hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放電プラズマ焼結法により作製されたナノ構造焼結体の微細構造解析

つまり、SPS法におけるセラミックスの焼結では、ダイと接する外周部の方が焼結温度が高いため焼結の進行が速いことが判明した。(2)上部・下部パンチ面の組織観察から、上部パンチ面の方が結晶粒が粗大であり、気孔も多数観察された。つまり、SPS法では上部パンチ面の方が焼結温度が高いため、上部パンチ面から焼結が進行するものと考えられる。また、上記の粉末を用いて、加圧力100柵a、昇温速度200°C/minで焼結を行い透光性焼結体の作製を試み、以下のことを明らかにした。(1)14231573Kの焼結温度でSPS法により高速焼結することにより透光性アルミナの合成が可能であった。(2)微細組織観察から、高速焼結による透光性アルミナ焼結体では、粒径が500800nmのナノ構造を有しており、均一・微細な組織形態となり粒界や粒内に気孔は存在しない。本研究では、放電プラズマ法で不明とされている「極めて短時間に生じる緻密化現象」や「焼結機構」を明らかにすることを目的として、放電プラズマ焼結法により作製されたナノ構造焼結体について、透過型電子顕微鏡による詳細な微細構造解析により、セラミックス粉末における強固な粒界の形成プロセスの解明を行っている。申請時の本年度の目標として、アルミナのナノ粉末を用いて放電プラズマ焼結法によりナノ構造焼結体を作製し、透過型電子顕微鏡により粉末粒界付近の詳細な構造解析を行い、「ネック発生→緻密化→粒界上での気孔の生成→粒成長」と考えられている焼結プロセスを直接確認することとした。本年度の成果として、平均粒子径120nmのナノアルミナ粉末を用いて放電プラズマ法により焼結体を作製することで平均粒径200500nmのナノ構造焼結体を作製することが可能となり、得られた焼結体から薄膜試料を作製し、透過型電子顕微鏡による詳細な微細組織観察を行った。微細組織観察の結果より、緻密化完了前の状態で粒子間にネックが形成されている組織写真の撮影に成功した。さらに、緻密化の進行とともに粒子同士の結合が進んでいる組織写真も得られている。また、焼結温度の上昇とともに粒界三重点と二粒界上に気孔が発生するとともに粒成長が進行していることも確認された。これまでは、緻密化の完了後に気孔が生成すると考えられていたが、本研究の詳細な微細組織観察から緻密化過程から粒成長が進行しており、粒成長の進行とともに気孔が発生することが明らかとなった。このように申請時の本年度の目標である焼結プロセスの直接確認はほぼ達成できたと考えている。今後の研究計画として、「高分解能電子顕微鏡によるアルミナナノ構造焼結体の微細構造解析」を進める。具体的には、本年度の研究で明らかになった焼結条件にて作製されたアルミナナノ構造焼結体について、曲げ試験片を作製し、曲げ試験後の破面において粒界が確実に観察できる場所を高エネルギーイオン加工法によりピンポイントで薄片化し、透過型電子顕微鏡で観察可能な薄膜試料を作製する。その後、本年度の研究で判明した緻密化の後に粒界上に形成される気孔が焼結機構に大きく関与していると考えられるため、気孔付近を重点的に透過型電子顕微鏡により高分解能観察を行い、粒界あるいは気孔の構造解析を行う。さらには、高分解能観察を行った粒界付近と気孔近傍を走査透過電子顕微鏡法によるナノプローブモードで超微少領域のAl、Oなどの定性・定量分析を行う。また、本年度の研究成果として、加圧力100MPa、昇温速度200K/min、焼結温度14231573Kの焼結条件で高透過率のナノ構造アルミナ焼結体が合成できることが明らかとなった。しかしながら、透過率と微細組織の関連性については十分に検討されていない。そこで、今後はナノ構造を有した透光性アルミナ焼結体についても詳細な微細組織観察を行っていく予定である。次年度は、本年度同様に主として透過型電子顕微鏡による微細組織観察を行う。
筋再生機構解明を目指したin vivoイメージングシステムの開発

本研究は,骨格筋再生過程を生体内でリアルタイムに観察するイメージングシステムの開発を目的とした.研究は主に,(1)マウスを用いて実験的に惹起した筋再生過程で細胞の動態を観察する系の構築(2)蛍光タンパク標識をした分子を使ってゼブラフィッシュにおける筋形成過程で細胞の動態を観察する系の構築(3)筋形成にかかわる特定の細胞集団を標識するモノクローナル抗体の作製,という3つのアプローチを採った.(1)シュワン細胞でβガラクトシダーゼを発現するトランスジェニックマウスを用いて生体内の筋肉表層に局在するシュワン細胞をβガラクトシダーゼの蛍光基質により可視化して観察撮影出来ることがわかった.この顕微鏡システムをもとに骨格筋再生過程を連続観察するシステムを構築するために条件検討を行った.観察対象とするマウスの筋肉として胸鎖乳突筋,精巣挙筋,薄筋,広背筋,小趾外転筋について検討を行った.また,βガラクトシダーゼの蛍光基質の検討と,視野の複数種類の細胞種を見分ける為の標識方法の検討,筋障害方法(カルジオトキシンの濃度,投与方法)の検討などを行った.その結果,胸鎖乳突筋と小趾外転筋で短時間,骨格筋再生部位の動態を観察できる可能性があることがわかった.(2)ゼブラフィッシュの受精卵に筋細胞特異的に蛍光タンパクを発現するプラスミドを導入し,発生過程での筋系列の細胞の動態を共焦点レーザー顕微鏡と蛍光実体顕微鏡でタイムラプス撮影する系を構築した.(3)筋再生時の筋前駆細胞に特異的に反応するモノクローナル抗体を取得した.今後はこれらの成果をもとに骨格筋再生部位の観察システムの確立をめざす予定である.本研究は,骨格筋再生過程を生体内でリアルタイムに観察するイメージングシステムの開発を目的とした.研究は主に,(1)マウスを用いて実験的に惹起した筋再生過程で細胞の動態を観察する系の構築(2)蛍光タンパク標識をした分子を使ってゼブラフィッシュにおける筋形成過程で細胞の動態を観察する系の構築(3)筋形成にかかわる特定の細胞集団を標識するモノクローナル抗体の作製,という3つのアプローチを採った.(1)シュワン細胞でβガラクトシダーゼを発現するトランスジェニックマウスを用いて生体内の筋肉表層に局在するシュワン細胞をβガラクトシダーゼの蛍光基質により可視化して観察撮影出来ることがわかった.この顕微鏡システムをもとに骨格筋再生過程を連続観察するシステムを構築するために条件検討を行った.観察対象とするマウスの筋肉として胸鎖乳突筋,精巣挙筋,薄筋,広背筋,小趾外転筋について検討を行った.また,βガラクトシダーゼの蛍光基質の検討と,視野の複数種類の細胞種を見分ける為の標識方法の検討,筋障害方法(カルジオトキシンの濃度,投与方法)の検討などを行った.その結果,胸鎖乳突筋と小趾外転筋で短時間,骨格筋再生部位の動態を観察できる可能性があることがわかった.(2)ゼブラフィッシュの受精卵に筋細胞特異的に蛍光タンパクを発現するプラスミドを導入し,発生過程での筋系列の細胞の動態を共焦点レーザー顕微鏡と蛍光実体顕微鏡でタイムラプス撮影する系を構築した.(3)筋再生時の筋前駆細胞に特異的に反応するモノクローナル抗体を取得した.今後はこれらの成果をもとに骨格筋再生部位の観察システムの確立をめざす予定である.本研究は,骨格筋再生過程を生体内でリアルタイムに観察するイメージングシステムの開発を目的としている.申請者の所属する研究室では,現在までに構築した蛍光顕微鏡システムにより,シュワン細胞でβガラクトシダーゼを発現するトランスジェニックマウスを用いて生体内の筋肉表層に局在するシュワン細胞をβガラクトシダーゼの蛍光基質により可視化することに成功している.この顕微鏡システムと本研究計画から使用予定の蛍光実体顕微鏡を併用して骨格筋再生過程を連続観察するシステムを構築するために条件検討を行ってきた。本研究は,骨格筋再生過程を生体内でリアルタイムに観察するイメージングシステムの開発を目的としている.申請者の所属する研究室では,現在までに構築した蛍光顕微鏡システムにより,シュワン細胞でβガラクトシダーゼを発現するトランスジェニックマウスを用いて生体内の筋肉表層に局在するシュワン細胞をβガラクトシダーゼの蛍光基質により可視化することに成功している.この顕微鏡システムと本研究計画から使用予定の蛍光実体顕微鏡を併用して骨格筋再生過程を連続観察するシステムを構築するために条件検討を行ってきた.観察対象としてマウスの胸鎖乳突筋(sternomastoid muscle)と小趾外転筋(flexor hallucis brevis)について検討を行い.これらの筋肉で骨格筋再生の動態を観察できる可能性があることがわかった.今年度はβガラクトシダーゼの蛍光基質の検討と,筋障害方法(カルジオトキシンの濃度,投与方法)の検討などによりより長時間の観察をめざして検討を行った.また,同時に,より長時間の筋形成,再生過程を観察することが可能なゼブラフィッシュを用いてこの顕微鏡システムで,観察条件の検討を行った.現在までのところ,マウスの筋再生過程の長時間観察には成功していないが,ゼブラフィッシュの筋形成過程をリアルタイムで長時間観察する条件を決めることが出来た.これらの成果は様々なトランスジェニックフィッシュをを用いた筋形成,筋再生研究のみならず,マウスの筋再生過程の長時間観察につながる有用な知見である.
共晶Pb-Shはんだ材料のクリープ疲労のき裂伝ぱに関する研究

本研究はエレクトロニクス部品のはんだ接合部におけるき裂の進展の基本的な挙動(疲労き裂進展速度など)を解明するために、機械的疲労荷重(定ひずみ制御)を受けるはんだ材料のき裂進展挙動の解明および合理的な評価法を確立することを目的とした。本研究で得られた主な成果を示せば次のようになる。(1)はんだ接合部の熱疲労強度を評価するために、温度サイクルを与える熱疲労試験が一般的に行われている。本研究では熱サイクル試験が長い試験時間を要する問題を解決するために、電子部品のパッケージと基板の熱膨張ミスマッチをシミュレートする機械的疲労試験法を提案した。また、はんだ接合部のき裂の発生において機械的疲労試験の結果が熱サイクル疲労試験の結果を評価することができるとの結論が得られた。(2)はんだ接合部の疲労き裂のの進展特性(疲労き裂進展速度)を評価するために、センターき裂を有する平板試験片(CCT試験片)を用いて疲労き裂進展試験を行った。試験の結果から開口型(モードI)変形を受ける疲労き裂進展速度はJ積分範囲ΔJで評価できることが分った。また、20°C、40°Cおよび80°Cで行われた試験結果ではんだ接合部の疲労き裂進展速度は環境温度に影響されることが明らかにできた。(3)BGAはんだ接合部のせん断型疲労試験を行い、せん断変形を受けるはんだ接合部に生じる界面き裂(はんだと基板のメッキ層との界面)の疲労き裂進展速度を計測した。非線形応力・ひずみ解析の結果と合わせて、はんだ接合部の界面き裂の疲労進展速度は界面き裂先端の非線形ひずみ場を表す力学的パラメータで評価することができるとの結論が得られた。
流体を含む多孔質材のミクロ構造とマクロ力学特性に関する研究

球状粒子焼結多孔質材の(1)有効弾性係数と(2)トーチュオシティー(流体と固体の質量カップリングを支配する空孔の形状・曲がりくねり具合を表す幾何学的パラメータ)に焦点を絞り、そのミクロ構造とマクロ特性の関係を理解するために、以下の研究を行った。【1】有効弾性係数について1.静的セルフコンシステント理論と応力波散乱に基づく動的セルフコンシステント・モデルによる球状粒子焼結多孔質材の有効弾性係数の評価を行ない、空隙率が大きくなると、両者の評価は大きく異なり、空隙率が41%にちかずくと、前者の値は実験結果をよく表現していること等を明らかにした。2.ランダムパッキングに基づく有効弾性係数の評価の方法を、2次元モデルにより検討し、その有効性を確認した。3.この確認に基づき、実際の3次元モデルによるシミュレーションを開始した。すなわち、重力場における微小球の自由落下の準静的運動のシミュレーションにより、微小球の3次元ランダムパッキングを計算機の中に構築し、その幾何学的構造を検討した。【2】トーチュオシティーについて1.従来のトーチュオシティーの評価式の流体力学的検討を行った。問題点の抽出はできたが、新しい微志構造パラメーターの提案には成功していない。2.実験的に、第2圧縮波の位相速度からトーチュオシティーをもとめ、データの蓄積を行った。本年度は、焼結多孔質材の(1)有効弾性係数と(2)トーチュオシティー(流体と固体の質量カップリングを支配する空孔の形状・曲がりくねり具合を表わす幾何学的パラメータ)に焦点を絞り、そのミクロ構造とマクロ特性を理解するため、以下の研究を行った。[1]有効弾性係数について1.Hill-Budianski-Wuの静的セルフコンシステント理論と応力波散乱に基づくBerrymanの動的セルフコンシステントモデルにより、焼結材の有効弾性係数の評価を行った。両理論による結果は、空げき率が大きくなると、大きく異なり、特に空げき率が41%以上になると、前者による有効弾性係数はゼロになり、実験結果を比較的良く表わしている様である。しかし、空げき形状については実際のものとは大きく異なり、次項のシミュレーションが必要であることが分った。2.ランダムパッキングに基づくシミュレーションの方法を、まず、二次元モデルで検討した。すなわち、(1)微小円板の2次元ランダムパッキングの計算機シミュレーション(2)微小円板ペアの3自由度バネ定数のFEMによる解析(3)3自由度バネの2次元ランダムネットワークの応答解析を行い(4)計算のアルゴリズムやモデリングの妥当性を検討した。また、パソコンによるシミュレーションを可能にするため、計算の高速化のための改良を行った。[2]トーチュオシティーについて1.従来のトーチュオシティーの評価式の流体力学的検討を行った。問題点の抽出はできたが、新しい微視構造パラメータの提案には成功していない。2.実験的に、第2圧縮波の位相速度から、トーチュオシティーを求め、データの蓄積を行った。本年度は、有効弾性係数に焦点を絞り、そのミクロ構造とマクロ特性の関係を理解するため、以下の研究を行った。(1)昨年にひきつづき、ランダム・パッキングに基づく微小粒子焼結材の有効弾性係数のシミュレーションの方法を、まず、二次元モデルで検討した。すなわち、【1】微小円板の2次元ランダム・パッキングの計算機シミュレーションの実行、【2】焼結状態を模擬した微小円板ペアの3自由度バネ定数の有限要素法による解析の実行、【3】3自由度バネの2次元ランダム・ネットワークの静的応答解析の実行により、計算のアルゴリズムやモデリングの妥当性を検討した。また、【4】パソコンによるシミュレーションを可能にするため、計算の高速化のためのアルゴリズムの改良も行った。(2)上の検討結果に基づき、実際の3次元のシミュレーションを開始した。すなわち、【1】微小球の3次元ランダム・パッキングの計算機シミュレーションを行い、充填状況や重力の影響等について、空隙率の平均や分散等から検討を加えた。3次元における【2】
日本犬と弥生豚を中心とする在来家畜の渡来と系統に関する考古学的,分子遺伝学的研究

本研究では縄文と弥生の両時代の遺跡から出土する動物遺存体の中で形態的特徴が大きく変化する家畜(犬とブタ・イノシシ)に着目し、動物遺存体に残存する遺伝子を分離・増幅して古代家畜の遺伝的特徴を解析した。平成10年度は以下の成績を得た。1)日本の古代犬とカナダの古代犬との遺伝的な違い:縄文時代晩期からオホーツク文化期にかけ、ハプロタイプM5型とM10型に属する古代犬が関東から北海道およびオホーツク海沿岸に広く分布していることを明らかにした。この成果を1998年8月にカナダ・ビクトリア大学で開催された8th International Congress of the International Council for Archaeozoology(ICAZ'98)で発表し、カナダの古代犬と比較したところ遺伝的には大きく異なっていた。2)現生のブタ・イノシシのミトコンドリアDNA(mtDNA)のデータベースの構築と古代ブタ・イノシシの遺伝的特徴:古代ブタ・イノシシの遺伝的な違いを検索する前に現生イノシシおよびブタについてmtDNAのデータベースをつくり古代ブタ判定の基礎資料とした。これまでに日本イノシシ(59頭)、琉球イノシシ(13).ヨーロッパイノシシ(3頭)、東洋および日本在来ブタ(12頭)、西洋ブタ(8頭)の計95頭からDNAを分離し、mtDNAのDループ(1044-bp)とcytb(1140-bp)領域の塩基配列を決定しデータベースを構築した。また、縄文時代(鳥浜遺跡、石山貝塚)や弥生時代(大分・下郡遺跡、朝日遺跡)の遺跡より出土する古代ブタ・イノシシの骨から残存する遺伝子を分離・増幅して現生動物と比較した。その結果、増幅率は低かったが、現生ブタ・イノシシと同じ配列を示す古代家畜の存在を明らかにした。
バイファケーションモードにおよぼす土のマイクロストラクチャーの影響

本研究は、土のもつ微視構造の影響を考慮した連続体の力学を開発することを最終的な目的としている。つまり、土を連続体近似する過程において、粒状体であるという特徴を導入することである。このうち、本年度は、材料の極性を考慮しうる連続体理論、すなわちマイクロポーラ理論(コッセラ連続体理論)を実際の問題へ適用し、その適用性について検討を行っている。まず、コッセラ連続体理論とは、通常の連続体理論の枠組みの上に微細要素の回転の効果を導入しているため、通常の釣り合い方定式に偶応力と回転の効果が付加される。このため、方程式が非常に複雑なものとなる。そこで、本研究では、この複雑性を除去するため、一般的な3次元での記述は行わず、回転の方向が一方向に限定できる2次元(平面ひずみ状態)について定式化を行った。また、材料の構成則は、最も基本的な構成関係であるvon Misesの基準に基づく弾塑性構成関係を用いた。以上の定式化を行った後、有限要素法への適用を行った。本年度の研究では、特に、有限要素とコッセラ連続体を適用した数値解析結果について検討を行った。まず、コッセラ連続体理論に特有のパラメータであるスケールパラメータと有限要素の大きさについて,固有値と固有モードを中心に検討を行った。その結果,有限要素の大きさよりもスケールパラメータが大きい場合のみ,コッセラ連続体理論の特徴があらわれることが明らかにされた。したがって,局所的にひずみが集中して生じる場合、その幅を基準とした有限要素メッシュ分割の必要性が明らかにされた。
ガングリオシドによる培養成熟神経細胞の生存維持に関する細胞生物学的研究

生後8週齢のラットを用い中隔野コリナ-ジックニュ-ロンをNGR存在および非存在下に培養することに成功した。培養下のコリナ-ジックニュ-ロンの生存維持は、アセチルコリンエステラ-ゼ(AChE)染色による陽性細胞を数えることによって行った。その結果、NGFの生存維持効果は以前に報告した生後2週齢ラットからの培養中隔野コリナ-ジックニュ-ロンに対する生存維持作用に比べ低下していた。しかし、その効果は依然認められ、十分な神経繊維の再生を観察した。生後5週齢前後のラット中隔野コリナ-ジックニュ-ロンの培養でも、ほぼ同様の結果を得ている。これらの結果は、以前報告した我々の結果と合わせ考えると培養下でNGF応答性でみたラット中隔野コリナ-ジックニュ-ロンの性質は、シナプス形成開始期(E16P3)ではChAT活性促進にみられる分化時期を経た後、シナプス形成終了期(P10P15)ではニュ-ロンの生存維持が最も強く図られ、その後、NGFによる生存維持効果は低いレベルになるものと思われる。前脳基底野大型コリナ-ジックニュ-ロンは、脳の老化に伴う疾患として近年社会問題化しているアルツハイマ-型痴呆症と関連して注目されている。シナプス形成を終えた後のコリナ-ジックニュ-ロンに対する種々の神経栄養因子の持つ役割を明らかにする上で、ここで成功した成熟ラット中枢ニュ-ロンの培養系はすぐれた系となると考えられ、今後NGFを含め種々の神経栄養因子の果たす役割を明らかに出来ると思われる。この点について、現在までの我々の予備的な実験によれば、NGF依存性の生存維持活性の低下は、繊維芽細胞増殖因子によって部分的に改善されることを見いだしている。また、生後8週齢の培養コリナ-ジックニュ-ロンは、ガンガリオシドGM_1によって、その生存維持が図られており、コリナ-ジック神経繊維の著しい伸長が観察されている。
ヒト胃癌細胞株を用いた高転移性株の樹立による転移規定因子の確定に関する研究

低転移性ヒト胃癌細胞株AZ521をヌードマウスの胃壁内に同所性に移植し、step-wise selection methodを用いて高リンパ節転移性株AZL5Gと高肝転移性株AZH5Gを樹立した。リンパ節転移巣形成率は、親株AZ521で25%、AZL5Gで85.0%、AZH5Gで5.0%、肝転移巣形成率はAZ521で15%、AZL5Gで5%、AZH5Gで87.5%であり、AZL5GとAZH5Gはそれぞれリンパ節転移と肝転移を選択的に生じる細胞特性を有すると考えられた。一方、同所性移植モデルでは腹膜転移を誘導しえなかったため、AZ521の腹腔内注入を行い、同様の方法にて高腹膜転移性株AZ-P7aを樹立した。腹腔内注入による腹膜転移巣形成率はAZ521で14%、AZ-P7aで78.6%であった。各高転移性株はいずれも親株と比較して細胞運動能および増殖能が亢進しており、これらの細胞特性は転移の獲得もしくは増強に共通して関与する因子であると推測された。細胞接着分子の発現を親株と比較すると、AZL5GではVLA-1,-2,-3,-5の発現増強を、AZH5GではVLA-3,-5の発現増強とVLA-6の発現減弱を、AZ-P7aではVLA-2,-3,-5,-6およびαvβ3 integrinの発現増強を認めた。細胞外基質タンパクに対する接着能は、AZL5Gではtype-4 collagenとfibronectinに対する接着活性亢進を、AZH5Gではfibronectinに対する接着活性亢進とlaminin,への接着活性減弱を、AZ-P7aではこれらの細胞外基質タンパクへの接着活性減弱を認めた。以上より,ヒト胃癌細胞の多様な転移形式を規定する要因の一つとして、VALを中心とする細胞接着分子発現の変化と、それによる細胞外基質タンパクとの接着活性の修飾が影響している可能性が示唆された。ヒト胃癌細胞由来高転移性株の樹立低転移性ヒト胃癌細胞株AZ521をヌードマウスの胃壁内に同所性に移植し、6週間後に犠死せしめ、わずかに認められた肝転移巣とリンパ節転移巣を摘出した。それらの転移癌細胞の単細胞培養を行い、再度マウスの胃壁内に移植する操作を繰り返し、高リンパ節転移性株AZL5Gと高肝転移性株AZH5Gを樹立した。各細胞株におけるリンパ節転移形成率は、親株AZ521で25%(5/20)、AZL5Gで85.0%(17/20)、AZH5Gで5.0%(1/20)、肝転移形成率はAZ521で15%(3/20)、AZL5Gで5%(1/20)、AZH5Gで87.5%(7/8)であり、AZL5GとAZH5Gはそれぞれリンパ節転移と肝転移を選択的に生じる高転移性株であると考えられた。一方、AZ521の同所移植モデルにおいては腹膜転移が全く認められず、同株由来の高腹膜転移性株の樹立は困難であった。また、AZ521以外のヒト胃癌細胞株を用いた同様の実験では、MKN-7とMKN-28については全く転移巣の形成を認めず、これらの細胞株に由来する高転移性株の樹立は困難であると結論された。MKN-45については、リンパ節転移と浸潤硬化型の腹膜播腫巣の形成が見られたが、肝転移は認めなかった。高転移性株AZL5GとAZH5Gの特性解析(親株との比較)AZL5GとAZH5Gはともに細胞運動能と増殖能が親株AZ521よりも有意に亢進していた。細胞接着分子の発現をみると、両高転移性細胞株ともにVLA-1,VLA-2,VLA-3,VLA-5の発現が増強していた。細胞外基質タンパクに対する接着能をみると、AZL5GGではtype-4 collagenとfibronectinに対する接着活性が有意に亢進しており、AZH5Gではfibronectinに対する接着活性の亢進およびlamininへの接着活性の低下が見られた。

細胞接着分子の発現を親株と比較すると、AZL5GではVLA-1,-2,-3,-5の発現増強を、AZH5GではVLA-3,-5の発現増強とVLA-6の発現減弱を、AZ-P7aではVLA-2,-3,-5,-6およびαvβ3 integrinの発現増強を認めた。細胞外基質タンパクに対する接着能は、AZL5Gではtype-4 collagenとfibronectinに対する接着活性亢進を、AZH5Gではfibronectinに対する接着活性亢進とlaminin,への接着活性減弱を、AZ-P7aではこれらの細胞外基質タンパクへの接着活性減弱を認めた。以上より,ヒト胃癌細胞の多様な転移形式を規定する要因の一つとして、VALを中心とする細胞接着分子発現の変化と、それによる細胞外基質タンパクとの接着活性の修飾が影響している可能性が示唆された。低転移性ヒト胃癌細胞株AZ521をヌードマウスの胃壁内に同所性に移植し、step-wise selection methodを用いて高リンパ節転移性株AZL5Gと高肝転移性株AZH5Gを樹立した。リンパ節転移巣形成率は、親株AZ521で25%、AZL5Gで85.0%、AZH5Gで5.0%、肝転移巣形成率はAZ521で15%、AZL5Gで5%、AZH5Gで87.5%であり、AZL5GとAZH5Gはそれぞれリンパ節転移と肝転移を選択的に生じる細胞特性を有すると考えられた。一方、同所性移植モデルでは腹膜転移を誘導しえなかったため、AZ521の腹腔内注入を行い、同様の方法にて高腹膜転移性株AZ-P7aを樹立した。腹腔内注入法による腹膜転移巣形成率はAZ521で14%、AZ-P7aで78.6%であった。各高転移性株はいずれも親株と比較して細胞運動能および増殖能が亢進しており、これらの細胞特性は転移能の獲得もしくは増強に共通して関与する因子であると推測された。細胞接着分子の発現を親株と比較すると、AZL5GではVLA-1,-2,-3,-5の発現増強を、AZH5GではVLA-3,-5の発現増強とVLA-6の発現減弱を、AZ-P7aではVLA-2,-3,-5,-6およびαvβ3integrinの発現増強を認めた。細胞外基質タンパクに対する接着能は、AZL5Gではtype-4 collagenとfibronectinに対する接着活性亢進を、AZH5Gではfibronectinに対する接着活性亢進とlamininへの接着活性減弱を、AZ-P7aではこれらの細胞外基質タンパクへの接着活性減弱を認めた。以上より、ヒト胃癌細胞の多様な転移形式を規定する要因の一つとして、VLAを中心とする細胞接着分子発現の変化と、それによる細胞外基質タンパクとの接着活性の修飾が影響している可能性が示唆された。
3T H-MRSと遺伝子解析を用いたOCDの多角的解析研究

1遺伝子多型解析5-HTTLPRなどモノアミン関連遺伝子とSLCIAIなどグルタミン酸関連遺伝子についてcase-control関連解析、ハプロタイプ解析を行った。また、OCD患者群を治療反応性で分け、機能性多型に基づく統計解析を行った。magnetic resonancespectroscopy(MRS)を用い、これまで使用してきた1.5TMR装置では検出困難であったグルタミン酸、GABAなど神経伝達物質を直接に定量、評価した。健常対照群とOCD患者群の局所脳代謝の違いについて、左右基底核(尾状核頭部を中心に)、帯状回、左右前頭前野などにregionof interest(ROI)を設定し、脳内各部位における物質変化を検討し評価している。平行して年齢性別を一致させた健常対照群のデータも集積している。3遺伝子多型と3T lH-MRSの統合1遺伝子多型解析5-HTTLPRなどモノアミン関連遺伝子とSLCIAIなどグルタミン酸関連遺伝子についてcase-control関連解析、ハプロタイプ解析を行った。3遺伝子多型と3T lH-MRSの統合1遺伝子多型解析5-HTTLPRなどモノアミン関連遺伝子とSLC1A1などグルタミン酸関連遺伝子についてcase-control関連解析、ハプロタイプ解析を行った。2 3T MR装置による1H-MRS機能画像magnetic resonancespectroscopy (MRS)を用い、これまで使用してきた1.5T MR装置では検出困難であったグルタミン酸、GABAなど神経伝達物質を直接に定量、評価した。健常対照群とOCD患者群の局所脳代謝の違いについて、左右基底核(尾状核頭部を中心に)、帯状回、左右前頭前野などにregion of interest(ROI)を設定し、脳内各部位における物質変化を検討し評価している。3遺伝子多型と3T 1H-MRSの統合3T 1H-MRSで定量できるグルタミン酸、GABAなどの神経伝達物質の代謝に影響を与えると考えられる遺伝子多型との関連を検討した。1遺伝子多型解析5-HTTLPRなどモノアミン関連遺伝子とSLC1A1などグルタミン酸関連遺伝子についてcase-control関連解析、ハプロタイプ解析を行った。3遺伝子多型と3T 1H-MRSの統合
In-cell NMRによるリアノジン受容体のカルシウム放出制御機構の解明

筋小胞体上に存在するリアノジン受容体とその安定化蛋白質FKBP12との相互作用に着目し、この複合体によりカルシウム放出制御機構をIn-cell NMR法で明らかにすることを目指した。しかし、標的蛋白質を筋芽細胞へ導入する方法が確立できなかったため、当初の研究計画を変更し、ミトコンドリアのカルシウムの取り込みに関わる脱共役分子UCP3とその制御因子HAX-1に着目した構造生物学的研究を行った。一連の研究より、HAX-1のC末端側の領域は膜結合性を示し、カルシウムと結合することにより部分的なフォールディングが誘起され、UCP3と結合可能となることが明らかになった。本研究では、生細胞における蛋白質-蛋白質間の相互作用を原子レベルで解析できるIn-cell NMR法と従来の構造生物学的手法を相補的に用いて、FKBP12によるリアノジン受容体(RyR1)のチャネルの安定化機構を解明することを目的としている。RyR1は、筋小胞体膜上に存在するカルシウム放出チャネルで、加齢による活性酸素増加によって損傷し、安定化タンパクであるFKBP12が受容体から解離することによりカルシウムの漏出がおこると考えられている。さらに、近年、薬剤S107が、障害を受けた受容体とFKBP12の再結合を促し、カルシウムの漏出を防ぐことが明らかにされた。しかし、FKBP12が、如何にして、RyR1受容体を安定化し、細胞質へのカルシウム漏出を防いでいるのかに関する知見は未だに得られていない。そこで、まず初年度は筋芽細胞へ安定同位体標識したFKBP12を導入して、FKBP12とリアノジン受容体(RyR1)の細胞内での相互作用をIn-cell NMR法で検出することを目指した。しかし、細胞透過ペプチドを融合したタンパク質を筋芽細胞へ導入する方法の確立が難航し、平成26年度中に確立することができなかった。さらに、この研究課題を推進する上で必要な薬剤であるS107が、特許及び創薬開発研究のために入手不可能であった。そこで、当初の研究計画を変更し、リアノジン受容体と同様に、加齢によりカルシウム漏出がおこり、サルコペニアの原因となるミトコンドリアのカルシウム漏出に着目し、このカルシウムの取り込み制御に関わる複合体(カルシウム単輸送体UCP3とその制御因子HAX-1)の相互作用解析を行った。この結果、制御因子HAX-1のカルシウム結合と誘起される大きな構造変化を見出した。この構造変化によりUCP3と結合が可能となり、この結合を介してカルシウム取り込みが制御されることを明らかにした。老化に伴う筋萎縮(サルコペニア)は、筋小胞体膜上に存在するリアノジン受容体からカルシウムが漏出することにより、引きおこされる。このカルシウムの漏出は、加齢に伴う活性酸素増加によって受容体が損傷し、その安定化蛋白質であるFKBP12が受容体から解離することによりおこるというモデルが提唱されている。さらに、近年、薬剤S107が損傷したリアノジン受容体とFKBP12の再結合を促し、カルシウムの漏出を防ぐことが見出された。しかし、その詳細な機構は明らかになっていなかった。そこで、本研究では、生きた細胞内での蛋白質間の相互作用を原子レベルで解析できるIn-cell NMR法と従来の構造生物学的手法を相補的に用いて、FKBP12によるリアノジン受容体のチャネル安定化機構を解明することを目的とした。前年度に、筋芽細胞へ安定同位体標識したFKBP12を導入して、FKBP12とリアノジン受容体の細胞内での相互作用をIn-cell NMR法で検出することを目指した。しかし、標的蛋白質を筋芽細胞へ導入する方法の確立に難航した。また、この研究課題を推進する上で必要な薬剤であるS107が、特許及び創薬開発のために入手困難であった。そこで、当初の研究計画を変更し、筋小胞体と同様に、加齢によるカルシウム漏出がおこり、サルコペニアの原因となるミトコンドリアに着目し、このカルシウムの取り込み制御に関わるカルシウム単輸送体UCP3とその制御因子HAX-1の複合体の相互作用解析を行った。その結果、両者の結合にはカルシウムが必須であることを見出した。さらに、詳細な複合体形成機構を明らかにするために、この複合体の結晶構造解析を目指した。まず、結晶化のための大量培養・精製を行い、結晶化条件を探索した。数多くの結晶化条件を試行したが、期間中にX線結晶解析に適した結晶を得ることはできなかった。筋小胞体膜上に存在するリアノジン受容体は、加齢に伴う活性酸素増加によって損傷し、この受容体の安定化蛋白質であるFKBP12が受容体から解離することにより、Ca2+の漏出がおこるというモデルが提唱されている。また、近年、損傷した受容体とFKBP12の再結合を促す薬剤S107が見出された。そこで、本研究では、In-cell NMR法と従来のNMR法を併用し、FKBP12によるリアノジン受容体の安定化機構を解明することを目的とした。しかし、標的蛋白質を筋芽細胞へ導入方法の確立に難航し、さらにこの課題を実施する上で必要な薬剤S107が特許・創薬開発のため、入手できなかった。

そこで、当初の研究計画を変更し、筋小胞と同様に加齢によるCa2+漏出がおこり、サルコペニアの原因となるミトコンドリアのCa2+漏出に着目し、Ca2+取り込み制御に関わる蛋白質複合体(HAX-1とUCP3)を対象とした相互作用解析を行った。これまでに、HAX-1とUCP3の相互作用領域がそれぞれC末端側領域と膜間ループ2領域であること及び両者の結合にはCa2+の存在が必須であること明らかにしている。また、HAX-1のC末端側領域に関しては、Ca2+と直接結合すること及びその結合により大きな構造変化が誘起されることを明らかにした。当該年度は、HAX-1のUCP3結合領域とUCP3のループ2領域のNMR滴定実験及びシグナル帰属のための三重共鳴実験を行った。三重共鳴実験では、シグナルの縮重・消失により、全ての主鎖のシグナル帰属はできなかったが、Asp221及びGlu225等の酸性残基がCa2+との結合に関与している可能性が示唆された。一方、UCP3のループ2との相互作用領域は、Ca2+結合領域とは異なる可能性が示唆された。また、研究を行う過程で、HAX-1は、膜に直接結合する性質を持つことが明らかになった。初年度から、標的蛋白質を筋芽(C2C12)細胞へ導入方法の確立に難航し、この研究を行う上で重要な薬剤S107も特許・研究開発のため入手できなかったことから、研究計画を変更せざるをえなくなり、筋小胞体と同じカルシウム漏出がおこるミトコンドリア内のカルシウム取り込みに関わる因子(HAX-1, UCP3)の構造生物学的研究を行った。当該年度は、HAX-1(211-280)とUCP3のループ2合成ペプチドとのNMR滴定実験及びシグナル帰属のための三重共鳴実験を行い、HAX-1のカルシウム結合領域及びUCP3のループ2との相互作用面の推定を行った。また、研究を行う過程で、HAX-1のUCP3結合領域は膜に結合する性質があることを明らかにした。予定では、これらの解析に加え、生きた細胞内での両者の相互作用解析を行う予定であったが、検討する時間が十分にとれなかった。理由としては、育児休暇による研究中断があったこと及び研究開始後も搾乳のための育児時間を取得していたため研究の進行が遅れたことがあげられる。したがって、「遅れている。」と判断した。筋小胞体のカルシウム放出チャネルであるリアノジン受容体は、加齢に伴う筋萎縮の原因因子となっている。加齢に伴う活性酸素増加によって受容体が損傷することにより、カルシウム漏出がおこり、結果的に筋萎縮がひきおこされるモデルが提唱されている。そこで、本研究では、生細胞内での相互作用を原子レベルで解析できるIn-cell NMR法と従来の構造生物学的手法を相補的に用いて、この受容体の安定化蛋白質FKBP12によるリアノジン受容体の安定化機構を解明することを目的とした。しかし、標的蛋白質の筋芽細胞へ導入方法の確立に難航し、さらにこの課題を実施する不可欠な受容体の安定化に関わる薬剤S107が特許・創薬開発のため、入手できなかった。そこで、二年目から、当初の研究計画を変更し、筋小胞と同様に、加齢によるカルシウム漏出がおこるミトコンドリアのカルシウム漏出に着目し、カルシウムの取り込み制御に関わる複合体(脱共役蛋白質UCP3と抗アポトーシス蛋白質HAX-1)を対象とした研究に取り組んだ。これまでに、HAX-1とUCP3の相互作用領域がそれぞれC末端側領域と膜間ループ2領域であること及び両者の結合にはカルシウムの存在が必須であること明らかにしている。また、HAX-1のC末端側領域に関しては、カルシウムと直接結合すること及びその結合により大きな構造変化が誘起されることを明らかにした。
近現代中国憲法における「市民」の概念的・実態的検討

本研究は、近現代中国憲法における「市民」について、概念面と実態面から解析する試みであった。すなわち、(1)近現代中国の憲法における権利・主権の享有主体たる臣民、国民、人民、公民といった諸概念の変遷・特質を比較憲法学的に考察する(「市民」の概念的検討)とともに、(2)今日の中国・台湾における「市民」の創出・生成状況を情報公開請求や請願(信訪)などの具体的事例を観察しつつ実証的に明らかにする(「市民」の実態的検討)ことを通じて、東アジア諸国において、立憲主義・民主主義を実現するための諸条件、あるいはそれらの実現を阻害している諸要因を探究した。本研究は、近現代中国憲法における「市民」について、概念面と実態面から解析する研究の試みである。研究2年目の2013年度は、その上半期を研究成果の公表にあてた。すなわち、2012年度に得られた資料およびデータに基づき、近現代中国憲法における「市民」について、主としてその理論面に関する研究論文を執筆した。2013年7月に公表した小論「中国憲法の改正、解釈、変遷」(北川秀樹・石塚迅・三村光弘・廣江倫子編『現代中国法の発展と変容ー西村幸次郎先生古稀記念論文集ー』(成文堂)所収)では、近年の中国の憲法学界において、憲法改正ではなく憲法解釈によって、中国憲法を立憲主義的意味の憲法に近づけていこうとする知的営為がみられる点に注目し、a)こうした理論的試みが生じている背景、b)憲法解釈の具体的展開の如何、c)憲法解釈による中国憲法の変容可能性について、順次検討を加えることで、現時点における近代立憲主義と中国憲法との「距離」を考察した。こうした研究論文の執筆・公表と並行して、2012年度の資料・データの収集の作業において、不足している部分、新たに必要とされることが明らかになった部分について、収集の作業を継続するとともに、近現代中国憲法における「市民」について、その実態面の観察へと研究の軸足を移した。2013年6月に中国(湖南省長沙市・北京市)を、9月に台湾(台北市)をそれぞれ訪問した。大学図書館、国家図書館における資料およびデータ(図書、雑誌、新聞、法律法規、案例、電磁的記録等)の収集、現地の憲法・人権法研究者との意見交換、大学における憲法授業の見学等を通じて、中国・台湾における行政と市民との協働と緊張、市民(とりわけ、大学生)の憲法意識・公民意識の現状について理解を深め、今後の研究の課題を確認した。研究初年度である2012年度は、6月に中国北京市を、11月に台湾台北市をそれぞれ訪問し、国家図書館、大学図書館等において資料およびデータ(図書、雑誌、新聞、法律法規、裁判例、電磁的記録等)を収集し、現地の憲法・人権法研究者にインタビューを実施した。それら資料・データの収集、インタビューの実施を通じて、近現代中国憲法における権利・主権の享有主体たる臣民・国民・人民・公民等の諸概念の変遷・特質について理解を深め、今日の中国・台湾における「市民」の創出・生成状況について実証的に調査する手がかりを得た。2012年7月に公表した小論「政治的権利論からみた陳情」(毛里和子・松戸庸子編著『陳情ー中国社会の底辺からー』(東方書店)所収)では、「信訪」と呼ばれる中国特有の陳情・請願制度について比較憲法的視点から考察した。すなわち、監督権およびその前身の請願権と信訪との関係から信訪の憲法的権利性を明らかにし、信訪と他の政治的権利(言論の自由)との関係から民主政における政治的権利の意義を再考し、それらを通じて、信訪の政治参加・公権力監督の機能の可能性を展望した。また、2012年11月に公表した小論「岐路に立つ憲政主張」(『現代中国研究』第31号)では、立憲主義と民主主義との関係をとりあげた。すなわち、中国の現行憲法体制と「憲政」(立憲主義)との距離を確認した上で、現行憲法の改正の主張か現行憲法を前提とした制度改革の構想か、「民主」に重きをおくか「憲政」に重きをおくか、憲法学者の使命は積極的な社会変革・啓蒙への関与か憲法研究水準の向上かをめぐり、中国憲法学界に分岐が生じていることを指摘し、あわせて中国における憲政主張の課題を論じた。研究計画最終年度である2014年度は、2012年度、2013年度に収集・整理・解読した資料・データを用いながら、研究成果の発信・公表の準備を進めた。同時に、2012年度、2013年度の資料・データの収集の作業において、不足している部分、新たに必要とされることが明らかになった部分については、収集の作業を継続した。

研究成果の発信・公表については、「人民代表大会的権限強化還是違憲審査機制的導入(邦題:人民代表大会の権限強化か違憲審査制の導入か)」、「国際人権条約と中国」等、積極的に学会・研究会発表を行い、質疑応答・討論を通じて問題認識の深化に努めるとともに新たな知見を獲得した。現在、それら学会・研究会報告をふまえて、複数の論稿を執筆中である。資料・データ(図書、雑誌、新聞、法律法規、案例、電磁的記録等)の収集の継続については、主として日本においてこれを行ったが、2015年3月に中国・北京市を訪問し、国家図書館における資料・データの収集、現地の憲法・人権法研究者や個人工商業者へのインタビューにより、不足している部分の補充を行った。また、2014年7月に中国政法大学軍事法研究所の李衛海副教授を山梨大学に招聘し、中国の市民生活と密接に関連する軍事法と治安法の概要および課題について、有益な資料および情報の提示を受けた。研究を進行させる中で、1.中国においても「市民」が実際に勃興しつつあること、2.そうした「市民」の勃興に対して中国政府・共産党が強い警戒心を抱いており様々な管理の手段を講じようとしていること、3.憲法学者は立憲主義的政治改革を希求・構想し、民主主義へは懐疑の眼差しを向けていること(後者において、憲法学者の立場は中国政府・共産党と同床異夢にあること)等が明らかになった。比較憲法、現代中国法1近現代中国憲法における臣民・国民・人民・公民等の諸概念の変遷・特質と2今日の中国・台湾における「市民」の創出・生成状況とを明らかにすることが本研究の課題である。本研究の目的に到達するために、2012年度を主として「市民」の概念的研究の年に、2013年度を主として「市民」の実態的研究の年に、2014年度を2年間の研究で得られた知見の統括的分析、理論枠組みの構築および成果の公表の年にそれぞれあてて、3年間で研究の完成を目指している。2013年度は、「近現代中国憲法における権利・主権の享有主体たる諸概念について、その理解を深化させること」および「今日の中国・台湾における「市民」の創出・生成状況を観察すること」を研究の主たる目的として掲げていた。二度にわたる訪中(訪台)における現地での資料およびデータ(図書、雑誌、新聞、法律法規、裁判例、電磁的記録等)の収集・解析、現地の憲法・人権法研究者へのインタビューの実施を通じて、前者の目的については、さらに一定程度進展させることができ、また、後者の目的についても、概念的・理論的研究を進める中で、「行政改革」と「憲法教育」という、実証的研究に切り込んでいく複数の手がかりを得ることができた。すでに、「行政改革」、「憲法教育」については、資料およびデータ、インタビューを整理し、研究成果をまとめる準備に入っている。また、情報公開請求と請願(信訪)についても引き続き検討を進めている。中国におけるメディア弾圧、中国における「新公民運動」の高揚と限界、台湾における学生による立法院占拠事件等々、中国・台湾における「市民」をめぐる政治状況は、リアルタイムで変転めまぐるしい。現状の正確な把握・分析に努めるとともに、冷静な学術的研究も必要である。冷静な学術的研究が、現状の正確な把握・分析に資することになるからである。1近現代中国憲法における臣民・国民・人民・公民等の諸概念の変遷・特質と2今日の中国・台湾における「市民」の創出・生成状況とを明らかにすることが本研究の課題である。
医療現場のニーズに即した臨床倫理サポート体制の確立に関する研究

本研究では、単なる「理論的」研究の枠組みに留まるのではなく、米国・英国の倫理コンサルテーション・システム構築の現状を踏まえながらも、日本の医療現場において実効性のある「臨床倫理サポート」体制の確立のために必須と思われる課題を整理し、特に臨床倫理コンサルタントに期待される役割とその資質について、実践的観点からも明確にすることを目的としている。そこで今年度は、日本の医療現場における臨床倫理サポートのニーズの実態を、単に「必要である」という把握に留まるのではなく、臨床倫理サポートの内実となる倫理コンサルテーションを担う人材、すなわち「臨床倫理コンサルタント」に対し、現場スタッフが具体的にどのような資質や能力を期待しているのかについて、連結不可能匿名化自記式アンケート調査によって状況把握を行った。21年度に実施したアンケート調査のパイロット・スタディは、以下の通りである。申請者によって運営されている「常設型倫理コンサルテーション・ルーム」(本店【喫茶☆りんり】、姉妹店【かふぇ☆りんり】)にて倫理相談をしたことがある医療従事者(看護師、医師、作業療法士、理学療法士、ソーシャル・ワーカー等、職種は問わない)を対象とし、アンケート用紙を送付、回答されたアンケートの定量解析および、自由記述欄については質的分析を行った。主な質問項目は以下の通り。「倫理相談を受けてみようと思った動機は何か。」「受けてみて良かったことは何か。」「患者さんへの接し方やあなた自身の考え方で変化したことはあったか。」「物足りなかったことはなかったか。」「倫理相談を行う人材には、どのようなスキルや素養が必要だと思うか。」「倫理相談をはじめとする臨床倫理サポートが、医療現場に普及するために重要なことは何だと思うか。」昨年度の計画では、平成22年2月中旬に、英国Oxford大学Ethox Centreにおいて調査および意見交換を実施する予定であった。しかし、平成21年12月、英国Oxford大学Ethox Centreおいて平成22年2月中旬に予定していた調査ならびに意見交換の日程が、現地での新型インフルエンザの流行により平成22年7月に延期となった旨の連絡を受けたため、5ヶ月の遅延が生じた。そのためさらに、英国Oxford大学Ethox Centre訪問を平成22年夏頃に調整を試みたが、残念ながら先方とのスケジュールが合わず、やむを得ず平成23年3月下旬に渡英を計画した。しかしながら、3月11日に東日本夫震災が発生し、予定していた英国行き国際線フライトに支障が生じ、断念せざるを得なかった。渡英費用は残念ながら繰越申請を許可されなかったため、22年度は、これまでの遅れを取り戻すべく、電子メール等を頻回に活用する等、可能な限り英国Oxford大学Ethox Centreとも連携を図った。アンケート調査の準備にあたっては、米国・英国で期待されているコア・コンピテンシーの内容(特に「3つのカテゴリー」)と比較対照し、その共通性と日本の医療現場からのニーズの独自性に関する考察を可能にするデザインを行った。EthoxセンターUK Clinical EthicsNetworkのメンバーとの電子メールによる交流を通じて、特にPersonal Characterの内容、および倫理相談に訪れた相談者に対するコミュニケーション・スキルと倫理的推論(moral reasoning)の育成トレーニングのあり方に関する検討を継続し、最終年度への準備を行った。米国ASBHの特別委員会報告において、「臨床倫理コンサルタントのコア・コンピテンシー」は以下3つのカテゴリーに分類される。(1)核となるスキルCore Skills(倫理問題を見極める技能、コミュニケーション・スキル)、(2)核となる知識Core Knowledge(道徳的推論および倫理理論、関連法規等)、(3)人格性Personal Character(寛容さ、忍耐、思いやり、等)。英国Ethox Centerの報告ではASBHによるものを踏襲しながらも、(3)人格性に関しては「前提された人間性であるかのごとく捉えるのではなく、倫理的推論のトレーニングによって育成されるべきものである」と強調されている。したがって、(1)及び(2)における倫理的アセスメント・スキルとの相関なくしては(3)も醸成できないという観点に立脚し、コア・コンピテンシーに関しては以下3つのCore Skillsを、臨床倫理コンサルタントに不可欠な能力として提言を行う。1.倫理的アセスメント・スキル((1)倫理的コンフリクトを認識し議論する能力、(2)関係者の倫理的側面を理解する能力、(3)症例の倫理的側面について説明する能力、(4)解決策を定式化し、倫理的に正当化する能力)2.操作的スキル((1)症例を記録し、カンファレンスを促進する能力、(2)症例検討及び臨床倫理委員会双方を促進、(3)コンフリクト解決を見出すために必要なメディエーション・スキル)3.対人関係のスキル((1)能動的傾聴、(2)コミュニケーション・スキル、(3)言葉にして表現することが困難な状況にある患者を代弁するアドボカシー・スキル)
外国語使用の流暢さ獲得の一側面:外国語のコロケーション処理における母語の影響

本課題の目的は、コロケーションレベルの習得、処理における母語の影響を調べることを通じて、外国語の運用能力・語彙習得のモデルに理論的貢献をし、教育的知見を生み出すことである。最終年度となる本年度は、昨年までに行った研究成果を発表することに力をいれた。まず、昨年、イギリス応用言語学会で発表した、英語母語話者と日本人ESL使用者を対象にした研究の成果が、同学会の予稿集に掲載された。次に、EFL学習者を加え3グループの比較をした研究結果を、ヨーロッパ第二言語研究学会年次大会で発表し、その結果を論文にまとめて、TESOL Quarterly誌に掲載されることになった。3年間の本研究の学術的、教育的貢献は次のようにまとめられる。1 L2メンタルレキシコンが母語にないコロケーションを受け入れるにはかなりのインプットが必要である(母語にないコロケーションの習得には時間がかかる)こと、習得したコロケーションも初期の段階では母語に訳しながら理解する過程を通ること、習得したコロケーションの処理過程の母語への依存はインプットの増加と共になくなること、などを実証し、これまで単語レベルで支持されてきた、Kroll and Stewart(1994)やJiang(2000)のような、バイリンガルメンタルレキシコンモデルの主張を、コロケーションレベルで支持した。2それに基づき、母語と第二言語のコロケーションパターンの違いに学習者の注意を引く指導と、意味と形式の直接の結びつきを促進する多量のインプットを与える指導の組み合わせが、コロケーションの習得促進に必要という示唆を、教育分野で読者層の広い学術誌に掲載した。本課題の目的は、コロケーションレベルの処理能力における母語の影響のを調べることを通じて、外国語の運用能力・語彙習得のモデルに理論的貢献をし、教育的知見を生み出すことである。初年度は以下のように、ほぼ計画通り研究を遂行した。まずBNCを使って、英語のコロケーションのうち日本語に直接翻訳できるもの(e.g., warm wind, dropbombs:対応コロケーション)と直接翻訳できないもの(e.g., slow learner, buy insurance:非対応コロケーション)を、それぞれ24個ずつ、構成単語の頻度・コロケーションの頻度・コロケーションの長さを統制して抽出した。翻訳の直接性については3種類の辞典と5人の英語力の高い日本人による翻訳を通して確認した。その後、アリゾナ大学で開発されたDMDXという心理言語学実験用のソフトを使って、コロケーションの許容性判断課題を作成し、英語母語話者20人と、日本語母語話者28人に対して実施した。英語母語話者の結果は予想通り、2種類のコロケーションの間に、反応時間でも誤答率でも差がなかった。日本人は、非対応コロケーションにおいて誤答率が高かった。しかし反応時間には差がなかった。誤答率に差があったことは、コロケーションの習得に母語が影響することを示すが、反応時間に差がなかったことは、L2の語彙処理におけるL1媒介仮説に反する。むしろこの結果は、コロケーション処理における全体的処理仮説(holistic hypothesis)を支持するものと考えられる。つまり「母語との対応関係はコロケーションの習得に影響を与えるが、いったん習得されるとコロケーションは母語を介在させないでまとまりとして処理される」という習得過程を示唆しているように思われる。来年度以降は言語能力の異なる学習者を組み込むことにより、さらに発達的観点から実証研究を続ける。本課題の目的は、コロケーションレベルの処理能力における母語の影響を調べることを通じて、外国語の運用能力・語彙習得のモデルに理論的貢献をし、教育的知見を生み出すことである。2年目は計画通り、次のように1年目の実証研究を発展させた。まず、1年目の研究成果をイギリス応用言語学会で発表し、そのアブストラクトが2009年にProceedingsとして刊行されることになった。1年目はESL環境にいる日本人を対象として実験を行ったが、2年目はEFL環境にいる日本人にも同様の実験を行い、英語母語話者、ESL使用者、EFL学習者の3グループの比較から、発達的視点を取り入れた母語の影響を観察した。誤答率と反応時間の2つの視点から調べると、母語の影響は誤答率(知識の習得)により長期にわたる影響を与えていた。つまり、ESL使用者、EFL学習者どちらも、母語にない英語のコロケーションは誤答率が高かった。一方、反応時間(獲得した知識の処理速度)への影響はESL使用者になるとなくなった。この結果は次のことを示唆すると考えられる。1 L2メンタルレキシコンが母語にないコロケーションを受け入れるにはかなりのインプットが必要(母語にないコロケーションの習得には時間がかかる)2習得したコロケーションも初期の段階では母語に訳しながら理解する過程を通る3習得したコロケーションの処理過程の母語への依存はインプットの増加と共になくなる来年度は、母語にはあるが英語にはない語の組み合わせを項目とし、母語の影響をさらに調べる予定である。