hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小脳誘発電位の基礎的研究ならびに臨床麻酔への応用

小脳誘発電位(以下CEPs)に関する基礎的研究を行い,以下のような知見を得た.1.CEPsは,末梢神経刺激により同側の小脳皮質上に誘発される電位であり,前脊髄動脈潅流域である腹側脊髄小脳路を上行する.2.吸入麻酔薬セボフルランの吸入により,体性感覚誘発電位(以下SEPs)は2MAC(4.5%)でも測定可能であったが,運動野誘発電位(以下MEPs)は0.5%でも消失した.CEPsは,1MAC(2.5%)までは測定可能であった.3.静脈麻酔薬プロポフォールの投与では,体性感覚誘発電位(以下SEPs)はED50(30mg/kg/hour)でも測定可能であったが,MEPsは5mg/kg/hourでも消失した.CEPsは,30mg/kg/hourまでは測定可能であったが,振幅が著しく小さくなるため感度を上げる必要があった.4.5分間の脊髄虚血により,SEPsは振幅が10%程度小さくなったが虚血解除により速やかに回復した.MEPsは完全に消失してしまい波形が再出現するまでに15分を要した.CEPsでは虚血により振幅は50%以下にまで小さくなるが虚血解除により速やかにもとの大きさに復した.5.10分間の脊髄虚血により,SEPsは波形が消失したが虚血解除により速やかに回復した.MEPsは完全に消失してしまい波形は再出現しなかった。CEPsでは虚血により波形は消失し,波形が再出現するのに約10分間を要した.10分虚血群では全例が下肢麻痺となった.以上より,CEPsは麻酔薬の制限の少ない脊髄虚血モニター法として有望であり,今後臨床研究を実施する予定である.小脳誘発電位(以下CEPs)に関する基礎的研究を行い,以下のような知見を得た.1.CEPsは,末梢神経刺激により同側の小脳皮質上に誘発される電位であり,前脊髄動脈潅流域である腹側脊髄小脳路を上行する.2.吸入麻酔薬セボフルランの吸入により,体性感覚誘発電位(以下SEPs)は2MAC(4.5%)でも測定可能であったが,運動野誘発電位(以下MEPs)は0.5%でも消失した.CEPsは,1MAC(2.5%)までは測定可能であった.3.静脈麻酔薬プロポフォールの投与では,体性感覚誘発電位(以下SEPs)はED50(30mg/kg/hour)でも測定可能であったが,MEPsは5mg/kg/hourでも消失した.CEPsは,30mg/kg/hourまでは測定可能であったが,振幅が著しく小さくなるため感度を上げる必要があった.4.5分間の脊髄虚血により,SEPsは振幅が10%程度小さくなったが虚血解除により速やかに回復した.MEPsは完全に消失してしまい波形が再出現するまでに15分を要した.CEPsでは虚血により振幅は50%以下にまで小さくなるが虚血解除により速やかにもとの大きさに復した.5.10分間の脊髄虚血により,SEPsは波形が消失したが虚血解除により速やかに回復した.MEPsは完全に消失してしまい波形は再出現しなかった。CEPsでは虚血により波形は消失し,波形が再出現するのに約10分間を要した.10分虚血群では全例が下肢麻痺となった.以上より,CEPsは麻酔薬の制限の少ない脊髄虚血モニター法として有望であり,今後臨床研究を実施する予定である.われわれは,平成14年度は小脳誘発電位に関する基礎的研究を進めてきた.1)刺激強度と小脳誘発電位の関係:刺激強度を変化させたときに観察される小脳誘発電位の波形変化は刺激強度依存性に変化し,脊髄を上向する信号量を反映していることを見出した.これは体性感覚誘発電位では見られない特徴である.今後,刺激の種類(痛み刺激,触覚,振動覚など)とこの波形変化の関係を検討していく予定である.痛み刺激によりこの波形変化が生じていれば,痛みの定量化への一つの方向性が示される.2)麻酔薬が小脳誘発電位に与える影響:さまざまな麻酔薬が小脳誘発電位に与える影響を体性感覚誘発電位と比較検討した.その結果,小脳誘発電位は,後期成分(刺激から50ms以上経過して現れる波形)が少なく,体性感覚誘発電位よりも麻酔薬の影響を受けにくいことが示された.このことは,麻酔中のモニターとして有利であることを示している.3)脊髄虚血が小脳誘発電位に与える影響:脊髄虚血が小脳誘発電位に与える影響を調べた.その結果,小脳誘発電位は体性感覚誘発電位と比べて,虚血により速やかに消失することが判明した.このことは麻酔中の脊髄虚血のモニターとして感度が高いことを示している.今後は虚血による脊髄障害と小脳誘発電位の波形変化の関係を調べて,特異度に関する検討を行う予定である.さらに,運動野刺激誘発電位と比較し,手術中の脊髄虚血のモニターとしての有用性を比較し臨牀応用していく.4)小脳誘発電位と平衡機能の関係:現在,成人ボランティアを用いて,ヒトにおける小脳誘発電位の測定方法を検討している.その結果,ヒトでも経皮的に小脳誘発電位が測定できることが判明した.今後は安定性,再現性のある測定方法を確立していく.

われわれは、平成15年度は平成14年度に引き続き小脳誘発電位に関する基礎的研究,特に脊髄虚血のモニターとしての小脳誘発電位の有用性に関する研究を進めてきた.1)麻酔方法の検討:麻酔薬は誘発電位に様々な影響を与える.将来の研究において運動誘発電位との比較も予定されているため,知覚系,運動系ともに影響のすくない麻酔方法の確立が必要である.われわれは,ケタミン+キシラジン麻酔法に注目し,その麻酔効果と各誘発電位に与える影響に関して調べた.その結果ケタミン20mg/kg/hour,キシラジン2mg/kg/hourの持続静注を60分以上継続すると十分な麻酔効果が発現することが熱刺激法に確認された.同時に測定された各種誘発電位でもこの麻酔法は誘発電位を潜時には影響はなく,振幅は濃度依存性にやや増大させることが判明した.これらの性質はわれわれの実験に適しており,以後の研究ではケタミン+キシラジンの持続静注を麻酔方法として選択することとした.2)脊髄虚血方法の確立:脊髄を灌流する動脈としては一本の前脊髄動脈と二本の後脊髄動脈がある.われわれは胸部大動脈をバルーン付きカテーテルで閉塞して脊髄虚血モデルを作成することを試みた.バルーンによる閉塞では小脳誘発電位は消失するものの,体制感覚誘発電位は振幅が小さくなるものの消失しなかった.この原因を調べるため脊髄虚血中に心室内に墨汁を注入し,脊髄の摘出標本にて灌流域を調べた.その結果,後脊髄動脈領域には血流が残存していることが判明した.そこで,この血流の主要な供給路と考える両側の鎖骨下動脈も同時に閉塞させることで脊髄の完全虚血モデルができるかどうかを検討した.その結果,バルーンによる胸部下行大動脈の閉塞と,両鎖骨下動脈の拘縮により脊髄の完全虚血モデルが作成可能であることが判明した.3)虚血が小脳誘発電位,体性感覚誘発電位に与える影響:上記の結果をふまえて脊髄完全虚血モデルで,虚血が小脳誘発電位と体制感覚誘発電位に与える影響を検討した.結果,小脳誘発電位は虚血により体制感覚誘発電位よりも速やかに消失することが判明した.このことから小脳誘発電位は脊髄虚血のモニターとして有用であると考えられた.
強震記録に基づく傾斜運動の推定

強震時に生じる傾斜運動を、観測された強震記録に基づいて推定した。この傾斜運動には局地的な地盤変動によるものと断層運動に付随するものとがあるが、本研究ではいずれの場合も強震記録に基づく推定法を確立し、考察した。1995年の阪神淡路大震災を契機として、我が国の強震観測網は飛躍的に充実した。この結果、マグニチュード7を超えるような内陸地震では、確実に震源域での記録が得られるようになった。震源域での記録には、構造物に被害を及ぼすような震動要因が含まれている。震源域での強震記録が示す特徴の一つは、並進運動成分に傾斜(回転)運動成分が重畳していることである。このため、地動の傾斜(回転)運動の推定とその構造物への影響に関する研究が要請されている。本研究の目的は、震源域での強震記録から傾斜運動を推定する方法を確立し、実記録に適用して新たな知見を得ることである。このため、初年度はこの推定方法に関する研究を行った。結果として得られた新たな傾斜運動推定方法は以下の手順である。1.加速度強震記録を広帯域速度計記録に変換する。勿論、広帯域速度記録はそのままとする。2.傾斜運動は、広帯域速度記録上では長周期の過渡応答波形となるため、これをintrinsic mode function (IMF)を用いて抽出する。これは、地震記録から非定常・非線形信号に適用可能な直交関数系を作り,その関数系で過渡応答波を表現することに相当する。3.抽出された過渡応答波を広帯域速度計の逆特性で補正すると地動の加速度傾斜成分が得られる。但し、この作業は計算における発散を防ぐため、加加速度領域で行い、その後、完全積分をすることで加速度領域に戻す。本研究では、確立された方法を検証するため、2003年十勝沖地震において得られた広帯域速度計記録を用いた。結果として、この方法は安定で精度の良い傾斜運動を推定できることが確認された。当該年度では前年度に確立した強震記録から傾斜運動を逆推定する方法を2004年新潟県中越地震、2008年岩手宮城内陸地震、及び、2011年東北地方太平洋沖地震の記録に適用し、真の並進運動を求めた。これにより、地震中に発生する静的変位(コサイスミックな永久変位)や表層地盤の非線形応答に関する考察を進めた。特に、東北地方太平洋沖地震では震源依存の傾斜運動を定量的に評価し静的変位の発生と太平沿岸域での伝播を考察とした。即ち、強震動の継続中に宮城県沿岸部から静的変位が発生し、関東及び岩手県側に伝播した静的変位はほぼ東へ水平変位するとともに地盤が宮城県域で50から100cm程度沈下したことを強震記録のみから読み取ることを可能とした。これらは、地震後のGPS測量と調和的な結果である。この様な情報を現地での地震観測のみから導けることは、津波警報の質の改善に貢献すると思われる。局地的な傾斜運動を除去した後の並進運動は、表層地盤の非線形応答に関する考察を広い帯域で行うことを可能とする.岩手・宮城内陸地震における一関西観測点の非対称上下動は4g近い最大加速度を記録している。今回の考察では、バウンシング・ボールと類似の全波整流型の変位運動が発生し、少なくとも2回以上の連続した大きなバウンシングが極めて高い加速度を発生することが判った。これは、観測とシミュレーションの両面から確認出来た。当該年度は本研究課題の最終年度であり、まとめの作業を行い以下の結果を得た:(1)傾斜運動を定量的に扱う上で必要となるモデルとして、本研究では加加速度領域でのデルタ関数列を提案する。従って、傾斜運動は、個々のデルタ関数の発生時と大きさに依存する速度応答を適当な周波数帯域で同定できれば、定量化が可能となる。(2) (1)で述べた周波数帯域として、局所的な傾斜運動の場合は、所謂広帯域速度観測の帯域が一つの候補となり、断層運動に付随する傾斜運動の場合は周波数帯域を速度領域でほぼDCまで拡げる必要がある。(3) 2011年東北地方太平洋沖地震は断層運動に付随する傾斜運動が上記の方法で確認された。これは、日本列島の東北から関東地域の太平洋側に設置されたKiK-netの地中強震記録に基づく解析結果である。この結果は、太平洋沿岸での静的変位の発生と伝播の様子を明らかにするとともに、GPS観測の結果とも調和的な結果が得られることを示した。(4) (3)は加速度強震観測に基づくものであるが、広帯域速度観測でも同様な結果が導かれることを新たな方法により示した。即ち、広帯域速度記録の低周波数域での補償とトレンドの推定に関する方法の提案であり、その実用性をF-netの広帯域記録で実証した。
低分子化合物を用いた揺らぎの制御によるプリオン蛋白質の構造変換抑制

プリオン病は、致死性の神経変性疾患であり、まだ有効な治療薬はない。最初に、これまでに報告されている抗プリオン化合物を作用機構により分類し、天然構造を安定化する化合物の存在を示した。また、NMR法により構造変換に重要な揺らぎを同定した。また、新規抗プリオン化合物として、RNAアプタマーおよびタクロリムスを発見した。最後に、これまでの蛋白質の揺らぎに関しての研究を俯瞰して、蛋白質内部のキャビティの存在が、蛋白質の揺らぎや蛋白質の機能発現に密接に関連することを総説にまとめた。本研究は、準安定状態を標的とした創薬の新たな可能性を示した。また、広範囲な構造空間の研究の必要性を強く示唆している。本研究は、プリオン構造変換を制御しうる広範囲な化合物群を用いてプリオン蛋白質(PrP)の構造変換に重要な揺らぎを同定すること、さらにPrP以外の蛋白質へも対象を広げることにより、揺らぎにより出現する準安定状態の存在と蛋白質機能発現の関係の解明、低分子化合物による蛋白質の揺らぎの制御技術を確立することを目的としている。PrPCに対する抗体を作成する過程で、一般的に考えられている「一つの抗体は一つの抗原を認識する」という概念から外れる、「複数の抗原を特異的に認識する」興味深い抗体を発見した(論文投稿中)。これは、本研究のテーマである蛋白質の揺らぎが、異なる二つの準安定状態の存在を可能とし、この異なる二つの準安定状態が異なる二つの抗原に対する認識を可能にしていると考えられる。これまでの蛋白質の揺らぎに関しての研究を俯瞰して、蛋白質内部のキャビティの存在が、蛋白質の揺らぎ、さらに、蛋白質の機能発現に密接に関連することを総説としてまとめている(論文執筆中)。本年度、我々は広範囲な抗プリオン化合物群に対して、正常型プリオン蛋白質(PrPC)との相互作用機構を調べ、抗プリオン化合物の分類を行った。そして、抗プリオン化合物には4種類の作用機構があることを明らかにした(Kamatari et al., Protein Sci. 22, 22, 2013)。本情報は構造変換に重要な揺らぎを同定するための基礎となる情報であり、さらにプリオン病治療薬の最適化の方向性を決める重要な情報となる。これまでの高圧NMRを中心とした蛋白質の揺らぎに関しての研究を俯瞰して、蛋白質キャビティーと準安定状態の関係、その一般性、機能発現との関連、準安定状態を含んだ広範囲な構造情報取得の必要性についてまとめた(Akasaka et al., Arch. Biochem. Biophys, 531, 110, 2013;赤坂一之,高圧力の科学と技術, 23, 3-13, 2013;鎌足雄司,ファルマシア, 48, 980, 2012)。本研究は、プリオン構造変換を制御しうる広範囲な化合物群を用いてプリオン蛋白質(PrP)の構造変換に重要な揺らぎを同定すること、さらにPrP以外の蛋白質へも対象を広げることにより、揺らぎにより出現する準安定状態の存在と蛋白質機能発現の関係の解明、低分子化合物による蛋白質の制御技術を確立することを目的としている。生物物理学新規の抗プリオン化合物タクロリムスの発見とその作用機構の解明。複数の抗原を特異的に認識する興味深い抗体の発見。おおむね予定通り結果を出すことができ論文化することが出来たため、おおむね順調に進展しているといえる。1. PrP構造変換に重要な揺らぎの同定: 1.1抗プリオン化合物のPrPCの安定性に対する寄与の同定:抗プリオン化合物化合物の存在下、非存在下でPrPCの安定性の変化を調べる。1.2抗プリオン化合物のPrPCの揺らぎに対する寄与の同定:抗プリオン化合物の存在下、非存在下での揺らぎの変化を観測する。1.3 PrP構造変換に重要な揺らぎの同定:これまでに収集した低分子化合物とPrPCとの結合能、相互作用部位、安定性、ゆらぎの情報、及び抗プリオン活性との相関を調べる。そして、揺らぎと機能との間に相関があるか、あるとすれば、どういう部位のどういう時間スケールの揺らぎが、機能(構造変換)と関係が深いかを調べる。そして、機能制御に結びつく"低分子化合物添加による揺らぎの制御技術"として確立する。

2.複数の抗原を特異的に認識する抗体の、抗原との複合体の構造、準安定状態の構造、揺らぎ、結合の熱力学的・速度論的パラメータを調べることにより、この抗体の抗原認識機構を明らかにする。3.準安定状態と機能発現の関係の解明:異なる種のPrPとリゾチームを用いて準安定状態が保存されていることを確認し、準安定状態の存在と蛋白質機能発現の関係を実証していく。4低分子化合物添加による揺らぎの制御技術の確立:これまでに収集したPrPに関しての情報に加えて、その蛋白質の系についても並行して検討を行う。そして、これらの情報と他の研究者の研究結果を合わせ検討し、低分子化合物添加による揺らぎの制御技術の確立を目指す。1. PrP構造変換に重要な揺らぎの同定: 1.1抗プリオン化合物のPrPCの安定性に対する寄与の同定:抗プリオン化合物化合物の存在下、非存在下で正常型プリオン蛋白質の安定性の変化を調べる。1.2抗プリオン化合物のPrPCの揺らぎに対する寄与の同定:抗プリオン化合物の存在下、非存在下での揺らぎの変化を観測する。1.3 PrP構造変換に重要な揺らぎの同定:これまでに収集した低分子化合物とPrPCとの結合能、相互作用部位、安定性、揺らぎの情報、及び抗プリオン活性との相関を調べる。そして、揺らぎと機能との間に相関があるか、あるとすれば、どういう部位のどういう時間スケールの揺らぎが、機能(構造変換)と関係が深いかを調べる。2.アルツハイマー病原因蛋白質であるamyloidbeta protein (Ab)とPrPCの構造と相互作用の解明と制御: 2.1 AbとPrPCとの相互作用様式の解明: SPR法を用いてPrPCとAbオリゴマーとの解離・会合速度を、NMR法を用いて結合サイトを明らかにする。さらに、Abのアミロイド線維伸長速度に対してPrPCがどう影響するかを明らかにする。2.2 AbとPrPCの相互作用を制御する化合物の同定する。H26年度物品費を確保するため。H26年度物品費に使用予定。次年度の研究費は下記の様な目的に使用予定である。1研究推進のための実験用の物品費:1)高純度の蛋白質が多量に必要なため蛋白質調製用の試薬・一部は受託合成、2) NMR測定のための安定同位体標識用試薬、3) NMRやCDの測定のための分光測定用セル、4)相互作用解析のためのSPR測定用消耗品など。2学会発表、研究者間の議論等のための旅費:学会に参加し、研究成果を発表し、さらに多くの研究者との議論・情報交換をするための旅費。3人件費・謝金・その他:英文校閲料、分析機器使用料、論文投稿料など。
証券市場におけるアノマリー現象の発生メカニズムに関する行動計量モデルの開発

証券市場で観測されるアノマリー現象の中で、ディスポジション・イフェクトと呼ばれる現象に焦点を当て、投資家のどのような心理的バイアスがその現象の発生に関与しているかを、最適意思決定モデルに基づいた数値シミュレーションを通じて明らかにした。本研究によれば、投資家のリスク許容度の違いがディスポジション・イフェクトの発生に影響を及ぼすことが明らかになった。但し、損失局面におけるリスク愛好的性質が、ディスポジション・イフェクトの発生には不可欠な要因であるが、利得局面におけるリスク回避的性質は必ずしも不可欠な要因ではないことが明らかになり、利得よりも損失に対する投資家の性向が影響することがわかった。当該年度では、証券市場のアノマリー現象として一般的に知られているdisposition effectを、行動経済学視点から説明できるモデルの構築を試みた。dispositioneffectを説明するには、Kahneman and Tversky (1979)によって提唱されたプロスペクト理論を利用することが解決策の一つとして考えられている。しかし、現在まで知られている先行研究によれば、ある研究はこれを肯定する成果を出しているものの、別の研究ではこれを否定するものもあり、現状ではプロスペクト理論がdispositioneffectを説明する有力な仮説であるかどうか不明な状態である。しかし、これらの先行研究をつぶさに見ていくと、損得に関するリスク許容度の違いを否定する研究はごく僅かであり、このリスク許容度の違いを前提としてモデルを構築する余地がある。そこで、本研究では、証券投資から得られる収益に関して、損得によるリスク許容度の違いを示す効用関数を設定し、これを用いて将来にわたる収益の期待効用を設定した。そして、その上で、将来の効用を指数関数的に割り引く場合と双曲関数的に割り引く場合をそれぞれ考え、これらの組み合わせの中から、disposition effectを再現できるものがあるかどうかを調べることにした。これには、期待効用を最大化するアルゴリズムを作成する必要があり、当該年度はこのアルゴリズムの開発を行った。基本的な処理ができることを確認できたので、次年度はこのアルゴリズムに基づいて、上の組み合わせの中からdispositioneffectが再現できるかどうかを検討する予定である。昨年度開発した計算アルゴリズムを用いて、n期間最適投資問題を解き、その最適解として得られた投資戦略の中にdispositioneffectが現れるかどうかを数値シミュレーションを通じて調べた。ここでは、投資家の心理的バイアスとして、リスクに対する許容度の違い、遅延利得に関する評価の違いを考慮し、併せて、投資対象資産の確率過程の違いをも考慮し、こうした条件の下で、投資家が初期資産をどのように投資するのが最も効率的かという問題を考えた。その結果、投資家が、損失領域においては危険愛好的であり、かつ、利得領域では危険回避的であり、更に、近視眼的に利得を追及する傾向を持つとき、当該投資家の最適投資戦略として、disposition effectが生じることがわかった。心理的バイアスを持った投資家の最適投資戦略としてdispositioneffectを観測することができ、研究課題の主要な目的を達成できたと判断した。証券市場で観測されるアノマリー現象の中で、ディスポジション・イフェクトと呼ばれる現象に焦点を当て、投資家のどのような心理的バイアスがその発生メカニズムに深く関与しているかを、最適意思決定モデルに基づいた数値シミュレーションを通じて明らかにした。従来の研究では、プロスペクト理論による説明が可能という立場もあれば、それを否定する立場もあったが、本研究によれば、プロスペクト理論の価値関数を特徴付けるリスク許容度の違いが深く関与することが明らかになった。その意味で、プロスペクト理論がディスポジション・イフェクトの発生メカニズムを説明できるという先行研究に沿う結果を導いたことになる。但し、損失局面におけるリスク愛好的性質が、ディスポジション・イフェクトの発生には不可欠な要因であることが示されたが、利得局面におけるリスク回避的性質は必ずしも不可欠な要因ではないことが明らかになった。また、将来の不確実性を考慮した意思決定に際しては、将来価値を割引く関数(指数割引や双曲型割引)がその決定に関係すると考えられているが、ディスポジション・イフェクトの発生には必ずしも近視眼的利得追求を示す双曲型割引が不可欠な要因であるわけではないことも明らかになった。更に、数値シミュレーションを実施する際に用いた最適化アルゴリズムにおいては、最適解の存在と一意性に関する定理が知られていたが、解の候補を選択するアルゴリズムに関してはその正当性が保証されていなかった。本研究では、この点を数学的に証明し、本アルゴリズムが正しく解の候補を選択できることが明らかになった。初年度は計算モデルのアルゴリズム開発を目的としていたが、その目的がほぼ達成できたので上記のように評価した。今回の実験結果は、投資評価に関わる目的関数を最適化することによって得られたのものであるため、この目的関数に含まれるリスク許容度のパラメータの違い等が、結果にどの程度の影響を与えるかを検討する必要がある。

そこで、今後の課題として、パラメータの変化に対して結果がどう変化するかをsensitivity analysisを通じて明らかにすべきと考える。計量ファイナンス研究実績の概要にも書いたが、計算モデルのアルゴリズムがほぼ完成したので、これを用いてdispositioneffectが再現できるかどうかを調べる予定である。但し、これまで実施した数値実験では、処理に時間がかかっているため、計算負荷を低減する方法、あるいは、より計算能力の高い計算機を用いることなども併せて考える必要がある。所属機関の異動が生じる予定であるため、使用を一時的に差し控えた。研究代表者が所属研究機関を異動したため、使用を一時的に抑えた。次年度は、sensitivity analysisなどの分析を予定しているため、計算負荷の大きな数値実験を何度も繰り返す必要がある。そのために、より高速で計算可能な計算機の購入に予算を充てたいと考える。次年以降は、負荷の高い計算を行うなどの予定があるため、これを実行するための計算能力の高い計算機や数値計算ソフトウェアなどを購入する予定であり、予定通りに使用できるものと思われる。
22q11.2欠失症候群をもつ人々のためのケアガイドの理論的枠組みの構築

22q11.2欠失症候群の本人と家族を対象に、子どもが成人に至るまでの様々な体験や困難について調査した。子どもの将来の生き方に関する情報不足により、将来が見えず漠然とした不安を抱えながら生活している事から支援の必要性が明らかになった。その結果から、小児期から成人期までの包括的支援ができるケアガイドの理論的枠組みを作成した。並行して、Children's Hospital of Philadelphia 22q and You Centerの先駆的な支援体制の調査を行い、国際学会へ参加し情報共有をし最新支援対策の示唆を得た。また、NPO親子の未来を支える会では支援窓口を作り活動体制を構築した。本研究の目的は、22q11.2欠失症候群の人々が、「普通に暮らすこと」ができるために、患者を取り巻く精神面や生活面での包括的な経過観察の方法を明らかにして、思春期以降に精神疾患も合併すると言われる、22q11.2欠失症候群をもつ人々の社会的状況を明らかにして、ケアガイドの理論的枠組みを作成することである。平成27年度は、<計画1>22q11.2欠失症候群の人々と家族に対して、精神症状合併に関連した状況、課題、ニーズに関する調査を実施した。複雑な遺伝性疾患である22q11.2欠失症候群の本人に対して、精神症状や行動上の問題に対する長期的なケアマネジメントのための示唆を得るために、1991年から2015年までのデータベース(医学中央雑誌、CINAHL、MEDLINE、Google Scholar)から収集した16文献のレビューを行った。日本遺伝看護学会で発表し、その後、総説論文として日本遺伝看護学会誌に掲載された。<計画2>米国での22q11.2欠失症候群に関する支援体制の資料調査とヒアリング調査を実施した。欧米では、22q.11.2欠失症候群に限らず、様々な疾患において、出生前から生涯にわたり社会的サポートが充実している。特に、米国、フィラデルフィア小児病院では、世界に先駆けて22q11.2欠失症候群のサポートセンターを立ち上げ、世界中から情報が集まっている。そこで、平成27年9月に、フィラデルフィア小児病院を訪問し、22q and You Centerにおいて、遺伝カウンセリング、言語聴覚、小児発達、産婦人科、循環器科、など様々な専門分野の方と議論した。今後、日本遺伝看護学会で発表し、実践報告として公表する予定である。フィラデルフィア小児病院を訪問し、22q and You Centerにおいて、それぞれのメンバーがどのように連携して患者と家族と関わっているのか、また、これまでの20年間にどのようなステップを踏んできたのかなどを学んだ。チームの中には患者家族も含まれており、病院のあり方自体が日米ではだいぶ異なるのだと改めて感じた。具体的内容については28年度に、日本遺伝看護学会で発表し、実践報告として論文投稿したい。文献レビューから明らかになった、1.日本での実態調査を実施し、日本での現状を把握する。2.家族の思いを聴きとり、現状に即した支援を考えていく。3.サポート先進国の欧米から、社会への認知や支援方法を学ぶ、について継続して、研究を進めていきたい。28年度は、本研究の目的である、思春期以降に精神疾患も合併すると言われる、22q11.2欠失症候群をもつ人々の社会的状況を明らかにして、ケアガイドの理論的枠組みを作成するための実態調査を開始した。27年度に訪問したChildren's Hospital of Philadelphia 22q and You Centerでは、1300人以上の22q11.2欠失を有する患者を評価し、疾患に特化した支援プログラムを提供していた。診断直後から、本人に必要な長期的なケアプランが立案され、実施と評価が継続的に行なわれていた。特に、個人のもつ機能を最大限に生かすことができる成人移行期支援プログラムが強化されていた。そのプログラムについての海外の実態を知るために、7月にイタリアで開催された、International 22q11.2 Family Meeting Program Conferenceに参加した。その後で、海外の研究で使用された質問紙を日本版に改良し、日本での実態調査を開始した。遺伝科のある小児専門病院で、継続受診している子どもと家族を対象として、質問紙調査の後、同意が得られた家族にインタビューを実施するという研究計画である。28年度は、遺伝科が開設して14年経過した小児専門病院で、継続受診している患者家族に対しての実態調査を開始した。小児専門病院所属の認定遺伝カウンセラー、循環器科の医師、形成外科の医師、チャイルドライフスペシャリストに、共同研究者として新たに依頼した。遺伝性疾患である本症候群の特徴から、子どもには告知がしていない家族が多いため、研究依頼時やデータの管理に、小児専門病院所属スタッフの協力が必要となったためである。研究対象者は50名で、質問紙を配布した後で、同意の得られた家族にはインタビュー調査も依頼している。29年度中には、調査が終了し、その結果から、ケアガイドの理論的枠組みを作成する予定である。Children's Hospital of Philadelphia 22q and You Centerで出版しているガイドブックと、カナダの成人移行期支援ガイドラインの翻訳は、NPO親子の未来を支える会に協力を得て、ケアガイド作成時の基礎資料としたい。ケアガイドは、就学先や就職先にも持参できるような形式にしたいので、今後は学校との連携が必要である。28年度には、臨床教科学会でこれまでの活動報告をして、教育現場への認知を進めた。また、研究対象者の中で、学校との連携が必要な子どもに対しては、今後支援をはじめていく予定である。29年度は、22q11.2欠失症候群をもつ子どもと家族が望む支援を明らかにした。

子どもの保護者(約50名)を対象に質問紙調査を実施し、同意が得られた対象者にこれまでの状況や望む支援についてインタビュー調査を実施した。その結果【医療者からもらえる情報が少ない】【自発的に動かないと支援を受けることができない】【受けられる支援の地域差が大きい】【学校の選択に対しての支援がほしい】【就学中の支援が少ない】【就学後の相談窓口がなくなる】【就労がむずかしい】【将来の経済的な不安が大きい】ことが明らかになり、この結果については、カナダで開催されるThe 11th Biennial International 22q11.2 conferenceでの発表が決定している。その他、Children's Hospital of Philadelphia 22q and You Centerでの調査報告が日本遺伝看護学会で論文として掲載された。また、共同研究者が設立した、NPO法人親子の未来を支える会の協力を得て、成人期への移行を見据えたガイドラインの翻訳が終了し、当事者とその家族との交流会も企画した。海外の調査から、22q11.2欠失症候群の子どもは教育を受けながら成長し、支援を受けながら就労する場が必要となることが明らかになっている。日本でも、就学中に子どものもつ能力や特性が適正な評価を受け、子ども自身が自己肯定感を得る体験が積み重ねることができる支援が必要である。学校生活での居場所や活躍の場が認められる経験は、社会性として培われ、成人期を迎えた時の適応力向上に反映されるため、特性の理解と配慮のある教育機会を享受できることが重要である。今後は、小児専門病院で配布する子育てガイドと、NPO法人親子の未来を支える会の協力を得て就学中の子どもに焦点をあてた生活支援ガイドを作成する予定である。22q11.2欠失症候群の本人と家族を対象に、子どもが成人に至るまでの様々な体験や困難について調査した。子どもの将来の生き方に関する情報不足により、将来が見えず漠然とした不安を抱えながら生活している事から支援の必要性が明らかになった。その結果から、小児期から成人期までの包括的支援ができるケアガイドの理論的枠組みを作成した。並行して、Children's Hospital of Philadelphia 22q and You Centerの先駆的な支援体制の調査を行い、国際学会へ参加し情報共有をし最新支援対策の示唆を得た。また、NPO親子の未来を支える会では支援窓口を作り活動体制を構築した。現在進行中の、22 HEART CLUB (家族会)の活動に参加して、患者・家族が抱える課題を探る、という計画を一部変更する。対象とした家族会では、今現在、思春期以降に精神疾患を合併し、自宅療養中で苦悩の中で暮らす家族が多数存在する。また、その家族会とは別に、就学期以前のお子さんを持つ家族が、新しい形の会を立ち上げている現状が明らかになった。
大型哺乳類の食性の個体間の多様度における学習の影響

本研究では、ツキノワグマの食性を個体レベルで解明し、性・齢、血縁関係、食物資源および種間関係が食性に及ぼす影響を複合的に評価することで、大型哺乳類における個体間の食性のバリエーションに対する学習の影響を明らかにすることを目的とした。具体的には、クマの体毛の安定同位体比分析および糞内容物分析から得られた食性データと個体の属性情報(性・齢、血縁関係)を基に、年齢に伴う経験的学習および母親から子への伝播に伴う社会的学習が、大型哺乳類の食性のバリエーションに与える影響を体系的に明らかにすることを目指している。2年目である2018度は、主に野外調査などでクマの体毛のサンプリングを行ったほか、データの解析を進めた。現在、奥多摩地域のシカの個体数変動によるクマの食性への影響について解析を進めている。今後は、クマの生体の体計測値との関連性についても調べることで、さらに検証していく予定である。また、栃木県日光足尾山地のツキノワグマの食性のバリエーションについては、成獣のオスは動物資源(二ホンジカなど)の利用が多い可能性が示され、本結果については論文を投稿中である。得られた研究成果については、学会発表を行ったほか、現在、国際誌に1本の論文を投稿中であり、1本の論文を執筆中である。次年度は、昨年度サンプリングしたロシア・シホテアリン地域のクマの体毛の安定同位体比から、ヒグマなどの競合種がツキノワグマの食性にもたらす影響を評価するほか、足尾のクマの安定同位体比および個体情報を用いた解析を進め、採食物の学習の影響について検証していく計画である。2018年度は、サンプルの分析や研究成果の取りまとめを中心に、野外調査と研究発表を行った。栃木県足尾日光山地のクマの個体群内での食性のバリエーションに関する研究については論文を執筆し、現在投稿中である。また、奥多摩地域のクマの体毛の安定同位体比計測は全て終了させ、傾向についても把握できている。今後は、これまでに得られた結果をクマの体計測値の情報を組み合わせることで、さらに検証を進めていく予定である。最終年度である2019年度は、分析および解析を早期に終了させ、論文執筆など研究成果の取りまとめを中心に行っていく予定である。まず、ロシアのツキノワグマとヒグマの体毛、およびクマの採食物の安定同位体比分析から、各種の個体レベルでの食性の推定および比較を行い、採食物構成や食性のバリエーションに関して検証する。さらに、これまでに得た糞内容物分析のデータを解析し、各種の個体群レベルでの食性について検証するとともに、個体レベルでの食性と比較する。また、これまでに分析した栃木県日光足尾山地のツキノワグマの体毛の安定同位体比および血縁グループに関するデータを用いることで、血縁関係と食性の関係性について解析を進め、母親から子への伝播に伴う採食物の社会的学習について検証していく。これについては前年度から進行中であり、今年度も引き続き進めていく。血縁グループ間ないし、個体群全体の食性と比較することで、学習がもたらす影響について解明していくことを目標としている。取りまとめた研究結果については、国内学会のほか、現地で開催される研究交流会で発表を予定している。くわえて、これらの成果は、国際誌への論文投稿を予定している。2017度は、栃木県足尾日光山地にて、クマの学術捕獲を行い、捕獲個体の体毛の採取とGPS首輪の装着を行ったほか、東京都奥多摩地域と岩手県のクマの体毛のサンプリングを行った。栃木県でのGPS首輪装着個体の追跡踏査については、冬眠前まで行い、利用場所での糞の採取や食痕の記録を行った。また、ロシア・シホテアリン地域では現地でのクマの採食物、および過去に捕獲されたクマの体毛のサンプリングを行った。栃木県および東京都の個体については、すべて安定同位体比分析が終わった。その結果、初夏から夏にかけての動物資源(二ホンジカなど)の利用が、個体により大きく異なっていることが示唆された。また、シカの個体数変動とクマの食性の変化には関係がある可能性が示された。得られた研究成果については、国際クマ学会および日本哺乳類学会で発表を行ったほか、現在、国際誌に1本の論文を投稿中である。次年度は、ロシアと岩手の個体の安定同位体比分析を進めるとともに、採食物の学習の影響について解析を進めていく予定である。本年度は栃木県と東京都でのクマの体毛の採取、ロシア・シホテアリン地域でのクマの体毛と採食物のサンプリングを行った。また、予定より早く岩手県のクマの体毛のサンプリングも行うことができた。研究成果に関しては、国際クマ学会および日本哺乳類学会で発表を行ったほか、現在、論文を国際誌に投稿中である。

本研究では、ツキノワグマの食性を個体レベルで解明し、性・齢、血縁関係、食物資源および種間関係が食性に及ぼす影響を複合的に評価することで、大型哺乳類における個体間の食性のバリエーションに対する学習の影響を明らかにすることを目的とした。具体的には、クマの体毛の安定同位体比分析および糞内容物分析から得られた食性データと個体の属性情報(性・齢、血縁関係)を基に、年齢に伴う経験的学習および母親から子への伝播に伴う社会的学習が、大型哺乳類の食性のバリエーションに与える影響を体系的に明らかにすることを目指している。2年目である2018度は、主に野外調査などでクマの体毛のサンプリングを行ったほか、データの解析を進めた。現在、奥多摩地域のシカの個体数変動によるクマの食性への影響について解析を進めている。今後は、クマの生体の体計測値との関連性についても調べることで、さらに検証していく予定である。また、栃木県日光足尾山地のツキノワグマの食性のバリエーションについては、成獣のオスは動物資源(二ホンジカなど)の利用が多い可能性が示され、本結果については論文を投稿中である。得られた研究成果については、学会発表を行ったほか、現在、国際誌に1本の論文を投稿中であり、1本の論文を執筆中である。次年度は、昨年度サンプリングしたロシア・シホテアリン地域のクマの体毛の安定同位体比から、ヒグマなどの競合種がツキノワグマの食性にもたらす影響を評価するほか、足尾のクマの安定同位体比および個体情報を用いた解析を進め、採食物の学習の影響について検証していく計画である。2018年度は、サンプルの分析や研究成果の取りまとめを中心に、野外調査と研究発表を行った。栃木県足尾日光山地のクマの個体群内での食性のバリエーションに関する研究については論文を執筆し、現在投稿中である。また、奥多摩地域のクマの体毛の安定同位体比計測は全て終了させ、傾向についても把握できている。今後は、これまでに得られた結果をクマの体計測値の情報を組み合わせることで、さらに検証を進めていく予定である。学習による食性のバリエーションに対する影響について、GPS首輪による位置情報や糞内容物分析の結果と組み合わせて解析する予定である。さらに2018年度は、クマの食性に影響を与えると考えられる、シカの個体数の少ない岩手県の個体の体毛の安定同位体比分析を行うことで、クマの食性に対するシカの影響を検証する。また、ロシアの個体の体毛と採食物も同様に分析し、ヒグマとツキノワグマの食性解析を行う予定である。研究成果は、国内学会で発表を行うとともに、成果の地元への還元を目的に、現地で開催される研究交流会にも参加する予定である。最終年度である2019年度は、分析および解析を早期に終了させ、論文執筆など研究成果の取りまとめを中心に行っていく予定である。まず、ロシアのツキノワグマとヒグマの体毛、およびクマの採食物の安定同位体比分析から、各種の個体レベルでの食性の推定および比較を行い、採食物構成や食性のバリエーションに関して検証する。さらに、これまでに得た糞内容物分析のデータを解析し、各種の個体群レベルでの食性について検証するとともに、個体レベルでの食性と比較する。また、これまでに分析した栃木県日光足尾山地のツキノワグマの体毛の安定同位体比および血縁グループに関するデータを用いることで、血縁関係と食性の関係性について解析を進め、母親から子への伝播に伴う採食物の社会的学習について検証していく。これについては前年度から進行中であり、今年度も引き続き進めていく。
介護職者におけるヒューマンエラーの原因分析

介護職者は幅広い業務内容を実施する必要性があり,医療専門職種である看護師や理学療法士,作業療法士といったセラピストとは教育形態が異なるため,引き起こし得るヒューマンエラーが多岐にわたると考えられる.医療職にとって潜在的に当たり前と思っていることが介護職にとってはそうではない場面も考えられる.そのため本研究ではまず介護初学者のヒューマンエラーに関する実態調査を行い,その場面での医療職者のもつ潜在的なインシデント回避のための認知内容を顕在化することで,介護職者が陥りやすいヒューマンエラーとその対策の抽出を目的とする.介護職者は幅広い業務内容を実施する必要性があり,医療専門職種である看護師や理学療法士,作業療法士といったセラピストとは教育形態が異なるため,引き起こし得るヒューマンエラーが多岐にわたると考えられる.医療職にとって潜在的に当たり前と思っていることが介護職にとってはそうではない場面も考えられる.そのため本研究ではまず介護初学者のヒューマンエラーに関する実態調査を行い,その場面での医療職者のもつ潜在的なインシデント回避のための認知内容を顕在化することで,介護職者が陥りやすいヒューマンエラーとその対策の抽出を目的とする.
近代日本の倫理学における儒教の変容と再構築-和辻哲郎と西田幾多郎の倫理思想を軸に

本研究の目的は、和辻哲郎、そして西田幾多郎の思想において、すでに多くの研究がなされているにもかかわらず、いまだ明確になったとは言いがたい、儒教思想との関わりを取り上げ、儒教が彼らの思想のなかで、もう少し範囲を広げていうのであれば、日本近代の哲学及び倫理思想のなかで、どのような変容を遂げ、また再構築されるにいたったのかを考察するところにあった。そのような研究目標を掲げながら、平成30年度においては、和辻哲郎における「人倫」と伊藤仁斎における「人倫」、そして西田幾多郎が考えていた「純粋経験」を、朱子学における「格物致知」と比較することによって、東洋の哲学思潮と文脈をともにしながらも、やはり日本の思想だからこそみられる「日本思想の特色」を抽出し、そうした側面を踏まえた上で近代日本の倫理学及び哲学における儒教の変容と再構築に関する思想体系の確立に取り組んだ。さらに、研究目的達成のため、そうした観点が日本の近代思想だけでなく、東アジアの近代思想において、どのような意義をもつことができるかという点についても関心を抱き、そのような側面に関しては歴史哲学的な観点を用いつつ、より立体的な側面から日本の近代倫理思想と儒教との分析に臨んだ。そうした試みの一環として、和辻哲郎、西田幾多郎、伊藤仁斎、そして朱子学など、本研究における中心人物、あるいは思想に加え、福沢諭吉や丸山眞男など、儒教との関わりの中で語られうる思想家たちの研究にも注目した。日本の近代思想と儒教との関わりについて、歴史哲学的観点からのアプローチを試みた内容を第44回比較思想学会で発表をし(2017年6月)、その発表文の内容をさらに補強した論文「儒教は反文明論なのかー福沢諭吉の儒教批判を中心に」が『比較思想研究』44号に掲載された(2018年6月)。この論文においては、多くの場合、洋学者であると見なされる福沢諭吉を取り上げ、彼の学問の根幹を論ずる場合は洋学以前にまず儒教に注目すべきことを、さらにいうと伊藤仁斎の思想との関わりが忘却されてはならないといった点を強調しながら、日本の近代思想と儒教との接合点を見つけ出そうと試みた。この論文の構想が和辻哲郎、西田幾多郎、そして朱子学の思想にその理論的土台を求めていることはいうまでもない。2018年度に発表された論文「儒教は反文明論なのかー福沢諭吉の儒教批判を中心に」は、本研究の全体の計画からすると「中間報告」の性格をもつものである。2019年度においては、そのような研究成果を踏まえつつ、日本の近代倫理思想と儒教という基本構想に、さらに歴史哲学的な観点を加え、より立体的に構成された本研究の「最終報告」となる論文を学術誌に発表する予定である。本研究の目的は、和辻哲郎、そして西田幾多郎の倫理的思考において、すでに多くの指摘がなされているにもかかわらず、いまだ明らかにされていない、儒教との関わりを取り上げ、儒教が彼らの思想のなかで、どのような変容を遂げ、また再構築されてきたかを考察することによって、「近代日本の倫理学」の特徴をより明確にするところにあった。そのような研究目的のもとで、平成26年度においては、まず和辻哲郎の倫理学における「人倫」の意味や位置づけに関する考察が行われた。本研究においては、和辻哲郎における「人倫」とは、西洋哲学・倫理学の土台に基づきながらも、さらに儒教的な意味が多分に込められている概念であるという前提から出発した。和辻自身が言っているように、倫理とは「人間共同態の存在根拠として、種々の共同態に実現せられるもの」であり、また倫理学とは「人間関係・従って人間の共同態の根底たる秩序・道理を明らかにしようとする学問」である。(いずれも『人間の学としての倫理学』)そのさい、彼の倫理的思考の底辺に据えられている概念が「人倫」である。では、和辻哲郎の「人倫」を取り上げるさい、それは儒教のどのような側面に関わってくるものなのだろうか。本研究においては、和辻の「人倫」概念は江戸時代の儒者伊藤仁斎の「人倫」に関する思考形態を土台にしていると考える。儒教的世界観において、「人倫」を定型的な枠組の上に載せて理解しようとする思想体系が朱子学であるならば、仁斎は、前もっていかなる前提も設けない、今、「ありのまま」の人間の姿から「人倫」の基礎付けを行った人物である。和辻の「人倫論」は、仁斎の考えていたそのような「人倫論」の影響を少なからず受けたと本研究では考えているのである。平成26年度は、そうした点をふまえつつ、和辻の「人倫」概念に関する基本事項の確認を行った。本研究の目的は、和辻哲郎、そして西田幾多郎の倫理的思考において、すでに多くの指摘がなされているにも関わらず、いまだに明らかにされていない、儒教との関わりを取り上げ、儒教が彼らの思想のなかで、どのような変容を遂げ、また再構築されたかを考察することによって、「近代日本の倫理学」の特徴をより明確にする点にあった。そのような研究目的のもとで、まず、平成26年度においては、「人倫」の意味や位置づけを中心に、和辻倫理思想における核心事項の再確認が行われた。平成27年度においては、その和辻哲郎の「人倫」概念が儒教思想とどのような関連性があるのかを明らかにするため、儒教思想に関する考察、とりわけ伊藤仁斎を中心とする研究が行われた。

伊藤仁斎における「人倫」概念は、「性即理」という自然形而上学的命題を全面に掲げる朱子学とは違い、前もっていかなる前提をも設けない、「ありのまま」の人間の姿から形成されるものである。和辻哲郎の人倫論は、この伊藤仁斎の人倫論と実に緊密な関連性があると本研究では考えている。そのさい、注意すべき点がある。それはすなわち朱子学との関係設定である。朱子学と伊藤仁斎との関係設定をどのようにするかは、伊藤仁斎に限られた問題ではなく、和辻哲郎を含め、後の西田幾多郎にまで及ぶ、本研究の根幹に関わる重要な課題であるといえる。したがって、平成27年度においては、前年度に行った和辻研究の成果に加え、伊藤仁斎と朱子学の関係設定に関する研究を行った。平成27年度は、伊藤仁斎の「人倫」概念を彼の著作を中心に考察し、さらにそれらを朱子学の自然形而上学的人性論と比較することによって、伊藤仁斎を通じて、和辻哲郎や西田幾多郎と儒教とを繋げる通路を確保するための期間であった。平成27年度においても緻密な研究が行われ、所定の研究目標を十分達成した。本研究の目的は、和辻哲郎、そして西田幾多郎の哲学及び倫理思想において、すでに多くの研究がなされているにもかかわらず、未だに明らかにされていない、儒教との関わりを取り上げ、儒教が彼らの思想のなかで、どのような変容を遂げ、また再構築されたかを考察することによって、「近代日本の倫理学」の特徴をより明確にする点にあった。平成28年度においては、西田幾多郎の「純粋経験」を中心とする研究を行った。具体的な研究方法としては、西田の「純粋経験」と朱子学の「格物致知」との比較研究を中心に、『善の研究』等西田自身による著作、そしてその関連研究書を精読することによって、西田哲学と東洋哲学との関連性を探った。西田哲学と東洋哲学との関連性については、比較哲学の観点から一定程度認められるところであるといえる。仏教とのつながりをはじめ陽明学とのつながりがそれである。ところが、ここに及んで本研究においては、以下の二点に注目した。まず、西田において語られる陽明学的思考片鱗の純度がどの程度のものかという点である。たとえば、西田の純粋経験説には主観的観念論的要素が含まれていて、それを挙げて陽明学的思考との関連性を裏付ける根拠とする見解があるとするなら、この場合には、両思想との間に類似性がみられるが故に即座に西田哲学と陽明学との関連性を「確定すべき」という主張と、もう少し底辺の思考を「分析すべき」という慎重論とか混在する。この判別の問題。次に、仮に陽明学との関連性を認めた場合、それでは、朱子学との関連性については、という疑問、その二点である。この二番目の疑問を提起する背景としては実際、『善の研究』には陽明学を経由せずとも「格物致知」論に基づく朱子学の理論で以て取り組んでも差し支えない箇所が散在しているように思われるからである。平成28年度においては、そのような側面に注意しながら研究を行った。平成28年度は、西田幾多郎の「純粋経験」という概念を中心に、西田哲学と東洋哲学、とりわけ朱子学との関連性を探るための期間だった。平成28年度においても、関連書籍の精読及び多様な関連資料を用いることによって所定の研究目標を十分達成した。平成29年度においては、西田の「自覚に於ける直観と反省」や「働くものから見るものへ」などの論著の検討を行い、西田哲学の流れをもう一度把握するとともに、前年度に引き続き、朱子学の「格物致知」論と仁斎をはじめとする古学派の儒教思想との関連性に関する再検討を行った。