hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳梗塞リハビリにおける薬剤投与の有効性と神経可塑性を制御する分子機構の解明

近年、脳卒中後の麻痺や障害に対して、脳の可塑性変化に基づいた新たなリハビリテーションという概念が浸透し始め、積極的に麻痺回復を行う治療戦略に関心が高まりつつある。本研究は、脳卒中リハビリテーションの麻痺回復に関連した機能的分子を活性化させる薬剤投与により、脳内の神経可塑性を誘起し、さらなる機能回復を目指すとともに効果規定要因および分子機構の解明を目的とした。運動機能検査において、訓練・薬剤併用療法は訓練単独と比較して有意な機能回復が認められ、薬剤用量依存性にその効果が認められた。更に、脳内の機能的分子の解析においては、種々のタンパクリン酸化やモノアミンの変動が確認された。本研究は、脳卒中リハビリテーションの麻痺回復に関連した機能的分子を活性化させる薬剤投与により、脳内の神経可塑性を誘起し、さらなる機能回復を目指すものであり、その効果規定要因・分子機構について基礎医学面から裏付けることを目的とする。具体的には、以前機能回復に至る脳内の分子機構にPKC, GAP43, NGFなどが関与している可能性について報告したが、本年度は、訓練とPKC活性化剤併用療法による運動学的機能評価の経時的変化および、薬剤投与後の脳内変化について検討を行うべく、薬剤投与後のPKC基質のリン酸化の変動について解析を行った。脳梗塞モデルラットはWatsonらの方法に準じて作製した。脳梗塞2日後から運動訓練を行った群をEX群、訓練を行わなかった群をCNT群とし、それぞれの群に対して、脳梗塞後5日目に薬剤もしくは溶媒の投与を行った。梗塞巣周囲大脳皮質は薬剤投与24時間後に採取し、immunoblottingによりAMPA型グルタミン酸受容体のサブユニットであるGluR1及びそのリン酸化タンパク質の発現比較を行った。その結果、GluR1発現に変化は認められなかったが、p-Ser845 GluR1の発現はEX群にて有意な増加が認められ、さらにp-Ser831 GluR1の発現は非投与EX群と比較して、薬剤投与EX群において有意な増加が認められた。一般に神経可塑性はシナプスにおける伝達効率の変化であり、GluR1のリン酸化がこの現象の一端を担っていることが知られている。訓練によるSer845のリン酸化のみならず、薬剤投与によるSer831のリン酸化がさらなるLTPを誘導している可能性も示唆された。本年度は、運動訓練・薬剤併用療法による運動機能の回復過程を観察するとともに、詳細な機序を解明する一端として、脳梗塞巣辺縁の大脳皮質モノアミン動態について検討を行った。脳梗塞モデルラットはphotothrombosisにより大脳皮質に梗塞を作製した。脳梗塞2日後から回転ケージによる自発運動訓練を行った群をEX群、訓練を行わなかった群をCNT群とし、それぞれの群に対して、脳梗塞後5日目に薬剤もしくはその溶媒の投与を行った。運動機能評価にはrotarod testを用いた。梗塞巣周囲大脳皮質組織は脳梗塞後8日目に採取し、HPLCによりモノアミンの比較を行った。Rotarod testによる運動機能評価において、脳梗塞後8日目に訓練単独と比較して訓練薬剤併用療法で有意な機能回復が認められた。大脳皮質モノアミン解析では、セロトニンがEX群で有意な増加が認められ、さらに非投与EX群と比較して、薬剤投与EX群において有意な増加が認められた。セロトニンturnover (5-HIAA/5-HT)は、薬剤投与EX群において低値を示したことから、薬剤投与・訓練の併用はセロトニン代謝系に影響を与えている可能性が示唆された。また、rotarod testによる歩行持続時間とセロトニンとの間に有意な正相関が認められたことからも、脳内セロトニンが機能回復において関与している可能性が示唆された。本研究の初年度において、基礎的な検討事項の見直しが必要となり、その影響により研究の進捗はやや遅れてはいる。しかしながら、脳梗塞モデルの作製法、訓練法、訓練頻度、薬剤濃度、各測定法の確立など条件設定等は終了し、本年度は実際の解析に移行した。その中で、次年度へと繋がる一定の知見が得られた。近年、脳卒中後の麻痺や障害に対して、脳の可塑性変化に基づいたリハビリテーションという概念が浸透し始め、積極的に麻痺回復を行う治療戦略に関心が高まりつつある。本研究は、脳卒中リハビリテーションの麻痺回復に関連した機能的分子を活性化させる薬剤投与により、脳内の神経可塑性を誘起し、さらなる機能回復を目指すものである。昨年度、訓練・薬剤併用療法による脳梗塞巣辺縁の大脳皮質モノアミン動態について検討を行ったところ、機能回復に伴いセロトニンが増加していることが確認された。本年度は、このセロトニンが機能回復に対して関与しているか否かについて検討を行った。

脳梗塞2日後から自発運動訓練を行った群をEX群、訓練を行わなかった群をCNT群とし、それぞれの群に対してセロトニン受容体アンタゴニストであるritanserinもしくはその溶媒の投与を行った。運動機能評価にはrotarod testを用いた。脳梗塞後10日目に大脳皮質を採取し、リン酸化PKCおよびGAP43の比較解析を行った。Rotarod testによる運動機能評価において、脳梗塞後6日目以降訓練単独群が訓練-ritanserin投与群と比較して有意な機能回復が認められた。リン酸化タンパクの解析では、PKCα,εのリン酸化が訓練により増加していたが、ritanserin投与によりそのリン酸化は有意に低値であり、結果的にPKCの基質であるpGAP43-Ser41のリン酸化も低値であった。これらの結果より、セロトニン受容体の阻害は、PKCのリン酸化及びその基質リン酸化について影響し、訓練効果を抑制する可能性が示唆された。すなわち、訓練により増加する脳内セロトニンはPKCを介した神経可塑性に関わるリン酸化経路に関連し、機能回復に関与する可能性が示唆された。近年、脳卒中後の麻痺や障害に対して、脳の可塑性変化に基づいた新たなリハビリテーションという概念が浸透し始め、積極的に麻痺回復を行う治療戦略に関心が高まりつつある。本研究は、脳卒中リハビリテーションの麻痺回復に関連した機能的分子を活性化させる薬剤投与により、脳内の神経可塑性を誘起し、さらなる機能回復を目指すとともに効果規定要因および分子機構の解明を目的とした。運動機能検査において、訓練・薬剤併用療法は訓練単独と比較して有意な機能回復が認められ、薬剤用量依存性にその効果が認められた。更に、脳内の機能的分子の解析においては、種々のタンパクリン酸化やモノアミンの変動が確認された。2014年4月に所属研究所の移転があり、動物飼育・実験環境が大幅に変更となった為、これまで得られた実験手技、条件設定等の確認作業に多くの時間が費やされた。特に訓練法、訓練頻度、運動学的機能評価法等の脳梗塞後の回復に関連した条件および、薬剤投与の濃度、投与時期との組み合わせなどの基礎的事項の検討・条件設定に時間がかかり、マイクロダイアライシスによる脳内モノアミン動態の解析に至っていない。しかしながら、組織中のモノアミン濃度の解析については少数実施し、一定の傾向が確認できた。本年度の解析において、脳梗塞後の機能回復に伴いセロトニン動態に変化が認められたが、このセロトニンが麻痺回復に関与しているのか、もしくは回復が生じた後の結果として増加していたのかが未だ不明であり、セロトニンが直接的に機能回復に関与しているのか否かについて解析を行う。また、訓練薬剤併用療法においてセロトニン増加の分子機構が不明であるためこの機序についても併せて検討する予定である。生化学平成26年度は、脳梗塞モデルラットを用いて、各種運動訓練方法および、薬剤投与の条件設定などの検討を行い、訓練方法、強度・頻度、運動学的機能評価、薬剤投与のタイミング、投与量などを決定した。これらの基礎的検討事項から得られた結果を基に、平成27年度はモノアミンについての脳内動態解析に移行する。
大気圧下パルス放電制御による高機能性還元炎の制作

本研究では、Arに同伴させたTiCl_4蒸気をプラズマ反応部へ連続供給し、Ti微粒子を合成した。成果(1)(5)は低圧プラズマを使用した結果であり、成果(6)は火炎プラズマを用いた結果である。微粒子合成の成果:成果(1)高電圧高周波プラズマにより、サブミクロン級の純Ti微粒子を合成することができた。成果(2)電極に近接するにともないTi微粒子の生成密度は増加する。高電圧高周波放電の基本特性の解明:成果(3)通常のDC放電と比較して、高電圧高周波パルス放電(100kHz,±1kV)は、100-1000Paという低真空下でもアーク放電に至らず、均一な安定したプラズマを生成・維持できる。成果(4)電流値は周波数の増加に伴ない増加し、暗電流域に高周波放電の影響が強く現われる。方形波印加時における反応活性は他の印加波形(三角波、sin波)のそれと比較して高く、電流値も高い。成果(5)多くの種類のガスの電流-電圧特性を調べた結果、単原子であるアルゴン封入時の投入電流値は他のガスのそれと比較して高い。アルゴンを混入することにより、反応場に大きな電力を投入することができる。成果(6)上記と同様に、火炎プラズマでもサブミクロン以下のTi微粒子が合成できることを確認した。本研究では、大気圧下の対向流拡散火炎に高電圧を印加して実際に活性な反応場を生成するとともに、その火炎構造の制御性についてまず検討した。成果(1),(2)は直流印加時の結果であり、(3)(4)は交流印加時の結果である。成果(1)直流電圧の印加により、電極近傍に反応領域を近接(位置制御)できることを明らかにした。これにより、電極近傍でクエンチ反応を効かした微粒子制御や材料合成に応用できる見通しを得た。微粒子成長過程はラジカル生成反応とクエンチング反応のバランスにより決定されるため、電極近傍での電圧印加の制御が重要となる。成果(2)数値計算を行なうことにより、直流印加における火炎内の電子・イオン密度、電界強度、電位分布を見積もった。結果として、電極近くの領域では、10^<-9>モルフラクションオーダーの電荷分離が生じており、23kV/cm程度の電界が存在する。この分布から算出したデバイ長さは0.06mm程度と比較的大きく、電極近傍でシースが生じやすいことがわかる。成果(3)交流印加(±1kV,20kHz)時の拡散火炎においては、燃料濃度の減少勾配(燃料消費率)が大きくなり、反応生成物も通常の火炎より広範囲に分布する活性な反応場が得られた。成果(4)燃焼ガス中にヘリウム等の希ガスを混入した場合には、交流印加法によりラジカル発光強度の最大値や分布形状が制御できる。
マルチモーダル加齢行動コーパスの深化と利用に関する研究

本研究では「高齢者が生きがいを持ち,自立し安心して生活できる社会」の実現に向けて,加齢に関する包括的情報基盤「マルチモーダル加齢行動コーパス」を構築した.高齢者の体感情報と環境のセンシングに基づく空調制御サービスを開発し,センシングからサービスを実現するためのフレームワークを実現した.多様な専門家との共創環境の下,認知症アシストフォーラムを構築し,ケア現場の介護者や家族,本人への認知症啓発サービスを開発・運用した結果,有効性が示唆された.また,Minskyの感情モデルを活用することによって,認知症の人の行動が表現できることを示し,高齢者の「加齢」モデルを基本デザインした.「高齢者が生きがいを持ち,自立し安心して生活できる社会」の実現に向けて,加齢に関する包括的情報基盤「マルチモーダル加齢行動コーパス」を構築した.以下の4つの成果が得られた.1)専門家と高齢者本人の主観的コメントを結集しながらコーパスを深化させる枠組みを開発した.排泄ケアの専門家田中とも江氏,精神科医師の上野秀樹氏,玉井顯氏との連携関係を構築し,継続的なカンファレンスを実施して,知識構造を発展させる仕組みを構築した.また,住空間の空調サービスに焦点を当て,高齢者の体感情報(主観的な情報)に基づく空調制御技術を開発し,高齢者の体感と周辺環境の関係にギャップがあり,主観情報に着目することで,きめ細やかなサービスにつながることを示した.2)高齢者尊重の行動センシング環境と心身の退化状況理解技術を開発した.玉井が運営する医療機関との連携により,生活状況を取得するためのスレート型多職種連携ツールを開発し,高齢者の生活状況を理解し,診療に活用できる見通しが得られた.また,家庭における映像収録環境を構築し,本人のプライバシを家族がコントロールすることによって,継続的に映像を収録できることを示した.3)子どもの「発達」モデルをベースにした高齢者の「退化」モデルを基本デザインした.Minskyの感情モデルを活用することによって,特に認知症の人の行動が表現できることを示し,認知症,高齢者に関する知を深化できることが示唆された.4)実用的な高齢者支援コンテンツの提供とコーパスの内容をコンテンツ化する仕組みを開発した.認知症アシストフォーラム(http://ninchisho-assist.jp/)を構築し,ケア現場の介護者や家族,本人に情報提供するサービスを開発・運用している.専門家の解説映像を意味ネットワークとして表現した知識コンテンツ設計システムを開発し,コンテンツの有効性を示した.本研究では「高齢者が生きがいを持ち,自立し安心して生活できる社会」の実現に向けて,加齢に関する包括的情報基盤「マルチモーダル加齢行動コーパス」を構築した.高齢者の体感情報と環境のセンシングに基づく空調制御サービスを開発し,センシングからサービスを実現するためのフレームワークを実現した.多様な専門家との共創環境の下,認知症アシストフォーラムを構築し,ケア現場の介護者や家族,本人への認知症啓発サービスを開発・運用した結果,有効性が示唆された.また,Minskyの感情モデルを活用することによって,認知症の人の行動が表現できることを示し,高齢者の「加齢」モデルを基本デザインした.マルチモーダル加齢行動コーパス実現に向けて、マルチモーダル高齢者行動センシング環境の構築を行った。幼児の行動観察の経験をもとに、実験に協力的な施設と家庭において、プライバシーを考慮した映像データ蓄積システムを開発し、実験協力者のヒアリングを行い、問題点や検討項目を洗い出した。行動データの記述・抽出可能なマルチモーダル行動分析システムを開発し、高齢者の行動観察を通じて、高齢者の行動特徴を抽出する仕組みを開発した。センサデータに対し行動記述を行うために,複数のセンサを統合的に見せるビューの仕組み、行動記述の構造を逐次変更し深化させる仕組み、異なる観点で付与した複数の記述構造を組み合わせた検索の仕組みを実装した。個々の特徴に応じた行動記述関数の設計が今後の課題であり、幼児の行動記述に使用した行動記述関数を活用し、高齢者と幼児の対比で分析することができ、個々の特徴に応じて逐次関数の追加・修正を行えるようになった。高齢者や認知症の人に関わる医療福祉の関係者とのネットワークができ、子どもの発達と高齢者の加齢や老化を対比して検討することの意義重要性が認められてきた。人工知能学会の近未来チャレンジでも講演し、マルチモーダル行動コーパスを基軸にした研究の有効性が明らかになってきた。今後はコーパスに基づく行動退化モデルの構築と高齢者支援サービスの提供を行い、コーパスに基づく行動退化モデルを構築する。行動記述データをベースに複数の意見を持ち寄って、行動退化モデルの観点や表現方法を決定するための仕組みを開発する。特に、時系列的な振る舞いの変化を表す行動退化モデルを検討する。加齢によって対象の焦点化により、状況認知に関わる機構がうまく働かず、また注意の分散が働かなくなることなどを表現する。加齢に伴う行動の差をモデル化することができ、類似した状況の選定や行動記述リストのまとまりで意味づけを行うことを可能とする。子育て支援サービスとともに、ニーズの高い高齢者支援サービスを試行する。対話型コンテンツプレイヤーBalloonNaviシステムを用い、個人に応じたコンテンツの提示、使用した結果のフィードバックを通じ、サービスの展開を加速する。該当なし
薬剤性腎障害の新規治療戦略：メガリンを標的とした予防・検査法の開発

本研究の目的は、薬剤性腎障害について、近位尿細管上皮細胞に発現するメガリンの関与を明らかにし、メガリンをターゲットとした薬剤性腎障害の新しい予防法及び検査法を開発することである。水晶発振子マイクロバランス法を用いて、メガリンと腎障害薬物との物理的結合の解析を行った。その結果コリスチン、バンコマイシン、シスプラチンとメガリンとの結合が認められ、さらに新たなメガリンリガンドであるシラスタチンにより競合阻害されることが認められた。モザイク型腎特異的メガリンKOマウス(ApoE-cre)を用いて、メガリンの発現と腎障害の関連を解析した。コリスチン、バンコマイシン、シスプラチンいずれにおいても、メガリン発現部位に一致した尿細管障害が認められ、メガリンが腎障害の一因となっていることが明らかとなった。これら薬剤による腎障害については、シラスタチンの同時投与を行うことで尿細管障害が軽減することもマウスモデルで確認を行った。メガリンに対して競合阻害を行うことで、腎毒性薬物のメガリンを介した尿細管取り込みが減少し、尿細管障害が軽減したものと考えられる。シラスタチンは、コリスチンやバンコマイシンの抗菌活性に影響しないことも同時に明らかとしており腎障害軽減薬として臨床応用が期待される。薬剤性腎障害については、新たな検査法として尿中メガリンに関する検討も行っている。バンコマイシン投与患者、シスプラチン投与患者において尿中メガリンを測定することで、新たなバイオマーカーとしての可能性を探索している。薬物投与前において、尿中メガリン高値の場合、その後の薬剤性腎障害発症と相関している可能性が示唆される研究結果が得られている。新たな検査法として有望と考えられる。本研究の目的は、薬剤性腎障害について、近位尿細管上皮細胞に発現するメガリンの関与を明らかにし、メガリンをターゲットとした、薬剤性腎障害の新しい予防法及び検査法を開発することである。その結果コリスチン、バンコマイシン、シスプラチンとメガリンとの結合が認められ、さらに新たなメガリンリガンドであるシラスタチンにより競合阻害されることが見出された。これら薬剤による腎障害については、シラスタチンの同時投与を行うことで、尿細管障害が軽減することもマウスモデルで確認を行っている。シラスタチンは、コリスチンやバンコマイシンの抗菌活性に影響しないことも同時に明らかとなっており、腎障害軽減薬として臨床応用が期待される。腎毒性薬物とメガリンとの結合の確認、マウス薬剤性腎障害モデルを用いたメガリンによる腎障害発症機序の解析、シラスタチンによる腎毒性軽減効果の確認など当初の計画以上の進展が認められた。一方、腎障害の新規検査法の開発として尿中メガリンの解析を行っているが、症例集積がいまだ不十分な状況となっている。総合的に概ね順調な進展と判断した。腎毒性薬物(シスプラチン、バンコマイシン、ゲンタマイシン)とメガリンとの結合の確認、マウス薬剤性腎障害モデルを用いたメガリンによる腎障害発症機序の解析、シラスタチンによる腎毒性軽減効果の確認など当初の計画以上の進展が認められている。

腎障害の新規検査法の開発としての尿中メガリンの解析においても、薬物投与前の尿中メガリン値高値の場合、腎障害が高率で発症する可能性が示唆されている。症例集積が不十分であり、さらなる解析が必要と考えられるが、総合的に概ね順調な進展と判断した。本研究の目的は、薬剤性腎障害について、近位尿細管上皮細胞に発現するメガリンの関与を明らかにし、メガリンをターゲットとした薬剤性腎障害の新しい予防法及び検査法を開発することである。水晶発振子マイクロバランス法を用いて、メガリンと腎障害薬物との物理的結合の解析を行った。その結果コリスチン、バンコマイシン、シスプラチンとメガリンとの結合が認められ、さらに新たなメガリンリガンドであるシラスタチンにより競合阻害されることが認められた。モザイク型腎特異的メガリンKOマウス(ApoE-cre)を用いて、メガリンの発現と腎障害の関連を解析した。コリスチン、バンコマイシン、シスプラチンいずれにおいても、メガリン発現部位に一致した尿細管障害が認められ、メガリンが腎障害の一因となっていることが明らかとなった。これら薬剤による腎障害については、シラスタチンの同時投与を行うことで尿細管障害が軽減することもマウスモデルで確認を行った。メガリンに対して競合阻害を行うことで、腎毒性薬物のメガリンを介した尿細管取り込みが減少し、尿細管障害が軽減したものと考えられる。シラスタチンは、コリスチンやバンコマイシンの抗菌活性に影響しないことも同時に明らかとしており腎障害軽減薬として臨床応用が期待される。薬剤性腎障害については、新たな検査法として尿中メガリンに関する検討も行っている。バンコマイシン投与患者、シスプラチン投与患者において尿中メガリンを測定することで、新たなバイオマーカーとしての可能性を探索している。薬物投与前において、尿中メガリン高値の場合、その後の薬剤性腎障害発症と相関している可能性が示唆される研究結果が得られている。新たな検査法として有望と考えられる。研究計画に沿って、概ね順調に進展がみられており当初の計画通りに研究を推進していく。薬剤性腎障害症例の集積については、対象を拡大して症例の解析に当たる方針。研究計画に沿って、概ね順調な進展がみられており当初の計画に沿って研究を推進していく。マウス腎障害モデルにおいては、蛍光標識薬剤を用いてその動態の解析を進めていく。尿中メガリンの解析においては、臨床検体の集積を進める方針。
結晶性-非晶性-液晶性三元ブロック共重合体の秩序構造発現機構の解明

本研究では、液晶性、非晶性および結晶性のように異なる相状態を形成しうるブロック鎖が繋がれた構造を持つ高分子化合物について、その形成する秩序構造とその形成機構について明らかにすることを目的とした。液晶性のブロック鎖としては、分子内水素結合により棒状構造をとるポリ(γ-ベンジルL-グルタメート)(PBLG)を、非晶性ブロックとして室温で液体状態のポリプロピレンオキサイド(PPO)を、結晶性ブロックとして柔軟性は高いが結晶性の良いポリエチレンオキサイド(PEO)を用いた。その結果、以下に示すような実験結果を得、成分鎖の組成や相状態、温度、環境、セグメントが凝集する順序などが、上記ブロックを含む三元ブロックあるいはグラフト共重合体の秩序構造に果たす役割についての知見を得ることができた。(1) PEO-b-PBLGが溶液状態で形成する秩序構造(会合体ミセル)について、光散乱法を用いて調べた。微量の水を含むジクロロエタン中ではPEOブロックをコアとした会合体を形成する。この会合体はPEOが芯となりそれに棒状のPBLGがグラフトせれた新規な構造をとっていることが推定された。一方、ジクロロエタン/エタノール混合溶媒中では、PBLGをコアとする棒状の会合体を形成する。PBLG組成の高い共重合体では、温度降下に伴い会合体は急激に大きくなるが、PBLG組成が小さい場合、会合体の大きさの変化は緩やかであった。(2) PBLG-g-(PPO-b-PEO)の固体状態での秩序構造について、小角X線散乱法を用いて調べ、PBLG-g-PEOの結果と比較した。前者では、後者で見られなかった200Å程度の恒等周期が観測され、これはPEO鎖の融解により消失した。このことから、非晶鎖の存在の有無やPEO鎖の融解-結晶化など、成分鎖の相状態が高次構造に影響を及ぼすことが示された。ブロック共重合体は、様々な秩序構造を形成し、その共重合組成・温度依存症や、秩序ー無秩序相転移の機構に関する知見は、高分子凝集系の基礎的理解を深める上で重要である。本研究では、ブロック共重合体の構成セグメントの一つに液晶性高分子を取り入れた系の構造形成に着目し、分子内水素結合により主鎖が剛直な棒状構造を取り、液晶性を示し得るポリ(γ-ベンジルL-グルタメート) (PBGL)と、柔軟性が高く室温でも液体状のポリプロピレンオキサイド(PPO)、同じく柔軟性は高いが結晶性の良いポリエチレンオキサイド(PEO)から成る、結晶性-非晶性-液晶性三元ブロック共重合体PEO-PPO-PBLGを取り上げ、それらが発現する相構造特性を解明することを目的とする。本年度は準備段階としてPBLGにPEOをつないだジブロック共重合体PEO-PBLGについて、静的および動的光散乱により溶液中での会合性と会合体構造を調べ、以下の新しい知見を得た。(1)PEO-PBLGはジクロロエタン中では分子状に溶解し会合体を形成しないが、これにPEOと等モル程度の水(H_2O)を加えることによりPEOをコアとした会合体を形成する。(2)この会合体は1μm程度の大きさの棒状(あるいは盤状)であり、PEOが芯となりそれに棒状のPBLGがグラフトされた新規な構造をとっていることが推定された。この結果は三元ブロック共重合体PEO-PPO-PBLGの溶液、固体状態での特異な構造形成の可能性をも示唆している。

その他、各ブロックそれぞれの分子量分布の問題、PBLGを含む高分子へのサイズ排除クロマトグラフ(SEC)の有効性、PBLG-g-(PEO-b-PPO)の固体構造などに関し、今後の研究遂行に役立つ知見を得ている。本年度は、液晶性、非晶性および結晶性のように異なる相状態を形成しうるブロック鎖が繋がれた構造を持つ高分子化合物について、その形成する秩序構造とその形成機構について明らかにすることを目的に、さらに実験を進めた。液晶性のブロック鎖としては、分子内水素結合により棒状構造をとるポリ(γ-ベンジルL-グルタメート)(PBLG)を、非晶性ブロックとして室温で液体状態のポリプロピレンオキサイド(PPO)を、結晶性ブロックとして柔軟性は高いが結晶性の良いポリエチレンオキサイド(PEO)を用いた。その結果、以下に示すような結果を得た。(1) PEO-b-PBLGが溶液状態で形成する秩序構造(会合体ミセル)について、光散乱法を用いて調べた。ジクロロエタン/エタノール混合溶媒中では、昨年度報告した微量の水を含むジクロロエタン中とは逆にPBLGをコアとする会合体を形成する。PBLG組成の高い共重合体では、温度降下に伴い会合体は急激に大きくなるが、PBLG組成が小さい場合、会合体の大きさの変化は緩やかであった。(2) PBLG-g-(PPO-b-PEO)の固体状態での秩序構造について、小角X線散乱法を用いて調べ、PBLG-g-PEOの結果と比較した。前者では、後者で見られなかった200Å程度の恒等周期が観測され、これはPEO鎖の融解により消失した。このことから、非晶鎖の存在の有無やPEO鎖の融解-結晶化など、成分鎖の相状態が高次構造に影響を及ぼすことが示された。以上の結果と昨年度の結果と併せ、成分鎖の組成や相状態、温度、環境、セグメントが凝集する順序などが、PBLG、PPO.PEO鎖を含む三元ブロックあるいはグラフト共重合体の秩序構造およびその形成に果たす役割についての知見を得ることができた。
亜寒帯林における森林衰退現象の実態把握と環境要因の解析

東京大学北海道演習林(亜寒帯林)におけるエゾマツ・トドマツの衰退現象は、1981年の台風15号の被害を受けた林分に多くみられ、台風の被害を免れた林分にはあまりみられない。そこで、これらの衰退林分と健全林分において、調査木を選定し、衰退度の評価と水分生理状態の測定をおこなった。水分生理状態の指標としては、日中の水ポテンシャルおよび葉の水分生理特性値(φw^<(tlp)>、φs^<(sat)>、ε)を用いることとした。水分生理特性値はプレッシャーチャンパーを用いて測定した。日中の水ポテンシャルは、衰退林分の個体では健全林分の個体に較べて明らかに低く、また衰退林分の個体はより強い水ストレス下にあることを示した。衰退林分において観測期間中に枯死した1個体は、-2OMP_2以下の最も低い値を示した。φw^<(tlp)>、φs^<(sat)>の値も、衰退林分の個体では健全林分の個体よりも低い値を示し、衰退林分の個体は継続的な水ストレス下にあることを示した。以上の結果より台風の被害により林分レベルの微気象に変化を生じ、残存するエゾマツ・トドマツの個体に水ストレスが生じたことが、衰退の主な要因と思われる。本研究で用いた水分生理特性値の測定は、衰退現象の解明および今後の予測に有効なものと考えられる。2.林内におけるGPSによる高精度の位置測定をおこなうため、東京大学北海道演習林においてディファレンシャル法による測位実験をおこなった。ディファレンシャル法のうち最も高精度の干渉測位法では1m以下の精度で、それ以外の手法でも数m10m程度の精度で測位が可能であるが、単独測位と比較すると作業効率が悪く1/32/3程度となった。亜寒帯林における森林衰退現象の実態把握と環境要因の解析をおこなうために、研究分担者は次のような研究をおこなった。1(1)東京大学北海道演習林研究グループ大里,山本,倉橋,有沢,高橋は固定観測林分(50^m×50^m)を9ケ所設定し、毎木調査及び着花,着葉,結実等の調査をおこなった。(2)毎木調査のデータをもとに樹木位置図の作成をおこなった。(3)演習林内に固定観測木48本を選定し、着花、着葉、結実について定期観測を開始した。(4)環境要因の解析をおこなうため、固定観測林分内に屋外気象データ収録装置を、また東郷ダムサイトに酸性雨自動分析装置を設置し、予備実験を実施した。寒冷地テストの結果、ほぼ良好な資料が得られた。2井出、倉橋は健全木及び衰弱木13本から球果、種子等を採取し、その性状を分析中である。3鈴木はエゾマツ、トドマツ両樹種の健全木及び衰弱木から葉を採取し圧力式植物水ポテンシャル測定器により水ポテンシャルの測定をおこないP-V曲線を作成し、水分特性値を求めた。4古田はヤツバキクイムシによるエゾマツ枯損木8本を伐倒し、成長経過及び害虫の生態調査をおこなった。5円下は固定観測林分7ケ所について土壌調査をおこない、採取した資料について分析中である。6斉藤は樹木の活力度測定に金する予備調査をおこない検討中である。7大橋は森林施業記録の解析を開始した。8露木は林分の経度変化を調べるために、ランドサット衛星から情報を収集し、GPSを用いて固定観測林分の位置をUTM座標系で確定した。本研究は初年度であるため、現在論文は1編であるが、本年度の研究成果は次年度以降学会等で発表する予定である。

本年度の主な研究実績は次の通りである。1ヤツバキクイムシの春の飛来の集中性を明らかにするため.20haの若齢林地に18個のフェロモントラツプを設置して調査した結果.ヤツバキクイムシのトラツプ当りの捕獲数は.ほぼランダム分布に適合することを得た。このことからヤツバキクイムシが越冬場所から脱出して寄生の対象となるエゾマツを探して移動する場合.エゾマツ林外では.ほぼランダム飛翔しているものと推測された。2エゾマツおよびトドマツの衰退現象には.樹木の水分生理状態の変化が伴っていることが予測されたことから.日中の水ポテンシャルの測定およびP-V曲線法による葉の水分生理特性パラメータの測定を行った。その結果エゾマツ.トドマツともに衰退を示した林分内の個体は衰退程度に関わらず.健全林分の個体に比較して水ポテンシャル値が低く.P-V特性においても水ストレス履歴を示唆するデータが得られた。以上の結果は衰退現象には.水ストレスを生じ易い立地環境条件が関与していることを示しているが測定を更に繰返し衰退程度の異なる個体内の生理状態の差や季節変化についても検討する必要がある。3昨年度行ったGSPを用いた被害林分の位置決定の結果を用いて.Landsat TMデータ上でトレーニングエリアの抽出を行った。その結果被害林分と健全林分を明確にリモートセンシングデータ上で分離・抽出可能であることが明らかとなった。4天然林トドマツについて樹冠健全度と球果、種子の性状について調査した結果.梢端の疎化が進行すると.その着果数は減少するが球果や種子の性状は健全な個体と比べて劣っていないことが明らかとなった。1)天然林択伐後ヤツバキクイムシによるエゾマツ虫害枯損木の発生経過について調査した結果、虫害枯損木の発生率は、土場及びその周辺が最も高く、その他の林地に比べ約7倍の値を示した。対策としては、土場周辺5m以内にエゾマツが残存しないようにすると共に、フィルモントラップを設置する。2)前年に続き、天然生エゾマツ及びトドマツについて水分生理に関する調査をおこなった結果、衰退林分においては、林分全体が健全林分に比べて、より強い水ストレスが加わっていること及び、枯死に至る直前の個体では、水ポテンシャルの低下が顕著であることが明らかとなった。3)大形固定試験地において、繁殖期の鳥類相に関する調査をおこなった結果、生息種は23種で、その内コルリ、キクイタダキ、ヒガラ、シジュガラ、ルリビタキ、ヤブサメ、ミンサザイ、ハシブトガラの8種が相対優占度5%以上を示した。一般施業林に比べて本試験地(針過混交林)は、種・数とも寡少で、針葉樹の壮齢人工林の鳥類相に類似していた。4)林内におけるGPSによる高精度の位置測定をおこなうため、東京大学北海道演習林において、ディファレンシャル法による測定実験をおこなった結果、最も高精度の干渉測位法では、1m以下の精度でそれ以外の手法でも数m10mの精度で測位が可能であった。しかし単独測位に比較すると作業効率が悪く1/32/3程度であった。
膝伸展運動時の大腿動脈血流量に関する研究 -筋張力と姿勢の影響-

本研究では,運動時の「発揮パワー」,「筋収縮と弛緩の時間比率」,および「収縮の頻度」を固定し,「筋張力」のみをかえた場合,ヒトの膝伸展運動中における定常状態の運動肢の血流量にどのような変化がおこるかを検討した。動作環境に関しては椅座位と仰臥位の2つの条件を設定し,異なる潅流圧(上記の式のΔP)のもとでの筋張力の影響を検討した。<平成13年度>潅流圧の影響による筋血流量の変化を検討するために,椅座位と仰臥位で自転車エルゴメーターによる両脚の膝伸展運動(安静3分,運動6分,回復4分)を行った。被検者は,健康な成人男女6名であった。運動強度は無酸素性作業閾値(AT)の40%と80%,ATと疲労性作業閾値(CP)の中間の3段階に設定し,運動の頻度は60回/分とした。大腿動脈血流量は,超音波ドップラー法により,大腿動脈血流速度と大腿動脈径を測定し算出した。同時に呼気ガス,心拍数(胸部双極誘導)と血圧の測定(心臓および大腿起始部の高さ)を行った。椅座位膝伸展運動時の大腿起始部の高さにおける血圧は,全ての運動強度で仰臥位に対して有意に高かった。しかし,各運動強度における定常状態での筋血流量,およびVO_2は,椅座位と仰臥位で有意な差は見られなかった。<平成14年度>健康な成人6名が実験に参加した。各被験者は,ステップ負荷による片脚膝伸展運動(安静2分,運動5分,回復2分)を3つの異なる運動強度で,仰臥位にて行った。実験条件として,足関節の移動距離を10cm(S試行)と20cm(L試行)に設定し,筋の発揮張力は,L試行がS試行の1/2になるようにして,パワーを同一に設定した。筋収縮および筋弛緩時間は,S試行,L試行とも同一になるようにメトロノームを用いて指示した。運動強度は,筋収縮時の発揮筋出力が,最大筋力の5%30%の範囲に設定し,収縮の頻度は40回毎分とした。大腿動脈血流速度を,超音波ドップラー法により計測し,同時に心拍数と大腿起始部の高さにおける血圧測定を測定した。血流量の評価には,運動終了前30秒間の平均血流量(ssBF)を算出し用いた。S試行において,筋の発揮張力をL試行の2倍の条件に設定しても,発揮パワーが同一であれば,定常状態の平均血流量に有意な差は認められなかった。また,このときの大腿起始部の高さに相当する血圧,およびコンダクタンスの値は,S試行とL試行の間に有意な差は認められなかった。また,定常状態の平均血流量は発揮パワーの増大に伴って増加した。以上のことから,動的な膝伸展運動中の定常状態の平均血流量には,筋張力が高い条件下でも,発揮パワーがより強い規定要因になっていることが示唆される。また,運動終了時に観察される急激な血流量増大(運動後充血血流量)においてもS試行とL試行間に有意な差はみられず,運動中の筋張力の大小に関わらず,運動後の血流量の増大は同程度におこることが明らかになった。

運動強度は,筋収縮時の発揮筋出力が,最大筋力の5%30%の範囲に設定し,収縮の頻度は40回毎分とした。大腿動脈血流速度を,超音波ドップラー法により計測し,同時に心拍数と大腿起始部の高さにおける血圧測定を測定した。血流量の評価には,運動終了前30秒間の平均血流量(ssBF)を算出し用いた。S試行において,筋の発揮張力をL試行の2倍の条件に設定しても,発揮パワーが同一であれば,定常状態の平均血流量に有意な差は認められなかった。また,このときの大腿起始部の高さに相当する血圧,およびコンダクタンスの値は,S試行とL試行の間に有意な差は認められなかった。また,定常状態の平均血流量は発揮パワーの増大に伴って増加した。以上のことから,動的な膝伸展運動中の定常状態の平均血流量には,筋張力が高い条件下でも,発揮パワーがより強い規定要因になっていることが示唆される。また,運動終了時に観察される急激な血流量増大(運動後充血血流量)においてもS試行とL試行間に有意な差はみられず,運動中の筋張力の大小に関わらず,運動後の血流量の増大は同程度におこることが明らかになった。運動強度と姿勢(還流圧)の影響による筋血流量の変化を検討するために,椅座位と仰臥位姿勢で改良した自転車エルゴメータによる両脚の膝伸展運動を3つの運動強度で行った。被験者は健康な成人男女6名であった。各被験者は,3分間の安静の後,6分間の運動を行い,その後4分間安静状態を保った。運動強度は,無酸素性作業閾値(AT)の40%と80%,ATと疲労性作業閾値(CP)の中間の強度の3段階に設定し,運動の頻度は60回/分とした。大腿動脈血流速度は超音波ドップラー法により,また大腿動脈横断面積は超音波画像から計測し,両者の積によって,大腿部動脈血流量を算出した。同時に呼気ガス(breath-by-breath),心拍数(胸部双極誘導),と血圧(心臓および大腿起始部の高さの2個所)の測定を,安静,運動,回復期を通じて連続的に行った。椅座位膝伸展運動時の心臓の高さの血圧は椅座位と仰臥位で有意な差は無かったが,大腿起始部の高さにおける血圧は,すべての運動強度で仰臥位に比較して有意に高かった。このことから,姿勢の違いによる,大腿起始部の還流圧には差が生じていたことが確認された。しかし,そのときの,各運動強度における定常状態での大腿動脈血流量および酸素摂取量は,椅座位と仰臥位で有意な差は見られなかった。仰臥位および椅座位の両条件下において,大腿動脈血流量は酸素摂取量と同様に運動強度に比例して増大した。このことにより,運動強度に依存して筋の張力は上昇し,筋内圧が上昇していくにも関わらず,酸素摂取量の増加と同様に大腿動脈血流量は強度に依存して増大することが確認された。さらに,仰臥位および椅座位における,運動中の大腿起始部の高さにおける血圧は,AT以下の運動強度では,わずかな増加しか示さなかったものの,ATの運動強度を越えると急峻に増大していた。これらのことは,運動強度が,無酸素性作業閾値を上回るとき,中心循環圧の上昇により,筋血流量を増加させ,それ以下の運動強度においては,血圧よりむしろ,血流の流れやすさ(コンダクタンス)が血流量を維持していると推察された。【目的】筋張力(筋内圧)の影響による筋血流量の変化を検討するために,運動時の「発揮パワー」,「筋収縮と弛緩の時間比率」,および「収縮の頻度」を固定し,「筋張力」のみをかえた場合,ヒトの膝伸展運動中における運動肢の血流量にどのような変化がおこるかを検討した。【方法】特に運動習慣のない健康な成人6名(21-42歳)が実験に参加した。各被験者は,ステップ負荷による片脚膝伸展運動(安静2分,運動5分,回復2分)を3つの異なる運動強度で,仰臥位にて行った。実験条件として,足関節の移動距離を10cm(S試行)と20cm(L試行)に設定し,筋の発揮張力は,L試行がS試行の1/2になるようにして,パワーを同一に設定した。筋収縮および筋弛緩時間は,S試行,L試行とも同一になるようにメトロノームを用いて指示した。
全国主要都市の予測強震動データベース作成とそれによる被害リスク評価

全国主要都市を対象とした予測強震動と発災リスクを評価することを目的として、想定震源断層を系統的な考え方で設定し、その情報を用いて同一プログラムによる予測強震動を作成し、その予測強震動を建物応答解析モデルに入力して建物被災リスクを評価するとともに、東北地方太平洋沖地震のデータを活用して現行の強震動予測のスキームにおいて結果を変動させる各種要因に対し詳細な検討を加え、予測手法を高度化した全国主要都市を対象とした予測強震動と発災リスクを評価することを目的として、想定震源断層を系統的な考え方で設定し、その情報を用いて同一プログラムによる予測強震動を作成し、その予測強震動を建物応答解析モデルに入力して建物被災リスクを評価するとともに、東北地方太平洋沖地震のデータを活用して現行の強震動予測のスキームにおいて結果を変動させる各種要因に対し詳細な検討を加え、予測手法を高度化した本研究では構造物の耐震設計および防災計画策定に活用できる全国主要都市を対象とした予測強震動データベースを作成し、それによる発災リスクを評価することを目的とする。防災科研から出された全国版の深部地下構造1次モデルに基づき、複数のチームが同一プログラム・同一構造による一斉強震動予測を行い、全国主要都市における系統的・総合的な被災リスク評価を実施する。本年度はデータベース作成に向けた基本情報の整備と計算環境の整備、および強震動予測レシピの高度化に向けた検討の準備を進めることを主眼として、以下の研究を実施した。(1)地震調査研究推進本部(地震本部)が実施した、全国を概観した強震動予測地図で考慮されている内陸地殻内地震の巨視的断層パラメターから系統的に微視的断層パラメターを想定するシステムの設計を行った。(2)同一プログラム・同一構造による一斉強震動予測計算が可能となるように、各計算チームにおいて計算プラットフォームを整備し、同一モデルの計算結果が同一となることを検証した。(3)統計的Green関数のサイト特性として観測地震の平均的性質を反映させたモデルを作成するためにGIS情報との相関を求めた。(4)アスペリティ内のすべり分布のゆらぎ、すべり速度関数の形状、要素地震の時刻歴包絡形の適切な与え方について、強震動予測レシピの高度化に向けた検討をするための準備を整えた。(5)スラム内地震の断層パラメターの相似則に基づいた断層パラメターの設定方法について提案した。本研究では構造物の耐震設計および防災計画策定に活用できる全国主要都市を対象とした予測強震動データベースを作成し、それによる発災リスクを評価することを目的とする。その目的達成のため、防災科研から出された全国版の深部地下構造1次モデルに基づき、複数のチームが同一プログラム・同一構造による一斉強震動予測を行い、全国主要都市における系統的・統合的な被災リスク評価を実施する。本年度はデータベース作成に向けた基本スフとウェアの整備および強震動予測レシピの高度化に向けた検討を進めることを主眼として、以下の研究を実施した。(1)地震調査研究推進本部(地震本部)が実施した、全国を概観した強震動予測地図で考慮されている内陸地殻内地震の巨視的断層パラメターから系統的に微視的断層パラメターを想定するシステムを完成し、その動作確認を行った。(2)各計算チームにおいて整備した計算プラットフォームにおいて同一モデルのハイブリッド強震動予測計算が簡便に実施できるソフトウェアを整備し、試計算を実施した。(3)GIS情報に基づき表層地盤増幅特性を求めるスキームを決定した。(4)構造種別・年代別の一般建物に関する被害予測用の建物モデルが海溝型巨大地震の予測強震動に対してどの程度の被害を予測するか試計算した。(5)要素地震の時刻歴包絡形の適切な与え方について検討しモデルを作成した。(6)スラブ内地震について相似則に基づいた断層パラメターの設定方法を提案した。本研究では構造物の耐震設計および防災計画策定に活用できる全国主要都市を対象とした予測強震動と発災リスクを評価することを目的としている。主な研究課題としては、代表的な都市域に対して、想定震源断層を系統的な考え方で設定し「想定震源データベース」を作成すること、その情報を用いて、同一プログラムによる一斉強震動予測を実施し「予測強震動データベース」を作成すること、その予測強震動を一般構造物や超高層建物などの非線形時刻歴応答解析モデルに入力し、各都市の建物被災リスクを評価すること、および、現行の強震動予測のスキームにおいて結果を変動させる各種要因に対し詳細な検討を加え予測を高度化すること、を目指して研究している。今年度は、昨年3月に発生した東北地方太平洋沖地震の大量の情報を有効に活用して、これまで不十分だった強大入力の際の非線形サイト特性の評価および大マグニチュードの地震の強震動生成特性のモデル化について検討を重ねた。まず、震度が7を超えた唯一の観測点であるK-NET築館と液状化の発生が広範囲に見られ被害も大きかったK-NET古川とその周辺において微動観測および余震観測を行い、そのサイト特性と地盤構造を同定する解析を行った。その結果、K-NET築館については表層2mまでの軟弱な地層が大きな寄与を果たしていることを明らかにした。さらに、札幌都市域の深部地盤構造モデルに関して、2003年十勝沖地震、2011年東北地方太平洋沖地震のデータを用いて定性的にではあるが詳細に議論するとともに、2010年石狩地方中部地震において特定の測線に関して定量的な検討を行った。また、統計的グリーン関数法の要素地震の検討のため、中小相似地震の実記録からスペクトルの安定性を検討した。

また、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震の震源像について、近地強震記録を用いた断層破壊モデルの推定と強震動生成の観点からの震源モデルを構築し、比較した。その結果、強震動生成領域は沿岸の深いところに多くが存在し、高ストレスドロップの特性を示していることを明らかにした。そして、その特徴の一部にもとづき、南海トラフのプレート境界地震に関しこれまで想定されていた以上に大きい想定震源モデルを試作した。本研究では防災計画策定に活用できる全国主要都市を対象とした予測強震動と発災リスクを評価することを目的としている。代表的な都市域に対して、想定震源断層を系統的な考え方で設定し、その情報を用いて同一プログラムによる予測強震動を作成し、その予測強震動を建物応答解析モデルに入力し、各都市の建物被災リスクを評価するとともに、現行の強震動予測のスキームにおいて結果を変動させる各種要因に対し詳細な検討を加え予測を高度化すること、を目指して研究している。本年度は昨年度に引き続き、想定震源モデルの作成、およびそれに基づく予測強震動データベース作成の計算作業、および強震動予測レシピの高度化の作業を実施した。具体的には12011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の地震想定における再評価をもとに、今後の長期予測において、想定すべき当該地震のリスク評価を行った。2同一プログラムによる一斉強震動予測計算の環境整備を継続し、各計算チームにおいて同一モデルの計算結果が同一となることを検証した。3超高層および構造種別・年代別の一般建物についての被害予測用の建物モデルに対して、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震における強震動と観測被害率からそのモデルの妥当性を検証し、上記予測地震動に対する被害率を求めマップ化した。42011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震での本震および余震の観測地震動を含めた距離減衰特性をモデル化するとともに、スペクトル分離手法によりサイト特性・震源特性を抽出し、統計的グリーン関数としてデータベース化した。52011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の強震動生成領域の同定やサイト増幅特性の同定を行い、そのすべり分布、すべり速度関数、破壊伝播速度や地盤構造の影響に対して分析した結果を強震動予測に活かせるように整備した。東北地方太平洋沖地震の影響で強震動予測のスキームを見直し、高度化を図っているため、予測強震動データベースの作成はやや遅れているが、24年度の作業で実施し提供できる見通しである。24年度が最終年度であるため、記入しない。早急に東北地方太平洋沖地震の観測データから得られた最新の知見を反映させつつ、強震動予測および被害予測のスキームを高度化し、それを踏まえた新しいパラダイムによる予測強震動と予測被害のデータを整備したい。当初計画では予測震源として内陸地震およびスラブ内地震も含んでいたが、現在の状況を踏まえ、限られた資源を集中的に海溝型プレート境界地震に投資することとしたい。
スポーツ選手のキャリア・パターン及びリタイアメントに関する社会学的研究

一流選手のキャリア・パターンを明らかにするために、16校の一流サッカー選手たちを対象に調査を行った。また、スポーツキャリア形成過程をめぐる日本的特徴を明らかにするために、ユニバ-シア-ド競技大会参加選手を対象に国際比較調査を行った。ここでは、紙幅の都合上、前者についてのみ報告する。選手たちは非常に早期から、ほとんど独占的にサッカーと関わっていた。生活においても、小学校時代よりサッカーが中心を占め、また多くが一流選手になりたいという指向性を持っていた。彼らの主たる活動の場は、地域や学校のクラブであった。始めるきっかけは、自分の判断やメディア、友人の影響が大きかった。サッカーとの関わりで中学校への進学を考えた者は少数であったが、多くの者にとって、進学する高校の選択には、サッカー環境は重要な要因であった。現在、4割以上が遠征に年間1月2月を費やしており、そのことが将来の進学や就職、勉強への不安となって現れているようであった。卒業後は4割以上が大学への進学を希望しており、すぐにプロとして活躍したいとする者は意外にも少なかった。スポーツ選手のリタイアメントについては、過去に大学で活躍した人々を対象に調査を行った。その主な結果は次のようなものであった。彼らは大学時代、生活の多くを犠牲にして競技に取り組んでおり、4割以上が将来一流選手になることを強く願っていた。2割は、大学への進学はスポーツの推薦入学であった。8割近くが大学卒業後も実業団・教職員チームなどで競技選手としての活動を続けていた。引退の決断は自発的なもので、体力や意欲の減退、時間的な制約などが主な理由であった。多くは、競技生活について後悔の念を抱いてはいなかった。引退後の職業生活上の困難を感じている者は少数であった。これは、多くが体育やスポーツに関わりのある職業を得ることができたためと考えられる。キャリア・パターンに関しては、我が国でトップレベルにある高校サッカー選手約300名と、今年度夏季に行われたユニバ-シア-ド福岡大会に参加した選手約500名を対象に調査を行った。それらの調査で、これまでに得られた知見の概要は次のようになる。まず前者については、多くの選手が類似のキャリア・パターンを示している。小学校側にスポーツ少年団で本格的にサッカーを始め、中学、高校は学校のサッカー部でプレーに励んでいる。また、小学校の頃から一流選手になりたいと思い、親や指導者からサッカーに励むことを奨励され、特に気持ちの面ではサッカー中心の生活を送った。そして、中学、高校へと進むにつれ、そうしたサッカー中心の度合いは増すようになった。また後者については、数カ国の選手を対象とした国際的な調査であったこともあり、質問紙の回答を読解すること自体困難を極めた。しかしながら、漸く統計処理が終了する段階に入っている。なお、元一流選手を対象としたリタイアメントに関する調査は現在進行中である。これについては、次年度の計画にある事例調査と連関的に進めていく予定である。当初の研究代表者である多々納の他界にもより、研究が遅れ気味であることは否めないが、研究目的を達成するために着々と研究は進められている。まず、7年度の実績報告書においては、当初の研究代表者が他界したことにより、研究がやや遅れ気味であり、もとより7年度の計画であったリタイアメントに関する質問紙調査の分析結果を報告するには至らず、この分析は、8年度に行うケーススタディ(当初の予定では面接法)と連関的に進めていく予定と報告した。

しかしながら、本年度にそれを進めるにあたり、ケースを集めること自体困難であったことにもより、質問紙調査では捉えきれないユニークなデータを得ることがあまりできなかった。それでは本研究上のリタイアメントに関するケーススタディの意味が薄れるため、その方法としては、面接法よりもむしろスポーツ選手のリタイアメントについて記述したユニークな文献からデータを収集し、それを基礎に考察を進めていったほうが有効と判断した。要するにケーススタディの方法を変更したわけである。それについては9年度中にまとめる予定である。そこで以下では、リタイアメントに関する調査から本年度に得られた知見の概要を報告したい。主に、スポーツ選手のリタイメントについて、前年度分析中であった過去の大学一流選手1300名(回収率約5割)を対象に行った質問紙調査の分析結果についてである。種目は計画通り、個人種目として陸上(日本の大学陸上界で伝統的にトップレベルにある1大学のOB)、集団種目としてサッカー(同じくトップレベルにある3大学のOB)であった。彼らは大学時代、生活の多くを犠牲にして競技に取り組んでおり、4割以上が将来一流選手になることを強く願っていた。2割は、大学への進学はスポーツの推薦入学であった。8割近くが大学卒業後も実業団や教職員チーム等で競技者として活動を続けていた。引退の決断は自発的なもので、体力や意欲の減退、時間的な制約等が主な理由であった。多くは、競技生活についての後悔の念を抱いていなかった。引退後の職業生活の準備を事前に行っていた者は2割に満たなかったが、競技に打ち込んでいたことに由来する職業生活上の困難を感じている者は少数であった。これは、多くの者が体育・スポーツに関わりのある(競技世界に関連する)職業を得ることができたためと考えられる。