hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域在住高齢者における睡眠改善教育プログラムの生活機低下および虚弱への効果

睡眠の障害は高齢者の健康に大きな影響を与えることが知られている。睡眠認知行動療法(CBT-I)は睡眠改善効果の認められる心理療法として最近注目されている。そこで、本研究においては,地域在住の高齢者を対象に、無作為割り付け比較試験(RCT)を用い、地域で実施できるように改良した短期CBT-I睡眠改善教育プログラムの生活機能低下および虚弱改善への効果を検証した。その結果、介入群においてピッツバーグ睡眠質問票の得点は有意に低下し、高齢者の睡眠は改善した。しかし,握力、歩行速度、開眼片足立ち、椅子立ち上がりなどの虚弱指標には差はなく、改善効果を認めなかった。平成25年度計画は、高齢者の睡眠関連行動と認知に関する実態調査を実施し、教育プログラムの修正を行う予定であった。しかし、教育介入の対象者を目標数確保するため計画を前倒しし、平成26年度に実施する予定であった教育介入の一部を本年度に行った。地域の健康教室に参加している高齢者に参加者を募り、介入群(A)と非介入群(B)に無作為割り付けを行った。参加者は45名であった。ベースラインおよびアウトカム調査項目として1基本属性(性,年齢など)2生活状況(運動習慣,引きこもりの程度)3高齢者用抑うつ尺度:Geriatric DepressionScale (GDS-SF)4QOLの尺度:K65睡眠の評価: Pittsburgh Sleep Quality Index (PSQI)6睡眠に対する非機能的な信念と態度:Dysfunctionalbeliefs and attitudes about sleep(DBAS-J)7睡眠行動(睡眠障害につながる睡眠行動の有無,睡眠導入剤の使用の有無)8現病歴9過去6カ月の疾病罹患の有無と内容,受診回数10ADL :Barthel Index,IADL:老研式活動能力指標,総合機能評価:Fraility Index CGA11Freidらの虚弱指標(歩行速度,握力,倦怠感,身体活動量)を自記式質問票にて調べた。実施は平成25年9月にAグループへの質問票調査と睡眠改善介入プログラム(Bグループが対照。Bグループへのプログラムの実施は、調査終了後の平成26年3月に実施した)、約6ヶ月後の平成26年3月にA,Bグループに質問票調査を実施した。現在、収集したデータを整理・入力中である。平成26年度は教育プログラムの改良のため、5名の高齢者に睡眠に関連する行動と本プログラム内容についてインタビューを行った。その結果に基づき教育内容の見直しと保健指導方法の改良を試みた。集団教育の内容をさらに簡潔にし、電話で行っていた指導後のフォローアップを郵送で行い、保健指導で決めた睡眠行動の改善をカレンダーに記録するセルフモニタリングを行うように変更した。本年度は上記に加えて、当初の研究計画に基づき教育介入を実施した。老人クラブの協力を得て、地域で参加者を募集し、81名を対象者とした。これで、昨年度の対象者とあわせて126名となり、本研究の目標対象者数150名をほぼ達成した。文書による同意が得られた参加者を介入群(A)と非介入群(B)に無作為割り付けし、面接にてベースライン調査を行った。調査項目は1基本属性(性,年齢)2生活状況(運動習慣,引きこもりの程度)3高齢者用抑うつ尺度:Geriatric DepressionScale (GDS-SF)4QOLの尺度:K65睡眠の評価: Pittsburgh Sleep Quality Index (PSQI)6睡眠に対する非機能的な信念と態度:Dysfunctionalbeliefs and attitudes about sleep (DBAS-J)7睡眠行動の変化(睡眠障害につながる睡眠行動の有無,睡眠導入剤の使用の有無)8現病歴9過去6カ月の疾病罹患の有無と内容,受診回数10ADL :Barthel Index,IADL:老研式活動能力指標,総合機能評価:Fraility Index CGA 11Freidらの虚弱指標(歩行速度,握力,倦怠感,身体活動量)を自記式問診表および面接で調べた。平成26年12月にAguru-puheno質問紙調査と睡眠改善介入プログラムを実施し(Bグループが対照。Bグループへのプログラムの実施は平成27年3月に実施した)、効果の判定は約3ヵ月後の3月に実施した。平成25年に地域の健康教室に参加している高齢者45名を対象に、平成26年度に地域老人クラブを介して募集した地域在住高齢者81名を対象に、介入群と非介入群に無作為割り付けを行い、睡眠教育プログラムの夜間睡眠、生活機能や虚弱に対する効果を測定した。ベースラインおよびアウトカム調査項目として1基本属性2生活状況3高齢者用抑うつ尺度(GDS)4QOLの尺度5睡眠の評価(PSQI)6睡眠に対する非機能的な信念と態度(DBAS-J)7睡眠行動(睡眠障害につながる睡眠行動の有無)8Freidらの虚弱指標(歩行速度,握力など)を自記式質問票にて調べた。フォローアップ期間は3か月とした。その結果、地域在住高齢者においては、睡眠得点(PSQI)は介入群において有意に減少し、睡眠改善が認められた。また、抑うつ得点(GDS)は介入群において減少の傾向が認められた。一方、虚弱指標は変化しなかった。

平成27年度はベースラインのデータを使用して、「睡眠の質と睡眠関連生活行動の関連」および「抑うつと筋力およびバランス機能」との関連を、一般化推定方程式を用いて検討した。その結果、睡眠の質を低下させる睡眠関連生活行動は、夕方以降のカフェイン摂取であり、高齢者においては重点をおいて教育していく必要がある。また、高齢者の抑うつ得点は、開眼片足立ちと有意に関連し、握力及び2分間歩行とは有意ではなかったが傾向が認められた。以上より、睡眠改善教育プログラムは地域高齢者の睡眠改善に有効であることが示された。また、抑うつに関しても改善させる傾向を認めた。一方、虚弱指標に関しては今回の3か月のフォローアップでは効果を認めなかった。しかし、ベースラインにおいては、抑うつと虚弱指標は有意に関連しており、睡眠の改善は抑うつ改善を介して虚弱指標を改善させる可能性が示唆され、今後さらに検討する必要がある。睡眠の障害は高齢者の健康に大きな影響を与えることが知られている。睡眠認知行動療法(CBT-I)は睡眠改善効果の認められる心理療法として最近注目されている。そこで、本研究においては,地域在住の高齢者を対象に、無作為割り付け比較試験(RCT)を用い、地域で実施できるように改良した短期CBT-I睡眠改善教育プログラムの生活機能低下および虚弱改善への効果を検証した。その結果、介入群においてピッツバーグ睡眠質問票の得点は有意に低下し、高齢者の睡眠は改善した。しかし,握力、歩行速度、開眼片足立ち、椅子立ち上がりなどの虚弱指標には差はなく、改善効果を認めなかった。これまで平成25年度、26年度、2回の教育介入を行い、合計126名の対象者に介入を行った。これは目標対象者数150名の84%にあたり、介入研究としては比較的規模の大きなものとなった。また、2回の介入と高齢者へのインタビューを通して教育プログラムの改良も行い、実施が簡便で現実に即したものとなった。データの入力は次年度に持ち越すこととなったが、本年度の研究計画書に記載した内容をほぼ完了し、遅れは出ていないため、達成度は「おおむね順調に進展している」とした。地域看護学次年度はこれまでの結果をまとめ、学会での発表、論文化を行う。すでに1つの学会にエントリーしているが、さらに国際学会に発表する。また、英文の論文作成を目指す。平成26年度の介入は、地域包括支援センターの保健師に2日間の研修を行い、保健指導を実施してもらった。今後は、地域で睡眠教育を普及するため教育マニュアルを作成する予定であり、地域への普及を目指す。本年度は計画を若干変更し、教育介入の目標対象者数(150名)を確保するため、計画を前倒しして実施することとした。そのため、当初の予定では、実際に高齢者の睡眠実態を郵送法で調査し教育プログラムを修正する計画であったが、修正については既存の資料およびデータベースで、高齢者の睡眠実態についての情報を集め行った。その結果、教育プログラムではカフェイン飲料の摂取やDBAS-J得点が高く睡眠測定結果が良いにもかかわらず不眠を訴える対象者への認知の修正など、幾つかの点を強化し修正した。
古代ペルシア帝国の人物誌的研究

本研究は、古代ペルシア帝国の人物誌的調査と、そのデータにともづく具体的な考察を意図したものである。報告者は、これまで、古代ペルシア帝国の王権、行政、司法、軍事、税制などの考察を通じて、帝国支配の二重構造や人格的関係の優位を示してきた。支配の構造的理解を深めるために、帝国支配者層の様相をいっそう具体的に把握することが新しい課題とされ、人物誌的研究はその一つの有力な接近方法として取りあげられたものである。研究計画にもとづいて、最初に、帝国支配者層の人物誌的データの収集と整理が行われた。しかし、その成果は、本研究と時を同じくして公刊されていたJack M.Balcer,A Procopographical Study of the Ancient Persians Royal and Noble, c.550-450B.C.,Lewiston/ Queenston/Lampeter,1993の一部と重複することが判明したために、本報告書に収録されていない。したがって、ここに集められたのは、データ調査と並行して進められた個別,具体的テーマの研究2編と、関連する基礎的史料の翻訳1編である。古代ペルシア帝国の人物誌的研究は、なお多くのテーマについて可能であり、また試みられなければならない。本研究は限られた期間のあいだに行われたものにすぎないが、その成果は古代ペルシア帝国支配の構造的理解にかかわる内容を取り扱ったものとして、今後の研究に寄与するところが少なくないと考えられる。本研究は、古代ペルシア帝国支配者層の個別人物誌的調査を行い、データの整理と分析を通じて帝国支配の諸問題の解明に寄与しようとするものである。この研究目的と作業計画にもとづいて、既存の資料と科学研究費補助金によって購入されたPauly-Wissowa Realencyclopadieder classischen Altertumswissenschaftとを利用して、個別人物的データの作成とその整理を進めた。これらの人物誌的データにもとづく具体的な考察のテーマとしては、研究者がこれまで従事としてきた帝国成立期に関する問題の中から、とりわけ議論の多い初期アケメネス朝の成立にかかわる問題が取り上げられた。その成果は論文「初期アケメネス朝の系譜」にまとめられて発表された。この論文は、人物誌的データの詳細な検討にもとづいて、アケメネス朝の起源を前700年ごろのアケメネスにさかのぼらせる一般的な通説を批判し、系譜そのものがダレイオス1世の支配の正当性を主張する根拠として作成されたものであることを明らかにするなど、新しい知見を提示している。なお、ダレイオス1世の人物誌的データとして、ビストゥン碑文の邦訳が行われた。この邦訳も、古代ペルシア語文だけではなく、エラム語文、バビロニア語文、アラム語文を含むものとして最初の試みである。古代ペルシア帝国の人物誌的データは、前6世紀の初期アケメネス朝のみならず、前54世紀の考察にさいしても適用されなければならない。しかし、それは研究者にとってより長期的な見通しを要する仕事であり、今後の課題とされるであろう。
地方小都市における住民の生活構造と社会的サービス

2つの調査が基本的には同一の調査票を用いて、田川市及び添田町において行なわれた。田川市の人口は1995年において56,547人、添田町の人口は同年において13,763人である。これらの2つの地域は、福岡県の田川地域の10市町村の一部を構成し、田川市はその地域の中心都市である。調査票を用いた調査の対象者は、田川市における調査では、その人口集中地区の一部に住む30代から40代までの女性で、添田町における調査では、その町の中心部に住む30代から50代までの女性であった。調査票の内容には、地域の各種施設の便利さ、生活構造、地域生活などが含まれる。人口の分散は、日本の社会における緊急の課題の1つである。田川市及び添田町は、地方の小都市の例とみなすことができるが、これらの地域は、分散政策の焦点となるべきである。巨大都市に住む人々が、自然に親しむことを求めて、次第に地方の小都市に移動するという予測も存在するが、現在のところ、そのようにはなっていない。地方小都市の生活が、移動しようとする者にとって魅力を持たなければならない。そのような地域は、基本的なアメニティが確保されるとともに、巨大都市にはない何かがなければならない。小都市の範域のコンパクトさは、そのような目標を達成するためには都合がよいはずである。地域の生活のしやすさに関する主観的評価は、その地域のアメニィティのレベルを調べるのにはあまり有効ではないこと、また、自然に親しめるかどうかということは、実際の住居移動に結びつかないとしても、アメニティのレベルの評価とは関連があるということなどが明らかになった。「地方小都市における住民の生活構造と社会的サービス」の研究の一部として、都市の最適規模論を背景的なテーマとし、住民の生活構造や価値観を実証的に把握するために、「田川地域における住民の生活構造と地域生活に関する調査」という表題の調査を実施した。使用した調査票の内容は、地域での毎日の生活や町内会とのかかわり方、地域の住みやすさの評価などについて尋ねるものであった。調査票を作成する際に重視したことは、第一に、地方小都市の魅力あるいは可能性を探究することであり、また、第二に、地域社会計画などが前提とすべき事柄は何かということなどを明らかにすることであった。これらの点は、来年度において「社会的サービス」の供給体制などについて分析する場合には、その基礎となるものであると考えられる。調査の対象者は、福岡県田川市内の第2、第5投票区に住んでいる30代及び40代の女性596名であった。そのような対象者を選んだ理由は、より若い世代よりも、地域での生活と個人の生活との結びつきが強いであろうということと、他方では、その世代が、共働きなどの場合に、地域での人間関係や協力関係がどうなっているかを明らかにしたいということであった。調査は、配票調査法(留置き法)により、平成8年3月21日から26日までに実施された。調査期間内に調査員によって直接回収できない分は、郵送による回収をおこなっており、現在、回収された調査票の整理と分析を開始している。「地方都市における住民の生活構造と社会的サービス」の研究の一部として、平成7年3月に福岡県田川市内において「田川地域における住民の生活構造と地域生活に関する調査」という表題の調査を実施し、その結果の概要は、平成7年11月に開かれた日本社会学会第69回大会(於琉球大学)において報告した。今年度(平成9年度)は、基本的にはそのときに使用した調査票と同じもので、3月に「田川地域(添田町)における住民の生活構造と地域生活に関する調査」という表題の調査を福岡県田川郡添田町において実施した。

添田町は、平成9年1月1日現在で人口は14,106人で、田川市の南東に位置している。田川市は田川市郡の中心都市であり、添田町はその田川市の周辺の町村の一つである。同町を取り上げた理由は、都市間のハイアラーキ-の存在を前提として住民の生活構造等の探究がなされなければならないからである。例えば、住民の生活の自足性は、今日ではかなり広い地理的範囲の中で成立しており、都市間のハイアラーキ-の存在を無視して捉えることはできない。調査の対象者は、田川郡添田町の第1、第5、第6、第7投票区に住んでいる30代から50代までの女性から無作為に抽出した402人であった。調査は、3月8日から10日まで、3月14日から16日までの6日間に調査員が調査票を配布し、回収は郵送によるという方法を採用し、250票の回収数であった(回収率は約62パーセント)。現在、平成7年3月に田川市内で実施した調査の結果と比較しながら、回収された調査票の分析を進めている。
鉛暴露によるポルフィリン代謝異常の発現に影響を及ぼす内部環境要因の解析

鉛に暴露されると早期に且つ特異的にポルフィリン代謝異常が発現するが,その発現の程度にはかなりの個人差(感受性差)が存在する.そこで,この様な感受性差をもたらす内部環境要因として如何なる要因が考えられるかを段階的に解析した.内部環境要因として特に性ホルモンに関連する性差,微量元素(Cu及びZn),ビタミン類(E及びβ-カロチン),生体防御関連酵素(SOD及びグルタチオンペルオキシダーゼ)に注目した.昨年度において,鉛作業者におけるポルフィリン代謝異常の発現には性差が見られることを報告したが,この事実を裏付けるために,同様の研究を例数を増やしながら継続して行った.中国において鉛取り扱い作業に従事している労働者,男女,計約300名より生体試料(末梢血及びスポット尿の一部)を,内外の関係者の協力を得て収集し,分析に供した.その結果,血中鉛濃度から推定して同程度の鉛暴露レベルであったにも拘わらず,血漿並びに尿中ALA濃度は,男性よりも女性の方が1.5倍高値を示した.更に尿中コプロポルフィリン排泄量は女性の方が3.5-5.0倍高値を示した.これらの結果は,「女性は男性よりも鉛暴露に対する感受性が高い」という仮説を強く指示するものである.一方,得られた一部の試料について,微量元素(Cu,Zn)及び微量栄養素(ビタミンEβ-カロチン)を測定し,男女の鉛作業者間で比較したが,一定の傾向をつかむことは出来なかった.また,上記の生体防御関連酵素の活性についても,ポルフィリン代謝異常発現の程度との間に有意差を認めることは出来なかった.鉛に暴露されると早期に且つ特異的にポルフィリン代謝異常が発現するが,その発現の程度にはかなりの個人差(感受性差)が存在する.そこで,この様な感受性差をもたらす内部環境要因として如何なる要因が考えられるかを段階的に解析した.内部環境要因として特に性ホルモンに関連する性差,微量元素(Cu及びZn),ビタミン類(E及びβ-カロチン),生体防御関連酵素(SOD及びグルタチオンペルオキシダーゼ)に注目した.昨年度において,鉛作業者におけるポルフィリン代謝異常の発現には性差が見られることを報告したが,この事実を裏付けるために,同様の研究を例数を増やしながら継続して行った.中国において鉛取り扱い作業に従事している労働者,男女,計約300名より生体試料(末梢血及びスポット尿の一部)を,内外の関係者の協力を得て収集し,分析に供した.その結果,血中鉛濃度から推定して同程度の鉛暴露レベルであったにも拘わらず,血漿並びに尿中ALA濃度は,男性よりも女性の方が1.5倍高値を示した.更に尿中コプロポルフィリン排泄量は女性の方が3.5-5.0倍高値を示した.これらの結果は,「女性は男性よりも鉛暴露に対する感受性が高い」という仮説を強く指示するものである.一方,得られた一部の試料について,微量元素(Cu,Zn)及び微量栄養素(ビタミンEβ-カロチン)を測定し,男女の鉛作業者間で比較したが,一定の傾向をつかむことは出来なかった.また,上記の生体防御関連酵素の活性についても,ポルフィリン代謝異常発現の程度との間に有意差を認めることは出来なかった.鉛に暴露されると,早期に且つ特異的にポルフィリン代謝異常が発現するが,その発現の程度にはかなりの固体差(感受性差)が存在するように思われる.そこで,この様な感受性差がいかなる内部環境要因によってもたらされるかを解析するに当たり,今年度は先ず,鉛作業者においてポルフィリン代謝異常の発現に性差が認められるか否かを明らかにする研究に着手した.わが国内外の産業医学関係者の協力を得て,鉛関連作業に従事する労働者,男女各数百名より生体試料(末梢血、尿の一部)を収集し,鉛の体内暴露量の指標である血液中鉛,鉛の影響指標である血漿並びに尿中のデルタアミノレブリン酸(ALA)量,さらには尿中コプロポルフィリン(CP)排泄量を測定し,相互関連性を統計学的に解析した.得られた血液中鉛量を男女の鉛作業者で比較したところ,男女間に有意差は認められなかった.即ち,今回の対象集団では好都合なことに,鉛暴露の程度は男女とも同程度であることが推定された.ところが,血漿並びに尿中ALA量を男女の鉛作業者で比較すると,それらの値は女性労働者の方がはるかに高値を示した.また尿中CP排泄量に関しても同様な結果が得られた.これらの知見は,ヒトにおいても鉛暴露によるポルフィリン代謝異常の発現には性差が認められ,特に女性の方が感受性が高いことを示唆するものである.これまで鉛作業者集団における性差の研究は極めて少なく,ことに女性の鉛作業者が殆ど居ないわが国での研究は不可能であった.幸い中国における女性労働者からの試料が収集できたため,今回の解析が可能となった.鉛に暴露されると早期に且つ特異的にポリフィリン代謝異常が発現するが,その発現の程度にはかなりの個人差(感受性差)が存在する.そこで,この様な感受性差をもたらす内部環境要因として如何なる要因が考えられるかを段階的に解析した.鉛に暴露された労働者における暴露量の推定には血液中鉛濃度を,ポリフィリン代謝異常の判定には血漿並びに尿中デルタアミノレプリン酸(ALA)の濃度を主な指標とした.

特に,血漿及び尿中ALAの定量には,本研究によって得られた高感度な蛍光HPLC法を用いた.昨年度において,鉛作業者におけるポリフィリン代謝異常の発現には性差が見られることを報告したが、この事実をさらに裏付けるために,同様の研究を例数を増やしながら継続して行った.中国において鉛取り扱い作業に従事している労働者,男女,計約300名より生体試料(末梢血及びスポット尿の一部)を,内外の関係者の協力で得て収集し,分析に供した.その結果,血中鉛濃度から推定して同程度の鉛暴露レベルであったにも拘わらず,血漿並びに尿中ALA濃度は,男性よりも女性の方が1.5倍高値を示した.更に尿中コプロポリフィリン排泄量は女性の方が3.5-5.0倍高値を示した.これら結果は,「女性は男性よりも鉛暴露に対する感受性が高い」という仮説を強く指示するものである。一方,得られた一部の試料について,微量栄養素(ビタミンE,βカロチン)を測定し男女の鉛作業者間で比較したが,一定の傾向をつかむことは出来なかった.
重症心身障害児の初期コミュニケーションの支援に関する生理心理学的研究

重症心身障害児(以下、重症児と記す)の日常生活では言語的な働きかけが頻繁になされるが、それら言語刺激の受容に関する研究はまだ十分にされていない。したがって、従来、誘発電位法や心拍指標によって検討されてきた重症児の呼名に関する研究から、さらに、より言語的な意味理解を含めた言語刺激に対する応答について検討し、重症児の初期的なコミュニケーション機能を評価する必要がある。この点について、脳機能測定法であるNIRSを利用することにより、重症児の日常的な言語刺激に対する言語関連領域の賦活様相を明らかにすることが可能である。これら言語関連領域の賦活様相の変化と行動上での表出行動の生起および従来研究されてきている心拍期待反応との関連について検討し、重症児の初期のコミュニケーション能力の評価・支援を検討する事を本研究の目的とした。その結果、行動上でコミュニケーション能力が高いと評価された事例群では、言語関連領域での賦活が顕著に見られた事例が多かった。特に、ブローカ領域、ウェルニッケ領域に該当する両部位で賦活が顕著であった。一方、行動上でコミュニケーション能力が低いと評価された事例では、心拍期待反応の生起様相によりさらに2群に分かれた。この中でも期待反応が比較的明瞭に表われた事例では、言語関連領域で賦活が見られたが、期待反応が乏しい事例では、言語関連領域での賦活が不明瞭であった。これらのことから、重症児の中でも言語刺激に対する応答が行動上で不明瞭である事例であっても、心拍期待反応が活発に見られる事例では、言語関連領域が活性化されている可能性が考えられ、日常生活場面でのより期待反応の促進を支援することで、言語に関連したコミュニケーション能力も促進されていくことが考えられた。本研究では、重症心身障害児(以下、重症児と記す)の日常の学校授業場面でなされる働きかけの受容状態を言語領域の賦活状態から分析し、働きかけが受容しやすい状態について検討を行う。さらに有効と考えられる支援方法を作成し、実際に授業場面で実施し、支援方法の有効性の検討から重症心身障害児の初期コミュニケーション支援について考察することを目的とする。そこで本年度は、肢体不自由養護学校に行き、NIRS法と心拍測定を重症心身障害児25名に実施した。NIRS法では、聴覚刺激を利用した言語課題による言語領域の応答特性について検討を行った。また、心拍測定は、重症児が受動的にS1刺激を受動する条件とS1条件を自ら生成する条件の2条件を実施した。さらに、これら生理指標以外に、対象児の日常の言語に関する行動特徴を保護者に質問紙調査を実施した。質問紙の分析と、NIRS法の言語領域の応答性の関連性を検討した結果、言語の受容と表出の行動特徴において比較的評価が高くされた重症児では、日常生活でよく耳にする単語を通常に再生して聞かせた場合と逆から再生した場合に、言語野の応答様相において異なる賦活特徴を示したことが明らかとなった。次年度は、重症児の言語領域の応答特徴について、さらに分析するために、類似する課題を健常成人で測定し、その関連より、重症児の言語受容について検討を行う。また、まだ分析中である心拍データの分析と、質問紙データ、NIRSデータについて再分析を行う。それにより、従来なされてきた心拍期待反応の知見と、本研究で測定した心拍反応とNIRSによる言語領域の応答特徴を検討し、重症児の初期のコミュニケーションの支援方法について考察する予定である。
歯冠形態の非接触式三次元測定法の高速化に関する研究

本研究は、CAD/CAMシステムによる歯冠修復物作製の実用化を目指し、より高速かつ高精度に支台歯形態を三次元的に測定することが可能な非接触式三次元測定機の開発を目的としたものである。申請者は、平成4年度科学研究費奨励(A)により購入したレーザアナログサンサ、データ変換用コンピュータと、新たにX・Y・θステージおよびステージコントローラを用い、より高速かつ高精度に支台歯形態を三次元的に測定することが可能な非接触式三次元測定システムの構築を試みた。しかし、当初の研究計画ではX・Y・Z・θステージをコンピュータにより自動制御する予定であたが、経済的な事情によりX・Y・θステージのみが使用可能となり(但し、X・Yステージのみ自動制御)、三次元形態を全自動で測定するシステムを構築することはできなかった。すなわち、本研究の目的としていた測定システムの高速化については、X・Yステージを用いた測定については高速化は行われたが、Z・θステージを用いた測定については高速化は行うことはできなかった。今後は、さらに本測定システムを用い、種々の測定条件が測定清度に与える影響について詳細に調査するとともに、実用化を想定した測定システムの改良を行う予定である。また、実際の患者の石膏模型から歯冠形態および支台歯形態を測定し、既存のミリングマシンや光造形装置を用いて、測定データの実体化やクラウンの作製もあわせて行う予定である。
舌圧・下顎運動・嚥下音を指標とした咀嚼・嚥下機能評価法の開発

1.面圧分布測定システム(I-Scan,ニッタ)をもとに,硬口蓋部に発生する舌圧を計測するセンサ・シートを開発した.それにより,咀嚼や嚥下の際の舌の活動性を非侵襲的かつ定量的な計測が可能となった.センサ・シートはT字型で,厚さ0.1mm,5つの計測点を持ち,定格容量70kPa,精度0.27kPaである.硬口蓋部における計測位置を規格化するために,対象に応じて大,中,小の3つの寸法の中から適当なものを選んで使用する.使用する際は,上顎義歯口蓋部あるいは直接口蓋粘膜に,義歯用安定材を用いて接着する.2.センサ・シートの有用性を確認するために,嚥下障害を有する脳卒中患者ならびに舌切除患者において舌圧の大きさを計測した.本センサ・シートを用いることにより,嚥下能力に影響すると思われる舌機能の特徴が明らかとなった.舌接触補助床が脳卒中患者の嚥下能力に及ぼす影響についても,舌圧の変化によって検証することができた.3.嚥下障害に対する定量的診断基準を開発するために,自発嚥下における舌圧と嚥下関連筋群の時間的協調性について検討した.健常被験者を対象に,15mlの水を嚥下する際の舌圧(Tp:圧力センサを埋入した口蓋床にて計測),顎二腹筋前腹(Da),咬筋(Ms),甲状舌骨筋(St)の表面筋電図,さらに嚥下音(Ss)の同時計測を行い,各事象の時間軸上における順序について統計的な分析を行った.Daの筋活動はTp,Ms,Stに先行して開始しMsの筋活動はTp,Stに先行して開始した.Msの筋活動は,Da,St,Tpに先んじてSsとほぼ同時に静止し,Daの筋活動はほぼTpの消失まで継続し,最後にStの筋活動が静止した.これらの結果より,舌圧発現と嚥下関連筋群活動との間には,食塊の安全な搬送という見地から合理的な時間的協調性が存在することが示され,嚥下障害の定量的診断基準となり得ることが示唆された.以上の研究結果より,我々が開発した舌圧センサ・シートは,口腔・咽頭の嚥下障害の診断システムを確立していく上で有用な機器であるという結論に至った.1.面圧分布測定システム(I-Scan,ニッタ)をもとに,硬口蓋部に発生する舌圧を計測するセンサ・シートを開発した.それにより,咀嚼や嚥下の際の舌の活動性を非侵襲的かつ定量的な計測が可能となった.センサ・シートはT字型で,厚さ0.1mm,5つの計測点を持ち,定格容量70kPa,精度0.27kPaである.硬口蓋部における計測位置を規格化するために,対象に応じて大,中,小の3つの寸法の中から適当なものを選んで使用する.使用する際は,上顎義歯口蓋部あるいは直接口蓋粘膜に,義歯用安定材を用いて接着する.2.センサ・シートの有用性を確認するために,嚥下障害を有する脳卒中患者ならびに舌切除患者において舌圧の大きさを計測した.本センサ・シートを用いることにより,嚥下能力に影響すると思われる舌機能の特徴が明らかとなった.舌接触補助床が脳卒中患者の嚥下能力に及ぼす影響についても,舌圧の変化によって検証することができた.3.嚥下障害に対する定量的診断基準を開発するために,自発嚥下における舌圧と嚥下関連筋群の時間的協調性について検討した.健常被験者を対象に,15mlの水を嚥下する際の舌圧(Tp:圧力センサを埋入した口蓋床にて計測),顎二腹筋前腹(Da),咬筋(Ms),甲状舌骨筋(St)の表面筋電図,さらに嚥下音(Ss)の同時計測を行い,各事象の時間軸上における順序について統計的な分析を行った.Daの筋活動はTp,Ms,Stに先行して開始しMsの筋活動はTp,Stに先行して開始した.Msの筋活動は,Da,St,Tpに先んじてSsとほぼ同時に静止し,Daの筋活動はほぼTpの消失まで継続し,最後にStの筋活動が静止した.これらの結果より,舌圧発現と嚥下関連筋群活動との間には,食塊の安全な搬送という見地から合理的な時間的協調性が存在することが示され,嚥下障害の定量的診断基準となり得ることが示唆された.以上の研究結果より,我々が開発した舌圧センサ・シートは,口腔・咽頭の嚥下障害の診断システムを確立していく上で有用な機器であるという結論に至った.本年度は、舌圧・下顎運動・嚥下音同時測定システムのうち、舌圧測定ならびに下顎運動測定の部分の構築をほぼ終了した。まず、舌圧測定装置については、圧力分布測定システム(I-scan、ニッタ)を用いて、成人口腔の形態計測結果をもとに、多くの患者に適用可能なセンサ・シートの設計を行った。その結果、S, M, Lの3種類の寸法を設定し、厚さ0.2mm、口蓋正中部に3カ所、側方部に2カ所の感圧部を有するセンサ・シートを試作し、基礎実験を行ったところ、口腔内で十分使用が可能であり、最大150kPaの圧を測定することが出来た。現在キャリブレーション装置の製作中である。

下顎運動測定については、顔面表面に標点を貼付し、正面からデジタルビデオカメラで撮影した画像を画像解析ソフトを用いて分析し、2次元的な下顎の移動量を算出する。現在、舌圧との同期性を調整中である。また、本研究を国際的に展開するために、ライプチヒ大学ならびにマインツ大学歯学部(いずれもドイツ)に出張し、高齢者ならびに口腔腫瘍術後患者の咀嚼・嚥下障害の治療・研究を行っている機関の研究者と情報交換を行った。これによって、今後本システムを国際的に汎用性のある臨床検査機器へと発展させるための基礎資料が得られた。本年度は、以下のような進展があった。1.昨年試作した舌圧センサシート(I-scanシステム、ニッタ社)を臨床応用するための基礎的検討を行った。キャリブレーションのための装置を製作し、5箇所の感圧点を同時に荷重してそれぞれの応答特性を把握してキャリブレーションを行うことが可能となった。本センサシートについては、現在特許出願を準備中である。2.舌圧センサシートを貼付する口蓋床を歯科用圧迫成型器で試作し、舌圧を計測したところ、厚さ0.5mmと1.0mmにおいて計測値に差が認められず、違和感の少ない薄型口蓋床の使用が可能であることが確認された。3.上顎全部床義歯装着者に対して、口蓋床および上顎義歯口蓋部にセンサシートを貼付して嚥下時の舌圧を測定する実験を行い、いずれも操作上問題がないことを確認した。4.舌圧測定実験中に舌の接触状況により、前方部の接触点のデータが低くなる傾向が認められた。これは、センサシート内に封入された空気の移動によるものではないかと推測され、現在メーカーに依頼してシートの設計改良を検討中である。5.嚥下音についてはマイクロフォンで記録し、舌圧波形と嚥下音波形を時間軸上に同時表示することに成功した。今後、顎運動成分とのデータ統合を検討し、所期の目的である評価システムの完成をはかりたい。6.ヨーロッパ高齢者歯科学研究会において本研究の概要を報告し、来年度よりジュネーヴ大学歯学部高齢者歯科学講座と共同研究を行っていくことでほぼ合意が得られた。7.聖隷三方ケ原病院リハビリテーション科との共同研究において、摂食・嚥下リハビリテーション中の患者に対する評価への応用の可能性が確認され、今後さらに臨床応用の検討を進めていくことで合意が得られた。本年度は、研究課題の最終年に当たり、以下のような研究を実施した。1.前年度においてセンサシートの問題点として、封入された空気の移動により測定点によっで測定値に誤差が生じる可能性が指摘されたため、その対策をこうじたが抜本的な解決には至らなかった。しかし、キャリブレーションとイクイブレーションの新しい方法として、測定前に一定の陰圧を加える方法を試みたところ効果が得られ、計測精度の向上が図られた。2.センサ・シートの使用方法として、口蓋床に貼付する方法に加えて、口蓋粘膜に直接貼付する方法を試み、市販のシート状義歯安定材が十分試用できることが確認された。このことによって、センサ・シートの汎用性が一層向上した。3.健常者を対象に舌圧、咀嚼・嚥下関連筋活動、嚥下音の同時計測を行い、これらの間に一定の時間的協調性を見出すことができた。すなわち、舌圧の発生に先立って、顎二腹筋前腹が活動して舌骨および喉頭を挙上し、咬筋が活動を開始して下顎を嚥下位に誘導すること、舌圧は嚥下音の検出時よりも長く持続し、食塊が安全に咽頭を通過するまで嚥下圧を維持することが明らかとなった。したがって、本研究の最終目標である咀嚼・嚥下機能評価法の構築に向けての基本データが得られた。4.香川県のリハビリテーション病院において、脳血管障害(CVA)の既往をもつ高齢者14名を対象にセンサ・シートによる舌圧測定を行い、同時に咀嚼・嚥下能力に関するデータを収集した。その結果、CVA患者においては若年健常者と比較して舌圧が低下していること、CVA患者の中でも天然歯列による咬合支持を有する者は舌圧が良好であること等の知見が得られた。
ナノクラスター化による銀触媒の新規機能発現

本研究では銀のナノクラスター、ナノ粒子の新たな触媒機能を明らかにし、次にかかげる新規触媒反応系を開拓した。(1)ディーゼルパーティキュレートの低温燃焼、(2)アルコールの選択的脱水素反応、(3)原子効率の高いワンポットC-C,C-N結合形成反応、(4)ニトロ化合物の選択水素化。本申請研究では銀をクラスター化することにより新たな触媒機能を引き出し、白金系希少貴金属に代わる新規触媒系を構築することを目的とする。本年度の主な成果は次の3件。(1)高難度選択酸化反応触媒:芳香族アルコールのアルデヒドヘの酸素などの犠牲材を用いない選択酸化反応に対して、1nmのAgナノクラスターが有効であることを見いだした。Agクラスターは基質からのヒドリドの引き抜きと引き抜いたヒドリドとプロトンの再結合に有効に作用する。また担体にはアルミナが有効であり、アルミナ表面の酸点一塩基点とAgクラスターの協奏効果により高い活性と選択性を発現していることを明らかにした。またDFT計算によりAgクラスター表面に存在するエッジが活性点となりうることを示した。(2)液相アルキル化反応:Agナノクラスターをシリカに担持して粒径1nm以下の銀クラスターと銀イオンを共存させた触媒が、ベンジルアルコールとアニソールのアルキル化反応に対し収率89%と触媒活性を示すことを見出した。本反応はアルコールのα位の水素を引き抜くことで反応が進行している。本触媒はベンジルアルコールだけではなく、スチレンやフェニルアセチレンなどの不飽和結合を有する基質のアルキル化にも活性を示している。(2)PM低温燃焼反応触媒:Ag/セリアがディーゼルエンジンからの排ガスに含まれるPM(粒子状物質)を低温で燃焼させることを見いだした。酸化還元特性に優れたCeO2を担体とすることで300°C以下でのPM着火を実現した。またAgがセリアの酸化還元サイクルを促進していることをin-situ UV-Visによる速度解析で明らかにした。本申請研究では銀をクラスター化することにより新たな触媒機能を引き出し、(1)高難度選択酸化反応、(2)液相アルキル化反応、(3)ディーゼルの粒子状物質(PM)燃焼において、Pt等の希少貴金属に代わる新規触媒系を構築することを目的とする。本年度は下記の4つの検討項目において次の成果が得られた。(1)One-pot C-Cクロスカップリング化反応:昨年度の成果であるアルコールのアルデヒドへの選択酸化をアルコールのC-Cクロスカップリングに応用した。銀クラスタがヒドリドとの親和性が高いことを利用し、適切な塩基触媒との組み合わせにより、アルコールのアルデヒドへの酸化+塩基によるssアルキル化+on-site水素による水素化の一連の反応がone-potで進行することを明らかにした。この成果はAngew.Chem.Int.Ed.のHot Paperとして紹介された。また酸触媒であるFeCl_3と組み合わせることによりアミドの選択合成、アニリンのN-ベンジル化も実現した。(2)選択水素化反応:Agクラスター上の水素はプロトンとヒドリドに不均一解離するため、極性の低いC=C二重結合を残したまま極性の高いニトロ基を選択的に水素化できる触媒となることを見いだした。(3)PM低温燃焼反応:AgのナノクラスターをCeO_2上に分散したところ、PMに対する高い燃焼活性を示した。またAg/Al_2O_3とCeO_2の物理混合が高活性と高耐久性を両立した触媒となることを見いだした。(4)計算化学による反応活性種予測:AgクラスターのモデルDFT計算を行い、活性サイトの構造や反応機構を明らかにした。酸素の活性化にはAgクラスター表面に吸着したヒドリドが不可欠なことがわかった。本申請研究では銀をクラスター化することにより新たな触媒機能を引き出し、Pt等の希少貴金属に代わる新規触媒系を構築することを目的とする。1アルコールとニトロベンゼンからのアミン合成:アミン合成はカルボニル化合物との還元的アミノ化やアルキルハライドとのN-アルキル化が一般的であるが、これらの反応は経済性・環境調和性の観点から改善の余地がある。我々はAg/Al_20_3を用いてアルコールによるニトロベンゼンのN-アルキル化反応がone potで選択的に進行することを見出した。また、N-アルキル化が担体に大きく依存し、反応活性種はサブナノクラスターのAgであることを見出した。2ニトリルの水和反応:Agナノ粒子触媒によるニトリルの水和反応における反応メカニズム、活性種を解明した。Agナノ粒子の粒子径・表面酸素量の増加に伴い活性の向上がみられことから、Ag plane上の酸素原子により水が解離吸着し、ニトリルの水和反応が進行するメカニズムを提案した。3 PM低温燃焼反応:昨年度Ag/CeO_2のがPM燃焼反応に高い活性を示すことを見いだしたが、この触媒は耐熱性が低く実用性に乏しかった。

本年度はAgナノ粒子の自己分散性を有するAg/SnO_2が高い活性と耐熱性の両方を兼ね備えることを見いだした。4計算化学による検証:Agクラスター形成と触媒活性の間に時間差が生じていることがAgクラスター活性説の問題点であると欧州の研究者から指摘されていたが、真の活性種がAgハイドライドクラスターであるとすることで矛盾無く説明できることを明らかにした。
航空宇宙環境を考慮した先進複合材料の熱サイクルによる損傷評価

航空宇宙用先進複合材料であるCFRP積層板に対して,実際の航空宇宙環境を考慮した熱サイクル試験を行い,それにより発生する材料内部の微視的損傷を定量評価し,その発生・進展プロセスをモデル化した.微視的損傷としては,積層板の初期損傷であるトランスバースクラッタとそれにより誘発される層間はく離に着目し,これらの定量評価法を確立した.本研究では,CFRP材料として,T300/3601およびT800H/3631の2種類を採用した.積層構成としては0度層と90度層からなるクロスプライ積層板とし,90度層厚さの影響を検討した.さらに,これらの発生・進展の予測法を構築した.これにより,この材料の損傷許容設計の基礎となり,CFRPの航空宇宙構造への適用の拡大が期待できる.具体的には,平成9年度には,熱サイクル試験の結果からトランスバースクラックおよび層間はく離についての定量評価を行った.平成10年度は,それらの微視的損傷進展のモデル化を試みた.まず,温度変化を考慮した損傷を有する複合材料積層板の応力解析を行うことにより,熱サイクル環境下および引張荷重と熱サイクル環境の複合環境下におけるトランスバースクラックおよび層間はく離発生のクライテリオンを決定し,進展挙動のモデル化を行った.それをもとに,熱サイクルを受けた積層板の弾性率を予測する理論を構築した.この結果,熱サイクルによる損傷発生・進展プロセスの材料および積層構成の違いによる差異が理論的に説明できるようになった.航空宇宙用先進複合材料であるCFRP積層板(積層構成はクロスプライ積層板とした)に熱サイクルを負荷し,その後引張試験を行い,破壊プロセスの観察を行った.また,トランスバースクラック密度を測定し,得られた結果とトランスバースクラック発生後のクロスプライ積層板の2次元近似弾性解析をトランスバースクラック密度予測に用いた結果と比較した.熱サイクル試験は最高温度150°Cと最低温度-70°Cの間で100回までの熱サイクルを負荷した.温度変化は10°C/minで最高温度と最低温度でそれぞれ5分間の温度一定時間を設けた.今回の熱サイクル条件では熱サイクルのみによるトランスバースクラックなどの損傷は見られなかった.熱サイクル負荷後,室温において準静的引張試験を行い,レプリカ法を用いた積層板の破壊プロセスの観察を行い,損傷進展プロセスに及ぼす熱サイクルの影響を検討した.その結果,熱サイクル数50回を境に異なった現象が見られた.すなわち,熱サイクル数0回から50回では,トランスバースクラック発生ひずみが次第に大きくなり,トランスバースクラック密度は小さくなる傾向が見られた.これは,高温時に樹脂の硬化が進み樹脂の靱性が高くなったことによると考えられた.また,熱サイクル数50回から100回では,トランスバースクラック発生ひずみは小さくなり,トランスバースクラック密度は大きくなった.これは熱サイクルによる材料劣化が著しくなったためと考えられた.このような,トランスバースクラックの挙動を説明するため2次元近似弾性解析を行い,トランスバースクラック密度の予測を試みた.その結果,トランスバースクラック発生挙動に及ぼす熱サイクルの影響は,トランスバースクラック発生のための臨界値の変化として評価可能であることが明らかとなった.航空宇宙用先進複合材料であるCFRP積層板に対して,実際の航空宇宙環境を考慮した熱サイクル試験を行い,それにより発生する材料内部の微視的損傷を定量評価し,その発生・進展プロセスをモデル化した.微視的損傷としては,積層板の初期損傷であるトランスバースクラッタとそれにより誘発される層間はく離に着目し,これらの定量評価法を確立した.本研究では,CFRP材料として,T300/3601およびT800H/3631の2種類を採用した.積層構成としては0度層と90度層からなるクロスプライ積層板とし,90度層厚さの影響を検討した.さらに,これらの発生・進展の予測法を構築した.これにより,この材料の損傷許容設計の基礎となり,CFRPの航空宇宙構造への適用の拡大が期待できる.具体的には,平成9年度には,熱サイクル試験の結果からトランスバースクラックおよび層間はく離についての定量評価を行った.平成10年度は,それらの微視的損傷進展のモデル化を試みた.まず,温度変化を考慮した損傷を有する複合材料積層板の応力解析を行うことにより,熱サイクル環境下および引張荷重と熱サイクル環境の複合環境下におけるトランスバースクラックおよび層間はく離発生のクライテリオンを決定し,進展挙動のモデル化を行った.それをもとに,熱サイクルを受けた積層板の弾性率を予測する理論を構築した.この結果,熱サイクルによる損傷発生・進展プロセスの材料および積層構成の違いによる差異が理論的に説明できるようになった.
国境地域アルザスにおける地域運動の特色とアイデンティティ問題の変遷

本研究は、国境地域アルザスにおいて、1.地域文化の担い手の実態と機能について明らかにすること、2.「地域アイデンティティ」がどのようなものとして捉えられており、どのような主張がなされているのか、その内容と時代による変遷を明らかにすること、そして3.先行研究の批判的検討と、多文化社会を捉える新たな分析枠組みを提示することを目的として実施した。本年度の研究は、これまでに実施してきた現地調査の結果や、収集してきたさまざまな文献や資料の分析結果を研究成果としてまとめることを中心に実施した。その過程で、補足的な現地調査も行った。主としてアルザス地方で地域運動家を対象として実施したインタビュー調査の結果や、収集した公式文書や文献・資料の分析をもとに、国境地帯に位置する多文化地域における地域運動の特色と、その担い手が「地域」や「地域アイデンティティ」、「地域語」をめぐってどのような主張を展開しているのかを明らかにした。アルザスの場合、ドイツとスイスとの国境地帯に位置するという地理的条件と戦争の歴史が、「アルザス語」と「ドイツ語」との関係を捉える上で、また「地域」や「地域アイデンティティ」を考える上で、依然として大きな影響を及ぼしていることが確認された。その一方で、ヨーロッパ統合の進展と、EUレベルでの言語政策が、「地域語」をめぐる言語政策に大きな影響を与えるようになっていることも確認された。多文化社会を的確に捉えるために、領域の支配という文脈のなかで使用されてきたさまざまな概念の再検討を一層進めることが、今後の課題となる。本研究は、国境地域アルザスにおいて、(1)地域文化の担い手の実態と機能について明らかにすること、(2)「地域アイデンティティ」がどのようなものとして捉えられており、どのような主張がなされているのか、その内容と時代による変遷を明らかにすること、そして(3)先行研究の批判的検討と、多文化社会を捉える新たな分析枠組みを提示することを目的としている。本年度の研究は、先行研究の批判的検討を行うとともに、次年度の本調査に向けて必要な資料の収集ならびに予備調査を中心に実施した。現地調査は、フランスのストラスブール市で11日間、そしてパリ市で8日間と、2度にわたって実施した。現地調査を実施することにより、図書館や地域運動団体で関連資料の収集を丁寧に行うとともに、地元で発行されている地方新聞の関連記事も収集することができた。また、本研究課題に関連するシンポジウムに参加することにより、研究者やアソシエーションの代表、政治家等の間で交わされていた議論、そしてさまざまな人々の生の声を聞くことができた。その成果をもとにして、「地域アイデンティティ」をめぐって、これまで、だれによって、どのような主張がなされてきたのか、中央と地方で聞かれる主張の違い、地域運動団体間での差異や、時代ごとの変遷について、分析を進めた。その一方で、日本の研究者によって行われてきた、主として社会学、歴史学の分野での関連研究を収集し、批判的に検討する作業を進めた。今後は、収集した資料をさらに詳細に分析するとともに、これまでの研究成果を踏まえて、インタビュー調査の準備を進めていく予定である。本年度の研究は、フランスのアルザス地方で行った調査を中心に実施した。調査は、半構造化インタビューの形式で、地域運動家と行政側の担当者を対象に実施した。現地調査は、2006年8月9月にかけて、そして2007年2月に実施した。インタビュー調査では、地域運動に従事している者の社会的属性や果たしている役割と機能とともに、「地域アイデンティティ」や「アルザス」、さらには「地域」をめぐるそれぞれの主張を明らかにすることを心がけた。インタビューの内容に関しては、帰国後にテープおこしを行い、詳細な分析を進めているところである。現地調査の際には、大学図書館や市立図書館を中心に関連する諸資料、並びに地元で発行されている地方新聞の関連記事の収集も行った。また地域運動団体でも資料収集を行った。現在は、地域運動を主導する側の言説とそれを批判的に捉える側の言説との対比を通して、近代化の過程において作り上げられた「国民国家」的思考を再検討する作業を進めている。これまでの調査で得られた研究の成果は、日本社会学会第79回大会(於:京都・立命館大学)において発表を行った。

アルザスの場合、ドイツとスイスとの国境地帯に位置するという地理的条件と戦争の歴史が、「アルザス語」と「ドイツ語」との関係を捉える上で、また「地域」や「地域アイデンティティ」を考える上で、依然として大きな影響を及ぼしていることが確認された。その一方で、ヨーロッパ統合の進展と、EUレベルでの言語政策が、「地域語」をめぐる言語政策に大きな影響を与えるようになっていることも確認された。多文化社会を的確に捉えるために、領域の支配という文脈のなかで使用されてきたさまざまな概念の再検討を一層進めることが、今後の課題となる。
認知症、血管性認知症発症の予測因子の検討

動脈硬化ハイリスク患者を対象の前向きコホート研究から、以下のことが明らかとなった。(1)血清インターロイキン(IL)-6値は頭部MRI病変(脳小血管病、脳萎縮)やApoε4、遺伝多型(rs2228145)から独立して、認知症発症に有意な関連を認めた。(2)血清ホモシステイン値は脳微小出血など脳小血管病と関連を認めたが、認知症発症にも独立して有意な関連を認めた。(3)脂肪酸4分画のうち、DHA濃度のみ独立して認知症発症の低減に有意な関連を認めた。本研究によりIL6,ホモシテイン、DHAの各バイオマーカーは各々認知症発症の関連が認められ、介入の可能性が示唆された。平成27年度は、観察研究のデータベースから、認知症発症を主要評価項目として、血清IL-6濃度や血中ホモシステイン濃度が、認知症や血管性認知症発症に関連するかどうか、統計解析を行い、それぞれ論文に報告した。関連研究結果の発表および本研究に関連した海外他施設での研究状況の調査目的でを米国ロサンゼルスで2016/02/17-19に開催されたInternational Stroke Conferenceに参加した。認知症発症予測に関連する新規バイオマーカーの探索のため、観察研究の登録患者の冷凍血清で、マトリックスメタロプロティナーゼ(MMP)-2,MMP-3,MMP-9とNT-proBNPを外注に委託し、測定が進行中である。さらに、画像検査において、潜在性の脳血管障害のひとつである脳微小梗塞(Cerebral microinfarcts)が近年注目されており、認知機能低下や脳卒中の関連についての指摘がなされ、これらのサロゲートマーカーとなりうると考えられているが、報告は少ない。脳微小梗塞は最近まで、剖検や7Tesla MRIを用いた画像検査でなければ、評価は困難であった。本邦で普及しつつある3 Tesla MRIによるDIR (double inversion recovery)法は、皮質の画像化がより鮮明となり、脳微小梗塞の検出が可能とされる。そこで、3Tesla MRI DIR法の撮像条件の最適化を行い、皮質の正常構造の描出や脳微小梗塞の診断能について検討し、脳微小梗塞自体の経過や皮質の体積の変化も検討し、脳微小梗塞の臨床的意義、とくに認知機能低下、認知症の関連を評価していく。冷凍血清の検査(MMP2, MMP3, MMP9, NTproBNP)を初年度で全て行う予定であったが、外注委託での研究用検査では1カ月に1回のみ検査と報告のため、時間を要し、全例検査終了には至らなかった。平成28年度には、全例検査が終了の見込みがあり、解析と論文の報告が可能と考えている。本研究は、ラクナ梗塞、白質病変、脳微小出血といった脳小血管病を潜在的に認める対象において、血管性認知機能障害の関連や血管性認知機能障害につながる予測因子について、解析している。平成28年度は、平成27年度に引き続き血管性認知機能障害、認知症に関する先行研究を継続し、その成果を第42回日本脳卒中学会や第57回日本神経学会で口頭発表で報告をした。報告内容として、前向きコホート研究から、オメガ脂肪酸の検討について、DHA、EPA、アラキドン酸、ジホモ-γ-リノレン酸のうち、血清DHA濃度の3分位において、一番高値群が低値群に比し、脳小血管病や脳萎縮など頭部MRI病変やApoEε4から独立して認知症発症に有意な関連を認めたことを発表した。さらに、当研究室で得られた知見やバイオマーカー測定で得られたデータを整理し、見出された知見を論文化すべく、脳小血管病と認知機能障害、認知症との関連を整理し、英語論文(Miwa K, et al. J Alzheimers Dis, 2015. Miwa K, et al. Eur J Neurol 2016)に報告した。さらに、対象が同じコホートから、脳小血管病と軽微な運動機能障害とされるmild parkinsonian sign(MPS)について検討し、日本人のMPSについての血管性因子の関与、脳小血管病の臨床的意義を英語論文で報告した(Hatate J, Miwa K, et al. Parkinsonism Relat Disord 2016)。平成29年度は、本研究のまとめとして、前向きコホート研究における登録患者の冷凍血清のバイオマーカー測定(とくにMMP-2、MMP-3、MMP-9, Nt proBNP)から得られた知見を解析し、認知機能低下の関連や、頭部MRI画像の脳小血管病変、椎骨動脈径の縦断的は拡大について検討した結果を、投稿準備中である。脳卒中、認知機能低下、脳小血管病平成27年度中に全例に外注委託で検査ができなかったために、検体測定費と計上していた物品費を使用しなかったため、残高が発生した。