hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三次元プリンター製チタン合金の先進型複合処理法の確立

本研究は,三次元プリンタ製チタン合金(以後,チタン合金3D材)を対象材料として,プラズマ硬化処理と微粒子衝突処理(FPB処理)から構成される複合表面処理,および申請者が開発した短時間熱処理との複合化の効果について学術的知見を蓄積し,先進型複合処理を確立するために実施された.研究期間には,チタン合金3D材の基本特性を系統的に調べた後,同材について上記の各種処理による耐摩耗性,機械的性質および疲労強度の総合的改善を目指した.平成2728年度には,まずチタン合金3D材の基本特性に係る検討を行い,本研究を推進する上で基礎となる実験結果を蓄積した.その後,複合表面処理の効果について検討した結果,チタン合金3D材について降伏強度の低下なしに,延性,耐摩耗性および疲労強度の改善が達成された.さらに,短時間熱処理との複合化によりチタン合金3D材の静的強度,耐摩耗性および疲労強度の同時的改善が達成された.当該研究の最終年度である平成29年度には,前年度までに得られた研究成果の一部について論文2件を投稿し,これらの論文が公刊された.また,研究の進捗状況が良好であったため,当初計画で研究対象としたチタン合金SLM(selective laser melting)材以外に,同EBM(electron beam melting)材について基本特性の蓄積を進めるとともに,複合表面処理および複合処理の効果に係る詳細検討を行った.その結果,EBM材に対しても,上記処理が効果的であることが明らかとなった.以上のように,本研究では当初計画を超えて研究が推進され,最終的に実用化を進める上で有用な各種の実験結果が得られた.本研究は,三次元プリンター製チタン合金(Ti-6Al-4V)を対象材料として,プラズマ窒化,短時間熱処理および微粒子衝突処理から構成される複合処理の効果について学術的知見を蓄積した.その結果,三次元プリンター製チタン合金の疲労強度を展伸材と同水準まで改善し,同時に耐摩耗性を顕著に改善することに成功した.また,短時間熱処理により三次元プリンター製チタン合金の延性および疲労強度を展伸材と同水準まで改善することに成功した.平成27年度に得られた実験結果に基づき,平成28年度には当初計画に沿ってチタン合金3D材に及ぼす複合表面処理および複合処理の効果について系統的に調べる.具体的には,1.プラズマ窒化および微粒子衝突処理から構成される複合表面処理,2.プラズマ窒化,短時間熱処理およびFPB処理から構成される複合処理,がチタン合金3D材の微視組織,硬さ分布,残留応力,耐摩耗性,機械的性質および疲労特性に及ぼす効果について詳細に調査し,耐摩耗性と疲労強度の同時的改善を目指す.前記の通り,本研究の進捗状況はおおむね順調である.今後,取得した研究結果に基づき,下記の情報公開および研究を推進する.1.論文投稿を積極的に行い,今後の学術的発展を目指して情報公開を進める.2.当初目標を超えて,研究中に得られた着想に基づき,発展的に研究を進める.具体的には,高周波誘導加熱法を応用し,表面硬化処理と熱処理を同時的かつ短時間に実施可能な方法を模索する.これにより,具体的に応用可能な技術としての確立を目指す.29年度が最終年度であるため、記入しない。機械材料・材料力学29年度が最終年度であるため、記入しない。
肥満におけるアルドステロンを介する新規交感神経活動亢進機序

肥満では脂肪細胞から何等かの“Ald分泌因子"が副腎皮質からのAldの分泌を増加させること、食塩嗜好やSNAの亢進が見られること、および脳内レニン-アンジオテンシン系(RAS)が亢進していることが報告されている。一方、(P)RRは組織RAASの調節因子として注目されているが、生体内では脳における発現量が最も多いことが注目されている。さらにPVN内で(P)RRが産生するAngiotensin IIが食塩嗜好やSNAの亢進を介して血圧を上昇させることも報告されている。このため、本研究では「肥満では過剰なAldが、脳内RAASに直接的かつ/あるいは間接的作用し、食塩嗜好やSNAの亢進をもたらす」かどうかを検討する。
神経疾患患者における姿勢制御障害の個人特性に応じた立位バランス介入方法の考案

神経疾患患者の姿勢制御障害特性は多様であり,同一疾患患者であっても個人差が大きく,障害特性に応じた介入方法の確立が求められている.立位バランスの改善を目的として視覚的フィードバックを用いて意識的に身体動揺を減らす介入が一般的であるが,フィードバックに対して依存的となり,介入効果の保持が困難であることが報告されている.したがって,本研究では1対象者に身体動揺のフィードバックを意識させずにフィードバック量を増減させた際の姿勢安定性及び姿勢制御に与える影響を検証すること,2神経疾患患者の姿勢制御障害特性を抽出し,各姿勢制御障害特性に応じた立位バランスの介入方法を考案することを目的とする.神経疾患患者の姿勢制御障害特性は多様であり,同一疾患患者であっても個人差が大きく,障害特性に応じた介入方法の確立が求められている.立位バランスの改善を目的として視覚的フィードバックを用いて意識的に身体動揺を減らす介入が一般的であるが,フィードバックに対して依存的となり,介入効果の保持が困難であることが報告されている.したがって,本研究では1対象者に身体動揺のフィードバックを意識させずにフィードバック量を増減させた際の姿勢安定性及び姿勢制御に与える影響を検証すること,2神経疾患患者の姿勢制御障害特性を抽出し,各姿勢制御障害特性に応じた立位バランスの介入方法を考案することを目的とする.
モーリス・ブランショの文学論と現代芸術

20世紀フランスを代表する文芸批評家モーリス・ブランショの文学論や虚構作品における言語とイメージの関係性について考察し、単著『文学のミニマル・イメージ』にまとめるとともに、そこから出発して、(1) 19世紀の詩人ステファヌ・マラルメの詩論や絵画論、(2) 1950-60年代の現代芸術に見られブランショも実践した断章形式、(3)現代詩人ミシェル・ドゥギーの詩論や隠喩論、(4)芸術作品をめぐるアポリネールやバルザックの短篇小説などの分析を行った。モーリス・ブランショの文学論から出発して文学と視覚芸術の現代的な関係性を解明するという本研究の目的に沿い、以下の研究を行った。1.ブランショの初期文学言語論に見られる多面体的言語イメージの意味を改めて問い、それをマラルメの「星座(constellation)」モチーフとの関係性という観点から再検討した。「星座」がベンヤミンにおいても思考の基盤となる重要なイメージであることから、ベンヤミンとマラルメの関係性にも着目した。それにより、多面性および同時性のイメージが表象の危機の時代における現代的かつ未来志向的なイメージであることを導出した。研究成果は2009年6月12日に東京大学大学院総合文化研究科表象文化論専攻の小林康夫教授のゼミナールにて「危機と星座-マラルメとベンヤミンの<時代>」として発表した。2.マラルメにおいて多面体的言語イメージの萌芽はすでに70年代の美術批評に見られる。よって、1876年のマネ論「印象派の画家たちとマネ」を仔細に分析した。70年代の多岐に渡る活動や「群衆」との関わりを踏まえたうえでこの評論を読み解くことにより、モデルニテと密接に関わる「典型」と「様相」という二種類のイメージを引き出した。それらの関係性の検討により、マラルメの詩的イメージの性質およびそれが時代と取り結んでいる関係を明らかにした。研究成果は関東学院大学文学部紀要第116号に発表した。3.断章形式で書かれたブランショの『彼方への一歩』(Le Pas au-dela,1973)を過去の著作と比較分析し、ブランショにおける「断片的なもの」が「<すべて>への情熱(la passion du tout)」に基づくものであることを明らかにした。研究成果は2010年3月27日土にクリストファー・フィンスク教授主催によりアバディーン大学で行われるブランショ研究会にて発表。モーリス・ブランショの文学論から出発して文学言語とイメージの現代的な関係性を究明するという本研究の目的に沿い、本年度は主として以下の研究を行った。1)ブランショは、1950年代末から同時代の音楽や絵画等の動向と並行するようにして断章形式に関心を抱くようになった。その意味を探るため、後期ブランショの断章集『彼方への一歩』(1980)における「断片的なもの」をめぐる断章を分析し、そこに見出される問題を初期ブランショの言語論を参照することによって解明した。研究成果はバタイユ・ブランショ研究会で発表し、その原稿に基づいた論文を『関東学院大学文学部紀要』第119号に発表した。2)前年度にブランショから出発して確認した「星座=共置(constellation)」としての言語の多面体的イメージを検証するために、「共に置くこと」を詩の起源と見做す詩人・批評家ミシェル・ドゥギーの詩学(「commeの詩学」)の分析を開始した。本年度はその解明に向けて、ドゥギーとジュネットとの間で隠喩をめぐって行われた論争をまとめ、争点を明瞭にした。研究成果は『人文科学研究所報』34号に発表した。3)これまでの研究では、ブランショの評論と虚構作品の双方を精査することにより、言語とイメージの関係性をめぐる独特の思考を抽出してきた。本年度は、文学言語の物質性・形象性、および、統御を逃れるその多面体的性格に注目し、「文学のミニマル・イメージ」という概念によりこれまでの研究をまとめ直し、単著『文学のミニマル・イメージモーリス・ブランショ論』を上梓した。4)その他、サルトルとブランショのイメージ論の比較分析やブランショのイメージ論によるジュネの小説分析など、ブランショ研究を基礎にした比較・応用研究を行い、他分野との交流を図ると共に、ブランショのイメージ論の射程の広さを検証した。モーリス・ブランショの文学論・イメージ論から出発して文学言語とイメージの現代的な関係性を究明するという本研究の目的に沿い、本年度は主として以下の研究を行った。『文学のミニマル・イメージ』で示したように、ブランショにおいて「イメージ」は「終わりなき対話」の只中から現れるもめである。このような「対話」と精神分析的な対話はどのような関係にあるのか。この問いをめぐって実証的な研究を行い、ブランショがジャック・ラカンに依拠しつつ精神分析的対話の可能性を認めていることを検証した。研究成果はシンポジウム「フロイトの時代」で発表した。

(2)古代ギリシア以来のレトリックの盛衰および1960-70年代のレトリック復興と隠喩論争を整理し、ミシェル・ドゥギーの隠喩論を歴史的に位置づけ、その意義と特異性を析出した。研究成果は「ミシェル・ドゥギーの「commeの詩学」--60-70年代隠喩論争」として人又社会科学系若手セミナーにおいて発表した。(3)19世紀以降の小説には、同時代の芸術における諸問題を踏まえたうえで「芸術作品の起源」について独目の問題提起を行う作品が存在する。この問いに関するブランショの議論を踏まえたうえで、二つの小説の分析を行った。1.アポリネールの短篇「オノレ・シュブラックの失踪」を、ロジェ・カイヨワやラカンの「擬態」論や、美術批評における「不定形」論を参照しながら、「絵画の起源」神話として読解した。研究成果は論文「透明人間の肉体、あるいは、模倣と接触--アポリネールと「絵画の起源」神話」として『ART TRACE PRESS』に発表した。2.芸術作品とは何かという問いをめぐるバルザックの短篇「知られざる傑作」が後世の芸術家や批評家に及ほした影響を分析した。研究成果は論文「フレンホーフェル効果」として『組立』に発表した。
肝を標的としたアンチセンス療法における脂質代謝改善及び動脈硬化抑制の研究

平成9年度は、CETPアンチセンス療法が、動脈硬化の進展に対する有効性を慢性実験において研究した。(目的)コレステロールエステル転送蛋白(CETP)は、HDL中のコレステロールエステル(CE)をVLDL及びLDLへ転送する蛋白で、主として肝で合成される。CETP欠損症の患者では、肝のLDL receptor(LDL-R)活性が増加し、そのことも血清LDLコレステロール(chol)の低下に関与していると報告されている。今回、我々は、肝特異的レセプターを介してCETP antisense oligodeoxynucleotide(ODNs)を慢性的に投与し、肝のLDL-R mRNA及び動脈硬化に対するCETPの影響を検討した。(方法)日本白色家兎(n=18)を0.3%chol食で8週飼育し、血清chol値に有意差がないようにCETP antisense ODNs投与群(A群)、CETPsense ODNs投与群(S群)、無投与群(C群)の3群に分けた。ODNsは耳静脈より週2回投与し、16週まで飼育した。対照(n=4)として標準食で16週飼育した。飼育期間中に血清CETPmass、血清chol及びHDL-chol、血清中性脂肪を測定した。日本白色家兎を屠殺後、肝のCETP,LDLmRNAをNorthern blot法にて測定し、大動脈より動脈内chol含量及びプラークの大動脈総面積に対する%を測定した。(結果)A群においてODNs投与後、2週より血清CETPmass、血清総cholは、S群、C群と比して、有意に低下していた。血清HDL-cholは、A群で高い傾向があったが、S群、C群と有意差はなかった。血清中性脂肪は4群間に有意差はなかった。A群ではS群、C群と比して、肝CETPmRNAは低下し、肝LDL receptor mRNAは増加していた。動脈内chol含量及びプラークの大動脈総面積に対する%は、A群ではS群、C群と比して、有意に低下していた。(結論)肝特異的レセプターを介してのCETPantisense ODNs投与は、血清VLDL及びLDLcholを低下させることにより動脈硬化の進展を抑制することがことが示唆された。その他。本遺伝子導入法により、CETP以外にも、肝で合成されるアンギオテンシノーゲンの遺伝子レベルでの調節により、高血圧の治療並びに病態の解明についても研究した。
血管新生制御による炎症性腸疾患の新しい治療の基礎的研究

血管新生阻害による腸炎の変化を検討するために、以下の動物実験を行った。方法:まず8週齢のBalb/cマウスに対してDextran sulfatesodium(DSS)を経口投与し腸炎モデルを作成。3%DSSを飲料水に入れることにより、5日目には組織学的炎症が出現し、8日目には血便が出現、10日目には大腸の短縮を伴う肉眼的大腸炎を認めた。このDSS腸炎モデルを用いて、強力な血管新生阻害剤であるCBO-P11(VEGF阻害剤)の効果を検討することとした。マウスを(1)DSS非投与群(2)DSS投与群(3)DSS投与開始と同時にCBO-P11 2mg/kgを連日腹腔内投与した群(CBO-P11群)の3群(n=5 each)に分け、血便の出現時期、10日目に摘出した大腸の肉眼的/組織学的炎症を検討した。結果:CBO-P11投与群では78日目に血便の出現を認め、DSS投与群と比べて有意な変化は認めなかった。10日目に摘出した大腸の長さは、DSS非投与群で8.2±0.5cm(平均±SD)、DSS投与群で6.4±0.5cm、CBO-P11投与群で7.0±0.7cmであり、肉眼的大腸炎はDSS投与群とCBO-P11投与群で有意な変化は認めなかった。組織学的所見では、DSS投与群で大腸上皮細胞の脱落、粘膜・粘膜下層への炎症性細胞浸潤を伴う強い粘膜炎症を認め、これはCBO-P11投与群においても同程度の炎症所見を認めた。結論:DSS腸炎モデルを用いた検討ではVEGF阻害剤による腸炎の軽快や増悪は認めず、血管新生制御による腸炎の治療は困難であることが示唆された。実験腸炎モデルに対する血管新生阻害薬の治療効果について検討することを目的として、まず腸炎モデルを樹立した。1、腸炎モデルの作製3および5%のDextran Sulfate Sodium(DSS)をBalb/cマウス最大10日間投与し大腸炎モデルを作製した。5%投与では3分の1程度のマウスが死亡し炎症が強すぎるものと考えられた。3%DSSを投与したマウスでは5日、10日にて組織学的スコアを検討した。DSS無投与では盲腸、横行結腸、直腸のすべてでスコア0であったが5日目ではそれぞれ、0.75、0.61、0.38であり10日目では1.75、1.39、2.26で経時的に適度の炎症を示した。従って、とりあえず3%のDSSを経口投与して炎症を誘発することとした。2、薬剤の投与効果の検討当初、血管新生を誘導するVascular Endothelial Growth factor(VEGF)に対する抗VEGF抗体、血管新生を刺激するが血管透過性に関与しないアンジオポエチン、血管透過性を低下させるアンジオスタチンを単剤で投与し、腸炎の抑制効果について生存率、体重、組織学的変化について検討することとした。投与法としてもDSS投与前。投与中、投与後とあるがまず投与前の薬剤投与による予防実験を行った。アンジオスタチンを投与した予備的実験では、生存率、体重についてはあまり差が見られていない。今後、抗VEGF抗体、アンジオポエチンについても検討をすすめる予定である。
HIV産生骨髄単球性白血病細胞株を用いたHIV感染メカニズムの解明

私は単球・マクロファージ系細胞に親和性を持つHIV-1_<JR-FL>を1コピーその染色体DNAに含む白血病株(J_<22>-HL-60)を樹立した。その白血病細胞株は各種分化誘導物質、サイトカインにより単球・マクロファージあるいは顆粒球に分化し、単球・マクロファージ系細胞のHIV感染のメカニズム解明のための良きモデルとなると考えられる。今回、以下の所見より、このJ_<22>-HL-60細胞ではHIV産生はTumor necrosis factor(TNF)依存性に行なわれていることを見いだした。1)この細胞をTNFで刺激するとウイルス産生は著増した。2)この細胞はTNFを産生し、抗TNF抗体でウイルス産生は阻害された。3)長期培養後ウイルス産生は検出感度以下まで低下したが、それとともに、培養上清中のTNFは低下した。4)しかし、この培養系に低濃度のTNFを加えるとHIV産生が刺激された。また、この細胞は1,25-dihydroxyvitamin D_3(1,25(OH)_2D_3)で単球・マクロファージに分化するとともにウイルス産生が増強するが、そのHIV産生増強作用はTNFを介していることを証明した。以上より、単球・マクロファージ系細胞のHIV感染においてTNFは重要な役割を果していると考えられた。
食物アレルギー予防・治療機能を意図したマイクロ/ナノカプセルの開発とその基盤解析

小腸上皮のモデルとしてヒト結腸ガン由来細胞株Caco-2を用い、アレルゲンの腸管からの吸収を抑制する物質を食品中より検索した。その結果、いくつかの香辛料抽出物にアレルゲン吸収抑制活性が認められ、活性物質として数種類のポリフェノールを単離・同定してBiosci.Biotechnol.Biochem.誌に報告した。同様の活性物質としてエダムチーズよりペプチドを単離・同定し、J.Dairy Sci.誌に報告した。ペプチドの構造活性相関を検討し、芳香族アミノ酸のカルボキシル基がエステル化された構造が活性発現に必要であることを明らかにし、Biosci.Biotechnol.Biochem.誌に報告した。さらに、ポリフェノール、ペプチドの両者の活性物質を含む抗アレルギー性食品素材として、脱脂ゴマ種子トリプシン分解物の製造法を確立し、Biosci.Biotechnol.Biochem.誌に報告した。一方、消化管内に存在するアレルゲン吸収抑制物質を探索する目的で、ラット糞より吸収抑制物質を探索した。トリプトファンを活性物質として単離・同定するとともに、トリプトファンの経口投与によりアレルゲンへの経口感作が抑制されることを明らかにし、Biosci.Biotechnol.Biochem.誌に報告した。抗アレルギー性物質を内包するための壁材として、キトサンおよびカルボキシメチルセルロースの複合体が利用可能であることが明らかになりつつあり、現在詳細な検討を進めている。
陰部神経起始細胞の局在ならびにOnuf核への下行性投射に関する実験的研究

陰部神経の遠心性および求心性要素の中枢内分布,および陰部神経の起始細胞群に対する下行性投射核について, HRP法を用いて実験を行ない次の結果を得た.陰部神経は坐骨直腸窩で会陰部横紋筋に分布する筋枝と陰茎背神経および会陰神経とに分かれる.陰部神経の筋枝の起始細胞は第4腰髄下部から第6腰髄の上部,或は第5腰髄の上部から第6腰髄の下部の高さにおいて,前角の背外側部に位置する背外側群(DL群),背内側部の背内側群(DM群)及びDL群の吻側で散在する外側群(L群)に分かれる.また,仙髄副交感神経核内にも陰部背神経内に線維を送る少数の細胞が認められた.陰茎背神経の求心性線維は主として第5腰髄から第6腰髄,或は第6腰髄から第一仙髄の高さにおいて,同側の1層全域, 2層-6層の内側部,後灰白交連部の背側部及び仙髄副交感神経核に終わるが,少数の繊維は反対側の後肺白交連部および1層-6層の内側部にも分布する.一方,会陰神経の求心性線維は主として同側の1層-6層の中間部及び仙髄副交感神経核に終わる.しかし,両者の間には少数の重複する線維が認められる.陰部神経の起始細胞群に対して,下行性に投射する核は吻側橋被蓋における上小脳脚の外側部にみられる傍小脳脚核の外側部およびK〓lliker-Fuse核等である.また吻側橋被蓋における上小脳脚の内側部から後灰白交連部を介して陰部神経起始細胞群に投射する線維の存在も示唆される.従って,今後HRP法だけではなく,電子顕微鏡並びに神経免疫学的方法等を用いた研究が待たれる.陰部神経の遠心性および求心性要素の中枢内分布,および陰部神経の起始細胞群に対する下行性投射核について, HRP法を用いて実験を行ない次の結果を得た.陰部神経は坐骨直腸窩で会陰部横紋筋に分布する筋枝と陰茎背神経および会陰神経とに分かれる.陰部神経の筋枝の起始細胞は第4腰髄下部から第6腰髄の上部,或は第5腰髄の上部から第6腰髄の下部の高さにおいて,前角の背外側部に位置する背外側群(DL群),背内側部の背内側群(DM群)及びDL群の吻側で散在する外側群(L群)に分かれる.また,仙髄副交感神経核内にも陰部背神経内に線維を送る少数の細胞が認められた.陰茎背神経の求心性線維は主として第5腰髄から第6腰髄,或は第6腰髄から第一仙髄の高さにおいて,同側の1層全域, 2層-6層の内側部,後灰白交連部の背側部及び仙髄副交感神経核に終わるが,少数の繊維は反対側の後肺白交連部および1層-6層の内側部にも分布する.一方,会陰神経の求心性線維は主として同側の1層-6層の中間部及び仙髄副交感神経核に終わる.しかし,両者の間には少数の重複する線維が認められる.陰部神経の起始細胞群に対して,下行性に投射する核は吻側橋被蓋における上小脳脚の外側部にみられる傍小脳脚核の外側部およびK〓lliker-Fuse核等である.また吻側橋被蓋における上小脳脚の内側部から後灰白交連部を介して陰部神経起始細胞群に投射する線維の存在も示唆される.従って,今後HRP法だけではなく,電子顕微鏡並びに神経免疫学的方法等を用いた研究が待たれる.61年度に予定していた"ラット陰部神経の起始細胞及び求心性線維の中枢内における分布"に関しては既に"Anatomy and Embryology"投稿し、現在、準備中である。更にラットおよびネコを用いて、陰部神経の起始核への下行性投射ニーロンを究明中である。これまでに得られた知見は以下の通りである。ラットの陰部神経はL5,L6域はL5,L6,S1より起こり、陰茎背神経(陰核背神経),会陰筋及び外肛門括約筋,尿道括約筋に分布する筋枝、および会陰部に分布する皮枝の三枝に分かれる。ラットの陰部神経起始細胞は、ヒト,サル,ネコ等ではオヌフ核に限局されているのとは異なり、第五および第六腰髄の前角背外側部に見られる背外側群(DL)、背内側部に見られる背内側群(DM),DLの吻側方に散在する外側群(L)の三群に分けられる。また下中間室外側核(IML)内においても少数の陰部神経起始細胞が認められる。これらの核の内、DLとLは尿道括約筋と坐骨海綿体筋に、DMは外肛門括約筋と球海綿体筋とに線維を送る。DL,DM,L,IMLの平均細胞数(n=6)は雄では178.8,106.5,22.8,5.6である。一方、雌では62.7,43.6,17.1,6.8である。従ってDLおよびDM群の細胞数において明らかな性差が認められる。しかし細胞の大きさに関しては、性差は認められなかった。

陰部神経の第一次求心性線維はL4-S2の高さにおいて同側優位に両側の脊髄後角内側部および後灰白交連部に分布するが、陰茎背神経由来の線維は会陰部の皮枝由来の線維よりも内側に位置する。小数の線維はL6、S1の下中間室外側核にも終わる。また少数の線維は同側の薄束を上行し、同側優位に薄束核の内側部に分布する。
本土大衆文化の影響にみる近現代沖縄の「盆踊り」の発展的研究

本研究は、戦後アメリカ統治下にあった沖縄の人びとが「国民」という枠組みのなかで、本土の文化と自らの文化を実践し、自らのアイデンティティをどのように育んできたのかを芸能研究の側面から解明することにある。終戦から本土復帰へ向かう沖縄では、本土文化が自らの文化を抑圧した(する)存在であった一方で、本土復帰に向けて推奨した(する)正反対の性格も持っていた。本研究では、本土文化の事例として「盆踊り」を取り上げ、沖縄県内にも存在する複層的な「他文化」を考慮しながら、「伝統的な」芸能ヘ与える影響関係等を明らかにする。
乳幼児（３歳未満児）に対する臨床美術を導入した造形表現カリキュラムの構築

保育所における3歳未満児への造形活動の実態調査より抽出された課題を基に、臨床美術を取り入れたプログラム開発と実践研究を行い、更に保育者養成カリキュラムの具体的なモデルを示した。宮城県内保育士1430名のアンケート調査では、発達の個人差への配慮、活動テーマや具体的内容、評価方法、子どもの満足度に対しての問題意識に有意差が認められた。また感覚を多用する臨床美術を導入したプログラム開発、保育園2カ所での実践を通し、乳幼児の活動に対する意欲向上や変化、保育士の気づきと理解について効果が認められた。更保育者養成における保育表現技術演習のカリキュラム案を作成し、造形表現技術の効果的な教授内容を提案した。1前年度に宮城県内の公立・私立保育所へのアンケート調査を実施した結果の分析を行い、保育現場における3歳未満児への保育の実態と課題を抽出した。宮城県内公立私立認可保育所278ヶ所へ現任保育士1347名へのアンケート調査をもとに、造形活動の実態について分析した。日常の保育活動で取り組んでいる造形表現活動の実際や、留意点、課題等を抽出し、保育現場における保育内容の重要性や保育者に求められる資質についての課題を得ることが出来た。2これらを基に、臨床美術アプローチを取り入れたカリキュラム開発を行い、宮城県仙台市内の私立保育園2箇所において、02歳児へ対して開発した造形表現活動を実践し、その有効性について検証した。乳幼児に対しては、特に感覚を多用した造形アプローチにより、発達・成長を促すカリキュラムが効果的である仮説が立てられる。そのような目的に様々な造形技法、教材を用いた臨床美術アプローチを導入した新たなカリキュラムを開発し、平成24年10月より平成25年2月にかけて、仙台市内の社会福祉法人が運営する保育所2カ所に研究協力をいただき、0歳児、1歳児、2歳児の各クラスにおいて合計18回の活動を行った。実践は、現場保育士との協働により行われ、カリキュラムの効果と意義について、観察記録やビデオ記録により評価し、また保育士自身の気づきと理解の変容についても分析した。平成24年度においては、様々な教材や技法を検討するためのカリキュラム開発費用、そして、保育園で実践するためのカリキュラム実践画材教材費が必要経費として支出された。また、専門者の分析依頼を頂くための経費を執行した。さらには、研究成果を各関連学会等で発表するための旅費を執行した。また、実践研究において、多数の実践例動画を分析するための処理を行うデスクトップパソコンの購入、データ保存のためのハードディスクの購入費用を補正した。平成25年度では、1年目(H23年度)の現任保育士アンケート調査、2年目(H24年度)の臨床美術プログラムの保育実践研究より得られた知見から、保育造形表現活動として臨床美術をより効果的に導入するための検討と、保育士養成カリキュラムの一教授法として臨床美術をどのように活用すべきか提案した。1カリキュラムの妥当性の検討:現場保育士との協働により行った臨床美術実践に対して、保育士の記録と感想、事後のディスカッションより得られた意見からカリキュラムの妥当性と課題について分析した。研究結果については日本保育学会第67回大会(2014年5月)に報告予定である。2カリキュラムの構築:カリキュラム実践の検証を基に、3歳未満児に対する有効的な造形表現プログラムの要素を抽出し、臨床美術を応用した造形活動プログラムを作成した。具体的には「色彩遊び」、「立体造形遊び」、「ものとの関わり」の3要素を主として感性、想像力、観察力、創造性の芽生えを育むための反復経験が以後の発達過程に重要であるとし、臨床美術のエッセンスを各発達段階に即した形で取り入れたカリキュラムを提案した。3保育者養成カリキュラムとしての保育表現技術演習のモデルの提案:保育士養成カリキュラムの改訂に伴って、造形表現系の基礎技能科目は、[保育表現技術]と科目名変更となり、より保育実践力を重視するよう指摘された。本研究では、臨床美術実践から得られた保育者として必要とされる課題と、臨床美術士養成講座を照らし合わせ、造形活動の本質的理解と感性に根ざした造形活動の援助技術習得のための具体的教授モデルを提案した。以上の内容について、日本保育学会、臨床美術学会、全国保育士養成協議会研究大会等で発表し、3カ年の研究をまとめた報告書を作成し、今後の保育現場での3歳未満児に対する造形表現活動の向上と、保育者養成の質の向上の一助となる成果を得る事ができた。平成23年度は、3歳未満児へ対する造形表現活動の保育現場の実態と課題を捉えるために、保育現場へのアンケートを実施し、02歳児の保育を担当している保育士の取り組みや課題、問題点などを分析した。[(1)保育現場を対象とした実態調査]では、基礎調査として、宮城県内の公立・私立保育所337箇所へ質問紙の郵送によるアンケート調査を実施した。

尚、実施については、平成23年3月11日に発生した東北大震災の影響を鑑み、当初予定より半年ほど遅れた平成24年2月1日28日の期間に行ない、276カ所から返答があり、回収率は81.8%であった。02歳児に対しての活動実施形態や内容、評価法、また問題点や現状について現在、分析中であり、造形表現についての保育現場の現状課題を抽出することが次年度の計画である。また、[(2)保育現場での観察調査]として、仙台市泉区に所在するA保育園の協力を得て、保育活動の様子を観察し、02歳児の発達過程や興味・関心、課題について具体的に捉え、造形活動プログラム立案に必要な要素を検討した。また活動の様子をビデオカメラ等で記録し、乳幼児と保育者の関わりの中で必要な援助についても分析を行った。[(3)文献調査]では、効果的な造形表現活動支援を検討する上で、参照となる様々な分野からの文献調査を行い、美術教育学、発達心理学、運動生理学、脳科学、色彩学等、乳幼児期の発達に関する多角的な視点から、造形活動の意義と必要なアプローチを検討した。更に、[(4)カリキュラムの開発]として、上記の(2)、(3)研究により抽出された課題を基に、臨床美術アプローチを応用した乳幼児対象のカリキュラムの開発を行い、その効果を検証するための示唆をえることができた。本研究は、平成23年3月11日に発生した東日本大震災がもたらした被害により、研究開始時期が遅れるに至った。しかし、幸いなことに仙台市内の研究協力園では、後期9月以降からの研究協力を得られ、当初の予定通りの、観察実践研究を実施することができた。しかし、宮城県内全保育所へのアンケート調査については、復興による保育所運営が正常化し始めた、年明け平成24年2月の実施となった。このため、年度内にアンケート調査を行う事ができたが、その結果の解析は、平成24年度に持越しとなり、本年度の課題となった。解析は、その後順調に処理され、おおむね計画通りに結果をまとめることができた。以上のような想定外の事態が研究に影響を及ぼしたが、最小限度の修正のとどまり、本年度は計画当初の課題を達成することができ、次年度のまとめに向かって進展している。本研究の申請と研究計画は平成23年に行ったものである。しかし平成23年3月11日に発生した東日本大震災がもたらした未曾有の被害は、宮城県内各施設へも影響を齎した。本学も新年度の入学式、開講が1か月遅れ、また保育所各施設も地域によっては、全壊、半壊等の壊滅的被害を受けた。これらのことを鑑み、まず、混乱期から、平常的な保育運営が再開される目途を伺いながら、適切な研究開始時期を検討していった。幸いなことに仙台市内の研究協力園では、後期9月以降からの研究協力を得られ、当初の予定通りの、観察実践研究を実施することができた。このため、年度内にアンケート調査を行う事ができたが、その結果の解析は、平成24年度に持越しとなり、現在急ぎ解析中である。これらを平成24年度前期にはまとめ、そこから得られた課題をもとに、後期の実践研究を構築していく。
蓄電機能を有するCFRP構造の開発

本研究では蓄電機能を有するCFRP構造の開発をめざし、以下のような成果が得られた。1)薄膜Liイオン二次電池が安定的に製作できるようになった2) CFRP積層板中に薄膜を埋め込むことによって生じる層間破壊の解明が一定程度なされた;3)二次電池の高低温領域での充放電特性を調べ、宇宙空間での使用に際しての可能性と問題点を明らかにした;4)二次電池内包CFRPにひずみが作用した場合の使用可能範囲と限界を明らかにした。本研究では、全固体型でありながら厚さ数μmの超薄型(基板除く)・軽量・高柔軟性を特徴とする固体薄膜二次電池と軽量・高強度・高剛性を特徴とするCFRP積層板を複合化することで、軽量、高強度の蓄電機能を有する複合材料を開発する事を目的としている。本年度の研究としては、複合化におけるポイントになる電池及び電極の最適な挿入方法を決定するため、電池を模擬したSUS薄板、電極を模擬したポリイミドフィルムあるいは金属線を用いた試験片を作成し、引張試験を行うことで複合化による機械的特性への影響を明らかにすることを試みた。基板挿入試験片として、一方向プリプレグ(東レ社製TORAYCA T700S)の[0/90]_s積層の間に25×25×0.05,0.1mmのSUS薄板を積層した。また、擬似電極線挿入試験片として、SUS薄板(25×25×0.1mm)と共に、2種類の模擬電極(Film electrode, Metal wire electrode)を4種類の方法で挿入した試験板を成形した。試験片を190×40mmに切り出し、引張試験を行うことで、その挿入材料の引っ張り特性に対する影響、および、ひずみに及ぼす影響を調査した。ひずみ測定においてはひずみゲージを張り測定を行った。その結果、挿入SUSのサイズ、厚さの違いは試験片強度に大きな変化を与えなかった。すなわち、積層中に試験条件で用いたサイズの固体薄膜二次電池を挿入することが、可能であることが示唆された。しかしながら、ひずみ測定の結果によると、引っ張り強度には影響を及ぼさないものの、負荷の途中でCFRPとSUSのはく離が確認されたため、その接着性が検討課題として残った。一方、擬似電極線を挿入した試験ではその挿入条件により強度変化が起こったため電極挿入方法の最適化が検討課題として挙げられる。本研究では、全固体型でありながら厚さ数μmの超薄型(基板除く)・軽量・高柔軟性を特徴とする固体薄膜二次電池と軽量・高強度・高剛性を特徴とするCFRP積層板を複合化することで、軽量、高強度の蓄電機能を有する複合材料を開発することを目的としている。23年度には、複合化の際にポイントになる電池及び電極の挿入方法について、22年度に検討した中で最適と思われる方法を採用し、二次電池を模擬したSUS板を内包したCFRPにおける、構造としての絶縁性の確認、および機械的特性への影響の確認を行った。また、試験時に発生する層間はく離の現象を解明するために、有限要素法を用いたはく離挙動の検討を行い、はく離現象について一定の知見が得られた。その解析に必要なパラメータである層間の破壊靱性値をDCB試験、ENF試験等により取得した。さらに、本複合構造を実構造として用いる際には、二次電池自身も機械的負荷にさらされるため、機械的負荷(ひずみ)を受けたときの充放電特性の評価・検証が必要となる。23年度には、与ひずみ状態における充放電特性の取得方法を検討し、特性の取得を試みた。その結果、まだ確立した段階には至っていないが、電池自体にたいする機械的負荷の影響が多少見られ、それ以上に電極部への影響が大きく現れることがわかり、今後の検討課題として残された。23年度の研究により、二次電池内包CFRPの成形における技術的課題の検討が終了し、24年度における構造としての実用化にむけた総合的検討の素材が提供された。平成23年度には、二次電池を模擬したSUS薄膜を内包したCFRPについて、構造としての絶縁性の確認、試験時に発生する層間はく離の解明と機械的特性への影響等の評価を行った。また、一部薄膜Liイオン二次電池を内包させたCFRPについて予備実験を行った。24年度には、23年度までに得られた成果をふまえ、層間はく離の問題について研究協力者の上海・同済大学・肖毅教授の指導も受けながらさらに検討するとともに、実際に薄膜Liイオン二次電池をCFRP中に埋包した材料の作成と評価を行うことを目標とした。また24年度は最終年度のため、システム統合化についても検討を行うものとした。24年度に得られた主な成果は以下の通りである。1)薄膜Liイオン二次電池について、実験室レベルではあるが、おおむね安定的に製作できるようになった。ただし、今回作成した二次電池は、吸湿により劣化するという課題を残していることも明らかとなった。

2) CFRP積層板中に薄膜を埋め込むことによって生じる応力集中および層間破壊の解明とそれを防ぐ方策について一定の進展があった。また、二次電池を模擬した薄膜を多数埋め込んだ場合についても初歩的検討を行った。3)薄膜Liイオン二次電池内包CFRPの耐環境性については、常温ないし宇宙空間で想定される高温領域(百数十°C)では問題がなく、繰り返し充放電でも劣化は起こらなかったが、低温領域(0°C以下)では充放電特性が低下するという課題が明らかとなった。4)薄膜Liイオン二次電池そのものに引張りあるいは圧縮ひずみを作用させた場合、CFRPの通常の設計基準である1%程度までは耐えることができたが、それ以上のひずみになると、二次電池が破損した。今回の研究開発では、個別課題で上述のような成果が得られたが、最終目標としたシステムの統合化までには至らなかった。23年度は3年計画の2年目であり、固体薄膜Liイオン二次電池とCFRPとの複合化について、基礎技術をほぼ完成させる計画であった。個別課題では各種進展がみられたが、電極の取り付けに課題を残すなど、やや遅れていると認めざるを得ない。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は最終年度であり、複合化技術をより洗練させるとともに、最終目標である太陽電池による発電と二次電池による蓄電の統合化をめざす。異動により研究分担者が抜けたため、その補充を行う予定である。
食塊破壊の動力学的最適性-個体別の最適咬合基準の設定をめざして-

本研究の目的は、食塊の破壊粉砕の動力学的最適性を評価尺度として、個体別の所与の咬合状態、さらにその排列目標とすべき咬合状態を検討することにある。この課題を遂行するにあたり、まず、1.咬合面形状ならびにその対向関係について、2.歯周組織に対する咬合力の伝播吸収について、それぞれの影響を検討する必要がある。1.に関しては、既に、本講座において数々の検討が進められてきている。本研究代表者らは、特に2.に関して検討を行うこととし、本年度は成果を上げることができた。まず、有限要素法非線形動解析により歯根膜の動力学的シミュレーションを行い、衝撃力である咬合力と静荷重である矯正力との力学的な差異を明らかにした。これは、咬合の安定と歯の移動という相反する生体現象の機序解明への糸口となるものと考えられた(第55回日本橋正歯科学会大会、顎顔面バイオメカニクス学会誌発表)。さらに、咬合状態、特に前歯部被蓋状態に着目し、同様の動力学的シミュレーションにより、咬合力の歯周組織に与える影響を検討した。その結果、逆被蓋である咬合状態の歯周組織における為害性を力学的観点から示唆することができた(顎顔面バイオメカニクス学会誌掲載予定)。
環状クロマト反応器を用いたバイオディーゼル燃料高効率連続生産プロセスの構築

廃食油や植物油を出発原料として合成される高級脂肪酸エステルは、バイオディーゼル燃料(BioDiesel Fuel,以下BDF)と呼ばれ、環境調和型燃料として近年注目されている。研究代表者は、これまでに安価な固体金属酸化物触媒を充填したBDF連続合成反応プロセスの開発研究を行い、遊離脂肪酸をほとんど含まない植物油(菜種油)を原料とした場合比較的高い触媒活性が得られるが、実際の廃食油の組成に近い油原料(遊離脂肪酸や水分を含む)を用いた場合には触媒の活性が著しく低下することを確認している。これらの問題点を解決すべく、本研究課題では固体酸触媒を充填した連続クロマト反応器の遊離脂肪酸および水除去用反応分離装置としての有効性を実験と理論の両面から明らかにする。本年度は前年度に得られた水素型陽イオン交換樹脂を触媒とし、オレイン酸とエタノールを基質とする回分エステル化反応実験結果を基にカラムクロマト反応器に関する数学モデルを構築し、反応挙動の解析を行った。反応生成物のうち、イオン交換樹脂に対する親和性は水分が最も高く、クロマト反応器を用いることで水分除去可能なことが示された。また、カラムクロマト反応器に関する数学モデルを拡張して、環状クロマト反応器に関する数学モデルを構築した。モデルによるシミュレーション結果より、環状クロマト反応器を用いることで油中から遊離脂肪酸と水分を同時かつ連続的に除去できることが示された。近年脚光を集めているバイオディーゼル燃料(Biodiesel Fuel, DF)の連続生産プロセスの構築を図るべく、連続クロマト反応器を用いたBDF原料である廃食用油中からの遊離脂肪酸および水の同時除去技術の確立を目指して、種々の検討を行った。まず、モデル遊離脂肪酸としてオレイン酸を、アルコールとしてエタノールを取り上げた。反応には関与しないが、実際系を想定してトリグリセリドである菜種油を基質溶液に加えた。触媒として、強酸性陽イオン交換樹脂であるDowex 50W-X2と代表的な固体超強酸触媒である硫酸化ジルコニアおよびタングステン酸ジルコニアのペレット成型物を用いた。反応温度75°C、振とう速度120spm、初期オレイン酸・エタノール濃度比1:18の条件の下、フラスコ規模の回分エステル化実験を行った。触媒投入濃度を同じにして上記3種類の触媒の活性の比較を行ったところ、固体超強酸触媒ではオレイン酸とエタノールのエステル化反応は進行しなかった。一方、イオン交換触媒では触媒濃度200g/dm^3の条件下で、反応開始5時間目でほぼ100%近くエステル化反応が進行した。これより、遊離脂肪酸の除去触媒としてイオン交換樹脂触媒が有効であることがわかった。また、イオン交換樹脂を触媒として種々の検討を行ったところ、1)触媒濃度が高くなると反応速度が高くなる、2)基質溶液中に水分が存在しても反応挙動に有意な差違が顕れない、3)初期オレイン酸・エタノール濃度比が低くても比較的短時間で高い反応率を達成する、4)エステル化に比べエステル加水分解速度は遅い、ことがわかった。以上の結果を踏まえ、現在Langmuir-Hinshelwood型の速度論モデルを構築して、理論に基づき連続反応分離装置の制作を試みているところである。
戦後日本外交の形成-講和から安保まで

(1)目的本研究は、1951年のサンフランシスコ講和条約の調印から、1960年の日米安全保障条約の改定に至る約10年間の日本外交について、海外における基礎資料の収集を行うことを主たる目的としていた。従来、この時期の日本外交は、アメリカの国立公文書館所蔵の外交文書を中心として進められてきた。それは、同資料の内容の豊かさと、当時の日本外交におけるアメリカの比重の大きさからして、当然のことであった。しかし、アメリカの視点だけで日本外交を見るわけにはいかない。より多元的な視点が必要なことは論をまたない。こうした観点から、われわれは、イギリス、カナダ、オーストラリア、韓国といったアメリカと密接な関係のある国々に目を向け、またアメリカにおいては大統領図書館の資料に注目することにしたわけである。(2)海外調査の実施調査は、事前の役割分担に関する調整を踏まえ、5人が別々に行った。まず北岡は、イギリスの国立公文書館において1950年代のイギリスの対アジア、対日、対米政策に関する資料を閲覧し、収集した。イギリス外交に戦前のような力はなく、とくに1950年代になると対米関係でも自主性を弱めていくが、それでもアメリカ外交とは異なる対日観、対日政策がしばしば示されており、興味深かった。なお北岡は、日本の独立とイタリアの独立の比較のため、イギリスからの帰途、ローマで若干の研究者とのインタビューを計画していたが、日程と費用の関係で断念せざるを得なかった。石井は主としてカナダの国立公文書館において、戦前から戦後にかけての通商政策関係の資料を閲覧、収集した。その結果、かなりの継続したパターンが存在するという印象を持つに至った。森山は韓国において、ソウル大学、国立国会図書館などで、様々な外交関係の資料の発掘にあたった。しかし資料状況は不良であって、短期間でまとまった資料を得ることは難しかった。このような調査にはある程度不可避的に付随する問題で、止むを得ないと考える。赤根谷はオーストラリアにおいて、オーストラリア国立大学およびオーストラリア国立公文書館において、外交資料の閲覧、収集にあたった。重点は、安全保障問題よりも、通商政策に置かれた。しかし、当初計画していたニュージーランドにおける資料調査は、日程、資料状況、資金などの理由で断念せざるを得なかった。しかしキャンベラにおいては、ほぼ初期の目的を達したと考える。李はボストンのケネディ・ライブラリー、テキサスのジョンソン・ライブラリーなどの大統領図書館を中心にして、アメリカの東アジア政策関係の資料の閲覧、収集にあたった。かなり充実した内容が得られたので、予定を延長して調査にあたった。(3)帰国後の活動以上の収集資料は、各収集者が独自に分析し、それぞれの研究に利用している。資料の共有、交換、共同研究のための独自の会合は持っていないが、全員が「文部省科学研究費重点領域研究・戦後日本の形成」のメンバーなので、その研究会において、情報の交換などを行い、他の重点領域研究のメンバーを含めて、成果を利用出来るようにしている。また、研究の成果については、北岡が岸信介に関する論文を、石井がカナダの通商政策に関する論文を、また李が日韓会談に関する論文を、それぞれ本調査資料を利用して執筆中であり、赤根谷も本調査の資料を用いた日豪関係に関する新しい論文を準備中である。また森山は94年4月より1年間ソウルで在外研究に従事出来るようになったため、本研究でやり残した基礎資料収集に引き続き取り組む予定である。全体に、大きすぎる課題であったため、十分と言うにはほど遠いが、今後の研究の基礎となる堅実な成果を挙げることが出来たように思われる。

重点は、安全保障問題よりも、通商政策に置かれた。しかし、当初計画していたニュージーランドにおける資料調査は、日程、資料状況、資金などの理由で断念せざるを得なかった。しかしキャンベラにおいては、ほぼ初期の目的を達したと考える。李はボストンのケネディ・ライブラリー、テキサスのジョンソン・ライブラリーなどの大統領図書館を中心にして、アメリカの東アジア政策関係の資料の閲覧、収集にあたった。かなり充実した内容が得られたので、予定を延長して調査にあたった。(3)帰国後の活動以上の収集資料は、各収集者が独自に分析し、それぞれの研究に利用している。資料の共有、交換、共同研究のための独自の会合は持っていないが、全員が「文部省科学研究費重点領域研究・戦後日本の形成」のメンバーなので、その研究会において、情報の交換などを行い、他の重点領域研究のメンバーを含めて、成果を利用出来るようにしている。また、研究の成果については、北岡が岸信介に関する論文を、石井がカナダの通商政策に関する論文を、また李が日韓会談に関する論文を、それぞれ本調査資料を利用して執筆中であり、赤根谷も本調査の資料を用いた日豪関係に関する新しい論文を準備中である。また森山は94年4月より1年間ソウルで在外研究に従事出来るようになったため、本研究でやり残した基礎資料収集に引き続き取り組む予定である。全体に、大きすぎる課題であったため、十分と言うにはほど遠いが、今後の研究の基礎となる堅実な成果を挙げることが出来たように思われる。
高周波封じ込め機構を利用したリシウム同位体分離

(1)リシウムプラズマ発生用のQマシンを建設した.主要諸元は以下の通りである.定常磁場最高3.2KG,真空容器内径15cmφ, 90°Cベーキングおよび-30°C冷却ができる.基礎真空は1×10^<-7>torr熱板は直径6cmのタングステン製で2kv, 2Aの電子ビームで加熱することにより,表面温度を200°Kにできる.得られたリシウムプラズマの密度は1×10^9lm^<-3>,電子温度0.25lvである.プラズマの半値直径は3cm.リシウムプラズマに高調波電圧を印加して^6Liの濃縮を行った.初期3.4%のものが,電極周に8Vの電圧を印加することにより約3倍の10%に濃縮された.しかし固体として回収するまでには至らなかった.(2) RFC-××-M装置により,密度1.5×10^<12>cm^<-3>までのシート状水素プラズマに有効に高調波電場を印加することができた.(3)高調波による同位体分離の新方式として,有効ベクトルポテンシャルをもちいる方法が理論的に導かれた.*(3)のテーマには,本研究分担者羽島尹承のほかに,米国テキサス大学の田島俊樹および米国ローレンスリバモア研究所の松田美之が加わっている.(1)リシウムプラズマ発生用のQマシンを建設した.主要諸元は以下の通りである.定常磁場最高3.2KG,真空容器内径15cmφ, 90°Cベーキングおよび-30°C冷却ができる.基礎真空は1×10^<-7>torr熱板は直径6cmのタングステン製で2kv, 2Aの電子ビームで加熱することにより,表面温度を200°Kにできる.得られたリシウムプラズマの密度は1×10^9lm^<-3>,電子温度0.25lvである.プラズマの半値直径は3cm.リシウムプラズマに高調波電圧を印加して^6Liの濃縮を行った.初期3.4%のものが,電極周に8Vの電圧を印加することにより約3倍の10%に濃縮された.しかし固体として回収するまでには至らなかった.(2) RFC-××-M装置により,密度1.5×10^<12>cm^<-3>までのシート状水素プラズマに有効に高調波電場を印加することができた.(3)高調波による同位体分離の新方式として,有効ベクトルポテンシャルをもちいる方法が理論的に導かれた.*(3)のテーマには,本研究分担者羽島尹承のほかに,米国テキサス大学の田島俊樹および米国ローレンスリバモア研究所の松田美之が加わっている.60年度はQマシンの設計・製作・組立ておよび予備実験の一部を行った。以下にその主要項目について記す。1.磁場コイル系:本研究所既有の磁場コイルを据えつけ、既設の電源および冷却水系と接続し、直流600Aの通電試験を行った。2.眞空容器・評気系:上記磁場コイルと組み合わせて眞空容器を組立て、今回購入した評気系を接続し、基礎眞空2×【10^(-7)】torrを得た。3.ボンバード電源:東北大学工学部のQマシン用ボンバード電源を参考として設計・製作した。プラズマを精度よく一定に保つためには熱電離によりプラズマを生成する熱板の温度を精度よく一定に保つことが重要である。そのため、本電源では熱板を加熱する電子ビームの電流(2A)と電圧(2KV)とを同時に±5%の精度で制御するようにした。ダミー負荷での試験をおえ、これから実負荷での試験を行うところである。4.ベーキング系:眞空容器を150°Cに加熱できるように容器にベーキングヒータをとりつけた。電源のシーケンス試験を終了し、これから実負荷試験を行う。5.冷却系:眞空容器を-30°Cに冷却するため眞空容器に冷却パイプをまきつけ断熱材で覆う作業および冷凍機の拾付作業が完了し、現在調整のための運転を行っている。6.熱板電極:タングステンの熱板電極・ヒータ・支持機構・冷却パイプ、電流導入線等一式を製作した。7.リシウムオーブン:リシウムを600°Cに加熱してリシウム蒸気を発生させるオーブンを製作した。上記熱板電極・リシウムオーブンは、眞空容器のベーキング試験および冷却試験終了後、眞空容器に装置する予定である。60年度は、Qマシンとしてのプラズマ生成までを行った。1.冷却系を運転し、眞空容器を-30゚Cまで冷却することができた。熱陰極板を加熱した時も、熱板附近の容器温度が上昇するだけで、冷却系の運転には支障がなかった。2.熱板のボンバードは、ヒータ電流42Aで、電子ビーム電流2A、加速電圧2KVで安定に行うことができた。このとき熱板の表面温度は最高約1700゚Cに達した。3.リシウムオーブンおよび、リシウム蒸気導管を眞空容器に組み込んでそれぞれ800゚Cまで加熱することができた。4.プラズマの密度・温度の空間分布を測定するための駆動機構附きエミッシププローブ系を眞空容器にとりつけた。5.以上の諸設備(および、排気系、磁場コイル)を総合運転して密度約【10^9】

【cm^(-3)】のリシウムプラズマを生成した。プラズマの全半値幅は一〓磁場中で3cmであった。6.リシウムの同位体【^6Li】と【^7Li】の存在比を測定するための質量分析器の単体試験を行った。7.高周波発振器は単体試験済みであり、高周波電極は設計中である。8.プラズマの密度を高めるため、現在使用中のタングステン熱板の上にレニウムの薄板を貼り合わせる予定で、タングステンとレニウムの試験片を電子ビーム溶接する準備を行っている。