hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北海道噴火湾のトヤマエビ漁業における小型個体保護のための脱出機能付かご漁具の開発

本研究では,噴火湾のトヤマエビPandalus hypsinotusの資源保護を行うとともに,同地域の同種を対象とするかご漁業の持続性を担保するための漁具改良法として,かご漁具の網地の網目拡大,脱出口の装着の2種類の方法について適切な仕様を決定し,その効果と漁業における実用性を検証することを目的として,1)トヤマエビの行動特性とかごからの脱出行動に関する水槽実験,2)試験かごを用いた効果の評価,を計画している。本年度は,トヤマエビの行動生態とかごからの脱出行動の把握を目的として,1)トヤマエビの行動特性の調査,2)かご漁具の網地の網目サイズ(目合32, 43, 52, 65mm)と脱出効果の関係について,北海道噴火湾内森漁港で水揚げされたトヤマエビを供試個体として北海道大学函館キャンパスの先端環境制御実験棟内に設置された海水循環式飼育水槽を使用して水槽実験を実施した。1)トヤマエビの行動特性個体サイズ別では,小型個体の活動量が大型個体より大きいことが明らかとなった。また,大型,小型個体のどちらにも24時間程度の活動の日周性が認められた。特に,小型個体の活動量は夜間において大型個体よりも高くなったことから,夜間に操業されるかご漁具への脱出口等の装着は,小型個体の保護に有効であると考えられた。ただし,他の種で見られるような縄張り行動とそれにともなう個体間の威嚇行動は認められなかった。2)網地の網目サイズと脱出効果の関係実験から求められた網地によるエビの保持率において,現在商業的に使用されている目合32mmでの値は0.99となり,ほとんどの個体がかごから脱出しないことが推測された。なお,網地によるエビの保持率は網目の拡大とともに減少したことから,網目の拡大による小型個体保護は可能であると判断された。本研究では,1)トヤマエビの行動特性とかごからの脱出行動に関する水槽実験,2)試験かごを用いた効果の評価,を計画の骨子として,1)については,1トヤマエビの行動特性の調査,2水槽実験によるかご漁具の網地の網目サイズと脱出効果の関係の解析,3水槽実験による脱出口の形状・サイズと脱出効果の関係の解析,2)については,4試験かごの試作および大型水槽における脱出効果の評価,4実操業における試験かごの試用,を実施項目としている。このうち,本年度は1,2を実施しており,全体計画に対する進捗状況は概ね当初の予定通りであり順調と判断される。ただし,2における網目サイズについては,今後サイズの種類を追加してさらに検討する余地があると考えられたため,今後,3の実験と合わせて追加実施の予定である。本研究では,1)トヤマエビの行動特性とかごからの脱出行動に関する水槽実験,2)試験かごを用いた効果の評価,を計画の骨子として,1トヤマエビの行動特性の調査,2水槽実験によるかご漁具の網地の網目サイズと脱出効果の関係の解析,3水槽実験による脱出口の形状・サイズと脱出効果の関係の解析,4試験かごの試作および大型水槽における脱出効果の評価,4実操業における試験かごの試用,を実施項目としており,すでに1,2を実施した。今後は,当初の予定通り北海道大学函館キャンパスの先端環境制御実験棟内に設置された海水循環式飼育水槽を使用して3を実施する。具体的には,脱出口形状(円形,方形)とそれぞれ異なるサイズの数種類の脱出口の脱出率を求め,適切な形状・サイズを選定し,2による適切な網目サイズの結果と合わせて小型個体保護に適したかごの仕様を決定し,それをもとに試験かごを試作することを計画している。また,試験かごの脱出機能の評価のための大型水槽での実験の準備を進める予定である。

本研究では,1)トヤマエビの行動特性とかごからの脱出行動に関する水槽実験,2)試験かごを用いた効果の評価,を計画の骨子として,1)については,1トヤマエビの行動特性の調査,2水槽実験によるかご漁具の網地の網目サイズと脱出効果の関係の解析,3水槽実験による脱出口の形状・サイズと脱出効果の関係の解析,2)については,4試験かごの試作および大型水槽における脱出効果の評価,4実操業における試験かごの試用,を実施項目としている。このうち,本年度は1,2を実施しており,全体計画に対する進捗状況は概ね当初の予定通りであり順調と判断される。ただし,2における網目サイズについては,今後サイズの種類を追加してさらに検討する余地があると考えられたため,今後,3の実験と合わせて追加実施の予定である。本研究では,1)トヤマエビの行動特性とかごからの脱出行動に関する水槽実験,2)試験かごを用いた効果の評価,を計画の骨子として,1トヤマエビの行動特性の調査,2水槽実験によるかご漁具の網地の網目サイズと脱出効果の関係の解析,3水槽実験による脱出口の形状・サイズと脱出効果の関係の解析,4試験かごの試作および大型水槽における脱出効果の評価,4実操業における試験かごの試用,を実施項目としており,すでに1,2を実施した。今後は,当初の予定通り北海道大学函館キャンパスの先端環境制御実験棟内に設置された海水循環式飼育水槽を使用して3を実施する。具体的には,脱出口形状(円形,方形)とそれぞれ異なるサイズの数種類の脱出口の脱出率を求め,適切な形状・サイズを選定し,2による適切な網目サイズの結果と合わせて小型個体保護に適したかごの仕様を決定し,それをもとに試験かごを試作することを計画している。また,試験かごの脱出機能の評価のための大型水槽での実験の準備を進める予定である。
In vitro体細胞突然変異の系の確立とそのメモリーB細胞の解析

B細胞による抗体遺伝子の体細胞突然変異がおこる機構の解明をするために、in vitroでの体細胞突然変異の系の樹立を試みた。今までの報告から、バーッキト白血病細胞または免疫B細胞を用いれば、活性化T細胞と抗原で、体細胞突然変異がおこることがわかっているが、初めのB細胞の活性化の段階に何が重要か不明であり、in vitroでの体細胞突然変異の設立に成功したグループはない。我々は、まずin vivoの免疫B細胞の解析をした。抗原特異的なB細胞を検出する鋭敏な試薬を作製し、それを用いて解析すると、今まで報告されていたよりも多くの抗原結合B細胞が増加しているのが判った。また、免疫B細胞で、CD19が、変化することを観察した。このCD19の変化が、B細胞の初期の活性化の段階に重要な要因と考え、in vitroでのこの変化がおこる条件を検討した。次に、ヘルパーT細胞株として作成した、allo-reactive T細胞のlineと、初期の活性化に必要なシグナルを与えたB細胞(C57BL/6マウスrestingB細胞をCD19の変化おこる条件でNP抗原と前処理)とを培養し、ex vivoまたは、in vitroの免疫で、抗体VH186.2遺伝子に、体細胞突然変異の起こる頻度を解析した。CD19のシグナルを介したB細胞は特に、培養後、体細胞突然変異を獲得したと考えられる塩基配列変異がみられた。また、抗原特異的なB細胞を検出する鋭敏な試薬により、in vitroの培養免疫系で、抗原特異的なB細胞の増加が観察された。Naturally occurring somatic mutationとの区別が難しいが、これらの結果は、今まで誰も成功していないin vitroの体細胞突然変異の系が確立できたことを示唆している。現在、解析数を増やして確かめ、in vitroでの詳しい解析をこれを使って行う予定である。B細胞による抗体遺伝子の体細胞突然変異がおこる機構の解明をするために、in vitroでの体細胞突然変異の系の樹立を試みている。今までの多の研究グループからの報告で、バーッキト発血病細胞または免疫B細胞と活性化T細胞と抗原で体細胞突然変異がおこることがわかっているが、初めのB細胞の活性化の段階に何が重要であるが不明であり、in vitroでの体細胞突然変異の系の設立に成功したグループはない。そこで、我々は、まず、in vivoの免疫B細胞の解析をした。CD19は、B細胞受容体からのシグナルを修飾して、B細胞の活性化のthresholdをさげ、一種のアジュバンド効果を持つ。免疫B細胞で、そのCD19が、変化することを観察していたので、研究計画に言及したようにdetergent insoluble受容体-細胞骨格巨大複合体の解析を行った。その結果、CD19は、actinと結合しているが、最近DIGとして知られるdetergent insolubleの細胞分画に来るわけではないことがわっかた。しかし、このCD19の変化が、B細胞の初期の活性化の段階に重要な要因と考え、in vitroでのこの変化がおこる条件を検討している。次に、ex vivoまたは、in vitroの体細胞突然変異の系の樹立にかかせない活性化T細胞株の樹立は、C57BL/6マウスに抗原をNPを用いるためのallo-reactive T細胞のlineを作成し、BALB/cマウスに抗原をpoxを用いるためのallo-reactive T細胞の作成を現在行っている。現在は、作成されたallo-reactive T細胞と、初期の活性化に必要なシグナルを与えたB細胞とで、ex vivoまたは、in vitroの抗体の体細胞突然変異の起こる頻度を実際に解析しようとしているところである。

B細胞による抗体遺伝子の体細胞突然変異がおこる機構の解明をするために、in vitroでの体細胞突然変異の系の樹立を試みた。今までの報告から、バーッキト白血病細胞または免疫B細胞を用いれば、活性化T細胞と抗原で、体細胞突然変異がおこることがわかっているが、初めのB細胞の活性化の段階に何が重要か不明であり、in vitroでの体細胞突然変異の系の設立に成功したグループはない。昨年度、我々は、まず、in vivoの免疫B細胞の解析をし、免疫B細胞で、CD19が、変化することを観察した。このCD19の変化が、B細胞の初期の活性化の段階に重要な要因と考え、今年度まず、in vitroでのこの変化がおこる条件を検討した。次に、昨年度ヘルパーT細胞株として作成した、allo-reactiveT細胞のlineと、初期の活性化に必要なシグナルを与えたB細胞(C57BL/6マウスrestingB細胞をCD19の変化がおこる条件でNP抗原と前処理)とを培養し、ex vivoまたは、in vitroの抗体VH186.2遺伝子に、体細胞突然変異の起こる頻度を解析した。CD19のシグナルを介したB細胞は、培養後、体細胞突然変異を獲得したと考えられる塩基配列変異がみられた。また、我々が最近作製した、抗原特異的なB細胞を検出する鋭敏な試薬により、in vitroの培養免疫系で、抗原特異的なB細胞の増加が観察された。これらの結果は、今まで誰も成功していないin vitroの体細胞突然変異の系が確立できたことを示唆していると考え、現在、その解析数を増やして確かめている。
リチウム・非水溶液系二次電池の正極活物質の開発とその充放電機構の研究

非水系リチウム二次電池の正極活物質には種々の金属酸化物,金属硫化物導電性有機高分子化合物が考えられている。これらの中で二酸化チタン,二硫化モリブデン,ポリアセチレン,ポリアニリンをとりあげ研究を行なった。スパッタリング法により作成した薄膜状二酸化チタンを用い、単純化した有限一次元拡散によりその膜中でのリチウムの拡散挙動を調べた。二酸化チタン中でのリチウムの濃度変化により拡散定数が変化し、周相内ではリチウム同上の相互作用が強いことがわかった。30%程度リチウムが侵入すると拡散挙動は有限一次元拡散により説明できた。結晶型,結晶化度の異なる二酸化チタンの拡散定数から、結晶性の低い二酸化チタンほどリチウムが拡散しやすいことがわかった。アナターゼ型二酸化チタン中でのリチウムの拡散の活性化エネルギーを求めたところKJ【mol^(-1)】が得られ、妥当な結果を示した。実際に電池を組み定電流で放電したところ利用率100%近くまで放電できた。二硫化モリブデンを用いた場合、二酸化チタンと異なりリチウムが溶媒を伴なって、その中に拡散することがわかった。それため、電池性能を向上させるにはリチウムと溶媒和しにくい電解質用の溶媒の選択が必要である。プロピレンカーボネートを用いると7080%の利用率でリチウムを可逆的に出入りさせることができた。導電性高分子であるポリアセチレン,ポリアニリンを用いた場合高分子フィブリル内のCl【O(^ー_4)】,B【F(^ー_4)】の拡散定数がさいことがわかった。ポリアニリンを電解重合により薄膜化したところ優れた充放電特性が得られ電池性能向上には薄膜化により拡散抵抗を減少させねばならない。無機系活物質では活物質の非晶質化や溶媒の選択によって、有機系高分子活物質では活物質をシート状の薄膜にすることによって、より優れたリチウム非水溶液系二次電池をつくることができる。
進化心理学の方法論を検証する――「進化的機能分析」を超えて

本年度はまず、8月に開催された日本進化学会で「適応的説明はデフォルトとされるべきかという問題をめぐって」と題する口頭発表を行い、進化心理学の基本的方法論である適応主義の妥当性に関してBehavioral and Brain Sciences誌上でPaul Andrews et al. (2002)ら進化心理学者によってなされた議論と、それに対する哲学者Elisabeth Lloyd (2015)による近年の反論を中心に、自然選択に訴える適応的説明と、外適応・スパンドレル・発生的制約等に訴える非適応的説明とは果たして相互排他的なのかという問題を考えた。報告者は、1)「考えうる限りの適応的説明」の成功/不成功を示す挙証責任はどちらの側にあるのか、2)果たして適応的説明と非適応的説明は相互排他的なのかという観点からこの問題を分析した。さらに9月に開催された生物学基礎論研究会にて、「適応的説明はデフォルトとされるべきか」と題する、上記の報告をさらに発展させた発表を行った。報告者は、進化学会で検討した原理的な問題を、サンショウウオの足の指の数の進化をめぐる発生論者=構造主義者のDavid Wake (1991)と、適応主義者=機能主義者のHudson Reeve and Paul Sherman (1993)との論争の解釈に援用した。その際「内的選択」の概念に訴えることによって、「制約のゆえに形質Bでなく形質Aが発現している」という発生論的/構造主義的説明を、「形質Aは、内的な構造的安定性の観点から形質Bよりも優れているがゆえに選択されている」という選択的/機能主義的説明に読み替えることは可能なのか、という問題を検討した。この3年間は出版された業績こそないが、「進化的機能分析」という進化心理学の根幹をなす適応主義方法論の検証という申請当初の研究目的は、着実に深化した。本年度は文献調査に終始した。調査した主な文献は以下の通り。岩波書店から「生物学の哲学」の教科書の執筆を依頼されたため、そちらにかかりきりになってしまった。9月に開催された生物学基礎論研究会において「ローレンツ/ティンバーゲンの動物行動学の遺産」と題する報告を行った。これは、進化心理学の学問的先駆である社会生物学の、そのまたさらに先駆といえる動物行動学(エソロジー)の思想的意義について、ティンバーゲンの有名な「四つの問い」ーすなわち因果性、生存価、個体発生、進化ーを中心に考察したものである。この4つの問いは、当時異なる視点からバラバラに遂行されていた動物行動研究を、エソロジーの方法をベースに「行動の生物学」として統合することを目指したものであったが、現実にはティンバーゲンの思惑とは逆に、その後動物行動研究はますます分業化されていく。ウィルソンやドーキンスの社会生物学は、当初実証的研究の展望が立たなかった「因果性」と「個体発生」の問いを捨て、「生存価」と「進化」にフォーカスすることによって大きな成功を収めたが、逆に彼らが無視した残り二つの問いが正当にクローズアップされるには、1970年代終わりの進化発生生物学の登場を待たねばならなかったのである。次に、本課題研究のテーマにより直結する成果としては、10月に開催された「Biology & Philosophy国際論文投稿ワークショップ」という会合において、"Evolutionary Functional Analysis Revisited"と題する口頭発表を行った。ここでは、進化心理学の方法論的基礎である「進化的機能分析」は、検証できない前提に立脚しているがゆえに脆弱であるという批判に対して、「進化的機能分析」の役割は最終的に経験的検証にかけられる仮説を導く「発見法heuristic」にすぎないのであるからその論理的整合性は問われない、という進化心理学者の側からの応答の妥当性について検討した。科学基礎論学会の編集委員長の職を拝命したことで、相当の時間とエネルギーを投入せざるを得なくなった。また大学のカリキュラム改革で、新規の講義を構築する必要が生じ、そちらにもかなりの時間とエネルギーを投入した。結果的に、本研究への「エフォート」の配分が、切り詰められてしまった。

その際「内的選択」の概念に訴えることによって、「制約のゆえに形質Bでなく形質Aが発現している」という発生論的/構造主義的説明を、「形質Aは、内的な構造的安定性の観点から形質Bよりも優れているがゆえに選択されている」という選択的/機能主義的説明に読み替えることは可能なのか、という問題を検討した。この3年間は出版された業績こそないが、「進化的機能分析」という進化心理学の根幹をなす適応主義方法論の検証という申請当初の研究目的は、着実に深化した。2018年度は、当初の目標であった「進化心理学と社会生物学の推論法の比較検討」に関する英文論文を完成し、Philosophical Psychology誌への投稿を目指す。2018年度が三年間の助成機関の最終年度となるので、今年度は本研究課題の下で是非とも国際ジャーナル(Philosophical Psychologyなど)に英文論文を投稿し受理される、という目に見える形で成果を残す。当該年度の助成総額ぴったりの額で使い切ることができなかったため。学内外の業務多忙のため、予定していた国際学会等への海外出張を見合わせねばならなくなった。当該年度の当初の助成総額と実際の使用額との差は3万円以内と比較的少額であるため、翌年度以降の使用計画に大きな変更はない。
ティシュエンジニアリング用スカフォールドの特性に及ぼすナノ構造とミクロ気孔の影響

はじめに我々は、三種類の二相性リン酸カルシウム(BCP)スキャフォルド(φ=10.0×1.0mm^3、各々BCP1150-P,BCP1150-D,BCP1130)を作成した。三種類のスキャフォルドはマイクロポア量の制御により、同程度の表面粗さを持つが表面積の異なるもの(BCP1150-P、BCP1150-D)、同程度の表面積を持つが表面粗さの異なるもの(BCP1150-D、BCP1130)とに大別される。これらの試料を用いて、C2C12細胞の接着・増殖・生化学的試験(ALP/DNA量とprotein/DNA量測定)、および、rhBMP-2を吸着させたBCPスキャフォルドを用いたMC3T3-E1細胞、およびヒト骨髄間質細胞(HBMSC)の培養を行った。その結果を以下に報告する。BCPスキャフォルドを用いC2C12、HBMSC、MC3T3-E1細胞について通常の培養を行ったところ、各素材の表面粗さは細胞接着、細胞増殖、ALPの発現には影響を及ぼさなかったが、細胞機能への影響が観察された。多数のマイクロポアを持つ為に、より大きな表面積を持つBCP1150-Pを用いた場合、BCP1150-D、BCP1130と比較して、C2C12のALP/DNA量は著しく大きな値を示した。更に、rhBMP-2を加えた培地に予備浸漬したBCPを用いて細胞培養を行ったところ、通常の培養結果と比較してALPの発現量増加が見られた。BCP1300、BCP1150-Dと比較して、rhBMP-2による予備浸漬を行ったBCP1150-Pを用いた場合には、全ての細胞についてのALP/DNA量が増加した。これらの結果は、マイクロポアの増加により表面積が増大したマイクロ構造を持つリン酸カルシウムスキャフォルドが、骨形成細胞へと誘導する細胞と区別するタンパクをより濃縮していることを示唆している。組織工学用のスキャフォールドとしてナノマテリアルが注目されている。しかし、ナノマテリアルの構造(ナノストラクチャー)がスキャフォールドの性能に与える影響は未だ明らかではない。本研究ではナノマテリアルで形成された細胞培養用スキャフォールド特性の微細構造(ナノストラクチャー)への依存性について、カーボンナノチューブ及びグラファイトを使用した固化体を用いて検討した。マウスmyoblastic細胞(C2C12)を上記固化体上で培養し、カーボンナノチューブ固化体上の細胞に於いて、良好な細胞付着、増殖および分化を示した。さらにタンパク質付着性の影響を調査するため、カーボンナノチューブ固化体を予め50%FBSに浸漬した後に細胞培養を行うことにより、より多くのタンパクが吸着するため、MWNTを用いて培養した場合には、全タンパク量とALP量とをDNAで規格した値の増加量は(or全タンパク量/DNA、ALP/DNAの増加値は)、グラファイトを用いた場合と比較して各々11倍、18倍になった(培養4日、7日後)。それ故、カーボンナノチューブはより多くの特異的なタンパクを吸着するため、細胞機能に有益に働くと考えられる。さらにヒト由来骨芽細胞様細胞(SaOS2)においても同等の比較を行い、カーボンナノチューブ固化体においてC2C12細胞と同様の良好な培養特性を認めた。さらにrhBMP-2を浸漬した後に、MWNTを用いて培養した場合には、全タンパク量/DNA、ALP/DNAの増加値は、グラファイトを用いた場合と比較して各々15倍、9倍になった(培養4日、7日後)。以上より、カーボンナノチューブは大きな比表面積や化学的特性がより多くの特異的なタンパクを吸着するため、細胞機能に有益に働くと考えられることを確認した。

BCP1300、BCP1150-Dと比較して、rhBMP-2による予備浸漬を行ったBCP1150-Pを用いた場合には、全ての細胞についてのALP/DNA量が増加した。これらの結果は、マイクロポアの増加により表面積が増大したマイクロ構造を持つリン酸カルシウムスキャフォルドが、骨形成細胞へと誘導する細胞と区別するタンパクをより濃縮していることを示唆している。
脳腫瘍における上皮間葉系移行分子メカニズムの解明

本研究は神経膠腫の中でも悪性度の高い腫瘍亜型である神経膠肉腫の発生メカニズム解明を目的としている。これまでの研究で我々は、分化した星細胞系腫瘍細胞が間葉系細胞へ形質転化する可能性を示した。具体的には上皮間葉系移行関連転写因子である、Slug, Twistが神経膠肉腫の間葉系成分に限局して発現していた。同様の実験手法でSlug, Twist以外の上皮間葉系移行関連転写因子で、他癌種にてその発現が確認されているZEB1/ZEB2の発現検討を第一に行った。ZEB1/ZEB2抗体の免疫染色条件を確認・設定し、神経膠腫標本を用いてZEB1/ZEB2染色発現を解析した。結果、ZEB1発現は通常の神経膠腫細胞で発現が確認されたが、ZEB2の発現は見られなかった。間葉系移行に関連する転写因子ZEB1は通常の神経膠腫細胞にも発現しており、肉腫様細胞への分化誘導への関連性は薄いと考えられた。一方でZEB2は神経膠腫細胞での発現はなく、同分子の形質転換への関連性が示唆された。神経膠肉腫検体における、各腫瘍領域での発現の違いを現在解析している。さらに上流刺激因子であるTGF-beta, FGF, VEGF抗体の染色条件を検討している。ZEB2の上流因子であるTGF-beta、またこれまでの実験で証明されたSlug, Twistの上流因子であるFGFの神経膠腫領域・間葉系領域の発現差の検討が重要となってくる。より関連性の高い分子を同定した上で、同分子のcoding遺伝子の変異、miRNAの関与について検索していく。上皮間葉系移行関連転写因子であるZEB1/ZEB2発現の解析を行い、これまでの研究成果で得られていたSlug, TWIST以外に神経膠細胞の形質転換に関与する因子の検索を行う。その発現結果を踏まえて、それぞれの上流刺激因子にあたるMAPK, PI3K/Akt, Smad, TGFβ, FGF, VEGF発現解析、間葉系分化を示す神経膠腫に特有のmiRNA発現を同定へと進めていく予定である。本年度の目的は染色条件の決定と、神経膠腫における発現解析であった。神経膠腫におけるZEB1発現がみられ逆にZEB2発現がみられなかったことから、間葉系への形質転換に関与しうる可能性のある分子はZEB2となった。上流刺激因子の免疫染色、蛍光抗体染色の染色条件が安定せず、現在安定した染色条件を探索している。MAPK, PI3K/Akt, Smad, TGFβ, FGF, VEGF染色の条件設定が必要となる。蛍光染色法では形質特定のため、2重染色にて神経膠細胞、間葉系細胞の違いを明らかしその発現の差を検討する。定量解析の必要がある場合には、レーザーダイセクション法で神経膠細胞領域と、間葉系細胞領域から別々に腫瘍細胞を採取し、qPCR法にて発現の違いを定量評価する。しかしながら、神経膠肉腫検体のそれぞれの腫瘍領域はそれほど明瞭に分かれているわけではなく、混在している症例が多い。検討可能な症例を厳選し、実験する必要がある。また上記手法でDNA/RNA抽出を行った場合、細胞数が十分でない場合があり、その場合はwhole genome amplification法でgenome増幅を図る。染色・定量解析の結果を踏まえて、関連miRNAを検索しその発現を解析していく予定である。現在多数のmiRNAとその関連分子が報告されており、より関連の深いmiRNAを候補とする必要がある。

その発現結果を踏まえて、それぞれの上流刺激因子にあたるMAPK, PI3K/Akt, Smad, TGFβ, FGF, VEGF発現解析、間葉系分化を示す神経膠腫に特有のmiRNA発現を同定へと進めていく予定である。本年度の目的は染色条件の決定と、神経膠腫における発現解析であった。神経膠腫におけるZEB1発現がみられ逆にZEB2発現がみられなかったことから、間葉系への形質転換に関与しうる可能性のある分子はZEB2となった。上流刺激因子の免疫染色、蛍光抗体染色の染色条件が安定せず、現在安定した染色条件を探索している。MAPK, PI3K/Akt, Smad, TGFβ, FGF, VEGF染色の条件設定が必要となる。蛍光染色法では形質特定のため、2重染色にて神経膠細胞、間葉系細胞の違いを明らかしその発現の差を検討する。定量解析の必要がある場合には、レーザーダイセクション法で神経膠細胞領域と、間葉系細胞領域から別々に腫瘍細胞を採取し、qPCR法にて発現の違いを定量評価する。しかしながら、神経膠肉腫検体のそれぞれの腫瘍領域はそれほど明瞭に分かれているわけではなく、混在している症例が多い。検討可能な症例を厳選し、実験する必要がある。また上記手法でDNA/RNA抽出を行った場合、細胞数が十分でない場合があり、その場合はwhole genome amplification法でgenome増幅を図る。染色・定量解析の結果を踏まえて、関連miRNAを検索しその発現を解析していく予定である。現在多数のmiRNAとその関連分子が報告されており、より関連の深いmiRNAを候補とする必要がある。染色条件が決まらずに実際の染色実験に進めていない抗体があり、現在他社製品などでその染色性を確認している。実際の染色に必要な抗体購入費用が次年度使用額となっている。染色の確認、条件の設定が出来次第、染色枚数に必要な抗体をまとめて購入する予定である。
成層圏南北循環を介した成層圏‐対流圏結合過程の解明

積雲対流の発達は対流圏中下層の気温、湿度場に強く依存していると考えられているが、本課題で成層圏の力学場も寄与していることを衛星観測および数値実験から明らかにした。成層圏突然昇温時に成層圏の南北循環の強化(低緯度が上昇)によって、熱帯対流圏界面領域が断熱的に冷やされた結果、鉛直方向の安定度が減り、積雲対流がより上方に卓越した[Eguchi et al., ACP, 2015; Kodera et al., ACP, 2015]。また卓越した積雲対流によって対流圏下層の空気塊(短寿命成分含む)が短期間で成層圏に輸送されることを示した[Eguchi et al., SOLA, 2016]。本研究で使用する解析データの入手と整理、計算機環境の構築を行った。また積雲パラメタリゼーションを用いていない全球非静力モデルの出力値を用いて、2010年1月のSSW時の熱帯対流圏界面遷移層(Tropical Tropopause Layer: TTL)内での鉛直流、非断熱加熱率の変化を解析した。その結果、SSWにともなう下部成層圏の鉛直流の強化によって断熱的な低温(不安定領域)がTTL内で形成され、鉛直流の強化にともなって不安定領域が徐々に下方に遷移する。不安定領域がTTL下端に到達すると、対流圏からの積雲対流と結合し、積雲対流を強化することが明らかとなった。本結果を論文としてまとめ、投稿した[Eguchi et al., ACPD, under review, 2014]。また光学的に薄いTTL内の絹雲の検出に有効なCALIOP衛星搭載ライダーのデータを用いて、水蒸気量が他の熱帯域よりも少ない東部太平洋上での絹雲の解析を行った[高島ら]。結果、SSW時に東部太平洋上でも数日間持続する絹雲が発生し、その場の気温と良い相関であった。現在、低温以外の要因(水蒸気輸送過程)に着目した解析を行っている。昨年度入手、整理したデータを基に以下の解析を実施し、発表を行った。2010年1月末に発生した成層圏突然昇温(Stratospheric sudden Warming; SSW)時の熱帯対流圏内の各物理量、特に大気微量成分(水蒸気量、オゾン、一酸化炭素(CO)等)と積雲対流の関係に着目した解析を行った。結果、SSW時にアフリカ大陸南部と西部太平洋上で積雲対流が活発化しており、その直上および周辺で対流圏起源のCOと成層圏起源のオゾンに良い相関がみられた。また対流圏から成層圏へ流入した高濃度COがその後、成層圏下部に広がり、成層圏のCO濃度の上昇に寄与していることが示唆された。本研究の結果をまとめて、学会で発表を行った[Eguchi et al.,EGU2014; AGOS2014]。昨年度実施した解析をさらに発展させ、得られた結果を投稿論文としてまとめた。2010年1月末に発生した成層圏突然昇温(Sudden Stratospheric Warming; SSW)時の熱帯の上部対流圏・下部成層圏の大気微量成分(水蒸気量、オゾン(O3)、一酸化炭素(CO)等)と積雲対流の関係に着目した解析を行った。結果、SSWによる熱帯下部成層圏の上昇流の強化によって、熱帯圏界面近傍が不安定となり、積雲対流(特にアフリカ大陸南部と西部太平洋上)が活発となったことで、対流圏起源の空気(高濃度CO、低濃度O3)が下部対流圏から下部成層圏に短期間で直接的に輸送されたことがわかった。さらに、下部成層圏に流入した高濃度COの空気塊が成層圏内を徐々に鉛直に輸送されていることがわかった。一方、成層圏起源のO3濃度は、上昇流の強化によって、上部対流圏から中部成層圏領域までSSWの期間、減少していたことがわかった。このようにSSWによる熱帯下部成層圏の上昇流強化の直接的、間接的な影響によって、全球規模で短期間の内に大気微量成分の分布および濃度が変化していることが示された。本研究の結果をまとめて、学会で発表し、投稿論文としてまとめた。当初の計画通りに、一昨年度入手、整理した数値実験データ、客観解析データ等を用いて、解析を実施し、得られた結果を学会で発表し、それらの結果を投稿論文としてまとめた。但し、昨年度中に育児休業を取得したので、前述の投稿論文で得られた成果の発展研究を計画している。2011年初冬に熱帯域の積雲対流活動が不活発になる事例を発見し、その要因を解析し、投稿論文にとしてまとめた[Kodera et al., ACP, 2017]。この現象は、成層圏の亜熱帯ジェットが例年よりも強化され、その結果、成層圏内の南北循環場の熱帯での上昇流が弱められ、熱帯対流圏界面遷移層内の不安定度が弱まり、結果的に背の高い積雲対流活動が抑制されたと考えられる。本結果は、前年度まで議論してきた成層圏循環場の強化によって、熱帯の積雲対流活動が活発になる過程[Eguchi et al., ACP, 2015]と真逆のプロセスとなっていることから、成層圏の力学過程が熱帯域の積雲対流活動に影響を与えていることがより明らかとなった。

また上述の2011年初冬の現象の発展として、成層圏の亜熱帯ジェットが強化された要因が、中間圏の亜熱帯ジェットと極夜ジェットの平均流の相互作用によることが明らかになりつつある。本解析では、中間圏の風のデータを衛星観測から得られたジオポテンシャル高度データより、地衡風近似を用いて導出し、解析に用いている。解析期間は衛星観測データのある2006年2015年の11年間である。これまで中間圏の風を観測から得ることは難しく、それを対象とした研究はほとんど為されていないことから、中間圏の風の場の気候学的な特徴(季節変化や赤道域における南北両半球間の風の場の変化等)の記述も行うと同時に、2011年の冬の中間圏、成層圏の風の場の急変の要因の解析を進めている。上記の内容を国際学会で発表し、投稿論文にまとめている段階である。積雲対流の発達は対流圏中下層の気温、湿度場に強く依存していると考えられているが、本課題で成層圏の力学場も寄与していることを衛星観測および数値実験から明らかにした。成層圏突然昇温時に成層圏の南北循環の強化(低緯度が上昇)によって、熱帯対流圏界面領域が断熱的に冷やされた結果、鉛直方向の安定度が減り、積雲対流がより上方に卓越した[Eguchi et al., ACP, 2015; Kodera et al., ACP, 2015]。また卓越した積雲対流によって対流圏下層の空気塊(短寿命成分含む)が短期間で成層圏に輸送されることを示した[Eguchi et al., SOLA, 2016]。当初の計画通りに、昨年度入手、整理した数値実験データ、客観解析データ等を用いて、解析を実施し、得られた結果を学会で発表した。特に対流圏および成層圏起源の微量気体成分に着目した解析結果をまとめている。また、日変化スケールでのデータの入手を行い、解析のための周辺情報の収集・加工作業を進めている。一昨年度、昨年度中に長期間のデータを収集したので、これまでの解析結果の進展として、他の類似した事例、および背景場が異なる事例の解析を実施する予定でいる。大気科学(特に熱帯対流圏面遷移層での力学過程)引き続き、日変化スケールのデータの解析と対流圏および成層圏起源の微量気体成分の解析を推進する。また長期間のデータを収集し、SSW時の成層圏の対流圏への影響の統計的な解析を行う。当初の計画通りにデータの入手、整理、計算機環境の構築を行った。数値実験データ、客観解析データ等を解析し、得られた結果を論文にまとめ、投稿した。対流圏および成層圏起源の微量気体成分データを収集し、解析に取り掛かっている。昨年度中に育児休業を取得したため、予定していた出張、打合せを行わなかった。また投稿論文の仕上がりが遅れたため、投稿費用として使用しなかった。新規データの購入をしなかったため、またデータ処理を自動化するシステムを導入したことによって人件費を削減できたため論文投稿料として使用する。また解析データおよび結果の保管用のハードディスクの購入を予定している。さらに、投稿論文の研究内容の発展研究として、国内外の研究者との打合せを実施するための旅費として使用する。日変化スケールのデータの解析と対流圏および成層圏起源の微量気体成分の解析を推進する。また長期間のデータを収集し、SSW時の成層圏の対流圏への影響の統計的な解析を開始する。論文投稿料として使用する当初の予算より同様の性能の計算機を安く購入できた論文投稿料を次年度に支払うことになったより長期間のデータ解析ができるように必要なデータの購入費に充てる論文投稿料として使用する
低エネルギー放射光を活用した高温超伝導状態の電子に動く相互作用の解明

本研究は、低エネルギー放射光角度分解光電子分光法の高い分解能とバンド選択性を活用して、超伝導ギャップの大きさと準粒子微細構造を精密に決定し、高温超伝導状態において電子が受ける多体相互作用の詳細を明らかにすることを目的とする。本年度は、以下の通り研究課題を実施した。(1)二重層同酸化物高温超電導体Bi2212体について、結合バンドと反結合バンドの二枚のフェルミ面を、全波数空間ではじめて完全に分解し、それぞれのバンドについて超伝導ギャップの方向依存性を詳細に決定した。ギャップのバンド依存性が小さいという実験結果は、対形成相互作用が両バンドで同等に作用していることを示唆している。また、超伝導ギャップの方向依存性がd波の理論曲線に従う領域が、ホール濃度の現象とともに急激に縮小することが明らかになった。この現象が、不足ドープ領域における超伝導転移温度低下に直接関係していると考えられる。さらに、ノード準粒子散乱確率のバンド依存性を観測し、結合バンドに比べ反結合バンドの散乱確率が高いことを明らかにした。これは、高温超伝導を阻害する散乱源が二重CuO_2面の外側にあることを示している。(2)単層系銅酸化物高温超電導体Bi2201系について、元素置換によってCuO_2面外に乱れを導入したときの、電子状態の変化を直接観測した。面外乱れの増加とともに、ノード近傍の超伝導ギャップが閉じている領域が拡大し、一粒子散乱確率が急激に増大することを見いだした。これにより、面外不純物は電気抵抗などの輸送係数にはあまり影響を与えないが準粒子状態に強い衝撃を及ぼし超伝導転移温度が強く抑制されることが示された。本研究は、銅酸化物系の高温超伝導体を対象とし、低エネルギー放射光による角度分解光電子分光の高いエネルギーで運動量分解能とバンド選択性を利用して、超伝導相および常伝導相の電子構造を精密に決定することで、電子が受ける相互作用のエネルギー/運動量/温度/キャリヤー・ドープ量依存性を詳細に明らかにすることを目的としている。本年度は、以下の通り実施した。(1)低エネルギー角度分解法においての高い実験精度を発揮するために、試料の冷却と、試料方位角・傾斜角の安定性を両立させた試料ホルダーを開発・製作した。(2)低エネルギー角度分解法のバンド選択性を活かすために、二重層Bi2212系、単層Bi2201系、LSCO系のそれぞれについて、光電子スペクトルの励起光エネルギー依存性を広い波数空間に渡って決定した。エネルギーhυ=7.8eVの励起光がBi2201の電子状態観測に適していること、hυ=.7,0eVがBi2212の反結合バンドの選択的観測に適していること、hυ=8.5eVがBi2212の結合・反結合バンドを全波数空間で同時に観測するのに適していることを明らかにした。(3)Bi2201系のバルク単結晶試料について、低エネルギー放射光角度分解光電子分光を行い、ギャップの節の方向のバンド分散のエネルギー依存性と、準粒子構造の温度依存性を精密に決定した。既に報告されている約70meVの構造に加えて、新しく約40meVと約6meVに分散の折れ曲がり構造が観測された。電子に作用する多体効果は、40meVおよび6meVという特徴的なエネルギー・スケールを持つことが明らかにされた。(4)パルス・レーザー堆積(PLD)装置を整備し、YBCO系薄膜の試作を行った。今後の課題は、成長条件を最適化して結晶度を向上させることである。
豪雪地におけるスギ人工林と微細地形に関する研究

本研究では、8、28、60年生の3林分において地形測量を行い地形図を作成し、立木位置付近の微細地形解析を行い、現在生存している林木の立木位置と地形要因との関係について検討した。上下傾斜角の差と地形曲率との関係は、8年生、28年生および69年生でともに高い正の相関を示した。2要因間の相関図において凹凸の境界となる位置、すなわち上下傾斜角の差で0度、地形曲率では180度にそれぞれ座標軸を移動すると、立木位置を示す点は第I象限に多く分布し、次は第III象限であり、第II象限、第IV象限は少ない。第I象限、すなわち斜面傾斜方向、等高線方向ともに凸型の地形に分布した立木は、8年生では尾根部に位置する立木を除いた全立木の37.9%、28年生では全立木の40.9%、および69年生では全立木の60.6%を占め、林齢が高くなるにつれてその割合が高い。また、第I象限に位置した立木では28年生で1級木が44.4%、2級木が37.8%、また69年生で1級木が44.1%、2級木が27.4%を占めともに上層木、特に1級木の割合が高かった。逆に、第III象限すなわち斜面傾斜方向、等高線方法ともに凹型の地形には28年生林において18年生時に行われた雪害木除伐の伐根が多く位置し、69年生では無立木地が多く位置していた。また、第III象限内において28年生で2級木が38.1%、4級木が33.3%、また69年生で2級木が34.9%、4級木が25.9%を占め、ともに2・4級木の割合が高かった。このことから豪雪地において、斜面傾斜方向、等高線方向ともに凹型の地形に位置する立木は、積雪の匍行圧および沈降圧による雪害のため成長が不良となり、また枯損するために林齢が高くなるにつれて立木本数は減少するものと推察された。一方、斜面傾斜方向、等高線方向ともに凸型の地形に位置する立木は、致命的な雪害による枯損が少なく、良好な成長を示し、林齢が高くなるにつれて上層木になりやすいと推察された。平均積雪深約3m、平均傾斜角度35度の斜面にある7年生スギ人工林において、斜面長42m、横20mの調査プロットを設け、プロット内立木224本について幹長および根元直径を測定し、同時に地形測量を行い等高線間隔10cm、縮尺40分の1の地形図を作成した。この地形図内の立木位置を中心として半径2.5cmの円をえがき、この円内の等高線の数と形状から各立木位置のもつ平均傾斜角、上下傾斜角の差(上方傾斜角から下方傾斜角を減じた値)、地形曲率および有効起伏量を求めた。また地形図上の位置により、明らかに凹地形にある立木(37本)、凸地形にある立木(43本)、屋根にある立木(42本)、地形変化の少ない中間地形の立木(102本)の4種類に分類した。

根元直径の平均値は、凸地形59.5mm、凸地形63.5cm、尾根73.6mm、中間地形66.9mmで凹地形および尾根にある立木は凹地形のものより生長が良い傾向があった。平均傾斜角と上下傾斜角の差の単相関係数は0.29で有意を示し、傾斜角が急になるほど斜面傾斜方向に凹になる傾向がある。上下傾斜角の差と地形曲率の単相関は-0.55で傾斜方向に凸になるほど等高線方向に凸になる。斜面、等高線両方向とも凸地形に約半数の立木が位置している。有効起伏量と幹長の単相関は凹地形-0.78、凸地形-0.21、尾根0.24、中間地形-0.42でいずれも有意を示す。尾根を除き斜面下方ほど生長が不良になる傾向を示し、特に凹地形でこの傾向が顕著であった。標高400m、年最大積雪深約3m、平均傾斜角約13度(224度)の西北西向き斜面にある28年生スギ人工林内において、面積640m^2のプロットを設け、地形測量を行い、等高線間隔10cm、縮尺125分の1の地形図を作成した。この地形図内の立木位置を中心として半径2mの円をえがき、この円内の等高線の数と形状から各立木位置のもつ平均傾斜角と地形曲線率(斜面下方の中心角で表示)を求めた。プロット内の全立木から雪害木44本を除いた98本を対象に樹型級区分を行い、上層の1、2級木と、3級以下の下層木とに分けた。1級木は38本、2級木は36本、下層木は24本である。1級木の地形傾斜角の平均値は10度であり、2級木と下層木の平均値はともに14度であった。1級木は他に比べ傾斜の緩いところのものが多い。上、下層木とも地形曲率180度前後の凹凸の少ない位置に立木が多いが、その割合は1級木で少なく、下層木で多い。樹高10m以上のものは傾幹幅100cm以下であり、1級木では最大値51cmであった。樹高10m以下のものは傾幹幅が少さいものから大きなものまで存在する。樹高の高いものは早い時期に、冬季の埋雪から脱っし、根元曲がりが安定したものと考えられる。樹高の値の小さい立木は地形曲率180度前後に集中するが、樹高が大きくなるにしたがい、地形曲率の広い範囲に存在する。180度前後の平衝斜面に傾幹幅の大きいものが多く、凹凸それぞれ曲率が加わると傾幹幅の小さいものしか存在していない。地形曲率180度前後の平衝斜面にある立木は傾幹幅の大きいものと小さいものが混在している。成長が悪く、根元曲がりの大きい立木が平衝斜面以外に存在しない理由は、28年生以前に雪害等により淘汰されたもの考えるのが妥当である。かかる立木が生存し得る環境として、等高線方向に平衝な斜面では積雪環境が有利に働くものと推察された。本研究では、8、28、60年生の3林分において地形測量を行い地形図を作成し、立木位置付近の微細地形解析を行い、現在生存している林木の立木位置と地形要因との関係について検討した。上下傾斜角の差と地形曲率との関係は、8年生、28年生および69年生でともに高い正の相関を示した。2要因間の相関図において凹凸の境界となる位置、すなわち上下傾斜角の差では0度、地形曲率では180度にそれぞれ座標軸を移動すると、立木位置を示す点は第I象限に多く分布し、次は第III象限であり、第II象限、第IV象限は少ない。第I象限、すなわち斜面傾斜方向、等高線方向ともに凸型の地形に分布した立木は、8年生では尾根部に位置する立木を除いた全立木の37.9%、28年生では全立木の40.9%、および69年生では全立木の60.6%を占め、林齢が高くなるにつれてその割合が高い。また、第I象限に位置した立木では28年生で1級木が44.4%、2級木が37.8%、また69年生で1級木が44.1%、2級木が27.4%を占めともに上層木、特に1級木の割合が高かった。逆に、第III象限すなわち斜面傾斜方向、等高線方向ともに凹型の地形には28年生林において18年生時に行われた雪害木除伐の伐根が多く位置し、69年生では無立木地が多く位置していた。また、第III象限内において28年生で2級木が38.1%、4級木が33.3%、また69年生で2級木が34.9%、4級木が25.6%を占め、ともに2・4級木の割合が高かった。
新しい超原子価ハロガンの合成とその特性

電子求引性の高いトリフリル基を二個導入したジスルホンにMeCN中0°Cでジフルオロブロマンを作用させることにより、脂肪族ブロモニウムイリド(R_fSO_2)_2C^-Br^+C_6H_4-p-CF_3(R_f=CF_3,CF_3(CF_2)_3)の合成に初めて成功した。合成したブロモニウムイリドは安定であり、室温で放置しても分解は全く見られない。溶液中でも安定であり、重アセトン中室温での半減期は一年以上にもなる。その固体構造をX線結晶解析により決定した。イリドカルバニオンの周りの結合角の和は359.5度であり、sp^2混成であることが分かった。イリド結合の距離は1.868Åであり、二重結合性はほとんど見られない。臭素の回りの結合角は103.9度であり、ヨードニウムイリド(CF_3SO_2)_2C^-I^+Ph(98.2度)よりも大きい。臭素原子のサイズが反映されていると考えられる。また、イリドカルバニオンは三つの負の超共役効果により安定化されている。興味深いことに、合成したブロモニウムイリドはピリジンなどの複素環化合物に対してアリール基を転移し、N-アリールピリジニウム塩を生成することを見出した。このN-アリール化ではビススルホニルブロモメタニドアニオンが脱離基として機能している。なおこのN-アリール化は、ヨードニウムイリド(CF_3SO_2)_2C^-I^+C_6H_4-p-CF_3を用いた場合には全く進行しない反応である。ピリジンのN-アリール化反応は、イリドイプソ位への求核的攻撃によりMeisenheimer型錯体が生成する反応であると考えられる。イリドについてのDFT計算結果と矛盾しない機構である。
近代中国における国民創出の試み-中国国民党の新生活運動

本年度は中国国民党が発動・推進した新生活運動(一九三四年一九四九年)が、当時の中国社会において持った意味にその思想・文化的側面を、「身体美学」・「公共意識」を鍵概念として分析することに重点を置いた。その結果、以下の様なことが明らかになった。新生活運動が発動された背景として、この運動の主唱者であった蒋介石や、その先駆者である孫文といった中国国民党の指導者達が、中国社会における人々の日常生活の負の側面、特に挙止動作・礼儀作法の問題点を批判し改善を試みた。即ち、中国人の日常的な衣・食・住・行の様々な立ち居振る舞いが、西洋人や日本人の驚愕・困惑・侮蔑の対象となり、それが列強諸国による中国への圧迫を許すことにつながっていると考えられ、故に中国人の身体の美観を改善することにより、延いては中国の国際的地位をも向上させることが図られたのである。新生活運動において具体的に唱えられた九十五項目は、(一)自己の身体、(二)他者との関係、(三)周囲の環境、(四)公共の場所において、規律と清潔とを実現することを目指すものであった。即ち、自己の身体の自然的欲求ではなく他者の目から見た人為的秩序としての身体美学に基き、精神が肉体を管理・統制・保護すると共に、親族・隣人・友人のみならず全ての他者を共同体を構成する仲間と見做して、社会全体の秩序と調和とを維持することにより、私的・公的空間において規律と清潔とを実現すべきことが説かれたのである。これは、近代西洋において発達した礼儀作法の模倣・導入を図るものであり、『儀礼』に代表される伝統中国の身体美学とは根本的に異っており、その来源は精神-身体関係や個人-社会関係に対する、近代西洋思想と伝統中国思想との相違に在る。総じて言えば、新生活運動は中国人が自己の身体意識を改変し、西洋人に倣ってその近代的な身体美学・公共意識を受容することを唱えるものであり、換言すれば近代西洋人の目を通して中国国民党が上から下へと中国人民の身体を監視し、あらゆる個人を馴養してこの眼差しを内面化させ、近代西洋的な挙止動作・礼儀作法を遵守するよう迫ることにより、中国人を近代的国民へと改造することを試みる運動であった。以上の様な研究成果を、中国北京市で開催された"中〓民国史国〓学〓〓〓会"において発表し、中国を初めとする世界各国の研究者と討論すると共に、これを日本語に翻訳し雑誌論文として発表した。本年度は、新生活運動(1934年1949年)に関する先行研究・基本資料を可能な限り収集・整理・検討しつつ、これまでに自身の行なってきた1920年代以前の時期に関する研究との連続性を考察することに重点を置いた。その結果、新生活運動が発動された背景として、1920年代前半に広東省において構築された新たな政治体制が、国民革命(1926年1928年)を経て弛緩・変質をきたし破綻・崩壊の危機に瀕しており、それ故にこそこの運動によって体制の再建が図られたことが次第に明らかになってきた。具体的には、農民・労働者・学生といった大衆運動への浸透に貢献してきた中国共産党との分裂によって、中国国民党の地方・基層党組織が大幅に弱体化し、また軍事エリートを吸収しつつ北伐を進めたため地方政府の中央政府に対する自立化が進み、その結果として中国国民党が国家と社会との間で唯一の媒介となるべき、「党国全体主義体制(party-state totalitarian regime)」は空洞化を余儀なくされた。中国国民党・国民政府内部においても地位の不安定だった蒋介石は、既存の党・政府組織には依存し得なかったため、運動という非制度的大衆動員を通じて自己の権力基盤を強化しつつ、近代的国民の創出により対日関係の悪化や中国共産党勢力の抵抗に対処することを図ったのである。この様な一連の経緯を政治体制の転換という観点から理論化するため、「フラクタル」・「ホラーキー」という二つの概念を援用して模式化し、これを2001年8月に論文として発表すると共に、10月に台北市の〈辛亥革命九十週年國際學術討論會〉と、武漢市の〈紀念辛亥革命九十周年国際学術討論会〉において研究発表を行ない、中国(大陸・台湾)の研究者と議論を交わした。

即ち、自己の身体の自然的欲求ではなく他者の目から見た人為的秩序としての身体美学に基き、精神が肉体を管理・統制・保護すると共に、親族・隣人・友人のみならず全ての他者を共同体を構成する仲間と見做して、社会全体の秩序と調和とを維持することにより、私的・公的空間において規律と清潔とを実現すべきことが説かれたのである。これは、近代西洋において発達した礼儀作法の模倣・導入を図るものであり、『儀礼』に代表される伝統中国の身体美学とは根本的に異っており、その来源は精神-身体関係や個人-社会関係に対する、近代西洋思想と伝統中国思想との相違に在る。総じて言えば、新生活運動は中国人が自己の身体意識を改変し、西洋人に倣ってその近代的な身体美学・公共意識を受容することを唱えるものであり、換言すれば近代西洋人の目を通して中国国民党が上から下へと中国人民の身体を監視し、あらゆる個人を馴養してこの眼差しを内面化させ、近代西洋的な挙止動作・礼儀作法を遵守するよう迫ることにより、中国人を近代的国民へと改造することを試みる運動であった。以上の様な研究成果を、中国北京市で開催された"中〓民国史国〓学〓〓〓会"において発表し、中国を初めとする世界各国の研究者と討論すると共に、これを日本語に翻訳し雑誌論文として発表した。