hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンドトキシンを選択的に吸着する分子インプリントゲルビーズの調製

水からエンドトキシンを除去するため、エンドトキシンを選択的に吸着する高分子ヒドロゲルの開発を目的とした。ゲルの調製には分子インプリント技術を応用し、機能性モノマーとしてアミノ酸誘導体、トリペプチド誘導体などを用いた界面鋳型重合により、エンドトキシン結合部位をもつゲルを調製する技術の確立に成功した。得られたゲルは、他の物質が共存する環境下においてもエンドトキシンを選択的に吸着すること、さらに吸着した後は酸・アルカリ洗浄により再利用することも可能であることを明らかにした。水溶液中に存在するエンドトキシンの特異的な吸着・除去を目的とし、本年度は、分子インプリント法によるポリマーゲルビーズ調製のための要素技術を検討した。分子インプリントゲルビーズの調製については、ゲルビーズ調製装置を試作し、重合溶液の吐出口と窒素ガスの吐出口の二重管構造、および重合溶液への紫外線照射時間などを工夫することにより、ポリビニルピロリドンを主成分とする直径約10マイクロメータの、さらに微小では、約2マイクロメータの径の揃ったビーズの作成に成功した。エンドトキシン認識能向上のための機能性モノマーの探索では、エンドトキシンの共通構造であるLipid Aと相互作用する機能性分子を探索した。生体内でLipid Aが結合するタンパク質を調査した結果、リジン(Lys)、アルギニン、フェニルアラニン(Phe)、トリプトファン(Trp)などの残基とLipid Aが相互作用することが報告されていることから、これらのアミノ酸、および2種類のトリペプチド(Lys-Phe-Lys, Lys-Trp-Lys)のジアルキルジスルフィド誘導体を設計・合成し、金基板表面に固定化して、表面プラズモン共鳴法によりエンドトキシンとの相互作用を確認した。特に、いずれのトリペプチドに対しても強い相互作用があることが明らかになった。インプリントゲルビーズからの鋳型分子除去法の予備的検討については、アミノ酸を側鎖にもつアクリルアミド誘導体を新たに設計・合成し、その誘導体を含むLipid Aインプリントゲルを試作した。このゲルからの鋳型分子Lipid Aの除去方法を検討した結果、酸性水溶液、アルカリ性水溶液、エタノール水溶液による洗浄を組み合わせることで、対応できることが明らかになった。水溶液中に存在するエンドトキシンの特異的な吸着・除去を目的とし、本年度は、分子インプリント法によりポリマーゲル(ビーズ)を調製し、そのゲル(ビーズ)へのエンドトキシンの結合能を検討した。アミノ酸を側鎖にもつアクリルアミド誘導体を機能性モノマーとして、Lipid Aをインプリントしたゲルを調製した。機能性モノマーのアミノ酸の種類や含有率などのゲルの調製条件を最適化することにより、Lipid Aのみならず、エンドトキシンを認識するゲルが得られることを確認した。また、エンドトキシンをインプリントしたゲルビーズを逆相けん濁重合法により合成する手法を確立した。機能性モノマーとして前年度に見出したトリアジン誘導体を用いた場合、エンドトキシンを認識することが明らかになり、今後、ゲルビーズの調製条件の最適化により、エンドトキシン結合能の増大および選択性の向上を目指す。エンドトキシン認識能向上のために、前年度に引き続き、機能性モノマーを探索した。前年度に検討した2種類のトリペプチド(Lys-Phe-Lys,Lys-Trp-Lys)に加えて、さらに、トリペプチドのアミノ酸をリジン、グリシンなどに替えた試料についてもジアルキルジスルフィド誘導体を設計・合成し、金基板表面に固定化して、表面プラズモン共鳴法によりエンドトキシンとの相互作用を確認した。この測定から、特に、金基板表面でのトリペプチド誘導体の固定化濃度が重要であること、さらに、それぞれのトリペプチドに対するエンドトキシンの結合定数は、フェニルアラニンの場合がもっとも大きいことが明らかになった。エンドトキシン認識性インプリントゲルの結合能評価を行うとともに、最終年度であることから、これまでに得られたインプリントゲルの結合能を比較検討した。さらに、実用的観点から、インプリントゲルからなるビーズによる共存物質含有水溶液からのエンドトキシン除去能についても検討したので、報告する。エンドトキシン認識能向上のために、機能性モノマーとして、前年度に探索したトリペプチド(Lys-Phe-Lys,Lys-Trp-Lys,Lys-Ala-Lys,Lys-Lys-Lys)をアクリルアミドの側鎖に結合させた誘導体を合成する方法を確立した。この誘導体を用いてリピドAをテンプレートとしたインプリントゲルを調製する最適条件と、得られたインプリントゲルのエンドトキシンとの結合能を検討した。その結果、前年度に検討したアミノ酸を側鎖にもつ誘導体を機能性モノマーとして用いた場合と比べて、それらトリペプチドを側鎖にもつ誘導体ではエンドトキシン認識能が向上し、結合定数も増加することが明らかになった。また、このゲルでは、エンドトキシンの吸着と洗浄による再生の操作を繰り返しても、認識能力の低下は少なく、さらに、化学構造が類似した毒性の低いエンドトキシンとの吸着選択性も高く、実用面で有望であることがわかった。

前年度に引き続いて、実用的観点から、トリアジン誘導体を機能性モノマーとして用いて逆相懸濁重合によりエンドトキシンをインプリントしたゲルビーズを調製する最適条件を明らかにした。得られたゲルビーズは、タンパク質の種であるアルブミンが共存してもエンドトキシン認識結合能に影響がみられなかった。本研究の成果はエンドトキシンの除去にインプリントゲルが利用できる可能性を示唆するものである。
グラフェンナノシートを利用する水系フォトン・アップコンバージョンシステムの開発

分子の自己組織化に基づくフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)において、三重項励起寿命の長寿命化や、分子集合系における発光量子収率の増大を達成するための方法論を開発する。自己組織性を有する蛍光性アクセプターと二次元有機・無機ナノシートとの複合体を作製し、高いUC量子収率とエネルギーマイグレーション効率の両立をはかって、分子組織化UCにおける未解決問題を解決する。
放射線性腸炎・皮膚炎に対する新規抗酸化剤の有効性

抗酸化作用と抗炎症作用をもつ新規抗酸化物質ETS-GSのラット放射線性腸炎モデルに対する治療効果の検討を行った。ラットの腹部に10Gyの放射線を照射し放射線性腸炎モデルを作成し、照射2日前よりETS-GS(10mg/kg)を5日間連続でラットに皮下投与した。ETS-GS投与群の回腸粘膜の障害は放射線照射群と比べて抑制されていた。各種炎症系・酸化ストレスマーカーでもETS-GS投与群は放射線照射単独群よりも有意に低値であった。今回の結果から、ETS-GSの投与により放射線照射後の回腸粘膜障害を抑制することが認められた。引き続き放射線性皮膚炎モデルに対する有効性についての検討を予定している。平成25年度の研究計画は、昨年に引き続き開発した新規ビタミンE誘導体ETS-GSのラット放射線性腸炎モデルに対する抑制効果を検討することであった。雄性SDラットをコントロール群、放射線照射単独群、放射線照射+ETS-GS投与群の3群に分け、放射線照射単独群および放射線照射+ETS-GS投与群はセシウムを線源とした放射線10Gyを全腹一回照射を行った。放射線照射+ETS-GS投与群はさらに放射線照射2日前から照射後2日目まで計5日間、1日10mg/kgのETS-GS皮下投与を行った。放射線照射後3日目に犠死を行い各種検討を行った。採取した回腸の病理学的所見においてETS-GS投与群は放射線照射による粘膜のびらん、炎症細胞の浸潤、粘膜下層の浮腫などの軽減が認められた。また回腸組織においてマロンジアルデヒド、ミエロペロキシダーゼ、カスパーゼ3/7などの酸化ストレスマーカー、炎症系マーカーの測定を行ったところ、これらの発生が有意に軽減されていた。さらにアポトーシスの程度の指標となるTUNEL染色においても、放射線照射単独群と比べ放射線照射+ETS-GS投与群では有意に染色が抑制されていた。以上の結果から、新規ビタミンE誘導体ETS-GSの皮下投与によって、放射線性腸炎による粘膜障害への抑制効果が示された。この効果には粘膜における酸化ストレス発生や上皮細胞のアポトーシス誘導抑制の関与が示唆された。平成24年度の研究計画は、開発した新規ビタミンE誘導体ETS-GSの放射線性腸炎モデルに対する抑制効果を検討することであった。雄性SDラットをコントロール群、放射線照射単独群、放射線照射+ETS-GS投与群の3群に分け、放射線照射単独群と放射線照射+ETS-GS投与群はセシウムを線源とした放射線10Gyを全腹一回照射した。ETS-GS投与群はさらに放射線照射2日前から照射後2日目まで計5日間、1日10mg/kgのETS-GS皮下投与を行った。採取した回腸の病理学的所見においてETS-GS投与群は放射線照射による粘膜損傷の軽減が認められた。また回腸組織のアポトーシス、酸化ストレスの発生が軽減されており、ビタミンE誘導体ETS-GSの皮下投与によって、放射線性腸炎による粘膜障害への抑制効果が示され、この効果には粘膜における酸化ストレス発生や上皮細胞のアポトーシス誘導抑制の関与が示唆された。(最終年度の研究成果)平成26年度の研究計画は、放射線性皮膚炎モデルや放射線性腸炎(晩期障害)モデルに対するビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果の検討を行うことであったが、これらの間に何らかの相関があることは示唆されるが、研究期間が短く本年度は思うような成果は得られなかった。引き続き検討を継続する必要があると考えられた。(研究期間全体を通した本研究の成果)本研究では開発した新規ビタミンE誘導体ETS-GSの放射線性腸炎モデルに対する抑制効果を検討した。また回腸組織のアポトーシス(TUNEL染色・カスパーゼ活性)、酸化ストレスマーカー(マロンジアルデヒド)、炎症系マーカー(ミエロペロキシダーゼ)の発生が軽減されており、ビタミンE誘導体ETS-GSの皮下投与によって、放射線性腸炎による粘膜障害への抑制効果が示され、この効果には粘膜における酸化ストレス発生や上皮細胞のアポトーシス誘導抑制の関与が示唆された。

今回の研究では、動物モデルを用いた放射線の急性期障害の抑制効果を示したが、今後の課題として、投与期間、投与量、他の投与経路での有効性、機序、毒性、薬物動態の他、晩期障害への効果や放射線治療効果への影響などの検討を行うことが臨床応用に向け必要と考えられた。医歯薬学平成25年度に研究予定であった新規ビタミンE誘導体ETS-GSの放射線性腸炎モデルに対する抑制効果の検討では、既に認めていた臨床所見・回腸粘膜の肉眼的・病理学的初見、アポトーシスや酸化ストレスマーカーの測定などを、症例を増やして行うことであり、概ね達成できた。また炎症系マーカーの測定を追加し効果を示した。同研究に関する論文を作成し、査読付き科学論文に掲載された。平成24年度に研究予定であった新規ビタミンE誘導体ETS-GSの放射線性腸炎モデルに対する抑制効果の検討では、臨床所見・回腸粘膜の肉眼的・病理学的初見、アポトーシスや酸化ストレスマーカーの測定など、種々の検討項目を行うことにおいて概ね達成できた。現在症例を増やして結果を詳細に検討している状況である。また、新たな検討項目として炎症系マーカーの測定を追加しているところであり、こちらも予備実験において効果を示しており、本実験においても十分な効果が期待される。平成26年度は、放射線性皮膚炎モデルや放射線性腸炎(晩期障害)モデルに対するビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果の検討を行う。1放射線性皮膚炎モデルにおけるビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果雄性SDラットをコントロール群、放射線照射単独群、放射線照射+ETS-GS投与群の3群に分け、放射線照射単独群と放射線照射+ETS-GS投与群はセシウムを線源とした放射線10Gyを一回照射する。ETS-GS投与群はさらに放射線照射2日前から照射後2日目まで計5日間、1日10mg/kgのETS-GSを皮下投与する。放射線照射3日後に犠死させ皮膚組織を回収し、皮膚炎抑制効果を検討する。評価項目として、皮膚組織の臨床・肉眼・病理組織学的所見、アポトーシスの程度、酸化ストレスマーカーの測定を行う。2放射線性腸炎モデルにおけるビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果(晩期障害)放射線照射後比較的期間をおいた(半年1年)ラットモデルから回腸組織を採取し、組織障害の程度及びビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果を網羅的に解析し、比較検討する。平成25年度は、前年度に明らかにした放射線性腸炎モデルにおけるビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果に関する各種アッセイに追加して、さらに血中・組織中炎症系マーカー測定や抑制効果のメカニズム解明などを加え論文化を目指す予定である。また、放射線性皮膚炎モデルや放射線性腸炎(晩期障害)モデルに対するビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果の検討を行う。1放射線性腸炎モデルにおけるビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果:平成24年度に明らかにした内容に加え、血中・組織中炎症系マーカー測定を行う。2放射線性皮膚炎モデルにおけるビタミンE誘導体ETS-GSの抑制効果:雄性SDラットをコントロール群、放射線照射単独群、放射線照射+ETS-GS投与群の3群に分け、放射線照射単独群と放射線照射+ETS-GS投与群はセシウムを線源とした放射線10Gyを一回照射する。
淡明腎細胞癌における解糖系関連遺伝子の治療標的としての有用性の検討

我々は淡明腎細胞癌(ccRCC)における新規治療標的を探索する目的に,ccRCCで高い発現を認めた遺伝子FABP7に関する研究を行った.FABP7が高発現している症例は,遠隔転移と低い癌特異的生存率と関連していた.FABP7の発現を抑制したところ癌細胞の増殖が抑制され,癌細胞の浸潤能も抑制された.また細胞の種類によっては,FABP6の発現抑制でも癌の細胞増殖と浸潤能が抑制された.FABP7と6はccRCCにおける予後予測マーカーおよび治療標的として有用である可能性が示唆された.NDUFA4L2およびMCT4遺伝子の発現が共に亢進している淡明腎細胞癌株SKRC10およびFABP7遺伝子の発現が亢進している淡明腎細胞癌株A498へ,siRNAをリポフェクタミン法にてtransfectし,scramble siRNAをtransfectさせたコントロール群と比較して,このtransfectionによる,これら遺伝子のRNAレベルおよびタンパクレベルでの発現抑制をqRT-PCRおよびWestern blottingにて確認した.さらにMTT assayおよびMatrigel invasion assayを用いて,これら遺伝子発現を抑制した癌細胞の細胞増殖能および遊走能の低下の有無を検討した.遺伝子発現の抑制による細胞増殖能,遊走能の低下を有意に認めた遺伝子はFABP7であった.2.ヒト淡明腎細胞癌組織におけるFABP7の発現を免疫組織染色にて行った.ヒト淡明腎細胞癌のパラフィン包埋組織40検体を対象に,FABP7のタンパク発現を検討した.FABP7発現は,有遠隔転移症例において有意に高発現していた.我々は淡明腎細胞癌における新規治療標的を探索することを目的に、淡明腎細胞癌と正常腎組織を対象にトランスクリプトーム解析を行い、最も発現が亢進していたFABP7の淡明腎細胞癌におけるfatty acid binding protein 7 (FABP7)の治療標的およびマーカーとしての有用性を検討した。淡明腎細胞癌組織60例、正常腎組織20例を対象とした、我々のトランスクリプトーム解析の結果では、淡明腎細胞癌では正常腎組織と比較して、FABP7が最も高い発現中央値を示しており、このことはCancer Gnome Atlas (TCGA) databaseの結果とも一致していた。一方、FABP7の発現は症例間で大きな個体差を認めており、FABP7の発現には個体差があると考えられた。進行性淡明腎細胞癌40例を対象とした免疫組織染色の結果からは、FABP7高発現は遠隔転移があり、癌特異的生存率不良との間に有意な相関を認めた。MTT assayでは、FABP7の機能抑制は、SKRC10の増殖抑制をもたらした。また、Matrigel Invasion Assayの結果からは、FABP7の機能抑制は有意な浸潤能の抑制を認めた。一方でSKRC7ではこのような抑制は認めなかった。TCGA databaseにも示されているが、SKRC7におけるFABP6の発現レベルは高く、一方SKRC10では低かった。SKRC7におけるFABP6の機能抑制は、増殖抑制効果を示したことから、SKRC7ではFABP7の機能はFABP6により代償されている可能性があると考えられた。淡明腎細胞癌におけるFABP7の発現上昇は、細胞増殖能や転移浸潤能と正の相関があり、腫瘍によってはFABP6によりこの機能が代償される可能性があると考えられた。FABP7およびFABP6は新たな治療標的もしくはマーカーとなりうると考えられた。我々は淡明腎細胞癌(ccRCC)における新規治療標的を探索する目的に,ccRCCで高い発現を認めた遺伝子FABP7に関する研究を行った.FABP7が高発現している症例は,遠隔転移と低い癌特異的生存率と関連していた.FABP7の発現を抑制したところ癌細胞の増殖が抑制され,癌細胞の浸潤能も抑制された.また細胞の種類によっては,FABP6の発現抑制でも癌の細胞増殖と浸潤能が抑制された.FABP7と6はccRCCにおける予後予測マーカーおよび治療標的として有用である可能性が示唆された.泌尿器科学当初想定した標的遺伝子(NDUFA4L2,MCT4)よりも,有望な標的遺伝子(FABP7)を同定することが出来た.FABP7は治療標的として有用なだけでなく,予後予測マーカーとしても有用であると考えられ,進行癌症例において高発現しており,このような予後不良症例に対する治療標的となる可能性がある.FABP7は,淡明腎細胞癌における脂質代謝を介して,癌細胞の増殖や転移に寄与していることが予想される.今後は,淡明腎細胞癌におけるFABP7の機能解析を進めて行き,従来の血管新生阻害以外の治療標的の可能性を追及して行く方針である.当初の研究計画で予定していた標的遺伝子では予想通りの結果が得られず,この実験が想定通りには進まなかった.一方,他の有望な遺伝子が同定できたため,この遺伝子に関する実験を進めた.この結果,実験計画の変更に伴い未使用額が生じた.次年度,新規遺伝子の機能解析実験に関する費用(試薬,消耗品等)に充当する.
植物のアブシジン酸分解系に関与するチトクロムP450遺伝子の単離および機能解析

アブシジン酸(ABA)は植物ホルモンの一つであり、植物の環境ストレス応答や種子の形成過程において重要な生理的機能を有する。植物体内のABA量は、主に生合成と分解のバランスによって決定されている。本研究では1、ABA分解系の鍵酵素であるABA 8'-hydroxylase遺伝子を単離すること、および2、単離したABA 8'-hydroxylase遺伝子を用いて、植物体内のABA量を人為的に制御する、という二つの目標を設定した。ABA 8'-hydroxylaseの実体はチトクロムP450であること、その酵素活性がABA処理によって増加し、その増加は新規な遺伝子発現に由来することが報告されていた。これらの知見に基づき、ABA処理によって誘導されるP450遺伝子をシロイヌナズナ完全長cDNAマイクロアレイを用いて探索し、9つの候補遺伝子を得た。ただし、これらの遺伝子を解析している折、他の研究グループによってCYP707A1A4がABA 8'-hydroxylaseであることが報告された。我々の候補遺伝子の中にもCYP707A3が含まれており、機能解析のためにすでに過剰発現植物等を作製していた。これらの材料は、上記2、の目的を達成するためにおいて、またABA 8'-hydroxylaseの植物レベルにおける働きを理解する上でも依然有用である。現在までに、CYP707A3過剰発現植物では、発芽時におけるABA感受性が低下していること、および乾燥耐性が大幅に低下していることが明らかとなった。これらの表現型は、CYP707A3の過剰発現によってABAの分解能力が高まった結果であると考えられる。したがって、2、の目的は大筋において達成された。アブシジン酸(ABA)は植物ホルモンの一つであり、種子成熟および環境ストレス応答に重要な生理作用を有する。植物体内のABA量は生合成系と分解系のバランスによって成り立っている。近年、ABAの生合成系については主要な遺伝子がほぼクローニングされ、全体像が解明されつつある。しかし、ABA分解系についてはほとんどわかっていない。本課題では、ABA分解系の鍵酵素であるABA8'-hydroxylase遺伝子のクローニングを目指して研究を行った。ABA8'-hydroxylaseは、チトクロムP450ファミリーに属し、ABAによって活性が上昇することが知られている。また、ABAによる酵素活性の上昇は新規の遺伝子発現に由来することも示されている。これらの知見を総合すると、ABA8'-hydroxylase遺伝子を単離するための戦略として「ABAによって遺伝子発現が誘導されるチトクロムP450遺伝子」を解析することが有効であると考えられた。ABAで誘導されるチトクロムP450遺伝子を単離する目的のために、本研究室で開発されたシロイヌナズナ完全長cDNAライブラリーを用いたマイクロアレイシステムを利用した。解析の結果、ABAで誘導されるチトクロムP450遺伝子は8個見つかった。これらの遺伝子について実際にノーザン解析を行ったところ、7個の遺伝子についてABAによる誘導を確認した。現在、これらの候補遺伝子についてシロイヌナズナでの過剰発現体を作製するとともに、ノックアウト変異体の単離を進めている。また、酵母を用いたタンパク質発現系の構築についても検討を行っている。
イギリス経験論の展開と経済学方法論ー歴史的・理論的展開

イギリス経済学における方法論を、演繹法と帰納法という二つの概念を中心として、各経済学者の方法論上の異同を明らかにするとともに、この二つの概念自体とイギリス経験論との相互関係を中心として、概念の含意を明らかにした。研究成果として『イギリス経済学における方法論の展開-演繹法と帰納法』を2010年に出版した。本年度は3年計画の初年度であり、研究グループ各自が研究計画および方法の基礎固めに務めると共に、海外研究者を招聘した国際フォーラムを開催した。この国際フォーラムは、2010年3月22日(月)に嘉悦大学にて、アダム・スミスを中心として経済学と倫理学の方法論的研究を活発に進めているJames Alvey氏、現代経済学に対してその方法論および存在論的意義から活発な批判を展開しているTony Lawsonの2氏を招いて実施された(詳細なプログラムと発表資料は独自のホームページを作成し、公開している)。当日は当研究グループメンバー以外にも佐藤方宣氏(大東文化大学)新村聡氏(岡山大学)福田名津子氏(一橋付属図書館)等14名の参加者があり、活発な討論が交わされた。特に、本研究プロジェクトにとって重要だと思われる論点を以下に記載する。1)スミスの解釈には現代経済学思潮が強く関与している。そのため欧米ではスミスの倫理的側面が見落とされがちであったが、センに見られるように経済学と倫理学との学際的考察が始まっている。そうした状況の中で、哲学と方法論の架橋を試みることは必須の課題であろう。2)(バーク、ケインズ、ハイエクを主として)政治と経済との関連性をどのように方法論的に考えていくか。特に経済学創世期と20世紀とでは状況が非常に違う。3)2)に関して、単なる通史的な研究ではなく、横串を通すとでもいうべき「共通テーマ」的な論点で相互に意識しつつ、討論を重ねる必要がある。4)現代経済学は歴史的な研究方法をとる「思想史」からどのようなことが学べるのか。とくに4)の点に関してはフロアからも活発な討論があり、我々研究グループでも現代経済学の方法論やその批判を念頭に置きつつ研究を重ねる必要性があるとの認識に達した。本研究活動は、イギリス経済学の展開とくにその方法論的に焦点を当て、個別研究の単なる集積ではなく、一定の視野や問題意識を共有した共同研究としての通史を目的としてきた。幸い、研究年度の2年目に当たる当該年度において、この共同研究の一つの成果として、只越親和・佐々木憲介編『イギリス経済学における方法論の展開-帰納法と演繹法-』を昭和堂より上梓することができた。本書に対しては、関西大学経済論集60巻4号において、井上智氏が「「演繹法と帰納法」をめぐる一考察-只腰親和・佐々木憲介編『イギリス経済学における方法論の展開-演繹法と帰納法』(昭和堂、2010、vi+387頁)をめぐって」と題して書評を行うなど、研究者間での注目も集めている。さらに、こうした中間成果を踏まえて、各共同研究メンバーは、経済学方法論のバックグラウンドというべき知性史的分野や、倫理学分野へと研究領域を広げる一方、通史的方向性での研究を深めつつある。その成果の一部は、実績報告書に記載した当該年度における学会報告や編著論文に反映されている。また、中間成果として上梓した書籍は、書籍形態という制約のため、各共同研究メンバーからの質問に対して、質問されたメンバーからのリプライをつける余地がなかった。この点に関しては、当該年度に開催した研究会において相互に討論が深まっているところである。こうした討論を踏まえ、今後の研究の方向性や共通の問題意識、すなわち経済学の知性史的、哲学的、社会学的背景に関する研究を踏まえた上での方法論研究というものが浮かび上がってきている。2010年度に昭和堂より刊行した『イギリス経済学における方法論の展開-演繹法と帰納法』において、当初研究の目的としていた、イギリス経済学における方法論の展開に関する準拠枠の提示という目的は、ひとまず達成することができた。その後、刊行書に所収した研究メンバーの相互コメントで示された問題点に関する議論を継続することにより、準拠枠の提示にとどまらず、イギリス経済学および現代経済学の背景となっている知性史等の分野との相互関係が明確化できるのではないかという新たな展望が開けてきた。したがって、本年度はこうした数々の問題点が、どのような領域に属するものか、それぞれが担当している経済学者の理論や思想が、どの領域と最も密接な関係性を持っているかという問題意識の下で、研究会を継続した。研究会においては研究メンバー相互の報告だけでなく、経済学と神学が未分化であった時代の代表としてプリーストリーを研究する太子堂氏、および現代経済学方法論のインプリケーションを示す研究を継続している原谷氏等を講師として招聘し、新たな研究計画におけるより有効な問題設定のあり方等を相互にディスカッションを行った。結果的に、経済学方法論を以下の四つの次元から再検討するという新しい研究計画を形成することとなった。1)哲学的次元、2)規範的次元、3)自然科学的次元、4)社会学的次元である。

1)哲学的次元では経済現象の因果性や唯名論と実在論等認識論的問題を取り扱う。2)規範的次元では価値自由性やサイエンスとアートの問題を主として取り扱う。3)自然科学的次元では数学や統計学等の分野の分析ツールの発展が、経済学方法論にどのような影響を与えたのかを取り扱う。4)社会学的次元では経済学の社会学的要因を分析する。この4次元区分を使用しながら、経済学方法論の多様性と問題領域の全体像を明らかにしていくこととなった。
放射光X線共鳴非弾性散乱における励起の偏光依存性と対称性

電子が物質中でどのように広がっているかという軌道状態は、物質の性質を決める上で重要であると考えられており、共鳴非弾性X線散乱は電子の軌道状態を変える励起(軌道励起)を観測することができる実験手法である。本研究課題では共鳴非弾性X線散乱における偏光依存性の観測技術を開発し、軌道励起の対称性と密接に関係した偏光依存性が軌道励起の識別に有効であることを銅フッ化物KCuF_3の測定で実証した。3d遷移金属のK吸収端での共鳴非弾性X線散乱における電子励起の偏光依存性と対称性を議論することを目的として、ペロプスガイド型銅フッ化物KCuF3のdd励起の偏光依存性の測定を行った。KCuF3では1個のホールをCuのeg軌道に持ち、そのホール軌道はz2-x2とy2-z2が空間的に交互に配列した軌道秩序の状態にある。そのdd励起には、eg軌道からeg軌道に電子が遷移するもの(eg→eg励起)とt2g軌道からeg軌道に電子が遷移する励起(eg→t2g励起)が考えられる。遷移金属K吸収端のRIXSで、散乱光の偏光状態を解析した研究は世界的に見ても例がなく、本研究が初めてである。しかし、これらの励起が具体的にどういうdd励起であるかについてはまだ同定するには至っておらず、理論家と共同して研究を進めていく必要がある。また、偏光についてより系統的な測定を行うことで、励起に関する一般的な選択則を導きたいと考えている。偏光依存性は対称性だけから決まるため、パラメータによらない厳密な議論が可能である。一たび選択則が確立すれば、偏光依存性の測定は励起の同定に極めて有効に働くと期待できる。共鳴非弾性X線散乱(RIXS)における偏光依存性は励起の対称性と密接な関係があると考えられ、ひとたび励起の対称性と偏光依存性に関する選択則が確立すれば、モデルのパラメーター値によらずに励起の起源の議論が可能となる。しかしながら、これまで行われてきたRIXSの研究では偏光を積極的に利用しているとは言い難く、とりわけ、散乱光の偏光状態は全く未知のままである。そこで、本研究では入射光、散乱光両方の偏光を制御した状態でのRIXSの測定を行った。最初の偏光依存性の研究対象としてKCuF_3のdd励起を選び、銅のK吸収端でのRIXS実験を行った。KCuF_3中のCuでは5重に縮退したd軌道が結晶場によりt_<2g>軌道とe_g軌道に分裂している。1個のホールがe_g軌道を占有しているが、そこには軌道自由度が存在し、大きなJahn-Teller歪みを伴った軌道秩序の状態にある。従って、dd励起には大きく分けて、t_<2g>$軌道からe_g軌道に電子が遷移するものと、e_g軌道間で電子が遷移するものがある。測定の結果、この2つdd励起の偏光依存性に顕著な違いが存在することを発見した。前者は測定したすべての偏光条件で観測されたのに対し、後者はある特定の配置でのπ-π'偏光でのみ観測された。K吸収端でのRIXSでは、双極子遷移による吸収・発光に関わる4p軌道の対称性がX線の偏光と直接関係している。そこで、3d-4p軌道間のクーロン相互作用についての群論的考察を行ったところ、『3d-4p相互作用の対称性からdd励起が起こるための必要条件が得られる』ことがわかった。一方で、軌道自由度に関わるe_g軌道間の励起は軌道波としての興味がある。今回、e_g軌道間の励起が観測可能な偏光条件での運動量依存性の測定を行ったが、実験分解能(約500meV)の範囲では分散は見られなかった。昨年度、世界初となる入射光、散乱光両方の偏光を制御した状態でのRIXSの測定を行い、銅フッ化物KCuF_3のK吸収端でのRIXSにおいて、dd励起に顕著な偏光依存性が観測された。今年度はその理論的解釈についての検討を進めた。

測定の結果、この2つdd励起の偏光依存性に顕著な違いが存在することを発見した。前者は測定したすべての偏光条件で観測されたのに対し、後者はある特定の配置でのπ-π'偏光でのみ観測された。この観測結果は、入射(散乱)X線の既約表現Γ_i(Γ_f)、始状態(終状態)の波動関数の既約表現P_i(P_f)としたときに、励起がX線吸収により内殻正孔が生成された原子で局所的に起きる場合は、「『Γ_i×Γ_fとP_i×P_fが少なくとも一つの共通した対称性を持つ』という選択則が励起が観測されるための必要条件を与える」、と考えること説明できることがわかった。この選択側を用いることで、今後、RIXSで観測されるdd励起の同定が容易になると期待できる。
骨格筋筋芽シート移植術併用による単心室症の2心室修復術の開発

本研究は、胎生期における右心室形成不全を原因とする単心室症、並びに類似疾患に対し骨格筋筋芽細胞シート移植術を施行し、心室機能の改善を目的とする。本研究に於いては、右心室に対する骨格筋筋芽細胞シート移植技術の確立、心臓超音波法による評価が難しい右心室機能評価方法の確立、右心室機能の左心室機能への影響の評価、並びに右心室形成不全モデルの作成が必要となる。昨年度に行った肺高血圧、圧負荷右心不全モデルに引き続き、イヌにおける肺動脈弁逆流による容量負荷右心機能障害モデルを作成。3ヶ月の観察期間により、カテーテル検査にて右心収縮力の低下、並びに右心室容積の拡大を認めた。引き続いて、肺動脈弁置換術を行い、更に1ヶ月の観察期間をおくことで、心収縮力の改善と、右室容積の縮小を認めた。また、心筋の組織学的検査により、容量負荷による軽度の心筋の繊維化、並びに、ミトコンドリア活性の低下を認めること、又、肺動脈弁置換術によりミトコンドリア活性が上昇することもあわせて確認し、今年度の学会にて報告を行う予定である。今後、骨格筋筋芽細胞シートを移植し、心機能改善にどのような影響を与えるのか、評価する予定である。又、あわせて、心機能改善にどのようなmicro RNAが関与しているかをmicro chipを用いた解析にて明らかにする予定である。本研究に於いては、右心室に対する骨格筋筋芽細胞シート移植技術の確立、心臓超音波法による評価が難しい右心室機能の心臓カテーテル法による機能評価方法の確立、右心室機能の左心室機能への影響の評価、並びに右心室形成不全モデルの作成が必要となる。右心室に対する骨格筋筋芽細胞シート移植モデルについては、平成20年度より生後8週Lewis RatにてMonocrotalyn皮下注射肺高血圧右心不全モデルを作成した。生後12週に同種骨格筋由来の骨格筋筋芽細胞シートを左側方開胸下に移植後、生後16週以降にconductanceカテーテル(Unique Mcdical社)を用いて右心室、及び左心室機能を鋭敏に評価する圧容積曲線を作成。骨格筋筋芽細胞シート非移植群に比較し、右心室に於いて心収縮能の指標である時定数τの改簿を認めた。また、左心室に於いても同様の心収縮能の改善を認めた。従って、右心室における骨格筋筋芽細胞シート移植術、並びにカテーテルを用いた右心室並びに左心室機能評価は可能でありかつ、筋芽細胞シート移植による心機能の改善を評価することが出来ると考えられる。現在、移植群における組織学的検討を行うと共に、右心室形成不全モデルの作成の為、右心室形成に必要なmiRNA-1,miRNA-131,miRNA-133に対するanti miRNAを作成中であり、今後出生1wのLewis Ratにおけるその導入効率を検討する。また、右心形成不全モデルラットにおける筋芽細胞シート移植術を行う予定である。
家庭用ロボットのマルチモーダル命令言語の開発

特別な訓練を受けずに短期間で習得できる家庭用ロボットの命令方法として、手振り、ロボットの体の接触、ボタン操作と日本語音声を組み合わせたマルチモーダル(複数の伝達様式を用いる)命令言語を開発し、仕様の詳細を明らかにした。その有効性と問題点を調べるため、留守宅確認、情報家電操作、掃除、箱の移動などを命令できる家庭用ロボットを実現した。100人以上による評価試験を行い、90分以内で命令言語の習得が可能であることを確認した。家庭用ロボットに様々な命令を与えることを容易とすることを目的とした,マルチモーダル命令言語RUNAおよび同言語によって命令可能なヒューマノイドロボットシステムのプロトタイプを開発した。また,このシステムを用いて,音声,ジェスチャ,接触,ボタン操作を組み合わせた命令による操作方法の評価を行った。まず,「歩行」,「旋回」などの基本動作の命令の種類と全てのパラメータ(歩数,角度など)を誤解なく伝えるための音声命令言語の語彙と文法を作成し,音声認識エンジンJulianを用いた音声命令の認識を可能にした。次に,ジェスチャ,接触,ボタン操作を命令のパラメータの指定に利用するため,非言語イベントの集合を定義し,Webカメラ,接触センサ,テンキーを用いた入力からイベントを検出するサブシステムを構築した。さらに,ユーザの指示の意味表現として,命令の種類(動詞)と指定されたパラメータ(速度,角度,体の部位など)のみを表現する中間言語を策定し,対応するロボットの動作や行動とのマッチングを行う方法を考案した。これらの方法に基づいて,音声認識結果と各種非言語イベントの履歴から命令を特定し,中間言語に変換するモジュール,中間言語で表された命令からヒューマノイドロボットの登録された動作を決定するモジュールを実装した。PCから接触センサなどを取り付けた小型ヒューマノイドロボットへ動作指令を行うモジュールを実装し,プロトタイプシステムを完成させた。一般ユーザも含めた評価によって,ロボットの応答時間が十分短く,初めて利用するユーザでも留守番操作,机上操作が簡単な操作説明とデモンストレーションのみで容易に行えることが分かった。また,一般ユーザ(大学生)の主観評価も比較的良いものが得られた。評価時の記録やアンケート結果から,ロボットの音声応答,非言語入力と命令パラメータの対応付けなどが重要であることが分かった。前年度に開発した家庭用ロボットのマルチモーダル命令言語RUNAとRUNAによる命令の解釈システムを予備実験で得られた知見と経験に基づいて改良するとともに、音声、ボタン、ジェスチャを組み合わせて、情報家電の操作、掃除、物体の移動などが命令できるように拡張した。また、汎用ロボットシミュレータ(Webots5)を用いて、家庭用ロボットの行動する仮想環境と行動生成プログラムの開発を行い、仮想環境のロボットをRUNAで命令できるようにした。さらに、ロボットからユーザに音声とジェスチャで分かりやすく情報提示するための仮想ロボットもシミュレータ上で開発し、評価システムに組み込んだ。以上のシステムを用いて、命令言語の利用経験のない様々な年齢のユーザに、留守宅のロボットの操作、掃除、物体の移動を想定したタスクを与え、家庭用ロボットシステムの使いやすさ、命令方法の習得の容易さ、慣れの効果、命令の成功率、音声認識率、失敗例や問題点などを調べた。7月末、11月上旬、1月から3月上旬にかけて、10名から30名程度のユーザについて6種類のユーザ評価を行い、それぞれの結果について考察した。また、19年度の成果を国内学会講演会と国際会議で発表し、雑誌論文一編を公表した。20年度の成果の一部についても、国際会議で発表し、1月末に雑誌論文の一編投稿を行った(3月末時点で条件付き採録可)。ユーザ評価の結果から、評価を行った範囲のユーザにおいて、30分以内の簡単な説明と練習のみで、音声、ボタン、ジェスチャを組み合わせたRUNAによる命令がほぼ正しく理解され、90%以上の成功率が実現されることが確認された。一連の実験で撮影したビデオ、システムによる命令の記録、アンケートなどを整理し、詳細な分析を開始した。
メッケル軟骨の消失機構とその意義

マウスメッケル軟骨では,1)間葉凝集と2)軟骨形成後の軟骨膜に限定してアポトーシスが検出された。以上のことから、メッケル軟骨の消失にはアポトーシスは関与しないことが明らかとなった。1)と2)はともに軟骨芽細胞の増殖分化が活発な部位なので、アポトーシスは軟骨芽細胞から軟骨細胞への分化の過程で重要であることが示唆された。また、アポトーシスを抑制するとメッケル軟骨の形成不全が発生した。さらに、脂肪酸結合タンパク質の局在をメッケル軟骨と骨端板軟骨で調べたところ、セプトクラストと呼ばれる非石灰化軟骨吸収細胞であることが明らかになった。メッケル軟骨の発生から消失までの過程におけるアポトーシスの出現の時期と局在を組織化学的に検索し,さらに器官培養系を用いた実験により,アポトーシスの役割を解明した.胎齢12.0日齢(E12.0)のオトガイ孔予定域では,メッケル軟骨に分化する間葉凝集の周囲に多数のアポトーシスが見られた. E14.0の前方・中間部では,メッケル軟骨の下外側部の軟骨膜に多数のアポトーシスが見られた.E15.0の前方部では,外側の軟骨膜にアポトーシスが見られた.中間部では,軟骨小腔の拡大が認められたが,軟骨膜にはアポトーシスは見られなかった.E16.0の中間部では,軟骨の肥大や基質の破壊が進み,より多くのアポトーシスが周囲の骨形成部に見られたが,メッケル軟骨と軟骨膜にはアポトーシスは見られなかった.新生仔(P0)の中間部および後方部では軟骨基質もほとんどなくなり,アポトーシスはほとんど見られなかった.マウス胎仔下顎の器官培養系を用いてZ-VAD-fmkを投与した実験群では,メッケル軟骨の軟骨膜にはアポトーシスは見られず,前方部,中間部の欠損および異所性の腺様組織が認められた.対照群ではメッケル軟骨周囲にアポトーシスが見られ,メッケル軟骨の形も正常であった.以上の結果より,アポトーシスは軟骨膜における軟骨芽細胞の分化と不要な組織の除去に関わり,メッケル軟骨の正常な形態形成に必須であることが示された。1)メッケル軟骨の成長と消失の過程において、肝細胞増殖因子HGFの下顎組織内の濃度のよって成長と吸収・消失が制御されている可能性が示唆された。従来までの成果により、(1)メッケル軟骨細胞がHGFを分泌し、また特異的受容体を発現していること、(2)HGFがメッケル軟骨細胞の増殖活性を刺激すること、が分かっていたが、さらにその結果として、器官培養系実験で、添加濃度依存的にメッケル軟骨のサイズが大きくなることが分かった。サイズの増大は(3)メッケル軟骨の間質成長を刺激して前後方向への移動性を刺激して、メッケル軟骨の前後方向の長さを増大させるが、(4)太さには影響を与えず、軟骨膜での付加成長にも寄与しない、ことがわかった。2)HGFの阻害剤により、メッケル軟骨の成長の抑制と消失の加速が起こることが示唆された。(5)HGF阻害薬NK4の器官培養系への投与により、メッケル軟骨の長さが短くなり、(6)吸収前に見られる石灰化現象、即ちアルカリ性ホスファターゼ活性の上昇、X型コラーゲンの発現が見られた。以上の結果から、メッケル軟骨の吸収消失には、それまで豊富に存在したHGFが減少して石灰化に移行しやすくなることにより促進されることが示唆された。また、より一般的な軟骨内骨化現象である骨端板では、脂肪酸結合蛋白陽性の軟骨吸収細胞が多数認められ、脂質代謝と軟骨吸収に関連があることが強く示唆され、同現象のメッケル軟骨での有無の検討を検討した。メッケル軟骨の消失機構の解明のため,消失機構に関与すると考えられたhepatocytegrowthfactor(HGF)についての免疫組織化学的および器官培養法による実験発生学的解析を行った。<結果1>免疫組織化学:E12からE16までの成長中のメッケル軟骨前部および中間部では,軟骨細胞のHGFおよびcMetに対する免疫活性が認められた。前者は細胞質に,後者は細胞膜に局在した。この結果から,HGFがautocrineまたはparacrine的にメッケル軟骨自身に作用していることが強く示唆された。さらに吸収部に隣接した部位では,軟骨細胞は肥大し,HGFおよびcMetに対する免疫活性は顕著に減弱または消失した。<結果2>器官培養:無血清培地中で10日間,E10のマウス第1鰓弓下顎突起を培養すると,ほぼE14-15に相当するメッケル軟骨が発生した。培地中にリコンビナントHGFを添加すると,形態は様々だが,メッケル軟骨の全長が延長した。切片の解析では,太さや軟骨細胞の密度には有意な変化は認められなかった。NK4を培地中に投与すると,対照群より短いメッケル軟骨が発生した。

また,ビーズに浸透させて下顎中央のメッケル軟骨周囲に投与すると,メッケル軟骨はビーズから遠ざかるような位置に発生した。<結論>以上の結果から,HGFはメッケル軟骨の増殖の他,移動に作用して,特徴的な細長い形態の形成に重要な役割を果たすことが示唆された。また,軟骨細胞の発現するHGF/cMet系の発現低下により,軟骨細胞の肥大化およびメッケル軟骨の吸収・消失への関与が示唆された。細胞死の典型的なタイプであるアポトーシスについては充分なデータが得られたが,オートファジーについては現在のところ,解析途中である。オートファジーの検出に利用する抗体が,現在の固定法で良好な染色結果が得られず,陽性と陰性の判定の困難な細胞が多かったため,固定法を変更してようやく解析可能な染色結果が得られるようになった。本研究の直接的解析対象であるオートファジー関連因子の発現については,入手した抗体に問題があり十分な研究データの収集ができなかった。しかし,消失に関与するHGFについては,予定以上の成果を得ることができた。即ち,器官培養系への投与(過剰状態の再現)では長さの成長の促進が,拮抗薬の投与(不足状態の再現)では消失に先立つ肥大化関連因子の発現の亢進が認められた。このらの現象は,子宮内でのメッケル軟骨の成長と消失に伴って生じる現象と一致しており,生体内の状態をうまく再現できた思われた。従って,成長期と消失期でメッケル軟骨内のHGFの発現・分泌量の変化がそれ自体の成長・消失を調節していることが強く示唆された。さらに実験的に消失現象をin vitroで再現できることが分かったので,このシステムを利用してオートファジーを解析することが可能となると思われた。器官培養系で、メッケル軟骨の発生から消失までを完全にシミュレートできる実験系は無く,成長期と消失期を分離して解析する必要があったが,本研究結果から前者の系で消失の前兆現象までを再現できることがわかったのは,今後の実験の進行に大きな成果である。以上の状況から,当初の予定と比較して凹凸は有るものの,おおむね順調に推移していると考えられた。オートファジー検出に関する実験:初年度に引き続いて行う。さらにHIFのシグナル伝達に関係する因子についても解析対象を追加する。初年度に免疫組織化学で陽性が得られた因子について,in situ hybridization及びRT-PCR法による解析を行う。器官培養実験(1微小手術):メッケル軟骨の全摘および部分切除に対する下顎骨および舌形成に対する影響を組織学的に解析する。器官培養実験:マウスメッケル軟骨はおよそ胎齢14日で完成するので,胎齢14日の蛍光マウスの胎仔のメッケル軟骨を全摘して周囲の軟骨膜を除去し,通常マウスの下顎から同様にメッケル軟骨を全摘した後に,蛍光マウスの軟骨を移植して,その後は器官培養を行う。本年度もオートファジー関連因子について,新規の抗体を入手して引き続き解析を進める。どうしてもタンパクレベルでの解析ができない場合,遺伝子発現での解析に切り替え,in situ hybridization法による解析を行う。また抑制実験にはSiRNAを利用する。さらに近年,オートファジー関連因子のHIFを誘導する低酸素応答システムの解析が進んできたことから,器官培養系への低酸素状態の再現を試み,メッケル軟骨の発生・消失への直接的な影響を形態学的に解析する。
認知症高齢者と家族介護者の「理解と関係を促進する介入プログラム」の開発

本研究は、認知症高齢者と家族介護者の「互いの理解」や「現状に見合う関係作り」を支援する介入プログラム(60分/1回、計4回)を作成・実施し、両者12組、計24名の参加者の介入前後の変化を分析し、効果を検討した。その結果、認知症高齢者の言語コミュニケーション能力と社交性の向上、家族介護者の介護肯定感が向上する傾向が検出された。更に、プログラム終了半年後には、家族が認知症高齢者の"好み“に応じて介護サービスを選択し、共に生活を楽しむ行動が見られ、介入プログラムの一定の効果が検証された本年度は、前年度に作成した認知症高齢者と家族介護者の「理解と関係を促進する介入プログラム」簡易版(以後、簡易版プログラムとする)を3つの医療機関で実施し、効果検証を行った。【研究協力者】:認知症と診断された65歳以上の高齢者11名とその家族介護者11名。【研究方法】:認知症診療や看護に積極的な3つの医療機関で、簡易版プログラム(1回約1時間、2週間に1回の頻度で計4回)を実施し、介入前後での評価指標(介護肯定感、介護負担感、東大式観察評価スケール)の得点変化を、統計手法を用いて分析した。また、簡易版プログラムにおける、参加者の言動や表情等はフィールドノートで記録した。【結果】:全般的に介護負担感の得点が低下し、介護肯定感の得点が上昇したが、統計的有意差の確認には至らなかった。しかし、高齢者の参加状況を測定する「東大式観察評価スケール」では、言語的/非言語的コミュニケーション得点が有意に上昇し、認知症高齢者が自分なりのコミュニケーション法を用いて他者と関わる行動が確認された。また、フィールドノートからは、家族が高齢者のペースに合わせながら作業する様子や、互いの「新しい一面」に感激し、たたえ合う言動も随所に見られた。【考察】:本研究では、簡易版プログラムによる「介護負担感の軽減」,「介護肯定感の向上」の有意な変化は検証できなかった。しかし、認知症高齢者と家族介護者が関わることで互いを新たに理解し、受け止めるプロセスは確認された。「介護負担感」や「介護肯定感」に影響を与えるためには、認知症高齢者とその家族介護者毎の、困難や希望に沿ったより個別的介入が必要であると考える。そこで、最終年度は、「互いを新たに理解し、受け止めること」と介護負担感、介護肯定感の関連の詳細な分析と共に、簡易版プログラム実施方法のプロトコールや実施する専門職の教育プログラムの視座を見出すことも予定している。更に、プログラム終了半年後には、家族が認知症高齢者の"好み“に応じて介護サービスを選択し、共に生活を楽しむ行動が見られ、介入プログラムの一定の効果が検証された本研究は、地域で生活する認知症高齢者と家族介護者の「互いの理解」や「現状に見合う関係づくり」が困難になりやすい点に注目し、両者の安定した地域生活を継続させる介入プログラムの開発を目指している。先行研究では、『地域で生活する認知症高齢者と家族介護者の「理解と関係」を促進する介入プログラム』を作成し、その有用性を検証した。そこで今回は、対象となる認知症高齢者の病期(早期段階)を見据えること、より運用性を高めることを念頭に入れ、この介入プログラムの簡易版を作成と運用方法を検討している。平成24年度は主に、介入プログラム簡易版作成のための1文献検討、2認知症高齢者と家族介護者への聞き取り調査、3海外学会での発表・意見交換、4研究フィールドの調整を行った。1文献検討:日本国内外で実施されている、認知症高齢者・家族介護者の両者を対象とした介入プログラムの内容とその評価方法についてリサーチした。その結果、評価方法に使用できる評価尺度は見出せず、次年度も継続して調査することとなった。2認知症高齢者と家族介護者への聞き取り調査:3つの医療機関において、計10組・20名の認知症高齢者と家族介護者を対象とした聞き取り調査(互いが共に生活する上でのニーズ)を行い、本介入プログラム簡易版の作成に向けた資料作りを行った。3海外における認知症高齢者・家族介護者へのケア介入の動向を把握するため、国際学会にて本研究の前段階の取り組みを発表すると共に、研究者間での情報交換を行った。4今後、作成した簡易版の介入プログラムを実施する協力機関として、認知症認定看護師、老人看護専門看護師が所属する医療機関に対し、研究説明と協力依頼を実施し、フィールド開拓を実施した。本研究は、認知症高齢者と家族介護者の両者の地域での生活を支援する、実用性の高い看護介入プログラムを開発することを目的に実施した。1.認知症高齢者と家族介護者の「理解と関係を促進する介入プログラム」簡易版(以後、介入プログラム改訂版)の作成文献検討と医療機関の外来におけるフィールド調査(認知症高齢者10名、その家族介護者10名;計20名を対象とした、聞き取り調査)により、介入プログラム改訂版の内容を検討した。

その結果、プログラムに含まれる内容として【認知症発症のメカニズムと症状】、【困った症状への対応】、【社会資源の使い方】、【相手の世界観】、【自分らしく話せる場所】、【自分が褒められる場所】、【何か一緒に取り組める機会】が検出された。それらを内容に含め、1回/2週間、計4回で取り組む、介入プログラム簡易版を作成した。2.介入プログラム簡易版の評価次に、この介入プログラム簡易版を3つの医療機関で実施し、評価した。認知症高齢者12人とその家族介護者12人;計24名を対象とし、実施前後で東大式観察スケール(認知症高齢者)、J-ZBIと介護肯定感尺度を測定し、その変化の優位性をt検定にて検証することで評価した。その結果、J-ZBIの有意差は検出できず(p>0.005)、介護肯定感の変化は有意傾向に留まった(p<0.5)が、東大式観察スケールでは、認知症高齢者のコミュニケーションや注意力の得点が向上し、家族と共に称えあう様子や「相手のことがよく分かり楽しい」という評価を得た。今回の取り組みでは、介護知識が増え、漠然とした不安が具体になった」ことで介護負担感の軽減は得られなかった。しかし、介護肯定感や認知症高齢者のコミュニケーション力の向上が見られ、参加者の評価も高かったことから、フォローアップ体制を組み、認知症ステージに対応したグループ編成を行うことで、今後の発展性が期待できる。老人看護学本研究は、認知症高齢者とその家族介護者の理解と関係を促進することを目的とした簡易版プログラムを作成、実施、評価することで運用性を検証し、実際的な有用性の高いプログラムを開発すること目的としている。残り1年を残す中で、簡易版プログラムの評価結果を再検討し、有用性の高いプログラムを開発するためのプロトコール作成と教育プログラムの視座を明らかにしていく、という方向性を打ち出せたことは、概ね実施計画通りであるため、順調な進展と考えている。今年度予定していた、簡易版の介入プログラムの作成に必要な文献検討、聞き取り調査、研究協力者の確保、研究フィールドの調整も進んでいるため、おおむね順調に進んでいると考える。本研究の取り組みとして、簡易版プログラムの有用性を追及すると、明確なプロトコール作成とスタッフ教育に必要なプログラムの作成が必要であることが再確認できた。今後は、認知症高齢者と家族介護者をサポートする、専門職の教育についても視野を持ち、発展させていきたいと考えている。次年度以降は、簡易版の介入プログラムの策定・実施とその結果の評価を公表していく予定である。1.簡易版の介入プログラムの策定・実施:平成24年度に実施した聞き取り調査や文献検討の結果をふまえ、簡易版介入プログラムを策定し、認知症看護認定看護師や老人看護専門看護師等の専門職と共に、プログラムの実施と評価を行う。2.結果の公表:次年度以降は、聞き取り調査の結果を含め、本研究の取り組み状況を関連学会にて公表し、内外の研究者との意見交換を活発に行う予定である。簡易版プログラム実施が23月と予定より遅くなったため、データ処理の一部業者依頼が次年度に持越しになったこと、物品費から購入予定をしていたモバイル用PCについては、経過報告会を開く次年度に合わせて購入することにしたため。次年度は最終年度に該当する。データ収集を実施した医療期間への中間報告会に必要なモバイルPCや小型プロジェクター等の整備に使用する予定にしている。1.簡易版の介入プログラムの策定・実施にかかる費用として、研究会議費、協力施設への出張旅費、プログラム運用に関する費用、研究協力者への謝礼品等