hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
P進特殊関数を用いた岩澤理論の精密化

円分体の整数環の高次K群に関して研究を行った.主な結果は以下の通りである.1.整数環Zの高次K群の構造に関して述べているKurihara-Michellの予想の類似としてp冪分体の整数環の高次K群の構造に関して予想を立てた.Kurihara-Michellの予想は整数論の古典的な予想であるVandiver予想と同値になるが,今回与えたp冪分体に関する予想はp進L関数の正の整数点の値に関する予想の下,Vandiver予想と同値になる.整数環ZのK群にはGalois群が作用しないのに対し,p冪分体のK群にはGalois群が作用し,アーベル群としての構造のみでなく,Galois群の作用も込めた構造の予想を立てた為,Zの場合より複雑になっている.2.Vandiver予想を仮定しない場合,特に偶数次K群の構造を調べるのは困難である.本研究では,整数環Z及び,p冪分体の整数環の偶数次K群の位数を与える明示式を円単数とガウス和等を用いて与えた.岩澤理論の諸結果と手法を用いることが証明の中心となっている.1,2いずれも整数環Zやp冪分体の整数環のみでなく,一般のアーベル体に拡張できると思われる.また実例計算等も今の段階では不十分であり,これらが今後の課題となる.円分体の整数環の高次K群に関して研究を行った.主な結果は以下の通りである.1.整数環Zの高次K群の構造に関して述べているKurihara-Michellの予想の類似としてp冪分体の整数環の高次K群の構造に関して予想を立てた.Kurihara-Michellの予想は整数論の古典的な予想であるVandiver予想と同値になるが,今回与えたp冪分体に関する予想はp進L関数の正の整数点の値に関する予想の下,Vandiver予想と同値になる.整数環ZのK群にはGalois群が作用しないのに対し,p冪分体のK群にはGalois群が作用し,アーベル群としての構造のみでなく,Galois群の作用も込めた構造の予想を立てた為,Zの場合より複雑になっている.2.Vandiver予想を仮定しない場合,特に偶数次K群の構造を調べるのは困難である.本研究では,整数環Z及び,p冪分体の整数環の偶数次K群の位数を与える明示式を円単数とガウス和等を用いて与えた.岩澤理論の諸結果と手法を用いることが証明の中心となっている.1,2いずれも整数環Zやp冪分体の整数環のみでなく,一般のアーベル体に拡張できると思われる.また実例計算等も今の段階では不十分であり,これらが今後の課題となる.
新規大環状化合物集合体によるポリイオン認識

生体分子の多くはイオン性のポリマーである。生体はそのポリイオンを上手に認識し、生命活動を行っている。本研究では、生体分子をモチーフとした多官能性大環状ペプチドを用い、その一次元自己集合化に伴うリン酸イオンのポリマーを認識することに成功した。一次元集合化した大環状化合物の内部にはナノチャネルが形成され、その中にリン酸ポリマーを包摂している事を明らかとした。また、上記検討の最中、用いている大環状ペプチドが自身のキラリティーを認識して優先的に集合化するキラルセルフソーティングという極めて希な現象を起こすことを見いだした。生体はそのポリイオンを上手に認識し生命活動を行っている。本申請研究は、多官能性大環状化合物の一次元集合体によるイオン性ポリマー認識、特にATPやDNAに代表されるポリリン酸認識に焦点を当てて研究を行っていく。ここで大環状化合物の一次元集合化によって形成されるチャネルを利用したポリマーの“長さ"認識を基本とした新しいコンセプトを提案する。これまでのアニオン認識研究の多くはアニオンを包み込むように認識しており、ポリマーの認識は困難であった。これに対し本研究では、イオン性ポリマーを“貫通"させて認識する“三次元認識"という新しいコンセプトを提示しこれまでのイオン認識研究とは一線を画した研究を開拓していく。前年度まではモノマーであるリン酸と大環状化合物の相互作用について検討を行い、溶液中及びバルク状態において大環状化合物の一次元集合化に伴うリン酸の包接挙動が確認された。今年度は当初の目的であったリン酸のポリマーの認識挙動について検討を行った。リン酸ポリマーはリン酸の環状エステルの開環重合によって合成した。溶液中で大環状化合物と混合したところ、NMRスペクトル上で包接体を示唆するピークシフトが観測された。また、滴定実験を行ったところ、包接体における大環状化合物とポリマー中のリン酸ユニットの数はほぼ同じであったことから、リン酸ポリマーの一つひとつのリン酸ユニットに対して大環状化合物が相互作用していることが明らかとなった。初年度は当初最適な大環状化合物の合成を目標としていたが、すでにチアゾールを4つ含む大環状化合物がリン酸と相互作用できるという予備的知見が得られていたことから、研究の効率を考え、この化合物でのリン酸の認識挙動を追求することとした。検討の結果、驚くべき事にこの化合物は溶液中のみならず固体(液晶)状態においてもリン酸を包摂することが確認された。さらに注目すべきは、リン酸を取り込んだ大環状化合物の液晶状態での相転移温度がリン酸を含まないものに比べて上昇していることである。これは、不純物であるはずのリン酸が液晶相を安定化していることを意味しており、固体状態においてもリン酸を認識していることを示唆する。前年度までにリン酸ポリマーと大環状化合物包接をNMRスペクトルと滴定実験によって確認した。今年度はDOSYを用いた包接体形成の検討と、コントロール化合物としてエンドキャップを施して大環状化合物に包接されないリン酸ポリマーを合成し、包接挙動のさらなる解明を行った。まず大環状化合物とリン酸ポリマーそれぞれの拡散係数とそれらの混合溶液の拡散係数をDOSY測定により比較したところ、混合溶液の方が明らかに拡散係数が低くなっており、包接体の形成が確認された。

一方、エンドキャップを施したリン酸ポリマーでは大環状化合物との混合溶液であっても拡散係数の減少は確認出来なかった事から、リン酸ポリマーが予想通り大環状化合物を“貫通"して認識されている事が明らかとなった。有機合成化学、超分子化学本年はリン酸ポリマーの認識という当初の計画を実行した。当初の計画では大環状化合物の環サイズを変更する必要があると考えていたが、はじめに用いた大環状化合物でリン酸ポリマーの認識が行われたことから、予想以上に順調に進んでいると考えている。固体状態でのリン酸の認識という驚くべき事実は、当初予想されていなかった事であり、研究計画にはなかったものの、液晶中での分子認識という新たなコンセプトを提示できたことは大きい。溶液中でのリン酸認識も合わせて検討することにより新しい分子認識システムの構築が可能になると考えている。溶液中でのリン酸ポリマーの包接挙動が観測されたが、大環状化合物がどのようにリン酸ポリマーを認識しているのかは不明である。コントロール化合物を合成し、それらの挙動と比較することによって包接化合物の実体を解明し、より効率的なリン酸認識ゲストの開発につなげていきたい。今後は、前年度までで得られた溶液中及び固体状態(液晶状態)でのリン酸認識能の知見をさらに発展させ、リン酸ポリマーの認識への展開を行う。リン酸イオンの認識はすでに種々の報告が存在するが、研究の目的である“3次元認識“を示すため、過去のリン酸イオン認識の対象ではなかった種々のリン酸ポリマーの認識を行う。リン酸ポリマーの中には、リン酸がアルキル基で結ばれたポリマーや、リン酸が直接脱水縮合したポリリン酸等生体機能にも重要な役割を果たしているといわれるポリマーを用いる。リン酸ポリマーを認識するところまでは順調に研究が進んだが、その後の包接体の解析が複雑で困難であった。結果として包接体のみでは解析が出来なかった。そのために新たにコントロール化合物を合成する必要が生じ、次年度まで研究期間を延ばすこととなった。有機合成の為の試薬購入、学会発表の出張費として使用予定である。該当なし
熱水流動を考慮した火山体磁化構造時間変化モデルの構築

マグマ貫入後の火山体内部の熱水流動のシミュレーションを行い、得られる温度圧力分布から磁化分布を見積もることによって、地表での地磁気がどのように変化するかを数値的に評価した。期待される地磁気変化に大きく影響を与えるパラメータは、母岩の浸透率とマグマ貫入の深さであった。また、口永良部島火山およびインドネシアメラピ火山で観測された火山性磁場変動に対し、それぞれ熱磁気効果および圧磁気効果での説明を試みた。今年度は、年次計画に従って、熱水流動シミュレータから得られる火山体内部の温度・圧力分布等を用いて、地表での地磁気変化を計算するモジュール群の開発を行った。まず、熱水流動シミュレータとして、USGSで開発されたHydrotherm(Ingebristen and Hayba,1994)を選定し、それぞれのモジュール群のデザインを行った。Hydrothermは、熱水の物理状態量としてエントロピーを用いているため、1200°C,1000MPaまでの問題を扱うことが可能であり、1000°C程度のマグマが熱源となる我々の問題にも容易に適用できる。モジュール群の開発は、界面導電効果モジュールの開発にやや遅れが見えるものの、熱磁気効果および圧磁気効果モジュールも含めて順調に進んでいる。2次元軸対象の熱水流動モデルを採用し、各時間ステップで出力される間隙流体の温度分布・圧力分布・流速等を入力として用い、それぞれのモジュールによって地表の任意の場所における磁場変化が計算できるようにした。また、桜島火山や最終年度に実データとの比較を行う口永良部島火山において岩石サンプルを採取し、残留磁化等の測定を行った。ただ、これらのデータをモジュール群に組み込むところはサンプル数が少ないこともあり、来年度の課題として残った。現在は、熱消磁曲線を温度の一次関数で近似したものを使用している。予備的なシミュレーションとして、母岩の浸透率の違いによる磁場変化を調べたところ、浸透率の小さい方が地磁気変化は大きくなり、変化の継続時間も長くなることが確認され、予想通りの結果が得られた。なお、使用した経費のうち、物品費の大半は計算機およびソフトウェア等のモジュール群開発のための環境整備に使用し、旅費は、米国地球物理連合秋季大会をはじめとする国内外での成果発表および岩石サンプルの採取等に使用した。今年度は、昨年度に引き続き、熱水流動シミュレータ(Hydrotherm)から得られる火山体内部の温度・圧力分布等を用いて、地表面での磁場変動を計算するモジュール群の開発を行い、これをほぼ完成させた。その上で、一連の計算ルーチンを用いて、マグマ貫入後の地磁気変化に及ぼす影響について、山体母岩の浸透率の効果と、浸透性の悪いキャップロックの存在効果を調べた。その結果、母岩の浸透率は、地磁気変化の継続時間、変化量、分布に大きく影響することがわかった。これは、浸透率が大きいほど、熱水対流系が広くかつ長時間維持されるためであると解釈された。キャップロックの存在効果については、特にキャップロックの直上周辺で、特異な磁場の時空間分布が得られた。キャップロック直下では大きな間隙圧が生じるが、異常磁場として観測されるのは、マグマ貫入直後ではなく、一定時間経過後であることがわかった。しなしながら、解決されていない問題もいくつかある。全てのモジュールに関係する、山体磁化の温度依存性については、今年度までに採取した11の岩石サンプルについて、段階熱消磁実験を行い磁化-温度曲線を得たが、サンプルによって曲線にばらつきがあり、モジュールに組み込むためテーブル化する際の精度があまり良くない。サンプル数をさらに増やす等して、改善する必要がある。また、圧磁気効果モジュールについては、計算が煩雑なため、磁場計算の際に地形を考慮できておらず、これも改良の余地が残されている。なお、これらの研究成果は、イタリア・ペルージャ大学で開催された国際測地学・地球物理学連合2007年総会において発表し、国際誌にも投稿した。使用した経費のうち、物品費の大半は、モジュール群開発のためのソフトウェア等の購入や英文校正費に使用し、旅費は、成果発表および岩石サンプルの採取等に使用した。昨年度から引き続き行ってきた、熱水流動シミュレータ(Hydrotherm)から得られる火山体内部の温度・圧力分布等を用いて地表面での磁場変動を計算するモジュール群の開発を完了した。懸案であった圧磁気効果モジュールにおける地形の組み込みも計算できるようになったことから、開発した一連の計算ルーチンを用いて、観測された火山性磁場変動を説明するモデルの構築を試みた。対象火山は、口永良部島火山およびメラピ火山(インドネシア)を選定した。口永良部島火山では、2001年頃から観測されている火山性磁場変動が、熱磁気効果によってほぼ説明できることが示された。岩石磁気実験の結果、チタン磁鉄鉱に富む岩石が7割程度を占めることが明らかになったが、それらの岩石の持つ磁化では、観測結果を説明できず、残り3割程度の磁鉄鉱に富む岩石が熱磁気効果を作る主成分であることがわかった。

また、熱消磁に要する温度は、火口地下浅部で500°C程度と推定され、火山ガスの成分比から推定される地下温度(450550°C)と整合性が良い。メラピ火山では、1992年の噴火に先立つ磁場変動が圧磁気効果であると解釈されていたが、これを再現するシミュレーションを試みた。その結果、観測された火山性磁場変動を説明するためには、深さ8km程度に想定される深部マグマ溜りへのマグマ貫入のみでは説明できず、深さ1.5km程度の浅部マグマ溜りにも貫入する必要があることが示された。なお、これらの研究成果は、アイスランド大学で開催された国際火山学・地球内部化学協会(IAVCEI)2008年総会において発表し、複数の国際誌に投稿中である。使用した経費のうち、物品費の大半は計算機とその周辺機器の購入に使用し、論文投稿前の英文校正費にも使用した。旅費は、国内外における成果発表および岩石サンプルの採取に使用した。
特別養護老人ホームにおける利用料未払いの現状と対応－経済的虐待ソーシャルワーク

介護保険制度施行後19年が経過するが、特別養護老人ホームを含めた介護サービス提供事業者の抱える問題の一つに、利用料金の未払い問題がある。しかし、この問題については、その実態が十分には把握されていない。利用料未払いの問題は、以下の3点において重要である。第1に、「施設経営に関する問題」、次に経済的虐待を含む「利用者の人権擁護の問題」、最後に「利用者とその家族が抱える生活問題」である。本研究では後者の二つの問題に焦点を当てている。これらの問題の解決には、利用者本人と家族を含めた包括的なアセスメント、多様な専門職・機関との連携調整などソーシャルワークの技術を要すると考えられる。本研究は、特別養護老人ホームにおける利用料未払い問題における施設ソーシャルワーカーである生活相談員の役割に焦点を当て、「1利用料未払いの実態とそれに対応する生活相談員の役割」「2利用料未払い問題に対応するソーシャルワークの機能とプロセス」を明らかにすることを目的とする。研究初年度は、上記研究目的1の実態と生活相談員の関与の現状を把握することを目的に、2019年2月中旬3月下旬にかけて、東北6県の全特別養護老人ホーム699か所を対象に、郵送法による質問紙調査を実施し、325施設から回答が得られた(回収率46%)。調査項目の概要は、1未収金の現状に関する項目(該当人数、金額、未払いの理由など)、2未収金への対応と予防の取り組み(回収に関わる業務を担当する職種、施設内の予防の取り組み、困りごとなど)等を含む。現在、得られたデータの集計と分析を進めている。当該年度に予定をしていた郵送調査を完了することができた。ただし、データの集計と分析については現在取り組んでいるところである。今年度の課題は、「未払い問題におけるソーシャルワークの機能とプロセスを明らかにする」ことである。調査の対象は、特別養護老人ホームで未払い問題を担当したことのある主任生活相談員とする。調査方法は以下の通りである。前期調査実施時に、宮城県内の事業所にのみインタビュー調査への依頼文書及び調査票と別に返送できるよう返信用の葉書を同封し、協力者を募ったが当初想定していた事業所数が達成できなかったため、宮城県外にも拡大して20件を目標とし依頼を進めていく。具体的方法としては、本年7月を目途に、昨年度実施した調査の報告書を希望事業所に郵送を予定しているので、その際に、宮城県近郊の地域の事業所に協力依頼書類を同封する。インタビュー調査の内容は、主に「未払い問題に対する生活相談員の施設内における役割」、「過去に対応した事例の内容」についてである。聞き取り内容は、了解を得たうえで録音し、逐語録を作成する。作成したテキストデータを用いて、質的分析を行う。第1に、各データをもとに事例を作成し、各事例におけるソーシャルワークの機能をケース分析により明らかにする。次に、未払い問題におけるソーシャルワークのプロセスを修正版グランデッド・セオリー・アプローチにより明らかにする。

インタビュー調査の内容は、主に「未払い問題に対する生活相談員の施設内における役割」、「過去に対応した事例の内容」についてである。聞き取り内容は、了解を得たうえで録音し、逐語録を作成する。作成したテキストデータを用いて、質的分析を行う。第1に、各データをもとに事例を作成し、各事例におけるソーシャルワークの機能をケース分析により明らかにする。次に、未払い問題におけるソーシャルワークのプロセスを修正版グランデッド・セオリー・アプローチにより明らかにする。当該年度の研究報告(速報)を協力者へ郵送配布する予定であったが、年度内に実施することができず、本年7月を目途に実施を目指している。また、送付の際にインタビュー調査への協力依頼書と返信用の官製はがきを同封予定である。そのため、通信費用として65,650円(202円(140円切手、62円はがき)×325か所)の他、報告書の印刷費用と送信用の封筒代等について残額を使用予定である。
テロとの戦いの時代におけるイスラム原理主義のジェンダー分析

1ジェンダー・パフォーマティビティ(Gender Performativity)とジハードの関係を分析するために,パキスタンへの追加フィールド・ワークを行った。サンプリング調査の準備をしたうえで,フォーカス・グループ・インタビューを実施し,その結果を記録・整理した。2フィールド・ワークの成果を分析し,整理した。とりわけ,研究資料整理補助者を雇い,研究資料を系統的に整理し,自他ともに利用可能な形にし,主な結果を量的に分析した。3ジェンダー・パフォーマティビティとジハードとの関係について,パキスタンの具体的事例に基づく分析を行い,持続可能で平和的な選択をどのようにして行うかの提言について検討した。4以上の研究に基づく成果発表として,2010年10月25日,国連大学主催のシンポジウム「パキスタンにおけるイスラム主義とテロリズム:ジェンダーの視点から」(Islamism and Terrorism in Pakistan: From a Gender Perspective)において,「イスラム主義,テロリズムおよびイスラムにおける男らしさ」(Islamism, Terrorism and Muslim Masculinity)と題して研究発表を行い,意見交換を行った。本研究では,ムスリムの男性がジハード(聖戦)への関心を深めている理由を探求し,そうした行動選択がJ.バトラーのいう「ジェンダー・パフォーマティビティ」(Gender Performativity:個々のジェンダーの役割に関する因襲化された公の行動)の概念に帰することができるかを確認するために,ムスリム世界における宗教的過激主義とジェンダーの動態との間の関係を分析した。2009年度は,第一に,ジェンダー・パフォーマティビティー,イスラム急進主義のジェンダー分析等に関する基本文献の徹底的な検証を行った。2009年23月はテロリズムに関する現在の諸政策と「ジハード」に対する公式解釈について分析し,47月はムスリム世界におけるジハードの現代的遂行の位置づけを考察した。8月には政治理論におけるジェンダー分析,910月はムスリム社会における男らしさの理想について分析を行った。第二に,こうした文献調査を踏まえて,ジェンダー・パフォーマティビティとジハードの関係を分析するためにパキスタンを中心とするフィールド・ワークを行った。その成果にっき,イギリスおよびオランダにおける研究会で報告をし,討論を行った。その結果,現時点では,ムスリム世界においては宗教的熱狂が「男性らしさ」というジェンダーの理想と強い関係をもち,「暴力的男性と追従的女性」というジェンダー色の強いアイデンティティーを構築するための口実として,イスラム教が用いられる傾向が濃厚であり,テロリズムの原因としてジェンダーの役割を無視することは最早できないとの認識が深まった。
ウミウの繁殖および採食潜水行動

北海道天売島の海鳥繁殖地において、平成6年5月7月の繁殖期間中、ウミウの繁殖生態及び採食行動の調査を行った。マイクロデータロガーを用いた採餌潜水行動調査、観察及び発信器の利用による給餌回数、行動の時間配分等の繁殖行動調査、一腹卵数、孵化率、平均孵化日、ヒナの生存率、発育成長、巣立ち率等の繁殖成功調査、ひな及び成長の吐き戻しとペレットの分析による食性調査を行い、それらの結果を平成4,5年(H4,H5)の結果と比較した。天売島周辺の漁獲高の年変動と天売島で繁殖する他の海鳥の餌構成と繁殖成功の年変動からH4はイカナゴ、H6はカタクチイワシが優占し、H5は不作な年であったということがわかっている。ウミウもH4,H6にはそれぞれおもに浮き魚であるイカナゴとカタクチイワシを食べていたが、H5は底層生のホッケを主な餌としていた。潜水行動を比較すると、H5は他の2年に比べ深く長く潜っていた。採餌行動を比較すると、H5は採餌に費やした時間が長く、一方H4は短いtripが多かったことから、H4は沿岸の近いところで十分に餌をとることができたが、H5は餌がとり難かったと考えられる。ヒナの成長率には年間差はなかったが、巣立ち率はH4,H6はともにH5に比べて高かった。死亡したヒナの日令を比べると、H5,H6,H4の順に大きくなっていた。以上をまとめると、ウミウは浮き魚が多いときには浮き魚を食べ、少ないときには採餌に多くの時間をかけ、深い深度で餌をとっていた。つまりウミウは餌条件の変化によってその採食パターンを変化させることができる。
直接電気化学法を用いたCYPのハイスループット薬物代謝活性計測ツールの開発

本年度は,まず昨年度に見出したポリイオン膜を用いる手法により,CYP2C9の固定化を行い電気化学的な薬物代謝活性計測を検討した。代表的な薬物であるジクロフェナックについてミカエリス・メンテン型の電流応答(酵素反応応答)が得られ,kmとして18μMが見積もられた。これは,従来法で得られている値(3-52μM)とよく一致した。しかしながら,このポリイオン膜を用いる手法ではイオン強度等の条件によりCYP酵素が容易に電極界面から剥がれ,計測に対する安定性が不十分であることが明らかになった。そこで新たな固定化法の鋭意検討を行った結果,電極界面に凹凸を持たせ疎水性の超薄膜(〈5nm)でコーティングするとその界面上にCYP酵素が安定に固定化されることを発見した。CYP酵素は膜結合型の蛋白質であり疎水性の膜結合部位と疎水性の電極界面との相互作用が主要な固定化力として働いていると予想された。4°Cの緩衝溶液中において1ヶ月以上の保存が可能であった。また,この方法では従来法よりも迅速な電極-CYP酵素間の電子移動を生じさせる事ができ(現在までに報告されているヒトCYPの電子移動速度定数の3-100倍程度),これにより従来法では困難であったCYP酵素の酸化還元物性評価,すなわち酵素反応特性の重要な因子である酸化還元電位に及ぼす基質薬物結合やpH等の影響を明瞭かつ迅速に調べることも可能となった(投稿論文準備中)。更に,アルゴン通気条件下ではCYP2C9についてその主要な代謝薬物であるジクロフェナックやトルブタミドに対して適切なkm値を見積れることも確認され,安価な電極を利用したCYPの酵素反応評価を簡便な電気化学計測で行えることが示された。固定化電極の高感度反射FTIR測定からは,CYP分子が電極界面で配向固定されていることも示唆されている。電極一酵素間の迅速な電子移動および溶媒中の基質との代謝反応の両方をスムースに進行させるにはこの配向固定化が重要であると考えられた。この系を簡易的なフローシステムに適用し定電位電解計測を行ったところ,基質薬物濃度に応じた電流応答も得られた。本年度は、種々の手法を用いたCYP分子(主にCYP2C9)の電極界面上への固定化の検討とその評価を行った。固定化手法により大別して以下の3種に分類した。1)脂質膜を利用した方法、2)共有結合を利用した方法、3)静電的相互作用を利用した方法。1)の脂質膜を利用したCYP固定化電極は、酸素非存在下での電気化学挙動において一対のピーク電流を持つ電気化学応答を示し、電極-CYP問の迅速な電子移動を起こすことに成功した。また、酸素添加により還元電流値が増大したことから、電極→CYP→酸素分子へと電子が受け渡され、CYPが触媒となり酸素を還元したことが確認された。しかしながら、薬物添加による電気化学応答の変化は観測されず、薬物代謝活性を評価することはできなかった。2)の共有結合を利用した固定化では、電極界面をアミノ基、カルボキシル基やマレイミド基等で修飾しこれらの官能基とCYP分子表面のカルボキシル基、アミノ基およびチオール基との共有結合による固定化を試みた。いずれの場合も固定化量は10^<-13>mol/cm^2以下のオーダーと非常に少なかったものの固定化を確認でき、いくつかのケースにおいては薬物を添加するとその濃度に応じた代謝応答を観測することができた(しかしながら代謝速度は3)の手法に比べると小さかった)。3)の静電的相互作用を利用した固定化では、電極界面をプラス電荷およびマイナス電荷を持つ分子で作成した混合薄膜やカチオン性またはアニオン性のポリイオン分子薄膜で修飾し、これらを電極界面とCYP分子との静電的なバインダーとする固定化を試みた。様々な固定化条件を検討した結果、カチオン性のポリイオン分子を用いた場合にCYP分子が電子移動および薬物結合に適した配向で固定されることを見出し、電極を電子供給源とした薬物代謝反応もスムースに進行することが明らかになった(投稿準備中)。

また,この方法では従来法よりも迅速な電極-CYP酵素間の電子移動を生じさせる事ができ(現在までに報告されているヒトCYPの電子移動速度定数の3-100倍程度),これにより従来法では困難であったCYP酵素の酸化還元物性評価,すなわち酵素反応特性の重要な因子である酸化還元電位に及ぼす基質薬物結合やpH等の影響を明瞭かつ迅速に調べることも可能となった(投稿論文準備中)。更に,アルゴン通気条件下ではCYP2C9についてその主要な代謝薬物であるジクロフェナックやトルブタミドに対して適切なkm値を見積れることも確認され,安価な電極を利用したCYPの酵素反応評価を簡便な電気化学計測で行えることが示された。固定化電極の高感度反射FTIR測定からは,CYP分子が電極界面で配向固定されていることも示唆されている。電極一酵素間の迅速な電子移動および溶媒中の基質との代謝反応の両方をスムースに進行させるにはこの配向固定化が重要であると考えられた。この系を簡易的なフローシステムに適用し定電位電解計測を行ったところ,基質薬物濃度に応じた電流応答も得られた。
「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究

平成30年度の研究実績は次のとおりである。第一に、研究代表者を中心に「GGP(Generations & Gender Project)日本委員会」を運営しオランダ学際人口研究所(NIDI)とフランス国立人口研究所(INED)が主催した「GGP Council of Partners会議」に出席し日本の研究の進捗状況について報告した。さらに、他のGGP参加国と意見交換を行い国際比較研究のコーディネーションを行った。これにより、当該研究プロジェクトの目標の一つである国際比較分析についての道筋をつけることが可能になった。第二に、第5回「世代とジェンダー・パネル調査(結婚と家族に関する国際比較調査)」のプリ・テストを実施し、調査参加者からヒアリングを行った。これにより第5回「世代とジェンダー・パネル調査」の調査票の問題点を発見し改善を行った。第三に、研究代表者、分担研究者、研究協力者から構成される研究会を立ち上げ、これまで実施した「世代とジェンダー・パネル調査(GGS)」の精査を行うとともに他国のGGS調査を検討し、次回のパネル調査の調査項目を吟味した。さらに、パネル・サンプルの脱落の傾向と特徴についても検討した。第四に、「GGPニューズ・レター」を発行し、第1回第4回の「世代とジェンダー・パネル調査」の調査協力者に調査結果をフィード・バックすると共に、第5回目の調査への協力を依頼した。さらに、このニューズ・レターによってパネル・サンプルの維持、脱落防止を行い調査の実施可能性を高めるようにした。第五に、マクロ・データについてはナショナル・レベルとリージョナル・レベルでどんな変数について収集が可能かどうかインターネットを中心にしてリスト・アップした。今年度は、第5回「世代とジェンダー・パネル調査」を確実に行うために万全の準備を行うことが重要な目標の一つであった。このために、第一に、プリ・テストを実施し、調査参加者からヒアリングを行うことで第5回「世代とジェンダー・パネル調査」の調査票の問題点を発見し改善を行うことが出来た。第二に、「GGPニューズ・レター」を発行し、第1回第4回の「世代とジェンダー・パネル調査」の調査協力者に第5回目の調査への協力を依頼することが出来た。さらに、調査対象者の居住地の変更等も把握することも出来た。これにより第5回「世代とジェンダー・パネル調査」の実施の確実性は顕著に増大した。さらに、「GGP Council of Partners会議」に出席し、他のGGP参加国と国際比較研究のコーディネーションを行うこともできた。これにより、当該研究プロジェクトが目標とする国際比較分析についての道筋をつけることが可能になった。加えて、国際学会で研究成果を発表し意見交換を行うことで研究の質の向上が可能になった。これらの点をふまえると当該研究プロジェクトはおおむね順調に進展していると言える。平成31年(令和元年)度の研究の推進方策は次のとおりである。第一に、第5回目の『世代とジェンダー・パネル調査』を実施する。実施に際しては、個人情報の保護に細心の注意をはらい、調査倫理に則ったフィールド・ワークを行う。調査の実施後はデータ・クリーニングを速やかに行う。その後、サンプルの脱落について精査を行い、著しい偏りが検出された場合には補充調査の可能性についても検討する。加えて、第1回第4回のパネル・データとの結合作業を行い、分析用のデータ・セットを作成する。第二に、第1回から5回までのJGGSパネルデータを用いた分析を行い、日本の家族形成、出生行動、世代関係などに関する研究を進め、国内外の学会で報告を行う。さらに、和文、英文での学術誌への投稿を積極に行い、研究成果の国内外への情報発信を行う。第三に、オランダ学際人口研究所とフランス国立人口研究所が主催する複数の国際会議に出席し、日本の『世代とジェンダー・パネル調査』の進捗状況を報告し、調査実施までの問題点や改善点、並びにパネルデータの整備状況などについて他のGGP参加国に情報を提供する。さらに、この会議においてGGP参加国との国際共同研究の枠組みについても意見交換し、国際共同研究の連携強化と加速化を図る。

第五に、マクロ・データについてはナショナル・レベルとリージョナル・レベルでどんな変数について収集が可能かどうかインターネットを中心にしてリスト・アップした。今年度は、第5回「世代とジェンダー・パネル調査」を確実に行うために万全の準備を行うことが重要な目標の一つであった。このために、第一に、プリ・テストを実施し、調査参加者からヒアリングを行うことで第5回「世代とジェンダー・パネル調査」の調査票の問題点を発見し改善を行うことが出来た。第二に、「GGPニューズ・レター」を発行し、第1回第4回の「世代とジェンダー・パネル調査」の調査協力者に第5回目の調査への協力を依頼することが出来た。さらに、調査対象者の居住地の変更等も把握することも出来た。これにより第5回「世代とジェンダー・パネル調査」の実施の確実性は顕著に増大した。さらに、「GGP Council of Partners会議」に出席し、他のGGP参加国と国際比較研究のコーディネーションを行うこともできた。これにより、当該研究プロジェクトが目標とする国際比較分析についての道筋をつけることが可能になった。加えて、国際学会で研究成果を発表し意見交換を行うことで研究の質の向上が可能になった。これらの点をふまえると当該研究プロジェクトはおおむね順調に進展していると言える。平成31年(令和元年)度の研究の推進方策は次のとおりである。第一に、第5回目の『世代とジェンダー・パネル調査』を実施する。実施に際しては、個人情報の保護に細心の注意をはらい、調査倫理に則ったフィールド・ワークを行う。調査の実施後はデータ・クリーニングを速やかに行う。その後、サンプルの脱落について精査を行い、著しい偏りが検出された場合には補充調査の可能性についても検討する。加えて、第1回第4回のパネル・データとの結合作業を行い、分析用のデータ・セットを作成する。第二に、第1回から5回までのJGGSパネルデータを用いた分析を行い、日本の家族形成、出生行動、世代関係などに関する研究を進め、国内外の学会で報告を行う。さらに、和文、英文での学術誌への投稿を積極に行い、研究成果の国内外への情報発信を行う。第三に、オランダ学際人口研究所とフランス国立人口研究所が主催する複数の国際会議に出席し、日本の『世代とジェンダー・パネル調査』の進捗状況を報告し、調査実施までの問題点や改善点、並びにパネルデータの整備状況などについて他のGGP参加国に情報を提供する。さらに、この会議においてGGP参加国との国際共同研究の枠組みについても意見交換し、国際共同研究の連携強化と加速化を図る。
特殊心筋細胞の誘導に特化したダイレクトリプログラミング法の開発と再生医療への応用

本研究では、徐脈性不整脈に対する新たな再生医療の開発を目指して、より成熟した細胞に誘導可能な直接的リプログラミング技術によって、心臓ペースメーカー細胞を体細胞から高効率に形質転換できる方法の確立を目指している。平成29年度では、在籍施設において運動誘発性徐脈モデルマウスの作製法を確立し、電気生理学的解析法をセットアップするとともに、網羅的遺伝子発現解析のための心臓ペースメーカー組織サンプルの品質最適化に成功した。同時に、これまでの研究で見出された徐脈誘発因子ならびにペースメーカー組織発生に重要な転写因子について発現ウイルスベクターを作製した。ペースメーカー組織で蛍光タンパク質を発現するレポーターマウスを導入し、その蛍光イメージングのための環境設定を済ませた。現時点では、マウス線維芽細胞を用いた形質転換実験を進めるとともに、心不全モデルマウスに生じる不整脈を解析している。また、徐脈発生の原因となるマイクロRNAについても導入候補因子として発現ベクターを作成する。平成30年度は本研究の一部を平成30年度平成32年度の若手研究に引継ぎ、運動モデルマウスの心臓ペースメーカー組織における網羅的遺伝子発現解析の結果に基づき、ペースメーカー細胞の誘導因子を見出していくとともに、心臓ペースメーカー組織の再生にかかわる新規因子の探索を継続する。関連する研究成果は、D'Souza et al. Circ Res 2018;121:1058-68、Boyett et al. J Appl Phyiol (1985) 2018 (epub ahead of print)に掲載されるとともに, 38th Annual Scientific Sessions HRS、EHRA Europace 2017、第3回国際心血管薬物療法学会・日本部会、第110回近畿生理学談話会、第40回日本分子生物学会年会、第107回日本獣医循環器学会、第82回日本循環器学会学術集会、第95回日本生理学会大会で報告した。29年度が最終年度であるため、記入しない。
レーザーを用いた心房細動に対する根治療法に関する研究

1)目的:心内膜からのLaser照射による心房筋全層凝固の至適照射条件、安全性と心房細動に対する有効性を調べることを目的とした。2)方法:(1)雑種成犬を用い、対外循環心停止に右房切開、心房中隔切開後、Nd:YAG Laserを用いて右心房、左心房内膜面から1cmの距離をおき、垂直に各々5、10、15、20、30ワットの条件で、1cm/secの速度でなぞるように線状に5cm程度の非接触照射を行う。照射効果のむらをなくすよう照射面は血液を除いておく。(2)心房切開線を閉じ、対外循環から離脱させ、心房表面の出血や血腫の有無を確認する。また対外循環離脱後の心房性不整脈の出現を調べる。離脱1時間後にプログラム刺激などで催不整脈を調べる。その後組織を採取しホルマリン固定後光顕的に組織像を調べ、照射条件と凝固組織形成範囲を調べ、全層性に凝固が及んでいるかどうかの有用性の評価を行う。(3)また慢性犬を作成し心電図、電気生理学的検査によりLaser凝固組織自体の不整脈源性について調べ、慢性期の組織像を評価する。3)結果:心内膜からのNd:YAG Laser照射による心房筋全層凝固の至適照射条件は、2030ワット、1cm/scc(非接触照射)で、ほぼ全層性の凝固組織が得られた。また照射による穿孔などは認められなかった。また対外循環離脱後急性期においては不整脈は認められなかった。また慢性期においても重篤な不整脈は誘発されず、組織像においても照射部位は繊維化し境界明瞭であり、不整脈源性は少ないと考えられた。4)まとめ:以上よりNd:YAG Laserによる心房筋照射は、心房細動に対する外科的切開、縫合にかわりうる手段となりうることが示唆された。
新規レポーターマウスを用いた腸管L細胞新生機構の解明

近年、GLP-1受容体シグナルの活性化を介したインクレチン療法が広く臨床応用されており、糖尿病の新たな治療戦略として注目されている。一方、in vivo研究において、Notchシグナル阻害剤がGLP-1産生細胞=L細胞の数を増加させ、糖尿病モデルマウスの耐糖能を改善させることが報告されている。これはL細胞の数あるいはその機能を修飾することが新規インクレチン療法に繋がる可能性があることを示しているが、L細胞の発生・分化機構の詳細は未解明である。本研究ではL細胞分化を時間軸に沿って解析する新規レポーターマウスを用いて、「L細胞がいつ、どこで生まれ、どのようにして成熟化するのか?」を明らかにする。
層状試料の押出しによる断面炭素濃度の異なる歯車の成形に関する研究

1.二層試料を用いた歯車の成形スリーブ材,コア材の二層からなる材料を試料として歯車成形する場合,それぞれの材料の仕事量が等しくなるように変形する.また成形された歯断面では,スリーブ材が歯先で厚く,歯底で薄くなる.均一になる事が理想で,このためにはどのような材料の組み合わせが良いか調べた.その結果スリーブ材が薄い場合には,コア材の強度が低く変形しやすい材料が良いことがわかった.ただし材料の組み合わせによって著しく変わると言うほどのものではなかった.2.予め浸炭された材料を試料とした歯車の成形この試料では,浸炭部分の硬度に応じて2層または3層からなる材料と見なす事で有限要素解析が行える.また,この場合にも成形された歯車の歯底部分では,浸炭層が薄くなる.どのような浸炭処理を行えばこの影響を抑えられるかを調べたが,処理の違いによる影響はほとんど現れなかった.これら浸炭試料での歯車成形中の材料の流動挙動は,それぞれの層の材料の応力ひずみ曲線によって支配されている事も明らかにされた.3.調質鋼材を用いた歯車の成形著者らの提案した二段充てん法による成形では,調質処理を行った中炭素鋼でも歯車が成形できることが確かめられた.通常の歯切りによる歯車では,浸炭焼き入れなどの熱処理がかかせない.しかし,調質鋼材を試料とした二段充てん法ではこの処理が不要となる事を意味している.また2と同様この場合の材料の流動挙動も調質鋼材の応力ひずみ曲線によって支配されていた.4.円筒試料の内径を拡張する新しい成形法の提案(特許出願申請中)二段充てん法における唯一の欠点は,成形品端面にバリ状の凹凸が現れる場合のあることであった.円筒試料の内径を段差付マンドレルで拡張し,外周部の材料をダイスの歯形に押し込むように流動させる新しい成形法を提案した.これによりバリ状の凹凸のない歯車が成形でき現在特許として申請中である.1.二層試料を用いた歯車の成形スリーブ材,コア材の二層からなる材料を試料として歯車成形する場合,それぞれの材料の仕事量が等しくなるように変形する.また成形された歯断面では,スリーブ材が歯先で厚く,歯底で薄くなる.均一になる事が理想で,このためにはどのような材料の組み合わせが良いか調べた.その結果スリーブ材が薄い場合には,コア材の強度が低く変形しやすい材料が良いことがわかった.ただし材料の組み合わせによって著しく変わると言うほどのものではなかった.2.予め浸炭された材料を試料とした歯車の成形この試料では,浸炭部分の硬度に応じて2層または3層からなる材料と見なす事で有限要素解析が行える.また,この場合にも成形された歯車の歯底部分では,浸炭層が薄くなる.どのような浸炭処理を行えばこの影響を抑えられるかを調べたが,処理の違いによる影響はほとんど現れなかった.これら浸炭試料での歯車成形中の材料の流動挙動は,それぞれの層の材料の応力ひずみ曲線によって支配されている事も明らかにされた.3.調質鋼材を用いた歯車の成形著者らの提案した二段充てん法による成形では,調質処理を行った中炭素鋼でも歯車が成形できることが確かめられた.通常の歯切りによる歯車では,浸炭焼き入れなどの熱処理がかかせない.しかし,調質鋼材を試料とした二段充てん法ではこの処理が不要となる事を意味している.また2と同様この場合の材料の流動挙動も調質鋼材の応力ひずみ曲線によって支配されていた.4.円筒試料の内径を拡張する新しい成形法の提案(特許出願申請中)二段充てん法における唯一の欠点は,成形品端面にバリ状の凹凸が現れる場合のあることであった.円筒試料の内径を段差付マンドレルで拡張し,外周部の材料をダイスの歯形に押し込むように流動させる新しい成形法を提案した.これによりバリ状の凹凸のない歯車が成形でき現在特許として申請中である.1.二層試料の外径を絞るのみの実験と解析外周部(スリーブ)を高炭素鋼,内側(コア)を低炭素鋼とした二層試料に対して,MARCを用いた有限要素解析を試みた.その結果,解析された荷重行程曲線や成形品形状にコアが先行する突き出しが生ずることなど,実験結果とほぼ一致した.二層試料の成形品に現れる特有の突き出しは,断面減少率と関係しており,この値の小さいものほど成形に必要な面圧が低くなり,これとともに突き出しもわずかとなる.2.二層試料を用いた平歯車の成形二層試料を用いた二段充てん法による平歯車の成形に対しても有限要素法解析を行った.解析された荷重行程曲線は,実験で得られたそれと良く一致し,曲線の勾配変化は,ダイスによる材料の絞り状態と良く対応している事が示された.平歯車でもコア材が先行する突き出しが生じた.断面減少率を低く抑える成形が有効である事が1の結果より明らかにされた.このための方法として,試料内径よりも小さい径のマンドレルを使用し,試料の半径方向内向きの流動を許す成形法を考えた.これにより突き出しは抑える事が出来るが,試料材質の組み合わせ,寸法形状などについての検討が今後の課題である.3.浸炭試料を用いた平歯車の成形歯部分の材料流動を促進させる二段充てん法は,この材料の成形には不向きであることがわかった.これに対して,試料断面のかなりの部分が流動に関係する,1回だけの絞りで歯車とする従来法での成形は可能であるが,断面減少率約30%以上とすることが必要であった.

成形された歯は,歯先と歯底で浸炭深さの差が少なく,これに短時間の高周波焼き入れを行えば,これまでのように歯切り後浸炭焼き入れを行った歯車と同等の製品が得られる.1.有限要素法解析ダイス内での材料の流動の様子や試料の最適形状(二層試料:試料の組み合わせや寸法,予め浸炭処理を施した試料:試料材質や断面炭素濃度の勾配)をすべて実験で行うことは不可能であるので前年度に引き続き有限要素法解析を試みた.試料を連続的に成形する場合の解析にも成功し,二段充てん法に見られる独特の荷重行程曲線の勾配変化がダイス絞り部の形状変化と密接に関係していることや成形品に見られるバリ状の凹凸もはぼ正確にシミュレート出来る事が明らかにされた.2.二層試料を用いた歯車の成形基礎的知見を得るために,前年度に引き続き外径を絞るのみの有限要素法解析を行った.解析されたスリーブ及びコア材の変形後の寸法が解析された事からそれぞれの材料のうけるひずみ及びそのひずみに達するまでの材料が受けた仕事量が計算された.その結果,スリーブ及びコアの仕事量の値が等しくなるように材料の流動が進行することが明らかにされた.3.浸炭試料を用いた歯車の成形浸炭試料は断面の硬度分布から外周部をSK3,続いてS45C,内部がS15Cとみなす段階的硬度分布の試料と近似しこれらの材料のn乗硬化式を用いて有限要素法解析に成功した.これにより成形品断面のひずみが解析され,これが断面の硬度分布と良く対応していた.すなわち両者の関係が材料毎に直線で表され,その勾配は炭素濃度の高い表面部ほど大きくなる事などが明らかにされた.4.日本塑性加工学会技術開発賞受賞二段充てん法の開発などこれまでの研究実績が認められ,技術開発賞を受賞することが出来た.1.二層試料を用いた歯車の成形昨年度,外径を絞る成形では,スリーブ材及びコア材の仕事量が等しくなるように変形が進行することを明らかにした.本年度は歯車の成形について調べ,歯車の成形においてもこの事が確認された.通常二層試料で歯車を成形した場合,スリーブ材は歯先で厚く,歯底で薄くなる.均一になることが理想で,このためにはどのような材料の組み合わせがベストかを調べた.その結果スリーブ材が薄い場合には,コア材の強度が低く変形しやすいものが良い事がわかった.ただし材料の組み合わせによって著しく変わるという程のものではなかった.2.浸炭試料を用いた歯車の成形昨年度の解析で試料を二層または三層からなる材料として有限要素法解析が行えることが明らかにされた.本年度はどのような浸炭試料が最適かについて,特に歯底での浸炭材の厚さに注目した解析を行った.種々の浸炭処理を仮想した試料での解析結果では,処理の違いによる影響はほとんど現れなかった.なお,これら浸炭試料での歯車成形でも材料の流動は,それぞれの層を形成する材料の応力ひずみ曲線によって支配されている事が明らかにされた.3.調質鋼材を用いた歯車の成形著者らの提案した二段充てん法では調質処理を行った中炭素鋼でも歯車が成形できる事を確かめた.このことは通常行われる歯切り後の浸炭焼き入れなどの熱処理が不要となる事を意味している.2と同様にこの場合の材料の流動も,材料の応力ひずみ曲線によって支配されている事が明らかにされた.4.新しい成形法,円筒試料の内径を拡張する成形法の提案(特許出願申請中)二段充てん法における唯一の欠点は,成形品端面にバリ状の凹凸が現れる場合のある事であった.円筒試料の内径を段差付マンドレルで拡張し,外周部の材料をダイスの歯形に押し込むように流動させる新しい成形法を提案した.
SEIQoL-DWを経時的に用いての若年性神経難病患者のQOL評価とケア構築

【研究目的】SEIQoL-DWは、QOL尺度の中でも患者自身が生活の質ドメインを直接的に重み付けするという特徴がある。この方法を複数年継続すると、前年に比較して値が変化することがわかる。本研究は、若年性パーキンソン病の生活の質(QOL)について、最大13年間経時的にSEIQoL-DWを実施することにより明らかになった変化の様相からその意味について分析し、若年性パーキンソン病患者のQOLの変化の特徴について明らかにすると共に、患者のQOLの向上に寄与する方策を検討することを目的とする。【研究方法】調査対象は、概ね40歳代以下で発症し、かつ現在60歳代以下のパーキンソン病患者63名。調査方法は、原則として1年に1回ずつ同じ対象者にSEIQoL-DWを実施し、それを数年(最大13年)にわたり継続、その変化の様相と原因を対象者と共に検討した。(所属大学の倫理審査済み)。【結果】SEIQoL-DWは13年間で63名に実施した。全500回の平均値は64.39±18.9であった。2年以上で複数回実施した51名(437回分)のデータから、2回目以降が前回の値より上昇していたのが201(46.0%)、下降していたのが236(54.0%)だった。また、13年間という長い目で平均値を見ると、初回が72.1、13年目が56.1と少しずつ低下していた。特に長期間(10年から13年)実施した34名の初回と最終回の値の比較においては、上昇した人が7名(20.6%)、下降した人が27名(79.4%)だった。しかしそんな中でも、症状は進行しているにもかかわらず、10年以上経っても高い値を維持している人たちも存在した。今回、その理由を分析すると、家族の支え、仕事、他者との交流、生きがい、前向きな思考などが挙げられた。現時点では、概ね順調であるが、本研究は長期間継続する必要があるため、若年性とはいえ対象者の多くが50代以上となりやや高齢化している。もっと若い世代の対象者を増やすことが必要である。また、長い期間の中で症状が進行し、今後の調査が継続できなくなる人も少し出てきているため、そういう意味でも新規の対象者を増やす必要がある。ただ、対象者がやや高齢化しているということは、別の視点から見るとそれだけ罹患年数が増えたということであり、最近発症した人と比較すると長いなりに別の思いも存在することも明らかとなった。今後、その観点からの考察も必要である。1前回の科研課題からも継続している内容も含めて、SEIQoL-DWを一人あたり年に一度ずつ毎年直接面接をして聴取する。なお、例外として、遠方で直接の面接が難しいケースでは、電話やメール、郵送を併用することもある。2MASAC-PD31も同時に聴取し、症状との関係性を見る。3MASAC-PD31の内容を部分的に補完するため、嗅覚、UUIS(病気の不確かさ)についても詳しく聴取する。4さらに、DBSやDUO-DOPAという治療方法を選択した対象者の思いをみるために、日本語版DRSも聴取し、主観的QOLを考察する。5以上のことにより、毎年の調査結果を過去のものと比較しつつ、患者のQOL向上のための施策について、患者自身とさらに検討する。本研究は、若年性の神経難病患者(特に若年性パーキンソン病患者)の生活の質(Quality of Life:QOL)について、数年間経時的に“SEIQoL-DW"を実施することにより明らかになった変化の様相とその意味について分析し、進行性の難病である若年性パーキンソン病患者のQOLの特徴について明らかにすると共に、心身の状況をみる“MASAC-PD31"との関連について検討する。そしてその過程の中で、患者のQOL向上のためのケア方策を構築することを目的とする。1.対象者のリクルート1調査対象となる若年性パーキンソン病患者の探索に関しては、患者団体などを通じたネットワークサンプリングをベースに徐々に拡大した。対象者は地域で生活している人で、北海道から九州まで日本全国に及んだ。2研究対象者は、前年度までに行っていた科研費補助金による研究対象者に引き続き協力を得られたので、当初よりある程度の人数は確保できた。しかし、スノーボールサンプリング方式でさらに拡大した。今年度は、44人に実施することができた。2.データ収集・結果1データの収集に関しては、対象者との関係性などがあるため、基本的に同じ研究者が一人で行なった。本研究のデータ収集は対象者との面接であるため、研究者が対象者の自宅または対象者の指定する自宅近くの場所に赴き、データ収集を実施した。2SEIQoL-DWは半構造化面接法で実施し、語って頂いた内容を専門の用紙に研究者が記載した。3MASAC-PD31は、対象者に回答番号を記入してもらった。ただし、自分で記載できない場合は、研究者が聞き取り記入した。4一部遠方の対象者には、電話・メール・郵送法を取った。544名のSEIQoL-DWの平均値は60.61、標準偏差±18.58、最大値90.75、最小値6.25であった。6MASAC-PD31との関連は、次年度以降の課題である。現時点では、人数的には順調に対象者が得られている。

ただし、全体的にやや年齢層が高くなってきているため、より若い層の対象者を増やすことが課題である。また、何らかの健康障害その他の理由により、今後調査が継続できなくなる対象者が出てくることも考え、さらに人数は増やす必要がある。【目的】本研究は若年性パーキンソン病の生活の質(QOL)について、最大12年間経時的にSEIQoL-DWを実施することにより明らかになった変化の様相からその意味について分析し、若年性パーキンソン病患者のQOLの変化の特徴について明らかにすると共に、患者のQOLの向上に寄与する方策を検討することを目的とする。【方法】調査対象は、概ね40歳代以下で発症し、かつ現在50歳代以下のパーキンソン病患者60名。調査方法は、原則として1年に1回ずつ同じ対象者にSEIQoL-DWを実施し、それを数年(最大12年)にわたり継続、その変化の様相と原因を対象者と共に検討した。【結果】SEIQoL-DWは12年間で60名に実施した。全454回の平均値は65.01±18.74であった。全2270個のキューの種類を分析した結果、若年層に特化したキューとしては、「仕事関連」「恋人・婚約者」「子育て関連」などが挙げられた。2年以上で複数回実施した50名(394回分)のデータから、前回の値より上昇していたのが185(46.95%)、下降していたのが209(53.05%)だった。特に長期間(9年から12年)実施した37名の初回と最終回の値の比較においては、上昇した人が13名(35.14%)、下降した人が24名(64.86%)だった。男女差はなかった。また、値の変動の原因については、前年度と比較して値が下降したケースでは、1症状の進行(on/off症状、ジスキネジア、腰痛等)、2自分自身の喪失体験(仕事、お金、離婚、友人関係等)、3家族の問題(家族間の関係悪化、家族の失業や病気等)、4気持の落ち込み(13の結果)、が主な原因として挙げられた。上昇したケースでは、1一度失ったものを回復する(家族関係など)、2失ったものに代わる何かを得る(患者の会、新たな友人関係等)、3考え方の枠組みの変容、が主な原因であった。現時点では、概ね順調であるが、本研究は長期間継続する必要があるためため、若年性とはいえ対象者の多くが50代以上となりやや高齢化している。もっと若い世代の対象者を増やすことが必要である。また、長い期間の中で症状が進行し、今後の調査が継続できなくなる人も少し出てきているため、そういう意味でも新規の対象者を増やす必要がある。【研究目的】SEIQoL-DWは、QOL尺度の中でも患者自身が生活の質ドメインを直接的に重み付けするという特徴がある。この方法を複数年継続すると、前年に比較して値が変化することがわかる。本研究は、若年性パーキンソン病の生活の質(QOL)について、最大13年間経時的にSEIQoL-DWを実施することにより明らかになった変化の様相からその意味について分析し、若年性パーキンソン病患者のQOLの変化の特徴について明らかにすると共に、患者のQOLの向上に寄与する方策を検討することを目的とする。【研究方法】調査対象は、概ね40歳代以下で発症し、かつ現在60歳代以下のパーキンソン病患者63名。調査方法は、原則として1年に1回ずつ同じ対象者にSEIQoL-DWを実施し、それを数年(最大13年)にわたり継続、その変化の様相と原因を対象者と共に検討した。(所属大学の倫理審査済み)。【結果】SEIQoL-DWは13年間で63名に実施した。