hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人高齢者に特化した日常生活とサルコペニアの実態と予測・関連要因抽出

中国地方中枢都市A市のデイサービスに通所する要支援・軽度要介護高齢者238名に対して、サルコペニア有病率および関連要因について調査を実施した。サルコペニア有病率は健常者を対象とした先行研究結果よりも高く約50%であった。また、サルコペニアに関連する要因として、高度生活機能(JST版活動能力指標:社会参加)、趣味の有無、舌圧、栄養状態(アルブミン、タンパク)、糖尿病、脳血管疾患、TUG(timed up & go test)が抽出された。た。日本人高齢者を対象としたサルコペニアに関連する要因を抽出するため、先行研究を調査した。サルコペニアに関する研究の多くは、欧米で行われており、我が国においては、医学、体育学などにおいて徐々にではあるが増加していたが、看護領域では先行研究は見当たらなかった。先行研究から、高齢者のなかでも要介護高齢者のサルコペニアに関してほとんど明らかにされていないことが明らかとなった。したがって、当初対象としていた日本人高齢者ではなく、より対象者を絞り込み、要介護高齢者のサルコペニアの実態とその関連要因を抽出することが、これからますます増加していく要介護高齢者のサルコペニア予防、改善に寄与することができるのではないかと考えた。サルコペニアの定義、診断基準は定まっておらず、研究によって異なる見解であったが、2010年に国際的な合意形成を目的として欧州の老年医学と栄養学に取り組む研究者らによる,European Working Group on Sarcopenia in Older People(EWGSOP)が定義、診断を本研究においても用いることとした。サルコペニアの関連要因の項目については、先行研究において、要介護高齢者のサルコペニアとの関連要因は、ほとんど見当たらなかったので、一般高齢者を対象とした文献を参考としたり、研究者、研究指導者、医師など実践家と協議しながら、項目を選択した。本年度計画していたサルコペニアの診断方法とサルコペニアに関連する要因項目を抽出することは達成できた。先行研究からサルコペニアの定義と診断方法を選択することができた。また、サルコペニアに関連する項目についても、先行研究から抽出し、抽出した項目を研究指導者、研究協力者、実務家などと協議し決定することができた。本年度は、昨年度実施した文献検討と医療従事者(医師、看護師、医療ソーシャルワーカー、理理学療法士、作業療法士、介護福祉士、栄養士など)との協議した内容をもとに作成した調査項目について実態調査をおこなった。調査内容は、基本属性、サルコペニア有病率、QOL尺度、舌圧、食事を誰とともにするか、居住環境、日常生活活動指標、栄養状態などを測定した。日本人高齢者のなかでも、デイサービス・デイケアに通う要介護高齢者を対象に、実態調査を実施した。予定対象者数300名のうち、本年度は160名に対して調査を実施した。サルコペニアの測定には、握力、歩行速度、筋肉量測定が必要なため、必然と要介護度が高い高齢者は除外され、要支援1から要介護2までの高齢者が対象となった。海外の先行研究では、健康高齢者を対象としたサルコペニア有病率は約2030%程度であるが、本調査の途中結果では、要介護高齢者の約50%が陽性であった。また、先行研究では、高齢者の低栄養、低体重率が高いことが多く発表されているが、本調査においては、むしろ過体重やBMIが高い高齢者が多いことがわかった。要介護高齢者のほとんどは、現在喫煙しておらず、飲酒は約2割程度であった。地域活動は、要介護認定を受ける前はおこなっていたが、現在は身体的精神的に困難であると訴える高齢者が多かった。今後は、対象数を拡大し、さらにサルコペニアと関連要因を統計的に分析したうえで、サルコペニアの予防・改善のための示唆を得ることを目的とする。当初予定していた一人当たりの検査時間や質問時間よりも多くの時間を費やしている。多くの時間を費やしている理由としては、対象者が、軽度とはいえ要介護高齢者のため検査前後の誘導(歩行介助など)や検査時間を延長するなどである。また、本年度より本学に着任したため、本学の教育や委員会業務に慣れておらず、研究に費やす時間を十分に確保することができなかった。中国地方の中枢都市にあるA県B市のデイサービス(1施設)に通所する要支援・軽度要介護高齢者238名(男性要支援1:57名要支援2:15名要介護1:10名要介護2:4名女性要支援1:85名要支援2:44名要介護1:23名要介護2:0)に対して、サルコペニア有病率および関連要因について調査を実施した。サルコペニア有病率は健常者を対象とした先行研究結果よりも高く40%であった。また、サルコペニアに関連する要因として、高度生活機能(JST版活動能力指標:新しい機器の利用、情報収集、生活マネジメント、社会参加)、趣味の有無、舌圧、栄養状態(アルブミン、タンパク)、主観的QOL(改訂版モラール・スケール)、糖尿病、脳血管疾患、内服5種類以上、TUG(timed up & go test)が抽出された。本研究で明らかとなった要支援・軽度要介護高齢者のサルコペニアに関連する要因の抽出は先行研究では見当たらず、未だサルコペニア予防・改善のための有効なエビデンスがないなか、貴重な示唆を得ることができた。

今後は、健常高齢者のみならず、要支援・軽度要介護高齢者に対しても介護度の重症化を防ぐ意味において、本研究結果をもとに引き続き要支援・軽度要介護高齢者のための有効な予防・改善方法を試みることとする。そのためには、男女差や年齢差、介護度など基本属性について考慮していく必要がある。また、サルコペニアと生活機能との関連が強く認められたため、対象者の一日の身体活動と運動の強度METsを計測していくことも必要ではないかと考えられる。中国地方中枢都市A市のデイサービスに通所する要支援・軽度要介護高齢者238名に対して、サルコペニア有病率および関連要因について調査を実施した。サルコペニア有病率は健常者を対象とした先行研究結果よりも高く約50%であった。また、サルコペニアに関連する要因として、高度生活機能(JST版活動能力指標:社会参加)、趣味の有無、舌圧、栄養状態(アルブミン、タンパク)、糖尿病、脳血管疾患、TUG(timed up & go test)が抽出された。た。予定通り、研究協力機関である医療社団法人いでした内科・神経内科クリニックへ依頼し、対象者の選出を行い、研究者らによって作成した、サルコペニア診断と関連する項目を調査し、実態を明らかにしていく。研究協力機関のスタッフを現在の2人から4人へ増員する。また、本年度は、午前中のみ検査を実施してたが、次年度から午後も追加し、一日当たりの調査対象者数を増やす。教育業務を整理し、次年度は研究日を週一回増やして対応することとした。老年看護当初予定していた人件費・謝礼費が、謝金対象外である研究指導者と研究協力機関の職員との会議となったので、必要がなくなった。研究計画では、調査項目の一つとして採血を挙げていたが、採血は行わず、体脂肪計での結果を代わりに重要視したため採血に発生する費用が削減された。実態調査協力機関が広島県広島市安佐北区と遠方であるため、旅費に追加したいと考えている。質問用紙や調査紙の追加が必要なため、それらに充てることを計画している。
神経筋シナプス保護による筋萎縮抑制

筋萎縮は筋萎縮脊索硬化症などの神経難病や糖尿病などの生活習慣病によっても生じ、認知症と並んで介護予防の面からも社会的要請の強い重要な研究課題である。しかしながら、現在の医学では完全に萎縮した筋を回復させることは不可能であり、筋萎縮の予防法や治療法の開発など、革新的な医療の創成が求められている。これまでに、筋肉細胞内で蛋白分解が高まることが筋萎縮の進行に寄与することが示されているが、筋萎縮の病態が出現するメカニズムについては未だ十分な理解が得られていない。本研究では、神経筋接合部(NMJ)保護の観点から、1.筋を萎縮から保護するシステム、2.筋萎縮が出現するメカニズムの二点を解明し、筋萎縮から筋を保護・温存する方法論に基づく新しい治療方法の創成を目指した。本年度はマウス胚から調製した初代培養神経細胞より作製したin vitro軸索変性モデルを用い、各種阻害剤などの軸索保護効果を検討するとともに、軸索の構造を壊すユビキチンリガーゼZNRF1の活性化メカニズムを調査した。その結果、以下の主に結果を得た。1.RNA干渉により個々のオキシダーゼ遺伝子を発現抑制した場合のZNRF1 Y103のリン酸化、ニューロンの変性阻害を指標にZNRF1の活性制御に関わるオキシダーゼを特定した。2.ZNRF1 Y103のリン酸化/活性化、軸索変性を抑制する小分子化合物を同定した。特に、Y103を含むZNRF1の部分アミノ酸配列から作製したリン酸化デコイペプチドによる軸索保護効果を確認した。本年度までに培養モデルを用いた軸索保護を指標とした評価系により、軸索の構造を壊すユビキチンリガーゼZNRF1の阻害剤を同定し、ZNRF1の活性化機構の詳細を明らかにすることができたが、動物個体レベルでの効果の検証には至らなかったため。本年度までに培養モデルを用いた軸索保護を指標とした評価系により、軸索の構造を壊すユビキチンリガーゼZNRF1の阻害剤を同定し、ZNRF1の活性化機構の詳細を明らかにすることができた。現在、同定した阻害剤を用いた動物個体レベルでの軸索保護効果の検討を開始している。本年度は、自然発生変異マウスwldsを含めた動物個体を用いた検討を進めるとともに、後肢懸垂などによる筋萎縮モデルへのZNRF1阻害剤投与による治療効果を検討する。得られた研究成果を総合し、NMJ保護による筋萎縮抑制の方法論を確立する。筋萎縮は神経難病や糖尿病などの生活習慣病によっても生じ、認知症と並んで介護予防の面からも社会的要請の強い研究課題である。しかしながら、現在の医学では完全に萎縮した筋を回復させることは不可能であり、筋萎縮の予防法や治療法の開発など、革新的な医療の創成が求められているが、筋萎縮の病態が出現するメカニズムは未だ十分な理解が得られていない。神経筋接合部(NMJ)は脊髄運動ニューロンと筋との間に形成されるシナプスである。坐骨神経繊維を実験的に切断して除神経を施した筋では、正常マウスでは切断2&#8211;3日後にはNMJの膨大化とそれに続く軸索の退縮が筋萎縮に先行して観察されるが、さまざまなストレスからニューロンを保護するフェノタイプをもつ自然発症変異マウスwldsでは軸索構造が保たれ、NMJを介する電気的活動が維持される。このようなフェノタイプをもつマウスが存在することは、軸索変性を阻止、乃至は遅延させることにより、NMJを機能的に保護できる可能性を示唆した。申請者は軸索変性を促進するユビキチンリガーゼZNRF1に着目した研究を行い、活性酸素種(ROS)がシグナル伝達因子の如く作用してZNRF1を活性化し、軸索を変性させることを明らかにした。ZNRF1の活性抑制はwldsにおける保護とは独立した分子機序により軸索を変性から保護する。興味深いことに、筋萎縮に伴うNMJの変性はROSによる酸化ストレスにより誘導されること、運動ニューロン終末でのオートファジー・リソソーム活性が関与することなどが報告されており、申請者が明らかにした軸索変性の誘導メカニズムと共通する部分が多い。これらのことから、申請者はNMJの変性として筋萎縮を捉え、NMJを変性から保護することが筋萎縮の抑制につながる、との仮説を検証しようと考えるに至った。本研究ではNMJ保護に着目し、筋を萎縮から保護する方法論の確立を目指す。そのため、申請者が同定した軸索変性を促進するZNRF1の活性制御機構を詳しく調べ、これを阻止することがNMJの保護、ならびに筋萎縮の抑制方法として有効かどうかを検討した。本年度は主にZNRF1のリン酸化/活性化制御に関する解析を中心に研究を進めて以下の結果を得た。1)NADPHオキシダーゼの活性化機構に関する解析RNA干渉により個々のオキシダーゼ遺伝子を発現抑制した場合のZNRF1 Y103のリン酸化、ニューロンの変性阻害を指標にZNRF1の活性制御に関わるオキシダーゼを特定した。変性スタートによりNOXのひとつがMAPKファミリーの蛋白キナーゼによりリン酸化されること、また予想されるリン酸化サイトをアミノ酸置換により無効にすると、ZNRF1のリン酸化/活性化が低下することを見出した。2)ZNRF1阻害剤の探索ある種のEGFR阻害剤がZNRF1の活性化を阻害することを見出した。

しかしながら、現在の医学では完全に萎縮した筋を回復させることは不可能であり、筋萎縮の予防法や治療法の開発など、革新的な医療の創成が求められている。これまでに、筋肉細胞内で蛋白分解が高まることが筋萎縮の進行に寄与することが示されているが、筋萎縮の病態が出現するメカニズムについては未だ十分な理解が得られていない。本研究では、神経筋接合部(NMJ)保護の観点から、1.筋を萎縮から保護するシステム、2.筋萎縮が出現するメカニズムの二点を解明し、筋萎縮から筋を保護・温存する方法論に基づく新しい治療方法の創成を目指した。本年度はマウス胚から調製した初代培養神経細胞より作製したin vitro軸索変性モデルを用い、各種阻害剤などの軸索保護効果を検討するとともに、軸索の構造を壊すユビキチンリガーゼZNRF1の活性化メカニズムを調査した。その結果、以下の主に結果を得た。1.RNA干渉により個々のオキシダーゼ遺伝子を発現抑制した場合のZNRF1 Y103のリン酸化、ニューロンの変性阻害を指標にZNRF1の活性制御に関わるオキシダーゼを特定した。2.ZNRF1 Y103のリン酸化/活性化、軸索変性を抑制する小分子化合物を同定した。特に、Y103を含むZNRF1の部分アミノ酸配列から作製したリン酸化デコイペプチドによる軸索保護効果を確認した。本年度までに培養モデルを用いた軸索保護を指標とした評価系により、軸索の構造を壊すユビキチンリガーゼZNRF1の阻害剤を同定し、ZNRF1の活性化機構の詳細を明らかにすることができたが、動物個体レベルでの効果の検証には至らなかったため。引き続きZNRF1阻害剤の探索など、ZNRF1の活性制御機構の詳細を調べるとともに、これまでの研究成果をもとにした動物個体レベルの解析を行う計画である。特に「ZNRF1阻害剤」として得たEGF受容体の阻害剤によるNMJの保護が筋萎縮の抑制に有効かどうかを検討する。本研究により「1.筋を萎縮から保護するシステム」が分子レベルで明らかとなる。これらの研究成果を総合的に検討することにより、「2.筋萎縮が出現するメカニズム」を導き出し、筋萎縮から筋を保護・温存する方法論に基づく治療方法の創成を目指す。本年度までに培養モデルを用いた軸索保護を指標とした評価系により、軸索の構造を壊すユビキチンリガーゼZNRF1の阻害剤を同定し、ZNRF1の活性化機構の詳細を明らかにすることができた。現在、同定した阻害剤を用いた動物個体レベルでの軸索保護効果の検討を開始している。本年度は、自然発生変異マウスwldsを含めた動物個体を用いた検討を進めるとともに、後肢懸垂などによる筋萎縮モデルへのZNRF1阻害剤投与による治療効果を検討する。得られた研究成果を総合し、NMJ保護による筋萎縮抑制の方法論を確立する。効率的な運用や有利な支出を心がけた結果、節約となった。残金は次年度使用計画に従って適切に使用する。調達の方法の工夫などにより、当初計画より経費の使用が節約できたことにより未使用額が生じた。
中枢神経系におけるD-セリンの時空間動態の可視化解析

本研究では、D-セリンのシナプス近傍での時空間パターンが神経機能を特徴づける重要な因子であるとの視点に立ち、脳内D-セリンの動態を高い時空間解像度で可視化解析を実現する蛍光性D-セリンセンサーを開発し、D-セリンイメージング技術の確立を目指す。当該年度においては、申請者が構築した蛍光性センサーのハイスループット作製系を活用することでD-セリンセンサーの候補となる蛍光複合体の選抜および有望な蛍光複合体のD-セリンに対する応答性を評価した。高精細・高感度なイメージングを実現する上でダイナミックレンジの大きい蛍光性センサーを開発することが望ましいため、ハイスループット作製系で作製した数百種類の蛍光複合体に対してD-セリン投与によって惹起される蛍光強度変化を指標にスクリーニングを行った。その結果、D-セリン投与によって10%以上の蛍光強度変化率を示した蛍光複合体をOregon Green標識体から5種類、Alexa Fluor 488標識体から6種類、Cy3標識体から10種類取得することに成功した。これらの内、Alexa Fluor 488標識体の一つは最大で約35%という大きな蛍光強度変化率を示した。続いて、神経あるいはグリア細胞から放出され拡散していくD-セリンをリアルタイムに捕らえる上でD-セリンに対する適切な親和性を持つ蛍光性センサーを開発することが必要であるため、スクリーニングで選抜した有望な蛍光複合体のD-セリンに対する親和性を評価した。その結果、期待に反して蛍光複合体のD-セリンに対する親和性は低く、D-セリンイメージングが困難であると予想される性質を示した。現在、蛍光複合体にアミノ酸変異を加えることでD-セリンに対する親和性の改善に努めている。(抄録なし)D-セリンがいつ、どこから放出され、どのような時空間パターンを持って広がり、神経機能を制御しているのか、という情報を得るためには、D-セリンの動態を高い時空間解像度で可視化解析するための蛍光性D-セリンセンサーの開発が必要である。そこで、申請者が構築した蛍光性センサーのハイスループット作製系を応用して、蛍光性D-セリンセンサーの開発を目指した。ハイスループット作製を効果的に行うためには、大腸菌発現系においてリガンド認識タンパク質の発現量と精製純度を高くする必要がある。そこで、D-セリンセンサーのリガンド認識タンパク質として採用したNMDA型受容体のNR3Aサブユニットのグリシン結合ドメイン(NR3A-GlyBP)の発現および精製プロトコールの最適化を行った。その結果、発現量は培養液1L当たり6mg、精製純度は90%以上でNR3A-GlyBPを精製することが可能になった。また、NR3A-GlyBPと低分子蛍光色素との複合体からなる高性能なハイブリッド型センサーを開発するためには、NR3A-GlyBP上に標識する蛍光色素の位置を制御する必要がある。そこで、NR3A-GlyBPへのシステイン点変異導入と、チオール反応性低分子蛍光色素を用いることで蛍光色素の標識位置を制御できるか検証した。その結果、導入したシステインへの選択的な蛍光色素の標識が実現し、蛍光色素の標識位置の制御が可能になった。以上の成果によって、蛍光性D-セリンセンサーの開発にハイスループット作製系の応用が可能になった。現在、ハイスループット作製系を用いてD-セリンセンサー候補の作製を進めている。当該年度においては、蛍光性D-セリンセンサーの候補となる蛍光複合体を網羅的に作製し、D-セリンにより蛍光強度が大きく変化する蛍光複合体を探索した。蛍光性D-セリンセンサーのリガンド認識タンパク質としては、生理的な受容体のひとつであるNMDA型受容体のNR3Aサブユニットのグリシン結合ドメインを採用した。D-セリンを結合するグリシン結合ドメインにシステイン点変異を導入したリコンビナント蛋白質を大腸菌発現系にて取得し、チオール基と特異的に反応する低分子蛍光色素を結合させ蛍光複合体を作製した。蛍光複合体を効率的に作製するために昨年度に最適化したハイスループット作製系のプロトコールに従って、88種類のシステインの点変異体と、明るく褐色に強い3種類のチオール反応性低分子蛍光色素との組み合せからなる264種類の蛍光複合体を作製した。高精細・高感度なイメージングを実現する上で蛍光変化の大きい蛍光性センサーが望ましいため、D-セリン投与によって惹起される蛍光強度変化を指標にスクリーニングを行った。その結果、D-セリンにより蛍光強度が変化するものを複数種類得ることに成功した。

その結果、D-セリン投与によって10%以上の蛍光強度変化率を示した蛍光複合体をOregon Green標識体から5種類、Alexa Fluor 488標識体から6種類、Cy3標識体から10種類取得することに成功した。これらの内、Alexa Fluor 488標識体の一つは最大で約35%という大きな蛍光強度変化率を示した。続いて、神経あるいはグリア細胞から放出され拡散していくD-セリンをリアルタイムに捕らえる上でD-セリンに対する適切な親和性を持つ蛍光性センサーを開発することが必要であるため、スクリーニングで選抜した有望な蛍光複合体のD-セリンに対する親和性を評価した。その結果、期待に反して蛍光複合体のD-セリンに対する親和性は低く、D-セリンイメージングが困難であると予想される性質を示した。現在、蛍光複合体にアミノ酸変異を加えることでD-セリンに対する親和性の改善に努めている。蛍光性D-セリンセンサーの開発にハイスループット作製系の応用を可能にしたため。D-セリンにより蛍光強度が変化する複数種類の蛍光複合体を取得したため。申請者が構築した蛍光性センサーのハイスループット作製系を用いて、D-セリンセンサーを開発し、グリア細胞・神経細胞から放出されるD-セリンの可視化技術を構築する。また、海馬スライス標本でのD-セリン動態を高精細に可視化することでD-セリンの放出部位を特定できるようにする。本年度に取得した複数種類の蛍光複合体からイメージングに最適なものを選抜し、グリア細胞・神経細胞から放出されるD-セリンの可視化技術を構築する。(抄録なし)
リソゾームカテプシン群による神経細胞死の新たな制御機構について

PC12細胞を血清除去して培養すると、その初期からオートファジー小体を形成する。今回、このオートファジーの性質を検討した。細胞死に至る過程で、リソゾームカテプシンBとDの活性、蛋白量、細胞内における免疫反応性について調べた。培養24時間後のカテプシンBは、活性、蛋白量、その免疫反応性共に、極端に低下することが分かった。一方、カテプシンDの活性はその初期から上昇し、蛋白量は24時間の時点で約3倍になった。カテプシンDの免疫染色でみると、オートファジー小体の出現と一致して、陽性顆粒の染色性の強さ、その大きさは、共に増大した。培養24時間後にはTUNEL陽性細胞にもこの傾向はみられた。即ち、血清除去により出現したオートファジー小体/オートリソゾームでは、カテプシンBとDとのバランスが崩れていることが明らかとなった。そこで、私達は、カテプシンBおよびDのcDNAをPC12細胞に各々導入した細胞を作製した。カテプシンDの遺伝子導入PC12細胞(PC-CAT-D細胞)のクローンを一種類だけ作製することができた。この細胞を血清非存在下で培養すると、12時後の時点で、生存率は野性型細胞に比べ有意に低下した。この生存率は、カテプシンDのインヒビターであるペプスタチンAの添加で上昇した。さらに、カテプシンBの遺伝子導入PC12細胞(PC-CAT一B細胞)では、その生存活性が著しく上昇することが分かった。この生存率は、カテブシンBのインヒビターであるCA074を添加することにより低下し、ペプスタチンAをさらに添加することで元に復した。PC-CAT一B細胞を無血清条件下で24時間培養し、カテプシンBとDの蛋白量の変化をみると、カテプシンBは培養初期と比べ変化せず、Dは約2.5倍に上昇していた。以上の結果は、カテプシンBとDによって制御される、細胞死の経路の存在を支持するものであり、その経路の中では、Dは細胞死誘発因子として、また、Bはその活性を抑制する因子として作用する。
芳香族性ヘミポルフィラジンの合成と機能開発

ヘミポルフィラジンとフタロシアニンの中間の構造をとるベンジフタロシアニンの電子構造はこれまで20π電子系と考えられていたが、18π電子構造を有する芳香族性ベンジフタロシアニンを得ることに初めて成功した。ベンジフタロシアニンの芳香族性や光学特性が化学修飾や溶媒によって制御できることを明らかにした。18π電子構造を持つ芳香族性ヘミポルフィラジンとその金属錯体を合成してその分子構造、芳香族性、光学特性を明らかにした。本研究は、20π電子構造を持つ非芳香族性ヘミポルフィラジンから18πや22π電子構造を持つ芳香族性ヘミポルフィラジンを合成し、その芳香族性、スイッチ機能などの基礎物性を明らかにすることを目的としている。本年度は、1つのレゾルシノール部位と3つのイソインドリン部位から構成されるヘミポルフィラジン(1)に関する合成研究を行った。これまでに合成した2つのレゾルシノール部位と2つのイソインドリン部位から構成されるヘミポルフィラジン(2)では合成直後20π芳香族性を示したのに対し、化合物1は合成した時点で18π芳香族性を持つことを見出した。NMR測定とDFT計算の結果から化合物1のレゾルシノール部位はフェノール型構造をとり、キノイド型構造をとる化合物2よりも芳香族性が低いことが示唆された。Zieglerらのグループによって周辺置換基のない化合物1のX線構造が報告されているもののその構造は20π電子構造をとっていた。そのため、化合物1が18π電子構造を取り得ることが本研究で初めて明らかとなった。また、還元されやすいヘミポルフィラジンとして、周辺に電子求引性置換基を8つ導入した化合物(3)を合成した。化合物3は溶液中20π電子構造をとることが電子吸収、NMRスペクトルから帰属された。CV測定によって化合物3の第一還元電位、第二還元電位を測定した。電解吸収スペクトルを測定して、化合物2が電気化学的に芳香族性と非芳香族性をスイッチできることを確認した。本年度は、2つのレゾルシノール部位と2つのイソインドリン部位から構成される18π芳香族性ヘミポルフィラジン(1)の金属錯体の合成を行い、その性質を調べた。ジクロロメタン中室温で化合物1とビズ(ジベンジリデンアセトン)パラジウム(0)を反応させて、化合物1のパラジウム錯体を得た。この錯体は、2価のパラジウムイオンが骨格の中心に存在し、2つの金属-炭素結合を持つ初めての芳香族性ヘミポルフィラジン金属錯体であることが単結晶X線構造解析、NMR測定から明らかとなった。無金属体の場合では、溶液中に還元剤を添加することで20π電子構造を持つ非芳香族性化学種に変化したが、パラジウム錯体では同じ条件では還元されず、18π芳香族性が安定化することが確認された。化合物1のパラジウム錯体と無金属体の結晶構造は類似していたが、パラジウム錯体になることでヘミポルフィラジンの面間距離が約0.1オングストローム短くなり、ππスタッキングが強くなることが示唆された。1つのレゾルシノール部位と3つのイソインドリン部位から構成されるヘミポルフィラジン(2)に関しては、酢酸パラジウム(II)と反応させることで中心にパラジウムが挿入された錯体が得られた。本年度は、1つのベンゼン部位と3つのイソインドリン部位から構成されるヘミポルフィラジン(ベンジフタロシアニン)に関して主に研究を行った。これまで周辺置換基のないベンジフタロシアニンの固体状態の分子構造に関する研究は行われてきたが、その溶液中での電子構造はほとんど調べられていなかった。そこで、かさ高いジイソプロピルフェニルオキシ基を有するベンジフタロシアニン(1)を設計、合成したところ、溶液中で18π電子構造をとることが明らかとなった。化合物1の反磁性環電流効果が小さいことがNMR測定から強く示唆され、化合物1は18π電子構造をとるにもかかわらず非芳香族性化合物であると帰属された。パラジウム炭素を用いて化合物1を還元したところ2電子還元された20π化学種(2)が得られた。化合物2のNMRスペクトルでは、環内部のプロトンが低磁場領域に観測され、化合物2が常磁性環電流効果を持つ反芳香族性化合物であると帰属された。化合物2は近赤外領域に強い吸収帯をもち、モル吸光係数は約2万であった。

この結果は、過去に報告された20π反芳香族性ポルフィリン類縁体の長波長領域の吸収帯のモル吸光係数が小さいこととは大きく異なる。化合物2の特異な性質について量子化学計算を用いて解析し、近赤外領域の吸収帯が許容遷移であることは化合物の対称性が低いことに起因することを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。物理有機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。ヘミポルフィラジンを2電子酸化させることはほぼ研究計画通りに進展しているが、2電子還元させることは当初の予定からやや遅れているため。18π電子構造を持つヘミポルフィラジンの合成と基礎物性の評価いついてはほぼ研究計画通りに進展しているが、22π電子構造を持つヘミポルフィラジンの合成に関しては当初の予定からやや遅れているため。25年度は、24年度に合成したヘミポルフィラジンを用いて金属錯体の合成とその物性評価を行う。電子求引性置換基を導入したヘミポルフィラジンに関しては、還元反応の条件を検討するとともに、より還元されやすいヘミポルフィラジンを分子設計する。今年度は1つのレゾルシノール部位と3つのイソインドリン部位から構成されるヘミポルフィラジンの金属錯体の芳香族性や酸化還元特性などの物性を詳細に調べる。22π電子構造を持つヘミポルフィラジンの存在を確認するために、還元されやすいヘミポルフィラジンについて電解吸収スペクトルを測定し、理論計算との比較をする。当研究チーム所有の紫外可視近赤外分光光度計と電気化学測定装置を組み合わせると電解吸収スペクトルを測定することが可能だったため、今年度購入予定だった分光電気化学測定システムは購入しないこととし、次年度以降の消耗品費として使用する。研究協力者(研究補助パートタイマー)が期間途中で退職することとなり、当初予定した人件費、消耗品費よりも少ない額の使用となったため。次年度使用額は主に消耗品費として使い、効率的に研究を進めるための実験器具等を購入する。
通訳実務の訓練教材開発の研究

若年通訳者が遭遇しやすい実務状況を反映しつつ、映像・音声を備えた教材を開発した。具体的には6人のアメリカ人との対話及び、イギリスのビジネス背景に造詣が深い専門家の、英語と日本語の対談に基づいた教材を、すぐにでも利用できる形で開発した。背景知識を補うという一点のみ、残念ながら未達成なものの、オーセンティックな対話を利用することは通常、商業的なコンフィデンシャリティの問題から非常に困難とされてきた。この点でも意義のある試みと言える。初年度に実施したヒアリングの結果を基に、外国人とのビジネス交渉などの現場における人数の設定や会議形式及び通訳形態を分析した。より具体的に通訳場面を特定し、対話型スクリプトの基礎部分を作成した。スクリプトは会議形式及び通訳形態(逐次通訳、同時通訳、サイト・トランスレーション、ウィスパリング通訳)の異なる計5種類を作成した。作成したスクリプトは、その後、各業界の現場に詳しい複数の専門家による検証を行った。その結果を受け、さらにスクリプトの精緻化を行った上で、対訳の基礎部分を作成、実際に映像化及び音声化が可能となるよう準備を進めた。初年度に行った、学部・大学院を終えた直後の学生が就業すると考えられる通訳場面について現場調査を基に試作したスクリプトについて、映像化及び音声化を施した。教材には導入・発展両方で有用と考えられる、オーセンティックな自然対話と、業界特有の言い回しや表現、専門用語などを網羅する背景知識などを強化するためのスクリプトに基づいた収録の両方が含まれる。昨今の通訳者養成過程において、会議通訳者用の訓練教材、特に英語から日本語方向の教材開発は進みつつある。しかし通訳課程の大学院修了生が実社会で通訳の活躍の場を得ようとすると、現実的には社内通訳者ないしビジネス通訳者としてキャリアをスタートさせることが多い。最近日本社会においてニーズが高まりつつあるコミュニティ通訳においても、双方向の言語での通訳を求められることが多い。即ち、トップダウンではなくボトムアップ方式の対話型教材を、映像と音声を融合した形で提供することが望ましい。本研究では、通訳実務の訓練教材開発の研究を目的としているが、同時に通訳教育のあり方についても海外の通訳教育関係者との間で討議を重ね、教材開発に生かそうと試みている。その目的のために、概略以下の3つを行った。1.教材自体の開発については、鶴田がアメリカ出張において6件の実務教材となりうるデータを収集し、内藤がそのテキスト化を担当した。2.通訳教材の開発に結び付く通訳教育手法については、鶴田・内藤ともに台湾で行われた学会に出張した。鶴田がサイトトランスレーションについて、内藤が「コミュニティ通訳についての研究発表を行った。3.2の研究発表を基として、韓国国際会議通訳者協会(KSCI)の発行する学術誌CIT(Conference Interpreting and Translation)において、それぞれ"Using sight translation in simultaneous interpreting class"、"Community interpreting at the time of Great East Japan Earthquake"として発表した。ほぼ予定通りに教材作成のための準備と実施を行った結果、5本の素材を得ることができた。更に詳しい検証を加えた後、映像化・音声化した教材を作成する。当初の計画以上に教材開発においては進展があった。具体的には対話型教材としてふさわしい初学者が必要になるような業界、たとえば金融・マスコミ・食品分野においての実際の業務に関する教材を作成できた。実際に通訳教育に活用できる質の高い教材開発を行った。通訳教育において教えられるサイトトランスレーション、逐次通訳、同時通訳に活用できる現場に即した教材となっている。また、通訳教育・訓練の手法に関しても、海外の研究者と意義ある交流を、特にサイトトランスレーション、及びコミュニティ通訳の分野にて達成することができ、次年度以降の教材開発に効果的に活用することができると思われる。本研究の目標である、様々な通訳形態による対話型教材の開発を試みる。昨今の技術の進歩を活かし、映像と音声を用いた臨場感のある、現実味を伴った具体的なイメージを思い描けるような訓練教材の試作を目指す。素材には昨年度に収集した、取引先相手企業との交渉などが場面とした計5種の素材を用いる。映像化及び音声化にあたっては、本学学内に設置されている録音スタジオを活用し、本学の教育情報化支援室のサポートスタッフからの協力を仰ぐ。その際、作成されたスクリプトをもとにビジネス場面を再現するにあたり、専門家に加えて、本学の学部・大学院生及び留学生などの活用も視野に入れ、作成プロセスにおいても教育的効果が発揮されるような質の高い教材開発を目指す。通訳現場においては、一対一の逐次通訳のみならず、複数の会議参加者が登場する場面をウィスパリング同時通訳する事例も数多くみられるため、こうした実践的な場面設定を実務に就く前の学生の養成課程において提供できる意義は大きいと考えられる。引き続き実務型通訳教育の研究を重ねる上で、2012年度においては現在進行中の教材開発の完成を目指す。音声及びスクリプトの両方において、通訳現場に即した形に教材を整え、教室内で使えるよう整備予定である。2013年は実際に該当教材を使用することを念頭におき、通訳教育手法のさらなる発展を目指す。

より具体的には、ハワイ大学で開催される日中韓英各言語間の通訳を伴う国際シンポジウムの開催に企画段階から参加し、通訳教育手法の観点において鶴田・内藤ともに研究発表を行う予定である。昨年度までの調査に裏付けられた素材を映像化・音声化する。また、対訳の基礎部分は昨年度作成したが、更なる精緻化が必要である。最終的な教材の作製にあたり、必要な校閲、および翻訳、ならびに印刷費に予算を使用する。また、追加の素材確保を兼ね、ビジネス関連のトピック強化のための講演会の開催を予定している。初年度に引き続き、アメリカなど諸国への視察を行い、通訳現場のニーズに沿った実践型教材開発を行う。海外の通訳教育研究者との情報交換も積極的に推進するため、香港における学会発表を鶴田・内藤ともに予定している。次年度繰越金が発生しているが、これは購入予定であった簡易同時通訳装置一式が未購入であるためである。同時通訳装置は本研究で開発した教材を利用する際に、授業に組み込む形で使用するため、昨年度の購入は控えていたものである。また、研究成果等をホームページを通じて公表する予定となっているが、昨年度完了せず現在構築中であり謝金の発生が先延ばしとなっている。
高周波超音波を用いた鋼管内面の劣化度評価に関する研究

本研究は、鋼管或いは溶融亜鉛めっき鋼管内部の腐食劣化状況について、より高い分解能を持つ高周波超音波パルス入力に対するエコー波を分析することにより、非破壊検査が可能であることを明らかにするために行われている基礎研究である。本研究の内容は、大きく次の2項目に分けられる。即ち、1.超音波高周波を用いた鋼材裏面の粗度評価に関する基礎的研究と、2.超音波試験による溶融亜鉛めっき鋼材の板厚測定に関する基礎的研究とである。以下、これらの項目ごとに成果の概要を示す。1.超音波高周波を用いた鋼材裏面の粗度評価に関する基礎的研究試験体は、鋼板裏面に連続並列溝、不連続並列溝ないし15本の並列溝を、裏面粗度としてワイヤー放電加工により施したもので、溝のピッチ、幅、深さをパラメーターとして系統的に用意された。試験結果より次の知見が得られた。即ち、(1)超音波試験によって測定される厚さの変化は、いずれの粗度についても、統計的最大溝深さに一致し、粗度に応じた厚さの変化は、高周波トランスデューサーを用いてより精度よく計測できる、(2)エコー波の波形は粗度のピッチに応じて変化し、ピッチあるいは幅はFFT解析による卓越周波数から求められる鋼材中での半波長に一致する。2.超音波試験による溶融亜鉛めっき鋼材の板厚測定に関する基礎的研究めっき前処理部を残して亜鉛めっきされた鋼材として、鋼材厚とめっき厚とを系統的に変化させた試験体を用意し、鋼材板厚、めっき部板厚、めっき厚さの精密な測定を行った結果、次の知見が得られた。即ち、(1)めっき層にも鋼材の音速を適用することによりめっき部板厚を推定できるが、一般的傾向として、マイクロメータあるいは電磁膜厚計など、他の計測方法による推定値より低めである、(2)めっき表面の粗度は、採用した板厚推定手法の原理に応じて、推定値に異なった影響を及ぼす、(3)亜鉛は、稠密六方格子結晶の軸に関して、極めて顕著な音響異方性を示す。以上の新しい知見を発展させ、ブラスト加工技術による粗度試験体及び人工腐食による粗度試験体を用いて解析すると共に、実用化に向けた粗度評価システムの検討を進めたい。今年度は、初年度であり、備品として高性能超音波パルサーレシーバー、センサーとして発振周波数30MHzのセンサーを購入した。より低周波数のセンサー3種、FFT機能付きディジタルオシロスコープ,表面粗さ計及び1μm精度マイクロメーターは、借用または現有のものとした。試験体は、V形溝が多数並列する面状粗度試験体及びV形溝が15本並列する線状粗度試験体とした。試験体材質は、加工条件よりS50Cである。厚さは、公称8.0mm及び25.0mmである。V形溝は、0.2φワイヤー放電加工技術により形成されている。

公称粗さ(ピッチμm×深さμm)は、300×80,500×250,700×400の3種類である。面状粗度による試験結果より次の性状が明らかになった。(1)超音波試験によって測定される厚さの変化は、いずれの祖度についても、溝深さの平均値と見なすことができる。(2)厚さの変化は、高周波センサーを用いてより精度よく計測できる。(3)祖度に応じた粗さの違いは、エコー波の波形変化と密接に関係している。(4)エコー波のFFT解析より、ピーク周波数は粗度に対応する。線状粗度については、以上の性質を保存しながら、溝数が減少すると共に出力が低下する現象が認められた。波形解析には、高エネルギーパルスの発振が有効である。次年度(最終年度)では、以上の新しい知見を発展させ、ブラスト加工技術による粗度試験体及び人工腐食による粗度試験体を用い、解析すると共に、実用化に向けたシステムの検討を進めたい。本研究は、鋼管あるいは溶融亜鉛めっき鋼管内部の腐食劣化状況について、より高い分解能を持つ高周波超音波の垂直パルス入力に対するエコー波を分析することにより、非破壊検査が可能であることを明らかにするために行われている基礎研究である。今年度は最終年度であるが、2年間の研究を通じて以下の成果が得られた。1.超音波試験による鋼材裏面の粗度評価粗度は、ワイヤー放電加工による線状に分布する溝群にモデル化された。溝群のパラメータは、溝深さ0.050.15mm、溝幅0.31.0mmの組合せであり、超音波試験により溝深さと溝幅を推定した。本実験より、以下の知見を得た。(1)溝深さは、μmRzのような統計的粗さ単位と対応する。(2)溝幅は、エコー波のFFT解析から得られるピーク周期と対応する。(3)エコー波のピーク周期に対する感度あるいはその減衰性は、超音波発振子の発振周波数によって変化する。2.超音波試験による溶融亜鉛めっき鋼材の厚さ測定法の検討溶融亜鉛めっき鋼材の厚さを超音波試験により計測する方法は、確立されていないことから、基礎的な実験を行った。試験体は、板厚3.222mm、めっき槽浸漬時間90300secを組合せた、前処理のみの非めっき部分を持つものである。計測は、超音波試験器のほか、マイクロメータ、電磁膜厚計を併用して行った。(1)JIS1級亜鉛地金から求めた亜鉛の縦波音速は、結晶構造の影響により強い音響異方性を示し、稠密六方格子中心軸方向に4620m/sec、その直角方向に4320m/secであり、理科年表に記されている数値より大きい。(2)板厚評価について、超音波試験の結果は、全層に鋼材の縦波音速を適用して求めた場合、電磁膜厚計によるめっき厚から求めた板厚と対応するが、めっき面に凹凸がある場合には、その影響を受ける。
高配位有機スズ化合物の合成利用

本年度はジスタノキサン触媒を用いる合成反応として次の二点につき検討した。(1)前年度明らかにしたジオールジエステルの選択的ハーフエステル化の触媒反応機構について種々のモデル反応を用いて検討した。その結果、我々がすでに提唱している機構が確認された。すなわち、反応の第一段階はエステルとアルコール溶媒とのエステル交換反応によるモノエステルの生成である。このモノエステルがさらにアルコリシスを受けるとジオールが生成することになるが、実際にはモノエステルと未反応ジエステルとのあいだのエステル交換が優先して起こるためにジオールの生成が抑えられる。これらの反応は特異な構造を有するジスタノキサンのテンプレート効果に起因する。(2)光学活性ジスタノキサンの合成を試みた。光学活性基としてグリニアール反応剤が容易に得られるユーフェニルブチル(PB)基を用いて様々なタイプの光学活性ジスタノキサンを合成した。それらの大部分はオイル状になり精製することがでなかったが、下に示すイソケオシアナート基を有するジスタノキサンは結晶性で再結晶により結粋な化合物を取り出せることが分かった。これらの成果により今後種々の不斉触媒反応への応用の道が開かれた。
グローバルな相互理解の場としての国際政治活動プロセスに関する実証研究

本研究は、2016年度に刊行した博士論文を本とする単著『社会運動のサブカルチャー化』(せりか書房)『社会運動と若者』(ナカニシヤ出版)、また論文(英語1報、日本語3報)を通じて、現代社会における「カウンターカルチャー」から「サブカルチャー」としての社会運動の変容を捉えることが可能になった。かつて一つの組織や党派として括られていた社会運動は、作法や規範に対する考え方の違いをめぐって分化し、その背景には個人化・流動化がある。今後の可能性として、従来の中間集団・中間団体の有効性が低減している中、流動的なキャリアを持った人々を包摂する「社会的プラットフォーム」としての社会運動研究を提示したい。本年度は、分担執筆書籍2冊、Proceedings論文2本の刊行、学会報告4回(国際学会3回、国内学会1回)での報告を行った。また国際誌査読論文1本の投稿、単著書籍2報の執筆(うち1報は博士学位申請論文の書籍化)にとどまるなど、学振特別研究員(PD)であった昨年度に比べかなり生産量としては落ちているが、その分、国内外での取材や調査を行うことができ、来年・再来年の成果へと繋げることが可能になった。とりわけ、若者論・社会情報学の研究を数多く取り入れられる機会が出来たように思う。研究成果の概要であるが、第一に長く続けていたサミット・プロテストの参加者研究、第二に反レイシズム・カウンター運動の新しさに関する研究である。これら二つは全く別の研究チーム内でのプロジェクトとして行っていたが、この二つの研究から、グローバル化時代における個人化・流動化によって、異なるばらばらの担い手同士が繋がる運動のあり方としての「ロジスティクス」をより深く探求することができた。社会運動を一種のツーリズムとするタイプの運動(国際会議への抗議行動やボランティア・ツアー、スタディ・ツアー)は減少傾向にあるが、ポリティカル・ツーリズムをとりまくロジスティクスはやはり上述したような運動、さらに2014年から2015年にかけて現れた若者中心の特定秘密保護法や安保法案に対する反対運動にもある程度適用できるものと言える。まだラフスケッチ段階ではあるが、ポリティカル・ツーリズム概念によって近年の運動を検討する方途を、国際学会での報告やProceedings論文で示した。研究は当初の計画以上に進展している。その要因として、やはり「若者運動」という新たなフィールドと、執筆の機会を得たことが大きい。一見「グローバルな相互理解の場としての国際政治活動プロセス」を検討する本研究課題と無関係なようにも見えるが、台湾での調査研究(この調査研究自体は科研費による実施ではないが)を経て、近年の若者運動の東アジアにおける連携もまた、報告者が長く検討してきたサミット抗議行動とは異なる形で「グローバルな相互理解」に寄与していることが分かったためだ。こうした発見は、主に運動従事者によるドキュメントや聞き取りによって観察可能なところとなった。サミットへの抗議行動を通じて見られる相互理解は、ある場所と時間、また生活のための諸行為を通じて行われる非言語的・言語的なコミュニケーションによる相互理解のプロセスであった。しかしこれは、ある程度の社会運動経験や政治的知識といった「文法」を前提とした相互理解であり、いずれかといえば年長の人々や社会運動経験の長い人々に見られるものであった。これに対し、若者運動を通じて観察される政治的相互理解は、必ずしもそうとはいえない。若者たちは、たとえ彼らの運動の目的が相反するものであっても、学生である・若者であるということ、またそれに基づく貧困や社会に対する不安により、国境を超えて結びつくことができるように見える。また、「若者」たちのシェアハウスやオルタナティブなライフスタイル志向も、こうした相互理解をすすめているものと考えられる。本年度は、『社会運動のサブカルチャー化ーG8サミット抗議行動の経験分析』(せりか書房)、『社会運動と若者ー日常と出来事を往還する政治』(ナカニシヤ書房)の公刊、また査読付き国際誌論文一本の公刊を行った。これらの研究成果の公刊を経て、社会学の研究者のみならず実務家などさまざまな人々との議論が可能になった。一種のアウトリーチ活動ではあるが、今後、個人のライフスタイルや労働・家庭といった場に閉じることなく、そうした「個人化された政治」がいかなる公共性を持っているのか検討する上で、上述したような、研究者ではないものの興味関心を持つ人々との議論も重要であるだろう。「出来事」と「日常」、さらにフロントステージとバックステージのアプローチを経て、これまで社会運動研究において論じられてきた「不満・不安」や「資源」といった変数を「個人」と「組織」という分析視角からだけではなく、「布置」と「作用」の観点から論じることで、社会運動論に対してまた新しい把握の仕方を提示したのではないかと考えられる。最後に、現代社会における社会運動の位置づけ自体が大きく変化する中で、報告者が「サブカルチャー化」として論じた運動のあり方も地殻変動を起こしている。低賃金労働をめぐる問題、共謀罪、安保法制といった現代的な課題が、国際的・政治的な相互理解に対してどのような影響を及ぼすかを、再度現代における「政治」「社会」のありかたに即して検討する必要がある。二冊の書籍、また国際誌論文という形で研究成果をまとめた点が大きい。さまざまな反響を得る中で学んだものは非常に大きいが、その一方で書籍化の作業に割いた労力が大きく、研究計画についてバランスよく進んだとは言い難い。本年度は、2016年度に刊行した著書『社会運動のサブカルチャー化』『社会運動と若者』の議論に対し、多くの研究者からコメントをいただき議論を行った。

そのうえで、社会運動従事者にとって、また彼らのキャリアにとって「日常」と「出来事(イベント)の関係がどのような関連にあるのかを論じるため、「移動」という分析軸を立て、社会運動論に限らず観光学やカウンターカルチャーといった議論を踏まえながら研究を継続した。1960年代を発端として起こったカウンターカルチャーや、バックパッキングツーリズムなどの旅に対し、社会運動における「非日常の中で営む日常」である移動は、恣意的な形でカウンターカルチャーやバックパッキングが「再現」される、言わば対抗性を自明としなくなった時代において、「再現される対抗性」なのではないかと考えた。個人化・流動化の中で、世代をはじめとした属性に基づく対抗性が保持しにくくなっているからこそ、社会運動や集合行動が成立し難い現況がある。こうした状況に鑑みて、移動という「非日常」をもってこそ経験が共有可能になり、現代的な連帯の形をなすという議論は、宗教学の知見とも重なるものである。この研究成果は「カウンターカルチャーとしての旅」として論文化し刊行、また学会発表・講演なども行い、実務家・研究者両者からのコメントを踏まえた上で英語化をおこなっている。今後調査を継続し、データ・分析ともに厚みのある成果を刊行したい。本研究は、2016年度に刊行した博士論文を本とする単著『社会運動のサブカルチャー化』(せりか書房)『社会運動と若者』(ナカニシヤ出版)、また論文(英語1報、日本語3報)を通じて、現代社会における「カウンターカルチャー」から「サブカルチャー」としての社会運動の変容を捉えることが可能になった。かつて一つの組織や党派として括られていた社会運動は、作法や規範に対する考え方の違いをめぐって分化し、その背景には個人化・流動化がある。今後の可能性として、従来の中間集団・中間団体の有効性が低減している中、流動的なキャリアを持った人々を包摂する「社会的プラットフォーム」としての社会運動研究を提示したい。今後の研究の推進方策であるが、第一に、現在執筆中の若者運動に関する単著を仕上げる。特に国内の若者運動を検討したものではあるが、一部、目的が大きく異なる台湾の学生たちによる運動との比較を踏まえた連携研究を行う。元来、非常にナショナルな目的を持ち、他国との連携を強調しない運動同士において、若者たちのグローバルな相互理解がいかにして可能になったのかを検討することは、学術的にも社会的にも非常に重要となるだろう。こうした事例に注目することで、本研究課題はさらに理論的な深みを増すものと考えられるだろう。第二に、2016年5月に行われる伊勢志摩サミットへの抗議行動や対抗議論を検討する。あまり大きな規模の活動とはいえないが、フェミニズムやエネルギー政策の視点からさまざまな意見が提示されており、欧州の活動参加者たちも関心を寄せている。申請者自身も、公の場でサミット・プロテスト研究の担い手としてこれまでの研究や欧米での研究潮流を語り、議論することが求められる機会も多いため、積極的な議論と発表、活動従事者とのコミュニケーションをさらなる研究へと活かしていきたい。
Xist YACトランスジェニックマウスにおけるX不活化開始の分子機構

哺乳類X染色体の不活化は、雌に存在する二本のX染色体のうち一本が発生初期に転写上の不活性化を受ける現象であり、XX雌とXY雄のX染色体連鎖遺伝子の遺伝子量補正の役割をになっている。X染色体上にはX不活性化中心という座位が知られている。最近、X不活性化中心にマップされるXist遺伝子が、X不活化の開始に直接関与していることがノックアウトマウスを用いた実験から示された。われわれはXist遺伝子とXic、X不活化との関係を詳細に解明するため、2系統のXist YACトランスジェニックマウス(Tg04マウス、Tg15マウス)を作製した。そのうちXist遺伝子を含む350kbのYACクローンがY染色体に挿入されたトランスジェニックマウスでは雄にもかかわらずXistが雌と同レベルにXistトランスジーンから発現されていた。Tg15マウスを用いて、XistをプローブにRNAFISHを行ったところ、6.5日胚ではその50%の細胞がXistを発現し、そのうち20%はY染色体から、残りの30%はX染色体からの発現であることが確認された。また、8.5日胚では細胞の20%がXistを発現していたが、そのすべてがY染色体からの発現であることが判明した。さらに、X-gal染色で解析したところ、24細胞期ではじめてLacZ染色が確認され、桑実胚期でLacZの染色の程度は最大となり、その後、後期胚盤胞期ではふたたび陰性となることがわかった。これらの結果はXistトランスジーンはCounting機構によりほぼ正常と同様に発現調節を受けており、Xistの発現がβ-gal遺伝子の不活化を引き起こしていることを示唆するものと思われた。哺乳類X染色体の不活性は、雌に存在する二本のX染色体のうち一本が発生初期に転写上の不活性化を受ける現象であり、XX雌とXY雄のX染色体連鎖遺伝子の遺伝子量補正の役割をになっている。我々はXist遺伝子とXic,X不活化との関係を詳細に解明するため、2系統のXist YACトランスジェニックマウス(Tg04マウス、Tg15マウス)を作製した。そのうちXist遺伝子を含む350kbのYACクローンがY染色体に挿入されたトランスジェニックマウスでは雄にも関わらずXistが雌と同レベルにXistトランスジーンから発現されていた。トランスジェニックマウス作製に用いた350kb Xist YACは、微小注入する前にそのright armに、Pgk-1プロモーターに連結したβ-gal遺伝子をあらかじめ相同組換えで導入しておいたので、このマウスの各々の発生段階の雄胎児をX-galで染色することで、Xistトランスジーンと染色体不活化の関係を解析した。Tg15を交配して得られた受精卵をX-gal染色したところ、24細胞期ではじめて染色が確認され、桑実胚期でLacZの染色の程度は最大となり、その後、後期胚盤胞期では再びLacZ陰性となることがわかった。この結果はXistトランスジーンがβ-gal遺伝子を不活性化していることを示唆するものと思われるが、今後、別の系統のトランスジェニックマウスで結果に再現性があるかどうかを確認したい。

X染色体上にはX不活性化中心という座位が知られている。最近、X不活性化中心にマップされるXist遺伝子が、X不活化の開始に直接関与していることがノックアウトマウスを用いた実験から示された。われわれはXist遺伝子とXic、X不活化との関係を詳細に解明するため、2系統のXist YACトランスジェニックマウス(Tg04マウス、Tg15マウス)を作製した。そのうちXist遺伝子を含む350kbのYACクローンがY染色体に挿入されたトランスジェニックマウスでは雄にもかかわらずXistが雌と同レベルにXistトランスジーンから発現されていた。Tg15マウスを用いて、XistをプローブにRNA FISHを行ったところ、6.5日胚ではその50%の細胞がXistを発現し、そのうち20%はY染色体から、残りの30%はX染色体からの発現であることが確認された。また、8.5日胚では細胞の20%がXistを発現していたが、そのすべてがY染色体からの発現であることが判明した。さらに、X-gal染色で解析したところ、24細胞期ではじめてLacZ染色が確認され、桑実胚期でLacZの染色の程度は最大となり、その後、後期胚盤胞期ではふたたび陰性となることがわかった。これらの結果はXistトランスジーンはCounting機構によりほぼ正常と同様に発現調節を受けており、Xistの発現がβ-gal遺伝子の不活化を引き起こしていることを示唆するものと思われた。