hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者に利用可能なハイブリッド型硬組織再建材料の開発

本研究では生体組織である骨膜、軟骨と安全性の担保された人工材料を用いて、顎骨再建に適したハイブリッド型硬組織再建材料の臨床応用の可能性を検討する。各種成長因子などの生理活性物質を使用することのない新たな顎骨再建方法の開発が期待できる。生体組織である軟骨、骨膜、加えて人工材料であるTB、PureMatrixを用いたハイブリッド型材料による上顎骨骨造成モデルラットを作製し、放射線学的に水平的かつ垂直的な骨造成の経時的変化を観察し、さらに4週、8週、12週に組織学的解析を行い、再建材料の有効性について検討する。平成29年度では平成30年度では、「骨造成後の骨組織経時的変化の検討」において経時的な変化の放射線学的観察を行い、micro-CT画像ではTB単体、細片軟骨単体、TB+PureMatrix、細片軟骨+PureMatrixの骨造成モデルにおいて12週で骨造成がみられた。組織学的検討においては、TB単体、細片軟骨単体の骨造成モデルで各造成材料周囲に新生骨がみられた。現在、TB+PureMatrix、細片軟骨+PureMatrixの骨造成モデルの組織学的検討を行っている。また「賦形性ならびに機械的強度の検討」を行うため、ウルトラフレックスチタンメッシュ、ミニスクリューを使用した骨造成モデル作製のためミニスクリューと造成材料を埋入したモデルを作製・観察し、ウルトラフレックスチタンメッシュを利用した骨造成モデルラットの作製を検討中である。昨年30年度の「骨造成後の骨組織経時的変化の検討」の組織学的検討において硬組織切片であるゆえに切片の作製に時間を要しているため組織学的検討が途中段階である。また長期経時的変化の放射線学的・組織学的検討を継続して行う必要があるため、さらなる時間が必要となり当初の計画よりやや遅れている。骨膜に骨形成能が有ることはすでに証明されている事柄であり、再建手術において骨造成が得られる可能性は非常に高く、各種人工材料および生体内組織の中に確実に骨造成量の増加が認められる物が判明すれば、再建用移植組織・骨造成材料として用いられる可能性は高い。また、ただ骨造成を行なうだけでなく、審美性の観点も踏まえ、現在ウルトラフレックスチタンメッシュとミニチタンスクリューを利用しラット顎骨上に水平的・垂直的な骨造成を行い、賦形性を付与した骨造成モデルの作製について探索している最中である。引き続き骨膜、軟骨、TB、PureMatrixを利用したハイブリッド型再建材料で行った骨造成モデルを12週以降の中長期における経時的な放射線学的観察、組織学的検討を行っていく。また顎骨再建における咬合機能回復のためには、再建された顎骨の骨量を十分に確保し、より審美性の高い骨造成が必要がある。本研究でも審美性のある水平的・垂直的な骨造成を確実なものとするため、賦形性の付与を目的とした、ウルトラフレックスチタンメッシュ、ミニチタンスクリューを顎骨骨造成に利用したラット顎骨骨造成モデルを作製し、ハイブリッド型再建材料と、ウルトラフレックスチタンメッシュによる骨造成量の確保と機械的強度について検討を行う予定である。生体組織(軟骨、骨膜)、安全性の担保された人工材料(TB、PureMatrix)を用いたハイブリッド型材料による上顎骨骨造成モデルラットを作製し、放射線学的に水平的かつ垂直的な骨造成の経時変化を観察し、さらに4週、8週、12週に機械的強度測定および組織学的解析を行い、各種成長因子などの生理活性物質を使用することなく生体内組織と人工材料を用いたハイブリッド型再建材料の有効性について検討する。平成29年度では、「骨造成材料の検討」、「生体内組織と人工材料のハイブリッド型再建材料の検討」について放射線学的な骨造成の経時的変化を観察した。生体内組織(軟骨、骨膜)および安全性の担保された人工材料(TB、PureMatrix)を用いた上顎骨骨造成モデルラットを作製し、放射線学的に水平的かつ垂直的な骨造成の経時変化を観察した。12週でTBモデルでは人工骨周囲に新生骨による骨増生がみられたのに対し、TB+PureMatrixモデルでは、ラット肋軟骨から採取した軟骨モデルでは軟骨の骨接合が確認できなかったため採取軟骨を細片状にした軟骨細片モデル、軟骨細片+PureMatrixモデルを作製し骨造成過程を観察している。平成29年度の「骨造成材料の検討」、「生体内組織と人工材料のハイブリッド型再建材料の検討」の軟骨、人工材料それぞれ単体、加えて軟骨+人工材料の造成モデルでの組織学的検討において、硬組織であるゆえに切片の作製に時間を要しており組織学的評価が途中段階である。引き続きさらなる時間が必要であるため当初の計画よりやや遅れている。骨膜に骨形成能が有ることはすでに証明されている事柄であり、再建手術において骨造成が得られる可能性は非常に高く、各種人工材料および生体内組織の中に確実な骨造成量の増加が認められる物が判明すれば、再建用移植組織・骨造成材料として用いられる可能性は高い。現在、放射線学的な骨造成の経時的変化の観察、組織学的検討と合わせてハイブリッド型再建材料の構成について、またより賦形性の高い造成を見据えた各骨造成材料の適正量について探索している最中である。

各種成長因子などの生理活性物質を使用することのない新たな顎骨再建方法の開発が期待できる。生体組織である軟骨、骨膜、加えて人工材料であるTB、PureMatrixを用いたハイブリッド型材料による上顎骨骨造成モデルラットを作製し、放射線学的に水平的かつ垂直的な骨造成の経時的変化を観察し、さらに4週、8週、12週に組織学的解析を行い、再建材料の有効性について検討する。平成29年度では平成30年度では、「骨造成後の骨組織経時的変化の検討」において経時的な変化の放射線学的観察を行い、micro-CT画像ではTB単体、細片軟骨単体、TB+PureMatrix、細片軟骨+PureMatrixの骨造成モデルにおいて12週で骨造成がみられた。組織学的検討においては、TB単体、細片軟骨単体の骨造成モデルで各造成材料周囲に新生骨がみられた。現在、TB+PureMatrix、細片軟骨+PureMatrixの骨造成モデルの組織学的検討を行っている。また「賦形性ならびに機械的強度の検討」を行うため、ウルトラフレックスチタンメッシュ、ミニスクリューを使用した骨造成モデル作製のためミニスクリューと造成材料を埋入したモデルを作製・観察し、ウルトラフレックスチタンメッシュを利用した骨造成モデルラットの作製を検討中である。昨年30年度の「骨造成後の骨組織経時的変化の検討」の組織学的検討において硬組織切片であるゆえに切片の作製に時間を要しているため組織学的検討が途中段階である。また長期経時的変化の放射線学的・組織学的検討を継続して行う必要があるため、さらなる時間が必要となり当初の計画よりやや遅れている。骨膜に骨形成能が有ることはすでに証明されている事柄であり、再建手術において骨造成が得られる可能性は非常に高く、各種人工材料および生体内組織の中に確実に骨造成量の増加が認められる物が判明すれば、再建用移植組織・骨造成材料として用いられる可能性は高い。また、ただ骨造成を行なうだけでなく、審美性の観点も踏まえ、現在ウルトラフレックスチタンメッシュとミニチタンスクリューを利用しラット顎骨上に水平的・垂直的な骨造成を行い、賦形性を付与した骨造成モデルの作製について探索している最中である。引き続き骨膜、軟骨といった生体内組織と人工材料であるTB、PureMatrixを組み合わせてハイブリッド型再建材料を作製し、単体における骨造成量との比較を行い、どのハイブリッド型が、より再建材料として有用か探索する。また顎骨再建において咬合の機能回復ならびに審美性の確保のためには骨造成した部位の賦形性および機械的強度が重要である。そのハイブリッド型再建材料で行った骨造成後12週以降の長期的経時変化の観察放射線学的評価によって行う。賦形性の高い骨造成様式・方法を探索するためにウルトラチタンメッシュ、ミニインプラントスクリューの利用を検討しており、骨造成後に十分に機械的強度が確保されるかについて、チタンメッシュを用いた場合とそうでない場合とを比較検討を行う予定である。引き続き骨膜、軟骨、TB、PureMatrixを利用したハイブリッド型再建材料で行った骨造成モデルを12週以降の中長期における経時的な放射線学的観察、組織学的検討を行っていく。
視運動性眼振に応ずる網膜神経節細胞の方向選択性に関する神経伝達物質の研究

Katoetal(1988)の方法に従って,視刺激装置に応ずるユニットから視索核(NOT)を同定し,そこにWGA-HRPを注入する。48時間の生存期間の後,灌流・固定・両側眼球を摘出,眼杯を作製,網膜を剥離し,網膜神経節細胞を標識させる一方,抗GABA抗体を用いて眼杯伸展標本を二重標識した。ラットでは色素上皮層の残余による抗GABA抗体陽性細胞の誤標識は認められなかった。ネコ,サルでは完全なる網膜の剥離が極めて困難であるが,部分的に採取された網膜において,網膜神経節細胞を標識することが可能で,その大きさ,分布についてはEguilibrium Res 52(岡田智幸他,1993)で発表した。しかし,網膜内の神経伝達物質と網膜神経節細胞との関わりについては,抗GABA抗体陽性細胞が茶一黒色に標識されるために色素上皮層の細胞の残余による誤標識とまぎらわしいことが明らかになり,目下,ネコ・サルの実験で再々検討中である。
リンパ濾胞形成の機序に関する実験的研究

本研究の目的は,リンパ濾胞が, TまたはBリンパ球を刺激し,かつマクロファージ(以下Mφ)を活性化する物質によって誘発されるとする我々の作業仮説の妥当性を検討することにあった.1.ヌードマウスにおける濾胞形成.ヌードマウスに,抗原やミトゲンを局所的に投与し,所属リンパ節に濾胞形成を誘発するか否かを検討した.その結果, (1)胸腺依存性抗原やT細胞ミトゲン濾胞を誘発しない,(2)高分子量の胸腺非存性抗原(TI抗原)やB細胞ミトゲンは誘発する,(3)可溶性のTI抗原やB細胞ミトゲンは濾胞を誘発しないが,アルミナに吸着させて投与すると誘発することがある.このことから,ヌードマウスにおける濾胞形成には, Bリンパ球とMφとか関与するものと考えられた.2.非抗原物質による濾胞形成, Mφに容易に取込まれる非抗原物質-latex, carbon,アルミナ,含糖酸化鉄-が濾胞を誘発するか否かを検討した.これらの物質は200μg以下では誘発しなかった.latexとcarbonは, 1mg量の投与の場合には, Bリンパ球を刺激し,濾胞を誘発した.この場合, Bリンパ球刺激とMφの活性性によって,濾胞形成が誘発されたものと考えられた.3.Mφ傷害性物質による濾胞形成の影響.Mφ傷害性物質として,シリカ(500μg1mg),カラゲナン(500μg),デキストランDS-50(500μg)を投与した.シリカとカラゲナンは,リンパ節のMφや濾胞に認むべき変化を生じなかった.DS-50は,リンパ節Mφを広範囲に傷害し,更に既存の濾胞に対しても傷害性変化を与えることが,一般染色,鍍銀染色, FITC抗IgM抗体を用いたBリンパ球染色,電顕観察等の方法によって確認された.またDS-50で処理されたリンパ節は,抗原刺激を与えられても,胚中心形成,濾胞形成がほぼ完全に抑制されており,リンパ濾胞の形成,維持にMφの存在が必須であることが示唆された.本研究の目的は,リンパ濾胞が, TまたはBリンパ球を刺激し,かつマクロファージ(以下Mφ)を活性化する物質によって誘発されるとする我々の作業仮説の妥当性を検討することにあった.1.ヌードマウスにおける濾胞形成.ヌードマウスに,抗原やミトゲンを局所的に投与し,所属リンパ節に濾胞形成を誘発するか否かを検討した.その結果, (1)胸腺依存性抗原やT細胞ミトゲン濾胞を誘発しない,(2)高分子量の胸腺非存性抗原(TI抗原)やB細胞ミトゲンは誘発する,(3)可溶性のTI抗原やB細胞ミトゲンは濾胞を誘発しないが,アルミナに吸着させて投与すると誘発することがある.このことから,ヌードマウスにおける濾胞形成には, Bリンパ球とMφとか関与するものと考えられた.2.非抗原物質による濾胞形成, Mφに容易に取込まれる非抗原物質-latex, carbon,アルミナ,含糖酸化鉄-が濾胞を誘発するか否かを検討した.これらの物質は200μg以下では誘発しなかった.latexとcarbonは, 1mg量の投与の場合には, Bリンパ球を刺激し,濾胞を誘発した.この場合, Bリンパ球刺激とMφの活性性によって,濾胞形成が誘発されたものと考えられた.3.Mφ傷害性物質による濾胞形成の影響.Mφ傷害性物質として,シリカ(500μg1mg),カラゲナン(500μg),デキストランDS-50(500μg)を投与した.シリカとカラゲナンは,リンパ節のMφや濾胞に認むべき変化を生じなかった.DS-50は,リンパ節Mφを広範囲に傷害し,更に既存の濾胞に対しても傷害性変化を与えることが,一般染色,鍍銀染色, FITC抗IgM抗体を用いたBリンパ球染色,電顕観察等の方法によって確認された.またDS-50で処理されたリンパ節は,抗原刺激を与えられても,胚中心形成,濾胞形成がほぼ完全に抑制されており,リンパ濾胞の形成,維持にMφの存在が必須であることが示唆された.
多軸鍛造技術を応用した次世代MDF純チタンの医療材料への展開

本研究チームは多軸鍛造法(MDF)を駆使することにより,世界最高レベルの高強度純チタンを開発し,歯科医療材料としての実用化を目指している.今年度は、以下の実験を行い,学会発表を行なった.実験1.MDFチタンの機械的特性メカニズムの検証:「CP2-Tiの巨大ひずみ加工による組織制御とその機械的特性」について調査を行った.詳細な内容としては,超微細粒純チタンの組織と機械的特性,特に静的強度と動的強度(疲労強度),さらには水素脆化挙動について系統的に調査を行い,従来の純チタンとは異なる優れた機械的特性を明らかにした.実験2.インプラント・顎骨再建治療へ応用するための骨適合性実験(in vivo):MDFチタンのフッ素に対する腐食特性を調べた.その結果,MDFチタンは中性フッ化物溶液中ではほとんど腐食せず,酸性フッ化物溶液中でも,浸漬6時間以内であれば従来の純チタンよりも腐食しにくいことが分かった.次にMDFチタンの骨適合性を調べた.表面処理として,フラクタル構造を呈する硫酸処理,ゲルネットワーク構造を形成するアルカリ加熱処理を行って,ラット上顎抜歯窩に埋入した.その結果,同様の処理を施した従来の純チタンよりも表面処理MDFチタンの方が新生骨形成に優れており,MDFチタンの歯科用インプラント素材としての応用が期待される.実験3. CAD/CAMシステムで製作したクラウンの臨床応用への基盤研究:CAD/CAMシステムを用いてMDFチタンクラウンを製作し,クラウン内面の適合評価をデジタルデータを用いて検証した.その結果,MDFチタンは,従来の純チタンと同等の適合性を有することが明らかとなり、CAD/CAMシステムへ応用の可能性が示唆された.今年度の実験において,以下の新たな知見が得られた/知見1:MDFチタンの静的強度と動的強度(疲労強度),さらには水素脆化挙動については,従来の純チタンとは異なる優れた機械的特性を明らかにした.知見2:MDFチタンは中性フッ化物溶液中ではほとんど腐食せず,酸性フッ化物溶液中でも,従来の純チタンよりも腐食しにくいことが分かった.知見3:アルカリ加熱処理を行ったMDFチタンは,同様の処理を施した従来の純チタンよりも新生骨形成に優れていた.知見4:CAD/CAMシステムで製作したMDFチタンクラウンは,従来の純チタンクラウンと同等の適合性を有していた.1、インプラント・顎骨再建治療へ応用するための骨適合性実験(in vivo)昨年より引き続き,動物実験を行う.1)実験動物にはビーグル犬を使用し,下顎左右前臼歯部を抜去し後,純チタンスクリュー型インプラント(直径3.3mm,長さ8mm,表面性状:酸処理)とMDF高強度純チタンスクリュー型インプラント(川本重工)を埋入する.埋入90日後,MicroCTによる各種画像解析と病理組織学的に観察する.2)雄性Sprague-Dawleyラット(8週齢)を用いて,大腿骨にMDFチタンインプラントを埋入する.4週間後、再び麻酔を行い,インプラントが埋入された大腿骨を取り出す.取り出した大腿骨をレジンにて固定し,卓上試験機(EZTest EZ-S, SHIMADZU,京都)を用いて力学的試験によるPush in Testにてインプラント骨結合強度測定の評価を行う.2、CAD/CAMシステムで製作したと有床義歯(メタルフレームとクラスプ)の臨床応用のための基盤研究MDF純チタンクラスプの維持力の変化と疲労強度を評価する.CAD/CAMシステムによりクラスプ試験片を製作し,独自開発した繰り返し着脱試験機を用いて37°C水中下で10,000回まで着脱を繰り返した時のクラスプの維持力の変化を測定する.また疲労強度については、クラスプ試験片の自由端を15mmに設定した片持ちはり形式で2.0mmの定変位量となるような20Hzの疲労荷重を負荷して試料の破断回数を測定し評価する.本研究チームは多軸鍛造法(MDF)を駆使することにより、新たな高強度純チタンの開発に成功した。本プロジェクトの目的は、高強度MDF純チタンをインプラント体や顎骨再建プレートさらにはクラウン・ブリッジ・義歯(フレームやクラスプ)などに応用展開するための基盤研究を行い、歯科医療材料としての実用化を目指す。今年度は、3つの実験を行い、学会発表を行なった。実験1.MDFチタンの物性の確認:多軸鍛造法(MDF)により新たにMDF純チタン(Grade2)の製造を行った。その結果、これまで通り、純チタンに比べて、Vickers硬さが2倍、最大引張応力は2.5倍に向上し,チタン合金(Ti-6Al-4V合金)を越える高強度と高延性を達成していた。また、高強度でありながら弾性率は1/2まで低減していることも確認された。実験2.超微細粒構造における適切な酸処理条件の探索:MDF純チタン表面は、従来の純チタンに比べて超微細粒構造を呈しており、酸処理を行うことで、これまでのチタン表面にはないナノレベルの表面構造が生成された。しかしながら、この新表面構造は酸処理条件により大きく左右されることから、走査型電子顕微鏡(SEM)で確認しながら、適切な酸処理条件の探索を行った。その結果、規則正しい微細多孔性の表面構造となる最適な酸処理条件を見出した。(特許申請中)実験3.細胞接着能

試験:酸処理されたチタン表面に対して、骨芽細胞様細胞の接着(3時間)と増殖(3日,7日)についてin vitro実験を行った。その結果、3時間後の細胞接着において,MDF純チタンは純チタンよりも細胞接着数が少なかった。それに対して3日後と7日後の細胞増殖において、MDF純チタンは純チタンよりも、有意な細胞増殖を認めた.今年度は研究計画に従い、以下の3つの実験を行った。1.MDFチタンの物性試験:Vickers硬度や最大引っ張り強さなど基本的なMDFチタンの物性を計測し,その結果を論文にまとめている。2、MDFチタン表面の酸処理法:MDFチタンの特徴でもある超微細構造を生かしたナノレベルの表面構造を生成する適切な酸処理法を開発し、現在特許申請のための準備を行っている。3、細胞接着・増殖能力試験:酸処理したMDFチタン表面には、従来の酸処理したチタン表面に比べて、骨芽細胞様細胞の増殖が有意に早いことが認められ、その結果を1の結果とともに論文にまとめている。本研究チームは多軸鍛造法(MDF)を駆使することにより、世界最高レベルの高強度純チタンを開発し、歯科医療材料としての実用化を目指している。今年度は、3つの実験を行い、学会発表を行なった。実験1.MDFチタンの機械的メカニズムの検証:多軸鍛造(MDF)を施した純チタンの組織と機械的特性(硬さ、引張強度、疲労強度)について調査した。TiのMDF加工の初期段階(ε=0.05)から粒内に微細な変形双晶が高密度に導入され、さらにそれらの多重双晶によって、結晶粒は累積ひずみ増加に伴って微細化していった。結晶粒微細化と加工硬化により硬さと引張強度が上昇し、ΣΔε=2.0 MDF材の86%圧延によって、結晶粒はさらに均一微細化し、最大引張強度は930MPaまで上昇した。実験2. CAD/CAMシステムで製作したクラウンの臨床応用への基盤研究:CAD/CAMシステムを用いてMDFチタンクラウンを製作し、切削加工性について検証した。その結果、MDFチタンは、同等の強度を有するチタン合金よりも切削加工性が良いことが明らかとなり、CAD/CAMシステムへ応用出来ることが確認出来た。実験3.インプラント・顎骨再建治療へ応用するための骨適合性実験(in vivo):スクリュー型チタンインプラントに硫酸による酸処理,およびNaOHによるアルカリ処理を施し,表面性状を確認した.その結果,酸処理では微細な凹凸を有するフラクタル表面が,アルカリ処理では網目状構造の形成が確認された.また,Wistar系雄性ラット(6週齢)の上顎第一臼歯抜歯窩に酸処理およびアルカリ処理スクリュー型チタンインプラントの即時埋入を行い、骨形成状態を病理組織学に観察した.その結果,酸処理およびアルカリ処理によって骨形成が促進されている様子が確認された.今年度、3つの実験において、以下の新たな知見が得られた。知見1. TiのMDF加工の初期段階(ε=0.05)から粒内に微細な変形双晶が高密度に導入され、さらにそれらの多重双晶によって、結晶粒は累積ひずみ増加に伴って微細化していった。知見2:結晶粒微細化と加工硬化により硬さと引張強度が上昇し、硬さ2.45GPa、最大引張強度710MPaまで上昇した。その後のMDF材の86%圧延によって、結晶粒はさらに均一微細化し、最大引張強度は930MPaまで上昇した。
非指数関数的経済成長理論の構築と応用

従来の経済成長モデルにおいては、財の量・質・バラエティーの少なくとの1つにおいて指数関数的増大がなければ定常的な経済成長が不可能である。しかし、本研究により(1)新しい部門が発展に従って継続的に発生する、(2)各部門の産出する財に対する消費者の限界効用の弾力性が消費量に対して一定以上の程度で逓減する、かつ(3)各部門の財価格が一定以上の速度で逓減する、という3つの条件があれば、新技術による部門数の線形な増加によって定常的な経済成長が可能になることが明らかになった。アメリガ経済の経済成長率は過去130年間非常に安定的であり、ほかの先進国も同様の傾向を示している。これは集計的実質GDPの指数関数的増大を意味するが、それを説明する既存の内生的経済成長理論はナイフエッジ的な仮定に依拠しており、ミクロレベルでのデータと必ずしも整合的でない。そこで本研究では経済成長の定義に立ち戻り「定常成長経路は指数関数的増加を意味する」という概念を再検討している。本年度は理論的基礎調査により、(1)経済が異なる多数の部門で形成されており、技術変化等により新しい部門が発展に従って継続的に発生する、(2)部門の産出する財に対する消費者の限界効用の弾力性が一定ではなく消費量に対して一定以上の程度で逓増する、かつ(3)各部門の財生産の限界費用が累積生産量に対して一定以上の程度で逓減する、という3つの条件があれば、新技術による部門数の線形な増加によって定常的な経済成長が可能になることが明らかになった。これら3条件はナイフエッジ的ではないが、従来の仮定に比べ過剰に制約的でないかどうか、新技術が導入される具体的な経済状況を考えた上で3条件の妥当性を検討する必要がある。この検討は主に次年度の課題となるが、本年度は関連する予備研究として、論文Wealth Heterogeneity and Escape from the Poverty-Environment TrapおよびFinancial infrastructure, technological shift, and inequality in economic developmentにおいて信用制約の変化が新技術導入を可能にした場合のマクロ経営状況の変化を分析した。本年度までの研究によって、(1)経済が異なる多数の部門で形成されており、技術変化等により新しい部門が発展に従って継続的に発生する、(2)部門の産出する財に対する消費者の限界効用の弾力性が一定ではなく消費量に対して一定以上の程度で逓増する、かつ(3)各部門の財価格が一定以上の速度で逓減する、という3つの条件が必要を満たす内生的成長マクロモデルのフレームワークを構築した。これらのうち条件(1)、(3)を実現するためには、経済全体、および各部門において知識・経験の蓄積が必要になってくる。本年度の研究によって、知識・経験の蓄積と、費用の低減(および新部門創設)との間の関係の特性が一定の条件を満たすかどうかによって、線形的発展が持続的経済成長を可能であるかどうかが決定されることが明らかになった。この特性(条件)が現実経済で満たされるかどうかさらなる検討が必要であり、来年の課題の一つである。また、この基幹モデル構築・分析と並行して、関連研究として知識蓄積(人的資本蓄積・ラーニングプロセス含む)が経済発展にどのような効果を及ぼすかについての研究を行い、3編の論文の発表および、国際学会での報告を行った。これらの研究によって、人的資本蓄積にかかる制約(例:大学の限られた入学定員)が必ずしも成長に悪影響を与えないこと、主体の教育選択には将来への期待が重要であり摩擦的市場においては周囲の主体の行動が将来期待に大きく影響を与えること、新しい情報に対するラーニングプロセスは経済全体のパフォーマンスに対して非対称的な変動を起こし得ることなどが明らかになった。最終年度である本年は研究テーマである経済成長に関連する論文の完成と出版を目指した。本年度は3編の論文が査読誌に於いて好意的な評価を得られ、論文の改訂が依頼された。そのうち人的資本蓄積と労働市場の摩擦の関連が経済成長に与える影響を論じた論文はJournal of Public Economic Theoryから改訂を依頼され、その後再投稿も行い、現在最終掲載許可を待っている状況である。また、金融市場の発展が経済成長に与える影響を論じた論文は、Journal of Macroeconomicsから改訂依頼を受け、現在引き続き作業中である。さらに、知識蓄積が経済成長及びその循環パターンに与える影響を論じた論文はJournal of Economic Dynamics and Controlにおいて改訂依頼を受けており、まもなく再投稿を行う。経済学分野においては査読に時間を要するため研究期間中での掲載決定とならず、下記研究発表リストに含めることはできないが、上記3誌はいずれもマクロ経済学分野で有力な査読誌であり、そこで好意的な評価及び改訂依頼を得られたことは本研究結果の重要性が一定の評価を受けたものと考えられる。また、本年度3月(最終月)からは米国Yale大学での在外研究に出発しており、そこにおいても本研究の成果報告、および在米研究者とのディスカッションや共同研究を行い、本研究結果のさらなる発展・応用を進めていきたいと考えている。
中枢神経グリア細胞間の情報伝達メカニズムの研究

本研究により、ドレブリンはアクチン結合領域2を介してコネキシン43と複合体を形成することが示唆された。このことから、中枢神経グリア細胞間の情報伝達メカニズムに重要な働きをしているGAP結合の機能の変化はアクチン線維およびコネキシン43のドレブリンへの結合の変化よって調節されていと考えられた。また、セリン142番のリン酸化の変化がCx43との複合体形成には影響を与えないことから、この部位のドレブリンのリン酸化はコネキシン43との複合体形成には直接的には関与しないと考えられる。GAP結合機能のオン・オフに関与するドレブリンーコネキシン連関が直接的結合なのか、間接的な結合なのかを明らかにするために、本年度は、まず培養細胞内においてコネキシン43とドレブリンEの結合を検証する系を作成した。mycタグ付きドレブリンEとHAタグ付きコネキシン43、CMV-EGFPをHEK細胞に種々の条件で遺伝子共導入し、蛍光顕微鏡により導入効率を検討した。また、ドレブリンのコネキシンの結合はGAP結合の活性化を誘導することが知られているので、遺伝子共導入した場合とCMV-EGFPの単独遺伝子導入した場合の、GFP蛍光像を比較したが、著明な相違はなかった。次に、遺伝子共導入したHEK細胞のライゼートをウェスタンブロットで解析した。抗mycマウスモノクローナル抗体(9E10)、抗mycラビットポリクローナル抗体及び抗ドレブリンモノクローナル抗体(M2F6)のいずれを用いても同程度の感度で、mycタグ付きドレブリンEを特異的に検出することができた。同様に、抗HAラットモノクローナル抗体(3F10)、抗コネキシン43ラビットポリクローナル抗体及び抗リン酸化コネキシン43ラビットポリクローナル抗体(S368)のいずれを用いても同程度の感度で、HAタグ付きコネキシン43を特異的に検出することができた。次に、アストロサイトを用いて同様の実験を行った。アストロサイトでは抗ドレブリン抗体、抗コネキシン抗体を用いた場合は、mycタグ付きドレブリンEやHAタグ付きコネキシン43に加えて、内在性のドレブリンEおよびコネキシン43を検出することができた。最後に、抗mycマウスモノクローナル抗体(9E10)を用いて、免疫沈降法によりmycタグ付きドレブリンEおよびその結合タンパク質を回収する系を開発した。この系を用いて、現在ドレブリンEとコネキシン43の結合部位の解析を進めている。免疫沈降法でドレブリンとコネキシンの共沈降を調べる際に、種々のバッファーにより検出感度が大いに変わるので、バッファーの選択をするのに予定以上の時間を必要とした。また、ドレブリンと結合しないコネキシンと結合しているコネキシン43の分子量が異なっていることが示唆されたため、その違いの詳細を再検討する必要が出現した。以上の理由により、実験の進行がやや遅れている。グリア細胞は神経細胞とともにシナプスを構成し、シナプス機能を制御する。本研究では、コネキシン43とドレブリンの結合様式、およびコネキシンードレブリン相互作用によるGAP結合の機能調節メカニズムを明らかにすることを目的とした。27年度は、HEK293細胞およびラット大脳皮質から調製したアストロサイトにコネキシン43およびドレブリンを強制発現させ、共免疫沈降によりコネキシン43とドレブリンの結合を確認した。同時に効率的にコネキシンードレブリン複合体をプルダウンするバッファーおよび抗体の組み合わせを選定した。また、全長ドレブリンはコネキシン43と複合体を形成する一方、N末端変異体ドレブリン(アミノ酸1-233)は複合体を形成しないことから、コネキシン43ードレブリン複合体の形成には、ドレブリンのアクチン結合領域2(アミノ酸233-317)が重要であることが示唆された。そこで28年度は、ドレブリンのリン酸化状態によるコネキシン43との結合の変化を明らかにするために、HEK293細胞に野生型ドレブリン、リン酸化擬態型ドレブリン(セリン142アスパラギン酸)および脱リン酸化擬態型ドレブリン(セリン142アラニン)をコネキシン43とともに発現させ、共免疫沈降を行った。その結果、野生型、リン酸化、脱リン酸化擬態型、いずれもコネキシン43と複合体を形成した。本研究により、ドレブリンはアクチン結合領域2を介してコネキシン43と複合体を形成することが明らかになり、このことから、アクチン繊維、コネキシン43のドレブリンへの結合の変化がGAP結合の機能の変化に寄与していることが示唆された。また、セリン142番のリン酸化の変化がコネキシン43との複合体形成には影響を与えないことから、この部位のドレブリンのリン酸化はコネキシン43との複合体形成には直接的には関与しない可能性が示唆された。今年度は、平成27年度に決定したバッファーを用いた系を使うことにより、当初の研究計画に従って、ドレブリンーコネキシン結合が、ドレブリンのリン酸化・脱リン酸化により制御されるかどうかを明らかとしていく。

さらに、ドレブリンのリン酸化がアクチン細胞骨格を介してGAP結合機能のオン・オフと関与している可能性を解析する。実験の遅れを取り戻すために、実験に用いる細胞培養の作成頻度を上げて対応する予定である。神経薬理学平成27年度は予定していた細胞培養補助者が採用できなくなった。また、実験の進行がやや遅れてしまったため、予定していた海外学会での発表ができなくなった。平成27年度に予定した海外学会での成果発表を平成28年度に行う。また、細胞培養補助者を新規採用する予定である。また、平成27年度の実験の遅れを取り戻すために、細胞培養の頻度を上げて対応するため、物品費が多くかかるが、当初の請求分を超える部分を、次年度使用額で賄う予定である。
母マウスの食餌誘導性肥満が仔マウスの「免疫老化」に及ぼす影響

妊娠前から授乳期にかけての母親の食生活や健康状態は出生子の健康に影響する。内臓脂肪肥満における脂肪組織の炎症は全身の炎症病態に影響し、感染症やがんのみならず、動脈硬化性疾患やサルコペニアなどの高齢社会における主要疾患の基盤病態となるが、母体肥満による胎内環境の変化(特に脂肪組織の変化)が出生子の老齢期に及ぼす影響は不明である。本研究では母マウスの食餌誘導性肥満が仔マウスに及ぼす影響について、「免疫老化」の視点から病態モデルマウスを用いて検討する。本研究は超高齢社会において、次世代の健康を守るための食生活、さらには炎症関連疾患の栄養療法を発展させるための有用な基礎研究となり得る。
製品事故・リコール情報の収集・処理・伝達・学習プロセスに関する経営学的研究

平成30年度は、企業の自主的な製品安全対策に焦点を当て、製品品質マネジメントにおけるリコール情報の有効性に関する研究を行なった。具体的な研究成果は次の3点に集約される。(1)製品リコールについて消費生活用製品と自動車に区分し、それぞれのリコールプロセスを踏まえ、メーカーおよび流通業者の報告義務はあるものの、重大な製品事故を除いて自主的なリコール(実施の判断)が行われること。(2)自動車の事例をもとにリコール増加の要因について分析し、製品リコールは企業経営(品質マネジメント)に対して、1原因となる品質欠陥問題が増えたというマイナス面、2リコール判定基準が厳しくなったというプラス面、の2面性があること。(3)製品リコール情報が品質マネジメント、つまり品質の持続的改善に向けた組織学習のためのインプットとしての側面を有すること。その際、トヨタ自動車の事例をもとに、リコール問題に関する社会的要請が企業の主体的にどのような相互作用をもたらしたかを踏まえた。また、経済産業省の製品安全対策優良企業表彰に参加し、1企業による主体的な情報収集と分析、2組織的な情報共有と学習、3品質重視の組織文化の醸成、に関する具体的な事例についての情報収集を行った。製品リコールが企業の自主的な判断のもとでなされること(製品安全対策の一環)について、財の性質(消費生活用製品と自動車)を踏まえて明らかにし、リコール情報を品質マネジメントに効果的に組み込んだトヨタ自動車の事例を踏まえ、組織学習の視点からその有効性についての可能性を示唆したように研究成果を挙げることはできた。また、経済産業省の製品安全対策優良企業表彰に出席し、優良企業の実施例を複数聴講できたように、平成30年度前期の研究計画を消化することはできた。しかしながら、令和2年度の國學院大學経済学部の学部改組とカリキュラム改定に向けた会議やミーティングもあり、当初予定していた後期の研究計画を十分遂行することはできなかった。当初予定していた平成30年度後期の研究計画を速やかに実行し、次いで平成31年度(令和元年度)に予定している研究を着実に推進していく。平成29年度は,研究全体における基盤とすることを目的に,製品事故・リコールに対する企業対応の在り方に焦点を当て,製品品質マネジメントと経営理論に関する先行研究のサーベイを行い,自動車リコールの量的分析を行った。(1)品質管理論の基本的特質について,これまでの経営理論との相対的比較を行い,品質管理論の普遍性志向,逆にいえば条件適合性(コンティンジェンシー志向)が軽視されていることを指摘した。(2)現代のものづくり環境の変化(電子化による製品の複雑化,グローバル化の進展,コスト削減圧力,現場力の低下)およびバラつき要因の拡大(顧客要求水準の高まり,製造現場の対応力の低下)が製品品質マネジメントの困難さに結びついていることを指摘した。(3)国土交通省自動車局のデータ(20032013年)をもとに分析した自動車リコールの不具合発生原因を踏まえ,製品品質マネジメントの要諦(「顧客中心」「工程品質管理」の普遍的重要性)について考察した。また,製品事故・リコールに関する法令規則の制定や改正に対する企業の環境適応について研究を行っている。具体的には,PL法(1995),道路運送車両法改正(1995),消費生活用製品安全法改正(2006),長期使用製品安全表示制度(2009)を取り上げるとともに,米国における製品リコールや関係省庁・機関にも触れることで,製品事故・リコールに対する企業の法的な責任と企業の環境適合(法令規則に対する担当部署の設置や製品設計の変化など)について相対的に研究している。製品事故・リコールに関する先行研究をサーベイするとともに,定性的研究方法に関する方法論についても研究することができた。また,自動車リコールや消費生活用製品の事故やリコールの現状や課題について,国土交通省および製品評価技術基盤機構(NITE)の資料に基づいた調査ができている。

しかしながら、令和2年度の國學院大學経済学部の学部改組とカリキュラム改定に向けた会議やミーティングもあり、当初予定していた後期の研究計画を十分遂行することはできなかった。当初の予定どおり研究を着実に推進していく。当初予定していた平成30年度後期の研究計画を速やかに実行し、次いで平成31年度(令和元年度)に予定している研究を着実に推進していく。【次年度使用額が生じた理由】(1)人件費(データ入力・資料整理)の必要性がなかったため,(2)複写費および通信費の必要性がなかったため,(3)新聞および雑誌について学内データベースを利用したため【使用計画】(1)人件費(データ入力・資料整理),(2)雑誌購入,(3)図書購入(1)人件費(データ入力・資料整理)の必要性がなかったため(2)複写費および通信費の必要性がなかったため(3)新聞および雑誌について学内データベースを利用したため(4)学会発表がなかったため
遺伝性網膜脈絡膜変性症の遺伝子診断による病態と成因の研究

本研究では、優性遺伝性の網膜色素変性の原因を検索するために、最初はロドプシン遺伝子の異常の有無を中心に検索した。ロドプシン遺伝子には5つのエクソンがあり、PCR法を用いて各エクソンを増幅し、塩基配列を決定し異常の有無を検査した。同時に、より多くの患者を検査する目的でSSPC法によるスクリーニングも行った。しかし、他施設からの報告ではSSCPでは、100%の検出は無理との報告もあり、優性遺伝性の網膜色素変性の例ではシークエンスを行い判定した。ロドプシン遺伝子のエクソンの近傍にはいくつかの遺伝子の多型が認められるものの、今回検索した家系にはロドプシン遺伝子上には原因と思われるような、遺伝子の異常は認められなかった。これら同一家系に対して、ペリフェリン遺伝子の4つのエクソンについてSSCP法にてスクリーニング検査を行ったが、電気泳動では異常を示したものは認められなかった。現在残りのエクソンについて検査を進めることを検討しており、さらに他の症例に対してもSSCP法を用いたスクリーニングも検討している。一方、これまでに網膜色素変性の原因遺伝子上にいくつかの異常が欧米を中心に報告されたが、その異常がどのようにして網膜変性となるのかは不明である。最近、トランスジェニック・マウスを用いて、同様の遺伝子異常を作り、その遺伝子の発現に関する研究が行われている。われわれは、以前から用いているマウスやラットにヨ-ソ酸ソーダを用いて実験的網膜変性を作成し、網膜の状態を電気生理学的(網膜電図)、組織学的(電子顕微鏡)により検討した。その結果、色素上皮の異常がどのように網膜に影響を与えるかを、形態と機能の両面から検討することができた。今後、いくつもの病気に関連したトランスジェニック・マウスが作成されると思われるが、病気の成因を知るためにはこれらの知識が大いに役立つと考えられる。本年は、常染色体優性遺伝の網膜色素変性症患者のDNAを抽出、そのロドプシン遺伝子の解析を行った。方法は、ロドプシンの5つのエクソンに対して、PCR法にてDNAフラグメントを作製し、SSCP法にてスクリーニングを行うとともに、塩基配列を決定することで、欧米で多く報告されているような、ポイント・ミューテーションがあるかどうかを検討した。SSCP法では、エクソンを含めた前後の塩基に人種の違いによる塩基配列の違いがあった場合にも検出されるため、スクリーニングにあまり適さないDNAフラグメントもあった。塩基配列決定により、数人にポイントミューテーションが疑がわれ、現在その家系の人に対して、同等の異常が認められるか、眼症状にいかような変化が生じているか現在検査、検討中である。今後は更に、常染色体劣性遺伝形式の患者や孤発型の患者に対して、同様の手法で検査を行い、日本人におけるロドプシン遺伝子の異常と網膜色素変性症例について検討を行いたいと考えている。本年度は、昨年に引き続きロドプシン遺伝子のシークエンスを行ったが、ポイントミィーテーションなどの異常は発見されず、他の報告にあるように日本ではロドプシン遺伝子上の変化は少ないものと考えられた。そのため、同一の常染色体優性遺伝の症例に対し、ペリフェリン遺伝子やROM-1遺伝子の異変の有無の検索を始めた。ロドプシン遺伝子はそのエクソンの近傍に遺伝子の多型が認められ、PCR産物に含まれるため、SSCP法などのスクリーニング・テストがうまく機能せず、時間を要した。これまでの報告では、ペリフェリン、ROM-1遺伝子に関してはそのような多型の存在の報告もなく、スクリーニング・テストが有効であろうと考えられる。ペリフェリン遺伝子には9つのエクソンが、ROM-1遺伝子には3つある。

ペリフェリン遺伝子は最初の3つのエクソンについてPCRにて特定の遺伝子を作成後、SSPC法でスクリーニングを行い、異常が検出されたものについてシークエンスを行う。ROM-1遺伝子については、すべてのエクソンを検策する予定である。最近の報告ではペリフェリン遺伝子上に異常の認められた症列では、黄斑部に異常を伴っている事が多く、その検出に加え機能測定も重要と考えられる。現在、Ganzfeld刺激装置の光源を改良し、photopic ERGの測定結果と黄斑障害の比較検討中である。これが可能となれば、臨床的に比較的簡単に測定が可能となり、遺伝子情報の結果と合わせ、将来有用な臨床検査となる他、黄斑変性症などにも応用できると考えられる。本年は昨年まで行ったロドプシン遺伝子のシークエンスを引き続き行い、加えてペリフエリン遺伝子のポイント・ミューテェーションを調べるために、4つのエクソに対して検索を行った。ロドプシン遺伝子のエクソンの近傍にはいくつかの遺伝子の多型が認められるものの、今回検索した家系にはロドプシン遺伝子上には原因と思われるよううな、遺伝子の異常は認められなかった。これら同一家系に対して、ペリフェリン遺伝子の4つのエクソンについてSSCP法にてスクリーニング検査を行ったが、電気泳動では異常を示したものは認められなかった。現在残りのエクソンについて検査を進めることを検討しており、さらに他の症例に対してもSSCP法を用いたスクリーニングも検討している。電気生理学的検査は、網膜電図(ERG)網膜疾患ですでに多くの施設で臨床応用され、診断的価値は高いものがある。一方、現在使われているERGの多くは、強力な刺激光を用いたものが多く、網膜の機能を選択的に検査しているものではないため、その応用にも自然と限界がある。黄斑変性、あるいは黄斑部障害を伴う症例に対して、photopic ERGを記録し、色刺激を用いることで黄斑部の機能を多方面から評価、検討を試みた。3種の錐体は独立して、またはお互い干渉して作用しているため、いくつかの条件を設定して、最も評価しやすい条件を求めるのに時間を要したが、ほぼ条件が定まった。まだ、症例数が少なく統計的に検討するに値しないが、症例数を増やし新しい検査法の1つとして、さらに応用可能であると考えられる。
酸素および一酸化窒素のヘムによる活性化に及ぼすチオレート軸配位子効果

シトクロムP450の化学において現在解決すべき重要な論点となっているものの一つは、「ヘムの軸配位子チオレートへのペプチド鎖からの水素結合の役割」である。特にP450の特徴である卓越した酸化反応性に与える水素結合の影響は興味が持たれる。そこで、本研究者は、軸配位子効果の研究の一環としてこの観点から、Sに水素結合を有する新規なヘム-チオレート錯体を活性中心モデルとして合成し、その物性、反応性を詳細に検討した。SR錯体の構造にS原子に水素結合を形成し得る位置にアミドのNHをリンカー部分に導入した錯体(SR-HB)を設計し合成を行った。鉄2価のCO錯体の吸光スペクトルは456nmにソーレ帯の極大吸収を有し、2価でチオレート配位が保たれていることが明確に示された。また鉄3価の状態での77KでのEPRスペクトルは、軸配位子がチオレートと特定できる低スピンのシグナルをいずれも与えた。さらにSR-HB錯体のX線結晶構造解析に関しても成功した。NH...S間距離は2.7Åであり水素結合の存在を示した。SR-HB錯体の還元電位はSR錯体より約0.lV正にシフトしており、これはS-NH間に水素結合によりチオレートの鉄原子への電子供与性が低下した結果と考えられる。また、酸素に対する安定性はSR錯体より一段と高まっていた。SR-HB錯体の触媒的酸素活性化能をパーオキシド類を用いて検討をおこなった。反応速度はSR-HB錯体で試みた全てのSR錯体誘導体より酸化を行う触媒の効率が高かった。またこの反応性とFe-S結合の状態とに相関があるのではないかと予測し、現在共鳴ラマンスペクトルで本結合の振動モードについて測定を行っている。
電子付着による気体負イオンの生成に関する基礎研究

低エネルギーの電子が気体分子と衝突する場合、分子は電子を捕獲して負イオンとなる。この電子付着の親和力は電気陰性度に依存し、分子の種類によって大きな差がある。電子付着現象を利用すると、気体を負イオン化し、電場あるいは磁場内で選択的に分離する新規な分離法を確立できる可能性がある。そこで本研究では、電子付着確率側定装置を試作し負イオン生成に関する基礎的研究を行った。1.電子付着確率測定装置の試作付着確率の測定法としてはドリフトチューブ法を用いた。この方法は電子と負イオンの電界内での速度差を利用した一種のクロマトグラフィー法である。電子は紫外線の照射により石英ガラス上の金蒸着膜から発生し、グリッドによりパルス状に制御される。この電子がアノードヘドリフトする間に中性分子と衝突し負イオンを生成する。速度の大きい電子がまず検出され、次に速度の小さい負イオンが検出される。電子と負イオンを二次電子倍増管に取り込み、増幅と波形整形を行い、パソコンで計数する方法を確立した。2.電子付着確率の測定気体としては、【SF_6】,【O_2】,【N_2】を用い、電界と圧力を変化させ電子付着確率を実測した。【N_2】の場合は負イオン生成が認められず,【SF_6】は【O_2】の約【10^(12)】倍の付着確率が得られた。電子付着確率は電界圧力比(電界/圧力)の関数として得られ、付着確率は【O_2】では電子エネルギー5eV,【SF_6】では電子エネルギー0.1eVで最大であった。【SF_6】,【O_2】,【N_2】について付着確率に大きな差が認められ、電子付着に基づく極微量気体の選択的除去の可能性が得られた。具体的な気体分離装置の提案は今後の課題であるが、本測定装置は対象気体の選定,分離機構の理論的検討において有用な手段となると考えられる。
現代日本社会における高齢者-成人子関係についての実証的分析と理論

高度経済成長期から近年までの日本の親-成人子関係は、「系譜における父系」と「日常的援助における性別分業型双系」の並存としてとらえられるという仮説を、同居・介護・相続といった側面に注目しデータによって検証し、以下のことがわかった。(1)両者の並存が観察された。(2)介護と相続が絡む場面では、両者の矛盾が顕在化し世代間援助の妨げとなっていた。(3)近年の子世代における性別分業の変化により、妻の収入が高い場合は妻方親との同居が増えるなど親-成人子関係も変化していた。研究目的:本研究の目的は、第1に、現代日本における家族内の高齢者-成人子関係を理解するための理論枠組みとして、(1)政策・制度要因論(公的政策・制度が、家族内高齢者-成人子関係に影響を及ぼす)、(2)「性別分業にもとづく双系」と「系譜における父系」の「並存」という視点、の2つを提案し、その有効性を実証的に検討することである。第2に、その結果をもとに、家族内の高齢者-成人子関係をよりよく支える政策・制度について考察することである。この目的のために以下の研究を行った。レビュー論文の執筆:家族内の高齢者-成人子関係について先行の研究のレビューを行った。先行研究においても、現代日本の世代関係には「性別分業にもとづく双系」と「系譜における父系」の「並存」というパターンがみられ、欧米の世代関係とは異なることが確認された。インタビュー・データの分析:介護と遺産の交換について、インタビュー・データの分析を行った。介護と遺産についての人々の意識にも、「性別分業にもとづく双系」と「系譜における父系」の「並存」というパターンがみられることがわかった。ただし「系譜における父系」意識にはジェンダーによる違いがあり、男性の方がこの意識をより強く持っていた。同居の規定要因についての分析:量的調査の分析をおこなった。同居においても、「性別分業にもとづく双系」と「系譜における父系」の「並存」というパターンがみられた。既婚子との同居において、男性の場合は妻が健在の人と死別した人で同居率に差はないが、女性の場合は夫が健在の人の方が死別した人より同居しやすいことがわかった。国際学会での発表:世代間のケアと女性のライフコースの関係について発表した。アジア・欧米における最新の研究動向を知ることができ、また同じテーマで研究する海外の研究者と情報交換をすることができた。国内の研究会での発表:同居の規定要因について国内の研究会で発表した。有意義なコメントを得ることができた。本研究の目的は、第1に、現代日本における家族内の高齢者-成人子関係を理解するための理論枠組みとして、(1)政策・制度要因論(公的政策・制度が、家族内高齢者-成人子関係に影響を及ぼす)、(2)「性別分業にもとづく双系」と「系譜における父系」の「並存」という視点、の2つを提案し、その有効1生を実証的に検討することである。第2に、その結果をもとに家族内の高齢者-成人子関係をよりよく支える政策.制度について考察することである。(1)同居の規定要因について、分析を行った。単身の父親に比べて単身の母親は既婚子と同居しにくいことが観察され、「系譜における父系」にも性別分業が影響していることわかった。この結果について英文でペーパーを書き、国際ワークショップで報告した。(2)国際ワークショップでのディスカッションから示唆を受けて、近居についての分析を行った。単身の母親は既婚子と近居しやすい傾向も見られなかった。今後はこの結果を同居の分析と併せて考察し、論文としてまとめる予定である。(3)上記(1)(2)の分析から、女性の労働市場参加が世代関係に大きな影響を及ぼしていることが明らかになった。ある程度以上の収入がある女性は、夫の親でなく自分の親と同居しやすい傾向がある。そこで女性の労働市場参加が特に1990年代以降どのように変化したかについて、統計的分析を行い、論文として発表した。(4)介護と遺産の交換について、インタビューデータを分析した結果、都市部で別居している親子においては、介護と遺産の交換は成立しにくいことがわかった。これを現在、英文の論文にまとめている。(5)相続・住宅市場について、近年の状況について文献を元に情報を集めた。近年、相続問題が増加しているが、その背景には本研究の枠組みである「双系」と「父系」の並存があると考えられる。本研究の目的は、「公的政策・制度が、家族内の私的な高齢者ー成人子関係に影響を及ぼす」「現代日本の家族内高齢者ー成人子関係は"性別分業にもとづく双系"と"系譜における父系"の"並存"として捉えられる」という2つの枠組みに基づき、家族内の高齢者ー成人子関係について実証的に分析することである。

その結果、1制度的想定の内部、および制度的想定と家族実態の間に非一貫性があること、2子世代の性別分業の変化が世代関係に影響を及ぼしていることがわかった。(1)介護と遺産の交換:遺産相続については父系に従い息子を中心に行い、介護については性別分業型双系に従い娘を中心に期待するという傾向が見られた。その結果、介護と遺産の交換という従来パターンは崩れつつあるが、遺産をどう分配するか、介護をした子にどう報いるかについての新パターンは形成されておらず、世代間援助の障害となっている。(2)同居:成人子と父親との同居については、母親が健在かどうかに影響を受けないが、母親との同居については、父親が亡くなっていると母親とは同居しにくい傾向がある。これは、「高齢女性は、夫あるいは息子に扶養される」という制度的想定(性別分業型双系と父系の両方が想定)と、実際の家族関係にずれがあることを示す。(3)子世代の性別分業の変化:性別分業型双系と父系は共に、男性稼ぎ主型の家族と適合的だった。しかし1990年代以降、子世代の性別分業が2分化した。男性の雇用不安定化や育児支援制度の充実によって、妻が正規雇用の家族では男性稼ぎ主型が揺らぎつつある。しかし女性でも非正規雇用が増え、妻が非正規雇用の場合は、男性稼ぎ主型が維持されている。そして前者(妻が正規雇用)の家族では、妻方の親と同居しやすいなど、世代関係の変化が見られた。今後は、家族内の世代間援助をより円滑にするためには、どのような公的制度が必要かについて考える必要がある。目標とした分析が進んでおり、そのうちのいくつかはこの年度に発表できたし、またいくつかは次年度に発表する準備が進んでいる。また分析結果から、本研究で提案した枠組みが有効であることが示されたし、枠組みを発展させることにつながる新たな知見も加えることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。・これまで分析してきた結果を、論文、特に英文の論文にまとめ発表することを重視する。・論文にまとめる過程で、補足的な分析が必要なので、それを行う。また、制度面での文献レビューがさらに必要なことがわかったので、それについても行う。
無機-有機複合系における、光・磁場・電場を用いた伝導電子制御の研究

本研究では、外場、特に光、磁場、電場による伝導電子制御を目指している。今年度はその観点から以下の研究を行った。この物質は、中心にd電子をもつFe^<3+>、Co^<3+>を包含する。特にM=Feの時は、Fe^<3+>がS=1/2の局在磁気モーメントを有するため、π電子と局在磁気モーメントとの相互作用が期待される。H10年度の実験で、i)10K以下で出現する自発磁化、ii)室温まで現れる大きな磁気異方性といった非常に興味深い現象を、M=Feの塩で見出している。本年度は、この物質を用いて磁気抵抗の研究を行った結果、50K以下で巨大な負の磁気抵抗を示すことを見出した。負の磁気抵抗の大きさは、同種の現象を示す他の一次元電子系と比べると、群を抜いて大きい。また、M=Coの塩では、5K以下で巨大な正の磁気抵抗を見出した。(研究成果4,6)2.その他金属錯体の研究上記の研究に加えて以下の研究を行った。i)一軸加圧装置を用いて、(DMe-DCNQI)_2Cuの金属絶縁体転移が、加圧方向によって大きく変化することを見出した(現在投稿準備中)、ii)伝導性金属錯体において"mid-infrared band"として長い間起源がわからなかった吸収が、電荷分離・スピン分極によって起こっていることを明らかにし、その解析から電荷分離のパターンを決めることができることを示した。(研究成果1、3、5、一部は現在投稿準備中)。特にii)の研究は、金属一絶縁体機構の解明という観点から見て、本質に迫るものであり、現在さらに研究を進めている。