hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｄｅｌａｙｅｄ　Ｆｅｅｄｂａｃｋ　制御法の解析における理論的枠組みの構築

2)昨年度の自励系に対する成果は,周期外力項を持つ方程式に対しても同様に適用できると考えられる.そこで,励振振り子やDuffing方程式に対して数値計算を実施した.理論的には,適用できるはずであるが,数値的に実証できない場合に遭遇したため,その理由を検証中である.3)実数以外の特性乗数を持つ場合についての,PyragasタイプのDF制御法の安定条件を導出した.本年度は,以下の3つの課題について取り組んだ.1.一般のゲインに対するDF制御法の解析に向けて,回転行列の実数倍となるような行列をゲインとする場合に対象を絞り解析手法を模索した.単位行列の実数倍に対する我々の成果(SIAM J. MATH. ANAL. 2011)のひとつC-map定理と同様の結果は現時点で得られていない.しかし, Fiedler et al. (Phys. Rev. Lett., 2007)によって提示された奇数制約条件に対する反例の解析が,まさに回転行列の実数倍となるようなゲインを考えることであり,DF制御法の解析において,非常に重要なテーマである.2.上述のFiedler et al.による奇数制約条件に対する反例においては,その論文内で遅れを持つ微分方程式におけるフロッケ指数が数値計算により与えられているが,このことに対する理論的保障を行うことも試みたが,現時点では成果は得られていない.3.我々の,DF制御法に関する成果(特にC-map定理)を,非線形発展方程式に対して適用するための準備を整えつつある.その一つとして,非線形摂動項を含む周期系発展方程式の周期解の存在と解の表現を与えた.その成果は8月に韓国で開催されたICM2014にて口頭発表するとともに,12月にはJDEに掲載された.上記,1および2については,本研究期間中に数学的に完結した結果を得ることができなかった.しかし,DF制御法は工学や物理学等の応用分野で,数学的な理論保証が未完のまま利用されている現状から,今後の理論的保障への道筋を絞るうえで重要な礎である.26年度が最終年度であるため、記入しない。関数方程式論26年度が最終年度であるため、記入しない。H22年度の結果から,2件の新たな成果が得られたこと.その一方で,H22から新たな局面へ展開が困難であり,現時点では成果へと直接つながる方策は得られていないため.一般のゲインに対する解析手法についての打開策が見つかっていない以外は,ほぼ予定通りである.実施計画であげた3点の課題(一般のゲインに対する解析手法の模索,離散系への適用,周期外力をもつ方程式への適用)について,一つ目は模索のままであり解析手法の確立へとつなげられる手法が見つかっていない.二つ目の課題ほぼ完了.周期外力を持つ方程式の適用については数値実験と理論との整合性が見出せていない.以上のことから,課題はあるもののおおむね順調に進展していると考えている.9で述べた,2件の成果について査読付きの学術論文として投稿する.H22年度からの新局面へのさらなる情報収集を実施する.
バイオシステムの多様な光制御を実現する新規機能性ポリマーの光応答物性

ヒト幹細胞や派生する分化細胞の本格的な利活用に向け、これら細胞の大量処理を自動化する技術が検討される中、多様化するバイオシステム制御へのニーズに応える有望な手立てとして、光応答性材料を介した様々な光制御技術が研究されている。本研究では、o-nitrobenzaldehyde(NBA)で機能化された新開発のポリマーについて、鋭敏な光応答水溶化をはじめとする様々な光応答物性を多角的かつ系統的に解析し、NBAが示す極めて特徴的な光特性がポリマー系全体に及ぶ物理化学的プロセスを解明、薬物放出の時空間制御や培養細胞組織体構築など、新規バイオ制御技術への応用に資する基礎的知見を蓄積する。
高齢者転倒の事前検出とペット動物型身体サポートロボットの実現

特殊養護老人ホームに代表される介護施設などで,介護スタッフと共同しながら高齢者を見守り,必要最小限のサポートで転倒事故を未然防止するペット動物型身体サポートロボットの実現を目指し,転倒の事前検出を目標とした身体動作解析システムの構築と転倒時の衝撃軽減に関する要素技術について研究した.本年度は,多くの試験とその解析を行うことで,看護介護現場に適用する実用デバイスを構築することを主たる内容に定めた.そのためダミー人形や人体(成人男子)に,ジャイロ,加速度センサ,分布足圧測定システム,筋電計測システム,参考データとして心拍計測機など各種センサを装着して多方面からの計測を行い,特に転倒の事前検出を目標とした身体動作解析システムの構築を行った.数多くの転倒実験を行った結果,特にジャイロセンサから有用なデータが検出された.具体的には,歩き始め時で角速度が20[deg/s]と小さい値に収まっているのに対し,転倒初期段階から角速度が顕著に増加し,転倒時には230[deg/s]という本ジャイロセンサの最大計測値を記録した.体幹の角速度が転倒の判断指標になりえるほどの違いが出たかについて,昨年度の高フレームレート・イメージセンサモジュールなどを使い,主に体の動きに着目して今回の結果を解析した.人は歩行中も転倒中も足首やつま先周りの回転運動を行っている.この回転運動を上手く打ち消しながら動作している場合は安定状態であり打ち消せていない場合が転倒動作であるといえる.転倒時には,足部の回転動作を上半身で打ち消せておらず,上半身部の角速度は大きな値になっていたことが判明した.高信頼と高安全が求められる臨床使用を想定すると,転倒開始直前直後の検出や転倒以外の動作による誤判定をしないためには,高フレームレート・イメージセンサモジュールとジャイロによるセンサフュージョンが必要となると考えている.以上のことから,各速度を検出する能力を有する高フレームレート・イメージセンサモジュール及びジャイロセンサが,特に看護介護支援時で重要となる転倒事故防止を実現する人共存ロボット用高機能デバイスとして有効である事が分かった.本研究では,特殊養護老人ホームに代表される介護施設などで,介護スタッフと共同しながら高齢者を見守り,必要最小限のサポートで転倒事故を未然防止するペット動物型身体サポートロボットの実現を目指している.本年度は,高齢者の転倒判定や転倒位置の算出する動作検出システム実現に必要な「追尾移動型高速ビジョンセンサ」の開発を行った.すでに開発済みの高フレームレート・ビジョンセンサユニットの回路部を全面的に見直し,特にノイズ対策を行った.また,ビジョン以外のセンサとして,ジャイロや加速度センサの搭載も検討した.以上のセンサを用いて健常者による転倒検出実験を行い,転倒の事前判定のための多くのデータを収集できた.また,サポートロボットの駆動源の開発を目指し,高分子ゲルアクチュエータを用いて筋肉構造を模したアクチュエータの構造と駆動原理を提案した.高分子ゲルアクチュエータをミオシン部とみなし,数枚のゲルアクチュエータを集積化し,摩擦駆動に基づく振動動作を行わせる.シリコン等で製作したアクチンにあたる部品をゲルアクチュエータと接触させ,ゲルアクチュエータとアクチン間の摩擦の差を用いて摩擦駆動を行い,アクチン部を駆動させる.この構造を駆動単位とし,上下方向左右方向に集積化させていき,生体筋肉の構造がサルコメアから筋原線維,筋線維と集積化され,アクチュエータを形成するように集積化を行う.本年度は,マクロモデルを作成し原理検証実験を行った.その結果,摩擦駆動によって変位の移動が可能なことが明らかになった.今後は,小型集積化を考慮に入れたマクロモデルの製作と,移動方向の制御および速度の増加を行っていく.特殊養護老人ホームに代表される介護施設などで,介護スタッフと共同しながら高齢者を見守り,必要最小限のサポートで転倒事故を未然防止するペット動物型身体サポートロボットの実現を目指し,転倒の事前検出を目標とした身体動作解析システムの構築と転倒時の衝撃軽減に関する要素技術について研究した.本年度は,多くの試験とその解析を行うことで,看護介護現場に適用する実用デバイスを構築することを主たる内容に定めた.そのためダミー人形や人体(成人男子)に,ジャイロ,加速度センサ,分布足圧測定システム,筋電計測システム,参考データとして心拍計測機など各種センサを装着して多方面からの計測を行い,特に転倒の事前検出を目標とした身体動作解析システムの構築を行った.数多くの転倒実験を行った結果,特にジャイロセンサから有用なデータが検出された.具体的には,歩き始め時で角速度が20[deg/s]と小さい値に収まっているのに対し,転倒初期段階から角速度が顕著に増加し,転倒時には230[deg/s]という本ジャイロセンサの最大計測値を記録した.体幹の角速度が転倒の判断指標になりえるほどの違いが出たかについて,昨年度の高フレームレート・イメージセンサモジュールなどを使い,主に体の動きに着目して今回の結果を解析した.人は歩行中も転倒中も足首やつま先周りの回転運動を行っている.

この回転運動を上手く打ち消しながら動作している場合は安定状態であり打ち消せていない場合が転倒動作であるといえる.転倒時には,足部の回転動作を上半身で打ち消せておらず,上半身部の角速度は大きな値になっていたことが判明した.高信頼と高安全が求められる臨床使用を想定すると,転倒開始直前直後の検出や転倒以外の動作による誤判定をしないためには,高フレームレート・イメージセンサモジュールとジャイロによるセンサフュージョンが必要となると考えている.以上のことから,各速度を検出する能力を有する高フレームレート・イメージセンサモジュール及びジャイロセンサが,特に看護介護支援時で重要となる転倒事故防止を実現する人共存ロボット用高機能デバイスとして有効である事が分かった.
脂肪由来間葉系幹細胞のサイトカイン機能解析と効率的な脳梗塞再生治療法の開発

我々は、脂肪由来間葉系幹細胞(Adipose-derived mesenchymal stem cell: AD-MSC)が急性期脳梗塞の再生医療に役立つ可能性を考えており、その理論的基盤・技術を確立することを目標とした。まず中大脳動脈閉塞のマウス脳梗塞モデルを確立し、次にAD-MSCを分離培養することができた。ただ、研究環境の移転に伴う研究認可の遅れと研究設備環境の変化により、事業期間内に研究を完遂することはできなかった。(1)マウスの脳梗塞モデルの確立20-25gの雄マウスを2%イソフルレンで吸入麻酔し、マウスを腹臥位にして頭蓋骨を露出。レーザードップラー血流計(FLO-C1、OMEGAWAVE社製)の血流測定用プローブを右中大脳動脈(MCA)支配領域に接着剤にて固定。次にマウスを仰臥位として、前頸部を正中切開し、頸動脈を露出。右総頸動脈を一時的に遮断し右外頸動脈(ECA)を結紮の上切開し、silicon coated monofilaments (602056PK10、栓子径200μm、全長20mm、Doccol社製)を挿入。右内頸動脈の末梢側へと進め、右MCAを閉塞。MCA閉塞はレーザードップラー血流計での血流信号の低下によって確認した。MCA閉塞から2時間後に再度麻酔下に再開創しfilamentを除去して急性期脳梗塞(MCA 2時間閉塞)モデルを作成した。梗塞巣の評価には、2,3,5-triphenyltetrazolium chloreide (TTC)染色を用いた。脳梗塞作成から24時間後にイソフルレン吸入にて深麻酔後に頸椎脱臼で安楽死させ、脳を切り出し、マウス用のブレインスライサーにて1mm間隔の冠状断の脳切片を作成、1% TTC溶液中に37°C、20分間静置する。染色された脳標本をデジタルカメラにて撮影し、画像処理ソフトウエアを用いて梗塞体積を評価した。以上の手技を熟練した。(2)脂肪由来間葉系幹細胞(AD-MSC)の分離培養正常マウスを安楽死後にアルコールに浸し、腹部切開し、両鼠径上部の脂肪を切り出した。洗浄、破砕後に酵素処理を行い、600G、5分間室温で遠心分離した。脂肪成分、上清を除去して間質細胞群を得た。さらにマイクロフィルター濾過と遠心分離を繰り返して脂肪由来の間質細胞群を得た。これを培養して間葉系幹細胞と思われる細胞群を得た。レーザードップラー血流計(FLO-C1、OMEGAWAVE社製)の血流測定用プローブを中大脳動脈(MCA)支配領域に接着剤にて固定。右総頚動脈を一時的に遮断し右外頸動脈(ECA)を結紮の上切開し、silicon coated monofilaments(602056PK10、栓子径200μm、全長20mm、Doccol社製)を挿入。右内頚動脈の末梢側へとすすめ、右MCAを閉塞。MCA閉塞はレーザードップラー血流計で血流振動の低下によって確認した。MCA閉塞から2時間後に再度麻酔下に再開創し、filamantを除去して急性期脳梗塞(MCA2時間閉塞)モデルを作成した。梗塞巣の評価には、2,3,5-triphenyltetrazolium chloride(TTC)染色を用いた。脳梗塞作成から24時間後に磯古錬吸入にて深麻酔後に頸椎脱臼で安楽死させ、脳を切り出してマウス用のブレインスライサーにて1mm間隔の冠状断の脳切片を作成、1%TTC溶液中に37°C、20分間静置する。染色された脳標本をデジタルカメラにて撮影し、画像処理ソフトウェアを用いて梗塞体積を評価した。(2)脂肪由来間葉系幹細胞(AD-MSC)の分離培養正常マウスを安楽死後にアルコール消毒し腹部切開。両祖型上部の脂肪を切り出した。さらにマイクロフィルター濾過と遠心分離を繰り返して脂肪由来の幹細胞群を得た。これを細胞培養して間葉系幹細胞と思われる細胞群(AD-MSC)を得た。

MCA閉塞から2時間後に再度麻酔下に再開創しfilamentを除去して急性期脳梗塞(MCA 2時間閉塞)モデルを作成した。梗塞巣の評価には、2,3,5-triphenyltetrazolium chloreide (TTC)染色を用いた。脳梗塞作成から24時間後にイソフルレン吸入にて深麻酔後に頸椎脱臼で安楽死させ、脳を切り出し、マウス用のブレインスライサーにて1mm間隔の冠状断の脳切片を作成、1% TTC溶液中に37°C、20分間静置する。染色された脳標本をデジタルカメラにて撮影し、画像処理ソフトウエアを用いて梗塞体積を評価した。以上の手技を熟練した。(2)脂肪由来間葉系幹細胞(AD-MSC)の分離培養正常マウスを安楽死後にアルコールに浸し、腹部切開し、両鼠径上部の脂肪を切り出した。洗浄、破砕後に酵素処理を行い、600G、5分間室温で遠心分離した。脂肪成分、上清を除去して間質細胞群を得た。さらにマイクロフィルター濾過と遠心分離を繰り返して脂肪由来の間質細胞群を得た。これを培養して間葉系幹細胞と思われる細胞群(AD-MSC)を得た。マウスでは手技が細かく、脳梗塞作成が均一にならずに脳梗塞マウスが死亡することが多かった。このため、手技に十分に習熟する時間を要した。使用していたパソコンのHDDが壊れデータ破損した。研究代表者の勤務先が変更となり、研究用の顕微鏡ほか器材を整備する費用が必要となった。さらに救急部所属となったこと、救急部医師不足により救急患者診療の負担が増えたため、研究時間が著しく削減された。研究代表者の前任地(九州大学)では、脳梗塞モデルマウスは、20ー25gの雄マウスを2%イソフルランで吸入麻酔し、マウス頭蓋骨を露出してレーザードップラー血流測定プローブを接着した上で、前頚部を正中切開して頸動脈を露出し、silicon coated monofilamentsで右MCA閉塞して脳梗塞を作成していた。その手技は細かく、困難ではあったが、最終的に一定の大きさの脳梗塞巣を作成する手技は確立できた。しかし、転勤時にデータ破損・喪失したため、現任地(高知大学)では研究を最初から再開する方針とした。現任地では、新たに研究申請と承認を得る必要があり、さらに動物実験をするためには複数の講習と外部倫理委員会の承認手続きを経る必要があった。これらを遂行するためにかなりの時間と労力を要した。結局、研究認可が下りたのは平成29年3月31日であった。そこから急ピッチで動物実験を再開した。しかし現任地では、上記レーザードップラーがないことから脳梗塞サイズを揃えることができず、梗塞体積の比較研究は断念した。また研究室にセルソーターは設置されているが、抗体標識が揃っておらず、当初計画していたセルソーターによるAD-MSC分離は断念し、従来のプラスチック培養ディッシュによる分離方法を選択した。現在継続して研究中であるが、事業期間内には期待した成果を得るには至らなかった。我々は、脂肪由来間葉系幹細胞(Adipose-derived mesenchymal stem cell: AD-MSC)が急性期脳梗塞の再生医療に役立つ可能性を考えており、その理論的基盤・技術を確立することを目標とした。まず中大脳動脈閉塞のマウス脳梗塞モデルを確立し、次にAD-MSCを分離培養することができた。ただ、研究環境の移転に伴う研究認可の遅れと研究設備環境の変化により、事業期間内に研究を完遂することはできなかった。
視覚情報処理を行なう階層型神経回路の新しい学習手法の研究

視覚パターン認識能力を持つ多層神経回路「ネオコグニトロン」の新しい学習手法を開発した.中間層に対しては,Add-if-Silent則と負のフィードバック信号を組み合わせた教師なし学習則を完成させた.最上位層に対しては,「内挿ベクトル法」を用いると高い認識率を得られるが,その計算量は参照ベクトル数が増えると急激に増加する.そのため,学習ベクトルの集合全体を少数の参照ベクトルで忠実に表現できる新しい学習法mWTA(margined Winner-Take-All)を提唱した.視覚パターン認識能力を持つ多層神経回路「ネオコグニトロン」の学習手法の改良に重点を置いて研究を進めた.研究の対象としたのは,以下のような構造と機能を持つネオコグニトロンである.多層回路の中間段の学習には,教師なし学習によって特徴抽出細胞を自己組織的に形成させる.最上位段では,中間段で抽出した特徴をもとに「内挿ベクトル法」によってパターン識別を行なう.最上位段の学習時には,学習パターンを一つ与えるごとに内挿ベクトル法によってパターン識別をさせてみる.識別結果に誤りがあるか,あるいは,学習ベクトル(すなわち,学習パターンに対する前段の細胞の反応をベクトル表示したもの)と内挿ベクトルとの類似度が一定の閾値以下であれば,新しい細胞を自動形成させる学習方式を提唱した.類似度が閾値以下であることは,この識別結果の信頼性が高くないことを意味しているので,その学習パターンを更に追加して学習させることによって,誤認識を防ぐのである.学習時に,このような閾値を新しく導入することによって,認識率を大幅に向上させることに成功した.また,中間段に対する新しい学習手法の開発にも着手した.これまで用いてきたadd-if-silent則による学習時に,負のフィードバック信号を導入することによって,高い認識率を小さい回路規模で実現できることを,手書き文字認識を対象にした予備実験によって示した.視覚パターン認識能力を持つ多層神経回路「ネオコグニトロン」の学習手法の改良に重点を置いて研究を進めた.研究の対象としたのは,以下のような構造と機能を持つネオコグニトロンである.多層回路の中間段の学習には,教師なし学習によって特徴抽出細胞を自己組織的に形成させる.最上位段では,中間段で抽出した特徴ベクトルをもとにパターン識別を行なう.中間段の学習に関しては,add-if-silent則をすでに発表しているが,このadd-if-silent則による学習時に負のフィードバック信号を導入することによって,更に的確な学習が可能になり,高い認識率を小さい回路規模で実現できることを,種々の条件の下で実証した.最上位段での認識手法としては,以前筆者が提唱した「内挿ベクトル法」を中心に研究を進めた.内挿ベクトル法を用いると,現在人工神経回路の分野で広く用いられているWTA (winner-take-all)やSVM (support vector machine)などよりも高い認識率が得られることは,すでに昨年度までの研究によって実証している.しかし内挿ベクトル法は,そのまま適用すると,膨大な演算コストを要する.そこで本年度は,認識率を低下させずに演算コストを軽減する手法の開発を進めた.その解決法の一つは,学習ベクトルの集合全体を,できるだけ少数の参照ベクトルだけで忠実に表現できるようにすることである.そのために,認識時だけでなく学習時にも「内挿ベクトル法」を用いる手法や,学習を2段階に分けて進める手法などを提唱して,シミュレーションによる検証を進めた.視覚パターン認識能力を持つ「ネオコグニトロン」の改良,その中でも特に,新しい学習手法の実現に重点を置いて研究を進めた.ネオコグニトロンは,多層構造を持つ神経回路で,deep CNN (convolutional neural network)の一種である.その中間層に対しては,教師なし学習によって自己組織的に特徴抽出細胞を形成させるために,Add-if-Silent則と負のフィードバック信号を組み合わせた学習則を完成させ,その能力を計算機シミュレーションによって実証した.この学習則を用いると,中間層の特徴抽出細胞が特徴空間内にほぼ均一に分布するように,回路を自己組織化させることができる.しかも,現在deep CNNで広く用いられている種々の学習手法とは異なり,繰り返し学習を必要とせず学習をone-shotで完了させることができるので,効率的に学習が進行する.最上位層での認識手法としては,以前筆者が提唱した「内挿ベクトル法」を用いる.内挿ベクトル法を用いると,現在人工神経回路の分野で広く用いられているWTA (winner-take-all)やSVM (support vector machine)などよりも高い認識率が得られる.内挿ベクトル法での認識に要する計算量は,参照ベクトル数が増えると急激に増加するので,最上位層の学習に際しては,学習ベクトルの集合全体をできるだけ少数の参照ベクトルで忠実に表現するように学習を進めることが望まれる.そのために,まず学習ベクトルを認識させてみて,もし誤認識であればその学習ベクトルを新しい参照ベクトルとして取り入れる.認識結果が正しければ,参照ベクトルを学習ベクトルに近けるようにtune-upする.このような条件を満足する学習法をいくつか提唱し,計算機シミュレーションなどによってその能力を比較検討し,改良を進めた.視覚パターン認識能力を持つネオコグニトロンの性能の向上を目指して,認識ならびに学習の新しい手法の研究を進めている.ネオコグニトロン型の多層神経回路においては,その中間段と最上位段とでは,それぞれ異なる情報処理原理と,それに適した学習方式が要求される.そこで,この両者の研究を並行して行ない,いずれに関しても新しい方式の提唱や,従来の方式の改善を進めた.新しい考えに基づいて構成した回路の能力は,理論的な検討と平行して,手書き文字に対する認識率を計算機シミュレーションで調べることによって検証している.

中間層の学習手法については,かなり完成に近づいたと思われるが,最終層に適用すべき認識手法や学習手法に関してはまだ改善の余地が残されていると考えられるので,研究を更に推進していく.視覚パターン認識能力を持つ「ネオコグニトロン」の改良,その中でも特に,新しい学習手法の実現に重点を置いて研究を進めた.ネオコグニトロンは,多層構造を持つ神経回路で,deep CNN (convolutional neural network)の一種である.その中間層に対しては,教師なし学習によって自己組織的に特徴抽出細胞を形成させるために,Add-if-Silent則と負のフィードバック信号を組み合わせた学習則をほぼ完成させた.この学習則を用いると,中間層の特徴抽出細胞が特徴空間内に均一に分布するように,教師なしの学習によって回路を自己組織化させることができる.しかも,現在deep CNNで広く用いられている種々の学習手法とは異なり,繰り返し学習を必要とせず学習をone-shotで完了させることができるので,効率的に学習が進行する.最上位層での認識手法としては,以前筆者が提唱した「内挿ベクトル法」を用いると,現在人工神経回路の分野で広く用いられているWTA (winner-take-all)やSVM (support vector machine)などよりも高い認識率が得られる.しかし内挿ベクトル法での認識に要する計算量は,参照ベクトル数が増えると急激に増加するので,最上位層の学習に際しては,学習ベクトルの集合全体をできるだけ少数の参照ベクトルで忠実に表現するように学習を進めることが重要である.そのためにmWTA(margined Winner-Take-All)と名付けた新しい学習法を提唱した.またmWTA則の適用に際しては,細胞の発生と結合のtuningを二段階に分離して行なうことにより,学習を効率的に進められることを明らかにした.視覚パターン認識能力を持つネオコグニトロンの性能の向上を目指して,認識ならびに学習の新しい手法の研究を進めている.ネオコグニトロン型の多層神経回路においては,その中間段と最上位段とでは,それぞれ異なる情報処理原理と,それに適した学習方式が要求される.そこで,この両者の研究を並行して行ない,いずれに関しても新しい方式の提唱や,従来の方式の改善を進めた.新しい考えに基づいて構成した回路の能力は,理論的な検討と平行して,手書き文字に対する認識率を計算機シミュレーションで調べることによって検証している.ネオコグニトロンの中間層の学習手法については,原理的にはほぼ完成に近づいたので,手書き文字に対する計算機シミュレーションによって最適パラメータの探索を進めた.
食事性ポリフェノールの体内輸送と生体酸化制御の分子機構の解明

食事性ポリフェノールとしてアシル化アントシアニンのナスニン、また、低分子量アントシアニンのシアニジン-3-グルコシド、シアニジン-3-ジグルコシド、シアニジン-3-グルコシルルチノシドを用い、その体内移行をガラクトサミン誘発肝障害防御、ストレプトゾトシン誘発糖尿病による酸化亢進の制御の点から、検討したところ、いずれも防御効果を示し、体内移行が効果と関連していることが明かとなった.また、ポリフェノール、とくにアントシアニンの体内吸収特性と機構を明らかにするため、腸管腔吸収モデル、すなわちUssing chamberを用い、アントシアニンの化学構造とその腸管切片における輸送・移行との関連性について検討したところ、アントシアニンの基本骨格、すなわちアントシアニジン1分子と単糖1分子からなる低分量のアントシアニン、また、これらに芳香族有機酸(アシル基)が1数分子結合したアシル化アントシアニンのいずれも粘膜側から漿膜側に移行することが明らかとなった。また、移行量は低分子量アントシアニンがアシル化アントシアニンよりも多いこと、回腸での移行量が空腸での移行量よりも多いこと、さらにはグルコーストランスポータ阻害剤の添加実験などから、回腸では主としてタイトジャンクションを介してアントシアニンが移行することが明らかとなった。また、空腸では、アントシアニジンに結合する糖の種類によって、移行量が異なる場合もあり、一部能動輸送による移行のあることが明らかとなった。アントシアニジン骨格の水酸基の数、そのメチル化によるアントシアニンの移行量への違いはほとんどみられなかった。一方、ポリフェノールの輸送に関与する輸送担体について肝臓培養細胞を用いて検討した。初代培養肝細胞へのケルセチン、その配糖体のルチンの取り込みを顕微鏡上での蛍光強度の比較、さらには取り込みの温度依存性から検討したところ、ケルセチンはルチンに比べ取り込み量が多いこと、MRP阻害剤によって、細胞への取り込み量が影響を受けないことなどが明らかとなった。以上の結果から、肝臓培養細胞はケルセチンを受動的に細胞内に取り込む一方で、ケルセチンを能動的に輸送する輸送担体が存在する可能性が示された。食品素材成分としてのアントシアニンの体内吸収を、アントシアニンのラットへの給与が生体内樽能に及ぼす影響を指標の一つとして検討した。ナス主要アントシアニンのナスニン、ニュージーランドで栽培が盛んに行われ、かつ、cyanidin 3-0-glucosylrutinoside, cyanidin 3-0-diglucoside, cyanidin 3-0-glucosideを主要成分とするボイズンベリーアントシアニンをガラクトサミン誘発肝障害ラットに投与したところ、ガラクトサミン誘発肝障害が抑制されており、体内へ移行後、その機能を発現していることが推察された。また、ナスニン、比較的低分子量のアントシアニンからなるブルーベリーアントシアニン、ボイズンベリーアントシアニン、比較的高分子量のアントシアニンを主要成分とするアツミカブアントシアニンを経口投与し、門脈血、肝臓および血液についてアントシアニンを検索したところ、ブルベリーアントシアンおよびボイズンベリーアントシアニンなどに含まれる低分子量のアントシアンは腸管腔から吸収され体内に移行していることが明らかとなった。一方、高分子量のアントシアニンを主体とするアツミカブアントシアニンは投与した化学構造での体内移行は認めらず、吸収が悪いか、そのままでの形では吸収が起りにくいことが推察された。

ボイズンベリーアントシアニンは糖尿病ラットにおける体内過酸化も抑制し、その体内移動がその機能と密接に関係していることがさらに支持された。アントシアニンの生体過酸化防御と、その体内吸収について、とくにボイズンベリーアントシアニンを用いて検討した。ストレプトゾトシンで誘発した糖尿病ラットにボイズンベリーから調製したアントシアニンを0.1%の割合で添加した飼料を28日間給与したところ、糖尿病ラットで増加した血漿中チオバルビツール酸反応生成物(TBARS)量、肝臓中8-ヒドロキシデオキシグアノシン/デオキシグアノシン比、肝臓中酸化型グルタチオン/還元型グルタチオン比が低く維持される傾向にあった。また、ボイズンベリーアントシアニンを給与したラットから調製した肝臓ホモジネートは、未給与群のもの比べ、2,2'-アゾビス(アミノプロパン)による酸化に対して強い抵抗性を示した。一方、アントシアニンを一夜、絶食したラットに経口投与し、30分後、血液と肝臓を採取し。そのアントシアニン存在について検討したところ、ボイズンベリーアントシアニンを形成する主要アントシアニンのシアニジン3-0-グルコシド、シアニジン3-0-ジグルコシド。シアニジン3-0-グルコシルルチノシドのいずれもが血中、肝臓に見い出された。これらの結果から、ボイズンベリーアントシアニンはいずれも、腸管腔から、未変化の形で吸収され、未変化のまま、あるいは肝臓で代謝・分解などを受けた形で体内に局在し、抗酸化的に作用していることが示唆された。また、シアジジン3-0-ジグルコシド、シニジン3-0-グルコシドはシアニジン3-0-グルコシルルチノシドに比べて、体内への移行量が多い傾向を示し、アントシアニジンに結合する糖はグルコース分子のみから構成されている方が移行されやすい可能性を示した。アシル化アントシアニンを経口投与したラットの血漿には投与したアントシアニンとそのアシル基部分が確認され、アシル化アントシアニンは未修飾の形で吸収・移行する他、一部は体内で分解を受け、アシル基部分が体内を移行する経路のあることが推察された。ポリフェノール、とくにアントシアニンの体内吸収特性と機構を明らかにするため、腸管腔吸収モデル、すなわちUssing chamberを用い、アントシアニンの化学構造とその腸管切片における輸送・移行との関連性について検討した。筋層を剥離した腸管切片の粘膜側に各種アントシアニンを添加し、その移行を検討したところ、アントシアニンの基本骨格、すなわちアントシアニジン1分子と単糖1分子からなる低分量のアントシアニン、また、これらに芳香族有機酸(アシル基)が1数分子結台したアシル化アントシアニンのいずれも漿膜側に移行することが明らかとなった。また、移行量は低分子量アントシアニンがアシル化アントシアニンよりも多いこと、回腸での移行量が空腸での移行量よりも多いこと、さらにはグルコーストランスポータ阻害剤の添加実験などから、回腸ではタイトジャンクションを介してアントシアニンが移行することが明らかとなった。また、空腸では、アントシアニジンに結合する糖の種類によって、移行量が異なる場合もあり、一部能動輸送による移行のあることが明らかとなった。
生活改善運動の多様性と変容過程に関する社会教育史研究

本研究では、大正・昭和初期の都市部において多様に展開された生活改善運動をとりあげ、その変容の全体像を、「中流」に対する認識という観点から描いた。第一に、大正期の生活改善運動の理念や活動実態が、明治期における「社会の主導層としての中流」という認識に影響を受けて形成されたことを明らかにした。また第二には、昭和初期に入り、「社会の主導層としての中流」という認識が生活改善運動の中で希薄化していったことを明らかにした。2013年度は第一に、研究計画における1(生活改善運動推進団体に関する研究)をすすめた。具体的には、2012年度の研究作業から引き続いて、大正期の商工行政によって推進された「世帯の会」(しょたいのかい)の活動実態の解明を行った。「世帯の会」については、中嶌邦によって活動のごく概要は既に紹介されている。しかしそれらの先行研究では参照された史料の範囲が狭く、背景となる商工行政の動きに関する検討にも欠けていた。また、事業への参加者や新聞・雑誌メディアなど、同時代の視線からこの活動がどのように捉えられていたかという検討もこれまで欠けていた。そこで本研究においては新聞記事、団体機関誌、農商務省関係資料、農商務省関係者の伝記・自伝・聞取記録などを手がかりにして解明した。また、当時の日用品小売をめぐる商工行政の動きを背景として、この団体の設立が、新中間層の消費行動の変革を目指す動きの一環として取り組まれたことを明らかにした。他方で、生活用品などの展覧会においてこの団体が、同時期に活動していた他の生活改善関連団体と同様、新中間層上層を念頭に置いた活動傾向を持っており、それに対する同時代の事業参加者、メディアに批判的な見解があったことも指摘した。また第二に、研究計画における2(民間企業による生活改善事業の検討)について、大正期の商業的婦人雑誌における日常生活知識関連の記事・論説や、生活知識に関する講習会・講演会、展覧会などの催事、読者系列化策やそれから展開したセツルメント事業、読者グループの動きなどに関して、基本的な史料の収集を行った。2012年度は、研究計画における1(生活改善運動推進団体に関する研究)を進めた。第一に、すでに科研費交付以前までに研究を進めてきた文化生活研究会、文化普及会の活動内容・背景思想の解明を行った。具体的な作業としては、団体の主導者である森本厚吉の思想形成に関する研究を重点的に行った。特に、森本に影響を与えてきた1910年代における経済学・社会学での「中流階級」をめぐる議論について、米田庄太郎、河津暹を事例として取り上げ、森本との共通点・相違点を明らかにした。第二に、1921年に活動を始めた世帯の会(しょたいのかい)の実態解明に着手した。具体的な作業としては、世帯の会が刊行した資料で現存しているものはほとんどないため、団体関係者(塚本はま子、甫守すみ子、など)の自伝や在京新聞各紙の記事などを手がかりに活動の足取りを確認した。また、以上に関連する補足的な研究作業として、19001910年代における「生活改善運動」のなかで語られてきた運動主体としての「中流階級」の内実について確認する必要が生じた。具体的な作業としては、第一に、当時の主な総合雑誌・婦人雑誌の論説を対象とした言説分析をおこなった。第二に、文部省同様、当時の国民の「生活改善」に注目していた内務省関係者が、地方改良運動の文脈から「中流階級」をいかに位置づけ、「生活」と結びつけていたかを、内務官僚(特に田子一民)の議論を中心に検討した。これらから、当時における「中流階級」の含意の当初における多義性、およびそれが次第に都市新中間層へと指し示すものへと収斂されていく過程を明らかにした。2014年度は第一に、研究計画における1(生活改善運動推進諸団体に関する研究)について、大正期のマスメディアによってとらえられた生活改善運動推進団体イメージの解明を進めた。具体的には、大正期の生活改善運動の中心的な推進団体であった生活改善同盟会について、先行研究においては概ね団体内部の資料によって検討されてきたのに対して、本研究では、同時代の新聞・雑誌等のメディアでこの団体の性格や活動が、どのように評価されてきたかを検討した。その結果、この団体が中流階級を対象とした生活改善を目指しつつも、団体外部からは、「上流階級」によって担われ、また「上流階級」の生活を前提とした団体・活動として批判的に見られていたことを明らかにした。また第二に、研究計画における2(民間企業による生活改善事業の検討)について、特に大正期・昭和初期における商業的婦人雑誌を対象として検討を進めた。具体的には、当時の婦人雑誌において対照的な性格を持つとされてきた『婦人公論』と『主婦の友』について、生活改善に関する記事・論説、社会階層に関わる表現とその変化(特に「中流」という表現によってどのようなことが意味され、またそれが変化していったか)に関するに関する記述の変化、読者系列策の展開を検討した。その結果、婦人雑誌が提示する「中流」が、公共的な存在としての意味を次第に喪失させ、私的な生活の豊かさを志向する存在としての意味へと収斂していったことを明らかにした。また、そのような「私化」のプロセスが進んでいく一方で、「中流」の女性同士の生活知識を通じた共同性の構築が婦人雑誌の編集者によって同時に意図されていたことも明らかにした。

平成27年度は、生活改善運動の多様な展開を明らかにするという観点から、大正期において婦人雑誌以外にどのようなマスメディアが生活改善運動に関わり、またその関わり方にはどのような特徴があったかを検討した。具体的には、大正期に博文館が刊行した月刊誌『生活』を事例として、都市新中間層に限らない、多様な階層の生活を対象とするメッセージが同誌において発信されていたことを明らかにした。一方で、このように「生活」を全方位的に扱おうとした雑誌は、対象が絞られていないがゆえに読者への訴求力を欠いていたことも指摘した。ここから、「生活改善」を扱うマスメディアに当初多様性が存在したものの、読者獲得競争の中で婦人雑誌がその主力になっていくというプロセスが存在した可能性を示唆した。また、本年度は計画最終年度にあたるため、平成24年度から27年度までの研究成果を総括した報告書を作成した。報告書では、大正・昭和初期の生活改善の事業において、当初想定されていた生活改善の担い手としての〈中流〉というイメージが、他の階層へと置き換えられていくプロセス(非商業的な運動体)、および、私生活の豊かさを求める〈中流〉へと描かれるイメージが変容していくプロセス(商業的に生活改善と関わった婦人雑誌など)の二つが、並行していたことを明らかにした。本研究では、大正・昭和初期の都市部において多様に展開された生活改善運動をとりあげ、その変容の全体像を、「中流」に対する認識という観点から描いた。第一に、大正期の生活改善運動の理念や活動実態が、明治期における「社会の主導層としての中流」という認識に影響を受けて形成されたことを明らかにした。また第二には、昭和初期に入り、「社会の主導層としての中流」という認識が生活改善運動の中で希薄化していったことを明らかにした。本研究の目的は、戦前日本の都市における生活改善運動に関する従来の研究が、検討対象時期や推進主体を狭く限定していたことに鑑みて、より実態に即した歴史像を構築しようとするものである。当該年度の研究計画は、第一に、2012,2013年度において行った多様な生活改善運動推進団体の実態解明について、補足的な史料調査をもとに、運動外部の視点からその実態を把握することにあった。また第二に、民間企業による生活改善事業に関する動向、とくに商業雑誌の動向について、2013年度に行った記事・論説や催事に関する基本的な史料収集を基に、背景的動向に関する資料調査を加え、その生活改善運動としての位置づけを明らかにすることにあった。研究作業としてはこれらの大半を年度内に終えることができたため、当該年度の研究進捗状況は、概ね順調と判断される。社会教育2015年度は、第一に、民間の生活改善事業について、特に婦人雑誌以外の商業雑誌について資料収集を行い、これらの雑誌が有していた生活改善の知識を伝えるメディアとしての機能、また人々を生活改善の実践へと動員していく機能に注目して、同時期の他の生活改善運動との異同を明らかにする予定である。第二に、本科研費による2012年度からの検討作業を総括することで、大正・昭和初期における生活改善運動の多面性を整理し、成果報告書を作成する。
鉄筋コンクリート柱に水平方向の圧縮力を作用させることによるひび割れ低減効果の検証

本研究では,鉄筋コンクリート柱に水平方向の圧縮力を作用させることによるひび割れ低減効果の検証をするために,まずRC柱の作製を行った.RC柱は1辺150[mm]の正方形断面,部材軸方向の長さを900[mm].主鉄筋は直径13[mm]の異形棒鋼(材質SD295)4本をかぶり厚さ25[mm]の位置に配置し,直径6[mm]の丸棒鋼(材質SR235)で作製した帯鉄筋を200[mm]間隔で配置した.RC柱に水平方向の圧縮力を作用させるにあたり,以下の治具を用いた.直径23[mm]の孔を有する厚さ6[mm],断面寸法が100[mm]×100[mm]の鋼板(材質SS400)と,ボルトとして使用する両端40[mm]をねじ切り加工した直径19[mm]の丸鋼棒(材質: SR235),およびナットの3つであり,極めて簡単な構造である.水平方向の圧縮力を導入する施工過程を次に記す.まずRC柱の中央部より上下200[mm]の位置に,部材軸と直角な方向で,各々の孔が直交するよう直径25[mm]の孔を部材側面に削孔する.この孔へ両端ねじ切りをした鋼棒を挿通後,空隙にグラウト材を注入する.なお,グラウト材として水セメント比(W/C)が30%のセメントペーストを用いる.鋼棒の両端に鋼板を設置しボルトに200[N・m]で締め付けることで, RC柱へ水平方向圧縮力を導入する.部材表面のコンクリートと鋼板との接触を均一にするため, RC柱と鋼板の間に,天然ゴム製マットを設置する.また,鋼板とナットの間には平ワッシャーを配置する.ボルトに200[N・m]のトルクを作用させたRC柱と,比較のため無垢なRC柱,鋼棒を埋設したのみのRC柱も用意し, 3種類の試験体に対して静的載荷試験を行い,その際のRC柱に生じる水平ひずみを測定および,破壊時のひび割れ幅の確認をし,評価を行った.実験の結果より,ボルトに200[N・m]のトルクを作用させたRC柱に生じる水平ひずみと,最大荷重とのひび割れ幅が抑制されることが確認できた.本研究では,鉄筋コンクリート柱に水平方向の圧縮力を作用させることによるひび割れ低減効果の検証をするために,まずRC柱の作製を行った.RC柱は1辺150[mm]の正方形断面,部材軸方向の長さを900[mm].主鉄筋は直径13[mm]の異形棒鋼(材質SD295)4本をかぶり厚さ25[mm]の位置に配置し,直径6[mm]の丸棒鋼(材質SR235)で作製した帯鉄筋を200[mm]間隔で配置した.RC柱に水平方向の圧縮力を作用させるにあたり,以下の治具を用いた.直径23[mm]の孔を有する厚さ6[mm],断面寸法が100[mm]×100[mm]の鋼板(材質SS400)と,ボルトとして使用する両端40[mm]をねじ切り加工した直径19[mm]の丸鋼棒(材質: SR235),およびナットの3つであり,極めて簡単な構造である.水平方向の圧縮力を導入する施工過程を次に記す.まずRC柱の中央部より上下200[mm]の位置に,部材軸と直角な方向で,各々の孔が直交するよう直径25[mm]の孔を部材側面に削孔する.この孔へ両端ねじ切りをした鋼棒を挿通後,空隙にグラウト材を注入する.なお,グラウト材として水セメント比(W/C)が30%のセメントペーストを用いる.鋼棒の両端に鋼板を設置しボルトに200[N・m]で締め付けることで, RC柱へ水平方向圧縮力を導入する.部材表面のコンクリートと鋼板との接触を均一にするため, RC柱と鋼板の間に,天然ゴム製マットを設置する.また,鋼板とナットの間には平ワッシャーを配置する.ボルトに200[N・m]のトルクを作用させたRC柱と,比較のため無垢なRC柱,鋼棒を埋設したのみのRC柱も用意し, 3種類の試験体に対して静的載荷試験を行い,その際のRC柱に生じる水平ひずみを測定および,破壊時のひび割れ幅の確認をし,評価を行った.実験の結果より,ボルトに200[N・m]のトルクを作用させたRC柱に生じる水平ひずみと,最大荷重とのひび割れ幅が抑制されることが確認できた.
ウィルソン病等における血中セルロプラスミン分子の構造解析

低セルロプラスミン血症および健常者由来の血清から分離したセルロプラスミン複合物を用い、二次元電気泳動を行った。低セルロプラスミン血症で確認されたナンセンス変異による低分子のペプチドがゲルイメージ上の相違として確認できることを予測したが、両者の比較の結果、違いは認めなかった。またセルロプラスミンの低値を認めるがセルロプラスミンの遺伝子異常ではないウィルソン病患者の検体でも同様の比較を行ったが同じく、健常者のゲルイメージとの相違は認めなかった。次に、各々の血清を二次元電気泳動後のゲルから該当するバンドを抽出しMALDI-TOF-MS解析をおこなったが、それぞれの疾患に特異的な質量を示す分画は認めなかった。少なくとも低セルロプラスミン血症では遺伝子レベルでナンセンス変異を同定されているにもかかわらず、MALDI-TOF-MS解析でのペプチド構造解析では異常が認められなかった。これは、純品のペプチドピークの検出率が19%にとどまったことから変異部位がペプチドピークとして検出されなかった故と考えられた。また、遺伝子レベルでの変異を確認できていないもう一方のアレルでの変異を蛋白レベルで同定することもできなかった。ウイルソン病では、糖鎖付加の変化などの翻訳後修飾によるゲルイメージおよびペプチドピークの変化を予測したが実際には変化を認めなかった。この原因として、ウイルソン病では翻訳後修飾を受けていないまたはペプチドピークの検出範囲には変化が存在しなかった可能性を考える。ヒト由来のセルロプラスミン純品試薬のペプチドピークの検出率が19%であることから、変異部位または異なる修飾を受ける部位がこの範囲にない場合には、MALDI-TOF-MSでは変異蛋白または異常蛋白と正常蛋白との差が有意に検出するには限界があると考えられた。Wilson病および低セルロプラスミン患者検体でのセルロプラスミン構造解析を開始するにあたって、MALDIトフマスでの解析能を検証した。ヒト由来のセルロプラスミン純品試薬を溶解し、ストリップに膨潤させ一次元電気泳動(等電点電気泳動:IEF、Ph4-7のゲルを使用)を行った。得られたIEFストリップゲルを用いて、二次元目のSDS電気泳動を行った。理論的に得られた等電点(5.3)および分子量も理論値通りであった。セルロプラスミンのスポットは上下2段にわかれて等電点検出されており、アイソフォームの存在が予測された。それぞれのスポットをトリプシンで酵素消化し、MALDI-TOF-MSを用いて解析した。得られたデータをコンピュータ解析を行ったところ、ペプチドピークの19%がデータベースと一致していた。低セルロプラスミン血症患者およびウィルソン病患者の血清についても同様に解析中である。各々の血清を2次元電気泳動をかけた後、純品のセルロプラスミンで得られた分子量および等電点を基準として、該当するバンドを抽出しMALDI-TOF-MS解析をおこなった。現在各々のバンドを解析中であるが、純品セルロプラスミンから得られたペプチドピークとの一致、不一致を検討する予定である。MALDI-TOF-MSはたんぱく質の同定にすぐれた方法であるが、純品でのペプチドピークの検出率が19%であったことから、apoCPと銅や鉄との結合、糖鎖付加の変化などの翻訳後修飾の状態を詳細に解析するためには、今後、免疫沈降法によるたんぱくの精製およびLC-ESI-MSによる解析を引き続き行っていく。1.ウィルソン病患者および低セルロプラスミン血症患者のセルロプラスミン解析を行うにあたって、抗CPポリクローナル抗体を用いたネフェロメトリーを用いた。

この方法は従来、臨床の場でセルロプラスミン量を測定するために用いられている方法で、測定後の抗体と血清の混和物を遠心後、沈殿を洗浄しセルロプラスミン分子を分離するものである。2.ウィルソン病患者および低セルロプラスミン血症患者のセルロプラスミン複合物を二次元電気泳動を行い、ゲルイメージを、健常者のセルロプラスミンのものと比較検討した。絶対定量は行っていないが、ウィルソン病患者のセルロプラスミンスポット群の2段あるうちの下の段のスポット群の発現量は相対的に低下していた。3.現在解析を終えた質量分析の結果、正常者、ウィルソン病患者、低セルロプラスミン血症患者を比較したところ、それぞれの疾患に特異的な質量を示す分画は認めていない。低セルロプラスミン血症の患者については、少なくともジェノミックDNAレベルでは変異が認められていることから、泳動度の差のみではなく、分子量の小さいトランケーティッド蛋白が分離可能かどうか試みているところである。ヒト由来のセルロプラスミン純品試薬のペプチドピークの検出率が19%であることから、変異部位または異なる修飾を受ける部位がこの範囲にない場合には、変異蛋白または異常蛋白と正常蛋白との差が有意に検出できない可能性がある。低セルロプラスミン血症および健常者由来の血清から分離したセルロプラスミン複合物を用い,二次元電気泳動を行った。低セルロプラスミン血症で確認されたナンセンス変異による低分子のペプチドがゲルイメージ上の相違として確認できることを予測したが,両者の比較の結果,違いは認めなかった。またセルロプラスミンの低値を認めるがセルロプラスミンの遺伝子異常ではないウィルソン病患者の検体でも同様の比較を行ったが同じく,健常者のゲルイメージとの相違は認めなかった。次に,各々の血清を二次元電気泳動後のゲルから該当するバンドを抽出しMALDI-TOF-MS解析をおこなったが,それぞれの疾患に特異的な質量を示す分画は認めなかった。少なくとも低セルロプラスミン血症では遺伝子レベルでナンセンス変異を同定されているにもかかわらず,MALDI-TOF-MS解析でのペプチド構造解析では異常が認められなかった。これは,純品のペプチドピークの検出率が19%にとどまったことから変異部位がペプチドピークとして検出されなかった故と考えられた。また,遺伝子レベルでの変異を確認できていないもう一方のアレルでの変異を蛋白レベルで同定することもできなかった。ウィルソン病では,糖鎖付加の変化などの翻訳後修飾によるゲルイメージおよびペプチドピークの変化を予測したが実際には変化を認めなかった。この原因として,ウィルソン病では翻訳後修飾を受けていないまたはペプチドピークの検出範囲には変化が存在しなかった可能性を考える。ヒト由来のセルロプラスミン純品試薬のペプチドピークの検出率が19%であることから,変異部位または異なる修飾を受ける部位がこの範囲にない場合には,MALDI-TOF-MSでは変異蛋白または異常蛋白と正常蛋白との差が有意に検出するには限界があると考えられた。
ジメチルフマレートの移植片対宿主病（GVHD）における有効性の検討

難治性血液がんに対する根治療法は、造血幹細胞移植のみである。しかし移植片対宿主病(GVHD)を予防する既存の免疫抑制療法は抗腫瘍効果も弱めてしまう。従ってドナー細胞の制御だけでなく、GVHD標的臓器の保護を図る計画を着想した。特にジメチルフマレート(DMF)は活性化免疫細胞を抑制し、生体防御遺伝子の発現を誘導するとされている。本研究では、1)DMFによるリンパ球のメタボロームの変化、2)DMFによるGVHD標的臓器の保護、3)既に確立したGVHD異種移植モデルを用いてDMFによるGVHD及び抗白血病効果の抑制作用、を明らかにする。本研究によりGVHDの軽減を目指す新規治療法の開発が期待される。
光弾性によるトラクションドライブ用潤滑油の新しい評価法

佐賀大学製高圧密度計(最高使用圧力0.83GPa)のSNCM製圧力容器を、SKDをSNCMで焼ばめした組み合わせ円筒圧力容器に換え、1.3GPaまでの圧力範囲で、高圧密度測定を行った結果、ここで新たに使用したパラフィン系鉱油、石炭系油合成ナフテン油いわゆるトラクション油についても潤滑油の状態がαp(α:粘度圧力係数、p:圧力)で整理でき、αp<13は粘性流体領、13<αp<25は粘弾性固体領域(ガラス転移領域)、25<αpは弾塑性固体領域(ガラス化領域)と区別できること、また圧力容器に石英ガラス製の観測窓を取り付け、応力集中部として石英ガラス表面にナイフエッジを貼付し、偏光装置中で観測を行った結果αp=13すなわちガラス転移領域で光弾性効果が出現し、相転移を生じていることを日本潤滑学会第33期春季研究発表会(1989・5)で報告した。弾塑性固体領域すなわちαp<25υは体積弾性係数KはK=2560GPaの範囲で、油固有の一定値を示すが、体積弾性係数が高い潤滑油ほどトラクション係数が高くなることを験証し、また、分子占有体積と分子自由体積に依存して決まる体積弾性係数で記述すれば、粘性液体から弾塑性固体までの広い領域に渡ってトラクション特性の統一的解釈が可能であることを日本機械学会シンポジウム「歯車および伝動機構(1989・11)で報告した。佐賀大学で独自に開発した、光弾性による潤滑油の固化現象の直接観察法に加え、低温下の気泡成長からの応力解析法、さらに光弾性感度が低いトラクション油の高圧下での光弾性効果の出現検出にナイフエッヂが利用できること、また、この光弾性法により流動点降下剤の作用機構の可視化ができることを国際トライボロジ-会議(1990・10・日本潤滑学会)で報告する。