hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規天然蛍光分子の探索と生細胞イメージリング剤の創出

得られた化合物群は大きく3種の骨格群である二環性共役系化合物(キノリン系),三環性共役系化合物(フラノキノリン系),多環性非共役系化合物(非共役系)に分類することが出来た。それらの代表的な化合物について,種々の溶媒における蛍光特性について検討を行った。コクサギに含有される3種の骨格のうち,DMSO中においてフラノキノリン系共役系化合物に対して強い蛍光が認められた。フラノキノリン型の化合物は,10種のうち8検体についてDMSO中における蛍光特性について詳細な検討を行った。その結果,メトキシ基の置換位置の違いにより,蛍光の可否,最大蛍光波長の大きな相違が認められることが明らかとなった。今後はさらに詳細に検討を行うことと同時に生細胞への導入を行う予定である。さらに強い蛍光成分を持つ植物エキスの探索を引き続きおこなった。昨年度の106種に引き続き,新たに構築した西部四国地域の植物150種について蛍光スクリーニングを実施した。それらのうち10種程度に対して強い蛍光成分の存在が認められた。一方,ブラジル産薬用植物Quassiaamara由来の蛍光成分であるamarastelline Aに対する全合成研究については,最終段階の検討を行っている。本年は約150種の西部四国域の植物エキスライブラリの構築と蛍光スクリーニングを行った。昨年度の蛍光スクリーニングにより強い蛍光が認められたコクサギ(Orixa japonica)に対して蛍光成分の分離を行い37種の蛍光成分を含むキノリン型の化合物の単離構造解析を行った。さらにそれらの成分に対して,蛍光特性についての検討を行うことが出来た。西部四国領域植物エキスライブラリーの蛍光スクリーニングにおいて強い蛍光成分が認められた検体のうち,コクサギ(Orixa japonica,ミカン科)について蛍光成分の分離精製を継続した。その結果,60種以上の化合物の単離精製を行うことが出来た。蛍光強度についてはフラノキノリン類がもっとも強い蛍光を持ち,クマリン類も次いで強かった。そのうち主成分であるシキミアミンについて,生細胞への導入を試みている。細胞への導入効率をあげるために脂溶性を高める目的での誘導体作成等も同時に行っている。一方,蛍光成分が認められた植物種について,ナンテン(Nandina domestica)より黄色蛍光成分が認められたことから,成分の単離を行った。その結果,ベルベリンであることが明らかとなった。さらにヒコダイ(Echinops setifer)より,強い青色蛍光成分が認められたがその成分についてはウンベリフェロンであることが明らかとなった。現在,フサザクラ(Euptelea polyandra)に含まれる強い黄色蛍光物質について成分の分離を行ったところ,明らかな強い黄色蛍光物質を数種単離することに成功したが,NMRにおいてシグナルが観測されないため,X線結晶構造解析等について検討している。
近紫外光→赤色光変換蛍光ナノシートおよびそのコンポジット膜の作製・評価と応用

水熱処理によって合成した水酸化物前駆体ナノシートを焼成して、近紫外光照射により赤色に発光するY2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを作製した。ポリエチレンイミンを吸着させて正に帯電したナノシートの分散液を調製した。一定の電圧を印加して透明導電性基板上に電気泳動電着によって蛍光ナノシートを堆積した。さらにポリビニルピロリドンをコーティングした。この膜試料が市販の単結晶シリコン太陽電池の特性に与える影響を評価した。太陽電池の発電効率を改善する波長変換膜として、近紫外光を可視光に変換し、かつ高い耐光性を有するナノ蛍光体が求められている。そこでY2O3:Bi3+,Eu3+蛍光ナノシートに着目した。この理由は、近紫外光を赤色光に変換する特性をもち、化学的に安定なイオンから構成されているためである。本研究では、Y2O3:Bi3+,Eu3+の前駆体ナノシートの液相合成および焼成処理によるY2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートの作製を検討し、その諸特性を評価した。硝酸イットリウムおよび硝酸ユウロピウムを超純水に溶解させた。その水溶液と硝酸ビスマスを溶解させたエチレングリコールを混合し、さらに塩基と水を混合し、pH調整を施した。160 °Cでのオートクレーブ処理によって、アモルファスのナノ粒子が結晶化し、シート様に集積してメソクリスタルナノシートに変化した。反応液のpHの値を7から11まで変化させると、pHが10以上でナノシートが得られた。塩基源としてトリエチルアミン、アンモニア水溶液、エチレンジアミン、水酸化ナトリウム水溶液のいずれを用いても同様のナノシートが得られた。ナノシートは、ナノ粒子が結晶化しながらab面方向に集積し、溶解再析出によりナノ粒子間の粒界がなくなり、正方晶系のナノシートが得られたと考えられる。また、金属原料物質量を増大させることで、前駆体ナノシートのサイズを増大できることが明らかにされた。また、塩化イットリウム、塩化ビスマス、塩化ユウロピウムをメタノールに溶解し、ポリエチレンイミン水溶液を加え、200 °Cでオートクレーブ処理を施し、前駆体を合成する方法も検討した。さらに、電気泳動堆積法によってY2O3:Bi3+,Eu3+蛍光ナノシートをアクリルシリコーンナノ粒子とともにITO被覆ガラス基板上に堆積させ、コンポジット積層膜を作製することを試みた。オートクレーブ処理によってY2O3:Bi3+,Eu3+の前駆体ナノシートを合成でき、焼成を施すことによってシートの形態を維持してY2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを作製できた。Y2O3:Bi3+,Eu3+の前駆体ナノシートの形成メカニズムを明らかにし、ナノシートのサイズ制御を行うパラメーターを明らかにできた。Y2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートに連続的に励起光を照射しても蛍光強度は非常に安定していることを確認した。さらに、Y2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを配向させて積層膜を作製する予備的な実験に着手できた。本研究では、太陽電池の発電効率を改善するために、近紫外光を赤色光に変換し、かつ高い耐光性を有するY2O3:Bi3+,Eu3+蛍光ナノシートからなる透明な波長変換膜を作製することを目的としている。硝酸イットリウムおよび硝酸ユウロピウムを溶解させた超純水を、硝酸ビスマスを溶解させたエチレングリコールに加えた。その溶液をトリエチルアミンに添加した。次に、超純水を加え、160 °Cで4 hオートクレーブ処理を施した。洗浄後に凍結乾燥した試料を600 °Cで2 h焼成し、Y2O3:Bi3+,Eu3+蛍光ナノシートを得た。このナノシートをポリエチレンイミン(PEI)水溶液に分散させ、硝酸でpH=7に調整した。液中のナノシートはPEIの吸着により正に帯電した。この分散液にITO被覆ガラス基板とステンレス板を10 mmの間隔で平行に保ちながら浸漬した。直流電源で2.5 Vを3 min印加して電気泳動堆積を行った。得られた積層膜にPVPエタノール溶液をスピンコートした。EPDで作製したナノシート積層膜はUV光(302 nm)を照射すると赤色蛍光を示すが、半透明であった。可視域での透過率は60%以下であった。この膜の表面と断面のSEM像から、基板上にナノシートは約1 μmの厚さで緻密に堆積したが、膜表面に粗さが見られることがわかった。これより、PVP未コートの膜の透過率が低い原因が、膜表面における光散乱であることを突き止めた。そこで、PVPコートにより膜の透明性の改善を検討した。PVPコートによって可視域での透過率は約70%以上に向上した。PVPコート後の膜断面のSEM観察から、ナノシート積層膜の上に表面が平坦で均一な厚さのPVP層が形成したことがわかった。以上のように、PVPコートによって膜表面における光散乱を抑制し、膜の透光性を改善することに成功した。単結晶シリコン太陽電池用のY2O3:Bi3+,Eu3+ナノシート波長変換膜は、分光感度の低い近紫外光を分光感度の高い赤色光に変換するだけでなく、分光感度の高い可視光や近赤外光が膜中を損失なく透過するように膜の透明性が求められる。

本年度は、Y2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートをPEIで修飾して正に帯電させて電気泳動堆積し、さらにPVPをコートすることによって透明な膜を作製できた。このように、太陽電池用の波長変換膜として必須である透明な膜の作製方法を確立することができた。単結晶シリコン太陽電池は近紫外光を発電に利用できない。発電効率改善のために、近紫外光を発電に利用できる可視光へ変換する透明な波長変換膜の利用が有効である。そこで本研究では、近紫外光を赤色光に変換するY2O3:Bi3+,Eu3+蛍光ナノシートを堆積させた透明な波長変換膜を作製し、市販の太陽電池に与える影響を評価した。水熱法により合成した水酸化物前駆体ナノシートを焼成することでY2O3:Bi3+,Eu3+蛍光ナノシートを作製した。ポリエチレンイミン修飾により正に帯電させたナノシートの水分散液を調製した。これを用いて、定電圧を印加して透明導電性基板上にナノシートを電気泳動堆積させた。ナノシートは密に堆積し、膜厚は一定であった。作製した膜は見た目に半透明であった。粗い表面や膜中の空隙による光散乱により透光性が低下したと推察される。膜の透光性を改善するため、ポリビニルピロリドン(PVP)による表面コーティングを施したところ、見た目に透明となり、可視域における透過率を70%以上に改善できた。透過率が改善した理由は、PVP膜の屈折率がナノシート膜の屈折率よりも小さいために反射率が低下したことや、PVPコートにより粗いナノシート膜表面が滑らかになり、さらに表面近傍の空隙にPVPが充填されることで光散乱を抑制できたことが考えられる。得られた透明な波長変換膜を市販の単結晶シリコン太陽電池に接着し、AM1.5Gの疑似太陽光下でその特性を測定した。PVPコート後のナノシート膜を用いると、PVPコートをしていない場合よりも短絡電流値が増大し、同時に発電効率も向上した。これは、PVPコートによる可視域の透過率改善や、膜の波長変換効果に起因すると考えられる。水熱処理によって合成した水酸化物前駆体ナノシートを焼成して、近紫外光照射により赤色に発光するY2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを作製した。ポリエチレンイミンを吸着させて正に帯電したナノシートの分散液を調製した。一定の電圧を印加して透明導電性基板上に電気泳動電着によって蛍光ナノシートを堆積した。さらにポリビニルピロリドンをコーティングした。この膜試料が市販の単結晶シリコン太陽電池の特性に与える影響を評価した。Bi3+とEu3+をドープした層状イットリウム水酸化物ナノシートをソルボサーマル法によって作製したのち、焼成処理を施し、Y2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを作製する。Y2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートの光学的な特性を評価する。さらに蛍光量子効率が最大となる作製条件を精査する。Y2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを用いて、可視光に対して透明性が高く、近紫外光を赤色光へ変換するコンポジット膜を作製する。成膜方法としては、ナノシートが基板に対して平行に配向しやすいと考えられる電気泳動電着法などを用いる。応用として、上記のコンポジット膜を、近紫外光に対して分光感度の低い太陽電池に適用し、光電変換効率を向上させることを検討する。諸条件の異なるY2O3:Bi3+,Eu3+ナノシートを作製し、電気泳動堆積とPVPコートによって種々の透明な波長変換膜を作製する。
環太平洋と環大西洋の比較冷戦文学史構築ための基礎研究（カリブと東アジア）

2018年度の研究状況は主に以下の3点に集約できる。1)2018年7月ロンドンで行われたイギリスのカリブ研究学会において発表した。1950年代の英語圏カリブ海地域の作家による作品を扱い、イギリスによる植民地統治の継続かつ別様の支配形態として、米軍基地がいかに描かれているかについて論じた。パネル発表の際の司会者およびフロアとのやりとりで、同時代の米軍基地を扱った文学について、有益な情報を得ることができた。2)2019年2月に沖縄大学(那覇)での研究会(沖縄統治性論研究会)にて発表した。歌人の新城貞夫が黒人兵について歌った短歌について論じた。今回は、米軍統治下の沖縄で、1950年代から施政権返還が現実味を帯びてきた60年代後半のあいだに、反米主義がいかに変容したのかという問いを軸に据えた。二日間にわたって行われた研究会で、他では得ることのできない貴重なコメントや指摘をいただくことができた。3)成果発表について。共著を一冊、論文を一本、翻訳を一冊刊行することができた。共著(『国民国家と文学』作品社、2019年)では、ジョージ・ラミング作品における恥の情動と植民地主義の心的次元について論じた。論文は勤務先の大学の紀要に発表したもの。こちらは、エドガー・アラン・ポー「群集の人」とシャルル・ボードレールのエッセイ「近代の画家」や散文詩「群衆」を扱い、19世紀ヨーロッパの文学者が、植民地と群衆のつながりについて、いかに書いたか、あるいは書かなかったかについて論じた。翻訳は、バルバドスの作家ジョージ・ラミングの最初の長編小説であり代表作でもある『私の肌の砦のなかで』(1953年)の全訳である。理解の助けになるように、長めの解題を付した。ワシントンDCの国立公文書館や沖縄の県立公文書館において関連する資料を収集する予定であったが、いずれも思うように進んでいない。これらに関しては、事前の調査を十分に行なった上で、慎重に資料に当たりたい。基本的には、構想中のものでまだ発表などをしていないものについて、最低一つは手をつける。とりわけ、トリニダードの米軍基地について書かれた文学、とりわけ、Samuel Selvon, A Brighter Sun (1951)およびRalph de Boissiere, Rum and Coca Cola(1956)については、早めに着手したい。また、これまでに執筆したものの論文にしていないものや公表していないものも含め、論文形式に持っていくようにしたい。予定していたより、旅費の費用が少なくて済んだため。
生理活性脂質ＬＰＡの新規受容体ＧＰＲ８７の泌尿器癌における増殖制御機構の解析

GPR87の過剩発現は泌尿器癌増殖能や悪性度に関連することが報告された。新たの遺伝子治療法を開発ため,我々はshRNA発現アデノウイルスベクター(Ad-shGPR87)を作製し、GPR87遺伝子の抑制効果及びGPR87シグナル伝達経路の制御を研究した.GPR87高発現膀胱癌細胞株に対して、Ad-shGPR87による腫瘍増殖抑制作用をin vitro, in vivo的に証明した.また,GPR87抑制はp53依存的にアポトーシスを引き起こしたことを発見した。これらの研究結果を国内外の学会に採用され、論文、学会発表也論文発表に通じってGPR87を標的とした遺伝子治療の可能性が積極的に発信した.LPA受容体が様々な腫瘍の悪性進展などの過程に関わっていることが明らかになりつつある。我々はLPAおよびその受容体、LPA合成酵素や代謝酵素の発現と前立腺癌の発生や悪性進展との関連について、基礎的かつ臨床的な研究を行い、多くの研究成果を報告してきた。本研究では、長らくligandが不明であったGタンパク質共役型受容体の1つであるGRP87がLPA受容体の最新メンバーであることが判明したことに注目し、その発現と泌尿器癌細胞のシグナル伝達経路の発現制御、増殖や血管新生、浸潤・転移や薬剤耐性との関連を解析する。過剰発現する遺伝子に対する抑制の新技術として、RNA干渉(siRNA)が近年開発されたが、体内での作用時間が3日位と短い難点があった。我々は、臨床応用可能なshRNA(short hairpin RNA)発現アデノウイルスベクターを作製することにより、siRNAの有効作用時間を延ばす技術を有している。さらに、アデノウイルスベクターは実験動物(担癌ヌードマウス)にも容易に導入可能で、hGPR87遺伝子治療有効性、安全性等を検討できると考えられ、臨床応用につながると思われる。25年度には、我々は臨床応用可能なshRNA(short hairpin RNA)発現ベクターを,導入効率の高いアデノウイルスベクターで作製した。さらに、in vitro実験による、作製したshRNA発現アデノウイルスベクターのノックダウン効率を評価した。26年度には、アデノウイルスベクターを用いて、免疫不全マウス皮下または同所移植膀胱癌以外の泌尿器癌細胞モデルで、遺伝子治療を行い、その治療効果を解析する予定である。我々はこれまでにGPR87過剩発現が泌尿器癌での増殖や悪性度などに関連性があることが判明した。そこで我々は導入効率が高く、有効作用時間も長いshRNA (short hairpin RNA)発現アデノウイルスベクターを作製し、GPR87遺伝子高発現細胞株におけるGPR87遺伝子の抑制効果及びGPR87を介したシグナル伝達経路の発現制御、増殖などin vitroおよびin vivoで評価して、多くの研究成果を報告してきた。25年度には、我々は臨床応用可能なGPR87のshRNA(short hairpin RNA)発現アデノウイルスベクター(Ad-shGPR87)を作製した。in vitro実験による、GPR87高発現膀胱癌細胞株に対して、Ad-shGPR87のノックダウン効率を評価した。26年度には、免疫不全マウス皮下同所移植癌細胞モデルを用いて、Ad-shGPR87による遺伝子治療を行い、in vivoで治療効果を評価した。27年度、前年度の研究結果に基づき、膀胱がん以外の前立腺がんで、Ad-shGPR87ベクターの抗腫瘍効果を行った。これらの研究結果を国内外の学会に採用され「第73回日本がん学会学術総会(2014年9月、横浜)、論文(Int J Mol Sci. 2015 Oct 14;16))、学会発表也論文発表に通じってGPR87を標的とした遺伝子治療の可能性が積極的に発信した、Ad-shGPR87による泌尿器癌おける新規治療法の開発を進んでいる。これらの研究結果を国内外の学会に採用され、論文、学会発表也論文発表に通じってGPR87を標的とした遺伝子治療の可能性が積極的に発信した.医歯薬学計画通り順調にshRNA発現アデノウィルスベクターを作製した.さらに,GPR87高発現膀胱がん癌細胞株に対して,作製したshRNA発現アデノウィルスベクターのノックダウン効率の評価した.実験の計画通りに進めていく.GPR87遺伝子の解析費用を継続しているため残額が生じた。引き続き、遺伝子解析を行う。
非線型クライン・ゴルドン方程式における時間大域解並びに爆発解について

非線形クライン・ゴルドン方程式等の散乱問題及び逆散乱問題を中心に研究し、それらの成果を学術雑誌へ投稿し、研究集会等で発表した。<散乱問題について>扱う非線型項は冪乗タイプである。散乱問題は方程式の時間大域解の存在、及びその一意性、さらには解の漸近挙動を統括的に扱う分野である。これまでに冪の指数に或る程度の条件を課せば、適当な意味での散乱作用素が定義できることが知られている。ところが、既存の結果のままでは、指数の条件を連続的に変更させていくと、それに伴う作用素の定義域の条件が、突如不連続的に強くなるという不自然さが残る。今年度は、ストリッカーツ評価と重みつきソポレフ空間に関する複素補間法を用いることによって、先に述べた不自然さをある程度解消し、なおかつ定義域の条件を弱くすることができた。これを概して言えば「『時間大域解が一意に存在し、なお且つその解が、時間を無限大に経過させたときに自由クライン・ゴルドン方程式の解に漸近する』初期データの条件を弱めることができた」となる。<逆散乱問題について>逆散乱問題は「既知なる散乱作用素の性質から、非線型項のより具体的な性質を探り出す」という、いわゆる逆問題の領域であるが、前述した散乱問題の更なる応用とも解釈される分野であり、時間大域解の更に詳しい性質を見出せる可能性がある。今年度は、プラズマ現象に関する非線型Schroedinger方程式の逆散乱問題を考察し、以下の結果を得た:「散乱データが十分に得られれば、プラズマの状態を表すパラメータ(Debye距離の逆数)を同定できる」この結果は同様の非線型項を持つ半相対論的方程式(クライン・ゴルドン方程式に近い構造を持つ方程式)の逆散乱問題にも応用できる。今年度はHartreeタイプの項を非線形項にもつクライン・ゴルドン方程式の散乱問題及び逆散乱問題を中心に研究し、それらの成果を研究集会等で発表した。<散乱問題について>散乱問題は方程式の散乱作用素("非線形さ"の度合い)を求める問題であるが、言い換えれば時間大域解の存在、及びその一意性、さらには解の漸近挙動を統括的に扱う分野である。今年度はストリッカーツ評価、重みつきソボレフ空間に対する複素補間法等を用いることにより、作用素の定義域を拡張することができた。これは概して言えば「『時間大域解が一意に存在して、なおかつその解が時間を無限大に経過させたときに線形クライン・ゴルドン方程式の解に漸近する』ような初期データの条件を弱めることができた」となる。以上の結果は論文として投稿する予定である。<逆散乱問題について>逆散乱問題は「既知なる散乱作用素の性質から、非線形項のより具体的な性質を探り出す」という、いわゆる逆問題の領域であるが、前述した散乱問題の更なる応用とも解釈される分野であり、時間大域解の更に詳しい性質を見出せる可能性を秘めている。今年度は、既知なる散乱作用素とテスト関数からなる汎関数を"線形化"し、更に適切なテスト関数を適用させることにより逆散乱問題における一意定理が証明された。これを概して言えば「"非線形さ"の度合いが一致していれば、非線形項はまったく同じになる(同じ非線形現象と解釈できる)」となる。以上の結果は論文として投稿され、近々「Journal of Mathematical Analysis and Applications」に掲載される予定である。今年度は昨年度に引き続きHartreeタイプの項を非線形項にもつクライン・ゴルドン方程式の散乱問題及び逆散乱問題を中心に研究し、それらの成果を研究集会等で発表した。さらに今年度は、Hartreeタイプに代表される非局所的非線瀬と冪タイプに代表される局所緋線形項との関連に興味を持った。そして、ある非局所的非線形項からなる方程式の散乱作用素の列は局所的非線形項からなる方程式の散乱作用素に適当な意味での収束をすることを証明した。概して言えば「非局所的相互作用のある種の度合いが薄まれば連続的に局所的作用に近づく」ことを厳密に示したことになる。この結果は現在査読中である。今年度は、既存の方法を大幅に改良し、より一般的な非線形項の性質を探り出すことが出来ることを証明した。この証明には昨年、研究代表者によって得られた散乱問題の手法も用いられている。

今年度は、ストリッカーツ評価と重みつきソポレフ空間に関する複素補間法を用いることによって、先に述べた不自然さをある程度解消し、なおかつ定義域の条件を弱くすることができた。これを概して言えば「『時間大域解が一意に存在し、なお且つその解が、時間を無限大に経過させたときに自由クライン・ゴルドン方程式の解に漸近する』初期データの条件を弱めることができた」となる。<逆散乱問題について>逆散乱問題は「既知なる散乱作用素の性質から、非線型項のより具体的な性質を探り出す」という、いわゆる逆問題の領域であるが、前述した散乱問題の更なる応用とも解釈される分野であり、時間大域解の更に詳しい性質を見出せる可能性がある。今年度は、プラズマ現象に関する非線型Schroedinger方程式の逆散乱問題を考察し、以下の結果を得た:「散乱データが十分に得られれば、プラズマの状態を表すパラメータ(Debye距離の逆数)を同定できる」この結果は同様の非線型項を持つ半相対論的方程式(クライン・ゴルドン方程式に近い構造を持つ方程式)の逆散乱問題にも応用できる。
経口バイオアベイラビリティと薬物相互作用の定量的予測

CYP3A基質の経口バイオアベイラビリティと、CYP3A阻害薬を併用したときの相互作用を定量的に予測するモデルを確立することを目的とし、CYP3Aの基質としてアルプラゾラム(ALP)、トリアゾラム(TRZ)、ミダゾラム(MDZ)を用い、CYP3A阻害薬としてリトナビル(RIT)およびエリスロマイシン(ERY)を用いた。各薬物の代謝パラメータ、代謝阻害パラメータ、小腸上皮細胞内移行パラメータをin vitro実験から見積り、ITAM-PKモデルに組み込むことで、各薬物を経口投与後のバイオアベイラビリティ、ならびに阻害薬併用時の薬物相互作用を定量的に予測するモデルの改良を行った。CYP3A4基質であるトリアゾラム(TRZ)およびアルプラゾラム(ALP)について、ヒト肝ミクロソームを用いた代謝実験を行い、それぞれ2種の代謝物(α-水酸化体および4-水酸化体)の生成に対する代謝パラメータ、ミカエリス定数(Km)および最大代謝速度(Vmax)を求めた。既に実施している、ヒト小腸ミクロソームを用いた代謝実験および、Caco-2細胞を用いた輸送実験で得られた各種パラメータ値を用いて、我々が構築してきたITAM(Intestinal transit, absorption and metabolism)モデルに従って、TRZおよびALPの経口投与後のバイオアベイラビリティを算出した。その結果、TRZおよびALPのバイオアベイラビリティは、それぞれ0.66および0.79となった。ヒトにおけるTRZおよびALPのバイオアベイラビリティは、0.44および0.87と報告されていることから、両薬物のバイオアベイラビリティを定量的に予測可能であることが示された。次に、CYP3A4阻害薬であるケトコナゾールについて、ヒト小腸および肝ミクロソームを用いた代謝実験を行い、ミカエリス定数(Km)および最大代謝速度(Vmax)を求めた。また、Caco-2細胞を用いた輸送実験を行い、ケトコナゾールの小腸上皮細胞内動態パラメータを算出した。得られた各種パラメータ値を用いて、ITAMモデルに従ってケトコナゾールの血中濃度推移を予測したところ、AUCは報告値に近い値となったが、消失半減期は報告値の約4倍となった。CYP3A4阻害薬としてエリスロマイシンおよびリトナビルを用い、ヒト小腸および肝ミクロソームを用いた代謝阻害実験を行い、阻害パラメータを求めた。代謝阻害実験における基質としてはテストステロンを用い、主代謝物である6β-水酸化体代謝活性を測定した。阻害薬共存下および非共存下で代謝実験を行い、Dixon plotにより競合阻害薬(competitive inhibitor)としての阻害定数(Ki値)を求める。次に、肝ミクロソームと阻害薬との接触時間、および阻害薬濃度を変えることで、CYP3A4が種々の程度に不活性化されたミクロソームを得る。これら不活性化されたミクロソームを用いてテストステロンの代謝実験を行うことで、mechanism-based inhibitorとしてのCYP3A4不活性化のパラメータ(K'app、kinact)値を算出した。薬物相互作用を予測するためには、基質および阻害薬の両者について、単独投与時の薬物動態が正確に予測できている必要がある。これまでの検討では、基質と阻害薬のそれぞれの体内動態については予測可能であることが示されている。しかしながら、基質の体内動態を予測する時の肝・小腸ミクロソーム含量の値と、阻害薬の体内動態を予測する時の肝・小腸ミクロソーム含量の値が大きく異なっており、予測モデルの改良が必要と考えている。ヒト小腸および肝ミクロソームを用いて、CYP3A4の基質としてテストステロンを、阻害薬としてミダゾラムを用いた阻害実験を行った。その結果、ミダゾラムは阻害薬濃度および阻害薬と代謝酵素の接触時間依存的にCYP3A4を阻害し、さらにその阻害はNADPH依存的であった。以上より、ミダゾラムはCYP3A4の基質であると同時に、CYP3A4のmechanism-based inhibitorとなることが明らかとなった。同じベンゾジアゼピン系薬物であるアルプラゾラムやトリアゾラムは、CYP3A4を阻害しなかった。ヒト肝ミクロソームにおけるミダゾラムのCYP3A4不活性化のパラメータ(K'app、kinact)値は、K'app= 22 μM、kinact = 0.27 min-1であった。CYP3A4のmechanism-based inhibitorであるエリスロマイシンではK'app= 13 μM、kinact =0.024 min-1であり、リトナビルではK'app= 0.020 μM、kinact = 0.52 min-1であることから、ミダゾラムはリトナビルより弱いが、エリスロマイシンより強いmechanism-based inhibitorであることが示された。一方、リトナビルやエリスロマイシンではCYP3A4の基質となる薬物との相互作用が臨床上問題となっているが、ミダゾラムでは相互作用の報告はない。現在、ITAM-PKモデルによる相互作用の予測・解析を行い、mechanism-based inhibitorであるミダゾラムが他のCYP3A4基質との相互作用を起こさない理由を検討している。

各薬物の代謝パラメータ、代謝阻害パラメータ、小腸上皮細胞内移行パラメータをin vitro実験から見積り、ITAM-PKモデルに組み込むことで、各薬物を経口投与後のバイオアベイラビリティ、ならびに阻害薬併用時の薬物相互作用を定量的に予測するモデルの改良を行った。薬物間相互作用を予測する際には、基質および阻害薬の両者について、単独投与時の体内動態が正確に予測できている必要がある。これまでの検討から、基質(トリアゾラムおよびアルプラゾラム)については、単独投与時の血中濃度推移が予測可能であることが示されている。一方、阻害薬であるケトコナゾールについては、単独投与時の体内動態が予測できているとは言えない状況である。現在、その原因を追究しており、ケトコナゾール単独投与時の体内動態が予測可能となれば、直ちに相互作用に予測を実施する予定である。「現在までの進捗状況」に記載した通り、基質の体内動態を予測する時の肝・小腸ミクロソーム含量の値と、阻害薬の体内動態を予測する時の肝・小腸ミクロソーム含量の値が大きく異なっているので、予測モデルの改良を進める。薬物動態学ヒト肝ミクロソームを用いた代謝阻害実験を行い、ケトコナゾールによる代謝阻害(競合詐害)パラメータを求める。さらに、CYP3A4阻害薬としてエリスロマイシンおよびリトナビルを用いて、ヒト肝ミクロソームにおける代謝阻害実験を行い、阻害パラメータを求める。エリスロマイシンおよびリトナビルはmechanism-based inhibitorとして代謝阻害作用を表すため、CYP3A4不活性化のパラメータ(K'app、kinact)値を算出する。得られたパラメータ値を用いて、ITAMモデルに従ってCYP3A4の基質であるトリアゾラムおよびアルプラゾラムとの相互作用を定量的に予測する手法を確立する。「現在までの達成度」の項で記載した通り、阻害薬であるケトコナゾールについて、単独投与時の体内動態が予測できていない。そのために、ケトコナゾールを用いた代謝阻害実験ができていない。平成27年度に、エリスロマイシンおよびリトナビルを用いて、ヒト肝ミクロソームにおける代謝阻害実験を行う予定であるが、同時にケトコナゾールによる代謝阻害実験を実施する。
震災復興における住宅再建とまちなみ形成のための住環境誘導手法に関する研究

震災後の住宅再建とまちなみ形成の為の住環境誘導手法の評価を行うことを目的に、神戸市長田区野田北部地区で地区計画の適用された住宅の類型化を行い、そして、類型化による住宅タイプと外部構成、敷地条作の関係に関して考察を行った。その結果、以下の点が明らかにした。狭小敷地における再建では、住宅タイプと外部構成、敷地条件との関係が高くなっており、外部空間にゆとりの空間が無くなっていることを導いた。ついで地区計画の適用された住宅の内部空間構成について考察を行い,特に、住宅タイプ別の公室構成、私室構成、動線の有無、居住水準に着目した.その結果、狭小敷地での再建では、公室にゆとりが無く、内外のプライバシーに問題があることを導いた。さらに,神戸市長田区野中北部地区における1街区を取り上げ、街並み誘導型地区計画とインナー長屋制度を適用して1街区全体を再建した場合の住環境の変化に関して考察を行い,そのの結果、従来型の再建では必要な居住水準が得られないこと、隣地境界からの距離が50cmで地区計画を適用すると街区の密集性が高まる事が明らかになった。本研究は,阪神・淡路大震災の被災市街地における住宅再建とまちなみ形成のための住環境誘導手法について,特に自力再建住宅に着目し,その再建と住環境整備,まちなみ形成の誘導手法として適用されている計画・制度の効果を検証するものである。本年度に実施した研究内容は,以下の通りである。1)被災市街地における住宅の復旧過程と復旧の阻害要因に関する考察:ここでは神戸市の東西のインナーエリアである灘区味泥地区と同長田区野田北部地区を対象に,震災直後から実施してきた外観目視調査による復旧過程を把握し,それらを建物形式,敷地規模,接道条件,そして権利関係からおのおのの特徴を導くとともに,数量化II類によって復旧の阻害要因を明らかにした。2)被災市街地における自力再建住宅の配置・立面構成の特性に関する考察:野田北部地区における自力再建住宅(124件)を対象に,その配置構成や立面構成を類型的に把握するものである。ここでは再建住宅の配置構成および外構部分の構成を,敷地規模や形状,接道形態に着目して,それらの相関を把握するとともに,再建住宅によってつくりだされている街路景観の特徴と立面構成の類型的な把握を行った。3)街並み誘導型地区計画を適用した再建住宅の特性の把握:住宅再建とまちなみ形成のための住環境誘導手法の一つである,野田北部地区における街並み誘導型地区計画とインナー長屋街区改善誘導制度(以下,インナー長屋制度)の適応をうけた再建住宅(30件)を対象に,その緩和項目,内部空間の構成,外部空間の構成について類型的な把握を行った。4)街並み誘導型地区計画とインナー長屋制度を適応した街区再建シュミレーション:先の実際の再建住宅の特性の把握をふまえ,野田北部地区の1街区を例に,従来の一般規制のもとで再建を街区全体で行った場合と,街並み誘導型地区計画型とインナー長屋制度を適用して街区全体を再建した場合における,住環境の差異を析出した。(1)被災地の住宅再建とまちなみ形成の実態を把握する調査調査対象地区として街並み誘導型地区計画(野田北部地区)を設定し,住宅再建,復興まちづくりにおける住環境誘導手法制度の運用実態の把握と手法評価を行った.地区計画区域では神戸市インナー長屋街区改善制度(角敷地適用による建ぺい率緩和)による再建の誘導が行われるが,その小規模宅地における住環境維持方策としての検証を伴せて行った.前年度調査地区の調査・分析の継続.(2)住宅再建と住環境形成に関する居住者意識に関する調査・分析各対象地区における再建住宅の居住者に対するアンケート調査を行った.調査内容は1)住宅再建の経緯,再建支援制度の適用状況,2)現在(再建後)と震災前の住環境評価,3)まちなみ形成に対する意識,4)誘導制度に関する評価および分析である.(3)総合的分析評価以上の調査結果から,各計画制度事例を,(1)住宅再建の誘導的効果,(2)住環境水準確保としての効果(地区別環境基準との対応:採光,防災),(3)街区形成,住宅地街路景観形成効果の3つの評価軸によって分析を行った.
筋電図・脳波同時計測によるPseudo-Haptic生起条件に関する検討

本研究では、Pseudo-Haptic(疑似力触覚)を、腕部全体や脚部全体といった広域な部位に生起させるための新しいHapticシステムを構築し、生起したPseudo-Hapticの生起程度を筋電信号と脳波信号との同時計測・相関分析することで、Pseudo-Hapticの生起条件について明らかにすることを目的とする。これまでの検討により没入感がPseudo-Haptic生起に影響するものと考えられたために、平成30年度は、まず、タスクへの没入感を増加させること目的として、ヘッドマウントディスプレイ(HDM)によるVR技術の導入によるPseudo-Haptic提示システムの構築を目指した。平成29年度の研究において、タスク中の大きな体動にともない脳波信号に大きな体動アーチファクトが混入することが明らかとなり、体動における可動部を腕に限定するタスクに対応するようなシステムを設計した。システムではVR空間に手がアバターとしてリアルタイムで提示され、手の動きに摂動を加えることでPseudo-Hapticが生起するか検証した。実際の動きに対してアバターの手の動きが2段階の遅延を持って提示されるように摂動が設定された。実験の結果、被験者全員(10名)が、Pseudo-Haptic生起にともなう腕の重さを感じ、2種類の摂動の差異を感じることができたと回答した。令和元年度(2019年度)は、このシステムを用いてVR提示における脳波計測を行う予定である。初年度の進捗において明らかになったことであるが、タスクにおける動作時の脳波信号のノイズ混入が想定以上に大きく、その対応のために進捗がやや遅れている。平成30年度は、タスク動作にともなうノイズが発生しにくいように、被験者の可動部位の限定や姿勢の固定具の導入によるタスク・計測条件への見直しを行い、それに対応した計測システムの再構築を行った。VR提示時中の脳波計測には、HDMと脳波計測用ヘッドギアの加工が必要であることがわかり、現在、その作業を進めているところである。申請時の予定では、自転車のペダルこぎを用いたタスクを設計することを予定していたが、大きな体動によるアーチファクトの影響を考慮しながら、体動部位を限定したタスクを設定する。計測システムの加工が完了次第、見直しを行ったタスク・計測条件において実験を行い、Pseudo-Haptic提示における脳波信号についてMATLABおよび分析用Toolboxを用いて統計分析を行う。また、申請者がこれまで検討してきた自己組織化マップ応用によるパターン分類を行い、Pseudo-Haptic生起時の信号パターンの特徴について明らかにする。平成29年度は、まず、Pseudo-Hapticを生起するための摂動ファクターに関する検討事項として、Pseudo-Hapticを生起するために視覚運動刺激等を制御することでPseudo-Hapticが生起する条件について検討を行った。具体的には、被験者自身の動きによる視覚情報の変化スピード(アバターの移動、画面の遷移のスピード)がPseudo-Hapticによる感覚としてどの程度あらわれるかについて主観調査により検討した。また、同時に、タスクに対する意欲および没入感を増加させための視覚提示やタスク設定がPseudo-Haptic生起に影響するかについて検討した。加えて、Pseudo-Haptic生起時に腕部など比較的広域な部位に筋活動の増加/減少があらわれることに着目し、2種類のタスク動作(「登る」、「泳ぐ」)を対象として、筋電図と脳波の同時計測を行うための測定系の構築を行った。筋活動および脳波への影響について筋電図計と脳波計の同時計測により、予備実験を実施した。予備実験の結果、タスク動作に伴う脳波信号におけるノイズが大きく、これを減ずる必要があることが確認された。このため、計測系の再構築が必要であると考えられた。上記の研究実績の概要で示した通り、タスクにおける動作時の脳波信号のノイズ混入が想定以上に大きく、その対応のため進捗がやや遅れている。現在、タスク動作に伴うノイズが発生しにくいように、被験者の可動部位の限定や姿勢の固定具の導入によるタスク・計測条件への見直しを行い、それに対応した計測システムの再構築を行っている。また、今後、タスクの最適化を行う上で必要であると考え、申請時には予定していなかった研究内容として、Pseudo-Hapticを生起するための摂動ファクターに関し、主観調査による検討を行った。同様に、タスクに対する意欲および没入感を増加させための視覚提示やタスク設定がPseudo-Haptic生起に影響するかについて検討した。これらの検討の結果、視覚情報の変化量が同じであっても、変化スピードが異なることが生起する感覚の強さに影響することが確認された。また、漠然と動作を繰り返すようタスクにおいては、Pseudo-Hapticが生起しにくい傾向が見られ、加えて、筋活動量が低下する傾向が見られた。さらに、意欲・没入感を増加させるための視覚提示は、Pseudo-Hapticの生起を阻害する場合があることも確認された。

本研究では、Pseudo-Haptic(疑似力触覚)を、腕部全体や脚部全体といった広域な部位に生起させるための新しいHapticシステムを構築し、生起したPseudo-Hapticの生起程度を筋電信号と脳波信号との同時計測・相関分析することで、Pseudo-Hapticの生起条件について明らかにすることを目的とする。これまでの検討により没入感がPseudo-Haptic生起に影響するものと考えられたために、平成30年度は、まず、タスクへの没入感を増加させること目的として、ヘッドマウントディスプレイ(HDM)によるVR技術の導入によるPseudo-Haptic提示システムの構築を目指した。平成29年度の研究において、タスク中の大きな体動にともない脳波信号に大きな体動アーチファクトが混入することが明らかとなり、体動における可動部を腕に限定するタスクに対応するようなシステムを設計した。システムではVR空間に手がアバターとしてリアルタイムで提示され、手の動きに摂動を加えることでPseudo-Hapticが生起するか検証した。実際の動きに対してアバターの手の動きが2段階の遅延を持って提示されるように摂動が設定された。実験の結果、被験者全員(10名)が、Pseudo-Haptic生起にともなう腕の重さを感じ、2種類の摂動の差異を感じることができたと回答した。令和元年度(2019年度)は、このシステムを用いてVR提示における脳波計測を行う予定である。初年度の進捗において明らかになったことであるが、タスクにおける動作時の脳波信号のノイズ混入が想定以上に大きく、その対応のために進捗がやや遅れている。平成30年度は、タスク動作にともなうノイズが発生しにくいように、被験者の可動部位の限定や姿勢の固定具の導入によるタスク・計測条件への見直しを行い、それに対応した計測システムの再構築を行った。VR提示時中の脳波計測には、HDMと脳波計測用ヘッドギアの加工が必要であることがわかり、現在、その作業を進めているところである。見直しを行ったタスク・計測条件において実験を行い、筋電図信号と脳波信号についてMATLABおよび分析用Toolboxを用いて統計分析を行う。また、申請者がこれまで検討してきた自己組織化マップ応用によるパターン分類を行い、Pseudo-Haptic生起時の信号パターンの特徴について明らかにする。申請時の予定では、平成30年度は、自転車のペダルこぎを用いたタスクを設計することを予定していたが、上記の通り、ノイズの影響を考慮しながら、タスク設計を行う。また、申請時における平成31年の計画として、ヘッドマウントディスプレイによるVR技術の導入を予定していたが、これを平成30年度に前倒しすることで、体動の制限を加えやすい計測システムの構築につなげたいと考えている。申請時の予定では、自転車のペダルこぎを用いたタスクを設計することを予定していたが、大きな体動によるアーチファクトの影響を考慮しながら、体動部位を限定したタスクを設定する。計測システムの加工が完了次第、見直しを行ったタスク・計測条件において実験を行い、Pseudo-Haptic提示における脳波信号についてMATLABおよび分析用Toolboxを用いて統計分析を行う。
病院の退院支援システムを構築するためのモデルの開発と、有用性の検討

本研究では、全国の病院の退院支援看護師(DPN)を対象に質問紙調査を実施し、所属病院の退院支援に関するシステム整備へのDPNの関与状況を把握した。さらに、病院の退院支援に関する実践状況をアセスメントするシートを開発して、システム整備が途上の急性期病院1施設に介入を行い、アセスメントシートの有用性を確認した。このアセスメントシートを他の病院で用いることで、病院の退院支援に関する現状や問題を的確に把握でき、効果的・効率的に退院支援システムを整備することに寄与できると考える。退院支援を効果的・効率的に行うために病院でどのようなシステムの構築が必要か示唆を得るため、本研究では退院支援担当の看護師を対象に全国調査を行い、病院の退院支援に関するシステム構築への関与状況の実態を明らかにすることを目的とした。方法は、平成26年1月に全国の一般病床100床以上の病院に所属する退院支援担当の看護師948名に郵送にて質問紙調査を実施した。調査結果は、587名を分析対象(有効回答率61.9%)とした。協力者は、退院支援看護師(DPN)が479名(81.6%)、退院支援看護師の管理責任者として患者への退院支援に直接関与せず主に管理業務を行っている者(DP管理者)が29名(4.9%)、病棟の退院支援係(DP係)が79名(13.5%)であり、平均年齢は順に47.7歳、51.6歳、44.3歳であった。役職はDP管理者がほぼ全員、DPNとDP係は約6割が有しており、職位はDPNとDP管理者が看護師長・副師長、DP係は主任・副主任が最も多かった。「退院支援システムの導入状況」については、殆どの項目を半数以上の病院が導入しており、導入率が高かったのは「退院支援が必要な患者を特定するためのスクリーニング票」や「退院支援の手順を記したガイドラインやフローチャート」等であった。システムを導入している病院において「システム導入・改善時の協力者の関与状況」をみると、DPNとDP管理者は殆どの項目で約68割と高かったが、DP係の関与率は26割程度であった。本研究の結果より、DPNは個々の患者への支援だけでなく、病院の退院支援のシステム構築にも関与していることや、DP管理者を配置している病院の実態が明らかとなった。本研究を含めシステム構築に関する一連の研究結果をもとに病院の規模や特徴に応じたシステムのモデルを作成することで、効率的・効果的なシステムの構築に寄与できると考える。効果的・効率的に退院支援を行うための病院のシステムを構築するため、本年度はシステム構築のためのモデル案を作成した。モデル案は有用性を高めるため、システム構築に関するヒアリング調査や質問紙調査等の一連の調査結果より得られた「システム構築に必要な要素」を基にし、さらに退院支援の研究者や先駆的にシステム構築を行っている退院支援看護師、マネジメントの専門家等の意見も入れて作成した。また、システム構築が途上の病院に対するモデルを用いた介入は、対象病院のシステム構築の中心メンバーとなる看護職が主体的に、対象病院の現状や問題を分析し、具体的なシステム構築のプランを立案、導入できるよう、介入方法についても検討した。なお、平成27年度にモデルを用いた介入の実施に向け、機縁にて対象病院をリクルートしており、関係者と相談中である。今後対象病院が確定したら、その病院の特徴に応じてモデル案の洗練作業や介入方法を決定する予定である。本研究では、今まで蓄積した研究結果をもとにして、病院の規模や特徴に応じた退院支援システムを構築するためのモデルの開発を目指す。そのモデルを用いることで、病院は効率的かつ効果的にシステムを構築・改善することが出来る。それにより、短い入院期間の中で退院支援が必要な入院患者を早期に特定し、医療の質を保証した上で円滑に患者を次の療養場所へ移行することができ、ひいては、患者の在宅療養生活の継続や、患者の満足度の向上に寄与できると考える。効果的・効率的に退院支援を行うための病院のシステムの構築を目指し、これまで研究を重ねてきた。その結果、効果的なシステムを整備するためには、病院の幹部職と、システム整備に中心的に関与するメンバーの両者が、病院内外の退院支援に関する現状を的確かつタイムリーに把握し、病院の特徴を踏まえ、病院のスタッフが退院支援における各役割を自覚し確実に遂行できるしくみをつくる必要があることが示唆された。そのため、平成27年度は、これまでのシステム整備に関する一連の研究結果をもとに、病院の退院支援システム整備に関する現状を客観的に可視化できるアセスメントツールを作成した。さらに、システム整備が途上の急性期病院1施設から研究協力の内諾を得て、研究協力病院でシステム整備に中心的メンバーとして携わっている看護師と、共同でアセスメントツールを用いて介入を行うために準備を進めた。介入では、アセスメントツールを用いてシステム整備の現状分析、課題の抽出、目標設定、対応策の検討までを実施し、介入の効果と、アセスメントツールの有用性を検討する。本研究で開発したシステム整備のアセスメントツールを、病院の幹部職あるいは中心メンバーが用いることで、自病院のシステム整備の現状や問題を的確に把握して計画を策定・実行し、効果的・効率的にシステムを整備することができる。さらに、介入を受けた病院のスタッフも退院支援に関する能力や意識が高まり、ひいては、患者への医療の質の保証に寄与できると考える。

本研究で開発したツールを用いて1施設の病院で介入を実施するにあたり、退院支援システムに関する問題を綿密に分析してより効果的な改善策を立案・実施するため、病院でシステム整備に関与する看護師全員(7名)が研究協力者になってくれた。介入実施時に協力者全員の調整を要することや、研究協力病院の介入時期の希望により平成2728年度にかけて介入を行うこととなった。そのため補助事業期間を1年延長したが、研究は問題なく進んでいると考える。研究成果については国内の学会にて発表しており、国内の学術誌にも投稿中である。本研究の研究者らは、「病院における退院支援のシステム整備(以下、システム整備)」に関して研究を重ねてきた。効果的・効率的なシステム整備のためには、病院長などの病院の幹部職と、退院支援看護師(DPN)などシステム整備の実行役である中心メンバーの両者が、病院内外の退院支援に関する現状を的確かつタイムリーに把握し、病院の特徴を踏まえ、病院のスタッフが退院支援における各役割を自覚し確実に遂行できるしくみをつくる必要があることが示唆された。そこで、退院支援に関する病院の状況を網羅して把握することができるよう「病院の退院支援システム整備に関するアセスメントシート(以下、アセスメントシート)」を開発した。平成28年度は、システム整備が途上の急性期病院1施設において、システム整備を中心メンバーとして行っているDPN4名と共に、アセスメントシートを用いて退院支援に関する病院の状況について分析を行い、アセスメントシートの有用性を検討した。アセスメントシートを用いて分析を行った結果、研究協力病院の退院支援に関する状況について把握でき、退院支援部門に所属する多職種間の連携や、退院支援部門のスタッフと病棟看護師や医師等との連携などについて課題を特定することができたため、アセスメントシートの有用性が確認された。また、アセスメントシートの説明文が分かり難かった項目や回答が難しかった項目についてDPNから意見をもらい、該当箇所を修正して改定版を作成した。本研究で有用性が検討され、さらに改良したアセスメントシートを他の病院の幹部職あるいは中心メンバーが用いることで、病院のシステム整備の現状や問題を的確に把握でき、効果的・効率的にシステムを整備・改善することに寄与できると考える。本研究では、全国の病院の退院支援看護師(DPN)を対象に質問紙調査を実施し、所属病院の退院支援に関するシステム整備へのDPNの関与状況を把握した。さらに、病院の退院支援に関する実践状況をアセスメントするシートを開発して、システム整備が途上の急性期病院1施設に介入を行い、アセスメントシートの有用性を確認した。このアセスメントシートを他の病院で用いることで、病院の退院支援に関する現状や問題を的確に把握でき、効果的・効率的に退院支援システムを整備することに寄与できると考える。実施計画に従って研究を遂行し成果を得られたため、目標は達成できたと考える。研究成果については国内外の学会にて発表しており、今後学術誌への投稿も予定している。平成28年度には、病院の退院支援のシステムのアセスメントツールを用いて、急性期病院1施設に介入を行い、介入の効果とアセスメントツールの有用性を検討する予定である。医歯薬学平成27年度には退院支援システムを構築するためのモデルを用いて、システム構築が途上の病院に介入を行い、モデルの評価を行う予定である。
政策事例の実践的活用に関する研究

我が国における政策研究については、近年、急速に進展しつつあると評価できるが、その基礎となる政策過程の実態に関する基礎的資料は、必ずしも学術研究の観点から整備されているとはいえないところがある。また政策研究それ自体としては優れていても、実務家がそれを参考にするにはあまりに思弁的である業績も多く、実務と学術研究との交流が十分には起こっていないようにも見受けられる。このような現状から、政策研究の基礎的な資料蓄積のための方法を探るとともに、政策研究の焦点のひとつである事例研究のあり方を研究し、また研究成果の公表・教育法としての「ケースメソッド」の我が国への導入の可能性を探ることは、学術的・実務的要請に応えることにつながると考えられる。そこで事例研究に関する研究・教育体制確立に向けた試掘作業として、本研究が始められた。研究成果としては、政策事例研究の方法論に関する小論を作成し、研究会参加者へ配布して議論の素材としたほか、研究メンバーがそれぞれ、人物論に重点を置いた事例研究として最近の首相に関する論文や、具体的な政策展開の例として地域開発の事例を執筆して発表したほか、日本における議院内閣制の問題を、事例を用いて展開し、教育用素材としたときの記録がある。このような、文章になった成果よりはむしろ、実績として研究会メンバーが設立に参加した、政策研究大学院大学においては、事例研究を重視する方向が打ち出されたことの方が意義が大きい。事例研究の興隆のために、全国共同利用施設である政策研究プロジェクトセンターのリサーチ・ユニットとして「政策情報プロジェクト」が発足し、伊藤隆教授を研究主任として、オーラルヒストリーを用いて、事例研究の素材を得るとともに、事例研究の方法論的な探求を行うために、本研究メンバーの飯尾が加わることとなった。また教育面でも、御厨貴教授による「歴史の活用」といった事例研究を中心に据えた講義が予定されるほか、本研究メンバーの辻が「地方自治事例研究」という講義を埼玉大学において始め、政策研究大学院大学に引き継ぐことが予定されているなど、ようやく成果が現れ始めている。当初の計画では、政策事例を扱った事例集の作成と、事例を実践的に活用するための方法論的探求を同時に進めることとなっていたが、事例集の作成に関しては、そのためのインフラ整備と役割分担などに手間取り、具体的な成果を出すに至ってはいない。逆に方法論に関しては、議論が進んでいるが、調査が進展すると同時に、かえって事例活用に関する障害が発見され、全体として研究の進め方を見直すことが必要であるということになった。これは研究参加者の中で、政策事例に関するイメージが異なっていることが、議論の過程で明らかになったことが最大の原因であり、また埼玉大学政策科学研究科で現在行われている教育の経験をどう評価するかという問題とも関係している。要するに、政策形成・実施過程を追体験するのに政策事例が有効だという場合、文字どおりシナリオ的に追体験するのか、ポイントだけを知的に認識するのかという立場の違いである。このとき、準拠例として想定したアメリカの経験を評価するときに、日米の文化の違いが問題になるのは当然である。そこで、事例集の作成の仕方についても意見が一致していないが、参加者が事例を準備して実験的に使ってみる過程で、こうした議論に一定の結論が得られるはずであると考え、それぞれのアプローチで研究を進めることとし、具体的な成果は2年目に作成することにした。ただ、こうした活動が紹介されたこともあり、外部の研究者との交流も出てきているので、これを契機により幅広い観点から研究を進めることを確認している。