hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国語指導でFormulaic Sequencesを暗唱させる学習効果の研究

【本研究の目的】本研究は、外国語環境(=目標言語の使用機会が限られている語学環境)におけるFormulaic Sequences(FSs:定型的な単語の連続)の効果的な指導法、中でも特に暗唱による指導法の多様な可能性について調べるものである。【平成30年度の研究実績】本年度の主たる研究実績としては、まず、English Vocabulary Profile (EVP)によってCEFR(欧州言語共通参照枠)B1レベルに分類されている英語フレーズの中の60個の困難度を測定するための受容と産出のテスト(※平成29年度に作成したもの)を大学生203名に受験をしてもらった。このテストは平成29年度に大学生157名に受験をしてもらっていたので、計360名が受験したことになる。集計して全データは、ラッシュ・モデルを用いることで各フレーズの困難度を算出した。この分析結果と考察はすでに論文1本にまとめてあり、平成31年度初めのうちに査読付き国際ジャーナルに投稿を予定している。次に、平成30年度は、困難度の高いフレーズ10個を用いた指導用英語テキストと困難度の低いフレーズ10個を含む指導用テキストを用いたテキスト暗唱指導の実験も、大学生179名を被験者として実施した。なお、この実験は独立変数の水準すべての掛け合わせ(セル)での実験までは済んでおらず、残りセルの実験は令和元年に実施する。本年度はまた、本研究を進めていく上で重要となる論文発表と国際学会発表を、研究代表者は論文発表2本、学会発表1回、研究分担者は論文発表2本、学会発表3回、それぞれ行なった。平成30年度の計画は、まず、上記フレーズテストの分析結果の発表を行うこととしていた。この点については、年度末に研究代表者が国際学会発表にて主要な成果の口頭発表を行うことはできたが、論文発表までは済ませることができなかった。なお、本報告書作成時点で、論文自体は完成させてあり、近日中に投稿を行う。平成30年度のもうひとつの計画は本実験の1回目を実施することであったが、こちらは計画通り済ませることができた。以上を踏まえ現在までの進捗状況は「やや遅れ」と判断している。【令和元年度】本実験1回目で不足していたデータを本実験2回目の実施により採取する。そして、データ分析と考察の発表を査読付き国際ジャーナルおよび国際学会にて行う。秋には検証データ採取のための実験の準備と実施を行う。【令和2年度】本研究の集大成として、本実験の総合的な分析結果の学会・論文発表を行う。年度前半には追跡調査とそのデータ分析も行う予定である。【平成28年度の研究実績】まず、本実験に移る前のパイロットで使用する暗唱指導用教材の準備を進めた。この教材は、まだ完成に至っていないが、特に指導のターゲットとしている大学生にとって利便性が高いと考えられるテキスト(テーマ例:テレビ鑑賞、アルバイト、通学、日本の大学教育)を準備した。また、二度の国際学会において、本研究の基礎となっている研究代表者の博士論文研究の成果に本研究のための考察を加えた発表を行った。これら発表では、本博士論文研究において実証した暗唱指導効果をさらに詳細に検証すべく次の4点における研究の推進が必要だと訴えた。(1)暗唱させるFSsのタイプの違い(例:イディオムかどうか)によって指導効果に違いが生じるのではないか?(2)暗唱させる言語テキストの形式の違い(例:ダイアログ形式かモノログ形式か)によって指導効果に違いが現れるのではないか?(3)テキストの全文暗唱と部分暗唱の間における指導効果の違いについて本博士研究で得られた結果は、より信頼性・妥当性・検定力の高いテストを用いて正規性を仮定できるだけのサンプルサイズからデータ採取を行う実験によっても再現可能だろうか?(4)上記(1)と(2)における違いのみならず、暗唱タスクに応用トレーニングを加えた場合とそうでない場合の比較においても、暗唱効果に有意な違いが生じるだろうか?平成28年度は、当初の計画では、パイロットで用いる指導用教材およびテストを準備し、パイロットの実施まで済ませる予定であった。しかし、研究代表者の博士論文の最終修正版を完成させるのが夏までかかってしまったこと、および研究分担者が海外在外研究のため9月末まで日本を離れてしまっていたこともあり、指導用教材の準備作業を終えることができず、したがって、パイロットを実施することもできなかった。しかしながら、平成29年度はこういった問題はなく、研究代表者、研究分担者ともに下記「今後の推進方策」にある変更後の研究計画の進捗に努める。【平成29年度の研究実績】本年度は、本実験で使用する暗唱指導用教材の中に含めるFSsの緻密な選定作業を行い、その結果に基づいて暗唱指導用テキストを完成させた。

具体的には、まず、昨年度の教材準備作業で得た知見を踏まえつつ、English Vocabulary Profile (EVP)にてCEFR (Common European Framework of Reference for Languages)のB1レベルに分類されている英語フレーズの中から60個を選出した。次に、これら60フレーズそれぞれの困難度を測定するための認識テストと産出テストを作成した。テストの問題内容は、3名の英語ネイティブスピーカーに問題ドラフトを解いてもらい改善を試みた。これら2つのテストは157名の大学生に実施をし、データはラッシュ・モデルを用いて各フレーズの困難度を算出した。そして、困難度の高いフレーズ10個を用いた指導用英語テキストと困難度の低いフレーズ10個を含む指導用テキストを用意した。これら手順を踏むことで、本研究テーマを調べる上で妥当性と信頼性の高い英語フレーズテストと指導用テキストを完成させた。本年度はまた、これらフレーズテスト、指導用テキストの立案のヒントとなる国際学会発表を、研究代表者、研究分担者が、それぞれ一度ずつ行なった。平成29年度の計画は、パイロット用の教材とテスト問題を完成させ、パイロットの実施とその分析ならびに分析結果の発表を行うこととしていたが、実際には、パイロットの実施と分析までは済ませたものの、その発表までは行うことができなかった。ただし、平成30年度前半に予定していたパイロットの分析結果に基づく本実験用の教材とテスト問題の選定を行った。平成29年度中に予定していたパイロット分析結果の発表は平成30年度前半に済ませるよう作業を進めているところである。【本研究の目的】本研究は、外国語環境(=目標言語の使用機会が限られている語学環境)におけるFormulaic Sequences(FSs:定型的な単語の連続)の効果的な指導法、中でも特に暗唱による指導法の多様な可能性について調べるものである。【平成30年度の研究実績】本年度の主たる研究実績としては、まず、English Vocabulary Profile (EVP)によってCEFR(欧州言語共通参照枠)B1レベルに分類されている英語フレーズの中の60個の困難度を測定するための受容と産出のテスト(※平成29年度に作成したもの)を大学生203名に受験をしてもらった。このテストは平成29年度に大学生157名に受験をしてもらっていたので、計360名が受験したことになる。集計して全データは、ラッシュ・モデルを用いることで各フレーズの困難度を算出した。この分析結果と考察はすでに論文1本にまとめてあり、平成31年度初めのうちに査読付き国際ジャーナルに投稿を予定している。次に、平成30年度は、困難度の高いフレーズ10個を用いた指導用英語テキストと困難度の低いフレーズ10個を含む指導用テキストを用いたテキスト暗唱指導の実験も、大学生179名を被験者として実施した。なお、この実験は独立変数の水準すべての掛け合わせ(セル)での実験までは済んでおらず、残りセルの実験は令和元年に実施する。本年度はまた、本研究を進めていく上で重要となる論文発表と国際学会発表を、研究代表者は論文発表2本、学会発表1回、研究分担者は論文発表2本、学会発表3回、それぞれ行なった。平成30年度の計画は、まず、上記フレーズテストの分析結果の発表を行うこととしていた。
主要組織適合遺伝子複合体(MHC)によるマウス齲蝕の影響

供試動物として近交系マウス、H-2コンジェニックマウス、およびH-2リコンビナントマウスを用いた。供試菌はS.mutans JC-2(血清型c)をストレプトマイシン耐性として使用した。実験計画は、生後3週齢に離乳し、以後Diet2000および蒸留水にて飼育し、7日間供試菌株を経口感染させる。70日齢にて屠殺後、供試菌の再分離および歯を染色し実体顕微鏡かで齲蝕スコアを算出した。H-2コンジェニックマウスの比較ではB10.BRが最も小さい値を示しそのハプロタイプはk型でありハプロタイプk型マウスが齲蝕になりにくいことが示唆された。B10.AおよびH-2リコンビナントマウスの比較ではB10.AおよびB10.A(2R)が低い値を示し他の系統は比較的高いスコアを示した。これらマウスのH-2KからH-2D領域内ではH-2Bの関連性が高いことが示唆された。しかしながらH-2リコンビナント系の遺伝子の導入はH-2KからH-2D領域のみでない、そこでリンクされた遺伝子の検索を現在行っている。
曖昧性下における環境評価モデルの構築と実証分析

曖昧性下の意思決定モデルに基づき、気候変動に関する主観確率の曖昧性への態度、曖昧性の変化に対する厚生変化、気候変動政策に対する支払意思額を計測した。気候変動に関する主観確率の曖昧性が、気候変動政策の選択や、気候変動政策に対する支払意思額へ与える影響を実証的に明らかにした。科学的曖昧性が、意思決定者の主観確率の曖昧性の形成に与える影響についても明らかにした。本研究は、評価対象の状態の確率分布がわからない「曖昧性」と呼ばれる状況における環境評価モデルの構築と、その実証研究を目的としている。不確実性下の環境評価研究は、期待効用モデルを基礎理論として理論的・実証的に行われてきた。しかしながら、環境評価研究の評価対象となる事例については、状態の確率がわからない場合が少なくはない。このような曖昧性下では、従来の期待効用モデルでは人々の意思決定をうまく説明できないことが知られている。そこで、本研究では、曖昧性下の意思決定モデルに基づく環境評価モデルを構築し、曖昧性下の評価および曖昧性に対する態度を実証的に検証することを目的とした。現在までの進捗は以下である。1.客観的曖昧性下での環境評価モデルを構築した研究がWatanabe and Fujimi(2014)として公表された。この研究では、客観的曖昧性下における意思決定モデルに基づく環境評価モデルを構築し、リスク一定の下で曖昧性が減少したときの厚生変化の評価を可能にした。これにより、たとえば科学進歩などによるより正確な環境変化の予測の価値を実証的に評価することが可能となる。同時に、客観的曖昧性に対する選好も実証的に評価できるモデルである。2.主観的曖昧性下での環境評価モデルの構築およびその実証にも取り組んだ。従来型の期待効用モデルに基づく評価と、曖昧性を考慮したモデルに基づく評価を、選択実験を応用して実証的に検証した。現在、国際雑誌に投稿し審査中である。本研究の目的は、曖昧性と呼ばれる確率が一意に定まらない不確実性下での環境評価モデルの構築と、そのモデルを用いた実証研究である。従来までの不確実性下の環境評価は、期待効用理論に基づくものであった。しかしながら、環境評価研究でしばしば対象となる曖昧性下では、期待効用理論では人々の意思決定をうまく表現できないことが知られている。そこで、曖昧性下における意思決定理論を環境評価モデルに取り込み、その影響を実証的に検証することとした。2014年度の研究成果は以下のとおりである。2.主観的曖昧性下での環境評価モデルを構築し、従来型の期待効用理論に基づく評価と実証比較した。結果として、不確実性下における環境評価では、曖昧性が評価関数の推定に有意に影響を及ぼすことが明らかとなった。さらに、この研究では、主観確率とその曖昧性に関する内生性バイアスを緩和するアプローチをとった。内生性は統計的に有意に存在することが示され、内生性を考慮しない場合には、評価額に大きなバイアスが生じることが示された。この研究は現在国際雑誌に投稿し、審査中である。現在の科学技術では、気候変動に代表される環境問題に対して、将来の状態を確実に予測することは不可能である。例えば、2100年に全球気温が産業革命以前と比べて2度以上上昇する確率を確実に予測することはできない。一方で、政策に関する決定を現在しなくてはならない。そのため、不確実性下における理論整合的な政策評価を行う枠組みを提示することは重要な課題である。本研究の目的は、将来の状態の確率分布を一意に確定できない曖昧性下において、政策による厚生変化を実証的に計測する枠組みを提供することである。本年度は、将来の状態を確実に予測できない状況下での政策評価を行うために、気候変動政策を対象として、webアンケート調査による二項選択実験を行った。実験では、政策を実施した場合としなかった場合において、2100年における全球気温が2度以上上昇する複数の予測確率を示し、それらに対する主観的二次確率分布を抽出した。そして、その主観的確率のもとで、気候変動政策に対する選択実験を行った。以上の調査から得られたデータをもとに、曖昧性下での効用関数を推定し、気候変動政策による厚生変化を実証的に計測した。実証モデルは曖昧性下における代表的な意思決定モデルを基礎とした。結果として、意思決定主体は曖昧性回避の態度をもち、将来の状態に対する曖昧性が減少すると厚生が向上することが明らかとなった。また、従来までの意思決定モデル(主観的期待効用モデル)では、誤った政策評価をしてしまう危険性があることが明らかとなった。今後は、代替的な曖昧性下での意思決定モデルに基づく実証モデルを構築し、結果の頑健性の検証を行っていく。主観確率の二次確率分布を仮定した曖昧性下の意思決定モデルに基づく実証研究を行うために、アンケート調査を実施する予定であったが、実施できていない。アンケート調査を実施するうえでの評価モデルの基礎理論は定まり、主観確率を聞き出す質問形式についても、先行研究をもとにほぼ固まった。応用経済学環境経済学農業経済学主観確率の二次確率分布を仮定した曖昧性下の意思決定

モデルに基づく環境評価モデルを使った実証研究を行うために、アンケート調査を実施する。主観確率およびその二次確率をweb調査で聞き出す質問が重要であるが、その計画はほぼ完了している。迅速に調査を実施し、データ分析を行いたい。曖昧性下の意思決定理論に基づく環境評価の実証研究を目的とした新規のアンケート調査を行う予定であったが、実施できていない。科学的事実に基づく評価アンケート調査を実施してデータ分析を行いたい。本年度実施予定であったアンケート調査を行うことができなかったため。科学的事実に基づく曖昧性を考慮した環境評価を実証的に行う予定である。そのために、早い時期にアンケート調査を実施する。本年度実施予定であったアンケート調査を迅速に行う。2013年度に実施予定であったアンケート調査を実施することができなかった。科学的事実に基づく曖昧性を考慮した環境評価を実証的に行うために、できる限り早い時期にアンケート調査を実施する。
アルツハイマー病者の知覚体験過程に関するモデルの開発:位置覚課題を用いた検討

研究目的:アルツハイマー病(AD)では,麻痺など身体的な問題がないにも関わらず,自動車の運転など,日常的な生活行動に支障を来たす.ADの主たる症状は記憶障害であるが,記憶障害だけで,その広範な行動の混乱は説明できない.ADの広範な生活動作の混乱を説明し得る認知モデルが必要とされている.これまでの先行研究は,AD患者が病初期から無意味動作の模倣障害を来すことを明らかにしている.無意味動作の模倣には,身体運動に伴って変化し続ける視覚情報と体性感覚情報をひとつの経験としてまとめる,感覚統合的な処理が不可欠である.我々は,ADにおいてこうした身体運動を支える知覚体験の過程に早期から混乱が生じている可能性に着目し,本研究では,その知覚体験の特徴を,健常高齢者および健常成人との比較から明確化することを目的とした.研究方法:10年以上の運転歴を有し,日常的な自動車の運転を継続中の,健常成人,地域在住の健常高齢者,もの忘れ外来への通院歴のある軽度認知障害(MCI)レベルのAD患者,の3群を対象として,個別実験を行った.具体的には,各群に対して,認知機能状態を把握する目的で各種神経心理学的検査を,視覚情報と体性感覚情報の統合に関する特性を把握する目的でGooeyら(2000)の位置覚課題を,具体的な生活動作の混乱を観察する目的でドライビング・シミュレータ(DS)を用いた運転課題を課した.研究成果:位置覚課題の成績様相から,高齢者は,とりわけ病的な認知機能低下を有する高齢者は,若年成人に比べて,感覚情報の統合が困難であると考えられた.また,高齢者群における病的な認知機能の低下が追従走行の成績のばらつきとして現れること,車線維持走行の成績は正常な加齢変化によっても低下することを確認した.今後はさらに,DSの追従走行課題において捉えられるような日常的な生活動作の混乱と感覚情報の統合困難との関係を明らかにしていく.研究目的:アルツハイマー病(AD)では,麻痺など身体的な問題がないにも関わらず,自動車の運転など,日常的な生活行動に支障を来たす.ADの主たる症状は記憶障害であるが,記憶障害だけで,その広範な行動の混乱は説明できない.ADの広範な生活動作の混乱を説明し得る認知モデルが必要とされている.これまでの先行研究は,AD患者が病初期から無意味動作の模倣障害を来すことを明らかにしている.無意味動作の模倣には,身体運動に伴って変化し続ける視覚情報と体性感覚情報をひとつの経験としてまとめる,感覚統合的な処理が不可欠である.我々は,ADにおいてこうした身体運動を支える知覚体験の過程に早期から混乱が生じている可能性に着目し,本研究では,その知覚体験の特徴を,健常高齢者および健常成人との比較から明確化することを目的とした.研究方法:10年以上の運転歴を有し,日常的な自動車の運転を継続中の,健常成人,地域在住の健常高齢者,もの忘れ外来への通院歴のある軽度認知障害(MCI)レベルのAD患者,の3群を対象として,個別実験を行った.具体的には,各群に対して,認知機能状態を把握する目的で各種神経心理学的検査を,視覚情報と体性感覚情報の統合に関する特性を把握する目的でGooeyら(2000)の位置覚課題を,具体的な生活動作の混乱を観察する目的でドライビング・シミュレータ(DS)を用いた運転課題を課した.研究成果:位置覚課題の成績様相から,高齢者は,とりわけ病的な認知機能低下を有する高齢者は,若年成人に比べて,感覚情報の統合が困難であると考えられた.また,高齢者群における病的な認知機能の低下が追従走行の成績のばらつきとして現れること,車線維持走行の成績は正常な加齢変化によっても低下することを確認した.今後はさらに,DSの追従走行課題において捉えられるような日常的な生活動作の混乱と感覚情報の統合困難との関係を明らかにしていく.
水圏生態系における有害化学物質の運命及び生物に及ぼす毒性評価

本研究は大きく分けて次の3つの研究課題より構成される。(1)水圏環境における微量重金属の分析技術の開発実際の水圏環境において検出される重金属は極めて微量であるので、それらの影響評価を行うためには、高感度分析技術の開発が要求される。ここではマイクロウェ-ブを用いた試料の前処理法の開発とグラファイトファ-ネス原子吸光光度法により高感度分析のできることを見い出した。(2)水圏環境における化学物質の運命水圏生態系における化学物質の運命の支配要因の一つに生物への濃縮現象がある。本研においては水生植物ホテイアオイへの界面活性剤の取り込みと、植物連鎖を通しての濃縮現象を解明するために、動物プランクトンとミジンコをモデル生物として用い、生物間における重金属移行に関する相互作用的な挙動について検討した。(3)微量重金属の微生物に対する毒性作用に関する研究有害化学物質の毒性試験法には、バクテリアから高等生物まで、種々な生物が、試験目的によって使い分けられている。本研究においては、生態系の毒性評価と環境変異原性試験法の新しい開発をめざした。生態系の毒性評価を行うのに、植物プランクトンとミジンコを用い、それぞれ単独及び食物連鎖を構成するモデル系として、CdとCrの毒性相互作用を検討し、相互作用の様式について知見を得た。また新しい毒性試験の供試材料として酵母の利用可能性について検討した。酵母は植物プランクトンより実験操作が容易で、しかも世代時間も短かく、供試材料として適切である。またその突然変異体であるDNA修復機能欠損株を用いることにより、環境変異原性試験にも応用できること、さらに修復機能の違いにより化学物質のDNA損傷の感受性の差をも検出できる等、従来の方法にはないメリットがあることがわかった。今年度は以下の3つの課題について研究を行い、次の成果を得た。1)被食-補食生物間における重金属の生物濃縮と毒性作用食物連鎖のモデルとして、ダフニア-クロレラ系を用い、CdとCrの混合毒性を検討した。低濃度の組合せ時に拮抗作用が、高濃度域では相加作用となった。ダフニアにクロレラを餌として投与すると、飼育時間の経過とともに、重金属で汚染された餌を通しての体内への濃縮が高まると同時に,死亡率も高まった。体内に濃縮された重金属が多い程、死亡率も高まり、外部濃度より体内濃との相関が高い事が明らかになった。同じ濃度で飼育しても、生存体より死亡したものの体内濃度が高かった。2)藻類に及ぼす混合有害化学物質の毒性と生物濃縮量との関係Chlorella ellipsoideaを供試生物として、CdとCrの毒性と生物濃縮との関連について検討した。クロレラの場合、両者の毒性の相互作用は相加的作用と相乗的作用の両様式が見られた。Cdの細胞内濃縮量は培地中濃度に対応して増加した。培地中にCrが存在するとCdのの濃縮が促進されており、この事が両者の毒性が相乗的となることを裏付けていると考えられる。細胞内において,Cdの多くは可溶画分存在するが、Crの存在によって〓画分の存在比が増加した。Crの吸収もCdによって促進された。3)酵母のDNA修復機能欠損株を用いた環境変異原性試験酵母には3つのDNA損傷修復機能の遺伝経過があることが知られており、夫々、単一及び3つの内2つ、または全部の修復機能欠損株を用いて、化学物質の環境変異原性試験法を確立することを試みた。変異原として知られる4NQOを供試した所、切出し修復、突然変異性修復、組換え修復の順で修復機能の弱い事が明らかになった。しかしCdでは順序が異なり、化学物質の質によって感受性に違いのあることが示唆された。これらの株はカナマイシンやエタノール等には反応しなかった。

1.食物連鎖を通しての重金属の移行と毒性水圏生態系における有害化学物質の運命を支配する重要な因子に食物連鎖がある。この食物連鎖を通しての物質の移行と毒性の発現に及ぼす影響を評価するために、補食生物にミジンコを、被食生物に植物プランクトンであるクロレラを用いた。本研究において有害化学物質として重金属のカドミウムと六価クロムを用いた。重金属によって汚染した餌、クロレラをミジンコに投与した。ミジンコのコントロ-ルとして、餌を投与しないものと、非汚染餌を投与したものの2群を設定した。ミジンコの経日的な死亡率を計測することによって毒性を評価した。ミジンコの死亡率は、飼育水中の重金属濃度が低い時、汚染した餌を投与することにより、初期には補食により死亡率は低下するが、経日的に重金属が体内に濃縮され、死亡率が増加していった。重金属濃度が高い時には、投与直後から、汚染餌の補食による死亡率の増加が認められた。2.酵母を用いた環境変異原性試験従来環境変異原性試験には原核生物が用いられてきたが、本研究においては、高等生物と同様な核構造を有する真核生物である酵母の突然変異体を用いて環境変異原性試験を行う可能性について検討した。酵母には三種類のDNA修復機能があり、それぞれの修復機能欠損株を用い、野性株との増殖量の差から化学物質によってDNAが損傷を受けたかどうかを判定しようという考え方に基づいている。これらの株を用い、今年度は各態水銀化合物の毒性強度の差について検討した。6種の水銀化合物について検討した所、無機水銀より、有機水銀の方が約100倍毒性の強いことがわかった。また有機水銀の中でもメチル水銀の水酸化物より、塩化物の方が数倍毒性が強かった。しかし水銀に関しては、突然変異体の方が野性株より感受性が低いという逆転現象が見られた。
後期中世哲学における創造論と存在論の展開

前年度に引き続き、中世キリスト教的創造論と新プラトン主義的流出論との比較検討、及び、中世哲学と現代宗教哲学との比較検討を課題として研究を進めた。その結果、特にトマス・アクィナスの全能論に即して、1.神の善性・完全性と全能性の関係について、現代的な諸議論の多くが「前者が後者を制限する」ということを素朴に前提しているのに対し、中世哲学的な諸議論においては存在論的・創造論的な構造として「前者が後者の根拠である」という前提が見出される、2.したがって、中世哲学と現代宗教哲学は、神の善性・完全性・全能性等に関して全く異なる前提に立っているのであり、両者の比較検討に際しては、それら自明の諸前提を主題化し直すことが必要とされる、3.なお、当該の中世哲学的な前提は新プラトン主義的な諸理論と非常な親縁性を有している、という三つの結論が得られた(2004年10月の中世哲学会大会において、以上の成果の一部を「トマス・アクィナスの全能論」として口頭発表した)。また、上述の課題と平行し、特にビュリダン『論理学綱要』・『ソフィスマータ』の読解作業を中心として、十四世紀パリ大学学芸学部の論理学を検討した。その結果、ビュリダンを安易にオッカムの延長線上に位置づける従来の整理に反して、ビュリダンの論理学においては、オッカムとは異なる種々の形而上学的・神学的構造に即して意味論・真理論が展開されているのであり、ビュリダンを単なるオッカム主義者とする整理は不適切である、という知見が得られた。キリスト教的創造論と新プラトン主義的流出論との比較検討を課題として研究を進めた結果、前者を代表するトマス・アクィナスの創造論に関して、(1)神そのものを絶対的に考察する視点のみならず、被造物そのものをも絶対的に考察する視点が存在し、創造可能性の概念は前者と後者とによって二重に規定されている、(2)創造論はそのような二つの絶対性の関係如何を問うものとして構成されている、(3)被造物そのものを絶対的に考察する視点が設定されていることに即して、可能性の概念は行為者の能力とは無関係なものとして規定されている、という三つの結論が得られた。このような三つの結論を哲学史的に検討した結果、現段階での仮説として、(1)創造可能性を規定する際に用いられる「矛盾律」について、前期スコラ哲学から後期スコラ哲学にかけて、矛盾律の範囲と神の全能性の範囲との関係は、巨視的に整理するならば、「神の全能性の範囲が矛盾律の範囲を超える」という理解から「矛盾律の範囲が神の全能性の範囲を超える」という理解へと展開していく傾向がある、(2)創造可能性の概念が論理学における諸理論を哲学的背景としている一方、論理学も創造論を形而上学的背景としており、両者の間には相関関係がある、という二つの整理が得られた。特に後者の整理に関して、十四世紀パリ大学学芸学部における論理学を検討した結果、ビュリダンの論理学においては、神による創造可能性と相関する形で命題の意味や真理が規定されている、ということが明らかとなった。
高エネルギー不安定核同位元素ビームと新核科学

「新型核磁気共鳴装置」を用いて鏡映核の磁気モーメント決定を行い、核内非核子自由度の研究を進め、不安定核の四重極モーメント測定を行い陽子ハロ-の研究即ち探索子となる核子の位置での核子密度研究を進めた。研究場所はLBLと理化学研究所及び大阪大学である。但し、この陽子過剰不安定核の陽子ハロ-及び中性子過剰核の中性子ハロ-の研究は主に理化学研究所で進めた。LBLではBEVALACの稼働を停止したので、共同研究は核スピン制御装置、ビーム薄膜偏極装置、高速ベータ線検出器系、γ線検出器系それに電子回路系を、全て88φ"サイクロトロン加速器施設に持ち込み進めた。LBLと大阪大学、理化学研究所で今年度迄に既に鏡映ベータ崩壊過程の研究のために^<23>Mg(I=3/2)核の測定は完了したので、今年度は新たな試みである^<39>Ca(Pt=3/2^+)核ので電気四重極モーメントの測定を開始した。破砕片は10AMeVの^<40>CaビームをPtなど標的に照射して作り、Ptや、MgF_2等の単結晶に埋め込み捕集した。MgF_2等の単結晶中のMgの置換位置に^<39>Caを留めてこの位置に働く結晶内部電気四重極場(電場勾配)を利用して四重極相互作用を計測する発案である。一般にはCaイオンを含む結晶ではこのように適当な電場勾配を得ることが難しい。既に予備的な反跳核(^<39>Ca)のこのエネルギー領域、重領域での偏極生成試験で2%程度の偏極を得ているので平成7年3月に実行予定の本実験が待たれる。既に、^<23>Mgや^<39>Caの偏極を使い、その破砕片の運動量、出射角度の関数で測定して、反応機構の知見を得て破砕過程中に核力による負角度散乱の存在をも実証して有る。一方大阪・理化学研究所では磁気モーメントの精密決定を、次にスピンとベータ線の角度相関測定を継続して行いメソン効果の研究と弱相互作用研究を進めた。まずスピン偏極した^<23>Mg(Pt=3/2^+)の鏡映β崩壊と第一励起順位への純粋ガモフテラー崩壊を同時測定してフェルミ遷移マトリックスを分離することに全く新しく成功した。現在の統計ではこの質量数では核子の対称性に以上が起こっていないという重要な結論である。もう一週間の実験の継続で信頼出来る統計になるのでこの継続実験が理化学研究所の平成7年度のビームタイムを約束されている。又、他方の興味である陽子drip-line上にある^<13>O(Pt=3/2^-)や^9C(Pt=3/2^-)の電気四重極モーメントについて、新核四重極共鳴法を用いてδQ=10^<-2>という高精度でこの値を決定することを立案した。既に理化学研究所でその計画が認可されてビームタイムを割り付けられている。そのモーメントから陽子ハロ-の系統性を研究する計画が軌道に乗った。既に^9C(Pt=3/2^-)については核磁気モーメントを決定し、その実行g-因子に、アイソスピンT=1/2,3/2核の対として初めて大きな異常を見いだして、問題提起を行った。他方、^<13>O(Pt=3/2^-)についても磁気モーメントと、TiO_2中電場勾配との四重極結合定数を決定してその分析を急いでいる。至急に言及できることを23述べると、白金中O原子の以上Knightシフトの発見がある。通常の10倍もあるが、この異常は第一原理に基づく理論でも予測出来なかった。次に原子核の問題ではT=3/2の多重項に属するこの鏡映核の磁気モーメントには実効的g-因子に異常が見られない。^9C(Pt=3/2^-)についての異常を際だたせることとなっている。四重極モーメントについて新核四重極共鳴法の発明のおかげで2日間の測定で結合定数を得るところまで達した。現在はその絶対値を得るためにTiO_2中Oの受ける電場勾配をパルスフーリエ変換核磁気共鳴で実測中である。研究グループ内で必用物理量を計測するという方針が見事に実を結びつつある。1983年から草分けの仕事を開拓してきた実りを摘んでいる。平成7年度からはこの国際的な共同事業を大阪大学、放射線医学総合研究所、LBLの共同で日本を舞台に進める約束が進んでいる。LBLと大阪大学、理化学研究所で今年度迄に既に鏡映ベータ崩壊過程の研究のために^<23>Mg(I=3/2)核の測定は完了したので、今年度は新たな試みである^<39>Ca(Pt=3/2^+)

核ので電気四重極モーメントの測定を開始した。破砕片は10AMeVの^<40>CaビームをPtなど標的に照射して作り、Ptや、MgF_2等の単結晶に埋め込み捕集した。MgF_2等の単結晶中のMgの置換位置に^<39>Caを留めてこの位置に働く結晶内部電気四重極場(電場勾配)を利用して四重極相互作用を計測する発案である。一般にはCaイオンを含む結晶ではこのように適当な電場勾配を得ることが難しい。既に予備的な反跳核(^<39>Ca)のこのエネルギー領域、重領域での偏極生成試験で2%程度の偏極を得ているので平成7年3月に実行予定の本実験が待たれる。既に、^<23>Mgや^<39>Caの偏極を使い、その破砕片の運動量、出射角度の関数で測定して、反応機構の知見を得て破砕過程中に核力による負角度散乱の存在をも実証して有る。一方大阪・理化学研究所では磁気モーメントの精密決定を、次にスピンとベータ線の角度相関測定を継続して行いメソン効果の研究と弱相互作用研究を進めた。まずスピン偏極した^<23>Mg(Pt=3/2^+)の鏡映β崩壊と第一励起順位への純粋ガモフテラー崩壊を同時測定してフェルミ遷移マトリックスを分離することに全く新しく成功した。現在の統計ではこの質量数では核子の対称性に以上が起こっていないという重要な結論である。もう一週間の実験の継続で信頼出来る統計になるのでこの継続実験が理化学研究所の平成7年度のビームタイムを約束されている。又、他方の興味である陽子drip-line上にある^<13>O(Pt=3/2^-)や^9C(Pt=3/2^-)の電気四重極モーメントについて、新核四重極共鳴法を用いてδQ=10^<-2>という高精度でこの値を決定することを立案した。既に理化学研究所でその計画が認可されてビームタイムを割り付けられている。そのモーメントから陽子ハロ-の系統性を研究する計画が軌道に乗った。既に^9C(Pt=3/2^-)については核磁気モーメントを決定し、その実行g-因子に、アイソスピンT=1/2,3/2核の対として初めて大きな異常を見いだして、問題提起を行った。他方、^<13>O(Pt=3/2^-)についても磁気モーメントと、TiO_2中電場勾配との四重極結合定数を決定してその分析を急いでいる。至急に言及できることを23述べると、白金中O原子の以上Knightシフトの発見がある。通常の10倍もあるが、この異常は第一原理に基づく理論でも予測出来なかった。次に原子核の問題ではT=3/2の多重項に属するこの鏡映核の磁気モーメントには実効的g-因子に異常が見られない。^9C(Pt=3/2^-)についての異常を際だたせることとなっている。四重極モーメントについて新核四重極共鳴法の発明のおかげで2日間の測定で結合定数を得るところまで達した。現在はその絶対値を得るためにTiO_2中Oの受ける電場勾配をパルスフーリエ変換核磁気共鳴で実測中である。研究グループ内で必用物理量を計測するという方針が見事に実を結びつつある。1983年から草分けの仕事を開拓してきた実りを摘んでいる。平成7年度からはこの国際的な共同事業を大阪大学、放射線医学総合研究所、LBLの共同で日本を舞台に進める約束が進んでいる。今年度は「新型核磁気共鳴装置」を完成し、引き続き鏡映核磁気モーメントの研究と、不安定核の四重極モーメント測定による陽子ハローの研究、それに相互作用断面積を測定する不安核の核物質分布及び中性子ハローの研究を進めた。まず、認可された概算要求(3年計画)の最終年度にあたり、低温制御装置と位置検出器を完成した。
若年層におけるメンタルヘルス課題の革新的解決手法の構築と効果検証

我々は、臨床での効果が実証されている認知行動療法(以下CBT)の実践経験をもとに、様々な心理特性を有する学生の精神的健康を改善するためにアクセス性と効果を兼ね備えたスマートフォンCBTアプリケーション(以下iCBT)を開発しこの課題を解決することを目指している。本研究は、最新の試験方法であるMOST (multiphase Optimized Strategy)を用い、iCBTにおける5つの認知・行動スキルのコンポーネント(セルフモニタリング、認知再構成、行動活性化、アサーション訓練、構造化問題解決技法)との組み合わせにおける完全要因デザインによる無作為化介入試験を行い、更に効果修飾要因を分析することによって、対象者ごとに最も効果的なコンポーネントを明らかにすることを目的としている。研究初年度となる2018年度は、研究を着実に遂行するために、トライアル運営委員会を構成しミーティングを月1回定期的に開催すると共に、研究事務局、臨床管理チーム、広告チームを構成し、体制を整えた。本研究のコアコンテンツとなる、5つのコンポーネントを組み合わせることが可能なiCBTを開発した。当初計画通りにパイロットフェーズを実施し、対象となった55名全員が2019年1月までにiCBTを用いたレッスン期間を完了した。割付けられた全レッスンのワークシート記入完遂者は55名中46名(84%)であった。パイロットフェーズの結果を踏まえ、アプリケーション及び試験デザインの修正を行った。本試験の大規模なリクルーティングに向けて試験参加を呼びかけるちらし、動画広告コンテンツの作成を行うとともに、健康診断、大学生協等を通じた周知体制の構築を進めた。更に、研究参加者確保を確実なものとするために他大学の健康管理部門、研究者等への提案を開始している。年度当初(研究費獲得前)より、トライアル運営委員会を構成しミーティングを月1回定期的に開催すると共に、研究事務局、臨床管理チーム、広告チームを構成し、本研究の着実な遂行が可能な体制を整えた。パイロットフェーズの結果を踏まえ、アプリケーション及び試験デザインの修正を行うことが出来た。本研究の成否は本試験における1000名を超える大規模なリクルーティングに大きく依存するため、大規模なリクルーティング向けて試験参加を呼びかけるちらし、動画広告コンテンツの作成を行うとともに、健康診断、大学生協等を通じた周知体制の構築を進めた。2019年4月に法令に基づいて実施される全学生を対象とした健康診断の場において、8000部を超えるちらしを配付し、本試験へのリクルーティングを行った。初年度に作成した試験参加を呼びかけるちらし、動画広告コンテンツをフルに活用して本試験のリクルーティングを進める。大規模試験の質を維持すると共に事務作業を効率化するため、パイロット試験の結果を踏まえ、参加登録時の問診内容からリスクを自動的に層化するプロトコールの修正、およびこれに対応するシステム改修も行う。初年度に構築した健康診断、大学生協等を通じた周知体制のもとで多くの学生に試験参加を呼びかける。2019年4月に法令に基づいて実施される全学生を対象とした健康診断の場において、ちらしを配付し、本試験へのリクルーティングを進める(8000部を超えるちらしを配付スミ)。更に、研究参加者確保を確実なものとするため、京都大学での試験実施でノウハウを蓄積すると共に、2020年度以降の他大学での本試験実施に向けて交渉を進める。

年度当初(研究費獲得前)より、トライアル運営委員会を構成しミーティングを月1回定期的に開催すると共に、研究事務局、臨床管理チーム、広告チームを構成し、本研究の着実な遂行が可能な体制を整えた。本研究のコアコンテンツとなる、5つのコンポーネントを組み合わせることが可能なiCBTを開発した。当初計画通りにパイロットフェーズを実施し、対象となった55名全員が2019年1月までにiCBTを用いたレッスン期間を完了した。割付けられた全レッスンのワークシート記入完遂者は55名中46名(84%)であった。パイロットフェーズの結果を踏まえ、アプリケーション及び試験デザインの修正を行うことが出来た。本研究の成否は本試験における1000名を超える大規模なリクルーティングに大きく依存するため、大規模なリクルーティング向けて試験参加を呼びかけるちらし、動画広告コンテンツの作成を行うとともに、健康診断、大学生協等を通じた周知体制の構築を進めた。2019年4月に法令に基づいて実施される全学生を対象とした健康診断の場において、8000部を超えるちらしを配付し、本試験へのリクルーティングを行った。更に、研究参加者確保を確実なものとするために他大学の健康管理部門、研究者等への提案を開始している。初年度に作成した試験参加を呼びかけるちらし、動画広告コンテンツをフルに活用して本試験のリクルーティングを進める。大規模試験の質を維持すると共に事務作業を効率化するため、パイロット試験の結果を踏まえ、参加登録時の問診内容からリスクを自動的に層化するプロトコールの修正、およびこれに対応するシステム改修も行う。初年度に構築した健康診断、大学生協等を通じた周知体制のもとで多くの学生に試験参加を呼びかける。2019年4月に法令に基づいて実施される全学生を対象とした健康診断の場において、ちらしを配付し、本試験へのリクルーティングを進める(8000部を超えるちらしを配付スミ)。更に、研究参加者確保を確実なものとするため、京都大学での試験実施でノウハウを蓄積すると共に、2020年度以降の他大学での本試験実施に向けて交渉を進める。初年度は計画通り研究を遂行しており、研究2年目となる2019年度は本試験のリクルーティングを進める。最終的に1000名を超える試験参加者を獲得するためには、その数倍の学生に一次問診に参加していただく必要があり、事務局体制を強化し大規模なリクルーティング活動を継続する。そのため、研究事務補佐員に対する人件費、研究参加者への謝金に予算の多くを使用する予定である。
行動薬理と脳内メカニズム

(1)覚醒剤が作用する時の立体構造を推定し、さらに覚醒剤のアミン放出作用を選択的に抑制する薬物として、4-フェニルテトラヒドロイソキノリンを見出した。(2)マウスの系統差により向精神薬に対する感受性が異なるのは、神経化学的差異に基づくことを明らかにした。(3)イムプラミンと向精神薬の間に相互作用があり、セロトニン受容体の変動に基づくことを明らかにした。(4)記憶への脳内活性物質の関与を調べ、アセチルコリン含量とムスカリン受容体の重要性が示された。(5)アンフェタミン連続投与による自発運動の増加の機構を調べ、側座核でのノルアドレナリンの重要性が示された。(6)環境ストレスの緩解において内因性のオピオイド・ペプチドが関与することが示された。(7)平衡機能調節に対するエタノールの作用を調べ、少量のエタノールは末梢前庭器官に作用して、平衡機能を抑制することを明らかにした。(8)実験的脳虚血において、セロトニン、ドパミン受容体結合の変化を明らかにし、行動的変化との関連性を示した。(9)けいれん、およびけいれん準備状態の脳内メカニズムを研究し、PGD_2、TRHアナログおよびベンゾジアゼピン・アンタゴニストが神経調節物質としての役割を持つことを示した。(10)抗不安薬は扁頭体中心核、乳頭体、背側海馬、大脳皮質などにおけるモノアミン動態を正常化することにより、薬理作用を発現することを示した。(11)ドパミン・アゴニストによるあくび行動の発現は、D_2受容体が関与することを示し、中枢アドレナリンおよびセロトニン系があくび行動を抑制的に調節することを示した。(12)大麻成分テトラヒドロカンナビノールによる異常行動の機構を調べた。(13)モルヒネの耐性の発現の機構を研究し、少量のアドレナージック・ブロッカーがモルヒネの鎮痛作用に影響せずに、耐性形成を抑制することを示した。種々成果があがったが,そのうち主なものを記す. 1.ラットの飲水行動を観察しつつ,レニンを視索前野に注入すると明時にも飲水行動がおきた.レニン・アンギオテンシン系がこの行動に関与していることを明らかにした. GABAやタウリンがこの系に作用して飲水行動を抑制することを示唆した.2.ラット脳を虚血させた場合のアセチルコリン,セロトニンおよびドパミン受容体結合の変化を調べた.それらの変化が虚血によるイオン環境の変化,特にCa^<2+>の変化に由来する可能性を調べるためフォスファチジルイノシトールturnoverを測定したところ虚血によりturnover rateが増加していた.3.平衡機能に対するエタノールの効果を調べた.回転台上に固定したネコの片側前庭核から単一神経発火を記録し,同時に薬物をイオン泳動投与した.記録側と同側に回転した時発火が増加し,反対方向の時抑制される. I型神経では,エタノールが自発発火,誘発発火ともに抑制したが,その逆の応答性をもつII型神経では無効であった.アトロピンはどちらの神経の発火も抑制した.4.フェニルエチルアミンは生体内に存在する微量アミンで,精神機能とかかわりがあると考えられる.そこでメタンフェタミンと比較しつつその作用を調べた.両物質ともに脳幹から脊髄へ下行するノルアドレナリン作動性神経の終来からノルアドレナリンを放出させることにより,単シナプス反射を増強,すなわち,運動系を亢進させることが明らかとなった.

5.イミプラミン連続投与による5HT_2受容体のdownregulationの機構を調べるため,ラット皮質シナプス膜を用いて結合実験を行った.その結果,シナプス前終末が関与することが示された.(1)覚醒剤が作用する時の立体構造を推定し、さらに覚醒剤のアミン放出作用を選択的に抑制する薬物として、4-フェニルテトラヒドロイソキノリンを見出した。(2)メタンフェタミンに対するマウス行動の感受性はカテコラミン神経活性に存し、モルヒネに対する感受性は、さらにオピオイド神経活性に依存することが示された。(3)抗ラフ薬連続投与後の強制水泳実験におけるラットの逃避行動運動量の増加とセロトニン2受容体の減少はほぼ相関していた。(4)能動的および受動的回避学習において、海馬、扁桃体および線条体のコリン作動神経系が記憶の保持または獲得の修飾因子であることが明らかとなった。(5)アソフェタミン逆耐性における側座核ノルアドレナリンの重要性が示された。(6)オピオイド・ペプチドの環境ストレス抑制においてドパミン神経系が関与することが示された。(7)少量のエタノールは末梢前庭器官に作用して平衡機能を抑制することを明らかにした。(8)サブスタンスPの5-HTP誘発頭部攣縮反応の増強はサブスタンスP受容体を介すること、5-HTPの作用は5-HT_2受容体を介することを明らかにした。(9)β-カルボリンのけいれん作用およびけいれん増強効果を調べ、内在性ベンゾジアゼピン・アンタゴニストのけいれんにおける役割を明らかにしようとした。(10)セロトニン・アゴニストによる抗不安作用を明らかにした。(11)ドパミン・アゴニストによるあくび行動はD_2受容体が関与することを示した。(12)大麻成分テトラヒドロカンナビノールによるカタレプシー様不動状態は側座核ドパミン神経系、視床下部ノルアドレナリン神経系の機能低下に基づくことを明らかにした。(13)モルヒネ耐性の発現機構を研究し、少量のアドレナージック・ブロッカーがモルヒネの鎮痛作用に影響せずに、耐性形成を抑制すること、およびモネヒネの鎮痛作用の部位と耐性形成の部位が異なることを示した。
新奇超イオン伝導ナノ物質の創製と相転移挙動の制御

現代の急速な高度情報化社会の発展に伴って、電池の高性能化・高安全化が求められている。現在の電池では電解質として有機液体を使用しており、液漏れや発火事故など、安全性の問題が指摘されている。そこで電解質として固体を用いた全固体型電池の研究が盛んに行われているが、固体中では液体に比べてイオンの拡散が遅く、高いイオン伝導性を示す固体電解質の開発が課題となっている。ヨウ化銀(AgI)の高温相であるα相は銀の超イオン伝導体として知られ、固体電解質としての研究が古くからなされてきた。しかし147 °C以下ではβ/γ相に相転移してイオン伝導性が著しく低下することから、電池への応用には大きな課題が残されている。このような課題を解決する方法の一つとしてAgIのナノサイズ化が知られており、粒子サイズを小さくすることでα相が低温まで安定化されることが先行研究により報告された。粒径6 nmのAgIナノ粒子では37 °Cまでα相が安定に存在するが、依然として室温までα相を安定化させた報告例はない。そこで本研究では、「サイズ」・「圧力」・「陰イオン混合」に着目し、AgIのα相を室温以下まで安定化させることを目的とした。当該年度では臭化物イオンとヨウ化物イオンを混合させた臭化ヨウ化銀(AgBr1-xIx、x = 01)ナノ粒子を数種類作成し、結晶構造、相転移挙動、イオン伝導性を詳細に調べた。その結果、x = 0.51の試料については臭素の量が増えるに従ってα相の転移温度が低温にシフトし、特にx = 0.50.7の試料では室温でもα相が安定に存在することが明らかになった。これは常温常圧でα相を安定化させた初めての例であり、今後の全固体型電池の研究の上で非常に重要な結果であると考えられる。また、その他にも粒径3 nmのAgI量子ドットや圧力下におけるAgIナノ粒子の相転移挙動についても研究を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。近年、スマートフォンやノートパソコンといったポータブルデバイスの急速な普及に伴って、バッテリーの性能や安全性の向上に注目が集まっている。現在のバッテリーでは液体の電解質を用いており、液漏れや発火事故など、安全性の問題が指摘されている。固体電解質の候補として、ヨウ化銀が挙げられる。バルクのヨウ化銀は常温常圧でイオン伝導性に乏しいβ/γ相として存在するが、147 °C以上でα相に相転移し、非常に高いイオン伝導性を発現する。しかしα相は高温でしか安定に存在することができず、電池への応用には大きな課題が残されている。このような課題を解決する方法の一つとして、ヨウ化銀のナノサイズ化に関する研究がなされており、粒子サイズを小さくすることでα相が低温まで安定化されることが先行研究により報告された。粒径10 nmのヨウ化銀ナノ粒子では40 °Cまでα相が安定に存在するが、依然として室温までα相を安定化させた報告例はない。そこで本研究では、「粒子サイズ」・「圧力効果」・「化学ドーピング」に着目し、ヨウ化銀のα相を室温以下まで安定化させることを目的とした。当該年度では粒径約10 nmのヨウ化銀ナノ粒子に対して、高圧力下における結晶構造解析とイオン伝導度測定を行うことで相転移挙動を詳細に調べた。その結果、0.18 GPaの圧力下で20 °Cにおいてもα相が安定に存在することを見出した。これは室温以下までα相を安定化させた初めての例であり、今後の全固体型電池の研究の上で非常に重要な結果であると考えられる。また、当該年度ではその他にも粒径3 nmのヨウ化銀量子ドットやヨウ化銀ナノ粒子への化学ドーピングの影響についても研究を行った。【圧力効果】当該年度は、粒径10 nmのヨウ化銀ナノ粒子を作製し、圧力下における粉末X線回折測定およびインピーダンス測定から高圧下での相転移挙動とイオン伝導性について調べた。その結果、0.18 GPaの圧力下では20 °Cにおいてもα相が安定に存在することを見出した。これは室温以下までα相を安定化させた初めての例であり、ナノ学会第13回大会において若手優秀ポスター発表賞を受賞するに至った。また、さらに低い温度ではこれまでに報告例のない新規結晶相の存在を示唆するデータも得られ、当初の計画以上に進展していると言える。【サイズ効果】当該年度は、すでに作製している粒径3 nmのヨウ化銀量子ドットに対して示差走査熱量測定およびX線吸収微細構造解析を行い、相転移挙動の解明と詳細な構造解析を試みた。先行研究から、このサイズのヨウ化銀ではα相が室温以下まで安定に存在することが予想されていたが、実際にはα相の存在を示すデータは得られなかった。構造解析の結果、ヨウ化銀量子ドットではバルクや10 nm程度のヨウ化銀とは異なった構造を有していることが示唆された。この結果はサイズ効果が結晶構造に影響を与えたことを示唆しており、当初の計画以上に進展していると言える。【化学ドーピング】当該年度は、ヨウ化銀に臭素をドープしたヨウ化銀ー臭化銀混晶ナノ粒子の作製を試みた。

粉末X線回折測定の結果、臭素の量が増加するに従って相分離の傾向が見られたが、部分的に混晶化したナノ粒子の作製に成功した。示差走査熱量測定の結果、臭素の増加に伴ってα相が低温まで安定化することが明らかになった。特にヨウ素と臭素の比が6:4となるように調製した混晶ナノ粒子では18 °Cまでα相が安定化していることを見出した。この結果は化学ドーピングにより常温常圧でもα相の存在が可能になったことを示しており、当初の計画以上に進展していると言える。現代の急速な高度情報化社会の発展に伴って、電池の高性能化・高安全化が求められている。現在の電池では電解質として有機液体を使用しており、液漏れや発火事故など、安全性の問題が指摘されている。そこで電解質として固体を用いた全固体型電池の研究が盛んに行われているが、固体中では液体に比べてイオンの拡散が遅く、高いイオン伝導性を示す固体電解質の開発が課題となっている。ヨウ化銀(AgI)の高温相であるα相は銀の超イオン伝導体として知られ、固体電解質としての研究が古くからなされてきた。しかし147 °C以下ではβ/γ相に相転移してイオン伝導性が著しく低下することから、電池への応用には大きな課題が残されている。このような課題を解決する方法の一つとしてAgIのナノサイズ化が知られており、粒子サイズを小さくすることでα相が低温まで安定化されることが先行研究により報告された。粒径6 nmのAgIナノ粒子では37 °Cまでα相が安定に存在するが、依然として室温までα相を安定化させた報告例はない。そこで本研究では、「サイズ」・「圧力」・「陰イオン混合」に着目し、AgIのα相を室温以下まで安定化させることを目的とした。当該年度では臭化物イオンとヨウ化物イオンを混合させた臭化ヨウ化銀(AgBr1-xIx、x = 01)ナノ粒子を数種類作成し、結晶構造、相転移挙動、イオン伝導性を詳細に調べた。その結果、x = 0.51の試料については臭素の量が増えるに従ってα相の転移温度が低温にシフトし、特にx = 0.50.7の試料では室温でもα相が安定に存在することが明らかになった。これは常温常圧でα相を安定化させた初めての例であり、今後の全固体型電池の研究の上で非常に重要な結果であると考えられる。また、その他にも粒径3 nmのAgI量子ドットや圧力下におけるAgIナノ粒子の相転移挙動についても研究を行った。【圧力効果】今後は、さらなる圧力実験によりヨウ化銀ナノ粒子の高圧下における相転移挙動とイオン伝導性を体系的に調べ、圧力効果を詳細に調べる。また、これまでに得られた新規結晶相の構造解析を行う。【サイズ効果】今後は、固体核磁気共鳴分光法などにより構造に関するデータを集め、粉末X線回折測定やX線吸収微細構造解析の結果も踏まえて構造に関して多方面から評価する。また、イオン伝導度測定も行い、サイズ効果が結晶構造や相転移挙動、イオン伝導性に及ぼす影響を詳細に議論する。【化学ドーピング】今後は、作製法を検討することでより高度に混晶化したナノ粒子の作製を目指す。作製した試料は粉末X線回折測定や透過型電子顕微鏡観察などにより構造を評価し、示差走査熱量測定により相転移挙動を調べる。また、インピーダンス測定によりイオン伝導性を評価し、化学ドーピングが及ぼす影響を体系的に理解する。28年度が最終年度であるため、記入しない。