hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学生におけるラーニングアウトカムの発達軌跡を規定する要因

本研究の目的は、大学入学時から3年間の縦断調査を行うことにより、大学生活におけるどのような学び方、過ごし方が、学生の成長や学習成果(ラーニングアウトカム)に影響するのかを解明することである。平成30年度は、昨年度から縦断調査に参加している学生を対象に、前期末(第3回調査)および後期末(第4回調査)に質問紙調査を実施した。また、平成29年度第1回調査(1年次前期末)および第2回調査(1年次後期末)のデータについて分析を行った。1年次前期、後期それぞれについて、ラーニングアウトカムに関連する要因の検討を行った結果、1年次前期では、友達と協力しあいながら勉強をしたり、ディスカッションや自主的学習に積極的に取り組むことが、社会的関係形成力や問題解決力、自己主張力等、様々なアウトカムの獲得に正の影響を与えることが示された。1年次後期では、少人数ゼミや大学での学び方等の授業の履修や、授業での課題やディスカッションに積極的に取り組むことが、問題解決力、自律性、自己主張力の獲得に正の影響を与えることが示された。これらの結果から、時期によってラーニングアウトカムに関連する要因が異なる可能性が示唆された。大学生活に慣れるまでの1年次前期の時期は、どのような授業を履修するかということよりも、友人との学習行動や授業への取り組み方が様々なアウトカムの獲得に関連することが示された。また、ディスカッションへの積極的な取り組みは、1年次前期後期ともに様々なアウトカムの獲得につながるが、後期では、それに加え、授業時のノートや課題提出等、授業への誠実な取り組みが様々なアウトカムの獲得に関連することが示された。本研究の特色の1つは、大学入学時から3年間にわたり、年2回の縦断調査を行う点にある。平成29年度に引き続き、平成30年度も前期末(第3回調査)と後期末(第4回調査)に質問紙調査を実施できた点、また、第1回調査と第2回調査のデータについて、ラーニングアウトカムと各変数との関連を検討し、各時期におけるラーニングアウトカムの関連要因を明らかにした点については、概ね当初の計画通りであると言える。一方で、当初は、第1回調査と第2回調査におけるラーニングアウトカムの変化パターンから対象者を抽出し、面接を行う予定にしていたが、尺度構成を検討するための分析に時間を要し、得点変化の検討が十分にできなかったため、面接を実施することができなかった。以上の状況から、やや遅れていると判断した。平成29年度に引き続き、30年度においても、同じ調査対象者に対する同内容の質問紙調査を前期末(第3回調査)と後期末(第4回調査)にそれぞれ実施する。また、縦断調査の実施と並行して、第1回調査と第2回調査のデータについて、ラーニングアウトカムと各変数との関連を検討し、各時期におけるラーニングアウトカムの関連要因について検討する。また、第1回調査と第2回調査における得点の変化に着目し、ラーニングアウトカムの変化にどのような要因が関連しているのかについても検討する。さらに、第1回、第2回調査の分析結果から得られたラーニングアウトカムの変化パターンにより、各群の対象者について半構造化面接を行う。対象者に対しては、本研究の目的や内容、倫理的配慮に関する説明を十分に行ったうえで、大学生活における成長感およびその背景の活動について聴き取る予定である。次年度においても、これまで縦断調査に参加している学生を対象に、同内容の質問紙調査を前期末(第5回調査)と後期末(第6回調査)に実施する。
入院児におけるマルチメディアコミュニケーションの有効性に関する医 教育 工学的研究

1.マルチメディアコミュニケーション環境の導入による入院児の内面的な変化についての分析.マルチメディア交信が闘病中の子どもらにもたらす精神的影響を客観的に評価することを試みた。8種類の精神状態を評価する独自なアンケート票を作成し、複数回の通信の前後で実施した。通信後には、快楽感は有意に増加し、抑うつ感、不安感、焦燥感や孤独感は有意に減少した。マルチメディア交信によって、入院中の子ども達の不安や抑うつなどの精神状態が改善されることを認めた。2.入院児にとってのシステムの活用に関する研究入院児が前籍校(入院前の通学校)や家庭、他の院内学級などとの間のコミュニケーションを自由に行なえるよう通信インフラを整備した。院内学級教室内にパソコンとテレビ電話機を常設すると共に、PHS-LANを利用して、病室ベッド上からもインターネットを利用できる様にした。又、小学低学年生が扱える操作性や教育学的効果などの観点からアプリケーションソフトを評価した。3.病弱児を支援するグローバルネットワークの構築.長野県内の8つの院内学級と病弱養護学校2校が参加した「病弱児支援ネットワーク」を構築した。内8施設がこれまでに結ばれ、電子メール(メーリングリスト)を中心とした交流が始っており、子どもらは自己紹介文や病院生活での出来事、授業で制作した作品紹介などを、デジタルカメラで撮影した写真を織り交ぜながらメールに書いて交換し合っている。教諭間の情報交換にも役立っている。病院内と外とを結ぶマルチメディアコミュニケーションの有効性について、入院児童・生徒を対象に医学・教育・工学的な側面から研究する。定常的なコミュニケーションにより生じる入院児童・生徒の内面的な変化を捉えると共に、情報通信機器の効果的な活用形態を探ることを主目的とする。院内学級(信州大学病院)とそこに入級する児童(小二、小六)、生徒(中一)其々の前籍校クラス、院内学級本校に機材一式(パーソナルコンピュータ、テレビ電話機、通信回線(INSNet64))を配置し、電子メールとライブビデオによる日常的な交信を行なった。又、院内学級で開催したクリスマス会を、延べ五地点(前籍校クラス、他の院内学級、院内学級本校)に中継する「オンラインクリスマス会」を実施した。日常的に交信を行なった児童・生徒と交信を行なわなかった同年代の児童・生徒の二群について、精神医学的な指標を用いて差異を分析した。今後、交信以外の影響因子を出来る限り取り除き、且つより簡便な調査手法を確立することが課題である。電子メール交信では、特に低学年児童におけるキータイピングの可能性を探った。運用面では、教諭間で親展メールを交換できるような仕組みが求められた。ライブビデオ交信では、テレビ電話機とパーソナルコンピュータ版テレビ会議システムとを画質・機能・安定性・操作性などの点から比較した。オンラインクリスマス会は、院内学級の側から交流を求めてゆこうとする点で意義深く、全国初の取り組みとして注目を集めた。1.マルチメディアコミュニケーション環境の導入による入院児の内面的な変化についての分析マルチメディア交信が闘病中の子どもらにもたらす精神的影響を客観的に評価することを試みた。3.病弱児を支援するグローバルネットワークの構築長野県内の8つの院内学級と病弱養護学校2校が参加した「病弱児支援ネットワーク」を構築した。

内8施設がこれまでに結ばれ、電子メール(メーリングリスト)を中心とした交流が始っており、子どもらは自己紹介文や病院生活の中での出来事、授業で制作した作品紹介などを、デジタルカメラで撮影した写真を織り交ぜながらメールに書いて交換し合っている。教諭間の情報交換にも役立っている。
単離尿細管ならびにその培養細胞におけるカルシウム調節ホルモンの作用機序

腎臓の近位曲尿細管におけるビタミンDの1-水酸化酵素(1.25【(OH)_2】Dの生成に関与)は、副甲状腺ホルモン(PTH)により調節されているが、PTHの作用はタンパク合成を経て発現されると考えられている。一方、実験的糖尿病ラットでは1-水酸化酵素活性が低下しており、インシュリンの連続投与により回復することも知られている。しかし、インシュリンの作用が腎臓に対する直接作用であるか否かについては不明であった。筆者は、ストレプトゾトシンで糖尿病を誘発したラットおよびその腎を用いて、PTHとインシュリンの作用の関係について調べた。その結果、1.糖尿病ラットにインシュリンを投与すると6時間以内に1-水酸化酵素活性が亢進する,2.糖尿病ラットの腎をインシュリン存在下にインキュベートすると15分で1-水酸化酵素活性は増加する,3.あらかじめ副甲状腺を摘除してPTHのない状態にしておくとインシュリンの効果(2.で述べた)は消失するが、インシュリンとともにPTHも添加してインキュベートすると再び効果(インシュリンの)が認められるようになる,4.このインシュリンの効果はタンパク合成阻害剤の影響を受けない、などが明らかとなった。以上のことから、PTHによる1-水酸化酵素の活性化には、少くとも新しいタンパク合成を必要としない機構が存在し、この作用が発現するためにはインシュリンの存在が必要であること、従ってインシュリンの作用は尿細管に対する作用であることが明らかである。1.25【(OH)_2】Dは、また腎の遠位尿細管において、そのリセプターを介してCaの再吸収を促進すると考えられている。高血圧自然発症ラット(SHR)で腎の1.25【(OH)_2】Dリセプターについて調べたところ、その数が正常血圧の対照群WKYに比べて約半分に低下していた。この結果は、SHRで報告されている尿へのCaのリークの原因を示唆するものと思われる。SHRでは、腎における1.25【(OH)_2】Dの産生量が高いことと併せ考えると興味深い。
合金電極/溶液界面における微量吸着物質の in situ 解析

本研究は,合金電極/溶液界面における吸着現象の計測システムを開発し,とくに歯科用合金電極における微量の薬物の吸着挙動を解析する目的で行われた。主な研究実績は次のとおりである。1.合金電極/溶液界面における微量吸着物質の計測システムの作製ボルタンメトリー,光反射法,およびIn situ電気化学水晶発振子マイクロバランス法を主な構成要素として,合金電極/溶液界面の変化を観測できるシステムを作製した。2.貴金属合金/溶液界面における薬物の吸着,及び薬物による合金表面反応の検討1で作製した計測システムを用いて,貴金属合金/溶液界面の観測を行なった。複方ヨードグリセリン存在時の各貴金属合金のボルタモグラムおよび反射率-電位曲線を測定し,生成する表面層について検討した。銀を含む合金ではヨウ化銀,また銅を含む合金ではヨウ化銅が,たかだか単分子層あるいは2分子層程度の極めて薄い表面層として合金表面に生じることを,本計測システムで明瞭に捉えることができた。3.卑金属合金と複方ヨード・グリセリンの相互作用複方ヨードグリセリンによる表面層の生成の有無を光反射法で観測したところ,表面層は生じていなかった。卑金属合金であるNi-Cr合金では,ヨウ素に酸化されて合金金属の溶出が生じることがわかった。本研究は,分光電気化学的方法などを用いた計測システムで,歯科用合金表面で生じる薬物などの吸着現象を解明する最初の試みであった。これより,合金表面への薬物の脱吸着の有無,吸着から表面腐食への移行などの知見が得られて,薬による合金の表面反応を理解できることが分かった。合金電極/溶液界面における吸着現象の計測システムを開発し、とくに歯科用合金電極における微量吸着状態の解析を目的に、本研究に着手した。1.ボルタンメトリー8種類の歯科用合金を作用電極に用いて、人口唾液中でボルタンメトリーを行った。その結果、-0.70.1Vvs.SCEの電位範囲ではほぼ安定な合金表面を維持していることが明かとなった。微量の複方ヨードグリセリンが存在するとき、貴金属電極で得たボルタモグラム上、-0.25Vより正電位側では酸化電流が現れ、これは合金成分の銅および銀のヨウ化物が生成するためと考察できた。主要購入設備のポテンショスタットとXYレコーダはこのために使用した。2.光反射法ボルタンメトリーと同時に電極表面の光反射率変化を測定した。微量の複方ヨードグリセリンが存在するとき、貴金属合金電極の-0.25Vより0.1Vの電位範囲で、1数層のヨウ化銅およびヨウ化銀の表面層が生じていることが分かった。卑金属合金電極の場合には、表面層の形成は認められなかったが、合金表面から微量の金属イオンが溶出することが分かった。3.In situ電気化学水晶発振子マイクロバランス法主要購入設備のEQCMコントローラを用いて、まず電気化学水晶発振子マイクロバランス測定装置を構成した。つぎに、本法により、貴金属合金成分に含まれる金へのヨウ化物イオンの特異吸着を明かにした。昨年度に作製した合金電極/溶液界面における吸着現象の計測システムを用いて,貴金属合金/溶液界面及び卑金属合金/溶液界面の観測を行なった。1.貴金属合金/溶液界面における薬物の吸着,および薬物による合金表面反応の検討複方ヨードグリセリンのAu電極界面における吸着挙動について,光反射法及び電気化学水晶発振子マイクロバランス法(EQCM)により検討した。その結果,複方ヨードグリセリンの成分の中でヨウ化物イオンが吸着し,濃度0.01%において-0.7Vより正電位側で吸着層が生じていることが分かった。

2.卑金属合金と複方ヨード・グリセリンの相互作用複方ヨードグリセリンによる卑金属合金表面層の生成の有機を光反射法で観測したところ,表面層は生じていなかった。卑金属合金であるNi-Cr合金では,合金成分の金属がヨウ素に酸化されて合金金属の溶出が生じていると考えられ,この点が,原子吸光光度法による溶出金属イオンの定量から,確かめられた。本研究は,分光電気化学的方法などを用いた計測システムで,歯科用合金表面で生じる薬物などの吸着現象を解明する最初の試みであった。これより,合金表面への薬物の脱吸着の有無,吸着から表面腐食への移行などの知見が得られて,薬による合金の表面反応を理解できることが分かった。
DNAの分子プローブとしての新規蛍光クロモファーの設計・合成・その適用研究

新規な蛍光性芳香環状酸無水物(ベンゾ-[k, l]-チオキサンテン-3,4-ジカルボン酸無水物)(1)、を合成し、2'-アミノ-2'-デオキシ-5-O-ジメトキシトリチルウリジンと反応させ5'-O-ジウメトキシトリチル-2'-(ベンゾ-[k, l]-チオキサンテン-3,4-ジカルボキシイミド)2'-デオキシウリジン(2)を合成した。また1と6-アミノカプロン酸を反応させ6-ベンゾ-[k, l]-チオキサンテン-3,4-ジカルボキシイミノカプロン酸(3)を調整し2'-アミノ-2'-デオキシ-5'-O-ジメトキシウリジンと反応させ5'-O-ジメトキシトリチル-2'-[6-(ベンゾ-[k, l]-チオキサンテン-3,4-ジカルボキシイミノ)カプロアミノ-2'-デオキシウリジン(4)を合成した。1および4をDNAのシークエンス決定のためのプローブとするために1と4の5'-O-(ジメトキシウリジン-2'-[ベンゾ-[k, l]-チオキサンテン-3,4-ジカルボキシイミノ]-2'-デオキシウリジン)-3'-O-(2-シアノエチル)-N, N-ジイソプロピルイフォスフォロアミダイト(5)および5'-O-ジメトキシウリジン-2'-[6-(ベンゾ-[k, l]-チオキサンテン-3,4-ジカルボキシイミノ)カプロアミノ]-2'-デオキシウリジン-3'-O-(2-シアノエチル)-N, N-ジイソプロピルフフォスフォロアミダイト(6)への変換を試みた。しかし、色々と条件を変えて縮合実験を行ったが、目的とする5と6は全く得ることが出来なかった。これは1と4が反応溶媒(アセトニトリルおよびテトラヒドロフラン)に難溶牲である為と考えられた。この点を解決すべく現在更に反応条件(圧力、マイクロウェーブによる活性化など)を変えて検討しているところである。
枯草菌におけるオートインデューサー「ネオトレハロサジアミン」の機能解明

網羅的転写解析によりglcP遺伝子の破壊が引き起こす効果を調査した結果、glcP遺伝子破壊により13遺伝子の発現に著しい変化が観察された。この現象はNTDを合成できない変異株では起こらないことから、glcP遺伝子破壊によって起こる遺伝子発現の変化はNTD合成経路の活性化に依存して起こることを示している。これらの知見は、GlcPがNTD生合成遺伝子を抑制することにより、これら13遺伝子の発現調節に関与していることを示唆している。グルコーストランスポーターGlcPをコードする遺伝子(glcP)は、ネオトレハロサジアミン(NTD)生合成遺伝子(ntdABC)の下流に存在し、ntdABCと共発現するとともにntdABCプロモーターを負に制御していることから、NTD生合成経路はGlcPを介して枯草菌のカタボライト制御機構に関与している可能性がある。そこで、GlcP遺伝子欠損によってNTDを過剰生産する変異株を作製し、マイクロアレイによる網羅的転写解析を行った。その結果、ntdABCの他、alsSD(アセトイン合成遺伝子)、maeN(リンゴ酸トランスポーター)、licBCAH(リケナントランスポーター)など13遺伝子の発現が著しく変化してることが判明した。これら遺伝子発現の変化は、定量リアルタイムPCRおよびレポーター遺伝子を用いた解析でも確認できた。さらに、glcP遺伝子の発現をIPTGで誘導することができるBlcP誘導株を作製したところ、glcP非誘導条件ではglcP欠損と同様の効果を観察する事ができた。このglcP誘導株のNTD生合成遺伝子を欠損させたところ、glcP非誘導時に観察された影響は認められなかった。また、この株に精製したNTDを培地に添加してもglcP非誘導に伴う遺伝子発現の効果は回復しないことから、glcP欠損によって起こる遺伝子発現の変化は、NTDの過剰生産により引き起こされているものと考えられた。本研究によりNTDの過剰生産がアセトイン合成経路を低下させるという新事実を見い出すことができた。アセトインは発酵の過程で生じる不快臭の原因物質であり、本研究成果は納豆発酵における臭気改善に役立てる事ができる。グルコーストランスポーターGlcPをコードする遺伝子(glcP)は、ネオトレハロサジアミン(NTD)生合成遺伝子(ntdABC)の下流に存在し、ntdABCと共に発現するとともにntdABCプロモーターを負に制御している。昨年度、GlcP欠損株を用いたマイクロアレイ発現解析を行い、glcP遺伝子欠損に伴うNTDの過剰生産が13遺伝子の発現を著しく変化させることを明らかにした。本年度は、glcP伝子欠損株を用いたメタボローム解析により、代謝産物の変化を野生株と比較した。その結果、グルコサミンやシキミ酸三リン酸、フェニルアラニン等の代謝産物が野生株と比較して顕著に増加していた。一方、イソロイシン等のアミノ酸やリボース5リン酸、PRPP、ATP、GTPなどは減少していることが判明した。枯草菌が生産する抗生物質バシリシンは転写因子CodYによって抑制されており、細胞内のGTPやイソロイシン等の分枝アミノ酸濃度の低下で誘導されることが判明している。glcP遺伝子欠損株においてバシリシン生産を負に制御する代謝産物の低下が観察されたことから、glcP遺伝子欠損に伴うNTDの過剰生産が別の二次代謝経路であるバシリシン生合成経路を活性化することを示唆している。また、枯草菌のプロテアーゼやアミラーゼ生産を制御する転写因子ScoCがバシリシン生合成遺伝子を直接負に制御していることも発見した。
空間解析における新たな汎用的空間スケール表現の開発

既存の探索的空間解析手法における空間スケール表現では,以下のような3つの問題点を有している.第1に,解析手法ごとに空間スケール表現が異なるため,解析結果の手法間での比較が困難である.例えば,点分布の空間パターンをK-関数法,属性の分布パターンをMoran's Iでそれぞれ解析しても,結果を同一の空間スケールで比較することができない.点の集塊性を格子法とK-関数法で統計的に検定し,同一の空間スケールで検出力を比較することも不可能である.第2に,空間スケールと解析結果の関係が必ずしも明らかではなく,異なる空間スケールのいくつかの解析結果から,他の空間スケールでの解析結果を補間して推定できない.そのため格子法や空間的自己相関分析では,必要な全ての空間スケールで実際に解析を行う必要があり,研究効率という点で大きな支障を来している.第3に,空間オブジェクトの大きさと解析の空間スケールとの関係が十分に分析されておらず,大きさの異なる空間オブジェクト分布間での解析結果を比較できない.都市施設の分布パターンを分析するとき,表現に点分布を用いる場合とポリゴン分布を用いる場合とでは,解析結果は明らかに異なるが,結果を同一の空間スケールに基準化して比較できないため,解析目的に適した表現が選択できない.そこで本研究ではこれらの問題点を解決するために,探索的空間解析のための新たな空間スケール表現を開発し,解析結果を空間スケールの関数として表す方法を開発した.まずはじめに,平滑化を可視化以外の空間解析手法,即ち格子法やK関数法に拡張した.次に,空間集計についても同様の拡張を行った.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。まずは既存研究の再レビューを実施した.近年特に,モバイルデータ取得技術が急速に発達しており,それに関連した新しい空間スケール表現も徐々に見られるようになってきている.データ取得に関わる情報科学分野は申請者らの研究分野とはやや離れているため,雑誌論文だけでなく,梗概集なども精査し,研究の現状を再度,整理し,最新の研究動向を網羅するよう努めた.その結果,画像処理,空間統計,時系列統計分析などの分野で参考となる知見を得た.次に,空間スケール表現としての平滑化を,点分布の可視化以外の空間解析手法に適用する可能性を検討し,解析結果を空間スケールの関数として表現する方法を開発した.平滑化による空間解析には,解析結果が広範な空間スケール成分の総和となるという特性がある.この特性が保持されるかどうかを確認しつつ,平滑化の各空間解析手法への拡張を行った.具体的には,点の集塊検出,点分布間の類似性評価,分布分類などについて,カーネル平滑化(カーネル関数は正規分布等複数)を用いて変換した点分布を分析し,その結果を空間スケールの関数として可視化している.格子法やK-関数法では,空間スケールは格子網や円領域などの空間集計単位によって表現されるため,これを平滑化に置き換えるには,元の点分布に平滑化を適用し,その結果について統計量の算出や検定などを行えば良い.但し平滑化を行うと,統計的検定にモンテカルロシミュレーションを要することから,比較的効率的な計算アルゴリズムを開発し,実データでの適用を行った.分析手法の適用範囲を有限の空間スケール区間から無限のスケール区間へと拡張しようとしたところ,無限大スケールにおいて点分布間の類似性が常に0となってしまうという論理的な矛盾が生ずることが発覚した.これは、空間フィルタとしての空間的平滑化の作用を考えると通常は想定し得ない矛盾である.研究遂行上、この問題を解決する必要があることから,分析手法の再検討も含めた見直しに3ヶ月を要した.本年度は主として,昨年度までに検討した空間スケール表現方法の適用を行った.空間スケール表現方法としては,平滑化と空間集計の2つを用いている.適用は数値実験と実証実験の2つを実施した.前者については,100*100の正方形領域に点分布を配置し,様々な空間スケールでそれらの相互比較を行い,比較結果の妥当性をスケール毎に検討した.点の配置が規則的な場合,平滑化によるスケール表現を行うと,規則性が明確に抽出されるのに対し,空間集計を用いると,配置の規則性と集計単位の大きさが互いに影響し合うため,点の規則性が分かりにくくなるという難点があることが分かった.次に,点分布の分類にも2つの空間スケール表現方法を適用し,その妥当性を検討した.4つの異なる確率分布に従う点分布を発生させ,それらの分類結果を評価したところ,やはり,平滑化によるスケール表現を行った方が分類がより適切に行われることが明らかになった.さらに,オーストラリアのブリズベーンにおけるスマートカードの移動履歴データについて,移動途中の停留点を抽出し,平滑化と空間集計に基づく相互比較と分類を行った.データが大規模であったため,分類は2段階に分けて行った.分類結果をデータ提供元に提示したところ,比較的妥当であり,また,興味深い行動パターンを見いだすことが出来たとのコメントを得た.以上の結果を踏まえ,平滑化の方が空間集計よりも空間スケール表現の方法としてはより適用範囲が広く,他の空間解析の場面においても有力な手段であるとの結論に至った.数値実験において当初想定していたものとはやや異なる結果を得たため,理論面を再検討する必要が生じ,繰り越しを申請した.既存の探索的空間解析手法における空間スケール表現では,以下のような3つの問題点を有している.第1に,解析手法ごとに空間スケール表現が異なるため,解析結果の手法間での比較が困難である.

例えば,点分布の空間パターンをK-関数法,属性の分布パターンをMoran's Iでそれぞれ解析しても,結果を同一の空間スケールで比較することができない.点の集塊性を格子法とK-関数法で統計的に検定し,同一の空間スケールで検出力を比較することも不可能である.第2に,空間スケールと解析結果の関係が必ずしも明らかではなく,異なる空間スケールのいくつかの解析結果から,他の空間スケールでの解析結果を補間して推定できない.そのため格子法や空間的自己相関分析では,必要な全ての空間スケールで実際に解析を行う必要があり,研究効率という点で大きな支障を来している.第3に,空間オブジェクトの大きさと解析の空間スケールとの関係が十分に分析されておらず,大きさの異なる空間オブジェクト分布間での解析結果を比較できない.都市施設の分布パターンを分析するとき,表現に点分布を用いる場合とポリゴン分布を用いる場合とでは,解析結果は明らかに異なるが,結果を同一の空間スケールに基準化して比較できないため,解析目的に適した表現が選択できない.そこで本研究ではこれらの問題点を解決するために,探索的空間解析のための新たな空間スケール表現を開発し,解析結果を空間スケールの関数として表す方法を開発した.まずはじめに,平滑化を可視化以外の空間解析手法,即ち格子法やK関数法に拡張した.次に,空間集計についても同様の拡張を行った.理論枠組みの再構築と実データへの適用を繰り返すことで,より安定性の高い方法を開発する.理論面の検討をより厳密にしつつ,数値実験も併行して行うことで研究をより円滑に進めたいと考えている.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
低濃度マンガン曝露の無症候性神経機能に及ぼす影響の解析

マンガンは必須金属でありながら、作業環境や一般環境で過剰な曝露を受けるとパーキンソン病に似た運動障害を発症することが知られている。マンガンによる健康障害がどの程度の曝露レベルから生じるかを検討するために、マンガン鋼鋳物製造作業者や溶接作業者をはじめとする幅広い曝露レベルが想定される健常成人男性を対象として、血中マンガン濃度と手のふるえや重心動揺との量ー影響関係を精査し、影響の現れはじめる曝露レベルを推定しようとする計画である。特に手のふるえはマンガンの作用点として知られている大脳基底核に関係している事と、加速度センサーを用いて客観的に数値化して評価できることから影響指標として適していると考えられる。初年度は、協力の得られた事業所で「マンガン作業者」として特殊健康診断を受ける者を含む53名について、手のふるえと重心動揺を測定することができた。当日の血液中マンガン濃度は6.527.8 ng/gであった。マンガンの体内動態に影響しうるとされる血清鉄は0.342.03 mg/Lであった。血中金属濃度のパターンからは、別に鉛の曝露を受けた対象者も含まれていたようであった。また、これらの作業者は交替制により夜間勤務をおこなう者も含まれているため、解析にあたっては年齢、喫煙・飲酒習慣の他にこれらの要因による影響も考慮する必要がある。今後はマンガン作業者と曝露を受けない対照者について、特に夜間勤務の有無に注目して観察対象者を増やしていく予定である。「マンガン作業者」を含む53名について、予定した曝露指標、影響指標、交絡因子の測定をおこなうことができた。さらに事業所に協力を依頼して測定対象者を増やした上で、解析をおこない、論文にまとめる予定である。協力依頼に応じてくれた事業所の規模によって、対象者数が当初予想よりも少なくなり、また健康診断実施時にあわせた調査時期が年度末になったため、測定項目の一部が次年次発注になったため。
混載量に制限がある部品混載輸送におけるジャストインタイム管理方式の最適運用法

本研究は複数の工場・倉庫を巡回して部品・製品を納入する際などに、部品・製品の供給側が、考慮すべき混載輸送量、製品の需要量やリ-ドタイムの変動などの制限・条件がある場合に、ジャストインタイム管理方式のかんばん方式においてどの様な運用法を採用するのがよいかを決定することを目的としている。そのため本年度においては、まず、上記の運用方式のモデル化を行うに当たり、需要側と供給側とが一対一の製品を、輸送量を決定変数(輸送量の上限値を設定しない場合)として運用する場合に、製品の需要量と輸送の際のリ-ドタイムが変化する環境下で輸送量をいくらに設定すれば良いかを導出した。ついで、輸送量の上限値を決定変数として、上限値を設定しない場合のモデルを発展させ、在庫量の挙動がその新たな制約によりどの様になるかを、混載輸送量の混載各企業などの在庫量を混載輸送の周期や期間あたりの製品の出荷量、および、輸送に使用するコンテナ容量などの変数に対して解析を行った。さらに、その解析に基づき、対象物の平均在庫量を引き取り周期・コンテナ容量や混載輸送量の上限値を変数として定式化した。さらに、評価関数を構成する運用費用項目(在庫費用・輸送費用など)ごとに分析し、評価関数を定式化した。今後、これら定式化された式に基づき、コンピュータ・シミュレーションによって採択すべき運用法を計算し、結果について考察を加える。
メコンデルタの魚類養殖と組み合わせた赤潮藻類による有用脂質生産

本研究はメコンデルタにおけるホコハゼ養殖池で常に高密度で存在する優占緑藻に注目し、分子系統、増殖特性、脂質蓄積能および共存細菌との相互作用の観点から特徴を明らかにすることを目指して、ホコハゼ養殖池由来の5株の緑藻について18SrRNA遺伝子の全長配列から分子系統を推定した。また、各緑藻株を塩分10のIMK培地で培養後、ナイルレッドを用いて細胞内脂質含量を蛍光顕微鏡観察、およびフローサイトメトリー手法により評価した。さらに海水および淡水で調整したIMK培地において緑藻株(F1G387)の共存細菌群集の16SrRNA遺伝子をアンプリコン解析した。その結果、ホコハゼ養殖池由来の緑藻5株中4株はオオキスティス科に、残り1株はクロレラ科に近縁であることが示され、各緑藻株の比増殖速度、到達密度、乾燥重量はいずれも対照株の緑藻Chlorellavulgarisと同程度もしくはそれ以上の値を示した。ホコハゼ養殖池由来の緑藻株は定常期に細胞内に中性脂質を蓄積したが、細胞あたりの脂質含量はF1G388株において顕著に高かった。また、緑藻株F1G387の定常期に海水培地中にNocardioides, RhizobiaceaeおよびSphingobiumなどの細菌が優占し、淡水培地ではBrevundimonasやSphingomonasなどの細菌の割合が顕著に増加した。これらの共存細菌は他の緑藻株に対する増殖促進作用などが知られている分類群に属していることから、ホコハゼ養殖池由来の緑藻に対しても同様の作用を持つ可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2015年8月(雨期)および2016年3月(乾期)に、ベトナム・メコンデルタのBac Lieu省におけるトビハゼ養殖池で試料採取を行った。雨期にトビハゼ養殖池(n=2)におけるクロロフィル濃度(ウラニン換算値)は0.1mg/Lを超えたのに対して、近隣のエビ養殖池(n=1)では0.1mg/L未満となったが、乾期では、トビハゼ養殖池のクロロフィル濃度は雨期の10%以下に低下していた。乾期のトビハゼ養殖池のアンモニア態窒素は1-8 mg/L、リン酸態リンは0.04-0.7 mg/Lの範囲にあり、エビ養殖池と比べてアンモニア濃度は高く、リン酸濃度は著しく低いことが示された。雨期のトビハゼ養殖池から優占的な緑藻を分離・株化して、大量培養系を確立した。緑藻株の細胞をナイルレッドを用いて染色し、細胞内に脂質の蓄積を確認した。2015年8月に渡越した際、日本を含む外国からの研究者によるBac Lieu省の水産養殖池への立ち入りが制限されており、当初予定した頻度および規模の調査および試料収集を実施することが困難であった。2016年3月の調査時には、現場への立ち入りがさらに厳しく制限され、研究代表者および分担者はBac Lieu省を訪問できなかった。Can Tho大学における本研究課題の協力者の説明では、Bac Lieu省の行政担当部署の内部事情による一時的な立ち入り制限とされるが、今後の見通しは不透明である。藻類の分離・培養はリッター単位での培養方法を検討し、確立できた。トビハゼ(ホコハゼ)養殖場から分離された微細緑藻株について18SrRNA領域の塩基配列を決定したところ、細胞の形態から推定されたChlorella属だけでなく、Oocystis属やTrebouxiophyceae属などの緑藻類も含まれることが分った。保有する緑藻分離株から最も増殖活性の高いOocystis属緑藻株を選択し、ナイルレッド(NR)による染色法、及びガスクロマトグラフィー(GC)分析法でそれぞれ脂質と脂肪酸の蓄積量を調べたところ、藻体湿重量100gあたりの不飽和脂肪酸量および飽和脂肪酸量はそれぞれ300mgと400mgだった。その緑藻株をベトナム・カントー大学構内においてホコハゼの稚魚と共存させて約1ヶ月間飼育したところ、稚魚の全長および体重はともに緑藻株添加区で有意に増加した。添加した緑藻株も稚魚と共存させた場合に顕著に増殖が促進された。Bac Lieu省での先行調査では、ハゼ養殖施設において、高密度に存在する藻類は夜間の呼吸により溶存酸素を激しく消費し無酸素状態を作り出すことから、養殖しているハゼに負の影響を与える可能性が考えられたが、今回の結果は、緑藻の存在がハゼの増殖促進に貢献している可能性を示している。Oocystus属緑藻株の培養液中には従属栄養性細菌が共存しており、その数は緑藻株の対数増殖初期および後期に増加する傾向を示した。分離株として得られた共存細菌の16SrRNA遺伝子配列から、多くの分離株がMicrobacterium属であることが分った。緑藻類の共存細菌群集の16SrRNA遺伝子タグシーケンス解析により、この細菌グループが、最も優占する一群であることも確かめられた。昨年度と同様に日本を含む外国からの研究者によるBac Lieu省の水産養殖施設への立ち入り制限が厳しく継続されており、研究代表者および分担者は当初予定した頻度および規模での調査を実施できなかった。Bac Lieu省へは、ベトナムのカウンターパートであるカントー大学を通じて、制限の緩和を求めてきたが、現在までのところ、状況は改善されていない。

このため、微細藻類株のカルチャーコレクションの拡充についても、支障をきたしている。ただし、すでに得られた藻類株については、脂質分析、分子系統、増殖特性などの基礎知見を得つつある。保有する緑藻株とベトナムの養殖施設で実際に飼育されているハゼ(ホコハゼ)の稚魚を用いた共存飼育実験も進め、高濃度の緑藻株存在下でハゼの成長促進を確認できた。以上のことから、現地調査について当初計画からの遅れが解消されない中で、可能な限りの進展を遂げたといえる。・昨年度に分子系統解析を行った緑藻分離株のうち、6株について24時間明条件、28°C、二酸化炭素通気下で増殖特性を比較したところ、比増殖速度は0.581.52(h-1)、増殖収量も1Lあたり10の6乗細胞から10の7乗細胞の範囲を示し、同じ系統群に属す緑藻株において、増殖特性には顕著な違いがあることを見出した。さらにナイルレッド法によって細胞内の脂質蓄積についても差があることが示唆された。・増殖速度と収量が高い1株(Oocystis sp.)について、動物プランクトン(ワムシ)へ給餌し、餌料価値を評価した結果、クロレラブルガリス(C.vulgaris)を給餌した場合と比較して、ワムシの生涯産仔数には差が見られなかったものの、ワムシの寿命は長くなることが分かった。一方、バッチ培養下でワムシの増殖速度を調べたところ、Oocystisを給餌した場合はC.vulgarisを給餌した場合に比べて遅くなるものの、最高到達密度に有意差はないことが分かった。・同じ緑藻株(Oocystis.sp)をマングローブキリフィッシュの仔魚飼育水槽に添加して、いわゆるグリーンウォーター効果を調べたところ、藻類株を添加しない場合にくらべて仔魚の全長が増加する効果が認められた。・Oocystis sp.株の培養液中に存在する従属栄養性細菌群について、16SrRNA遺伝子のタグシーケンスで得られた配列データを再解析したところ、Microbacterium属とRhodobacter属が同程度に優占し、全配列の約40%を占めることを見出した。その次にRalstonia属細菌が優占することが分かった。複数の緑藻株の増殖特性を定量評価するとともに、脂質生産能力の評価を効率化する手法を概ね確立できた。昨年度末に野外での飼育試験により緑藻の効果を予備的に調べたが、本年度は国内において飼育実験を行い、緑藻株のワムシへに対する餌料価値、ならびにマングローブキリフィッシュ仔魚の増殖に対する促進効果をそれぞれ確認できた。本研究はメコンデルタにおけるホコハゼ養殖池で常に高密度で存在する優占緑藻に注目し、分子系統、増殖特性、脂質蓄積能および共存細菌との相互作用の観点から特徴を明らかにすることを目指して、ホコハゼ養殖池由来の5株の緑藻について18SrRNA遺伝子の全長配列から分子系統を推定した。また、各緑藻株を塩分10のIMK培地で培養後、ナイルレッドを用いて細胞内脂質含量を蛍光顕微鏡観察、およびフローサイトメトリー手法により評価した。さらに海水および淡水で調整したIMK培地において緑藻株(F1G387)の共存細菌群集の16SrRNA遺伝子をアンプリコン解析した。その結果、ホコハゼ養殖池由来の緑藻5株中4株はオオキスティス科に、残り1株はクロレラ科に近縁であることが示され、各緑藻株の比増殖速度、到達密度、乾燥重量はいずれも対照株の緑藻Chlorellavulgarisと同程度もしくはそれ以上の値を示した。
チタン酸鉛微粒子-有機ハイブリッド材料の合成と評価

本研究では、金属ー有機化合物前駆体を設計・合成し、その加水分解・重合によるチタン酸鉛微粒子ー有機ハイブリッド材料の合成と評価を目的とする。9年度は、前駆体の設計を検討し、鉛ー有機化合物の配位子としてメタクリル基、チタンー有機化合物の配位子としてイソプロポキシ基を選択する事により、チタン酸鉛ー有機ハイブリッド前駆体を合成することができた。また、その加水分解・重合により、チタン酸鉛微結晶粒子が有機マトリックス中に生成することが明らかとなった。10年度は、その生成物評価のために、電気的および光学的性質を測定、検討した。ハイブリッドの誘電率は加水分解条件に依存し、加水分解に用いる水の量の増加とともに増加し、約10当量の加水分解により、一定値を示した。ハイブリッドの電気粘性を測定したところ、電場の印加により粘度の上昇がみられ、電気粘性効果が観察された。光学顕微鏡観察により、電場の印加によるフィブリル構造の生成が観察され、ナノ微結晶チタン酸鉛粒子を含むハイブリッドが電場に対して配列し、これが電気粘性効果の原因となっていることを明らかにした。また、ハイブリッド膜化して透過スペクトルを測定したところ、吸収端の低波長側へのシフトが観察され、ハイブリッド膜はナノサイズ粒子による量子サイズ効果を示すことが明らかとなった。本研究では、不飽和結合を有する金属-有機化合物を用いて、チタン酸鉛微粒子-ポリマーハイブリッド材料を合成し、その性質を評価することを目的として研究を行った。まず、チタン酸鉛微粒子-有機ハイブリッド前駆体の合成条件を検討した。鉛-有機化合物の配位子としてメタクリレートを選択し、メタクリル酸鉛とチタンイソプロポキシドを反応させることにより、チタン酸鉛前駆体を調製した。チタン酸鉛前駆体の構造をNMRスペクトルなどにより解析したところ、メタクリル配位子を有する鉛-チタン複合アルコキシドであることが明らかとなった。このチタン酸鉛前駆体の付加重合反応を検討することにより、チタン酸鉛前駆体ポリマーを合成することができた。調製した鉛・チタン-有機ポリマーを種々の条件下で加水分解し、チタン酸鉛微結晶粒子がポリマーマトリックス中で生成することが明らかとなった。加水分解条件を種々検討することにより、チタン酸鉛微結晶粒子を含むハイブリッドを合成することができた。このチタン酸鉛-有機ハイブリッドは膜化する事ができ、その誘電的性質を評価した結果、誘電率は5から6であることが明らかとなった。また、このハイブリッド材料の電気粘性特性を評価したところ、電場の印加に対して粘度の増加が確認された。本研究では、金属-有機化合物前駆体を設計・合成し、その加水分解・重合によるチタン酸鉛微粒子-有機ハイブリッド材料の合成と評価を目的とする。前年度は、前駆体の設計を検討し、鉛-有機化合物の配位子としてメタクリル基、チタン-有機化合物の配位子としてインプロポキシ基を選択する事により、チタン酸鉛-有機ハイブリッド前駆体を合成することができた。今年度は、その生成物評価のために、電気的および光学的性質を測定、検討した。
新しいグリコサミノグリカン二糖解析方法-古典的二糖化法と、現代的検出法との融合-

昨年までの研究で、グリコサミノグリカン(GAG)の多様な構造を解析するためにすべてのクラスのGAG二糖を質量分析により網羅的に解析する方法を確立したが、次のような要改善点に気づいた。(1)測定条件を変更することにより、分析時間を短縮する。(2)4クラスに特異的な酵素(コンドロイチナーゼ、ヒアルロニダーゼ、ヘパリチナーゼ、ケラタナーゼ)で二糖化していたが、酵素を必要としない古典的な二糖化法である亜硝酸を用いる方法(化学的二糖化法)により、すべてのクラスを網羅的に解析する系を作る。(3)酵素による二糖化法ではエピマー部分が不飽和化されるため、コンドロイチン硫酸とデルマタン硫酸は区別できなかった。化学的二糖化法では異性体として異なる二糖が生じるので、カラムからの溶出時間が異なれば区別することができると思われる。これらの問題点を克服するため検討を重ね、以下のような結果を得た。(1)分離時の温度と流速を上げ、さらにカラム長を短くすることで、25分の系を7分に短縮できた。(2)長鎖GAGから作成した化学的二糖化法による二糖(標品は市販されていない)の推定されるイオンが検出できた。(3)検出されたイオンのMS/MSを行って、同定するためのチャネルを作成した。(4)作成したチャネルを用いて分析すると、長鎖デルマタン硫酸からはコンドロイチン硫酸とは異なる溶出時間にピークが検出され、エピマーを区別できる可能性が示唆された。(5)ブタ関節軟骨由来のGAGを化学的二糖化し解析すると、酵素による二糖化で同定されたのと同じ二糖に由来すると思われるピークが検出できた。研究結果の一部を「第63回質量分析総合討論会」、「第40回日本医用マススペクトル学会年会」、「第30回日本整形外科学会基礎学術集会」、「第88回日本生化学会大会」にて発表し、「第38回生理学技術研究会」において招待講演し、まとめた。
骨芽細胞・軟骨細胞制御因子Runx2を調節する化合物のスクリーニング系の開発

Runx2は、骨芽細胞・軟骨細胞分化に重要な役割を果たしている。そして、Runx2の時間的・空間的発現および活性制御が、骨芽細胞・軟骨細胞分化および骨格形成・維持プログラムに必須である。EGFPとDsRedによりRunx2の発現と活性を同時に観察できるトランスジェニックマウスを作製し、その中足骨を用いた器官培養により、Runx2の発現と活性を調節できる化合物のスクリーニング系を確立することを目的とした。本年度は、異なるRunx2プロモーター領域を含むRunx2プロモーター・EGFPトランスジェニックマウスを7系統樹立した。それぞれの系統でのEGFP発現を、GFP抗体を用いた免疫組織染色で調べた。胎生16.5日、1週齢、4週齢で、骨芽細胞、軟骨細胞おける発現パターンを検討、骨芽細胞、軟骨細胞におけるRunx2発現誘導を検討するのに適した系統を決めた。これらの系統の中足骨器官培養を用いて、FGF2、FGF18、BMP-2、nogginの効果を検討した。GFP強度でそれぞれの因子の骨芽細胞、軟骨細胞におけるRunx2発現誘導能を明らかにすることができた。また、これは、GFP抗体を用いた免疫組織染色法で確認することができた。一方、Runx2の結合配列をタンデムに6つ並べたDNAにminimal promoterをつないだDsRedトランスジェニックマウスを作製したが、DsRedの高発現マウスを得ることはできなかった。今回作製した、Runx2プロモーター・EGFPトランスジェニックマウスは、Runx2の発現を調節できる化合物のスクリーニング系に有用であり、骨粗鬆症や、変形性関節症治療薬の開発に大きく貢献すると考える。本年度は、Runx2プロモーター・EGFPトランスジェニックマウスを用い、BMP-2によるEGFPの発現上昇を検出する系を確立した。胎生15.5日および16.5日の中足骨を、BMP-2(0,20,80,320ng/ml)存在下で、12-36時間培養した。培養後、蛍光実体顕微鏡で蛍光強度を観察したが、BMP-2濃度依存性に蛍光強度の増強を見た。この際、培養時間の最適化および骨の自家蛍光をできるだけ排除するためのフィルターの選定を行った。一方、培養後組織切片を作製、GFP抗体を用いた免疫組織染色を行った。GFP発現は骨芽細胞、軟骨細胞の両者で増強していた。さらに、定量解析を行うために、In Cell Analyzerを用いて、蛍光強度の測定を行った。BMP-2濃度依存性に蛍光強度の増強を見たが、さらに感度を上げるためには、フィルターの選定、使用レンズ、Z軸の設定、撮影ポイント、視野の指定、使用するプレート等、多くの検討課題も明確となった。これらは、今後、器官培養を用いて骨形成促進化合物のスクリーニングを行うための重要な基礎データとなった。
企業債務整理交渉の計量的研究-昭和戦前期の証券市場を対象として-

昭和戦前期の社債・株式資料に基づき、経営危機にありながらデフォルトを回避できたと推測される企業(社債)の検出を行った。この作業は、デフォルトした企業の確認の作業よりもさらに困難を伴うが、「株式会社年鑑」(大阪屋証券)や「株式社債年鑑」(山一證券)等の資料を用いて、社債の償還、資本異動、純利益などのデータを手がかりとして作業を行った。デフォルトした企業群と回避できた企業群との間に、財務状態に関して、重なり合う部分(有意な差がない企業)が存在することを検出した。ただし、それらの重なり合う両群の間に、借入金の有無、未払株金、減資に違いがあることも確認した。ただし、それらの要因が、どのように作用したかというメカニズムの解明は、報告書作成段階では、公表するに値する結論に到達していない。鉄道業以外の産業での分析とともに、今後の課題としたい。昭和戦前期の社債・株式資料に基づき、経営危機にありながらデフォルトを回避できたと推測される企業(社債)の検出を行ってきた。この作業は、デフォルトした企業の確認の作業よりもさらに困難を伴うが、「株式会社年鑑」(大阪屋証券)や「株式社債年鑑」(山一証券)等の資料を用いて、社債の償還、資本異動、純利益などのデータを手がかりとして作業を行っている。これまでの段階で確認した点で最も重要なのは、債務整理策として減資を行った企業と未払い株式の払込を行った企業とがある点である。言うまでもなく、前者の方が事態が深刻であったと推測される。今後の分析では、この2つの違いに注目することが必要であると考えられる。当初の計画では、分析対象とする企業の範囲については特に限定せず、社債発行企業全部を対象とすることも考えていた。しかし、データ、とくに株式収益率に関して、人手困難な企業も多いことがわかった。そのため、それらの企業は、当面、分析対象から外すこととした。結局、「株式社債年鑑」に収録されているような大企業を分析対象としたが、ほぼ計画通り研究を進めている。また、理論的には、債務額を行使価格、未払込株金をオプション料とすることで、問題をオプションの理論に定式化できることがわかった。この定式化の有効性については、今後の実証分析で検討する予定である。昭和戦前期の日本の社債市場を対象として、デフォルト(債務不履行)した社債と回避できた社債とを分けた要因の析出の作業を行った。業績不振であったからデフォルトしたという説明は、あまりに単純である。本研究では、ファイナンス理論に基づき、株主のデフォルト選択権を中心とした理論モデルを展開し、統計的に分析した。株式会社年鑑(大阪屋証券)等の資料を用いて、資本移動と社債の利払い、償還期とを照合し、デフォルト回避の行動が採られたと推測される社債を選別し、デフォルトした社債と比較分析した。デフォルト前およびデフォルト回避前の株式の超過収益率を計算し、株主が合理的決定をしたかどうかを検定したところ、合理的行動仮説が妥当する可能性が高いことが判明した。第2段階の検証として、デフォルト群について、デフォルト後の債務整理交渉のプロセスについて合理的行動仮説が当てはまるか否かの検定作業を、株主の所有割合、債権者の結束度、担保の有無などを説明変数とした統計的研究も行った。ただし、具体的な計量モデルに関して、いくつかの可能性がまだ残されているため、最終的な結論には至っていない。また、産業間の違いをどのうよに解釈するか等、追加的な調査が必要な問題も残されている。結果が明白な事例については、株主総会議事録・営業報告書・社史等を検討することにより、計量的分析の裏付けの作業を進めている。
心筋細胞障害の成因と防御に関する基礎的研究

本研究の目的は心臓の負荷に対する適応機構を細胞レベルから解明することにある.戸嶋は圧負荷による肥大心を作成し, 48時間後の摘出心で心/体重比は有意な増加をみたがα, β受容体はBmax, Kd共に変化なく,心筋内エピネフリン量のみ有意差を認めた. α受容体が心肥大に関与していることはすでに証明されているが,福崎はその情報伝達機構を明らかにするためにイノシトール隣脂質(IP)代謝回転を検討した.その結果NEは濃度依存性にIPを増加させたが, prazosinで抑制された.また, pho-bol esterはα受容体刺激によるIPの増加を抑制することを示した.心筋の虚血も肥大促進因子の一つと考えられているが,堀は冠微小血管塞栓モデルを用い,虚血時のβ受容体変動を調べ,虚血からの回復後その数の増加により代償していることを明らかにした.矢崎は負荷時のミオシンアイソザイムの変換機序を明らかにするために,ミオシン重鎖および軽鎖遺伝子をクローニングし,これをプローブにNorthern blctによるmRNAレベルでの解析を行った結果,圧負荷によりヒト心筋において,ミオシンmRNAの変換が行われること,この機序に圧負荷早期に出現する癌遺伝子の関与が示唆された.滝島は圧負荷肥大心での代謝を検討し,糖の取り込みが全体的に高く,とくに内膜側に強いが,これは血流分布とは無関係で負荷に伴う代謝基質転換の未知機構の存在を推測した.小沢はイソプロテレノール(10mg/kg)の投与による心筋障害の機序を検討し,ホスホリパーゼ活性の増加と心筋ミトコンドリアの電子伝達系活性の低下を見出し,前者の関与が示唆された.竹下らはANP分泌の機序を検討し,心房細胞からのANP分泌の一部は細胞膜の機械的伸縮により生じ,必ずしも細胞内Ca^<++>増加に依存しないことを明らかにした.河村は肥大心筋の微細構造を縦枝,横枝の数から検討し,縦枝数は求心性と偏心性肥大で増大し,横枝数は偏心性肥大で半減した.本研究の目的は心臓の負荷に対する適応機構を細胞レベルから解明することにある.戸嶋は圧負荷による肥大心を作成し, 48時間後の摘出心で心/体重比は有意な増加をみたがα, β受容体はBmax, Kd共に変化なく,心筋内エピネフリン量のみ有意差を認めた. α受容体が心肥大に関与していることはすでに証明されているが,福崎はその情報伝達機構を明らかにするためにイノシトール隣脂質(IP)代謝回転を検討した.その結果NEは濃度依存性にIPを増加させたが, prazosinで抑制された.また, pho-bol esterはα受容体刺激によるIPの増加を抑制することを示した.心筋の虚血も肥大促進因子の一つと考えられているが,堀は冠微小血管塞栓モデルを用い,虚血時のβ受容体変動を調べ,虚血からの回復後その数の増加により代償していることを明らかにした.矢崎は負荷時のミオシンアイソザイムの変換機序を明らかにするために,ミオシン重鎖および軽鎖遺伝子をクローニングし,これをプローブにNorthern blctによるmRNAレベルでの解析を行った結果,圧負荷によりヒト心筋において,ミオシンmRNAの変換が行われること,この機序に圧負荷早期に出現する癌遺伝子の関与が示唆された.滝島は圧負荷肥大心での代謝を検討し,糖の取り込みが全体的に高く,とくに内膜側に強いが,これは血流分布とは無関係で負荷に伴う代謝基質転換の未知機構の存在を推測した.小沢はイソプロテレノール(10mg/kg)の投与による心筋障害の機序を検討し,ホスホリパーゼ活性の増加と心筋ミトコンドリアの電子伝達系活性の低下を見出し,前者の関与が示唆された.竹下らはANP分泌の機序を検討し,心房細胞からのANP分泌の一部は細胞膜の機械的伸縮により生じ,必ずしも細胞内Ca^<++>増加に依存しないことを明らかにした.河村は肥大心筋の微細構造を縦枝,横枝の数から検討し,縦枝数は求心性と偏心性肥大で増大し,横枝数は偏心性肥大で半減した.