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株式会社の発生と本質に関する会計史的研究

本研究は,株式会社の生成と本質について,オランダ東インド会社を研究対象として会計史的に研究しようとしたものである。初年度にはこれまでの研究活動の中で収集した資料の分析と当該領域の研究に関するデータベースの構築と,そして,その開示を目的とした研究用ホームページの作成に着手し,第2年度には,データベースを伴った研究用ホームページを公開した。第3年度には,現地調査を行い,研究者との研究交流とともに新たな資料の収集も行った。そしてこれらの新たな知見の分析のため研究期間を延長した。そしてこの間の成果として,研究成果の一部を研究雑誌に3本の論文として公刊した。本年度の当初計画では,本研究全体の第一段階として,株式会社の嚆矢たる連合東インド会社(Verenigde Oost-Indische Compagnie;VOCと略される。通称・オランダ東インド会社)を研究対象として,株式会社の生成および本質と会計システムの関係について,会計史的観点から研究を行うこととしていた。そして,具体的には,これまで散逸したとされ,全体像が不明とされたオランダ本国アムステルダム本社の会計史料の現存状況について,オランダ・ハーグの国立公文書館(Nationaal Archief)における調査をもとに把握し,そのデータベースの作成を行う予定であった。また,第二段階として,役員会議事録の分析による会社組織と会計システムの位置づけの研究を行い,連合東インド会社の記帳原則,帳簿組織図および内部統制機構を明らかにするための作業を開始することを企図していた。しかしながら,研究計画を精査したところ,これらの研究を効率的に行うためには,これまでの10年以上に及ぶ研究活動の中で収集してきた多数の史料の整理と分析を先に進めるべきものと判断するに至り,計画を一部変更し,これらの作業を先に進めることとした。そして,当該領域の研究に関するデータベースの構築とその開示を目的とした研究用ホームページ(http://www.cc.kyoto-su.ac.jp/project/hashi-lab/)の作成に着手し,平成27年2月に原型を完成することができた。これについては本年度の研究成果の一部として,平成27年5月より公開することとしている。申請書において,「本年度の目標は,会計史料の発掘・収集を行ない,そのデータベースを完成させる。また,学内の個人ホームページ内に研究内容の中間報告ができるページを作成する」こととしていた。そこでまず,昨年度の実施状況報告書で予告した,当該領域に関する資料のデータベースの構築とその開示を目的としたホームページ(http://www.cc.kyoto-su.ac.jp/project/hashi-lab/)を,平成27年5月に公開するとともに,昨年度より行っている,これまでに収集した史料の整理と分析を引き続き実施した。なお,本研究に必要不可欠な史料(資料)の一つとして,連合東インド会社(Verenigde Oost-Indische Compagnie;VOCと略される。通称オランダ東インド会社)の役員会議事録をあげ,この収集を計画していたが,これをマイクロフィッシュに集約した史料(資料)(「オランダ東インド会社役員会決議事項集成」Resolution of the Heren Zeventien of the Dutch East India Company, 1602-1796)を本務校における学内経費によって入手することができたため,若干の研究計画の修正を行い,オランダ・ハーグ所在の国立公文書館(Nationaal Archief)おける調査よりも,本年度も国内において,これらの内容確認,整理及び調査を優先的に行うこととした。当該史料(資料)は,同社が設立された1602年から,解散に至る1796年までの,同社の最高意思決定機関における決議事項の集成であり,779枚ものマイクロフィッシュから成っている。現時点では,本研究課題に関連するものの整理をし始めたところである。また,研究成果の中間報告の一環として学術雑誌に論文を発表し,本助成金の研究成果である旨を明示した。研究計画を状況の変化(前述の別予算での史料(資料)の取得)に合わせて国内での研究活動に集中するなど,研究計画を一部修正しながらも確実に履行している。また,2年目の計画の一つであった中間報告として文献データベースを含んだホームページ公開し,加えて学術雑誌への論文の投稿・掲載なども行ったことから,「おおむね順調に進展している」と判断した。計画段階における最終年度の目標は,第1に,入手済みの本社議事録から,同社会計システム構築の意思決定過程を明らかにし,加えてその記帳規則,帳簿組織図を作成すること,第2に,これらの検討から,同社の会計システムの全体像について明らかにすることとし,その成果を基に最終報告をまとめることとしていた。なお,研究成果については,上記の既設の学内の個人ホームページから適宜発信するとともに,国内外の学会において最終報告を行う。また,発掘史料の適性と評価について,現地のオランダ人研究者との合同研究会を実施し,適宜,その方向性をチェックする体制を整えることとしていた。そこで本年は,引き続き収集資料の分析を継続しつつ,研究の成果の妥当性について検証すべく平成28年9月,オランダに赴き,平成18年に実施した在外研究以来の交流があり,オランダ会計史学者で長崎商館帳簿に関しても業績のあるK.Camfferman(カムフェルマン)アムステルダム自由大学教授,同様に旧知で,オランダ東インド会社史の研究者であるC. Nierstrasz(ニールストラサッツ)エラスムス大学講師と面談し,新たな知見を得るとともに,今後の研究課題についても新たな視座を得ることができた。この他,イギリス・ブリティッシュライブラリー,東京大学史料編纂所にも赴いて,関連する新たな資料を入手することができた。

なお,成果報告の一部として専門学術雑誌『會計』(第190巻第5号,平成28年11月)に「『帳簿の世界史』とオランダ会計史」として論文を公表し,当該論文が,本研究助成金の成果の一部である旨を明記した。オランダ,イギリスへの調査を実施しつつ,データベースの作成と拡充を遂行し,前年に引き続き専門学術雑誌に投稿し,研究成果の一部を論文として発表するなど,成果報告については着実に公表することができているが,一方で,研究成果の全体を明らかにするために必須の収集資料の分析には,現地調査で新たな資料を得たこともあり,予想以上に多くの時間がかかっていることから,進捗状況としては「やや遅れている」と判断し,1年間の研究機関の延長を申請の上,承認を得た。本研究は,オランダ東インド会社の会計システムの全貌を明らかにした上で,株式会社の生成・本質と会計システムの関係を,会計史の観点から研究することを目的として,平成26年度から3か年の予定で始まった。本年度は、当初予定した3年間で得た資料の解読,および研究成果の集約のために延長した年度である。これまで合計4年間の研究を総括した。具体的には,初年度より作成を行ってきた文献データベース化の完了し,収集した文献の解読や分析結果を集約することができた。そして,本課題の研究成果の一部を学術論文として公刊した。すなわち,わが国にもたらされたもっとも古い西洋式簿記書の一つとされるものの,これまで十分に検討されてきたとは言えないOudshoff, W.『イタリア式あるいは商人簿記に対する完全なる理論的および実践的手引き』(原題:Vollegig theoretisch en praktisch handboek voor hetItaliaansch of Koopmans boekhouden, Rotterdam, 1833)を取り上げ,文献史的観点から本研究課題である株式会社の発生に関連して,会計史的観点から重要な資本勘定の位置づけが,株式会社の成立という社会経済的背景を反映しているであろう簿記書においても明確に示されていることを「19世紀オランダ簿記書における資本勘定」(『會計』,第192巻第5号,43-52頁)と題して発表した。本研究は,株式会社の生成と本質について,オランダ東インド会社を研究対象として会計史的に研究しようとしたものである。初年度にはこれまでの研究活動の中で収集した資料の分析と当該領域の研究に関するデータベースの構築と,そして,その開示を目的とした研究用ホームページの作成に着手し,第2年度には,データベースを伴った研究用ホームページを公開した。第3年度には,現地調査を行い,研究者との研究交流とともに新たな資料の収集も行った。そしてこれらの新たな知見の分析のため研究期間を延長した。そしてこの間の成果として,研究成果の一部を研究雑誌に3本の論文として公刊した。
宿主特異的毒素を介した植物・糸状菌の分子応答機構の解明

ACR毒素に対する宿主のレセプター遺伝子探索を進め、ドーパミン、グルタミン酸、黄体形成ホルモン等のレセプター遺伝子の部分領域と相同性を示すミトコンドリアゲノム遺伝子ACRSを単離し、ACR毒素への感受性/抵抗性は本遺伝子mRNAへのプロセッシングの有無により決定されることを証明した。また、ACR毒素に抵抗性を示すカンキツ2品種の細胞を融合させると、毒素抵抗性の2品種由来にも関わらず、その融合体からの再生体はすべて毒素に感受化することを発見し、さらにこの再生体はすべてサイブリットであり、核とオルガネラが別々の親由来であり、毒素抵抗性の2品種由来の細胞融合再生体が毒素感受性になったのは、ミトコンドリア遺伝子であるレセプター遺伝子のmRNAが、由来の異なる核のプロセッシング酵素に切断されず、レセプターが翻訳され、毒素に感受化することを証明した。これらの結果により、本毒素への感受性/抵抗性は、ミトコンドリアにおけるACRSmRNAへのプロセッシングの有無により決定されることを明確にした。さらに、ラフレモン葉へは毒性を示さず、むしろ抵抗性誘導因子(エリシター)として働くことを明かにした宿主特異的ACT毒素合成遺伝子、およびペクチン分解酵素遺伝子の単離と、それらの標的遺伝子欠損菌の作出に成功した。また、防御関連遺伝子の単離のために、ラフレモン葉に非病原性Alternaria属菌を噴霧接種し、2時間後のRNAを無処理葉のRNAでサブトラクション後のmRNAをクローン化し、500クローンの配列を決定した。その結果、全体の16%が抵抗性またはストレス応答に関与すると報告されている遺伝子の部分配列であり、その中からリポキシゲナーゼ、ハイドロペルオキシドリアーゼ、エポキシハイドロラーゼ、キチナーゼ、プロテアーゼ阻害蛋白、ペクチナーゼ阻害蛋白の全長単離、PAL, CHS, HMGR, HMGS, GTP結合蛋白Rab,14-3-3蛋白の部分配列の単離と発現挙動の解析等に成功した。ACR毒素感受性遺伝子ACRSの転写物修飾と毒素感受性について:今年度はACR毒素抵抗性カンキツ品種セミノール(S)とリスボン(L)の細胞融合による細胞質雑種個体(S/L)のACR毒素に対する反応を調べた。検定した10個体のS/Lは、抵抗性品種S、L由来にも関わらず、いずれも感受性品種ラフレモン(RL)と同等のACR毒素感受性を示した。次にこれらS/LにおけるACR毒素感受化機構について検討した。当研究室では、先に大腸菌をACR毒素に感受化させるミトコンドリア(mt)遺伝子(ACRS)を単離し、ACR毒素感受性/抵抗性はカンキツmtにおけるACRS転写物のプロセッシングの有無により決定されることを明らかにした。S/LのmtにおけるACRS転写物のプロセッシングの有無を検定した結果、プロセッシングを受けていないRLと同様の転写物が検出され、またウェスタンブロット法によりS/Lのmt蛋白からACRS翻訳産物が検出された。これらの結果は、ACRS転写物はS/LにおいてもRL同様にプロセッシングを受けないため、本遺伝子産物が翻訳され、ACR毒素感受化の主因子として機能することを示唆した.宿主特異的毒素合成およびペクチン分解酵素遺伝子欠損菌接種に対する防御関連遺伝子の発現応答について:ACT毒素合成およびペクチン分解酵素遺伝子欠損菌の作出に成功した。また防御遺伝子単離のためにラフレモン葉に非病原菌を噴霧接種し、2時間後のRNAを無処理葉のRNAでサブトラクションした後のmRNAをクローン化し、500クローンの配列を決定した。PG/PGIP相互反応を介したエリシター生成とその役割について:大腸菌を用いたPGIP遺伝子発現系の構築と、PG/PGIP相互反応によりPGAからオリゴガラクツロン酸エリシターを生成することに成功した。オリゴガラクツロン酸エリシターを含むPG/PGIP反応液には、抵抗性誘導活性があることも確認した。

その結果、全体の16%が抵抗性またはストレス応答に関与すると報告されている遺伝子の部分配列であり、その中からリポキシゲナーゼ、ハイドロペルオキシドリアーゼ、エポキシハイドロラーゼ、キチナーゼ、プロテアーゼ阻害蛋白、ペクチナーゼ阻害蛋白の全長単離、PAL, CHS, HMGR, HMGS, GTP結合蛋白Rab,14-3-3蛋白の部分配列の単離と発現挙動の解析等に成功した。
神経芽腫におけるN-myc癌遺伝子の増幅および発現とカテコラミン代謝の相互制御機構

(1)神経芽腫の手術時摘出標本のN-myc増幅および発現と予後の関係について解析したところ、増幅の方がより臨床的予後と一致することが明らかとなった。(2)神経芽腫100例について6つの予後因子(年令、病期、原発部位、組織型、N-myc、尿中VMA)の多変量解析を行ったところ、N-mycは年令および病期と並ぶ予後因子であること、また、原発部位と尿中VMAは予後因子としてはN-mycに吸収されてしまうことが判明した。48例の神経芽腫について腫瘍内のtyrosine hydroxylase(TH)とdopamine-β-hydroxylase(DBH)活性を測定し、N-myc増幅との関係を調べた。その結果、N-myc低増幅群(1-10copies.)は高増幅群(11coples以上)に比べ、TH活性は約3倍、DBH活性は約2倍であり、N-myc増幅と尿中VMA、HVA排泄量の逆相関関係が酵素レベルで確認できた。また。N-myc増幅群においては、TH、DBH両者とも活性が低いもの、THのみ活性が低いもの、DBHのみ活性が低いものなどのパターンが存在した。さらに、N-myc非増幅群においては、組織学的分化度の高いものに両酵素活性の低下がみられた。以上より、N-myc増幅と腫瘍内カテコラミン代謝系の未熟性との間には、遺伝子あるいは酵素レベルで何らかの調節機構が存在することが示唆された。(4)N-mycと連動して変化することがinvitroで知られてるMHCc lass 1抗原について、同様の現象が摘出腫瘍についも存在するのかどうか検討したところ、両者は臨床材料においてもdown-regulationの関係にあることが判明した。神経芽腫腫瘍内のmdr-1発現はN-mycとは無関係であった。しかし、未治療群では、腫瘍の分化度とmdr-1発現の間に相関性がみられた。また。
歴史的建造物を構成する部材の劣化と対策

歴史的建造物を構成する部材である石材やレンガなどの劣化と保存対策に関する研究を行った。北海道の歴史的石造建造物の周辺環境を継続的に測定し、部材の劣化と環境の関係を明らかにした。また、石材表面に撥水性や強度を上げるために塗られる表面含浸剤に関しては、国内外で使用されている14種類の表面含浸剤を北海道の歴史的建造物の石材として使われている凝灰岩(札幌軟石)に塗布し表面の性質や吸水性などを調査し、その特性を明らかにした。本年度は、「北海道開拓の村」の歴史的建造物および小樽市内の歴史的建造物の劣化調査とそれぞれの周辺環境の調査を中心に行った。「北海道開拓の村」では、石造建造物の近くに微気象観測装置を設置し、温度、湿度、風向、風速、降雨量などの環境データを継続的に測定した。また、石造建造物の修復の際に壁面の石試料を採取し、劣化部分と劣化していない部分の比較分析を行った。旧小樽新聞社の劣化の詳細は現在分析中であるが、木造の骨組みから鉄筋コンクリート壁式構造への変更、石材内部でのかすがいの爆裂、凍結・融解などによると推測している。また、コアで観測された潜在亀裂の発生については外的な要因は考え難いこと、壁面に沿った亀裂が顕著であること、剥落の殆どが撥水剤の染み込みとの境界で発生していること、剥落が春季に発生していることなどから勘案して、凍結・融解の繰り返しが誘因の一つとなっていると推測している。小樽市内の歴史的建造物の調査対象として重要文化財旧日本郵船小樽支店を選び、室内の温湿度環境測定および壁面の体積含水率測定を行った。石材表面に塗られる撥水強化剤に関しては、国内外で使用されている撥水剤を北海道の歴史的建造物の石材として使われている凝灰岩(札幌軟石)に塗布し、表面の性質や吸水性などを調査した。今後、暴露試験を行い、撥水材の耐久性を調べる予定である。今年度も継続して、北海道開拓の村の歴史的建造物および小樽市内の歴史的建造物の劣化調査および周辺環境の調査を中心に行った。旧日本郵船株式会社小樽支店の建物では壁石表面のはく離が見られた。これは、これは壁石表面の冬季の凍結によるものと考えられる。石材表面に撥水性や強度を上げるために塗られる表面含浸剤に関しては、国内外で使用されている14種類の表面含浸剤を、北海道の歴史的建造物の石材として使われている凝灰岩(札幌軟石)に塗布し、表面の性質や吸水性などを調査した。外観変化に関しては、ハンディー色差計で骨材部分を避けて測定し、光沢は、光沢度測定装置で、60°鏡面光沢度を測定した。この他、含浸深さの測定、透水性試験、透湿性試験、吸水性試験等を行った。また、既往の重要文化財建造物の保存修理に関して、どの様な撥水剤、強化剤が使用されてきたのかを知る目的で、既往の修理工事報告書を調査した。今年度も継続して、北海道開拓の村の歴史的建造物および小樽の歴史的建造物の劣化調査および周辺環境の調査を中心に行った。また、撥水剤を塗布したレンガ試料を用い、試料内の水分移動、塩分移動測定に関する実験を行った。撥水剤の塩類風化抑制効果を調べるために、1050°C、900°C、750°Cで焼成したレンガ試料を作成し、促進塩類風化試験を行った。試験体は、直径100mm、厚さ60mmの円柱形である。撥水剤は試験体の片面に塗布し、浸透深さは、5.0mm、7.5mm、10.0mmに設定した。実験では、可溶性塩類として硫酸ナトリウム飽和水溶液を用い、撥水剤塗布面の背後から水が浸透してきたときの条件を考え、撥水剤の塗布面を上にし、試料下面から吸水させた。実験結果から、含浸層の厚さ5.0mm、7.5mmの試験体では表層剥離が発生し、10.0mmの試験体では表層剥離が発生しなかった。促進塩類風化試験終了後、試料内部の塩類の分布状況を観察するために、電子線マイクロアナライザー(EPMA)による面分析を行った。この結果から、含浸層の深さが5.0mm、7.5mmの試験体では、撥水剤の含浸周と非含浸層の界面に塩類が集積している様子が分かった。これは、撥水剤としては、試料深くまで浸透するものの方が、塩類風化抑制効果上望ましいということを示唆している。この条件での水分移動・塩分移動をドレスデン工科大学で開発された熱水分・塩分移動解析プログラム(Delpin5)を用いて解析を行った。シミュレーションにより得られた結果は、電子線マイクロアナライザー(EPMA)により得られた塩類の分布状況と対応した。
失語症患者と家族介護者の包括的心理教育的介入と多職種間の機能的連携システムの開発

本研究は,失語症者への在宅サービスを提供する介護スタッフの失語症に関する理解度を評価する尺度(Aphasia Knowledge Test-20:AKT-20)と,失語教育プログラム(Aphasia Education Program :AEP)を開発し,介護スタッフへの教育的介入効果を,AKT-20とコミュニケーション自己効力感,精神的健康尺度を用いて実証的に示すことを目的とする.介護福祉士46名を対象に,AEPを実施した結果,失語症に対する理解度は深まり,コミュニケーション自己効力感の一部と失語症者とのコミュニケーション態度に良い影響が及ぼす可能性が示唆された.進行性疾患や終末期がん患者においては、病態進行や再発・転移などによりADLに大きな制限が生じ、著しいQOLの低下を招く。特に失語症などのコミュニケーション障害が伴う場合は言語聴覚療法が重要なリハビリテーションの一翼を担うこととなる。本研究では、転移性脳腫瘍に伴うてんかん発作によりADLが階段状に増悪した運動性失語症の事例を通して、他職種間連携の問題と課題について検証した。患者のリハビリ意欲の確保やADL改善を目的とする継続的な支援サービスをチームとして提供する際には,1)刻一刻と変化する病態に冷静かつ機敏に対応できるチーム間の連携力、2)患者や家族のニードを適宜に確認し、リハビリテーション・プランを柔軟に変更する機動力、3)患者と家族への心理的配慮や環境調整を実施するための情報の共有力、が重要であることを確認した。多職種のスタッフが関わるケア現場では、言語聴覚士は専門的機能訓練のみならず、患者や家族のニードを敏感に把握し、代弁者「アドボケーター」としての役割を担うことが大切である。本邦では超高齢社会を背景に医療・介護の法整備によるリハビリテーションの役割が大きく変化している。在宅や介護施設における終末期ケア(リハビリを含む)とQuality End-of-life Careの観念は、今後ますます重要となる。患者の視点に立脚したケアの実現に向けたチーム全体の取り組みが求められている。研究の目的:失語症の実態を正確に理解することは難しい。失語症に関して十分な教育をうけたケアスタッフは少ない。失語症患者へのケアの質を向上させ、ケアに伴う負担感やストレスを軽減するためには、失語症についての正しい知識と失語症状に対する適切な対応方法の技能を有することが重要である。しかし、ケアスタッフの失語症についての理解度に関する実態調査は十分に行われていない。本研究では、失語症患者のケアに従事するスタッフの失語症に関する基礎的知識の状況を評価するため「Aphasia Knowledge Test-20(AKT-20)」を開発し、テストの有効性を検証するとともにスタッフの失語症理解の現状と問題点について検討することを目的とした。現時点の回収率は約60%で、最終的には80%ほどの回収を目指している。その後、統計学的処理を行い、ケアスタッフの失語症に関する知識の現状について明らかにする予定である。平成27年度は、失語症者をケアする専門スタッフの失語症に関する理解度を評価するために、新しい尺度Aphasia Knowledge Test-20(AKT-20)を開発し、失語症の啓発活動を行う際の課題について検討した。対象は医療・介護系スタッフ261名である。AKT-20はBiomedical knowledge(BK)8問、Coping knowledge(CK)7問、Services knowledge(SK)5問からなる計20問で構成されている。AKT-20の信頼性係数(再テスト法:級内相関係数ICC)と妥当性(表面的妥当性と内容的妥当性)を検証し、各スタッフの正答率の傾向から問題点と応用性を分析した。対象内訳は男性75名、女性186名、職種内訳は、介護支援専門員13名、看護師57名、理学療法士36名、作業療法士26名、言語聴覚士(ST)15名、社会福祉士14名、介護福祉士100名である。AKT-20の正答率は61.0%(BK:63.8%、CK:68.3%、SK:50%)で、信頼性係数(ICC)は0.6031.000、表面的妥当性(ST3名による適切性判断)と内容的妥当性(ST群の正答率:86.9%、BK:95.8%、CK:87.6%、SK:77.3%)より、AKT-20の臨床的有用性を確認した。ST以外のスタッフの正答率は全項目でST群より有意に低下していた。質問項目別ではCKとSKの正答率が不良であった。失語症者をケアするスタッフの失語症に関する基礎知識が不足していた。STは他職種連携を深め、失語症状への対処法や社会サービスに関する教育プログラムを充実させた啓発活動に努める必要がある。AKT-20は、失語症ケアに対する多職種連携の指標となる可能性が示唆された。本研究全体の中において重要なテーマであった医療・介護スタッフの失語症に関する習熟度について調査し現状把握と今後の課題を明らかにすることができ、研究自体は概ね順調に進展していると考える。本研究の目的は,介護サービスに従事している介護福祉士に対して, aphasia education program (AEP)による教育的介入を行う事で,失語症の理解度やコミュニケーション障害に対する自己効力感,精神的健康度などの介護負担感への影響について実証的に示すことである.また,その結果,失語症患者への気持ちや実際のコミュニケーション態度がどのように変化するのかについて経験的に明らかにすることを目的とする.

本研究は,対象群を置かない前後比較介入研究である失語症に対する理解度は,介入前後の比較において有意に向上した.コミュニケーション自己効力感は,下位項目の「会話環境への配慮」が有意に向上した.しかし,他の2つの下位項目および全体の自己効力感は著変がなかった.介護負担感とWHO-5についてはともに変化を認めなかった.介護福祉士に対する失語教育により,失語症への理解が深まり,会話環境への配慮に関する自己効力感が向上することが判明した.一方で,介護負担感や精神的健康には影響はなかった.失語症患者を介護する際の心境の変化は,介入前に比して,介入後は積極的内容の意見が増加した.全体において,失語教育は,介護福祉士の失語症者へのコミュニケーション態度に良い影響が及ぶ可能性があることが示唆された.本研究は,失語症者への在宅サービスを提供する介護スタッフの失語症に関する理解度を評価する尺度(Aphasia Knowledge Test-20:AKT-20)と,失語教育プログラム(Aphasia Education Program :AEP)を開発し,介護スタッフへの教育的介入効果を,AKT-20とコミュニケーション自己効力感,精神的健康尺度を用いて実証的に示すことを目的とする.介護福祉士46名を対象に,AEPを実施した結果,失語症に対する理解度は深まり,コミュニケーション自己効力感の一部と失語症者とのコミュニケーション態度に良い影響が及ぼす可能性が示唆された.アンケート回収に想定以上の時間を有している。研究者は、各施設に赴き直接に協力を要請しているものの、施設数もスタッフ数も膨大であり、十分に回りきれていない。今後は、施設訪問の協力者を増員してアンケート回収率を高める予定である。本年度実施した基礎的調査によって、メディカル・スタッフの失語症に関する基礎知識の習熟度の現状について、いくつかの重要な知見を得ることができた。今後は、AKT-20のテストバッテリーとしての精度を高め、スタッフの失語症に関する理解度とコミュニケーション自己効力感やコミュニケーション負担感、さらには医療介護スタッフの“燃え尽き症候群"との関連性についても縦断的追跡調査を行う必要がある。失語症失語症ケアスタッフの失語症理解度を評価するAKT20の臨床的有用性(信頼性と妥当性)を検証したうえで、課題点を抽出し、ケアスタッフ向けの失語症教育プログラムを作成する。同時に、失語症への理解度と介護負担感や精神的健康度との関連を分析し、燃え尽き症候群等のトラブル回避のためのサポート体制を構築する。失語症患者に対するケアサービス提供者側のチーム連携上の問題と課題が明らかとなり、訪問看護や訪問リハビリ・通所介護サービスにおける多職種間の機能的連携システムの基盤作りのための基礎的知見を得ることができた。今後は、失語症に対する在宅サービス提供者側の病態認識の実態を調査し、失語症患者と家族介護者のための総合的在宅サービス介入システムの開発につなげる。研究分担者の仲秋秀太郎が、28年度より名市大へ移管するにあたり研究助手への賃金を確保するため。研究分担者1名において残金を生じたため。平成28年度は、名市大での研究助手への賃金等において使用する計画である。
ヒトの各種心疾患時の内因性エンドセリンとその受容体遺伝子の心血管系における発現

はじめに:エンドセリンは、血管平滑筋収縮活性をもち、血管平滑筋増殖作用および心筋細胞肥大作用を有するペプチドで、作用の異なる種類のエンドセリンファミリーが存在することやその受容体にエンドセリンA(ET_A)受容体およびエンドセリンB(ET_B)受容体の2種類が報告されている。本研究の目的は、ET_AおよびET_B受容体mRNAのヒト動脈および心室筋細胞における発現および分布をIn Situ Hybri-dizationにより明らかにすることである。対象および方法:ヒトの狭心症のバイパス術中に得られた6例の内胸動脈および15例の心筋症患者の心室心内膜下心筋生検標本を対象にザンボニー固定後、4μmの凍結切片を作製した。ET_AおよびET_B受容体mRNAに相補的なオリゴヌクレオチドプローブ(DNA合成機で作成)を用いて、In Situ Hybridizationを行った。結果:コントロール血管では中膜平滑筋のみにET_A受容体mRNAの発現が認められた。高血圧による内膜肥厚がある内胸動脈では、中膜平滑筋細胞に加えて内皮細胞直下の細胞にもET_A受容体のmRNAの発現が認められた。この細胞は抗アクチン抗体陽性で平滑筋細胞と思われた。肥大型心筋症(HCM)の右室、拡張型心筋症(DCM)の右室および左室心内膜下の心筋細胞でET_A受容体体mRNAの陽性シグナルが、HCMの左室、DCMの右室心内膜下の心筋細胞でET_B受容体mRNAの陽性シグナルがコントロールの正常心よりも亢進していた。考察:高血圧患者で、内膜平滑筋細胞に発現したET_A受容体は、内膜平滑筋細胞の増殖すなわち動脈硬化の進展に関与していると示唆された。また、HCMおよびDCMの心室筋細胞で発現したエンドセリン受容体は、心室心筋細胞肥大に関与していると示唆された。
再潅流時不整脈の発生機序ーフリ-ラジカルの関与と電圧固定法によるイオン電流の解析

【目的】冠動脈再潅流時不整脈の発生機序を調べるため、フリ-ラジカルにより膜脂質過酸化の電気生理学的作用を洞結節ならびに房室結節の活動電位とイオン電流の面から検討した。【方法】家兎洞結節ならびに房室結節を0.2x0.2x0.1mmの微小標本に細切後、微小電極法により活動電位を、二重微小電極法によりイオン電流を測定した。フリ-ラジカル産生系としてはtーbuty hydroperoxideを用いた。【成積】結節細胞膜をフリ-ラジカルにより過酸化すると、活動電位の再分極中に反復性の異常自発興奮(早期後脱分極)が発現した。ついで、細胞内通電法により結節細胞を駆動すると、再分極終了後に膜電位の振動が生じ、ついには反復性興奮(遅延後脱分極)を誘発した。これらの異常自動能の本能を調べるため、膜電位固定実験を行なった。早期後脱分極の発生時、Ca電流は対照時とくらべ19±10%増加したが(P<0.05)、その際定常状態における不活性化曲線はー32.7±2.3からー31.1±2.2mVへ、勾配因子は7.5±0.2から7.4±0.4mVへと減少傾向を示すものの有意な変化は得られなかった。従って、フリ-ラジカルによるCa電流の増加はコンダクタンスの増加に起因し、その結果早期後脱分極が発現すると考えられた。なお、Ca電流はフリ-ラジル作用5分後減少に転じ、潅流15分後には56±12%にまで減少した。このような時期に膜の脱分極刺激を反復したのち再分極すると、K電流の末尾に重畳して一過性内向き電流が誘発された。本電流は細胞内Ca濃度の増加に起因し、遅延後脱分極の本態をなすものと考えられた。【結語】フリ-ラジカルによる膜脂質の過酸化は一過性にCa電流を増加することにより早期後脱分極を、ついでCa電流を減少することにより結節細胞ならびに傷害心節における伝導障害、リエントリ-性頻脈性不整脈を、さらに細胞内Ca濃度を増加することにより遅延後脱分極を誘発することが明かとなった。
超低消費電力動画像デコーダーSoC

数十年の間に日進月歩しているマルチーメディア技術は、情報社会や我々の生活の枠組みを変えようとしている。特に、マルチーメディアのコアを担う符号化技術は、H.264/AVCの発明により、革命の時代に迎えてきた。H.264/AVCでは、高度な符号化効率を達成しているとともに、演算も複雑化させている一方だ。演算量の増加により、消費電力も増大し、特に従来で超高品位動画像符号化システムにおける使えていたアルゴリズムも使えなくっている。これらの問題に直面し、我々は、従来のものより80%以上消費電力削減できている超低電力ビデオデコーダLSIの開発を、2年内の目標とした。本年度の研究は、主にデコーダコアにおけるPower-aware技術を利用した消費電力削減を目指していた。モバイル装置のバッテリー状況とユーザの設定により、解凍後のビデオ画質と消費電力の間でバランスを取った。三つの違うコンフィグレーションパラメーターの設定を提供して、高消費電力/高画質モード、普通モード、低消費電力/低画質モードへの選択ができた。その中、特に低消費電力モードに対して、ユーザが認可できる画質を保った上でデコーダコア部分の消費電力を従来の30%以下に減らしたこと。また、ビデオデコーダのプロトタイプをチップで実現することも行なった。チッププロトタイプの実現により,消費電力削減手法の有効性を検証した。本年度の研究は、主にDRAMトラフィックの消費電力の削減した。参照サンプルシェアリング技術研究、新型DRAMマッピング&アクセス技術研究と参照画像補償技術研究の三段階に分けて、この消費電力削減の目標を達成した。1、"参照サンプルシェアリング技術"の研究を通して,動き補償部分に必要なバンドワイズを削減した。2、"新型DRAMマッピング&アクセス技術"の研究を通して,DRAMに保存されている画像データヘアクセス効率を高めた。3、"参照画像補償技術"の研究を通して,DRAMに保存されている画像データへのリードライト回数を減らした。以上の三つを統合したDRAMバンドワイズの削減で,ビデオデコーダシステムにおけるDRAM部分の消費電力を大幅に削減する目標を達成した。今年度の研究成果は、雑誌論文4件、学会論文17件を発表した。
連続的結合切断による二環式化合物の単環式化合物への変換反応の開発

(1)金/ロジウム混合触媒系による2-[(2-アジドフェニル)エチニル]アニリンのカスケード環化反応を開発した。本反応は金触媒によるアニリン部位の環化、ロジウム触媒によるによるC-Hアミノ化を経て進行し、5,10-ジヒドロ[3,2-b]インドールを与える。2-[(2-アジドフェニル)エチニル]フェノールも塩基/ロジウム混合触媒存在下、同様のカスケード型環化により10H-ベンゾフロ[3,2-b]インドールを与えた。(2)銀触媒によるシクロプロペノンとアミドの開環[3+2]型環化を開発した。本反応はシクロプロペノンC-C結合へのアミドカルボニル結合の挿入によって5-アミノ-2-フラノンを与えるものである。ホルムアミドを用いた場合、反応が最も効率的に進行したが、アセトアミド,チオアミドも反応基質として用いることができた。(3)ロジウム触媒によるβ-(アリールエチニル)ケトンのアリール化/環化反応を開発した。本反応はアリールロジウム種のアルキン部位への位置選択的な付加、1,4-ロジウム移動、カルボニル結合への分子内付加、プロトン化を経て進行し、第3級テトラリン-1-オールを与え、これの脱水/芳香族化により置換ナフタレンを与えた。本反応により、置換アントラセン、ナフタレンのみならず最大五環式化合物を合成することができた。(4)ルテニウム触媒による1,2-ビス(2-アリルフェニル)エチンの二重環化反応を開発した。Cp*Ru(II)触媒存在下では環化異性化反応が進行し、2,2′-ジメチル-3H,3′H-1,1′-ビインデンを与えるのに対し、Hoveyda-Grubbs第2世代触媒存在下ではタンデム閉環メタセシス反応が進行し、3H,3′H-1,1′-ビインデンを与えた。様々な置換基を有するビインデン化合物が本二重環化反応により合成することができた。ベンゾスピロ[3.3]ヘプタン類のロジウム触媒による連続的な2回の炭素ー炭素結合切断を経るナフタレン誘導体への骨格転位反応を開発した。ベンゼン縮環2-(2-ピリジルメチレン)スピロ[3.3]ヘプタンの場合、Wilkinson触媒存在下、p-キシレン中、150°Cでの加熱により、ピリジン配向基によりアシストされたC-C酸化的付加による5員環ロダサイクルの生成、続くβ炭素脱離による7員環ロダサイクルの生成、還元的脱離、および二重結合の異性化による芳香化が起こり、1-メチル-3-(2-ピリジルメチル)ナフタレンを90%収率で与えた。この反応において、2回目のベンゾシクロブテン部位でのC-C結合切断はdistal位で選択的に起こっている。ベンジル位にメチル基を導入した基質で同様の条件下反応させたところ、反応性が低下し、distal位の切断による生成物が13%、proximal位の切断による生成物が10%収率でそれぞれ得られた。一方、ベンゼン縮環2-フェニルスピロ[3.3]ヘプタン-2-オールを触媒量の[Rh(OH)(cod)]2存在下、p-キシレン中、150°Cで加熱した後、シリカゲル処理をしたところ、3-メチル-1-フェニルナフタレンが54%、α,β-不飽和ケトンが29%収率でそれぞれ得られてきた。前者の生成物はproximal位で、後者の生成物はdistal位でそれぞれ2回目の炭素ー炭素結合切断が起こっている。原料基質のベンジル位への置換基導入により、distal位での切断が不利になることがわかっているので、ベンジル位にメチル基、エチル基などを導入したベンゼン縮環スピロ[3.3]ヘプタン-2-オールを用いて反応を行なったところ、α,β-不飽和ケトンの副生を完全に抑えることができ、目的とする置換ナフタレンを56-62%収率で得ることができた。平成28年度研究実施計画にあったスピロ[3.3]heptane誘導体のロジウム触媒骨格転位反応については完了した。(2-ピリジルメチレン)シクロブタンのカルボニル化については順調に進んでおり、あと2ヶ月程度で終了する予定である。(2-ピリジルメチレン)シクロブテンのカルボニル化についても同様である。また、パラジウム触媒によるシクロブテノールとアリールハライドの開環カップリング反応についても論文投稿に必要なデータはほぼ揃えることができている。シクロプロペノンとアルデヒドの[3+2]型環化反応についても少しずつではあるが進展はしており、引き続いて検討を行う予定である。ただ、【研究実績の概要】に書かれた反応以外のスピロ化合物の連続的結合切断反応の開発には苦戦している。(1)(2-ピリジルメチレン)シクロブタンのRh触媒による炭素ー炭素結合の切断を伴うカルボニル化反応を開発した。ピリジル基の分子内配向によりシクロブタンC1-C2結合がRhに酸化的付加し、生じたロダサイクルに対するCO挿入、続く還元的脱離により2-(2-ピリジルメチレン)シクロペンタノンおよびその異性体を与えるものである。少なくとも一つのアリール基を有する1,1-二置換-3-(2-ピリジルメチレン)シクロ

ブタンにおいては、Rh(I)-DPPBZ触媒存在下で効率的に反応が進行した。一方、1,1-ジアルキルシクロブタンおよびモノ置換体の反応はRh(acac)(CO)2を用いた場合に良好な収率で生成物を与えた。(2)シクロブテノールのPd触媒による開環アリール化反応を開発した。Pd(0)-XPhos触媒および炭酸銀(I)存在下、トルエン中、65 °Cにおいて、tert-シクロブテノールと臭化アリールの開環カップリング反応が進行し、γ-アリール-β,γ-不飽和ケトンを30-79%収率で与えた。本反応は、パラジウム(II)シクロブテノラートのβ炭素脱離による開環を経て、鎖状ケトンを与えている。オルト位にCHO基、CN基を有するヨウ化ベンゼンを用いた場合は、開環カップリング後に分子内縮合が進行し、2-アシルナフタレンを与えた。(3)シクロプロペノンとN-(ピバロイルオキシ)アミドの塩基を触媒とする形式的な[3+3]型環化反応を開発した。触媒量の炭酸カリウム存在下、THF中、60 °Cという温和な条件で、N-(ピバロイルオキシ)アミドを1,3-N,O-双極子とする[3+3]型環化反応が進行し、2,4,5-三置換-1,3-オキサジン-6-オンを最高99%収率で与えた。この反応は、N-(ベンゾイルイミノ)ピリジニウムイリドを用いる従来法と比べて極めて有効な合成手法である。主に平成29年度に計画していた「ビシクロアルカンの環拡大反応」に関しては、種々検討したものの、想定していた結果を得られることはできなかった。しかし、その検討過程でβ-アルキニルケトンのロジウム(I)触媒アリール化/環化反応を見出し、様々な置換ナフタレン、多環芳香族炭化水素を合成できることを明らかにした。(1)金/ロジウム混合触媒系による2-[(2-アジドフェニル)エチニル]アニリンのカスケード環化反応を開発した。本反応は金触媒によるアニリン部位の環化、ロジウム触媒によるによるC-Hアミノ化を経て進行し、5,10-ジヒドロ[3,2-b]インドールを与える。2-[(2-アジドフェニル)エチニル]フェノールも塩基/ロジウム混合触媒存在下、同様のカスケード型環化により10H-ベンゾフロ[3,2-b]インドールを与えた。(2)銀触媒によるシクロプロペノンとアミドの開環[3+2]型環化を開発した。本反応はシクロプロペノンC-C結合へのアミドカルボニル結合の挿入によって5-アミノ-2-フラノンを与えるものである。ホルムアミドを用いた場合、反応が最も効率的に進行したが、アセトアミド,チオアミドも反応基質として用いることができた。(3)ロジウム触媒によるβ-(アリールエチニル)ケトンのアリール化/環化反応を開発した。本反応はアリールロジウム種のアルキン部位への位置選択的な付加、1,4-ロジウム移動、カルボニル結合への分子内付加、プロトン化を経て進行し、第3級テトラリン-1-オールを与え、これの脱水/芳香族化により置換ナフタレンを与えた。本反応により、置換アントラセン、ナフタレンのみならず最大五環式化合物を合成することができた。(4)ルテニウム触媒による1,2-ビス(2-アリルフェニル)エチンの二重環化反応を開発した。Cp*Ru(II)触媒存在下では環化異性化反応が進行し、2,2′-ジメチル-3H,3′H-1,1′-ビインデンを与えるのに対し、Hoveyda-Grubbs第2世代触媒存在下ではタンデム閉環メタセシス反応が進行し、3H,3′H-1,1′-ビインデンを与えた。
歯痛が口唇、舌、頬粘膜および歯肉に及ぼす影響

近年、口唇、歯肉の血流調節はこれまで考えられてきた交感神経による血管収縮機構の他に顔面神経、舌咽神経由来の副交感神経による血管拡張機構が存在すること、すなわち、皮膚血管の拡張は専ら交感神経の緊張低下によるものであるが、頭頚部の皮膚および口腔粘膜血管の拡張には副交感神経が関与することが知られている。また、口腔領域の侵害刺激による感覚神経の興奮が、延髄レベルで舌咽神経に含まれる副交感神経線維に伝えられ、遠隔部位の口唇などで同側性に血管拡張反応が起こる反射機構(体性-副交感神経反射)が報告されている。しかしながら、歯髄の痛みが口腔の他の組織にどのような影響を及ぼすかについては殆ど報告が無い。そこで、本研究では、感覚神経の密度が高い歯髄を刺激することにより下唇、舌、頬粘膜、上下顎歯肉および口蓋粘膜などの口腔粘膜を対象とし、血流を指標として薬理学および電気生理学的手法をもちいて検討した。その結果、1)上顎犬歯を電気刺激すると下唇、舌、頬粘膜および上下顎歯肉では同側に、口蓋粘膜においては両側に血管拡張反応が観察された。2)それらの口腔粘膜の血管拡張反応は自律神経節遮断剤であるヘキサメソニウムの投与により抑制された。3)実験を通して電気刺激による血圧の上昇はみられなかった。以上の結果より、歯髄刺激による口腔粘膜の血管拡張反応は刺激部と血流測定部位がかけ離れており、自律神経節遮断剤であるヘキサメソニウムの投与により抑制されることから、それらの反応に副交感神経が関与することが示唆された。今後、求遠心路など反射ルートについて詳細に検討し、さらに口蓋粘膜における両側性の反射性血管拡張反射についても検索したいと考えている。
3栄養段階における植物の質と気象の影響-ミカン―カイガラムシ―2寄生蜂群集を例として-

■ミカン葉の落葉率への降水と冬期の低温の影響宗像の5年間(19841998年)の落葉率データを用いて、落葉への降水と冬の低温*の影響について重回帰分析を行った。結果、12月の平均気温の上昇と年降水量の増加は落葉を緩和することが示唆された。*12月、3月の月平均・月最低気温、および12月の平均・最低気温、極低温■カイガラムシヘの降水とミカン葉の性質の影響まず、土壌中窒素と水分量がミカン葉の性質に及ぼす影響について実験した。鉢植えミカンを、降雨処理が週1.0/と1.5/の2通り、および硫安(窒素)付加量が0%と1%の2通りをそれぞれ組み合わせた4実験区(自然光、25°C,70%r.h.)で生育させ、新葉の性質と食害(アブラムシやハダニによる)の有無を調べた。結果、窒素含有率は食害によって減少し、食害のない窒素付加および多降雨区で高く、含水率と強い正の相関を示した。突き刺し硬度は、食害によって増加し多降雨で高く、両者間の相互作用効果もあった。含水率とは強い負の相関を示した。炭水化物含有率は食害によって低くなった。次にこれら異なる生育条件のミカン葉にカイガラムシ成虫を接種し、1齢幼虫の定着後、2齢に発育するまで湿度30%r.h.と75%r.h.の2実験区に置いて生存率を調べた。低湿度では、落葉率が高く、落下葉上の1齢の生存率は低かった。また、窒素付加によって生存率は上昇した。1齢幼虫の定着には葉の生育条件の影響は認められなかった。異なる湿度区で鉢植えの状態のミカンに直接カイガラムシを接種したところ高湿度で窒素含有量が高く、また葉齢によって含水量が低下、窒素含有量が増加する事もわかった。これらの実験より、ミカン葉の性質は、降雨・湿度や土壌中窒素と並行して植食性昆虫の食害の影響を受けることが判明した。うち窒素付加と多降雨・高湿度は、土中窒素の吸収促進によって葉中窒素を増加させ、カイガラムシの発育初期の生存率を高めたと考えられる。さらに低湿度によって落葉しやすくなり、おそらく葉の質の低下によって、葉上で固着生活をするカイガラムシの生存が低下したと考察される。■カイガラムシヘの気象と植物の影響の解明まず、土壌中窒素と水分量がミカン葉の性質に及ぼす影響を実験した。鉢植えミカンを、降雨処理が週1.01と1.51の2通り、および硫安付加量が0%と1%の2通りの計4実験区(自然光、25°C,70%r.h.)で生育させ、新葉の性質と食害(アブラムシやハダニによる)の有無を調べたところ、窒素含有率は食害によって減少し、食害のない窒素付加および多降雨区で高く、含水率と強い正の相関を示した。突き刺し硬度は、食害によって増加し多降雨で高く、両者間の相互作用もあり、含水率と強い負の相関を示した。低湿度では、落葉率が高く、落ちた葉に付いていた1齢の生存率は低かった。これらの実験より、ミカン葉の性質は、降雨や土壌中窒素と平行して植食性昆虫の食害の影響を受け、うち窒素の付加はカイガラムシの発育初期の生存率を高めることが判明した。さらに低湿度によって落葉しやすくなり、葉上で固着生活をするカイガラムシの生存を低下させることが解明された。■冬期のカイガラムシと寄生蜂の生活史の調査冬期の平均気温が異なる九州沿岸部・内陸部の果樹試験場などの無農薬野外ミカン園を、昆虫の繁殖休止期間前の12月に調査した。寄生率の予測式(長崎県口之津のミカン園データから研究代表者が作成)から、平成11年度の暖冬の影響でヤノネキイロコバチの寄生率が高くなると予測されていたが、実際口之津では高寄生率が得られ、予測を支持した。現在、樹ごとの葉の性質とカイガラムシの密度を調査中である。来年度4月に同様の調査をして生存・死亡個体数の変化から冬期のカイガラムシと寄生蜂の死亡率を推定する予定である。鉢植えミカンを、降雨処理が週1.0/と1.5/の2通り、および硫安(窒素)付加量が0%と1%の2通りをそれぞれ組み合わせた

4実験区(自然光、25°C,70%r.h.)で生育させ、新葉の性質と食害(アブラムシやハダニによる)の有無を調べた。結果、窒素含有率は食害によって減少し、食害のない窒素付加および多降雨区で高く、含水率と強い正の相関を示した。突き刺し硬度は、食害によって増加し多降雨で高く、両者間の相互作用効果もあった。含水率とは強い負の相関を示した。炭水化物含有率は食害によって低くなった。次にこれら異なる生育条件のミカン葉にカイガラムシ成虫を接種し、1齢幼虫の定着後、2齢に発育するまで湿度30%r.h.と75%r.h.の2実験区に置いて生存率を調べた。低湿度では、落葉率が高く、落下葉上の1齢の生存率は低かった。また、窒素付加によって生存率は上昇した。1齢幼虫の定着には葉の生育条件の影響は認められなかった。異なる湿度区で鉢植えの状態のミカンに直接カイガラムシを接種したところ高湿度で窒素含有量が高く、また葉齢によって含水量が低下、窒素含有量が増加する事もわかった。これらの実験より、ミカン葉の性質は、降雨・湿度や土壌中窒素と並行して植食性昆虫の食害の影響を受けることが判明した。うち窒素付加と多降雨・高湿度は、土中窒素の吸収促進によって葉中窒素を増加させ、カイガラムシの発育初期の生存率を高めたと考えられる。さらに低湿度によって落葉しやすくなり、おそらく葉の質の低下によって、葉上で固着生活をするカイガラムシの生存が低下したと考察される。
米軍統治下の沖縄における共同募金運動に関する研究

本年度は,米軍統治下沖縄の社会福祉に関する文献・資料の収集ならびに分析,占領下日本における初期共同募金運動に関する考察,1950年代の沖縄における共同募金運動に関する考察,を主におこなった。1、沖縄の社会福祉に関する文献、資料の収集は,四国学院大学図書館の協力を得たほか,沖縄県立図書館郷土資料室,流球大学附属図書館,沖縄県公文書館,などを訪れ,閲覧および複写をおこなった。また,米軍統治下沖縄における社会福祉実践者や在沖社会福祉研究者との面談を通じて,情報収集と分析方法の検討をおこなった。収集および分析した資料について,主なものは次のとおりである。(1)1950年代の沖縄における社会福祉に関する資料(2)沖縄の共同募金にする資料(3)1950年代の沖縄社会に関する資料2、1950年代の沖縄における共同募金運動を考察するために,1947年に占領下日本において開始された共同募金運動の社会的背景と経緯について,引き続き分析をおこない,考察の結果をまとめた。3、1950年代の沖縄における共同募金運動について,当時の地元紙(「流球新報」「沖縄タイムス」「沖縄朝日新聞」),沖縄協「福祉新聞」,「厚生白書」(1960年),「沖社協事業概要」(1958年),「沖社協事業報告書」(1959年),などをもとにをおこなった。とくに,当時の沖縄社会における共同体観との関連について考察した。なお,本研究によって得られた成果をふまえて,平成20年度基盤研究(C)(一般)として研究課題「沖縄社会の共同性と社会福祉に関する歴史的研究」の申請をおこなった。本年度は、1950年代沖縄の社会福祉に関する考察、沖縄の社会福祉に関する文献・資料の収集ならびに分析・社会福祉対象論の文脈における共同体論の可能性の調査研究、占領下日本における第一回共同募金運動に関する考察、を主におこなった。1、1952年に沖縄社会福祉協議会によって開始された共同募金運動の社会的背景を知るため、1950年代沖縄の社会福祉に関する考察をおこなった。具体的には、地上戦後に設置された孤児院・養老院の実態と1949年にそれらを統合して設立された沖縄厚生園について調査し、論文にまとめた。2、沖縄の社会福祉に関する文献・資料の収集は、四国学院大学図書館の協力を得たほか、沖縄県立図書館郷土資料室、石垣市立図書館、沖縄県立図書館八重山分館、琉球大学附属図書館、などを訪れ、閲覧および複写をおこなった。また、沖縄県共同募金会を訪れ、共同募金関連の資料の提供を得た。収集および分析した資料について、主なものは次のとおりである。(1)1950年代の沖縄における社会福祉に関する資料(2)沖縄の共同募金運動に関する資料(3)米軍統治期の八重山地域における社会福祉に関する資料(4)1950年代の沖縄社会に関する資料3、社会福祉理念と共同体観に関する理論的整理をおこなうという本研究の目的にそって、社会福祉対象論の文脈における共同体論の可能性を調査研究するため、日本社会福祉学会主催第3回政策・理論フォーラム「「新たな」社会福祉対象へのアプローチ」に参加した。また、対象論の観点からの試論を、第149回関西社会事業思想史研究会において「小倉襄二先生の《対象論》から学ぶこと」として報告した。4,1950年代の沖縄における共同募金運動を考察するために、1947年に占領下日本において開始された共同募金運動の社会的背景と経緯について、資料収集および分析をおこなった。資料収集のため、大阪府立大学人間社会学部図書室、大阪府立大学人間社会学部資料室、同志社大学図書館、を訪れた。
人工バクテリオファージの創出～薬剤耐性細菌感染症治療とヒト細菌叢編集への応用～

研究代表者が開発したバクテリオファージをデザインして起動できるプラットフォーム(Cell Systems, 1(3) : 187-196, 2015)の改良・次世代化に注力した。初代プラットフォームは出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae)と大腸菌(Escherichia coli)という二種類の生物を用いており、これがプラットフォームの効率化やハイスループット化の妨げになっていた。当該年度は、1酵母からのデザイナーゲノムの抽出方法、大腸菌へのデザイナーゲノムの導入方法の見直し、2無細胞系(複製・転写・翻訳)の利用、を並行した。1については様々な方法を試行しながら、新しい方法の開発にも取り組み、より迅速で簡便、効率的な方法を探索した。結果として、デザイナーファージの起動効率を大幅に上げることに成功した。これまでの結果から、迅速化と簡便化、さらなる効率化が可能であると考えており、引き続き取り組んでいく。2については、無細胞系の利用が可能であるという結果を得た。しかし、再現性を得ることが難しく、作業が煩雑、費用対効果が低いということも判明した。これまでに試した無細胞系をプラットフォームに組み込むのは現状では難しいと考えている。まだ試していない系も多いが、1の成果が予想を上回るものであったことから、引き続きこれに注力していきたいと考えている。プラットフォームの改良・次世代化には引き続き取り組む必要があるが、おおむね当初の計画通りに進んでいる。プラットフォームの改良・次世代化を進めながら、プロトタイプとなる人工バクテリオファージを創出する。概念実証実験として、研究代表者が報告した実験系(Cell Systems, 1(3) : 187-196, 2015)とこれを発展させたものに取り組む。この結果をもって、次世代プラットフォームの機能性と有用性を実証する。次に、人工遺伝子回路の搭載や、より柔軟なゲノム設計からの人工バクテリオファージの起動を目指す。内定年度:2015所属研究機関:マサチューセッツ工科大学(アメリカ)研究代表者が開発したバクテリオファージをデザインして起動できるプラットフォーム(Cell Systems, 1(3) : 187-196, 2015)の改良・次世代化に注力した。研究室自体の引っ越しとセットアップに数ヶ月を要し研究開始が遅れたこと、研究員及び研究補助員の採用が計画通りに進まなかったことが理由としてあげられる。現在は研究体制が整っており、主に人件費と物品費として使用する予定である。