hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎性骨異栄養症と異所性血管石灰化のクロストーク

腎機能障害に伴う代表的合併症である骨病変(腎性骨異栄養症)と異所性血管石灰化(動脈硬化)は、近年慢性腎臓病に伴うミネラル、骨異常症(CKD-MBD)と命名され、Ca/P代謝異常が原因となる。腎性骨異栄養症と異所性血管石灰化発症とのクロストークを解明する目的で、高度の二次性副甲状腺機能亢進症(2HPT)を発症させるラットモデルを用い、異所性血管石灰化と骨病変の発症・進展を検討した。その結果、異所性石灰化を呈する高度の2HPTでは、骨吸収、骨形成とも亢進した線維性骨炎像が認められ、血管石灰化、骨病変の進展は2HPTの進行と密接に関連した。そこで、2HPTを発症した腎不全ラット副甲状腺内に各種のビタミンDアナログを直接注入し、2HPT、骨病変、石灰化の変化を検討した。アナログ注入に伴いPTH値は著明に低下し、腫大していた副甲状腺サイズは縮小した。この縮小は、副甲状腺細胞のアポトーシスに起因すること渉病理組織学的に証明された。ビタミンDアナログの注入、PTHの低下に伴い、線維性骨炎像は軽減し、この改善は骨形態計測値から確認された。しかし、いったん形成された異所性血管石灰化には、PTHの低下、骨病変の改善にもかかわらず有意な軽減は認められなかった。一方副甲状腺Ca受容体作動薬の大量投与でも副甲状腺に縮小がみられたことから、その機序をin vitroで解析したところ、副甲状腺細胞にアポトーシスの誘導が認められた。以上から、腎不全に伴うCa/P代謝異常は2HPTを介して骨病変と平行して異所性血管石灰化をもたらす。ビタミンDアナログ副甲状腺内直接注入やCa受容体作動薬による2EPTの修飾により、骨病変は改善するものの、異所性血管石灰化は残存し、両者の成立過程は共通である一方、修飾・治療過程のクロストークは異なると考えられた。今後クロストークのさらなる詳細の解明が必要である。腎機能障害に伴う代表的合併症である骨病変(腎性骨異栄養症)と異所性血管石灰化(動脈硬化)は、ともにCa/P代謝異常を介して密接な関連をもつ。腎性骨異栄養症と異所性血管石灰化発症とのクロストークを解明する目的で、低Ca、高Pで飼育し高度の2次性副甲状腺機能充進症を発症させたラットモデルを用い、異所性血管石灰化の発症と骨病変の変化を検討した。その結果、異所性石灰化を呈する高度の2次性副甲状腺機能充進症では、骨吸収、骨形成とも充進した線維性骨炎像が認められ、血管石灰化、骨病変の進展は2次性副甲状腺機能充進症の進行と密接に関連した。そこで、2次性副甲状腺機能充進症を発症した腎不全ラット副甲状腺内にビタミンDアナログ(maxacalcitol)を直接注入し、2次性副甲状腺機能充進症、骨病変、石灰化の変化を検討した。アナログ注入に伴い、PTH値は著明に低下し、腫大していた副甲状腺サイズは縮小した。この縮小は、副甲状腺細胞のアポトーシスに起因することが病理組織学的に証明された。ビタミンDアナログの注入、PTHの低下に伴い、線維性骨炎像は軽減し、この改善は骨形態計測値からも確認された。しかし、いったん形成された異所性血管石灰化には、PTHの低下、線維性骨炎の改善にもかかわらず有意な軽減は認められなかった。

以上から、腎不全に伴うCa/P代謝異常は2次性副甲状腺機能亢進症を介して線維性骨炎に代表される腎性骨異栄養症と同時に異所性血管石灰化をもたらす。2次性副甲状腺機能亢進症のビタミンDアナログ副甲状腺内直接注入による2次性副甲状腺機能亢進症の修飾は、腎性骨異栄養症には軽減をもたらすものの、異所性血管石灰化には効果を示さず、両者の発症過程と、修飾・治療過程のクロストークは異なる可能性が示された。これらから、次年度では腎不全に伴う副甲状腺機能低下症モデルにおける異所性血管石灰化と無形成骨発症におけるクロストークと、副甲状腺機能低下症を修飾することによる骨病変、異所性血管石灰化の変化に焦点をあて、検討を進める予定である。腎機能障害に伴う代表的合併症である骨病変(腎性骨異栄養症)と異所性血管石灰化(動脈硬化)は、近年慢性腎臓に伴うミネラル・骨異常症(CKD-MBD)と命名され、Ca/P代謝異常が原因となる。腎性骨異栄養症と異所性血管石灰化発症とのクロストークを解明する目的で、高度の二次性副甲状腺機能亢進症(2HPT)を発症させるラットモデルを用い、異所性血管石灰化と骨病変の発症・進展を検討した。その結果、異所性石灰化を呈する局度の2HPTでは、骨吸収、骨形成とも亢進した線維性骨炎像が認められ、血管石灰化,骨病変の進展は2HPTの進行と密接に関連した。そこで、2HPTを発症した腎不全ラット副甲状腺内に各種のビタミンDアナログを直接注入し、2HPT、骨病変、石灰化の変化を検討した。アナログ注入に伴いPTH値は蓍名に低下し、腫大していた副甲状腺サイズは縮小した。この縮小は、副甲状腺細胞のアポトーシスに起因することが病理組織学的に証明された。ビタミンDアナログの注入、PTHの低下に伴い、線維性骨炎は軽減し、この改善は骨形態計測値から堪忍された。しかし、いったん形成された異所性血管石灰化には、PTHの低下、骨病変の改善にもかかわらず有意な軽減は認められなかった。一方副甲状腺Ca受容体作動薬の大量投与でも副甲状腺に縮小がみられたことから、その機序をin vitroで解析したところ、副甲状腺細胞にアポトーシスの誘導が認められた。以上から、腎不全に伴うCa/P代謝異常は2HPTを介して骨病変と平行して異所性血管石灰化をもたらす。ビタミンDアナログ副甲状腺内直接注入やCa受容体作動薬による2HPTの修飾により、骨病変は改善するものの、異所性血管石灰化は残存し、両者の成立過程は共通である一方、修飾・治療過程のクロストークは異なると考えられた。
シナプス小胞に存在するATPaseの開口分泌における役割

最近、RothmanらによってN-エチルマレイミド感受性因子(NSF)がシナプス小胞の開口分泌に関与する可能性が示された。NSFはsoluble NSF attachment proteins(SNAPs)、SNAP receptor(SNARE)と複合体を形成して膜に結合している。NSFは2箇所の相同なヌクレオチド結合部位を持つATPaseであるが、膜に結合したNSF複合体をMg^<2+>-ATPとインキュベートすると複合体が分解してNSFは膜から遊離する。Rothmanたちの説は、カルシウムのinfluxの後にシナプス小胞と細胞膜のドッキング部分にNSFとSNAPが結合して膜融合を引き起こすというものであるが、私達はカルシウムのinfluxなしにNSFがシナプス小胞に結合していること見いだした(Hong et al.(1994)FEBS Lett.350,253-257)。シナプス小胞に結合しているNSFはゴルジ膜に結合しているものと異なり、Mg^<2+>-ATP処理では膜から遊離しなかった。そこで、副腎髄質由来のPC12細胞をジギトニン処理して細胞膜に穴をあけたセミインタクト細胞を調製し、この細胞を用いてNSFの膜への結合様式を調べた。その結果、SNAPが多量に存在するとMg^<2+>-ATPが存在してもNSFはゴルジ膜から遊離しないことを見いだした。しかしながら、PC12細胞のシナプス小胞のNSFはSNAPが存在しなくてもMg^<2+>-ATPによって膜から遊離せず、NSFのシナプス小胞への結合様式についてはさらに研究が必要であると考えられた。NSFの2箇所の相同なヌクレオチド結合部位の役割を調べるために、部位特異的変異導入胞を用いてヌクレオチド結合のコンセンサス配列中のリジン残基をメチオニンとグルタミンに変換した。変異NSFの解析の結果、両方のヌクレオチド結合部位とも小胞輸送活性とATPase活性に重要な役割をしていることがわかった(Sumida et al.(1994)J.Biol.Chem.269,20636-20641)。
スマートフォンによる画期的な森林計測手法の開発

本研究ではスマートフォンによる森林計測用アプリを開発した。本アプリでは測高については角度センサの相似比を利用した計測機能、直径および断面積測定については角度センサの相似比による距離測定結果と内蔵カメラによる光学的な幅の計測を利用した計測機能を実装した。また合わせて位置測位、データベースとの連携機能を開発した。機械的な精度検証、フィールドでの精度検証、モニターテストを実施しその実用性を確認した。スマートフォンOSにおいてシェアが高いiOS、Androidのクロスプラットフォームベースで森林計測用テスト用アプリの開発を実施した。テスト用アプリでは測高については角度センサの相似比を利用した計測機能、直径および断面積測定については角度センサの相似比による距離測定結果と内蔵カメラによる光学的な幅の計測を利用した計測機能を実装した。その上でiOS、Androidとも携帯通信契約が不要なWi-Fi型の端末数機種をテスト端末とし、アプリをインストールの上、機械的に精度検証が可能な対象(建物、ポール等)に対して計測試行を実施し各種センサでの計測特性の把握を試みた。その結果、高さ計測については一定の条件下においてRMSE5%以下の精度を有することが確認できた。幅測定については誤差無く測定が可能であることが確認された。一部研究計画を前倒しし、検証用の森林調査(樹木位置図作成、樹高、胸高直径毎木測定)を行い、合わせて試作アプリによる計測を試行した。その結果樹高測定についてRMSE6.8%の精度で計測できた。比較対象とした専用のレーザー測高器が7.3%であったことから一定の実用性を確認できた。一方、断面積測定についてはRMSE40%となった。想定した精度を満たすことができなかったが、比較対象とした専用のレラスコープにおいてもRMSE47%となっており、精度検証における真値の設定について課題を残す結果となった。今年度の研究成果より、以下の問題点が明らかとなった。1)テスト端末のセンサやカメラの性能差による計測精度の影響、2)計測時の視準および端末の安定性により計測精度に差が生じる、3)カメラアプリ使用時のバッテリの持続性、4)精度検証用データの設定。ただし、それぞれの問題についての解決策についても検討が進んでおり、次年度にアプリの改良・機能追加を実施し対応を進め実用性の向上を図る。当初の研究計画に対し、テスト用アプリの開発、テスト端末による計測試行を予定通り実施し、一部次年度に計画していた森林における実証計測も前倒しして実施することができた。開発予定の機能の内、測量機能の開発が方位センサの精度の問題があり計測に実用するために追加調整が必要であるが、概ね研究計画通り遂行することができた。前年度に引き続きスマートフォンOSにおいてシェアが高いiOS、Androidのクロスプラットフォームベースで森林計測用アプリの開発および現地における精度検証を実施した。前年度に設定した検証用の対象林分についてアプリによる計測を試行した。また、一般ユーザーを想定し、測定未経験者約40名を対象としたモニタテストを実施した。その結果測高について精度は加速度センサの特性に依存し、モニタテストの結果でも操作方法に習熟しないと精度が得られないことが確認された。角度測定についてはドリフト対策のフィルタを組み込む必要がある。ポイントサンプリングについては既往の測定機器と遜色ない精度が得られた。GNSSの位置測位、小班判定については実用性が確認された。方位測定に関しては地磁気センサの精度が測量には不十分であった。クロスプラットフォーム開発についてはアプリ開発の効率は高くなったが、本研究のアプリのようにハードウェアの機能を活用するものについては、結果的にそれぞれのOSに最適化するための煩雑な調整が不可欠である。また、多様な端末ごとに搭載されているセンサやカメラに差がありキャリブレーションが不可欠である。キャリブレーションについてはアプリの機能として対応可能な部分もあるが限界もあり課題といえる。また、比較的OSアップデートの頻度が高く対応が難しい点、アプリ公開について審査やディベロッパー登録の煩雑さも開発上の問題である。データベースの機能としてSQLサーバに対応しておりオンライン/オフラインどちらでもデータの参照、追加、更新が可能である。現場での計測時に過去のデータを参照したり、計測結果を即時にデータベースに反映させることも可能となる。本研究により計測機器、野帳、データベースをスマートフォンに統合する可能性を示すことができた。今年度の研究成果より明らかとなった以下の問題点についての対応を示す。1)テスト端末のセンサやカメラの性能差による計測精度の影響についてはアプリ内にセンサ・カメラキャリブレーション機能を実装し、可変的に計測パラメータを調整できるようにする2)計測時の視準および端末の安定性により計測精度に差が生じる問題については、視準線の追加や画面内に端末の安定を示す数値(もしくはマーク)を表示し、測定可能であるかどうかを計測者が確認できるようにする。3)カメラアプリ使用時のバッテリの持続性については追加のモバイルバッテリーの併用を検討し、アプリの画面表示を簡略化したり、低照度であっても視認性がよい画面レイアウトを工夫する。4)精度検証用データの設定については追加の現地調査を実施する際に、樹高については測定後、対象木を伐倒し樹長を直接計測する。

断面積については単木単位の周囲木の樹木間距離とDBHの関係を定量化する方法を採用するなど工夫する。森林計画学テスト用端末について導入を想定した機種が世代更新により値下がりし、計画よりも調達費用が安価となったこと、現地調査による調査旅費と調査補助の人件費を計上したが、組織規定により旅費支給の対象外となる対象地であったこと、検証用の調査あったため申請者本人のみによる調査で実施したことにより差分が生じた。今年度の研究により端末によるセンサ等の性能差が計測精度に影響することが明確となったため、差分の予算により、端末の機種を多様化して追加し、より汎用的なアプリの開発を目指す。
ヒト胎児の三次元イメージングおよびＤＮＡ解析を用いた先天異常の原因と予防法の探索

京都大学大学院医学研究科附属先天異常標本解析センターに所蔵されるヒト胚子・胎児を用いて、これまで行われていなかった三次元形態学的な観察を、新しいイメージング方法(位相X線CT)を用いて行った。また、最新の高解像度MRIを用いたイメージングを胎児期初期に応用し、詳細な画像データを得ることができた。これらによって得られたデータの解析により、胚子期・胎児期早期の形態形成の詳細な理解が可能となった。疫学データのデータベース化はほぼ完了し、遺伝学的な解析についても一定量の核酸の抽出が可能となり、形態学的・疫学的・遺伝学的情報が有機的に連動した世界に例をみない胎児データベースの作成が期待される。平成25年度は、位相コントラストX線CTを中心として撮像を行い、一次データの取得に努めた。共同研究先の高エネルギー加速器研究機構内の位相コントラストX線CT撮像装置にて、計46サンプルの撮像に成功した。平成24年度は34サンプル撮像しており、目標の100例に大きく近づいた。画像については、まず、解析しやすい腹部内臓(肝臓)から行っており、以前に作成したMRI画像データベースから抽出した異常疑い症例に注目して位相コントラストX線CT撮像を行った結果、外見正常と思われる症例の中にも一定程度の異常症例が含まれることが明らかとなった。また、正常の肝臓サイズについても詳細な計測を行っており、その結果については論文投稿中である。また、平成25年度には、胎児期標本のMRI撮像も試みている。通常のMRIについては以前にも撮像しているが、今回は、拡散テンソルイメージングの可能性を追求するために試験的な撮像を行った。脳標本等での撮像は世界的にも行われているが、胎児標本そのものを用いての撮像はほとんど行われていない。研究代表者は大量の胎児標本を所有していることから、胎児標本からの撮像が行われれば、解析が一段と進むことが予想される。ホルマリン浸漬標本でのMRI撮像は、水分子の量の関係から良好なT2信号が得られないのだが、PBS置換を行うことにより、T2信号が大きく改善した画像を取得することができたため、次年度に拡散画像の取得の可能性について検討することとなった。本研究の目的は、京都大学医学研究科附属先天異常標本解析センターに所蔵される貴重なヒト・妊娠初期胎児標本"Kyoto Collection"を対象とし、疫学情報の集約、三次元イメージング、胎児標本核酸の遺伝子解析を行うことにより、先天異常の発症原因を探り予防への手がかりを見つけることである。本研究の研究計画としては、主に3つの柱から成っており、それぞれ、「疫学データベースの構築」「高解像度高速杯撮像法の確立とその画像を用いた画像診断」「標本からの遺伝情報の抽出と解析」となっている。*疫学データベースの構築:本胎児集団のデータは、紙ベースで記録されているため、デジタル化・データベース化を行うものである。胎児の外表の診断データおよび母体の服薬・疾患・喫煙飲酒歴などの詳細なデータについてデジタル化を行い、またオリジナルの紙情報についても、PDF化しデータベースから参照可能にする予定である。当該年度は汎用ソフトを利用したテンプレートが完成し、実際の入力を開始している。*高解像度高速胚撮像法の確立とその画像を用いた画像診断:共同利用研究施設である高エネルギー加速器研究機構(つくば市)で開発中の位相X線顕微鏡を用い、ヒト胚子の撮像を行うもので、当該年度は高速・高解像度撮像システムの確立を行った。当該年度は、実験動物での試験撮像を行い、安定した画像を得た上で、ヒト胚子での撮像を開始している。*標本からの遺伝情報の抽出と解析:疫学データベースの一部を用いて、対象となる古標本の選択を行っている。データベース化の進捗度と並行している。いくつかのサンプルを候補としている。また、試験試料を用いて実際の抽出プロトコールの開発を行った。*疫学データベースの構築:汎用ソフトを利用した参照性の高いデータベーステンプレートを作成し、胎児の外表の診断データおよび母体の服薬・疾患・喫煙飲酒歴などの詳細なデータについてデジタル化を行い、またオリジナルの紙情報についても、PDF化しデータベースから参照可能となった。*高解像度高速胚撮像法の確立とその画像を用いた画像診断:共同利用研究施設である高エネルギー加速器研究機構(つくば市)に設置された位相X線顕微鏡を用い、ヒト胚子の撮像を行うもので、当該年度はヒト胚子での撮像を積極的に行った。画像解析において、顎顔面の発生、中枢神経発生、消化管の発生などに関していくつか興味深い所見がみられ、現在論文作成・投稿中である。

また、平成25年度に引き続き、胎児期標本のMRI撮像を行った。3T臨床用MRIを用いて、保存液のPBS置換の条件および撮像パラメータの調整により、異方性の指標であるFA値平均として0.1→0.4へと改善を見た。これにより、固定胎児標本からのTractographyが行える可能性が高まった。また一方、世界最高級の解像度である0.2mm等方性ボクセルでの撮像に成功し、その画像から、胎児の四肢の筋肉の抽出が可能であった。*標本からの遺伝情報の抽出と解析:データベース化の進捗度と並行し、疫学データベースの一部を用いて、対象となる古標本の選択を行った。試験試料を用いて核酸抽出を行い、遺伝子解析の可能性のあるデータが得られたため、論文作成中である。解剖学位相コントラストX線CTの撮像については順調に進んでおり、画像を用いた解析も順調である。また申請書の時点では可能性もあまり考えていなかった胎児期MRI撮像についても、その可能性が見えてきており、中枢神経系の正常発生および異常、発達の解析をも見据えた発展的な研究へと進みつつあると考えられる。疫学データベースの構築については、予定通りに順調に推移している。高解像度高速胚撮像法の確立とその画像を用いた画像診断については、実験動物で良好な画像得た上で、次年度予定のヒト胚での撮像を行っている点で、予定以上の成果と言える。標本からの遺伝情報の抽出と解析については、データベースの進捗度に並行するという点で、順調に推移しているといえる。胚子期標本については、位相コントラストX線CTによる撮像と、その画像解析を進める。内臓だけでなく、頭部・神経系にも着目して解析の幅を広げる。平成25年度から本格化した胎児期MRI撮像について、拡散テンソル画像の取得の可能性につき、検討を行う。撮像条件の改善を行い、さらに小標本へと研究を展開させる予定である。当該年度に使用するべき物品費・消耗品・旅費等については、必要な目的について全て使用することができたが、特に物品の購入先の選択や旅費の使用について慎重に遂行した結果、当該年度に10万円程度の残額が発生した。この残額も含めて、次年度の研究費の使用を計画する。疫学データベースの構築については、引き続きデータ入力を行う。データ入力を推進するために、研究費の一部を謝金として使用し、データ入力補助者を利用することも計画している。位相X線CTによるヒト胚子の撮像については、引き続きヒト胚子での撮像を続け、撮像したデータについてはすみやかに画像解析を行う。撮像に伴う旅費に研究費を使用する。標本からの遺伝情報の抽出と解析については、古標本からの核酸抽出法の開発を急ぐこととする。消耗品に研究費を使用する。各種経費の節約につとめた結果、未使用額が発生した。また、予定していた印刷費等が次年度となったため。引き続き撮像に必要な消耗品を購入する他、研究成果発表費用に充当する予定である。
三言語(日本語・韓国語・中国語)同時学習支援に関する研究

日本・韓国・中国・台湾の教育研究機関・関係者と連携して研究を進めた結果、(1)三言語(日本語・韓国語・中国語)同時学習支援を支える三言語習得論・多言語多文化同時学習支援論・多文化共生論等の理論、(2)それぞれの国・地域における三言語及び多言語多文化同時学習支援に関わるさまざまな実践例、(3)三言語同時学習や多言語多文化同時学習支援のシラバスのあり方やその支援者・推進者の役割のあり方、等についての知見が得られた。特に、今年度は、宮崎大学のサマープログラムにおいて三言語(日本語・韓国語・中国語)にタイ語を加えた四言語同時学習支援の授業を行い、残された課題を含め、その実践報告をできたことが大きな成果として挙げられる。東アジアにおけるコミュニケーション基盤の構築に向け、このようの理論と実践の研究、及び国際シンポジウム等の国を超えた運動は大きな意義を持つものである。計画に従って研究を実施し、三言語(日本語・韓国語・中国語)同時学習支援について、理論・実践・運動という観点からの展開を図った。実践研究としては、留学生や日本人学生を対象に宮崎大学の学部の授業やサマープログラムで三言語(多言語)同時学習支援プログラムを実施し、その成果と課題について発表した。運動の一環として、これまでの三言語(多言語)同時学習支援を多言語多文化同時学習支援に発展させ、東呉大学主催・宮崎大学共催で国際シンポジウムを開催した。日本語・英語・韓国語・中国語をシンポジウム公用語として発表を国際公募した結果、多くの発表を得て、さまざまな成果を上げることができた。成果は『2011年多語言多文化同歩教/學國際學術研討會大會手冊』(東呉大學外國語文學院、360頁、2011)に収めてある。2010世界日語教育大會(国立政治大学)の特別講義「日本語教育と多言語同時学習支援」でも本研究の成果の一部を公表し、他機関の研究者と意見を交わした。本研究の目的は、多言語多文化同時学習支援の研究・開発を通して、東アジアにおける日本語・韓国語・中国語等の共通語化を含む多言語による世界のコミュニケーション基盤め構築に寄与することにあるが、昨年度に引き続き、今年度においてもその基盤構築へ向け重要な一歩を踏むことができたと思われる。研究目的は、(1)多角的な観点から「三言語(日本語・韓国語・中国語)同時学習支援」の研究・開発に着手し、(2)三言語同時学習支援という観点から日本語教員養成の教育内容について提言を行うことであり、そのために、日本(宮崎大、お茶の水女子大)・韓国(順天大、釜山外大)・中国(北京大、南京農大)・台湾(東呉大、国立政治大)の教育研究機関・関係者と連携して、(1)三言語同時学習支援の理論構築、(2)三言語同時学習支援シラバス・教材の開発、(3)三言語同時学習支援者養成の教育内容の探究という課題を設定し、研究を進めた。研究成果は、国際シンポジウム等を開催して公表すると共に、研究成果報告書(220頁)等にまとめた。研究成果としては、(1)三言語習得論、多言語多文化同時学習支援論を構築し、深化できたこと、(2)「多言語多文化同時学習支援論プログラム」(宮崎大学)、「Tandem学習による多言語多文化授業」(釜山外大)、「多文化・多言語サイバーコンソーシアム」(お茶の水女子大)等の実践とその理論的検討を通して、具体的なシラバス・教材の事例を示すことができたこと、また、(1)・(2)を通して、(3)三言語/多言語同時学習支援者の支援者あるいはファシリテーターとしての役割やあり方、その教育内容について議論を深められたこと、などが上げられる。本研究を通して浮き彫りになったことを列挙すると、次のような点が挙げられる:(1)「三言語同時学習支援」は、個別言語研究から二言語間対照研究、そして多言語多文化教育研究に至る広い領域を包摂するものであること、(2)「三言語同時学習支援」は、現実的な課題として、東アジアの教育研究機関においてさまざまな取り組みが行われていること、(3)「三言語同時学習支援」は、日本語教育を核としながらも、それを超えて、言語教育一般の今後の大きな目標となること、etc.
不動産担保権の侵害とその救済方法に関する研究

本研究は、不動産担保権が侵害された場合に問題となる関係当事者の救済方法について、ドイツ法を比較法の対象として、わが国のこの問題に関する解釈論の方向性を検討したものである。本研究では、(1)上記問題に関するわが国の判例・学説の到達点を明らかにし、(2)ドイツにおける抵当権侵害とその救済方法に関する裁判例の整理・分析を行い、そして、(3)抵当権を中心とした日独法の比較検討を通じて、最終的に、(4)抵当権と不動産の譲渡担保の上記問題に関するわが国の解釈論の方向性について一定の示唆を得た。本年度は、(1)わが国の不動産担保権の侵害とその救済方法に関する判例・学説を整理・分析し、(2)同様の問題に関するドイツ裁判例の整理・分析に着手した。上記(1)について、本年度は、先行業績の成果等を踏まえ、抵当権侵害の態様を5つに類型化し(目的物の物理的侵害、目的物の第三者による利用・占有、抵当権行使の妨害、無効登記、他の債権者による強制執行)、要件充足の判断に重点を置いた考察を行った(判例・学説で議論の蓄積があるのは前二者)。まず、物権的請求権に関しては、抵当侵害という要件が重要であり、抵当権の効力の及んでいた符合物・従物が搬出された場合の取り扱い、および、抵当不動産を第三者が利用・占有することによる抵当権侵害と近時の2つの最高裁判決(一定の場合に肯定)、その後の学説における要件・効果の理論の研究の進展に注意しなければならない。次に、損害賠償請求権に関しては、抵当権侵害によって抵当権侵害によって抵当権者に生じる損害とは何か(損害の発生)ということが重要であり、ここでは、担保目的物の価値と被担保債権額との関係に注意しなければならない。また、学説では、第三者による目的物の滅失・毀損の際に所有者・抵当権者双方に損害賠償請求権が認められるかということが問題とされるのに対し、裁判実務では、それほど問題となっていないことを確認した(むしろ、抵当建物の第三取得者による建物の取壊しという事例が多い)。その他、損害算定の基準時、具体的な損害額の認定方法、目的物を占有することによる抵当権の侵害と損害賠償といった問題についても注意する必要がある。上記(2)について、本年度は、ドイツの文献・裁判例を収集し、判例集(事案・判旨)の作成を開始した。ここでは、「抵当権の担保を危険にする毀損」という要件が重要と考えられることから、この要件充足の具体的判断に重点を置いて来年度の研究を進める予定である。本年度は、(1)ドイツ裁判例の整理・分析、及び(2)抵当権を中心とした日独法の比較研究を行った。また、本年度は、最終年度にあたることから、(3)本研究課題の総括を行った。上記(1)及び(2)について、本年度は、ドイツ法における物権的請求権(ドイツ民(BGB)11331135条)及び不法行為に基づく損害賠償請求権(BGB823条)に関する裁判例の整理・分析、そして、不動産担保制度の相違に配慮した日独法の比較研究を行った。その成果としては、本課題を考えるにあたっては日独における抵当制度の基本的な相違(ex.順位昇進の原則と順位確定の原則等)を考慮することが重要であることを確認した上で、(i)そのことは抵当権侵害という要件との関係でも重要な意義をもつこと(独では抵当権の被担保債権額・順位が重要な判断要素とされる等)、(ii)具体的な侵害事例に関し日独では相違が見られること(ex.従物の分離・搬出は共通、抵当不動産の占有による侵害事例は専ら日本で問題等)、(iii)抵当権者の保護手段に対する考え方にも日独で相違が見られること(ex.抵当権に基づく妨害排除請求権の取り扱い、損害賠償の方法についての日独法の相違)等が重要であることを確認した。上記(3)で、本年度は、抵当権と不動産の譲渡担保につき、債権者(担保権者)と設定者、各々の有する権利とその救済方法に関し、現状での解釈論の方向性について検討した。その結果、両担保では、そもそも各当事者の有する権利の明確性の点で相違があることを前提に、(i)それに伴い、具体的に問題となる侵害事例とその判断にも相違が見られること(ex.譲渡担保では抵当権と異なり設定者に対する明渡請求が問題となる等)等を確認し、(ii)判例の到達点を踏まえた上での本課題の再検討の必要性と解釈論の方向性について一定の示唆を得た。なお、本年度は、2年間の研究成果の一部を、日本土地法学会中国支部研究会で報告した。
気分安定薬の脳内ニューロペプチド及びカテコールアミン代謝に及ぼす影響

抗躁薬についてはリチウムに関する研究が最も進歩しているが、臨床効果と対応する所見は少ない。一方、うつ病でクロニジン負荷試験、デスメチルイミプラミン負荷試験などの神経内分泌学的な研究家ら、脳内α-2受容体の機能の低下が報告されている。α-2アドレナリン受容体のセロトニン、アドレナリン、GABA、ニューロペプチドYなどの様々な神経伝達物質によって調節を受けている。我々は躁うつ病の生物学的研究についてまとめると共に、作用機序に関して、動物を生存させたまま脳内物質の変動を測定できるブレインダイアリーシス法および神経内分泌学的方法を用いて脳名アドレナリン系に影響を与えるPNMT阻害薬(フェニルエタノールアミンN-メチル基転移酵素阻害薬)の脳内α-2受容体機能への影響の検討を行い、また、このPNMT阻害薬により引き起こされる多動状態に対するリチウムの影響について検討した。1、著者らはチリウムの使い方についてCurrent Therapyにまとめた。2、著者らはPNMT阻害薬がα-2受容体機能に影響を与えることを認め、neuropsychobiology誌に報告した。また、第17回日本生物学的精神医学会などで報告し、また1996年6月の国際神経精神薬理学会(CINP)においても発表予定である。また、今回購入したセルハーベスタを用いて脳内のα-2受容体について、受容体結合実験による測定を現在行っている。3、PNMT阻害薬による多動状態に対して気分安定薬であるリチウムの及ぼす影響を検討した。浸透圧ミニポンプを用いて慢性的にリチウムを投与し、PNMT阻害薬SKF64139を急性投与時の多動状態への影響を見たところ今回の用量では、リチウム投与群と対照群で自発運動量に有意な差は認められなかった。ウイスター系雄性ラットを1週間ラット行動測定装置内で飼育した後、α-2受容体阻害薬であるヨヒンビン5mg/kg、PNMT阻害薬であるDCMB50 mg/kgをラットに腹腔内投与し、引き起こされた多動状態を、対照として用いた末梢性PNMT阻害薬であるSKF29661 50mg/kg投与時と比較した.ヨヒンビン、DCMBによりSKF29661と比較して有意な多動状態が引き起こされた.また、ウイスター系雄性ラットの視床下部におけるMHPGをマイクロダイアリシス法を用いて測定し、ヨヒンビン5mg/kg、DCMB 50mg/kgを腹腔内投与した際の影響をSKF 29661 50mg/kg投与時と比較した.ヨヒンビン、DCMBにより、SKF29661と比較して、視床下部のMHPGの上昇を認めた.また、一般的にPNMT阻害薬はPNMT阻害作用とα-2受容体阻害作用の、両方を持つことが知られている.我々は、in vitroでα-2受容体阻害作用を持たないPNMT阻害薬であるCGS19281A 20mg/kgを同じくラットに投与し、視床下部におけるMHPGの測定を行った.CGS19281Aの投与により、SKF29661投与時と比較して、MHPGの上昇を認めた.このことより、中枢のPNMT阻害作用により、α-2受容体阻害作用を同じく、多動状態及び視床下部MHPGの上昇は引き起こされることが確認された.ヨヒンビン、DCMBにより引き起こされた多動状態に対するリチウム、カルバマゼピンの急性投与の影響については現在検討中である.また、視床下部組織中のニューロペプチドYの測定及びラット脳内α-2受容体最大結合数の変化についても現在検討中である.抗躁薬についてはリチウムに関する研究が最も進歩しているが、臨床効果と対応する所見は少ない。
常温合成フラーレンナノチューブの基礎的性質の解明と電極応用

フラーレンナノチューブ(FNT)とは、C60やC70などのフラーレン分子からなる中空の単結晶ナノファイバーである。2001年に、本研究代表者は中空でないフラーレン分子から成る多結晶ナノファイバーであるフラーレンナノウィスカー(FNW)を発見した。FNWとFNTは、液-液界面析出法(液-液法)によって常温で合成することができる。FNTの合成は、典型的にはフラーレンのピリジン溶液とイソプロピルアルコールを用いた液-液法によって合成することができるが、再現性に問題があった。しかし、紫外光や可視光で照射したC60飽和ピリジン溶液を用いることによって、C60NTの合成再現性が著しく向上した。しかも、C60NTの収率は、C60NTに照射する光の波長に応じて変化することを発見した。特に、固体C60の吸収が弱い700nm程度の波長の光の照射によって、高い収率でC60NTが合成できることを見出した。C60NTとC70NTは合成したてのものは溶媒を含む六方晶であるが、乾燥により溶媒を失うと面心立方晶に変化することを発見した。面心立法構造のC60結晶においては、C60分子はファン・デル・ワールス結合によって緩く結合しているので、C60NTはトルエンなどの有機溶媒に溶解させて、C60分子を回収し、再利用することが可能となる。C60NTは半導体であり、C60NTを用いた電界効果トランジスタの合成も可能であることを見出した。さらに、多孔質アルミナ基盤を用いて、C60チューブを基盤に垂直に配向成長させる技術の確立に成功した。C60NTは熱処理によって、導電性の多孔質の非晶質カーボンナノチューブに変化することを見出した。熱処理したFNTは、燃料電池やリチウムイオン電池などの電極材料としての用途が期待される。本課題は、我々が2004年の春に発見したフラーレンナノチューブ(FNT)の基礎物性を解明するとともに、燃料電池などの電極にFNTを応用するための基礎的な知見を得ることを目的としている。FNTとは,文字通り、フラーレン分子から構成される壁構造を持つ中空のナノ繊維であり,溶液中で自己組織的に成長する。FNTの構成要素となるフラーレンは,C_<60>,C_<70>,C_<60>誘導体、金属内包フラーレンなど、あらゆるフラーレン分子が含まれる。本年はフラーレンナノチューブの合成方法の研究、構造解明および白金触媒の担持を目指した研究を行った。フラーレンナノチューブは、約100nmの壁厚を持ち、数10nm数100nmの内径を持ち、ミリメートル以上の長さに成長する。FNTは、フラーレンのピリジン飽和溶液とイソプロピルアルコール(IPA)の液-液界面析出法(液液法)によって合成することができる。この方法は,C_<60>ナノチューブ(C_<60>NT)の合成においては十分な再現性が得られなかったため,液-液界面を形成後,超音波照射によって意図的に界面を乱してから保管する方法を採用し,さらに,C_<60>とピリジンの結合を促進するため,波長302nmの紫外光を照射する方法を合わせることにより,C_<60>ナノチューブ合成のための再現性を向上させた.C_<60>NT,C_<70>NTは,100nm程度の大きさの内径を持つので,内部に液体や微粒子を入れることができる.実際、塩化白金をアルコールに溶解させて、燃料電池触媒として必要な白金を、毛管現象によってC_<60>NT中に取り込ませることに成功した。

担持された塩化白金は、電子線照射によって、数nmの白金クラスターを遊離させた。また、C_<60>NTは電子線照射すると、700°Cまで結晶状態を維持することが分かった。これは高い導電性と比表面積を持つと考えられる。また、この電子線照射したC_<60>NTは著しい高温耐熱性を持つようになることが分かり、燃料電池電極材料として有望であることが予想された。(1)C_<60>ナノウィスカー(C_<60>NW)の燃料電池応用を目的として、C_<60>NWを900°Cで熱処理して塩化白金を担持し、水素還元後、C_<60>ナノウィスカーの電気化学的性質を検討した。白金の酸化・還元、水素の吸着・脱離ピークは明瞭に確認された。しかし、その電極活性は、市販の電極に比べ低く、より高い導電性の付与と触媒粒子の微細化を行なう必要があることが判明した。(2)熱処理したC_<60>NWのリチウムイオン2次電池の負極材料としての性能を、三電極セルを用いて、現在商用の黒鉛などの電位、エネルギー密度、充・放電サイクル特性などと比較、検討した。その結果、熱処理したC_<60>NWはリチウムイオンの挿入と脱離が可能であることが確認された。(3)C_<60>と種々のC_<60>誘導体を様々な比で混合することにより、ナノウィスカー作製に及ぼす諸条件を検討した。さらに生成した針状結晶の組成比をHPLCにより分析した。その結果、N-methylpyrrolidinoC_<60>やbis(ethoxycarbonyl)C_<61>などは針状結晶が生成しやすく、しかも結晶中に誘導体が高い割合で取り込まれていた。一方、bis(methoxy)C_<61>は針状結晶が生成するものの誘導体の導入率は低かった。また、N-methyl-2-(p-methoxycarbonyl)phenylpyrrolidinoC_<60>は針状結晶が生成しにくいが、生成した結晶中には誘導体がよく取り込まれていた。さらにC_<60>誘導体の置換基が大きくなると結晶中に取り込まれにくくなる傾向が見られた。(4)FNWの電気特性を評価するためにジグと電極パターンをリソグラフィー技術とスパッタにより行った。作製したパターンはシリコン基板上に30ミクロンのラインアンドスペースをもつ、アレイ状のものである。機能性材料の低温結晶化技術を検討し、FNWを触媒として用いることで従来温度よりも100°C程度低温での結晶化技術を確立した。(5)ラマン分光法により、真空熱処理によりC_<60>NTがどのような変性を受けるかを調べた。500°Cまでの温度で熱処理されたC_<60>NTは常温常圧におけるC_<60>分子結晶と同様のスペクトルを示した。C_<60>ナノチューブ(NT)がポリマー化構造を失う熱処理温度を調べた。まず、C_<60>飽和ピリジン溶液とイソプロピルアルコールを用いた液一液界面析出法において、C_<60>NTが最も高収率で合成できる条件を探索したところ、C_<60>飽和ピリジン溶液に照射する光の波長に応じて、収率が変化することを発見した。最も高収率であるのは、紫外線(波長約390nm)を照射したときであり、次に収率が高かった場合は、約700nmの可視光を照射した場合であった。光を吸収したC_<60>
環境変動への適応性が高く電力消費の少ないセンサデータ収集機構の開発

本研究課題では、センサネットワークにおける、環境変動への適応性が高く電力消費の少ないデータ収集を実現するため、生物の同期メカニズムをモデル化したパルス結合振動子モデルを応用したセンサネットワーク制御手法を提案した。パルス結合振動子モデルにおける位相ロッキング状態および逆相同期状態の2つの同期状態を応用した、センサネットワークのためのデータ収集方式の検討および評価を行った。シミュレーション評価の結果、提案手法を用いることにより、従来手法と比べて低い消費電力、高いデータ収集率を達成できることを示した。近年、無線送受信機能を持つセンサ端末を多数配置してネットワークを構成することにより、大規模農場の監視、自然環境中の生体観測、火口の観測など環境情報を遠隔地から取得するセンサネットワーク技術が、大きな注目を集めている。電池で駆動するセンサ端末からなるセンサネットワークの長期運用の為には、省電力制御が大きな課題となる。また、センサ端末の追加、故障、電力枯渇、電波伝搬状況の変化など環境変動への適応性も重要となる。本研究課題では、大規模センサネットワークにおける、環境変動への適応性が高く電力消費の少ないデータ収集を実現するため、生物の同期メカニズムをモデル化したパルス結合振動子モデルをセンサネットワーク制御に応用することを考えている。パルス結合振動子モデルを用いることにより、完全同期状態、位相ロッキング状態、逆相同期状態等の様々な種類の同期を表現できる。本年度は、パルス結合振動子モデルにおける位相ロッキング状態および逆相同期状態の2つの同期状態を応用した、センサネットワークのためのデータ収集方式の検討および評価を行った。様々な条件で評価を行い、提案手法を用いることにより、既存の手法と比べて低い消費電力、高いデータ収集率を達成できることを示した。得られた成果は国内外の学術集会で発表した。また、TDMA型通信方式を用いて定常的にデータを収集/拡散する環境を想定し、トラヒック要求等の変動に対応する資源割り当て手法、ネットワーク性能の推定手法、などの検討を行った。本研究課題では、大規模センサネットワークにおける環境変動への適応性が高く電力消費の少ないデータ収集方式の開発を行う。本研究課題は、環境変動への高い適応性と電力消費の少ない制御を実現するため、生物の同期メカニズムをモデル化したパルス結合振動子モデルをセンサネットワーク制御に応用する。本年度は、パルス結合振動子モデルにおける位相ロッキング状態および逆相同期状態の2つの同期状態を応用した、センサネットワークのためのデータ収集方式の基礎検討を行った。また提案方式の有効性を確認するためのシミュレーションソフトウェアを開発し、提案方式の基本的特性を明らかにした。また、提案手法を用いることにより、既存の手法と比べて高いデータ収集率を達成できることを示した。得られた成果は学術集会で発表することを予定している。当初、パルス結合振動子モデルにおける位相ロッキング状態を、センサネットワークにおけるデータ収集手法に応用することを想定して検討を進めていた。しかしながら、検討を進めていくうちに、位相ロッキング状態のみの応用で目標とするデータ収集手法を実現することが困難であることが明らかとなった。そのため、パルス結合振動子モデルにおける位相ロッキング状態と逆相同期状態の2つの状態を組み合わせるように、手法を変更した。そのため、当初、本年度に、テストベッドによる動作確認までを行う計画であったが、シミュレーションソフトウェアによる動作確認までにとどまっている。これまでに提案した方式の詳細な評価を行うと共に、テストベッドを用いた実験評価を行う。これらの評価結果に基づき、手法の改良、確立を行う。さらに、定常的にデータを収集するアプリケーションを対象とした自律分散TDMA型データ収集方式の開発を行う。開発した収集方式は、シミュレーション評価によりその有効性を検証する。また、評価に基づく提案手法の改良も行う。これらにより得られた成果は、適宜、国内研究会、国際会議、および国際論文誌に投稿し、積極的に成果を発表していくことを予定している。提案手法のシミュレーション評価およびテストベッドによる実験評価のために、コンピュータ、コンピュータ関連消耗品および実験消耗品に研究費を使用することを予定している。また、得られた成果を国内研究会、国際会議、および国際論文誌に投稿し、積極的に成果を発表していくことを予定しているため、それらに伴う旅費、学会参加費、論文の英文校正費として研究費を使用することを予定している。さらに、当該分野は研究の進展の早い分野であり、常に最新の動向を把握しておく必要がある。情報収集のための学術集会参加に伴う旅費として研究費を使用することを予定している。
気管支喘息における共刺激分子B7-DCの制御的役割の解明と新規治療法の探索

喘息の病態には共刺激分子を介した免疫制御系が関与していると思われる。我々はB7-DCとよばれる共刺激分子に注目し、マウス喘息モデルおよびヒト培養気道上皮を用いてB7-DCの役割を検討した。(マウス喘息モデルを用いたB7-DCによる喘息制御機構の解明)マウス喘息モデルに抗B7-DC中和抗体を投与すると喘息反応が増強し、この増強はIFN-γノックアウトマウスや抗IFN-γ中和抗体投与マウスではみられないことから、B7-DCはIFN-γ産生を介して喘息を負に制御している可能性を示した。また抗原吸入によって気道の樹状細胞にB7-DCの発現が誘導された。この誘導はIL-13阻害剤を投与したマウスでは著明に抑制された。B7-DCによる調節には樹状細胞における他の共刺激分子(4-1BBLやCD80/86)誘導を介した間接的機序が報告されているが、我々の検討では抗原曝露後の樹状細胞で4-1BBLやCD80/86の発現誘導は認められなかった。すなわち、IL-13によって気道に誘導されたB7-DCは4-1BBLやCD80/86を介しない機序で喘息反応を調節するというフィードバック機構を担っていることを明らかにした。(ヒト培養気道上皮におけるB7-DC発現機序の解明)IL-13やウィルス関連分子である二本鎖RNAがヒト気道上皮におけるB7-DCの発現を亢進し、その発現はステロイド抵抗性であることを示した。この発現にどのような細胞内シグナル伝達系が関与しているかをキナーゼ阻害剤を用いて検討した。B7-DC発現はP13キナーゼ阻害剤によって著明に抑制され、p38MAPキナーゼ阻害剤およびJNK阻害剤で部分的に抑制されたが、ERK阻害剤では抑制されなかった。これらの結果は同時に測定したIL-8やRANTESなどの産生に対する各種キナーゼ阻害剤の抑制効果と一部異なっていた。すなわち、気道上皮におけるB7-DCの発現はケモカインにおけるそれとは一部異なるキナーゼ系を介する機序によって気道の免疫制御に関わっている可能性が示唆された。アトピー性喘息の本態は、吸入抗原に対するアレルギー性気道炎症であり、その病態において共刺激分子を介した免疫制御系が何らかの役割を担っているものと思われる。我々は、マウス喘息モデルに抗B7-DC中和抗体を投与する実験系で共刺激分子の一つB7-DCがアレルギー性気道炎症を抑制性に制御している可能性を示した。そこで本研究では、喘息におけるB7-DCの役割をより詳細に検討した。【遺伝子改変マウスを用いた喘息モデルにおけるB7-DCの制御機構の解明】B7-DCによるアレルギー性気道炎症の制御機構におけるIFN-γの関与を調べるため、IFN-γノックアウトマウスを用いて喘息モデルを作製し、抗B7-DC抗体投与の効果を検討した。ノックアウトマウスでは野生型にみられたような抗B7-DC抗体投与による炎症の増悪はみられず、B7-DCはIFN-γ産生を介して気道炎症を抑制していることが明らかになった。【ヒト培養気道上皮を用いたB7-DC発現の検討】

ヒト培養気道上皮(BEAS-2B)において無刺激条件下でB7-DCが軽度発現していることを確認した。IL-13あるいはウィルス関連分子である二本鎖RNAで刺激すると、濃度依存性にB7-DCの発現が亢進した。この発現亢進は高濃度のデキサメサゾンで部分的にしか抑制されず、B7-DC発現機構はステロイド抵抗性であることが示唆された。さらに、喘息患者末梢血から樹立したT細胞クローンを固相化抗CD3抗体で活性化し、その培養上清を気道上皮に添加すると、B7-DC発現は著明に亢進した。培養上清中の各種サイトカイン濃度をELISAで測定すると、IL-13が最も高値を示していた。以上の結果から、アレルギー性炎症や気道ウィルス感染によって気道上皮にB7-DCの発現が増強し、免疫制御的役割を担っている可能性が強く示唆された。アトピー性喘息の病態には共刺激分子を介した免疫制御系が関与していると思われる。我々は、B7-DCとよばれる共刺激分子に注目した。マウス喘息モデルに抗B7-DC中和抗体を投与すると喘息反応が増強し、この増強はIFN-γノックアウトマウスや抗IFN-γ中和抗体投与マウスではみられないことから、B7-DCはIFN-γ産生を介して喘息を負に制御している可能性を示した。またIL-13やウィルス関連分子である二本鎖RNAがヒト気道上皮におけるB7-DCの発現を亢進し、その発現はステロイド抵抗性であることを示した。平成17年度では、気道におけるB7-DCの役割をより詳細に検討した。(マウス喘息モデルを用いたB7-DCによる喘息制御機構の解明)マウス喘息モデルでは抗原吸入によって気道の樹状細胞にB7-DCの発現が誘導される。この誘導はIL-13阻害剤を投与したマウスでは著明に抑制された。また、B7-DCによる調節には樹状細胞における他の共刺激分子(4-1BBLやCD80/86)誘導を介した機序が報告されているが、我々の検討では抗原曝露後の樹状細胞で4-1BBLやCD80/86の発現誘導は認められなかった。すなわち、IL-13によって気道に誘導されたB7-DCは4-1BBLやCD80/86を介しない機序で喘息反応を調節するというフィードバック機構を担っていることを明らかにした。(ヒト培養気道上皮におけるB7-DC発現機序の解明)ヒト培養気道上皮(BEAS-2B)を二本鎖RNAで刺激し、B7-DCの発現を誘導した。この発現誘導にどのような細胞内シグナル伝達系が関与しているかをキナーゼ阻害剤を用いて検討した。B7-DCの発現はPI3キナーゼ阻害剤によって著明に抑制され、p38MAPキナーゼ阻害剤およびJNK阻害剤で部分的に抑制されたが、ERK阻害剤では抑制されなかった。これらの結果は同時に測定したIL-8やRANTESなどのケモカインの産生に対する各種キナーゼ阻害剤の抑制効果と一部異なっていた。すなわち、気道上皮におけるB7-DCの発現はケモカインにおけるそれとは一部異なるキナーゼ系を介する機序によって気道の免疫制御に関わっている可能性が強く示唆された。
NK細胞の標的認識に関わる新規NKレセプターの同定および性状解析

本研究はNK細胞の標的認識に関わる新規NKレセプターの同定及びその性状解析を目的として行った。これまでにNK細胞に対する種々のモノクローナル抗体を作製し、発現分布、NK細胞傷害活性に与える影響から、新規分子を認識すると考えられる抗体を選別し、性状解析を進めた結果、その中の一つがマウスCD94を認識することを明らかにした。マウスCD94は、そのcDNAは単離されていたものの、特異的な抗体の不足によってマウス個体内における発現分布や実際のNK細胞機能における役割などの解析は進んでいなかった。そこで、得られた抗体を用いてNK細胞の標的認識におけるCD94機能を解析した。その結果、CD94が全てのNKおよびNKT細胞に発現すること、NKおよびNKT細胞はCD94強陽性とCD94弱陽性細胞の2種類の細胞亜集団からなることを見いだした。抗CD94抗体の添加により、本来殺傷しないはずの自己に対する細胞傷害活性が誘導された。さらに非自己に対する細胞傷害活性も増強された。この現象の分子機構を明らかにするために、CD94が認識する標的細胞上の分子の解析を行った結果、マウスCD94は標的細胞上のQa-1分子を認識して細胞傷害活性を抑制する、抑制性レセプターとして機能することが明らかとなった。CD94はヒトにおいて解析が進んでいるが、遺伝的背景が明らかなマウスを用いての解析はNK細胞の自己非自己の識別機構および自己寛容の機構を解析する上で大きな利点があり、必須である。本研究からNK細胞の自己寛容の破綻には少なくとも一種類の抑制性NKレセプターを阻害することでも可能なことが示された。このことは複数の抑制性レセプターを組み合わせることによってさらに強力な自己寛容の破綻を誘導することが可能なことを示唆しており、同時にがん免疫療法への効果的なNK細胞の応用に抗抑制性NKレセプター抗体が導入できるかどうか、その応用に向けての検討の必要性をも強く示唆するものである。