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読書指導カリキュラム構築の基礎研究――大村はまの読書生活指導の系統性を中心に――

対象となる3年間持ち上がりの年度は、1969から1971年度、1966から1968年度、1960から1962年度、1957から1959年度、以上の年度である。このうち平成23年度は、持ち上がりで指導した年度としてはもっとも古い、かつ学習者の「国語学習記録」も豊富にある1957から1959年度を取り上げて、指導の内実を明らかにするための資料収集に努めた。鳴門教育大学附属図書館には、19571959年度の「国語学習記録」が合計117冊、また、日常の学習内容をうかがうことのできる、個人研究の記録、文集、グループ学習の記録が合計54冊所蔵されている。これらの記述をもとに、19571959年度の学習指導の内実の解明を試みたところである。本研究においては、単元的展開によるさまざまな学習指導法を開拓してきた国語教師・大村はまの読書生活指導に焦点をあてて、情報活用能力の育成とも深く関わる「読書の方法や技術の習得」をねらった学習指導が、中学校1年間及び3年間という枠組みのなかで、どのように行われたのか、また、そこに見られる学習指導の原理と方法(〈基本〉〈練習〉〈応用〉の段階をふんだ指導)がいつ頃から見られるようになったかという点を実証的に究明し考察を加えることを目的とする。当時の大村の学習指導をうかがう資料としては、大村の講演記録や実践記録等が収録された『大村はま国語教室前16巻』(筑摩書房)に加えて、鳴門教育大学附属図書館に所蔵されている当時の学習者の「国語学習記録」(約2,000冊)等があげられる。これらをもとに大村実践の解明を試みた。考察対象となる中学校3年間持ち上がりの年度は、19571959年度、19601962年度、19661968年度、19691971年度である。このうち、19571959年度、19601962年度は、教科書教材を経験単元の向きに扱った時代であり、すでに〈基本〉〈練習〉〈応用〉の段階をふんだ指導を見てとることができた。さらに、19661968年度、19691971年度は、読書指導の指導事項を解明するために、それまでに行った指導もふまえて毎月2、3時間程度の取り立て学習(帯単元「読書」)が新たに実践された時代であった。この内容は中学校3年間を見通した読書生活指導の「計画案」につながったとみることができる。国語教育学平成24年度は、前年度に続き、大村が3年間持ち上がりで指導した1960から1962年度の内実を明らかにするための資料収集を主目的とした。学習指導の内実は、他の持ち上がりの年度とあわせてみたときにその特徴が浮き彫りになると考えられるため、他の情報とあわせてさらに考察をすすめていきたい。平成25年度は、前年度に続き、大村が3年間持ち上がりで指導した1966から1968年度及び1969から1971年度の内実を明らかにするための資料収集を主目的とした。その際、あわせて参照すべき当時の資料が大村文庫に保管されていることがわかったため、次年度もさらに考察をすすめていくこととした。平成23年度は、大村はまの読書生活指導のうち、持ち上がりとしてはもっとも古く、学習者の「国語学習記録」も豊富にある1957から1959年度の内実を明らかにするための資料収集を行うことを主目的とした。学習指導の内実は、他の年度とあわせてみたときにその特徴が浮き彫りになると考えられるため、他の情報とあわせてさらに考察をすすめたい。大村はまの読書生活指導のうち、1969から1971年度、1966から1968年度を考察の対象として、関係する文献の記述とともに鳴門教育大学附属図書館に所蔵されている学習者の「国語学習記録」等も活用して、内実の解明に努めたい。
系の構造に基づく非線形回路の解析法に関する研究

群の構造から決まる状態空間内の軌道と,力学系の時間発展から決まる軌道の両性質を用いて,状態空間を不変部分空間に分割する効果的な手法の開発,および分割後の各部分空間内外で生じる分岐現象の数値解析法を研究した.この手法により,環状結合回路にみられる大域的な非線形現象,たとえば対称なカオスが対称性を失ってより複雑なカオスへと変化する現象など,の分岐構造を解明できるようになった.2年間を通じて次の諸点を研究した.1不変部分空間を得るための座標変換を見いだす研究.回路の構造毎に適当な座標変換を見いだし不変部分空間の構成および各部分空間内での運動方程式を求める変換手法を確立した.特に少数個の発振器の周期振動について分類方法を碓立した.また,各種分岐現象の分岐条件と系の構造の関係を明らかにし,計算の手順を確立した2結合発振回路のアトラクタに関する研究.対称性を持つ数式モデルについて,周期解やカオス解の同期現象,脱調現象などについてアトラクタの生成,消滅等の分岐理象を解明した.3カオス振動のみられる強制系(Duffing方程式やDuffing-Rayleigh方程式など),塩水・真水振動系やChua回路のような自律系を種々の方式で結合し,生じる分岐現象を解析した.特にホモクリニック分岐の連鎖によるカオス振動への進展過程などを見い出した.4結合回路網の「結合部分回路」の性質を変えた場合を考察し,アトラクタの対称性保存分岐,破壊分岐の発生するメカニズムを2,3の具体的な対称性を持つ回路で解明した.特にホップ分岐が不変部分空間で順次発生する機構や,対称性破壊分岐後のリミットサイクルがカオス振動へと分岐してゆく過程を解析した.群の構造から決まる状態空間内の軌道と,力学系の時間発展から決まる軌道の両性質を用いて,状態空間を不変部分空間に分割する効果的な手法の開発,および分割後の各部分空間内外で生じる分岐現象の数値解析法を研究した.この手法により,環状結合回路にみられる大域的な非線形現象,たとえば対称なカオスが対称性を失ってより複雑なカオスへと変化する現象など,の分岐構造を解明できるようになった.2年間を通じて次の諸点を研究した.1不変部分空間を得るための座標変換を見いだす研究.回路の構造毎に適当な座標変換を見いだし不変部分空間の構成および各部分空間内での運動方程式を求める変換手法を確立した.特に少数個の発振器の周期振動について分類方法を碓立した.また,各種分岐現象の分岐条件と系の構造の関係を明らかにし,計算の手順を確立した2結合発振回路のアトラクタに関する研究.対称性を持つ数式モデルについて,周期解やカオス解の同期現象,脱調現象などについてアトラクタの生成,消滅等の分岐理象を解明した.3カオス振動のみられる強制系(Duffing方程式やDuffing-Rayleigh方程式など),塩水・真水振動系やChua回路のような自律系を種々の方式で結合し,生じる分岐現象を解析した.特にホモクリニック分岐の連鎖によるカオス振動への進展過程などを見い出した.4結合回路網の「結合部分回路」の性質を変えた場合を考察し,アトラクタの対称性保存分岐,破壊分岐の発生するメカニズムを2,3の具体的な対称性を持つ回路で解明した.特にホップ分岐が不変部分空間で順次発生する機構や,対称性破壊分岐後のリミットサイクルがカオス振動へと分岐してゆく過程を解析した.本年度は以下の計画に従って理論的に問題を整理し,解析用計算手順を確立した.また,種々の分野で研究された結合振動子モデルと電気回路による結合発振器モデルとの相似性を調査し,具体的には少数個の発振器(2個,3個および4個)が結合した回路モデルの同期現象の同期のメカミズムおよびカオス現象への分岐の構造を解析した.また,モデルから電子回路構築のための試験的研究を遂行した.これらは,対称性を表す群論的手法によって効果的に解析できることを検討した.(1)不変部分空間を得るための座標変換を見いだす研究系の構造の違いによって対称性のタイプがことなるので,回路の構造毎に適当な座標変換を見いだし不変部分空間の構成および各部分空間内での運動方程式を求める必要がある.数学的には有限群の線形表現の理論が応用できる.この場合複素線形空間を用いる理論は完成されているがこれを実線形空間に翻訳し具体的に応用可能とする必要がある.これらの変換手法を確立した.特に少数個の発振器の周期振動について分類方法を確立した.また,各種分岐現象の分岐条件と系の構造の関係を明らかにし,計算の手順を確立した(分担者:川上,吉永)(2)化学反応系(たとえば,塩水・真水振動系,B-Z反応系など)に関する複数個の結合反応系のモデル方程式を導き,各反応系が同相又は逆相で同期する現象の結合部が果たす機能を解析した.解析は川上の現有設備であるワークステーションを用いて行なった.回路シミュレーションは,川上が現有設備を用い電子回路を製作して行なった.(分担者:川上,上田)群の構造から決まる状態空間内の軌道と,力学系の時間発展から決まる軌道の両性質を用いて,状態空間を不変部分空間に分割する効果的な手法の開発,および分割後の各部分空間内外で生じる分岐現象の数値解析法を研究した.この手法により,環状結合回路にみられる大域的な非線形現象,たとえば対称なカオスが対称性を失ってより複雑なカオスへと変化する現象など,の分岐構造を解明できるようになった.前年度の研究を基に今年度は以下の研究を行った.

1結合発振回路のアトラクタに関する研究.対称性を持つ数式モデルについて,周期解やカオス解の同期現象,脱調現象などについてアトラクタの生成,消滅等の分岐現象を解明し,これらのアトラクタをそのまま保持あるいは不安定化する制御方法を考えた.(分担者:川上,吉永,上田)2カオス振動のみられる強制系(Duffing方式やDuffing-Rayleigh方程式など),塩水・真水振動系やChua回路のような自律系を種々の方式で結合し,生じる分岐現象を解析した.特にホモクリニック分岐の連鎖によるカオス振動への進展過程などを見い出した.(分担者:上田,吉永,川上)3結合回路網の「結合部分回路」の性質を変えた場合を考察し,アトラクタの対称性保存分岐,破壊分岐の発生するメカニズムを2,3の具体的な対称性を持つ回路で解明した.特にホップ分岐が不変部分空間で順次発生する機構や,対称性破壊分岐後のリミットサイクルがカオス振動へと分岐してゆく過程を解析した.(分担者:川上,吉永,上田)
障害者のインターネット利用の実態と情報アクセシビリティ保障に関する実証的研究

本研究は、「情報アクセシビリティ」を基本的人権の一つとして位置づけ、その実現に困難があると想定される障害者の情報利用、とくにインターネットの利用に焦点を当て、その実態を把握し、障害者の情報アクセシビリティ保障のための方策を探ることを目的としている。研究は平成14年度、15年度の2年度に亘って行った。研究の初年度(平成14年度)には、基本的文献の研究および質問紙法による障害者の情報利用の実態調査を行った。とくに、障害者のITおよびインターネットを活用しての情報の取得・利用やコミュニケーション、社会参加の手段としての利用の実態把握に重点をおいて調査を実施した。この調査により、障害者の情報アクセシビリティの現状や問題点を把握することができた。最終年度の平成15年度は、文献研究の継続、前年度の実態調査結果の詳細分析、障害者の情報アクセス・情報利用の事例研究、技術分野の専門家へのインタビュー調査、アメリカの関連法の調査を実施した。これらの研究調査結果を整理、分析、考察し、さらに、前年度の研究結果を融合して、研究のまとめを行った。研究結果の内容は、まず、障害者の現況、支援政策の最近の動向を整理した。次いで、前年度に実施した障害者の情報利用の実態調査データの詳細分析を行い、携帯電話、インターネットの保有・利用状況、つまり、メディア行動を分析するとともに、問題点・課題を把握した。続いて、障害者の情報化サポートの施策、実状、関連技術の動向をまとめた。また、障害者の情報アクセシビリティの保障のためには、法的、制度的バックアップが欠かせないことから、アメリカの関連法の分析を行い、わが国への示唆を得た。さらに、情報アクセシビリティの経済的問題点について考察を行った。以上の結果を踏まえ、障害者の情報アクセシビリティの問題点と課題を整理し、障害者の情報アクセシビリティの保障のための方策をまとめた。本研究は、すべての人が社会生活を営む上で必要であり、かつ、基本的な情報を利用できる権利である情報アクセシビリティを保障する方途を索出することを目的に、特に障害者のインターネット利用に焦点を当てている。ひとくちに障害者といっても、障害種別によってIT機器の利用の実態には差が存在し、情報行動にも相違があるといわれている。今年度の研究目標は障害者の情報行動に対する現状や、障害種別による相違を質問紙調査及び事例研究を通して実証的に明らかにすることである。研究初年度である本年度は、基本的な文献研究と、障害者に対し質問紙による調査を実施した。調査項目としては、(1)情報機器の利用状況、(2)IT機器利用による影響や変化、(3)IT講習会参加状況、(4)個人情報保護、(5)選挙について質問した。アンケート調査実施により、障害者のITやインターネット利用実態、日常生活で必要とする社会情報ニーズ、コミュニケーション利用、社会参加の手段としての利用実態等について概要を捉えることができた。。また、調査協力依頼にあたり、障害者関連団体とのヒアリング調査から、研究テーマである障害者の情報アクセシビリティの現状や問題点を把握することができた。次年度はアンケートの回答者である障害者に対し、アンケート結果をもとにヒアリング調査を実施し、定性的な分析を行い、情報アクセシビリティの実現に向けて、課題を整理し、具体的な対策や考察をまとめる予定である。

研究の初年度(平成14年度)には、基本的文献の研究および質問紙法による障害者の情報利用の実態調査を行った。とくに、障害者のITおよびインターネットを活用しての情報の取得・利用やコミュニケーション、社会参加の手段としての利用の実態把握に重点をおいて調査を実施した。この調査により、障害者の情報アクセシビリティの現状や問題点を把握することができた。最終年度の平成15年度は、文献研究の継続、前年度の実態調査結果の詳細分析、障害者の情報アクセス・情報利用の事例研究、技術分野の専門家へのインタビュー調査、アメリカの関連法の調査を実施した。これらの研究調査結果を整理、分析、考察し、さらに、前年度の研究結果を融合して・研究のまとめを行った。研究結果の内容は、まず、障害者の現況、支援政策の最近の動向を整理した。次いで、前年度に実施した障害者の情報利用の実態調査データの詳細分析を行い、携帯電話、インターネットの保有・利用状況、つまり、メディア行動を分析するとともに、問題点・課題を把握した。続いて、障害者の情報化サポートの施策、実状、関連技術の動向をまとめた。また、障害者の情報アクセシビリティの保障のためには、法的、制度的バックアップが欠かせないことから、アメリカの関連法の分析を行い、わが国への示唆を得た。さらに、情報アクセシビリティの経済的問題点について考察を行った。以上の結果を踏まえ、障害者の情報アクセシビリティの問題点と課題を整理し、障害者の情報アクセシビリティの保障のための方策をまとめた。
ＡＢＣ輸送体の分子機構の解明

単細胞真核生物である紅藻の一種が、ヒトの多剤排出トランスポーターP-gpと非常によく似た蛋白質をもつことを見つけ、その蛋白質を結晶構造解析することによって、多剤排出トランスポーターの3次元構造をこれまでに報告された中で世界最高の解像度(2.4オングストローム)で明らかにすることに成功した。構造を詳細に解析することによって、P-gpがくすりを細胞膜中から蛋白質内に取り込む入口、くすりの認識に関わる可能性のあるアミノ酸残基、P-gpがどのように動いてくすりを細胞外へ排出するのか、構造に基づいて初めて明らかにした(Kodan, A et al. PNAS, 2014)。本研究対象の好熱性真核細胞Cyanidioschyzonmerolae由来CmABCB1は、ヒトと良く似た基質特異性を示す多剤排出型ABC輸送体であり、しかも、熱安定性が高いことから高分解能での立体構造解析が期待できる。これまでにCmABCB1の3.0A分解能での「内向き型構造」決定に成功していたものの、アミノ酸側鎖やリガンドなどの詳細な構造情報を得るためには、少なくとも2.5Aまで分解能を向上させる必要性があった。本年度、結晶母液およびクライオプロテクタントの至適化を行った結果、分解能が2.75Aまで向上した。この構造では非常にフレキシブルな構造をとる領域が存在したことから、このフレキシビリティを抑える変異体の結晶を作成した結果、分解能が2.6Aまで向上した。さらに、CmABCB1を標的として合成したリガンドライブラリーをスクリーニングすることで、これまでよりも100倍親和性の高いリガンド(#1, #2, #3 & #4の計4種類)を新たに見いだした。このうちの1種類のリガンド#4とCmABCB1との複合体において2.4A分解能を示す結晶を得ることができており、現在、立体構造解析を進めているところである。この分解能においては、アミノ酸側鎖を鮮明に観察することができるため、従来、不鮮明であった基質結合ポケットと考えられる領域のアミノ酸側鎖を明らかにできると考えられる。また、これまでに、真核生物のABC輸送体の結晶構造については、マウスP-gp(3.8A)および線虫P-gp(3.4A)が報告されているにすぎず、本研究により、真核生物のABC輸送体の分子機構の立体構造基盤を厳密に理解できると期待される。本研究対象の好熱性真核細胞Cyanidioschyzon merolae由来CmABCB1は、ヒトと良く似た基質特異性を示す多剤排出型ABC輸送体(P糖タンパク質)であり、しかも、熱安定性が高いことから高分解能での立体構造解析が期待できる。昨年度までに、CmABCB1の2.6オングストローム分解能での「内向き型構造」決定に成功していた。本年度、CmABCB1を標的として合成したペプチドaCAPとCmABCB1との複合体結晶の2.4オングストローム分解能での構造決定に成功した。その結果、aCAPは予想していた基質認識部位とは異なり、分子の外側から「かすがい」を打つように結合しており、それにより「内向き型構造」が従来よりもさらに安定化していることが判明した。さらに、決定した構造をもとに、基質認識に関わると予測されるアミノ酸に変異を加え、それらの変異体の機能解析を実施することによって、基質認識にとって重要なアミノ酸残基をいくつか同定することに成功した。これにより、P糖タンパク質がくすりを細胞膜中から蛋白質内に取り込む入口、くすりの認識に関わる可能性のあるアミノ酸残基、P糖タンパク質がどのように動いてくすりを細胞外へ排出するかが、構造に基づいて初めて明らかとなった。本成果をさらに発展させることで、体内動態や脳内移行に優れたくすりの開発につながると期待され、論文化(Kodan et al., PNAS, 2014)およびプレスリリースによる情報公開を行った。単細胞真核生物である紅藻の一種が、ヒトの多剤排出トランスポーターP-gpと非常によく似た蛋白質をもつことを見つけ、その蛋白質を結晶構造解析することによって、多剤排出トランスポーターの3次元構造をこれまでに報告された中で世界最高の解像度(2.4オングストローム分解能)で明らかにすることに成功した。また、最近、立体構造に基づいた部位特異的変異導入などの工夫によって、CmABCB1の外向型結晶を得ることに成功した。

この結晶から2.0オングストロームより高い分解能の回折データを収集できており、現在、外向型構造モデルの精密化を進めているところである。今後、CmABCB1の外向型構造と内向型構造と比較することで、さらに詳細な分子メカニズムを解明できるものと期待している。26年度が最終年度であるため、記入しない。構造生物学、生化学26年度が最終年度であるため、記入しない。真核生物ABC輸送体(P糖蛋白質ホモログ)の「内向型状態」構造については、2.4A分解能でのデータ収集ができている。一方、「外向型状態」構造については、外向き型を取りやすい変異体を作成し、結晶化条件の検討を実施したが、これまでのところ、解析に適した結晶を得るまでには至っていない。真核生物ABC輸送体(P糖蛋白質ホモログ)の「内向型状態」構造については、2.4 A分解能での構造決定に成功した(Kodan et al., PNAS 2014)。一方、「外向型状態」構造については、「内向型状態」構造を不安定化する変異体を作成し結晶化条件の検討を実施したところ、高品位な結晶が得られており、構造解析の目処がたったため。「外向型状態」の構造決定に向けて、研究対象である真核生物ABC輸送体(P糖蛋白質ホモログ)の変異体候補の範囲を広げ、さらに条件検討を行う。真核生物ABC輸送体(P糖蛋白質ホモログ)の「外向型状態」構造を決定する。外向型の候補変異体についてはすでに目処がたっている。今後、当変異体の結晶化条件の最適化、および重原子同型置換法による位相決定を実施し、「外向型状態」構造を高分解能で精密に構造決定する予定である。また、熱安定性を向上させるための遺伝子工学的な改変を加えた真核生物(ほ乳類、ヒトを含む)のABC輸送体の結晶化スクリーニングを実施し、結晶化能の向上を図る。結晶が得られたら分解能を向上させるため、抗体の抗原結合部位(Fab断片)との複合体の結晶化、さらに、阻害剤または基質アナログとの複合体の結晶化を試みる。上記の計画を実施したにもかかわらず、高分解能を与える結晶が得られなかった場合には、ロドプシンで成功したことで知られるCubiclipidic phase法[Landau,E.M.他1名, Proc Natl Acad Sci USA 93 14532-35.(1996)]により、ABC輸送体の結晶化を検討する予定である。結晶が得られ次第、大型放射光施設SPring-8のシンクロトロン放射光を用いてX線回折実験を実施する。結晶化条件の最適化を繰り返し、分解能が3オングストロームを越えたら、立体構造の決定を開始する。がん化学療法の障害となる多剤排出トランスポーターの結晶構造ー体内動態や脳内移行に優れたくすりの開発にも期待ー本年度購入予定であった遠心機が、他の予算により部局の共通機器として納入されたため、当該助成金が生じた。今後、「外向型状態」の構造決定に向けて、研究対象である真核生物ABC輸送体(P糖蛋白質ホモログ)の変異体候補の範囲を広げ、さらに条件検討を行う必要性が新たに生じたため、これに当該助成金を使用する計画である。本年度、当予算にて作成予定であった真核生物ABC輸送体(P糖蛋白質ホモログ)の変異体に関し、部局における他の競争的資金により作成可能となったため、当該助成金が生じた。
海藻の『淡水』・『汽水』への適応に関する分子進化学的研究

本研究はアオサ属における海水域から汽水・淡水域への適応進化の分子機構を総合的に理解することを最終的な目標としている。実験は沖縄県で発見したアオサ属に含まれる唯一の淡水産種であるUlva limneticaを用いている。これまでの実験で本種は淡水・海水両条件で良好な生育を示すことが確認できている。今年度は前年度に単離した淡水誘導性遺伝子群についてRT-PCRを用い、淡水環境での発現上昇の確認と淡水移行後の継時的な発現量の推移(1、4、24時間、3日、7日後)について解析を行った。cDNAサブトラクション法によって単離した217個の異なる淡水誘導性遺伝子のうち39個の遺伝子に関してRT-PCRを用いて淡水条件下で発現が上昇していることを確認した。またこれらの遺伝子についてその発現量の推移を解析した。その結果、39個の遺伝子群には発現上昇のパターンが異なる3つのグループが存在することが明らかになった。一つ目のグループは淡水移行直後の短い期間(112時間後)にのみ発現が上昇し、その後海水条件と同じ程度の発現量まで減少した。2つ目のグループでは淡水移行後に見られた発現の上昇が7日目まで維持された。また、3つ目のグループでは1つ目のグループと似た発現パターンを示したが、発現量のピークはより遅い3、7日目に見られた。2つ目のグループは急激なイオン・浸透圧の変化に対するストレス応答など、1,3つ目のグループは淡水環境に藻体を順応させ、維持していくために必要な遺伝子群がそれぞれ含まれているのではないかと考えている。ここまでの部分は論文としてまとめJournal of Phycologyに受理されている。また、これらの遺伝子のうちアスコルビン酸ペルオキシダーゼ、トリオースリン酸イソメラーゼ、リボソームタンパク質などは汽水産種スジアオノリ、海産種ウスバアオノリ、アナアオサでオーソログの単離を行い、現在、それぞれの低塩濃度条件での発現量の推移をrealtime-PCRによって調査している。本研究の最終的な目標はアオサ属における海水域から汽水・淡水域への適応進化の分子機構を総合的に理解することである。実験は沖縄県で発見したアオサ属に含まれる唯一の淡水産種であるUlva limneticaを用いて行なっている。これまでの実験から本種は淡水産ではあるが、淡水・海水両条件で良好に生育することが確認できている。初年度は淡水条件下で特異的に発現量が増加する遺伝子の網羅的な単離を目的とし、一次スクリーニングとしてcDNAサブトラクション法を行なった。さらに単離された候補遺伝子については二次スクリーニングとしてそれぞれRT-PCRを行い発現の確認を行なった。cDNAサブトラクション法では淡水移行後の遺伝子の発現カスケードが推定しやすいように短期応答(淡水移行後1h,12h,24h)、長期応答(3日間、7日間)の2つのサブトラクトcDNAを合成した。合成したサブトラクトcDNAをTAクローニングした結果、短期応答から269、長期応答から29、合計298の遺伝子がクローニングできた。さらに二次スクリーニングとして現在RT-PCRを行い、発現の確認を行なっている。これまでに約50の遺伝子について確認し、その内(1)淡水条件でのみ発現が見られる遺伝子が5個、(2)海水条件でも発現が見られるものの淡水条件移行後に明らかに発現量が増加しているものが11個あることが確認できている。(1)には浸透圧調整に用いられる適合溶質を分解するような酵素に相同性が高いもの、イオン輸送タンパクに相同性が高いもの等が含まれており、(2)には単糖の輸送に関わるもの、分子シャペロン等が含まれていた。このことから淡水への適応の際にはイオン輸送、適合溶質の分解、分子シャペロンによるタンパク質の機能維持などが重要な役割を担っていることが示唆された。今後はこれらの遺伝子について海産種、汽水産種でのホモログの探索、発現の確認などを行っていく予定である。今年度は前年度に単離した淡水誘導性遺伝子群についてRT-PCRを用い、淡水環境での発現上昇の確認と淡水移行後の継時的な発現量の推移(1、4、12、24時間、3日、7日後)について解析を行った。cDNAサブトラクション法によって単離した216個の異なる淡水誘導性遺伝子のうち41個の遺伝子に関してRT-PCRを用いて淡水条件下で発現が上昇していることを確認した。その結果、41個の遺伝子群には発現上昇のパターンが異なる2つのグループが存在することが明らかになった。前者の遺伝子グループは急激なイオン・浸透圧の変化に対するストレス応答など、後者の遺伝子グループは淡水環境に藻体を順応させ、維持していくために必要な遺伝子群がそれぞれ含まれているのではないかと考えている。

また、これらの淡水誘導性遺伝子のうち適合溶質関連酵素、トリオースリン酸イソメラーゼ、葉緑体リボソームタンパク質、分子シャペロン、活性酸素除去酵素などについては海産種であるU.pertusaにおいて相同遺伝子を単離している。今後はこれらの遺伝子について汽水産種、海産種用いて淡水・汽水条件における発現解析を行って行く予定である。本研究はアオサ属における海水域から汽水・淡水域への適応進化の分子機構を総合的に理解することを最終的な目標としている。実験は沖縄県で発見したアオサ属に含まれる唯一の淡水産種であるUlva limneticaを用いている。これまでの実験で本種は淡水・海水両条件で良好な生育を示すことが確認できている。今年度は前年度に単離した淡水誘導性遺伝子群についてRT-PCRを用い、淡水環境での発現上昇の確認と淡水移行後の継時的な発現量の推移(1、4、24時間、3日、7日後)について解析を行った。cDNAサブトラクション法によって単離した217個の異なる淡水誘導性遺伝子のうち39個の遺伝子に関してRT-PCRを用いて淡水条件下で発現が上昇していることを確認した。またこれらの遺伝子についてその発現量の推移を解析した。その結果、39個の遺伝子群には発現上昇のパターンが異なる3つのグループが存在することが明らかになった。一つ目のグループは淡水移行直後の短い期間(112時間後)にのみ発現が上昇し、その後海水条件と同じ程度の発現量まで減少した。2つ目のグループでは淡水移行後に見られた発現の上昇が7日目まで維持された。また、3つ目のグループでは1つ目のグループと似た発現パターンを示したが、発現量のピークはより遅い3、7日目に見られた。2つ目のグループは急激なイオン・浸透圧の変化に対するストレス応答など、1,3つ目のグループは淡水環境に藻体を順応させ、維持していくために必要な遺伝子群がそれぞれ含まれているのではないかと考えている。ここまでの部分は論文としてまとめJournal of Phycologyに受理されている。また、これらの遺伝子のうちアスコルビン酸ペルオキシダーゼ、トリオースリン酸イソメラーゼ、リボソームタンパク質などは汽水産種スジアオノリ、海産種ウスバアオノリ、アナアオサでオーソログの単離を行い、現在、それぞれの低塩濃度条件での発現量の推移をrealtime-PCRによって調査している。
静電気試験機からの気中放電に伴って発生する電磁界の厳しさ評価指標の確立

広帯域な過渡電磁界を伴う帯電人体からの静電気放電は電子機器にとって脅威であり,国際電気標準会議は電子機器の静電気放電に対するイミュニティ試験を定めている.だが気中放電詳細が規定されておらず,試験の厳しさ評価法の確立が望まれている.本研究ではまず,2kV以下の気中放電の放電時のパワーおよびエネルギーを測定放電電流波形および等価回路モデルより計算した電位傾度から推定し,両者はそれぞれ充電電圧の1.7乗と2,1乗に比例して増大することを示した.次に間接放電試験について,先行研究が垂直結合版への接触放電で多重放電の存在を示しているが,水平結合板へのそれでも同様の現象が発生していることを示した.帯電人体からの静電気放電(Electrostatic discharge )は広帯域な過渡電磁雑音を伴うため,電子機器にとって脅威であることから,国際電気標準会議(IEC: International Electrotechnical Commission)では帯電人体からのESDを模擬した静電気試験機による電子機器のESDに対するイミュニティ(immunity)試験を定めており,電子機器はその試験をクリアすることが求められている.同試験では静電気試験機からの放電電流注入法2種(接触・気中放電)と放電対象の違いによる試験法2種(直接・間接放電試験)が示されているが,それらの試験法の厳しさに関しては言及されていない.本研究は,イミュニティ試験の厳しさの評価法を確立を目的とする.昨年度は主に,静電気試験機の放電時のパワーおよびエネルギーを,放電電流測定波形と等価回路モデルから推定した放電時の電位軽度とから推定し,両者はそれぞれ充電電圧の1.7乗と2.1乗に比例して増大することを示した.本年度は,静電気試験機の間接放電試験の特性把握を目的として,供試機器をおいた状態での垂直および水平結合版への接触放電を行った.先行研究では,垂直結合版への接触放電の際に,静電気試験機の放電電極先端部と水鳥結合版との接触部において多重放電が発生していることが報告されていたが,本研究では,水平結合版への接触放電においても同様に多重放電が発生しているとみられることがわかった.同時に,垂直結合版への放電時の垂直および水平の両結合版の電位の時間変化の同時測定により,垂直結合版への放電時には水平結合版へ電圧が誘導されていることがわかった.垂直・水平結合版への両試験法のどちらがより厳しい試験になり得るかは,両者からの放射電磁界がどのように供試機器と電磁的に結合するかの検討が必要であり,今後の課題となる.広帯域な過渡電磁界を伴う帯電人体からの静電気放電は電子機器にとって脅威であり,国際電気標準会議は電子機器の静電気放電に対するイミュニティ試験を定めている.だが気中放電詳細が規定されておらず,試験の厳しさ評価法の確立が望まれている.本研究ではまず,2kV以下の気中放電の放電時のパワーおよびエネルギーを測定放電電流波形および等価回路モデルより計算した電位傾度から推定し,両者はそれぞれ充電電圧の1.7乗と2,1乗に比例して増大することを示した.次に間接放電試験について,先行研究が垂直結合版への接触放電で多重放電の存在を示しているが,水平結合板へのそれでも同様の現象が発生していることを示した.帯電人体からの静電気放電(ESD: Electrostatic discharge)に対する耐性試験(IEC 61000-4-2)に合格して市場に出ているにもかかわらず,携帯情報端末などハイテク電子機器のESDに起因する誤動作が未だ絶えない.その一因は,次の2点にあると考える.第一に,国際電気標準会議(IEC)規定の耐性試験そのものが実際のESD現象に忠実ではないこと.第二に,試験の厳しさ(Severity)そのものは評価されておらず,ただ単に規定の試験をパスしたということにのみ基づいて製品が出荷されているということ.本研究では,IEC規定のESDに対するイミュニティ試験のうち,実際のESD現象により忠実であるとされる静電気試験機の気中放電法について,放電に伴って発生する過渡電磁界の特性把握を行い,携帯情報端末を始めとするハイテク電子機器の誤動作発生機構の解明と,それに基づく耐性試験の厳しさ評価法の確立を目的としている.平成24年度はESDガンの気中放電に伴って発生する過渡電磁界の,主に供試機器に直接放電電流を注入する直接放電に関して特性測定を行い,その発生機構解明を目指した.帯電人体からのESDを模擬する静電気試験機は,放電電流を供試機器に注入するためのESDガンと,そのガンを充電するための高電圧発生器からなる.ESDガンは帯電人体の静電容量を模擬した集中コンデンサ(150pF)に蓄積された電荷を人体の皮膚抵抗相当の集中抵抗(330Ω)を介して放電電極から供試機器に放電電流を注入する.本研究では,放電時のパワーおよびエネルギーを,放電電流の測定波形と,等価回路モデルから推定した放電時の電位傾度の時間変化とから推定した.その結果,両者はそれぞれ,充電電圧の概ね1.7乗と2.1乗に比例して増大することがわかった.放電電極と放電対象であるターゲットの曲率の違いが放電電流と過渡電磁界に与える影響の解明に関し,実測および計算機シミュレーションを進められていない.同時に,帯電した移動物体であるESDガンの放電対象のターゲットへの接近速度の正確な測定を行う実験セットアップについての検討が不十分であり,ESDガンの接近速度が放電電流波形に与える影響の理論的な解明が進んでいない.平成25年度は,ESDガンの供試機器に対する直接放電ではなく帯電金属体からの間接放電に対する特性測定を行う.

直接放電とは異なり,間接放電の誤動作機構は未だ十分に把握されていないため,実測に基づいて単純な金属間の間接放電のモデルを最初に検討する.同時に,IEC 61000-4-2で規定されているESDガンの間接放電試験では,試験配置および接触放電による試験電圧2kVから8kVの試験を行うことを記述しているのみであり,どのような機構で供試機器の誤動作が引き起こされているのか示されていない.このことから,再現性があり,かつ有効なイミュニティ試験とは何か,またその際に,供試機器はどのような電磁環境に晒されるのかの定量的な把握方法について検討を進める.ESDガンの放電電流波形および磁界波形測定実験のための工作費と,研究成果公表を目的として論文別刷代を計上している.
歯の振動に着目した食品テクスチャの計測および提示

本研究では、歯の振動に着目した食品テクスチャの計測を行った。ヒトは食品を咀嚼する際、噛み応えなどの食感(食品テクスチャ)を歯の根元にある歯根膜で振動として感知している。そこで、ヒトが食品を咀嚼する際の歯の振動を計測することにより、ヒトが感じている噛み応えを直接計測した。本研究では、歯の振動計測用センサとして、シリコンピエゾ抵抗効果を利用したMEMS振動センサを作製した。センサの構造は、MEMS技術により作製した、ピエゾ抵抗効果を利用した長さ200 μm、幅100 μm、厚さ0.3 μmのカンチレバー型の力センサを、液体と空気の界面に配置したものである。本年度は、歯に固定して咀嚼時の歯の振動を計測するための、微小サイズの振動計測センサの作製を行った。また、センサの材料の選定、固定位置や固定方法の検討、信号取り出しのための配線の取り回し方の検討なども併せて行った。作製した振動計測センサは、ピエゾ抵抗効果を利用した長さ200 μm、幅100 μm、厚さ0.3 μmのカンチレバー型の力センサを、液体と空気の界面に配置したものである。歯に振動がかかると、センサの歯との接触面に振動が伝播し、その振動が液体を介してカンチレバーに伝わる。振動によりカンチレバーの根元部分が歪み、長さが局所的に変化することで、電気抵抗が変化する。この電気抵抗変化を計測し、歯の振動を計測する。製作したセンサを用いて、実際に被験者の歯にセンサを義歯安定剤で固定し、せんべいを咀嚼した際の歯の振動の計測を行った。当初の計画通り、歯に実装可能な、咀嚼時の歯の振動計測用のセンサを作製した。また、製作したセンサを用いて、実際にせんべいを咀嚼したデータを計測した。その結果、前歯、犬歯、奥歯で感じる食品テクスチャが異なることを確認した。本年度は、昨年度取り組んだ、咀嚼時の歯の振動計測のための微小サイズ振動計測センサのさらなる小型化に取り組んだ。昨年度の実験では、前歯にセンサを取り付けて嚥下を行った際に、被験者からセンサが唇の内側に接触するために、自然な咀嚼ができないという意見があった。そのため、本年度はセンサの厚さを薄くすることを目指した。センサの構造は、MEMS技術により作製したピエゾ抵抗効果を利用した長さ200 μm、幅100 μm、厚さ0.3 μmのカンチレバー型の力センサを、液体と空気の界面に配置したものである。歯が振動すると、センサの歯との接触面に振動が伝播し、その振動が液体を介してカンチレバーに伝わる。センサを構成する部材で最も厚みがあるのは、ピエゾ抵抗シリコンカンチレバーを囲むケーシング部分であり、この部分を薄くすることで全体の厚みを薄くすることとした。具体的には3Dプリンタで製作した部材をさらに強度を保つ範囲で研磨しセンサ全体の厚みを4mm程度まで薄くすることができた。また、ヒトが咀嚼時に感じる振動に関して、当初計画していた歯が感じる振動に加えて、頭頂部、あごや喉など顔の各部で感じる振動に関しても計測を行った。特に喉に振動計測センサを貼付した際には、喉付近を通過する液体の通過にともなって発生する音の計測が可能であった。嚥下のタイミングと喉を液体が通過するタイミングを同一振動センサで検知することで、嚥下した液体の体内流入速度を見積もることが可能であり、食品テクスチャ以外にも、誤嚥を防ぐ食事法の評価にも応用可能である。最終年度は、小型振動子を用いての食品テクスチャ(噛み応え)の提示に取り組む。具体的には、初年度に計測した、様々な食品を咀嚼した際の歯の振動データを咀嚼の動作に同期させて歯(歯根膜)に入力し、被験者に食品テクスチャを提示する。当初、歯の振動計測用センサの製作の際に、様々な寸法、仕様の設計を行い、試作を行う予定であったため、シリコンウェハやプロセス用の薬品を計上した。しかし、当初の予想とは異なり、最初の試作で歯の振動の計測が確認できたため、センサの製作回数が当初の想定よりも少なかった。そのため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、次年度の加振器の購入費用に充てる。

当初の計画では、周波数帯を低周波領域に限定した加振器を購入予定であったが、初年度の歯の振動計測により高周波成分の振動が存在していたため、よりワイドレンジの加振器を購入する予定である。
神経栄養因子の歯周組織での存在意義 非神経要素が神経成長因子受容体をもつ

ラット臼歯歯根膜における高親和性神経栄養因子受容体trk familyの分布、特に非神経系細胞における局在をTrkA、TrkB、TrkCに対する抗体を用いて免疫細胞化学的に検索した。また、TrkBの検索にはFull length typeとTruncated typeの2種を用いた。1.ラット臼歯歯根膜には多数のTrkB免疫陽性を示す細胞が存在した。また、Full length typeとTruncated typeの2種の抗体間では免疫陽性を示す細胞の種類にほとんど差がなかった。これらTrkB免疫陽性細胞は歯根膜線維芽細胞、破骨細胞、破歯細胞、セメント芽細胞、樹状細胞であったが、骨芽細胞、骨細胞はTrkB免疫陰性であった。加えて、Truncated typeのTrkB免疫染色では血管内皮細胞が免疫陽性を示した。2.TrkAとTrkCの免疫染色では歯根膜線維芽細胞は免疫反応陰性であった。骨芽細胞は強いTrkC免疫陽性を示したが、TrkAは免疫陰性であった。破骨細胞は細胞質周囲に弱いTrkA反応が観察された。しかしながら、骨細胞はTrkA、TrkCいずれも免疫陰性であった。一方、樹状細胞はTrkA、TrkCの抗体に強く反応した。
網膜における杆体・錐体干渉現象とドーパミン代謝系の電気生理学的検討

脊椎動物の網膜機能は杆体系と錐体系に大別され、それぞれ暗所視環境および明所視環境下での視機能を司る。ドーパミン(DA)神経伝達物質の一つとして網膜内で神経回路の調節に与る。本研究ではDAが網膜電図の杆体系成分および錐体系成分におよぼす影響を検討して、DAが下記のように杆体系および錐体系の機能調節に関与することを明らかにした。1.DA10100μMは暗所視系応答(b波後峰)を減弱させ、薄明視系ないし明所視系応答(律動様小波、d波、オフ小波)を増大させた。2.DA硝子体内注入(50μM)は光刺激開始直後の30Hzフリッカー網膜電図の振幅を増大させ、漸増現象の程度を減弱させドーパミンが暗所視系から明所視系への抑制の解除に関与すると推論された。3.スルピライド(選択的D2受容体拮抗剤)硝子体内注入(50μM)はDAと同様に光刺激開始直後の30Hzフリッカー網膜電図の振幅を増大させ、漸増現象の程度を減弱させた。ハロペリドール硝子体内注入(20μMおよび50μM)は漸増現象の程度を減寂させる傾向を示した。SCH-23390(選択的DI受容体拮抗剤)硝子体内注入(20μM)およびフルフェナジン(DI受容体拮抗剤)硝子体内注入(50μM)はいずれも光刺激開始直後の30Hzフリッカー網膜電図の振幅を減弱させ、漸増現象の程度を増大させた。4.明順応に伴う名所視系網膜電図の漸増現象の発生機序として杆体系-錐体系抑制作用の解除の関与が有力視され、DI受容体刺激が杆体系-錐体系抑制作用を解除させると仮定することによりDAおよびその拮抗剤による漸増現象の変化を説明することが可能であるから、30Hzフリッカー網膜電図における漸増現象の発現はDA作動生神経細胞が関与し、さらにD2受容体よりもD1受容体を介する機構が漸増現象を惹起すると推論された。5.ノミフェンシン(DNの神経終末への再吸収阻害剤)100300μMは律動様小波を増大させた。
中国・唐末五代期における沙陀族の動向についての研究

平成15年度は、サーズ流行の影響で中国開催の学会には参加できず、『新唐書』沙陀伝の訳注作成のための史料を収集するなど、基礎的な作業に重点をおいた。平成16年7月、中国雲南省昆明市にて開催の「中国唐史学会国際研討会」に出席し、沙陀族の「李克用墓誌」にもとづき、沙陀の系譜を再検討する報告を行い、出席者と意見交換を行った。本年度は、これらをうけて、従来の沙陀族に関する研究論文を収集し、その研究傾向を分析した。従来の沙陀族研究は、(1)沙陀の系譜を分析したもの、(2)山西地方に移住した後の沙陀勢力の構造を分析したもの、(3)沙陀とソグド人の関係を分析したもの、(4)沙陀の漢化を分析したもの、の大きく4傾向に分類できる。このうち、(1)については、「李克用墓誌」の出現により、従来の見解は改められるべきであることが判明した。現在、学界で最も注目されているのは、(3)の沙陀とソグド人の関係である。この点については、「沙陀」と称する場合、本来のテュルク系沙陀の中核勢力を指す場合と、ソグド人など他種族と融合したより大きな勢力を指す場合の、両方の使用例が存在することを念頭に置かねばならない。前者は狭義の沙陀、後者は広義の沙陀と解してよい。沙陀研究の基本史料となる『新唐書』沙陀伝も、この両義が混在している。広義の沙陀が形成されるのは、沙陀の山西地方移住後であることも解明されつつある。以上の成果により、『新唐書』沙陀伝訳注の作成作業を行った。したがって、本研究の報告書は、従来の研究動向の分析と、『新唐書』沙陀伝訳注とから作成する。本年度は初年度であるので、基礎的作業として、唐代の沙陀突厥に関する最もまとまった史料である『新唐書』沙陀伝のデータベース化と訳注作成作業を行った。『新唐書』沙陀伝は長文であるので、全文の訳注が完成した訳ではないが、訓読と関連史料の収集はほぼ目途がたった。また同時に、沙陀伝の記述を他の史料と照合する必要が当然ながら生じるのであるが、他史料の中でも、近年出土して拓本写真が公表された「李克用墓誌」は特に重要な情報を含んでいる。李克用とは、唐末期に現在の山西省北部に一大勢力を形成した沙陀突厥族の首領であり、同墓誌は彼の生涯を記したものである。一方、『新唐書』沙陀伝も後半部分は李克用の業績に記事が集中している。したがって、この両史料を比較検討することは、沙陀族の動向を分析する方法として極めて有効である。その括果、新たに得られた知見のうち、最も重要な点は次のとおりである。『新唐書』は、沙陀族首領の世系を、唐中期(玄宗期)の史料に現れる人物から一系のものとして記しているが、これは墓誌と符合しない。この点は、より直接的な史料である墓誌の記載に依るべきであり、『新唐書』は乏しい史料ソースをつなぎ合わせ、宋代の歴史家にとって都合よく作為的に記述されたと考えられる。とすれば、さらにそのことは何を意味するであろうか。それは、沙陀突厥と称される種族は、何期かに分けて唐代中国に移住し、それらのうち山西省北部に集結した勢力を当時便宜上「沙陀」と呼んだにすぎないということである。

佐陀突厥を考察する上で最も基礎的な種族の実態について、われわれは認識を新たにしなければならないのである。本年度は、主として次の3点を中心に研究活動を行った。すなわち、(1)『新唐書』沙陀伝の訳注作成作業の進化、(2)従来の沙陀突厥史研究の整理と問題点の抽出、(3)国際学会における成果の一部の発表、である。以下、順に概要を述べたい。(1)では、唐初期に中央アジアに沙陀都督府が設置されたことを伝える史料は『新唐書』沙陀伝と『旧五代史』唐書・武皇紀のみであり、他の史料には一切見えないなど、いくつかの沙陀伝の問題点を見いだすことができた。これらの問題の多くは、『新唐書』を編纂した宋代史家の独自の合理的解釈によるものと思われ、そうした視点に基づいて沙陀伝を史料批判する研究が極めて重要であり、最終的報告書では特に指摘したい。(2)では、これまで発表された沙陀史に関する専論は、日・中・西をあわせても著書1点(中文)、論文28点と比較的に少なく、しかも、かつては沙陀族を単一民族ととらえていたのに対し、近年では突厥系・ソグド系・漢族系などの複合種族ととらえる傾向にあることがわかる。こうした変化は研究の進展を背景としており、歓迎されるべきではあるが、それでも依然として沙陀伝に依拠する部分が少なくない。沙陀伝を批判的に分析する必要が、ここでも指摘されよう。(3)では、2004年25日28日に中国・雲南省昆明市で開催された中国唐史学会第9回年会「唐宋社会変遷国際学術研討会」において、「『晋王李克用墓誌』録文与沙陀的譜系」と題して発表した。唐末期の沙陀族首領である「晋王李克用墓誌」と『新唐書』など諸史料との比較分析を行ったものであり、幸い全体会議で報告させていただいたので、多くの優れた指摘を得ることができた。次年度は、以上の作業で得られた知見をもとに、成果報告書を作成する予定である。本年度は最終年度にあたるため、報告書作成にむけての作業が活動の中心となった。まず、『早稲田大学モンゴル研究所紀要』第2号に「沙陀研究史-日本・中国の学界における成果と課題-」と題し、これまでの関連論文21篇を、1.沙陀の系譜、2.山西における沙陀勢力の構造、3.ソグド系民族との関係、4.五代期の沙陀と「漢化」問題、の四分野に分類し、従来の研究動向を整理した。それによって、近年の沙陀史研究の大きな特徴は、沙陀をテュルク系とのみにとらえるのではなく、唐後半期には沙陀は雑多の民族の集合体であり、とりわけソグド系を多くその中に包含しているととらえる傾向であることがはっきりした。この研究総括は、初年度・2年度に収集した関係論文を整理したものであるが、その後、日本では閲覧困難であった中文の論文も入手し得たので、増補して成果報告書に入れる予定である。報告書の中心は、従来からの予定どおり、『新唐書』沙陀伝の訳注とする。この文献は、唐代の沙陀の動向をまとめた唯一の史料であるが、そこには編纂した宋代史家の合理主義的考え方がはたらいている。特に、沙陀は唐初から唐末五代まで一貫した系譜として追えるものではなく、その意味からも同史料は批判的に扱わねばならない。現在、注釈を付す作業を行っており、完成した報告書には、なるべく多くの関連地図を付し、唐代の沙陀族の動向と、それがどのようにして民族的に混成し、山西に収斂していくのかを、把握できるようにする予定である。
胎児染色体異常症の脱落膜における母児間免疫応答と新生血管制御因子の関与

卵子の老化、高齢による流産率の上昇や胎児染色体異常症の増加は、近い将来の超高齢化社会や労働人口の減少を考えると、大きな社会問題になっている。今回、妊娠維持に関する因子のうち第XII因子、第V因子、Protein Sなどについて検討した。SYCP3変異は胎児染色体異常症を起こす原因遺伝子であることは確認できず、FXIIa遺伝子多型についてCT多型は不育症のリスク因子であったが、FXII活性値低下もCT多型も次回流産のリスク因子ではなく第V因子変異は明らかになっていない。また、Protein S Tokushima変異、Protein S欠乏症についても流産のリスク因子ではないと考えられた。本研究は、胎児染色体異常症と母児間免疫応答からみた脱落膜での新生血管調節因子の制御機構の解明を目的とする。妊娠初期の自然流産の約70%に胎児染色体数的異常がみられ、今回自然流産の絨毛・脱落膜の染色体分析を行い、正常核型と異常核型を区別して検討を行った。SYCP3遺伝子は染色体不分離に関与する遺伝子で、遺伝子変異について、原因不明不妊症39名、卵巣性不妊症・早発閉経12名、卵管性不妊症13名と出産歴のある対象82名でシークエンス解析した。原因不明不妊症(難治性)1名でSYCP3 IVS7-16_19 delACTT変異が確認されたが、その被検者ではSYCP3変異は、エクソン7からエクソン9で変異はみられず、胎児染色体異常症を起こす原因遺伝子であることは証明できなかった。新生血管調節因子として凝固第XII因子が関与するかどうかについて検討した。第XII因子46C/T遺伝子多型のTアレルはFXIIa低下と血栓症の危険因子と考えられ、原因不明反復流産患者279人と分娩経験のある100人を対照としてFXIIaと46C/T遺伝子多型頻度を比較した。患者群においてFXIIa低下とTアレルが次回流産の危険因子であるかを調べるために年齢、流産回数による多変量解析を行った。横断研究でCT多型は反復流産の危険因子であった(OR,2.96;95%CI,1.44-6.07;p=0.003)が、コホート研究ではFXIIa低下もCT多型も次回流産の危険因子ではなかった。しかし、4分位解析において、中間位であるFXIIaが88-113%の群は、次回流産の危険因子であった。FXIIに関する最大症例数の本研究でFXIIa低下は、反復流産の危険因子ではないことが明らかになった。胎盤組織検体を用いて、絨毛細胞と脱落膜細胞を分離して細胞培養を行った。絨毛細胞は培養液中で濃度勾配をつけて細胞を回収して、分離培養は可能であった。EGFなどのサイトカインを添加して実験をしているが細胞増殖は充分ではなく、胎児由来の脱落膜からフィーダー細胞となる線維芽細胞を樹立は現時点では困難である。プロテインS(PS)欠乏症は、後期流産・死産の危険因子であることが明らかとなっている。また、PS徳島は日本人に特有の遺伝子変異であり、静脈血栓症の危険因子であることが示唆されている。今回我々は不育症患者におけるPS欠乏症とPS徳島について検討した。倫理委員会の承認と患者の同意を得て、原因不明不育症患者355人と出産歴があり流産歴のない女性101人を対照として、PS欠乏症とPS徳島の頻度を比較した。さらにPS抗原、活性、比活性(活性/抗原)低下(PS欠乏症)とPS徳島が次回流産の予知因子であるかを調べた。ダイレクトシークエンス法を行いPS徳島の判別を行った。PS活性は比色法、抗原量はラテックス凝集法を用いた。10人の患者が抗リン脂質抗体陽性であり検討から除外した。PS徳島は患者群9人(2.5%)、対照群1人(1.0%)であり有意差は認められなかった。PS活性は患者群(21.08±4.34μg/ml当量)と対照群(21.59±3.97)の間に有意差は認められなかった。また、次回妊娠成功率はヘパリン療法なしでPS徳島8人を含むPS欠乏症で100%(8/8)だった。絨毛染色体異常を除外して多変量解析した結果、PS活性低下群で89.7% (26/29)と正常群73.1% (106/145)より有意に良好だった。PS徳島、PS欠乏症は不育症の危険因子ではないと考えられた。我が国の多くの施設でPS測定、PS欠乏症に対する抗凝固療法が行われており、本研究成果を周知する必要があると考えられる。