hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイの児童生徒の食生活・ライフスタイルの変容による問題と対応についての計量的研究

前年度までの調査結果で,食生活及びライフスタイルには情報・経済的な影響のほか,地域・家庭文化が大きく影響していることがわかった.そのため本年度は,食生活のなかで特に地域の伝統文化が反映している伝統菓子に焦点をあて,これらを通して食生活やライススタイルの実態の理解をより深め,これまでの分析結果を踏まえ諸問題点と対応策について検討した.調査地区は,タイ北部の都市,農村,山村である.2005年8月,文献・資料収集のほか,児童生徒,チェンマイ職業短期大学教授,小・中学校の家政科専門教員,一般住民,山地民に対して,面接聞取り調査を実施した.児童生徒には,属性:居住地域,年齢,性別,両親の職業,食生活:摂取時間,回数,摂取の場所,共食者,摂取したもの,伝統菓子と袋菓子の摂取頻度,選択理由.家庭内での伝統菓子作成の有無,誰といつ,何を作るのか,ライフスタイル等:起床就寝時刻,仏日に寺へ行く頻度,親の手伝い,ミークワームスック(幸福感)の有無等について,教員や一般住民等は,属性,食生活と伝統菓子との関わり,よく作る伝統菓子ついて,質問した.この結果,伝統菓子を家庭でよく作る児童生徒は,規則正しい食生活,仏日に寺へ行き,親の手伝いをするというライフスタイルであった.伝統菓子摂取と幸福感には正相関があり,特に都市の児童生徒にその傾向がみられた.教員,一般住民からは,「伝統菓子は,みんなで長い時間,労力をかけ協力する必要がある,この作る行為に意味がある」という.伝統菓子の見直しは,すなわち経済化,情報の進展により変容した生活を見直す,良いきっかけになることが得られた.この結果を報告した学校では,家庭科に伝統菓子の作り方を教えるようになり,従来あった伝統を維持・継承する運動に新しく加えられた.この調査研究については,日本家政学会(5月,福岡)でポスター発表し,一連の研究は同学会にて奨励賞を受賞した.本年は,初年度であるためデータ収集につとめた.8月に,児童生徒を対象にタイ語による記述式質問紙調査および文献・観察・面接聞き取り調査等でデータ収集を,また平成16年1月に補足調査を行なった.調査地区は.人,モノ,情報などの流通経路が1本の生活幹線道路でつながっているチェンマイ県チェンマイ市(都市),サムーン郡サムーン地区(農村),サムーン郡ボーケーオ地区(山村)である.ここで小5,中2,高2を対象に,8月508名,1月108名質問紙調査をした.質問紙の主要調査内容は13の通りである.1.児童生徒の属性等:居住地域,学年,性別,身長・体重(自己申告),家族人数・構成,両親の職業,1週間あたりの小遣い,親の収入(階層別),家電製品の保有状況など,2.生活行動の実態:起床・就寝時刻,食事・間食の時刻・時間・回数,各食事の状況(有無,入手先,誰と,何を,どのくらい),欠食の理由,間食選択行動,マスメディア接触時間(テレビ,ラジオ,新聞・雑誌,漫画,パソコン),1日の運動量,その他生活行動(遊び,勉強,手伝いなど),3.意識・生活価値観の実態:食生活を中心に欧米のファーストフード等及びタイの伝統的な食品についての意識や選択理由,選択しない理由,意識・価値観などである.なお,摂食障害,児童生徒のOD(不定愁訴症候群),生活習慣病予備軍などの質問項目を用意し,それらに該当する児童生徒がいるかどうか現在,分析中である.文献・観察・聞き取り調査:当該地域の経済化および情報化の現状については,地域内の商店の数や販売されている品物やPCの普及状況,耐久諸費財の普及率などを調査した.また,タイ王国統計局による諸統計および各県別統計については,ホームページで公開されている最新のデータを収集した.これらの調査研究について,学会誌で2報,8月チェンマイで開催された国際学会ARAHEで口頭発表した.本年度は,8月と3月に児童生徒を対象にタイ語による記述式質問紙調査および文献・観察・面接聞き取り調査等でデータ収集を行った.また,教員,一般市民に対して,面接聞取り調査を行った.調査地区は,人,モノ,情報などの流通経路が1本の生活幹線道路でつながっているチェンマイ県チェンマイ市(都市),サムーン郡サムーン地区(農村),サムーン郡ボーケーオ地区(山村)である.質問紙調査:小5,中2,高2を対象に,8月502名,3月1178名.1.児童生徒の属性等:居住地域,学年,性別,身長・体重,家族人数・構成,両親の職業,1日あたりの小遣い・間食の費用.2.生活行動の実態:起床・就寝時刻,食事・間食の時刻・時間・回数,各食事の状況(有無,入手先,誰と,何を,どのくらい),欠食の理由,間食選択行動,マスメディア接触時間(テレビ,ラジオ,新聞・雑誌,漫画,パソコン),その他生活行動(遊び,勉強,手伝いなど).3.間食選択行動:伝統菓子と袋菓子の選択行動比較,摂取頻度,購入価格,購入先,選択理由.家庭内での伝統菓子作成の有無,菓子選択の情報などである.文献・観察調査:タイ王国統計局,保健省,カセサート・大学,チェンマイ大学図書館,サイヤムソサエティー等で食生活,児童生徒のライフスタイルに関する論文および資料を収集した.面接

聞取り調査:教員,一般市民(13名)に幼少時代の間食行動,現在の児童生徒の間食行動の比較について,児童生徒(30名)に対して伝統菓子と袋菓子について,それぞれ質問した.これらの調査研究について,8月に京都で開催された国際家政学会でポスター発表した.前年度までの調査結果で,食生活及びライフスタイルには情報・経済的な影響のほか,地域・家庭文化が大きく影響していることがわかった.そのため本年度は,食生活のなかで特に地域の伝統文化が反映している伝統菓子に焦点をあて,これらを通して食生活やライススタイルの実態の理解をより深め,これまでの分析結果を踏まえ諸問題点と対応策について検討した.調査地区は,タイ北部の都市,農村,山村である.2005年8月,文献・資料収集のほか,児童生徒,チェンマイ職業短期大学教授,小・中学校の家政科専門教員,一般住民,山地民に対して,面接聞取り調査を実施した.児童生徒には,属性:居住地域,年齢,性別,両親の職業,食生活:摂取時間,回数,摂取の場所,共食者,摂取したもの,伝統菓子と袋菓子の摂取頻度,選択理由.家庭内での伝統菓子作成の有無,誰といつ,何を作るのか,ライフスタイル等:起床就寝時刻,仏日に寺へ行く頻度,親の手伝い,ミークワームスック(幸福感)の有無等について,教員や一般住民等は,属性,食生活と伝統菓子との関わり,よく作る伝統菓子ついて,質問した.この結果,伝統菓子を家庭でよく作る児童生徒は,規則正しい食生活,仏日に寺へ行き,親の手伝いをするというライフスタイルであった.伝統菓子摂取と幸福感には正相関があり,特に都市の児童生徒にその傾向がみられた.教員,一般住民からは,「伝統菓子は,みんなで長い時間,労力をかけ協力する必要がある,この作る行為に意味がある」という.伝統菓子の見直しは,すなわち経済化,情報の進展により変容した生活を見直す,良いきっかけになることが得られた.この結果を報告した学校では,家庭科に伝統菓子の作り方を教えるようになり,従来あった伝統を維持・継承する運動に新しく加えられた.この調査研究については,日本家政学会(5月,福岡)でポスター発表し,一連の研究は同学会にて奨励賞を受賞した.
高齢者の包括的機能評価・運動適性診断システムの開発

本研究では、高齢者の生活機能の包括的評価と日常生活の中で実施できる身体活動を個人の適性に応じて選択できるシステムを構築するための基礎資料を得ることを目的とし、以下の測定・調査を行った。1)10代70代の女性80名を対象にした活動能力の加齢変化に関する測定および健康行動・生活習慣調査(1)活動能力諸変数の加齢変化の様相は曲線的、歩行能力と脚筋力、平衡機能間には高い相関関係がある2)運動習慣のない中高年齢女性7名を対象にした、低中等度強度トレーニングの効果の検討(1)1日あたりの平均歩数はトレーニングの進行にともなって、有意に増加した(2)下肢筋力と歩行能力はトレーニング後に有意に向上し、効果を検知する有用な指標である3)10代70代の男女231名を対象にした、スポーツ適性診断システムの作成・試行(1)40代後半から50代にかけて男女とも生理的・心理的負荷に対する主観的な自信が低下する傾向がある4)10代70代の女性100名弱を対象にした下肢筋力、平衡機能(静的・動的)の測定(1)前後方向への足圧中心移動(特に後方移動時)時の調整能力は加齢にともなって低下し、姿勢変化も若年者と異なる可能性が考えられた5)高年齢群では体力や人間関係満足度、総合的な幸福度などについての主観的評価と運動能力(移動能力)が密接に関連している可能性が考えられた。今後の課題として、健康状態や体力レベル、幸福感などに関する主観的評価方法のfeasibilityの検討と、移動能力・姿勢保持能力を中心とした活動能力評価方法の確立、身体活動へ動機づけるためのtoolとして適性診断システムの改良をさらに進めていくことが望まれる。1.10代70代の女性80名を対象にして活動能力の加齢変化に関する測定およびQOL(quality of life)、健康行動・生活習慣についての調査を行った。(1)活動能力諸変数の加齢変化の様相は直線的というより曲線的(curvilinear)であること、歩行能力と脚筋力、平衡機能間に高い相関関係があることが認められた。(2)QOLを評価する試みとして、アナログ尺度(visual analog scale;VAS)を採用した質問紙を実施したところ、高年齢群(65歳以上)では主観的な健康度や幸福度と生理学的変数との間に相関関係が認められた。(3)調査対象とした一般の健康な女性では、Breslowらが提唱する健康に関する生活習慣スコアと生理学的変数との間には有意な関係は認められなかった。2.運動習慣を有さない中高年齢女性7名を対象に、週に1回、60分間の中等度強度のトレーニングを10週間にわたって実施し、トレーニング前後で身体活動水準、活動能力変数等に関して比較検討した。(1)日常生活の活動水準の指標とした1日あたりの平均歩数はトレーニングの進行にともなって増加し、後半3週間の値は前半3週間に比べて有意に高まったことが観察された。(2)下肢筋力と歩行能力はトレーニング後に有意に向上したことが認められた。(3)トレーニング後の大腿骨頸部・腰椎部骨密度は5カ月前の値と同水準にあり、減少は認められなかった。3.高齢者のADL、健康度、幸福感などを考慮した質問紙を作成・実施したが、均質な母集団であったため、個人の活動水準や体力レベルとの関連については十分検討できなかった。今後の検討が必要である。1.10代70代の女性100名弱を対象にして下肢筋力、平衡機能(静的・動的)などの活動能力の加齢変化に関する測定および日常生活の身体活動水準、生活習慣や転倒経験の有無などについての調査を行った。

(1)左右方向への足圧中心の移動にあまり加齢変化がみられなかったが、前後方向への足圧中心の移動時、視標波形のピークに対するトラッキング波形の大きさおよびタイミングの誤差は加齢にともなって拡大し、特に後方移動時にその傾向が顕著になる可能性が考えられた。(2)日常的に運動習慣をもつ被検者の場合、1日あたりの平均歩数が多く、下肢筋力が非運動群より高く、動的平衡機能も優れている可能性が示唆された。2.高年齢群では体力や人間関係満足度、総合的な幸福度などについての主観的評価と脚伸展パワーや歩行能力との間に有意な関係が認められ、主観的な指標と高年齢群の運動能力(移動能力)が密接に関連している可能性が考えられた。10代70代の男女231名を対象に、個人特性と運動・スポーツ種目特性の適合度に関する質問紙を作成・実施した結果、40代後半から50代にかけて男女とも生理的・心理的負荷に対する主観的な自信が低下する傾向が観察された。後、健康状態や体力レベル、幸福感などに関する主観的評価方法のfeasibilityの検討と、移動能力・姿勢保持能力を中心とした活動能力評価方法の確立、身体活動へ動機づけるためのtoolの開発が必要である。
インドネシアの伝統薬物Jamuと薬用資源に関する研究

1.Jamu市場調査Jamu市場調査班は西部、中部ジャワの官庁、Jamu製薬業、販売業、個人等を対象に調査を行い、この生薬配合製剤は一部のインテリ層を除き幅広く国民が日常服用する健康保持上の薬物であること、日常服用しない人でも生理機能の変化時、即ち妊娠、産後、月経、予定された折りの男女の性欲亢進や体力消耗、病的ではない頭痛や胃のもたれ等の体調不全時には好んで用いられる薬物として存在し、低所得者層ほど常用率は高くなる傾向にあり、毎日そして朝晩利用者も珍しくない。従って所得に対するJamu比は2030%レベルにも達している。Jamuは漢方薬と同様、生薬を一定のルールで配合したもので中部ジャワで発祥し、現在に伝わる伝承薬とされている。しかし、3年間の調査を通じた結果は、(1)ジャワ島の薬用植物利用でほぼ成立している。(2)漢方のような証の概念、診断ルールはない。(3)薬物は人の訴えに対する効能効果の薬物として供されている。(4)病に対する伝承薬たる生薬の配合ルールは存在する。しかし、病い毎に520種位の基本ルールが存在しているようである。(5)その基本ルールをほぼ中心において、Jamu製造販売業者はその他生薬の持つ民間的薬効を勘案して全く自由に生薬を添加している。(6)つまり現在の市販Jamuは地元で調達できる生薬を、大きな製薬企業では1030種、小さな製造店頭販売業者では80100種も混ぜ合わせたものである。(7)生薬の個々の薬効を眺めての配合を考える手法は江戸時代の売薬と同じ手法である。等の知見を得た。さて、平成7年度は前年度に引き続きジャワ島以外の、Jamuの謂れはないとされるバリ、カリマンタン、スラウェシ及び再びジャカルタ、スマトラの市場調査を行った。調査諸島はジャワ島の人口過密から永年政府の移住奨励政策の対象となっている所である。ジャカルタにおいてアンボンジャムゥ、アチェジャムゥ、マズ-ラジャムゥの名を聞くことができる。これらJamuはジャカルタでも特定の店で販売されている。バンジャルマシンにはカリマンタンジャムゥと称される主製薬企業が分布し、市内販売店ではジャワ島有名Jamuよりも地元Jamuの方がよく売れている。カリマンタンジャムゥはカリマンタン産の生薬を主体として製造されており、カリマンタン、マズ-ラには、その島の原産薬用植物に関するローカル図書が販売されていることから古くから民間薬として薬草が知られていることが解る。カリマンタンジャムゥの製造は1960年頃と言っており、ジャワ人の移入と共にJamuも導入され、原産生薬を主体とするカリマンタンジャムゥが工夫されたものらしい。なればこれら離島Jamuにジャワジャムゥの伝承ルールはないと見なさざるを得ない。スラウェシにはJamu製造企業はなく販売者のJamuはジャワジャムゥとカリマンタンジャムゥを主体としてマズ-ラジャムゥが僅かに置かれていた。アチェジゥムゥは現地調査していないが、パレンバン販売店の商品を見れば北部スマトラ産生薬を多用したものと思われ、カリマンタンジャムゥと相通じるものではないかと考察される。アンボンジャムゥはジャワジャムゥの上にアンボンで採取されている生薬を追加して特徴付けたものと考えられた。以上のことから、配合処方の秘密、処方の伝承的継続を神秘性とするJamuはかかる何百年間かの存在は肯定されるが、現在のJamu供給と国民の利用法を見ると、Jamuは漢方のように永年の処方薬として効能効果が確かめられてきたものではなく、近代Jamu製薬企業製品は、配合基本ルールを製品開発上拠り所にしながらも独自に生薬効能による追加を行い、自家製品の特徴付けを行っているのがジャワジャムウであり、島々のJamuはローカル的に新しく作られた生薬配合剤という見方ができる。2.インドネシアの薬用植物写真集の作成この研究の一環として、ジャワ島とスマトラ島で植物採集と植物の写真撮影を行って、約2,000枚の植物写真ができた。この内約500種が同定できたので写真集1号を作るべく説明文もほぼ出来上がっているが、期限には間に合わなかった。熱帯は植物の種類が多いが、それらの図鑑や植物誌がなく、主にインドネシアではジャワの植物誌(C. A. Backer et R. C. Bakhuizen v. d. Brink ; 1965)があるだけで、しかも図はなく、膨大な活字の検索表で植物の同定をしなくてはならず、著しく時間がかかる。従って、この写真集ができれば、インドネシアや他国の植物に興味のある人々にとって朗報である。

しかし、3年間の調査を通じた結果は、(1)ジャワ島の薬用植物利用でほぼ成立している。(2)漢方のような証の概念、診断ルールはない。(3)薬物は人の訴えに対する効能効果の薬物として供されている。(4)病に対する伝承薬たる生薬の配合ルールは存在する。しかし、病い毎に520種位の基本ルールが存在しているようである。(5)その基本ルールをほぼ中心において、Jamu製造販売業者はその他生薬の持つ民間的薬効を勘案して全く自由に生薬を添加している。(6)つまり現在の市販Jamuは地元で調達できる生薬を、大きな製薬企業では1030種、小さな製造店頭販売業者では80100種も混ぜ合わせたものである。(7)生薬の個々の薬効を眺めての配合を考える手法は江戸時代の売薬と同じ手法である。等の知見を得た。さて、平成7年度は前年度に引き続きジャワ島以外の、Jamuの謂れはないとされるバリ、カリマンタン、スラウェシ及び再びジャカルタ、スマトラの市場調査を行った。調査諸島はジャワ島の人口過密から永年政府の移住奨励政策の対象となっている所である。ジャカルタにおいてアンボンジャムゥ、アチェジャムゥ、マズ-ラジャムゥの名を聞くことができる。これらJamuはジャカルタでも特定の店で販売されている。バンジャルマシンにはカリマンタンジャムゥと称される主製薬企業が分布し、市内販売店ではジャワ島有名Jamuよりも地元Jamuの方がよく売れている。カリマンタンジャムゥはカリマンタン産の生薬を主体として製造されており、カリマンタン、マズ-ラには、その島の原産薬用植物に関するローカル図書が販売されていることから古くから民間薬として薬草が知られていることが解る。カリマンタンジャムゥの製造は1960年頃と言っており、ジャワ人の移入と共にJamuも導入され、原産生薬を主体とするカリマンタンジャムゥが工夫されたものらしい。なればこれら離島Jamuにジャワジャムゥの伝承ルールはないと見なさざるを得ない。スラウェシにはJamu製造企業はなく販売者のJamuはジャワジャムゥとカリマンタンジャムゥを主体としてマズ-ラジャムゥが僅かに置かれていた。アチェジゥムゥは現地調査していないが、パレンバン販売店の商品を見れば北部スマトラ産生薬を多用したものと思われ、カリマンタンジャムゥと相通じるものではないかと考察される。アンボンジャムゥはジャワジャムゥの上にアンボンで採取されている生薬を追加して特徴付けたものと考えられた。以上のことから、配合処方の秘密、処方の伝承的継続を神秘性とするJamuはかかる何百年間かの存在は肯定されるが、現在のJamu供給と国民の利用法を見ると、Jamuは漢方のように永年の処方薬として効能効果が確かめられてきたものではなく、近代Jamu製薬企業製品は、配合基本ルールを製品開発上拠り所にしながらも独自に生薬効能による追加を行い、自家製品の特徴付けを行っているのがジャワジャムウであり、島々のJamuはローカル的に新しく作られた生薬配合剤という見方ができる。2.インドネシアの薬用植物写真集の作成この研究の一環として、ジャワ島とスマトラ島で植物採集と植物の写真撮影を行って、約2,000枚の植物写真ができた。この内約500種が同定できたので写真集1号を作るべく説明文もほぼ出来上がっているが、期限には間に合わなかった。
ベトナムにおけるヒートショック技術による貯蔵米の品質維持

ヒートショック処理による米の貯蔵性の変化を検討した。収穫された籾(岐阜大学農場産コシヒカリ)に対して,60、70、80°Cまでマイクロ波により加熱し,続いて,0、1,3分の間熱を保持期間を設定した。その後,乾燥して通常の状態とし,それから6カ月の間40°Cで貯蔵しながら経時的に成分等の品質変化を測定した。無処理も比較対照については,貯蔵期間を通じて,脂肪酸度,可溶性糖含量,全アミロースおよび不溶性アミロースの増加が見られ,逆に,全デンプン量と可溶性アミロースの減少が見られ,通常籾の品質変化の傾向が確認された。それに対して,ヒートショック処理を受けた籾もほぼ同じ傾向を示すが,その辺かの速度が遅くなった。60と70°Cのヒートショック処理は全アミロースおよび不溶性アミロースの低い値に抑制することに効果的であった。また,比較対照籾は貯蔵中にタンパク質とデンプン消化性が減少した。そして,糊化特性ではセットバック粘度,最終粘度,糊化温度が上昇し,特に,最高粘度が初期の2ック処理では,貯蔵中,デンプン消化性を高く維持し,最高粘度を低く保つことができた。そして,60°Cのヒートショック処理では最高粘度と最終粘度の上昇を抑制することができた。ヒートショック処理がすべての品質特性に有効に作用することはできなかったが,多くの項目について有益であった。処理時間と温度保持時間は貯蔵の目的に応じて適切に選択するべきである。研究結果は3報に分けて作成した。1報は掲載済み,2報は審査中である。白米(平成17年度岐阜県産コシヒカリ)に対する高温処理(ヒートショック)の貯蔵時品質変化への影響を検討した。マイクロウェーブ加熱により白米を60,70および80°Cまで加温し,さらに各温度を0,60,180秒間保持した後,ビニル袋に密封して6ヶ月間40°C設定の定温庫で保存した。糊化特性の各特性値を検討した結果,熱処理の2ヶ月後に無処理対照区との差が大きくなるが,4ヶ月に近づくにつれてその差が小さくなる。したがって,40°C保存において,高温処理の効果は34ヶ月程度持続すると考えられる。最終粘度および糊化温度により処理時温度の効果を比較すると,概ね6070°Cで良い効果を示し,80°Cで悪い影響が現れた。また,経時的に成分に関する品質指標値を測定した結果,高温での貯蔵中に,比較実験区としての無処理米は高温処理米に比べて次の点で追熟(aging)や老化が早いことが見出された。つまり,炊飯時の体積膨張率は貯蔵初期に増加し,その後減少に転ずる過程が早くなった。また,炊飯吸水率,可溶解糖全デンプン,および可溶解アミロースが最初の12ヶ月で急激に減少し,その後その値を維持することが見いだされた。滴定酸度,全アミロースおよび不溶性アミロースの変化を測定した結果,ヒートショックを施した材料においても同じような変化が生起したが,12ヶ月時期的に遅れることが見いだされた。特に,60°Cと70°Cでの熱処理による白米を貯蔵した場合,追熟および老化が遅れ,品質の維持に効果的であった。熱処理過程での加熱時間の延長はこの効果を増すものと期待できる。
タイ大学日本語課程における非同期型ｅラーニングを用いた日本語人材育成の実証研究

本研究はタイ人日本語学習者が日本語人材として日系企業で文化摩擦なく協同することを目的とした日本文化学習科目「日本事情」を非同期型学習形式で実施するために最適な授業設計を解明し、理論として確立することを目的としている。タイ主要4地域(北部・東北部・南部・バンコク)の大学日本語主専攻課程および在タイ日系企業に対する「日本事情」ニーズ調査、ICTの使用状況調査、タイ人人材に関する意向調査を実施した。そして調査結果とTQF-Hed(タイ高等教育資格枠組み)に基づく日本語学科主専攻課程のカリキュラム分析を基に、Moodleをプラットフォームとした「日本事情」のオンラインコースを開発した。このeラーニングを使用した反転授業形式による「日本事情」の実証授業において、学習者に対して1学習ストラテジーの多用、2日本文化的価値観に基づいた態度の表出、3聴解能力の向上、4自律学習の習慣づけの4つの学習成果が、日本語教師に対して1授業準備方法の変更、2授業構成の見直しの2つの効果がもたらされた。またMoodle上の電子コンテンツを多用し、反転授業の教室活動において学習者同士のディスカッションを行った場合に上述した効果が高く得られた。日系企業は学習者にもたらされる学習成果のうち「日本文化的価値観に基づいた態度の表出」を日本語人材に求める能力とする一方、学習成果が数値化されていないことから、当該eラーニングの受講経験は採用基準にはならないとした。また教師から挙げられた問題としてはeラーニングを使用した「日本事情」をいかに評価して成績に落とし込むか、eラーニングを使用することによる新たな負担をいかに軽減していくかといった新たな課題が発生した。タイ人日本語人材の育成を目的とした日本文化学習科目「日本事情」の授業設計にあたって、現地調査・分析・教材開発・実証授業・解析と各フェーズを滞りなく遂行し、学習成果や成果が多く得られる授業展開をある程度特定できている。しかし、授業設計において重要な要素である「評価」の方法について、当初申請者の想定していたWebテストでは不正行為が起きたことや言語的コミュニケーションによるパフォーマンス評価では判断が困難であることから、評価方法の再検討および新たな実証授業を行い、評価方法まで含めた非同期型学習による「日本事情」の授業理論を設計する必要がある。前述の「現在までの進捗状況ー理由」に関連して、学習した日本文化の理解度を測定するための評価基準を作成する。先行研究等に外国語教育における文化理解のための測定基準が存在しないことから、「パフォーマンス評価」に基づく評価基準を試作し、タイで実証実験を行う。現時点では「学習したことを態度としてあらわすことができるかどうか=Can-do」の形式を取り、表出された行動をルーブリックによって評価することを想定している。
科学的根拠に基づく体外循環技術の確立と国際協働に向けた基盤整備のための調査研究

体外循環の安全と技術水準の向上は患者QOL向上に繋がる。我々は日本における体外循環領域の臨床疫学調査に必要な基盤を整備する事を目的に、アメリカ、オーストラリアに赴き調査を行った。さらに、国内の体外循環実施施設の現状調査を行った。国内外から本邦の体外循環症例データベース運用の訴求が強かった。また、ICEBPデータベースと項目の整合が可能である事が判断できたことから国際的な連携あるいは国内心臓外科手術データベースとの連携が可能であり、早期に統計的に信頼できる解析機能を提供できる。この研究は、患者benefit向上のために、体外循環の安全と技術水準の向上を目標に、全国的に体外循環の記録を長期間、電子的に保存し、学術的に比較調査可能な体制を構築するための基盤整備を戦略的に進めるための方法論と枠組みの調査が目的である。平成21年度は海外調査とその評価を中心に行った。海外調査は、米国とオーストラリアに赴き、体外循環領域における学術的比較研究調査を実施している団体と調査協力医療施設を訪問見聞し、学術集会に参加し、参考となる資料を収集した。調査から、体外循環に関して、すでに複数の標準や訓練システムを各学術団体が所持しており、それぞれの所属会員が体外循環を安全に行うための努力を継続的に実施している。一定の技術水準を標準化することで、安全を担保する仕組みが出来上がっていることが伺えた。これらの標準化の上に、手術記録、体外循環記録および診療記録から特定の項目の内容を数値化あるいは記号化したものを体外循環が実施される全国あるいは世界中の施設からIT技術を利用して電子的にかつ継続的に収集し、疫学的に評価することにより、すでに標準化された内容の根拠が、あるいは、新たな根拠が得られ、技術の向上と安定に大きく寄与すると考えられる。この実証のために症例登録の試験が開始されており、この評価は1年後となる。根拠に基づく体外循環の教育に関しては、両国ともに毎年、数日間の教育の機会を提供していた。また、インターネットを利用した動画による配信も後日実施され、独習の機会も与えられていた。両国の取り組みを調査し、本邦において同様な体制を構築するためのハード環境は資金面の援助が得られれば整えられると考えられる。その環境を利用し、症例登録を行い、根拠を得るためには、体外循環を行う臨床工学技士への教育機会の提供、医師との連携、意識調査等の実施が必要と考えられる。平成22年度は平成21年度の成果を基に、追加的に、海外の状況把握と国内の調査を実施した。まず、海外の状況把握は、カナダ・トロント市で開催されたアメリカ体外循環学会(AmSECT)と科学的根拠に基づく体外循環国際協会(ICEBP)の主催による学術集会に参加し、米国のミシガン州で試行中の体外循環症例データベースおよびベルギー体外循環学会独自の体外循環症例データベースの実施状況や課題、将来性等について聴取し、資料を収集した。ミシガン州での試行の状況は、Perfusionist(体外循環技士)のみで患者データ入力が困難なため、心臓血管外科医の集団との協働により実施されていた。また、州内の一部の体外循環実施施設がボランティアでの参加により成り立っているため、継続的にデータ収集するための何らかの方策が必要になると考えられた。一方、ベルギー体外循環学会が実施している体外循環症例データベースは、体外循環技士のみによるデータ収集を実施していた。そして国内すべての施設が参加していた。これら2つの報告から、本邦において実施する場合のヒントが得られたと考えられた。次に、国内調査は、日本体外循環技術医学会に所属する会員施設に対し調査票を郵送し、電子的に調査票を回収する方法で実施した。調査終了は3月末日であり、その後集計し結果を纏める予定である。この調査は、海外調査を通して本邦でデータベースを作成に必要な項目、体外循環実施状況等の把握を目的とした。全国の状況を表すことができるよう回収に注力している。平成23年度は平成21・22年度の成果を基に、体外循環実施施設への調査を集計し結果を評価・公表し、国内における体外循環症例登録の基盤整備のための試験実施に向け、3年間の研究を総括した。平成22年度末に実施した調査内容は、ICEBPが実施している成人体外循環症例登録の入力項目を日本の実情に合致させた体外循環症例データベースを構築することを目的に各施設における体外循環の実施に関する基本情報であった。調査対象施設は、一般社団法人日本体外循環技術医学会(以下JaSECT)の正会員が所属する557施設であった。

基本調査および体外循環の実施に関する事の108問を調査した。この調査は、日本胸部外科学会、日本心臓血管外科学会の支持を受けて実施した。また、藤田保健衛生大学疫学・臨床研究倫理審査委員会の倫理審査承認(通知番号10-173)を得て実施した。回収率は48%であった。インターネット接続可能な施設は87%。データを取り扱うアプリケーションの所持率は、MS-Excel(マイクロソフト社、WA、USA)が81%(n=249)、次いでFileMaker(ファイルメーカー社、CA、USA)が51%であった。回路調査において、体外循環記録方法は手書きが最多で53%(n=650)であった。分離体外循環使用回路は35%であった。無輸血組成の回路充填液は87%(n=667)であった。2010年の年間体外循環症例数は日本成人心臓血管外科手術データベース(JACVSD)の同年の年間登録数の74%に達し、JaSECT会員の施設がすべて体外循環症例登録事業に参加し、順調に登録数が増加すれば、統計解析機能を早期に提供できると結論づけられた。さらに、ICEBP等のデータベース項目が日本で共通して使用できると判断できた。なお、調査した2010年の年間体外循環症例数から本邦の開心術症例を分類した結果、冠動脈疾患、弁疾患、大動脈疾患に対する体外循環症例がほぼ均等に登録可能であり、世界的に見ても特徴ある疫学的評価が行える環境にある。
多体数値計算手法の革新で拓く量子界面物性

本研究の目的は、量子多体系を記述する有効模型を高精度に解析する計算手法の開発・改良を行い、それを用いて量子多体系で発現する新奇現象の解明を行うことが目的である。また、開発を行った計算手法をオープンソースソフトウェアとして、整備して公開を行うことで、計算手法の普及活動を行うことも本研究の目的である。最終年度は、この研究実施研究計画に沿って研究を進め以下の研究成果を得た。(1)銅酸化物高温超伝導の第一原理有効ハミルトニアンの解析:現実の固体の電子状態を記述する有効ハミルトニアンを導出する方法である「第一原理ダウンフォールディング法」の改良を行った。具体的には、有効ハミルトニアンを解いた結果を用いて一体レベルを改良する新しい計算手法の開発を行った。その結果、銅酸化物高温超伝導体の母物質の電子状態・磁性状態を定量的に再現することに成功した。さらに、ホールドープの効果も調べ、超伝導を含む実験相図を定量的に再現することに成功するとともに、超伝導が一様な電荷感受率の増大と連動していることを明らかにした。(2)トポロジカル物質の量子輸送現象の解析:時間依存シュレディンガー方程式をもとに輸送現象を解析する手法を用いて、トポロジカルディラック半金属/強磁性体の接合系での輸送現象の解析を行った。その結果、強磁性体側で生じる振動磁化によって誘起される電流はトポロジカルな性質によって保護されており、振動磁場とトポロジカルディラック半金属のスピン間の相互作用が大きい極限では一定の値に収束する「量子化」が生じ、乱れにロバストなだけでなく「増強されうる」という新奇かつデバイス応用に好ましい性質を持つことを示した。(3)開発した多変数変分モンテカルロ法のソフトウェアmVMCに関する論文の出版を行った。研究実施計画に沿って研究を進め、以下の研究成果を得た。(1).強相関電子系に対するソフトウェアの整備・公開:初年度に予定していた多変数変分モンテカルロ法の整備を物性研究所ソフトウェア高度化の支援を受けて行い、オープンソフトウェア(mVMC)として公開を行った。これは、広汎な量子格子模型に対して、波動関数法に基づいた高精度計算を行えるソフトウェアであり、幅広いユーザーが容易に使用できるように整備を行った。また、多変数変分モンテカルロ法と同様のインターフェースで使用できる厳密対角化のソフトウェアHΦの機能拡充も行い、光学伝導度、動的スピン構造因子などの計算を行えるようにした。(2).銅酸化物高温超伝導体の界面における超伝導最適化機構の解明:銅酸化物高温超伝導体の母物質の絶縁相と金属相の界面に対する理論模型として、積層したハバード模型の解析を行った。その結果、実験で観測されている、界面の超伝導転移温度が金属側のドーピング量に依らない特異な振る舞いとよく整合する結果を得た。これは、従来のバルクの場合に観測されている超伝導転移温度がドーピング量の関数としてドーム状の依存性を示す振る舞いと全く異なる界面特有の振る舞いである。さらに、界面でおきる特異な振る舞いの起源の解析を進め、界面では層状方向の自由度を利用することで、相分離を巧妙に避けることができ、その結果、界面では超伝導がバルクの場合の最適値に常にピン止めされることを示した。当初の研究計画通り、多変数変分モンテカルロ法の整備・公開を行い、銅酸化物界面高温超伝導の解析が順調に進展したため。特に、銅酸化物界面高温超伝導体に関する研究結果はすでに原著論文として出版されており、プレスリリース及び招待講演をいくつか行なうなど、積極的に成果発表を行った。(1).強相関電子系に対するソフトウェアの整備・公開:昨年度すでに公開を行った、多変数変分モンテカルロ法のオープンソフトウェア「mVMC」、厳密対角化のソフトウェア「HΦ」の機能拡張を物性研究所のソフトウェア高度化プロジェクトの支援をうけて行った。mVMCはスピン軌道相互作用がある場合や非共面的な磁気秩序も取り扱えるようにした。また、HΦは、一般的な量子格子模型に対して実時間発展を行えるようにした。(2).トポロジカル物質における量子輸送現象:トポロジカルディラック半金属と強磁性体の結合系における量子輸送現象の解析を、時間依存シュレディンガー方程式を直接解くことで行い、トポロジカルな性質を利用した効率的なスピン流-電流変換が可能であることを示した。これはデバイス応用に直結することが期待できる結果である。さらに、その逆効果であるトポロジカルディラック半金属で発生するスピン流によって生じる強磁性体側の磁化の運動についての解析もおこない、強磁性体側の磁化が反転する磁化スイッチ現象がおきることを示した。これは、トポロジカルディラック半金属では電場によって生じる電流が小さいことから、電流によるジュール熱がほとんど発生しない低散逸磁化スイッチ現象であり、スピントロニクスを利用したデバイス応用につながることが期待できる。(3)厳密対角化のソフトウェア「HΦ」を用いて、フラストレート磁性体の有限温度物性の解析を行った。特に、フラストレートした二次元ハバード模型の解析を行い、量子スピン液体発現にともない比熱・エントロピーなどの熱力学量がどのように振る舞うかを明らかにして、量子スピン液体の実験的探索を行なう上で有用な指針を提示した。当初の研究計画通り、量子多体格子模型を取り扱うオープンソースソフトウェア「mVMC」,「HΦ」の公開を行い、機能拡張も順調に進んでいるため。

さらに、他のグループによって、これらのソフトウェアを用いた研究も既に行われており、普及が順調に進んでいると判断できるため。また、トポロジカル物質の界面状態を用いた量子輸送現象の解析も行い、デバイス応用につながることが期待できる成果が得られているため、当初の計画にそって順調に進展しているといえる。本研究の目的は、量子多体系を記述する有効模型を高精度に解析する計算手法の開発・改良を行い、それを用いて量子多体系で発現する新奇現象の解明を行うことが目的である。また、開発を行った計算手法をオープンソースソフトウェアとして、整備して公開を行うことで、計算手法の普及活動を行うことも本研究の目的である。最終年度は、この研究実施研究計画に沿って研究を進め以下の研究成果を得た。(1)銅酸化物高温超伝導の第一原理有効ハミルトニアンの解析:現実の固体の電子状態を記述する有効ハミルトニアンを導出する方法である「第一原理ダウンフォールディング法」の改良を行った。具体的には、有効ハミルトニアンを解いた結果を用いて一体レベルを改良する新しい計算手法の開発を行った。その結果、銅酸化物高温超伝導体の母物質の電子状態・磁性状態を定量的に再現することに成功した。さらに、ホールドープの効果も調べ、超伝導を含む実験相図を定量的に再現することに成功するとともに、超伝導が一様な電荷感受率の増大と連動していることを明らかにした。(2)トポロジカル物質の量子輸送現象の解析:時間依存シュレディンガー方程式をもとに輸送現象を解析する手法を用いて、トポロジカルディラック半金属/強磁性体の接合系での輸送現象の解析を行った。その結果、強磁性体側で生じる振動磁化によって誘起される電流はトポロジカルな性質によって保護されており、振動磁場とトポロジカルディラック半金属のスピン間の相互作用が大きい極限では一定の値に収束する「量子化」が生じ、乱れにロバストなだけでなく「増強されうる」という新奇かつデバイス応用に好ましい性質を持つことを示した。(3)開発した多変数変分モンテカルロ法のソフトウェアmVMCに関する論文の出版を行った。今までの順調な進捗を踏まえて、次年度の研究計画を遂行する。次年度以降に行なう予定だったトポロジカル物質に関する予備的な計算を進めており、これをさらに発展させていく。今までの進捗をもとに、最終年度の研究計画を遂行する。最終年度はこれまでに開発・整備を行ったきた多変数変分モンテカルロ法を中心に、強相関トポロジカル物質の安定性および、それの量子輸送現象の解析を行なう。今年度得た研究成果を次年度に開催される国際学会に参加して発表を行なうため。最終年度に行われる国際会議に参加するため。国際学会への参加に使用する予定。
新規膜結合型キメラサイトカインによるNK細胞増幅法の開発

NK細胞療法では、腫瘍細胞に対して免疫細胞の比率(ET比)を高くかつ十分な時間維持することが課題になっている。NK細胞の維持には体外及び体内増幅が必要である。申請者らはインターロイキン(IL)15を基盤とした膜結合型キメラサイトカインを開発し、トランス作用(隣接細胞からの刺激)による体外増幅、シス作用(同一細胞による刺激)による体内増幅法を開発したが、最適なサイトカインの種類及び構造に関しては十分に検討されていない。本研究では、新たな膜結合型キメラサイトカインの開発を行い、より効率的なNK細胞増幅を目指す。方法としては、1新規膜結合型サイトカイン遺伝子の作成。2新規遺伝子導入K562による新規feeder cellの作成及びNK細胞の体外増幅。3新規遺伝子導入活性化NK細胞による自己増幅。4キメラ抗原遺伝子受容体を併用した新規NK細胞療法の開発。本研究によって、より安全に高いET比を維持し、より効果的な新規NK細胞療法の確立が可能になると考えられる。研究計画は以下の順序で進める予定である。1膜結合型サイトカイン遺伝子の新規作成、2新規feedercellの開発、3新規膜結合型サイトカイン遺伝子導入NK細胞によるNK細胞体内増幅の検討、4新規遺伝子改変NK細胞療法の開発。この内、平成30年度は1の研究が進行している。使用するサイトカインはIL-2、IL-7、IL-12、IL-15、IL-18、IL-21とする。シグナルペプチド、ヒンジ、膜貫通ドメインとしてflex linker、CD28、4-1BB、IgG4をそれぞれのサイトカイン毎に組み合わせる予定であったが、コンストラクト作成に難渋している。膜結合型サイトカイン遺伝子の新規作成については、ヒト末梢血単核球からクローニングしたサイトカインcDNAを膜結合型サイトカインとして発現するようにシグナルペプチド、ヒンジ、膜貫通ドメインをSplice by overlap extension PCR (SOE-PCR)を用いてつなぎ合わせる。コントロールは申請者らが開発した膜結合型IL-15とする(Imamura, Imai et al. Blood 2014)。膜結合型サイトカイン遺伝子の新規作成を行うが、サイトカインについてはまずはIL-15に絞り、細胞外ドメインを最も短くした新規遺伝子で新規feeder cellの開発をする。作成された新規遺伝子をMSCV-IRES-GFPレトロウイルスベクターのマルチクローニングサイトにサブクローニングする。発現ベクターをK562細胞に発現させフローサイトメトリー法にてサイトカイン蛋白発現を確認する。蛋白発現が確認出来たら、申請者らが開発したNK細胞体外増幅法により末梢血単核球と共培養し、活性化NK細胞の増幅倍率をカウントする。これをコントロールと比較し、優れている細胞外ドメインを用いてサイトカイン毎に比較する。最も優れている膜結合型サイトカインを活性化NK細胞にレトロウイルスベクターを用いて遺伝子導入を行う。遺伝子導入後、サイトカイン非存在下で培養し、GFPを指標に経時的に自律増殖をカウントする。増殖が最も優れている新規遺伝子を用いて、複数の造血器腫瘍や固形腫瘍細胞株と新規遺伝子導入NK細胞を4時間又は24時間共培養し、活性化マーカーとしてCD25、CD69、細胞障害顆粒発現の評価としてグランザイムB、パーフォリン、CD107aの発現をフローサイトメトリー法で評価する。細胞障害活性の評価として、カルセインなどの蛍光色素で標識した腫瘍細胞株と新規遺伝子導入NK細胞を異なるET比で4時間共培養する。残存腫瘍細胞をフローサイトメトリー法で検出し、殺腫瘍能を測定する。更に、既存の抗CD19などのCARや新しい標的抗原に対するCARを作成し、これらを同時に新規遺伝子導入NK細胞に発現させ、細胞障害活性を検討する予定である。

シグナルペプチド、ヒンジ、膜貫通ドメインとしてflex linker、CD28、4-1BB、IgG4をそれぞれのサイトカイン毎に組み合わせる予定であったが、コンストラクト作成に難渋している。膜結合型サイトカイン遺伝子の新規作成については、ヒト末梢血単核球からクローニングしたサイトカインcDNAを膜結合型サイトカインとして発現するようにシグナルペプチド、ヒンジ、膜貫通ドメインをSplice by overlap extension PCR (SOE-PCR)を用いてつなぎ合わせる。コントロールは申請者らが開発した膜結合型IL-15とする(Imamura, Imai et al. Blood 2014)。使用するサイトカインはIL-2、IL-7、IL-12、IL-15、IL-18、IL-21とする。膜結合型サイトカイン遺伝子の新規作成を行うが、サイトカインについてはまずはIL-15に絞り、細胞外ドメインを最も短くした新規遺伝子で新規feeder cellの開発をする。作成された新規遺伝子をMSCV-IRES-GFPレトロウイルスベクターのマルチクローニングサイトにサブクローニングする。発現ベクターをK562細胞に発現させフローサイトメトリー法にてサイトカイン蛋白発現を確認する。蛋白発現が確認出来たら、申請者らが開発したNK細胞体外増幅法により末梢血単核球と共培養し、活性化NK細胞の増幅倍率をカウントする。これをコントロールと比較し、優れている細胞外ドメインを用いてサイトカイン毎に比較する。最も優れている膜結合型サイトカインを活性化NK細胞にレトロウイルスベクターを用いて遺伝子導入を行う。遺伝子導入後、サイトカイン非存在下で培養し、GFPを指標に経時的に自律増殖をカウントする。増殖が最も優れている新規遺伝子を用いて、複数の造血器腫瘍や固形腫瘍細胞株と新規遺伝子導入NK細胞を4時間又は24時間共培養し、活性化マーカーとしてCD25、CD69、細胞障害顆粒発現の評価としてグランザイムB、パーフォリン、CD107aの発現をフローサイトメトリー法で評価する。細胞障害活性の評価として、カルセインなどの蛍光色素で標識した腫瘍細胞株と新規遺伝子導入NK細胞を異なるET比で4時間共培養する。残存腫瘍細胞をフローサイトメトリー法で検出し、殺腫瘍能を測定する。更に、既存の抗CD19などのCARや新しい標的抗原に対するCARを作成し、これらを同時に新規遺伝子導入NK細胞に発現させ、細胞障害活性を検討する予定である。
東南アジアの大陸部と島嶼部に分布する熱帯熱マラリア原虫の細胞学的・ 分子疫学的研究

ミャンマー・ベトナムから得られた熱帯熱マラリア原虫野生株は容易に人工培養に適応するのに対し、インドネシアの野生株は全く人工培養に適応せず、培養初期に消失してしまう。これらの事実は、東南アジアの大陸部と島嶼部に分布する熱帯熱マラリア原虫が異なったタイプであることを示唆している。本研究では、熱帯熱マラリア原虫が2つの型に分類されるか否かにつき、細胞生物学的検討と遺伝子解析による比較を行った。ベトナムとカンボジアから得られた熱帯熱マラリア原虫株は全て人工培養に適応した。ベトナムの1例は常に幼弱生殖母体が多数観察され、生殖母体形成誘導を試みた結果、培地中のグルコース量を減少することで生殖母体形成を誘導することが判明した。一方、インドネシアから得られた野生分離株は全て人工培養に適応せずに消失した。ベトナム野生株の1株とインドネシア人工培養非適応株を用いて、Pyrosequence法によるRoche Genome SequencerFLX+ Systemを用いた遺伝子解析の比較を開始した。しかし、いまだ両者における大きな差異は見いだせていない。東南アジアの大陸部と島嶼部に分布する熱帯マラリア原虫の分子疫学的解析と細胞学的特性調査するため、インドネシアおよびパプアニューギニアにおいてアクリジンオレンジ(AO)法によるマラリア迅速診断法を用いて、マラリアの分子疫学調査を実施した。これらの調査から得られた熱帯熱マラリア原虫の野性株を用いて、東南アジア島嶼部から得られた熱帯熱マラリア原虫の分子疫的遺伝子解析および人工培養を試みた。(1)インドネシアでは、4月にフローレス島、東ヌサテンガラ州シッカ県とラランツカ県において疫学調査を行い、4例の熱帯熱マラリア原虫野生株を得た。しかし、人工培養に順応した熱帯熱マラリア原虫は認められず、これまでの成績と同じくインドネシア産の熱帯熱マラリア原虫野生株の人工培養適合株は得られなかった。(2)7月にパプアニューギニア・ウェワック州の医科学研究所ウェワック支所を訪問し、近郊の村落においてマラリア患者の迅速診断を行ったが、患者は検出されなかった。また、マダン近郊の病院に来院した外来患者のマラリア診断も実施したが、三日熱マラリア患者のみで熱帯熱マラリア患者は検出されなかった。三日熱マラリア患者の血液を用いて人工培養を試みたものの、不成功に終わった。(3)11月と3月にインドネシアの北スラウェシ州ミナハサ県を訪問し、疫学調査を実施した結果、6名の熱帯熱マラリア患者が見出されたが、人工培養を試みたものの順応せず、これも不成功に終わった。東南アジア諸国ではアルレミシニン混合療法が導入されて以降マラリア患者が激減しており、そのため熱帯熱マラリア患者の検出が困難となっているが、今後も継続して疫学調査を行い、大陸部と島嶼部の熱帯熱マラリア原虫の特性の比較検討を行いたい。東南アジアの大陸部と島嶼部に分布する熱帯熱マラリア原虫の分子疫学的解析と細胞学的特性を調査するため、インドネシアおよびタイ・ミャンマーにおいてアクリジンオレンジ(AO)法によるマラリア迅速診断法を用いて、マラリアの分子疫学調査を実施した。(1)インドネシアでは、7月、10月、翌年の1月にスラウェシ島、北スラウェシ州マナド近郊において疫学調査を行い、パプア人の患者1例を含めて3例の熱帯熱マラリア原虫野生株を得た。パプア株も人工培養に適合しなかったことは、インドネシア株と同様か否かに興味を持たれたが、今後、更に調査が必要と考えられた。(2)4月および8月にタイ・ラノン近郊、ミャンマー・マンダレー近郊の村落においてマラリア患者の迅速診断を行い、熱帯熱マラリア患者が1例、検出された。しかし、人工培養には適合せず、不成功に終わった。(3)ミャンマー株の人工培養適応株を用いて生殖母体誘導を試みた結果、培地のグルコース量を減少させることで誘導できることが判明した。しかし、形成された生殖母体は全て雌のみであった。

東南アジア諸国ではアルレミシニン混合療法が導入されて以降マラリア患者が激減しており、そのため熱帯熱マラリア患者の検出が困難となっているが、今後も更に調査地を拡げて疫学調査を行い、大陸部と島嶼部の熱帯熱マラリア原虫の特性の比較検討を行いたい。東南アジアの大陸部と島嶼部に分布する熱帯熱マラリア原虫の分子疫学的解析と細胞学的特性を調査するため、インドネシア、ベトナムおよびタイにおいてアクリジンオレンジ法によるマラリア迅速診断法を用いて、分子疫学調査を実施した。これらの調査から得られた熱帯熱マラリア原虫の野性株を用いて、東南アジア島嶼部と大陸部から得られた熱帯熱マラリア原虫の分子疫的遺伝子解析および人工培養を試みた。(1)インドネシアではスラウェシ島北スラウェシ州のマナド近郊、ビトン近郊、トモホン近郊、トンダノ近郊およびニューギニア島イリアンジャヤ州のソロン近郊において、6回の疫学調査を実施し、5例の熱帯熱マラリア原虫野生株を得た。しかし、人工培養に順応した熱帯熱マラリア原虫は認められず、これまでと同じくインドネシア産の熱帯熱マラリア原虫野生株の人工培養適合株は得られなかった。(2)1月にベトナムを訪問し、ホーチミン市内の病院の入院患者2名から熱帯熱マラリア原虫を入手し、人工培養した結果、2例とも人工培養に成功し、従来の結果と同様、大陸部の熱帯熱マラリア野生株は容易に人工培養に適応することが確認された。この内の1例は培養中に幼弱生殖母体が多数出現したことから、生殖母体形成誘導を試みた結果、培地中のグルコース量を減少することにより、生殖母体形成を誘導することが判明した。(3)人工培養適応株と不適応株の熱帯熱マラリア原虫野生株を用いてRoche Genome Sequencer FLX+ systemによる遺伝子比較を行ったが、これまでの所、両者に大きな差異は認められておらず、有性世代転換制御遺伝子の同定はできていない。今後も疫学調査を行い、大陸部と島嶼部の熱帯熱マラリア原虫の特性の分子疫学的および生物学的比較検討を行いたい。東南アジアのマラリア流行国では、マラリア対策として新しい処方であるアルテミシニン混合療法が普及し、マラリア患者が激減しており、研究用のサンプルの収集に困難をきたしているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。共同研究をミャンマー・タイのみならず、ベトナム、カンボジアなどのこれまでの研究地域へ更に拡大し、多くの症例を集めて検討したい。
植物のリポキシゲナーゼ代謝反応系と環境ストレス応答に関する研究

ジャガイモ塊茎のリポキシゲナーゼ(LOX)反応系では,脂肪酸ハイドロパーオキサイドからジビニルエーテル結合を有するコルネル酸(CA)が生成する。このような反応は珍しく,炭素鎖に酸素を導入する新たな反応様式のモデルとなる。この反応に関わるCA合成酵素(CAS)は膜結合性酵素であり,また不安定で,取扱いが困難である。種々の可溶化法の中でCASの可溶化にはデオキシコール酸(DOC)が有効であった。しかしながら,各種のイオンや金属キレーター,およびBSAはいずれも本酵素を安定化できなかった。DOCで可溶化された粗酵素を,CMC以下の濃度のDOC存在下でDEAE-セルロース陰イオン交換クロマトグラフィーに供したところ,2本の活性ピークが現れ,少なくとも2種類のCASアイソザイムの存在が予想された。各酵素標品の疎水性カラムおよびヒドキシアパタイトカラムでの溶出挙動はまとまらず,分析条件を引き続き検討中である。一方,ゲルろ過HPLC分析では,240kDa以上の高分子量領域に活性ピークが現れたが,精密な分子量決定は今後の課題である.ジャガイモ塊茎LOXに対するCAの拮抗的阻害作用は報告されていたが,このことの生理的意義は不明である.今回,同作用を再検討したところ,基質である50μMのリノール酸に対し,60μMのCAはLOX反応を完全に阻害したが,より低濃度ではむしろ促進し,特に,30μMのCAの促進作用は3倍に達した.また,ジャガイモ塊茎に傷害ストレスを与え,低酸素条件としてリン酸緩衝液中にてインキュベートしたところ,傷害ストレス後,塊茎組織中のLOXおよびCASの比活性はいずれも経時的に増大し,48時間後に最大に達した.その後,LOX活性は次第に消失したが,CAS活性は72時間後までは保たれた.以上の結果から,環境ストレス下において,CAがLOX反応系の活性を調節しうるとの生理的役割を示唆できた.ジャガイモ塊茎のリポキシゲナーゼ(LOX)反応系では,脂肪酸ハイドロパーオキサイドからジビニルエーテル結合を有するコルネル酸(CA)が生成する。一方,ゲルろ過HPLC分析では,240kDa以上の高分子量領域に活性ピークが現れたが,精密な分子量決定は今後の課題である.ジャガイモ塊茎LOXに対するCAの拮抗的阻害作用は報告されていたが,このことの生理的意義は不明である.今回,同作用を再検討したところ,基質である50μMのリノール酸に対し,60μMのCAはLOX反応を完全に阻害したが,より低濃度ではむしろ促進し,特に,30μMのCAの促進作用は3倍に達した.また,ジャガイモ塊茎に傷害ストレスを与え,低酸素条件としてリン酸緩衝液中にてインキュベートしたところ,傷害ストレス後,塊茎組織中のLOXおよびCASの比活性はいずれも経時的に増大し,48時間後に最大に達した.その後,LOX活性は次第に消失したが,CAS活性は72時間後までは保たれた.以上の結果から,環境ストレス下において,CAがLOX反応系の活性を調節しうるとの生理的役割を示唆できた.