hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光触媒の強い酸化力と超親水性を使用した新印刷法の開発

本研究では、酸化チタン光触媒が紫外光照射下で示す強い酸化分解力と超親水性に着目し、「チタン板を用いた環境にやさしい印刷法の開発」を行う。具体的に下記の成果を挙げた。(1)印刷基板を目指したTiO2-PDMS複合薄膜の合成、(2)(1)で作製した薄膜のぬれパターンの作製、(3)オフセット印刷の大型化、印刷の実施、(4) TiO2-PDMS複合膜を用いた再生可能なぬれパターンの作製、(5)大型オフセット印刷版を用いた印刷試験と再生の確認本研究では、酸化チタン光触媒が紫外光照射下で示す強い酸化分解力と超親水性に着目し、「チタン板を用いた環境にやさしい印刷法の開発」を行う。本年度は(1)印刷基板を目指したTiO2-PDMS複合薄膜の合成、(2)(1)で作製した薄膜のぬれパターンの作製について行った。(1)については、感光性TiO2ゲルとポリジメチルシロキサン(PDMS)を複合した薄膜の作製について検討した。ゲルとPDMSを複合後、薄膜を硬化させるために紫外光照射を行った。次に、薄膜にTiO2に由来する光誘起超親水性をもたせるために、100°Cの熱湯水の中で30分浸漬させた。その後、紫外線照射を行った結果、30分で超親水性になることがわかった。これは複合膜中のTiO2が結晶化していると考えられる。そこで、XRDによって複合薄膜を分析した結果、アナターゼに由来する結晶相が確認された。なお、複合薄膜はオクタデシルトリメトキシシラン蒸着後の紫外線照射により超親水化を示したことから、酸化分解力があることが示唆される。(2)については、フォトマスクを介した紫外線照射後、ペルチェ素子を用いて複合膜を冷却した結果、紫外線照射部は水滴が薄く広がり(超親水性)、それ以外の部分では水滴がそのまま付着していた(撥水性)。その後、複合膜に紫外線を全面照射し、オーブン中で一晩放置したのち、再び、異なるパターンをもつフォトマスクを介して紫外線照射した結果、そのパターン形状を反映した撥水-超親水パターンを形成することを確認した。本年度は(1)オフセット印刷の大型化、印刷の実施、(2)TiO2-PDMS複合膜を用いた再生可能なぬれパターンの作製、(3)研究の総括、について行った。(1)については、チタン板を1000°Cで焼成することで表面凹凸構造を有する酸化チタン表面が簡易に得られることを発見した。これを元に、はっ水性自己組織化単分子膜との組み合わせにより、超親水-超撥水パターンを作製することに成功した。さらに上記の基板は繰り返し使用することが可能であり、全面に紫外光照射を行い酸化チタンの酸化分解力によってはっ水性自己組織化単分子膜を分解した後に表面を初期化し、再びはっ水性自己組織化単分子膜をコーティングした後にフォトマスクを用いて紫外光照射することで任意の超親水-超撥水パターンを作製することができた。(2)については、TiO2-PDMS複合膜をガラス基板上に作製し、湯浴を用いた低温焼成によって酸化チタンを結晶化した。その後、フォトマスクを介した紫外光照射を行うことで、超親水-撥水パターンを得ることができた。このぬれパターンは熱によって初期の状態に戻すことが可能であり、さらに紫外光と熱との組み合わせによってくり返し書き換えのできるぬれパターンであることが実証された。(3)については、研究の総括を行った。本研究では、光触媒の強い酸化力と超親水性を使用した新印刷法の開発に成功し、さらに新しい展開として酸化チタンとPDMSはっ水性材料を組み合わせることで、繰り返しぬれパターンを作ることのできる新しい材料系を見出した。平成23年度の計画はオフセット印刷版の大型化、輪転機を用いた印刷試験用サイズ(67cm×56cm)のサンプル作製(大型サンプルの熱処理など、必要に応じて外部に処理を委託する)、輪転機を用いた印刷の実施についての検討であった。<結果>・オフセット印刷版を大型化した。具体的にはA1サイズのチタン基板上に超親水-超棲水パターンを作製し、湿し水の塗布後に油性インクが超撥水部分に塗布されるかについて検討した。その結果、選択的な油性インクの塗布が見られ、基板上に油性インクパターンが生成することが明らかになった。・簡易的な印刷機を用いて印刷試験を行った。印刷解像度の確認、耐刷性を明らかにした。

・上記基板の再生処理を施し、再び印刷機を用いて印刷試験を行った。初版の印刷パターンが残像として残らないことを確認し、印刷版が再生可能であることを明らかにした。またこれを10回繰り返したが、再生は可能であった。・上記の他にも光触媒である酸化チタンと撥水性を示すポリジメチルシロキサンを複合したファイバーを作製し、それがプラズマ照射によってすみやかに超親水化することを見出した。また、大気中で放置することで疎水性へと濡れ性が変化した。また超親水性-疎水性の切り替えができることを明らかにした。印刷へと応用できるか検討中である。・以上の研究申請期間で得られた成果を総括した。また、特許の申請を検討している。さらに、成果発表(学会、論文)についても検討している。
断層方位解析による応力テンソル・摩擦係数の同時決定手法の開発

本研究が開発しようとする応力・摩擦係数の同時決定手法には,応力の検出能の向上が期待される.平成30年度は,摩擦係数を既知とした場合に応力の検出能がどの程度向上するかを確認するため,天然の断層方位データの解析を行った.摩擦係数を既知であるとき,応力テンソルが与えられれば,断層の滑りやすさの指標「fault instability」(Vavrycuk et al., 2013)を算出できる.この指標によって重み付けした目的関数を用いる応力逆解析法を開発した.Byerleeの法則に準じて,摩擦係数は0.58(内部摩擦角30°)と仮定した.千葉県南東部に分布する鮮新統安房層群において収集した100条余の小断層方位データを解析したところ,従来の手法で検出できていた正断層型応力に加えて,逆断層型(水平圧縮)応力が初めて検出された.水平圧縮テクトニクスの存在は地図規模の褶曲によって示唆されていたが,応力として観測されたのは初めてである.大分県から長崎県にかけてのびる別府-島原地溝を埋積した第四系を切る小断層群も同様に解析した.この地溝帯は南北方向の引張テクトニクスによって特徴付けられているが,本研究は第四期の前半の地層から東西方向の引張応力を初めて検出した.以上の事例から,摩擦係数の考慮によって応力の検出能が十分に向上することが示された.ただし,摩擦係数を0.58とした根拠は薄い.岩質や間隙流体の状態によってはより小さい摩擦係数が適切である可能性もある.今後は,Sato (2016)の摩擦係数決定手法(これはfault instabilityを利用したものである)を組み合わせた応力逆解析手法の開発を進める.当初の研究計画では,平成31年度は摩擦係数の決定精度を確認する解析を予定していた.しかし,本研究の最終目標のひとつである応力の検出能向上が,実際の断層データ解析においてどの程度見込めるかを確かめることを優先し,天然の断層データの収集と予備的解析を行った.その結果として「研究実績の概要」に記述した通りの成果が得られ,本計画の有効性が確かめられた.予備的解析手法の開発過程で,単にfault instabilityを目的関数としてそのまま用いるのではなく,球面上の確率分布に基づいて目的関数の重み付けを行う方法を考案した.断層などの方向解析においては,最も好ましい方向に断層が集中したとしても,その周囲の外れた方向の方が球面上で広い面積を持つためデータの頻度の合計は大きくなる.これを考慮して実データの方位分布を評価する方法を考案した.この計算方法は,本計画が開発を試みる摩擦係数・応力同時決定手法の基礎となる.今後は摩擦係数も未知数とし,応力と摩擦係数を同時決定する手法の開発を進める.応力を最適解に固定して摩擦係数を予察的に求めると,上述の千葉県と別府-島原地溝帯の断層群について通常(0.6程度)よりも小さな摩擦係数が求まった.そこで,摩擦係数を様々に変化させて,それに応じた最適応力を求める(グリッドサーチ).それらの中から,平成30年度に開発した目的関数に基づいて最適解(摩擦係数および応力)を求める.グリッドサーチは膨大な計算量を要する.そこで,グリッドサーチによって目的関数の滑らかさを見積もり,十分な滑らかさが確認されれば,勾配法などの高速な最適化手法の導入も検討する.本研究が開発しようとする応力・摩擦係数の同時決定手法には,応力の検出能の向上が期待される.平成30年度は,摩擦係数を既知とした場合に応力の検出能がどの程度向上するかを確認するため,天然の断層方位データの解析を行った.摩擦係数を既知であるとき,応力テンソルが与えられれば,断層の滑りやすさの指標「fault instability」(Vavrycuk et al., 2013)を算出できる.この指標によって重み付けした目的関数を用いる応力逆解析法を開発した.Byerleeの法則に準じて,摩擦係数は0.58(内部摩擦角30°)と仮定した.千葉県南東部に分布する鮮新統安房層群において収集した100条余の小断層方位データを解析したところ,従来の手法で検出できていた正断層型応力に加えて,逆断層型(水平圧縮)応力が初めて検出された.水平圧縮テクトニクスの存在は地図規模の褶曲によって示唆されていたが,応力として観測されたのは初めてである.大分県から長崎県にかけてのびる別府-島原地溝を埋積した第四系を切る小断層群も同様に解析した.この地溝帯は南北方向の引張テクトニクスによって特徴付けられているが,本研究は第四期の前半の地層から東西方向の引張応力を初めて検出した.以上の事例から,摩擦係数の考慮によって応力の検出能が十分に向上することが示された.ただし,摩擦係数を0.58とした根拠は薄い.岩質や間隙流体の状態によってはより小さい摩擦係数が適切である可能性もある.今後は,Sato (2016)の摩擦係数決定手法(これはfault instabilityを利用したものである)を組み合わせた応力逆解析手法の開発を進める.当初の研究計画では,平成31年度は摩擦係数の決定精度を確認する解析を予定していた.しかし,本研究の最終目標のひとつである応力の検出能向上が,実際の断層データ解析においてどの程度見込めるかを確かめることを優先し,天然の断層データの収集と予備的解析を行った.その結果として「研究実績の概要」に記述した通りの成果が得られ,本計画の有効性が確かめられた.

予備的解析手法の開発過程で,単にfault instabilityを目的関数としてそのまま用いるのではなく,球面上の確率分布に基づいて目的関数の重み付けを行う方法を考案した.断層などの方向解析においては,最も好ましい方向に断層が集中したとしても,その周囲の外れた方向の方が球面上で広い面積を持つためデータの頻度の合計は大きくなる.これを考慮して実データの方位分布を評価する方法を考案した.この計算方法は,本計画が開発を試みる摩擦係数・応力同時決定手法の基礎となる.今後は摩擦係数も未知数とし,応力と摩擦係数を同時決定する手法の開発を進める.応力を最適解に固定して摩擦係数を予察的に求めると,上述の千葉県と別府-島原地溝帯の断層群について通常(0.6程度)よりも小さな摩擦係数が求まった.そこで,摩擦係数を様々に変化させて,それに応じた最適応力を求める(グリッドサーチ).それらの中から,平成30年度に開発した目的関数に基づいて最適解(摩擦係数および応力)を求める.グリッドサーチは膨大な計算量を要する.そこで,グリッドサーチによって目的関数の滑らかさを見積もり,十分な滑らかさが確認されれば,勾配法などの高速な最適化手法の導入も検討する.
網羅的変異データベースに基づく新規蛋白質設計法の開発

本研究では、ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)をモデル蛋白質とし、その網羅的変異データベースを用いることにより、蛋白質の合理的設計に向けた経験則の獲得と、データベースを直接利用した進化工学的蛋白質設計法の開発を通じて、汎用性・確実性の高い新規蛋白質設計法の確立を目指した。網羅的変異データベースの充実化を図ることで、アミノ酸配列と蛋白質特性パラメータとの対応関係など、より精密なデータの収集と新規な知見の獲得が可能となった。本研究では、ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)をモデル蛋白質とし、その網羅的変異データベースを用いることにより、汎用性・確実性の高い新規蛋白質設計法の確立を目指している。当該年度においては、特に保存度の高いサイトをピックアップして、そのサイトについて、19種類の変異体蛋白質を網羅的に作製し、その活性や安定性、二次構造等の物性解析を行った。それにより、各蛋白質特性パラメータ(活性、安定性、基質あるいは補酵素特異性などに対する変異効果)と配列情報(保存度等)の関係、あるいは各蛋白質特性パラメータとアミノ酸特性(極性、サイズ等)の関係、などに関する知見を蓄積することが出来た。これらは、アミノ酸配列(変異導入部位や置換するアミノ酸の種類)と蛋白質特性パラメータとの対応関係に関する経験則の抽出において、重要な知見であり、今後、研究を進めていくにあたり、意義があると言える。また、網羅的データベースを直接利用した進化光学的蛋白質設計法の確立を目標として、当該年度は、DHFRの補酵素特異性変換(DHFRが利用する補酵素をNADPHからNADHに変換する)に着目して、補酵素特異性に特徴があるとされるサイトを中心に、DHFRの変異型蛋白質の作製を進めた。今後、これらの変異を実際に組み合わせ、準加算的適応歩行法を用いて、DHFRの特性の向上を試みることにより、変異部位の選択方法や、変異効果の加算性の適用限界に関する課題を克服することで、当初の目標の達成を目指していく。本研究では、ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)をモデル蛋白質とし、その網羅的変異データベースを用いることにより、汎用性・確実性の高い新規蛋白質設計法の確立を目指した。既存の変異データベース上のデータが不完全であったサイトについて、変異体作製と、作製した変異体の活性や安定性、二次構造等の測定を重点的に行うことで、より高精度な蛋白質設計を可能にする精密な変異データベースを構築した。その結果、各蛋白質特性パラメータ(活性、安定性、基質あるいは補酵素特異性などに対する変異効果)と配列情報(保存度等)の関係、あるいは各蛋白質特性パラメータとアミノ酸特性(極性、サイズ等)の関係、など、アミノ酸配列(変異導入部位や置換するアミノ酸の種類)と蛋白質特性パラメータとの対応関係の経験則の抽出が可能となった。このような蛋白質の網羅的変異データベースは前例がなく独創的であり、従来のバイオインフォマティクスからは得られない新規の知見の獲得に繋がった。また、網羅的データベースを直接利用した進化工学的な蛋白質設計法の確立を目標として、DHFRの高活性化と補酵素特異性変換などに焦点を当て、DHFRの変異型蛋白質の作製を試みた。準加算的適応歩行法を用いて、より高い目的特性を有する多重変異体の獲得を目指すことで、配列上および立体構造上近傍の多重変異における準加算性の検証を行った。その結果、2つの変異部位の距離が近すぎると変異効果の加算性が成立しなくなる傾向があることが判明した。これは、変異効果の加算性が成り立たないリスクを回避するためには重要な情報であり、効率的かつ確実な蛋白質設計方法の確立に必要不可欠な、変異部位の選択方法や、変異効果の加算性の適用限界に関する課題を克服するための一助となった。
3次元切削における2次元切削モデル平面の同定

旋削における切屑流出方向と切削抵抗を同時に測定することにより、切屑流出方向角と投影切削抵抗方向角の関係を検証し、2次元切削モデル平面の同定を行った。直刃工具では両者はともに工具傾斜角の増大とともに増加した。曲刃工具では切屑流出方向角は増加したが投影切削抵抗方向角は工具傾斜角によらずほぼ一定の値を示した。この結果、合成切削抵抗ベクトルを含む平面が2次元切削モデル平面に相当することが実験的に確かめられた。研究目的:切削モデル平面決定の基礎資料を得ることを目的に、傾斜切削における切屑流出角度と合成切削抵抗方向を測定し、切屑流出方向に関するColwellの経験則の適用範囲を検討する。研究内容:初年度(H22年度)は切屑流出角度の測定実験を行った。測定を容易にするために、ボールエンドミル切れ刃形状を模して拡大した切れ刃スケールモデルを作成し、そのすくい面上で切屑が流出する方向角をデジタルハイスピードカメラにより測定した。実験は5軸制御マシニングセンタのパレット上に切れ刃スケールモデルとカメラを固定し、主軸に取り付けた薄い円盤状の被削材を回転させて傾斜切削を行った。実験結果と考察:実験は、被削材2種(ジュラルミンA2017、六四黄銅C2801、共通寸法:直径120mm、厚さ3mm)、切れ刃スケールモデル(高速度鋼、曲がり刃半径90mm、すくい角0°、逃げ角10°)、切削条件(切削速度124m/min、送り40mm/min、切り込み0.12mm/rev、切り込み角-15°15°、すくい角-5°5°、ともに5°間隔)で行った。デジタルカメラ画素数と撮像領域の関係から測定精度は約0.3°であった。ジュラルミンの実験では、切屑流出角度は切り込み角に応じて約30°から約0。まで直線的に変化し、実測値とColwellの経験則による値との偏差は最大6.3°、平均1.3°であった。六四黄銅の実験でも同様に変化し、偏差は最大4.6°、平均1.3°であった。ジュラルミンでは、切り込み角0°5°の範囲で実測値がColwellの経験則を下回り、六四黄銅では切り込み角全般にわたって実測値が上回った。両方の実験で刃先に凝着が観察されたが、切屑・被削面は滑らかで構成刃先の影響は小さいと推定している。今回の実験条件では被削性のよいジュラルミンや六四黄銅はColwellの経験則が概ね適用可能と思われる。[研究目的]本研究では実験的に切削抵抗と切屑流出角度を測定し、2次元切削モデル平面の考察に寄与する実証的データの収集と理論的考察を研究目的とする。[2011年度実施内容および成果]実験観察の容易さを求めて、実際のボールエンドミル工具の刃先寸法を拡大したスケールモデルと称する刃先(高速度合金鋼、円弧切れ刃半径90[mm]、すくい角[0°]、逃げ角[10°]、ねじれ角[0°])1枚を製作し、スケールモデルを固定した旋削における切屑流出角の画像測定と切削抵抗の実測を行った。被削材はアルミ合金A2017(厚さ3[mm]直径120[mm])の円盤で、画像解析には接写レンズを取り付けたハイスピードカメラ(シャッタースピード1/1000[s-l],フレームレート250[f・s-l])を用い、スケールモデルに設けた基準溝に対する切屑流出方向の角度測定を行った。切削抵抗はスケールモデルにかかる力を測定し、工具すくい面上への投影成分の方向(以下、投影切削抵抗方向)を測定した。実験条件は、切削速度124[m・min-l]、切取り厚さ0.12[mm]、送り40[mn・min-l]で、工具姿勢の切れ刃接触角と傾斜角を定義し、両者をパラメータとしで実験を行った。実験結果の考察では、切屑流出角に関するColwell経験則とStabler経験則を合成した実験式を仮定し、それを介して切屑流出角と投影切削抵抗方向との比較を行った。切れ刃接触角を変化させた場合、両者は実験式と同様の値を示し、実験式との平均偏差はそれぞれ2.7[°],1.4[°]であった。切屑流出方向と投影切削抵抗方向の平均偏差は1.8[deg]となり両者はほぼ一致した。傾斜角を変化させた場合、実験式との平均偏差はそれぞれ2.7[°],3.8[°]で、実験式とは異なる傾向を示し、切屑流出方向角は投影切削抵抗方向角の約0.77倍となった。本研究は、旋削における切屑流出方向と切削抵抗を同時に測定することにより、投影切削抵抗方向と切屑流出方向の関係を検証し、3次元切削における2次元切削モデル平面の同定に結びつく実験的事実を得ようとするものである。

平成23年度の研究で、旋削加工における合成切削抵抗ベクトルを工具すくい面上に正投影した方向と切屑流出方向が異なることが基本的に確かめられた。平成24年度では、実験条件幅を拡大し、切れ刃形状・切れ刃曲率半径・ワーク材種・工具材種・切り込み厚さを変更して、合成切削抵抗ベクトルの工具すくい面正斜影成分(以下、投影切削抵抗方向)と切屑流出角とのずれがどのように影響を受けるか実験的に詳細に調べ、両者の関係を調べた。両者と比較するために、曲線切れ刃のときの切屑流出角の実験式としてStabler経験則、Colwell経験則を合成した経験則を考案した。直刃超硬インサートとC2801のワークを用いた時、切屑流出角と投影切削抵抗方向角はともにStabler経験則と同じ傾向を示し、工具傾斜角の増大とともに増加した。しかし円形超硬インサートを用いた場合、切屑流出方向は合成経験則との平均偏差が1.01[°]、最大偏差が2.52[°]と似た傾向を示したのに対し、投影切削抵抗方向は平均偏差7.62[°]、最大偏差13.90[°]となり、工具傾斜角によらずほぼ一定の値を示した。加工条件によっては、Stabler経験則で表わされる切屑流出方向と投影切削抵抗方向が有意の差をもつことが確認された。直線切れ刃では、切屑流出角と投影切削抵抗方向角の両者が工具傾斜角の増大に伴い増加したことは、2次元切削モデル平面の積層により傾斜切削を説明する従来の議論の前提が正しいことを示唆している。過去の実験では工具すくい面摩擦係数の異方性は確認されておらず、両者の差が何に由来しているのかはまだ不明である。切屑流出方向角と投影切削抵抗方向角が異なる値を示すことを初めて実験的に確認できた。工具姿勢角(切れ刃接触角、傾斜角)によっては両者の値に相関関係が認められるものの、工具すくい面上における摩擦力の影響を解析しなければいけないことが判明し、エネルギー解析法における2次元切削モデル平面の研究を深化させることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。工具すくい面上における摩擦力を合成切削抵抗から算出し、切屑流出方向角、投影切削抵抗方向角との関係を詳しく検討する予定である。工具すくい面における表面粗さや摩擦係数なども測定して、上記の解析に資する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
孤立量子多体系における熱力学第二法則

沙川と伊與田は、孤立量子多体系の熱平衡化および情報スクランブリングの研究を引き続き行った。とくに、エネルギー固有状態から仕事の取り出す可能性について数値厳密対角化による研究を行った。その結果として、非可積分系では仕事を取り出せる固有状態は熱力学極限で存在しなくなるが、可積分系ではそうではないことを見出した。さらに、情報スクランブリングの性質を具体的なモデルに基づいて調べるため、乱れのないSachdev-Ye-Kitaev (SYK)模型とその亜種を導入し、それがベーテ仮設法によって可積分であることを示した。さらに沙川は、熱力学リソース理論を量子多体系に拡張する研究に本格的に着手し、ある種のエルゴード性が成り立つ場合は単一の熱力学ポテンシャルが存在することを証明するなど、一定の数学的成果を得た。齊藤は、熱機関など有限時間で熱力学変数が変化する状況を意識して、状態の時間変化のスピードとそれに関わるエントロピー生成の関係を研究し、非平衡熱力学における「スピード限界」を記述する関係式を導いた。また、弱い観測下における熱化の問題なども研究し、非ユニタリー的時間発展における熱化現象の頑健さを示した。田崎は、以前から取り組んでいるテーマである長距離秩序と対称性の自発的破れの関わりについて、これまでの結果よりもはるかに強力な一連の定理を得た。さらに、1次元の反強磁性スピン系におけるトポロジカルな相転移の世界で初めての存在証明、連続対称性を仮定しないLieb-Schultz-Mattis型の定理などの結果を得た。藤井は、量子回路をモデルとして教師あり機械学習を行う方法を構築した。特に、パラメータ付き量子回路を形式的に偏微分し、勾配を物理量として取得しモデルのパラメータ調整をする方法を提案した。この量子回路学習法はすでにIBMが実験を行いNature誌に掲載されている。沙川と伊與田は、おおむね当初の計画通り、熱平衡化と情報スクランブリングの研究に取り組んでいる。さらに上述の仕事の取り出しについての研究は、熱力学リソース理論の考え方と固有状態熱化仮説(Eigenstate Thermalization Hypothesis, ETH)を融合するための第一歩であると位置づけられる。また沙川は上述のように、熱力学リソース理論の量子多体系への拡張に本格的に着手して、一定の数学的成果を得ている。これは計画以上の成果であると言える。これは沙川が2018年度に2か月間カリフォルニア工科大学に滞在したさいの成果であり、帰国後も研究を継続中である。齊藤は、熱力学変数の時間変化に関する研究に関しては、一般的かつ普遍的な性質を明らかにしており、現在までの進捗状況は極めて順調と言える。一方で量子孤立系における熱化現象および量子カオスに関しては、今後より力を入れていく必要がある。田崎の研究においては、熱力学系がマクロな場合の熱力学第二法則の理解はすでにかなり明瞭になっている。基礎的な結果を積み上げることで、メソ系などにも適用できるより深い理解が少しずつ得られつつある。とくに上述のLieb-Schultz-Mattis型の定理は、ETHの反例を与える多体量子scarと深く関連しているため、29年度からの繰り越し課題であったETHなどを議論するモデルの構築に大きく寄与したと言える。これを基礎として、より具体的なモデルの構築に取り組んでいく段階にある。藤井は、量子多体系のダイナミクスがもつ計算能力を利用する方法の提案について、順調に進捗している。また、このような量子回路のパラメータ調整を用いて、量子多体系の基底状態を最適化によって求める量子アルゴリズムの研究も順調にすすんでいる。以上を総合すると、研究の進捗状況は当初の計画通りであると言える。沙川と伊與田は、ETHと情報スクランブリングの統一的な理解を目指し、理論と数値計算の両面からアプローチしていく。とくに、熱平衡化よりも高次の複雑性に着目した研究を行う。また沙川は、熱力学リソース理論の数学的な研究を継続していく。さらに、それらをふまえて、熱力学リソース理論とETHを融合させる研究に本格的に着手してゆく。齊藤は、今後は特に孤立量子多体系での熱化現象に焦点をあてる。まず、低温領域に限定した時の固有状態熱化仮説の検証と、その正当性の根拠の解明に向けた研究を行う。また緩和現象の長時間極限に見えるランダム行列との関係を、対称性の違いに焦点を当てて、具体的な量子多体系を使って厳密に考察する研究も行う。田崎は、これまで積み重ねてきた基礎的な知見が熱力学第二法則や熱化の問題にもたらす知見を少しずつ調べていく。特に対称性の自発的破れのある系での「状態のタワー」と熱化の問題との関連を探る。並行して、熱化や第二法則を具体的かつ厳密に議論できる非自明な例題を構築するという作業も進める。藤井は、上記のアルゴリズムを有限温度熱平衡状態や非平衡定常状態へと拡張する。そして、これらの量子アルゴリズムは、ある種の熱化を行う複雑な量子ダイナミクスになっていることに着目し、自然なハミルトニアンによる孤立量子系の熱化プロセスのタイムスケールなどを比較検討する。沙川と伊與田は、孤立量子系における熱力学第二法則とゆらぎの定理の研究を行った。とくに、熱浴の初期状態がエネルギー固有状態の場合に第二法則とゆらぎの定理を短時間領域で示した。さらに、同様に量子多体系に操作する仕事に関しても短時間領域で第二法則を示した。このさいに重要だったのは、リープ・ロビンソン限界という量子多体系の定理である。

なお当初の計画では熱浴の初期状態を典型的な純粋状態にとる予定であったが、それよりも強く、エネルギー固有状態でもゆらぎの定理が成り立つことを示した。そのために、弱い形の固有状態熱化仮説を証明することにも成功した。沙川と伊與田はさらに、初期状態が典型的な純粋状態の場合には、長時間領域でも第二法則が成り立つことを示した。これは上述のリープ・ロビンソン限界とは異なる手法によるものであり、短時間と長時間の両方で第二法則が成り立つという包括的な理解を与えることが出来た。齊藤は、主に古典系での熱機関の研究を行った。その結果、熱機関の最も基礎的な物理量である仕事率や熱効率において厳密に成立するトレードオフ関係式を導出した。この研究は、本科学研究費課題の量子系での研究に向けた第一歩として行ったものであり、量子多体系への拡張が期待される。田崎は、熱力学的な系と操作を行なう外部の系を全てまとめて単一の量子系として扱うという設定で、熱力学第二法則を証明した。さらに孤立量子系における典型性を基盤にした平衡統計力学の基礎づけについての考察を進め、大偏差原理の視点を用いた定式化を整え熱化のための条件を明確にした。藤井は、主に雑音下にある量子ダイナミクスの計算複雑性による特徴づけに関する研究成果を得た。雑音をパラメータとして、計算能力が古典計算機でシミュレート可能な領域から、それが困難になる領域まで、量子・古典境界線を区別るための理論を構築した。沙川と伊與田は、これまでは重要な仮説であった固有状態熱化仮説を、弱いバージョンではあるものの数学的に証明することに成功した。これに基づいて、当初は想定していなかった、熱浴の初期状態がエネルギー固有状態の場合にもゆらぎの定理が成り立つことを示すことが出来た。さらに固有状態熱化仮説は、熱力学第二法則にとどまらず、孤立量子系の非平衡ダイナミクスを理解するうえで重要な役割を果たすと考えられる。第二法則や熱化の理解をするための進展である。これは当初の計画には無かったものであり、期待以上の進展と言える。ただし、そのかわりにエンタングルメントの効果の数値的研究が平成29年度に繰り越しになった。齊藤の研究については、量子熱機関を考えるとことにより、量子系の熱と仕事の根幹を理解することを最終目標の一つである。その目標に向かって現在までに古典系の整理ができている。古典系においてもやるべきことはあるが、最初のステップとして余りある成果であった。これを基礎に今後の量子系への拡張を目指すことができるであろう。その意味で、現在までの進捗状況は、順調と言える。田崎の外部の系も含めた定式化での熱力学第二法則の証明は、熱力学系がマクロな場合にはかなり望ましい性質を示した者であり、最終目標に近づいたと思われる。また、田崎が平衡統計力学の基礎づけについてマクロな視点を整理したのは重要な進展である。藤井の研究は、量子多体系のダイナミクスを量子計算理論を用いて特徴付けに向けて、順調に進捗している。並進対称があるより自然なダイナミクスに量子計算を埋め込み、そのダイナミクスを量子計算理論を用いて特徴付け、量子カオス・孤立量子系の緩和現象に接続するための理論構築へと今後進める。
掻破行為のみられる寝たきり高齢者の皮膚状態の類型化と対応の実態

1.研究目的:掻破行為もしくは掻破痕を有する寝たきり高齢者の皮膚状態と掻破行為の実態から、その類型化を試みるとともに、掻痒の原因から必要なケアを案出することを目的とする。2.研究方法:新潟県下の特別養護老人ホーム2施設で、掻破行為もしくは掻破痕があり、かつ許諾を得られた入所者に対して、左下腿部と掻破部位の皮膚状態の観察評価(油分・水分・PHコンビネーションタイプ[○!R]CK社製での実測を含む)、施設職員への聞き取りまたは質問紙による対応の実態調査、および既存記録によるデータ収集を行った。観察評価は平成21年1月に実施した。3.結果および考察:<対象者の属性>上記の条件にあう入所者は、ユニット型のA施設13名、多床室型のB施設17名の入所者であった。A施設は女9名、男4名、平均年齢92.15±3.84歳、平均入所期間は375.38±141.23日。B施設は女11名、男6名、平均年齢89.12±6.44歳、平均入所期間は1544.71±67.95日。<皮膚状態と掻破行為の結果>観察時の環境は、A施設は平均室温23.08±1.19°C、平均湿度42.09±4.61%。B施設は平均室温23.67±1.60°C、平均湿度30.87±5.33%であった。左下腿部の皮膚の角層水分含有量の平均値は、A施設34.8±10.5、B施設38.8±9.8。油分の平均値DA施設1±0.59、B施設1±0.48。PHの平均値はA施設5.5±0.6、B施設5.3±0.9。掻破がある部位を大きく頭部・上肢・下肢・体幹に分類すると、最も多い部位は体幹であり、中でもオムツや下着の当たる部位(腰・臀部・腹部)が最も多かった。このことから、オムツ交換などの排泄ケアが掻破行為の誘因の一つと考えられ、排泄ケアの検討の必要性が示唆された。更に分析を進めており、掻破部位や痕の違いから皮膚状態の類型化とその原因やケアについて明らかにする。
日本の教育と多文化共存時代の「共同体」の模索-アメリカとの比較研究

今日、日本の教育現場においても、「共存」が大きな課題となっている。一方では中学生によるナイフ事件や学級崩壊に見るような身近な他者との共同性の危機、社会性や対人関係の危機があり、他方では外国人の増加に象徴的に見るような社会の多文化化の中での異質に他者との共存もまた、問題となっている。移民社会として長年異質な民族・人種等の共存原理を模索し、また、今日では日本以上に子どもの共同性の危機が問題視(例学校での子どもの暴力)されているアメリカは、教育現場においても多くのプログラムを開発し、実践を繰り返しているという意味で日本の現状を理解する上でも示唆に富む。本研究の最終年、共存の問題に関連して行ってきた観察と、共存に関連した教育の試み(例葛藤解決のプログラム、多文化共存へのプログラム)を整理し、日米比較の視点を用いつつ、まとめた(別紙著書として出版)。本研究初年度の今年は、「新しい」共生に向けての理論的、教育実践の理論的検討を次の二つの角度から行った。1)アメリカにおけるコミュニタリアニズム、多文化主義、アフリカ中心主義や葛藤解決法等の子どもや社会の荒れ、多文化化等に対応した理論や実践の整理。2)日本における共同体理論の系譜。日本型システムについても整理を行っている途中である。また、これは主としてアメリカ側において、新しい共生を目指す色々な実践の動きを、手紙、教材の収集等を通じて行った。これと関連しながら、象徴的に日本社会で「共同性」が問われている場面や場、例えば、不登校に関連してフリースクールや適応教室、多文化化が進む夜間中学、国際高校等の「国際化の実験」、外国人の多い学校の観察等に焦点を当てて訪問、インタビューを行った。結果は、院のゼミの内容として取り上げるとともに、東京書籍から出版する予定の本としてまとめつつある。
ファーバー症の病態・解明-遺伝子のクローニングとシグナル伝達異常の解明

Farber病は酸性セラミダーゼの欠損により、セラミドが関節、皮下などに蓄積し、組織球の集族した肉芽腫形成を特徴とする疾患である。一方、セラミドがアポトーシスシグナル伝達分子であることが多数報告され、セラミドの蓄積と病態との関わりが指摘されている。我々は培養皮膚線維芽細胞を用いFarber病2症例における酸性セラミダーゼ酵素の遺伝子異常を明らかにし、セラミド代謝の検討、セラミド蓄積によるサイトカインの分泌、アポトーシスの検討を行った。2症例において、酵素活性は正常の約10-20%と低値を示した。cDNAの塩基配列決定により、1例はT290Λ(V97E)/G1105Λ(V3691)の複合へテロ接合、もう一例はGGT285-287del(V96 del)のホモ接合であることが判明し、COSl細胞での発現実験を行い、酸性セラミダーゼの活性は正常の10-25%と低下を認めた。内因性セラミド蓄積率測定では、正常コントロール1%に対し,Farber病は11%と正常の約10倍のセラミド蓄積を認めた。また、正常細胞、Farber病由来の細胞において、サルファタイド負荷、C2セラミド負荷においても経時的なIL-6の産生量においては差を認めなかった。症例1の結節除去術で切除された組織は、H&E染色ではリンパ管に富む靭帯様のやや疎な線維性組織の中に、明るい核と泡沫状の大型の細胞質を有する細胞が島状に集族して散在する。免疫染色ではCD68のみが陽性で、Fas,bcl-2,S-100,KEratin,Vimemtin,Lysozyme,αi-antitrypsin,smooth muscle actin,NSE,IL-6は陰性であり、明るい核と泡沫状の大型の細胞質を有する細胞はmacrophage由来と考えられ、また所々に核が濃縮し分菓したアポトーシスを疑わせる像が認められた。しかし、Tunnel法にてアポトーシスを検討したが、所々に陽性の核が認められるのみで有意な陽性を認めることは出来なかった。組織よりDNAを抽出し、DNAラダーの検討では、ほんのわずかにラダーを認めるのみであった。以上より、結節部位ではアポトーシスは起きていないと考えられた。ファーバー病はリソソーム酵素である酸性セラミダーゼ欠損により、関節、皮下、喉頭などに主としてセラミドが蓄積し、皮下結節を形成し、進行すると全身の痩せを引き起こす。この病態を解明するため、セラミダーゼの遺伝子のクローニングを試みた。遺伝子の構造の一部が報告されたため、その情報を元に正常皮膚線維芽細胞より全RNAを抽出し、逆転写反応によりcDNAを得た。また、2名の患者由来の皮膚線維芽細胞より同様にcDNAを作製し、遺伝子解析を行った。6種のプライマーを作製しcDNAを鋳型としてPCR法を行い、そのPCR産物を直接塩基配列決定を行い、症例1ではV96delのホモ接合で、症例2はV97E/V369Iの複合ヘテロ接合であることが判明した。

また症例2の皮下結節での病理組織において、CD68陽性細胞が認められ、核が濃縮し分葉したapotpsisを疑わせる像が比較的多く認められた。しかし、Fas、bcl-2、IL-6での染色は認められなかった。これら変異が病因と関係するかどうかの発現実験を行うため、まずアイソトープラベルのセラミドを合成した。合成は^<14>Cラベルのパルミチン酸を用い、スフィンゴ脂質セラミドN-deacylaseの酵素反応を利用し合成した。現在培養皮膚線維芽細胞を用い至適測定条件を検討中である。細胞内シグナル伝達異常の検討ため、正常、Farber病由来の皮膚線維芽細胞を用い、培養液中にセラミドを添加し、培養液中のIL-2、IL-6を測定したが上昇は認められなかった。Farber病は酸性セラミダーゼの欠損により、セラミドが関節、皮下などに蓄積し、組織球の集族した肉芽腫形成を特徴とする疾患である。一方、セラミドがアポトーシスシグナル伝達分子であることが多数報告され、セラミドの蓄積と病態との関わりが指摘されている。我々は培養皮膚線維芽細胞を用いFarber病2症例における酸性セラミダーゼ酵素の遺伝子異常を明らかにし、セラミド代謝の検討、セラミド蓄積によるサイト力インの分泌、アポトーシスの検討を行った。2症例において、酵素活性は正常の約10-20%と低値を示した。cDNAの塩基配列決定により、1例はT290A(V97E)/G1105A(V3691)の複合へテロ接合、もう一例はGGT285-287del(V96 del)のホモ接合であることが判明し、COS1細胞での発現実験を行い、酸性セラミダーゼの活性は正常の10-25%と低下を認めた。内因性セラミド蓄積率測定では、正常コントロール1%に対し、Farber病は11%と正常の約10倍のセラミド蓄積を認めた。また、正常細胞、Farber病由来の細胞において、サルファタイト負荷、C2セラミド負荷においても経時的なIL-6の産生量においては差を認めなっかた。症例1の結節除去術で切除された組織は、H&E染色ではリンパ管に富む靭帯様のやや疎な線維性組織の中に、明るい核と泡沫状の大型の細胞質を有する細胞が島状に集族して散在する。免疫染色ではCD68のみが陽性で、Fas,bcl-2,S-100,Keratin,Vimemtin,Lysozyme,α1-antitrypsin,smooth muscle actln,NSE,IL-6は陰性であり、明るい核と泡沫状の大型の細胞質を有する細胞はmacrophage由来と考えられ、また所々に核が濃縮し分葉したアポトーシスを疑わせる像が認められた。しかし、Tunnel法にてアポトーシスを検討したが、所々に陽性の核が認められるのみで有意な陽性を認めることは出来なっかった。組織よりDNAを抽出し、DNAラダーの検討では、ほんのわずかにラダーを認めるのみであった。以上より、結節部位ではアポトーシスは起きていないと考えられた。
動脈硬化危険因子としてのクラミジア持続感染に関する研究

動脈硬化の新たな危険因子として、慢性持続性の感染が大きなリスクとなることが明らかにされ、特にクラミジア・ニューモニアに対しては、抗菌薬による治療の大規模介入試験が実施されている。クラミジア・ニューモニアは、経気道的に感染した後、血管内皮細胞への感染が起こり、局所での接着因子やケモカインの発現を介して、動脈硬化の発症・進展に深く関係すると考えられている。血中のクラミジア抗体を測定することで、臨床的にも持続感染の有無を確認することが可能であるが、急性期の感染のみで終わる場合(既感染例)も多く、持続感染に至る機序は未だ明かではない。2年間の研究期間においてクラミジア・ニューモニア持続感染が動脈硬化進展につながるメカニズムを疫学的な点から検討した。おもな結果は3点得られ:(1)一般住民集団におけるクラミジア・ニューモニエ抗体価が、血中の可溶性接着因子であるICAM-1、VCAM-1およびケモカインであるMCP1濃度と有意な相関を示すことを報告した。また、(2)クラミジア・ニューモニア抗体価と酸化ストレスの指標との間に有意な正の関連を認め、クラミジア・ニューモニア持続感染が酸化ストレスの原因となるだけでなく、高酸化ストレス状態はCp感染の誘因となる事を示した。(3)さらに、557名の一般集団において動脈硬化関連遺伝子変異とクラミジア・ニューモニア抗体価との相関研究を行い、アンジオテンシノーゲン遺伝子多型M235Tがクラミジア・ニューモニア持続感染と関連することを見出した。(1)はすでに論文発表を行っており、(2)は昨年の国際学会において口頭発表を行い、(3)は今年の国際学会おいて発表の予定であり、いずれも現在論文化中である。愛媛県下のA地域在住の一般住民330名において、クラミジア・ニューモニエ持続感染に関連する遺伝子を候補遺伝子的アプローチを用いて検索した。検討した遺伝子は、動脈硬化性疾患関連の遺伝子群で、レニン・アンジオテンシン系・交感神経系、内皮関連物質等の既報の13遺伝多型について検討を行った。その結果、アンジオテンシノーゲン(AGT)M235T多型、ドパミンβ水酸化酵素(DBH)C1021T多型、およびGs蛋白αサブユニット(GNAS1)T393C多型が、クラミジア・ニユーモニエの感染抗体陽性率と有意に相関することが認められた。これをさらに確認するために愛媛県下B事業所勤務者220名の隼団において、結果の再現性を検討したが、いずれの多型もこの集団においては、クラミジア・ニューモニエの感染抗体と有意な相関が認められず、一貫した成績は得られなかった。今後、候補遺伝子を拡大して、同様の検討を進める予定である。地域住民と事業所勤務者において、一定した成績が得られた後、C病院受診者の動脈硬化性疾患患者における検討を行う予定である。愛媛県下B事業所勤務者のクラミジア・ニューモニエ感染抗体陽性者80例と陰性者50例、擬陽性者80例を対照として、ゲノムワイドの連関研究を開始した。現時点までに80種類のマイクロサテライトマーカーを用いて、全ゲノムをラフにスクリーニングしたが、現時点では、明らかな相関を示すマーカーは得られていない。今後、マーカーの数を増加させて、ゲノムワイドな検討も進める予定である。

血中のクラミジア抗体を測定することで、臨床的にも持続感染の有無を確認することが可能であるが、急性期の感染のみで終わる場合(既感染例)も多く、持続感染に至る機序は未だ明かではない。今年度は、クラミジア・ニューモニア持続感染につながる遺伝的要因を候補遺伝子アプローチより検討した。明らかな心血管系合併症を有さない一般住民557名を対象として、クラミジアIgA, IgG抗体陽性と動脈硬化関連遺伝子であるmethylenetetrahydrofolate reductase (MTHFR)C677T多型、アンジオテンシノーゲン(AGT) M235T多型、Gs蛋白αサブユニット(GNAS1) T131C多型との関連性を検討した。クラミジア抗体陽性は195名に認められ、AGT M235T多型との間に有意な関連性が認められた(x2乗11.64, P=0.003)。MTHFR, GNAS1との間には有意な相関は認められなかった。これらの結果は、クラミジア・ニューモニエの持続感染に遺伝的な要因が関連している事を示し、動脈硬化の発症・進展に存在する環境因子-遺伝因子相互作用のひとつであることを示している。この内容は、2004年度の国際学会において発表の予定であり、現在論文化中である。
視点に依存した属性はけ機構を持つ木簡研究支援データベースシステムの開発

最近、文献情報データ、地球環境情報データ、ヒトゲノムデータなどを対象とした科学技術データベースが注目されている。通常、これらのデータは、計算機への格納時には完全なデータベーススキーマが確定できず、言わば半構造化された状態のままデータベース化されている。これらの特徴は、申請者らが木簡研究支援の目的で構築してきた歴史資料復元研究支援システムの対象とするデータにおいて特に著しい。つまり、資料そのものが殆ど未整理な状態であり、不完全な情報を多く含む。また、資料の整理方法や利用法も研究者の研究目的によって異なるため、データベース化にあたっては予めデータを構造化できない。申請者らは、これらの半構造化データに対する代表的な次の操作、(1)データの意味のある単位の発見的な認識、(2)オブジェクトの同定、(3)オブジェクトへの属性情報の追加・変更、などを実装した研究支援システムを実験的に構築した。これらにおいて、半構造化データに対しては利用者の視点に依存したオブジェクトの扱いが重要性のあることを認識し、利用者の様々な意図自体をデータベースに収容し、これらの操作を効果的に行うデータモデルとして視点付きオブジェクトの概念と枠組みを提案してきた。本年度はlispシステムによるプロトタイプを構築し、様々な検討を行ってきた。そして視点付きオブジェクトの拡張として、階層構造グラフを考案し、検討を重ねている。その経過として、段階的構造化手法に関する検討は情報研報に、属性に取り扱いとオブジェクトビューについては信学技報にそれぞれ発表を行った。
恙虫病リケッチアの病原因子の解析及びこのリケッチアの分類学的位置付けに関する研究

1.恙虫病リケッチアの56kDa蛋白の発現系の開発我々はこれまでにこのリケッチアの表在性56kDa蛋白がリケッチアの血清型を決定すること等を明らかにし、さらにこの蛋白の遺伝子解析からその全アミノ酸配列を決定した。本研究はこの蛋白の病原因子としての役割を解析するため、大腸菌でこの56kDa蛋白を発現させる系の開発に努めた。56kDa蛋白の遺伝子領域をPCR法により増幅し、pETベクターに組み込んで、その大腸菌組み換え体を得た。次にIPTGでこの組み換え体の発現を誘導した結果、誘導後数時間後に56kDa蛋白が大腸菌の蛋白中で最も主要な蛋白として認められた。すなわち、我々が構築した発現用プラスミドは多量の56kDa蛋白の発現を可能にすることが判明した。これにより今後この蛋白の機能解析が可能となり、さらに診断用抗原としての利用も可能となるものと期待される。2.恙虫病リケッチアの16SrRNA遺伝子解析による分類学的位置付けに関する研究リケッチア属はチフス群、紅斑熱群及び恙虫病群の3群に分類される。本研究では恙虫病リケッチアの16SrRNA遺伝子をPCR法より増幅し、その塩基配列をダイレクトシーケンス法より決定して、それらを他群のリケッチアの配列と比較した。その結果、チフス群及び紅班熱群リケッチアの3菌種間では6-27個の塩基置換が見られ、その相同性は98.1-99.6%であった。また、恙虫病リケッチアの株間では9個の塩基置換が見られ、その相同性は99.4%であったが、他群のリケッチアとの間では約140個の塩基置換が認められ、その相同性は90%であった。この結果は恙虫病リケッチアがリケッチア属の中で他群のリケッチアと離れた関係にあることを示すものであり、このリケッチアに分類学上、他のリケッチアを区別される新たな属名が付されるべきであると考える。
会計情報の拡大とその有用性に関する研究

1財務会計情報の拡大とその有用性(1)現行の会計基準を全般的に検討し、情報利用者志向の会計理論の観点、ならびに、国際的調和化の観点からの見直しが急務であることを確認すると共に、改善の方向を探った。(2)救資者にとって有用性の極めて高いセグメント情報の開示について、わが国の実情にあった開示のあり方を検討した。その成果は、1988年に企業会計審議会(大蔵省)から公表された「セグメント情報の開示に関する意見書に反映され、1990年以降、わが国においてもセグメント情報の開示が制度化されるはこびとなった。(3)オフ・バランス取引の問題に関しては、開示すべき情報の範囲と開示方法についての基準を模索した。結論を得るには至らなかったが、オンバランス化の範囲、新金融商品取引における実現利益判定の基準、ヘッジ取引とスペキュレーションとを区別する基準などが、この問題の核心をなすことが確認された。引続き検討を行い、基準設定に貢献したいと考える。2管理会計情報の拡大とその有用性近年における企業内外の厳しい環境変化に対処するため、管理会計情報が著しい変貌を遂げつつあることを、実態調査等により確認できた。すなわち(1)設備救資との関連で、管理会計情報は工学や企業財務論と結合する必要性が高まってきたこと(2)利益管理において戦略的予算管理システムへの役割期待が高まり、内部振替価格や本社費の配賦が業績評価との関連で多く用いられていること(3)工場におけるFMSやCIMなどの生産革命により、TQCと共にTPMが製造工場に普及しつつあることなどである。1現在わが国では,会計情報の拡大に関連して,セグメント情報の開示の問題がクローズアップされており,本研究委員会でもこの問題をとりあげた.特に,セグメントの設定の仕方および開示すべきセグメント情報の内容について,諸外国の状況を参考にしつつ,わが国のとるべき方向を検討した.必ずしも結論を得たわけではないが,本研究委員会での議論は,研究協力者の一員である企業会計審議会々長を通じて,同審議会でのこの問題の審議に重要な影響を及ぼすものと考えられる.2会計情報の拡大に重要な役割を果してきた企業会計原則について,最近その見直しの〓運があり,本研究委員会はこの問題についてもとりあげた.金融新商品等への会計的対応の遅れの問題,各業種および各種法人形態ごとにそれぞれの監督官庁が会計基準を設定することによる会計基準の多様化傾向の問題,および,このような状況下での会計基準のあり方の問題等が,諸外国の状況を踏まえて議論された.これらは,企業会計原則および企業会計審議会の役割の見直しにつながる重要な問題であるので,来年度も引き続き検討をすすめる予定である.3会計基準の国際的調整の模範的事例ともいえるECの事情,すなわち,EC第4号指令に基づくEC諸国間での会計基準の調和化についても調査検討し,このような国際的調和化の可能性とその限界について研究した.4管理会計情報の拡大とその有用性に関しては,近年の技術革新,経営環境および経営設備の下での原価計算および菅理会計システムのあり方をとりあげ検討した.近年の状況の変化は著しく,この問題は極めて重要かつ多岐にわたる問題であるので,来年度も引き続き研究を継続する予定である.1財務会計情報の拡大とその有用性(1)セグメント情報の開示に関する研究を本年度も継続し、その成果は、本総合研究に研究分担者として参加している企業会計審議会(大蔵省)会長及び委員を通じて、同審議会から公表された「セグメント情報の開示に関する意見者」に反映され、1990年4月以降、わが国においてもセグメント情報の開示が制度化されるはこびとなった。(2)新金融商品を中心とするオフ・バランス取引に関する情報開示とその有用性の問題は、本年度の研究の中心テーマの1つであった。研究実施計画で予定した通り、本年度はこの領域の実務に詳しい公認会計士問等との意見交換を重点的に行い、それに基づく討議を重ねると共に諸外国におけるこの領域の実務基準をフォローしたい。

(3)財務会計情報の国際的調和化の問題もひき続き検討した。連結会計情報に関するEC型の調和化、上記(1)のセグメント情報や(2)の新金融商品会計情報に関する国際的会計基準設定の動向等の検討を通じ、今後のわが国における基準設定のあり方について理解を深めた。2管理会計情報の拡大とその有用性近年における企業内外の厳しい環境変化に対処するため、管理会計情報は、著しい変貌を遂げつつあることを実態調査等によって確認することができた。すなわち、(1)原価管理において標準原価計算の地位が低下し、原価企画の重要性が増大したこと、(2)利益管理において戦略的予算管理システムへの役割期待が高まり、内部振替価格や本社費の配賦が常績評価との関連で多く用いられていること、(3)工場におけるFMSやCIMなどの生産革命により、TQCと共にTPMが製造工場に普及しつつあること、(4)設備投資との関連で、管理会計情報は工学や企業財務論と結合する必要性が高まってきたこと、などである。