hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチプレット・クラスタリング法による高透水性き裂システム計測法の開発

本研究では,透水性き裂のき裂内流体流と間隙水圧上昇に伴うAEの発生挙動解明のための岩石を用いたモデル実験,高透水性き裂のAEマルチプレット発生挙動解明のための実フィールドデータの解析を行い,双方の結果をもとにした高透水性き裂計測のために着目すべき物理量とパラメータの検討を行った.具体的には,人工き裂を作成した花崗岩試験片を用いて,間隙水圧上昇による岩石のせん断滑り実験を行い,AE発生挙動とせん断滑り,およびき裂内の圧力状態と流量との関係を明らかにした.一方,オーストラリアのクーパー盆地およびフランスのソルツでの水圧破砕に伴う誘発AEの解析を行い,注水圧や流量とAE発生挙動との関係を検討した.クーパー盆地では,AEマルチプレットの解析により,貯留層構造を明らかにした.一方,ソルツフィールドでは,マルチプレットを利用した地下き裂せん断滑りの臨界間隙水圧分布を推定し,貯留層内の圧力伝搬挙動とき裂進展メカニズムとの関係を検討した.水圧破砕による人工地熱貯留層は,既存き裂のうちせん断すべりを起こしやすいき裂が繰り返しせん断すべりを起こすと共に進展し,高透水性き裂を相互に連結することにより高透水き裂ゾーンが形成されるプロセスにより造成されることが分かった.また,貯留層内の間隙水圧は,注水圧がほとんど降下しない領域と,指数関数的に減衰していく領域が存在することが明らかとなった.以上の結果を踏まえて,AEマルチプレット・クラスタリング法による震源位置高精度標定に基づいた,貯留層内高透水性き裂システムの計測法を提案した.本研究では,透水性き裂のき裂内流体流と間隙水圧上昇に伴うAEの発生挙動解明のための岩石を用いたモデル実験,高透水性き裂のAEマルチプレット発生挙動解明のための実フィールドデータの解析を行い,双方の結果をもとにした高透水性き裂計測のために着目すべき物理量とパラメータの検討を行った.具体的には,人工き裂を作成した花崗岩試験片を用いて,間隙水圧上昇による岩石のせん断滑り実験を行い,AE発生挙動とせん断滑り,およびき裂内の圧力状態と流量との関係を明らかにした.一方,オーストラリアのクーパー盆地およびフランスのソルツでの水圧破砕に伴う誘発AEの解析を行い,注水圧や流量とAE発生挙動との関係を検討した.クーパー盆地では,AEマルチプレットの解析により,貯留層構造を明らかにした.一方,ソルツフィールドでは,マルチプレットを利用した地下き裂せん断滑りの臨界間隙水圧分布を推定し,貯留層内の圧力伝搬挙動とき裂進展メカニズムとの関係を検討した.水圧破砕による人工地熱貯留層は,既存き裂のうちせん断すべりを起こしやすいき裂が繰り返しせん断すべりを起こすと共に進展し,高透水性き裂を相互に連結することにより高透水き裂ゾーンが形成されるプロセスにより造成されることが分かった.また,貯留層内の間隙水圧は,注水圧がほとんど降下しない領域と,指数関数的に減衰していく領域が存在することが明らかとなった.以上の結果を踏まえて,AEマルチプレット・クラスタリング法による震源位置高精度標定に基づいた,貯留層内高透水性き裂システムの計測法を提案した.流体流と間隙水圧上昇を伴うき裂の不安定せん断滑り時に誘発されるAEの発生挙動解明実験を行った.ここでは,高剛性サーボ型試験機ならびに波形データ取り込み装置を用いて,き裂面初期応力状態,間隙水圧上昇率,間隙水注水流量を制御パラメータとして変化させ,間隙水圧上昇に伴うせん断滑りによりき裂面から発生するAEの頻度と類似波形の比率,振幅・エネルギー,モーメント,m値を計測した.その結果より,制御パラメータ(き裂面初期応力状態,間隙水圧上昇率,間隙水注水流量)とAEの測定量(AEの類似波形の発生頻度と比率,振幅・エネルギー分布,モーメント,m値)との相互関係を明らかにした.本実験では,マイクロ流量計を使用してき裂のせん断すべりにともなう流体流動特性を測定したところ,シェアダイレーションの発生によると考えられる,流体流動量の変動を観測することができた.一方,き裂内間隙水圧上昇に伴うAEの発生挙動解明ためのフィールドデータの解析を行った。ここでは,オーストラリアクーパー盆地で実施された水圧破砕で計測されたAEのマルチプレット解析を行い,地下き裂構造を明らかにするとともにAEの震源解析を行い,き裂構造面の初期応力状態,注水時の坑口圧と上昇レート,注水流量とAEの計測量(類似波形の発生頻度と比率,振幅・エネルギー,モーメント)との対応関係について検討し,貯留層形成プロセスとそのメカニズムの解明を行った.その結果,貯留層構造は,応力場より強く支配されていることが明らかとなった.本研究では,透水性き裂のき裂内流体流と間隙水圧上昇に伴うAEの発生挙動解明のための岩石を用いたモデル実験,高透水性き裂のAEマルチプレット発生挙動解明のための実フィールドデータの解析を行い,双方の結果をもとにした高透水性き裂計測のために着目すべき物理量とパラメータの検討を行った.具体的には,人工き裂を作成した花崗岩試験片を用いて,間隙水圧上昇による岩石のせん断滑り実験を行い,AE発生挙動とせん断滑り,およびき裂内の圧力状態と流量との関係を明らかにした.一方,オーストラリアのクーパー盆地およびフランスのソルツでの水圧破砕に伴う誘発AEの解析を行い,注水圧や流量とAE発生挙動との関係を検討した.

クーパー盆地では,AEマルチプレットの解析により,貯留層構造を明らかにした.一方,ソルツフィールドでは,マルチプレットを利用した地下き裂せん断滑りの臨界間隙水圧分布を推定し,貯留層内の圧力伝搬挙動とき裂進展メカニズムとの関係を検討した.水圧破砕による人工地熱貯留層は,既存き裂のうちせん断すべりを起こしやすいき裂が繰り返しせん断すべりを起こすと共に進展し,高透水性き裂を相互に連結することにより高透水き裂ゾーンが形成されるプロセスにより造成されることが分かった.また,貯留層内の間隙水圧は,注水圧がほとんど降下しない領域と,指数関数的に減衰していく領域が存在することが明らかとなった.以上の結果を踏まえて,AEマルチプレット・クラスタリング法による震源位置高精度標定に基づいた,貯留層内高透水性き裂システムの計測法を提案した.
3次元における対称性:量子的アプローチ

カウフマンは(3次元空間内の)絡み目のジョーンズ多項式を初等的に定義するためにカウフマン括弧式を導入した.そのために利用した関係式をカウフマン・スケイン関係式と呼ぶ.3次元多様体Mに埋め込まれた絡み目のイソトピー類全体をL,単位元を持つ可換環をRとしたとき,R[L]をカウフマン・スケイン関係式で割った加群を,Mのカウフマン・スケイン加群と呼ぶ.一方,山田修司は空間グラフ(3次元ユークリッド空間に埋め込まれたグラフ)の位相不変量を定義するために,カウフマンのスケイン関係式を拡張した山田スケイン関係式を定義した.境界付きの向き付け可能な曲面で,グラフ(辺と頂点からなる1次元図形)に縮約可能なものをリボン・グラフと呼ぶ.3次元多様体Mに埋め込まれたリボン・グラフのイソトピー類全体をGとおく.そして,自由加群R[G]を,山田スケイン関係式で割って得られる加群のことをMのグラフ-スケイン加群と言う.本研究の主要結果は,ハンドル体(トーラス体S^1×D^2をいくつか貼り合わせて得られる3次元多様体)のグラフ・スケイン加群の計算である.この計算は,グラフ・スケイン加群をカウフマン・スケイン加群に埋め込むことによって行なわれた.(ハンドル体のカウフマン・スケイン加群の計算はPrzytyckiによってなされている.)空間グラフは,平面の回転によって不変な平面図を持つとき周期的であるという.グラフ・スケイン加群の研究の応用として次のような結果を得た.トーラス体のグラフ・スケイン加群を利用することによって,空間グラフが周期的であるための条件を求めた.いくつかの空間グラフに対してはこの結果を利用して非周期性を証明することができる.カウフマンは(3次元空間内の)絡み目のジョーンズ多項式を初等的に定義するためにカウフマン括弧式を導入した.そのために利用した関係式をカウフマン・スケイン関係式と呼ぶ.3次元多様体Mに埋め込まれた絡み目のイソトピー類全体をL,単位元を持つ可換環をRとしたとき,R[L]をカウフマン・スケイン関係式で割った加群を,Mのカウフマン・スケイン加群と呼ぶ.一方,山田修司は空間グラフ(3次元ユークリッド空間に埋め込まれたグラフ)の位相不変量を定義するために,カウフマンのスケイン関係式を拡張した山田スケイン関係式を定義した.境界付きの向き付け可能な曲面で,グラフ(辺と頂点からなる1次元図形)に縮約可能なものをリボン・グラフと呼ぶ.3次元多様体Mに埋め込まれたリボン・グラフのイソトピー類全体をGとおく.そして,自由加群R[G]を,山田スケイン関係式で割って得られる加群のことをMのグラフ-スケイン加群と言う.本研究の主要結果は,ハンドル体(トーラス体S^1×D^2をいくつか貼り合わせて得られる3次元多様体)のグラフ・スケイン加群の計算である.この計算は,グラフ・スケイン加群をカウフマン・スケイン加群に埋め込むことによって行なわれた.(ハンドル体のカウフマン・スケイン加群の計算はPrzytyckiによってなされている.)空間グラフは,平面の回転によって不変な平面図を持つとき周期的であるという.グラフ・スケイン加群の研究の応用として次のような結果を得た.トーラス体のグラフ・スケイン加群を利用することによって,空間グラフが周期的であるための条件を求めた.いくつかの空間グラフに対してはこの結果を利用して非周期性を証明することができる.
現代アフリカにおける青少年の安全保障と伝統の崩壊抑止に関する人類学的研究

本研究は、今日のアフリカ諸社会にける青少年に注目し、彼らがそれぞれどのように文化を継承、再創造、あるいは破壊しているのか、その実態を明らかにした。また、それぞれの地域社会において継承されてきた伝統的な成育システムや相互扶助組織、各種の結社等の調査研究を通じて得られた成果をもとに、今後グローバル化の一層の進展が予想されるアフリカにおいて、将来的に青少年の人権を保護し、彼らの生活上の安全を保障するとともに、彼らが文化の担い手としての役割を十全に発揮できるような環境づくりに寄与し得るような指針のいくつかを提供することができた。グローバル経済の急激な浸透に直面する今日のアフリカの青少年にとって、人間の安全保障や人間的発展などが提唱する「能力強化」は、法的権利の行使や政治的発言力の獲得、女性の地位向上と彼女たちによる自らの主体性への覚醒、グローバル経済にアクセスして相応の利益を獲得するうえで確かに重要であり、そのために読み書きや計算などの基礎教育を充実させることには一定の意義がある。ただし、それぞれの地域社会で継承されてきた伝統的な成育システムがもつ今日的意義は決して過小評価されるべきでない。基礎教育の普及は、しばしばこれら伝統的成育システムの否定に結びつきがちであるが、それぞれの地域社会の文脈において、こうした伝統的成育システムがもつ多面的意義を正確に理解し、それらへ基礎教育を巧みに接合させる方途を探求することが有効である。本研究におけるこれらの成果は、人類学やアフリカ地域研究のみならず、コミュニティ・べースの開発論があらためて脚光を浴びている開発・経済学の分野にも一定の貢献をなし得るものと考える。平成17年度は、まず名古屋大学において研究打ち合わせを二度実施し、研究代表者および研究分担者、研究協力者のこれまでの研究成果をふまえながら、今後の比較研究のための視点、そのために必要な調査項目などについての共通理解を深めた。また、アフリカの青少年問題に関する最新の研究成果(図書)を国内外から収集し、その成果と課題を検討するとともに、現地調査において設定すべき追加調査項目について意見交換をおこなった。そのうえで、現代のアフリカにおけるa)青少年を取り巻く成育環境の実態調査、b)青少年による伝統文化の継承あるいは破壊状況に関する調査、c)青少年の意識調査、d)青少年犯罪、非行実態に関する調査、e)青少年の人権侵害の実態に関する調査、をおこない、それぞれ資料を収集・整理した。海外調査については、研究代表者の佐々木がカメルーンのクロス・リヴァー諸社会、研究分担者の和田正平がタンザニア、慶田勝彦がケニアでそれぞれ実施したほか、名古屋大学大学院生の後藤澄子、神谷良法がカメルーンで、須田征志がタンザニアでそれぞれ調査をおこなった。また、研究分担者の和崎春日、井関和代、吉田憲司、野元美佐、本城秀次、研究協力者の武内進一、亀井哲也は、それぞれ国内において資料の収集・整理をおこなった。以上の調査研究の結果、アフリカ各地における青少年の成育環境に関する質的資料が集まりつつある。ただし、地域紛争や内戦などが起きている「危険地帯」--青少年の人権が蹂躙されがちな地域でもある--において、信頼に値する資料を収集することは容易ではない。こうした制約に留意しながら現地調査を継続・深化させるとともに、収集資料を随時分析し、青少年の成育環境と伝統文化の継承状況の相関関係を明らかにすることが次年度以降の課題である。平成18年度は、まず名古屋大学において研究打ち合わせを実施し、前年度に得られた資料を分析しながら、アフリカの各地で青少年がどのように伝統や文化を継承、再創造あるいは破壊しているのか、その実態について検討した。また、今後の比較研究のための視点、そのために必要な調査項目などについての共通理解を深めた。

そのうえで、前年度に引き続き、現代のアフリカにおけるa)青少年を取り巻く成育環境の実態調査、b)青少年による伝統文化の継承あるいは破壊状況に関する調査、c)青少年の意識調査、d)青少年犯罪、非行実態に関する調査、e)青少年の人権侵害の実態に関する調査、をおこない、それぞれ資料を収集・整理した。海外調査については、研究代表者の佐々木がカメルーンのクロス・リヴァー諸社会、研究分担者の和田正平がタンザニア、同じく井関和代がカメルーン都市部および村落部、研究協力者の亀井哲也が南アフリカ都市部とナイジェリア都市部、さらに名古屋大学大学院生の須田征志がタンザニアでそれぞれ調査をおこなった。この過程で、現在のアフリカの青少年が盛んに海外に渡航していることが明らかになったため、研究分担者の井関がフランスで、名古屋大学大学院生の井上宗一郎がグルジアで、青木啓将がフィリピンで、山中千紗子が国内でアフリカ人の成育環境に関する資料を収集した。なお、研究分担者の和崎春日、吉田憲司、慶田勝彦、野元美佐、本城秀次、研究協力者の武内進一は、それぞれ国内において資料の収集・整理をおこなった。以上の成果に立って、収集資料を随時分析し、青少年の成育環境と伝統文化の継承状況の相関関係をより詳細に明らかにすることが次年度の課題である。平成19年度は、研究代表者、研究分担者ともに海外調査はおこなわず、国内で資料の分析、検討をすすめるとともに、名古屋大学において研究打ち合わせを2回実施して、それぞれの事例をふまえた知見を共有しながら、本研究課題に共通する論点め抽出をおこなった。また、アフリカ各地の多様な事例を貫くような、青少年の成育環境と伝統の継承状況の相関関係についての比較類型論的な整理の可能性について検討した。さらに、これらの成果を踏まえた今後の課題についても意見交換をおこなった。本研究により、まずアフリカ諸社会におけるそれぞれの地域社会で構築されてきた「成育力」がもつ機能や潜往力を明らかにすることができた。これらは、いわゆる近代式の学校教育とは異なるものである。これらのもつ機能や潜在力を、グローバル化や資本主義経済の急激な浸透に直面しているアフリカの青少年の安全保障や自己アイデンティティの形成にいかに役立てることができるか、引き続き地域社会ごとの事例に即して検討することが今後の課題である。またアフリカの場合、教育や道徳に関する一般用語を統一的に適用することの困難さも明らかになったが、これも今後の課題といえる。以上のように、本研究は3年間の調査研究活動を通じて、従来はややもすると政治学や経済学、教育学などの分野で巨視的に議論されがちであった研究課題を、より地域性や民族性に即しながら再検討し、それらから欠落していた知見や視点を補うことができた。これらの成果の一部は学術雑誌や口頭発表を通じて公表されたほか、報告書にまとめられている。
トリチウム選択性を付与した吸着材の設計と濃縮特性の評価

細孔径6.7 nmのシリカメソ多孔体(SBA-15)の細孔内に,カルボキシル基,スルホ基,アミノ基をグラフト化した。5°Cにおける固-液吸着実験の結果,SBA-COOH,SBA-SO3H,SBA-NH2及び未修飾SBAの分離係数はそれぞれ1.17,1.17,1.18,1.21が得られ,吸着材によらずほぼ同程度であった。一方,176.5 kBq/mLのトリチウム水を用いて脱着挙動を検討したところ,250°Cまでに得られるトリチウム水の濃度は,それぞれ84.0,202.8,213.8及び182.6 kBq/mLが得られ,スルホ基,アミノ基が高いトリチウム濃縮効果を有することが示された。トリチウム水から高効率でHTOを分離,濃縮する吸着材は,環境負荷の低減,トリチウムの再利用の観点からその実現が望まれている。これまで,カルボキシル基,スルホ基,アミノ基で修飾したSBA-15が,固ー液トリチウム吸着において,未修飾SBA-15と同等のトリチウム吸着特性を有することを明らかにしている。本年度は,初めにこれら有機修飾吸着材について,耐熱性を検討した。TD-DTA測定の結果,カルボキシル基,スルホ基,アミノ基で修飾したSBA-15はそれぞれ,350°C,250°C,300°C付近から,有機官能基の分解に伴う重量減少が観察された。続いて,D2Oを用い昇温過程における吸着水の脱着挙動をFT-IR測定から検討した。200°Cで前処理した吸着材に,25°Cで飽和水蒸気量に相当するD2Oを吸着した後,25,100,200°Cでそれぞれ真空排気し,FT-IRスペクトルを測定した。未修飾SBAではD2O吸着により,Si-OH,Si-OD,及び水素結合性のOH,ODに帰属される吸収シグナルが観察された。これらの吸収シグナルは昇温排気温度が高くなるにつれて強度が減少した。これに対し,例えばカルボキシル基で修飾したSBA-15では,Si-OH,Si-ODに帰属されるシグナルは観察されず,水素結合性OH,及びODのシグナルのみが観察された。このうち,OD伸縮振動に帰属されるシグナル強度は昇温排気により大きく減少したが,OH伸縮振動のシグナル強度にはほとんど変化が見られなかった。このことからカルボニル基がD2O,あるいはHDOと相互作用しており,かつ,DがHと比較して容易に脱離することが伺える。低濃度トリチウム水から高効率でHTOを分離,濃縮する吸着材は,環境負荷の低減,トリチウムの再利用等の観点からその実現が望まれている。しかしながら,既存の吸着材はトリチウム濃縮特性が低く,温度,圧力,ガス流量等,化学工学的な対応が主となっている。もし,トリチウム選択性を付与した吸着剤を設計できれば,濃縮特性の向上が期待できる。これまでのHTO濃縮に関する文献を精査すると,吸着材のアニオン性の制御がトリチウム濃縮の鍵と推察される。そこで本研究ではカルボキシル基,スルホ基などのアニオン性有機官能基を導入したメソ多孔体を合成し,固ー液系,及び気ー固系のHTO吸着・脱着特性の評価を行い,トリチウム選択性を付与した高機能トリチウム濃縮材料の開発を目的とした。ここでは,シリカメソ多孔体(SBA-15)を担体に用い,その細孔内をカルボキシル基,スルホ基,アミノ基を有するシリル化材で修飾した。これら有機官能基の導入は,XRD,N2吸着測定,FT-IR,熱分析から確認し,SBA-15の構造は保持されていること,また,有機官能基の修飾密度は約1個/nm2であることを確認した。続いて,合成した有機修飾SBA(0.5 g),トリチウム水(約500Bq/mL)を用いて,固ー液トリチウム吸着を行った。その結果,カルボキシル基,スルホ基,アミノ基修飾SBAのトリチウム分離係数はそれぞれ,1.17,1.18,1.17と見積もられ,未修飾SBA-15(1.21)と同等のトリチウム吸着特性を有することが明らかとなった。本年度は有機修飾SBAについて,176.5kBq/mLのトリチウム水を用い,脱着試験からトリチウム濃縮特性を評価した。初めに,合成した有機修飾SBAにトリチウム水を含浸し,Ar気流中,25°Cで24時間静置し,トリチウム水の脱着挙動を測定した。

SBA-COOH,SBA-NH2では5時間以内に含浸したトリチウムの90%以上が脱着した。これに対し,未修飾SBAでは24時間まで継続的なトリチウム脱着が観察された。SBA-SO3Hではこの中間であった。トリチウム脱着量と重量減少から算出した24時間経過後のSBA-COOH,SBA-SO3H,SBA-NH2,及び未修飾SBA-15から得られるトリチウム水はそれぞれ166.0,162.2,164.3,及び158.0 kBq/mLであった。これらの値は含浸したトリチウム水濃度と比較して減少しており,すなわち,トリチウムは脱着せずに吸着材に吸着していることが示唆される。続いて,250°Cまで昇温脱着を行った。各吸着材とも,トリチウム脱着量は100°Cから150°Cで大きく減少し,その後増加した。トリチウム脱着量と重量減少から算出した250°Cまでの,脱着トリチウム水の濃度はそれぞれ84.0,202.8,213.8,182.6 kBq/mL相当であった。この値は初期トリチウム濃度に対して,それぞれ0.52,1.23,1.35,1.10倍にあたり,SBA-SO3H,SBA-NH2から高い濃縮率でトリチウム水が得られることが示唆される。一方,SBA-COOHでは昇温脱着でもほとんどトリチウムが脱着されない,興味深い知見も得られた。多孔体材料合成した有機修飾メソ多孔体について,個ー液トリチウム吸着能を評価した。また,D2Oを用い,昇温過程における水素同位体の脱離挙動をFT-IR測定から検討し,カルボキシル基,スルホ基など,アニオン性有機官能基に重水素が存在することを確認できた。さらに,これら有機修飾した吸着材では未修飾試料と異なる水素同位体ー吸着材相互作用が観察された。これらのことから,研究はおおむね順調に進展している。今後得られた吸着剤について,トリチウム脱着試験からその濃縮特性を評価することが重要である。本研究の鍵となる有機修飾メソ多孔体の合成を検討し,その調製条件,生成物の基礎物性を明らかにすることができた。さらに,固ー液トリチウム吸着能を比較することが出来たことから,おおむね順調に進展している。引き続き有機官能基を導入したメソ多孔体の合成とそのHTO吸着特性の評価,及び吸着能の向上を検討する。当年度は,トリチウム水を用いて濃縮特性を評価する。ここでは,上で得られた吸着材にトリチウム水を含浸し,所定の昇温速度で脱着試験を行い,HTO脱着量から,脱着挙動を調査する。さらに吸着材の重量減少を基に,脱着したHTO濃度を算出し,その濃縮係数を算出する。また,吸脱着試験を複数回繰り返し,吸着材の耐久性を評価する。また,最も濃縮特性の高い有機官能基について,細孔径の異なる吸着材を合成し,トリチウム濃縮における細孔径の効果を検討する。ここでは,細孔径の異なるSBA-15あるいはMCM-41を担体として使用し,固ー液HTO吸着特性を評価し,細孔径の効果を検討する。当年度は,昇温脱着装置を用い,脱着条件における濃縮特性を評価する。また,cold条件において,得られた吸着材の耐熱性,耐久性を評価する。すなわち,H2Oの吸脱着を複数回繰り返し,TG-DTA,XRD,N2吸着,FT-IR測定等から吸着材の構造変化,物性変化を明らかにする。
細胞接着に関与するチロシンホスファターゼとその消化器癌における変異に関する研究

研究代表者は、ヒト胃癌細胞KATO-III細胞に発現するPTPaseを探究した結果、PTPH1と呼ばれるPTPaseの発現を認め、最近、その遺伝子クローニングに成功した。PTPH1は、そのN端側にEZrin様ドメインを有する細胞質型のPTPaseであり、Ezrin様ドメインが細胞間接着装置に存在することから、PTPaseであるPTPH1が細胞接着装置に存在し、蛋白質チロシンリン酸化を制御し、細胞接着機能の制御に密接に関わっている可能性を示唆している。そこで、本研究では、PTPH1の生理機能、および細胞癌化における役割を明らかにしようと試みた。その結果、(1)PTPH1は、細胞接着部位に局在することが明らかとなった。(2)PTPase活性を喪失させた変異型PTPH1cDNA、Ezrinドメインを欠損させた変異型PTPH1cDNA、および野性型PTPH1cDNAを培養細胞にトランスフェクションし、これらの細胞外基質への接着や細胞間接着への影響を検討している。今後、PTPH1の抗体を用いたマイクロインジェクション等を行う予定である。(3)大腸癌、膵癌、胃癌細胞株より、RNAを抽出し、RT-PCR法により、PTPH1遺伝子を直接シークエンス法にて解析し、いくつかの変異を見い出している。これらが、がん化に関連するか否かを今後検討する予定である。(4)PTPH1遺伝子欠損マウスの作成を引き続き行う予定である。また、今後、PTPH1のEzrin様ドメインやPDZドメインに結合する分子を酵母Two-Hybrid法などを用いて、探索する予定である。研究代表者は、ヒト胃癌細胞KATO-III細胞に発現するPTPaseを探求した結果、PTPH1と呼ばれるPTPaseの発現を認め、最近、その遺伝子クローニングに成功した。PTPH1は、そのN端側にEzrin様ドメインを有する細胞質型のPTPaseであり、Ezrin様ドメインが細胞間接着装置に存在することから、PTPaseであるPTPH1が細胞接着装置に存在し、蛋白質チロシンリン酸化を抑制し、細胞接着機能の制御に密接に関わっている可能性を示唆している。その結果、(1)PTPH1は、培養細胞において、細胞接着部位に局在することが明らかとなった。(2)PTPase活性を喪失させた変異型PTPH1cDNA、Ezrinドメインを欠損させた変異型PTPH1cDNA、および野生型PTPH1cDNAを培養細胞にトランスフェクションし、各細胞株を樹立した。これらの細胞の細胞外基質への接着や細胞間接着への影響を検討中である。(3)大腸癌、膵癌、胃癌細胞株より、RNAを抽出し、RT-PCR法により、PTPH1遺伝子を直接シークエンス法にて解析中である。(4)マウスPTPH1ゲノムDNAを含むlasZ-neo耐性遺伝子カセットを有するターゲッティングベクターを、完成済みであり、ES細胞にトランスフェクトし、PTPH1遺伝子欠損マウスを作成中である。来年度、各々の実験結果が得られるものと考えている。PTPH1は、そのN端側にEzrin様ドメインを有する細胞質型のPTPaseであり、Ezrin様ドメインが細胞間接着装置に存在することから、PTPaseであるPTPH1が細胞接着装置に存在し、蛋白質チロシンリン酸化を制御し、細胞接着機能の制御に密接に関わっている可能性を示唆している。そこで、本研究では、昨年度に引き続き、PTPH1の生理機能、および細胞癌化における役割を明らかにしようと試みた。その結果、(1)PTPase活性を喪失させた変異型PTP H1cDNA.Ezrinドメインを欠損させた変異型PTPH1cDNA、および野性型PTPH1cDNAを培養細胞にトランスフェクションし、各細胞株を樹立した。

これらの細胞の細胞外基質への接着や細胞間接着への影響を検討したが、現在までのところ有意な変化を見い出せてはいない。(2)大腸癌、膵癌、胃癌細胞株より、RNAを抽出し、RT-PCR法により、PTPH1遺伝子を直接シークエンス法にて解析をし、いくつかの点変異を見い出している。(3)PTPH1遺伝子欠損マウスを作成中であるが、現在までのところ、有望なES細胞のクローンは得られていない。
慢性閉塞性肺疾患の新しい治療法「栄養リハビリテーション」の構築

本研究はCOPDにおいて,栄養療法と運動療法の併用の有用性を検討を目的とした.COPDにおいて,抗炎症作用を持つホエイ蛋白を含む栄養療法を低強度運動療法に併用した群と併用しない群で,いろいろな指標を介入前と介入3ヵ月後に評価した.結果,併用群で体重,下肢筋力,呼吸筋力,歩行距離,QOLが有意に増加し炎症マーカーが有意に低下した.栄養療法と運動療法の併用である栄養リハビリの有用性が示唆された.本研究は,COPDにおいて,呼吸困難感を指標とする運動療法および抗炎症作用を有する補助食品を併用する栄養リハビリテーション(栄養リハビリ)の有用性を明らかにすることを目的とした.次に,包括的なプログラムを作成し,栄養リハビリによるCOPD患者における運動耐容能,健康関連QOL,ADLとの関連を明らかにすることを目的とした.安定期COPD患者において,栄養リハビリとしての運動療法と栄養補給の併用効果を検証した.対象者に対して栄養補助療法と運動療法を12週間行い,介入前後に行った諸指標を比較検討した.評価項目は,3日間食事調査,身体組成測定,生化学検査,呼吸筋力ならびに大腿四頭筋筋力測定,6分間歩行距離試験,健康関連QOL(CRQ)である.食事調査は,対象者に連続した3日間の食事内容を記入してもらい,その食事記録から摂取エネルギー量を算出した.%TSF,%AC,%AMCの算出は,日本人の新身体計測基準値(JARD2001)を基準とした.さらに,同データからCOPDの病期分類別の検討も行った.その結果,栄養療法および運動療法併群において,エネルギー充足率と%TSF,プレアルブミンが有意に増加した.COPDの病期分類別の比較では,軽中症群のFFMIが有意に増加し,重症群では体脂肪率が有意に増加しTNF-αが有意に減少した.本研究の結果,低強度運動と栄養補給の組み合わせは,経過中にエネルギー消費量増加と摂取量低下により体重減少を来すCOPD患者に対する有効な治療法であり,栄養リハビリの果たす役割が大きいことが示唆された.本研究はCOPDにおいて,栄養療法と運動療法の併用の有用性を検討を目的とした.COPDにおいて,抗炎症作用を持つホエイ蛋白を含む栄養療法を低強度運動療法に併用した群と併用しない群で,いろいろな指標を介入前と介入3ヵ月後に評価した.結果,併用群で体重,下肢筋力,呼吸筋力,歩行距離,QOLが有意に増加し炎症マーカーが有意に低下した.栄養療法と運動療法の併用である栄養リハビリの有用性が示唆された.慢性閉塞性肺疾患(chronic obstructive pulmonary disease; COPD)は、我が国の患者数は現在約530万人、2020年には全世界の死亡原因の第3位と社会的・経済的に大きな問題になることが予想される。しかしながら、COPDに関しては、現在のところ対症療法としての薬物治療があるだけで、確立した根本的な治療法がない現状にある。本研究は、抗炎症成分を含有した補助栄養食品による栄養療法と運動療法などから構成される栄養リハビリテーション(栄養リハビリ)というCOPDの新規医療介入方法を構築し、この栄養リハビリの効果を科学的に検証し、さらに、日本において、栄養リハビリの普及を促進するというものである。平成24年度はCOPD全身性炎症の評価、低強度運動療法と栄養補助療法の抗炎症効果、呼吸リハビリの臨床効果の検討を行なうことを目的として研究を行なった。本研究は,COPDにおいて,呼吸困難感を指標とする低強度運動療法および抗炎症作用を有する補助食品を併用する栄養リハビリテーション(栄養リハビリ)の有用性を明らかにすることを第一の目的とした.次に,包括的なプログラムを作成し,栄養リハビリによるCOPD患者における運動耐容能,身体活動,HRQOL,ADLとの関連を明らかにすること第二の目的とした.安定期COPD患者において,栄養リハビリとしての運動療法と栄養補給の併用効果を検証した.対象者に対して栄養補助療法と運動療法を12週間行い,介入前後に行った諸指標を比較検討した.評価項目は,3日間食事調査,身体組成測定,生化学検査,呼吸筋力ならびに大腿四頭筋筋力測定,6分間歩行距離試験,健康関連QOL(CRQ)である.食事調査は,参加者に連続した3日間の食事を目安量記録法で記入してもらい,その食事記録から摂取エネルギー量を算出した.%TSF,%AC,%AMC算出は,日本人の新身体計測基準値(JARD2001)を基準とした.さらに,同データからCOPDの病期分類別の検討も行った.その結果,栄養療法および運動療法併群において,エネルギー充足率と%TSF,プレアルブミンが有意に増加した.さらに,COPDの病期分類別の比較では,軽中症群のFFMIが有意に増加し,重症群では体脂肪率が有意に増加しTNF-αが有意に減少した.次に,安定期COPD患者において,加速度計を用い1日の歩数をフィードバックしながら栄養リハビリを1年間実施したところ,1日の歩数,立位・歩行時間,歩行速度,姿勢変換回数などの身体活動が有意に向上した.本研究の結果,低強度運動と栄養補給の組み合わせは,経過中にエネルギー消費量増加と摂取量低下により体重減少を来すサルコペニアCOPD患者に対する有効な治療選択の一つであり,さらに,栄養リハビリの果たす役割が非常に大きいことが示唆された.呼吸リハビリテーション呼吸器内科安定期COPD患者において,身体組成の評価が正しく行なわれた.さらに,栄養リハビリである運動療法と栄養療法の併用療法についてのプログラムが完成した.現在,そのプログラムを実際にCOPD患者において実施中であり,一部においてその成果が確認されている.市立秋田総合病院呼吸器内科において通院加療を行なっている安定期COPD患者を対象にして検討を行なった。

まず、低強度運動を継続中の安定期COPD患者を対象とした経過中の体重減少に関する因子と栄養補給療法の上乗せ効果について検討した。89例のCOPD患者について体重減少に関する因子を重回帰分析した結果、体重の変化率に関して、FFMIと摂取タンパク質量の変化率が有意な正の回帰関係が、IL-8の変化率が有意な負の回帰関係が認められた。次に、栄養補給を追加することで上乗せ効果を認めるか否か、%IBW<110%のCOPD患者36名を対象に無作為に補給群とcontrol群に分類し、介入前と3ヵ月後の諸項目の変化率を比較した結果、栄養療法補給群において体重、タンパク質摂取量、6MWD、WBI、CRQが有意に増加し、MRCと炎症マーカーが有意に低下した。以上の成績は、%IBW<110%の安定期COPD患者に対する栄養補給と低強度運動の組合せが、上乗せ効果として全身性炎症を抑制し運動耐容能と健康関連QOLを改善する可能性が示された(Sugawara, K, et al. Respir Med,106,1526-1534, 2012)。上述の結果は、平成24年度の研究目標を十分に達成しており、研究はおおむね順調に進展している。今後,COPD患者の対象者数をさらに増やして栄養リハビリを実施する.次に,その成績を対照群と比較して,安定期COPD患者における栄養リハビリの有用性の検証を行なう予定である.平成25年度の研究としては、COPD患者の病態を、呼吸機能および炎症マーカーとしてTNF-α、IL-6、IL-8、IL-18、高感度CRP、代謝マーカーとしてレプチン、グレリンを測定しCOPDの痩せ群と非痩せ群で比較検討する。(渡邊、塩谷)次に、運動療法および栄養療法の単独効果についての検討を行なう、呼吸困難感を指標とした運動療法の効果(佐竹、塩谷)としては、COPD患者において呼吸困難感を指標とした運動療法の検討とメカニズムを明らかにする。続いて、抗炎症作用が証明された成分を含む補助食品を用いた栄養補助療法を行ない、その臨床効果を検討する。(佐竹、佐野、塩谷)運動療法および栄養療法の併用効果の検討としては、栄養リハビリの効果の検討(佐竹、塩谷)に関して、栄養リハビリを実施し、6分間歩行距離(6MWT)、呼吸機能、身体組成、大腿四頭筋筋力、呼吸筋力などの計測に加えて、炎症マーカーであるTNF-α、IL-6、IL-8、IL-18、高感度CRPの測定を行なう。高齢者・重症COPDにおける栄養リハビリの実施としては、高齢者の栄養療法における栄養指導の有効性に関する予備研究(佐竹、塩谷)として、重症COPD患者における、呼吸困難感を指標とした運動療法による肺の動的過膨張の軽減(佐野、塩谷)、栄養リハビリによる運動耐容能(6MWT)、呼吸困難感の改善を検討する(佐竹、塩谷)。
ＢＮＡ有機単結晶極細ファイバーの作製技術開発とTHz波発生装置への応用

μ-PD法を用いたファイバー単結晶作製技術を応用し、融液成長法によるBNA単結晶ファイバー作製の検討を行った。始めに、材料と坩堝材の濡れ性とBNAとの反応性の観点から検討し、ファイバー状への制御がもっとも容易な坩堝材および形状を設計した。その結果、成長速度0.1mm/minにて、[010]面を選択制御した約0.8mm径のファイバー状結晶の作製に成功した。得られた結晶についてX線ロッキングカーブを測定し、[010]面において20arcsec以下の結晶性を確認した。さらに作製したBNAファイバー単結晶を用いたTHz波発生システムを構築し、テラヘルツ波出力試験を行い、THz波出力信号が観測した。始めに、μ-PD装置の改良を行った。低温チラーによるアフターヒーター部の冷却機構の設置による精密な温度勾配制御を可能とし、160°C程度と室温に近い融点のBNAの単結晶成長を可能とした。融点の材料と坩堝材の濡れ性とBNAとの反応性の観点から検討し、ファイバー状への制御がもっとも容易な坩堝材および形状を設計した。さらに、KTP結晶を用いた二波長光パラメトリック発振器(OPO)からの800-1000 nmの近赤外励起光を用いたTHz波発生システムを用いて、当該BNAファイバー単結晶からのTHz波の発生を確認し、5 THz、9 THz、11 THzなどで強いTHz波出力信号が観測された。この実験結果から、μ-PD法により作製したBNAファイバー単結晶においても他の育成方法由来のBNA結晶と同様に広帯域にわたって周波数同調可能なTHz波発生が可能であり、今後励起条件を最適化することによってさらなるTHz波発生の高効率化が期待できる。研究目標とする光ファイバー一体型光波ーTHz波変換非線形光学素子を実現する為には、1.μ-PD法結晶作製装置の低温用への改良、2.光ファイバーと同程度の細さを有するBNA単結晶ファイバー作製技術の確立、3.光ファイバー一体型光波ーTHz波変換非線形光学素子の試作とTHz波発生の確認が必須となる。本研究では、μ-PD法を用いたファイバー単結晶作製技術を応用し、融液成長法によるBNA単結晶ファイバー作製の検討を行った。Ir、SUS、Al、Cuといった金属の他、ガラスやナイロンといった材料を検討した結果、ナイロンにて15°の最適な濡れ角を確認した。本結果を基に、μ-PD法ルツボの、ダイの部分にナイロンを採用し、円筒部にSUSを用いたルツボを設計した。ルツボのSUS部が高周波誘導加熱によりBNA融点近傍まで昇温される。当該ルツボをのぞき穴の開いたSUS製のアフターヒーターの上に設置し、当該アフターヒーターは、水冷治具の上に設置し、冷却水の温度を恒温槽で調整することで、結晶育成方向の温度勾配を調整可能とした。さらに、KTP結晶を用いた二波長光パラメトリック発振器(OPO)からの800-1000 nmの近赤外励起光を用いたTHz波発生システムを用いて、当該BNAファイバー単結晶からのTHz波の発生を確認した。26年度の計画としては1.μ-PD法結晶作製装置の低温用への改良(東北大)2.光ファイバー一体型光波ーTHz波変換非線形光学素子の試作とTHz波発生の確認(理研、東北大)を検討項目として掲げ、低温域での精密温度制御のもとBNA単結晶成長可能な装置構成、成長条件を確立し、作製したBNA結晶を用いた狭線幅ファイバーレーザーによるTHz波発振の基礎検討までを目標としている。現時点で、BNA単結晶成長可能なμ-PD装置を立ち上げ実際に0.8mmm径の単結晶ファイバーを作製し、20arcsecの良好な結晶性を確認している。

さらに、得られた結晶を用い、THz波発生システムを試作しTHz波発生を確認した。以上の通り、目標に対し、研究は順調に進展している。結晶工学27年度の開発課題としては・光ファイバーと同程度の細さを有するBNA単結晶ファイバー作製技術の確立(東北大)・光ファイバー一体型光波ーTHz波変換非線形光学素子の試作とTHz波発生の確認(理研)を掲げる。今後、改良したμ-PD法育成装置を用い、ルツボの形状を最適化することで最終目標である100μ径程度のBNA単結晶ファイバーを育成する。THz波の安定発生に必要な結晶性の確保は大きな課題になると考えられる。結晶成長速度、温度勾配、雰囲気、原料純度などの結晶作製条件を最適化することで、THz波の安定発生可能な耐久性を有するファイバー単結晶作製技術を確立する。作製した単結晶は随時理研に持ち込み、THz波発生試験を行い、結晶作製とのフィードバックを図る。また、THz発生試験においては、BNAファイバー単結晶の直径および<010>軸からのズレ、結晶の耐久性が問題となる可能性がある。このため、既存の溶液成長法を用いた高品質BNA結晶と比較しながら、光ファイバー一体型光波ーTHz波変換非線形光学素子試作に向けて、BNAファイバー単結晶を用いたTHz波発生を実験的に試みる。この実験結果から、素子ジオメトリの最適化や最適なファイバー結晶直径・長さおよび許容できる方位ズレについて検討する。加えて、光ファイバーとの接合のためには、ファイバー結晶の端面研磨やアンチリフレクションコーティングなどの表面加工が必要となる可能性がある。理研で培われた研磨、表面加工方法をもとに課題を解決する。理研でのTHz波発生試験と東北大での結晶作製とのフィードバックを図り、素子試作、評価を迅速に進める。
人工知能による栽培プロセスのシステム化

植物工場、種苗工場の芽が社会から注目され、栽培プロセスのシステム化への期待が大きい。特に、数学モデルの構築よりも、生物学的な取り扱いや経験の方が大きな効果を上げる栽培プロセスには、人口知能に基づくコンピュータの活用が有効である。本研究では種類の異なる複数のコンピュータをリアルタイムで通信させるコンピュータ・インテグレート・システム(CIS:Computer Integrated System)を構築し、情報ネットワークによる植物生産情報の効果的利用を検討した。栽培現場でのパソコンと研究室でのワークステーション、人工知能型コンピュータをLAN(Local Area Network)等で連結したCISを開発研究した。CISにおける通信インターフェイス、アプリケーションソフトなどを開発した。画像情報は大容量なのでその伝送が問題となるが、画像圧縮することによって効率的な植物画像の伝送が可能となった。トマトやミカンの果実を用い、それらの画像データベースを構築した植物の制御は複雑なので生物学的、経験的な方法論が有効であるが、画像情報を主体とした診断用エキスパートシステムを開発した。ルールベース推論、事実ベース推論を検討し良好な結果を得た。生育の最適化を実現するため、ニューラルネットワークと遺伝的アルゴリズムを組み合わせて植物応答の同定と最適値の探索を行う知能的制御法を開発研究した。これによる制御結果は良好であった。以上より、本研究で開発研究したCISは複雑な栽培プロセスにおけるシステム化、植物の生育の最適化、高品質化を実現する上で有効と考えられる。今後は実際の種々の現場に適用したい。特に、数学モデルの構築よりも、生物学的な取り扱いや経験の方が大きな効果をあげる栽培プロセスには、人工知能に基づくコンピュ-タの活用が望まれている。本研究では、すでに活動している人工知能コンピュ-タをリアルタイムで複数個の栽培プロセスを制御・管理するパソコンと通信させるいわゆるコンピュ-タ・インテグレ-テド・システムテを構築し、精報ネットワ-クによる生産情報の効果的利用への突破口を開くことを試みた。今年度の研究実績を以下に列挙する。1)人工知能型コンピュ-タと複数個のパソコントののリアルタイム通信を実現するためのホストコンピュ-タとして、ワ-クステ-ションを導入した。ワ-クステ-ジと人工知能型コンピュ-タとの通信インタ-フェイスを整備した。2)上記のコンピュ-タ間を連結するイ-ザネットを構築し、ワ-クステ-ションと人工知能型コンピュ-タとの通信、またそれらと複数個のパソコンとの通信に係わるアプリケ-ションソフトを作成した。3)イ-ザネットによる上記LANにおいて、面像デ-タのファイルを想定した大容量情報の転送特性を実験的に解明した。4)このインテグレ-テド・システムにおいて、ニュ-ラルネット、エキスパ-ト等の検討を行った。5)栽培植物の定量的計測により、本研究に必要とされる基礎的デ-タのデ-タベ-ス化を検討した。6)このLANにおいて用いられるべき、各種サポ-トシステムにつき、検討を行った。特に、数学モデルの構築よりも、生物学的な取り扱いや経験の方が大きな効果をあげる栽培プロセスには、人工知能に基づくコンピュータの活用が望まれている。本研究では、すでに活用している人工知能型コンピュータをリアルタイムで、複数個の栽培プロセスを制御・管理するパソコンと通信させるいわゆるコンピュータ・インテグレーテド・システムを構築し、情報ネットワークによる生産情報の効果的利用への突破口を開くことを試みた。1)ワークステーションと人工知能型コンピュータ、及び端末のパソコン間を種々の方式でデータの転送を行い、最適な方法を探索した。2)特に、画像伝送における圧縮の効果について、トマトやミカンの果実を対象に、その特性を実験し、画像情報の効率的利用について貴重な知見をえた。3)人工知能型コンピュータによるエキスパートシステムの構築を行った。今年度は、従来のプロダクションルール(ルールベース推論)に加えそれを一歩進めてケースベース推論への前段としてファクトベースを利用した推論を行い、良好な成果を収めた。

4)画像を遠隔転送し、エキスパートシステムで判断する目的のため、実際のISDNを用い、また上記の画像圧縮との関係で特性を調べた。この点も、良好な成果をうることができた。5)関係する、栽培植物の基礎的データを収集した。6)本研究によりえられる各種サポートシステムの可能性を種々検討し、その研究テーマのフレキシブルな拡大について、各方面から考察を行った。植物工場、種苗工場の芽が社会から注目され、栽培プロセスのシステム化への期待が大きい。特に、数学モデルの構築よりも、生物学的な取り扱いや経験の方が大きな効果をあげる栽培プロセスには、人工知能に基づくコンピュータの活用が有効である。本研究では、すでに活用している人工知能型コンピュータをリアルタイムで、複数個の栽培プロセスを制御・管理するパソコンと通信させるいわゆるコンピュータ・インテグレーテド・システムを構築し、情報ネットワークによる生産情報の効果的利用への突破口を開くことを試みた。今年度の研究実績を以下に列挙する。1)ワークステーションと端末のパソコン間をLANとWANとに拡大し、種々の方式でデータの転送を行い、最適な方法を検討した。2)特に、画像伝送における圧縮の効果について、トマトやミカンの果実を対象に、その特性を実験し、画像情報の効率的利用について貴重な知見を得た。またそれらの画像データベースを構築した。3)画像を遠隔転送し、エキスパートシステムで判断する目的のため、実際のISDNを用い、また上記の画像圧縮との関係で特性を調べた。この点も、良好な成果を得ることができた。4)関係する、栽培植物の基礎的データを収集した。5)本研究より得られる各種サポートシステムの可能性を種々検討し、その研究テーマのフレキシブルな拡大について、各方面から考察を行った。特に、数学モデルの構築よりも、生物学的な取り扱いや経験の方が大きい効果を上げる栽培プロセスには、人工知能に基づくコンピュータの活用が有効である。本研究では、ワークステーション、人工知能型コンピュータ、栽培現場での複数個のパソコンをリアルタイムで通信させるいわゆるコンピュータ・インデグレート・システムを構築し、情報ネットワークによる生産情報の効果的利用を検討した。その結果を列挙する。(1)LAN等で連結されたコンピュータネットワークシステムにおける画像情報の効率的な伝送法と解析システムを検討した。(2)画像処理及び3層のニューラルネットワークを用いることにより、トマト果実の形状パターンの認識、尻腐れ度合いの認識と診断、品質判定が可能となった。
新卒看護師の自己主導型学習を促進するプログラムの開発

本研究は、新卒看護師が臨床の場で自己主導的に学ぶことを促すプログラムを開発することを目的とした。新卒看護師の学びに関わる4つの調査、研究者との情報交換、病院での検討会に基づき、プログラムを開発し、実施、評価した。プログラムの内容は、自己主導型学習に関する講義とグループワーク、学習契約に沿った学習、急変時のシミュレーション研修であった。プログラムに参加した新卒看護師、研修担当者を対象とした評価を実施した。その結果、学習契約の使用は、グループワークのディスカッションを活発にすることに役立ったが、個々の看護師については、学習ニーズの自己診断への働きかけが重要であると考えられた。1.臨床経験2年目の看護師のインタビュー調査:研究目的は、病院に勤務して1年目の新卒看護師が臨床でどのように学んでいるのかを明らかにすることである。66名の臨床経験2年目の看護師に研究参加を依頼し、11名の看護師が参加に同意した。データは、半構造化インタビューにより、1年目の学びについて語ってもらった。データ分析は、質的記述的方法を用いた。分析の結果、8カテゴリーが抽出された。それらは、「何をどう学んで良いのかわからない」、「慣れない仕事の中で思うように勉強できない」、「実践での支援を通して学ぶ」、「先輩からの刺激が学びを促す」、「患者への責任感が学びを促す」、「さまざまな資源を活用して学ぶ」、「学びが看護に活かせている実感を持つ」、「自分なりの学び方がわかる」であった。困難な状況の中でも、自己主導的に学んでいる新卒看護師の状況が明らかになった。2.臨床での学びに関する質問紙調査:5病院に勤務する看護師を対象に、質問紙調査を実施した。910部の質問紙を配布し、回収数320、回収率35.2%であった。自己主導型学習レディネス尺度の合計の平均値は、131.51(最大得点200点)で、標準偏差が13.94であった。新人看護師(n=22)は、平均値124.00±10.10で、その他の看護師より有意に得点が低かった(Mann-WhitneyのU検定P=0.004)。また新人看護師が仕事上、新しいスキルや知識、能力を身に着けることが上手く行った理由で、それ以外の看護師との間に有意差(χ2検定)があったものは、「具体的な学習内容がわかりやすかった」「集中して取り組める環境だった」「気軽に聞いたり、相談できる人がいた」の3項目であった。これらの調査結果は、新卒看護師の自己主導型学習を促進するプログラムの開発に有益な資料となった。1.国内での自己主導型学習を促進する取り組みの情報収集に基づいて、自己主導型学習の研修会を実施した大学教員を対象に、研修内容や状況についてインタビューを実施した。対象となる看護師が自己主導型学習自体を理解し、具体的なステップを示して進めることの重要性が明らかとなった。2.自己主導型学習を研究テーマとしているイタリアCRO国立がん研究所の看護師Dr. Lucia CadorinとUniversity Hospital of UdineのDr. Marco Tomiettoとディスカッションを行った。基礎教育と継続教育の連結を考えること、個人の自己主導型学習能力を査定すること、学ぶためのコミュニティを形成すること、病棟や病院文化との関連を考えることなど、プログラム開発に有用な情報を得ることができた。3.国内の病院の教育担当者および実地指導者11名を対象にインタビュー調査を行った。質的な内容分析により、新卒看護師の学びの現状として「実践現場での学び方が理解できていない」「提案どおりに学べない」「知識が実践に活用できない」など6カテゴリが抽出された。また指導の工夫として、「一緒に学習する」「学び方を提案する」「学びと実際の結びつきを意識して指導する」などの7カテゴリが抽出された。自己主導型学習を促すプログラムとして「レジリエンスを高める」「自分自身を知る」などが提案された。計画通りに進んでいる。インタビュー調査の分析も完成し、学会発表の準備をしている。平成26年度の臨床経験2年目の看護師の学びに関するインタビュー調査、および平成27年度の新卒看護師の教育を担当する人のインタビュー調査の結果を基に、研究ミーティングを実施して、新卒看護師の自己主導型学習を促すプログラムの開発に取り組んだ。プログラム実施予定の1病院で、7ヶ月間に渡り、6回の研究ミーティングを行った。参加者は、病棟師長2名、教育担当師長1名、病棟主任1名、スタッフ看護師1名、スタッフ助産師1名、および研究者1名であった。これまでの研究結果を説明し、新卒看護師の臨床での学びの状況を明らかにした上で、自己主導型学習を促すプログラムを検討した。研究ミーティングの内容を録音して逐語録を作成し、その内容について質的な内容分析を行なった。その結果、新卒看護師の学びの状況として、病態生理に関する知識の不足、臨床での学び方を習得する必要性、看護師としての責任を感じる必要性のあることが明らかになった。さらに研究ミーティングでは、新卒看護師を対象とした急変時のシミュレーション研修で、学びが深まらないという問題が提起された。これらの問題解決について、文献を基に話し合い、以下の研修プログラムの概要を決定した。1.学び方を習得することに関して、学生時代との違いを明確にするとともに、自己主導型学習とは何かを学ぶ講義を行う。2.自己主導型学習を促すために、Knowlesが作成した学習契約を使用する。