hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不安が比喩理解過程および比喩生成過程に及ぼす影響

不安が比喩理解・生成過程に及ぼす影響について検討を行った。研究材料として、不安状況下で言語化されやすい身体感覚を含む比喩表現をとりあげた。特性不安が比喩理解に影響を及ぼすこと、比喩表現を用いた文章作成時の文脈構成に特性不安の影響が認められること、身体感覚をどのような状態と結びつけて認知しているかが身体感覚的比喩表現を含む文章の読解ペースに影響を及ぼすことが明らかになった。一連の研究から、不安という情動的現象について、比喩表現に対してどのような反応を示すかという言語行動的観点からの検討が有効であることが示された。研究の目的は、不安が比喩理解過程および比喩生成過程に及ぼす影響について検討を行うことであった。平成24年度の研究結果をもとに、平成25年度の研究では、不安喚起状況下で言語化されやすい身体感覚的比喩表現を研究材料としてとりあげ、その比喩表現の使用文脈や、比喩表現を含む文章の理解過程について検討を行った。その結果、以下の3点が明らかになった。1.不安喚起状況下における身体感覚への否定的認知傾向が、身体感覚的比喩表現をどのような文脈で用いやすいかに関係していることが示された。不安喚起状況において身体感覚を否定的に認知する傾向が低い場合、身体感覚的比喩表現をネガティブ感情以外の文脈で用いやすいことが明らかになった。2.身体感覚的比喩表現の使用文脈には個人差が認められ、緊張覚醒(不安や緊張など)と身体感覚との関係性を相対的に優位なものとして認知している場合、身体感覚的比喩表現をネガティブ感情文脈で用いやすいことが示された。3.身体感覚的比喩表現をネガティブ感情文脈で用いるかポジティブ感情文脈で用いるかが、身体感覚的比喩表現を含む文章の読解ペースに影響を及ぼしており、個人の使用文脈にマッチしない文脈で構成された文章を読む場合、読みのペースが乱れることが明らかになった。研究期間全体を通じて、比喩理解の影響要因として主体側の心的状態(本研究では不安)をとりあげる必要があること、身体感覚への否定的認知や不安との関係性認知が、比喩表現の使用文脈や比喩表現を挿入した文章の理解過程に影響を及ぼすことが明らかになったと言える。平成24年度は、不安に関連する比喩表現の特徴を分析し、その分析をもとに不安が比喩理解過程に及ぼす影響について検討することを目的とした。不安に関連する比喩表現の特徴を分析するために、不安を体験した個人的状況をイメージしたときに思い浮かぶ言葉を調査した。不安状況をイメージすることで思い浮かぶ言葉には、その状況下における自分自身の認知的特徴や思考、身体感覚などの内的反応をあらわす言葉が多く含まれており、それらの内的反応を表す言語表現に着目した比喩理解研究を進める必要があることが明らかになった。また、どのような反応次元の言葉を思い浮かべるかには個人差があり、個人が不安状況下で自分の内的反応や刺激関係をどのように言語化しているか把握した上で比喩理解研究を行う必要があることが明らかになった。平成24年度後半の研究では、不安状況をイメージした際に言語化されやすい内的反応である身体感覚を含む比喩表現の理解過程に、不安による影響が認められるかを検討した。特性不安が比喩表現の理解(わかりやすさ)に影響を及ぼすこと、比喩表現理解の際の文脈生成に不安状況下における身体感覚への否定的認知が影響を及ぼすことが明らかになった。一連の研究から、比喩理解に影響を及ぼす要因として個体側の心的状態をとりあげる必要があること、不安という情動的現象について比喩表現に対してどのような反応を示すかという言語行動的な観点からの検討が有効であることが示された。研究は大別して、1.不安に関連する比喩表現の特徴、2.不安が比喩理解過程に及ぼす影響、3.不安が比喩生成過程に及ぼす影響の3つの手順で進める計画である。当初の予定では平成24年度には1および2の内容を、平成25年度には2および3の内容の研究を行う予定であった。1の内容の研究については、不安に関連する比喩表現の特徴を分析するために、不安を体験した個人的状況をイメージしたときに思い浮かぶ言葉を調査した。その結果、不安状況をイメージすることで思い浮かぶ言葉には、その状況下における自分自身の認知的特徴や思考、身体感覚などの内的反応をあらわす言葉が多く含まれ、それらの内的反応を表す言語表現に着目した比喩理解研究を進める必要があることが明らかになった。さらに、内的反応に基づく比喩表現の出現率について、コーパスを用いた分析を進めており、検討結果をまとめる段階に至っている。2の内容の研究として、不安状況をイメージする際に言語化されやすい内的反応の一つである身体感覚を含む比喩表現の理解過程に、不安による影響が認められるかを検討した。特性不安が比喩表現の理解(わかりやすさ)に影響を及ぼすこと、比喩表現理解の際の文脈生成に不安状況下における身体感覚への認知が影響を及ぼすことが明らかになった。

現在はこれらの研究をふまえ、さらに測度や刺激呈示法に変更を加えた複数の実験を計画・準備している段階である。1の内容を経て2へと研究を進めており、当初の計画通りおおむね順調に進展していると評価した。引き続き、不安が比喩表現の理解過程に及ぼす影響について検討する。平成25年度前半は、複数の実験的検討を行う。比喩のわかりやすさやおもしろさの認知、比喩表現を含む文章の読解の速さや正確さ、文脈生成のパターンなどの測定指標を多角的に測定することで、不安が比喩理解過程に及ぼす影響について検討する予定である。また、比喩表現に含まれる言葉と不安喚起刺激との潜在的連合(非意識的な派生的刺激関係を反映するとされるImplicit Association Test(Greenwald, McGree, & Schwartz, 1998)によってとらえられる反応)を測定し,不安関連要因と併せて、比喩理解過程との関係を検討していく予定である。平成25年度後半の研究では、不安が比喩生成過程に及ぼす影響を検討する。実験的に設定された不安喚起場面において、比喩表現を含む文を生成させ、その比喩表現の特徴を検討する。この検討においては、喩辞あるいは被喩辞を実験者が複数呈示し、その中から被験者が比喩表現を生成し、その表現を含む文を作成するという課題を実施する。あわせて比喩生成の困難度や理解容易度、生成した比喩の親しみやすさを測定する。生成された比喩表現の特徴や比喩の生成過程に関連する指標について、不安喚起状況と非不安喚起状況との違い、不安反応の強度による違いを比較検討することで、不安が比喩生成過程に及ぼす影響を明らかにする。平成24年度の研究費は、主に実験システムの構築に必要な機器やソフトウエアの整備に使用した。実験およびデータ入力担当補助者の人件費についても一定額の支出を予定していたが、当初予定した金額を確保することができなかった。そのため、全補助者に対して十分かつ公平な人件費の支出が不可能であると判断し、補助者を配置せずに研究を進めるに至った。平成25年度は認知心理学実験を中心とした研究を進める予定であり、実験の実施やデータの入力・整理・分析にあたって、平成24年度研究よりも多様な業務に携わる補助者が必要である。次年度使用予定研究費101,235円は実験補助者の人件費として使用する予定である。平成25年度に請求予定の研究費500,000円は平成24年度予算で購入した実験システム用のパーソナルコンピュータへのバージョンアップに対応した統計ソフトの導入、研究成果発表のための学会旅費、研究成果投稿料に使用予定である。
女性による日記・書簡文学と公的領域形成-比較文学的視点を交えて-

英文学研究で用いられているlife-writingという概念の普及について確認するとともに、平安時代と明治時代の日本・1819世紀の英国・アメリカにおいて女性による日記、書簡、自伝が、「私的な世界を語る」というかたちをとりながら、後世の読者に参照すべき女性の生き方の例を示したり、「私」の経験を公的なモデルとしていくなど、「公的」な領域に参入する手段として用いられていることを明らかにした。加えて、私的な領域の中に「国家」が侵入し、女性が国家にからめとられていく過程についても考察し、私的領域と公的領域の交錯というテーマのさらなる可能性を確認した。本研究は、古代から近代に至る日本の女性作家による日記・書簡文学の持つ「公的」な性格に着目し、女性が「書く」ことと、公的領域の形成・拡大との関わりを、英語圏文学研究で近年注目されているlife-writingという概念を援用しながら、英米その他の女性作家の日記・書簡文学との比較も交えて明らかにすることを目的としている。本年度は、まず研究協力者に資料収集を依頼して、life-writingという概念が英語圏文学研究においてどのように理解されているのかを確認した。その結果、この概念が広範に用いられて、いまだ共通理解に至っていないことが明らかになった。また、2回の研究会では、研究協力者による18世紀英国女性の自伝に関する研究発表、韓国から招聘した研究者による前近代の韓国女性の自伝についての研究発表がなされた。これらの発表を通じて、どちらも明確に読者を意識したものであることが指摘され、自伝を書くという女性の行為が公的領域形成と密接な関わりを持っていたことが明らかになった。以上のような成果をふまえつつ、日本文学の分野においては、主として中世の女性の自伝である『とはずがたり』を研究対象とし、この作品の中では和歌という手段を通して公的領域に参入しようとする女性の姿が描かれていることを明らかにした。本研究は、古代から近代に至る日本の女性作家による日記・書簡文学の持つ「公的」な性格に注目し、女性が「書く」ことと、公的領域の形成・拡大との関わりを、英語圏文学研究で近年注目されているlife-writingという概念を援用しながら、英米その他の女性作家の日記・書簡文学との比較も交えて明らかにすることを目的としている。本年度は二度にわたって研究会を開催し、時代の異なる二つの女性作家による日記を和歌という観点から分析することを試みた。8月に開催した研究会では、樋口一葉日記の表現分析を通して、この時代の女性作家の日記において公/私領域についての認識がどのように形成されているか、とくに国家情勢とのかかわりの中で言説が形成されているありようが検証された。さらに2月に開催した研究会では、中世日本の宮廷女性の自伝である『とはずがたり』の執筆意図に焦点をあてた発表がなされ、宮廷の秘事を描いたというこの作品が、実生活を題材にしつつ明確な創作意識をもって書かれていること、さらに作中に書き記された和歌が公的領域への回路となっていることが検証された。樋口一葉日記と『とはずがたり』という時代が隔たった二つの作品の双方において、和歌が重要な役割を果たしているが、前者においては和歌がナショナリズムの言説を形成していくものとして、後者においては、和歌を書き記すということが、当時の女性にとって公的領域に参入する手段であったことが明らかになった。本研究は、古代から近代にいたる日本の女性作家による日記・書簡文学の持つ「公的」な性格に注目し、女性が「書く」ことと、公的領域の形成・拡大との関わりを、英語圏文学研究で近年注目されているlife-writingという概念を援用しながら、英米その他の女性作家の日記・書簡文学との比較も交えて明らかにすることを目的にしている。今年度は、研究協力者に資料収集を依頼し、近年用いられるようになったAutobiografictionという概念がlife-writingという概念をより特化したものであることを確認した。また、8月に研究会を開催し、まずスウェーデン人女性作家のアメリカ見聞録を扱った発表が行われた。そこではアメリカの家庭の特質をみすえつつ、スウェーデン人女性全体の公的領域の拡大を期待するという、旧世界と新世界のトランスアトランティックな視点をも明らかにされた。次に二人の女性の英国のハイランド地方の旅行記に焦点を当てた発表が行われた。そこでは書簡集という形式が女性が書くことを容易にしていること、さらには家庭生活という私的な領域を書くことがどのように公的な領域につながっていくのかが明らかにされた。また2月には韓国放送大学日本学科学術セミナーにおいて研究成果の報告を行い、「日記・書簡文学」というジャンルについて比較文学的な視点から意見交換を行った。
景観構図内の視距離分布解析に基づく都市空間密度の適正化に関する研究

本研究はわが国の今後の都市空間整備において重要である都市空間密度に関して、人々の景観認知というアプローチから適正な空間密度を導くことのできる評価手法を開発することを目的としている。従来空間密度は建物の高さ、容積率、建蔽率、隣接道路幅員等の指標によって評価されその生活環境としての質を指し示してきた。本研究ではそれらの指標と人々が直接体験する空間密度やそれに由来する快適性の間にあるギャップを心理学的観点から検証し、人間の視点にたった適正な空間制御のあり方を検討する。最終年度においては、これまでの検討が街路植栽の空間密度における効果に限建されていたが、今回、電柱、街灯、植栽などの複数の構成要素が配置された場合の密度感評価について検討した。評価指標としては、ぱらつきや物の墨、種類の多さが密度感を高めているとの仮説から、集中指数、視距離分布、透視物体面積率、本数密度などを提案した。また、CGモデルによる計測や心理評価実験を行い、指標と密度感の相関を調べた結果、集中指数や透視物体面積率が特に相関が高く、密度感評価には有効な指標と考えられる。また、配置や構成要素の種類などの要因ごとの分析では、電柱や街灯など複数の柱を集中させて配置することが密度感を緩和するためには有効であるという可能性を示すことができた。このことは、今後の都市景観整備において、本数や閥隔規制以上に他柱と近接させるなど配置規制が有効であるという可能性を示すことにもつながっている。街路デザイン手法の一例としては、集中型の配置とすることや植栽を植えることで柱を遮蔽することなどが考えられる。初年度である平成18年度においては、街路空間を対象として空間密度の評価を行った。街路において空間密度を検討する際、建物や街路の物理的形態すなわち横断構成が問題となる。しかし現実的に既成の街路について景観コントロールを考える場合は、その空間内に配置される要素の存在が重要である。そこで今年度は街路樹に焦点を絞り検討を行った。街路樹の構成については、高木樹種、低木の大きさ、高木と低木の組み合わせ、高木および低木の平面図上の配置、高木の配置間隔の要因を考慮しこれらの条件が変化した場合の空間密度に関わる指標を計測した。計測した3次元物理指標としては、配置樹木本数、総立体角、視点から各樹木までの距離の総和である。一方、人間の視覚に直接インパクトを与える透視形態指標についても検討を行い、ここでは樹木全体の画面内面積および樹幹部分のみの面積を計測した。一方、これらの条件を組み合わせた38通りの街路構成について心理評価実験を実施した。ここでは空間密度をコントロールする上で重要と考えられる開放感および緑量感の2つの心理尺度を設定し実験を行った。以上より、空間密度の指標が心理尺度におよぼす影響が明らかとなり、空間密度をコントロールする際、緑量感を保ちつつ、開放性を高めるなどのデザインコンセプトを考慮することが可能となった。本研究はわが国の今後の都市空間整備において重要である都市空間密度に関して,人々の景観認知というアプローチから適正な空間密度を導くことのできる評価手法を開発することを目的としている。従来空間密度は建物の高さ,容積率,建蔽率,隣接道路幅員等の指標によって評価されその生活環境としての質を指し示してきた。本研究ではそれらの指標と人々が直接体験する空間密度やそれに由来する快適性の間にあるギャップを心理学的観点から検証し,人間の視点にたった適正な空間制御のあり方を検討する。2年目の研究としては,初年度の研究成果である街路樹の構成による空間密度感の評価について,道路横断構成と沿道建物の関係性を踏まえた再整理を行った。評価基準としても,単なる3次元物理指標および透視形態指標のみならず,人間の行動心理の特性を踏まえ,仮想的テリトリーという新たな概念を提案し,こうした属性が,空間密度に及ぼす影響について検討を行った。その成果は19年度景観デザイン研究発表会において公表した。加えて今年度の当初の計画通り,CGによる空間評価を拡張し,4面スクリーンを用いた没入型映像体験装置CAVEの活用について検討した。具体的には地表面と建物,植栽からなる3次元モデルを種々作成し,CAVE装置に投影する実験を行った。モデルの投影ではデータのサイズがボトルネックとなるが,街路のモデルの再現性を高めるため写真のテクスチャー,樹木の詳細な3次元モデルの利用など諸条件を変えつつ変換と投影を繰り返し,最終的に投影可能なモデルの条件を概ね見いだすことができた。今後,CAVEシステムを用いて仮想現実の空間内でのリアルな空間密度評価を行う予定である。

本研究ではそれらの指標と人々が直接体験する空間密度やそれに由来する快適性の間にあるギャップを心理学的観点から検証し、人間の視点にたった適正な空間制御のあり方を検討する。最終年度においては、これまでの検討が街路植栽の空間密度における効果に限建されていたが、今回、電柱、街灯、植栽などの複数の構成要素が配置された場合の密度感評価について検討した。評価指標としては、ぱらつきや物の墨、種類の多さが密度感を高めているとの仮説から、集中指数、視距離分布、透視物体面積率、本数密度などを提案した。また、CGモデルによる計測や心理評価実験を行い、指標と密度感の相関を調べた結果、集中指数や透視物体面積率が特に相関が高く、密度感評価には有効な指標と考えられる。また、配置や構成要素の種類などの要因ごとの分析では、電柱や街灯など複数の柱を集中させて配置することが密度感を緩和するためには有効であるという可能性を示すことができた。このことは、今後の都市景観整備において、本数や閥隔規制以上に他柱と近接させるなど配置規制が有効であるという可能性を示すことにもつながっている。街路デザイン手法の一例としては、集中型の配置とすることや植栽を植えることで柱を遮蔽することなどが考えられる。
宇宙プラズマ環境変動を考慮した衛星帯電現象の数値モデリング

次世代太陽地球圏環境(宇宙天気)予報システムの構築に向け、衛星障害の発生確率が高いとされる地球電磁気圏じょう乱時の異常衛星帯電を、経験則ではなく物理機構に基づき予測する手法の確立が急務である。H30年度は、3次元の大規模プラズマ粒子シミュレーション解析により、プラズマ波動電界中の衛星帯電現象の物理メカニズムの解明を試みた。主な成果は以下の通りである。1宇宙プラズマ空間には、偏波特性が異なる多様なプラズマ波動モードが存在する。本年度は、特に円偏波と直線偏波を示す2種類の外部波動電界に対する衛星電位応答に着目した。結果として、時間平均された衛星電位の上昇は両ケースにおける共通の特徴として確認された一方、以下の差異が見られた。円偏波では波動周期内の衛星電位変動はほとんど見られなかったが、直線偏波では1波動周期内に2回の衛星電位の上昇および下降が確認された。これは直線偏波では波動電界強度が時間とともに変動し、かつ1波動周期内に2回極大値をもつためと考えられる。ただし、電界強度と衛星電位の極大の時間は一致せず、衛星構体の静電容量に依存する帯電応答時間に応じた時間遅れが存在することが示唆された。これは静電容量が異なる複数の構体から成る衛星システムにおいて、電位応答が部位毎に異なる可能性を示唆しており、衛星障害を予防する上でも一定の考慮が必要な結果である。2科学衛星では衛星電位計測値から背景プラズマの密度変化を推定する手法がしばしば用いられる。この推定手法は衛星電位変化が背景プラズマのパラメータ変動と一対一で対応するという前提に基づいているが、プラズマ波動電界が存在する場合には背景プラズマ密度の変化にかかわらず衛星電位変動が生じうる。このことを計算機シミュレーション解析によって実証し、従来手法で起こりうる密度推定誤差について考察した。H30年度中の研究活動により、より多岐に渡る静電環境じょう乱に対する衛星電位応答の知見が集積された。一方で、地球電磁気環境じょう乱の時間スケールは広範にわたっており、特にゆっくりとした環境変動に対する衛星電位変動予測の実現に向けては乗り越えるべき課題も多い。これを解決するために、これまでに得られた知見を基礎とする準解析衛星帯電モデルや、MHDスケールの環境変動を衛星電位予測計算に取り込むための計算モジュールの構築を進めているが、まだ動作検証にまで至っていない。この現状を考慮し、当初設定した研究の目的に照らして「やや遅れている」と自己評価し、2019年度の活動を加速させる計画である。H30年度の進捗評価を考慮し、2019年度は準解析衛星帯電モデルの構築と、MHDもしくはハイブリッドプラズマシミュレーションモデルと帯電予測の結合計算の実現に向けた取り組みを加速させる。準解析衛星帯電モデルについては、衛星電位に時間発展方程式に含まれるプラズマ電流項を、これまでのシミュレーション解析結果に基づいた準解析もしくは経験モデルとして記述する方針で開発を進める。後者の結合計算については、現在別の科研費課題として推進されているマルチスケール連成計算フレームワーク開発と連携することにより、1.地球磁気圏グローバルMHDシミュレーション2.地球磁気圏高エネルギー粒子環境のミクロ物理プロセスPICシミュレーション3.人工衛星帯電現象のPICシミュレーションを組み合わせた「MHD・PIC連成シミュレーションモデル」を構築し、地球電磁気圏じょう乱時の異常衛星帯電予測実現に向けた足掛かりとする計画である。

この現状を考慮し、当初設定した研究の目的に照らして「やや遅れている」と自己評価し、2019年度の活動を加速させる計画である。H30年度の進捗評価を考慮し、2019年度は準解析衛星帯電モデルの構築と、MHDもしくはハイブリッドプラズマシミュレーションモデルと帯電予測の結合計算の実現に向けた取り組みを加速させる。準解析衛星帯電モデルについては、衛星電位に時間発展方程式に含まれるプラズマ電流項を、これまでのシミュレーション解析結果に基づいた準解析もしくは経験モデルとして記述する方針で開発を進める。後者の結合計算については、現在別の科研費課題として推進されているマルチスケール連成計算フレームワーク開発と連携することにより、1.地球磁気圏グローバルMHDシミュレーション2.地球磁気圏高エネルギー粒子環境のミクロ物理プロセスPICシミュレーション3.人工衛星帯電現象のPICシミュレーションを組み合わせた「MHD・PIC連成シミュレーションモデル」を構築し、地球電磁気圏じょう乱時の異常衛星帯電予測実現に向けた足掛かりとする計画である。
水溶性キラルNMRシフト試薬を用いる有機化合物の絶対配置決定に関する研究

1.Na[Eu^<III>(RorS-pdta)(H_2O)_3]によるα-ヒドロキシ酸の誘起シフトと絶対配置の相関.20種のα-ヒドロキシ酸の重水溶液の^1HNMRを上記水溶性キラルシフト試薬の存在下測定し,各エナンチオマーのα-水素シグナルの誘起シフトと絶対配置の間に一定の相関があることを見出した.また同様の一定の相関はα-メチルシグナルについても見られた.ランタニドシフト試薬を絶対配置決定に用いる場合,気質中の余分な極性基の存在は,気質と試薬との相互作用の様式を変える恐れがあり結果の信頼性を低くする.しかし本研究においては,ヒドロキシ酸の側鎖上に水酸基やカルボキシル基などが存在する場合でも一定の相関が見られた.したがって上記試薬は多官能性のα-ヒドロキシ酸の絶対配置決定にきわめて有望であると考えられる.今後さらに多くの気質についてこの相関を調べ,絶対配置決定法としての確立をめざしたい.2.α-アミノ酸の誘起シフトと絶対配置の相関.多官能性アミノ酸について重点的に検討する予定であったが試料の合成が進まず,計画をα-メチルーα-アミノ酸についての検討に変更した.この気質については,簡便で信頼性の高い絶対配置決定法は知られていない.補助金で完成したHPLC装置とキラルカラムを用いて数種の気質の光学分割に成功した.また不斉合成によってもいくつかの光学活性気質を得ることができた.予備実験では誘起シフトと絶対配置の間に予想した関係が得られており,この点に関しては今後くわしく検討する予定である.3.その他.Pr(III)-PDTA錯体を合成し水溶性キラルシフト試薬としての機能をα-ヒドロキシ酸について調べた.その結果, Eu(III)錯体よりは低いが不斉識別能力を有することが明らかになった.今後この錯体についてもさらに検討する予定である.1.Na[Eu^<III>(RorS-pdta)(H_2O)_3]によるα-ヒドロキシ酸の誘起シフトと絶対配置の相関.20種のα-ヒドロキシ酸の重水溶液の^1HNMRを上記水溶性キラルシフト試薬の存在下測定し,各エナンチオマーのα-水素シグナルの誘起シフトと絶対配置の間に一定の相関があることを見出した.また同様の一定の相関はα-メチルシグナルについても見られた.ランタニドシフト試薬を絶対配置決定に用いる場合,気質中の余分な極性基の存在は,気質と試薬との相互作用の様式を変える恐れがあり結果の信頼性を低くする.しかし本研究においては,ヒドロキシ酸の側鎖上に水酸基やカルボキシル基などが存在する場合でも一定の相関が見られた.したがって上記試薬は多官能性のα-ヒドロキシ酸の絶対配置決定にきわめて有望であると考えられる.今後さらに多くの気質についてこの相関を調べ,絶対配置決定法としての確立をめざしたい.2.α-アミノ酸の誘起シフトと絶対配置の相関.多官能性アミノ酸について重点的に検討する予定であったが試料の合成が進まず,計画をα-メチルーα-アミノ酸についての検討に変更した.この気質については,簡便で信頼性の高い絶対配置決定法は知られていない.補助金で完成したHPLC装置とキラルカラムを用いて数種の気質の光学分割に成功した.また不斉合成によってもいくつかの光学活性気質を得ることができた.予備実験では誘起シフトと絶対配置の間に予想した関係が得られており,この点に関しては今後くわしく検討する予定である.3.その他.Pr(III)-PDTA錯体を合成し水溶性キラルシフト試薬としての機能をα-ヒドロキシ酸について調べた.その結果, Eu(III)錯体よりは低いが不斉識別能力を有することが明らかになった.今後この錯体についてもさらに検討する予定である.
血中脂肪酸アミド類のバイオマーカーとしての有用性の解析

脂肪酸は脂質メディエーターと呼ばれる様々な生理活性を有する分子に変換されることが知られている。近年、脂肪酸のカルボキシ基がアミド基に変換された脂肪酸アミド類は生体の多様な生理現象に関与していることが報告されているが、代謝メカニズムや生理活性、疾患との相関など不明な点が多い。そこで、I)血中脂肪酸アミド類の濃度変化と疾患との相関関係およびその生理学的意義の解明、II)脂肪酸アミド類の生体マーカーとしての有用性、III)疾患の予防や治療に焦点を置いた脂肪酸アミド類含有食品の有用性の検討を計画した。平成30年度は生体内における脂肪酸アミドの検出・定量法の開発を主な目的とし、質量分析機を用いた方法により検出限界が1.6 pmolの高感度な脂肪酸アミド検出法を確立した。具体的には、サンプルに内部標準として既知量の脂肪酸アミドの安定同位体を添加、アセトン処理による除タンパク後に有機溶媒ならびに固層抽出によって脂肪酸アミド類を抽出後に質量分析に供した。定量はサンプルの脂肪酸アミドのピークの面積と内部標準との面積比によって算出する、安定同位体希釈法によって算出した。この方法を用いて血清に含まれる脂肪酸アミド類を定量した結果、脂肪酸アミドの種類によって血中の濃度が数百nMから数十μMと異なり、中でもオレイン酸のカルボキシル基がアミド化したオレアミドが血中に一番多く存在する事が分かった。初年度は計画していた通りに脂肪酸アミド類の同定・定量法を確立する事が出来、実際に血中の脂肪酸アミド類を定量した結果、オレアミドが豊富に存在することを見出した事から、概ね順調に進展していると考えられる。平成31年度は様々なモデル動物を用いて、血中に含まれる脂肪酸アミド類、特にオレアミドの存在量に着目した解析を行う予定である。
デンマーク領西インド諸島における奴隷解放についての基礎的研究

1848年にデンマーク領西インド諸島で奴隷解放が平和的に実現した背景として次のことが考えられる。既にイギリスの前例があった(1833年)上に、デンマークでも地方身分制議会の中でも奴隷解放に関する議論が行われていたこと。そして、総督ペーター・フォン・ショルテンが黒人奴隷や自由黒人と一定の信頼関係をもっており、デンマーク国王も将来の奴隷解放には同意をしていたこと。しかし、最大の背景はフォン・ショルテンが奴隷解放に対する情熱を持っていたことだといえよう。本研究初年度にあたる平成17年度は、主に次の5項目に関して研究を実施した。(1)デンマーク領西インド諸島に関する文献目録作成、(2)関連文献および文献複写の入手、(3)デンマーク領西インド諸島およびカリブ海域に関する基本年表作成、(4)研究史の整理、(5)デンマーク領西インド諸島における奴隷制自体の基礎研究(人口および関連法律に主眼を置く)。(2)に関しては2回に分けて関連文献を購入し、文献複写は随時入手した。複写文献の一部は製本済みである。現在はそれらを基に上記(3)、(4)、(5)を実行中である。(3)については、入手済みの文献をもとにデンマーク統治時代(1671-1917年)に関する詳細な年表を作成中である。なお、年表にはデンマーク国内の動き、カリブ海周辺の動きも併せて記載している。(4)に関しては、これまで入手した文献や文献複写をもとに、主に奴隷制および奴隷制廃止に関する先行研究を整理している。中間報告としては、戦前まではデンマーク人による研究が多く、最近現地研究者による研究が増えている。ここ数年はデンマークの国立文書館主導の調査や資料の整理が実施されてきている。(5)に関しては、デンマークの国立文書館での文献調査の際(3月上旬)に、人口に関する史料を閲覧し史料の種類、内容、量、状態を確認した(資料請求番号3.81.564-66)。一部の資料は保存状態が劣悪なため閲覧できず、ある時点における正確な全人口を把握するのが困難なことが判明した本研究2年度にあたる平成18年度は、主に次の3項目に関して研究を実施した。(1)旧デンマーク領西インド諸島に関する文献目録作成及び関連文献(複写)を入手する、(2)旧デンマーク領西インド諸島における奴隷制の展開内容を法的に整理する、(3)現地(現米領ヴァージン諸島)調査により史・資料を収集する。(2)に関しては、これまで入手した文献や文献複写をもとに、主に奴隷制に関する考察を行なっている。現時点で明らかなになったことは次のとおりである。奴隷制を規定していたのはいわゆる奴隷法で、これには「1733年の奴隷法Slavelov af 1733」、「1755年の奴隷法Slavelov af 1755」があり、後者の方が、前者よりも内容的に奴隷の境遇を改善する視点が見られる。しかし、それは生産をあげるためのもので、奴隷の人権に配慮したものではない。(3)に関しては、特に自由黒人に関する資料を調査・収集することができた。なかでも、Elisabeth Rezende:"Cultural Identity of the Free Colored in Christiansted, St.Croix, Danish West Indies 1800-1848"(博士論文、1998年)は特筆すべきもので、著者とも直接会うことができ有益な意見交換ができた。この他にSt.Thomas公立図書館では自由黒人の法的地位に関する研究論文を複写し、Christiansted公立図書館では奴隷解放に関する史・資料のマイクロフィルムの存在が判明した(オリジナルは米国国立公文書館所蔵)。Whim博物館文書庫でもPeter von Scholtenに関する研究書を閲覧し、彼の住居Bullowsmindeの写真を複写することができた。今後はこれらをもとに詳細な考察を行なっていく。本研究3年目にあたる平成19年度は、主に次の3項目関して研究を実施した。(1)旧デンマーク領西インド諸島において、1848年の奴隷制廃止実現までに公布された奴隷解放関係の法律を調査し、その内容を考察すること、(2)1917年以降に旧デンマーク領西インド諸島からアメリカ本土へ移された資・史料の状況調査を米国国立公文書館で行なうこと、(3)引き続き最新の研究成果を追い、必要に応じて文献複写を行なった上で文献目録に加えること。(1)、(2)に関しては、まず関係史料があると言われている米国のワシントンDCにある国文立文書館(The National Archives at College Park)で史料調査を行なった。マイクロフィルムではM1883、M1884に人口を中心とした史料を確認できた。さらに、Record Group 55に1672-1957年の主に現地政府の行政史料が大量にあることが判明した。例えば現地政府が公布した法令、現地政府がデンマーク中央政府(関税局)に送った書簡や報告書の控え台帳や、中央政府から現地政府に送られだ書類、特に奴隷制廃止に大きな役割を果たした現地の総督ピーター・フォン・ショルテンが中央政府宛に送った書簡の所在が判明したことは大きな成果であった。

特にこれらの行政史料は現在マイクロフィルム化が行われており、その為に今後5年くらいは目に触れることができないため、今回の出張は特に意義深いものであった。また、St.ThomasTidende、St.Croix Avisといった現地新聞も保存状態はともかく全号揃っていた。これはデンマーク本土や来領ヴァージン諸島でも全号揃ってはいないため、今後貴重な研究史料となる。なお、この史料調査は実施が年度末であったため、現在も整理が進行中である。見通しとしては1834年、1840年、1847年に公布された法律が手がかりになると思われる。(3)については適宜関連文献・複写を入手し、それらのデータも文献目録に加えた。本年は研究最終年度にあたっており、これまでの研究を整理・総合化することに主眼をおいた。中でも平成19年度後半にワシントンDCの米国国立公文書館で入手した史料(新聞:“St. Tholnas Tidende")を読み込んで奴隷解放が実現した直後の動きを追った。この新聞には投書欄があり、読者であるプランターからの次の投稿が掲載されていた(1848年8月5日土曜日版第2面)。「解放自体には反対していないが補償を要求したい」「デンマークの奴隷制は最も緩やかmildestである」。これらからデンマーク領西インド諸島における奴隷解放が平和裡に実現した背景の一部が看取できる。特に外国人プランターが多いSt. Thomas島では当時の西欧における奴隷解放の動き(特に英領)を捉えて、解放自体は不可避で時間の問題だと考えられていたようである。それ故、際立った衝突も無く、流血を見ない形での奴隷解放が行なわれえたのであろう。この他の上記奴隷解放が平和裏に実現した背景として現時点では次のことが考えられる。(1)現地総督ピーター・フォン・ショルテンによる改革、特に自由黒人の数を増やすと共に彼らの社会的地位を向上させる政策の実施、(2)宗主国のデンマーク本国では1788年に土地緊縛制廃止が実現している上に、地方(身分制)議会でも西インド殖民地での奴隷解放に関する議論が行なわれていたこと、(3)世界に影響力を持つイギリスが既に植民地での奴隷解放を1833年に決定していたこと、(4)1848年前半に仏領マルティニーク島で奴隷暴動が発生していたこと、(5)ピーター・フォン・ショルテンと自由黒人及び奴隷の間、さらに彼と国王の間に一定の信頼関係があったこと。
金属基複合材料の疲労破壊機構の解明

金属基複合材料の疲労破壊機構を解明するために、異方性が少なく、製造が容易で実用段階に達しているにもかかわらず、疲労強度データの集積や疲労特性に関する研究があまり進められていないSiC粒子強化アルミニウム基複合材料を取り上げ、平面曲げ疲労試験を行い、表面微小疲労き裂の詳細な連続観察および走査電子顕微鏡破面観察により、微小疲労き裂の発生および初期進展機構を明らかにした。溶湯鍛造法による複合材料では、比較的大きなSiC粒子が存在し疲労き裂は界面割れを起点として比較的初期に発生するため、疲労強度も低下する。それに対し粉末冶金法による複合材料では、き裂は母材とSiC粒子の界面近傍で発生するものの界面が割れることはなく、母材中のすべりにより発生することから疲労強度は母材に比較して特に低下することはない。き裂の進展は、前者の材料では小数の主き裂が成長するのに対し、後者では主としてき裂先端繰返し塑性域内に発生する微視き裂との合体により進展する結果、巨視的には荷重軸直角方向に進展するが、微視的にはジグザグを繰返し進展する。また、疲労き裂がSiC粒子にぶつかる場合、通常はSiC粒子の界面にそって進展するため、多くの微視的な屈曲をもたらしき裂進展抵抗を高める。さらに、き裂発生応力が高いため、微小き裂の進展下限界値の減少も小さいことなどを明らかにした。以上の結果、強化粒子を十分小さくし、均一に分布させた粒子分散型粉末冶金金属基複合材料は耐摩耗性のみでなく耐疲労強度材としても十分実用に耐えることがわかった。なお本研究では、走査電子顕微鏡観察画像の直接取込みと画像処理によりき裂進展長さ、き裂開口変位ならびにき裂先端近傍の変形場の定量的解析をも可能とした。さらに画像処理技術を用い、き裂発生起点となる介在物あるいは分散粒子寸法分布の計測とその極値統計解析から、実部材寸法における疲労強度推定法を提案した。粒子分散強化型金属基複合材料の疲労破壊機構についての基礎的知見を得るために,先ず,初晶Si粒子サイズとその分布を変えた2種類の粉末冶金アルミニウム合金を用い,き裂発生箇所を限定するために浅い切欠きを付した試験片による平面曲げ疲労試験を行い,き裂発生,初期進展挙動の微視的な詳細観察を行い,粒子の疲労強度への影響を検討した。初期微小疲労き裂は,応力が高い場合には複数本が,低い場合にはただ1本が見られたが,いずれもSi粒子と母地のアルミニウム合金との界面から発生した。その結果,疲労強度はSi粒子の大きさに依存することになり,粒子を微細化し均一に分散させた材料が高い疲労強度を示した。粒子と母地の界面で発生したき裂はアルミマトリックス中を進展する。き裂がSi粒子にぶつかると,Si粒子が大きい場合にはそれを割って進むこともあるが,通常はSi粒子の界面に沿って進むため,微視的には多数の屈曲を伴って進展する。粒子が大きいほど屈曲は大きくなり,破面粗さ誘起き裂閉口を促進し,一般の長いき裂に関しては応力拡大係数に対するき裂進展速度は低下するが,初期微小き裂ではき裂閉口が弱いため,粒子が小さく微視的な屈曲を多数繰返す,小さい粒子を多数分散させた材料の方がき裂進展抵抗が高くなることが明かとなった。次いでSic粒子分散強化型アルミニウム基複合材料を用いて同様の疲労試験,観察を行っているが,き裂発生がSic粒子とアルミマトリックスの界面で生じること,Sic粒子界面に沿う屈曲を繰返し進展することなど同様の挙動を示すが,アルミマトリックス内で長い第1段階

き裂成長が認められるなど異なった挙動も認められ,引続き検討中である。一方,パーソナルコンピュータを用いた走査電子顕微鏡の観察画像処理に関しては,き裂先端開口変位,き裂先端近傍変位場の定量的な解析が可能となり,一部観察結果に対する検討を行い,き裂進展速度との対応を明らかにした。溶湯鍛造法および粉末冶金法により製造された2種類のSiC粒子強化アルミニウム基複合材料を用いて、平面曲げ疲労試験を行い、レプリカ法を用いた表面微小疲労き裂の発生ならびに進展挙動の連続観察と走査電子顕微鏡による詳細観察から疲労破壊機構についての検討を加えた。溶湯鍛造法による複合材料では、比較的大きなSiC粒子が存在し、しかも製造時に母材との界面が割れているものがあるため、疲労き裂はその割れを起点として比較的初期に発生し、疲労強度も低下する。それに対して粉末冶金法により製造された複合材料では、疲労き裂はSiC粒子の界面近傍の母材中ですべりにより発生する。そのため比疲労強度は母材に比較して特に低下することはない。き裂の進展は、前者の材料では小数の主き裂が成長するのに対し、後者では主としてき裂先端繰返し塑性域内に発生する微視き裂との合体により進展する結果、巨視的には荷重軸直角方向に進展するが、微視的にはジグザグを繰返し進展する。また、母材中を進展した疲労き裂が強化粒子にぶつかる場合、高応力で比較的大きなSiC粒子であればそれを割って進むが、通常はSiC粒子の界面にそって進展する。なお、本材料の場合でも、微視疲労き裂の進展速度は、通常の金属材料と同様、巨視疲労き裂に対し高い進展速度を示すが、上述のことから余り大きな加速はなく、また、き裂発生応力も高いため、下限界値の減少も小さい。以上の結果、強化粒子を十分小さくし、均一に分布させた粒子分散型粉末冶金金属基複合材料は耐摩耗性のみでなく耐疲労強度材としても十分実用に耐えることがわかった。なお本年度の研究では、走査電子顕微鏡観察画像の直接取込みと画像処理技術を発展させ、き裂発生起点となる介在物あるいは分散粒子寸法分布の極値統計解析から、実部材寸法における疲労強度推定法をも提案した。
細胞の脂質量を維持する仕組みの解明

細胞は必要に応じて細胞を構成する膜脂質の量を調節する必要がある。一方、細胞膜を構成する脂質は数千種類存在することが知られており、その代謝経路は非常に複雑である。多くの脂質分子が存在する中、特にどの脂質分子種の合成のステップが律速段階となり、細胞の全脂質合成量の制御がなされているか、について、これまで全く明らかになっていない。本研究により、細胞が脂質量を増大させるときにダイアシルグリセロールの合成量を増加させることで調節している可能性を見出した。細胞は、多種類のリン脂質を細胞膜の構成要素として利用しているが、それらリン脂質の細胞に存在する量は恒常的に狭い誤差範囲内に維持されている。したがって、細胞はリン脂質の種類とその量を常に感知して生合成や分解などを調節していると考えらえるが、その原理は不明である。核酸やアミノ酸の代謝過程においては、生成される最終産物が直接その生合成酵素の活性を負に制御するProduct inhibitionという仕組みが知られているが、膜にリン脂質の場合は自由拡散して生合成酵素に直接結合することが困難なため別の仕組みを考える必要がある。本研究では、ヒト急性単球性白血病由来の培養細胞であるTHP-1細胞をPhorbol esterの添加によってマクロファージ様の細胞に分化させたときに、小胞体などの細胞内膜の増大に伴うリン脂質合成量の急激な増加現象に着目して、どのリン脂質のどの生合成ステップがリン脂質量の増加の律速段階になっているかを見極めるという実験を第一目標に行っている。具体的には、分化に伴うリン脂質の組成の変化をLC-ESI-MSによって網羅的に解析するというアプローチと、THP-1の分化過程における脂質代謝酵素の発現変化に着目して、律速段階の酵素の絞り込みを行っている。DAG(ダイアシルグリセロール)の生合成経路に関わる遺伝子変化が顕著であることから、DAGの生合成酵素に関して細胞生物学的手法による解析を行っている。細胞を構成する脂質の量は、細胞の種類に応じて異なっている。例えば、抗体産生に特化した非常に発達した小胞体を有する形質細胞と、小胞体があまり発達していないBリンパ球を比較すると、タンパク質あたりの脂質量は大きく異なる。このような細胞種ごとにその脂質量が適切に制御される仕組みは明らかになっていない。また細胞分裂に際して、DNA量を倍加させるのと同様に、脂質の量も適切に倍加させる必要がある。しかしながら細胞分裂時に脂質量がどのように制御されているかについては、殆ど明らかになっていない。私は、本研究提案において、ヒトの培養細胞株THP-1が単芽球様の細胞から細胞内膜系の発達した単球様の細胞に分化する過程に着目し、分化の前後でどの種類の脂質が定量的にどのように増加するかという生化学的解析と、脂質代謝酵素の遺伝子発現量に関するデータベースのin silico解析を組み合わせて行うことによって、脂質代謝過程のどのステップを調整することにより細胞全体の脂質量が制御されているか、あるいはそれらのステップがどのような分子メカニズムで制御されているかといった問題を明らかにしたい。本年度はまず、本研究提案で用いているTHP-1の分化時の遺伝子発現量の解析に関するRIKENのFANTOM4データベース(http://fantom.gsc.riken.jp/)を用いて、THP-1細胞が単芽球から単球に分化する過程で大きく発現量が変動する脂質代謝酵素のリストアップを行った。その結果、分化前後において、幾つかの興味深い脂質代謝酵素の発現量の変動が見いだされた。さらにそれらについて、RT-PCRにより再現性の確認を行った。現在は、分化に際して発現が5倍以上に増加する代謝酵素について抗体作製を進めて、次年度以降の細胞生物学的解析の準備を行っている。細胞膜は、細胞表面に存在する形質膜と細胞小器官を形成する細胞内膜から構成される。これら細胞膜を構成する主な脂質分子は、リン脂質である。リン脂質には極性基や脂肪酸鎖の多様な組み合わせから数千種類も多様性が存在することが知られている。このような多様なリン脂質であるが、それらの合成と分解は独立に行われるものではなく、極性基の置換、脂肪酸鎖の置換、リモデリングなどによってお互いの代謝は密接に連関している。我々のからだを構成する様々な細胞には、細胞内膜の発達したリン脂質量の多い細胞が存在する。このような細胞の種類の違いに応じてリン脂質の量が異なるメカニズムは全く明らかになっていない。本研究では、細胞のリン脂質の量がどのようなメカニズムで決められているかについて明らかにしようと考えた。実験ではTHP-1細胞を対象として研究を行った。THP-1細胞は、先行研究においてホルボールエステルの一種であるTPAで処理するとマクロファージに分化し、特に小胞体やゴルジ体などの細胞内膜が増加することが報告されている。2009年に理化学研究所が中心となりTHP-1細胞の分化過程において変動する遺伝子に関する詳細な解析がFANTOM4として報告された。

研究代表者は、このデータベースの中の脂質代謝に関わる酵素群に着目することにより、細胞内膜の増加を可能にする遺伝子群の同定を試みた。また実際にTHP-1細胞の分化過程における脂質量の変化を生化学的に解析した。その結果、THP-1細胞の分化に伴いダイアシルグリセロール(DAG)の生合成量を増加させるように遺伝子発現が変化していることが明らかになった。今後はTPA処理によってDAGの生合成に関わる遺伝子発現が変化する仕組みについてプロモータ領域に着目して解析を行い、「脂質分子の需要と供給」を感知し、リン脂質合成量を調節する分子機構の解明に取り組みたい。細胞生物学様々な種類のリン脂質により細胞膜は構成されており、それらの生合成経路は非常に複雑であるため、その解析は困難が予想された。しかしながら、THP-1細胞がマクロファージ様細胞へと分化するに伴って細胞内膜が増大する際の脂質量の変化の解析および遺伝子発現の変動の結果から、解析対象を絞り込むことができた。THP-1の分化に際して、本研究提案を計画した当初に予想した通り、発現量が大きく変動する脂質代謝酵素が存在した。分化に際して大きく発現量が増加する脂質代謝酵素を、細胞全体の脂質量を調整するステップの代謝酵素の候補として、次年度以降の解析の対象としていきたい。今年度までの解析によってDAGの合成量の変化がリン脂質全体の量を制御している可能性が明らかになった。DAGは、ホスファチジルコリンやホスファチジルエタノールアミンなど動物細胞の細胞膜を構成する主要なリン脂質の前駆物質であり、DAGの生合成経路がリン脂質量全体の量を調節する律速段階に位置する可能性は高いと思われる。今後はこの仮説を検証すべく、細胞内膜増大に伴うDAGの生合成経路の重要性の検証や、DAG産生量のフィードバック制御メカニズムについて遺伝子ノックダウンなどの細胞生物学的手法と脂質生化学の手法を用いて詳細な検討を行っていきたい。THP-1の分化に際して発現量が増加する脂質代謝酵素のノックダウンを行い、分化に際して、細胞全体の脂質量の増加において重要な生化学反応を触媒する酵素を同定する。脂質代謝酵素の抗体作製およびノックダウンを行った細胞の脂質の解析などの細胞生物学・脂質生化学の実験の消耗品として使用する。
ビシクロ[2.2.1]ヘプタン型素子を用いる生物活性天然物のエナンチオ制御合成

多様の対象物のエナンチオ制御を可能にする多目的キラル合成素子の開発と活用という観点から,ビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を持つ2種の3環性キラルエノン体を合成した.すなわち,シクロペンタジエンヘの水酸基の導入とこれに対するリパーゼを用いる不斉アシル化ならびに対応するラセミアセテートをリパーゼ存在下に不斉分割することによって,シクロペンタジエノンのキラルシントンとして機能する3環性エノン体の両対掌体を光学的に純粋に得た.また両者を相互変換するエナンチオメリゼーション法も確立した.一方,p-ベンゾキノンとシクロペンタジエンとのディールス・アルダー付加体から得られるメソ型対称性を持つエンド・ジオール体をリパーゼの存在下に有機溶媒中でアシル化することによって完全なエナンチオ特異性でキラル非対称化させ得ることを見出し,さらにパラジウム存在下のエノン体形成法を見出して,シクロヘキサジエノンのキラルシントンとして機能する3環性エノン体の任意の対掌体とする手法を確立した.これらの2種のキラル合成素子はカゴ状の立体的にかたよった構造を持つことからコンベックス面からの選沢的な修飾を可能にしており,さらに加熱によってシクロペンタジエン部を放出し,マスクされていた2重結合を再生することを可能にしている.これらの特徴を反映させることによってモノテルペンから複雑なポリオキシ化天然物にわたる生物活性天然物の完璧なエナンチオ制御合成を達成することが出来た.すなわち,シクロペンタジエノンキラル素子からプロスタグランジンおよびカルボサイクルヌクレオシドの中間体,α-およびβ-キュパレノン,ゴニオミチン,エキレニン,エストロン,フィゾスチグミン,フィゾベニン,およびアファノルフィンの,そしてシクロヘキサジエノンキラル素子からカルボン,コンデュリトール,α-アミノアジピン酸,およびユーティポキシドのエナンチオ制御合成をそれぞれ達成した.多様の対象物のエナンチオ制御を可能にする多目的キラル合成素子の開発と活用という観点から,ビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を持つ2種の3環性キラルエノン体を合成した.すなわち,シクロペンタジエンヘの水酸基の導入とこれに対するリパーゼを用いる不斉アシル化ならびに対応するラセミアセテートをリパーゼ存在下に不斉分割することによって,シクロペンタジエノンのキラルシントンとして機能する3環性エノン体の両対掌体を光学的に純粋に得た.また両者を相互変換するエナンチオメリゼーション法も確立した.一方,p-ベンゾキノンとシクロペンタジエンとのディールス・アルダー付加体から得られるメソ型対称性を持つエンド・ジオール体をリパーゼの存在下に有機溶媒中でアシル化することによって完全なエナンチオ特異性でキラル非対称化させ得ることを見出し,さらにパラジウム存在下のエノン体形成法を見出して,シクロヘキサジエノンのキラルシントンとして機能する3環性エノン体の任意の対掌体とする手法を確立した.これらの2種のキラル合成素子はカゴ状の立体的にかたよった構造を持つことからコンベックス面からの選沢的な修飾を可能にしており,さらに加熱によってシクロペンタジエン部を放出し,マスクされていた2重結合を再生することを可能にしている.これらの特徴を反映させることによってモノテルペンから複雑なポリオキシ化天然物にわたる生物活性天然物の完璧なエナンチオ制御合成を達成することが出来た.すなわち,シクロペンタジエノンキラル素子からプロスタグランジンおよびカルボサイクルヌクレオシドの中間体,α-およびβ-キュパレノン,ゴニオミチン,エキレニン,エストロン,フィゾスチグミン,フィゾベニン,およびアファノルフィンの,そしてシクロヘキサジエノンキラル素子からカルボン,コンデュリトール,α-アミノアジピン酸,およびユーティポキシドのエナンチオ制御合成をそれぞれ達成した.まず基本原料の1つであるジシクロペンタジエノ-ルの両対掌体を光学的に純粋に得る手法の確立をはかり,有機溶媒中リパ-ゼを用いる不斉アシル化による分割法を確立した.さらに両対掌体を相互反転させるエナンチオメリゼ-ション法を確立し両者を任意の対掌体として機能させ得ることになった.この分子に対するコンベックス面からの立体選択的な試薬の接近を基礎として淡水産のノルベンゾモルファン型アルカロイドであるアファノルフィンの最初のエナンチオ制御合成を達成し,ついでカラバル豆アルカロイド,フィゾスグチミンの合成,アスピドスペルマ変型アルカロイドであるゴニオミチンの最初のエナンチオ制御合成による絶対配置の決定,ステロイド,エキレニンの実質的に最初のエナンチオ選択的合成を達成した.さらに同定した骨格の特性をフィッシャ-インド-ル環形成反応に適用し,この反応を初めてエナンチオ制御操作に用いる手法を確立した.これによってフィゾスチグミンおよびその同族体であるフィゾベニンのより効率的なエナンチオ制御合成,さらにβーキュパレノン,ヘルベルテンおよびアプリシン等のセスキテルペン類のエナンチオ制御合成にも拡張することが出来た.それに加えてルイス酸触媒存在下にこの基質から得られるエノン体がすぐれたジエノフィルとなることを見出し,これによって従来法に勝る完全なエナンチオならびに立体制御下のステロイドホルモンであるエストロンの短工程合成法を確立した.昨年度までの検討によって基本原料となるキラルなケトジシクロペンタジエノンの両対掌体の合成法ならびに両者の相互反転法を確立したので,これらを用いて海洋産セスキテルペン類ならびにステロイドホルモンであるエストロンのエナンチオ制御合成を検討した.

まず,前者のグループに属する3種の化合物,β-キュパレノン,ヘルベルテンおよびアプリシンに関しては固定した〔2.2.1〕ービシクロヘプタン系の立体化学を反映させてフィシャーインドール合成を行いエナンチオ制御下に4級キラル中心を構築させ,これによってそれぞれ目的を達成することが出来た.フィシャーインドール化反応をキラリティー制御に利用した例は本例が最初であると思われる.一方,エストロンに関しては固定した〔2.2.1〕ービシクロヘプタン系を背景としてエナンチオかつ立体制御下のディールス・アルダー反応を行い,ステロイド骨格を構築し,さらに固定した背景を利用して合成上最も重要な13位の4級中心の立体選択的な構築に反映させ目的を達成することが出来た.本手法はエストロンのみならず各種の官能基を持つエストロン関連誘導化合物の合成にも容易に適用出来るものであり,薬理学的に重要な各種ステロイド誘導体の合成に広範に活用出来るものと思われる.まず,シクロペンテン部を持つキラル合成素子(1)の原料合成の際の基質であるラセミアルコール(2)の合成における難点であった有毒な二酸化セレンに代わる安全な手法の開発について検討した結果,マンガン(III)アセテートを用いる効果的な手法を見出した。一方,シクロヘキセノン部を持つキラル合成素子(3)の開発を新たに設計し,メソ型対称基質(4)をリパーゼ触媒によって高収率・高エナンチオ特異的にアセテート体(5)を得,これよりパラジウム触媒下の新規反応によって好収率で任意のキラリティーを持つシクロヘキセン素子(3)の合成法を確立した。このシクロヘキセン素子(3)はシクロペンテノン素子(1)と同様に高いコンベックス面からの立体選択性を示し,さらに加熱によってシクロペンタジエンを放出してオレフィン2重結合を生成することを明かにした。これらの特性を反映させることによって各種のキラル3位置換シクロヘキセノン誘導体,キラル酸性アミノ酸α-aminoadipic acid,モノテルペンcarvone,シクリトールconduritol C,植物毒素eutypoxide B,のエナンチオ選択的な合成をそれぞれ達成することが出来た。