hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力学的な力によるホスト空孔の拡張

炭化水素ロタキサンは、長鎖アルキルをシクロアルカンの穴に通す統計的な手法で合成されたが、輪と軸との間に相互作用がないため収率は極めて低い。本研究では、マロン酸ジエチルとα,ω-ジブロモアルカンを原料として、6個の極性官能基を有する大環状アルカンを合成した。分子間反応と分子内環化反応を連続で行い、基質濃度3 mMの時に最も効率よく環化した。そして、側鎖のエステル基を加水分解してカルボキシレート基に変換した。大環状アルカンの水/アセトニトリル溶液に軸成分を懸濁させ、10日間加熱還流した。輪と軸の間に働く疎水効果をロタキサン形成の駆動力として期待したが、ロタキサンは形成できなかった。最もシンプルな環状化合物はシクロアルカンであると考えられるが、シクロアルカンが環状ホストとしてゲスト認識に用いられた例はほとんどない。本研究では、シクロアルカンの骨格が柔軟であることを利用して、外部刺激で空孔を一時的に拡張することでゲストを包接することをめざした。親水性官能基であるカルボキシレート基を側鎖に導入した水溶性の大環状アルカンを合成すれば、大環状アルカンの空洞内が疎水的になって、直鎖状の疎水性分子をロタキサンのように空洞内へ貫通させられるのではないかと考えた。マロン酸ジエチルと1,10-ジブロモデカンを原料として用い、塩基条件下で一方を過剰に使用することで、大環状アルカンの前駆体となる2つのパートをそれぞれ選択的に合成した。次に、この2つのパートを塩基条件下で反応させ、大環状アルカンを合成した。この環化反応は、分子間反応→分子内反応と2段階で進行する。分子内反応は低濃度で行わなければ分子間反応が優先し、直鎖状のポリマーが生成してしまうが、逆に低濃度過ぎると、最初の分子間反応が起こりにくくなってしまう。反応条件を最適化した結果、基質濃度3 mMでヨウ化ナトリウムを求核触媒として加えると、収率50%程度で大環状アルカンが得られることが分かった。この反応条件は、環サイズが異なる種々の大環状アルカンの合成に適用できると考えられる。最後に、塩基で加水分解をすることで、カルボキシレート基を6個もつ水溶性の大環状アルカンを合成した。この大環状アルカンと種々の直鎖状ゲスト分子を水溶液中で加熱還流させた。カルボキシル基をもつゲスト分子の場合、1HNMRシグナルの変化があり、大環状アルカンとの相互作用が示唆された。「ホストがもつ空孔を一時的に拡張して通常では包接しにくいゲストを包接させる」というコンセプトを実現するため、研究の最初の段階でホスト骨格をいろいろ試した。また、側鎖官能基をもつ大環状アルカンの合成ルートや反応条件を最適化するために、予想以上に時間を費やしてしまい、ゲスト包接に関する知見があまり得られなかった。ただし、今回最適化した反応条件は、環サイズが異なる種々の大環状アルカンの合成に適用可能で汎用性が高く、今後の研究で大いに活かせるものである。総合的に判断すると、研究はやや遅れているといえる。[2]ロタキサンを最初に合成したHarrisonは、トリチル基(ストッパー)を両端にもつアルキル鎖(軸分子)が通り抜け可能なシクロアルカンの環サイズについて調べ、120°Cで加熱した時、極めて低い収率ながらC29員環のシクロアルカンのみ安定なロタキサンを形成することを報告した。この系では、シクロアルカンと軸分子との間に引力的な相互作用が働かず、偶然に頼っているために収率が低いと考えた。本研究では、シクロアルカンを水溶性にし、疎水効果を利用してアルキル鎖をシクロアルカンの空洞に留めておくことで、安定なロタキサンを形成することに挑戦した。C27員環のシクロアルカンに6個のカルボキシレート基を導入し、水溶性のシクロアルカンを合成した。軸分子として、C12のアルキル鎖の両端にトリチル基を導入したものを別途合成した。水/アセトニトリルの混合溶媒(9:1)中で、“slipping"によるロタキサン合成を行った。10日間加熱還流したが、1H NMRスペクトルや紫外吸収スペクトルでロタキサンの形成は確認できなかった。そこで、マイクロ波照射による誘電加熱によりシクロアルカンの空洞を一時的に拡張させて、ストッパーの障壁を乗り越えることを期待した。しかし、1時間マイクロ波照射を行っても、ロタキサンの形成は確認できなかった。シクロアルカンに導入したカルボキシレート基を酸処理によりカルボキシ基に変換し、DMSO中140°Cで加熱して、疎溶媒効果によるロタキサン形成も試みた。しかしこの場合は、脱炭酸のみが起こり、6個のカルボキシ基が3個のカルボキシ基に減少しただけであった。ロタキサンを形成できなかった理由の1つとして、シクロアルカンの骨格が柔軟であるために、極性溶媒中ではシクロアルカン自身が空洞を押しつぶすように凝集していることが挙げられる。

そして、側鎖のエステル基を加水分解してカルボキシレート基に変換した。大環状アルカンの水/アセトニトリル溶液に軸成分を懸濁させ、10日間加熱還流した。輪と軸の間に働く疎水効果をロタキサン形成の駆動力として期待したが、ロタキサンは形成できなかった。[2]ロタキサンを最初に合成したHarrisonは、トリチル基(ストッパー)を両端にもつ軸分子が通り抜け可能なシクロアルカンの環サイズについて調べ、極めて低い収率ながらC29のみ安定なロタキサンを形成することを報告した。C25C29の環サイズをもつシクロアルカンについては、ストッパーを軸分子から可逆的に脱着させることにより低収率でロタキサンを形成した。これをふまえて本年度は、C25C28の環サイズをもつシクロアルカンの骨格に着目し、シクロアルカンの空洞を“一時的に"拡張させてストッパーを乗り越え、かつ、シクロアルカンと軸分子との間に相互作用を働かせることにより、特徴的な官能基をもたないシクロアルカンでも、ロタキサンを収率よく合成できることを立証する。具体的には、C27の環サイズをもつシクロアルカン(大環状アルカン)に親水性のポリエチレングリコール(PEG)側鎖を6個つける。超音波照射でPEGを介してシクロアルカンを外側へ引っ張り、空洞を“強制的に"拡張することで、ロタキサンを合成する。長さが異なる種々のPEGは、エステル交換反応によって大環状アルカンに導入する。環成分と軸成分との間に相互作用を生じさせるために、反応溶媒は水やジメチルスルホキシドのような高極性溶媒を用いる。合成したロタキサンの構造は、NMR, MS, IR, HPLC, X線構造解析により決定する。得られた結果を取りまとめ、学会発表や専門誌にて発表する。有機化学・超分子化学4万円程度残額が生じた理由は、真空ポンプシステムを購入する際に、通常価格よりも安い特価で購入できたためである。平成28年度は、平成27年度以上にさまざまな種類の試薬を購入する必要がある。したがって、残額の助成金は物品費に割り当てる。
電子カルテ間のデータ交換を実現する看護実践分類および用語のモデル開発

本研究は、日本の看護人的資源の状況も踏まえ、「コンピュータ上で取り扱うための国内標準」となりうる現実的モデルの開発を目的としている。そのため、(1)看護学上の要件と、(2)ITに関する技術上の要件とを整理・融合させる検討作業を行いつつ、看護行為に関する用語モデルフレームを構築した。最終的に、スタンダードケア・プログラムドケアからなる構造フレームを提示できた。平成15年度は、以下の内容を実施した。1.前年度に開発されたモデルの実用可能性の評価(某地域の国立病院・国立大学病院に対する2段階調査を実施し、現実適応性を高めた)2.当該モデル内の用語に関するシソーラスの作成3.在宅ケアの中で、今後適用されることが予測される看護ケアを抽出し,本モデルフレームへ追加4.妊娠・分娩・産褥過程における本モデルフレームの適用可能性の評価5.地域看護領域のモデルフレームの適用可能性の評価6.精神看護領域における本モデルフレームの適用可能性の評価7.ICNPと本モデルフレームとの関係性の検討8.ICNP開発担当者およびIMIA-NIメンバーに対して、本モデルに関する意見交換を行うための調整。9.国内・国外(日本看護管理学会年次大会」日本看護科学学会学術集会・日本医療情報学会・AMIA(米国)・ヨーロッパ看護情報学会など)での成果発表本モデルフレームは、厚生労働省の委託事業として、電子カルテのための各種標準マスタを開発、無償公開している(財)医療情報システム開発センター(MEDIS-DC)の、看護用語標準化検討委員会に採用された。EDIS-DCが実施した看護系学会・専門看護師・認定看護師・400床以上の病院看護部、に対する評価調査の結果、現実適用性が高いことが示唆された。スタンダードケア部分に関しては、平成16年度早期には無償公開される予定である。本研究は、日本の看護人的資源の状況も踏まえ、「コンピュータ上で取り扱うための看護用語に関する国内標準」となりうる現実的モデルの開発を目的としている。第1ステップ:病院情報システムを導入している10病院と在宅看護領域から、ナースが実施する行為名称7503件をMEDISが収集した(2002年7月)。このうち、看護の裁量が大きい看護行為3776件を選択し、分析を行った。行為名称1件毎に、「本質的な看護行為部分」と、「実施時の条件部分」を分離し、全体の再構成作業を実施した結果、23分類(看護の目的別分類)、総計153行為に収束した。実施時の条件部分は、「人・時間・物・場所・注意事項」に分類された。クラスター分析した結果、23に分類された153行為の複雑度の性質が異なること、複雑度の視点から新たな分類が作成可能であること、が示唆された。よって、看護行為は、看護の目的を意味する分類である第1階層・第2階層・第3階層と、複雑度等を表現する第4階層、そして実施時条件、によって構成されると考えられた。第2ステップ:前ステップで得られた23分類(看護の目的別分類)、総計153行為をもとに、「現場から帰納的に集約された用語データ(medis3776件,中西ら1270件)」と、「ある程度オーソライズされた演縄性の高い用語データ(ICNP, NIC,他)」を用いて、領域別作業・全体作業を通して、より専門的行為として再構成した。その結果、スタンダードケアとプログラムドケアからなるモデルフレームが作成された。スタンダードケアは、日常生活ケア、家族支援、指導・教育、組織間調整・使用中の機器管理から構成された。プログラムドケアは7領域からなり、一般、認定看護、専門看護、助産、医療依存度の高い在宅ケア、在宅療養体制確立支援、地域看護、から構成された。

本研究は、日本の看護人的資源の状況も踏まえ、「コンピュータ上で取り扱うための国内標準」となりうる現実的モデルの開発を目的としている。そのため、(1)看護学上の要件と、(2)ITに関する技術上の要件とを整理・融合させる検討作業を行いつつ、看護行為に関する用語モデルフレームを構築した。最終的に、スタンダードケア・プログラムドケアからなる構造フレームを提示できた。平成15年度は、以下の内容を実施した。1.前年度に開発されたモデルの実用可能性の評価(某地域の国立病院・国立大学病院に対する2段階調査を実施し、現実適応性を高めた)2.当該モデル内の用語に関するシソーラスの作成3.在宅ケアの中で、今後適用されることが予測される看護ケアを抽出し、本モデルフレームへ追加4.妊娠・分娩・産褥過程における本モデルフレームの適用可能性の評価5.地域看護領域のモデルフレームの開発と使用事例6.精神看護領域における本モデルフレームの適用可能性の評価7.ICNPと本モデルフレームとの関係性の検討8.ICNP開発担当者およびIMIA-NIメンバーに対して、本モデルに関する意見交換を行うための調整。9.国内・国外(日本看護管理学会年次大会・日本看護科学学会学術集会・日本医療情報学会・AMIA(米国)・ヨーロッパ看護情報学会など)での成果発表本モデルフレームは、厚生労働省の委託事業として、電子カルテのための各種標準マスタを開発、無償公開している(財)医療情報システム開発センター(MEDIS-DC)の、看護用語標準化検討委員会に採用された。MEDIS-DCが実施した看護系学会・専門看護師・認定看護師・400床以上の病院看護部、に対する評価調査の結果、現実適用性が高いことが示唆された。スタンダードケア部分に関しては、平成16年度早期には無償公開される予定である。
高分子ナノ集積体からなる極薄自立膜の構造及び機能界面への展開

Langmuir-Blodgett法を利用した高分子ナノ集積体による極薄自立膜作製技術の確立を目指し、架橋反応基を有する両親媒性高分子材料を用いて、厚さ10nmの極薄自立膜の作製に成功した。得られた極薄自立膜についてバルジ試験や表面粘性の測定を行うことにより、高分子ナノ集積体そのものの物性評価を行えることが明らかとなった。バルクに比べ、非常に大きな伸び率を示した。今後フレキシブルな機能性極薄自立膜としての展開が期待できる。アクリルアミド系の高分子材料ポリ(N-アクリルアミド)(pDDA)を用いたナノ薄膜は、水面上で二次元水素結合ネットワークおよび側鎖のアルキル鎖間の分子間力により安定かつ晃秩序な単分子膜となる。"このナノ薄膜に基板を必要としない自己支持性を付与することに成功しており、本申請研究ではさらなる膜強度の向上を目的として、アミノ基とグリシジル基間での架橋反応をこの膜に導入することを検討した。アクリルアミド系高分子にアミノ基を機能団として導入したp(DDA/DONH)と、グリシジル基を導入したp(DDA/GMA)をともに水面上に共展開し、膜を作製した。その結果、pDDA単体で作製した自己支持性膜と同じ膜厚で、約100倍の面積の自己支持性膜を得ることができた。この膜はLB膜の特徴である層構造を保ったままであり、分子レベルでの膜厚制御も可能であった。また、膜の弾性を測定するために、レーザ変位計を用いたバルジ試験測定装置を作製した。非接触タイプのレーザ変位計を利用することで、ナノメートルスケールでの膜の変位を精度よく測定できることに成功した。この装置を用いて自立膜の弾性挙動を検討したところ、同程度の膜厚を持つ自己支持性幕よりも弾性が高く.加えた圧力に対する変位が大きな膜であることが明らかとなった。これらの研究より、現状30-40nm、大きさ5cm×5cmの極薄自立膜が再現性よく作製できることが明らかとなった。昨年度はグリシジル基(p(DDA/GMA))とアミノ基(p(DDA/DONH))を有するコモノマーを導入した二種類の高分子ナノシートを用いて高分子ナノ集積体中に架橋反応を導入することで再現性よく極薄ナノ自立膜を取り出すことに成功した。今年度は、その構造解析のために原子間力顕微鏡・X線回折・走査型電子顕微鏡・光学顕微鏡によって自立膜の観察、測定を行った。p(DDA/GMA)とp(DDA/DONH)の共展開膜から作製した自己支持性ナノ薄膜は19層で膜厚約37nm、1層あたりに換算すると約1.9nmであり、X線回折によりブロードではあるもののブラッグ反射が観測されたことから、Langmuir-Blodgett法特有の層構造が維持されていることがわかった。さらに、膜厚の規則性をほぼ維持したままで5層(膜厚約10nm)まで自己支持性ナノ薄膜の超薄膜化に成功した。19層の自己支持性ナノ薄膜で、6mm径方孔全体を覆うことができた。孔の面積はpDDA単体の自己支持性ナノ薄膜が覆うことのできた面積の250倍以上であり、架橋構造導入による自己支持性ナノ薄膜の機械的強度向上が示唆された。水面上単分子膜の粘性評価から、p(DDA/GMA)に比べてp(DDA/DONH)の粘性が非常に高いことが分かり、DONH側鎖間の強い相互作用が示唆された。熱安定性を検討したところ、予備実験的ではあるが200°C以上まで破壊することなく安定な膜状態を示すことが分かった。架橋反応性高分子ナノシートはバルジ試験にも耐えうる大きさ、機械的強度をもっており、り、高分子超薄膜中に架橋基を導入することで飛躍的に強度が増す結果、極薄自立膜として取り出すことができることを実証した。両親媒性高分子ポリ(N-ドデシルアクリルアミド)(pDDA)の高いLangmuir-Blodgett(LB)膜形成能を利用して、極薄自立膜の作製を試みた。グリシジル基(p(DDA/GMA))とアミノ基(p(DDA/DONH))を有するコモノマーを導入した二種類の高分子ナノシートを用いて高分子ナノ集積体中に架橋反応を導入することで再現性よく極薄ナノ自立膜を取り出すことに成功した。p(DDA/GMA)とp(DDA/DONH)の共展開膜から作製した自己支持性ナノ薄膜は19層で膜厚約37mm、1層あたりに換算すると約1.9mmであり、X線回折によりブロードではあるもののブラッグ反射が観測されたことから、LB法特有の層構造が維持されていることがわかった。さらに、膜厚の規則性をほぼ維持したままで5層(膜厚約10mm)まで自己支持性ナノ薄膜の超薄膜化に成功した。19層の自己支持性ナノ薄膜で、6mm径の孔全体を覆うことができた。

孔の面積はpDDA単体の自己支持性ナノ薄膜が覆うことのできた面積の250倍以上であり、架橋構造導入による自己支持性ナノ薄膜の機械的強度向上が示唆された。水面上単分子膜の粘性評価から、p(DDA/GMA)に比べてp(DDA/DONH)の粘性が非常に高いことが分かり、DONH側鎖間の強い相互作用が示唆された。熱安定性を検討したところ、予備実験的ではあるが200°C以上まで破壊することなく安定な膜状態を示すことが分かった。さらに紫外光を利用したシルセスキオキサンの光架橋反応により得られるSiO_2超薄膜による自立膜の作製を試みた。SiO_2ネットワーク形成にともない、化学的に安定な膜が形成することを耐溶剤試験などで確認したが、自立膜の取り出しまでにはいたらず、自立膜作製工程の改善が必要である。
ソフト化社会の進展と技術革新による商品開発戦略

二年間に亘る本共同研究においては、(1)ソフト化社会の進展をとらえる枠組の構築(2)注目される技術革新とソフト化社会進展との関係の解明(3)(1),(2)を踏えた商品開発戦略の方法論の確立を目標に研究が進められてきた。その結果、これまでの工業化社会からソフト化社会へ、そしてホロニックな社会への移行を想定した社会変革の大きな枠組を提示した上で、次のような経済社会的フレームを仮説的に提案した。すなわち、ソフト化社会のエッセンスは、消費における「個別対応性の高度な実現と消費者の「自己参加(実行)性」の具体化にあること、そしてこのエッセンスが社会的実現を果たすためには、技術革新を高度に利用することによる「エキス・パティーズ」のサービスや商品への具体化が必要であること、さらには、消費者間、消費者・企業間、企業間での情報ネットワークがルースでありながらも高度にエキスパティーズ対応となっている型で組み上げられることが重要であることが解明された。しかも本フレームに基づいたソフト化社会を先取りした商品開発であると考えられる事例を数多く分析することから"個別対応性、自己参加(実行)性、情報ネットワークのあり方、ソフト化社会における芸術・文化のかかわり方などを商品開発戦略の視点から整理・提案することができた。特にこれらの内容のいくつかについては、数種の論文誌をはじめ対外的に発表を行っている。さらにこの内容を発展させたものについて、共同研究者により国内学会はもとより、国際学会でも発表することも決定している。今後は、ソフト化社会からホロニック社会への移行に際しての商品開発戦略の課題に取り組む共同研究プロジエクトの準備を既に如めている。本研究については,1)ソフト化社会の進展をどのような枠組でとらえるか,2)技術革新の事例として何に注目し,ソフト化社会の進展とどのようにかかわるかを明確にする. 3),1),2)を踏まえた商品開発戦略の方法論を確立する.の順に研究を進行し,各分担者の試論に基づき討論を継続して来た.特に本年度は,1)の工業化社会からソフト化社会,そしてホロニック社会への移行を想定した社会変革の枠組を仮説的に提示するための研究を進めた.その結果,社会変革の大枠フレームを得ている.この内容については,一部を他誌に発表済みである.このフレームでは,特にソフト化の実態を理解するキーワードとして,"個別対応性""自己参加(実行)性の概念が中心となること,とりわけ個別対応性においても多様化現象の中でのソフト性を把握する"D型対応性"と高度オールラウンド対応商品にみるソフト性の増大を理解する"A型対応性"の相違の指摘は次年度での具体的商品開発戦略の中心的概念として有効であると考えられる.更に我々は,本フレームの変化過程を推進する要素として"expertise"概念が重要であることを確認している.ソフト化社会の進展の枠組については,今年度の研究でほぼ確定できたと考えている.2)については,目下継続中であるが,(a)コンピューターを含む新通信コミュニュケーション技術,(b)×××トロニクス技術(メカトロニクス,メディカルエレクトロニクス,バイオトロニクスetc),(c)新素材技術,(d)バイオテクノロジー,(e)超伝導技術等が注目されるとし,これらの技術における具体的成果としての商品が,どこまでソフト化社会を推進していくのかを実証的に確認するための研究を現在進めている. 3)については,昭和63年度に,1),2)を踏まえて,重点的に研究を進める予定である.二年間に亘る本共同研究においては(1)ソフト化社会の進展をとらえる枠組の構築(2)注目される技術革新とソフト化社会進展との関係の解明(3)(1)、(2)を踏えた商品開発戦略の方法論の確立を目標に研究が進められてきた。

その結果、これまでの工業化社会からソフト化社会へ、そしてホロニックな社会への移行を想定した社会変革の大きな枠組を提示した上で、次のような経済社会的フレームを仮説的に提案した。すなわち、ソフト化社会のエッセンスは、消費における「個別対応性」の高度な実現と消費者の「自己参加(実行)性」の具体化にあること、そしてこのエッセンスが社会的実現を果たすためには、技術革新を高度に利用することによる「エキスパティーズ」のサービスや商品への具体化が必要であること、さらには、消費者間、消費者・企業間、企業間での情報ネットワークがルーズでありながらも高度にエキスパティーズ対応となっている型で組み上げられることが重要であることが解明された。しかも本フレームに基づいたソフト化社会を先取りした商品開発であると考えられる事例を数多く分析することから"個別対応性、自己参加(実行)性、情報ネットワークのあり方、ソフト化社会における芸術・文化のかかわり方などを商品開発戦略の視点から整理、提案することができた。特にこれらの内容のいくつかについては、数種の論文誌をはじめ対外的に発表を行っている。さらにこの内容を発展させたものについて、共同研究者により国内学会はもとより、国際学会でも発表することも決定している。今後は、ソフト化社会からホロニック社会への移行に際しての商品開発戦略の課題に取り組む共同研究プロジェクトの準備を既に始めている。
φ中間子工場におけるハイパー核の研究

イタリアのフラスカッティ研究所におけるΦ中間子工場でのハイパー核実験FINUDAは、平成15年度の終わりまでに、^6Li,^7Li,^<12>C,^<27>Al,^<51>Vの5種類の原子核標的を用いて、実験データを取得した。積分ルミノシティは、予定通り250pb^<-1>に到達した。このデータ取得により得られた全データは、磁気テープにコピーして、全て日本に持ち帰って解析を行った。各検出器の各種較正が進行しつつあるところだが、K中間子崩壊からの特徴的な運動量を持つμやπに対しては、設計値に近い運動量分解能を再現するところまできている。今後も、更に解析が進行することにより、より良い分解能の達成が期待されている。ハイパー核の生成についても、^<12>C標的に対しては、1.45MeV(FWHM)という分解能を達成し、基底状態及び励起状態に対応するピーク構造の観測に成功した。この分解能は、これまでの最高分解能に匹敵するものであり、これまでに観測されていなかったような新たな励起準位も観測されている。その他の標的についても、束縛領域に多くの事象が観測されており、今後の解析結果が大いに期待されるところである。昨年度より進めていた最内層のトリガー検出器の増強も完了し、準備が整った。また、K中間子の深い束縛状態の探索についてデータ解析を進めた結果、最も軽い束縛系と考えられるK-pp系の発見に、世界で初めて成功することができた。得られた束縛エネルギーは、約115MeVと非常に深いものとなっており、高密度状態の形成が予想される。今後、その方向での研究の端緒となることが期待される重要な結果である。中性子の解析が進むことにより、他の荷電状態の観測も可能となるはずである。シグマハイパー核の生成についても、シグマハイパー核の崩壊によって生成されるラムダ粒子を観測するという手法による解析が進行中である。イタリアのフラスカッティ研究所におけるΦ中間子工場は順調に運転を継続し、平成15年10月より、いよいよFINUDAグループによるハイパー核実験が開始された。データ取得は順調に調整が進み、11月の終わり頃からは、本格的な物理データの取得へと入った。実験標的としては、^6Li,^7Li,^<12>C,^<27>Al,^<51>Vの5種類を、今回は使用している。今年度のビームタイムは、平成16年3月後半まで継続し、当初予定していた250pb^<-1>の積分ルミノシティを蓄積して終了した。今回のデータ取得により得られた全データは、磁気テープにコピーして、全て日本に持ち帰ったところである。現在、本年度購入したデータ解析用計算機システムに解析プログラムシステムを移植しようとしているところである。これにより、間もなく日本側でも本格的なデータ解析ができるようになる予定である。これまでにも、データを取得しながら予備的なデータ解析を進めてきた。各検出器の各種較正にはまだまだ改善の余地が残されているものの、K中間子崩壊からの特徴的な運動量を持つμやπに対しては、ほぼ設計値に近い運動量分解能が達成されていることが確認できている。ハイパー核の生成についても、^<12>C標的に対して基底状態及び励起状態に対応するピーク構造が既に観測されている。今後の解析結果が大いに期待される。最内層のトリガー検出器について、日本側で性能改善のための検出器改造を担当することとなり、そのための準備も開始した。

1テスラの磁場中で動作する光検出器の動作試験を行っており、来年度前半のうちに完成させて、FINUDA検出器に組み込むことを予定している。また、取得されたデータの中からK中間子の深い束縛状態の探索の可能性についても検討した結果、十分可能なことが判明したので、それに向けたデータ解析も進める方針である。イタリアのフラスカッティ研究所におけるΦ中間子工場でのハイパー核実験FINUDAは、平成15年度の終わりまでに、^6Li,^7Li,^<12>C,^<27>Al,^<51>Vの5種類の原子核標的を用いて、実験データを取得した。積分ルミノシティは、予定通り250pb^<-1>に到達した。このデータ取得により得られた全データは、磁気テープにコピーして、全て日本に持ち帰って解析を行った。各検出器の各種較正が進行しつつあるところだが、K中間子崩壊からの特徴的な運動量を持つμやπに対しては、設計値に近い運動量分解能を再現するところまできている。今後も、更に解析が進行することにより、より良い分解能の達成が期待されている。ハイパー核の生成についても、^<12>C標的に対しては、1.45MeV(FWHM)という分解能を達成し、基底状態及び励起状態に対応するピーク構造の観測に成功した。この分解能は、これまでの最高分解能に匹敵するものであり、これまでに観測されていなかったような新たな励起準位も観測されている。その他の標的についても、束縛領域に多くの事象が観測されており、今後の解析結果が大いに期待されるところである。昨年度より進めていた最内層のトリガー検出器の増強も完了し、準備が整った。また、K中間子の深い束縛状態の探索についてデータ解析を進めた結果、最も軽い束縛系と考えられるK-pp系の発見に、世界で初めて成功することができた。得られた束縛エネルギーは、約115MeVと非常に深いものとなっており、高密度状態の形成が予想される。今後、その方向での研究の端緒となることが期待される重要な結果である。中性子の解析が進むことにより、他の荷電状態の観測も可能となるはずである。シグマハイパー核の生成についても、シグマハイパー核の崩壊によって生成されるラムダ粒子を観測するという手法による解析が進行中である。
古典的膠の製造方法と各用途適性の体系化

申請者らが過年度研究において明らかにした伝統的材料区分である古典的膠について、各用途適性までを含めより広範に体系化する。該材料は、従来の膠製品には見られなかった、淡色かつ不光沢、高浸透性、といったその性状から、多くの文化財修復案件等において活用されている。本研究では、こうした材料の継続的かつ恒常的な利用を可能たらしめるべく、より安定的な製造方法の検討を進める。また膠の応用材料である墨等について、製造条件がその性状等に及ぼす影響を明らかにする。これらの材料の差異が書画表現等に及ぼす影響について検証し、関連知見の一般化とさらなる応用展開を目指す。
民事訴訟法における証拠法の改正問題

民事訴訟における情報及び証拠の収集は、真実に添った民事裁判にとって必要不可欠であるが、平成8年民事訴訟法の大改正においても道半ばであった。そこで、まず、現行の民事訴訟法がいかなる点で不十分であり、どのような改正の道があるかについて同僚の研究者とともに共同研究をすることを通じて知見を得た。そして、母法国ドイツとの比較において、日本の判例が示す解釈態度こそが、この諸問題につき将来に向けた正当な方向を知らしめているものと考えるに至った。平成25年度は、平成24年度に刊行された三木浩一=山本和彦編著(垣内秀介、笠井正俊、坂田宏、杉山悦子)『民事訴訟法の改正課題』(2012年12月・有斐閣)でされた立法提案を基礎として、なおも先行研究や文献の渉猟とともに、諸外国における証拠開示制度について知見を広めるため、海外の文献を中心に渉猟し、データベースに加えた。こうした研究に伴って、坂田宏「ドイツにおける裁判所がつくるブラック・リスト」三木浩一編『金銭執行の実務と課題』(2013年12月・青林書院)219頁247頁を発表した。これは、民事執行法第4章「財産開示手続」において基本となる「情報提供における自己決定権」につき、1990年代ドイツの議論を紹介したものを改訂したものである。この研究の目的は、わが国の財産開示手続をより実効的なものにするため、いかなる改正が可能であるかを探ることにあるが、「情報提供における自己決定権」というドイツの概念は、むしろ財産開示を強制される者にとって基本的なものである。金銭執行に至った債権者が、債務者の財産状態を知ることが困難であるわが国の現状を打開するために、「情報提供における自己決定権」と調整をつけるべく、精緻な議論を展開した。また、平成26年度に発行予定の石川明=三木浩一編『現代社会における民事手続法の機能』(信山社)に収録予定の坂田宏「ドイツ民事訴訟における職権による文書開示制度を手がかりとして」は、ドイツの法改正により釈明処分によって裁判所が文書提出命令を発しうる制度と弁護士・依頼者間特権との衝突について、日独学説の考え方の相違に触れつつ論じることができた。研究方法として、従来採られてきた伝統的法学解釈論の方法に従い、旧法、現行法の規定の検討、判例の状況、学説の主張等から、あるべき立法の姿を模索し、日弁連の「中間試案」など提言・意見書の類、及び、立法を取り巻く経済的・社会的状況を把握すべき文献・資料を閲読・咀嚼したうえで、精緻な理論を展開・構築する方法を採った。具体的には、「民事訴訟法改正研究会」(座長三木浩一慶應義塾大学教授。於、(株)有斐閣書籍編集第1部、東京都千代田区神田神保町2丁目17番地)に継続して参加し、プライベートな資格で参加する裁判官、官僚、弁護士及び大学教員の知見にも接する機会をもった。2012年12月末にこの研究会が改正提言を発表したが((三木浩一=山本和彦編;垣内秀介、笠井正俊、坂田宏、杉山悦子(ジュリスト増刊)『民事訴訟法の改正課題』(2012年12月・有斐閣))、共同執筆者として本研究の成果が生かされた。さらに、この研究会での議論をもとに、2012年5月20日には、平成24年度日本民事訴訟法学会第82回大会(於、京都大学)におけるシンポジウムにおいて民事訴訟法の改正方向についてパネラーとして報告を行った。なお、このシンポジウムでの報告については、2013年3月に発行された民事訴訟雑誌59号に掲載された(シンポジウム「民事訴訟法の今後の改正課題」【報告】II「証拠収集手続の改正ー文書提出の局面を中心に」民事訴訟雑誌59号(2013年3月・法律文化社)所収)。なお、2013年9月には、新堂幸司監修/高橋宏志・加藤新太郎編集『実務民事訴訟講座〔第3期〕第4巻ー民事証拠法』(2012年9月・日本評論社)第5章において「証明の軽減」をテーマとして論じた。本研究の方法としては、従来採られてきた伝統的法学解釈論の方法に従い、旧法、現行法の規定の検討、判例の状況、学説の主張等から、あるべき立法の姿を模索し、立法を取り巻く経済的・社会的状況を把握すべき文献・資料を閲読・咀嚼したうえで、精緻な理論を展開・構築する方法をとる。平成26年度(最終年度)においては、日本・海外の文献の渉猟を続け、データベースに加える作業とともに、平成25年に公表した立法提言に対する諸方面からの反響を受けて、立法提言のブラッシュアップを図った。その過程で取り組んだものが、平成26年末に公刊された坂田宏「ドイツ民事訴訟における職権による文書開示制度を手がかりとして」石川明=三木浩一編『民事手続法の現代的機能』(2014年12月・信山社)第1部・判決手続4:57頁74頁である。

職権による文書開示制度を有するに至ったドイツ民事訴訟法であるが、あくまでもこれは証拠収集の手続ではなく、釈明処分に過ぎないとする通説的見解と、新たな証拠収集・開示制度であるとする有力説とを検討したドイツの文献を丹念に読み解くことにより、「証拠収集制度vs釈明処分」という二項対立の図式では理論的な問題の解明には至らないこと、むしろ日本の判例のように、事案に沿いつつ、実質秘の観点から行う緻密な理論的な操作によってこそ解決の道が得られるという結論を得た。今後に向けた方向性が明らかとなった点で、本研究にとって大きな収穫であったものと考える。民事訴訟法学上記「ドイツにおける裁判所がつくるブラック・リスト」三木浩一編『金銭執行の実務と課題』(2013年12月・青林書院)219頁247頁を著したことにより、証拠開示制度における「情報提供における自己決定権」の問題にも一応の知見を得ることができた。また、平成26年度に発行予定の石川明=三木浩一編『現代社会における民事手続法の機能』(信山社)に坂田宏「ドイツ民事訴訟における職権による文書開示制度を手がかりとして」を発表する予定である(現在、初校の段階)。上記「民事訴訟法改正研究会」における共同研究と日本民事訴訟法学会大会シンポジウムの準備のため頻繁に研究会を重ね、平成24年度日本民事訴訟法学会第82回大会(於、京都大学)シンポジウムにおける報告、『民事訴訟法の改正課題』(2012年12月・有斐閣))における共同執筆、そして、上記学会シンポジウムが民事訴訟雑誌59号に掲載されたことにより、民事証拠法、とくに証拠開示手続にかかる法的な問題点を網羅的に採り上げることができた。これをもとに、理論的一貫性をもつ証拠開示制度、ひいては事案解明のための民事訴訟法を構築する萌芽を得たと言ってよい。平成26年度は最終年度でもあることから、より詳細かつ広範にわたる証拠開示の問題につき研究を施し、知見の充実と一定の提言を行う予定である。今後は、より詳細に証拠に案する各制度を顧みつつ(たとえば、書証に関する制度(文書提出義務、文書特定手続)に限らず、人証に関するもの、とりわけ秘密保持命令制度や、当事者照会制度その他の制度)、比較法的な知見もより加えてゆく予定である。次年度使用額は、物品費、具体的には図書費(洋書)の購入について予想した見込み額と現実に購入した額との差に伴い発生した未使用額である。平成26年度請求額と合わせ、平成26年度研究遂行のため(具体的には図書費(物品費)として)使用する予定である。平成25年度も、伝統的法学解釈論の方法に従い、証拠法に関連する種々の文献・資料(洋書及び和書)の収集・閲読・咀嚼に努め、精緻な理論を展開・構築する方法をとる。東京大学大学院法学政治学研究科に所蔵されている資料を閲覧するために2回ほど東京に旅行するとともに、菱田雄郷准教授から専門的知見を得る予定である。なお、次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
咬筋Muscular Soundを用いた咬合高径決定法の開発

咬筋Muscular Soundの特性を調べるため咬合高径を変化させた時の筋活動量(%MVC)とMuscular Soundの関係について検討した.Muscular Sound測定法として従来報告されているものは,加速度ピックアップを被験者の頬部咬筋相当部に接着させて行うものであるが,この測定法は皮膚表面の振動も同時に測定すること,加速度ピックアップは100Hz以上の周波数には特性が悪くなる問題点があった.聴診器で観察されるMuscular Soundは可聴音であることから,この測定系では実際に聴覚で感じている音を測定できていない可能性があるため,新たに可聴音を全域で測定することが可能なMuscular Sound測定装置を,小児用聴診器とマイクロホンを利用して製作した.実験は咬合力と高い相関関係にある筋活動量25,50,75,100%MVCを被験者(2名)にビジュアルフィードバックにて一定に保持させ,咬合高径は1P,切歯間距離5,10,15mmの高さのバイトブロックを各被験者毎に製作して両側臼歯部おいて咬合させ行った.その結果,1.Muscular Soundはいずれの咬合高径においても25-75%MVCの間ではMVC値が大きくなるに従い聴覚による音量は大きくなった.しかし,100%MVCでは音量は75%より減少した.2.Muscular Soundのいずれの測定においても平均周波数は15Hz前後であり,どの咬合高径においても筋活動量が大きくなるに従い僅かに低域に移動する傾向が認められた.3.Muscular Soundのパワースペクトラムでは15Hz付近に存在するピークの大きさはいずれの咬合高径においても25-100%MVCの間で正の相関が認められた.しかし,100Hz前後にも小さなピークが存在し,このピークの大きさの変化は聴覚による音量と一致していた.以上のことより聴覚により感じているMuscular Soundはパワースペクトラム上での100Hz付近での音を知覚している可能性が大きく,15Hz付近の振動は生体の揺らぎに由来するものと推測される.今後さらに被験者数を増加し,検討を加える予定である.咬筋Muscular Soundの特性を調べるため咬合高径を変化させた時の筋活動量(%MVC)とMuscular Soundの関係について検討した.Muscular Sound測定法として従来報告されているものは,加速度ピックアップを被験者の頬部咬筋相当部に接着させて行うものであるが,この測定法は皮膚表面の振動も同時に測定すること,加速度ピックアップは100Hz以上の周波数には特性が悪くなる問題点があった.聴診器で観察されるMuscular Soundは可聴音であることから,この測定系では実際に聴覚で感じている音を測定できていない可能性があるため,新たに可聴音を全域で測定することが可能なMuscular Sound測定装置を,小児用聴診器とマイクロホンを利用して製作した.実験は咬合力と高い相関関係にある筋活動量25,50,75,100%MVCを被験者(2名)にビジュアルフィードバックにて一定に保持させ,咬合高径は1P,切歯間距離5,10,15mmの高さのバイトブロックを各被験者毎に製作して両側臼歯部おいて咬合させ行った.その結果,1.Muscular Soundはいずれの咬合高径においても25-75%MVCの間ではMVC値が大きくなるに従い聴覚による音量は大きくなった.しかし,100%MVCでは音量は75%より減少した.2.Muscular Soundのいずれの測定においても平均周波数は15Hz前後であり,どの咬合高径においても筋活動量が大きくなるに従い僅かに低域に移動する傾向が認められた.3.Muscular Soundのパワースペクトラムでは15Hz付近に存在するピークの大きさはいずれの咬合高径においても25-100%MVCの間で正の相関が認められた.しかし,100Hz前後にも小さなピークが存在し,このピークの大きさの変化は聴覚による音量と一致していた.以上のことより聴覚により感じているMuscular Soundはパワースペクトラム上での100Hz付近での音を知覚している可能性が大きく,15Hz付近の振動は生体の揺らぎに由来するものと推測される.今後さらに被験者数を増加し,検討を加える予定である.
加齢関連疾患に係わるインスリンシグナル伝達に対するメタロチオネインの関与

本研究では、加齢性疾患に係わるインスリンシグナル伝達に対するメタロチオネイン(以下、MT)の関与をMT遺伝子欠損マウス(以下、MTKOマウス)を用いて検討した。MTKOマウスは、野生型マウスと比較して寿命が短いことが明らかとなった。このマウスの脂肪組織形成能は、野生型マウスのものより高く、高脂肪食摂取下では糖代謝能の亢進も見られた。またMT遺伝子を発現抑制した前駆脂肪細胞は、脂肪細胞への分化能が高かった。さらにMTKOマウス由来の線維芽細胞は、インスリンシグナル伝達の亢進が認められた。以上から、MTがインスリンシグナル伝達を制御し、加齢性疾患を抑制するという仮説の一端を明らかすることができた。メタロチオネイン(metallothionein、以下MT)は、金属イオン結合能と活性酸素種除去能を有する低分子タンパク質である。このMTは、線虫おいてインスリンシグナルを介した老化に抑制的にかかわることが報告されている。一方、雌性MTノックアウト(MTKO)マウスが、高脂肪食の摂取により肥満化することを見出している。そこで本研究では、MTが哺乳類におけるインスリンシグナルを介した加齢性疾患にかかわるかどうかを研究することとした。まずMTの老化に対する影響を検討するため、野生型およびMTKOマウスの寿命を測定した。研究期間内に全マウスが寿命に至らなかったため、途中経過を報告する。生存分析法で検討したところ、MTKOマウスは、野生型と比較して雌雄とも有意に寿命が短いことが明らかとなった。次にMTKOマウスの各種パラメータを解析した。43週齢において、野生型とMTKOマウス間の体重、肝重量および血漿インスリン値に有意な差は認められなかったが、脂肪組織重量は、MTKOマウスで有意に高かった。また腹腔内糖負荷試験においても野生型とMTKOマウスは同等の結果を示したが、高脂肪食を1316週間与えたマウスにおいて、野生型と比較してMTKOマウスは、糖代謝能が高く、インスリンシグナル亢進による老化が促進されやすい状態にあった。次に、MT遺伝子欠損による加齢性疾患、特に肥満症と脂肪蓄積への寄与を解明することを目的とし、3T3-L1マウス前駆脂肪細胞株を用いたin vitro脂肪細胞分化モデルにおけるMTをsiRNAで発現抑制した際の脂肪細胞分化に与える影響について検討した。その結果、脂肪細胞分化刺激時にMT遺伝子発現は誘導されるが、MT siRNA処理による発現抑制した場合、脂肪蓄積量は有意に増加した。このことから、MTは、脂肪細胞分化に抑制的にはたらく可能性が示唆された。このMTは、線虫の研究において高カロリー摂取によるインスリンシグナルを介した老化に対して抵抗し、寿命を延長することが報告されている。一方、我々は、以前雌性MTノックアウト(MTKO)マウスが、高カロリーの高脂肪食の摂取により肥満化することを報告している。そこで本研究では、MTが、哺乳類においてもインスリンシグナルを介した肥満などの加齢性疾患にかかわるかどうかを研究することとした。1)MTKOマウスの寿命の調査メタロチオネインの加齢性疾患に対する影響を検討する目的で、MTKOマウスの寿命を測定することとした。通常のマウスの寿命は、2年ほどであるが、1年を過ぎた今のところ、野生型とMTKOマウス間で目立った違いは観察されていない。体重変化も野生型とMTKOマウス間で有意な差は認められていない。今後も寿命に至るまで観察を行う。2)MTKOマウスの各種パラメーターの解析通常食で35週間飼育したマウスにおいて、野生型に比べてMTKOマウスの脂肪組織重量および脂肪細胞サイズは有意に増大した。このマウス間で、摂食量および肝重量に差はなかった。またその組織中の脂肪細胞肥大化促進遺伝子Mestおよび超低密度リポタンパク質受容体VLDLR遺伝子の発現が有意に高値を示した。この脂肪組織サイズの増大と関連して、脂肪特異的サイトカイン(アディポカイン)である血漿レプチン値およびPAI-1遺伝子発現が野生型と比較して高値を示した。また、野生型およびMTKO間で血漿インスリン値は差はなかったが、腹腔内糖負荷試験では、WTよりもMTKOマウスの方がグルコース処理能力が高く、これはMTKOマウスのインスリン感受性が高いことを示した。1)MTKOマウスの寿命の調査に関する状況129/SV系を背景とする野生型マウスとMTKOマウスの寿命の測定を行い、現在も進行している。マウスの寿命は、およそ23年であるため、研究期間を超える場合も考えられる。

2)MTKOマウスの各種パラメーターの解析に関する状況MTKOマウスは、野生型マウスに比べて脂肪組織重量の増加と脂肪細胞の拡大が観察された。摂食量は、野生型と差はないことから、MTKOマウスの脂肪組織の方が、エネルギーの同化効率が高いことを示した。また、この脂肪組織において、肥大化を促進する遺伝子(MestおよびVLDLR)が増大していることを示した。さらに、血栓形成にかかわるアディポカインであるPAI-1の発現が高いことを明らかにした。MTKOマウスは、野生型と比較して、血漿インスリン値は有意な差がないにもかかわらず、インスリン感受性の指標である糖負荷試験で高い糖処理能を示すことを明らかにした。MTがインスリンシグナルを抑制的に制御するが、MT欠損により、高インスリン感受性を示していると考えられる。さらにこのMT欠損によるインスリンシグナル介した老化および加齢性疾患の促進への寄与を証明したい。MTKOマウスの寿命の調査は、前年に引き続き行う。本年度は、in vivoで見られたMTKOマウスの易肥満性および糖代謝能変化が、MTのインスリンシグナルへの関与に基づくかどうかを証明するためにインスリンの標的細胞のひとつである脂肪細胞を用いたin vitroで研究することとした。本研究室では、MTKOおよび野生型両マウスの脂肪組織から単離した前駆脂肪細胞株を樹立している。この前駆脂肪細胞株および分化誘導剤で分化させた培養脂肪細胞を用いて以下の実験を行う。1)脂肪細胞のインスリンシグナル伝達に対するMTの発現挙動に関して解っていない。そこで、分化誘導剤で分化させた脂肪細胞に100 ng/mLインスリンを無血清培地下で単独、あるいはインスリンシグナルの阻害剤を共処理した細胞のMT mRNAおよびタンパク質発現量をそれぞれRT-PCRおよびELISA法で解析する。2)MTの発現の有無が、インスリンシグナルにどのように影響を与えるのかをインスリン曝露に対する野生型およびMTKOマウス由来脂肪細胞の感受性およびインスリンシグナル関連タンパク質および遺伝子を解析する。分化誘導剤で分化させた脂肪細胞に100 ng/mLインスリンを無血清培地下で15分間処理し、インスリン関連タンパク質の発現、リン酸化を検出する。また同様にインスリン抵抗性モデル(20 ng/mL TNF-α曝露)を用いて、インスリン抵抗性を示す細胞に対して同様にインスリンシグナルタンパク質に関して解析する。3)野生型とMTKOの両系統マウスから単離した細胞株で比較する場合、個体差による影響を無視できない。そこで、野生型の前駆脂肪細胞にsiRNAを処理してMT遺伝子をノックダウンさせた細胞を用いて1および2の実験の再現性を取る。前年の繰越分は、この寿命調査用のマウス飼料及び床敷きとして計上する(27万円)。研究推進の方策から、以下の物品を計上する。:細胞培養関連試薬(分化誘導試薬、基礎
地域在住一般高齢者の認知機能に対するエゴマ油を使用した地中海式食事の効果

近年、アルツハイマー病は食事栄養との関連があると指摘されており、本研究ではオリーブ油の代わりにエゴマ油を代用し、地中海式食事をベースにわが国の高齢者に適用できるものを開発し、認知機能低下の予防効果を検討した。対象を介入群(22名、平均年齢69.5歳)と対照群(17名、平均年齢70.4歳)の2群に分類し、2年間の認知機能の経過を検討した。改訂版長谷川式簡易知能スケール、ミニメンタルテストでは介入群が有意に高かった。赤血球脂肪酸分析では、α-リノレン酸濃度が介入群の方が有意に高かった。本研究成果から、地域在住一般高齢者への認知機能に対するエゴマ油を使用した地中海式食事の効果が示唆された。近年、アルツハイマー病は食事栄養との関連が指摘されており、最近欧米では、地中海式食事がアルツハイマー病の予防に効果があるとの報告が多くなされている。本研究では、オリーブ油の代わりにエゴマ油を代用し、地中海式食事をベースにわが国の高齢者に適用できるものを開発し、地域在住一般高齢者の認知機能低下の予防効果をみることを目的とした。平成23年11月にこの研究のエントリーをして、エゴマ油を摂取している住民、介入群(22名、平均年齢69.5±0.8歳)と普段通りの食生活をしている住民、対照群(13名、平均年齢70.4±1.1歳)の2群に分類した。料理教室は、管理栄養士が中心になり、月に1回、エゴマ油を使った地中海料理教室をA町にて、定期的に開催した。介入前、半年後の健康診断(身体測定、血圧、血液検査)、認知機能テスト(HDS-R;改訂版長谷川式簡易知能スケール、MMSE;Mini-Mental State Examination,FAB;前頭葉機能検査)を行い、比較検討した。尚、介入群の料理教室への参加度はほぼ100%であった。HDS-Rの比較では、介入群の介入前後で、28.0±0.4点から27.3±0.8点、対照群では、28.0±0.4点から27.3±0.8点と、有意な変化はみられなかった。一方、MMSEでは、介入前後で、28.0±0.5点から29.3±0.4点、対照群では、27.5±0.7点から28.0±0.5点、FABでは、介入前後で、15.9±0.4点から17.0±0.3点、対照群では、15.0±0.4点から15.6±0.4点へと、介入群では有意な上昇を認めた(いずれもp<0.05)。平成23年11月にこの研究のエントリーをして、エゴマ油を摂取している住民、介入群(22名、平均年齢69.5±0.8歳)と普段通りの食生活をしている住民、対照群(13名、平均年齢70.4±1.1歳)の2群に分類し、平成25年11月までの2年間の研究を終えた。平成25年11月に認知機能、採血を施行し、2群の比較検討した。改訂版長谷川式簡易知能スケールHDS-Rの比較では、介入群の介入前後(2年間)で、28.0±1.8点から29.3±0.9点と有意の上昇が見られたが(いずれもp<0.05)、対照群では、27.3±2.6点から28.1±2.1点と、有意な変化はみられなかった。三二メンタルテストMMSEでも同様の変化がみられた。一方、前頭葉機能検査FABでは、介入前後で、有意な変化はみられなかった。赤血球脂肪酸分析では、α-リノレン酸濃度が、介入群では0.40±0.20 mol%、対照群では0.22±0.11 mol%と介入群の方が有意に高かった(p<0.01)。しかし、地中海式食事ではオリーブ油やナッツ類を多く使用しており、わが国の高齢者にはそのまま適用できない面も含まれている。

そこで、本研究では、オリーブ油の代わりにエゴマ油を代用し、地中海式食事をベースにわが国の高齢者に適用できるものを開発し、地域在住一般高齢者の認知機能低下の予防効果をみることを目的とする。平成23年11月にこの研究のエントリーをして、エゴマ油を摂取している住民の方介入群(22名)と普段通りの食生活をしている住民の対象群(17名)の2群に分類している。料理教室は、管理栄養士、保健師などが中心になり、月に1回、エゴマ油を使った地中海料理教室を川本町ふれあいセンターにて、定期的に開催中である。料理教室参加者へは、来室時に、約1ケ月分のエゴマ油を提供し、毎日の家庭の食事に使用してもらうことにより、体内に摂取してもらうことを義務付けており、その遵守度は自己申告によりチェックしている。平成24年5月19日に半年後の健康診断(身体測定、血圧、血液検査(赤血球膜脂肪酸など)、認知機能テスト(改訂版長谷川式簡易知能スケール、MMSE, FAB)を行い、今後、分析するところである。今後は本年11月に1年間のまとめを行い予定である。尚、料理教室への参加度はほぼ100%である。月1回の地域在住一般高齢者を対象にした地中海式食事料理教室も開催し、昨年11月に1年目検診も施行した。したがって、おおむね順調に進展している。月1回の地中海式食事の料理教室の施行、半年ごとの対象者への健康診断など、当初の計画した通りの計画で本研究は進められている。今後も、料理教室は、管理栄養士が中心になり、月に1回、エゴマ油を使った地中海料理教室を定期的に開催し、2年後の健康診断(身体測定、血圧、血液検査)、認知機能テスト(HDS-R;改訂版長谷川式簡易知能スケール、MMSE;Mini-Mental State Examination,FAB;前頭葉機能検査)を行う予定である本研究成果から、地域在住一般高齢者への認知機能に対するエゴマ油を使用した地中海式食事の効果の検証を行う。今後も、食事栄養指導、料理教室を月1回施行し、介入群、対照群ともに問診(栄養食事栄養調査は、地中海式食事スコア(MDS)、簡易自記式食事歴法質問票(Self-administered diet history questionnaire: BDHQ、佐々木ら)にて測定)、神経学的所見、包括的機能評価、赤血球膜脂肪酸分析を半年ごとに追跡調査する。平成25年8月を終了とし、以後、調査の分析を行う。該当なし平成24年度も月1回の食事栄養指導、料理教室をしながら、9月にはMDS、DHQ、採血(血算、生化学、赤血球膜脂肪酸分析)、神経学的所見、包括的機能評価を施行し、食事栄養指導効果を分析する。さらに3月には、問診(栄養食事栄養調査は、地中海式食事スコア(MDS)、簡易自記式食事歴法質問票(Self-administered diet history questionnaire: BDHQ、佐々木ら)にて測定)、神経学的所見、包括的機能評価、赤血球膜脂肪酸分析を半年ごとに追跡調査する。