hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生において元の形態を維持する細胞記憶の解明　ＤＮＡのメチル化に焦点を当てた解析

さらに、私は位置特異的な尾ビレ再生を誘導するメカニズムとして、昨年度報告したmTORC1経路の活性メカニズムに焦点を当て、解析を行った。その結果、切断直後より切断面付近に局所的に活性化が見られるリソソームを介したmTORC1経路の活性が位置特異的な再生を制御していることを示唆する結果を得ることができた。近年、リソソームの活性化によって活性化が誘導されるmTORC1経路は細胞内に取り込まれたアミノ酸センサーとして働き、細胞内の代謝や細胞成長などに機能することが報告されている。このことより、特定のアミノ酸で処理した個体における、mTORC1経路の活性を調べたところ、顕著に上昇することが明らかとなった。これらの結果より、尾ビレ再生時に確認できた位置特異的なmTORC1経路の活性化の差は、切断直後に生じるアミノ酸の積極的な取り込みにより、リソソームの活性化が生じることで誘導されていることが明らかとなった。昨年度に作製したdnmt3aaの変異体を用いた解析が順調に進んでいる。dnmt3aa変異体において、初回の切断実験において通常の再生を示す個体が、複数回の切断実験を経験した個体では、dnmt3aa変異体特異的に再生尾びれが伸長するといった表現型を示すことを明らかにした。これは、dnmt3aaの発現パターン解析で再生特異的に遺伝子発現が上昇すること、複数回の再生実験においてDNAメチル化度はゲノムワイドに減少することから、予想通り再生異常を示すことを明らかにした。さらに、DNAのメチル化の減少は再生を活性化していることが予想できる表現型であったことから、再生の誘導および活性化メカニズムに重要な機能を有していることが予想でき、以降詳細に機能解析を行うことを予定している。また、位置特異的再生過程位の解析として、新たにmTORC1経路の機能を明らかにすることができており、これまで報告のないアミノ酸による活性化経路に焦点を当てた解析での結果を得ることができている。切断位置特異的な再生過程の解析として、これまでDNAメチル化および先行研究によって明らかとなっていたmTORC1経路についての解析を進めてきた。その結果、mTORC1経路では上流にアミノ酸の1種であるL-leucineから始まるリソソームの酸性化が尾ビレ再生過程に重要であることを明らかにした。さらに、アミノ酸の添加により、再生の活性化を行うことができ、位置特異的な再生過程は切断直後における、アミノ酸の取り込みの違いであることが予想できるようになった。これらの詳細なデータを今年度論文にまとめ、発表した。また、DNAメチル化の解析として、昨年度までにCRISPR/Cas9システムによって樹立した2系統のdnmt3aa変異体を用いて解析を行った。今年度は作製したdnmt3aa変異体を用いて全ゲノムバイサルファイト解析を行うことでdnmt3aaの標的遺伝子の同定を行うことを試みた。dnmt3aaは発生過程の受精後2日目胚(2dpf)で一番高く発現していることから、2dpfの胚を用いることでDNAメチル化の顕著な変化を確認できると予想し、解析を行った。
副次従業を考慮した都市圏モデルと小地域コホートを用いた都市圏構造の変動分析

本課題は(1)兼業農家や副次従業を含む都市経済モデルの作成と分析,(2)東京都を対象とする小地域コホートモデルの作成とその結果を用いた都市圏内の人口変動の予測,(3)人口の空間構造変化に応じた都市施設の配置に関する実証分析,(4)ランダム付け値のマクロ的適用を含む都市圏地価分析の4つのサブテーマを含むものであり,30年度は,以下のような研究を実施した。(1)に関しては,副次従業を含む都市経済学モデルを,線形都市の枠組みで定式化した。各世帯は2人を擁し,1人は都心従業という単一中心の仮定を踏襲しつつ,残り1人は都心または副都心に立地する小売業への労働供給を判断する形で,数値計算のための準備を始めた。(2)の小地域コホート分析については,域外地域との接続のモデル化について引き続き検討すると共に,コホート要因を加味した居住用住宅の需要のモデル化を通じて空き家率に関する実証分析を行った。(3)の都市施設の立地については,介護施設の女性就業率への影響をコホート要因を加味して検証すると共に,交通施設の就業構造等に与えた広域的効果に関する実証分析を行った。また逆に,住宅価格データからインフラ供給等の各種政策に対する年齢階層ごとの支払意思額を推定する基礎モデルを構築した。(4)の地価分析に関しては,誤差項のHEVモデルや空間自己相関による処理方法に関する文献調査を継続すると共に,工場等制限法の住宅価格への経年的な影響,木造密集市街地における住宅価格・賃料,保育所等の教育施設と地価との関係等に関して,多面的な実証分析を試みた。併せて生産性や交通投資の外生ショックによる地域経済への経済的波及効果分析や,人口減少国と増加国が併存する場合の動学的均衡経路に関する分析を通じて,多地域均衡に関する理解を深める等,審査付3編を含む論文4編,国際学会3編を含む学会発表6編などの形で成果を公表した。初年度の遅れを完全に取り戻したとは言えぬものの,30年度に関しては,研究は概ね順調に推移している。具体的には,数値計算ソフトウェアの充実を図り,小地域コホート分析を含む大規模数値計算を実施する体制が整備された。また副次従業を中心とする応用都市経済学モデルについても,定式化を完了し,解の定性的性質を明らかにするための数値解析の方法を検討している。ランダム付け値理論のマクロ的適用によって,地価と土地利用の関係を説明する問題に関しては,ロジットモデル推定時の分散不均一性や空間自己相関に関連する文献収集を行ったが,それに留まらず,広く都市圏における地価(住宅価格)や社会インフラに関して,多面的な研究を実施している。例えば年齢階層別の支払い意思額を住宅価格に基づいて推定する研究では,付け値の誤差項を一般化するためのモデル精緻化を行い,自然災害リスクや保育所等の教育施設,木造密集市街地等の多様な視点で,小地域における住宅価格・賃料を評価する試みを続けており,それらの成果の一部は学会等を通じて公表済である。31年度は研究期間の後半に入るため,今後とも研究組織内の連携に基づいて,効率的な研究体制の維持・推進を通じて研究成果に結び付ける予定である。本課題における研究の推進方針としては,4つのサブテーマごとに以下を考えている。(1)は応用都市経済学モデルの現実的問題への適用を図るものであり,兼業農家と副次従業の2つの問題を考える。前者に関しては,土地利用の飽和に伴う離散・連続問題の処理を考えるのと並行して,首都圏のデータを用いた実証分析を行う。後者では簡単のため,副都心の位置を固定し,労働供給を当面,フルタイムか働かないかの2値に限定した定式化を採用し,数値計算を通じて解の定性的性質を検討するが,将来的にはパートタイム従業を許容する定式化への拡張も可能である。(2)の小地域コホート分析については,域外地域との接続方法を確定した上で,東京都を対象とした1990-2000年と2000-10年の2期間のデータを用いた数値計算を進め,人口遷移行列を決定するための大規模不定方程式の求解方法の検証と改良を試みる。(3)は都市施設やインフラと人口動態との関連を明らかにするために,(2)の成果に基づく詳細な人口推計との連動を目指すものである。この目的には,30年度に作成した公共施設,交通・土地利用,小地域人口,公示地価に関するデータベースを用いることができる。特に人口コホートの変化と,教育施設や病院・老人保健施設を含む社会インフラの配置に関する実証を企図するものである。(4)に関しては,不動産価格データを用いて,インフラ供給を含む各種の公共政策に対する年齢階層別支払意思額をモデル化したが,付け値の誤差項を一般化するためのプログラム修正を継続する。またランダム付け値分析についても,誤差項のHEVモデルや空間自己相関による処理方法に関する検討を継続すると共に,地域計量分析に関する書物をまとめる予定である。本課題は(1)兼業農家や副次従業を含む都市経済モデルの作成と分析,(2)東京都を対象とする小地域コホートモデルの作成とその結果を用いた都市圏内の人口変動の予測,(3)人口の空間構造変化に応じた都市施設の配置人口の実証分析,(4)ランダム付け値のマクロ的適用に基づく地価分析の4つのサブテーマを含むものである。初年度は,(1)に関しては文献調査や幾つかの予備的分析を中心に準備作業を進め,並行して都市経済学の多様な応用に関する概説論文を取りまとめた。

また都市の内部における人口動態の変化と,それに伴うインフラの最適供給と資金調達に関して,従来の理論的予測を拡張すると共に,それらを実証的に計測する方法を検討しており,その成果を国際学会で発表した。(2)に関しては,文献レビューと併せて小地域コホートモデルの域外圏域との接続方法と,人口遷移行列を推定するための大規模不定方程式体系の効率的な収束計算法に関する検討を進めている。(3)に関しては,教育施設の配置により家計の移動や就業構造がどのように変化するかを,コーホート要因を加味しながら検討し,平河・浅田(2018)において学童保育と女性の就業率向上の関係を実証した。同時に交通施設の広域効果を検討するためのデータ収集を開始している。さらに(4)の地価分析と関連して,公共施設などと小地域人口,交通・土地利用と人口構成に関する文献調査を進めると共に,ヘドニックアプローチによる不動産価格の分析を実施した。具体的には,空港の騒音と交通インフラ整備や津波のリスクが公示地価(住宅地価)に与える影響について分析し,その成果を幾つかのワーキングペーパーに取りまとめた。併せて,多項ロジットモデルにおける空間自己相関の扱いについても,文献調査を進めている。初年度は代表者定年退職の直後に当たるが,退職と同時に家族介護とそれに続く不幸が発生し,その事後処理を含めて新しい研究体制の構築に時間を要したこと,また分担者の1名について,半年間の在外研究に赴くことになったために,研究体制上若干の遅れが生じている。しかし初年度の研究計画は,文献調査とデータ作成を主体とするものであり,前者についてはペースはやや落ちるものの並行して実施しており,後者は主として他の分担者の担当を想定していたため,30年度において十分回復が可能な範囲であると考える。業績面では,上述のように応用都市経済学のテーマを特別(招待)論文として取りまとめ,都市間交通インフラの運用に関する国際学会発表や,保育施設と女性就業率の関係についての査読付論文等,幾つかの成果を上げてきており,今後とも研究組織間の連携を密にすることにより,より効率的な研究推進体制を執る予定である。本課題は(1)兼業農家や副次従業を含む都市経済モデルの作成と分析,(2)東京都を対象とする小地域コホートモデルの作成とその結果を用いた都市圏内の人口変動の予測,(3)人口の空間構造変化に応じた都市施設の配置に関する実証分析,(4)ランダム付け値のマクロ的適用を含む都市圏地価分析の4つのサブテーマを含むものであり,30年度は,以下のような研究を実施した。(1)に関しては,副次従業を含む都市経済学モデルを,線形都市の枠組みで定式化した。各世帯は2人を擁し,1人は都心従業という単一中心の仮定を踏襲しつつ,残り1人は都心または副都心に立地する小売業への労働供給を判断する形で,数値計算のための準備を始めた。(2)の小地域コホート分析については,域外地域との接続のモデル化について引き続き検討すると共に,コホート要因を加味した居住用住宅の需要のモデル化を通じて空き家率に関する実証分析を行った。(3)の都市施設の立地については,介護施設の女性就業率への影響をコホート要因を加味して検証すると共に,交通施設の就業構造等に与えた広域的効果に関する実証分析を行った。また逆に,住宅価格データからインフラ供給等の各種政策に対する年齢階層ごとの支払意思額を推定する基礎モデルを構築した。
多様体の構造についての総合的研究

境界をもつ、コンパクトで滑らかである、リ-マン多様体について考察した。このような多様体のdouble上には、対合的な自己同型写像が存在し、その写像で不変である、連続なリ-マン計量が自然に定義される。本研究では、double上で存在する、先の連続なリ-マン計量が滑らかとなるための必要十分条件を、曲率などの微分幾何学的な量を用いて表すことが出来た。次に、先のdouble上のリ-マン計量が滑らかである場合に、もとのリ-マン多様体とそのdoubleについて、計量に関するラプラシアンを考察した。このラプラシアンに関するDirichletとNeumannの問題に対して、その固有関数の性質及び固有値の分布のとの間の著しい関連性が存在することを示すことが出来た。最後に、多様体の構造に関する関連分野の諸結果が、本研究の分担者によって豊富に得られた。
擬似的な癖による長期的結果の提示による姿勢矯正促進システムの実現

本研究は,無意識に発現する行動である「癖」を対象に,癖の矯正促進のための情報提示手法として,「癖の長期的な影響を連想させる情報提示手法」を開発した.対象とした癖は,VDT(Visual Display Terminals)作業時における姿勢悪化とし,行動分析学における行動随伴性を用いて,姿勢矯正促進を目指した.「癖の長期的な影響を連想させる情報提示手法」としては,姿勢悪化による視覚疲労を疑似的に体験させることで実現した.その結果,悪姿勢の矯正行動支援に効果があることがわかった.本研究では,癖の矯正手法や悪習慣の改善手法「癖の長期的影響を連想させる情報提供手法」を開発し,癖の矯正の効果について検証する.以前開発した「癖発現通知手法」と,本研究で開発する手法を連携させて「癖発現の通知(気づき)支援から矯正支援の実現」を目指す.平成25年度は,本研究のうち「癖がもたらす長期的結果の提示手法の開発」を中心に研究を行った.そのため,特に,(1)VDT作業中での被験者の姿勢を検出する方法の開発,(2)行動随伴性の「嫌子(視覚的疲労)出現による弱化(悪姿勢を減らす)」による矯正行動の誘発,(3)平成26年度以降の「タブレット型システム」構築のためプロトタイプシステムの開発を進めた.(1)については,距離センサ(Microsoft社Kinect)をモニタ上部に設置したシステム,同距離センサをVDT作業者側面に設置したシステムを構築した.後者のシステムによって,VDT作業者の顔とモニタとの位置だけでなく,上半身の状況をセンシング可能となった.(2)については,嫌子としてモニタに表示にディストーション効果(ぼやけ表示)を加えることとした.そのことで,悪姿勢を矯正する行動を誘発させることを目指した.現時点では,ディストーション効果が被験者にとって嫌子として効果があることは確認できたが,そのことで,矯正行動を誘発させることが可能になったかどうかについては,現時点では明確にできていない.これは実験期間の点から本年度中に明らかにならなかったと考える.そこで,次年度においても,検証実験を行う.(3)について,タブレット型システムで用いるアプリケーションの開発を進めた.開発アプリケーションでは,被験者が悪姿勢によって作業遂行が難しくなるような作業の選定を行い,選定作業を支援するアプリケーションの開発を進めた.本研究では,「癖の長期的影響を連想させる情報提供手法」を開発し,癖の矯正の効果について検証する.平成26年度は,平成25年度に開発をすすめた「システムの有用性や効果について検証」を中心に行った.そのため,特に(1)行動随伴性の「嫌子(視覚的疲労)出現による弱化(悪姿勢の減らす)」による矯正行動の誘発の検証内容の策定(平成25年度後半からの継続),(2)策定した検証の実施,その検証データの分析,(3)癖発現状態でない(悪姿勢でない)ことを通知する提示手法の開発を行った.(1)については,検証実験では,実験システムのアルゴリズム部分の検証に焦点をあてるため,オズ法を採用した.実験では,被験者の姿勢の悪化を誘発するために,視覚探索課題を採用した.近赤外光による脳内のヘモグロビン濃度変化に基づいた注視点での脳活動計測(既設日立WOT220)を行い,作業への集中度や内容の認識度の計測を行った.また,ビデオによる実験中のユーザ分析およびアンケート調査を行った.(2)については,(1)の実験で比較通知手法として,「文字通知」,「画像通知」,「音声通知」および「提案手法(注視点付近の解像度を低下させる手法)」に対して評価実験を行った.その結果,提案手法が被験者の通知内容への認識度としては高かった.また実験課題の難易度が高くなるに従って,実験作業への妨害度が低くなる傾向であった.ただし,姿勢矯正については「音声通知」がもっとも効果があり,2番目に提案手法が効果があった.その結果,総合的には提案手法が効果的であることが確かめられた.(3)については,悪姿勢でない場合,すなわち適切な姿勢であるときには,注視点付近の解像度に変化を与えないこととした.この提示手法は,作業への関与をなくすことで実現した.本研究は,無意識に発現する行動である「癖」を対象に,その癖の矯正促進のための情報提示手法として,「癖の長期的な影響を連想させる情報提示手法」を開発した.研究代表者が以前開発した「癖発言通知手法」と本研究で開発した手法を連携させることで,癖発現の気づき支援から癖矯正支援を実現した.対象とした癖は,VDT(Visual Display Terminals)作業時における姿勢悪化とし,行動分析学における行動随伴性を用いて,姿勢矯正促進を目指した.「癖の長期的な影響を連想させる情報提示手法」として,姿勢悪化による視覚疲労を擬似的に体験させることで実現した.この疑似体験は,行動随伴性の「嫌子(視覚的疲労)出現による行動弱化(悪姿勢を減らす)」に対応し,この行動随伴性によって矯正行動を促進させた.疑似的な視覚的疲労としては,ディスプレイ表示に,ガウシアンフィルタを用いてディストーション(ほやけ表示)を発生させ,姿勢悪化度合いに応じてディストーションを強める.姿勢が改善されるほどディストーションを弱め,適切な姿勢状態を促すようにする.これらの機能を実現したVDT作業用姿勢矯正促進システムを開発した.開発した提示手法の効果について,実験タスクへの集中度,ディストーションの効果および姿勢矯正度に関して検証した.その結果,開発した手法が,悪姿勢の矯正行動支援に効果があることがわかった.

特に,平成27年度は,平成26年度に開発した提示手法のアルゴリズムをデスクトップ型の実験システムを用いて,その有効性を検証した.光トポグラフィによる脳活動計測によって実験用タスクへの集中度および提示情報への認識度を検証し,ユーザの実験中の行動ログ解析により矯正行動促進を検証した.それらについて,実験システムで効果があることが分かった.本研究は,無意識に発現する行動である「癖」を対象に,癖の矯正促進のための情報提示手法として,「癖の長期的な影響を連想させる情報提示手法」を開発した.対象とした癖は,VDT(Visual Display Terminals)作業時における姿勢悪化とし,行動分析学における行動随伴性を用いて,姿勢矯正促進を目指した.「癖の長期的な影響を連想させる情報提示手法」としては,姿勢悪化による視覚疲労を疑似的に体験させることで実現した.その結果,悪姿勢の矯正行動支援に効果があることがわかった.平成26年度は,平成25年度に開発をすすめた「システムの有用性や効果について検証」を中心に行った.そのため,特に(1)行動随伴性の「嫌子(視覚的疲労)出現による弱化(悪姿勢の減らす)」による矯正行動の誘発の検証内容の策定(平成25年度後半からの継続),(2)策定した検証の実施,その検証データの分析,(3)癖発現状態でない(悪姿勢でない)ことを通知する提示手法の開発を行った.(1)および(2)に関しては,その成果を平成27年3月に学会発表する予定であったが,実験データの検討に時間を要し,平成27年5月に学会発表する.(3)に関しては,注視点付近の解像度に変化を与えないことで実現した.以上のことから,研究発表時期に若干の遅れが生じたが,実験計画と照らして,おおむね順調に進展していると判断した.人間情報学平成26年度は,概ね順調に進展したと判断した.今後は,申請時の研究計画に従って,平成27年度は,平成26年度に実施した提示手法のアルゴリズム部分の有効性の検証結果に基づき,アルゴリズムの改良を行う.改良した提示手法を利用したデスクトップ型の実験システムの評価実験を行う.その際には,平成26年度に実施した評価実験同様に,光トポグラフィによる脳活動計による評価実験用タスクへの集中度や提示情報への認識度を詳細に検証する.平成26年度実施内容(3)について,より積極的に適切な姿勢を保つことを支援するために,行動随伴性の「嫌子(腰痛)消失による強化(適切な姿勢を促す)」によって矯正行動を促す機能を,開発システムの機能に追加する予定である.この機能追加自体は,平成27年度の前半で実現を予定している.平成25年度は,「癖がもたらす長期的結果の提示手法の開発」を中心に研究を行った.そのため,特に,(1)VDT作業中での被験者の姿勢を検出する方法の開発,(2)行動随伴性の「嫌子(視覚的疲労)出現による弱化(悪姿勢を減らす)」による矯正行動の誘発,(3)平成26年度以降の「タブレット型システム」構築のためプロトタイプシステムの開発を進めた.(1)については,VDT作業者の顔とモニタとの位置だけでなく,上半身の状況をセンシング可能となった.そして,その成果を国際会議に投稿し,採録された.国際会議は平成26年度6月に開催される.(2)については,被験者にとって,構築したディストーション効果が嫌子として効果があることは確認できたが,悪姿勢の矯正行動を促進するかについては,明らかな効果を検証するには至っていない.
北東北地域における中新統去武岩類のグリ-ンタフ変成作用

本研究は、中新世の主として海底に噴出した玄武岩質および安山岩質岩類における“グリ-ンタフ変質作用"による二次鉱物形成作用の詳細を明らかにすることを目的として計画された。この目的のため、東北日本北部の秋田県花岡地域ならびに青森県沖浦、袴腰岳および蟹田の各玄武岩地域が調査・研究対象地として選択された。花岡および沖浦地域の苦鉄質岩類は試錐によりその厚さが700m以上であることが確認されている。一方、袴腰岳および蟹田地域ではそれぞれ厚さ数百mには達していると推定される。これらの地域の変苦鉄質岩類は、初成組織や単斜輝石・斜長石などの火成鉱物が良く残存するが、低温条件下で種々の程度に再結晶作用を受けており、多様な二次鉱物が形成されている。花岡および沖浦地域の変苦鉄質岩類は、地表露頭では緑泥石+緑れん石+プレ-ナイト+パンペリ-石の組合せに、試錐による深部試料では緑泥石+緑れん石+プレ-ナイト+アクチノ閃石の組合せで特徴づけられる。これらにはアルバイトと石英が共存する。両地域で、沸石類は地表試料の細脈および杏仁孔にのみ出現する。Ca-沸石類は、花岡地域でロ-モンタイトおよび湯河原沸石であり、沖浦地域でワイラカイト、ロ-モンタイトおよび湯河原沸石である。袴腰岳および蟹田地域では、変苦鉄質岩類のマトリックスおよび斜長石仮像中に緑泥石、緑れん石、プレ-ナイトおよびパンペリ-石が出現する。蟹田地域では、アクチノ閃石が単斜輝石残晶のオ-バ-グロウスとして稀に見出される。特徴的なCa-沸石は、両地域でともに杏仁孔中や脈状に出現するロ-モンタイト、ヒュ-ランダイトおよびスチルバイトである。これらの地域は熱水変成作用を受け、各地域の当時の地温勾配は100°C/km程度には達したと推定される。1.青森・秋田県境の大館市花岡を中心とした地域で、地表の中新世玄武岩類の変成鉱物組合せの解析と主要造岩鉱物のEPMA分析は当初の目的を達成した。ボーリング・コア試料については室内実験を継続する。地表の玄武岩質岩類は緑泥石+緑れん石+プレーナイト+パンペリー石+アクチノ閃石およびその部分鉱物組合わせで特徴づけられるが、アクチノ閃石は火成残留鉱物である単斜輝石の分解反応生成物である。したがって、これらの岩石類はプレーナイト-パンペリー石相高温部に属する。一方、ボーリング・コア試料は浅部でもパンペリー石が出現せずプレーナイト-アクチノ閃石相に属し、深部ではプレートナイトも消失するので緑色片岩相に入った可能性が高い。また、地表露頭に限り、沸石相を示唆するローモンタイト、湯河原沸石などが細脈中に出現する。これらの成果は、地表の玄武岩質岩類を中心に鉱物化学を含め、すでに原稿としてまとめられ近く公表の予定である。2.津軽地域黒石市の沖浦玄武岩質岩類についてもほぼ当初の目的を達成した。1と類似した結果が得られ、地表では本玄武岩質岩類はプレーナイト-パンペリー石相に属し、地下ではボーリング・コアの検討からプレーナイト-アクチノ閃石相に入り、さらに緑色片岩相に達した可能性もある。

地表の一部では、ワイラケ沸石、湯河原沸石、ローモンタイトなとが同一玄武岩質岩石の異なった細脈中に含まれる。公表にむけ、得られた結果を整理し、現在原稿を執筆中である。3.津軽半島東部の玄武岩質岩類については平成元年度へと野外調査と室内実験が継続される。現在、本玄武岩質岩類はプレーナイト-パンペリー石相に属し、隆起・冷却過程でローモンタント、ヒユーランダイト、スチルバイトなどが多量に生じたことが判明している。これらの地域の変成相系列は典型的な低圧型と考えられる。本年度は、津軽半島を二分する津軽断層の東側に位置する蟹田-今別付近および西側の袴腰岳付近に分布する中新世の海底噴出玄武岩質岩類およびそれらを貫くドレライトについての地質調査に加え、顕微鏡観察・X線粉末回折法による沸石類の同定などの室内実験を行った。また、黒石市沖浦玄武岩類のボ-リングコア-深部試料の主要二次鉱物についてエレクトロンマイクロル-ブにより化学分析を行った。本年度の主要調査対象である蟹田-今別地域および袴腰岳地域の調査結果の概要について以下に述べる。蟹田付近に分布する玄武岩質岩類は、再結晶作用が不完全で、原岩の組織ならびに初成の単斜輝石や斜長石の斑晶微斑晶が比較的良く保存されている。二次鉱物として緑泥石、緑れん石、パンペリ-石、プレ-ナイト、および稀に単斜輝石の周縁部にアクチノ閃石が出現する。多様な沸石類が脈状にあるいは杏仁孔を充填して出現する。Ca-沸石としては、主としてロ-モンタイトであり、これはヒユ-ランダイトおよびスチルバイトに置換されることがある。袴腰岳付近の玄武岩質岩類は、蟹田-今別付近と同様に海底噴出物を主とし、再結晶作用も同様に不完全である。二次鉱物として緑泥石、緑れん石、パンペリ-石およびプレ-ナイトが僅かに見出される。脈状あるいは杏仁孔を埋めてフイリップサイト、アナルサイトなどを含む多様な沸石類が出現する。特徴的な事実としては、これも蟹田-今別付近と同様に、Ca-沸石としてロ-モンタイト、ヒユ-ランダイトおよびスチルバイトが共存することがある。上記両地域においては、玄武岩質岩類およびドレライトは鉱物組合せの上からはプレ-ナイト-パンペリ-石相の低温変成作用を受け、その後より低温で一連の沸石類の形成作用を受けたと考えられる。
中国沿岸地域での海洋・海浜鋼構造物の腐食モニタリング調査と微生物誘起腐食の調査

本研究は,海浜・海洋環境の鋼構造物の腐食特性と鋼材の耐食性を定量的に調べる方法を確立するとともに,北から南までの海岸線を有する中国沿岸での環境の腐食特性と鋼材の耐食性を調査し,海浜・海洋の社会資本としての鋼構造物の耐久性を増すための方策を得ようとするものである。また,これらの構造物の海中,特に海底土中における微生物による腐食について,気候,土壌,環境汚染等に起因する地域的な差異がないかを確認することも目的のひとつである。本研究では,筆者らが開発した交流インピーダンス法を用いた腐食モニターによって昼夜,季節による腐食速度の変化をモニタリングし,モニターに蓄積したデータをメモリーカードに記録し数ケ月毎に回収した。中国沿岸地域での海浜環境における鉄鋼材料の腐食に関して,同心円状のリング・ディスク状電極により種々の鋼材について,ほぼ10ケ月の連続的な腐食モニタリングを試み,長期間にわたり安定したデータを得ることができることを実証した。腐食モニターに関して,DFIによる積分回数の設定が安定した計測にきわめて重要であることが示された。細粒鋼(Al-Si鋼),細粒鋼(Al-Si-Ni鋼),海浜耐候性鋼(3%Ni鋼),一般耐候性鋼,炭素鋼,ステンレス鋼(SUS-304)の腐食速度の変化を中国国内の4地点で連続的にモニタリングした結果,ステンレス鋼以外では平均気温と降水量が腐食速度に大きく影響することがわかった。一方,ステンレス鋼では不働態皮膜の崩壊と局部的な腐食の発生に影響を与える飛来塩粒子の量が重要で,曝露サイトの離岸距離(海岸からの距離)に依存して腐食速度が変化した。中国沿岸での微生物腐食,特に環境汚染と微生物腐食の関係について本研究では明確にできなかったが,研究協力者の海洋研究所(青島)の侯教授のグループの研究で海底土中での腐食に関して多くの研究がなされ,今後明確になるものと思われる。本研究においては,丹治らのグループがカソード防食による電流・反応がバイオフィルムの初期形成を抑制し,全体的に微生物腐食を抑える可能性があることを初めて明らかにした。本研究は,中国沿岸で腐食モニタリング,鋼材の曝露試験,環境汚染因子のモニタリングを連続的に継続して行い,腐食速度・腐食反応機構と環境因子(気象因子と汚染因子)の関係と防食設計の指針を立てる基礎データ蓄積するとともに,中国南部および東南アジアで見られる熱帯性の海浜の汚染海水中における微生物が関与した腐食加速現象の特性と機構を明らかにしようとするものである。本年度は,中国科学院海洋研究所と共同で海洋研究所隣接海岸および黄海の石油掘削リグにモニタリングポストを設置し,海洋研究所(青島)から携帯電話回線による遠隔データ収集・制御試験を含めたシステムを構築するために,データ収集の試験を行ったが,携帯電話システムの相違と通信の安定性から問題が生じた。次年度の本格設置に向けてデータ収集用プログラムを改良した。海浜大気腐食機構の解明のために,実験室で亜鉛めっき鋼板の乾湿繰り返し環境での腐食速度を実測し,亜鉛の腐食生成物による鉄の防食作用にMg^<2+>イオンが効果的であるが,その役割は乾燥過程における表面pHの緩衝作用に依存することが明らかになった。微生物腐食に関しては,硫酸塩還元バクテリアおよび鉄酸化バクテリアについて,低合金鋼およびステンレス鋼から溶出する金属イオンのバクテリア活性に与える影響を調べ、従来から知られているAg^+イオンの効果は確認されたが,他のイオンについては顕著な差異は現れなかった。

本研究は,中国沿岸で腐食モニタリング,鋼材の曝露試験,環境汚染因子のモニタリングを連続的に継続して行い,腐食速度・腐食反応機構と環境因子(気象因子と汚染因子)の関係と防食設計の指針を立てる基礎データ蓄積するとともに,中国南部および東南アジアで見られる熱帯性の海浜の汚染海水中における微生物が関与した腐食加速現象の特性と機構を明らかにしようとするものである。本年度は,中国科学院海洋研究所と共同で海洋研究所敷地内および黄海沿岸の石油掘削リグに腐食モニターを設置し,海洋研究所(青島)から携帯電話回線による遠隔データ収集・制御システムを構築するために,機器の改良とデータ収集の試験を行った。国内と中国との携帯電話システムの相違から通信不能になる問題が生じ,次年度の本格設置に向けてデータ収集・通信システムの抜本的な変更を検討する必要が生じた。海浜大気腐食機構の解明のために,実験室で各種の市販耐候性鋼板について実験室内での腐食モニタリング試験を継続し,曝露試験用のプローブを開発した。長期間の海浜環境での試験に耐えられるように,大型試験片についてもプローブの設計・試作を行った。微生物腐食に関しては,硫酸塩還元バクテリアおよび鉄酸化バクテリアについて,生物活性を低下させる効果の高いAgを含むステンレス鋼から溶出するAg+イオンの影響を調べ,その効果がある程度確認されたが,他のイオンについては顕著な差異は現れなかった。海洋・海浜鋼構造物の腐食モニタリングについては,これまでに中国にモニタリング装置6台を設置し予備的な試験を続けてきたが,本格的にデータを収集できる見込みがついたため,海洋研究所(青島市),臨海試験所(山東省),勝利油田(山東省黄海沿岸)に4台を設置し,設置機関との交渉が済み次第,来年度はじめに広東省,海南島に設置の予定である。なお,当初予定した携帯電話によるデータの収集は,電話システムが異なるため実施できなくなったため,装置を改造してデータを収録したメモリーカードを定期的に回収する方式で実施することにした。モニタリングのプローブ電極として,炭素鋼,耐候性鋼,海浜用耐候性鋼,低合金鋼,ステンレス鋼の他,物質・材料研究機構で開発された極微細粒鋼2種類も使用し,ほぼ1年間の腐食速度の推移を計測する。プローブ形状に関して,平板型と同心円型について実験室試験を重ねた結果,同心円型の方が広い湿度範囲での計測に適していることがわかったことから,実際の曝露には同心円型のプローブを使用した。これまでに現地で得られたデータは,中国科学院海洋研究所にいったん集められ,インターネットによって当研究室に送られ解析する。微生物誘起腐食(MIC)に関しては,中国沿岸での原因菌の採取ができていないが,国内でのいくつかの硫酸塩還元菌,鉄酸化菌などについての実験と,いわゆる抗菌ステンレス鋼として市販されているAgの効果について実験した。抗菌ステンレス鋼の効果は大腸菌等に関してはある程度認められたが,MICの原因となる細菌類については明確には現われなかった。海浜の鋼構造物として使用される3種類の炭素鋼,亜鉛めっき鋼板,ステンレス鋼などの各種鋼材の腐食速度をモニタリングするために,中国における協力研究機関である中国科学院海洋研究所の協力によって中国国内の5地点(青島2ヶ所,湛江,東営,広州)に曝露し,平成19年1月までの腐食速度の経時変化データを収集した。
新規ハロゲン化物結晶シンチレータの開発

高発光量を有するEu添加CsBa2I5、高エネルギー分解能を有するEu添加SrI2、低残光性を示すTl, Bi添加CsIの開発が主だった成果である。またこれに加え、Cs2ZnCl4からは、数ナノ秒の高速なシンチレーションを検出した。結果として、各10件程度の論文、学会発表を行った。核医学、資源探査、素粒子物理、セキュリティ、物流計測など広汎な応用範囲を持つ放射線検出器は、一般にシンチレータと、蛍光を受ける受光素子(光電子増倍管:PMT、Si半導体検出器:Si-PD)とから構成されており、最終製品の性能を決定する部位となっている。近年ではシンチレータとしてハロゲン化物を用いる研究が盛んであり、本研究の目標は発光量100000ph/MeV、エネルギー分解能3%以内(662 keV)の新規シンチレータの創出である。本年度は主にEu添加SrI2系の検討を行った。Eu:SrI2は現在、世界的に研究開発競争が繰り広げられており、特に高発光量、高エネルギー分解能が期待できる。今回、ブリッジマン法を用いて幾つかのサンプルを開発した。シンチレーションにおける発光波長は420 nm前後で、蛍光減衰時定数も1-2マイクロ秒程度と良好な特性が得られた。発光量は最大で約60000 ph/MeV、エネルギー分解能も4-5%程度と、シンチレータとしては十分な特性であるが、目標には到達しなかった。この理由としては、現状、Euの添加濃度を最適化出来ていないためと考えられており、この部分を改良することでさらなる特性向上が期待できる。本年度は主にTl添加CsIをベースにした系の検討を行った。Tl添加CsI自体の発見は半世紀前に遡り、本研究においてもBi3+の共添加で大幅なシンチレーション特性の向上が発見されているなど、まだ改良の余地が大きなシンチレータである。また一般にハロゲン化物は潮解性が激しいが、CsIベースの材料は、ほとんど潮解性がなく、実用上の観点からは好ましい。無添加Cs2ZnCl4結晶からは、数ナノ秒の高速なシンチレーションを計測することができた。発光量は1000 ph/MeV程度と、本研究で主眼とした値よりは小さいが、発光波長も近紫外域であるため、BaF2代替としての利用が見込まれる。発光量の観点からは、CsCuCl3結晶など、Csと遷移金属ベースのものにTl+を添加したものが大きく、40000-50000 ph/MeVの値を示した。しかしながら結果として、初年度に発見したCsBa2I5系には及ばなかった。本年度はCsBa2I5系およびCs3Y2I9系の研究を行った。これらのBaやYサイトに希土類、遷移金属といった発光中心元素を添加することでシンチレータの形成を目指した。また参照用として、古典的なハロゲン化物シンチレータであるTl:CsIに関しても合成し、基礎特性評価および特性改良を試みた。CsBa2I5系に関しては、特にEuを添加したシンチレータではEu2+の5d-4f遷移が発現し、発光波長は一般的な光電子増倍管と相性の良い420-440 nm程度であった。137Csの662 keVガンマ線を照射したところ、発光量は約105000 ph/MeVであり、研究目標である100000ph/MeVを超えていたが、エネルギー分解能は20%程度と改善の余地が残った。一方Cs3Y2I9系に関しては純度の良い希土類原料が市販されておらず、着色や水分の混入といった問題が見られ、発光量は約25000 ph/MeVにとどまった。またTl:CsIにBi共添加を試行したところ、エネルギー分解能に劇的な向上が見られ、662 keVにおいて4.3%を達成した。

研究の目標は100000 ph/MeV以上の発光量および662 keVにおけるエネルギー分解能3%以内である。これまでの研究で前者を達成したため、おおむね順調に推移していると考えられる。本年度の研究で前者を達成したため、おおむね順調に推移していると考えられる。これまでの結果を基に手堅いところでCsBa2I5系の改良を行う。合成条件やEu濃度の最適化でさらなる高特性化が期待できる。またTl:CsIは合成条件やBi共添加濃度の最適化でさらなる高特性化が図れる可能性があるため、引き続き試行する。加えてEu:SrI2のEu添加濃度最適化も合わせて試行する。今年度の結果を基に手堅いところでCsBa2I5系の改良を行う。合成に用いる消耗品、計測部材、および学会参加や研究打ち合わせの旅費を計上した。合成に用いる消耗品、計測に用いる高速増幅器、および学会参加や研究打ち合わせの旅費を計上した。
走化性シグナル伝達系における濃度勾配認識メカニズムの解明

細胞は誘引物質の濃度勾配を認識し、濃度の高い方に向かって移動できます。単細胞からヒト細胞まで広く見られ、走化性と呼ばれます。最近我々は、三量体G蛋白質が細胞質と細胞膜の間で局在を変えることによって走化性シグナルを伝達するという、これまでに全く知られていない仕組みを発見しました。本研究ではその仕組みを解明し「G蛋白質局在制御によるGPCRシグナリングの調節」という新しいコンセプトの確立を目指します。本研究課題は、GPCRシグナル応答の機構として、これまでに提唱されているリン酸化制御に加えて、GPCRと共役する三量体Gタンパク質がGip1という細胞質タンパク質と複合体を形成することによって、細胞質ー細胞膜間の局在が制御されるという新たなコンセプトを確立し、リガンド刺激の観点を含めて局在制御の仕組みの解明を目指すものである。従来のスキームを内包しながらも、Gip1タンパク質を加えた系として再検討することで、広い濃度範囲でのシグナル伝達のしくみを明らかにするとともに、GPCRからのシグナル伝達に関して、新しい概念を提示できる可能性がある。提案はヒト類似体の解析にまで及んでおり、本研究で用いる細胞性粘菌だけでなく白血球の走化性の研究にもつながることが期待できる。
19世紀の熱帯アジアにおける一次産品輸出経済と労働供給－人口増加と労働移動

本年度は最終年度として、研究課題に関わる以下の研究発表を行なった。第一は、5月26日27日に開催された社会経済学会・第87回全国大会において、「熱帯と一次産品輸出ー国際分業・経済発展・低開発」パネル・デスカッション(5月27日)を組織し、有意義な研究発表と討論を実施することができた。脇村は、このパネルでは、問題提起的な短い発表を行った。ちなみに、このセッションでは、脇村以外に五人の研究者の参加を得た。本年度、研究成果の第一に挙げたいのは、論文「19世紀熱帯アジアにおける一次産品輸出と労働供給ーW・A・ルイス『要素交易条件』論・再考」(『経済学雑誌』第117巻第3号、2017年2月)の執筆である。論文の結論的な部分を次のパラグラフに記す。<19世紀に起こった熱帯と温帯の経済格差の基本的原因となる熱帯の低賃金は、この地域(東南アジア)における労働の無制限供給のメカニズムによって説明されうる。その場合、基本的に労働の供給条件の解明が重要となる。18世紀後半以降、東南アジア、特にその島嶼部において、かなり高い率での人口増加の趨勢が始まったことが重要である。それでは、18世紀後半まで人口が稀少であったこの地域でなぜ著しい人口増加が可能となったのか。その基本的な原因は、18世紀後半以降のこの地域における著しい海上交易の発展が出生率の上昇を可能にしたことにある>。なお、この論文に関連して、以下の研究会で三つの報告を行った。1科学研究費助成事業基盤研究(A)「新たなガバナンス論構築のためのアジア研究とアジア型国際関係論による共同研究」第5回研究会(2016年7月2日、龍谷大学深草学舎・和顔館で開催)における「『南北問題』再考ー経済格差のグローバル・ヒストリー」と題する研究報告、2社会経済史学会・Next Tide Workshop 2016(2016年9月17日、東京大学大学院人文社会系研究科法文1号館で開催)における「『南北問題』再考ー経済格差のグローバル・ヒストリー」と題する研究報告、3南アジア地域研究京都大学拠点・KINDAS研究グループ1-B「南アジアの開放経済」第4回研究会(2017年3月11日、京都大学吉田キャンパス総合研究2号館で開催)における「19世紀熱帯アジアにおける一次産品輸出と労働供給ー『要素交易条件』論・再考」と題する研究報告の三つ。申請時の研究計画調書に記した以下の二つの研究課題に関しては、ほぼ達成した。すなわち、1ルイスは、熱帯地域からの一次産品生産および輸出の拡大は、基本的には19世紀後半(特に1870年代)以降の現象と捉えているが、東南アジア(主に島嶼部)の場合、その傾向は19世紀前半に存在した。そこで、19世紀初頭以降の一次産品の生産統計および貿易統計などを把握する。219世紀前半の東南アジアの人口増加の状況を把握する。また、その要因(出生率と死亡率の変化)を確定する。さらに、人口増加の原因を考察する。人口密度が極めて低かった熱帯地域で急激な人口増加が起こるという事態には、経済史的要因のみならず、疾病といった環境史的な要因も考慮に入れる必要があるだろう。しかしながら、319世紀後半の東南アジアの一次産品生産部門における労働の実態を把握する。具体的には、英領マラヤにおけるゴム・プランテーションにおける移民の形態、労働条件、賃金などを把握するという、研究計画調書に書いた研究課題については、全く行えなかった。その理由は、イギリス・ロンドンにある国立公文書館(National Archives)での資料収集のための調査旅行を諸般の事情で断念したことにある。平成29年度の研究成果(研究で明らかにした論点)は、「「南北問題」再考ー経済格差のグローバル・ヒストリー」(『経済学雑誌』118巻3・4号、2018年3月)という論稿の中で示した。すなわち、以下の二つの論点が研究成果と言える。第一は、19世紀における「熱帯の大分岐」とも言うべき現象の存在を明らかにしたことである。19世紀の東南アジアの一部地域(フィリピン・ルソン島、インドネシア・ジャワ島ー今日の地域名で表記)では、年率1%をはるかに超えるような人口増加が起こったが、これは多分に一次産品の輸出ブームに刺激される形で出生率が上昇し起こった可能性が高い。他方、サブサハラ・アフリカでは19世紀を通して、人口変動は極めて停滞的であった。この人口停滞現象が何ゆえに起こったのかは現在のところ不明であるが、さらに解明を進める予定である。何れにしても、二つの熱帯地域の人口変動における対照から明らかになったことは、19世紀東南アジアにおける「外延的発展(extensive growth)」ー一人当たりの所得増加はないが、人口増加により経済の規模が大きくなったことーの存在であり、そのことの社会経済史的な意味は非常に重要であると言える。第二は、20世紀後半における、更なる「熱帯の大分岐」現象の存在の指摘である。東南アジア(インドネシア、マレーシア、ベトナム、タイなど)では、1870年代以降、持続的な経済成長(一人当たりの)が起こったが、こうした持続的な経済成長の背後には、1970年代以降の「緑の革命」による食糧生産部門における生産性の上昇、そしてそのことを前提とした1980年代半ば以降の、「輸出志向工業化」の進展がある。

他方、サブサハラ・アフリカでは、こうした持続的な経済成長はほとんど起こっておらず、その原因として、東南アジアに見られたような食糧生産部門の生産性の上昇がなかったことを指摘した。当初の研究計画調書で掲げた研究課題のうち、19世紀東南アジアにおける人口増加の諸側面については、かなりの部分を明らかにすることが既にできている。他方、東南アジアの一次産品生産部門における労働の実態(賃金など)、さらにこれらの地域に移民労働を送り出していた南インド(現在のタミルナードゥ)の食糧生産の実態(生産性など)については、未だ史資料収集と分析の段階にある。平成29年度の年度末(3月)に、イギリスの国立公文書館、およびマレーシアの国立公文書館に史資料調査に行ったが、上記の未達成の研究課題を明らかにすることが目的であった。平成30年度は、この研究課題の解明に専念する。本年度は最終年度として、研究課題に関わる以下の研究発表を行なった。第一は、5月26日27日に開催された社会経済学会・第87回全国大会において、「熱帯と一次産品輸出ー国際分業・経済発展・低開発」パネル・デスカッション(5月27日)を組織し、有意義な研究発表と討論を実施することができた。脇村は、このパネルでは、問題提起的な短い発表を行った。ちなみに、このセッションでは、脇村以外に五人の研究者の参加を得た。今年度は、上記の研究課題3に加えて、419世紀後半の東南アジアの一次産品生産部門への南アジア移民の出身地域の実態を把握する。具体的には、英領マラヤへ向かったタミル人移民労働者の出身地域(インド・マドラス管区)における土地利用、農業労働者の実質賃金、土地生産性、一人あたりの食糧生産性などを把握する、という研究課題の解明を目標とする。そのために、夏季休暇に、イギリス・ロンドンにある国立公文書館(National Archives)に行く予定。旧イギリス植民省関係の公文書類が所蔵されているが、海峡植民地、英領マラヤに関する史資料を調査し、必要なものは収集(写真撮影)する。同じくロンドンにある大英図書館の旧インド省文書図書室(India Office Records and Private Papers)で、旧マドラス管区における英領マラヤ移民の供給地域についての史資料の調査・収集(写真撮影)を行う予定である。研究成果の執筆予定としては、上記「世界経済史会議」での報告を基にした英語原稿の執筆、「現在までの達成度」のところで述べた残された研究課題に関する日本語原稿の執筆などを予定している。若干の見込み違いで、少額ではあるが繰り越しが発生した。【理由および使用計画】次年度(平成30年度)、英文校閲の必要が見込まれたため、平成29年度分の約100,000円分を繰越しした。次年度予算に加算して執行する予定である。
アブラムシの高次寄生蜂の行動制御:化学的機構の解明と生物的防除技術への応用

アブラムシの生物的防除の効果を阻害する高次寄生蜂Dendrocerus carpenteriの行動を操作する目的で、本種が産卵時に用いるマーキング物質の化学的特性を評価した結果、産卵行動を阻害する5つの分画の存在が明らかになった。高次寄生蜂Dendrocerus carpenteriは、アブラムシの一次寄生蜂に寄生する高次寄生蜂である。本種は既に寄生された寄主(既寄生寄主)を識別して産卵を回避する能力を持つ。産卵回避は先に寄生した高次寄生蜂が産卵時にマミー表面(寄主が入ったアブラムシの表皮)上に塗布したマーキング物質を利用して行われる。D. carpenteriは一次寄生蜂によるアブラムシの個体数抑制を阻害する要因であるが、このマーキング物質を用いてD. carpenteriの産卵行動を撹乱できる可能性がある。そこで本研究では、マーキング物質の抽出物から活性画分を分離し、その化学的特性の評価を行った。D. carpenteriが既寄生寄主の識別に用いるマーキング物質をメタノールで抽出し、高速液体クロマトグラフィーによって分画した。7つの画分に対して活性評価する実験を行ったところ、マーキング物質は触角での確認なしで感知できる揮発性の物質と、触角で確認しなければ感知することのできない非揮発性の物質の少なくとも2種類以上の物質から構成されていることが明らかとなった。また、マーキング物質には産卵回避行動を引き起こす物質だけでなく、産卵を促すような何らかの物質も含まれることが示唆された。これらの物質はいずれもD. carpenteriの産卵行動の撹乱に利用できる可能性があり、そのためには化学的特性を今後さらに詳しく調べる必要がある。7つの画分に対して活性評価する実験を行ったところ、マーキング物質は触角での確認なしで感知できる揮発性の物質と、触角で確認しなければ感知することのできない非揮発性の物質の少なくとも2種類の物質から構成されていることが明らかとなった。さらに、これらの画分のうち日揮発性とおもわれる物質が含まれる画分を分画したところ、新たに3つの活性のある画分が存在することが明らかとなった。
多硫黄ジチオレート配位子をもつ含硫黄有機金属環状化合物の特異な反応性と物性

○シクロペンタジエニルあるいはペンタメチルシクロペンタジエニル基をもつRh(III)-多硫黄ジチオレートC_3S_5-錯体を合成し、その臭素酸化体の性状をしらべた。X線結晶構造解析から、結晶中において[Ph(C_5H_5)(C_3S_5)]はモノマーとして、[Rh(C_5Me_5)(C_3S_5)]_2はC_3S_5架橋をもつ二量体として存在することがわかった。臭素との反応によって得られた1電子酸化体[RhBr-(C_5H_5)(C_3S_5)]および[RhBr(C_5M_5)(C_3S_5)]は、いずれもRh-Br結合をもち、C_3S_5配位子中心の酸化が生じている。そのジクロロメタン中でのESRスペクトルにより、^<103>Rh(I=1/2)および^<79/81>Br(I=3/2)核との超微細結合定数から確認した。○ペンタメチルシクロペンタジエニルイリジウム(III)錯体[Ir(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)]を合成し、そのヨウ素酸化によって1電子および2電子酸化体を得て、その性状をしらべた。[NMe_4]_2(C_8H_4S_8)のエタノール溶液と[Ir(C_5Me_5)Cl_2]_2のジクロロメタン溶液の反応によって[Ir(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](1)を合成した。ジクロロメタン中で1と0.5当量のI_2を反応させて、[IrI(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](2)を得た。1と過剰のI_2の反応では、[IrI(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](I_3)(3)および[IrI(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](I_5)(4)が得られた。3と4については、X線結晶解析によってその構造を明らかにした。錯体4は[IrI(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](I_3)_<1/2>(I_7)_<1/2>であることがわかった。2のジクロロメタン中のESRは、Ir-I結合をもつ[IrI(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)]とI^-イオンが対イオンになった[Ir-(C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](I)による2種類の錯体種のシグナルを示す。いずれもC_8H_4S_8配位子部分が1電子酸化されている。酸化体3と4は、いずれもカチオン部分はIr-I結合を有し、C_8H_4S_8配位子部分が2電子酸化されている。酸化体3と4の電導度(粉末加圧成型試料、室温)は、(1.1-5.0)x10^<-6>Scm^<-1>である。拡張π電子系の多硫黄ジチオレート配位子C_8H_4S_8^<2->あるいは関連配位子を有する金属錯体を合成し、その酸化体を得て、M-S-C-C-S(M=Au(III),Rh(III),Ir(III))からなるメタラ環の性状・錯体の酸化過程における性状、ならびに酸化体固体の導電性をしらべた。○非対称で、分極した平面性の[Au(C-N)(S-S)]型(C-N=C-脱プロトン化-2-フェニルピリジン(PPy);S-S=多硫黄ジチオレート配位子;C_8H_4S_8^<2->,C_6S_8(C_<10>H_<21>)_2^<2->)のいくつかの錯体を得た。低い酸化電位を示すこれらの錯体を、ヨウ素あるいはTCNQで酸化して得た酸化体固体の電導度は、(2.0-3.8)x10^<-2>Scm^<-1>(室温、粉末加圧成型試料)であった。また、電解酸化によって得た[Au(ppy)(C_8H_4S_8)]_2[PF_6]のX線結晶解析を行い、C_8H_4S_8配位子の硫黄原子を介する2次元的相互作用によって電導経路が形成されていることがわかった。この0.5電子酸化体であるこの錯体結晶の一軸方向の電導度は、5.0Scm^<-1>であった。○いくつかの[M(L)(C_8H_4S_8)](M=Rh(III),Ir(III);L=C_5H_5,C_5Me_5)錯体を合成し、それらとBr_2あるいはI_2との反応により酸化錯体を得た。1電子酸化体は、M-X結合をもった[M(L)X(C_8H_4S_8)]およびX^-が対イオンである[M(L)(C_8H_4S_8)]X(X=Br,I)型の錯体として得られ、溶液中では基本的に両者が共存している。このことは、ESRスペクトルにおけるハロゲン原子核とのカップリングによる超微細構造から確認した。