hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知識集約型企業のグローバル化の現状と課題：戦略と国際人的資源管理の整合性

本研究の目的は、知識集約型企業のグローバル化の現状と課題について、戦略と国際人的資源管理の整合性の観点から考察を行うことにある。平成30年度は、以下の2点について主に研究を実施した。第1に、知識集約型企業のグローバル戦略について「ナレッジフロー」(知識移転、知識創造の概念も含む)の観点から考察を行うこと、第2に、知識集約型企業におけるナレッジフローと国際人的資源管理(グローバルタレントマネジメント)との関係性について考察を行うこと、である。考察の結果、大きくは以下の2点について明らかとなった。第1に、知識集約型企業がグローバル戦略を展開する上で、実際にどのようなナレッジフローが行われており、それがどのように機能しているかという点である。広告会社における国際的なプロジェクトに関する事例研究から、1知識移転の検討・リサーチ、2移転の実行・履行、3適用/適応、4知識の強化・統合という知識移転プロセス及びその結果としてどのようにプロジェクトが成功をおさめることができたのかという点について明らかとなった。第2に、円滑なナレッジフローを行うためには、国際人的資源管理が非常に重要な役割を果たしているという点である。とりわけ、知識を実際に有効活用し、具体的な成果に結びつけるためには、知識移転、創造を担保するための諸制度、プラクティスが重要となることが明らかとなった。加えて、発見事実として、知識集約型企業のグローバル化、グローバル戦略のあり方は、当該知識集約型企業の意思決定によってのみ決定されるのではなく、クライアント企業のグローバル化、グローバル戦略との関係性も大きな影響を与えていることがわかった。とりわけ、事例研究で対象とした広告会社のグローバル戦略という点では、クライアント企業の強み、グローバル戦略についての考え方とのマッチングが非常に重要となっていた。研究初年度(平成27年)は、研究代表者・分担者のこれまでの研究成果の蓄積を土台に、探索的なパイロット調査としてアンケート調査及びその補完調査としてのインタビュー調査の実施を予定していた。計画に則り、これまでの研究成果を振り返り、アンケート調査票の設計に取り組んだ。調査票の具体的な項目を策定するため、アドバイザーとして協力関係にある日本企業(日本を母体とし、グローバルな事業展開をしている経営コンサルティング・ファームのA社)のA氏(A社執行役員及び海外現地法人の代表取締役社長)への聞き取り調査を複数回にわたって実施した。その結果、こちらが想定していた仮説と経営コンサルティング・ファームの実態とが上手くマッチングしないことが明らかとなった。関連して、これまでの研究における課題として残されていた知識集約型企業の概念モデルにおける内的妥当性、研究成果の外的妥当性をいかにして高めるのかという課題に対応するため、経営コンサルティング業以外の幅広い業種へも対応できるよう調査票を設計すること、具体的には、さまざまな業種へも対応できる汎用的な調査項目を策定することが非常に困難であることが明らかとなった。そのため、A氏への追加の聞き取り調査に加え、知識集約型企業のカテゴリーに含まれる多様なプロフェッショナル・サービス・ファームのグローバル化に関する先行研究のレビューを再度やり直すこととした。その結果、先行研究の理論的考察の蓄積がまだまだ不十分であり、しかも、各業種の実態、その典型事例についても考察が不十分であることが明らかとなった。そこで、拙速に研究を進めることによるミスリードを避けるため、アンケート調査を次年度に見送り、実態把握に注力することに計画を変更した。一番の理由は、こちらが想定していた仮説と知識集約型企業のグローバル化の実態がうまくマッチングしなかったことにある。加えて、こちらが想定していたよりも、知識集約型企業に関する理論的考察の蓄積があまり進んでいないこと、知識集約型企業のカテゴリーに含まれる各業種の実態や典型事例についての一次情報の蓄積が不十分であること、が理由として挙げられる。そのため、当初予定していたアンケート調査の実施(平成27年度)を見送ることし、今年度(平成28年度)に実施することに計画を変更した。ただし、研究成果の一部については、共同分担者の笠原民子氏によって、国際学会での発表予定(確定済)しており、われわれの研究成果が認められているものと判断している。また、今年度の研究における先行研究のレビューやA社への聞き取り調査の成果については、順次、ディスカッション・ペーパーや論文等で発表していく。当初計画では、平成27年度に、これまでの研究成果の振り返りと先行研究のレビューを踏まえた仮説モデルの構築及びパイロット調査を実施し、平成28年度にパイロット調査の回答企業を中心とした半構造化インタビュー及びインテンシブインタビューの実施を予定していた。しかしながら、平成27年度の研究結果から、更なる先行研究のレビューと実態把握が必要であることがわかった。そこで平成28年度は、これまで研究を積み重ねてきた経営コンサルティング・サービスに加え、IT、法務、エンジニアリング、デベロッパー、ファンドといった業種も含めた先行研究のレビュー(知識集約型ビジネス支援サービス:Knowledge Intensive Business Services)を実施した。加えて知識集約型企業における国際人的資源管理、特にタレントマネジメントに関する先行研究のレビューを実施した。結果、知識集約型企業の個々の業種(経営コンサルティング、法務、広報、デベロッパー)についての考察は蓄積されてきているものの、業種を横断した知識集約型企業としての理論的考察の蓄積はまだまだ不十分であることが明らかとなった。従って、量的調査の実施にあたっては当初想定していた仮説モデルよりもより抽象度の高い概念(例:ナレッジフロー)を用いた分析が必要であることがわかった。

第1の理由は、研究対象が広がったことにあり、先行研究のレビューの範囲が拡大し、関連して実態把握がより難しくなったことである。当初計画では、パイロット調査として量的調査を実施し、そこから質的調査につなげることを計画していたが、昨年度の研究結果から多業種を対象にした調査票の設計自体が困難であることが明らかとなり、質的調査による実態把握へとつなげていくことも困難となってしまった。第2の理由は、年間を通じて研究代表者の体調不良が頻発し、思うように研究を遂行することが難しかったことである。とりわけ、7月下旬頃に体調が悪化し、夏季休暇中に予定していた研究活動を実施することが難しかったことが大きい。本研究の目的は、知識集約型企業のグローバル化の現状と課題について、戦略と国際人的資源管理の整合性の観点から考察を行うことにある。平成29年度は、これまでの研究の遅れを取り戻すべくインタビュー調査及びアンケート調査を実施する予定であった。しかしながら、この度の研究期間の延長の理由ともなっている研究代表者の体調不良のため、戦略面についての研究を進めることが難しかった。一方、国際人的資源管理については、研究分担者により独立して研究を進めた。グローバル・タレントマネジメントにおける地域統括本社の役割に注目し、在外日系企業を対象として実証研究行い、海外の学会での発表を行った。研究代表者の体調不良が主な理由である。年間を通じて研究代表者の体調不良が頻発し、思うように研究を遂行することが難しかった。昨年度から治療を続けており、徐々に快方に向かっているが、健康時と同じようには研究を進めることが難しい状況にある。平成30年度は、以下の2点について主に研究を実施した。第1に、知識集約型企業のグローバル戦略について「ナレッジフロー」(知識移転、知識創造の概念も含む)の観点から考察を行うこと、第2に、知識集約型企業におけるナレッジフローと国際人的資源管理(グローバルタレントマネジメント)との関係性について考察を行うこと、である。考察の結果、大きくは以下の2点について明らかとなった。第1に、知識集約型企業がグローバル戦略を展開する上で、実際にどのようなナレッジフローが行われており、それがどのように機能しているかという点である。広告会社における国際的なプロジェクトに関する事例研究から、1知識移転の検討
モンゴルの「遊牧知」の検証と気象災害対策への活用

モンゴル国において気象災害の緩和や、遊牧社会の振興に役立てることを目的にモンゴル気象水文環境研究所とともに遊牧知(遊牧に関する知識体系)の実態の把握や合理性などを牧畜気象学的に検証した。厳寒に暮らす遊牧民の冬営地の選択に関する遊牧知を牧畜気象観測より明らかにした。また、高い効能が知られる伝統食である馬乳酒の製造方法に関する遊牧知を2045名を対象とする全国アンケートにより収集した。これらの遊牧知の継続的調査および気象災害対策への応用にむけてモンゴル気象水文環境研究所に研究体制を整えた。また、本研究の成果を最終年度にウランバートルにて主催した遊牧知に関する国際シンポジウムで公表した。本研究はモンゴル気象水文研究所とともに、ゾドの災害影響緩和を目指す早期警戒システムの刷新と、牧民へ災害に関する知識の普及を行うことを目的とする。以下、具体的計画ごとに成果を述べる。1)早期警戒システムの性能を向上させるため、2009/10年のゾドについてその気象学的特徴と、早期警戒システムがなぜ十分に活用されなかったかを検討し、システムの問題点を明らかにする。深刻な被害を出した2009/10年のゾドについて、その気象学的特徴を明らかにした。さらにボルガン県を例に寒気の吹き出しに関する気象学的指標を開発した。2)牧畜気象観測体制の現状把握と新しい観測体制を開発する。精度が低下している牧畜気象観測体制の見直しを、観測点である遊牧民のゲルの訪問調査により行った結果、定時観測が時間通りに実施されない問題点が明らかになった。ルーチン観測マニュアルの見直しを研究所に提案した。さらに、研究所において、軽量・頑丈で簡便な移動気象観測体制の開発をクリマテック社とともに開始し、新牧畜気象観測システムを研究所に1点とゴビ砂漠の観測点の計2点に試験的に設置することを決定した。3)遊牧の持続性に着目した観測を実施し、遊牧知の抽出をする。森林草原に位置するボルガン県において、気象学的、生態学的、文化人類学的調査を海外共同研究者であるJ.Chuluun氏と実施しているが、観測を継続して、解析をすすめた。過去のデータの解析より、冬営地と夏営地の冬期の気象条件では後者の体感気温の低さが顕著であることが定量的に明らかにされ、営地選択に関する遊牧知の有効性が検証された。また、モンゴル国南部の乾燥したゴビ地域でのゾドへの対応について現地調査を行い、比較的湿潤な北部地域の事例としてボルガンとの比較研究を行った。4)研究によって得られた災害に関する知識や遊牧知を、セミナー実施によって普及する。2012年秋のボルガン県で開催されるモンゴルー日本国交樹立40年記念会において、本研究の成果を、とくに遊牧知について発表することが決まった。本研究では、モンゴルの牧民が地域で過去から引き継いできた生活上の様々な知識体系を「遊牧知」と定義し、気候学的・生態学的側面からそれを検証することで気象災害を緩和したり、気象情報を暮らしに役立てることをめざす。3年目にあたる平成25年度は、主に以下のことを行った。1)ボルガン県における冬営地の選択に関する遊牧知の検証:冬営地と夏営地の気温逆転層下部の温度構造を測定するために、係留気球観測を1月に実施した。夏営地では高度65mまでに6°C以上昇温するほどの比較的強い気温の鉛直傾度があるのに対して、冬営地では65mまでに1°C強の昇温しかなく、鉛直傾度は小さい。夏営地は低温の空気が滞留する冷気湖の底の特徴を有する一方で、冬営地は冷気湖の上にあると考えられる。2)モンゴル全土のゾドのアセスメントの方法の開発:モンゴル国気象水文環境研究所の農業気象課長とともに、西部および中部の7県の中央および郡の気象台を訪問し、ゾドの被害や対応に関する聞き取り調査を実施した。牧養力データの活用方法が自治体によって大きく異なることや、ゾド対応における気象庁・農牧省・自治体の連携の重要性が明らかになった。3)馬乳酒の遊牧知の検証を実施:馬乳酒の名産地であるモンゴル国北部の森林草原地帯のボルガン県モゴッド郡のオルホン川の近傍にて、名人といわれる馬乳酒製造者N氏のゲルに滞在し、その方法を記録し、観測を行った(GPSによる馬の移動観察、体重測定、牧地の植生調査、ゲル近傍および内部の気象観測、馬乳酒の成分調査、発酵方法の聞き取り、製造過程の撮影など)。製造期間は6月15日9月22日までで、気温が+の時期と一致した。ゲルは1度約3km南西の川近くに移動した。馬はオルホン川の近傍約10km四方で放牧され、季節によって行動範囲は変わった。

25頭の母馬から08回/日搾乳し、5139lの馬乳酒が作られた。うち250lは夏祭りで販売、1tは冬季用に保管された。本研究では、モンゴルの牧民が地域で過去から引き継いできた生活上の様々な知識体系を「遊牧知」と定義し、検証することで気象災害を緩和したり、気象情報を暮らしに役立てることをめざす。2年目にあたる平成24年度は、主に以下のことを行った。1)ボルガンにおける冬営地の選択に関する遊牧知の検証(継続)。2)モンゴル全土のゾドのアセスメントの方法の開発(継続)。3)牧畜気象観測体制改善のための測器の開発(継続)。4)ボルガンにおける牧地の利用に関する植生調査(継続)。5)馬乳酒の遊牧知の検証を実施(新規)。6)「ゾドと遊牧知」というシンポジウムを日本地理学会秋季大会で開催。ここでは新規に開始した馬乳酒の調査について報告する。モンゴルの夏の代表的な伝統的飲料である馬乳酒の製法に関する伝統的知識を検証するための初歩的調査という位置づけで、気象水文環境研究所との協力体制のもとで行った。馬乳酒の製造の盛んさの地域性に関する調査を、気象台のネットワーク329地点を利用して行い、2030の回答を得た。結果は以下のとおりである。1.馬乳酒製造には地域差がある。モンゴル国の中央部から南にかけ盛んで、北部や東西は盛んでない。馬の分布と比較すると、馬は中央部と東部に集中していて必ずしも一致しない。盛んな地域ほど牝馬の割合が高く、馬の用途の違いが地域差の一因と示唆される。2.馬乳酒作りを阻む原因として、馬や人手や技術が不足、のほか、天候、草、水があげられた。味のよい馬乳酒を造るのに必要な要因の筆頭には労働力と技術があり、次いでイースト、容器、植生、天候、馬があげられた。今後は、これらの情報をもとに馬乳酒製造の伝統知識の検証を行う。それにより技術不足が解消され、より安定した馬乳酒づくりを広めることにつながることが期待される。本研究では、モンゴルの牧民が地域で過去から引き継いできた生活上の様々な知識体系を「遊牧地」と定義し、気候学的・生態学的側面から検証することで気象災害を緩和することや、気象情報を暮らし一般に役立てることをめざす。最終年にあたる平成26年度は、主に以下のことを行った。1)干ばつ・ゾド(寒雪害)の早期警戒システムの性能向上:2000年代以降のゾドに対する社会脆弱性の評価を全国規模で実施した。干し草などの冬の備え、家畜を太らせるための季節移動の度合いが被害に影響する可能性が示唆された。2)冬営地の選択に関する遊牧知の検証:高密度の牧畜気象観測が難しいボルガン県の森林草原地帯において,人工衛星MODISの地表面温度や標高データを利用して冬営地の分布を考察した。斜面方向で見ると,南斜面,次いで東斜面に立地する冬営地が多い。昼間の日射に加えて,対象地域で冬季に卓越する北西からの冷たい風を避けるのに都合がいいと考えられている。冬季の夜間には平地部の地表面が顕著に冷たい。牧民の多くは少し標高の高い斜面に冬営地を設け冷気湖を避ける傾向が見て取れる。3)馬乳酒製造に関する遊牧知の検証「美味しい馬乳酒はどうやって作るか?」:高い効能がある伝統的乳製品である馬乳酒の名産地ボルガン県モゴト郡で名人夫妻の馬乳酒製造過程の記録と、馬群が利用する草原の自然環境の観測を実施した。中間報告を日本国内とモンゴル国で各1回実施した。
歯周病病原菌に対する防御性免疫応答の解析

特定の歯周病原菌例えばPorphyromonas gingivalisなどに対する歯周炎患者のIgG免疫応答は、本菌種の歯周局所での増加を反映するものとしてだけ把握されてきた。すなわち特定菌種の歯周局所での増加を間接的に知ろうとする診断学的意義が優先されてきた。しかし私共は、1993年度および1994年度に歯周病原菌P. gingicalis菌株の特定の表層抗原に対する抗体が防御機能を果たしていることを明らかにしてまたActionobacillus actinomycetemcomitans線毛抗原に対する特異抗体も防御性機能を果たしていることを明らかにすることができた。さらに1995年度は、Campylobacter rectusを加え、それら歯周病病原菌の上述抗原に対する特異抗体を調整した。すなわちウサギ免疫抗血清だけでなくマウス単クローン抗体の作製し、その作用を種々検討した。調整したC. rectusの表装抗原タンパクであるS-layerに対する単クローン抗体は、本菌のモルモットマクロファージによる食菌および殺菌能を高める作用を有していた。しかしながらin vitroにおけるC. rectusのS-layer保有株の補体媒介性殺菌能を亢進させるような働きは見出すことができなかった。C. rectus全菌体に対するウサギ免疫血清は、オプソニン作用およびマクロファージの殺菌能を亢進させたが補体媒介性殺菌作用を促進させる作用はほとんどなかった。歯周病患者の各歯周病原菌全菌体に対するIgG,IgA,IgM抗体をELISAで測定すると共に特定細菌に対する機能的な総合抗体価についても検討した。各抗体価は、経時的な歯周病の病態との関係および特定菌種の感染の有無と対応させて調べた。各菌種のそれぞれの表層抗原に対する特異抗体がそれらの補体媒介性殺菌作用、オプソニン作用、白血球殺菌能亢進作用を持つことを明らかにすることができた。成人性歯周炎患者の病巣局所の細菌叢を調べるとともに、それらの患者の歯周病原菌に対する体液性免疫応答を調べた。細菌叢は培養法と蛍光抗体法によって調べた。またActinobacillus actinomycetemcomitansの分離には、本菌種の選択培地TSBV培地を用いると共に分離菌の血清型についても検討した。Porphyromonas gingivalisは、成人性歯周炎の病巣に優位に多く、患者の本菌に対するIgG応答は病巣に菌が多い程高いという知見を得た。この成績は、P.gingivalisの全菌体に対する免疫応答は、それらの患者で排除させるように作用していないことを示唆するものである。ところが患者血清でP.gingivalis全菌体に対して高いIgG抗体価をもつ血清は、特定菌株のin vitroでのPhagocytic killingおよび抗体依存性の補体媒介性殺菌能を高めることを確認した。すなわち特定菌株に対して防御的役割を果たしていることがわかった。A.actinomycetemcomitansは、成人性歯周炎から分離されるものは血清型cが多かった。思春期歯齦炎のある患者は、本菌種の血清b型に対してのIgG応答が顕著に高く、成人ではb型の感染がみられなくなったことを考え合わせると、b型に対する免疫応答が感染防御に働いている可能性がある。また本菌の線毛抗原への結合能の高いIgG抗体をもつ患者や健常者がみられた事実は、線毛抗原へのIgG結合抗体が感染防御抗体として作用していることを示唆していよう。本研究目的は、歯周炎の病巣局所に増加する歯周病病原菌に対する体液性免疫応答の防御的役割の有無を検討することである。

本研究では、まずそれらの歯周病原菌の表層抗原の精製を行い、それらに対する特異抗体を調整し、その特異抗体の防御的作用をin vitroの実験系および動物実験で検討した。歯周病病原性細菌の上述抗原に対する特異抗体を調整した。ウサギ免疫抗血清およびS-layerに対する単クローン抗体は、オプソニン活性及び白血球の殺菌能を亢進させた。A.actinomycetemcomitansに対する歯周病患者の防御抗体の検討から、本菌線毛抗原が感染予防ワクチン抗原になりうることを見い出すことができた。抽出した線毛抗原のアミノ酸配列を読みとり、その配列にもとづいたオリゴペプチドを合成した。合成オリゴペプチドは、MAP法によって分子量を大きくしてウサギに免疫し、線毛抗原に対する特異抗体を調整した。本ウサギ免疫血清は、in vitroの実験系で細胞やヒドロキシアパタイトビーズへの本菌の付着を抑制した。特定の歯周病原菌例えばPorphyromonas gingivalisなどに対する歯周炎患者のIgG免疫応答は、本菌種の歯周局所での増加を反映するものとしてだけ把握されてきた。すなわち特定菌種の歯周局所での増加を間接的に知ろうとする診断学的意義が優先されてきた。しかし私共は、歯周病原菌P. gingicalis菌株の特定の表層抗原に対する抗体が防御機能を果たしていることを明らかにした。またActinobacillus actinomycetemcomitans線毛抗原に対する特異抗原も防御性機能を果たしていることを明らかにしてきた。Campylobacter rectusを加え、それら歯周病病原菌の上述抗原に対する特異抗体を調整した。すなわちウサギ免疫抗血清だけでなくマウス単クローン抗体を作製し、その作用を種々検討した。調整したC. rectusの表層抗原タンパクであるS-layerに対する単クローン抗体は、本菌のモルモットマクロファージによる食菌および殺菌能を高める作用を有していた。しかしながらin vitroにおけるC. rectusのS-layer保有株の補体媒介性殺菌能を亢進させるような働きは見出すことができなかった。C. rectus全菌体に対するウサギ免疫血清は、オプソニン作用およびマクロファージの殺菌能を亢進させたが補体媒介性殺菌作用を促進させる作用はほとんどなかった。歯周病患者の各歯周病原菌全菌体に対するIgG, IgA, IgM抗体をELISAで測定すると共に特定細菌に対する機能的な総合抗体価についても検討した。各抗体価は、経時的な歯周病の病態との関係および特定菌種の感染の有無相関して増えていた。各菌種のそれぞれの表層抗原に対する特異抗体がそれらの補体媒介性殺菌作用、オプソニン作用、白血球殺菌能亢進作用を持つことを明らかにすることができた。
マウスからの覚醒下神経活動記録による大脳基底核疾患の病態解明

霊長類で用いられている方法に倣い、無痛的に頭部を固定した覚醒下のマウスより、神経活動を記録するシステムを立ち上げたので、引き続き疾患モデルマウスからの記録を行った。大脳基底核疾患のモデルとして、DYT1ジストニアモデルマウスを取り上げた。ヒトの遺伝性ジストニアの原因遺伝子である異常DYT1遺伝子の産物を過剰に発現するように変異を加えると、運動亢進などの運動異常を示す。これは、米国マウントサイナイ医科大学のShashidharan博士が作成したもので、同博士との共同研究を行った。その結果、淡蒼球、脚内核、黒質網様部などにおいて発射頻度が低下すると同時にバースト発射をしていること、また大脳皮質刺激により、これらの核に長い抑制が観察できることがわかった。さらに、この長い抑制は線条体刺激でも観察されることがわかった。以上の結果から、DYT1トランスジェニックマウスでは、何らかの要因で大脳皮質-線条体-淡蒼球内節投射(直接路)の活動性が異常に亢進したため、この経路の投射先である視床や大脳皮質を抑制できなくなり、不随意運動が起こっていると考えられた。覚醒下のマウスより神経活動を記録するシステムを立ち上げた。霊長類で用いられている方法に倣い無痛的に頭部を固定するための固定用具、電極を刺入するためのチェンバーを工夫・作成した。次に、疾患モデルマウスからの記録を行った。ひとつはミュータントマウスであるWriggle Mouse Sagamiである。大脳基底核の核、とくに出力部である脚内核と黒質網様部から記録を行ったところ、発射頻度、発射パターン、大脳皮質刺激に対する応答パターンなどに異常はみられなかった。一方、小脳皮質から記録を行うと、プルキンエ細胞の複雑スパイクに変化は見られないものの、単純スパイクの発射頻度が減少していることがわかった。もうひとつのモデルとして、ヒトの遺伝性ジストニアの原因遺伝子であるDYT1遺伝子に変異を加え運動異常を示すトランスジェニックマウスより記録を行った。これは、米国マウントサイナイ医科大学のShashidharan博士と共同研究による。その結果、淡蒼球、脚内核、黒質網様部などにおいて発射頻度が低いと同時にバースト発射をしていること、また大脳皮質刺激により、これらの核に長い抑制が観察できることがわかった。以上の結果は、小脳異常でもジストニア症状を示す可能性があること、DYT1トランスジェニックマウスでは大脳基底核の発射活動が異常になっており、これがジストニアの病態と関連すること、などを示している。
細胞周期依存的放射線感受性の系統的解析

本課題は悪性腫瘍にたいする放射線療法において、放射線感受性と細胞周期の関係を様々な細胞株で検証し、細胞周期の中での放射線感受性を予測する方法を開発することが目的である。放射線感受性が高い細胞周期が既報では間期においてはG1/S期の境界であるとされていたが、我々が行った数種類の細胞株での検討の結果からの報告ではそれがG1期ではなくS期早期であるということが判明していた。これは蛍光標識技術の進歩によって生きている細胞の細胞周期を1細胞ごとに可視化することができるようになったことが寄与している。様々な薬剤・抗がん剤によって細胞周期の進行が影響を受けることが知られており、適切に併用すれば殺細胞効果を増強できることを報告したが、うまく併用しないと効果が相殺される恐れがあり、例えばS期早期に感受性のある腫瘍細胞に対してgemcitabineと放射線照射の順番を逆にしただけで抗腫瘍効果に歴然とした差が出たことを報告した。本研究の第一段階として、種々の細胞株において、細胞周期毎に細胞を分離する技術の確立である。これまでの実験方法ではレンチウィルスを用いた遺伝子導入で細胞周期を可視化していたが、細胞染色の技術を用いることで細胞周期を可視化するマーカーが市販されている。遺伝子導入にかかる手間やコスト、バイオセーフティの面から、マーカーによる標識で本研究を展開する方針とした。本年度は、2種類の細胞周期マーカーを使用し、効率的に細胞周期を可視化することに成功した。また、標識細胞を経時的に観察し、目的の細胞周期となった時点で放射線を照射し細胞生残率を測定する手法から、細胞周期毎に細胞を分離し、より効率的かつ限定的に目的の細胞周期にある細胞収集、ならびに実験条件の最適化を行った。平成30年度はヒト乳がん細胞株用いて、実験を行った。まず、全細胞周期が含まれている状態での放射線感受性を検討する為に、細胞周期マーカーを導入せず、セルソーターを経由するのみの条件にて、細胞生残率を調べた。その結果、2, 4, 6 Gyのγ線照射された細胞の生残率は、非照射細胞の生残率を1とした相対値で表すと、それぞれ、0.25, 0.13, 0.018であった。この乳がん細胞の10%の生残率を示す照射線量は、4.24 Gyとなった。次に、細胞周期マーカーを導入し、G0/1期(赤)、S期早期(黄)、S/G2/M期(緑)の蛍光を元に細胞分離を行った。その結果、G0/1期、S期早期、S/G2/M期の細胞の割合は、それぞれ全体の15.9%, 10.4%, 3.2%となった。細胞分離後、2, 4, 8 Gyのγ線照射を行い、コロニーの形成能を検討したが、コロニー形成は、どの条件でもみられなかった。これまでの試行錯誤により、実験方法についての方向性がついてきたが、マーカーによる標識は、細胞に対して毒性を有し、細胞分離操作後の細胞照射実験に適していない可能性が示唆された。今後は、細胞周期蛍光標識を安定的に発現する細胞株の樹立を行う。その後、放射線感受性と細胞周期の関係性について検討し、新たな基礎的データを提供する。本研究は悪性腫瘍に対する放射線療法において、放射線感受性と細胞周期の関係を様々な細胞株で検証し、細胞周期の中での放射線感受性を予測する方法を開発することが目的である。本研究の第一段階として、種々の細胞株での放射線感受性と細胞周期の関係をみることである。現在は実験方法を再現性が高くまた低コストに実行するための手法に試行錯誤している段階である。具体的には遺伝子導入によって標識していた細胞周期を染色液を用いることで代用できると思われる市販品があり、実現可能になれば試薬のコストや実験にかかる期間が大幅に軽減できると期待できる。ヒト乳がん細胞での検討でようやくその手法の実現性が確認されてきたので引き続き対象を拡大していく予定である。平成29年度は新たなヒト乳がん細胞株での検討を開始した。また、これまでの実験方法ではレンチウィルスを用いた遺伝子導入で細胞周期を可視化していたが、細胞染色の技術を用いることで細胞周期を可視化するマーカーが市販されている。平成29年度はこの新しい手法での実験条件の最適化と乳がん細胞株での条件の最適化に時間を費やした。ヒト乳がん細胞株MCF7において、細胞周期マーカーは、その標識から12時間後、標識効率が最大となり、その効果は96時間後まで継続することが分かった。標識細胞を経時的に観察し、目的の細胞周期となった時点で放射線を照射し、clonogenic survival assayを行った。

その結果、MCF7の放射線感受性はS期初期に最大となることが分かった。本課題は悪性腫瘍にたいする放射線療法において、放射線感受性と細胞周期の関係を様々な細胞株で検証し、細胞周期の中での放射線感受性を予測する方法を開発することが目的である。放射線感受性が高い細胞周期が既報では間期においてはG1/S期の境界であるとされていたが、我々が行った数種類の細胞株での検討の結果からの報告ではそれがG1期ではなくS期早期であるということが判明していた。これは蛍光標識技術の進歩によって生きている細胞の細胞周期を1細胞ごとに可視化することができるようになったことが寄与している。様々な薬剤・抗がん剤によって細胞周期の進行が影響を受けることが知られており、適切に併用すれば殺細胞効果を増強できることを報告したが、うまく併用しないと効果が相殺される恐れがあり、例えばS期早期に感受性のある腫瘍細胞に対してgemcitabineと放射線照射の順番を逆にしただけで抗腫瘍効果に歴然とした差が出たことを報告した。本研究の第一段階として、種々の細胞株において、細胞周期毎に細胞を分離する技術の確立である。これまでの実験方法ではレンチウィルスを用いた遺伝子導入で細胞周期を可視化していたが、細胞染色の技術を用いることで細胞周期を可視化するマーカーが市販されている。遺伝子導入にかかる手間やコスト、バイオセーフティの面から、マーカーによる標識で本研究を展開する方針とした。本年度は、2種類の細胞周期マーカーを使用し、効率的に細胞周期を可視化することに成功した。また、標識細胞を経時的に観察し、目的の細胞周期となった時点で放射線を照射し細胞生残率を測定する手法から、細胞周期毎に細胞を分離し、より効率的かつ限定的に目的の細胞周期にある細胞収集、ならびに実験条件の最適化を行った。平成30年度はヒト乳がん細胞株用いて、実験を行った。まず、全細胞周期が含まれている状態での放射線感受性を検討する為に、細胞周期マーカーを導入せず、セルソーターを経由するのみの条件にて、細胞生残率を調べた。その結果、2, 4, 6 Gyのγ線照射された細胞の生残率は、非照射細胞の生残率を1とした相対値で表すと、それぞれ、0.25, 0.13, 0.018であった。この乳がん細胞の10%の生残率を示す照射線量は、4.24 Gyとなった。次に、細胞周期マーカーを導入し、G0/1期(赤)、S期早期(黄)、S/G2/M期(緑)の蛍光を元に細胞分離を行った。その結果、G0/1期、S期早期、S/G2/M期の細胞の割合は、それぞれ全体の15.9%, 10.4%, 3.2%となった。細胞分離後、2, 4, 8 Gyのγ線照射を行い、コロニーの形成能を検討したが、コロニー形成は、どの条件でもみられなかった。これまでの試行錯誤により、実験方法についての方向性がついてきた。この方法を他の細胞株に対して応用していき、放射線感受性と細胞周期の関係性について、共通性と多様性の評価を広げていく予定である。これまでの試行錯誤により、実験方法についての方向性がついてきたが、マーカーによる標識は、細胞に対して毒性を有し、細胞分離操作後の細胞照射実験に適していない可能性が示唆された。今後は、細胞周期蛍光標識を安定的に発現する細胞株の樹立を行う。その後、放射線感受性と細胞周期の関係性について検討し、新たな基礎的データを提供する。
ゾル-ゲル法による多孔体ならびに機能性材料の作製

金属アルコキシドの加水分解・重合反応を利用するゾル-ゲル法によって光機能性ハイブリッド材料を合成することを目的とし,昨年度までに機能性有機分子を導入した着色透明シリカゲルバルク体ならびにCdS半導体超微粒子分散透明シリカガラスコーティング膜を合成し,それらの光学的性質の測定を行なってきた.本年度はさらに非線形光学材料となる金超微粒子散シリカガラスコーティング膜の合成を試みた.金源としてHAuCl_44H_2Oを使用し,モル比でSi(OC_2H_5)_4:H_2O:HCL:C_2H_5OH:Au=1:2-10:0.01または0.4:0.028の溶液を調製し,密封条件下40°Cで2時間保持したものをコーティング溶液とした.ディップコーティングによってスライドガラス上にゲル膜をコーティングし,ただちに500°Cで10分間熱処理した.一部の試料については,熱処理前にゲルコーティング膜をモノエタノールアミン(MEA)蒸気に1分間さらした.熱処理過程で膜表面上に金が析出する傾向があったが,溶液中の塩酸濃度を高くする,あるいは熱処理前にゲル膜をMEA蒸気にさらすことによってこれを抑制することができた.熱処理したコーティング膜には,500600nm付近に金の表面プラズマ共鳴に基づく光吸収が観測された.MEA処理を経たものでは吸収ピークがブロードであり,より短波長側に観測された.これらの結果と,X線回折ならびに透過型電子顕微鏡観察の結果から,MEA処理によって,生成する金微粒子の粒径が小さくなることがわかった.またMEA処理を行わない場合,出発溶液中の水の濃度を増すことにより,生成する金粒子の粒径が大きくなることがわかった.金属アルコキシドの加水分解・重合反応を利用するゾル-ゲル法によって光機能性ハイブリッド材料を合成することを目的とし,昨年度までに機能性有機分子を導入した着色透明シリカゲルバルク体ならびにCdS半導体超微粒子分散透明シリカガラスコーティング膜を合成し,それらの光学的性質の測定を行なってきた.本年度はさらに非線形光学材料となる金超微粒子散シリカガラスコーティング膜の合成を試みた.金源としてHAuCl_44H_2Oを使用し,モル比でSi(OC_2H_5)_4:H_2O:HCL:C_2H_5OH:Au=1:2-10:0.01または0.4:0.028の溶液を調製し,密封条件下40°Cで2時間保持したものをコーティング溶液とした.ディップコーティングによってスライドガラス上にゲル膜をコーティングし,ただちに500°Cで10分間熱処理した.一部の試料については,熱処理前にゲルコーティング膜をモノエタノールアミン(MEA)蒸気に1分間さらした.熱処理過程で膜表面上に金が析出する傾向があったが,溶液中の塩酸濃度を高くする,あるいは熱処理前にゲル膜をMEA蒸気にさらすことによってこれを抑制することができた.熱処理したコーティング膜には,500600nm付近に金の表面プラズマ共鳴に基づく光吸収が観測された.MEA処理を経たものでは吸収ピークがブロードであり,より短波長側に観測された.これらの結果と,X線回折ならびに透過型電子顕微鏡観察の結果から,MEA処理によって,生成する金微粒子の粒径が小さくなることがわかった.またMEA処理を行わない場合,出発溶液中の水の濃度を増すことにより,生成する金粒子の粒径が大きくなることがわかった.
臓器の酸化ストレスを予知する血清検査法の開発

制限酵素で断片化したゲノムDNAを用いて、特定の修飾塩基を含む断片を特異的に免疫沈降する方法の開発を行った。酸化ストレスにより生成する修飾塩基として、8-hydroxy(oxo)guanine, acrolein-modified adenine, thymineglycolを選出し、それぞれ特異性を確認したモノクローナル抗体を使用した。二本鎖オリゴDNAで修飾塩基をひとつ含む断片を作成し、システムが稼働することを確認した。次に制限酵素で切断したゲノムDNAを使用し、負荷DNA量・修飾塩基の含量と正の量依存性があることを確認した。マウスに鉄キレート化合物を投与し、酸化ストレス傷害を起こした腎臓を使用して以下の実験を行った。対照として、未処置動物腎臓を使用し、ゲノムに存在する8-hydroxyguanineの除去修復を行う酵素OGG1のノックアウト動物も使用した。酸化ストレスを与えると、免疫沈降されたDNA断片量は8-hydroxyguanine, acrolein-modified adenineに関して有意に増加した。回収DNA断片をライブラリーとみなしてクローニングし、未処置コントロール群と酸化ストレス群の両修飾塩基について、各群約300クローンの塩基配列決定を行い、データベースで染色体上の位置を確認し、マッピングを行った。染色体分布に関して検討すると、各群において有意に高頻度・低頻度を示す染色体が存在した。特に、8-hydroxyguanine/controlで多い16番染色体とacrolein-modifiedadenine/oxidative stressで多い15番染色体に注目した。ペインティング・プローブを使用してFISH解析を行うと、15番は核膜の近傍に、16番は核中心部に存在する確率の高いことが判明した。また、ヒト線維芽細胞を使用し紫外線を照射する系においても、thymine glycolに関して同様の方法論の有効性を確認した。また、本法の応用として、免疫沈降したDNA断片を増幅し、注目するゲノム領域でPCR解析ができるプロトコールも開発した。結論として、今回検討したDNA修飾塩基のゲノム内分布はランダムではないことが判明し、新たな血清検査法への基礎となるデータを得ることが出来た。平成18年度は、制限酵素で断片化したゲノムDNAを用いて,特定の修飾塩基を含む断片のみ免疫沈降する方法の開発を行った。修飾塩基として,比較的生成量の多い8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)とacrolein-modified 2'-deoxyadenosine(Acr-Ade)を選出し,特異性を確認した単クローナル抗体を使用した。まず,二本鎖オリゴDNAで修飾塩基をひとつ含む断片を作成し,システムが稼働することを確認した。次にHaeIIIで酵素処理切断したゲノムDNAを使用し,同アイソタイプの他抗体では沈降しないこと,負荷DNA量・修飾塩基の含量と正の量依存性があることを確認した。マウスに鉄ニトリロ三酢酸を投与し,その腎臓を使用して以下の実験を行った。対照として,未処置動物の腎臓を使用し,ゲノムに存在する8-OHdGの修復を行うOGG1ノックアウト動物も使用した。鉄ニトリロ三酢酸により腎臓特異的に酸化ストレスを与えると,免疫沈降されたDNA断片量は8-OHdG・Acr-dAについて有意に増加した。回収DNA断片をライブラリーとみなし,プラスミドにクローニングして,未処置コントロールと鉄ニトリロ三酢酸投与後6時間の両修飾塩基について,各群約300クローンの塩基配列決定を行い,ウェブ上のデータベースで検索後,染色体上にマッピングを行った。染色体分布に関して検討を行うと,各群において存在比で有意に高低を示す染色体が数本ずつ見られた。特に,8-OHdG/controlで多い16番染色体とAcr-dA/Fe-NTAで多い15番染色体に注目した。15番と16番の染色体に関して,市販のペインティング・プローブを使用してFISH解析を行った。すると,15番は核膜の近傍に,16番は核中心部に存在する確率の高いことが判明し,染色体領域の関与が示唆された。本法の応用として,免疫沈降したDNA断片を増幅し,注目するゲノム領域でPCR解析ができるプロトコールも開発した。結論として,今回検討した2種類のDNA修飾塩基のゲノム内分布はランダムではないことが判明し,新たな血清検査法への基礎となるデータが得られた。

染色体分布に関して検討すると、各群において有意に高頻度・低頻度を示す染色体が存在した。特に、8-hydroxyguanine/controlで多い16番染色体とacrolein-modifiedadenine/oxidative stressで多い15番染色体に注目した。ペインティング・プローブを使用してFISH解析を行うと、15番は核膜の近傍に、16番は核中心部に存在する確率の高いことが判明した。また、ヒト線維芽細胞を使用し紫外線を照射する系においても、thymine glycolに関して同様の方法論の有効性を確認した。また、本法の応用として、免疫沈降したDNA断片を増幅し、注目するゲノム領域でPCR解析ができるプロトコールも開発した。結論として、今回検討したDNA修飾塩基のゲノム内分布はランダムではないことが判明し、新たな血清検査法への基礎となるデータを得ることが出来た。
楕円型偏微分方程式の非対称解

1.原点近傍で劣線形となる放物型偏微分方程式の初期境界値問題を研究している.初期値問題に関する解の存在,解の正則性,時間大域的な解の有界性を証明し,オメガ極限集合が空集合でなく,定常解の集合に含まれることを示した.定常解の安定性に関して様々な結果を得ている.ノルムの小さな定常解は,漸近安定でないこと,さらにもしその定常解が他の定常解から孤立していれば不安定であることを証明している.正値定常解と負値定常解は,それぞれ一意であり,指数漸近安定であることを証明している.その指数についても最良定数を与えている.2.楕円型偏微分方程式の一種であるpラプラス方程式を球の内部で考察している.境界にディリクレ境界条件を置いている.ネハリ多様体上でラグランジュ汎関数を最小にする解を最小エネルギー解と呼ぶ.非線形項が球の表面近くで正であり,内部で0になる場合を研究している.このとき最小エネルギー解は,球対称でないことを証明した.その結果,方程式は,球対称解と非球対称解の両方を有する.3.一次元(p,q)ラプラス方程式において非線形項がr乗のベキとなる場合を考察している.境界でディリクレ境界条件をおいて,正値解の分岐を研究している. (p,q,r)の順序関係に応じて五種類の組み合わせが考えられる.それぞれの場合において,正値解の分岐を研究している.2つのタイプの(p,q,r)の順序関係においては,分岐曲線が単調増加であり,別の2つのタイプの順序関係においては,分岐曲線が単調減少であり,残りの1つのタイプにおいては,曲線が単調でなく,唯一つの点で折れ曲がっている.分岐曲線の形を明確に捕らえている.また解のノルムが0に収束した場合と,無限大に発散した場合において,解の漸近形を求めている.2018年度に5編の論文が出版された. 3回の国際研究集会, 2回の国内研究集会での講演発表を行った.研究業績の概要でも述べたように,劣線形放物型偏微分方程式の解の存在,解の正則性,大域的有界性,定常解の安定性,不安定性についての詳細な研究, (p,q)ラプラス方程式の正値解の分岐,最小エネルギー解の非対称性の研究を行っている.そのために本研究は順調に進展していると考えられる.1. 2019年度は,この科研費の研究の最終年度であるから,現在までの結果を総合的にまとめ上げて, 7月にオランダで開かれる国際研究集会で研究結果を発表して,他の研究者の評価を受ける.これにより自分の研究水準が世界的基準からどのような位置にあるかを知ることができる.またその際に,外国の数学者と情報交換をして,現在の世界の数学の方向を知るとともに,自分の数学の材料と情報を集める.2.国内の研究集会に出席して,自分の研究成果を発表する.またその際に,共同研究者と研究打ち合わせを行い,今後の研究の進め方について討論し,情報交換をする.1.ディリクレ境界条件のもとで, pラプラス偏微分方程式を考察した.非線形項についての従来よりも,かなり弱い条件の下で,無限に多くの解の存在を証明した. 0に収束する解の列の存在を証明した.さらに零解が解全体の集合の集積点となる場合と孤立点になる場合についての非線形項の条件を調べた.2.球において, pラプラス方程式をディリクレ境界条件のもとで研究している.非線形項の係数関数が球対称であり,さらにこの関数が球面の十分小さな近傍で正であり,それ以外では負となる場合を研究している.このとき,レイリー商を最小にする解を最小エネルギー解と呼ぶ.それは正の解になる.この解の研究は,放物型方程式の安定な定常解の研究に結びついているために極めて重要である.エネルギー最小解は球対称でないことを証明した.従って,この方程式は正値球対称解と球対称でない正値解の両方を持つことが証明された.この結果は従来の研究では,知られていなかった結果であり, pラプラス方程式の解空間が抱負であることを示している.3.有界領域においてディリクレ境界条件の下で, (p,q)ラプラス方程式を研究している.0に収束する解の列が存在するための非線形項に対する十分条件を与えている.さらに無限大に発散する解の列が存在するための非線形項に対する十分条件を与えている.また,非線形項に対する適切な条件の下に,解の一階微分の先験的評価を与えている.これらの結果は,非線形項に対して極めて弱い仮定のみを用いている.従来の結果よりも非常に一般的な条件の下で定理が証明されている.2016年度は3編の論文が査読付きの専門誌に掲載された. 2回の国際研究集会, 4回の国内研究集会での講演発表を行った.研究業績の概要でも述べたように, pラプラス方程式の無限に多くの解の存在,零解に収束する解の列の存在,無限大に発散する解の列の存在を証明している.さらに(p,q)ラプラス方程式についても, 0に収束する解の列が存在するための非線形項に対する十分条件を与えている.無限大に発散する解の列が存在するための非線形項に対する十分条件を与えている.また,非線形項に対する適切な条件の下に,解の一階微分の先験的評価を与えている.そのため本研究は順調に進展していると考えられる.1. 1次元(p,q)

ラプラス方程式をディリクレ境界条件のもとに考察している.その方程式の正値解の分岐を研究している.パラメーターp, qの大きさに応じて5種類の分岐図が現れることを証明している.そのうち2つの場合は,分岐曲線が単調であり,残りの3つの場合は,分岐曲線が単調でなく折れ曲がっている.その結果,正値解の存在と一意性及び非一意性についての詳細な結果が得られた.2.球において,ディリクレ境界条件の下で, pラプラス方程式を研究している.係数関数が符号変化する場合を扱っている.この関数が球の表面近くで正であり,それ以外の部分では負となる場合を考察している.レイリー商を最小にする解を最小エネルギー解と呼ぶ.それは正の解になる.最小エネルギー解の研究は,放物型偏微分方程式の解の漸近挙動,及び定常解の安定性を研究する上で非常に重要である.この研究においては,最小エネルギー解が球対称でないことを証明した.その結果,球対称解と球対称でない解の両方が存在することを証明した.3.劣線形放物型偏微分方程式の初期境界値問題を研究した.初期値問題に対する解の存在を証明した.また定常解の安定性と不安定性についての研究を行った.方程式が劣線形であるために,正値定常解,負値定常解は一意である.次のことを証明した.正値(負値)定常解は指数漸近安定である.さらにその指数を厳密に与えた.小さな定常解は不安定であることを証明した.1次元の問題に対して,定常解全体の構造を明らかにし,その安定性と不安定性をすべて明確にした.2017年度は1編の論文が査読付きの専門誌に掲載された.しかしながら, 2018年度に4編の論文が掲載予定である. 2回の国際研究集会, 4回の国内研究集会での講演発表を行った.研究業績の概要でも述べたように, (p,q)ラプラス方程式の正値解の分岐,最小エネルギー解の非対称性の研究,劣線形放物型偏微分方程式の解の存在,定常解の安定性,不安定性についての詳細な研究を行っている.そのために本研究は順調に進展していると考えられる.1.原点近傍で劣線形となる放物型偏微分方程式の初期境界値問題を研究している.初期値問題に関する解の存在,解の正則性,時間大域的な解の有界性を証明し,オメガ極限集合が空集合でなく,定常解の集合に含まれることを示した.定常解の安定性に関して様々な結果を得ている.ノルムの小さな定常解は,漸近安定でないこと,さらにもしその定常解が他の定常解から孤立していれば不安定であることを証明している.正値定常解と負値定常解は,それぞれ一意であり,指数漸近安定であることを証明している.その指数についても最良定数を与えている.2.楕円型偏微分方程式の一種であるpラプラス方程式を球の内部で考察している.境界にディリクレ境界条件を置いている.ネハリ多様体上でラグランジュ汎関数を最小にする解を最小エネルギー解と呼ぶ.非線形項が球の表面近くで正であり,内部で0になる場合を研究している.このとき最小エネルギー解は,球対称でないことを証明した.その結果,方程式は,球対称解と非球対称解の両方を有する.3.一次元(p,q)ラプラス方程式において非線形項がr乗のベキとなる場合を考察している.境界でディリクレ境界条件をおいて,正値解の分岐を研究している. (p,q,r)の順序関係に応じて五種類の組み合わせが考えられる.それぞれの場合において,正値解の分岐を研究している.
チベット高原における高エネルギー粒子線天体物理の展開

チベットのヤンパーチン(標高4300m)で稼動中の空気シャワー観測装置は2003年秋に完成し、現在まで順調に稼働している。装置は789台のシンチレーション検出器を7.5m間隔の碁盤目状に配置したもので、総面積は37000平方メートルである。本装置で得られるデータ量は1日約30GBである。当該研究期間内に得られた主な成果は下記の通りである。1)10^<14>・10^<17>evの3桁に亘る広いエネルギー領域での一次宇宙線の全粒子スペクトルが求められ、4×10^<15>eVにスペクトルの折れ曲がりがあることが明確になった。2)knee領域での一次宇宙線の陽子とヘリウムのスペクトルが初めて求められた。この結果と1)を合わせると、knee領域の一次宇宙線組成は重い原子核が主成分であるという結果が導かれる。これは宇宙線の加速モデルの構築に強い制限を与えることになる。3)かに星雲、Mrk421などからのガンマ線スペクトルが観測された。4)宇宙線強度の全天探査及び異方性の解析から、シグナス領域に有意な異方性を初めて見出した。いくつかの広がったガンマ線天体が存在する可能性を強く示唆している。5)太陽の影の時間変動を解析することにより、活動期の太陽磁場について新たな知見を得た。昨年の秋にアレイの中に面積100m^2の水チェレンコフ検出器を地下2.5mに設置し、シャワー中のミューオン数観測の予備実験を開始した。近い将来、ミューオン検出器面積を約1万平方メートルに拡張する予定である。これが完成すると数10TeV領域で世界最高感度の広視野宇宙ガンマ線観測装置になり、宇宙線の起源と加速の解明を大きく前進させることができる。チベットの羊八井高原(標高4300m)に中国と共同で建設した高精度空気シャワー観測装置を用いて高エネルギー宇宙線の観測を行なっている。この装置は、特定領域研究経費及び東京大学宇宙線研究所特別事業経費などにより建設されたもので、2003年秋に完成した。入射エネルギーが数TeV以上の宇宙線を高精度で観測するため、総数789台のシンチレーション検出器が7.5m間隔の碁盤目状に配置され、そのカバーする面積は約37000平方メートルと世界最大の規模を有している。これにより、高エネルギーガンマ線点源の探索、一次宇宙線のスペクトルと組成、銀河磁場及び太陽磁場による宇宙線変動について新たな知見を得ることができる。観測データは磁気テープにコピーされて宇宙線研究所に定期的に郵送され、計算機に保存されている。各大学から計算機に直接アクセスでしてデータの解析が行なわれている。昨年10月から12月にかけて、観測装置の各検出器からの信号レスポンスの較正、全システムの調整と破損部分の修理と交換作業を行なった。また、次期計画のための大面積シンチレーション検出器およびバースト検出器のR&Dを行なった。シンチレーティング・ファイバイーを埋め込んだ新バースト検出器4台を空気シャワー装置の中央部分に設置し、空気シャワー観測装置と連動させながらデータの収集を行い観測を続けている。さらに、将来の水チェレンコフ装置建設のための小規模のテスト実験を行なった。これらの作業のために、10名の研究者をチベットに派遣した。観測結果は、昨年夏にインドのプネで開催された第29回宇宙線国際会議、日本物理学会等で発表し、また学術雑誌にも投稿した。チベットの羊八井高原(標高4300m)に中国と共同で建設した高精度空気シャワー観測装置を用いて高工ネルギー宇宙線の観測を行なっている。