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明治期キリスト教思想史から見た浅田栄次の研究

論文「浅田栄次の谷本富批判」では、浅田栄次と谷本富の宗教と教育の衝突を巡る論争を中心に、浅田栄次の説教原稿などを手がかりに、明治時代における「宗教と教育」についての理念を比較検討した。さらに浅田栄次の主張した高等批評が日本のキリスト教界でいかに受容されたかを明らかにした。明治時代は日本における近代教育の設立と発展の過程において、「宗教と教育」の関係についてのさまざまな議論がなされた。キリスト教主義教育を主張し同志社を設立した新島襄、また『学問のすすめ』を著し慶応義塾を中心に教育界に大きな影響を与えた福沢諭吉、また『教育と宗教の衝突』をめぐって対立した井上哲次郎・内村鑑三・植村正久・大西祝らの思想的相克が考察された。浅田栄次の手紙、日記、辞令、メモなどの未発表の資料をなるべく多く用いて、浅田栄次に影響を与えた明治時代のキリスト教思想の関わり、「宗教と教育」に関する議論を比較検討した。論文「平井金三とユニテリアニズム」においては仏教の国際化を目指して万国宗教大会において活躍した平井金三を中心に、明治期キリスト教界における新神学の受容と影響に関して、明治時代のキリスト教会に動揺を引き起こしたユニテリアニズムやドイツ新神学の思想史的比較を行った。ユニテリアニズムから社会主義運動に加わった村井知至・安部磯雄らの思想を検討し、金森通倫・松村介石など新神学の影響によりキリスト教界を離脱していった人達の思想を研究した。2003年9月3日-5日に開催された日本宗教学会第62回学術大会の第8部会において「谷本富の宗教と教育-「耶蘇教駁議」を中心に-」と題して発表を行った。当発表は明治・大正期の教育学者である谷本富の宗教教育に関する言説の変化を解明したものである。谷本富の宗教教育観はキリスト教への評価と密接な関係があることが「耶蘇教駁議」の分析により明らかにされた。また当論文では井上哲次郎によって引き起こされた「教育と宗教の衝突」議論に加わる形で発表された谷本の論文「耶蘇教騨議」を巡るキリスト教思想界の反応を比較した。この論文に反論を寄せた原田助と浅田栄次の議論は、本質的には谷本の参考とした高等批評と同じ立場に立ち、高等批評を擁護しつつあわせてキリスト教界を擁護しようとする教会御用論へと陥る傾向があった。それに対し大西祝が井上哲次郎との論争を経て批評理論を形成していく過程が明らかになった。なお当発表をまとめた論文の発表を計画中である。また2004年4月に発行される『宗教学・比較思想学』に論文「明治時代の知識人とエスペラント-一枚の写真に残された思想家たちの残像」を発表予定である。この論文はエスペラント学校経営に参加した大杉栄と浅田栄次の思想的交流と比較をなしたものである。浅田栄次の資料から新たに発見された大杉栄の手紙から、エスペラント運動とアナーキズム運動との思想的親近性が明らかにされた。エスペラニント運動を単なる語学運動と見るのではなく、思想運動としてみたときに大杉栄と浅田栄治がキリスト教に失望した後にコスモポリタニズムの実現として選んだのがエスペラントに内在された言語による世界平和の理念であった。しかし、日本のエスペラント運動は日露戦争後の帝国主義を補完する役割をも背負わされていたことが両者の比較により明らかとなった。
始原的エコンドライトの岩石・鉱物学的研究による初期惑星分化過程の解明

本研究では、太陽系始原物質であるコンドライトと溶融・分化を経験したとされるエコンドライトの中間的隕石グループ、始原的エコンドライトを対象としてきた。中でも、母天体での分化過程が強く残っていると考えられるブラチナイトというグループに着目している。これまで、多くのブラチナイトやその関連隕石を岩石鉱物学・地球化学的側面から分析を行ってきた。本年度も新たに3つのブラチナイトの観察・分析を行った。その結果をこれまでの成果と合わせた結果、ブラチナイトとその関連隕石が共通して隕石中のかんらん石が定向配列を示すことが明らかとなった。さらに、その定向配列には2種類の異なるパターンが存在することがわかった。この結果と地球化学分析結果(特にCr同位体組成)を組み合わせ、ブラチナイトの母天体の内部構造を2種類のモデルとして提唱した。そして、その内容は博士論文としてまとめた。また、鉱物科学会年会で口頭発表、国際雑誌Meteoritics and Planetary Scienceに投稿・受理された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本申請では,始原的エコンドライトという太陽系始原物質であるコンドライト隕石と溶融・分化を経験したエコンドライト隕石の両方の特徴を持つ隕石グループに対して岩石鉱物学的研究を行なっている.現在,始原的エコンドライトの1グループであるbrachiniteとその関連隕石であるbrachinite-like隕石についての研究を進めている.前年度まではbrachinite-like隕石の観察・分析のみにとどまっており,それらの隕石がbrachiniteとどのような関係を持つのかについて言及できていなかった.しかし,本年度はbrachiniteサンプルとしてReid 013隕石の薄片試料を自作し, NASAの南極隕石試料Elephant Moraine 99402/99407, Allan Hills 84025, Lewis Cliff 88763隕石の貸与を受けた.これら5個のbrachiniteサンプルを観察・分析することで,これまでのbrachinite-like隕石についての結果をbrachiniteの結果と比較することが可能となった.その結果,brachiniteとbrachinite-like隕石中のカンラン石の結晶方位に二種類の異なる定向配列パターン(カンラン石結晶のb軸が一方向に集中するパターンとc軸が集中するパターン)が存在することを発見した.これらのパターンの違いは形成環境の違いを反映していると考えられる.今後はこの形成環境の違いを明らかにするべく,研究を進めていく予定である.Brachiniteの薄片サンプルに対して,東京大学のFE-EPMAを使った元素マッピングと鉱物組成の定量分析,国立極地研究所のEBSD検出器付きFEG-SEMを使った観察・結晶方位解析を行なった.その結果,brachiniteとbrachinite-like隕石中のカンラン石の結晶方位に二種類の異なる定向配列パターン(カンラン石結晶のb軸が一方向に集中するパターンとc軸が集中するパターン)が存在することを発見した.b軸集中パターンは地球上の集積岩で広く見られる結晶方位定向配列であるが,室内高圧実験による単純せん断によっても形成されることがわかっている.また,c軸集中パターンはureiliteなどの他の隕石種に見つかっており,母天体上でのメルトフローによって形成されたと推定されている.これら2種のカンラン石結晶方位定向配列パターンが見つかったことにより,brachiniteとbrachinite-like隕石の形成環境が単一ではなく,少なくとも2種類以上の形成環境を考える必要があることが明らかとなった.今後は,これらのパターンの違いを生み出す原因が何であるのかを明らかにするべく,研究を進めていく予定である.以上のことから、おおむね順調に進展しているといえる.本申請では,始原的エコンドライトという太陽系始原物質であるコンドライト隕石と溶融・分化を経験したエコンドライト隕石の両方の特徴を持つ隕石グループ,始原的エコンドライトに対して岩石鉱物学的研究を行なっている.現在,始原的エコンドライトの1グループであるbrachiniteとその関連隕石であるbrachinite-like隕石についての研究を進めている.これらの隕石は,近年brachinite-clanとして認識されるようになってきており,包括的に研究を進めていくことが必要となる.前年度まではbrachiniteやungroupedエコンドライトであるbrachinite-like隕石の観察・分析を岩石・鉱物学的視点から行なってきた.しかし,本年度はbrachiniteには分類されていない,より始原的な隕石の中でbrachiniteとの類似性の指摘されている隕石(Roberts Massif 04239, Tafassasset)についても分析を行った.その結果,その隕石がbrachiniteやbrachinite-like隕石と同様の分化過程の初期段階に位置するものではないかという知見を得た.この知見については,2017年夏にアメリカのサンタフェにて開催された国際隕石学会にて口頭発表した.夏以降はデンマークのコペンハーゲン大学に半年間,欧州学術会議ー学術振興会特別研究員として滞在し,隕石サンプルのCr同位体比をICP-MSを用いて測定した.これまでの岩石鉱物学的視点からのデータと合わせて,同位体のデータを考察に加え,さらに強い制約をbrachinite形成過程に与えていく予定である.Brachiniteの薄片サンプルに対して,東京大学のFE-EPMAを使った元素マッピングと鉱物組成の定量分析,国立極地研究所のEBSD検出器付きFEG-SEMを使った観察・結晶方位解析を行なった.その結果,これまでの研究対象としていたbrachiniteグループよりも始原的な隕石の中に共通するカンラン石抵抗配列パターンと鉱物化学組成を見出した.

これらの研究成果は学会発表として,国際学会(Annual Meeting of the Meteoritical Society)で報告した.夏以降は,デンマークのコペンハーゲン大学に滞在し,Cr同位体組成の測定を行なっていた.国外の時も,Skypeを使って週に一度程度指導教員と電話会議をし,研究の進捗報告をしていた.以上のことから、おおむね順調に進展していると言える.本研究では、太陽系始原物質であるコンドライトと溶融・分化を経験したとされるエコンドライトの中間的隕石グループ、始原的エコンドライトを対象としてきた。中でも、母天体での分化過程が強く残っていると考えられるブラチナイトというグループに着目している。これまで、多くのブラチナイトやその関連隕石を岩石鉱物学・地球化学的側面から分析を行ってきた。本年度も新たに3つのブラチナイトの観察・分析を行った。その結果をこれまでの成果と合わせた結果、ブラチナイトとその関連隕石が共通して隕石中のかんらん石が定向配列を示すことが明らかとなった。さらに、その定向配列には2種類の異なるパターンが存在することがわかった。この結果と地球化学分析結果(特にCr同位体組成)を組み合わせ、ブラチナイトの母天体の内部構造を2種類のモデルとして提唱した。そして、その内容は博士論文としてまとめた。また、鉱物科学会年会で口頭発表、国際雑誌Meteoritics and Planetary Scienceに投稿・受理された。来年度以降は,brachinite・brachinite-like隕石の試料数を増やしてさらに隕石グループ全体に対する考察を行なっていけるようにする予定である.それらの薄片サンプルに対して,東京大学のFE-EPMAを使った元素マッピングと鉱物組成の定量分析,国立極地研究所のEBSD検出器付きFEG-SEMを使った観察・結晶方位解析を引き続き行なっていく.Brachiniteとbrachinite-like隕石に共通して観察される微細組織が見つかっているので,その形成過程や起源を明らかにするための観察・分析も行なっていく予定である.岩石鉱物学的情報の他に,隕石の希ガス同位体組成や年代学のデータも考察に組み込むことでさらに具体的な隕石の形成環境や進化史を推定していく予定である.デンマークのコペンハーゲン大学にて測定したCr同位体のデータとこれまでの岩石鉱物学データを組み合わせて,考察を行なっていく予定である.また,新たに入手したbrachiniteサンプル3個に対して,東京大学のEPMA,国立極地研究所のSEMなどを使って観察・分析を行なっていく予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
飛沫感染に対応した医療・福祉施設の建築・設備計画と省エネルギー策

本研究は,CDCの指針に端を発した感染概念の変化に対応した医療・福祉施設の建築計画及び空調設備計画の再検討を目的としており,具体的には,医療・福祉施設の療養環境(病棟/療養棟)を対象として,以下の点を順次明らかにしてゆくことが課題である。1)病室/療養室における飛沫感染の原因となる細菌の室内流動状況の把握特に,季節変動など,実態の収録を行う2)飛沫感染を防止するための空調システム,および建築計画の再検討特に,結露の発生状況について,実態の収録を行う3)我が国の空調設備基準(HEAS-02)などの再検討結果は、以下の通りである。1)アンケート調査の結果では,約3割の病院において病室の湿度設定が行われておらず,多くの病院が冷却減湿による除湿の際に,再熱を行っておらず,実質的に湿度は成り行きになっている。2)さらに,FCU送水温度設定を7°Cとしている病院がほとんどであり,結露に伴う菌の発生・繁殖の可能性が懸念される結果も得ることができた。3)病室の室内環境調査では,(1)病室の温湿度環境は,設計時の設定と実際の運用との間に格差がある,(2)AHUでの除湿が不十分であるとFCUで結露が生じる,(3)FCU吹出空気および病室の菌数が著しく増大する時期がある,(4)夏期にFCU内で繁殖した菌が,夏期明けの乾燥に伴って病室内に飛散することが示唆された,(5)中間期・冬期において,FCU稼働率が低下すると,稼動時に急激に粉塵および菌が吹き出す恐れがある。4)湿度環境を適切に保つためにはドレンレスの環境を構築する必要があるが,シミュレーションの結果では,デシカント空調機のエネルギー特性は,再生空気に外気を用いる場合と還気を用いる場合で差があり,RA再生の方がエネルギー消費量を少なくすることができることがわかった。しかし,デシカント空調機のみでは室設定条件まで絶対湿度を下げられない時間がかなり存在するということも明らかになった。5)夏期における空調方式の違いによる性能比較を行った結果では、デシカント方式にすることで冷却負荷は1/3にでき、従来型方式に比べて、デシカント方式で一次エネルギー消費量を15%削減でき、病室ドレンレス空調においてデシカント方式は有効であることが示された。本研究は、CDCの指針に端を発した感染概念の変化に対応した医療・福祉施設の建築計画及び空調設備計画の再検討を目的としており、具体的には、医療・福祉施設の療養環境(病棟/療養棟)を対象として、以下の点を順次明らかにしてゆくことが課題である。1)病室(療養室)における感染の原因となる細菌の室内流動状況の把握。2)感染を防止するための空調システム、および建築計画の再検討3)我が国の空調設備基準(HEAS-02)などの再検討、である。本年度(平成14年度)は、1)医療施設(病院)を対象に、その病室(療養室)における感染の原因となる細菌の室内流動状況の把握を行う予定であり、これを3つの病院について実施した。感染の原因

菌について、特に真菌類の室内循環と空調機で発生する気流との関係について確認し、そこに関わるFCUの性状や湿度の影響を明らかにした。2)病院の病室の空調システムを、シミュレーションにより以下の点について検討した。(1)吸着式空調機を用いて空調機(外調機)側で低湿度を実現し、FCUの潜熱負担をなくすシステム(2)FCUへの送水温度を高くし、FCUでの結露を避けるシステム(3)通常の結露型空調機を用いたシステム(FCU併用有り、なし)3)最近7年間の医療・福祉施設に関して、設計事務所に対してアンケート調査を行い、採用されている空調システムとその系統分け、温湿度の設定などの動向を収録し、これについて現在分析・整理中である。またこの分析の後、先述の2)の結果を用いて結露発生などの可能性を評価し比較検討する予定である。本研究は、CDCの指針に端を発した感染概念の変化に対応した医療・福祉施設の建築計画及び空調設備計画の再検討を目的としており、具体的には、医療・福祉施設の療養環境(病棟/療養棟)を対象として、以下の点を順次明らかにしてゆくことが課題である。1)病室(療養室)における感染の原因となる細菌の室内流動状況の把握。2)感染を防止するための空調システム、および建築計画の再検討。3)我が国の空調設備基準(HEAS-02)などの再検討、である。本年度(平成15年度)は、1)名古屋市内の医療施設(病院)を対象に、その病室(療養室)における真菌動態調査を行った。調査は月2回の周期で継続的に行い、特にFCUの吹出真菌量と室内浮遊真菌との関係、また真菌塾量と粉塵量との相関性に関する季節変化を詳細に把握・分析し、初秋においてFCU吹出真菌量が増加することを確認した。2)入院患者に対して推奨される病室の空調設計温湿度を把握するため、個室病室3室に対して温湿度実測を行い、薄着で安静状態となる患者が好む温湿度条件を明らかにするとともに、温湿度調整の主体者(患者なのか看護師なのか)による違いを示した。3)昨年度に実施した、最近7年間の医療・福祉施設に関する設計事務所へのアンケート調査について、採用されている空調システム等の欠損データを補うために、再度の補足的アンケート調査を施した。4)空調設備基準(HEAS-02)における病院内各室の換気回数基準について、海外のガイドライン、特にASHRAEの病院・診療所に対する空調設計マニュアルおよびAIA病院・保健施設の設計施工ガイドラインと比較を行い、問題点を抽出した。1)病室/療養室における飛沫感染の原因となる細菌の室内流動状況の把握特に、季節変動など、実態の収録を行う2)飛沫感染を防止するための空調システム、および建築計画の再検討特に、結露の発生状況について、実態の収録を行う3)我が国の空調設備基準(HEAS-02)などの再検討本年度は,下記について研究を行った。1)医療施設を対象に行った実態調査(病室における真菌の室内流動状況)をもとに,病室における真菌の室内循環と空調機で発生する気流との関係について検討する。2)実際の病院で採用されている空調システムとその運転状況について実態把握を行う。
膀胱癌に対する新規NF-kappaB活性阻害剤を併用した抗癌治療戦略の確立

膀胱癌に対する新規NF-κB活性阻害剤であるDHMEQとCPT-11の併用による殺細胞効果増強の検討を行った。KU19-19細胞で恒常的なNF-κB活性が確認された。NF-κBはSN38単独投与で活性化されたが、DHMEQはこれを抑制した。DHMEQ+CPT-11併用群は単独治療群に比べ細胞傷害、抗腫瘍効果を認めた。DHMEQとCPT-11の併用は新規膀胱癌治療として期待できると考えられた。EMSAの検討ではKU19-19細胞においてコントロールにおいて強いNF-κBのバンドが確認された。10μg/mlのDHMEQで処理後2-6時間で、NF-κBのバンドの消失が確認された。その後8時間でNF-κBとDNAの結合の回復が認められた。3KU1919細胞におけるp65、IκBαタンパクの局在KU19-19細胞およびKU-1細胞(恒常的にNF-κB活性を認めない)におけるp65、IκBαタンパクの発現をウエスタンブロッテイング法により検討した。KU-1細胞においては細胞質内にp65タンパクの発現が認められるが、核内に認められなかった。一方、KU19-19細胞においてはp65タンパクは核内、細胞質内ともに確認された。IκBαはKU19-19、KU-1細胞ともに細胞質内にその発現が確認された。4KU19-19細胞におけるDHMEOによるアポトヘシス誘導KU19-19細胞において10μg/mlのDHMEOで有意にアポトーシス誘導が検出された。In vitroでのSN38の膀胱癌細胞に対する細胞傷害効果ヒト膀胱癌細胞株UMUC-3、5637、KU19-19において0.15ng/ml以上のSN38投与により著明な増殖抑制効果が認められた(p<0.01)。In vitroでのDHMEO併用SN38の膀胱癌細胞に対する細胞傷害効果ヒト膀胱癌細胞株UMUC-3、5637、KU19-19においてDHMEQとSN38の併用効果の検討を行った。KU19-19細胞において、コントロールに対して5μg/mlの、DHMEQ単独投与において18%、0.3ng/mlのSN38単独投与において26%の細胞障害効果増強が確認されたが、併用群においては55%の細胞障害増強効果増強が確認された。同様な結果がUMUC-3、5637細胞においても確認された。SN38によるNF-κB活性の変化In vivoでのDHMEQ,CPT-11併用による抗腫瘍効果増強生後68週齢のオスBALB/cヌードマウス(nu/nu)を使用した。ケージに5匹のヌードマウスを収容し、オートクレープ滅菌を施した飼料と水を与え、1日2回ヌードマウスの状態を観察した。なお動物実験は,慶應義塾大学医学部動物実験ガイドラインを遵守して施行した。KUI9-19細胞を(1x10^6個無血清培地100μl)を、21G注射針にてマウスの背部皮下に移植した。腫瘍直径が約5mm程度となったところで無作為に4グループに分類し、連日、治療を開始した。治療群は、コントロール群(治療群と等量のDMSOを含む無血清培地を腹腔内投与)、2mg/kg/マウスのDHMEQ、33mg/kg/マウスのCPT-11、DHMEQ+CPT-11併用治療群とした。治療を開始した日を第0日目とし、腫瘍の長径と短径をスライディングキャリパーで測定した。腫瘍重量は推定腫瘍重量(W)=0.52x(a x b^2)[a:長径(cm),b:短径(cm)]の公式より算出した。25日目の腫瘍体積はコントロール群で2675±238cm^3、2mg/kg/マウスのDHMEQ治療群で1962±202cm^3、33mg/kg/マウスのCPT-11治療群で821±82cm^3、DHMEQ+CPT-11併用治療群で374±73cm^3であった。DHMEQ+CPT-11併用治療群の腫瘍体積はDHMEQ単独治療群、CPT-11単独治療群の腫瘍体積に比べて有意に減少していた。以上より、in vivoにおいてDHMEQ+CPT-11併用治療はKU19-19膀胱腫瘍モデルにおいて単剤の治療より有意に抗腫瘍効果を認めた。
インターネット環境下でのレファレンスサービスの展開方策

本研究では,フィールドワーク,訪問調査,関係者へのインタビューを通じて,レファレンスサービスの下で図書館員が実際に行っていること,および重要と認識していることを分析・解明し,インターネット環境下で保持・発展させるべきサービスの構成要素と,その展開方策を検討することを目的としている。本年度は,(1)関東地方のある公共図書館でのフィールドワークを継続すると共に,(2)米国図書館協会年次大会に昨年度に引き続き参加し,ポスター発表により日本の状況を伝えると共に,関係セッションに参加して米国におけるレファレンスサービスの動向を探った。また,(3)公共図書館の訪問調査を継続した。特に,新館を開館した図書館(高知,守山)を訪問し,新しい図書館サービスの様子を尋ねた。その結果,(1)については,調査対象図書館との間に信頼関係を築くことができ,レファレンス回答作成補助や,館内の非公式の学習会に出席を認められるなど,レファレンスサービスに関連した図書館の活動に参与し,深い理解を得る環境を整えることができた。利用者との応接に立ち会うことができない,という限界はあるものの,継続処理する質問については,処理のポイントについて有益な知見を得ることができた。また,質問回答処理を超えて,レファレンス担当者の業務を理解することができるようになった。(2)については,米国の図書館員との対話を通じて,わが国のサービスの特色を理解しはじめてきている。(3)については,(1)と(2)の成果も交えて,米国と異なり,図書を中心とする資料提供に軸足を置きつつ,細かく多彩な工夫と館外への展開の中にレファレンスサービスを位置づけようとする,最近の図書館の傾向が見えてきたところである。研究自体は順調に進展しているが,(1)調査対象図書館でのフィールドワーク,および,(2)米国図書館協会年次大会参加を通じた米国の状況の把握,において,当初予想したよりも進展があったため,研究の範囲が当初の計画より拡がった。まず,(1)については,調査対象図書館の信頼を得ることができたため,レファレンス回答作成や特定テーマの本のリスト作成等の補助など,レファレンス担当者の業務に深く入り込んだ参加ができるようになった。また,時間外に非公式に行われている各種学習会への参加も認められた。これにより,レファレンス担当者の業務を,レファレンス質問の処理を超えて理解することができるようになった。(2)については,2年続けて米国図書館協会年次大会に参加し,米国の図書館員との対話を重ねたことにより,日米の図書館サービスの違いを徐々にではあるが理解するようになっている。(3)国内公共図書館の訪問調査については,新しいサービスを行っている館を中心に実施したが,国内動向の把握としてはなお不十分である。(1)調査対象図書館でのフィールドワークを継続し,当該館でのレファレンスサービスを多面的に理解する。また,年度後半には,当該館のレファレンス担当者に対し結果を報告し,フィードバックを得る予定である。さらに,その結果をもとに,日本図書館情報学会の研究集会で発表する予定である。(3)国内の公共図書館に対する訪問調査をこれまで以上に行い,国内動向の把握に努める。以上に加え,文献の収集と検討によりレファレンスサービスに関するわが国の動向を整理し,今後に向けたその方向性について考察したい。レファレンスサービスは100年以上の歴史があるにもかかわらず,未だに人々にほとんど知られていない。一方図書館では,レファレンスサービスは貸出と並ぶ重要なサービスであると位置づけられ,図書館員の研修に対する要望も強い。さらに米国では,インターネットの普及に伴い,レファレンス質問件数の減少が報告されており,わが国でも同様の指摘がある。本研究では,フィールドワーク,訪問調査,文献調査を通じて,レファレンスサービスの下で図書館員が実際に行っていること,重要と認識していることを解明し,インターネット環境下で保持,発展させるべきサービスの構成要素と,その展開方策を検討することを目的とする。本年度は主にフィールドワークを実施した。また,訪問調査や文献調査もはじめている。フィールドワークでは,関東地方にある公共図書館をほぼ毎週1回訪問し,朝のミーティング,選書等レファレンスサービス担当者が参加する会合など,レファレンス担当者の日々のさまざまな活動に同席した。また,レファレンス事例の検討会に参加して,質問回答の実際の把握に努めた。その結果,現在までに次のようなことを見出した。すなわち,レファレンス業務はライン組織の中に位置づけられ,正規職員と嘱託員が配属されている。庶務担当以外の正規職員はラインの業務の他に,レファレンスブックを含む特定分野の選書と書架管理が割り当てられ,また,研修や統計等館内全体に関わる業務も担当している。カウンターは正規職員が担当するものと嘱託員が担当するものに分かれて,それぞれローテーションが組まれ,レファレンス担当職員以外の正規職員もレファレンスカウンターを担当する。レファレンス業務は図書館職員がさまざまなやり方で状況に応じて関わる中で実践されており,レファレンス担当職員は,係長・主任を中心に,レファレンス業務に継続性と整合性を持たせる役割を担っている。関東地方にある某公共図書館の協力を得てフィールドワークを行うことができたため,本年度はフィールドワークに集中することとして,訪問調査および文献調査は,主に年度の後半から徐々に取り組みはじめている。そのため,フィールドワークについては,図書館職員の実践の中でのレファレンスサービスの位置づけを解明するなど,大きな成果を上げることができた。

一方,成果の公表,レファレンス担当職員の技能の中核ともいうべき質問回答に関わる技能の解明や,内外の他の図書館での実践の中で今回の研究を位置づけることなどは来年度以降の課題として残されている。本研究では,フィールドワーク・訪問調査・関係者へのインタビューを通じて,レファレンスサービスの下で図書館員が実際に行っていること,および重要と認識していることを分析・解明し,インターネット環境下で保持,発展させるべきサービスの構成要素と,その展開方策を検討することを目的としている。本年度は,(1)昨年度開始した関東地方のある公共図書館でのフィールドワークを継続すると共に,(2)米国図書館協会年次大会に参加し,関係セッションで米国におけるレファレンスサービスの動向を探った。また,(3)公共図書館の訪問調査を継続した。その結果,(1)については,レファレンスサービスの遂行能力が正規職員の能力の重要な一部と見なされている一方,嘱託員はレファレンス質問や依頼を頻繁に受けているが,あくまでも補助的な職務と位置づけられていることが明らかになった。正規職員では,ベテランを中心に,庶務系以外の事務職員も担当しているのに対し,司書資格を持つ職員でも,経験が浅い場合や有期職員である場合には,レファレンスカウンターを担当させず,補助的な職務に留めていることが観察された。(2)については,米国においてレファレンスサービスが継続されているものの,その職務内容や重点とされていることは変質していることがうかがえた。これは関連文献からも確認することができた。(3)については,レファレンスサービスを重視し,レファレンスサービスを核にサービスの展開を図る動きに対し,イベント等の多彩な事業展開によりサービスの拡充を図る動きのあることがうかがえた。(1)某公共図書館でのフィールドワーク,(2)米国図書館協会年次大会参加による動向調査,(3)国内公共図書館の訪問調査共順調に実施することができた。また,米国の動向が把握できるようになったため,図書を中心にした英語文献の収集と活用が順調に進み出した。一方,(1)フィールドワークについては,レファレンス質問の処理過程の解明が難しく,その調査方法について協力図書館と協議中である。また,(2)米国図書館協会年次大会については,初参加のため逃したセッション等もあり,十分に機会を生かし切れなかったと感じている。ただ,米国の動向把握のスタートを切ることができたという点で,研究上の意義は大きかった。一方,(3)国内図書館の訪問調査と関係者のインタビューについては,フィールドワークに時間が取られたため,なお不十分であり,また,その成果をフィールドワークや文献調査の成果と関連づけることが課題となっている。本研究では,フィールドワーク,訪問調査,関係者へのインタビューを通じて,レファレンスサービスの下で図書館員が実際に行っていること,および重要と認識していることを分析・解明し,インターネット環境下で保持・発展させるべきサービスの構成要素と,その展開方策を検討することを目的としている。
臨床経験による研修歯科医の医療面接能力の変化

質の高い患者中心の医療を実現するための第一歩として初診時医療面接が果たす役割は大きく、歯科医師臨床研修においてもその到達目標に医療面接が挙げられている。そこで臨床研修期間中に臨床経験を積むことによって、研修歯科医の初診時医療面接能力がどのように変化するかを検証するために本研究を実施した。その結果、JSEの20項目の合計点ならびに模擬患者評価の5項目の合計点には有意差を認めなかった。しかしながら、指導歯科医評価の12項目の合計点は上昇の傾向を認めた。RIASならびにVR-CoDESの分析は現在進行中である。当該年度の予定通り、研修開始時と修了時において研修歯科医への質問紙および初診時模擬医療面接を実施し、その評価の分析をしているのでおおむね順調に進展している。医療面接における会話の内容と機能の分析、そして患者が発した心配や不安に対する研修歯科医の対応の分析は開始したばかりであるが、得られた全データの分析を実施するために費やす時間を最終年度に設けているため、問題はない。最終年度である次年度は今までの2年間の全データを分析することに費やす。また、もし対象者の人数に問題がある場合は最終年度も対象者を募り、十分な人数を確保する予定である。質の高い患者中心の医療を実現するための第一歩として、患者との良好な関係をとりながら、疾病に関する情報収集のみならず、患者の考えを把握し、患者の立場を理解することが重要となる。そのために初診時医療面接が果たす役割は大きく、歯科医師臨床研修においてもその到達目標に医療面接が挙げられている。そこで臨床研修期間中に臨床経験を積むことによって、研修歯科医の初診時医療面接能力がどのように変化するかを検証するという目的を持つ本研究は、患者中心の医療を行なえる歯科医師の養成において、今後どのような工夫が必要なのかを検討できる点において十分な意義があると考える。本年度は、平成29年度の岡山大学の臨床研修歯科医を対象として、研修開始時と修了時において全20項目から成る質問紙であるJefferson Scale of Empathy(JSE)に研修歯科医が回答し、模擬患者との初診時医療面接を行った。模擬患者は5項目、そして指導歯科医は12項目から成る評価票を用いて医療面接時の研修歯科医を評価した。各項目毎に「そう思わない」、「どちらかといえばそう思わない」、「どちらかといえばそう思う」、「そう思う」の4段階で評価した。その結果、JSEの20項目中1項目に研修開始時と修了時において有意な上昇が認められたが、20項目の合計点には有意差を認めなかった。また、模擬患者の評価においては、5項目の合計点に有意差を認めなかった。指導歯科医の評価では、12項目中3項目において有意な低下を認めたが、12項目の合計点には有意差を認めなかった。初年度の予定通り、研修開始時と修了時において研修歯科医への質問紙および初診時模擬医療面接を実施し、その評価の分析を終えているのでおおむね順調に進展している。医療面接における会話の内容と機能の分析、そして患者が発した心配や不安に対する研修歯科医の対応の分析においては開始したばかりであるが、得られた全データの分析を実施するために費やす時間を最終年度に設けているため、問題はない。次年度も今年度と同様に臨床研修歯科医を対象として、研修開始時と修了時において質問紙と模擬患者との初診時医療面接を実施し、データを蓄積すると同時に医療面接における会話の分析を進めていく。最終年度は全データを分析することに費やす予定であるが、もし同意が得られる対象者の人数が少ない場合には、最終年度も対象者を募り、十分な人数を確保する。パソコンの購入や調査・資料収集のための外国への学会参加を控えたこと、そして研修修了時の医療面接の会話のテープ起こしの費用を次年度にまわしたことが次年度使用額が生じた主な理由である。パソコンを購入し、外国への学会参加を予定している。また、研修開始時と修了時の医療面接の会話のテープ起こしの費用およびデータ整理補助への人件費に使用する。研修修了時の医療面接の会話のテープ起こしの費用を次年度にまわしたこと、そしてデータ整理補助への人件費や模擬患者への謝金が抑えられたことが次年度使用額が生じた主な理由である。
石炭燃焼場及びその脱硝過程におけるNOxのN_2Oへの転換機構とその抑制

石炭燃焼場から生成させる環境汚染物質としてN_2Oに着目し、高温燃焼である乱流微粉炭燃焼場および気泡流動層石炭燃焼を対象として、実験ならびに理論的検討を行った。乱流微粉炭燃焼実験より、N_2Oは炉上流部の揮発分燃焼領域での低温酸化領域で生成され、そこでの温度勾配が緩やかであるほど生成量は増加する。しかし、最終的にはその後の高温還元領域によって分解される。空気比の増加とともにN_2O生成に寄与するNO濃度も高くなることならびにCO/O_2比も低くなり還元性が弱くなることから、N_2O濃度は増加する。NH_3無触媒脱硝に対するN_2Oへの効果は、NH_3注入位置の燃焼雰囲気の差異によってN_2O濃度が増加してしまう場合がある。気泡流動層石炭燃焼実験より、層温度の低下および空気比の増加に従いN_2O濃度は増大する。炭種を変化させたところ、N_2O生成にはHCNの方がNH_3よりも寄与が大きい。石炭の供給方式の影響は、上込め供給の場合、フリーボード部でNOおよびN_2Oの主たる生成が起こり、一方、下込め供給の場合、NOおよびN_2Oは主として層内で生じる。充填層反応器によるN_2Oの分解実験より、チャー、CaOおよび酸化したステンレスはN_2Oの分解に強く寄与する。また、単一チャー粒子層燃焼実験より、チャーからのN_2O生成特性は揮発分燃焼と同様な傾向を示す。高温燃焼条件での単一微粉炭燃焼モデルによる解析から、N_2Oは、揮発分燃焼領域において空気中のN_2ならびに、揮発分中の窒素含有化学種から生成されるNHおよびNCOを介して生成される。一方、N_2Oの分解は、COの酸化反応によって生じるHラジカルによって行われる。揮発分燃焼の数値解析結果より、N_2O濃度は、実験で得られた傾向と同様、層温度の低下および空気比の増加とともに増加する。放出揮発分中に含有される窒素化学種の影響は、HCNの方がNH_3より寄与が大きい。地球温暖化およびオゾン層の破壊をひきおこす可能性の高いN_2Oが、石炭燃焼場から燃焼温度によってはかなりの濃度で生成している危険性があり、またアンモニア注入による無触媒脱硝過程においても、NOxから化学反応機構によってはN_2Oに転換している可能性がある。本研究ではこのような背景から、石炭燃焼の中から代表的な燃焼方法である微粉炭燃焼と気泡式流動層燃焼をとりあげ、本年度は主として前者に焦点を合わせた研究を行い、後者についても予備的な研究を行った。研究実績の概要は以下に箇条書きにして示す。1.微粉炭燃焼実験を内径300mm,長そ2.3mの旋回式乱流炉で行い、燃料中の固定炭素分および揮発分の比である燃料比のみでなく、それぞれの中に於けるC,H,Nの成分比がおおきく異なる石炭として、太平洋炭、大同炭、ワ-クワ-ス炭の3種類を選択し、燃焼実験を行った。2.燃焼過程における石炭の燃焼度と気相中に放出された炭化水素および窒素含有成分の種類が、NOxおよびN_2Oの生成・消滅に及ぼす影響について、実験的に検討した。

その結果、炭化水素は種類よりもその濃度によって、反応場を酸性あるいは還元性にするため、NOxおよびN_2Oの生成・消滅に顕著な影響を及ぼすこと、また放出される窒素含有成分については、NOx特にNOについては、HCNとして放出される場合の方が、NH_3として放出されるよりもその生成量が多いが、N_2Oについてはあまり差が生じないことが解った。また、アンモニア注入無触媒脱硝法では、条件によってはNOがN_2Oに転換する可能性のあることを実験的に明らかにした。3.以上の実験的研究の理解を深めるために、単一石炭粒子の燃焼に関する理論計算を23種類の化学種と84の化学反応式をとりいれて行い、実験結果を明確に説明できることを明らかにした。石炭燃焼場から生成されるN_2Oは、比較的低温燃焼である気泡流動層石炭燃焼場から高濃度で排出されることが、前年度までの研究で明らかとなった。そこで、本年度では、前年度に引き続いて気泡流動層石炭燃焼実験を行い、石炭供給方式の影響を検討するとともに、流動層内に存在する各種固体粒子(流動媒体ならびに脱硫剤など)によるN_2O分解実験を充填層反応器を用いて行った。さらに、チャーからのN_2O生成特性についても単一層チャー充填反応器を用いて検討した。また、揮発分燃焼場でのN_2O生成・消滅特性を理論的に説明するために気相反応の化学動力学計算を行い、温度、空気比および揮発分から放出される窒素含有化学種の差異の影響ならびに基本的なN_2O生成・消滅経路についても明らかにした。得られた結果として、石炭の供給方式の影響は、上込め供給の場合、フリーボード部でNOおよびN_2Oの主たる生成が起こり、一方、下込め供給の場合、NOおよびN_2Oは主として層内で生じる。充填層反応器によるN_2O分解実験により各粒子の分解反応速度定数を求めたところ、チャー、CaOおよび酸化したステンレスがN_2Oの分解に強く寄与するが、石炭灰ならびに流動媒体である硅砂は流動層燃焼温度領域でほとんどN_2Oを分解しない。また、単一チャー粒子層燃焼実験より、チャーからのN_2O生成特性も揮発分燃焼と同様な傾向を示す。揮発分燃焼の数値解析結果より、N_2O濃度は、実験で得られた傾向と同様、層温度の低下および空気比の増加とともに増加する。放出揮発分中に含有される窒素化学種の影響は、HCNの方がNH_3より寄与が大きい。一方、消滅反応にはCOの燃焼によって生じるHラジカルが貢献する。
オフセット鎮痛脳内機構に基づく慢性疼痛バイオマーカーの探索

熱により痛み刺激を1°Cだけ短時間に増減することにより、痛み感覚の大幅な減少を来す減少をオフセット鎮痛と呼ぶ。慢性疼痛患者と健康被験者を対象に、熱刺激装置PATHWAYとマルチモーダル機能的磁気共鳴画像法を用いて、その脳内メカニズムと慢性疼痛脳内機構を考察した。熱痛み刺激増加時間を延長するとオフセット鎮痛がより強くなった。慢性疼痛患者ではオフセット鎮痛が弱かったが、この延長によりオフセット鎮痛が増大した。オフセット鎮痛時には下行性疼痛抑制系と報酬系に関わる脳部位が働き、これが慢性疼痛患者では減弱することを示した。慢性疼痛患者では前帯状皮質と前島皮質が萎縮し、これが報酬系回路の減弱と関連した。予備実験として、温熱刺激装置PATHWAYを用いてオフセット鎮痛の心理物理研究を行った。27-49歳の健康な男女14人に対して、痛みスコア6の刺激(条件付け刺激)を基本として摂氏1度増加のパルスを5秒間与えた時の痛み知覚の変化をCOVASにて経時的に観察した。パルス前の条件付け刺激を5秒、15秒と変化させたところ、15秒の熱刺激により痛覚過敏を来したが、その後のオフセット鎮痛は共に約65%の強度で発生した。また、痛み刺激における温度上昇速度として6度/sと56度/s(CHEPSプローブ)を試したところ両者共に感覚順応を来さず、安定した痛み刺激を与えることが出来た。以上から、PATHWAYによる痛みスコア6の温熱刺激は感覚順応を来さず、長時間刺激により痛覚過敏を引き起こした場合でも強いオフセット鎮痛効果を生み出すことが分かった。末梢性の痛覚過敏は、中枢からの下行性疼痛抑制系により相殺されることが示唆された。次に、健康被験者3名、慢性疼痛患者13名をリクルートした。慢性疼痛の心理物理記述法としてマクギル疼痛質問票、painDETECT、Pain Catastrophizing Scale、Beck Depression Inventoryを採用し、各被験者においてこれらのスコアを全て記録した。さらに3テスラMRIスキャナーを用い、オフセット鎮痛fMRI、安静状態fMRI、拡散テンソル画像法、高解像度解剖画像法を施行した。オフセット鎮痛fMRI時にはCOVASを用いてfMRI画像と同期した痛み感覚記録に成功した。慢性疼痛患者では健康被験者に比べ修飾されたオフセット鎮痛現象を確認し、この実験系の有効性が裏付けられた。MRI画像は頭部の動きやノイズが少ない良好な画像が得られ、安定した撮像技術を確立した。現在、これらの画像解析結果と心理物理指標との相関分析に取りかかっている。慢性疼痛患者18人、健康被験者17人を対象に、オフセット鎮痛の心理物理実験、各種質問票による慢性疼痛の質的・定量的評価、MRI撮像を実験プロトコール通りに横断的に施行した。また、幻肢痛患者1人に対して3回の縦断的検査を施行した。現在これらのデータを詳細に解析しており、概ね次のような結果を得ている。1)慢性疼痛患者ではオフセット鎮痛における疼痛反応が鈍化しており、賦活fMRIでは内側および後外側前頭皮質、後帯状皮質、海馬、扁桃体など痛みの情動・下行性疼痛抑制系に関与する脳部位で陰性反応を呈した。これらの反応が幾つかの心理物理指標と相関を示した。また、幻肢痛患者の鏡療法・義肢使用などリハビリテーション治療継続により、6か月間という短期間でも、感覚運動皮質の賦活・機能的結合性・厚さがダイナミックな変化を呈しており、これらが慢性痛治癒と関連する可能性を示唆した。2)慢性疼痛患者ではデフォルト・モード・ネットワークおよび感覚連合野での機能的結合性が低下する一方、視床、大脳辺縁系、大脳基底核、中脳水道灰白質などの領域で機能的結合性の増大を呈した。特に大脳基底核群間の機能的結合性が、痛みの心理物理指標と相関を示した。3)慢性疼痛患者は後帯状皮質、前帯状皮質、前島皮質など痛みの情動関連部位と一次感覚運動野で灰白質体積減少を、逆に感覚連合野で灰白質体積増大を示した。これらを起点とした機能的結合性解析により、その病態生理学的意義の解析を進めている。4)拡散強調画像のグループ間解析において、慢性疼痛患者は前頭皮質・帯状皮質の交連線維に相当する特定の白質部位に機能低下ないし萎縮を呈した。その程度は痛み閾値などの心理物理指標と相関しており、痛みの脳内ネットワークにおける動的変化に関連する可能性がある。以上の結果から、マルチモーダルMRIプロトコールにより、慢性疼痛脳の本態解明が期待できる。慢性腰痛症、線維筋痛症など、各疾患毎の患者数は当初の目標値に達していない。しかしながら、慢性疼痛患者全体と、年齢・性別をマッチさせた健康被験者の数に関しては、充分な統計強度が得られる水準に達している。各MRIモダリティー毎の解析技術が格段に向上して、世界的水準にも見劣りしない内容の報告が可能な段階に達している。したがって、各疾患に共通する「疼痛の慢性化」に関連する要素を議論することが出来る状況にある。一方、各慢性疼痛疾患に特異的な知見を得るためには、患者数をさらに増やす必要がある。当施設だけの患者リクルートでは限界があるため、他施設との共同研究、共同データベース設立を検討する必要がある。研究対象被験者数は、慢性疼痛患者23人、健康被験者18人に達した。

オフセット鎮痛の心理物理実験、各種質問票による慢性疼痛の質的・定量的評価、マルチモーダルMRI撮像を横断的に施行した。これらの結果を総合して3つの原著論文を作成し、海外の英文査読雑誌に投稿した。現在改訂または査読中である。論文の主要な内容は以下の通りである。1)慢性疼痛患者ではオフセット鎮痛が減弱するが、熱刺激時間を長くすることによりオフセット鎮痛が増強した。慢性疼痛患者では、痛み知覚の伝達が遅延し、下行性疼痛修飾系の起動が遅くなる可能性が示唆された。2)慢性疼痛患者では、前帯状皮質及び前島皮質の灰白質萎縮が観察された。このうち前島皮質から側坐核・内側前頭皮質などへの報酬系回路が、機能的結合性低下を呈した。痛みの慢性化には報酬系回路のネットワーク機能減弱が関わることが示唆された。3)fMRI同時撮影中にも、慢性疼痛患者は健康被験者に比しオフセット鎮痛が減弱した。この現象が、fMRIにより背外側前頭皮質・中脳水道灰白質などの下行性疼痛修飾系、および側坐核・内側前頭皮質などの報酬系における脳活動の違いに関連することを明らかにした。オフセット鎮痛が慢性疼痛患者で減弱するメカニズムを脳画像で示したのは世界で初めての快挙である。また、慢性腰痛患者を対象にして福島県立医科大学と協同で行っていた2つのfMRI研究を英文査読雑誌に投稿し掲載された。その結果は以下の通りである。4)精神医学的症状が強い慢性腰痛患者では、その症状が弱い慢性腰痛患者に比し、腰痛刺激時の側坐核の活動が小さい。即ち、報酬系の脳活動が抑制されている。5)健康被験者は腰痛刺激に対して前帯状皮質・背外側前頭皮質が活動するが、慢性腰痛患者はこの活動が弱く、その程度は痛み症状の強さと相関する。即ち、下行性疼痛修飾系の活動低下が痛み慢性化に関連する。熱により痛み刺激を1°Cだけ短時間に増減することにより、痛み感覚の大幅な減少を来す減少をオフセット鎮痛と呼ぶ。慢性疼痛患者と健康被験者を対象に、熱刺激装置PATHWAYとマルチモーダル機能的磁気共鳴画像法を用いて、その脳内メカニズムと慢性疼痛脳内機構を考察した。熱痛み刺激増加時間を延長するとオフセット鎮痛がより強くなった。慢性疼痛患者ではオフセット鎮痛が弱かったが、この延長によりオフセット鎮痛が増大した。オフセット鎮痛時には下行性疼痛抑制系と報酬系に関わる脳部位が働き、これが慢性疼痛患者では減弱することを示した。慢性疼痛患者では前帯状皮質と前島皮質が萎縮し、これが報酬系回路の減弱と関連した。1.本実験の前に、14人の健康被験者をリクルートして予備実験を行い、オフセット鎮痛現象の再現性を確認した。これにより、本実験の妥当性を確認し、痛み感覚の心理物理記録・解析技術を確立することができた。2.本来の実験プロトコールを施行するに際しては、1年間に16人の被験者をリクルートし、心理物理実験とMRI実験を共に完遂することが出来た。今後さらに多くの被験者を対象に実験を重ねるための体制を確立した。3.技術的にチャレンジングであり、困難が予想されたにも拘わらず、痛み刺激とMRI撮像との完全同期に成功し、心理物理および画像データの質が良好に確保されたことを確認した。
ES細胞を用いた免疫制御の新技術

ES細胞やiPS細胞などの多能性幹細胞に由来する樹状細胞あるいはマクロファージなどのミエロイド系細胞を用いて、免疫応答を人為的に制御し、自己免疫疾患やアレルギー疾患を治療する手法を開発すべく研究を行っている。平成21年度に行った研究は、以下の通りである。1.自己免疫の抑制法についての基礎的研究NOD(Non-Obese Diabetic)マウスは、自己免疫機序により膵島炎および糖尿病を自然発症する自己免疫疾患モデルマウスである。前年度までの研究により、自己性糖尿病発症前のマウスに、NODマウスのES細胞由来の樹状細胞(ES-DC)を投与することにより、糖尿病の発症が有意に抑制されることを観察していた。今年度の研究では、同様の実験を繰り返すことによりこの観察結果の再現性を確認した。さらに、ES細胞由来のマクロファージ(ES-MP)の投与によっても、効果はES-DCよりも低いものの糖尿病の発症が抑制されることを観察した。これらの結果は、多能性幹細胞由来のミエロイド系細胞の投与により、体内の異常な免疫応答を是正し自己免疫現象を抑制できることを示唆する。2. TRAILによる制御性T細胞の制御に関する検討前年度までの研究において、ミエリン鞘抗原MOGとTRAIL (TNF-related apoptosis-inducing ligand)を同時に発現するES-DCを投与することにより、多発性硬化症のマウスモデルである自己免疫性脳脊髄炎(EAE)の発症抑制が可能であり、そのメカニズムとして、T細胞の細胞死の誘導のみならず、制御性T細胞の機能増強あるいは増幅が関与しているという結果を得ている。本年度の研究においては、TRAIL欠損マウスを用いた検討により、TRAILが疾患誘導時の制御性T細胞の増殖に関与していることを明らかにした。本年度の研究では、β2-microglobulin(β2m)あるいはTAP1を欠損し、任意のMHCクラスI分子を発現するマウスES-DCを作成し、これらのES-DCによる細胞ワクチンの効果を検討した。β2mは、クラスI分子重鎖とする分子であり、この遺伝子を破壊することにより、全てのMHCクラスIの細胞表面への発現がほぼ消失した。このような細胞に、β2mを共有結合させた任意のMHCクラスI分子を発現させることにより、導入したクラスI分子のみを発現した細胞を作成することができた。TAPは、細胞質内でプロテアソームによる限定分解により産生された抗原ペプチドをMHCクラスI分子へ負荷させるべく小胞体内へ輸送するトランスポーター分子である。TAP1遺伝子を標的破壊した細胞では、抗原ペプチドの供給が断たれるため、細胞表面へのMHCクラスI分子の発現がほぼ消失することが予想されたが、このことは実際に確認された。このような細胞に細胞外からクラスI分子と結合親和性を有する合成ペプチドを加えることにより、加えたペプチドと当該クラスI分子のみを発現する細胞を作成することができると考えられた。今年度は、上記の手法を用いてMHCのタイプがH-2^bである129系統に由来するマウスES細胞から、H-2^dハプロタイプのBALB/cマウスにおいて細胞ワクチンとしての十分な効果を発揮できるES-DCを作製することができた。このES-DCワクチンをBALB/cマウスに投与することにより、H-2K^d拘束性にRSV(Respiratory syncytial virus)由来のエピトープに特異的な細胞傷害性T細胞を感作できた。今後は、このような遺伝子改変ES-DCを用いることにより、養子免疫療法のための抗原特異的細胞傷害性T細胞の培養技術の開発を行う予定である。また、本年度の研究では、ヒトES細胞における遺伝子改変法の改良、マウスのiPS細胞から樹状細胞を誘導する培養法の開発とその機能解析等も行った。我々は、ES細胞の有する未分化状態での増殖能力と多様な細胞への分化能力に着目し、ES細胞からの分化誘導により作製した樹状細胞を用いた免疫応答制御に関する研究を行っている。ES細胞に由来する樹状細胞の医療応用においては、組織非適合性の問題が最大の障壁となる。本年度の研究では、この問題の解決のために1)ヒトES細胞におけるHLAの発現に関連する分子の遺伝子改変2)ES細胞を用いて開発した技術をips細胞に適用するという2つの方法を検討した。1.ヒトES細胞における遺伝子標的破壊および標的導入技術の開発昨年度までの研究により、ヒトES細胞から樹状細胞(ES-DC)を分化誘導する培養法、さらに、ES細胞段階での電気穿孔法によるベクター導入により、遺伝的改変により機能を修飾したヒトES-DCを作成する技術を開発していた。今年度は、ヒトES細胞において遺伝子標的破壊および標的導入を行うシステムの開発を試みた。具体的には、ヒトES細胞において、HLAクラスI分子に結合するペプチドのトランスポーターであるTAP1遺伝子の標的破壊を試みたが、現時点では、ヒトES細胞における遺伝子標的破壊は成功していない。2.マウスES細胞およびiPS細胞からの樹状細胞を用いた免疫制御法の検討マウスiPS(induced pluripotent stem)細胞から樹状細胞(iPS-DC)を作製する方法を確立した。マウスiPS-DCのin vitroにおける様々な機能解析を行うとともに、マウスiPS-DCのマウス個体への投与による免疫制御についての研究も行っている。本年度の研究では、未分化なマウスiPS細胞へ抗原(OVA)の発現ベクターを導入し、このiPS細胞から作製したiPS-DCをマウス個体へ投与する細胞ワクチン法により、OVA抗原特異的なT細胞の活性化、さらに、OVA抗原発現腫瘍細胞に対する拒絶効果の誘導が可能なことを確認した。

ES細胞やiPS細胞などの多能性幹細胞に由来する樹状細胞あるいはマクロファージなどのミエロイド系細胞を用いて、免疫応答を人為的に制御し、自己免疫疾患やアレルギー疾患を治療する手法を開発すべく研究を行っている。平成21年度に行った研究は、以下の通りである。1.自己免疫の抑制法についての基礎的研究NOD(Non-Obese Diabetic)マウスは、自己免疫機序により膵島炎および糖尿病を自然発症する自己免疫疾患モデルマウスである。前年度までの研究により、自己性糖尿病発症前のマウスに、NODマウスのES細胞由来の樹状細胞(ES-DC)を投与することにより、糖尿病の発症が有意に抑制されることを観察していた。今年度の研究では、同様の実験を繰り返すことによりこの観察結果の再現性を確認した。さらに、ES細胞由来のマクロファージ(ES-MP)の投与によっても、効果はES-DCよりも低いものの糖尿病の発症が抑制されることを観察した。これらの結果は、多能性幹細胞由来のミエロイド系細胞の投与により、体内の異常な免疫応答を是正し自己免疫現象を抑制できることを示唆する。2. TRAILによる制御性T細胞の制御に関する検討前年度までの研究において、ミエリン鞘抗原MOGとTRAIL (TNF-related apoptosis-inducing ligand)を同時に発現するES-DCを投与することにより、多発性硬化症のマウスモデルである自己免疫性脳脊髄炎(EAE)の発症抑制が可能であり、そのメカニズムとして、T細胞の細胞死の誘導のみならず、制御性T細胞の機能増強あるいは増幅が関与しているという結果を得ている。本年度の研究においては、TRAIL欠損マウスを用いた検討により、TRAILが疾患誘導時の制御性T細胞の増殖に関与していることを明らかにした。