウスに静脈注射し、ドキシサイクリン投与によってコントロール細胞(shCont-tomato)とXノックダウン細胞(shX-tomato)で転移能に差があるか検討する。PAX2が実際に前立腺癌転移を促進するかヌードマウスへの移植実験を行うためマウスの購入費として使用する予定。PAX2の転写共役因子のスクリーニングに関しては消耗品に使用する予定である。本年度までにPAX2転写共役因子スクリーニングに用いるモデルショウジョウバエが構築でき、新規因子Xがいくつか取得できた。
光トポグラフィーによる新生児・乳児の光刺激による視覚野活性化のメカニズムの検討

埼玉医科大学未熟児センターに入院し、症状の落ち着いたlow-riskの低出生体重児8例を対象に、修正週数38-43週目に両親のインフォームド・コンセントを得て実験を行った。後頭結節を中心に計測領域を設定し、この領域内に、各照射検出点間距離が15mmとなるように、光照射及び集光用のファイバーを8個設定し、光スイッチ及びマルチブレクサを用いた走査計測を行った。照射光はそれぞれ1.5及び3.5kHzで強度変調されている780mm及び830mmの2波長を用いた。集光された透過光はアバランシェフオトダイオードで検出し、2台のロックインアンプで同期検波され、2波長の透過光強度が同時に計測され、脳皮質部のHbの濃度変化を演算した。児は全て自然睡眠時の状態で光刺激を行った。しかし、実験中に刺激に関係なくHb濃度が自然に変化しているのが認められたので、刺激なしの状態の検討を行った。その結果、後頭部24ケ所での100秒間の各Hbの変化が検出された。全ての症例において、睡眠中に後頭葉では同期したOW一、DeoW-Hbの自発的な振動が見られた。振動の周期は1118秒、Oxy-、Deoxy-Hbの位相のずれは平均3.6から4.2ラジアンであり、Deoxy-HbがOxy-Hbに比べて少し遅れて逆位相で振動していた。脳血流が自発的にゆっくりと振動していることが1990年代に入って報告されている。しかし、この振動はもっぱら心拍や呼吸との関係が検討されており、脳活動との関係を検討したものは少ない。一方我々の得た結果は、Oxy-Hbの増加に少し遅れてDeoxy-Hbが減少するというパターンであり、これはfunctional MRIの基本原理であるblood oxygenationlevel dependent contrast(BOLD効果)と一致するものであり、脳の活動が何らかの脳血流に影響を与えているものと考えられる。今後脳波等の関連を検討したいと考えている。
ナフタレン環1、8位へのアルケンの光環化付加反応

ナフタレン環1、8位へのアルケンの〔3π+2π〕光環化付加反応の適応範囲の全体像の解明を試み、併せて合成化学的応用への可能性を検討したところ、次の知見が得られた。1.ナフタレン環1、8位へのアルケンの光環化付加反応は、一個以上の電子吸引性基が置換したナフタレンとアルケンとの系において、アルケンから励起一重項状態のナフタレン誘導体への電子移動に伴う自由エネルギー変化△Gの値が+3.5より小さい系において、かなり一般的に進行することが明らかになった。2.ケイ光消光速度定数と生成物生成の量子収率のStern-Volmerプロットから得られた反応速度定数とが良く一致し、反応がナフタレン誘導体の励起一重項状態から進行していることが確かめられた。極限量子収率の値より、アルケンの酸化電位が低くまた溶媒の極性が高くなるほど、生成物を与える経路より出発原料に戻る経路の寄与が大きくなることが明らかになった。ケイ光消光速度定数に対する置換基効果の検討より、反応は途中に極性のかなり高いexciplexを経由して進行していると考えられる。3.2-シアノナフタレン及び1、2-、1、4-2、3-ジシアノナフタレンの場合にはアルケンの付加は1、8位においてのみ観測されたが、1、3-ジシアノナフタレンの場合には4、5位でのみ付加が進行した。この観測された付加位置は、シアノ及びジシアノナフタレンのラジカルアニオンのスピン及び負電荷の密度(PM3分子軌道法計算結果)の高い位置に良く対応していることが明らかになった。4.以上の研究より、反応が進行する系の予想(反応の適応範囲)、付加位置の予想が可能になり、合成化学的応用への道が開かれたと考えられる。
悪性腫瘍から排出される呼気成分の同定　－悪性腫瘍スクリーニングのために－

本研究は,呼気を利用した悪性腫瘍のスクリーニング検査のために,呼気中に含まれる悪性腫瘍特異的な成分を同定することを目的とした。悪性腫瘍モデルマウスを使用し,呼気中に予測した成分が増加するのか調べた結果,コントロールに比べて有意に増加することを確認した。その成分以外の2成分は増加しなかった。このことから,人においてもこの成分が悪性腫瘍患者において特異的に増加することが予想される。本研究は,呼気を利用した悪性腫瘍のスクリーニングを行うために,呼気中に含まれる悪性腫瘍特異的な成分を同定することが目的である。そのためにマウスをモデル動物として利用する。当初は上皮成長因子レセプターの部分欠損遺伝子を導入したトランスジェニックマウスが肺癌を起こすということから,このマウスを使用する予定であった。しかし,このマウスが出産しにくいという状況になったため,Lewis肺癌細胞(LLC細胞)をマウスの背部に移植し,モデルマウスを作製した。申請者はすでに呼気に含まれる悪性腫瘍特定的な成分を予測しており,予備実験ではあるがその担がんモデルマウスのその成分の血液・呼気中の濃度を測定した。また,その成分を産生する酵素についても悪性腫瘍での発現を調べた。LLC細胞は肺由来のがん細胞であり,肺の細胞ではその酵素の発現はほとんど見られない。しかし,LLC細胞では免疫組織学的な解析によりその酵素の発現は上昇していることがわかった。この結果は,悪性腫瘍で一般的にこの酵素の発現が上昇していると考える申請者の予想と一致する。一方,血液・呼気中の該当成分の濃度については,呼気中の濃度はコントロールと比べて上昇していた。しかし,血液中の該当成分の濃度は減少していた。一見矛盾するようではあるが,移植がんの発生場所とその成分の特性からこの現象は説明可能である。呼気中の該当成分が上昇していたことから,この成分の検出は可能である。悪性腫瘍においてこの酵素が発現し,その結果該当成分が細胞中で産生され,検出可能であることから,重要な発見につながる研究であると考える。今後は,より理解しやすい系を用いて解析する予定である。そのために悪性腫瘍モデルマウスを使用し,コントロールと比べて呼気中に予測した成分が増加するのか調べた。当初は,上皮成長因子レセプター欠損遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを使用する予定であったが,子供が生まれにくく利用しにくい状態になったため,このマウスを利用した実験は行えなかった。次に腫瘍細胞株を腹腔内へ移植したマウスを使用したが,予想に反して血液中および呼気中の予測成分の濃度は上昇しなかった。そこで,白血病由来の腫瘍細胞株をマウスの静脈に導入して実験を行った。本研究の結果,予測した呼気中の成分が腫瘍細胞株を移植したマウス呼気中に特異的に増加することがわかった。まずコントロールに比べて腫瘍細胞株を移植したマウスでは,呼気中の予測した成分の濃度が有意に高かった。さらに,腫瘍細胞株を移植したマウスにその成分を産生する酵素を阻害する化合物を投与した場合,移植したマウスに比べて呼気中のその成分の濃度が有意に低かった。また,その成分以外の2成分を測定したが,移植マウスで有意に高いものはなかった。したがって,予測した呼気中の成分が,白血病マウスにおいて呼気中に増加すると考えられる。さらにヒトにおいてもこの成分は悪性腫瘍患者の呼気中に排出されると考えられる。ヒトの各種悪性腫瘍においてこの成分を産生する酵素は増加していた。したがって,悪性腫瘍患者の腫瘍組織でこの成分は産生されており,呼気中に排出されていると考えられる。予測した成分は悪性腫瘍のスクリーニング検査の候補になり得るため,引き続き研究を進める。さらに本研究を通して,より悪性腫瘍の検査として利用価値のある検査法を考えついたため,その研究も進めていく。当初はトランスジェニックマウスを使用する予定であり,そのマウスを利用するとその成分の検出が簡単に行えると考えていた。しかし,そのマウスが使えなくなり,別のモデルマウスを作製することとなった。どの悪性腫瘍株を用いるか選択した後に動物実験委員会に申請しなくてはならなかったが,申請したところ動物実験委員会の審査段階に手違いがあり,承認まで通常の時間よりかなりかかり実験になかなか取りかかれなかったために遅れた。また,申請者は動物実験に関してあまり熟達していなかった。用いたマウスが当初予定していたトランスジェニックマウスであれば,動物に直接手を出すこともなくあまり問題にならなかったが,自ら動物に細胞を移植等を行いモデルマウスを作製しなくてはならなかったため,思うように実験が進まなかった。さらに,当初使用していた培養細胞は浮遊系の細胞であったため,接着性のLLC細胞に変更したことも遅れた理由である。

今後は,モデルマウスを作製するための悪性腫瘍株を変更し,悪性腫瘍と酵素の関係,悪性腫瘍と成分との関係がより説明しやすく,理解しやすいような実験系で解析を行う。細胞株として,EL4-TKおよびA20を用いる。さらに,この酵素を誘導したり阻害したりして,その成分の血液・呼気中の濃度を測定し,この成分がこの酵素に由来することを明らかにする。また,なぜ悪性腫瘍がその酵素を必要とするのかについて理解するため,その酵素の基質の移動・保持等に関するタンパク質などの増減が悪性腫瘍でどのようになっているか発現解析を行う。
QOL値測定の精緻化とそれに基づく意思決定のあり方に関する研究

小児用QOL尺度(EQ-5D-Y)の計量心理学的特性について明らかにした。EQ-5D-YはEuroQOLグループにより開発され、研究代表者も含む研究グループにより日本語版が作成された5項目からなる尺度である。対象年齢は8歳から15歳までとされる。本研究は、日本国内3地点(東京、大阪、福岡)において、8歳から15歳までの約600組の小児とその親について面接調査を行ったデータについて解析作業を行ったものである。・日本語版EQ-5D-Yの信頼性(reliability)については、test-retest法により測定し、十分な信頼性を有していた。一方で、日本語版EQ-5D-Yを用いた親による代理評価の信頼性の方が、小児自身による回答よりも一致率やカッパ係数などによる信頼性が高かった。小児の年齢が高くなるにつれて、信頼性は高くなった。・既存の小児用尺度である日本語版PedsQLと比較すると、小児自身の回答ではPedsQLの該当項目と相関があり、一定の構造妥当性が認められたが、親による代理回答では、小児自身によるPedsQLの回答と相関がほとんど見られず、妥当性の観点からは課題があると考えられた。EQ-5D-Yの計量心理学的特性については、信頼性・妥当性等を含め、その性質を明らかにした。現在、学術誌に投稿中であり、本年度中には出版できる見込みである。また、EQ-5D-Yのvalue setについても解析を進めており、解析作業が終了し次第、学術誌に投稿をする予定である。現在、EQ-5D-Yの計量心理学的特性について学術誌への投稿作業を進めており、またThe Adult Social Care Outcomes Toolkit (ASCOT)日本語版のvalue set作成についても、投稿作業が進んでいる。EQ-5D-Yのvalue setについては現在統計解析中であり、その結果がまとまり次第、学術誌への投稿作業を開始する予定である。今年度は、本研究の最終年度であるので、このように今までの成果のとりまとめや結果の公表を積極的に実施していく所存である。本年度は、小児用のQOL尺度であるEQ-5D-Yの日本語版作成を実施した。EQ-5D-YはEuroQOLの作成した選好にもとづくQOL質問票であり、3択5項目の回答に答えることによりQOL値(効用値)が算定できる(ただし日本語版のスコアリングアルゴリズムは未作成)。このEQ-5D-Yは8歳から15歳までを対象とするものであり、特に8歳から12歳までは成人用の尺度ではなくこちらを用いることが推奨されている。EQ-5D-Yの日本語版については、EuroQOL本部において一度翻訳され、公表されたが、開発者に日本語のわかるネイティブスピーカーが作成に関与せず、順翻訳→cognitive briefing→逆翻訳の機械的手順で作成されていたことから、現実に(特に低年齢の小児への)使用に適するものではなかった。例えば、小学校低学年では習わない漢字が含まれていたり、言い回しが難しかったりするカ所が散見された。そこで、本研究においてはEuroQOL本部の許可を得て、本部で作成された日本語版EQ-5D-Yの日本語訳を修正し、それが適切に理解されているか等を検討するcognitive briefingを実施した。実際には東京において学年と性別で層別して8歳から15歳までの12名の協力者を得て、質問票の一文ずつ理解度合いを聞き取っていった。小児の調査であるので、親に同席してもらい親からインタビュー実施の同意を得た。一人あたりのインタビュー時間は約1時間であった。インタビューは電子的方法で記録し、その内容をまとめた表を作成した。インタビュー結果に基づき、他の専門家の協力も得ながら質問票を修正し、新たな日本語版質問票のドラフトを完成させた。初年度計画していたEQ-5D-Yのcognitive briefingを完了することができた。子ども用QOL尺度であるEQ(EuroQOL)-5D-Yの妥当性・信頼性のための調査について調査デザイン等の検討を行った。日本において子ども尺度(EQ-5D-Y)の妥当性・信頼性については検討されていない。また本尺度の対象者は8歳から15歳までの子どもであり、特に認知能力が成熟していない低年齢の児童を含むことから、尺度の性質について調査を行う必要があると考えられる。本調査において妥当性は一般的な小児用尺度であるPedsQLを用いて、信頼性はtest-retest法(同じ質問を一定期間後に再度質問する方法)により、調査を実施する。具体的な調査方法については以下のものが考えられた。○調査方法(1回目):面接調査(調査員1人が回答者1人に対応する)、調査方法(2回目):郵送調査。〇調査対象者は、8歳から15歳(中学生)までの600名とその親とし、面接調査は日本全国3地点(東京23区内、大阪市、福岡市)とする。性別(男女)×各年齢(8から15歳の8カテゴリー)の計16セルにつき均等になるようサンプリングを実施する。〇面接調査においては、親と子どもを同時に会場に呼ぶが、別の部屋(あるいは分離された空間)で独立して実施する。○面接調査においては、EQ(EuroQOL)-5D-YとPedsQL(23項目)の両方について親と子どもが別々に回答する。親は子どもの健康状態を代理(プロキシ)として回答するものとする。

郵送調査については、面接調査の2週間後に、親と子どもがそれぞれEQ-5D-Yについて自記で回答したものを回収する。面接調査時と同じく親は子どもの健康状態を代理(プロキシ)として回答するものとする。本研究において調査デザインを作成したものにつき、すでにデータ収集が完了している。小児用QOL尺度(EQ-5D-Y)の計量心理学的特性について明らかにした。EQ-5D-YはEuroQOLグループにより開発され、研究代表者も含む研究グループにより日本語版が作成された5項目からなる尺度である。対象年齢は8歳から15歳までとされる。本研究は、日本国内3地点(東京、大阪、福岡)において、8歳から15歳までの約600組の小児とその親について面接調査を行ったデータについて解析作業を行ったものである。・日本語版EQ-5D-Yの信頼性(reliability)については、test-retest法により測定し、十分な信頼性を有していた。一方で、日本語版EQ-5D-Yを用いた親による代理評価の信頼性の方が、小児自身による回答よりも一致率やカッパ係数などによる信頼性が高かった。小児の年齢が高くなるにつれて、信頼性は高くなった。・既存の小児用尺度である日本語版PedsQLと比較すると、小児自身の回答ではPedsQLの該当項目と相関があり、一定の構造妥当性が認められたが、親による代理回答では、小児自身によるPedsQLの回答と相関がほとんど見られず、妥当性の観点からは課題があると考えられた。EQ-5D-Yの計量心理学的特性については、信頼性・妥当性等を含め、その性質を明らかにした。現在、学術誌に投稿中であり、本年度中には出版できる見込みである。また、EQ-5D-Yのvalue setについても解析を進めており、解析作業が終了し次第、学術誌に投稿をする予定である。今年度はcognitive briefingの結果を反映させた質問票を用いて、逆翻訳のプロセスを実施する予定である。この逆翻訳プロセスの評価を行ったあとに、最終的な日本語版を確定させるため、EuroQOL本部と協議を実施した後に、正式な日本語版として登録される予定である。質問票が確定した後は、まずは日本語版のスコアリングアルゴリズムの作成について検討する。現在EuroQOL本部ではスコアリングアルゴリズムの作成手法について検討を続けているようであるが、作成手法が固まりし次第、我が国における実施可能性を等について検討を行う。また、EQ-5D-Yを用いた小規模の調査を行うことで他の小児用尺度との関係性(例えばPedsQL)につても調査を行い、EQ-5D-Yの尺度としての特性を明らかにしたい。加えて、協力いただける学校等の教育機関においてEQ-5D-Yを用いて実施し、小児のQOLとそれに影響を与える社会経済的要因等にういても検討を実施することができればと考えている。今後は得られたデータの解析を実施し、PedsQLとの比較、あるいは親の回答結果との比較を行い、EQ-5D-Yの妥当性を検討する。また、test-retestの結果を用いて信頼性を表す統計量を各質問ごとに集計する。また、得られた結果が回答する子供の年齢によりどのように異なるか、あるいは親の人口動態学的背景によりどのような影響を与えるのかについて検討を行う予定をしており、日本におけるEQ-5D-Yの信頼性・妥当性を明らかにすることを目指す。
光コンピューター用光演算素子結晶の高品質化

本研究では、光コンピューティングに応用可能なフォトリフラクテイブ効果を有するチタン酸バリウム結晶を、装置が単純で不純物混入の起こりにくいレーザーアブレーション法を用いて薄膜化することでデバイス化の可能性をさぐることを目的に研究をおこなった。特に高品質な結晶薄膜を得るためにターゲットの焼結状態、基板温度、チャンバー真空度などがどのように影響を与えるかを探った。アブレーション光源にはKrFエキシマレーザーを用い、圧粉体または焼結体のチタン酸バリウムに照射し、瞬間的に蒸発させ、蒸発物を対向するシリコン基板に堆積させた。堆積させた薄膜の膜質はX線回折計、エリプソメーター、及び走査電子顕微鏡で評価した。走査電子顕微鏡の観察結果からターゲット上へのレーザー照射強度約5J/cm^2のとき膜の平滑性、緻密性が向上できることがわかった。X線回折計、エリプソメーターによる測定結果からは基板温度は約600°Cで結晶性が向上し、緻密で屈折率がさらに高く向上することがわかった。さらにこのようにしてできたチタン酸バリウム薄膜からデバイス作製のために必要な要素技術の開発として、室温でミクロン精度で光導波路用のチャンネル加工、屈折率制御可能なオーバーコートなどの技術の検討も行った。その結果、チタン酸バリウム薄膜に適したフェムト秒レーザー加工技術、真空紫外光化学反応を利用したコーティング技術を考案しそれぞれ技術確立を行うことができた。光コンピューターの実用化のために必要とされる種々の光学結晶の高品質化を目的として、演算機能を有するチタン酸バリウムやその周辺に用いられるサファイア結晶、フッ化物結晶などの作製を行った。とくに本研究では、将来の高密度集積化をにらんで薄膜状の結晶材料に焦点を置き、レーザーアブレーション法などを用いて結晶のできやすい条件、不純物粒子などの混入しにくい条件、結晶組成のズレが起こりにくい条件などを模索した。レーザーとしては、従来もっとも一般的に用いられている赤外のYAGレーザーに対し、本研究では(1)短波長で数倍光子エネルギーの高いエキシマレーザー、(2)パルス幅が短く数千倍パルス先頭値が高いフェムト秒レーザーを用いることで膜質の改善が行えることを見いだした。各レーザーに対して、もっとも良質な薄膜を作製するための照射エネルギー、ターゲット基盤間距離、基板温度などを明らかにした。本研究では、光コンピューティングに応用可能なフォトリフラクティブ効果を有するチタン酸バリウム結晶を、装置が単純で不純物混入の起こりにくいレーザーアブレーション法を用いて薄膜化することでデバイス化の可能性をさぐることを目的に研究をおこなった。(608文字)
不斉四級炭素の触媒的不斉合成法の開拓

リチウムエノラートの合成と反応は、有機合成化学の基本反応である。先に我々は、キラルな多座配位子型リチウムアミドおよび多座配位子型キラルアミンを設計、合成し、これらを用いた新しいエナナンチオ選択的な不斉脱プロトン化、不斉アルキル化、不斉プロトン化反応を見出した。本研究はこの結果を踏まえ、不斉アルキル化反応によるキラル四級炭素のエナンチオ選択的な不斉合成法を検討し、新たな四座配位子型キラルアミンを設計、合成して用いることによって、効率良く不斉合成しうることを見出した。さらに、不斉アシル化反応によるキラル四級炭素のエナンチオ選択的な不斉合成法の検討も行い、ソフトな脱離基を持つアシル化剤を用いることによって、選択的にC-アシル化反応を起こすことができ、不斉も誘起されることを明らかにした。アルキル化の反応条件についての検討も行い、四座配位子型アミンである1,1,4,7,10,10-hexamethyltriethylenetetramineの共存によって、反応速度が大きく向上し、その効果は繁用されているHMPAを凌駕するものであることを見出した。さらに、この結果を基に、上記の不斉アルキル化反応によるキラル四級炭素の不斉合成反応の不斉触媒化の検討を行い、化学量論量以下の四座配位型キラルアミンと化学量論量以下の二座配位型キラルアミンとを組み合わせて反応を行い、反応系中でのリチウムに対する二種の配位子の速やかな交換反応を起こさせることにより、不斉触媒化しうることを見出した。アキラルなリチウムエノラートの触媒的不斉アルキル化反応の実現は、リチウムエノラートを用いる様々な反応にも適用できる可能性を秘めており、広く展開できるのではないかと考えられ、さらに検討を行うことを計画している。
「両利き経営」を実践するマネジャーの特性に関する研究

本研究の目的は、マネジャーによる「探索」(exploration)と「活用」(exploitation)に関する活動を促進する要因を明らかにし、これらの活動を両立させる「両利きのマネジャー」(Ambidextrous Manager)の存在が企業パフォーマンスに与える効果について検討することにある。今年度は、両利きのマネジャーに関する文献レビューを行い、個人レベルにおける「探索」「活用」「両利き」の定義に関する近年の議論を整理した。また、本研究の前段階として2016年度2017年度に実施した農業経営者を対象とした質問票調査を用いて農業経営者における「探索」と「活用」の取り組み状況に関する記述統計を作成した。また、「探索」と「活用」のデータを用いた散布図を作成し、「両利き」である農業経営者の割合を視覚化した。結果、農業経営法人において「探索」と「活用」を両立させる「両利き」の経営者は比較的少数であることが示された。上記の成果を学内紀要にて発表した(塩谷剛(2019)「農業経営者における「探索」「活用」尺度の開発」『同志社商学』第70巻第4-5号2019年2月)。また、上記データを用いて他の学術誌に投稿した論文は、「修正後再審査」になり、現在修正中である。レフェリーから実証モデル、質問調査票に関するコメントもあり、これらの情報も2019年度以降実施する本研究における実証モデルの構築、質問票調査の作成に反映していきたいと考えている。2018年度の課題は、両利きマネジャーに関する文献レビュー、インタビュー調査、質問調査票の作成であった。文献レビューに関する成果は学内紀要に発表することができたが、インタビュー調査、質問調査票の作成ができなかったという意味で進捗が遅れている。しかしながら、その代替として、両利き経営を実践するマネジャーの抽出方法に関する研究を追加で実施することができた。この論点は、本研究を進めていくうえで非常に重要であると考えられるが、申請時における研究計画外の研究であるため、「やや遅れている」と評価した。2018年度に実施できなかったインタビュー調査と質問票調査を実施する。質問調査票をより精緻化させていくため、インタビュー調査では、インタビュイーに対して質問調査票を用いた試験調査も実施する予定である。ほぼ当初の計画通りに予算の執行はできた。残額1,374円は誤差範囲内であると思われる。
アカデミックセカンドランゲージ学習のためのオブジェクトマッシュアップに関する研究

本研究では,高等教育機関で学ぶ留学生に要求される,アカデミックレベルの第二外国語に関する学習過程をモデル化し,言語学習スキルの向上に役立つ学習戦略を体系化すると共に,それぞれの留学生の言語能力や学習習慣,学習状況などの特徴に応じた学習環境を提供できるシステムを開発した.学習環境の開発にあたっては,様々な学習戦略を支援するための構成要素をシステム上のオブジェクト(部品)として実装することにより,これらの組み合わせや再利用を容易にするオブジェクトマッシュアップアプローチを実現した.また,いくつかのケーススタディを通じて,提案手法がリスニングスキルの向上に一定の効果があることが示された.本研究の目的は,(1)高等教育機関で学ぶ留学生に要求される母国語以外の講義・研究指導に対応する能力である「アカデミックセカンドランゲージスキル」を学習する過程をモデル化し,(2)学習者が効果的にアカデミックセカンドランゲージスキルを向上させるための能動的な方策である学習ストラテジを体系化すると共に,(3)それぞれの留学生の言語能力や学習習慣,学習状況等の特徴に応じてアカデミックセカンドランゲージスキルの向上に役立つ学習環境を提供できるシステムを開発することである.平成26年度は,アカデミックセカンドランゲージスキルの対象として,リアルタイム性が高く,自分のペースで学習することが難しい「聴解力」に注目し,学習ストラテジを運用する際に行っている手法やプロセスである学習タクティクスについての関連研究を調査し,(a)学習の計画やモニタリング・評価などといった学習を統制するプロセスを対象とした「メタ認知ストラテジ」,(b)個々の学習課題に直接関与する「認知ストラテジ」,(c)学習者の相互コミュニケーションに関与する「社会的ストラテジ」,の3つの学習ストラテジとの対応関係を整理した.また,学習ストラテジモデルで記述された学習タクティクスの構成要素に対応する支援機能の様々な部品に当たるものを学習支援オブジェクト群と呼び,Webサービスとして実装するとともに,支援システムのフレームワークにMicrosoft ASP.NET MVCを採用し,それぞれのオブジェクトの入出力および制御形式を共通化することにより,学習者がオブジェクトを組み合わせるオブジェクトマッシュアップの機能を実現することで自身の希望に応じた学習支援環境を実現できるプロトタイプシステムを設計・開発した.平成27年度は,前年度開発したプロトタイプシステムをベースとして,学習者同士のコミュニケーションを促進するための基盤であるコミュニティ学習プラットフォームを開発した.学習におけるコミュニケーションは言語能力の向上を促進する重要なストラテジの一つであるが,本研究では,学習者が構築した支援機能の部品の組み合わせであるオブジェクトマッシュアップを共有するためのプラットフォームとして動作する.これにより,お互いに利用している支援機能を利用して交流するだけでなく,その支援機能に反映された学習タクティクスについての理解を深め,対応する学習ストラテジを意識しやすくする効果が期待できる.また,主体的学習の促進という観点からは,自分自身の学習過程に対して適応的なフィードバックを提供することが望ましい.そこで,課題解決にゲームデザインの技術やメカニズムを利用するゲーミフィケーションを取り入れ,タブレットなどのモバイル端末でも利用可能な学習支援環境を開発した.学習者の学習状態を表す「レベル」や「バッチ」,コミュニティでの相対位置を表す「競争」などを取り入れることによって,学習の持続性を向上させることを意図している.加えて,学習者が言語学習において活用する学習戦略であるタクティクスを蓄積・分析し,新たなオブジェクトマッシュアップの利用を支援するフィードバックエージェントのプロトタイプを開発した.さらに,開発したプロトタイプシステムを主に日本人学生および非英語圏留学生の英語学習環境として評価実験を行い,オブジェクトマッシュアップの傾向や作成方法の変化について調査を行うとともに,フィードバックエージェントに利用するための情報の収集・蓄積を行った.平成27年度の研究実施計画として,(1)コミュニティ学習プラットフォームの実装,(2)フィードバックエージェントの実装,を挙げていた.前者については,学習者毎の学習環境と他の学習者と支援機能を通じてコミュニケーションを行える機能を開発した.さらに,タブレット等のモバイル端末で利用できる機能も開発した.後者については,ゲーミフィケーションを中心に学習者へのフィードバックを行う機能を実現した.プロトタイプシステムでは,学習者はシステムにあらかじめ準備された学習ストラテジモデルだけでなく,他の学習者が作成・利用しているストラテジマッシュアップを参考にオブジェクトを選択・消去することによって学習環境を再構成できる.また,学習状況がゲーミフィケーションによりフィードバックされるため,学習者のモチベーションが維持しやすい環境となっている.現在までに,20名の日本人大学院生を対象としてプロトタイプシステムの試用に基づくケーススタディを行い,学習者の英語レベルとオブジェクトマッシュアップの関係や提案手法による学習過程の変化について分析を行っている.特に,学習ストラテジモデルを提示することでストラテジマッシュアップの構成が行いやすくなっている傾向がみられることから,適切なフィードバックでマッシュアップにおけるメタ認知的な負荷が軽減できていることが示唆されつつある.これらのことからおおむね順調に進展していると考えられる.平成28年度は,前年度までに開発したプロトタイプの評価実験を行うとともに,システムのユーザビリティ及びセキュリティ評価等,運用に必要不可欠な要素についても評価・改善を行った.具体的には,短期的な評価として,学習者が効果的に言語能力を向上させるための能動的な方策である学習戦略(ストラテジ)と,学習戦略を運用する際に行っている手法やプロセスである学習タクティクス,学習タクティクスの構成要素に対応して実装された支援機能の部品(オブジェクト)を体系化したSTOマップを提示する群と提示しない群に対して,学習者がどの程度オブジェクトを組み合わせて利用できるか(マッシュアップ)を評価した.その結果,STOマップを提示することでマッシュアップの変更が有意に多くなり,より良い組み合わせを学習者が検討できる基盤となることが示唆された.また,中期的な評価として,1週間利用した際の学習傾向を分析した結果,リスニングスキルの向上に一定の効果があることが示唆された.

また,リスニングに関するオブジェクトの開発だけでなく,音声を聞いて即座に復唱するスピーチシャドウイングに関する学習支援オブジェクト(スピーキング)や,言語間の語義の違いを意識して適切な英単語の選択を支援するオブジェクト(ライティング)などといった,英語学習全般を対象とした学習支援オブジェクトを開発し,より幅広い学習に対応したシステムとして拡張した.なお,一部の機能についてはAndroidスマートフォン上でも動作するように実装されており,ユビキタス環境を視野に入れた語学学習支援環境となっている.本研究では,高等教育機関で学ぶ留学生に要求される,アカデミックレベルの第二外国語に関する学習過程をモデル化し,言語学習スキルの向上に役立つ学習戦略を体系化すると共に,それぞれの留学生の言語能力や学習習慣,学習状況などの特徴に応じた学習環境を提供できるシステムを開発した.学習環境の開発にあたっては,様々な学習戦略を支援するための構成要素をシステム上のオブジェクト(部品)として実装することにより,これらの組み合わせや再利用を容易にするオブジェクトマッシュアップアプローチを実現した.また,いくつかのケーススタディを通じて,提案手法がリスニングスキルの向上に一定の効果があることが示された.平成26年度の研究実施計画として,(1)学習タクティクスに基づく学習戦略のモデル化及び体系化,(2)学習支援オブジェクトの設計,を挙げていた.前者については,これまでに,「聴解力」を対象とした10種類の学習ストラテジモデルを構築し,さらに追加を検討中である.後者については,(1)の成果に基づいて,16個の支援機能の構成要素をシステム上の学習支援オブジェクト群として設計・開発を行った.さらに,Web上で公開されている学習リソースと開発した学習支援オブジェクト群をユーザーインターフェース上で組み合せることで支援機能を構成するオブジェクトマッシュアップ機能を実現した.プロトタイプシステムでは,学習者はいくつかのオブジェクトを選択し,自分なりの学習環境を構成することができる.さらに,聴解トレーニングを行いながら,システムが提示した学習ストラテジモデルを参照して,オブジェクトを選択・消去することによって,学習環境を再構成する.
識別可能性が失われる場合の多層パーセプトロンの統計的性質に関する研究

本研究では,パラメトリックな関数の線形結合で表される関数のクラスについて,VC次元が有界であるという緩い仮定の下で,関数に対するある種の制約が最尤推定の下での学習誤差のオーダーに直接関係することを示した.このクラスの関数は,有界な関数gの定数倍として,パラメトリゼーションを変えても尤度の値は不変であることから,入力が与えられた下での関数gのノルムが下からδ(n)で抑えられるという制約を考え,学習誤差の上界がこのδ(n)にして,O_p(log(n))やO_p(loglog(n))となることを示した.ただし,nはデータ数である.特異でないモデルの場合,統計的漸近論に基づく一般的な結果では,学習誤差はO_p(1)であるが,多層パーセプトロンを含む上記の関数のクラスのような特異モデルの場合,学習誤差はO_p(log(n))であることが示されていた.本研究の結果は,こうした学習誤差の振る舞いが上記の制約と直接関係することを示したものであり,この制約が特異モデルの性質を特徴付ける上で本質的であることが明らかとなった.また,この結果に基づき,ガウシアン素子の学習において,幅パラメータの推定値はいくらでも小さくなりうることが示された.これは,経験的に知られていた事実であり,正則化の導入の根拠となるものである.したがって,本研究では,それに対する理論的証証拠を与えたことになる.この結果は,現在,Neural Netwrorks誌に投稿中である.多層パーセプトロンを含む一般的な場合についてのモデル選択規準については,まだ,研究中であるが,パラメトリックな基底関数の線形結合で表される比較的単純なモデルについては,縮小推定の下でのモデル選択規準を与え,それが強い意味での選択の一致性をもつことを示した.この結果は,Journal of Statistical Planning and Inferenceに掲載された.また,同じモデルに対する縮小推定の下での学習誤差・汎化誤差の期待値の評価については,IEICE Transactionに投稿中である.本研究では,識別可能性が失われる場合の多層パーセプトロンの学習誤差を解析した.こうした解析は,多層パーセプトロンのモデル選択および正則化の問題を考える上で重要である.これまでに,Gauss雑音の下での学習誤差の解析はGaussian processの最大値の解析に帰着されることが示されている.本研究では,統計的学習理論で用いられるε-coveringの概念を導入して,この問題をGauss分布に従う確率変数列の最大値の解析に帰着させ,その確率変数列の相関構造を評価することで,結合重みの範囲に応じて,学習誤差の確率的オーダーがlog log n/nやlog n/nなど多様性をもつことを示した.結合重みに対する制約が学習誤差の確率的オーダーに影響するという結果は,識別可能性が失われる場合のこれまでの解析および一般的な統計的学習理論における解析を通して,新しい結果である.ここでは,関数のクラスに対してpseudo-dimensionが有限であることだけを仮定しているため,本研究の結果は,Radial Basis Function Networkなどを含む広いモデルに対して成り立つ.さらに,本研究では,この解析結果を用いて,Gaussian素子によるGauss雑音下での回帰問題において,素子の幅パラメータの推定値が極端に小さい値となる確率がサンプル数の増加に従い1近づくことを示した.この結果は,経験的には知られていたが,理論的な支持が得られたのは本研究が初めてである.データマイニング・人工知能・パターン認識などの分野において機械学習の道具として用いられている多層パーセプトロン・ガウス混合分布・ベイジアンネットワーク・隠れマルコフモデルなどは,パラメータ値の識別可能性が失われるモデルであり,これらは,特異モデルと呼ばれている.特異モデルは,識別可能性の欠如のため,通常の統計的漸近理論が適用できないモデルであることが知られており,したがって,応用上のモデル選択などの設計および学習の収束性に関する理論的枠組みが与えられていない状況である.本研究では,特に,多層パーセプトロンについて,真のパラメータ値の識別可能性が失われる場合の統計的性質を解析した.本研究では,まず,多層パーセプトロンの学習誤差の確率的下界を導出した.一般に,学習誤差の確率的下界はO_p(log n)となることが示されている.本研究では,VC次元を用いたε-covering numberの議論を基底関数のクラスに適用し,学習誤差の評価をε-cover上のガウス過程の最大値を求める問題に帰着させた.この下で,基底関数の従属性により決まるガウス過程の相関構造を考慮することで,関数のクラスを制約した場合の学習誤差の下界がO_p(loglog n)となり得ることを示した.この議論をガウシアン素子に適用し,雑音に対するオーバーフィッティングにおいて,幅パラメータの推定値が極端に小さい範囲に限られることを示した.この結果は,雑音に対するオーバーフィッティングにおいて,急峻な出力が得られやすいという経験的事実を理論的に裏付けるものである.本研究では,さらに,多層パーセプトロンのもつ基底が可変である性質をもつ簡単化した直交基底可変型関数の学習誤差と汎化誤差の期待値を解析した.その結果、学習誤差に基づき汎化誤差の不偏推定量を構成する場合,真のパラメータ数の情報が必要となることを明らかにした.したがって,学習誤差に基づく汎化誤差の不偏推定量としてモデル選択規準を構成することは困難であることが明らかとなった.

この結果は,多層パーセプトロンを含む基底可変型の関数について普遍の性質である.一方で,直交基底可変型関数については,適当な縮小推定を導入することで,学習誤差と既知の情報から汎化誤差の不偏推定量を構成できることを示した.本研究では,パラメトリックな関数の線形結合で表される関数のクラスについて,VC次元が有界であるという緩い仮定の下で,関数に対するある種の制約が最尤推定の下での学習誤差のオーダーに直接関係することを示した.このクラスの関数は,有界な関数gの定数倍として,パラメトリゼーションを変えても尤度の値は不変であることから,入力が与えられた下での関数gのノルムが下からδ(n)で抑えられるという制約を考え,学習誤差の上界がこのδ(n)にして,O_p(log(n))やO_p(loglog(n))となることを示した.ただし,nはデータ数である.特異でないモデルの場合,統計的漸近論に基づく一般的な結果では,学習誤差はO_p(1)であるが,多層パーセプトロンを含む上記の関数のクラスのような特異モデルの場合,学習誤差はO_p(log(n))であることが示されていた.本研究の結果は,こうした学習誤差の振る舞いが上記の制約と直接関係することを示したものであり,この制約が特異モデルの性質を特徴付ける上で本質的であることが明らかとなった.また,この結果に基づき,ガウシアン素子の学習において,幅パラメータの推定値はいくらでも小さくなりうることが示された.これは,経験的に知られていた事実であり,正則化の導入の根拠となるものである.したがって,本研究では,それに対する理論的証証拠を与えたことになる.この結果は,現在,Neural Netwrorks誌に投稿中である.多層パーセプトロンを含む一般的な場合についてのモデル選択規準については,まだ,研究中であるが,パラメトリックな基底関数の線形結合で表される比較的単純なモデルについては,縮小推定の下でのモデル選択規準を与え,それが強い意味での選択の一致性をもつことを示した.この結果は,Journal of Statistical Planning and Inferenceに掲載された.また,同じモデルに対する縮小推定の下での学習誤差・汎化誤差の期待値の評価については,IEICE Transactionに投稿中である.