hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現場知の体系化による農業農村分野における巨大地震災害対応マニュアルの構築

研究課題として設定した、「課題1:現場知」に関わる情報の検証及び現場知個票の推敲」、「課題2:「現場知」分類の体系化・総合化」、「課題3:農業農村分野におけるBCP体系の提案」の成果をもとに、本研究の最終目的である「課題4:災害対応マニュアルの提案」を行った。災害対応マニュアルの取りまとめにおいては、まず素案を作成し、これについて岩手県・宮城県・福島県の現場担当者と協議・検討し、意見交換の後、推敲・修正した。予算の申請段階ではタイトルを「マニュアル」としていたが、マニュアルは拘束性が強く、今回取りまとめた情報の内容を考慮すると「ガイドブック」が適当と考えた。研究の成果は「農業農村震災対応ガイドブック2018(以下,ガイドブック)」として取りまとめた。ガイドブックはA4判冊子(343p)として印刷し、各都道府県・農政局等の農業・農村整備分野および各県土地改良連合会等に配布したほか、農業農村工学会HPにPDFファイルをアップロードすることによって(http://www.jsidre.or.jp/wordpress/wp-content/uploads/2018/04/NN_shinsaitaiou-guide2018.pdf)、災害時の参照や研修資料として自由にアクセスできるようにした。本成果は、現場知をカード形式で取りまとめているため、一部のカードを編集して独自の資料を作成することもできる。各団体が公的目的のために利用する限り、自由な引用・編集を促している。研究課題として設定した、1「現場知」に関わる情報の検証及び現場知個票の推敲、2「現場知」分類の体系化・総合化、3農業農村分野におけるBCP体系の提案の成果をもとに、本研究の成果として災害対応マニュアルの提案を行った。研究の成果は「農業農村震災対応ガイドブック2018」として取りまとめ、A4判冊子(343p)として各都道府県・農政局等の農業・農村整備分野および各県土地改良連合会等に配布したほか、農業農村工学会HPにPDFファイルをアップロードすることによって、災害時の参照や研修資料として自由にアクセスできるようにした。平成28年度は、27年度の成果の内容を充実させるほか、残された災害査定後の復旧段階における現場知の収集を進める。また、収集した情報をもとに現場知の個票の様式を確定し、ドラフトを作成する。このため、以下の課題について研究を実施する。研究実施に当たっては、年度中間、年度末に推進会議をもち、方向付けを調整・確認すると共に、実施上の障害を克服するための方策を早期に講じて、良好な研究推進を図る。課題1:現場知に関わる関連情報の収集・整理および現場知個票のドラフト作成課題2:現場知の分類指標を作成して分類方法の検討課題3:BCPの農業農村分野への導入方法の検討及び現場知と関連づけ課題4:災害対応マニュアルの構成検討とドラフトの作成巨大地震に対する事前の備えと発災後の的確な復旧対応を農業・農村分野で効果的に行うための災害対応マニュアルを完成させる。このため、29年度においては28年度の成果を受けて以下の4課題を設定して実施するとともに、最終報告に繋げるため、事務局体制を構築し、適宜推進会議を開いて研究の効果的・効率的な推進を図る。課題1:「現場知」に係わる確認の個票を作成し、宮城・岩手・福島3県の担当者の協力を得てブラシアップを図る。課題2:「現場知」個票の大分類(災害発災前対策、発災緊急時対策、発災直後対策、復旧・復興時対策)に基づいて、個票の小分類項目を見直し、最終形とする。
IgG4関連硬化性胆管炎における内視鏡的胆道生検、NBIを用いた新規診断法

IgG4関連硬化性胆管炎(IgG4SC)における内視鏡的胆道生検、NBIを用いた診断法を検討した。免疫染色を併用した胆管生検所見は、IgG4SCにおいて12%(3/25)に陽性で、PSC、癌では陰性であった。マクロファージ浸潤も不能であった。NBIによる十二指腸乳頭部診断はIGG4SCにおいて65%(26/40)に認めた。内視鏡生検での癌の診断率は72%(35/48)であった。IgG4SCにおいて免疫染色はIgG4/IgGのみが有用であった。超音波内視鏡所見による膵内胆管から肝門部胆管まで連続する粘膜病変(CSML)が診断に有用であった。症例数が当初より不足しており、病理組織学的検討に進めない状況である。現状ではProxima type IgG4SCは46例であり、うち内視鏡生検は14例のみ施行した。一方、対照症例の原発性硬化性胆管炎(PSC)29例、肝門部胆管癌は50例集積した。IgG4SC症例の生検検体が20例集積してから、免疫染色を行う予定である。IgG4関連硬化性胆管炎(IgG4SC)の新規症例がこの1年間は5例蓄積し、全体では30例であった。評価可能な内視鏡検体採取がわずかであった。内視鏡生検を行ったIgG4SCと鑑別を有するPSCは15例であり、肝門部胆管癌は30例であった。しかしIgG4SCの検体採取は困難であり、病理検討に耐えうる検体は20例であった。通常のHE染色、IgG4染色を行い、内視鏡生検による診断陽性率をまず診断した。IgG4SCでHE染色、免疫染色で診断可能な症例は、わずか2例であった。一方、既存の画像診断で肝門部胆管癌と鑑別に有用な所見は、CTで結節性病変を見つけること、超音波内視鏡による肝門部から膵内胆管まで連続した厚い粘膜肥厚像を見ることや有効であり、その結果は2017年米国消化器病週間(DDW)で5月9日発表を行ったIgG4SCはさらにAIP合併のIgG4SC associated AIPとIsolated IgG4-SCに分かれる。この2群を比較し、治療前のCT画像、超音波画像、胆管像で鑑別可能である。すなわちCTで確認できる結節性病変、Segmentalな狭窄を呈する下部胆管癌との鑑別は重要であった。さらに十二指腸乳頭部生検もIsolated IgG4SC群でも陽性所見を示した。胆管造影でも特に1cm未満の短い狭窄所見はIsolated IgG4-SCじは鑑別診断に有用である。画像診断のみでは鑑別診断は不可能である。胆道の病理生検が困難であるため、2012年の胆道学会のIgG4SC診断基準からも、ステロイドトライアルが必要である。さらにisolated typeはIgG4SC associated withAIPと比較し、再燃率が低く予後良好な可能性が示唆された。IgG4関連硬化性胆管炎(IgG4SC)の新規症例がこの1年間は少なく、評価可能な内視鏡検体採取がわずかであった。内視鏡生検を行ったIgG4SCと鑑別を有するPSCは、15例であり、肝門部胆管癌は30例であった。HE染色の時点で、形質細胞浸潤や、マクロファージをほとんど確認できなかった。このため免疫染色は有効でない可能性が大きい。IgG4関連硬化性胆管炎(IgG4SC)における内視鏡的胆道生検、NBI(Narrow Band Imaging)を用いた新規診断法を検討した。目的;内視鏡生検の免疫染色とNBIによる内視鏡所見の有効性の検討。対象は肝門部に狭窄を有し、PSC(N=17),肝門部胆管癌(N=48)と鑑別が困難な肝門型IgG4SC(N=35)であった。1.胆管生検所見(HE・IgG4/IgGまたはCD134所見)はIgG4Scにおいて12%(3/25)に陽性所見を呈し、PSC、癌では陰性であった。これらは現行のIgG4SC診断基準の一部を満たすが、間質の所見;花筵状線維化・閉塞性静脈炎は不能であった。マクロファージ浸潤も明らかではなかった。2.NBIによる十二指腸乳頭部診断はIGG4SCにおいて65%(26/40)に認めたが、PSCでは0%、癌では4%(2/48)に認めた。以上より画像診断(胆管造影、CT、超音波所見)、十二指腸乳頭部所見を加味すればIgG4SCの補助診断となる可能性があるIgG4SCとPSCの鑑別は胆管像所見で可能であり、癌との鑑別が困難である。IgG4SCにおいて、免疫染色はIgG4/IgGのみが有用であった。診断能向上のため、さらに超音波内視鏡所見を検討した。膵内胆管から肝門部胆管まで連続する粘膜病変(CSML)が診断に有用で、IgG4SC:癌(=67%;20/30:5%2/40; P<0.05)。結論)

IgG4SCの診断に十二指腸乳頭部生検、CMSLが有用である可能性が示唆された。2017年米国消化器学会で発表し、論文"Clinical features of isolated proximal-type IgG4-related sclerosingcholangitis"を投稿中である。IgG4関連硬化性胆管炎(IgG4SC)における内視鏡的胆道生検、NBIを用いた診断法を検討した。免疫染色を併用した胆管生検所見は、IgG4SCにおいて12%(3/25)に陽性で、PSC、癌では陰性であった。マクロファージ浸潤も不能であった。NBIによる十二指腸乳頭部診断はIGG4SCにおいて65%(26/40)に認めた。内視鏡生検での癌の診断率は72%(35/48)であった。IgG4SCにおいて免疫染色はIgG4/IgGのみが有用であった。超音波内視鏡所見による膵内胆管から肝門部胆管まで連続する粘膜病変(CSML)が診断に有用であった。本研究は2つの方向性があり1.内視鏡による画像診断:Narrow Band Imagingによる強調画像で、IgG4SCの補助診断に有用な所見を見出し、鑑別診断への有用性を確認することである。これは38例のIgG4SC症例の検討で、表面血管増強、強調画像が得られた。2.免疫染色:免疫染色IgG4のみを胆管、乳頭部の7例に対し行ったが、1例のみで診断に有用であった。十分な症例の蓄積を待ち、さらに検体採取の内視鏡生検鉗子を見直し、現状の2.8mm径のものではなく、太径の3.5mm以上の鉗子の使用を行う。その結果、十分量の生検組織を採取し、データを整えてから集中的に病理組織の検討に移行する。以上2点の効率化、検体増加のための工夫を行う。1.症例をさらに蓄積する必要があるが、内視鏡生検の精度を上昇させるためこれまで使用の片開き鉗子から、大口径のRdaial Joe鉗子を使用する。2.病理組織検討のみでは、IgG4SC,PSC,肝門部胆管癌との鑑別診断は困難であるため、肝門部を非侵襲的に撮像可能な、超音波内視鏡検査-特にEUSを可能な限り併用する。3.少ない内視鏡的生検材料で検討を行うため、PCRを用いRNAを増幅する方法やFIS検査も要検討である。消化器内科学本年度はIgG4SC症例数が目標に達成しなかったため、免疫染色(マクロファージ)を一部施行不能であったため、平成28年度の研究費の執行が計画額に満たず、次年度使用額が生じた。最終年度にあと10例程度の新規症例を見込み、追加の病理実験を行う予定である。1.症例追加とその総数に対し追加病理組織学的検討を行う。2.最終結果を論文化し、その英文校正費が必要3.採取結果は来年の米国消化器病学会で発表。
嚥下作用のメカニズムについての基礎的研究 -軟口蓋の三次元的解析-

本研究では嚥下時の軟口蓋の役割を解明するため、乳児期のラットを用い実験形態学的に解析を行った。軟口蓋組織の挙動を調べるためコラーゲン(TYPE I,III,V)ならびに細胞外マトリックス(ラミニン(LA)、テネイシン(T)、フィブロネクチン(FN)をABC法を用いて顕微鏡で経時的に観察した。またコラーゲンのネットワーク構造について、同じステージのラットを走査電子顕微鏡(SEM)で観察した。ラット乳児期の軟口蓋においては、まず生後1日目に上皮、3日目に基底膜、結合組織と口腔側の組織よりTYPE Iコラーゲンが形成された。次に、それを補強するかたちでTYPE III,Vのコラーゲンが遅れて形成され、より強固なネットワーク構造を構築した。コラーゲンのネットワーク構造が構築られた後、LA、Tがその組織の中に現れることが観察された。この口腔側の組織から内側へと発達していく一連の過程は、成長に伴い何度も繰り返されることが観察された。以上の結果より、乳児期ラット軟口蓋における組織の発達は、表皮、上皮、基底膜、結合組織と口腔内からの刺激を受けやすい部位から順により強固で柔軟な構造を形成し、その後細胞の発達、組織の発達が起こってくると考えられる。
Fluid mud堆積物における粘土ファブリックの形成メカニズムの解明

沈降実験で得られたfluid mud堆積物について,乾燥過程での変形が最も少ないアルコール置換法を用いて粘土ファブリックを観察した結果,粘土粒子の面-面接触による粒状構造が認められた.そのサイズや面積頻度の特徴から, fluid mudでは粘土粒子どうしが密接に結びつくフロックが形成され,堆積後に粒状構造として観察されると考えられる.類似の構造は,佐賀六角川のfluid mud堆積物にも認められた.沈降実験で得られたfluid mud堆積物について,乾燥過程での変形が最も少ないアルコール置換法を用いて粘土ファブリックを観察した結果,粘土粒子の面-面接触による粒状構造が認められた.そのサイズや面積頻度の特徴から, fluid mudでは粘土粒子どうしが密接に結びつくフロックが形成され,堆積後に粒状構造として観察されると考えられる.類似の構造は,佐賀六角川のfluid mud堆積物にも認められた.泥質堆積物を構成する粘土粒子の配列様式は,従来,泥質堆積物の形成プロセスや続成作用の指標として検討されてきた.このような粘土ファブリックの観察は,主に走査型電子顕微鏡(SEM)が用いられる.SEM観察では,試料は乾燥していることが条件のため,未固結の含水泥質堆積物の場合,乾燥処理が行われることが多い,従来,このためのいくつかの乾燥方法が提案されてきた.しかし,それらの乾燥方法によるSEM観察像の特徴について,系統的な比較・検討は必ずしも十分に行われてはいない。そこで,試料の含水率に注目し,乾燥法によるSEM観察像の特徴について検討した.特に,(1)試料を冷凍庫で凍結させた後に真空凍結乾燥機を用いる乾燥法,(2)食品の冷凍用に開発されたCell Alive System(株式会社アビー)により急速凍結させた後に,真空凍結乾燥機を用いる乾燥法(2)試料中の水をアルコールと置換させた後に液体窒素で凍結させ,簡易真空凍結乾燥装置を用いる乾燥法,(3)オーブンを用いた乾燥法を対象とした.その結果,(1)と(2)の凍結乾燥法を用いた場合,凍結時の氷の結晶の発達にともなう構造が認められ,初生的構造の観察は困難と考えられる.アルコール置換法を用いた場合,従来のモデルと類似する粘土粒子の面一端および端一端接触が顕著に認められた.オーブン乾燥法を用いた場合,アルコール置換法に比べて粘土粒子の面一面接触が多く認められた.したがって,アルコール置換法が試料の状態によらず最も有効と考えられる,また,オーブン乾燥法は,粘土粒子の配列の定性的特徴を読み取ることは可能と考えられる.平成23年度は,室内実験による検討,佐賀六角川での野外調査,ならびに成果発表を行った.(1)室内実験による検討では,ベントナイトを用いた沈降実験を行った.含水試料の乾燥処理は,t-ブチルアルコール置換法を用いた.その結果,fluid mud堆積物には,粘土粒子の主に面一面接触による凝集体「粒状構造」の発達が認められた.そのサイズは,沈降前のサスペンジョン濃度によらず4.6-6.5μmであった.一方,単位面積あたりの個数は,サスペンジョン濃度が高いほど多い.さらに,明瞭な垂直方向のサイズ変化はなく,一様なことが特徴である.このような特徴と,より低濃度のサスペンジョンによる泥質堆積物の粘土ファブリックの特徴との比較から,fluid mudに相当する高濃度の泥質流体で形成されるフロックは,粘土粒子どうしがより密接に結びつき,沈降後もこわれにくいために堆積物中で「粒状構造」として観察されると考えられる.(2)室内実験による検討をふまえ,潮汐作用の卓越する佐賀六角川のfluid mud堆積物の検討を行った.押し込み式採泥器を用いて,チャネル底堆積物のコア試料を採取した結果,岩相の特徴からfluid mud堆積物と認定される泥質堆積物の挟在が認められた.このfluid mud堆積物について,t-ブチルアルコール置換法で乾燥処理を行い,粘土ファブリックを観察した.その結果,粒状構造の発達が特徴的に認められた.したがって,fluid mud堆積物の認定のためのツールの1つとして,粒状構造で特徴づけられる粘土ファブリックが有効と考えられる.
混合原子価多核フェロセンの集積化と電子移動ダイナミックス-環境の揺らぎの効果-

混合原子価二核フェロセン誘導体について、プロトン核のスピン格子緩和時間、ESR、近赤外スペクトル、メスバウアースペクトルなどの測定から、溶液内および、固体中での分子内電子移動ダイナミックスについての、環境の効果について検討し以下の結果を得た。1.ビフェロセン骨格を有するもの,あるいはアセチレン架橋を挿入したビフェロセン混合原子価錯体では,その原子価状態や、分子内電子移動速度は、ほとんど環境(溶媒あるいは結晶中における分子間,イオン間相互作用)により決定されている。電子移動反応ポテンシャルにおける分子内の寄与はきわめて小さく、その反応バリアーはほとんど分子間相互作用により支配されている。2.結晶中における原子価状態は,対イオンあるいは錯体間の相互作用によるドライビングフォース(ΔG)に依存する。また,原子価状態の温度効果には,微細crystai packingの違いによる原子価状態間の共同効果の違いが反映されている。3.反応速度(溶媒座標上のダイナミックス)と溶媒の誘電的揺らぎのカップリングは,電子移動における空間的な拡大に依存する。4.アルコールのようなdielectric multi relaxationを示す系では,そのrelaxationのタイムスケール,および,緩和モードの特性が,反応とのカップリングに差異を与える。
血管収縮作用をもつAPJ受容体の機能解析

培養血管平滑筋細胞および単離大動脈を用いた解析ヘパリンには、継代による脱分化を抑制し、angiotensin II刺激による反応性も保持する作用があり、ラット血管平滑筋細胞(VSMC)培養に有用であることを明らかにした(FEBS lett.,2005)。apelinによる血管収縮のメカニズムを初めて明らかにした(Arterioscler Thromb Vasc Biol.,2006)。血管病変におけるapelinの関与を解明する糸口となった。さらにapelin刺激は、酸化ストレスマーカーの遺伝子発現を増加させ、apelin刺激によるVSMC増殖は、酸化ストレス抑制薬によって抑制された(Science,投稿中)。apelin刺激は、直接的に酸化ストレス刺激作用を持つことを明らかにした。APJ受容体遺伝子欠損セウスの解析APJ受容体遺伝子欠損マウス(APJ-/-)を作製し解析を行った。本マウスではapelin投与後の血圧低下が観察されず、angiotensin II感受性が亢進していた(J. Biol. Chem,2004)。さらに本マウスを動脈硬花症モデルマウスであるapoE遺伝子欠損マウス(apoE-/-)と交配してAPJとapoEが共に欠損しているダブルノックアウトマウス(APJ-/-apoE-/-)を作製し、動脈硬化病変の形成について検討した。APJ-/-apoE-/-ではapoE-/-に比して動脈硬化病変が小さく、酸化ストレスも減弱していた(Science,投稿中)。APJには動脈硬化促進作用があることが判明した。平滑筋特異的APJ受容体遺伝子過剰発現マウスの作製(未発表)平滑筋特異的であるsmooth muscle α-actin promoterとAPJ受容体遺伝子を融合したトランスジーンを構築し、マウス受精卵へのマイクロインジェクションを行った。トンランスジーンをゲノムに含むマウスが5系統得られ、そのうち大動脈におけるAPJ受容体遺伝子の発現が最も多かったものと中等度に発現しているものの2系統を選別した。本マウスでは、apelin投与によって、一過性の血圧上昇が認められた。apelinによる血管収縮作用が、個体レベルでは血圧上昇をも引き起こす強力なものであることを明らかにした。今後は、動脈硬化症への関与について解析を行う。培養血管平滑筋細胞を用いた解析。ラット血管平滑筋細胞(VSMC)の初代培養を行い、VSMCの継代数における分化の状態を観察した。継代数とともに血管平滑筋の分化マーカーであるα-actin、SM-22、desminそしてI型angiotensin受容体などの発現が減っていたが、ヘパリン刺激によりこれらの因子がすべて回復した。さらに、ヘパリン刺激により、angiotensin II刺激によるERK、p38リン酸化の程度も回復した(FEBS letters,2005)。VSMCにAPJ受容体が存在することをRT-PCRにて見出した。このVSMCをAPJ受容体のリガンドであるapelinで刺激すると、刺激直後に一過性に細胞内カルシウム濃度の増加が観察された(10^<-7>M)。この増加はangiotensin II刺激(10^<-7>M)と同程度であった。また、ミオシン軽鎖リン酸化をウェスタンブロッティングにて評価した。apelin刺激後2分をピークとするミオシン軽鎖リン酸化が、容量依存性に観察された(未発表)。APJ受容体遺伝子欠損マウスの解析。APJ受容体遺伝子欠損マウスを作製し解析を行った。本マウスではapelin投与後の血圧低下が観察されず、angiotensin II感受性が亢進していた(J.Biol.Chem,2004)。平滑筋特異的APJ受容体遺伝子過剰発現マウスの作製(未発表)。平滑筋特異的であるsmooth muscle α-actin promoterとAPJ受容体遺伝子を融合したトランスジーンを構築し、マウス受精卵へのマイクロインジェクションを行った。今後これらのマウスを用いて、血圧、動脈硬化症への関与等について解析を行う。培養血管平滑筋細胞および単離大動脈を用いた解析ラット血管平滑筋細胞(VSMC)の初代培養を行い、VSMCの継代数における分化の状態を観察した。さらに、ヘパリン刺激により、angiotensinII刺激によるERK、p38リン酸化の程度も回復した(FEBS lett.,2005)。ヘパリンには、継代による脱分化を抑制し、angiotensinII刺激による反応性も保持する作用があり、VSMC培養に有用であることを明らかにした。VSMCおよび単離大動脈をAPJ受容体のリガンドであるapelinで刺激し、ミオシン軽鎖リン酸化をウェスタンブロッティングにて評価した。その結果、apelin刺激後2分をピークとするミオシン軽鎖リン酸化が観察された。細胞内情報伝達経路としてGi/o、PKC、NHE、そしてNCXの関与が示唆された。apelinによるミオシン軽鎖リン酸化はMyosin phosphatase target subunitのリン酸化を伴っていた(Arterioscler Thromb Vasc Biol., 2006)。apelinによる血管収縮のメカニズムを初めて明らかにした。

APJ受容体遺伝子欠損マウスの解析APJ受容体遺伝子欠損マウスを作製し解析を行った。本マウスではapelin投与後の血圧低下が観察されず、angiotensinII感受性が亢進していた(J.Biol.Chem,2004)。平滑筋特異的APJ受容体遺伝子過剰発現マウスの作製(未発表)平滑筋特異的であるsmooth muscle α-actin promoterとAPJ受容体遺伝子を融合したトランスジーンを構築し、マウス受精卵へのマイクロインジェクションを行った。トンランスジーンをゲノムに含むマウスが5系統得られ、そのうち大動脈におけるAPJ受容体遺伝子の発現が最も多かったものと中等度に発現しているものの2系統を選別した。本マウスでは、apelin投与によって、一過性の血圧上昇が認められた。apelinによる血管収縮作用が、個体レベルでは血圧上昇をも引き起こす強力なものであることを明らかにした。今後は、動脈硬化症への関与について解析を行う。培養血管平滑筋細胞および単離大動脈を用いた解析ヘパリンには、継代による脱分化を抑制し、angiotensin II刺激による反応性も保持する作用があり、ラット血管平滑筋細胞(VSMC)培養に有用であることを明らかにした(FEBS lett.,2005)。apelinによる血管収縮のメカニズムを初めて明らかにした(Arterioscler Thromb Vasc Biol.,2006)。血管病変におけるapelinの関与を解明する糸口となった。さらにapelin刺激は、酸化ストレスマーカーの遺伝子発現を増加させ、apelin刺激によるVSMC増殖は、酸化ストレス抑制薬によって抑制された(Science,投稿中)。apelin刺激は、直接的に酸化ストレス刺激作用を持つことを明らかにした。APJ受容体遺伝子欠損セウスの解析APJ受容体遺伝子欠損マウス(APJ-/-)を作製し解析を行った。本マウスではapelin投与後の血圧低下が観察されず、angiotensin II感受性が亢進していた(J. Biol. Chem,2004)。さらに本マウスを動脈硬花症モデルマウスであるapoE遺伝子欠損マウス(apoE-/-)と交配してAPJとapoEが共に欠損しているダブルノックアウトマウス(APJ-/-apoE-/-)を作製し、動脈硬化病変の形成について検討した。APJ-/-apoE-/-ではapoE-/-に比して動脈硬化病変が小さく、酸化ストレスも減弱していた(Science,投稿中)。APJには動脈硬化促進作用があることが判明した。
ＮＭＤＡ受容体を介する興奮・抑制バランス依存的なバレル神経回路形成制御機構

本研究ではまず幼若および成体マウスのバレル回路でNMDA受容体の発現解析を行なった。その結果、バレル皮質と中継核の興奮性ニューロンにはNR2B、抑制性介在ニューロンにはNR2Dが相補的に発現していた。また、バレルの出現はNR2B+/-マウスで一日遅れ、NR2D-/-マウスでは逆に一日早まっていることがバレル皮質と中継核で確認された。臨界期終了も同じ挙動を示した。以上の結果、NR2Bは主に興奮性ニューロンで上行性の体性感覚処理に関わるシナプス強化を促進する「アクセル」の働きを持ち、NR2Dは抑制性の介在ニューロンでの修飾作用によりバレル形成を遅らせる「ブレーキ」として働く可能性が示唆された。マウス一次体性感覚野の第4層にはバレルと呼ばれるモジュール構造があり、洞毛からの情報が三叉神経主知覚核→視床VPM核経由で伝えられる。神経活動依存的なバレル形成には、NMDA型グルタミン酸受容体の働きが必須であるが、アクセルやブレーキとして働く受容体の有無は検証されていない。本研究ではまず発達期および成熟動物のバレル神経回路におけるNMDA受容体の発現解析を行なった。蛍光in situハイブリダイゼーションの結果、バレル皮質と中継核において、興奮性ニューロンにはNR2B、GABA作動性抑制性介在ニューロンにはNR2Dという相補的な発現様式が存在することが明らかになった。これはバレル形成期である生後1週から成体まで一貫していた。特異的抗体を使った包埋後免疫電顕法でも、NR2Bは興奮性ニューロンのシナプスに多く発現し、NR2DはGABA作動性の抑制性ニューロンのシナプスに選択的に発現するという住み分けが一貫して存在することから、NR2BとNR2Dがバレル形成において逆の作用を担うという仮説を立てるに至った。これを検証するためにそれぞれのサブユニットの欠損幼若マウスのバレル皮質の解析を行った。なおNR2Bホモマウスは致死であるためヘテロマウスを使用した。バレルの出現はNR2B+/-マウスで一日遅れ、NR2D-/-マウスでは逆に一日早まっており、これはバレル皮質および全ての中継核で確認された。また臨界期終了時期も同様にNR2B+/-マウスで一日遅れ、NR2D-/-マウスでは逆に一日早まっていた。これらの結果から、NR2Bは主に興奮性細胞に発現し上行性の体性感覚処理に関わるシナプス強化を促進するという「アクセル」の働きを持ち、NR2Dは抑制性の介在ニューロンで限定的に発現して上行性の感覚処理を修飾することでバレル形成を遅らせるような「ブレーキ」として働いている可能性が示唆された。マウスの大脳皮質の一次体性感覚野の第4層には、顔面に生える太いヒゲ(洞毛)のそれぞれからの情報を処理するバレル(樽構造)と呼ばれるモジュール構造が存在し、1つのバレルには1本のヒゲからの情報が視床経由で伝えられる。このバレル構造は生後1週目に受動的なヒゲ刺激に伴う神経活動依存的に形成される。しかしながら、バレル神経回路内の興奮・抑制のバランスがどのようにバレル形成や臨界期可塑性の時間特性や振幅に影響を与えるかは未だ不明である。本研究では興奮性および抑制性ニューロンそれぞれに選択的なNMDA受容体の欠損による機能・形態変化の解析を通じ、興奮・抑制バランス依存的なバレル神経回路形成制御機構を明らかにすることを目的とする。平成24年度には以下のような2つの重要な所見を得た。1)相補的なNMDA受容体発現;発達期および成熟動物のバレル神経回路におけるNMDA型のグルタミン酸受容体の発現解析を行ない、抑制性の介在ニューロンのうち、パルブアルブミン陽性ニューロンにはNR2Dが選択的に発現しているが、NR2Bサブユニットは興奮性の細胞に多く発現しているという相補的な関係が存在している。2)NR2B+/-マウスとNR2D-/-マウスではバレル形成と可塑性の時間的特性が逆方向にずれている;幼若マウスのバレル皮質の解析を行ったところ、バレルの出現はNR2B+/-マウスで一日遅れ、NR2D-/-マウスでは逆に一日早まっている。また臨界期終了時期も同様である。以上の所見は今後の研究を進めていく上で鍵となる重要な所見であり、この現象の背景にある仕組みを理解できるようにデータを固めていく予定である。当初の計画である1)バレル皮質の形成と臨界期可塑性に生じる変化については解析が終了し、2)バレル皮質内の局所回路に生じる形態変化についても順調に解析が進んでいる。

2年度目になる平成25年度は、平成24年度の上記の研究成果を更に進展させる。2)バレル皮質内の局所回路に生じる形態変化についてはさらに詳細な電顕レベルでの解析を行い、バレル皮質内の伝達に生じる変化についてパッチクランプ法を用いた電気生理学的解析を進める予定である。平成24年度末(平成25年3月)に購入した物品の支払いが、平成25年4月であるために未使用額が発生した。
合金の溶融反応に基づく高温温度履歴モニターの開発

金属ー炭素共晶点技術を基にしたこれまでにない超高温温度履歴モニターを実現することを目的とし、白金を蒸着したグラファイト試料を作製して様々な温度で熱処理を行い、試料の表面及び断面の状態を精密評価することで、共晶点温度のみならず、共晶点以外の温度においても金属とグラファイトが溶融し、反応する現象を利用して到達温度の違いを定性的に判別できる技術を世界で初めて実証した。さらに、白金箔とグラファイト板を用いることで、共晶点温度を挟む±5 Kの到達温度の違いを簡便に判別する技術を実証した。試料表面の反射率変化を用いた到達温度判別の定量化にも取り組み、実用化の可能性を示した。SiCパワー半導体ウェハの高温処理装置内で、ウェハ面内の温度分布を測定するため、溶融合金と試料表面の状態から到達温度を判断するこれまでに無い高温温度履歴モニターを開発している。平成27年度は、これまでに培った金属ー炭素系高温定点技術を基に、Pt-C共晶合金(融点:1738 °C)を利用した温度履歴モニターの開発を行った。具体的には、10 mm角のグラファイト基板の表面に白金を蒸着した試料を作製し、その試料をグラファイトるつぼ内に設置し、温度分布の良い超高温炉を用いて様々な温度で熱処理を行った。試料の昇温速度や到達温度などの温度履歴は標準放射温度計を用いて高精度に測定し、熱履歴の異なる試料の表面状態を光学顕微鏡や表面SEM、及び断面SEMを用いて確認した。断面SEMの観察結果から、熱処理する温度が高温になるにつれ、表面の白金とグラファイト基板の反応や溶融合金のグラファイト内部への拡散が大きくなり、溶融合金が試料の奥深くまで拡散する様子を確認した。一方、表面SEMの観察結果から、共晶点温度+5°Cと+100°Cでの熱処理温度の違いによる表面状態の変化を確認した。これらの結果から、単に白金とグラファイトが共晶点温度において反応したことを示すのみならず、共晶点以外の温度においても表面状態等を確認することにより、到達温度を判別できる技術を確立できる可能性を実証した。しかしながら、現在のところ、これらの技術では共晶点温度を挟んだ±5 °C程度の表面状態の違いを簡単に区別することは難しい。そのため、白金箔とグラファイト板を用いた到達温度判別技術の開発を行い、共晶点温度±5 °Cの違いを目で見て確認することができる技術開発に成功した。今後、これらの技術を組合せて、共晶点以外の温度における到達温度をより簡単に判別できる技術を開発する。平成27年度の研究実施計画では、Pt-C共晶合金(融点:1738 °C)を利用した温度履歴モニター技術の開発として、共晶点温度-5 °Cと+5 °Cの到達温度の違いを判別する技術を確立することを目標とした。さらに、共晶点以外の温度においても表面状態の違いから温度履歴の判定が可能かどうかの予備実験を行うことを計画した。これらの計画に対して、平成27年度は、白金箔とグラファイト板を用いた到達温度判別技術の開発を行い、共晶点温度±5 °Cの違いを目で見て確認することができる技術開発に成功した。さらに、白金を蒸着したグラファイト板を用いた焼鈍実験と表面及び断面観察を組み合わせることにより、到達温度による溶融合金の拡散や表面状態の違いを判別できる可能性を実証した。以上の結果より、本研究は、研究実施計画に基づきおおむね順調に進展していると言える。平成28年度は、白金蒸着試料の基板となるグラファイト材を変更した試験を行った。すなわち、表面にパイログラファイトをコーティングしたグラファイト基板を用い、基板表面に白金を厚さ約500 nm蒸着させた試料を作製した。その試料をグラファイトるつぼ内に設置し、超高温炉を用いて様々な温度で熱処理を行った。熱処理後の試料の表面状態をSEMを用いて観察した結果、共晶点温度より50 °C低い温度においても、既に白金とグラファイトが反応している様子を確認した。さらに、熱処理温度が高温になるにつれ、白金とグラファイト基板との反応が大きくなる様子を確認した。特に融点+200 °Cの温度においては、グラファイトと白金が激しく反応している様子を確認した。昨年度実施した断面観察の結果と合わせることにより、試料の状態から熱処理温度をある程度定量的に判断できることを実証した。一方、熱処理温度を定量的に判断するため、新たに分散型分光器を用いた反射率測定による熱処理温度判定方法を試みた。この結果、焼鈍した試料としていない試料の間には明確な違いが見られたが、焼鈍温度の違いによる反射率の差は小さく、定量的な判断が難しいことを実証した。これは、グラファイト基板の表面粗さの影響や表面状態の変化が温度変化に対して極めて小さいことが理由として考えられる。今後、異なる試料等を用いて焼鈍実験を行い、原因の解明を行う。同時に、共晶点以外の温度における到達温度をより簡単に判別できる技術を開発する。平成28年度の研究実施計画では、Pt-C共晶合金(融点:1738 °C)を利用した温度履歴モニター技術の開発として、共晶点以外の温度においても表面状態の変化から到達温度が判別できる技術を開発することを目的とした。

平成27年度に白金箔とグラファイト基板を用いた到達温度判別技術の開発を行い、共晶点温度±5 °Cの違いを目で見て確認することができる技術開発に成功した。さらに、平成27年度と平成28年度には、白金を蒸着したグラファイト基板を用いた焼鈍実験を行い、表面及び断面SEM観察を行うことにより、到達温度の違いによる溶融合金の拡散や表面状態の違いをある程度定性的に判別できる技術を確立した。現在、到達温度をより定量的に判断するための技術を開発中である。以上の結果より、本研究は、研究実施計画に基づきおおむね順調に進展していると言える。放射温度計や熱電対による温度分布測定が困難なSiCパワー半導体ウェハの高温処理装置内で、ウェハ面内の温度分布を測定するため、溶融合金と試料表面の状態から到達温度を判断するこれまでに無い高温温度履歴モニターの開発を行った。具体的には、白金とグラファイトの共晶合金(融点:1738 °C)を利用し、共晶点温度を挟む温度域やそれ以上の温度において金属とグラファイトの反応、及び溶融合金と表面状態の変化を詳細に評価することにより、共晶点以外の温度においても到達温度を読み取ることができる温度履歴モニターの開発を行った。最初に、白金箔とグラファイト基板を用いた到達温度判別技術の開発を行い、共晶点温度±5 °Cの違いを目で見て確認することができる技術開発に成功した。さらに、白金を蒸着したグラファイト基板を用いて様々な温度で焼鈍実験を行い、その試料の表面及び断面をSEMで観察することにより、共晶点温度を挟む温度のみならず、共晶点温度より高温においても溶融合金の拡散や表面状態の違いから到達温度の違いをある程度定性的に判別できる技術を世界で初めて実証した。一方、到達温度の違いを定量的に判断するため、分散型分光器を用いた反射率測定による到達温度判別方法の実験も実施した。その結果、焼鈍した試料としていない試料の間には明確な差が見られたが、焼鈍温度の違いによる反射率の差は小さかった。しかし、融点+200 °Cで焼鈍した試料は反射率に明確な差が見られ、SEMによる観察結果と併せて、ある程度定量的な判別ができることを実証した。これら開発した技術を用いれば、当初の目的である高温処理装置内で1500 °Cを超える超高温環境において、面内温度分布が測定できる可能性を実証した。さらに、金属ー金属共晶試料を用いた新たな温度履歴モニターの実験も実施するなど、今後、Pt-C共晶合金以外への適用も期待できる。金属ー炭素共晶点技術を基にしたこれまでにない超高温温度履歴モニターを実現することを目的とし、白金を蒸着したグラファイト試料を作製して様々な温度で熱処理を行い、試料の表面及び断面の状態を精密評価することで、共晶点温度のみならず、共晶点以外の温度においても金属とグラファイトが溶融し、反応する現象を利用して到達温度の違いを定性的に判別できる技術を世界で初めて実証した。さらに、白金箔とグラファイト板を用いることで、共晶点温度を挟む±5 Kの到達温度の違いを簡便に判別する技術を実証した。試料表面の反射率変化を用いた到達温度判別の定量化にも取り組み、実用化の可能性を示した。平成27年度に得られた成果を踏まえ、試料の表面状態や溶融合金の拡散状態の変化をより精密に評価し、共晶点以外の温度においても表面状態等の変化から到達温度が判別できる技術を開発する。
特殊環境を利用したメタボリックシンドローム改善のための効果的運動処方の開発

本研究の目的は、特殊環境を利用したメタボリックシンドロームの危険因子の予防・改善に効果的な運動処方プログラムを確立することであった。その結果、海抜2000m2500m相当の低圧環境下で週4日ほどの運動を行うと、常圧環境におけるそれよりも、効果的に血圧を低下させ、心ポンプ負担を軽減させること、インスリン感受性を高め、糖の取り込みを亢進させること、体脂肪を低下させやすいことなどが明らかとなった。【目的】本研究の目的は、異なる低圧低酸素環境下で低強度の運動トレーニングを行い、心血管系、および糖・脂質代謝それぞれの機能改善に対する至適環境を見出し、特殊環境下を用いたメタボリックシンドローム改善のための運動プログラムを確立することであった。【方法】被検者は特に疾患を有さない一般成人とし、青年群A(7名:週3回)、青年群B(10名:週4回)、中高年群C(9名:週3回)、中高年群D(6名:週3回)に分けた。A、C群は平地環境で、B群は海抜1200m相当、D群は2000m相当の低圧環境下において、1回30分間(暴露は2.5時間)のトレーニングを行った。尚、運動は50%VO2max相当の水中運動とし、A、B群は4週間、C、D群は8週間行った。トレーニング前後に、同一最大下運動時の循環応答、血栓性状、身体組成について測定し、効果を評価した。【結果及び考察】トレーニング後、最大下運動中の循環応答については、A群、B群、C群では有意な変化が認められなかったが、D群では最低血圧、平均血圧の有意な低下が認められた。また、早朝空腹時の血糖値、糖負荷テスト後の血糖値およびインシュリン濃度については全群有意な変化は認められなかったが、D群においては顕著な低下を示す被検者も認められた。内臓脂肪厚についても有意ではないが、中高年群のD群において顕著な低下が認められた。一方、血中脂質、皮脂厚についてはB群において低下傾向が示された。以上の結果より、海抜1200m相当の環境では脂質代謝を亢進させる可能性が示唆され、海抜2000m相当の環境ではさらに心血管機能向上、糖代謝をも亢進させることが示唆された。また、被検者によって効果の程度差が大きかったことから個体差に関する詳細な検討や、各リスクファクター改善に対するトレーニング前値の影響(効果が認められる閾値レベル)の検討などが今後の課題として残った。【目的】本研究は、異なった年齢層、異なった危険因子を有する対象者に低圧環境下で運動トレーニングを行わせ、心血管系、および糖・脂質代謝の機能改善に対する有効性の検証を行い、特殊環境下を用いたメタボリックシンドローム改善のための運動プログラムを確立することを目的とした。【方法】被検者は、青年群A(7名:週3回)、同群B(6名:週3回)、中年男性群C(9名:週3回)、同群D(7名:週3回)、閉経後の中年女性で危険因子を有する群E(8名:週4回)、同群F(8名:週4回)の6群とした。A、C、E群は平地環境で、B、D、F群は2000m相当の低圧環境下において、50%V02max相当の強度で1回30分(暴露は2時間)のトレーニングを、A、B群は4週間、CF群は8週間行った。トレーニング前後に、同一最大下運動時の循環応答、血液性状、身体組成について測定し、効果を評価した。【結果及び考察】トレーニング後、最大下運動中の循環応答は、AC、E群では有意な変化が認められなかったが、D、F群では最低血圧、平均血圧の有意な低下が認められた。また、早朝空腹時の血糖値、糖負荷テスト後の血糖値およびインシュリン濃度についてみてみると、F群のみ有意なインシュリン感受性の向上が認められた。さらに、F群では内臓脂肪厚、体脂肪率、ウエスト周囲径についても有意な低下が認められた。一方、血中脂質、皮脂厚については全群有意な変化は見られなかった。以上の結果より、週3回の頻度の場合、4週間では効果は得られず、8週間行うと低圧群のみ血圧低下の効果が認められた。また、週4回行った中年女性群においても、低圧群のみ血圧、体脂肪率、ウエスト周囲径の低下、インスリン感受性の向上などの効果が認められ、低圧環境下における運動の有効性が示唆された。ただし、本結果の違いがトレーニング頻度や期間の影響か、対象者の違い、リスクファクター保有の有無の影響かなどについては本結果から言及できないため、今後の検討課題として残った。【目的】本研究の目的は、異なる低圧環境下での短期間の運動トレーニングがメタボリックシンドロームの各リスクファクターに及ぼす影響について検討することであった。【方法】健康な成人男性

22名(23±1歳)を、常圧環境(n=8)、海抜2000m(n=8).、海抜2500m相当(n=6)の低圧環境でトレーニングする3群に振り分けた。トレーニングは、50%VO_2max相当の強度で1回30分(低圧暴露はトレーニングを含み2時間)とし、連続5日間行われた。トレーニング前後に、同一最大下運動時の循環応答、血液性状、身体組成について測定し、効果を評価した。【結果及び考察】5日間のトレーニング後、最大下運動時の心血管応答については、常圧群、2000m群ともに何ら変化は認められなかった。2500m群では最低血圧、平均血圧が低下傾向を示したが、その差は統計上有意ではなかった(6名中5名の低下)。血液性状については、空腹時の血中脂質、血糖値などすべての指標においてどの群においても有意な変化は認められなかった。しかしながら、糖負荷試験の結果、経時的な血糖値の変化に有意な変化は認められなかったものの、2500m群においてのみインスリンのアンダーカーブ面積が有意に低下し、インスリン感受性の向上が認められた。さらに、形態、身体組成については、2500m群にのみ体重、体脂肪率、腹膜前脂肪厚の有意な低下が認められた。以上の結果から、低圧環境下における運動は、1)循環応答よりも糖・脂質代謝の方へ早期に影響を及ぼすこと、2)5日程度で効果を得るためには海抜2500m程度の低圧刺激が必要であることが示唆された。今後は、低圧環境のレベルに応じた効果が得られるまでの危険因子別の最短期間の検討、それに対する環境、運動タイプの影響など、種々の条件設定における検討が課題として挙げられる。
細胞融合因子DC-STAMPのリガンドの同定と細胞融合機構の解明

細胞融合因子DC-STAMPのリガンドの同定、およびDC-STAMPを介した細胞融合機構を解明するため、本研究は施行された。DC-STAMPを全身性に過剰に発現するトランスジェニックマウスを作製し、その表現型を解析することで、DC-STAMPが組織特異的に細胞融合を制御することなどを明らかにすることができた。また、DC-STAMPのリガンドの候補としてMCP-1を同定し、MCP-1欠損マウスを用いて多核の破骨細胞分化についての解析を行った。さらに、DC-STAMPの発現制御から細胞融合制御を解明するため、破骨細胞ならびにマクロファージ巨細胞におけるDC-STAMPの転写因子による発現制御機構の解明を行った。破骨細胞の細胞融合におけるDC-STAMPの機能を明らかにするため、リガンドの同定を試みた。DC-STAMPは7回膜貫通型の受容体蛋白である事がら、複数の7回膜貫通型受容体に結合することができるMCP-1をそのリガンドの候補として検討を行った。MCP-1欠損マウスを用いて破骨細胞の細胞融合を検討したところ、野生型マウスの破骨細胞に比べて有意に多核の破骨細胞形成が抑制されていた。しかし、MCP-1欠損マウス由来の破骨細胞は分化マーカーの発現も低下しており、また破骨細胞分化のマスター転写因子であるNFATc1の発現も低下してことから、MCP-1は細胞融合というよりは分化を制御している事が示唆された。今後はこのMCP-1による分化制御機構について、解明を進めていく予定である。また、DC-STAMP欠損マウス由来の破骨細胞は細胞融合が完全に抑制されているが、リコンビナントのMCP-1蛋白はこの細胞融合を回復させる事は出来なかった。アクチンプローモーターの制御化にDC-STAMPを恒常的に発現するトランスジェニックマウスを樹立した。発現量の異なる複数のラインを樹立する事が出来、子孫へトランスジーンが継代されることを確認することができた。さらに、DC-STAMP欠損マウスとの交配により、DC-STAMP欠損による破骨細胞の細胞融合抑制が回復する事を確認した。本トランスジェニックマウスでは、本来DC-STAMPの発現が確認できない組織にも異所性にDC-STAMPの発現を確認したが、異所性の細胞融合は観祭されず、DC-STAMPは破骨細胞特異的に細胞融合を制御する事が明らかとなった。破骨細胞は、細胞融合によって大型の多核細胞を形成する。しかし細胞融合を制御する分子機構やなぜ多核化するのか、ということについては長らく不明であった。私は7回膜貫通型受容体蛋白であるDC-STAMPが、破骨細胞の細胞融合に必須であることをDC-STAMP欠損マウスを用いて証明した(J Exp Med. 2005)。しかし、DC-STAMP4)リガンドやDC-STAMPを介した細胞融合機構は未だ不明のままである。そこで、本研究ではDC-STAMPのリガンドの同定、およびDC-STAMPを介した細胞融合機構を解明することを目的とた。DC-STAMPを全身性に恒常的に発現するDC-STAMPトランスシェニックマウス(DC-STAMP Tg)を作製し、DC-STAMP欠損マウスと交配したところ、DC-STAMP欠損マウスにおける破骨細胞の細胞融合不全を完全に回復した。DC-STAMPTgマウスでは破骨細胞は細胞融合が亢進していたが、異所性の細胞融合はなく、DC-STAMPは細胞種特異的に細胞融合を制御することが明らかとなった(Biochem Biophys Res Commun 2008)。また、DC-STAMPのリガンドの候補として複数の7回膜貫通型蛋白に結合するリガンドであるMCP-1について解析を行った。MCP-1は同じMCPファミリーの中で最も強く破骨細胞に発現していた。MCP-1欠損マウス由来の破骨細胞は細胞融合が有意に抑制されていたが。破骨細胞の分化培養系にMCP-1を添加すると多核の破骨細胞の形成が回復したことから、MCP-1のDC-STAMPのリガンドとしての機能は見出せなかったものの、破骨細胞分化を誘導する機能を見出すことが出来た(Biochem Biophys Res Commun in press)。
化学修飾にもとづくトポロジー制御によるグラフェンの新規機能性の開拓

2次元物質であるグラフェンは蜂の巣格子が持つトポロジカルな対称性により電子物性が大きく変調する.本研究ではグラフェンのトポロジーを化学修飾によって制御することにより,機能性を付与するという全く新たな物質設計指針により,酸化やベンゼン付加によるグラフェンへの共有結合形成を伴う化学修飾を行う.グラフェンの化学反応性や伝導性などの機能性を制御する学理を確立することにより,次世代の触媒やスピントロニクスに資する新規材料の構築を目指す.2次元物質であるグラフェンは蜂の巣格子が持つトポロジカルな対称性により電子物性が大きく変調する.本研究ではグラフェンのトポロジーを化学修飾によって制御することにより,機能性を付与するという全く新たな物質設計指針により,酸化やベンゼン付加によるグラフェンへの共有結合形成を伴う化学修飾を行う.グラフェンの化学反応性や伝導性などの機能性を制御する学理を確立することにより,次世代の触媒やスピントロニクスに資する新規材料の構築を目指す.
縮減社会における地域環境の保全・再生に向けた地域マネジメントに関する研究

地域環境を保全・形成し、地域の活力を取り戻していくためには、中間的立場で地域全体をマネジメントしていく主体とその仕組みが求められている。本研究では、盛岡市と一関市を事例に、地方都市における地域保全の取り組みを明らかにした。次に海外の事例としてNatuurmonumentenとNatuurpuntの地域保全の取り組みから、地域マネジメントに重要な運営体制と組織を明らかにした。ボランティアの仕組みを上手く構築することは一つの方策であるが、社会的信頼を得るためにも運営体制が重要となることが明らかになった。国内の地域マネジメントの事例について、まちづくりマネージャーなど各自治体が定めている地域環境に関わる主体を類型化して代表事例を抽出するために、各自治体のWebを検索して地域マネージャーに関する取り組みをリストアップし、概要、主体、活動内容、特徴を整理した。一方、農山村地域や歴史文化資源を活かした地域環境保全に取り組んでいる事例としてオランダのNatuurmonumentenがボランティアを活用した特徴的な取り組みを行っていることから、Natuurmonumentenへヒアリングおよび現地調査を行った。NMは自然保護と国の文化財等の保全のために1905年に設立され、設立以来、会員やボランティア、政府からの補助や自主事業によってこれらの活動を担ってきた。当初は会費や寄付だけで活動していたが、自然保護活動の重要性が認められ、政府からの補助を受けるようになった。現在では355ヶ所の自然地と470の文化財の保護、合わせて104,000haの保全・活用に取り組んでいる。運営体制は理事会と評議会で構成され、理事会は経済や自然保護、コミュニケーション等の専門家を中心に9人で構成され、NMの政策方針を決定する場である。一方、評議会は80人で構成され、メンバーは各州から5人程度ずつ選出されている。また、現場での作業はプロジェクトリーダーとボランティアに任されており、プロジェクトの方針をボランティアに伝えることを大切している。ボランティアの仕事内容をみるとメンテナンスやプロポーション、エクスカーション、記録、事務、パトロールと多様であるが、メンテナンスが特に多いことがわかった。以上、国内事例の抽出とNMの仕組みを明らかにすることができた。引き続き国内事例の類型化と全く違う体制のNatuurpunt(ベルギー)について研究を継続する必要がある。昨年度ヒアリング調査を行ったナチュールモニュメンテンの取り組み事例についてニューコープの体験プログラムに参加し、参与観察ならびにヒアリング調査を行った。参加者の大半は50代以上で、対象地周辺に居住していること、グリーンハート内には居住者は少ないが周辺としからの訪問が容易なことから参加者が多いことが明らかになった。また、ガイドはそれぞれ専門分野があり、毎年4月に集合してプログラムを提示、マネージャーが整理、調整を行うことで人的資源を運用していることが分かった。なお、ニューコープの場合、100人以上のボランティア登録があり、多くは4050km圏内に居住し、週1回かそれ以下の頻度でボランティア活動に参加していることがわかった。つまり、車で1時間圏がボランティア継続や参加者確保の一つの目安であること、多くて週1回、大抵は月12回が活動の継続性につながっていると言える。また、ナチュールモニュメンテンと同様の活動団体として、ベルギーのナチュールプントにもヒアリング調査および再生事例の現地調査を行った。ナチュールプントは1933年に創設されたNPOを前身として1951年に設立された。ナチュールモニュメンテンと同様に自然保護、再生に取り組んでいるが、マネジメントの仕組みに特徴があり、トップダウン的に展開してきたナチュールモニュメンテンに対して、ボトムアップ的であることが特徴である。それを支える仕組みがリクルーティングと研修で、ボランティアに人材育成も任せていることが分かった。ただし、ナチュールプントはコーチを派遣しており、執行部からの指令型ではなく、現場からの相談対応により運営を行っていることが分かった。現在、ナチュールモニュメンテンもボトムアップ型への転換を目指しており、現場に委任する体制、システムとしてナチュールプントの仕組みは示唆に富むことが明らかになった。本研究は縮減社会の本格的到来による影響を最も強く受ける地方都市および農山村を対象とし、地域環境を保全・再生していくための対策を地域マネジメントに求め、有用な地域マネジメントの方策(仕組み)を明らかにすることを目的としている。平成23年度は各地で取り組まれている地域環境に関わるマネージャー制度を整理すること、海外事例の情報収集を目的としている。初めに、各自治体が定めている地域マネージャーをレビューしたところ、鳥取県では県の取り組みとして地域マネージャー制度が平成21年度から3年間のモデル事業として取り組まれており、住民主体の地域づくりに展開していることが判明した。また、長崎県対馬では行政区の担当職員を地域と行政の掛け橋となる地域マネージャーとし、地域活性化の取り組みや計画策定に取り組んでいること、三重件四日市市、岩手県釜石市などにも地域マネージャーの制度があることが確認された。主な地域マネージャーの位置づけや役割を整理したところ、地域づくりを支援するNPOの主要スタッフをマネージャーとする場合や、行政職員を位置づける場合、教育関係の視点から保護者の代表を位置づける場合など、様々な事例を確認できた。