hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周組織の力学的性状に関する研究

目的)矯正治療中の歯の即時変化や後戻りに特に関係が深い歯根膜線維と歯間水平線維のうち今回は歯間水平線維に着目し、同線維を培養系で再現し、力学的特性を検討した。材料および方法)細胞は矯正治療の為に開窓を行ったヒトの歯肉よりアウトグロースした線維芽細胞を継代して用いた。これら細胞を矯正治療の為に抜歯した歯根のスライス(厚さ0.15mm)間で培養した。スライスは二個一組とし、一つは培養皿の一部を溶かして固定し、片方は約0.5mmの間隔を開いて静地した。20日間の培養の後スライスの周りをトリミングし、静地したスライスに各種荷重を付加した。荷重付加後および荷重除去後の変位量を計測し力学的特性を検討した。同時に、組織観察も行った。結果)(1)20日間培養した組織は、二つの歯のスライス間を結ぶように線維芽細胞と膠原線維が密に走行して観察された。荷重が付加されるとスライス間距離は増し、細胞と線維はより直線的な排列となった。荷重除去後ではスライス間距離は減少し、細胞および線維は大きく波打って観察された。(2)5gまでの荷重の場合、荷重の大きさに比例して変位量は増し、5gを超えると線維の断裂がみられた。変位量は荷重付加後1時間で全変位量の約8割で、その後の変位はわずかであった。荷重除去後の変位に荷重の差はなく、除去直後に大きな変位があり、1時間でスライスが接しその後変位はみられなかった。まとめ)培養系で得られた組織は、生態の歯間水平線維に類似しており、荷重付加時および荷重除去時の変化も同様のものであった。このモデルを用いて力学的特性を検討すると歯間水平線維は粘弾性を有しており、粘弾性係数は0.047MPaであった。。。
新生血管の立体構造と分子機序―動的立体組織学によるアプローチ

本研究は新生血管の生体内観察システムを作製し,血管の新生部位に注目して立体微細形態学的詳細を明らかにすることを目的とした。まず,ラットの背部筋層に血管内皮細胞成長因子(VEGF)を含んだゼラチンスポンジのシートを移植して1,2週間後に摘出,光学顕微鏡と走査電子顕微鏡で観察した。ゼラチンシートの伸展標本における光顕観察では,網状に発達した血管の中にひも状に先細った部位が観察された。走査電顕観察ではKOH,コラゲナーゼを用いて結合組織を消化除去し,新生血管を外膜側から立体観察した。その結果,スポンジ内に新生した血管の中に内皮細胞からなる先端部と,周皮細胞が内皮細胞をおおう先端部の2種類が見られた。そのうち内皮細胞からなる先端部では,基底側(外膜側)にひも状の微小突起を多数伸ばしていた。次いで血管新生部の微細形態をより正確に把握するために,ウサギの耳介に同様のゼラチンスポンジを移植してチャンバーを作製,血管が新生する経過を生体顕微鏡で観察した。さらにその後に移植スポンジとその周囲組織を走査電顕試料とした。生体観察では移植後3日で移植スポンジ周囲に血管の新生が観察され,5日から1週でスポンジ内に侵入していた。新生血管は先端がループ状になっており,時間経過とともに血管のループがスポンジ中央部に向かって伸びていた。このような血管を走査電顕観察すると,血管は主に内皮細胞からなるチューブで,周皮細胞の被覆は疎であった。周皮細胞の形態も正常とは異なり辺縁が不整形で太く短い細胞突起を持っていた。また,内皮細胞は時に多くの微小突起を外膜側に伸ばしていた。さらにこれらの血管からは内皮細胞からなる円錐状の伸びだしの部位が観察された。以上の所見から,血管新生は内皮細胞のみからなる先端部位が生じることより始まり,周皮細胞の被覆が後を追うと考えられる。また,新生血管においては,内皮細胞が基底側にひも状の微小突起を多数伸ばすという特徴があることが示された。血管新生は,組織の再生や腫瘍の増大など,様々な生理的,病的現象をコントロールする因子として注目されている。本研究は,新生血管の生体内直接観察を行うことにより生体内での血管新生パターンを解析し,その同一部位を免疫組織化学と走査電顕を用いて観察することで,血管新生のメカニズムを形態学的に解析することを目的とする。本年度はまず,ウサギ耳介に穴をあけ,血管内皮細胞成長因子(VEGF)を含んだゼラチンスポンジのシートを移植,両面をプラスチックフィルムではさみ,チャンバーを作成した。シート内に新生する血管の血流動態を経時的に生体顕微鏡で観察,その後光顕免疫組織化学および電顕観察を行った。生体顕微鏡観察では,移植後5-7日目よりスポンジ内の新生血管が観察された。血管はスポンジ内やその周囲で蛇行あるいはループを形成して走行していた。血管新生部を経時的に観察すると新生血管は先端部でループを形成し,さらに新たな血管がループ先端部より形成されたいていた。生体顕微鏡観察後,これらの血管を血小板内皮細胞成長因子(PECAM)に対する抗体で染色すると,新生血管の多くはPECAM陽性であった。KOHとコラゲナーゼを用いて結合組織を除去し,走査電顕観察するとこれら新生血管の内皮細胞と周皮細胞の立体形態が明らかになった。新生血管では正常の結合組織の血管に比べて周皮細胞が内皮細胞を疎にとりまいている傾向にあった。以上の所見は新生血管では内皮細胞が周皮細胞に先立ち増殖し,管腔構造がループ状に形成され,引き続き周皮細胞が覆うことを示唆する。来年度は,生体顕微鏡下に観察される血管新生部位を特定して新生部位の内皮細胞と周皮細胞の立体的位置関係を明らかにし,相互に作用しあう成長因子等を免疫組織化学の手法をもちいて解析する予定である。

周皮細胞の形態も正常とは異なり辺縁が不整形で太く短い細胞突起を持っていた。また,内皮細胞は時に多くの微小突起を外膜側に伸ばしていた。さらにこれらの血管からは内皮細胞からなる円錐状の伸びだしの部位が観察された。以上の所見から,血管新生は内皮細胞のみからなる先端部位が生じることより始まり,周皮細胞の被覆が後を追うと考えられる。また,新生血管においては,内皮細胞が基底側にひも状の微小突起を多数伸ばすという特徴があることが示された。
古代ギリシアの礼拝像の研究――「古き像」と「新しき像」の神性

本研究は古代ギリシアで祀られていた神像を、アイスキュロスにならい、神話にさかのぼる由来を持ち圧倒的な神性を備えていた「古き神像」と、アルカイック時代以降に彫刻家が新しい大理石彫刻・ブロンズ鋳造技術を用いて制作した「新しき神像」に二分し、それぞれの神性の特質について文献資料や現存する礼拝像の詳細な調査により考察するものである。その結果、前者の神性は強力だが接触的・限定的で、像の力が神の意志とは無関係に機能したのに対し、後者は像が神のダブルイメージとして機能することで視覚的かつ広範囲に力を及ぼし得たこと、その「新しい」神性を意識的に礼拝像に賦与したのがフェイディアスだったことが明らかとなった。本研究はギリシア彫刻の神像を美術品としてではなく、信仰が生きていた多神教世界の古代ギリシア人の目から見た宗教物として考察する。とりわけ、礼拝や儀式の対象となる「礼拝像」と呼ばれる神像に焦点を当て、それを木製の「古き像」と、前6世紀以降に大理石などの素材でつくられた「新しき像」に2分し、古代ギリシアの人々が礼拝像に認めた神性がどのようなものだったのかを明らかにすることを目的とする。「新しき像」の中でも、アテネ近郊ラムヌスのネメシス神殿の礼拝像は、断片的とはいえオリジナルが残り、古代文献中にも詳細な記述が残る唯一の作品である。そこで平成24年度には、平成24度2月にラムヌスでおこなった現地調査の成果を整理し、考察を進めた。また平成24年10月にはロンドン、大英博物館が所蔵するこの礼拝像の頭部に残る金属製冠の接合跡を調査した。さらに平成25年2月には、ネメシス像のローマ時代のコピーをアテネのアゴラ博物館とコペンハーゲンのニュー・カールスベア・グリプトテークで現地調査した。その結果、パラディオンやアテナ・ポリアスといった「古き像」が都市の中心にあって都市を守護するタリスマン的な神像であるのに対し、このネメシス像がアテナイという都市国家の周縁部を守る、鎮護の女神として機能していたことが判明した。ネメシスは後世において復讐の女神として知られるようになるが、本来は不正を正し、運命を再分配する女神であった。ネメシス像本体がこの世界の両端を鎮護する強大な女神そのものの姿を表している一方で、その台座にはトロイア戦争後とペルシア戦争後という、女神がこの世界の秩序を回復した過去の歴史が表されているのである。「新しき像」の中でも、特にアテネ近郊ラムヌスのネメシス神殿の礼拝像は、断片的とはいえオリジナルが残る貴重な作例だが、いまだ決定的な解釈がなされていない。そこで平成25年度は、平成23年度から進めて来た調査に基づき、この礼拝像とその台座について新しい解釈を下し、その結果を6月に日本西洋古典学会(東京大学)で口頭発表し、さらに考察を加えて『西洋古典学研究』に論文を執筆、出版した。また他の「古き像」の考察もまじえ、空間史学研究会(東北大学)で発表をおこなった。さらに、クラシック時代のギリシア最大の神像である《ゼウス・オリュンピオス》について一般に向けた講演なども行い、成果を社会に還元するように務めた。古代ギリシア彫刻の研究は伝統的に造形面からのアプローチが重視されており、加えて1980年代からは歴史的・社会的コンテクストの中での読解も盛んとなった。だが喜劇作家アリストファネスが「新しき像は技術においてまさり、人々も驚嘆するが、神の想念(神性)に関しては古き像におよばない」と述べているように、古代ギリシアの神像の価値はテクネー(技術、芸術)だけでは測り得ない。そこで本研究は、ギリシア彫刻の神像を美術品としてではなく、信仰が生きていた多神教世界の古代ギリシア人の目から見た宗教物として考察することを目的とする。平成23年度には伝説の《トロイアのパラディオン》に関する古代文献を精査したところ、当初の目的とは異なり、本来、別のものであった《パラディオン》と、トロイアのアテナ神殿の《アテナ像》が混同されていく過程が明らかとなった。これについては、現在さらに考察を継続中である。2月には、ギリシアのアテネ国立博物館とラムヌス遺跡倉庫にて作品調査をおこなった。

《ラムヌスのネメシス》の台座の浮彫については、詳細な調査・検討の結果、報告者が考えていた図像解釈が妥当であることを裏付ける証拠が得られた。これについては、学会での発表なども視野に入れながら、現在、論文を執筆中である。アテネにおいてはその他、礼拝像だという指摘のあるアッティカ地方ディオニソス出土の《ディオニュソス座像》断片、アッティカ地方ダフネ出土の《庭園のアフロディテ》断片、アクロポリス出土の《アルテミス・ブラウロニア》頭部断片などについても、撮影や調査をおこなうことができた。アテネのイタリア考古学研究所でも、効率よく資料収集することができた。その他、ギリシアの礼拝像の遺構として最も古い時代に属するアミュクライのアポロン神域の発掘に携わるベナキ美術館ブリゾス博士とも情報を交換し、今後も継続的にコンタクトをとることとした。本研究は古代ギリシアの神像を美術品としてではなく、多神教の信仰が生きていた時代の宗教物として考察する。とりわけ、礼拝や儀式の対象となる「礼拝像」と呼ばれる神像に焦点をあて、それを木彫の「古き像」と前6世紀以降に大理石などの素材で新しい技術をつかってつくられた「新しき像」に二分し、古代ギリシアの人々が礼拝像に認めた神性がどのようなものだったかを考察するものである。前者の例としては「人の手にならない」と伝えられる《アテナ・ポリアス》や《サモスのヘラ》の他に、実際に青銅器時代の像が前8世紀になってから礼拝対象となったケア島アイア・イリニの例、トロイアからもたらされたという由来とともに地中海各地で祀られていた《パラディオン》、やはりギリシア外の由来が伝えられる《アルテミス・オルティア》などを扱い、ギリシア初期における神像崇拝と聖性のメカニズムを考察した。この成果に関しては現在、論文を執筆中である。後者の例としては、巨匠フェイディアスの《アテナ・パルテノス》や《ゼウス・オリュンピオス》と、その弟子たちの手になる礼拝像を扱い、フェイディアスが「新しき像」にどのようにして聖性を賦与したのか、彼の弟子のアゴラクリトスやアルカメネスが師の手法を取り入れつついかにして礼拝像をつくりあげたのかを考察した。《ラムヌスのネメシス》に関しては日本語論文を既に出版したが、現在、英語版を執筆中である。また前5世紀後半のアテナイという都市国家を守護するために、ラムヌスとスーニオンとパレナの神域が果たした役割とそこにフェイディアスの弟子たちがどう関わったかを考察した。これは『空間史学叢書』第3号(2016年出版予定)所収として出版される。美術史本研究は、古代ギリシア世界において礼拝や儀式の対象となった「礼拝像」と呼ばれる神像に焦点を当て、彼らが「古き像」に何を求めたのか、「新しき像」に欠けているとされる神性を賦与するために、礼拝像の作者らがどのような工夫をこらしたのかを追求することを目的とする。現存する礼拝像やそのローマ時代のコピーの調査は、ギリシア、イギリス、デンマークで順調に進めることができた。考察の面では、古き像の代表ともいえる《パラディオン》、《アテナ・ポリアス》、《アルテミス・エフェシア》、新しき像では《ラムヌスのアルテミス》や《アンティオキアのテュケ》などについて研究を進めてきたが、その結果、これらの像は「古き像」と「新しき像」という区分のほかに、都市の中心に位置してその創建の核となった神像と、都市国家の領域の拡大とともに生まれた都市周縁を守護する神像にわけられることが判明した。当初想定していた内容とは異なるが、これまでにない神像解釈の可能性が生まれた。
大面積処理用大気圧グロー放電の最適化に関する基礎研究 -放電ガス種依存性-

大気圧グロー放電は,1.低ガス圧放電時に必須であった真空装置が必要ないためコストが低く抑えられる,2.低ガス放電と比較して化学的反応性が10万倍100万倍も高く迅速な処理が可能である,3.放電電極に対して径方向に均一な放電が生成可能であるため均一な処理を大面積で行う応用に向くといった利点を有することから,半導体製造工程におけるプラズマプロセスなどの産業応用での放電プラズマ技術として期待されている。しかし,本格的に研究が始まったのは,最近10年以内からであり,未だ本放電の基礎過程を含めて不明な点が多い。また,産業応用の現場では,これまでその応用の種類によりガス種が決定され,その上で均一な放電が得られる放電条件の探索がなされており,結果としてその条件の把握が経験的となっている現状がある。上記背景の下,本研究では,産業的応用への本放電最適化に関する情報提供を目的とし,産業的応用への本放電最適化に関する情報提供を目的とし,様々な放電ガス種(He, Ar, N2, O2, CF4)における大気圧グロー放電の流体モデルに基づくシミュレーションモデルを構築し,本ガス中における放電構造を基本とした基礎特性や,種々のガス種における均一放電からフィラメント状放電,ひいてはアーク放電への入力電力の観点からみた遷移条件の調査を行った。以下に得られた結果を要約する。1.放電安定性の観点からいえば,希ガスのみの放電よりもO2やCF4ガスといった負性ガスを混入させた方がアーク放電へ遷移するまでの入力電力範囲が希ガス時と比べて数十%広くなる。2.異なる希ガス種における大気圧放電において,それぞれのエネルギーバランスの仕方が異なる。3.希ガス放電に対し,少量のO2混入で希ガス放電構造に大きく影響を与え,ひいては放電基礎特性へ影響する。1.本計算に必要な基礎データの収集はじめに,反応速度定数や電子衝突断面積などの最新情報の調査を行った。本研究で行う流体モデル計算を行うにあたり,放電用ガス下の反応速度定数や電子衝突断面積,熱伝導率などの基礎的データが重要となる。そこで,本年度は,放電用ガスとして,ヘリウム,キセノン,酸素を取り上げ,これらのガスに関する上記データの調査に努めた。その結果,有用な情報に関しては既存のデータを更新もしくは追加を行い,最新データを収集できた。2.流体モデルシミュレーションに基づく各種放電用ガス中で大気圧放電プラズマの基礎特性の解析次に,上記データ収集に基づき,本研究で使用する流体モデルに基づく放電シミュレーション用コードを作成した。その上で,ヘリウムガス,キセノンガス,酸素ガス,ヘリウム/酸素混合ガス中での大気圧放電プラズマのシミュレーションをし,その放電基礎特性の解析を行った。その結果,ヘリウムガス大気圧放電の解析結果から,放電形態を決定する上で重要な放電中の電子の振る舞いが本ガスにおいては,電子の平均自由行程が長く,そしてヘリウムガスの熱伝導率の高いことからガス温度の上昇がしにくいなどの理由のため,本ガスにおける大気圧放電での放電形態は低入力電力時において均一な放電になりやすいことを本研究で構築したシミュレーションコードを利用した計算結果から改めて示した。次に,ヘリウム/酸素混合ガス大気圧放電の解析結果から,大気圧の放電条件下において,電気的負性ガスである酸素ガス混入の放電へ及ぼす影響はわずか1%未満の混入で顕著に現れ,この事は放電形態が均一放電もしくはフィラメント状放電への遷移において重要となるであろうことを見出した。
癌細胞の血管壁内浸潤機構にATP受容体は関与するか?

癌細胞による内皮細胞のカルシウムイオンレベル上昇にATPが関与し,これにより内皮細胞の間隙が拡大し,これが癌細胞の血管外移動に関与している可能性が考えられたことから,これを作業仮説として検討した。その結果,ヒト線維芽肉腫細胞(HT-1080)は、細胞外基質から解離した非接着状態においてATP遊離を促進し,この遊離したATPはP2Y受容体を介して血管内皮細胞(ヒト臍帯静脈内皮細胞;HUVEC)の細胞内カルシウムイオンを上昇させること,このようなカルシウムイオン上昇に伴い,HUVECの物質透過性が亢進することを明らかにし,癌細胞はATP受容体作動性の血管内皮細胞間隙物質透過調節機構を制御して,その転移に利用している可能性のあることを示した。癌細胞の血行性転移において、血管内皮細胞は障壁として血管外への細胞の漏出を制限している。癌細胞がATPを介して血管内皮細胞に作用し、血管壁浸潤に影響しているのではないかという仮説について検討する目的で実験を行い、平成19年度には以下の点を明らかにした。1.癌細胞による内皮細胞内カルシウムレベル上昇作用の薬理学的特性ヒト繊維芽肉腫細胞(HT1080)はヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)の細胞内カルシウムレベルを上昇させるが、この反応は、HT1080から遊離したATPがHUVECのP2Y受容体を刺激することでおこるものであることを明らかにした。各種受容体阻害薬を予め処置した実験を行った結果、このカルシウム上昇作用の薬理学的特性が過去に明らかにしたATP受容体作動性の血管内皮細胞間隙物質透過調節機構と同様であることを示した。2.癌細胞からのATP遊離機構細胞膜の塩化物イオンチャネルを主な遊離経路としてHT1080からATPが遊離することを明らかにした。またHT1080からのATP遊離はgap junction hemichannelを介している可能性も明らかにした。1.及び2.の研究結果より、癌細胞由来のATPが異種細胞である血管内皮細胞に働くことが示されたことから、ATPが癌-内皮細胞間の情報伝達物質となり得ることが明らかになった。また、癌細胞による血管内皮細胞の細胞内カルシウム上昇機構と、ATP受容体作動性の血管内皮細胞間隙物質透過調節機構とに関連性が示されたことから、癌細胞がATP受容体作動性の血管内皮細胞間隙物質透過調節機構などの内皮細胞自身に備わる生理機能を利用して、転移を調節している可能性のあることが示された。癌細胞がATPを介して血管内皮細胞に作用し、血管壁浸潤に影響しているのではないかという仮説について検討する目的で実験を行い、平成20年度には以下の点を明らかにした。1.癌細胞による内皮細胞内カルシウムレベル上昇作用のATP受容体サブタイプの解明ヒト繊維芽肉腫細胞(HT1080)によるATPを介したヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)の細胞内カルシウムレベル上昇作用がP2Y1受容体を介していることを明らかにした。2.内皮細胞物質透過性に対する癌細胞の影響とそれに対するATP受容体の関連性の有無についてヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)物質透過性がヒト繊維芽肉腫細胞(HT1080)により促進されること、この促進作用は、P2Y受容体を介して生じていることを明らかにした。また、この透過性促進作用には、Myosin light chain kinase及びRho-kinaseの活性化が重要であることを明らかにした。1.及び2.の研究結果より、癌細胞による血管内皮細胞の細胞内カルシウム上昇が、ATP受容体作動性の血管内皮細胞物質透過調節に関連することが示された。本研究により、癌細胞はATP受容体作動性の血管内皮細胞間隙物質透過調節機構を利用して、転移を制御している可能性のあることが示された。
浴槽表面のすべりの評価方法に関する研究

素足でのすべりに関する心理学的尺度に対応する新しいすべり片について検討した。既往の研究で種々の水廻り床を用いて官能検査を実施し、素足でのすべりに関する心理学的尺度を構成した。心理学的尺度に対応する携帯型床のすべり試験機(ONO・PPSM)に用いる新しいすべり片について検討した。しかし、携帯型床のすべり試験機(ONO・PPSM)で新しいすべり片を用いて測定した値と評価尺度の関係で良い対応を示す結果が得られなかった。日本は本格的な高齢社会を迎え、家庭内における高齢者の事故は年々増加し、特に“浴槽での溺死事故"は増加の一途を辿っている。浴槽での溺死事故の原因は特定しにくいが、浴槽内に浸かっている姿勢時に尻と背中に不都合なすべりが生じて溺れることが含まれることは容易に想定できる。このような浴槽表面の不都合なすべりによる溺死事故防止のための一つの手段として、入浴姿勢時に尻と背中がすべりにくい浴槽表面の開発・選択が考えられる。そこで、本研究では入浴姿勢時の浴槽表面の尻と背中のすべりの測定・評価方法を提案することを目的とする。本年度は、浴槽内に用いられる材料を検査試料として選定した上で、検査員を用いて入浴姿勢時に浴槽表面の尻と背中とのすべり具合に関する官能検査を実施し、検査員の回答に基づいて、入浴姿勢時の尻と背中とのすべりに関する心理的尺度を構成することであった。しかし、浴槽内に用いられる検査試料を選定するにあたり、どのような浴槽で事故が発生されているのかを把握する必要があった。そこで、高齢者の浴室における転倒事故の発生状況を把握するとともに転倒防止対策について十分に検討していると考えられる高齢者施設を対象に、浴室における転倒事故の実態調査を実施することとした。高齢者施設は、入浴中に介助者が比較的見守りをしている施設を対象に、個浴9施設、大浴場2施設の計11施設を選定した。施設の利用者は、平均年齢が約8090歳で、11施設中7施設が要介護度24で、4施設が自立であった。高齢者施設の介助者は、高齢者の浴室での事故が多発していることを認識されていることから、十分注意を払いながら介助していることもあり、高齢者施設での転倒事故の発生件数やヒヤリハットの件数は非常に低く、転倒時の状況把握までには至らなかったが、使用されている浴槽の形状や浴室の状況などは把握することができた。当初は、浴槽内に用いられる材料を検査試料として選定した上で、検査員を用いて入浴姿勢時に浴槽表面の尻と背中とのすべり具合に関する官能検査を実施し、入浴姿勢時の尻と背中とのすべりに関する心理的尺度を構成する予定であった。しかし、高齢者施設を対象に行った浴室における転倒事故の実態調査より、浴槽の材料としては一般的に樹脂が使用されており、さまざまな浴槽の材料を選定した検討の必要性は見つからなかった。また、ヒヤリングにより、浴槽内の尻や背中のすべりの影響は、浴槽内の材料の違いよりも浴槽の形状等の違いによる影響が大きく、浴槽底の形状や背もたれの形状の違いにより尻や背中のすべりが異なることが想定された。また、浴槽の淵に腰を下ろしたときに尻がすべるという意見もあったことから、浴槽の淵の形状の違いも尻のすべりに影響していると想定できた。これらのことから、浴槽の形状の違いによる尻のすべりの検討を中心に研究を進めることが妥当ではないかと判断した。当初の計画よりも遅れているが、高齢者の転倒事故の実情把握や現在使用されている浴槽の形状等について調査することができ、研究の方向性が明確になった。平成28年度は、平成27年度に実施した高齢者施設調査結果の見直しを行った。転倒事故の状況などはあまり把握できなかったが、どの施設も最も気を付けていることは、すべりにより転倒事故であった。脱衣所から浴室までの移動、さらに浴槽に腰を下ろすまでの動作について、介助者が最も注意を払っていることから、入浴時の腰を下ろした尻と背中のすべり具合よりも、歩行時や腰下ろし時などの素足のすべり具合の方がより重要であると考える。当初は入浴時の尻と背中のすべりの測定方法を確立する予定であったが、本研究では、歩行時などの素足でのすべりの測定方法を確立することに優先的に取り組むこととする。代表者は、すでに液状物が介在している水廻り床を素足で利用する場合のすべりの測定,評価方法を提案している。既往の研究で提案している素足のすべりの測定方法は、人間が動作時に床に与える荷重や、動作時の履物底と床の接触状況などを要因として取り込んだすべり試験機OーY・PSMに素足に近似したゴム片をすべり片として評価対象床の表面に接触させ、所定の荷重条件にしたがって引っ張った時の引張荷重を測定するものである。しかし、対象とする材料はタイルやビニル床シートには適用できるが、FRP樹脂成型板やモザイクタイルに適用できないという問題点がある。高齢者施設を対象に行った浴室における転倒事故の実態調査より、浴槽や浴室床の代表的な材料としてFRP樹脂成型板が使用されていたことから、さまざまな材料に対する適用性についてあらためて既往の水廻り床の素足のすべりの測定方法について検討する必要があると思われる。平成28年9月から産休及び育児のための休暇により研究を中断したため、やや遅れているとした。

浴層や浴室床など(以降“水廻り床"と記す)では、すべりによる転倒などの事故が多く発生しており、水廻り床のすべりの評価方法の確立が、建築物使用者の日常の安全性確保の観点から早急に解決すべき課題となっている。水廻り床は、素足で利用する機会が多く、かつ水などの液状物が表面に介在している場合が多いことから、研究代表者は液状物が介在している水廻り床を素足で利用する場合のすべりの測定,評価方法を提案している。しかし、測定されるすべりの性能値(人間が感じるすべりの程度と対応する数値)がわずかに変化しただけで評価が大きく変わる部分がある点で、再検討の余地が残されている。本研究は、既報で提案された水廻り床でのすべりの測定方法の中で特に重要な素足のすべり片について再検討することを目的とする。研究方法は、様々なすべり片を試作し、既往の研究で検査試料として設定された試料床と液状介在物(水、石鹸水)の組み合わせでのすべり抵抗係数を携帯型床のすべり試験機を用いて測定する。測定されたすべり抵抗係数と、既往の研究で構成されたすべりに関する心理学的尺度との関係を検討し、両者が良い対応を示すものを新たなすべり片として設定する。様々な材料を組み合わせで、すべり片計26種を試作し、試料床と液状介在物(水、石鹸水)の組み合わせ32種の検査試料を対象に、すべり抵抗係数を測定した。26種のすべり片で得られたすべり抵抗係数は、既往のすべり抵抗係数と心理的尺度の関係よりよい対応を示す結果が得られなかった。しかし、凹凸を有するすべり片がすべりの心理的尺度の尺度差に対応して、すべり抵抗係数の分布が比較的大きい結果が得られることがわかった。素足でのすべりに関する心理学的尺度に対応する新しいすべり片について検討した。既往の研究で種々の水廻り床を用いて官能検査を実施し、素足でのすべりに関する心理学的尺度を構成した。心理学的尺度に対応する携帯型床のすべり試験機(ONO・PPSM)に用いる新しいすべり片について検討した。しかし、携帯型床のすべり試験機(ONO・PPSM)で新しいすべり片を用いて測定した値と評価尺度の関係で良い対応を示す結果が得られなかった。今後は浴槽内に用いられる材料の違いによる検討よりも、浴槽の形状等の違いによる検討の必要があることから、官能検査は浴槽の形状等が異なる検査試料を作成した上で、検査員を用いて尻のすべり具合に関する官能検査を実施し、入浴時の尻のすべりに関する心理的尺度を構成することとする。そして、次に入浴時に浴槽に尻が接する際の圧力分布を測定し、構成した心理的尺度と圧力分布の測定した結果を用いて、浴槽表面のすべりを測定するすべり試験機を設計・試作する。最後に、設計・試作したすべり試験機で測定されたすべり抵抗係数を性能値として提示するとともに、この性能値と構成した心理学的尺度との関係を浴槽のすべりの評価指標として提示する。最終的に、本研究では入浴時の浴槽表面の尻のすべりの測定・評価方法を提案することを目的とする。はじめに種々の床材料に対する既往の測定方法の適用性を検討したうえで、より広範囲の床材料に適用できる測定機に用いるすべり片について、検討することとする。水廻り床を対象とした既往の研究成果などを参考に、すべり試験機OーY・PSMに取付ける種々のすべり片を試作して、測定されたすべり抵抗係数と既往の研究で作成した心理学的尺度との関係を検討し、両者がよい対応を示し、かつ心理学的尺度値の差に対応するすべり抵抗係数の変化が誤差と比較してより大きくなるすべり片を設定する。
監査人の独立性確保のための組織ガバナンスと制度改革に関する理論的・国際的研究

監査法人における有限責任制、組織ガバナンス、組織内情報の公開のあり方等について、監査人の独立性確保の観点から、実態調査、アンケート調査、ヒアリング調査などを実施した。研究の結果、監査法人の大規模化、また監査業務の寡占化といった状況のもとでは、社員の無限責任を前提とする従来の監査法人形態が監査業務の組織形態として妥当しなくなっていること、一方、金商法監査の占有率とは別に、大多数の監査法人は必ずしも有限責任化を検討していないことが明らかとなった。このような状況のもと、同じ制度監査で異なる組織形態の監査主体が併存することによる問題点の指摘と改善方向を提示した。本研究の目的は、監査における独立性確保の観点から、会計事務所がとるべき組織形態、ガバナンス手法、会計事務所を取り巻く監査環境の整備といった3つの側面での理論的・国際的比較研究を進めることによって、監査制度のあり方に対する具体的提言を行うところにある。初年度は7月以降4回の研究会を開催し、下記の諸点に関する共同研究・報告を行うことにより次年度の本格的実態調査研究の基盤を固めた。1.監査法人が絡む不祥事・事件の検証と現行監査法人制度に関わる問題点の提示監査法人の不祥事とMAS業務の拡大による独立性侵害との関連が指摘され、独立性確保のための会計事務所内ガバナンス、加えて会計事務所グループ間でのガバナンスの状況についての実態調査の必要性が明確になった。2. LLP・LLCをはじめとする法的組織形態について英米の実情と日本の現状を把握するとともに、各組織形態の特徴を提示することにより、監査法人の利用可能性についての基礎資料が得られた。3.専門職業者の組織形態である医療法人を取り上げ、監査法人との比較研究の実施公益法人制度改革が医療法人制度に与えた影響についての研究報告を受け、監査法人制度に及ぼす公認会計士法の影響ならびに「有限責任監査法人」制度を創設した公認会計士法自体の意義、ならびにその問題点を次年度以降検討する必要性が明らかとなった。4.米国監査データベースである“Audit Analytics"の使用契約を結び、その利用可能性についての報告5.監査法人実態調査のための質問票の検討4と5のデータベース分析ならびに質問票内容・調査方法の事前研究に基づき、今年度は監査法人における独立性の問題点、ガバナンス手法について、実態調査と質問調査を進めることによって、理論ベースから実証研究に重点を移行することとなる。また、調査結果を受けて、再度理論研究に軸足を戻す予定である。平成21年度は4回の全体研究会とアンケート調査の準備・発送・回収結果の整理のために関係者の部会を数回開催した。研究会では下記の諸点に関する共同研究・報告を行うとともに、最終年度に向けて精力的に実態調査の実施、ならびに資料収集に努めた。1.「会計事務所の組織形態及び業務管理体制のあり方に関する調査票」の質問項目ならびに調査対象監査法人の検討を行い、アンケート調査を行った。調査対象は監査法人とし、全国約200法人の本部と地方支部約100事務所に調査書を発送した。地方支部を追加したのは、回答率を高めるためと、監査法人の規模拡大に伴って本部と地方支部の間に監査業務・ガバナンス内容等に格差がないかの確認を目的としたためである。同時に、海外事務所との間の格差を確認するために、一部中国駐在事務所をアンケート調査の対象とし上海と大連でインタビュー調査を行った。2.前年度に続いて、LLP・LLCをはじめとする法的組織形態について英米の実情と日本の現状を把握するとともに、各組織形態の特徴を提示することにより、監査法人での利用可能性についての研究を進めた。また、入手可能な欧米および日本の会計事務所の社史を収集した。わが国監査法人創世紀の状況を資料のみで調査することには限界もあるため、当時の状況に詳しい公認会計士にアンケート調査を実施した。今年度はこれらの資料に基づき、インタビュー調査も実施する予定である。3.「会計事務所の組織形態及び業務管理体制のあり方に関する調査票」結果のパイロット分析を行った。今年度は、本調査結果の分析をさらに進める予定である。4.米国監査データベースである"Audit Analytics"を活用し、米国会計事務所組織形態の研究を行った。その結果、わが国よりはるかに多様な組織形態が認められていることが明らかとなった。最終年度を迎え、監査制度のあり方に対する提言を取りまとめることが本年の重要課題である。最終年度にあたる平成22年度は4回の全体研究会を開催した。

研究会では下記の諸点に関する共同研究・報告をとりまとめるとともに、研究成果を学術図書として発刊するための準備を進めた。1.「会計事務所の組織形態及び業務管理体制のあり方に関する調査」アンケートおよびヒアリングの分析・評価を行った。「会計事務所の組織形態」については、有限責任監査法人制度の創設後3年間の現状と課題分析を行った結果、本制度の採用が大手監査法人については意味があるものの、その他中小監査法人についての意義に疑問があることが提示された。2.弁護士法人、医療法人と監査法人の比較研究では、大手監査法人の経営状態の悪化と有限責任化への移行に対して、大手弁護士法人は法人化が進行していないことが示された。また、訴訟提起のリスクについてそれぞれの法人間で大きな差異があること、士業業務内容にも異なる点が多くあり、この特徴の差が各法人組織の内容に影響していることが示された。3.品質管理・ガバメントについては、アンケート調査分析と監査法人が公開する説明書類の記載内容を規模別監査法人間、日米韓比較等を行った。これらの分析にもとづき、上場会社監査において監査法人の内容に応じた業務制限が必要でないかとの提案がなされた。詳細については、学術図書として発刊の予定である。4.独立性の確保と監査環境の整備の面では、監査人の選任・報酬主体としての証券取引所ならびに保険会社の可能性を探るとともに、監査報酬と独立性に関する日米比較を行った。
IL-27による造血幹細胞の運命決定メカニズムの解明

(1) IL-27+幹細胞因子(SCF)が作用する細胞の解析:昨年、細胞表面マーカーを組みあわせて種々の骨髄前駆細胞をFACSを用いてソーティングし精製し、骨髄細胞の中でIL-27+SCFが作用する細胞を検討したところ、いわゆるLSK(Lineage陰性c-Kit陽性ScaI陽性)細胞のみが強く反応することを見出した。そこで、さらにもっと詳細に調べたところ、IL-27+SCFは、長期間の骨髄再構築能を有する造血幹細胞(LT-HSC: CD34ーCD150+CD41ーLSK)とそのミエロイド系細胞に特化した前駆細胞(MyRP: CD34ーCD150+CD41+LSK)を長期間に渡り分化増殖を誘導することを明らかにした。(2) IL-27+幹細胞因子(SCF)が増やした細胞の解析:昨年IL-27+SCFで増えてくる細胞は、ミエロイド系の前駆細胞であることが示唆された。そこで、さらにin vitroの造血細胞への分化誘導の実験系を用いて詳細に検討した。その結果、IL-27+SCFで増えてくる細胞は、M-CSF+Flt3ーCD16/32+LSK細胞であり、プライマリーの骨髄細胞由来のLSK細胞に比べて、特に好中球への分化能が亢進しており、反対にFlt3リガンドとトロンボポエチンで分化誘導する形質細胞様樹状細胞(pDC)への分化能は殆ど消失していた。さらに、転写因子として、ミエロイド系分化重要なSpiやGfi1、Cebpa発現が高かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)骨髄細胞をin vitroで種々のサイトカインの組合せで培養すると、IL-27+SCF(幹細胞因子)を用いた場合2ヶ月以上に渡り増えてくる細胞があることがわかった。そこで、まずこの増えてくる細胞が何であるかを調べるために、この増えた細胞を種々の細胞表面マーカーで染色しFACS解析を行うと、この増えた細胞は主にc-Kit陽性細胞とCD11b陽性細胞の大きく2つからなっていた。さらに、この内c-Kit陽性細胞が、IL-27+SCF刺激で増殖し、さらにDCに分化誘導させるGM-CSF+IL-4で培養するとCD11c陽性未熟DCに分化することがわかり、この細胞がMHCクラスII/M-CSFR陽性のミエロイド系前駆細胞であることが示唆された。次に、骨髄細胞の中でどの細胞集団がIL-27+SCFに反応しているかを調べると、いわゆるLSK(Lineage陰性c-Kit陽性ScaI陽性)細胞のみが強く反応しており、一方GM-CSF+IL-4は、LSK細胞の他にもいくつかのミエロイド系前駆細胞にも反応しDCに分化誘導した。次に、LSK細胞をさらに詳しく調べると、より未分化なCD34陰性CD150陽性の長期造血幹細胞(LT-HSC)のみが強く反応していた。(2) IL-27を血中に高発現しているトランスジェニック(Tg)マウスの骨髄細胞を野生型マウスと比較すると、上記のin vitroの培養系と同様に、LSK細胞が顕著に増え、この細胞をSortingしin vitroでGM-CSF+IL-4で培養するとCD11c陽性未熟DCに分化することがわかった。次に放射線照射したIL-27TgマウスにGFP-Tgマウス由来骨髄細胞を移植すると、元のIL-27Tgと同様にLSK細胞が顕著に増えてきた。以上より、IL-27はLSK細胞に作用しミエロイド系前駆細胞に分化誘導することが明らかになった。ほぼ計画通りに進行しており、おおむね順調に進展していると思われる。

(1) IL-27の作用機序とシグナル伝達機構の解明:IL-27の下流のシグナル伝達分子としてSTAT1とSTAT3のどちらが重要であるかを、STAT1とSTAT3の欠損マウスを用いて明らかにする。さらに、DC分化に重要な転写因子PU.1とGfi1の発現がIL-27刺激で誘導されるかや、siRNAによるノックダウンの効果などを調べ、これらの転写因子の関与を明らかにする。(2) IL-27投与によるHSCの細胞周期への動員の検討:細胞周期でG0静止期の細胞は染めずG1期の細胞のみ染める蛍光色素Pyronin Yを用いて、IL-27蛋白をマウスに投与後、HSC中の細胞周期のG1期に入っている割合の増加効果を調べる。精製した造血幹細胞分画LSK細胞をIL-27を含む各種のサイトカインでin vitroで刺激後、細胞増殖と分化の程度をFACSを用いて詳細に調べ、IL-27の増殖誘導能が高いことを明らかにする。(3)感染による造血幹細胞の活性化と末梢への動員の際の役割:マラリア感染をモデルに用いて野生型マウスおよびWSX-1欠損マウスに感染後、造血幹細胞および前駆細胞の末梢への動員におけるIL-27の役割を明らかにする。IFN-gは、既に造血前駆細胞の末梢への動員に重要であることが報告されているので、IFN-g欠損マウスを用いて、IL-27発現誘導を比較し、IL-27がIFN-gの下流のサイトカインである可能を検討する。
操作を伴う３次元映像における生体への悪影響の定量的解析に関する研究

操作を伴う3次元映像の生体影響について、生体信号とともに視聴者の動作や操作に着目した評価指標を提案し、妥当性を検証した。その結果、心電図のRR間隔変動に呼吸信号を加えた評価モデルの構築し、生体信号の主成分分析を用いた評価指標を提案、操作影響を受けにくい生体指標を確立した。加えて、3Dの画面ひずみと視線位置との関係の検討、映像の大局的動きベクトルと操作時の重心移動影響の検討を重ねた。その結果、操作を伴う3D映像における生体指標および重心移動パラメータの重回帰分析による客観指標を提案し、ゲームなどに慣れていないグループに対しての客観指標として利用できる可能性を示すことができた。本研究はゲーム等の操作を伴う場合における3次元映像特有の生体影響について、視聴者の動作や操作に着目し、映像酔いや眼精疲労等の悪影響との関連を、生体信号により客観評価するとともに、悪影響を低減して安全性を高める技術を明らかにすることを目指している。本研究では大局的映像の動き(Global Motion Vector:GMV)に加えて3次元の動きを加えた拡張GMVおよび操作者想定との不一致度を加えた実効GMV用いた評価法を提案している.昨年度は本研究の評価指標して必要な多変量解析を用いた評価モデルの構築、検証を行ってきた.今年度はその成果を生体医工学シンポジウム(9月)に発表するとともに、原著論文として投稿した(25年度5月採録予定).また、予備実験においては、操作者の実効GMVに寄与する要素として、視線の影響を検討し、画面ひずみと視線位置との関係が実効GMVに影響することを示し、日本生体医工学会総会(5月)にて発表を行った.本年度は、実効GMVの構成要素としてインタラクティブ操作時の重心移動、操作装置が映像酔いに与える影響について検討を進めた.具体的には、従来の心電図R-R間隔変動(LF/HF)および呼吸信号から求める自律神経系生体指標に加え、操作時の重心移動を評価指標として加え、GMVと重心移動の相関の強さと、映像酔いの主観評価や生体指標との関係を実験的に求めた.加えて、操作装置(ゲームパッド型装置およびハンドル型装置)による影響も検証した.この結果、通常のユーザがハンドル型装置による操作において、GMVと重心移動の相互相関関数の最大値が主観評価値と強い負の相関があることが示され、拡張GMVの要素として有効であるとの結果が得られた.また、視線計測系(23年度)と重心移動計測系(24年度)および自律神経系指標を融合した統合検証に向けて検証実験系の整備を進めた.【本研究の目的、研究の進め方】本研究は操作を伴う3次元映像特有の生体影響について、視聴者の動作や操作に着目し、映像酔いとの関連を、生体信号により客観評価し、安全性を高めることを目指す。本研究では大局的映像動作(Global Motion Vector:GMV)に3次元要素の拡張および操作を加えた評価法(実効GMV)を提案し、生体信号の客観指標の妥当性を検証した。【成果】1客観的生体評価指標の確立:心電図のRR間隔変動に呼吸信号を加えた評価モデルの構築し、生体信号の主成分分析を用いた評価指標を提案、操作影響を受けにくい生体指標を確立した。(日本生体医工学会誌2013年1月掲載)23次元映像の歪に関わる生体影響評価(実行GMV):画面歪と視線位置との関係を検討し、左右の画像歪が大きいと生体信号の指標が変化することを実験的に明らかにした。(日本生体医工学会総会:2012年5月発表)3インタラクティブ操作時の重心移動影響の検討(実効GMV): GMVと重心移動の相関の強さと、映像酔いの主観評価や生体指標との関係を実験的に求めた結果、GMVと重心移動の相互相関関数の最大値がSSQと強い負の相関があることが示され、拡張GMVの要素として有効であるとの結果が得られたその影響を定式化した。(国際ワークショップ:VIMS2013, 2013年9月に発表)。4総合評価:3D車載カメラの映像をもとに、GMVおよび映像視聴時の視線および生体信号との関連を実験的に求めた。その結果視線における視差変動は比較的小さく、2Dの場合と大きな差は見られなかった。【結論】3D映像の生体影響の指標を得るため、拡張GMVおよび実効GMVについて検討した結果、3D映像において、3D映像の歪影響を要素、重心移動を考慮することで定式化の有効性を示した。本研究はゲーム等の操作を伴う場合における3次元映像特有の生体影響について、視聴者の動作や操作に着目し、映像酔いや眼精疲労等の悪影響との関連を生体信号を用いて客観評価するとともに、悪影響を低減して安全性を高める技術を明らかにすることを目指している。

本研究では映像の動き(GMV)に加えて3次元の動きを加えた拡張GMVおよび操作者想定との不一致度を加えた実効GMV用いた評価法を提案する。今年度は、拡張GMV、実効GMVのモデル構築および予備実験により検討を進めた。(1)(4)実効GMV導出モデル、生体影響モデルの提案および予備実験:拡張GMVは3D視差から算出可能であるが、実効GMVは、視聴者の動きや視線などによる影響するかをモデル化する必要があり、その影響を定量化するための予備実験を行った。予備実験では、左右の画像のひずみにより不一致となる3Dステレオ視の動画像を視聴させ、動画に伴う視線の動きとそれに伴う生体影響の関係ついて評価実験を行った。実効GMVに対応する生体信号としては、視線検出と同時に心電図および呼吸の測定を行い、生体影響を心電図のRR変動成分と呼吸などの多変量を用いた生体影響評価を行った。予備実験の結果、変形の大きな画面においては、生体影響が増加する一方、大きな変形で立体視不能となる場合には生体影響が減る傾向が得られた。また、PANの動きに対応して、画面ひずみの大きい右方向に視線が移動する際には、生体影響が増加する傾向を得ることができた。この結果をもとに立体視可能な範囲では、視線影響を組込んだ実効GMVの導出モデル有効と考えられることを明らかとし、その基盤モデルを構築した。本年度は、実効GMVモデルとして重要な重心移動測定のための検証系を整備するとともに、総合的な3D影響に関する本格的検証実験の準備を行った。今年度は、昨年度行った予備実験の結果浮かびあがった2つの課題1重心動揺を検知による実効GMVの精度向上、2自律神経系生体指標および実行GMVを統合した評価指標の構築および本格検証準備以上の2点について推進した.1重心動揺を要素とした実行GMVの精度向上については、10名以上の被験者を用いた実験検証により、有効なパラメータおよび被験者の慣れなどの個人差に結び付く特性、操作装置による影響差など、精度よく測定するために必要な点を明らかにし、本格実験に向けた基礎データの洗い出しを行うことができた.2生体信号と重心動揺および視線を用いた実効GMVを用いた統合指標について、昨年度および今年度1の結果を受けて得られたパラメータをもとに、その評価値の算出方式を再構築を行った.具体的には、重心動揺の要素と生体信号の統合に関しては、多変量解析の手法を導入することとした.また、視線に関しては、3Dの拡張GMVおよびひずみパラメータの導入することとした。3次元映像としての拡張GMVに関しては、参画している「快適3D基盤研究推進委員会」からの奥行算出ソフトの利用して作成可能であり、以上から、ほぼ、当初の予定通り研究は進んでいる.今年度は、今年度は、(1)拡張GMV、実効GMVのモデル構築、(2)生体影響に関する多変量モデルの構築、それに伴う(3)予備実験の準備および実験解析を行うことを目標としていた。(1)における拡張GMVについては、3D関連の委員会出席などにより、視差から算出可能なアルゴリズムについて一定の目処が得ら、一般のGMVに3D要素を組み込むモデルに関しては比較的容易に行うことができた。一方、実効GMVのモデル化は、単に机上構築することは困難である事から、予備実験を行うなかでモデルに必要な要素を明らかとした。
損傷脊髄の再髄鞘形成に対するアミロライドの効果（小胞体ストレス応答能増強による）

本研究において我々は、脊髄損傷後のオリゴデンドロサイト前駆細胞(以下OPC)の遅発性細胞死の原因として小胞体ストレス経路に着目し、in vivoの実験において解析を行った.利尿薬であるアミロライドの投与により、OPCの小胞体ストレス誘導性アポトーシスが抑制され、再髄鞘形成や後肢機能障害の軽減にも影響しているかを検討した.結果、アミロライド投与群において、有意に後肢機能の改善を認めた.OPCはアミロライド投与によってアポトーシスが抑制され、成熟オリゴデンドロサイトへ分化し、再髄鞘形成さらに後肢機能改善へ寄与する可能性が示唆された.損傷脊髄において、再髄鞘形成に関わるオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)は活発に増殖するが、分化することなく多くが細胞死へ至るとされている。我々は小胞体ストレス誘導性アポトーシスに着目し、利尿薬であるアミロライドによる小胞体ストレス応答能の増強、グリア細胞のアポトーシス抑制および後肢運動機能障害の軽減を証明した。本研究では、アミロライド投与で生存したオリゴデンドロサイトが、再髄鞘形成や後肢感覚機能障害の軽減にも影響しているかどうかを長期的観察にて検討した。脊髄圧挫損傷モデルラットを作成し、アミロライド投与群(A群)、PBS投与群(C群)の2群に分け、損傷24時間後より14日まで各10mg/kg/dayを腹腔内投与した。各群に対し損傷後の細胞分裂のtracingを目的として、損傷後3日間12時間毎にBrdU(50mg/kg/回)を腹腔内投与した。後肢運動機能評価としてBBBscore(n=14)、疼痛関連行動評価としてvon Freytest(n=5)を用いて測定した。オリゴデンドロサイトの生存・分化をBrdU+NG2(OPC)、BrdU+APC(オリゴデンドロサイト)の二重免疫染色を用いて、免疫組織学的に評価した(n=3)。髄鞘形成の評価として、Western blotting(myelin basic protein:MBP、n=5)を行い、2群間で比較し統計学的評価を行った。BBBscoreでは損傷後17日目以降において有意にA群で高く(損傷後17日,p<0.05)、それは観察期間中継続して認めた(損傷後56日,p<0.01)。von Freytestでは、損傷後14日においてC群と比較し、A群で有意に刺激反応時間の増加を認め、痛覚過敏の改善を認めた(p<0.05)。免疫染色では損傷後14日でA群はC群と比較してBrdU陽性NG2陽性細胞は有意に高値であった(p<0.05)。損傷後56日でA群においてC群と比較し、BrdU陽性APC陽性細胞は有意に高値であった(p<0.05)。Western blottingにてMBPは、損傷後14日、28日、56日においてC群と比較し、A群で有意に高かった(p<0.05)。脊髄損傷後のアミロライド投与によって、生存したオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)の分化と再髄鞘形成の検討。方法:Sprague-Dawley(SD)ラット雌を使用し、脊髄圧挫損傷モデルを作成した。損傷24時間後よりアミロライド(10mg/kg)を腹腔内投与した。損傷後7、14、28、56日をtime pointとし、以下の実験を行った。1損傷脊髄凍結切片を作成し、BrdUおよびOPC、NG2、APCを用いた二重免疫染色を行い、OPCの成熟オリゴデンドロサイトへの分化を免疫組織科学的に評価した。2髄鞘のマーカーであるmyelin basic protein(MBP)を用いてwestern blotにて2群間で比較検討した。3トルイジンブルー染色を用いて髄鞘を可視化し、髄鞘/軸索直径比を2群間で比較検討した。結果:1Ami投与群でNG2は損傷後14日でAPCは損傷後56日で有意に増加を認めた。2損傷後28、56日においてAmi群でMBPは有意に高値であった。3損傷後28日において髄鞘/軸索直径比はAmi群で有意に高値であった。アミロライドによる髄鞘の残存や再髄鞘形成への効果が示唆された。損傷脊髄内における細胞腫ごとのインフラマソーム発現の検討。方法:SDラット雌を使用し脊髄圧挫損傷モデルを作成した。インフラマソーム構成タンパクのマーカー(NLRP3,ASC, Caspase-2)と各種細胞マーカー(NG2,GFAP,NeuN)を用いて蛍光二重免疫染色を施行し、細胞種ごとのインフラマソーム構成タンパクの発現を比較検討した。結果:OPCにおけるNLRP3, ASC, Caspase-2の発現率は,損傷群が非損傷群と比較し有意に高かった。OPCがインフラマソームを介した細胞死に対しても脆弱性があることが示唆された。本研究において我々は、脊髄損傷後のオリゴデンドロサイト前駆細胞(以下OPC)の遅発性細胞死の原因として小胞体ストレス経路に着目し、in vivoの実験において解析を行った.利尿薬であるアミロライドの投与により、OPCの小胞体ストレス誘導性アポトーシスが抑制され、再髄鞘形成や後肢機能障害の軽減にも影響しているかを検討した.結果、アミロライド投与群において、有意に後肢機能の改善を認めた.OPCはアミロライド投与によってアポトーシスが抑制され、成熟オリゴデンドロサイトへ分化し、再髄鞘形成さらに

後肢機能改善へ寄与する可能性が示唆された.整形外科学当初の計画では、初年度BrdU+NG2、BrdU+APCの二重染色による免疫組織学的評価を行うことを主実験として計画していた。評価のtime pointとして損傷後7日、14日、28日、56日での評価を行う予定であったが、モデルラットの作成や実験手技の獲得、サンプル作成に時間を費やし、すべてのtime pointでの評価を行うことはできなかった。しかし上記のごとく、損傷後14日でのBrdU+NG2陽性細胞数の比較や損傷後56日でのBrdU+APC陽性細胞の比較により二次傷害によるOPCのアポトーシスを抑制し、生存したOPCが成熟オリゴデンドロサイトへ分化している可能性が示唆された。また、並行してWestern blottingによるMBPの評価を行い、A群で有意に高値を認めた。これは二次傷害による髄鞘の破壊を抑制し、さらには生存、分化したオリゴデンドロサイトによる再髄鞘形成の可能性も示唆された。そして、BBBscoreやvon Frey testで後肢運動・感覚機能の改善を認めた。これは再髄鞘形成による神経経路の修復の効果と考える。実験計画の内容は初年度、次年度の計画が一部前後しているが、概ね当初の計画通り進行していると考える。1免疫染色APC+BrdU、NG2+BrdUの二重染色にて損傷後7,14,28,56日でカウントしOPC,オリゴデンドロサイト数の推移をみる。評価するtime point、サンプル数を増やし、オリゴデンドロサイト系の細胞生存・分化を経時的に評価する。2電子顕微鏡本年度もサンプルを作成し、電子顕微鏡での観察を行ったが、固定方法が確立せず評価を行える結果を得ることができなかった。次年度は固定法を含め再検討し、縦切片のサンプルを用い、トルイジンブルー染色で損傷脊髄の範囲を確認する。損傷範囲を、計算ソフトを用いて評価しA群、C群で比較する。また、電子顕微鏡で損傷周囲の拡大像を捉え、髄鞘の損傷程度や髄鞘形成を確認する。3小胞体ストレス誘導性アポトーシスの抑制の他にオリゴデンドロサイトの分化過程にアミロライドが作用しているかどうかを確認する。正常脊髄においてオリゴデンドロサイト分化の促進因子(Sox10,MRF,Sip1,Nkx2.2,Olig1)や抑制因子(PDGFA/PDGFRα,Lingo-1)が関与していることが報告されている。これらの因子をRT-PCRやWetern blottingを用いて遺伝子・蛋白レベルでの変化を評価しアミロライドのオリゴデンドロサイト系細胞の分化への影響を比較する実験を検討している。