hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気管支喘息の病態におけるロイコトリエンC4合成酵素遺伝子の機能解析

肥満細胞によって産生,放出される種々のサイトカインおよびヒスタミンやアラキドン酸代謝産物など化学伝達物はアレルギー性気道炎症の成立や維持に重要な役割を果たす.さらに最近では,これらの化学伝達物質は気道収縮や血管透過性亢進作用以外に幅広く喘息性気道病変に関与することが報告されている.特にleukotrien(LT)C4は、気道リモデリングや,Prostaglandin(PG)D2と共にTh2型気道炎症の増強に関与すること示唆されており,喘息における新たな役割が注目されている.そこで本研究では,LTC4とPGD2に注目し,喘息性気道炎症における役割について解析した.これらの実験目的のためにLTC4合成酵素遺伝子トランスジェニックマウスも作成した。以下の点について明らかにすることができた.1)LTC4はT細胞によるTh2サイトカインの産生を促進する.また,LTC4はIL-13によって発現が誘導されたLT受容体を介して線維芽細胞のeotaxinの産生を誘導する.2)PGD2は気道上皮細胞からのケモカインであるMDCの産生を介してTh2細胞の気道局所への遊走を促進する.3)転写抑制因子であるBCL6はIL-5遺伝子およびLTC4合成酵素遺伝子の発現に対して負の制御をする.以上よりはLTC4やPGD2がそれぞれ異なったメカニズムでTh2型気道炎症の増悪因子となること,また,BCL6は遺伝子レベルで喘息性気道炎症に対して抑制的に調節しており,その標的の1つがLTC4であることを示した.肥満細胞によって産生,放出される種々のサイトカインおよびヒスタミンやアラキドン酸代謝産物など化学伝達物はアレルギー性気道炎症の成立や維持に重要な役割を果たす.さらに最近では,これらの化学伝達物質は気道収縮や血管透過性亢進作用以外に幅広く喘息性気道病変に関与することが報告されている.特にleukotrien(LT)C4は、気道リモデリングや,Prostaglandin(PG)D2と共にTh2型気道炎症の増強に関与すること示唆されており,喘息における新たな役割が注目されている.そこで本研究では,LTC4とPGD2に注目し,喘息性気道炎症における役割について解析した.これらの実験目的のためにLTC4合成酵素遺伝子トランスジェニックマウスも作成した。以下の点について明らかにすることができた.1)LTC4はT細胞によるTh2サイトカインの産生を促進する.また,LTC4はIL-13によって発現が誘導されたLT受容体を介して線維芽細胞のeotaxinの産生を誘導する.2)PGD2は気道上皮細胞からのケモカインであるMDCの産生を介してTh2細胞の気道局所への遊走を促進する.3)転写抑制因子であるBCL6はIL-5遺伝子およびLTC4合成酵素遺伝子の発現に対して負の制御をする.以上よりはLTC4やPGD2がそれぞれ異なったメカニズムでTh2型気道炎症の増悪因子となること,また,BCL6は遺伝子レベルで喘息性気道炎症に対して抑制的に調節しており,その標的の1つがLTC4であることを示した.1.LTC4合成ノックアウトマウスの作成leukotrienC4合成酵素(LTC4S)-欠損(KO)マウスを作成するため、マウスのジェノミックライブラリーを用いてコロニーハイブリダイゼーションをLTC4SのcDNAをプローブとして行った。ポジテイブコロニーの解析により得られたLTC4Sに塩基配列よりその第1-2エクソン領域をNeomycin遺伝子で置換することにより不活化し、LTC4Stargeting vectorを作成した。現在、このベクターをES細胞に遺伝子導入して相同組み換えのおこったクローンを検索中である。2.LTC4S遺伝子およびFLAP遺伝子に対するBCL6の特異的結合性の検討ヒトLTC4S遺伝子のBCL6による転写制御作用を解析するためにLTC4S遺伝子のプロモーター領域における、BCL6のコンセンサス結合塩基配列と高い相同生を示す領域についてゲルシフト法を行った。同領域に対してBCL6のジンクフィンガードメインの結合が確認された。さらにヒトFLAP遺伝子のプロモーター領域に対しても同様の実験を行い、BCL6のジンクフィンガードメインの結合を認め、現在、追試実験中である。3.IL-5の好酸球に対するプライミング作用におけるBCL6の役割について検討IL-5による好酸球のLTC4の産生増強がIL-5によるBCL6のリン酸化依存性ユビキチン化による破壊が関与する可能性があることから、ヒト好酸球を用いてIL-5刺激によるBCL6蛋白の代謝カイネテクスをウエスタン法で現在、解析中である。1.ロイコトリエンC4(LTC4)合成酵素遺伝子操作マウスの作製LTC4の喘息における役割を検討することに関連して、マウスLTC4合成酵素遺伝子を操作したマウスを用いてin vivoでのLTC4の役割を明かにすることが平成13年度の本研究の第1目的である。最近、マウスLTC4合成酵素遺伝子ノックアウトマウスが他の研究グループから報告された。そこで申請者らは、さらにLTC4の役割を詳しく検討するために平成13年度からLTC4合成酵素を強発現させたトランスジェニック(Tg)マウスの作成を開始した。いままでにchiken βactin promoterを利用してLTC4合成酵素のcDNAを組み込んだ発現ベクターをすでに作製している。現在、仮親マウスを利用して、このベクターを遺伝子導入したマウスの受精卵よりTgマウスを作製中で、genotypeをタイピングしている最中である。

平成14年度は、このTgマウスを用いて既に申請者らが確立している手法を用いて気管支喘息モデルを作製し喘息の発症および重症化におけるLTC4の役割を生体内レベルで検討する。また、LTC4の関与が大きいと考えられているアスピリン誘発性モデルの確立を試みることによってアスピリン誘発性気管支喘息の発症メカニズムを解明する。2.転写抑制因子BCL6のLTC4合成酵素機能に対する役割申請者らは既にLTC4合成酵素の遺伝子上にBCL6の結合塩基配列を見出しており、BCL6はLTC4合成酵素遺伝子に対してその発現を制御している可能性を考えている。LTC4は主に好酸球から産生されることから、好酸球におけるLTC4合成酵素遺伝子に対するBCL6の機能の解析が本研究の第2の目的である。血球の中で、BCL6はリンパ球やマクロファージに発現が認められているが、好酸球では明らかでない。そこでマウスの正常好酸球の分離あるいは分化を試みたが十分な結果が得られず、申請者らは好酸球性細胞株について検討したところBCL6の発現を蛋白レベルで認めた。引き続き平成14年度は好酸球性細胞株を用いてLTC4合成酵素遺伝子の発現に対するBCL6の機能を解析する予定である。さらに、平成13年度には気管支喘息の病態におけるBCL6の機能を解析した。BCL6をリンパ球に強発現させたlck-BCL6-Tgマウスを用いて喘息モデルを作製し、喘息の発症について検討した。その結果、リンパ球のTh2型サイトカインの産生が抑制され、気道炎症および気道過敏性が抑制を認めた。以上よりBCL6はTh2型リンパ球のサイトカインの産生の抑制を介して喘息の発症を抑制的に制御する作用が示唆された。以上よりBCL6は気管支喘息の病態に対して予防的に関与する可能性が考えられ今後、BCL6の機能を好酸球およびリンパ球について分子レベルで解析する。ロイコトリエンC4(LTC4)合成酵素遺伝子操作マウスの作製および解析平成14年度にマウスLTC4合成酵素遺伝子を操作してトランスジェニックマウス(LTC-Tgマウス)を作製した。chi ken βactin promoterを利用しているため、組織非特異的に生体内でLTC4が強発現するマウスが6line得られた。そこで、このTgマウスを用いて気管支喘息モデルを作製し喘息の発症および重症化におけるLTC4の役割を解析した。OVA/Alumで腹腔感作を2回行いその後、OVAの吸入チャレンジした24時間後の気道炎症、サイトカインの産生および気道過敏性について検討した。その結果、LTC-Tgマウスでは気道内好酸球およびリンパ球の集積、Th2サイトカインの産生そして気道過敏性の亢進、すべてにおいて野生型マウスに比べて増強した。また、感作マウスの脾臓細胞にたいするOVA添加による刺激によってもTh2サイトカインの産生がLTC-Tgマウスでより強力に認められた。以上よりLTC4は気管支喘息の増悪因子であることが示唆された。本研究でLTC4がTh2サイトカィンの産生を制御することを見出した。
インドネシア・イスラームの国内的および国際的ネットワークの研究

本年度はまずこれまでに発表した論文を大幅に加筆修正し、単行本『インドネシアイスラーム主義のゆくえ』として出版した。イスラーム主義者の形成するネットワークについては、この数年に急速に研究が進んだ。単行本ではそうした研究の成果を利用し、また報告者自身による福祉正義党についての研究の進展を踏まえて、イスラーム主義について、またイスラーム主義という政治運動に回収されないより一般的な社会現象を捉え直した。昨年度から進めているイスラーム出版社とその出版物のデータ収集およびデータベースの構築は大きな進展があった。ジャカルタ、バンドゥン、ジョグジャカルタに加え、本年度はソロとスラバヤを中心にデータ収集を行った。インドネシアの出版社の多くが買い付けを行うエジプトの国際ブックフェアーにも足を運び、アラビア語の原書の出版状況について観察、留学生が形成する国際的なネットワークについて知見を深めることができた。同時に出版社についての分析を進め、まだ概略的ではあるがバンドゥンについての研究論文を発表した。ジャワ島外の出版事情および出版だけでは把握できない地域的なネットワークについても、場所を絞って研究を進めている。すなわち、イスラーム学校の伝統が強いといわれる南カリマンタン州と西ヌサトゥンガラ州のロンボク島を、短期ながらそれぞれ二度(昨年度を含む)訪問し、聞き取り調査と資料収集を行った。今年度は三度の国政選挙があり、選挙を通じて浮かび上がるイスラームのネットワークについて調査をすることができた。特に南カリマンタン州はイスラーム主義政党の福祉正義党が例外的に躍進した。大学キャンパスを中心に発展してきたイスラーム主義の主流派がいかなる条件において伝統的なイスラーム学校のネットワークに食い込むことができるのか、という今後のインドネシアにおいて政治的に極めて重要になるであろう課題についての事例研究を行った。本年度はインドネシアにおけるイスラーム出版社の調査に集中した。ジャカルタ、ジョグジャカルタ、スラバヤ、ソロ、スマラン、バンドゥンの各都市の出版社におけるインタビュー、資料収集を行った。出版社が存在しない、あるいは数冊程度しか発行されていない都市(サマリンダ、タシックマラヤ、マタラムなど)にも訪れ、こうした地域では誰が、どのように、どのような本を流通させているのか、について調査をした。すなわちインタビューの対象は出版社に加えて、書店、著者、翻訳者なども含まれ、こうした調査によってインドネシアのイスラーム出版事情についての大枠を理解することができた。歴史的な視点から「出版物から見た20世紀東南アジアのイスラーム」を公刊した。書店や出版社はアラブ系住民が経営している例が多いが、彼らには親の世代が20世紀前半に出版や翻訳に関わったり、地方都市では1960年代に開店されたイスラーム書を中心とした書店が多い。特定の宗教・政治運動の活動家もいるが、多くは商売として出版業を営んでいる。1980年代以降の出版ブームを支えたのは学生運動家であり、この傾向はバンドゥンで顕著である。依然としてアラブ系の関わりはあるが、これは前世代からの継承である。都市別の特徴も明らかになった。同じ中ジャワ州でもスマランではアラビア語による伝統的な宗教学校の教科書の出版社が多く、ソロでは1970年代以降に台頭してきたイスラーム主義、その中でも急進的な勢力の出版社が大半である。イスラーム出版社に基づく、インドネシアの「イスラーム地図」を描く見通しが立った。インタビュー中心の現地調査に加えて、出版物のデータベースを作成している。完成すれば数千冊のタイトル・著者・翻訳者・出版年などを数量的に把握することが可能になる。出版物の収集に関しては京都大学東南アジア研究センター図書館と協力体制を取っており、研究論文とともに、いずれは資料・データベースを公開して広く情報を共有する準備を進めている。
シミュレーションによる多職種連携教育が医療系学生のチーム実践力におよぼす影響

本年度の研究計画は、第1に質問紙調査を実施して「チーム実践力」を測定する尺度を完成させチーム実践力の構造を明らかにすること、第2に実際のシミュレーショントレーニングを実施してトレーニング前後の「チーム実践力」の変化を比較検討すること、以上の2つ研究を遂行することであった。質問紙調査については、「チーム実践力」尺度の完成を目指して実施され、「チーム実践力」について、「スキル」と「意識」の2測面に着目した尺度を完成させた。調査対象は医学と看護学専攻の大学生であったが、作業療法の学生にも調査を試行することができた。医学と看護学以外の医療系学生は、対象人数が少ないため、検証に十分な成果を得られるに至ってはいない。この先も、医療系の大学生を対象とした調査は継続していきたい。「チーム実践力」が、「スキル」と「意識」の2側面から定義される構造を示すことができたことは、本研究の成果であるといえ、新しい知見を表すことができたと考える。シミュレーショントレーニングについては、TBL(Team-Based Leaning)の手法を取り入れたトレーニング方法を実施した。チーム実践力尺度と既存の尺度を使用した測定で、その効果が確認された。この先、脳活動測定装置を活用し、このシミュレーショントレーニングによって、トレーニング実施中に学生の「思考」がより活性化されるようになっていく過程についても実証していきたい。実践の回数が少ないため、最適なシミュレーショントレーニングのモデルを構築するために、十分な知見を得るに至ってはいない。それでも、本研究で提示したチーム医療の場面を設定したTBLの手法を用いたシュミレーショントレーニングは、多職種連携教育を推進することができるトレーニングモデルになりうる可能性を示すことはできたと考える。本年度の研究計画では、質問紙調査を実施予定であったが、調査実施には至らなかった。その理由は、「チーム実践力」の概念があいまいで、その定義に時間がかかったからである。しかしながら、文献調査等に十分に時間をかけることができ、チーム実践力の柱である「基盤となる力」「医療に関わる技術力」「コミットメント力」「人間関係を築いていく力」「セルフマネジメント力」の5因子が浮かび上がった。既存の概念を包含しつつ、本研究の特徴である「チーム」での実践力を把握するのに、十分な因子であると自負している。そして、この知見を得られたことは、今後の研究遂行に大いに寄与するものと考える。この知見を元に、尺度を構成するための作業を進め、調査用紙の設計がほぼ終了し、予備調査を実施する準備が整ったといえる。速やかに実行に移したいと考える。さらに、並行して、チーム実践力を評価する枠組みを検討していたが、TBL(Team-Based Learning)を用いて、チーム内でセルフディスカッションを行う方法が提案され、検討を実施した。「チーム実践力」は、実際の医療現場での自身の行動を前提とした概念であり、シミュレーションの後に被験者がTBLを実施することで、チームの問題点を把握すると共に自分自身を省察できることができ、有益な学習方略であるといえる。TBLは、振り返りと知識および技能の定着に有効な施策であり、この先のシミュレーションによる多職種連携教育の実践場面に取り入れていきたいと考えている。予定していた質問紙調査は実施できなかった。しかしながら、調査用紙の設計は終了しているので、直ちに、予備調査の実施に移る予定である。懸案であったシミュレーション実施時のチーム実践力の評価方法として、TBLによるセッションの実施という提案がなされ、検討を進めた。その評価が好評であったことから、この先の実験調査に導入をはかり、研究遂行の促進と速やかな結果分析に努めていく。多職種連携教育の授業モデル構築も視野に入れている。本年度の研究計画は、第1に質問紙調査を実施して「チーム実践力」を測定する尺度を作成しその構造を明らかにすること、第2に実際のシミュレーショントレーニングを実施してトレーニング前後の「チーム実践力」の変化を比較検討すること、以上の2つ研究を遂行することであった。質問紙調査については、予備調査を実施するに留まり、本調査の実施には至らなかった。その理由は、予備調査の結果から、想定された因子の他に、「スキル」と「意識」の側面を考慮しなければ、「チーム実践力」の尺度を構成できないことが判明したからである。「チーム実践力」の再定義は終了し、本調査の準備は整ったので、来年度速やかに本調査を実施し、「チーム実践力」尺度の完成を目指す。「スキル」と「意識」の側面に着目し、医療系学生の実態に即した「チーム実践力」の構造を明らかにし、ひいては、医療職者の実際の現場でも応用可能なチーム実践力モデルの構築も目指す。シミュレーショントレーニングについては、昨年度にTBL(Team-Based Leaning)の手法を用いたトレーニング方法を提案し、本年度に新しいTBLの手法を取り入れたトレーニングを試行した。「チーム実践力」尺度が完成しなかったため、効果の測定は不十分であるが、既存の尺度を使用した効果測定では、好評を得られる結果であった。来年度、TBLの手法を用いたシミュレーショントレーニングを本格実施し、知見を積み重ねる。多職種連携教育に応用できるトレーニングモデルの構築も目指す。予備調査の結果から、新たな知見が得られたため、その成果を尺度構成に反映させるために、質問紙調査の本調査の実施に至らなかった。「チーム実践力」の再定義は終了したため、すみやかに、本調査に移行する。TBLの手法を用いたシミュレーショントレーニングを試行し、既存の尺度を用いた効果測定で、好評を得ている。こちらも、本格実施の段階に移行する。

本年度の研究計画は、第1に質問紙調査を実施して「チーム実践力」を測定する尺度を完成させ、チーム実践力の構造を明らかにすること、第2に実際のシミュレーショントレーニングを実施してトレーニング前後の「チーム実践力」の変化を比較検討すること、以上2つの研究を遂行することであった。質問紙調査については、本調査を一部実施することができたに留まった。その理由は、高等教育機関別認証評価への対応等、研究以外の業務が多忙になり、十分な研究時間が確保できなかったためである。翌年度は、本調査を継続し、「チーム実践力」尺度の完成を目指す。質問紙調査では、医学と看護学専攻の大学生を対象とするが、例えば歯学や薬学など、幅広く医療系の大学生を対象とした調査を実施できるように努力する。本尺度における「チーム実践力」について、「スキル」と「意識」の2測面に着目した点は、これまでにない新しい知見といえる。この知見をもとに、医学と看護学専攻の学生を中心とした、医療系学生の実態に即した「チーム実践力」の構造を明らかにし、医療職者の現場でも応用可能なチーム実践力モデルの構築を目指す。シミュレーショントレーニングについては、TBL(Team-Based Leaning)の手法を取り入れた新しいトレーニング方法を提案した。「チーム実践力」尺度が完成しなかったため、効果の測定は不十分であるが、既存の尺度を使用した効果測定では、好評を得られる結果であった。TBLの手法を用いたシュミレーショントレーニングを本格実施し、知見を積み重ねる。多職種連携教育に応用できるトレーニングモデルの構築も目指す。研究者の業務が多忙になり、十分な研究時間が確保できず、進捗は遅れている。しかしながら、研究者の多忙状態は既に解消されている。「チーム実践力」尺度を用いた質問紙調査に着手しただけに留まっている状況にあるが、速やかに本調査を実行し、「チーム実践力」の構造を解明する。さらに、シミュレーショントレーニングについても、TBLの手法を用いたトレーニングを試行し、実施手法を確立したに留まっている。こちらも、本格的なトレーニング実施を継続し、多職種連携につながるモデルを確立する。本年度の研究計画は、第1に質問紙調査を実施して「チーム実践力」を測定する尺度を完成させチーム実践力の構造を明らかにすること、第2に実際のシミュレーショントレーニングを実施してトレーニング前後の「チーム実践力」の変化を比較検討すること、以上の2つ研究を遂行することであった。質問紙調査については、「チーム実践力」尺度の完成を目指して実施され、「チーム実践力」について、「スキル」と「意識」の2測面に着目した尺度を完成させた。調査対象は医学と看護学専攻の大学生であったが、作業療法の学生にも調査を試行することができた。医学と看護学以外の医療系学生は、対象人数が少ないため、検証に十分な成果を得られるに至ってはいない。この先も、医療系の大学生を対象とした調査は継続していきたい。
想定外災害を許容する災害時避難所となる鉄骨置屋根体育館の高靭性支承部の提案

災害発生時に避難場所となる体育館は,災害直後の継続使用が求められる。しかし実際は,極近年の地震災害においても一般的な鉄骨置屋根体育館が多く被災し,現地の混乱をさらに助長した。当課題に対し,特に東北地方太平洋沖地震(2011)以降,体育館特有の構造的特徴を考慮した設計の高精度化や,従来型支承部の課題点を把握する研究が活性化した。しかし,建物の耐用年数中に起こりうる自然災害の事象を設計時に想定することは現在の工学では不可能であり,「想定外」事象に対する安定した継続使用性は,構造物の「靭性」「冗長性」を高めて担保するほかない。そこで,本研究では,鉄骨置屋根体育館の新しい「高靭性」支承部を提案する。
高分子の高次組織薄膜形成とその光機能化

本研究は,高分子薄膜の光機能を高度に発揮させるために,高分子薄膜の高次組織を制御する方法を確立すること,及び得られた高分子薄膜の光機能性を調べることを目的とする.本年度は,(1)高分子LangmuirーBlodgett(LB)累積膜のキャラクタリゼ-ション,(2)高分子LB累積膜において起3励起エネルギ-移動・伝達,(3)高分子液晶の光制御及び光機能化を研究した.主な成果は次のとうりである。1.蛍光偏光法による高分子LB膜の配向評価:ポリイミドの単分子あるいは累積膜の分子配向を極めて感度の高い蛍光偏光法を用いて定量的に評価できた.蛍光プロ-ブとしてペリレンをポリマ-鎖中に導入し,ポリアミック酸を水面展開膜として石英基板上に引き上げ,化学処理によりポリイミド累積膜を作成した。蛍光偏光法によりポリイミド鎖は基板上に2次元的に,引き上げ方向に配向していることが示され,その配向度を定量的に評価できた.2.高分子LB累積膜中の励起エネルギ-移動・伝達:発色団ピレンを有するポリビニルオクタ-ルの単分子及び累積膜中で起る二次元的あるいは準3次元的エネルギ-伝達とエキシマ-形成部位へのエネルギ-トラップ過程を定常光励起及び時間分解蛍光測定により研究した.その結果,ピレンは2次元面内で統計的に均一に分布しており,エネルギ-トラップを抑制した膜を作成できること,膜厚が薄く層間でのエネルギ-伝達が容易に起ること,その拡散係数は1×10^<ー8>cm・S^<ー1>であることを明らかにした.3.光異性化反応による液晶の構造制御:低分子液晶に,液晶形成能をもたないアゾベンゼン誘導体又はアゾベンゼン基を側鎖にもつポリマ-を混合し,アゾベンゼン基の光異性化により液晶の構造を制御できることを明らかにした.本研究は,高分子薄膜の光機能を高度に発揮させるために,高分子薄膜の高次組織を制御する方法を確立すること,及び得られた高分子薄膜の光機能性を調べることを目的とする.本年度は,(1)高分子LangmuirーBlodgett(LB)累積膜のキャラクタリゼ-ション,(2)高分子LB累積膜において起3励起エネルギ-移動・伝達,(3)高分子液晶の光制御及び光機能化を研究した.主な成果は次のとうりである。蛍光偏光法によりポリイミド鎖は基板上に2次元的に,引き上げ方向に配向していることが示され,その配向度を定量的に評価できた.2.高分子LB累積膜中の励起エネルギ-移動・伝達:発色団ピレンを有するポリビニルオクタ-ルの単分子及び累積膜中で起る二次元的あるいは準3次元的エネルギ-伝達とエキシマ-形成部位へのエネルギ-トラップ過程を定常光励起及び時間分解蛍光測定により研究した.その結果,ピレンは2次元面内で統計的に均一に分布しており,エネルギ-トラップを抑制した膜を作成できること,膜厚が薄く層間でのエネルギ-伝達が容易に起ること,その拡散係数は1×10^<ー8>cm・S^<ー1>であることを明らかにした.3.光異性化反応による液晶の構造制御:低分子液晶に,液晶形成能をもたないアゾベンゼン誘導体又はアゾベンゼン基を側鎖にもつポリマ-を混合し,アゾベンゼン基の光異性化により液晶の構造を制御できることを明らかにした.
食餌嗜好性制御中枢の細胞内制御メカニズムの解析

視床下部は、動物個体のエネルギー代謝を自律的に調節している。研究代表者は視床下部AMPキナーゼ(AMPK)が、高脂肪食と高炭水化物の選択的摂食行動を調節することを明らかにした。そしてこの嗜好性変化は視床下部室傍核における脂肪酸酸化亢進に起因する事を明らかにした。本研究では、嗜好性変化に寄与する主要神経細胞がPVNに含まれるコルチコトロピン放出ホルモン(CRH)含有ニューロンである事を同定した。これは神経細胞の主要エネルギー源と考えられているグルコース以外にも、脂肪酸代謝シグナルが神経活動の発火に寄与する事を示す直接的な証拠と考えられ、嗜好性制御には脂肪酸代謝により発火する細胞集団による寄与が重要であると考えている。視床下部は、動物個体のエネルギー代謝を自律的に調節しており、視床下部AMPキナーゼ(AMPK)が、レプチンやグルコースなどのシグナル分子として摂食行動を調節することが明らかとなった。これまでに活性型AMPKをコードするレンチウィルスベクターを視床下部室傍核(PVN)に発現させ、二種類の食餌を自由に選択摂食させると、対照マウスは高脂肪食を摂食するが、活性型AMPK発現群は高蔗糖食を多く摂食した。そしてこの嗜好性変化はPVNにおける脂肪酸酸化亢進に起因する事を明らかにした。同様の嗜好性変化は、絶食後の再摂食時にも生じ、その調節にはメラノコルチン受容体-AMPK調節機構が関与し、低栄養からの回復時など生理的に必須の摂食調節機構と考えられる。本年度の研究では、嗜好性変化に寄与する主要神経細胞を同定出来た。PVNには様々な神経ペプチドが存在するが、各種神経ペプチドのPVN微量投与により高蔗糖食の摂食量が亢進したのは、コルチコトロピン放出ホルモン(CRH)のみだった。更にCRH受容体アンタゴニストやCRHに対するshRNAをPVHに発現させる事によって絶食後の再摂食時に観られる炭水化物嗜好性が遮断される事からも生理学的にPVHにおけるCRHニューロンが嗜好性決定細胞であると考えられた。CRHは一般にストレス応答ホルモンとして考えられているが、嗜好性制御機構とストレス反応との関連を神経細胞レベルで繋ぐ重要な結果である。これらの結果は現在論文投稿中である。視床下部は、動物個体のエネルギー代謝を自律的に調節しており、視床下部AMPキナーゼ(AMPK)が、レプチンやグルコースなどのシグナル分子として摂食行動を調節することが明らかとなっている。これまでに活性型AMPKをコードするレンチウィルスベクターを視床下部室傍核(PVN)に発現させ、二種類の食餌を自由に選択摂食させると、対照マウスは高脂肪食を摂食するが、活性型AMPK発現群は高薦糖食を多く摂食した。同様の嗜好性変化は、絶食後の再摂食時にも生じ、低栄養からの回復時など生理的に必須の摂食調節機構と考えられる。前年度の研究では、嗜好性変化に寄与する主要神経細胞がPVNに含まれるコルチコトロピン放出ホルモン(CRH)含有ニューロンである事を同定した。更に本年度では、単離したCRHニューロンを用いて、CRHニューロンのAMPKを活性化する事で、細胞内の脂肪酸酸化が亢進し、さらに細胞内カルシウム濃度が上昇して神経活動が惹起される事を見出した。これは神経細胞の主要エネルギー源と考えられているグルコース以外にも、脂肪酸代謝シグナルが神経活動の発火に寄与する事を示す直接的な証拠と考えられ、嗜好性制御にはむしろ脂肪酸代謝により発火する細胞集団による寄与が重要であると考えている。今後CRHノックインCre Tgマウスを用い、遺伝子改変する細胞種をより簡便に制御出来る実験系を構築し、更に嗜好性制御メカニズムの解明に勤めたい。
高地肺水腫における肺血管傷害の発生機序について

1)高地肺水腫実験モデルとしての肺微小空気塞栓における肺血管傷害-トロンボキサン【A_2】の役割-肺空気塞栓実験を慢性肺リンパ瘻を作製した緬羊を用いて行ない。その結果、肺空気塞栓により、塞栓中の肺動脈圧および肺血管抵抗の増加,塞栓中および中止後の肺リンパ流量の増加がみられた。空気塞栓中、血漿および肺リンパ液中Tx【B_2】濃度は有意に増加した。Tx【B_2】濃度は血漿中より肺リンパ液中で高く、血漿では塞栓中に肺動脈血より左房血で高いことより、Tx【A_2】の肺での産生が推測された。選択的トロンボキサン合成酵素阻害剤であるOKY-046で前処置することにより、肺空気塞栓によるTx【B_2】濃度の増加は抑制されたが、肺動脈上昇は抑制されず、肺リンパ流量増加が軽度抑制された。以上の結果より、肺空気塞栓による血管傷害におけるプロスタノイドの役割が明らかになった。また、ひきつづいた実験として、cyclic AMPの肺血管傷害における役割を解明している。2)人工気象タンク装置を用いた6,600m高地性環境下における肺リンパ動態および脱窒素の効果覚醒立体緬羊を6,600m相当の高地性環境に暴露すると、肺リンパ流量の増加するが、この際導入時より酸素吸入により、暴露中の低酸素の影響をさけても同様に増加することを明らかにした。この肺リンパ流量の増加は気圧の低下に起因することが考えられ、100%酸素吸入により、体内溶解窒素などの不活性ガスを除去せしめ、減圧性気泡の発生を抑制して同様の高地性環境に暴露したところ肺リンパ流量は増加しなかった。急性高地性環境暴露による肺リンパ流量の増加の要因としての減圧性気泡の関与を明らかにした。この点、高地肺水腫における病態における低圧の役割の一端を明らかにしたといえる。
脳卒中片麻痺患者の上肢挙上訓練支援機材の開発とその臨床応用

脳卒中片麻痺患者の上肢運動訓練は回復期リハビリテーションにおける最重要課題の一つであるが、上肢挙上能力の回復が十分でないと作業療法の遂行が困難になることが非常に多い。本研究の目的は、片麻痺上肢を免荷して肩の負担を軽減し、作業療法における多様な運動パターンで対象物の操作が頻回に反復できる上肢訓練支援機材の開発を行うことである。上肢挙上訓練支援機材における免荷方法は、免荷器具として市販のツールバランサー(ばねーカム機構、免荷力調整可能)をフレーム(横・奥行き・高さが1m・0.5m・2.1m)から2個吊り下げ、それぞれの器具のワイヤー下端に取付けたスリングに被験者の肘と手首を通すものである。上肢の運動をモニタリングするために、上肢の伸展・屈曲に要する時間を、位置を自由に変えられるハンドスイッチを2個用意して測定した。被験者の検査・訓練結果は、コンピュータに記録され成績の評価に用いることができる。上肢挙上訓練支援機材を鹿児島大学病院霧島リハビリテーションセンターに設置し、作業療法士により訓練効果の検証試験を行った。通常の訓練に加え免荷装置を使用して上肢挙上訓練を1日100回、約2週間行い、その前後の上肢機能を評価した。評価方法として、上肢の物品操作性についてはARA TESTにより,上肢挙上時の体幹の代償や前方へのリーチングについては免荷装置使用の有・無での写真比較により、それぞれ行った。ARA TESTでの評価は、すべての場合で免荷装置を用いた場合の方が用いない場合よりも高く、また訓練後の評価では両者で確実な向上が認められた。又写真比較においても、上肢挙上時の体幹の代償動作は免荷装置を使用すると軽減し、前方へのリーチングも範囲の向上が見られた。以上の結果より、片麻痺患者における上肢の機能向上に対して免荷装置の有効性が十分期待できること.また本機材は作業療法の自主訓練に使用できることなどが明らかになった。
エスノグラフィーを用いた歯学コミュニケーション教育プログラムの開発

本研究では、他者理解の視点からエスノグラフィー手法を用いて多様な背景を持つ人々と関わり観察することにより、実践的なコミュニケーション能力の向上を目指した新プログラム立案を目的とした。トライアルプログラムとして参加学生を募り、施設を限定せず学生自身が市井の中で観察対象を定めた観察記録を実施してもらい、実施の前後で他者理解尺度を測定した。他者理解尺度は青木らの作成尺度を用いたが、実施前後で得点差は認められなかった。データ数が小さいこと、1度の観察記録であること、参加学生のコミュニケーション能力が元から高いこと(高得点)が原因として考えられた。参加学生へのインタビューでは、メモを客観的に他者にわかるように記録する難しさや他人の目が気になった等のコメントや、研究手法として面白かったという意見もあり、参加学生のゼミ生は、観察記録実施後、歯学部教員への半構造化インタビューを実施し、学会発表を行った。研究代表者所属施設では、幼稚園、高齢者施設、地域の歯科医院、離島の医療施設を訪問する実習が導入された。幼稚園、高齢者施設への訪問は、学生は3日間に渡り1人の園児、高齢者と連続的に関わり生活を共にしながら相手を観察するというものである。実習期間が短く、また同意を得る難しさからインタビューは実施していない。離島実習に同行した研究分担者は、離島の歯科医師に半構造化インタビューを実施し、大学教育での「コミュニケーション能力の向上」が望まれていることを報告した。実習に同行する研究者が、実習協力施設と関わりを持つ中で、エスノグラフィー手法を実施した例であり、次は女性歯科医師を対象とした内容を発表する予定である。他者理解尺度測定については、新たに研修歯科医対象にデータ収集し、医療面接の共感性の項目との関連とその妥当性の分析を検討していく。平成27年度は、実施計画に従い、先行調査に着手した。文献研究として、医学・歯学教育に関する先行研究の検索を行い、エスノグラフィーを用いた歯学教育研究が存在しないことを再確認し、他の医療系分野でのエスノグラフィー手法を取り入れた研究について検討を行った。また質的研究ワークショップへの参加により、医学教育分野では学生教育にエスノグラフィーを導入する予定の大学があるとの情報を得たため、担当者および先行研究者に取材を行った。フィールドワーク担当者のエスノグラフィー実地研修については、文化人類学のエスノグラフィー研究専門家にアドバイザーとなってもらい、実際にエスノグラフィーの講義を受け、さらに本研究についてアドバイスを受けることにより研修を積んでいる。研究分担者による受け入れ施設の確保は、老健施設、幼稚園、離島等に拡がりを見せ、施設数は順調に増加している。歯学分野に先行研究者がいないため、エスノグラフィー研究および手法について研修する機会を得ることに時間を要した。また、離島を含む施設でのフィールド調査が天候による欠航等で中止・延期となり、代替の日程が立てられず、次年度持ち越しとなっている。平成28年度は、実施計画に従い、(1)歯学生によるエスノグラフィー実習のトライアル実施、(2)フィールド担当者の施設および離島への訪問および調査、を実施した。(1)エスノグラフィー実習トライアルへの参加学生は当教室のゼミ生による実施となった。手順としては、参加学生にエスノグラフィーや観察記録の概要を説明し、「観察対象」を決め、「問い」を設定するための期間を設けた。実施時期が学生の長期休暇期間ではなかったため、相談の結果、新規フィールドではなく、大学内でエスノグラフィー実習を実施することになり、参加学生が受講している当教室の講義(8週間)の中で、エスノグラフィー手法を用いて「観察対象」を定め、「問い」を設定し、「研究成果」を作成した。引き続き、フィールドでのエスノグラフィー実習トライアル実施を計画中である。(2)受け入れ施設候補のフィールド訪問を研究分担者が複数回実施した。候補地が多く、離島等の遠隔地も多いため、訪問および調査は分担しながら継続して実施する。エスノグラフィー実習のトライアルに参加する学生の確保が難しく、参加学生はゼミ生のみとなっている。複数の参加者が得られない場合、エスノグラフィー導入による教育的効果を普遍的に評価する方法を再検討する必要がある。平成29年度は、歯学生によるフィールドでのエスノグラフィー実施のトライアル実施の継続と、フィールド担当者による施設および離島訪問先を対象としたインタビュー調査を新たに実施した。トライアル実施において、学生の期間途中でのキャンセルや、エスノグラフィー手法に倣わないレポート結果となる事例が見られたため、実施方法の見直しを行った。参加学生は、研究代表者からエスノグラフィーの概要説明のレクチャーを受けた後、いきなり設定されたフィールド(例:離島)で単独実施するのではなく、まず学生の周囲で学生が実施しやすいフィールド(例:大学内やバイト先)で、エスノグラフィーを経験するように計画を変更した。少なくとも、(1)観察記録(2)対象および問いの決定(3)インタビュー記録、の3時点で経過を研究代表者に提示することにし、単なる観察レポートにならず、エスノグラフィーの手法で「成果」まで到達できるように工夫した。その経験を経てから、設定したフィールドでのエスノグラフィー実習へと移行する段階を踏むように設定した。学生からの疑問や相談には、質的研究に精通した研究分担者がアドバイスを行い、学生が途中で断念しないようサポート体制を整えた。その結果、学生の中に、興味を深め、インタビューや「研究成果」の練り直しを行う学生があらわれた。

また、平成29年度は、フィールド担当者は分担して離島の協力施設を訪問し、フィールド担当者による施設責任者を対象としたインタビュー調査も実施し、分析を行った。参加学生の途中でのキャンセルが影響し、ゼミ生以外のデータ取得が困難な状態が続いた。その結果、データが高学年に偏り、メインターゲットの低学年のデータ数が得られていない状況がある。本研究では、他者理解の視点からエスノグラフィー手法を用いて多様な背景を持つ人々と関わり観察することにより、実践的なコミュニケーション能力の向上を目指した新プログラム立案を目的とした。トライアルプログラムとして参加学生を募り、施設を限定せず学生自身が市井の中で観察対象を定めた観察記録を実施してもらい、実施の前後で他者理解尺度を測定した。他者理解尺度は青木らの作成尺度を用いたが、実施前後で得点差は認められなかった。データ数が小さいこと、1度の観察記録であること、参加学生のコミュニケーション能力が元から高いこと(高得点)が原因として考えられた。参加学生へのインタビューでは、メモを客観的に他者にわかるように記録する難しさや他人の目が気になった等のコメントや、研究手法として面白かったという意見もあり、参加学生のゼミ生は、観察記録実施後、歯学部教員への半構造化インタビューを実施し、学会発表を行った。研究代表者所属施設では、幼稚園、高齢者施設、地域の歯科医院、離島の医療施設を訪問する実習が導入された。幼稚園、高齢者施設への訪問は、学生は3日間に渡り1人の園児、高齢者と連続的に関わり生活を共にしながら相手を観察するというものである。実習期間が短く、また同意を得る難しさからインタビューは実施していない。離島実習に同行した研究分担者は、離島の歯科医師に半構造化インタビューを実施し、大学教育での「コミュニケーション能力の向上」が望まれていることを報告した。実習に同行する研究者が、実習協力施設と関わりを持つ中で、エスノグラフィー手法を実施した例であり、次は女性歯科医師を対象とした内容を発表する予定である。他者理解尺度測定については、新たに研修歯科医対象にデータ収集し、医療面接の共感性の項目との関連とその妥当性の分析を検討していく。研究分担者が開拓した施設へフィールドワーク担当者が実際に訪問し、エスノグラフィー先行調査を実践する。参与観察を通して現場を包括的に理解してからインタビューを行うため、実施には時間を要することから、計画的に施設訪問予定を組む必要がある。その後、調査結果を分析し、ミーティングを複数回実施してアドバイザーに助言を受け、トライアルプログラム案を作成する。並行して、引き続きフィールドワーク担当者は、エスノグラフィー手法および研究方法についての研修を積む。平成29年度は、質的研究に精通した研究分担者を新規に迎え、継続して調査およびトライアルを実施しつつ、現在までの研究成果を整理し、分析を進める。最終的には、エスノグラフィー導入によるコミュニケーション教育への有用性を検証し、学会で発表する。平成30年度は、現在までの研究成果をまとめ、学会発表し、論文投稿する。
英国１８世紀ピクチャレスクの森林描写における自然観

近代科学としての生物学や植物学の本格的な発達は19世紀にはいってからようやく顕著になるが、これらの学問が未だ博物誌的観察や単純な分類学の水準から完全に脱していなかった18世紀後半のイギリスにおいて、森林や植物をめぐる景観の持つ表象性は、近代科学前夜の環境観を前進させるのに小さからぬ役割を演じた。その中でも重要であるのは、18世紀後半以降徐々にイギリスの風景言説においてヴァナキュラーな森や庭やコテージ建築などから構成されるヴァナキュラーな風景が尊重されるようになっていったことである。それはあるべき社会の表象としての意味を担っていたと同時に、身の回りの植物を生態系として把握することに繋がった。平成22年度は、文献資料の収集・整理が主たる目標であった。まず夏までに、本研究の対象となる分野の文献を調査・整理した上で、国内のいくつかの大学図書館や、8-9月にはロンドンのBritish Libraryや湖水地方AmblesideのArmitt Library、イタリアのPadova大学の図書館などにおいて文献収集を行った。その際、18世紀末のツーリスト達に人気の高かったハイランド地方(スコットランド)において、旅行記に取り上げられた数カ所の現地状況の確認を行った。文献資料に関しては、当初は出版年代の順に資料の収集・整理を行う予定であったが、現地での調査の結果、資料のテーマごとに分けて整理した方がよいことがわかった。22年度に収集できたのは、地域としてはスコットランド、湖水地方、イタリア(グランド・ツアー関係)、テーマとしては旅行記、農業報告書、庭園論、に関わる文献が中心になった。ウェールズ関係や庭園論の一部などについては、さらに資料の収集が必要である。資料の分析に関しても、時代区分ごとではなくテーマごとに分ける形で進めた。すでに収集できた文献を読み進めており、10月にはWilliam Marshallの農業報告書に関しての論考をまとめ、所属大学の紀要に掲載した。Marshallは実際的な農業指南の目的で各地の報告書を書いているが、そこには旅行記にみられるツーリストの風景観や風景式庭園の森林観と本質的に共通する価値観が多く含まれており、ジャンルを越えた学際的な研究の必要性をあらためて認識することになった。そのあとは、庭園における木々の扱い方についてのUvedale PriceやHumphry ReptonらのGardening theory関係の資料の検討等を進めており、10月には学会で発表する予定である。平成23年度は、ツーリズムの流行を受けてピクチャレスク趣味が発展し、ツーリズム以外の他の様々な分野にも拡大していった1780年代の文献を考察する計画であった。予定していたのは、庭園論(William Mason他)のほか、農林業報告書、博物誌、風景詩などの文献であったが、このうち、庭園論、およびそれと関連した風景詩(文学)の文献分析に多くの時間をかけることになった。また、計画の中にはなかったが、大規模な風景式庭園との関連で、より小規模なコテージ・ガーデンについての文献も多くを考察できた。具体的には、Masonのほか、1780年代後半から活躍を始めたHumphry Reptonの庭園論、Reptonとの比較で、William Wordsworthの庭園に関わる風景詩("Home at Grasmere",Excursion)の一部、Nathaniel Kentの農業論、1780年代以降の様々なコテージ論やパターン・ブック、などである。また、これらの一次資料とともに、それについての近年の研究書も、多くを読むことができた。研究内容としては、ピクチャレスク美学において表象性が復活した背景には、やはり政治的動向が強く影響していることが明らかになった点が重要であると思われる。研究手法としては、研究計画当初は時代区分に従って文献の検討を進めてゆくつもりであったが、同じテーマを取り扱った文献を時代の流れに沿って読み進めることの意義も認めることになり、両方の手法を併用するつもりである。博物誌関連の文献やWordsworth以外の風景詩、それから生物学の関連文献(Erasmus Darwinなど)には、研究を進める時間的余裕がなかったのが、反省点である。最終の平成25年度においては、ここまでの研究全体の体系化を意識しながら未完成の部分をできるだけ補うことによって、本研究の集大成が実現するよう努力した。農業と風景観の関係については、「農業と風景美ーラグルズ『ピクチャレスク農法』」(『和歌山大学教育学部紀要』)にまとめることができたが、これはこれまでの補遺研究の成果の一端である。そこでは、通常は相対立するものとみなされていた農業の有用性とピクチャレスクの景観美の両立が工夫によっては可能であるが、それは風景を見る側の意識変革の問題であるとされていることを明らかにした。反省点としては、計画当初の研究対象分野が多岐にわたりすぎたため、十分な研究ができなかった分野が残ったことである。

例えば、E.バークの政治論や、18世紀末から19世紀初めにかけての土地分配運動をめぐる政治関係の文献については、新たに分析すべきであると思われる関連対象の数が多すぎて研究を断念せざるをえなかった。18世紀においては森林をめぐる科学的分析は未熟で先行書物の内容を踏襲した解説書に近いものが多く、研究の多くの時間は森林描写の表象的要素の分析に費やすことになったが、それは当初の目標からそれほど外れてはいないと考えている。森林描写の表象性に関して本年の研究によって明らかにできたことの中で重要であると思われるのは、対仏戦争を背景にしたナショナリズムの台頭の中で、イングリッシュネス(あるいはブリティッシュネス)の追求が大きな関心事になっておりその中で風景観のみならず植物観を理解する必要があること、またそのことと関わってイギリス自生の植物の賛美が行われたが、そこでは実証的・科学的というよりも観念的あるいは思い込み的な主張が勝っていた可能性が高い事、などである。詳細については、研究成果報告書の中で詳述したい。平成24年度は、ピクチャレスクの成熟期と位置づけている1790年代の文献を中心に解読した。この時期には、フランス革命の進展を背景に、風景描写に政治的情勢を始めとした他の様々な要素が影響したと想定し、分析を進めた。本年度の具体的な研究対象の文献は、この時代の著作の中で自然観の変遷を知る上で最も重要であると考えられるUvedale PriceとR.P. Knightの庭園論が中心になったが、そのほかにKnightの論敵であったWilliam Marshallの農業論なども併せて考察した。それに先立って、前年度までに読む予定であったが研究時間に余裕がないため未研究であった、ギルピンの湖水地方への旅行記についての論文を10月に書き上げて年度末に刊行することができた。一方、この時代の著作に大きな影響を与えたと思われるE. Burkeらの政治論などには研究を進める時間的余裕がなかったのが、反省点である。研究開始からこれまでの文献分析において、風景描写や自然描写に表象的な表現を持ち込むという方向性はピクチャレスクの時代を通しても消える事が無かったということの他に、各々の政治的な立場だけではなく社会的な立場もが彼らの主張に大きな影響を及ぼしていることが証明できた。さらに、立場を相反する著者どうしの主張は互いに応答、或いは互いに対する批判の形を取っていて、そこには複雑な人間関係が影を落としており、それゆえ、庭園論にせよ森林論にせよ、そのまま額面通には受け取るべきではなく、そのことが当該の時代の環境観・自然観を解釈する事を難しくしていることが明らかになったことも、研究の成果の一つである。それゆえ、外来種の植物の導入に対する反応にしても、以上のような副次的な要素も織り込みながら自然観は進展していったのだということを踏まえながら、具体的な文献の内容に沿って考察を進めた。「研究実績の概要」に記したように、あらかじめ計画した予定に沿って研究が進められているので、「おおむね順調」であると判断できる。上記の通り、研究の進展に応じて、時代区分、および考察の対象となる文献について若干の変更をすることになったが、これも計画段階で想定されたことである。
天然由来多糖へ葉酸残基を修飾した癌細胞特異的材料の設計

本研究では葉酸を部分修飾した疎水化多糖類を合成し,各種の制癌剤・抗癌剤のための優れた癌細胞特異的キャリアーを開発することを目的とした。H.12年度は,我々自身で開発してきたコレステロール修飾プルラン(CHP)に葉酸残基(F-)を化学修飾した。続いて合成された葉酸修飾疎水化多糖類の水中での安定性と構造変化を検討した。葉酸残基置換CHP(FCHP)もCHPと同様に,水中で安定なナノサイズの自己会合体を形成するが,CHPとの混合物でも安定な微粒子を形成した。H.13年度は、まず、FCHPと制癌剤として多く利用されているドキソルビシン(DOX)との安定な複合体生成条件を検討した。続いて癌細胞と正常細胞への増殖阻害効果を比較検討した。葉酸レセプター高発現癌細胞としてヒト口腔癌細胞KB(TKG-4010)、正常細胞としてはヒト胎児肺繊維芽細胞TIG-1-20(JCRB-0501)を用い、FCHP単独、DOX単独、FCHP-DOX(or FCHP-CHP-DOX)ナノパーティクルの作用を比較検討した。その結果、まずFHP単独(50mg/L)では何ら細胞増殖阻害毒性を示さないことが判明した。DOX単独では、癌細胞KBにアポトーシス誘導効果がある濃度(0.11.0mg/Lで検定)では正常細胞をも死にいたらしめたが、他方、例えばFCHP-CHP-DOX(重量比1:4:0.02、0.2mg/Lで使用)は、正常細胞TIG-1-20にあまり増殖阻害をもたらさなかったが、癌細胞KBには完全増殖停止という大きな毒性を示した。更に、DOX単独ではKBへの毒性が弱いDOX投与量条件(0.1mg/L DOX)でも、同量のDOX含有複合体ではKBへ大きな阻害効果を示すことも観察された。以上、今後の動物実験さらにはガン治療への実用化に向けて希望のもてる成果が得られたものと考える。本研究では葉酸を部分修飾した疎水化多糖類を合成し,各種の制癌剤・抗癌剤のための優れた癌細胞特異的キャリアーを開発することを目的と他.癌抗原に対するモノクロナル抗体の修飾よりもはるかに容易に且つ純度の高い,安全なキャリアーを得るために,これまでの経験と知見に基き疎水化多糖の葉酸誘導体の合成と物性評価を行った.米国Perdue大学のP.S.Low教授のグループがすでに報告している葉酸誘導体の合成法を参考にして,我々自身で開発してきたコレステロール修飾プルラン(CHP)に葉酸残基(Fol-)を化学修飾した.NMR,IR,HPLCその他の各種分光学によって,目的化合物の得られたことを確認した.続いて合成された葉酸修飾疎水化多糖類の水溶液中挙動,特に水中での安定性と構造変化に重点を置いて物理化学的検討を開始した.葉酸残基置換CHP(Fol-CHP)もCHPと同様に,水中で安定なナノサイズの自己会合体を形成するが,未置換CHPとの混合物でも安定な微粒子を形成する.これによって葉酸残基の密度を望み通りに制御することも可能となった.正常細胞と癌細胞の両者について,修飾CHPの細胞毒性と細胞内移行を詳細に検討するために,細胞培養実験室の整備,細胞培養の準備を完了した.ナノサイズ微粒子上での葉酸残基濃度〔密度〕と細胞内移行効率との相関について検討を開始する.

本研究では、癌細胞特異的な抗癌剤キャリアー開発の一環として、多くの癌細胞において葉酸レセプター発現レベルの上昇が見られることに着目し、先年度、葉酸リガンドで部分的に修飾した疎水化多糖(Fol-CHP)を合成した。今年度は、まず、Fol-CHPと制癌剤として多く利用されているドキソルビシン(DOX)との安定な複合体生成条件の検討を行い、引き続いて、癌細胞と正常細胞への増殖阻害効果を検討した。ドキソルビシンは細胞分裂速度の速い癌細胞には大いに有効であるが、もちろん正常細胞にも毒性を示すことが知られている薬剤であり、単独で利用する場合、投与条件には細心の注意が必要である。もし、安定なFol-CHP-DOX複合体が調製できれば、葉酸レセプターレベルの高い癌細胞を治療する場合、単独投与の場合に比較してより副作用の少ない癌細胞高選択的ナノパーティクル薬剤となろう。今回の実験では葉酸レセプター高発現癌細胞としてヒトロ腔癌細胞KB(TKG-4010)、正常細胞としてはヒト胎児肺繊維芽細胞TIG-1-20(JCRB-0501)を用い、Fol-CHP単独、DOX単独、Fol-CHP-DOXナノパーティクルの作用を比較検討した。その結果、Fol-CHP自身は何ら増殖阻害毒および癌増殖促進を示さないことが判明した。また、DOX単独の場合、正常細胞に毒性を示さない濃度では癌細胞にもほとんど効果がなく、癌細胞にアポトーシス誘導効果がある比較的高濃度では正常細胞をも死にいたらしめた。他方、Fol-CHP-DOXナノパーティクルは、DOX濃度として正常細胞には何ら毒性を示さない低濃度でも、DOX癌細胞には毒性を示した。また、DOX濃度を高くした場合、癌細胞はほぼ死滅したが、正常細胞は生存しうる投与条件を見いだすこともできた。
無線接続された移動計算機を含むネットワーク上の分散アルゴリズム

無線接続された移動計算機を含むネットワーク上の分散アルゴリズムについて研究を行い、以下の結果を得た。1.無線接続された移動計算機を含むネットワークの理論的モデルの提案、及び、基本的な分散アルゴリズムの設計と解析:無線接続された移動計算機を含むネットワークの大きな特徴は、移動計算機の移動により、その接続関係が動的に変化することである。この移動計算機の接続関係の変化を反映した分散アルゴリズム設計のためのネットワークモデルを提案した。さらに、このモデル上で、基本的かつ重要な問題であるスナップショット問題を定義し、スナップショット問題を解く分散アルゴリズムの設計と解析を行った。2.ネットワーク形状変化に対応して、解を効率良く再計算する分散アルゴリズムの設計と解析:移動計算機の移動により、ネットワークの形状が変化した場合、形状変化に応じて、問題の解を再計算する必要がある。本研究では、ネットワークの2連結成分を求める問題を対象とし、ネットワーク形状が変化したときに、その解を更新する分散アルゴリズムを設計し、その計算量の解析を行った。3.形状が変化するネットワークでの故障耐性のある分散アルゴリズムの設計と解析:計算機の移動によるネットワーク形状の変化と、計算機の故障の両方に対応できる分散アルゴリズムの可能性について考察した。具体例として、トポロジ問題とリーダ選択問題を取り上げ、これらの問題に対し、動的ネットワークで故障耐性のある分散アルゴリズムを設計した。