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日本人におけるIgA腎症とウテログロビン遺伝子について

IgA腎症は日本において最も頻度の高い慢性腎炎であり,小児,成人双方で重要な疾患である.本症の遺伝子的な背景は以前より想定されているが発症因子としては未だ不明である.近年,ウテログロビン(UG)遺伝子のノックアウトマウスやアンチセンス導入マウスが,ヒトIgA腎症類似の病変を呈することが報告された.我々はヒトIgA腎症におけるUGの役割に早期から着目し分子生物学的手法を用いて研究してきた.その結果UG遺伝子異常として38番目のグアニンからアデニンへの変異(G38A)が検出され,そのホモ接合体は,特に小児期発症のIgA腎症患者に高頻度に認められた.病理学的検討では,成人においてG38ホモ接合体の患者の組織障害が高度であった.血清UG値は,成人女性においてG38Aホモ接合体の患者がその他の患者に比べて有意に低値を示した.また,血清IgA値が2000mg/dl以上と極めて高値を示したIgA腎症の男児のUG遺伝子,血清UG値,組織障害について検討し報告した.その結果はG38Aヘテロ接合体であり,血清UG値は2.19μg/lと比較的低値を示していたが,腎組織障害は軽度であり腎糸球体へのIgAの沈着も中等度であった.このことは,IgA腎症の組織障害やIgAの沈着度合いは,血清中のIgA値とは無関係で,むしろUGやフィブロネクチンが関与する可能性が示唆された.IgA腎症はもともとheterogenousな疾患群と考えられている.UG遺伝子の各多型について腎組織をフィブロネクチン免疫染色を施行したが3群間に明かな差異は認められなかった.このことからIgA腎症の中には,血清IgA値でもフィブロネクチンでもなくUG遺伝子異常が発症要因となる一群が存在すると考えられた.今後,特に様々な増悪因子に暴露される前の小児例を検討することで発症因子としての遺伝的背景を発見できる可能性がある.IgA腎症は小児で発症し成人にキャリーオーバーすることが多いこと,慢性腎不全に進展する場合が少なくないため重要な疾患である。本症の発症因子としての遺伝的背景は未だに不明である。最近,ウテログロビン(UG)遺伝子のノックアウトマウス,やアンチセンス導入マウスがヒトIgA腎症類似の病変を呈することが報告された。我々はUGのヒトIgA腎症における役割に注目し分子生物的手法を用いて研究してきた。対象を腎生検が施行されIgA腎症と診断された成人38例と15歳以下で発症した小児23例とした。正常コントロールは143例について行った。方法は採血,分離したゲノムDNAをPCR法で増幅させ,Single Strand Conformational Polymorphism法を用いて遺伝子異常の有無をスクリーニングし検出された遺伝子異常について塩基配列を決定した。また,対象の血清中のUGを同時に測定した。さらに臨床,病理学的検討を遺伝子異常毎に比較検討した。その結果UG遺伝子異常としては38番目のグアニンからアデニンへの変異(G38A)が検出され,そのホモ接合体は特に小児例に於いて高頻度に認められた。病理学的検討では成人に於いてG38Aホモ接合体の患者の組織障害が高度であった。血清UG値に関しては成人女性においてG38Aホモ接合体の患者が有意に低値を示した。これらのことからUG遺伝子異常が血清UG値,IgAの発症,進展に関与すると考えられるが年齢や,性別による態度の違いなどについてまだ不明な部分もある。また,G38A遺伝子異常はIgA腎症の進展には関係がないとの報告もある。しかし,発症因子の検討をする場合,様々な因子が重複して関与すると考えられている本症ではよりピュアな小児例を検討することで発症因子の可能性を検討できると考えられる。今後症例数を増やし検討していきたい。IgA腎症は日本において最も頻度の高い慢性腎炎で,小児,成人ともに重要な疾患である。本症の遺伝子的背景として増悪因子の報告はいくつかあるが,発症因子については未だに報告がない。近年,ウテログロビン(UG)遺伝子のノックアウトマウス,やアンチセンス導入マウスがヒトIgA腎症類似の病変を呈することが報告された。我々はUGのヒトIgA腎症における役割に注目し,分子生物的手法を用いて研究した。その結果UG遺伝子異常としては38番目のグアニンからアデニンへの変異(G38A)が検出され,そのホモ接合体は,特に小児例において高頻度に認められた。病理学的検討では成人においてG38Aホモ接合体の患者の組織障害が高度であった。血清UG値に関しては,成人女性においてG38Aホモ接合体の患者がwild type,ヘテロ接合体に比べて有意に低値を示した。また,血清IgA値が極めて高値を示した男児のUG遺伝子,血清UG値,組織障害について検討し報告した。その結果,UG遺伝子に関してはG38Aヘテロ接合体であり,血清UG値は2.19μg/lと比較的低値を示していたが腎組織障害は軽度であり,IgAの沈着も中等度であった。IgA腎症の組織障害,IgAの沈着度合いは,血清中のIgA値は無関係で,UGやフィブロネクチンの濃度が組織障害と関係がある可能性が示唆された。これらのことからIgA腎症の中には,UG遺伝子異常が原因となる一群が存在する可能性があると考えられる。

特に様々な因子の暴露が少ない小児例を検討することで,発症因子に関する遺伝的背景を発見できる可能性があると考えられる。今後症例数をさらに増やし検討していく。IgA腎症は日本において最も頻度の高い慢性腎炎であり,小児,成人双方で重要な疾患である.本症の遺伝子的な背景は以前より想定されているが発症因子としては未だ不明である.近年,ウテログロビン(UG)遺伝子のノックアウトマウスやアンチセンス導入マウスが,ヒトIgA腎症類似の病変を呈することが報告された.我々はヒトIgA腎症におけるUGの役割に早期から着目し分子生物学的手法を用いて研究してきた.その結果UG遺伝子異常として38番目のグアニンからアデニンへの変異(G38A)が検出され,そのホモ接合体は,特に小児期発症のIgA腎症患者に高頻度に認められた.病理学的検討では,成人においてG38ホモ接合体の患者の組織障害が高度であった.血清UG値は,成人女性においてG38Aホモ接合体の患者がその他の患者に比べて有意に低値を示した.また,血清IgA値が2000mg/dl以上と極めて高値を示したIgA腎症の男児のUG遺伝子,血清UG値,組織障害について検討し報告した.その結果はG38Aヘテロ接合体であり,血清UG値は2.19μg/lと比較的低値を示していたが,腎組織障害は軽度であり腎糸球体へのIgAの沈着も中等度であった.このことは,IgA腎症の組織障害やIgAの沈着度合いは,血清中のIgA値とは無関係で,むしろUGやフィブロネクチンが関与する可能性が示唆された.IgA腎症はもともとheterogenousな疾患群と考えられている.UG遺伝子の各多型について腎組織をフィブロネクチン免疫染色を施行したが3群間に明かな差異は認められなかった.このことからIgA腎症の中には,血清IgA値でもフィブロネクチンでもなくUG遺伝子異常が発症要因となる一群が存在すると考えられた.今後,特に様々な増悪因子に暴露される前の小児例を検討することで発症因子としての遺伝的背景を発見できる可能性がある.
高移動度を有するアモルファス分子材料の創製に関する研究

われわれは、室温以上で安定なアモルファスガラスを容易に形成する低分子系有機物質群(これを、アモルファス分子材料あるいは分子性ガラスと呼んでいる)の創製に関する一連の研究を行っており、その物性研究の環として、分子性ガラスにおける電荷輸送の研究を行っている。本研究は、分子性ガラスにおける電荷輸送特性を分子構造と相関させて検討し、高移動度を有するアモルファス分子材料を創製するための分子設計指針を確立することを目的としている。本年度は、新規トリス(オリゴアリレニル)アミン類を設計・合成し、それらのガラス状態における電荷輸送特性を検討した。創出した新規トリス(オリゴアリレニル)アミン類のホールドリフト移動度は、温度293K、電場強度1. 0x10^5 Vcm-1において、約1. 0x10^<-2>cm ^2V^<-l>s^<-l>であり、これらの物質は、有機非晶固体としては世界最高レベルのホールドリフト移動度を示すことが明らかとなった。移動度の電場強度および温度依存性をdisorder modelにより解析した結果、これらの物質の移動度が大きいのは、主にprefactor mobilityが大きいことに基づくことが明らかとなった。また、分子性ガラスのみならず、高分子分散系における電荷輸送特性についても検討し、これらの物質のprefactor mobilityが大きいのは、波動関数減衰定数が大きいことに基づくことがわかった。我々は、室温以上で安定なガラスを容易に形成する低分子系有機物質(これを、アモルファス分子材料あるいは分子性ガラスと呼んでいる)の創製に関する一連の研究を行っており、その物性研究の一環として、分子性ガラスにおける電荷輸送の研究を行っている。本年度は、フェニル基の置換位置が移動度に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、新規アモルファス分子材料、N,N'-di(biphenylyl)-N,N'-diphenyl-[1,1'-biphenyl]-4,4'-diamine誘導体(o-,m-,およびp-BPD)を設計・合成し、それらの分子性ガラスにおける電荷輸送特性を検討した。o-,m-,およびp-BPDのホールドリフト移動度は、温度293K、電場強度1.0x10^5Vcm^<-1>において、それぞれ、6.5x10^<-4>、5.3x10^<-5>、および1.0x10^<-3>cm^2V^<-1>s^<-1>であり、密度より求めた平均分子間距離はいずれもほぼ同じであるにもかかわらず、移動度は、フェニル基の置換位置により一桁以上異なることが明らかとなった。移動度の電場強度および温度依存性をdisorder modelにより解析した結果、これらの物質の移動度の差は、主にエネルギー的disorderの差に基づくことが明らかとなった。エネルギー的disorderの差は、主に分子構造の揺らぎの差に基づくと考察した。
新規癌遺伝子hWAPLの診断と治療への応用

ヘテロクロマチンの構造制御は細胞の正常な生命活動に必須であり、その制御異常は染色体不安定性を引き起こし、発癌を誘導する。申請者らが新規に同定したhuman WAPL(hWAPL)遺伝子は、Drosophilaのヘテロクロマチンの構造制御に関わるwapl遺伝子のヒトホモログであり、その過剰発現が子宮頸癌の発生に関与することが示された。また、small interfering RNA(siRNA)を用いたRNA interference(RNAi)によるhWAPLの発現抑制は腫瘍の増殖を抑制したことから、分子標的療法の標的分子になる可能性が想定されている。このような背景から申請者は、本研究課題において、未だ不明なhWAPLの生理学的な機能を明らかにし、また子宮頚癌の進展におけるhWAPLの関与とそれに基づく診断、他の癌におけるhWAPLの関与の有無、そしてhWAPLに対する分子標的治療の臨床応用を目指した。その中で我々は、細胞診検体の診断に応用可能な、hWAPLの抗体を作成することに成功した。本抗体はこれまでのhWAPL抗体にくらべ、Western blottingでの特異性も高い。一方、分子標的医薬の開発として、これまでにsiRNAを用いた手法を行ってきた。しかし、生体内の安定性に関して幾つかの問題が指摘されている。そこで、本研究においてhWAPLを標的にしたmiRNAの単離を行ったところ、hWAPLの発現を抑制するmiRNAの単離に成功した。今後、さらにこのmiRNAを用いた分子標的医薬品の開発を目指していく。ヘテロクロマチンの構造制御は細胞の正常な生命活動に必須であり,その制御異常は染色体不安定性を引き起こし,発癌を誘導する.申請者らが新規に同定したhuman WAPL (hWAPL)遺伝子は,Drosophilaのヘテロクロマチンの構造制御に関わるwap1遺伝子のヒトホモログであり,その過剰発現が子宮頸癌の発生に関与することが示された(Oikawa K, Kuroda M, et al. Cancer Res.2004,64:3545).また,small interfering RNA (siRNA)を用いたRNA interference (RNAi)によるhWAPLの発現抑制は腫瘍の増殖を抑制したことから,分子標的療法の標的分子になる可能性が想定されている.このような背景から申請者は,本研究課題において,未だ不明なhWAPLの生理学的な機能を明らかにし,また子宮頚癌の進展におけるhWAPLの関与とそれに基づく診断,他の癌におけるhWAPLの関与の有無,そしてhWAPLに対する分子標的治療の臨床応用を目指している.その中で今年度は,まずhWAPLを用いた診断のために,病変におけるhWAPL遺伝子のスプライスフォームの解析を行った.具体的には,子宮頚癌の組織からmRNAを単離し5'-RACE法にて遺伝子の配列を決定した.その結果,これまでに報告されていなかった遺伝子のバリアントを確認した,今後,症例数を増やしてこのバリアントと病期の関連,疾患特異性を解析していく.一方,これまでに我々はhWAPLの発現量と子宮頚部の異形成の進行度は比例していることを確認している.従って,hWAPLを標的とする癌の診断において,hWAPLに対する特異的な抗体は,組織や細胞診検体における免疫染色のツールとして非常に重要である.これまでに,我々はhWAPLに対するモノクロナール抗体の作成を何回も試みてきたが,いずれも十分な特異性を持った抗体を得ることが出来なっかた.しかし,今回hWAPLのC末端に対する抗体を作成することに成功した.今後本抗体の臨床応用を目指していく.ヘテロクロマチンの構造制御は細胞の正常な生命活動に必須であり,その制御異常は染色体不安定性を引き起こし,発癌を誘導する.申請者らが新規に同定したhuman WAPL(hWAPL)遺伝子は,Drosophilaのヘテロクロマチンの構造制御に関わるwapl遺伝子のヒトホモログであり,その過剰発現が子宮頸癌の発生に関与することが示された(Oikawa K,Kuroda M,et al.Cancer Res.2004, 64:3545).

また,small interfering RNA(siRNA)を用いたRNA interference(RNAi)によるhWAPLの発現抑制は腫瘍の増殖を抑制したことから,分子標的療法の標的分子になる可能性が想定されている.このような背景から申請者は,本研究課題において,未だ不明なhWAPLの生理学的な機能を明らかにし,また子宮頚癌の進展におけるhWAPLの関与とそれに基づく診断,他の癌におけるhWAPLの関与の有無,そしてhWAPLに対する分子標的治療の臨床応用を目指している.その中で今年度は,hWAPLのC末端に対する抗体を作成することに成功した.本抗体はこれまでのhWAPL抗体にくらべ,Western blottingでの特異性が高く,現在細胞診検体での染色の評価を行っている.一方,分子標的医薬の開発としてこれまでにsiRNAを用いた手法を行ってきた.しかし,安定性の部分で幾つかの問題が指摘されている.そこで,本研究においては,hWAPLを標的にしたmiRNAの単離を行った.具体的には,コンピューター処理によってhwAPLの3'UTRにおいて標的となるmiRNAを90種類同定した.さらに,このmiRNAを96well plateに固定し,HeLa細胞をトランスフェクションすることで,標的miRNAの同定を行った.今後このmiRNAを用いた,分子標的医薬品の開発を目指していく.ヘテロクロマチンの構造制御は細胞の正常な生命活動に必須であり,その制御異常は染色体不安定性を引き起こし,発癌を誘導する.申請者らが新規に同定したhuman WAPL (hWAPL)遺伝子は,Drosophilaのヘテロクロマチンの構造制御に関わるwapl遺伝子のヒトホモログであり,その過剰発現が子宮頸癌の発生に関与することが示された(Oikawa K, Kuroda M, et al.Cancer Res.2004, 64 : 3545).また,small interfering RNA (siRNA)を用いたRNA interference (RNAi)によるhWAPLの発現抑制は腫瘍の増殖を抑制したことから,分子標的療法の標的分子になる可能性が想定されている.このような背景から申請者は,本研究課題において,未だ不明なhWAPLの生理学的な機能を明らかにし,また子宮頚癌の進展におけるhWAPLの関与とそれに基づく診断,他の癌におけるhWAPLの関与の有無、そしてhWAPLに対する分子標的治療の臨床応用を目指している.その中で今年度は,染色にも使用可能な抗体を、6種類作成することに成功した.さらに細胞診検体の使用を考慮し、アルコール固定標本でも使用可能な抗体を単離することに成功した。細胞診検体での染色の評価においては、CIN2からCIN3以上の異型病変において、本抗体は陽性所見を示した。したがって本抗体による臨床応用が期待される.一方,分子標的医薬の開発としてこれまでにsiRNAを用いた手法を行ってきた.しかし,安定性の部分で幾つかの問題が指摘されている.
COPII小胞形成機構とアルツハイマー病における小胞輸送の解析

本研究では、Sec16によるCOPII小胞形成の制御機構を解析し、Sec16がSar1GTPaseによるGTP加水分解を阻害し、小胞形成を促進することを明らかにした。また、アルツハイマー病における膜輸送の重要性を明らかにするため、アルツハイマー病の原因となる膜蛋白質複合体γセクレターゼとアミロイド前駆体を酵母に導入し、Aβ生成を評価する酵母γセクレターゼアッセイ法を世界ではじめて構築した。(I)Sec16によるCOPIIコートGAP活性阻害機構の解析を行なった。COPII小胞形成とSar1GTPaseの活性を、それぞれ、トリプトファン蛍光アッセイと光散乱アッセイを用いてリアルタイムで測定した。Sec16は、COPIIコート内でSec13/31複合体とSec23GAPとの相互作用を阻害することによりGAP促進活性を低下させて、コート形成を促進することが明らかとなった。また、この活性にはSec16のN末端領域が重要であることを明らかにした。(II)アルツハイマー病発症機構を酵母を用いた再構成系で解析した。酵母細胞内でのアミロイド(Aβ)生成過程を再構成するため、γセクレターゼサブユニットと、Gal4蛋白質とAPP(アミロイド前駆体蛋白質)の融合蛋白質を導入した酵母細胞を作製した。このモデル細胞系により、γセクレターゼによるAPPの切断を、Gal4蛋白質の転写活性、すなわち、レポーター遺伝子の発現で捉えることが可能になった。現在、γセクレターゼ変異体のスクリーニングを行い、家族性アルツハイマー病変異によるAPP異常切断を回復させる変異、新規遺伝子のスクリーニング等を行っている。(III)酵母でのスクリーニングから得られたPS1の変異等について、哺乳類細胞中での影響も確認している。PS1遺伝子をノックダウンしたMouse Embryonic Fibroblast (MEF)を用いて、変異PS1遺伝子を導入し、セクレターゼ活性・輸送への影響を解析している。今後、ミクロソーム画分やセミインタクト細胞を用いて、PS1のCOPII小胞への積み込みとセクレターゼ活性の関連を解析する。(I, III)毒性を発するアミロイド(Aβ)のγセクレターゼによる生成過程を解析するため、γセクレターゼサブユニットと、Gal4転写因子蛋白質とアミロイド前駆体蛋白質(APP)の融合蛋白質を導入した酵母細胞を作製した。γセクレターゼによる切断に伴うGa14の膜からの放出は、レポーター遺伝子の転写活性化、すなわち制限条件下での酵母の生育とβ-ガラクトシダーゼ活性により評価する。γセクレターゼ変異体のスクリーニングを行い、基質サブユニットとして考えられていたニカストリンを必要としないプレセニリン(PS1)変異体を17個獲得した。これらの変異体は通常では活性を失うニカストリン非存在下でも活性を有した。2重変異体である17個のうち16個には第9膜貫通領域(TM9)にS438Pの変異が見られ、アスパラギン酸プロテアーゼ活性中心近傍に存在し、基質の通り道であることが予想されているTM9の構造を変化させていることが示唆された。これらのPS1変異体について、PS1遺伝子もしくはニカストリン遺伝子をノックダウンしたMouse Embryonic Fibroblast(MEF)に遺伝子導入し、ニカストリン非存在下でのAβの生成とNotchの切断から、セクレターゼ活性を確認した(Futaietal., 2009)。現在、家族性アルツハイマー病変異によるAPP異常切断を回復させる変異、新規遺伝子のスクリーニングを行い、さらに研究を発展させている。(II)酵母の膜画分を用いた試験管内アッセイ系を確立した。γセクレターゼサブユニットとAPP断片(C55, C99)を発現する酵母から、ミクロソーム膜画分を調製し、試験管内でインキュベートし、生成されるAβを解析した。その結果、特に毒性の高いAβ42に加え、Aβ40とAβ43の3種類のAβの生成を確認した。これらの活性は、細胞膜成分の内ホスファチジルエタノールアミンを加えると上昇し、酵母細胞由来のプロテアーゼによる切断は見られなかった。(Yagishitaetal., 2009)アルツハイマー病の原因となるアミロイド蛋白質(Aβ)は、γセクレターゼによる切断をうけて生成する。しかし、γセクレターゼは4つの蛋白質からなる膜蛋白質複合体であり、生化学的な解析が困難であることから、酵素学的性質は未知であった。私は、ヒトγセクレターゼの4成分であるプレセニリン、ニカストリン、Aph1、Pen2とアミロイド前駆体蛋白質(APP)を酵母細胞に導入し、ヒトγセクレターゼ活性を再構成することに成功した。これにより、酵母膜画分を用いて、試験管内でγセクレターゼ活性を測定することが世界で初めて可能になった。また、転写因子(Gal4)を融合した人工基質(APP-Gal4)を導入することにより、酵母の生育からAβ生成量を評価することが可能になった。

この生育を指標にしたスクリーニング法から、活性化型γセクレターゼ変異体を探索し、活性に必須と考えられていたニカストリンがなくても独自にプロテアーゼ活性を持つプレセニリン(PS1)変異体を17個取得した。これらの変異体には、第9膜貫通領域にS438Pの変異が見られた。438番目のSer残基は、プロテアーゼ活性中心近傍に存在する。SerからProへの変異によって、基質の通り道が開いて恒常的活性化型となっていることが示唆された。さらに、マウス胚性繊維芽細胞(MEF、野生型およびニカストリン遺伝子破壊細胞)にPS1変異体を導入し、哺乳類細胞中でもAβ生成にニカストリンを必要としないことを明らかにした。以上の結果は、Journal of Biological Chemistryに発表している(Futai et al.,2009)。本研究で開発した"酵母γセクレターゼアッセイ法"は、γセクレターゼの活性を調節する新規遺伝子や阻害剤の探索に非常に有用であり、国内外で高く評価されている。
変形・分裂・合一現象を伴う非ニュートン流体系気泡・液滴ダイナミクスの数値解析

本年度において(1)Shear-thinning流体剪断場中における液滴の変形・分裂ダイナミクス,(2)合一を伴う気泡・液滴ダイナミクスの評価を実施した.(1)では,Carreau-Yasudaモデル流体(Shear-thinning流体)単純剪断流中での変形・分裂現象を調べた.Shear-thinning流体としてCMC(carboxymethylcellulose)およびSAP(sodium acrylate polymer)水溶液を用い,液滴はシリコン・オイルとした.また,砂糖をシリコン・オイルに加えることで密度調整を行った。既往のNewton流体系での実験データと比較することでShear-thinning流体系での特徴を明確にすることを試みた.本Shear-thinning流体粘度に対するCapillary数でも従来条件より大きいことが判明し,電源部およびギア部の大きな改良を行った.完全改良に時間がかかっており,所定の期限内には十分な成果を得られなかったが,今後目標まで達成できる見通しである.(2)では,気泡・液滴の直列合一および並列合一を調べるための装置を作成した,並列合一を調べる実験をまず行った.本研究では,大きな気泡・液滴を生成するためにTurning Cupを取り付けた.装置基本性能を調べるためにShear-thinning(SAP水溶液)流体中を上昇する大きなシリコン・オイル液滴の運動を調べ,非ニュートン性が液滴上昇運動に大きく影響を及ぼすことを確認した.次に合一現象に関してはテスト実験を行い,本実験装置で合一現象を十分に検討できることを確認した.今後,定量的な現象解明を行う予定である.数値解析法では,液々界面を数値的に追跡する手法としてCoupled Level-Set/Volume-Of-Fluid(CLSVOF)法をベースとしたSharp Interface法を完成させた.従来法よりも高精度で解析できる状態にあり,今後,実際の結果に対して解析を行う予定である.本年度において変形・分裂を伴う気泡・液滴ダイナミクスの評価を実施する計画であったが,当初の目標に設定していたところの評価までは到達できなかった.これは,実験装置本体の作製が予想以上に困難であったことに起因する.本研究では,実験装置内の上下固体壁が互いに逆方向に動く仕組みとし,Matrix流体(Carreau-Yasudaモデル流体)中の液滴の変形・分裂現象を調べることとしていた.装置本体には,上下固体壁駆動用のモーターをアクリル板に取り付ける必要があり,モータとアクリル板とのシールが非常に難しい問題となった.装置完成に時間がかかったが,実験システムの完全構築に向けたテスト実験を行った.すなわち,Shear-thinning流体中に密度がほぼ同じである3種類のオイルにより液滴を生成して剪断を付加した.ビデオカメラで撮影し,評価関数となるDefomation parameter, Capillary数,Reynolds数および粘度比も併せて評価した.また,数値解析法の検討を行った.解析では,液々界面を数値的に追跡する手法としてCoupled Level-Set/Volume-Of-Fluid(CLSVOF)法を用いるが,Level-Set法をベースとした方法を代表的とした従来法では,二相界面での密度や粘度の不連続を緩和するための数値的緩衝領域が設定されてきた.本研究では,界面での密度や粘度の不連続を維持したまま解析する方法(Sharp Interface Method)を新たに採用することとし,従来のニュートン流体系での実験・数値解析結果と比較して有効性を検討した.現在,実験をメインとして研究を続行中であり,目標まで達成できる見通しである.本年度において(1)Shear-thinning流体剪断場中における液滴の変形・分裂ダイナミクス,(2)合一を伴う気泡・液滴ダイナミクスの評価を実施した.(1)では,Carreau-Yasudaモデル流体(Shear-thinning流体)単純剪断流中での変形・分裂現象を調べた.Shear-thinning流体としてCMC(carboxymethylcellulose)およびSAP(sodium acrylate polymer)水溶液を用い,液滴はシリコン・オイルとした.また,砂糖をシリコン・オイルに加えることで密度調整を行った。既往のNewton流体系での実験データと比較することでShear-thinning流体系での特徴を明確にすることを試みた.本Shear-thinning流体粘度に対するCapillary数でも従来条件より大きいことが判明し,電源部およびギア部の大きな改良を行った.完全改良に時間がかかっており,所定の期限内には十分な成果を得られなかったが,今後目標まで達成できる見通しである.(2)では,気泡・液滴の直列合一および並列合一を調べるための装置を作成した,並列合一を調べる実験をまず行った.本研究では,大きな気泡・液滴を生成するためにTurning Cupを取り付けた.装置基本性能を調べるためにShear-thinning(SAP水溶液)流体中を上昇する大きなシリコン・オイル液滴の運動を調べ,非ニュートン性が液滴上昇運動に大きく影響を及ぼすことを確認した.次に合一現象に関してはテスト実験を行い,本実験装置で合一現象を十分に検討できることを確認した.今後,定量的な現象解明を行う予定である.数値解析法では,液々界面を数値的に追跡する手法としてCoupled Level-Set/Volume-Of-Fluid(CLSVOF)法をベースとしたSharp Interface法を完成させた.従来法よりも高精度で解析できる状態にあり,今後,実際の結果に対して解析を行う予定である.
北部秩父帯における海洋プレート起源物質の地質学的研究

日本列島の骨格をなす秩父帯のうち三波川変成帯に隣接する北部について,海洋プレート起源物質の地質学的検討を行った.秩父帯北部はジュラ紀の陸源砕屑物で構成され,中に海洋プレート起源の三畳紀層状チャート,石炭・ペルム紀の石灰岩や緑色岩が異地性岩塊として混在する.このように異なる時代の岩石が混在する地質体は海洋プレートが沈み込み帯で形成された付加体であり,当時の東アジア大陸縁で形成されたと考えられる.このことは,付加体中の砕屑性モナザイトのU-TH-Pb年代が2億年と19億年に集中し,朝鮮半島に由来すると考えられることから支持される.関東山地北部の三波川変成帯と白亜系に挟まれた秩父帯は,構成岩石種や地質時代の違いから,風早峠ユニット,上吉田ユニットおよび柏木ユニットに3区分される.各境界はすべて断層関係である.風早峠ユニットは砂泥互層からなり,前弧海盆の堆積相で,放散虫による生層序年代はジュラ紀古世末からジュラ紀中世初期である.上吉田ユニットは,層状チャートや石灰岩および苦鉄質火山岩あるいは火砕岩の岩塊を混在する泥質岩相で,放散虫化石による泥質マトリックスの地質年代はジュラ紀中期を主体とする.これには燐灰石とフロゴパイトを多量に含む特異な砕屑岩層が挟まれており,それはおそらくアルカリに富む苦鉄質火成岩類から供給されたものである.残存フロゴパイトのK-Ar年代は2億5千万年前頃を示す.柏木ユニットは,淡緑灰色の凝灰岩,灰色から暗灰色の珪質粘板岩,黒色の千枚岩などからなり,半遠洋性の堆積相を示唆する.この変成組織は御荷鉾緑色岩類から三波川変成帯へ連続し,より深部への沈み込みを示す.付加体中の苦鉄質火山岩および火砕屑岩の岩塊は,古生代後期から中生代初期の海洋底を構成していたもので,おそらくイザナギ・プレートの海台の一部を占めていたと考えられる.日本列島の骨格をなす秩父帯のうち三波川変成帯に隣接する北部について,海洋プレート起源物質の地質学的検討を行った.秩父帯北部はジュラ紀の陸源砕屑物で構成され,中に海洋プレート起源の三畳紀層状チャート,石炭・ペルム紀の石灰岩や緑色岩が異地性岩塊として混在する.このように異なる時代の岩石が混在する地質体は海洋プレートが沈み込み帯で形成された付加体であり,当時の東アジア大陸縁で形成されたと考えられる.このことは,付加体中の砕屑性モナザイトのU-TH-Pb年代が2億年と19億年に集中し,朝鮮半島に由来すると考えられることから支持される.関東山地北部の三波川変成帯と白亜系に挟まれた秩父帯は,構成岩石種や地質時代の違いから,風早峠ユニット,上吉田ユニットおよび柏木ユニットに3区分される.各境界はすべて断層関係である.風早峠ユニットは砂泥互層からなり,前弧海盆の堆積相で,放散虫による生層序年代はジュラ紀古世末からジュラ紀中世初期である.上吉田ユニットは,層状チャートや石灰岩および苦鉄質火山岩あるいは火砕岩の岩塊を混在する泥質岩相で,放散虫化石による泥質マトリックスの地質年代はジュラ紀中期を主体とする.これには燐灰石とフロゴパイトを多量に含む特異な砕屑岩層が挟まれており,それはおそらくアルカリに富む苦鉄質火成岩類から供給されたものである.残存フロゴパイトのK-Ar年代は2億5千万年前頃を示す.柏木ユニットは,淡緑灰色の凝灰岩,灰色から暗灰色の珪質粘板岩,黒色の千枚岩などからなり,半遠洋性の堆積相を示唆する.この変成組織は御荷鉾緑色岩類から三波川変成帯へ連続し,より深部への沈み込みを示す.付加体中の苦鉄質火山岩および火砕屑岩の岩塊は,古生代後期から中生代初期の海洋底を構成していたもので,おそらくイザナギ・プレートの海台の一部を占めていたと考えられる.四国と関東山地の秩父帯の地質調査を行ない,緑色岩と層状チャートの資料収集をするとともに,それらが混在している砕屑岩マトリックスも採集した.緑色岩については,関東山地で発見された堆積性のアパタイト-フロゴパイト岩と,随伴する変成されたアルカリ玄武岩起源の岩石について,通常の岩石学的検討を行なった.層状チャートについても同様に通常の堆積岩石学的検討を行ない,海洋プレート起源物質であることを確認した.これらを混在させながら,付加体構成物質のなかで対極にある陸源砕屑物についてとくに詳細に検討した.砕屑物の起源を明らかにするために,秩父帯と他の地質体についても砂岩中の砕屑性モナザイトについてU-Th-Pb法による年代測定を行ない,年代の頻度分布から供給源の推定を試みた.変成作用を受けた砂岩では砕屑性モナザイトは分解していたが,三畳紀以前の砂岩では,南部北上山地シルル系の砂岩と舞鶴帯および超丹波帯の一部に砕屑性モナザイトが確認されたが,それら以外では発見されなかった.

三畳紀以降では,三波川帯などの変成帯の砂岩を除いて,どの地帯でも砕屑性モナザイトが発見され,年代測定のための分析が可能であった.分析の結果,浅海性も深海性も含めて砂岩中のモナザイトは,コリア半島南部の河川と同様に,年代のピークは2億年前後と19億年前後に集中した.このことは,日本列島の基盤をなす古い付加体の砕屑岩は,コリア半島を含む大陸にその起源をもつことを示し,それに海洋プレート物質が混在したことが明らかとなった.一方,より若い付加体である四万十帯の砂岩は,地域により異なるが7億年,45億年,25億年前のモナザイトを含んでおり,揚子江やアムール川からの供給があったことを示唆している.四国と関東山地の地質調査を行ない,海洋プレート起源および陸源の岩石資料を収集し,本年度はとくに年代学的な検討を行なった.秩父帯北帯には,時代未詳の半遠洋性堆積物起源の地質体があり,低変成度の変成作用を受けているためにもっとも古い地質体と考えられていたが,その泥質マトリックスから後期ジュラ紀のEncrtidiellumやPseudodictyomitraなどの放散虫化石が発見された,このことは,海洋プレート起源物質の付加作用が後期ジュラ紀まで継続していたことを示し,それ以降に変成作用があったことを支持している.また,関東山地北部のジュラ紀の海溝で形成された付加体について,モナズ石のU-Th-Pb年代を測定した結果,2億年前と19億年前後に年代が集中し,その他の年代はほとんど存在しないことが確かめられた.このような年代の組み合わせは,朝鮮半島で確認されている年代分布と一致しており,陸源物質が朝鮮半島をふくむ一帯から供給されたことを強く示唆している.関東山地のより若い年代の前期白亜系からの砕屑性モナズ石の年代値も同様な分布を示し,海洋プレートが沈み込んでいた大陸縁辺におけるテクトニックな背景がジュラ紀から継続していたらしいことが推定された.一方,比較資料として足尾山地のジュラ紀の付加体についても検討したが,そこでは5億年前のピークが認められ,一部は朝鮮半島以外の大陸域からも供給されたことが確かめられた.このような地質体を構成する物質の供給源を推定する試みは,混在する海洋プレート起源物質とともに,付加体の形成プロセスの理解に重要である.日本列島の骨格をなす秩父帯のうち,北部の三波川変成帯に隣接する北帯について,海洋プレート起源物質である層状チャートや緑色岩および陸源の砕屑岩の資料を収集し,地質・岩石学的な調査を行なうともに年代学的な検討を試みた.とくに関東山地の秩父帯北帯は,構造的下位から柏木ユニット,上吉田ユニット,風早峠ユニットに区分される.柏木ユニットと上吉田ユニットは,泥質岩をマトリックスとする地質体で,大小さまざまの海洋プレート起源の外来岩塊をふくむ混在岩相である.両者ともに海洋プレートの沈み込みにともなって形成された付加体である.一方,風早峠ユニットは,砂岩と泥岩の互層を主とした整然層からなり,前弧海盆の堆積相と考えられるものである.これらユニットの形成年代は,ジュラ紀前期の後半からジュラ紀後期にわたっており,混在する岩塊の層状チャートと石灰岩の地質年代はおもにペルム紀から三畳紀にわたっている.上吉田ユニットに断層で挟まれる特異な緑色岩のフロゴパイトのK-Ar年代は,250Ma前後であり,海洋プレート上の苦鉄質岩体形成がペルム紀後期から三畳紀初頭であったことを示している.このことは,おそらく当時のイザナギ・プレートに関連して,海台を形成するような大規模なマグマ活動を示唆するものであろう.一方,付加体中の陸源のモナザイト砕屑粒子のU-Th-Pb年代から,200Maと1900Maの集中値が認められている.これらの年代値は,朝鮮半島のものと一致している.このことから,東アジア陸縁の沈み込み帯で,付加作用が進行したことが理解される.
全方位画像センサと没入型ディスプレイを用いた移動ロボットの遠隔操縦

移動ベースの遠隔情景表示システムの評価前年度に構築した移動ベースの遠隔情景表示システムについて評価した.移動ベースの遠隔情景表示システムは移動ベースの周囲をネットワーク越しに見回すことができ,従来よりも移動ベースの周囲の状況を把握することが容易になることが予想されるため,被験者実験を行いどのようなことができ,どのようなことが問題となるかを明らかにした.構築した移動ベースの遠隔情景表示システムは人間の歩行と移動ベースの移動方法に違いがあるものの直感的に操作することができた.ただ,通信および機械遅延により,ユーザーが歩き始めてからユーザーが移動ベースの移動を画像により確認するまで約2秒の遅延があり,子の遅延が問題となる場合がまま見受けられた.例えば,目標地点の直前で停止するタスクでは目標地点の1m手前から35cm行き過ぎる範囲でばらつきがあった.時間をかけて操縦したユーザーのほうがいい結果が出た.その他,様々なタスクにより評価実験を行ったがやはり遅延が操作の問題になった.通信や機械遅延はどうしても存在してしまうため,CGなどにより画像上に移動ベースの現在の予測位置を表示するなど,ユーザーインターフェースの改良が望ましい.その他の問題点としては解像度の低さ.歩行速度と実際の移動ベースの速度の不一致などもアンケートの結果がら示された.これらも同様にユーザーインターフェースの改良が求められる.しかし,単なるジョイスティックとモニターによる操作と比較すると,構築したシステムは直感的でわかりやすく,また操作しやすいという結果が定量的に示され,本システムの有用性が示された.本研究では移動ロボットを効率よく遠隔操作するために,周囲の状況を把握するための広い視野を操作者に提供し移動ロボットをコントロールすることを目的としている.移動ロボットに本申請者が考案した全方位画像センサHyperOmniVisionを搭載し,移動ロボットの周囲360度を一度に撮影し,その全方位画像を送信する.遠隔地でその全方位画像を受信し,没入型ディスプレイに表示することによりロボットの周囲360度の映像を操作者に提示する.以上のことを実現するために平成16年度は以下の2点について研究を行った.1.ネットワークによる全方位画像伝送全方位画像をネットワークで伝送する方法を確立した.ロボットを遠隔操作する際には移動ロボットの周囲360度の情報を伝送する必要がある.本研究では移動ロボットの周囲360度の情報を全方位画像センサにより取得し,その全方位画像をネットワークを通じて遠隔地に伝送する.具体的にはDigital Video Transport Systemを応用しこの伝送方法を確立した.2.全方位画像の没入型ディスプレイへの表示全方位画像を没入型ディスプレイに表示する方法について確立した.ロボットを遠隔操作する際には操作者にロボットの周囲の状況を提示する必要がある.本研究では移動ロボットの周囲360度を撮影した全方位画像を提示し,没入型ディスプレイに表示することにより操作者は遠隔地の状況を把握する.具体的には全方位画像をソフトウェアとハードウェアを組み合わせたハイブリッドな方法によりリアルタイムで画像変形し没入型ディスプレイに表示する方法を確立した.移動ベースの遠隔情景表示システムの構築前年度に構築したネットワークによる全方位画像伝送システムと全方位画像の没入型表示システムを組み合わせ,ネットワークによる遠隔地の没入型表示システムを構築し,さらにそのシステムを移動ベース上に実装した.これにより,移動ベースの周囲をネットワーク越しに見回すことができ,従来よりも移動ベースの周囲の状況を把握することが容易になった.具体的には移動ベースの上に画像送信・移動ベースコントロール用PCと全方位画像センサを搭載し,無線および有線のネットワークを利用して遠隔地と全方位画像および移動ベースコントロール信号の伝送を行った.遠隔地から送られてきた全方位画像をユーザー側で使用している没入型ディスプレイにあわせて画像を変形し表示することにより,ユーザーは見回しの際に往復の通信時間によるタイムラグなしに見回すことができた.自由視点画像生成手法の確立上記ではひとつの全方位画像センサにより撮影した画像から遠隔情景表示を行っていた.しかし,この方法ではユーザーは全方位画像センサが撮影した視点からしか見ることができなかった.そこで,ユーザーに撮影した地点以外の画像を複数の全方位画像センサの画像から生成することにより,上記項目よりも自由な視点で遠隔地の情景を見ることができる手法の確立およびシステムの構築を行った.具体的には全方位画像センサで撮影した画像から動物体を検出し,画像を動的領域と静的領域に分離する.それぞれの領域に対して別々の手法により自由視点画像を生成し,その後融合することで全方位画像でありながら自由な視点の画像を生成することができた.移動ベースの遠隔情景表示システムの評価前年度に構築した移動ベースの遠隔情景表示システムについて評価した.移動ベースの遠隔情景表示システムは移動ベースの周囲をネットワーク越しに見回すことができ,従来よりも移動ベースの周囲の状況を把握することが容易になることが予想されるため,被験者実験を行いどのようなことができ,どのようなことが問題となるかを明らかにした.構築した移動ベースの遠隔情景表示システムは人間の歩行と移動ベースの移動方法に違いがあるものの直感的に操作することができた.ただ,通信および機械遅延により,ユーザーが歩き始めてからユーザーが移動ベースの移動を画像により確認するまで約2秒の遅延があり,子の遅延が問題となる場合がまま見受けられた.例えば,目標地点の直前で停止するタスクでは目標地点の1m手前から35cm行き過ぎる範囲でばらつきがあった.時間をかけて操縦したユーザーのほうがいい結果が出た.その他,様々なタスクにより評価実験を行ったがやはり遅延が操作の問題になった.通信や機械遅延はどうしても存在してしまうため,CGなどにより画像上に移動ベースの現在の予測位置を表示するなど,ユーザーインターフェースの改良が望ましい.その他の問題点としては解像度の低さ.

歩行速度と実際の移動ベースの速度の不一致などもアンケートの結果がら示された.これらも同様にユーザーインターフェースの改良が求められる.しかし,単なるジョイスティックとモニターによる操作と比較すると,構築したシステムは直感的でわかりやすく,また操作しやすいという結果が定量的に示され,本システムの有用性が示された.
保健師の地域診断能力向上を目指したケースメソッド教育プログラムの開発

ケースメソッド教材の開発に向け、以下の2点を実施した。1本年度は、前年度実施した小規模なパイロット調査の結果をふまえ、長野県内の保健部門に従事する市町村行政保健師全数669名を対象に地域診断の実施状況および地域診断実施に向けた組織体制、地域診断に必要な技術の修得状況についての実態調査を実施した。結果、376名から回答を得た(回収率56.2%)。保健師として勤務してから地域診断実施経験が「ある」296名(80.2%)「なし」73名(19.8%)であった。地域診断経験がない者のうち、保健師経験5年未満が32名(45.7%)であり、新任期での実施率が低いことが示された。地域診断に関するマニュアル等が職場に「ある」26名(7.1%)と低いことや、地域診断が業務の1つに「位置付いている」99名(26.6%)であり、多くの場で地域診断が業務と認知されていない実態が示された。地域診断は地域の特徴に応じた保健師活動を実施する為に重要なスキルであるが、新任期での実施率が低く、新任期を経た保健師であっても地域をアセスメントする力を身につけるに至っていない可能性が示された。また、新任期だけでなく、全ての保健師が地域診断を実施できるよう、組織の体制を整える必要が示された。2ケースメソッド教材作成に向け、専門家や熟練の保健師などを交え、プログラム内容の検討を実施した。検討に際して、質的データに比べ、量的データの取り扱いが苦手であることから、e-Statなど様々な公的なデータベースを活用し、自身でデータを収集し、全国や県との比較を通して地域の特徴を知るように配慮することとした。また、死亡や罹患に関する疫学指標に傾倒し易い為、環境や保健行動などの情報を含めた疫学データの収集を意識させるようなプログラムの検討を行い、モデル教材の作成を試みた。現任保健師が身につけておくべき地域診断の知識や能力,課題の検討と,次年度以降に構築するケースメソッド教材の開発に向け,現任保健師を対象に,地域診断の実施状況,疫学や保健統計に関する知識,衛生統計資料の収集や分析状況などの実態把握のため,以下の2点を実施した。1長野県内の市町村保健師(新任期中堅期)6名に対して、インタビューを実施し、地域診断の実施状況や現場で課題や困難と感じていることなどについて聞き取りを実施した。また、管理職に位置する県・市町村保健師4名に対して、地域診断に対する考え方や現任教育としての位置づけなどについて聞き取りを実施した。結果、地域診断の必要性は認識しているが業務多忙による実施困難、目的に沿って集められた量的データや質的データを活用した根拠に基づいた分析ではなく、保健師業務の中で得られた感覚に頼った分析だけになりがちであること、量的データや質的データの収集方法・分析方法の不十分な理解などの課題が示された。管理職からは、指導方法の難しさや日常業務の運営を優先し、地域診断の優先順位が低下しがちであるなどの意見が聞かれた。2インタビューより得られた実態や課題と,保健師教育の技術項目と卒業時の到達度なども参考に調査項目について検討を行い、地域診断の実施状況やOJT,OFF-JTの状況,疫学や保健統計に関する知識や統計解析ソフトの利用状況に関する項目などを含めた調査票を作成した。また、調査実施に向け、協力機関と調査方法や時期などの調整を行った。新任中堅期の保健師および管理期の保健師に対するインタビューは年度計画に従い実施できており、順調に進んでいる。しかし、アンケート調査については、実施に向けた準備がほぼ整っているが、調査協力機関と調査方法や時期についての打ち合わせ・協議の結果、次年度に調査時期を変更することとなり、計画に多少の誤差が生じている。ケースメソッド教材の開発に向け,以下の3点を実施した。1現任保健師の地域診断の実施状況及びその課題の把握の為,長野県内の市町村の新任期中堅期の保健師5名に対して,インタビューを実施した。結果,地域診断の学習経験はあるが,現場で目的を持った地域診断を行うのではなく,日常業務の中での観察事項や支援経験や活動の中で感じたことを地域の特徴や課題としていた。量的データの活用については,市町全体のデータの活用が中心となり,担当地区単位でデータを集約している保健師は少ない。担当地区の状況把握には,システム上,情報収集が容易なKDBを活用しているという意見が多く聞かれた。また,地域診断の必要性は認識しているが,教務多忙により十分な時間を割くことが難しいという意見が多く聞かれた。これらを通して,地域診断の方法に関するイメージや理解が不足していること。また,保健師の感覚に頼る傾向があり,量的データなどの活用を通した根拠の付加や質的データと量的データを合わせた分析が出来ていない。2管理職に位置する保健師6名に対して地域診断に対する考えや,現任教育としての位置づけなどについて聞き取りを実施した。結果,地域診断の必要性は十分に認知されてた。しかし,業務の多忙さや若手保健師にどのように指導して良いか戸惑いが示された。また,地域の状況の把握にはKDBの利用率が高く,国保加入者の状況は理解できていた。しかし,国保以外の保険加入者を加えた地域全体の情報に目を向けることができていないという意見が聞かれた。

3ケースメソッド教材作成に向け,専門家や熟練の保健師などから,現任保健師として現場で必要な地域診断に必要な視点や技術などについて意見を聞き,プログラムの内容の検討を実施した。新任期から中堅期の保健師および管理者職に対するインタビューを継続的に実施し、現任保健師の現状と現場の地域診断実施の課題などが把握出来ており、ケースメソッド教材作成に向けた情報の蓄積は進んでいる。しかし、地域診断の課題の多様性を教材に反映する為の検討に時間がかかり、計画に多少の誤差が生じている。ケースメソッド教材の開発に向け、以下の2点を実施した。1本年度は、前年度実施した小規模なパイロット調査の結果をふまえ、長野県内の保健部門に従事する市町村行政保健師全数669名を対象に地域診断の実施状況および地域診断実施に向けた組織体制、地域診断に必要な技術の修得状況についての実態調査を実施した。結果、376名から回答を得た(回収率56.2%)。保健師として勤務してから地域診断実施経験が「ある」296名(80.2%)「なし」73名(19.8%)であった。地域診断経験がない者のうち、保健師経験5年未満が32名(45.7%)であり、新任期での実施率が低いことが示された。地域診断に関するマニュアル等が職場に「ある」26名(7.1%)と低いことや、地域診断が業務の1つに「位置付いている」99名(26.6%)であり、多くの場で地域診断が業務と認知されていない実態が示された。地域診断は地域の特徴に応じた保健師活動を実施する為に重要なスキルであるが、新任期での実施率が低く、新任期を経た保健師であっても地域をアセスメントする力を身につけるに至っていない可能性が示された。また、新任期だけでなく、全ての保健師が地域診断を実施できるよう、組織の体制を整える必要が示された。2ケースメソッド教材作成に向け、専門家や熟練の保健師などを交え、プログラム内容の検討を実施した。検討に際して、質的データに比べ、量的データの取り扱いが苦手であることから、e-Statなど様々な公的なデータベースを活用し、自身でデータを収集し、全国や県との比較を通して地域の特徴を知るように配慮することとした。また、死亡や罹患に関する疫学指標に傾倒し易い為、環境や保健行動などの情報を含めた疫学データの収集を意識させるようなプログラムの検討を行い、モデル教材の作成を試みた。当初計画に基づき、ケースメソッド教材作成を試みる。その際、長野県内の行政保健師にケースメソッド教材作成の協力を依頼し、現場の意見・意向などを反映させる。また、量的データを効率かつ効果的に活用する基礎能力も身につけられるよう、統計解析ソフトやデータの見える化に有効なGISの基本的な操作なども取り込んだ教材作成を進める。当初計画に基づき、ケースメソッド教材作成を進める。その際、県内行政保健師にも教材作成に加わってもらい、現場の意見・意向などを反映させるようにする。また、作成した教材を実際に数名の保健師に使用してもらい、教材の課題や効果などの確認を進める。アンケート調査実施時期を平成28年度内に予定していたが、調査方法や時期について、調査協力機関との打ち合わせ・協議した結果、調査時期を平成29年度に変更することとなった為、アンケート調査に関わる郵送費やデータ入力費等が次年度使用額として生じた。