hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
背景脳状態が運動記憶形成・想起・維持過程に及ぼす影響

H30年度は以下の成果を得た。1.背景脳状態の多様性が運動記憶形成・定着に及ぼす影響:腕到達運動を新奇力場下で行う運動学習実験を実施した。実験は、訓練試行を行う学習フェイズ、発揮される運動記憶量を定量化するエラークランプ試行を行うテストフェイズの2つのフェイズから構成されている。(1)学習フェイズにおける標的位置のばらつきを増加させると、中程度のばらつきが存在するときに、学習フェイズでの運動記憶量が増えるとともに、テストフェイズ中の運動記憶の減衰が抑えられることが明らかになった。(2)被験者の左一次運動野にtDCS(経頭蓋直流電気刺激)を与えながら訓練試行を行った。学習フェイズ中に与えるtDCSパターンの多様性を最大4パターンまで増加させると、学習フェイズでの運動記憶量自体はさほど変わらないものの、テストフェイズ中の運動記憶の減衰が抑えられることが明らかになった。(3)以上(1),(2)の結果は、学習するときの背景脳状態や文脈に多様性をもたせると運動記憶の定着度合いが増加することを示唆している。従来の運動学習数理モデル(Nozaki & Scott, Exp Brain Res2009など)を発展させ、背景脳状態に応じて運動記憶素子が動員される数学モデルの構築することにより、これらの実験結果が説明できることを明らかにした。このモデルの結果に従えば、背景脳状態の多様性が増加によって運動記憶が多数の記憶素子に埋め込まれ、結果的に強固な記憶の形成に寄与していると考えられた。2.背景脳状態が運動パフォーマンスに及ぼす影響:低い到達運動パフォーマンスが生じる試行の運動直前には、感覚運動野におけるalpha帯、low beta帯の脳波活動の増加が観察された。さらに、こうした脳波活動の増加は、そのさらに一試行前から生じていること、すなわち失敗試行のような低いパフォーマンスの試行の予兆が現れていることを明らかにした。平成30年度の研究目標として設定していた5項目は、(1)運動学習課題の多様性が運動学習・想起過程に及ぼす影響の解明、(2)運動学習時の脳状態多様性が運動学習・想起過程に及ぼす影響の解明、(3)脳状態とパフォーマンスの関連の解明、(4)背景脳状態の多様性が運動学習に及ぼす影響を説明する数理モデルの開発、(5)背景脳状態と運動記憶の脳内表象の関連の解明、であった。このうち(1)-(4)については、今後、被験者数を増やす、対照実験の実施、などが必要とはなるものの、本質的に重要な実験をすでに実施し、有望な結果を得ることができている。項目(5)については、挑戦的な課題でもあり、また、元々、確定的な結果が得られるのは令和元年度であると予測しており、計画に遅れはない。R01年度は以下の3つを大きな目標とする。1.成果の論文化:これまでの2年間に得られた研究成果を研究論文として投稿する。研究実績の概要で記載した項目1, 2のそれぞれを個別に論文化する予定である。ただし、必要に応じて、対照実験の実施、被験者の追加などを行わなければならない可能性がある。2.背景脳状態と運動記憶の脳内表象(H30年度からの継続課題):我々が開発したfMRI内で使用可能な手首運動用のマニピュランダムを使用する。tDCSを受けながら運動学習している際の脳活動をfMRIによって測定し、Representational Similarity Analysisを用いることにより、形成される運動記憶の脳内表象のtDCS極性依存性を明らかにする。3.道具使用と運動記憶:H30年度に予備的な実験結果ではあるものの、同じ運動学習課題であっても、バーチャルな道具のどこの場所を操作するかということによって異なる運動記憶が形成されることが明らかになりつつある。操作点に多様性をもたせることで、道具を使用する際の運動記憶をより強固なものとして定着させることができないか検討する。大別して以下の3つのプロジェクトを並行して進めている。1.腕到達運動を力場に適応させる運動学習実験課題を用い、力場への適応(トレーニング)の後、運動記憶の程度腕の軌道を直線状に拘束して行うエラークランプ試行を繰り返し、後効果の減衰動態により記憶の定着度合いを評価した。(a)課題の多様性の影響:標的位置に中程度(±5度)の変動をもたせてトレーニングを行うと運動記憶の定着度が増加すること、その一方で変動を増やしすぎると(±20度)、学習量自体が却って低下することが明らかとなった。(b)トレーニング時の脳状態が記憶想起に及ぼす影響:被験者の左一次運動野周りに4つの刺激電極を配置することにより最大4パターンのtDCS(経頭蓋直流電気刺激)を与えることができる。エラークランプ試行時の刺激パターンを、トレーニング時と同一にしたとき、つまり背景脳状態をトレーニング時と想起時で揃えたときに記憶の発現量が最大になることが明らかになった。(c)背景脳状態の多様性の影響:トレーニング時のtDCSパターンを1から4に増やすことにより、運動記憶の定着度が増加することが明らかとなった。2.背景脳状態に応じて運動記憶素子が動員される数学モデルの構築:上記の運動学習実験、とくに標的多様性の効果の機序を明らかにするために、従来の運動学習数理モデル(Nozaki & Scott, Exp Brain Res 2009など)に、背景脳状態に応じて運動記憶素子の動員率が確率的に定まる性質を導入した数理モデルを構築しているところである。

3.背景脳状態に応じた運動の脳内表象:陽極・陰極tDCSを一次運動野に受けながら到達運動(我々が独自開発した手首運動用マニピュランダムを使用)を行っている際の脳活動をfMRIによって測定し、到達運動の脳内表象のtDCS極性依存性を明らかにする実験および解析を進めているところである。上記概要であげた3項目に即して言えば、項目1については順調に研究が進んでいる。標的位置の多様性の実験(項目1a)については一通りの実験を終え、適度な多様性が存在する状況でのトレーニングが運動記憶定着度合いを高めるというポジティブな結果を得た。脳状態の操作については、H29年度は、実験系のセットアップおよび項目1bの部分的実施のみを予定していたが、項目1bについてはすでに実験・解析が完了、さらに項目1cについても1パターン、4パターンtDCSの実験まで完了させることができている。項目2については、パラメータの選択が恣意的であり、十分妥当なモデルであるとは考えていないが、標的多様性を増やしたときの実験結果(項目1a)を一部再現できる数学的モデルを構成することができている。H30年度は以下の成果を得た。1.背景脳状態の多様性が運動記憶形成・定着に及ぼす影響:腕到達運動を新奇力場下で行う運動学習実験を実施した。実験は、訓練試行を行う学習フェイズ、発揮される運動記憶量を定量化するエラークランプ試行を行うテストフェイズの2つのフェイズから構成されている。(1)学習フェイズにおける標的位置のばらつきを増加させると、中程度のばらつきが存在するときに、学習フェイズでの運動記憶量が増えるとともに、テストフェイズ中の運動記憶の減衰が抑えられることが明らかになった。(2)被験者の左一次運動野にtDCS(経頭蓋直流電気刺激)を与えながら訓練試行を行った。学習フェイズ中に与えるtDCSパターンの多様性を最大4パターンまで増加させると、学習フェイズでの運動記憶量自体はさほど変わらないものの、テストフェイズ中の運動記憶の減衰が抑えられることが明らかになった。(3)以上(1),(2)の結果は、学習するときの背景脳状態や文脈に多様性をもたせると運動記憶の定着度合いが増加することを示唆している。従来の運動学習数理モデル(Nozaki & Scott, Exp Brain Res2009など)を発展させ、背景脳状態に応じて運動記憶素子が動員される数学モデルの構築することにより、これらの実験結果が説明できることを明らかにした。このモデルの結果に従えば、背景脳状態の多様性が増加によって運動記憶が多数の記憶素子に埋め込まれ、結果的に強固な記憶の形成に寄与していると考えられた。2.背景脳状態が運動パフォーマンスに及ぼす影響:低い到達運動パフォーマンスが生じる試行の運動直前には、感覚運動野におけるalpha帯、low beta帯の脳波活動の増加が観察された。さらに、こうした脳波活動の増加は、そのさらに一試行前から生じていること、すなわち失敗試行のような低いパフォーマンスの試行の予兆が現れていることを明らかにした。平成30年度の研究目標として設定していた5項目は、(1)運動学習課題の多様性が運動学習・想起過程に及ぼす影響の解明、(2)運動学習時の脳状態多様性が運動学習・想起過程に及ぼす影響の解明、(3)脳状態とパフォーマンスの関連の解明、
斬新な配位子の設計とそれらを利用した新規高配位有機ヘテロ元素化合物の創製

1.3配位1,2-ヨードキセタンの合成についてはまず、(Z)-1,1,1,6,6,6-.ヘキサフルオロ-3-ヨード-2,5-ビス(トリフオロメチル)-3ヘキセン-2,5-ジオールを合成した。これをt-ブチルハイポクロライトを用いて酸化的環化させることにより、目的の3配位1,2-ヨードキセタンを合成することに成功した。X線構造解析を行ったところ、酸素をアピカルに、炭素と二つの非共有電子対をエクアトリアル位に持つ三方両錐のT字型ヨーダン構造を持つことが分かった。2.4座配位子の開発とそれを用いたホスホランの合成についてはまず、4,4 ́,4"-トリ(t-トブチル)-2,2 ́,2"、トリメトキシトリフェニルメタノール(Ar_3COH)を合成し、トリエチルシランを用いて還元し、n-BuLiを作用させ、リチオ体Ar_3CLiとした。これをPcl_3と反応させ、加水分解したところ、相当するホスフィン酸Ar_3CP(O)HOHが得られた。ISi(CH_3)_3を作用させ、脱メチル化反応を行ったところ、新規な4座配位子をもつ1-ヒドロ-5-カルバホスファトランの合成に成功した。X線結晶構造解析により、アンチアピコフィリックな三方両錐構造を持つことが明らかになった。3.m-テルフェニルユニットを基盤とするデンドリマー型置換基の開発と5配位ケイ素化合物の合成については、まず、1,3,5-トリブロモ-2-ヨードベンゼンから臭化2,2",6,6"-テトラメチル-m-テルフェニル5 ́-イル(DenBr)を合成した。次に、これをリチオ化しSiCl_4と反応させ、Den_4Siを合成した。これをDen_3SiOH、Den_3SiClに変換後Den_3SiFとした。これをトルエン中、[2.2.2]cryptand存在下、KFと作用させることで相当する5配位ジフルオロシリカートの生成を確認した。以上のように本研究は計画通り遂行できた。1.3配位1,2-ヨードキセタンの合成についてはまず、アセチレンジグリニャール試剤とヘキサフルオロアセトンから1,1,1,6,6,6-ヘキサフルオロ-2,5-ビス(トリフオロメチル)-3-ヘキシン-2,5-ジオールを調製した。これをヒドロアルミニウム化し、ヨウ素を作用させることで、(Z)-1,1,1,6,6,6-ヘキサフルオロ-3-ヨード-2,5-ビス(トリフオロメチル)-3-ヘキセン-2,5-ジオールとした。重アセトニトリル中熱分解反応を行ったところ、主生成物として、上記のヘキシンジオールが少量のヨードヘキセンジオールとともに得られた。生成機構については現在検討中である。2.4座配位子の開発とそれを用いたホスホランの合成についてはまず、4

-t-ブチル-2-ブロモアニソールからグリニヤール試薬を調製し、これに1/3当量の炭酸ジエチルを反応させ、4,4′,4"-トリ(t-ブチル)-2,2′,2"-トリメトキシトリフェニルメタノールを合成した。次に、トリエチルシランを用いて還元し、n-BuLiを作用させ、リチオ体とした。これをPCl_3と反応させ、加水分解したところ、相当するホスフィン酸が得られた。ヨードトリメチルシランを作用させ、脱メチル化反応を行ったところ、目的の1-ヒドロ-5-カルバホスファトランの合成に成功した。X線結晶構造解析により、水素と炭素をアピカル位に、三つの酸素をエクアトリアル位に持つアンチアピコフィリックな三方両錐構造を持つことが明らかになった。以上のように本年度の計画は予定通り遂行できた。m-テルフェニルユニットを基盤とするデンドリマー型置換基の開発と5配位ケイ素化合物の合成については、まず、1,3,5-トリブロモ-2-ヨードベンゼンに2-ブロモ-1, 3-ジメチルベンゼンから調製したグリニヤール試薬を反応させ、臭化2,2",6,6"-テトラメチル-m-テルフェニル-5'-イル(DenBr)を合成した。次に、DenBrをt-BuLiと反応させ、リチオ化した後、テトラクロロシランと反応させ、Den_4Siを合成した。これに、トリフルオロメタンスルホン酸を作用させた後、加水分解することで、シラノールDen_3SiOHを得た。これを塩化アセチルと反応させ、相当するクロロシランDen_3SiClに変換した。このクロロシランとフッ素化剤(NH_4)_2SiF_6からDen_3SiFを得た。このフルオロシランにトルエン中、[2.2.2]cryptand存在下、KFと作用させることで相当する5配位ジフルオロシリカートの生成を確認した。しかし、得られた単結晶のX線結晶構造解析から、化合物はトリフルオロシリカートであることが分かり、再結晶中、Den基がフッ化物イオンにより置換されたものと考えられる。トリフルオロシリカートは二つのフッ素原子がアピカル位を占め、二つのDen基とフッ素原子がエクアトリアルを占めた三方両錐構造をとっていることが分かった。また、カリウムカチオンはcryptand内になく、エクアトリアル位のフッ素と相互作用しているという興味ある結果が得られた。
公共プロジェクトとしての遠隔医療の評価手法に関する研究

本研究は,公共プロジェクトとして導入されているわが国の遠隔医療について,その評価を学術的な観点から実施し,その評価手法を確立することを目的としている。具体的な研究内容として,公共事業や社会実験の評価において進んでいる米国や英国の手法を学びながら,実際に実施されている遠隔医療について評価を行い,わが国の実情に合わせた評価手法を確立することが目的である。研究初年度の昨年度は,米国における文献の収集・サーベイ,社会調査の手法,分析の手法の検討,これらを実施した。調査手法のサーベイについては,遠隔医療の介入群,非介入群との効果の比較で重要となるサンプルセレクションの問題あるいはTreatment effect modelといった先端的な理論の動向,および実証分析への応用について知見を得ることができた。研究二年目で最終年度の本年は,これまでのサーベイや調査から得られた手法を統括し,実証分析へ応用した。具体的には以下の2点を実施した。i)在宅健康管理システムの実証的評価自治体が運営する在宅健康管理システムの成功例と言われる,福島県西会津町のeHealthシステムについて,医療費や診療日数といったいくつかの指標から,Treatment effect model,動学パネルデータモデルのSystem GMM等の推計方法を用いて実証的にその効果を分析した。ii)分析結果の政策的応用我が国の遠隔医療の制度的な整備はほとんど整っておらず,更に医療という分野の性質上,関係省庁はこれらの整備に対して慎重にならざるを得ない。一つの方策としては遠隔医療のエビデンスを広く提供していく事であり,本研究の結果を関連する学会や厚労省等の関連省庁に積極的にアウトプットした。研究初年度の本年は,(1)米国における文献の収集・サーベイ,(2)社会調査の手法,分析の手法の検討,これらを実施した。調査手法のサーベイについては,遠隔医療の介入群,非介入群との効果の比較で重要となるサンプルセレクションの問題,あるいはTreatment effect modelといった先端的な理論の動向,および実証分析への応用について知見を得ることができた。上記に加え,本年度は,遠隔医療の基盤となるブロードバンドの普及要因について,都道府県のパネルデータを用いた実証分析,また遠隔医療の評価事例として,医療費を指標とした在宅健康管理システムの効果を同じくパネルデータ等を用いて実証した。遠隔医療に直接関連する後者の研究については,国内での自治体が運営する在宅健康管理システムの成功例と言われる福島県西会津町の事例について,システムのユーザー,非ユーザーを抽出し,両者の医療費を分析した。結果,ユーザーの通院日数が有意に低下しており,更にそれがユーザーの医療費を削減していることを証明した。遠隔医療を推進していく上で厚生労働省等の関連省庁が必要としているのはエビデンスであり,この結果は遠隔医療加算の策定や,米国の保険制度に見られる,健康状態を維持した者に還付金を与えるような医療保険制度の改革への強力なインパクトとなり得る。次年度では,国内の在宅健康管理システムの調査や分析に関して,これらTreatment effect modelを援用した研究を実施し,その結果を発表していく予定である。
膵臓外幹細胞による膵β細胞の分化誘導の検討

幹細胞からインスリンを産生分泌する膵β細胞に分化誘導し、患者へ分化細胞を移植する糖尿病治療法が研究されている。この幹細胞治療法では大量の細胞が必要と考えられ、インスリン分泌機能を保持した分化細胞を大量に培養・維持する必要がある。我々はβ細胞を球状の細胞塊として浮遊培養すること(スフェロイド形成細胞)により、インスリン分泌関連分子発現を制御し、インスリン分泌能や糖尿病治療薬への感受性を増強する事が可能であることを示した。膵島移植は1型糖尿病患者において血糖値の安定化に寄与しているが完全なインスリン投与の離脱は難しい場合がある。また膵島移植にはドナー不足の問題もあり、β細胞への分化能力を有する幹細胞や前駆細胞の分離とβ細胞への分化誘導法を用いた再生医学的治療の研究がなされている。しかし、グルコース応答、インスリン産生・分泌能の効率やその再現性の面で不明な点がまだ多い。近年、β細胞のcell-cell adhesionがβ細胞機能に影響することが報告されいる。我々はMIN-6β細胞株を用いて細胞接着とβ細胞機能の変化について検討した。【方法】細胞低接着性の培養プレート上で3日間培養してβ細胞クラスターを形成させ、real-time PCR法および蛍光抗体法を用いて、細胞接着分子、インスリンやその産生・分泌に関与する分子の発現や局在に関して、平面培養(通常培養)でのMIN-6β細胞と比較検討した。【結果】クラスター形成細胞で平面培養細胞に比して、insulin-2,Foxa2,PDX-1などの発現が高い傾向があった。また共焦点レーザー顕微鏡の観察から、E-Cadherinがクラスター形成細胞の細胞間接着部位に強陽性に観察された。【結語】insulin-2,Foxa2,PDX-1などの発現が変化することから、クラスター形成がインスリン産生・分泌の制御に重要であることが考えられる。今後、クラスター形成細胞でのGLUT2の発現局在、インスリン分泌能、グルコース応答を解析することで、幹細胞や前駆細胞からのβ細胞の分化誘導法を初め、1型のみならず、2型糖尿病患者でのβ細胞機能維持にとっても重要な情報が得られると考える。膵β細胞の細胞間接着が、β細胞機能に大きな影響を与えることが報告されている。我々はマウスインスリノーマ細胞株MIN6細胞を用いて、細胞低接着性培養器上で3次元培養して形成したislet様のスフェロイド細胞(pseudoislets)と通常の単層培養細胞(monolayers)におけるインスリン分泌機能に関して比較検討した。【結果】Pseudoisletsではmonolayersに比べ、PDX-1、Foxa2、insulin-2などのmRNA発現が高い傾向が認められた。グルコースによるインスリン分泌量の増加に関しても、monolayersに比べpseudoisletsで高値を示した。さらにtolbutamideのインスリン分泌量の増強効果も、monolayersよりpseudoisletsで優位に高い効果が認められた。蛍光抗体法やwestern blot法の解析より、グルコース濃度依存的にAktリン酸化の増強が確認された。またpseudoisletsではcaveolin-1の発現増加が認められた。【結語】Caveolin-1はK(ATP)のサブユニットの1つであるKir6.2やglucagon-like peptide-1 receptor(GLP-1R)と直接に相互作用することが報告されており、Caveolin-1発現増加がスフェロイド形成細胞でのインスリン分泌増加やスルホニル尿素剤に対する感受性増加に関連することが示唆される。インスリン療法を受けている糖尿病患者では、膵島移植は血糖値の安定に寄与すると考えられる。しかし膵島移植が成功しても完全なインスリン離脱は難しい場合がある。また膵島移植には深刻なドナー不足もある。そこで、幹細胞やiPS細胞からのβ細胞への分化誘導法の研究が行われている。しかしインスリン産生能や分泌能を十分に備えた分化誘導法は未だ完全には確立されていない。また、患者への治療効果を考えると、大量の分化細胞が必要となる。近年、細胞間接着がβ細胞機能に影響することが報告されており、我々はMIN-6β細胞株を細胞低接着培養器上で3次元培養し、膵島様のスフェロイド細胞を作出し、β細胞の機能について単層培養したMIN-6細胞(単層培養細胞)と比較検討した。【結果】スフェロイド細胞では単層培養細胞に比べPDX-1,Foxa2,insulin-2,GLUT-2のmRNA発現が高値を示す傾向が認められた。グルコース応答やトルブタミド(スルホニル尿素薬)によるインスリン分泌増強効果も、スフェロイド細胞の方が有意に強いインスリン分泌反応を示した。さらにスフェロイド細胞では、トルブタミド処理で高濃度グルコースに対するAktリン酸化反応が増強したが、単層培養細胞では有意な変化は認められなかった。またインスリン分泌顆粒の膜上に局在するcaveolin-1の発現がスフェロイド細胞で増加していた。スフェロイド細胞の形態的観察では中心部の細胞がアポトーシスを呈していた。【結語】

スフェロイド形成がβ細胞のインスリン分泌能やスルポニル尿素薬の感受性を変化させる事が示され、それにはAktリン酸化やcaveolin-1が関与することが示唆された。インスリン分泌細胞の機能維持と大量培養にはスフェロイド形成細胞のアポトーシスを抑制可能な培養システムが必要であることが示唆された。
熱ナノインプリント樹脂大変形のメッシュフリー解析手法の開発とプロセス最適化

浮動応力点メッシュフリー法の開発,および増分形陰的釣合方程式に基づく有限要素メッシュリゾーニング法の開発を行った.両方法共に加熱された樹脂やガラスなど柔らかい材料の大変形解析に対して精度と安定性を兼ね備えたこれまでにない解析方法である.これらの成果は熱ナノインプリント等の大変形を伴う加工プロセスの数値最適化に対する有効な手段になるものと期待される.浮動応力点メッシュフリー法の開発,および増分形陰的釣合方程式に基づく有限要素メッシュリゾーニング法の開発を行った.両方法共に加熱された樹脂やガラスなど柔らかい材料の大変形解析に対して精度と安定性を兼ね備えたこれまでにない解析方法である.これらの成果は熱ナノインプリント等の大変形を伴う加工プロセスの数値最適化に対する有効な手段になるものと期待される.研究の初年度として,大変形メッシュフリー解析手法の提案と開発を行った.研究実施計画に示した開発事項4項目の内,2項目について明確な成果を得た.(1)「時間更新における内力の時間的連続性の確保」について,内力増分を用いた定式化を提案し,その解決法を示した.(2)「積分点移動法のロバスト性向上」について,節点と積分点の分離および移動最小二乗法(MLS)の内挿関数に補正を行うことで,相当な大変形に対しても破綻を来たさない事を示した.(3)「工具との接触解析機能」について,現時点では未達成であり,次年度に実装を行う予定である.(4)「低アスペクト比ライン&スペース実験との比較検証」について,現時点では未達成であり,(3)が終了次第実施する予定である.2項目が未達成である一方,商用FEMソフトと提案手法との精度比較検証を入念に行った.複数の例題で提案手法は商用FEMソフトとよく一致することを示した.加えてメッシュ固定の商用FEMでは破綻を来たして解が得られない問題に対し,提案手法が妥当な解を与えることを示した.一般に「メッシュフリー法は精度が悪い」と言われる中,提案手法が商用FEMと同等の精度を持つことを示した事は大きな意義を持つ.今年度の成果は,本研究の最終目的である熱ナノインプリントのプロセス最適化には欠かせない重要な基礎技術であり,論文・学会発表等でその成果を報告した.研究の2年目にあたる昨年度は解析手法の数学的基盤を確立することに重点を置き,研究実施計画の(4)「内力増分を用いた釣合式の数理的裏付けの獲得」を優先して研究を進めた.その結果,以下の明確な成果を得た.a)速度形仮想仕事式を起点として増分形釣合方程式を導出し,その数理的裏付けを獲得した.b)増分形釣合方程式に基づくメッシュフリー大変形解析の定式化を確立させた.c)増分形釣合方程式を有限要素法に適用し,新しいリゾーニング付き有限要素大変形解析手法を提案した.当初の計画では上記a)とb)を達成した段階で研究実施計画の(1)(3)に着手する予定であったが,a)とb)を達成した時点で提案手法がリゾーニング付き有限要素法にも適用可能であることを見出した.有限要素法はメッシュフリー法よりも遥かに実績がある信頼された手法であり,本研究の最終目標である熱ナノインプリント解析においてもリゾーニング付き有限要素法を採用する方のメリットが大きいと判断した.そこで,研究実施計画の(1)(3)の代わりにc)を実施し,未成熟ながらも基本的なリゾーニング付き有限要素大変形解析が実行可能なプログラムを開発して良好な解析結果を得た.その成果は既存のリゾーニング付き有限要素大変形解析よりも遥かに安定した大変形解析が可能となることを示しており,今後従来法では解析困難な大変形問題に適用可能であると考えられる.大変形問題以外にも亀裂進展問題や切削加工問題等においても安定した解析手法の確立が望まれており,c)の内容はこれらの問題に対するこれまでに無い突破口を示唆するものとなっている.本年度は我々の提案する「増分形陰的釣合方程式に基づく新しい大変形メッシュリゾーニング解析手法」(以下,提案手法)の基盤的研究を遂行した.研究実施計画書の項目「(1)リゾーニング付きFEMの新定式化の完成」,および「(2)リゾーニング付きFEMによる粘弾性材料モデルを用いた解析の実現」の2項目については予定通り実施し,研究およびプログラム開発目標をそれぞれ達成した.また,(1)および(2)の開発終了時に提案手法の三次元化を行うことが先決と判断したため,提案手法を二次元から三次元に拡張した場合の定式化の完成と実装に取り組み,その研究およびプログラム開発目標をそれぞれ達成した.一方,研究実施計画書の項目「(3)リゾーニング付きFEMによる大すべり接触解析機能の実現」については時間の都合で着手に至らず,未達項目となった.提案手法の定式化確立は,研究当初の目的である熱ナノインプリント樹脂大変形解析を安定かつ高精度に実施する研究に繋がる重要な成果である.

従来のメッシュリゾーニング解析は安定性と精度を両立することが出来ていなかったが,提案手法は他に類を見ない増分形陰的釣合方程式を用いた謂わば「陰・陽ハイブリット手法」を用いることにより,メッシュリゾーニング解析の安定性と精度を両立させることに成功した.熱ナノインプリントのみならず,樹脂・ガラズ・生体材料の様々な大変形解析,切削加工解析,亀裂進展解析等へ我々の提案手法が今後広く応用されることが期待できる.研究実績の概要に記した通り,昨年度は当初の計画には無かった方向に研究を一旦シフトさせた.シフトさせたことにより得られた成果は大きく,来年度以降の研究成果により一層期待が持てる状況となった.しかし,その一方で昨年度に計画した内容の多くが未達成に終わってしまった.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要に記したc)の手法を発展させ,増分形釣合方程式に基づくリゾーニング付き大変形有限要素解析手法を確立させることを今後の研究方策とする.昨年度に計画した未達成の内容がさらに先送りされるという問題はあるが,現段階ではc)の手法を確立させることの方がより重量であり,一旦確立されれば昨年度に計画した未達成の内容もよりスマートかつロバストな方法で達成出来るようになると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
日本の海外進出製造企業における地域統括本社の研究-地域統括本社の視点から-

本研究による成果は以下の通りである。1.本研究の目的にあるように,地域統括会社の視点から調査をおこなうために,北米,欧州,アジアの各地域の地域統括会社に直接アンケートを送付した。このアンケート調査の回答を分析した結果,以前よりも地域統括会社の地域ごとの役割が明確になってきていることがわかった。2.具体的には,北米における地域統括会社は現地法人への助言機構であったり,コスト面で効果のある部分の統括をおこなう組織である。また,欧州における地域統括会社は,本格的な地域統括会社として現地法人の先頭に立って地域のマネジメントをおこなう組織である。そして,アジアにおける地域統括会社は,地域内での事業推進に関する情報を提供したり,人材をトレーニングするなど,各事業部の事業を推進するための地域の拠点となる組織である。3.また,シンガポールにおける地域統括会社をさらに詳しく分析した結果,アジアにおける地域統括会社は,地域における経営情報を蓄積する知識センターとしての役割が今後強まっていくだろうと予測された。しかしながら,日本本社の影響力が強いために一つの地域として独立した地域統括本社になりきれない組織だともいえる。4.本研究の最終的な目的は,地域統括マネジメントのモデルを構築することであったが,本研究期間内ではそこまで達成することができなかった。しかしながら,今後,本研究で得られたデータなどをもとにモデルの構築をおこなっていく予定である。本研究による今年度の成果は以下の通りである。1.アンケートの事前調査としておこなった日本本社に対するインタビュー調査の結果,日本の多国籍企業は地域統括本社制に関してさまざまな問題を抱えていることが明らかとなった。そしてそれは,世界三極体制という形からはいってしまったことに原因があることも分かった。2.また,地域統括本社の視点から研究をおこなうということで,シンガポールにおいてインタビュー調査をおこなった。その結果,シンガポールの地域統括会社は本社機能をもった地域統括本社ではなく,地域内の現地法人へサービスを提供する支援会社の性格をもつことが明らかになった。3.さらに,シンガポールにおけるインタビュー調査では,シンガポール政府から提供される優遇税制制度,RHQステ-タスの認証に対して,日本企業はあまり熱心でないことも明らかになった。この理由としては,地域統括会社は本来コストセンターであるので優遇税制のメリットが本質的にないことや,シンガポールでの法人税率の低下と日本の税法の変更により優遇税制を受ける魅力が低下してきたことなどがあげられる。4.今年度の計画にもとづき,アンケート調査をおこなった。ただし,アンケートの発送の時期が2月であったので,今年度は結果を出すに至っていない。来年度の前半では,このアンケート調査の結果を分析する。これによって,日本の地域統括会社の実態や,北米,ヨーロッパ,アジアという地域による違いを明らかにできるはずである。1.昨年度実施したアンケート調査の分析をおこなった。この結果,以前よりも地域統括会社の地域ごとの役割が明確になってきていることがわかった。3.シンガポールにおける地域統括会社をさらに詳しく分析した結果,アジアにける地域統括会社は,地域における経営情報を蓄積する知識センターとしての役割が今後強まっていくだろうと予測された。しかしながら,今後,本研究で得られたデータなどをもとにモデルの構築をおこなっている予定である。
遺伝子発現と塩基多型に基づくオオムギ系統進化の推定

・岡山大学が保有する3'端オオムギESTのUnigeneに由来するプライマーを設計し,1,000以上のESTを連鎖地図上にマップした.また,上記プライマーの六倍性コムギにおけるPCR増幅を確認し,コムギの遺伝背景にオオムギの染色体を添加した系統群を用いて約400のESTについて座乗染色体を決定した.さらに,コムギ連野生植物,ハマニンニクおよびオオハマニンニクの染色体添加コムギ系統を育成した.添加染色体の識別と同祖群を決定するために,オオムギのESTマーカーから,これらの異種染色体に特異的なマーカーを選抜し,それぞれ94および100の特異的マーカーを得ることができた.・国産醸造オオムギはるな二条のBACライブラリ(平均インサート長115kb,6x,30万クローン)が完成し,遺伝子スクリーニングシステムを開発中である.・blast検索結果に基づいてcDNAクローンを選抜し,これらをスポットしたDNAアレイシステムの開発を継続している.また,植物RNAの自動抽出システムの開発を完了した.・本研究で開発したオオムギcDNA情報を網羅したデータベースに,新たにイネの遺伝地図とのイネーオオムギ比較ゲノム地図を構築し公開した(http://www.shigen.nig.ac.jp/barley/).・国際オオムギESTコンソシアムを形成している米国,ドイツ,フィンランド,英国のプロジェクトと共同でAffymetrix社からカスタムオリゴアレイを開発し,同社から発売した.さらに,オオムギGeneChipの発現データベースに関する国際共同実験を進めた.・岡山大学が保有する3'端オオムギESTのUnigeneに由来するプライマーを設計し,1,000以上のESTを連鎖地図上にマップした.また,上記プライマーの六倍性コムギにおけるPCR増幅を確認し,コムギの遺伝背景にオオムギの染色体を添加した系統群を用いて約400のESTについて座乗染色体を決定した.さらに,コムギ連野生植物,ハマニンニクおよびオオハマニンニクの染色体添加コムギ系統を育成した.添加染色体の識別と同祖群を決定するために,オオムギのESTマーカーから,これらの異種染色体に特異的なマーカーを選抜し,それぞれ94および100の特異的マーカーを得ることができた.・国産醸造オオムギはるな二条のBACライブラリ(平均インサート長115kb,6x,30万クローン)が完成し,遺伝子スクリーニングシステムを開発中である.・blast検索結果に基づいてcDNAクローンを選抜し,これらをスポットしたDNAアレイシステムの開発を継続している.また,植物RNAの自動抽出システムの開発を完了した.・本研究で開発したオオムギcDNA情報を網羅したデータベースに,新たにイネの遺伝地図とのイネーオオムギ比較ゲノム地図を構築し公開した(http://www.shigen.nig.ac.jp/barley/).・国際オオムギESTコンソシアムを形成している米国,ドイツ,フィンランド,英国のプロジェクトと共同でAffymetrix社からカスタムオリゴアレイを開発し,同社から発売した.さらに,オオムギGeneChipの発現データベースに関する国際共同実験を進めた.
局所温熱化学療法は転移リンパ節に対しても有効な治療法となりうるか

消化器癌治療における低侵襲治療には限界が存在し、早期癌(胃・大腸)の治療はリンパ節転移の有無のみで侵襲度が大きく異なるのが現状である。金属磁性体と抗癌剤を同時包埋したリポソーム(DML)に誘導加熱を行うことで腫瘍局所と所属転移リンパ節を同時に治療することを目的とし、実験を行った。リンパ節転移を有する腫瘍モデルのの盲腸の原発巣に免疫DMLを注入し、転移リンパ節を染色して金属磁性体の移行を調べたが満足のいく集積は認められず、新たにマイクロバブルリポソームを作製した。その結果、マイクロバブルリポソームは転移リンパ節への取り込みがDMLよりも高い結果が得られ、これを用いて現在も実験を継続中である。近年様々な治療法や集中的療法の開発され、特に消化器癌治療では腹腔鏡手術や内視鏡治療により、実際に多くの患者さんが低侵襲に治療を受けられるようになっている。ただし、これらの治療にも限界や制限が存在し、例えば、早期癌(胃・大腸)に対しての現在の治療方針ではリンパ節転移の有無のみで治療の侵襲度が大きく異なる。今回の研究では、金属磁性体と抗癌剤を同時包埋したリポソーム(DML)に誘導加熱を行うことで腫瘍局所の抗腫瘍効果を証明し、さらに腫瘍局所のみならず所属転移リンパ節に移行したDMLによって転移リンパ節も同時に治療を行うことが可能であることを明らかにし、また、DMLに抗腫瘍抗体を標識した免疫DMLを用いることで、その抗腫瘍効果の増強が可能かどうかを確認することを目的とした。当初、リンパ節転移を有する腫瘍モデルの作製作製したモデルの盲腸の原発巣に免疫DMLを注入し、3,6,12,24,48,72時間後に犠牲死させて転移リンパ節を摘出し(各n=6)、リンパ節をベルリンブルー染色して金属磁性体の移行の証明を試みたが、満足のいく集積は認められなかった。そのため実験を見直すこととした。・実験1...マイクロバブルリポソームの作製。・実験2...マイクロバブルリポソームの殺細胞効果の検討。・実験3...DOXの細胞内への取り込みの評価。・実験4...マイクロバブルリポソームの抗腫瘍効果の検討。以上の実験結果から、転移初期の治療法として、マイクロバブルリポソームは転移リンパ節への取り込みがDMLよりも高い可能性が示唆された。DMLから薬剤を変更して実験を行ったため、予定の期間内では期待された実験券結果を導きだすことができなかったが、マイクロバブルリポソームが転移リンパ節への集積が期待できることから、マイクロバブルリポソームへ金属磁性体を包埋してしようすることで、誘導加熱が行えるように現在も実験を継続している状況である。近年の様々な治療法や集学的治療法の開発により、特に消化器癌治療では、腹腔鏡手術や内視鏡治療により、実際に多くの患者さんが低侵襲に治療を受けられるようになってきた。特に、高齢者や、進行癌に対する低侵襲治療法の確率は急務である。現在までの研究で、リポソームに抗癌剤(ドセタキセル)と金属磁性体(マグネタイト)を同時包埋したDMLを新規に開発し、実際にヒト胃癌皮下腫瘍モデルのマウスに投与して、DMLの誘導加熱によって、局所の優れた抗腫瘍効果が得られることが現在までの我々の実験で明らかとなっている(International journal of Cancer, 2010)。その際、同時にDMLが腫瘍近傍のリンパ節に移行することも証明され、この特性を生かして所属転移リンパ節も同時に治療が可能となると考えられ、今回の研究を行っている。そこで、今年度の研究においては、まず、リンパ節転移を有する腫瘍モデルの作成を行った。ヒト胃癌細胞株NCI-N87(HER2過剰発現)をヌードマウス18匹の盲腸腸間膜側の漿膜下に移植し、3,4,5,6,7,8週後に各々3匹づつを再開腹して盲腸腸間膜リンパ節を摘出して検鏡して転移の有無を調べることを行った。なお、DMLの作成については、問題なく作成できており、これに抗腫瘍モノクロナール抗体を標識することも(免疫DML)同時に実験を行い、その成果は既に論文掲載されている(Int J Oncol, 38: 33-39, 2011)。リンパ節転移モデルを作成したが、うまく周辺のリンパ節に転移を認めたものはわずかであった。そのため、現在は細胞株をMKN45に変更したり、腫瘍細胞のインプランテーション方法を注入から皮下腫瘍モデルの腫瘍塊を直接腸管に縫い付けて植え付ける方法に変更したりして工夫を行い、転移を起こす率を上げるよう努力している。

抗体標識DML作成については、表面に抗腫瘍モノクローナル抗体を標識しその性状を電子顕微鏡にて評価するが、すでに方法は確率され、方法については論文掲載されて評価されている(Int J Oncol, 38: 33-39, 2011)。リンパ節転移発現率を上げるため、現在は細胞株をMKN45に変更したり、腫瘍細胞のインプランテーション方法を漿膜下に細胞を直接注入する方法から、皮下腫瘍モデルを作成してその腫瘍塊を直接腸管に縫い付けて植え付ける方法に変更したりして工夫を行い、転移を起こす率を上げるよう努力している最中である。DML作成はできており、モデルの確率ができれば実験は順調に進むものと考えている。モデル作成のため、ヌードマウスが予定より多く必要となる。その他の費用に関しては特に追加はない予定である。
教育における間(ま)の実証的研究

本研究目的は、我が国に固有な教育の思惟・方法を再検討するという課題意識に立ち、茶道・華道などの伝統的芸道諸領域における実戦から「間」という教育的思惟の表出様相・実態を分析・検討することにある。このため、(1)現代の芸道師匠の教授の実態から「間」の具体相をビデオ撮影と師匠へのインタビュ-調査によって析出する。(2)文献的研究として、これまでに未収集(研究代表者が)の資料を出来得る限り収集し、「間」の文献的研究を行なう,という二点を本研究の計画としてきた。(1)に関しては、北播磨地方の宅稽古(師匠の自宅で少人数の稽古)のビデオ撮影と広島市の「文化教室」(正式名称を使用する許可は得られなかった)での師匠たちへのインタビュ-調査を実施した。しかし、師匠たちとの日程調製と機器購入後、入手までの時間と相まって、これらの調査が本年度末になったため、この調査の分析・検討は、現在進行中である。(2)に関しては、多大の収穫であった。その一例として、東北大学狩野文庫蔵の茶道関係史料、島根県立図書館の不昧流茶道関係史料、京都裏千家の今日庵文庫蔵の茶道関係史料など、主として茶道関係史料の収集が完遂できた。本研究の一つの柱である文献による「間」の分析には、大いなる意義があった。この成果は、「教育における間の考察(1)ー茶道を中心にー」(仮題)として、兵庫教育大学研究紀要第11巻(来年度)に掲載の予定である。今後の課題としては、ビデオ撮影とインタビュ-調査の早期の分析・検討は勿論であるが、予想に反して、現代の芸道に、あるいは師匠たちの教授や技芸には「間」の自覚的展開がほとんど見受けられなかった点を指摘できよう。形に留めにくい「間」を文献的研究のみでなく、消えゆく「わざ」の姿を何らかの方法で記録し、残り少ない「間」の実践者達を深く追い求めることが、本研究の大きな課題として残った。
浮遊性有孔虫の光共生性に基づく海洋プランクトン密度プロキシの創設

本研究は,浮遊性有孔虫の「光共生度」が,海域の生産性(動植物プランクトン密度)によって決定される,という仮説の検証を起点とし,最終的には浮遊性有孔虫の光共生性を間接指標とした古海洋の動植物プランクトンの密度プロキシを創設することを目的としている.平成30年度は,7月より出産・育児に係る研究中断を申請し,実質の研究期間が3ヶ月間となったため,データ解析を主に行った.具体的には,これまでに行った研究航海でさまざまな海域から取得した,多様な種の光共生データ(各種についてのクロロフィル蛍光測定データ,光共生する個体の割合,単位質量あたりのクロロフィル量,体サイズとクロロフィル量の関係式等)について多変量解析を行い,浮遊性有孔虫の光共生の新たな区分と指標づくりを行った.この研究内容については,6月にイギリスで開催された国際学会(FORAMS2018)において,セッションKeynoteとして口頭発表を行ったほか,現在国際誌への投稿準備中である.また,昨年度に国際誌で発表した光共生の栄養生態についての研究についても,同学会でポスター発表を行った.浮遊性有孔虫の光共生をさまざまな種について網羅的に明らかにする研究については,前述のとおり論文として発表する目処が立っており,おおむね順調に進展している.本年度実施する予定であった,遺伝子実験については,研究中断期間が明け次第着手できる予定である.研究中断期間の取得により11月に予定されていた研究航海は不参加となるため,現場での生体試料測定やデータ取得はできないが,有孔虫サンプルについては参加予定の研究者に採取していただける了承を得ている.したがって,冷凍サンプルを用いた実験等は,当初の予定どおり実施可能である.研究中断期間が明けたのちには,主に室内実験に着手し,これまでに採取済みの試料を用いて,浮遊性有孔虫がどのような藻類と共生関係を築いているかを特定していく予定である.本研究は,浮遊性有孔虫の「光共生度」が,海域の生産性(動植物プランクトン密度)によって決定される,という仮説の検証を起点とし,最終的には,浮遊性有孔虫の光共生性を間接指標とした古海洋の動植物プランクトンの密度プロキシを創設することを目的としている.「光共生度」の算出にはまず,現生浮遊性有孔虫の光共生性を把握することが不可欠であるが,光共生の有無すら未検討である種も多い.そこで平成29年度はまず,研究航海に参加し,試料採集,観測データの取得を集中的に行った.なお,航海開始前には,使用機器の調整,動作試験,検量線作成等を行う目的で,神奈川県真鶴町の横浜国立大学臨海環境センターにてプランクトンネット試料採取を実施し,事前実験を行っている.本年度は,ドイツ船R/V Meteor(M140次航海)および学術船白鳳丸(KH-17-4次航海)による各約1ヶ月の航海に参加した.船上では,閉鎖式プランクトンネットで試料を採取し,実体顕微鏡を用いた有孔虫種の単離・同定・サイズ計測を実施したうえで,アクティブ蛍光法(高速フラッシュ励起蛍光法)を用いたクロロフィル蛍光の変化を測定した.下船後陸上では,光合成活性,光の吸収効率を個体ごとに整理し,蛍光データの解析を継続して行い,種ごとの傾向を確認した.さらに,有孔虫サイズとクロロフィル濃度の定量的関係性を検証した.上記に加え,白鳳丸航海においては,環境情報としての植物プランクトン密度解析のため,200m以浅の水試料を採取し,濾過後のフィルターサンプルを冷凍保存している.解析は今後実施していく予定である.なお,浮遊性有孔虫の光共生関係についてまとめた研究成果については,上記航海によって得られたデータと,これまでに取得していたデータとを合わせて論文を執筆しており,まもなく国際誌に投稿できる予定である.研究航海による試料採取,船上でのデータ取得はおおむね順調に進んでいるうえ,これまでに取得したデータと合わて論文をとりまとめる段階に至っている.なお,当初の予定であった,光共生有孔虫細胞内の藻類の18S rRNA遺伝子解析については,本年度は手法の確認にとどまっているが,船上で採取した有孔虫試料は研究機関で冷凍保管しているので,次年度以降ただちに実験に着手できる状況にある.本研究は,浮遊性有孔虫の「光共生度」が,海域の生産性(動植物プランクトン密度)によって決定される,という仮説の検証を起点とし,最終的には浮遊性有孔虫の光共生性を間接指標とした古海洋の動植物プランクトンの密度プロキシを創設することを目的としている.平成30年度は,7月より出産・育児に係る研究中断を申請し,実質の研究期間が3ヶ月間となったため,データ解析を主に行った.具体的には,これまでに行った研究航海でさまざまな海域から取得した,多様な種の光共生データ(各種についてのクロロフィル蛍光測定データ,光共生する個体の割合,単位質量あたりのクロロフィル量,体サイズとクロロフィル量の関係式等)について多変量解析を行い,浮遊性有孔虫の光共生の新たな区分と指標づくりを行った.この研究内容については,6月にイギリスで開催された国際学会(FORAMS2018)において,セッションKeynoteとして口頭発表を行ったほか,現在国際誌への投稿準備中である.また,昨年度に国際誌で発表した光共生の栄養生態についての研究についても,同学会でポスター発表を行った.

浮遊性有孔虫の光共生をさまざまな種について網羅的に明らかにする研究については,前述のとおり論文として発表する目処が立っており,おおむね順調に進展している.本年度実施する予定であった,遺伝子実験については,研究中断期間が明け次第着手できる予定である.平成30年度は,前年度着手できなかった,実際のサンプルを用いた遺伝子実験を開始し,浮遊性有孔虫がどのような藻類と共生関係を築いているかを特定していく.また航海で採取した同植物プランクトンについての定量も進め,海域ごとの密度を算出していく予定である.研究中断期間の取得により11月に予定されていた研究航海は不参加となるため,現場での生体試料測定やデータ取得はできないが,有孔虫サンプルについては参加予定の研究者に採取していただける了承を得ている.したがって,冷凍サンプルを用いた実験等は,当初の予定どおり実施可能である.研究中断期間が明けたのちには,主に室内実験に着手し,これまでに採取済みの試料を用いて,浮遊性有孔虫がどのような藻類と共生関係を築いているかを特定していく予定である.
看護サービスの受給者と提供者の両者の満足度を用いた質カイゼンモデルの作成

本研究で行った調査と過去の調査を比較すると、患者が評価しやすくベッドサイドに看護師がいることに関する意味合いを持った質問項目で患者の満足度に低下あり、分析の結果"期待"が上昇しているために"満足度"が結果的に低下していることが判明した。質改善プログラムの方策としては、看護師自身が振り返り(リフレクション)を行うことが効果的であり、特に臨床場面を再現したシミュレーションによる教育方法が有効であると言える。質問紙の洗練化科学研究補助金(若手(B) )課題番号18791643「看護サービスの継続的カイゼン活動のための質評価方法の検討」(以下前回調査)で得られた満足の構成要素を基に、質問項目の洗練化を行った。質問紙は、1つの質問項目に対し「サービスへの期待」と「サービスを受けた実感」の両側面からの質問を1対とした計23対46項目の質問項目を量的、質的側面から検討した。結果、一部の質問項目の語句を修正し、23対46項目の質問項目を次回の調査で採用することとした。また、「医療事故、医療過誤が無い満足」に関する項目を追加するか否かについて次年度新たに検討する。調査方法の検討前回調査では、回収率が各施設とも20%程度であり、検討の余地があった。医療の満足度を扱う民間調査会社への聞き取り調査では、回収率は40%程度とのことであったが、医師から配布する形式をとっており、得られた結果へのバイアスを考慮すると本研究では不適当である。また、一般企業の顧客満足度調査では、主として10%以下の回収率であった。これらを考慮すると前回調査の回収率は、検討の余地はあるが、研究上の倫理的配慮とデータへのバイアスを考慮すると配布方法については、退院時に看護師から他の書類とともに配布する形式を次回調査でも採用することが適当であると考えた。また、リッカート尺度は、高齢者の協力者を考慮し、5件法が適当であった。質カイゼン活動の事前効果検証法の検討昨年度作成した質問紙である、1つの質問項目に対し「サービスへの期待」と「サービスを受けた実感」の両側面からの質問を1対とした計23対46項目の質問項目を用いて分析を行った。さまざまな方法で看護の質カイゼン活動に取り組み、特定のインディケーターを上昇させる場合、満足度の構造モデルがどのように変化するのかを取り組みを始める前に予測できることは、効果効率的な看護の質カイゼン活動を行うために有用である。このため本年度は、シミュレーションを用いて特定のインディケーターを操作することでモデルの変化を再現できるかを検証した。またこれらのプロセスを通して、シミュレーションによるモデルの検証法の有効性を検証することを目的とした。ローデータを基に井上山田用いてシミュレーションによりデータを生成したものを用い、7つの潜在変数から成る3階層のモデルを成立させた。また、得点の高い群と低い群に分け、各パラメーターの変化を分析した。さらに、最上位の潜在変数である『患者の看護サービス満足度』から間接効果が最も大きい観測変数である「技術を適切に選んで使う」の平均得点を1よりも大きくしてシミュレーションしたところ、先にあげた満足度が高い層のモデルに近づき、シミュレーションを用いて特定のインディケーターを操作することでモデルの変化を再現できたといえる。このプロセスにより、何らかの質カイゼンプログラムを行う前にある程度の効果予測を行う手法へと応用出来ると考えている。具体的な質カイゼン活動モデルの検討看護サービスの受給者と提供者の両者の満足度を用いた質カイゼンモデルの方策として、現任教育に注目し、看護管理者、スタッフナース、CNSにヒアリングを行った。この結果等を基に臨床現場の再構成からの振り返りが有用ではないかと考えている。次年度は、この内容に関して具体的な方策を検討し、実施していく。リフレクション法の検討昨年度の研究結果を基にリフレクションを取り扱った研究や実践の現状分析を行った。基礎教育では、プロセスレコードを用いた再構成が以前から行われており、臨床では、目標管理面接で再構成が行われている現状にある。これらの取り組みの成果は、多数報告されているが、共通する課題として、「記入者の記憶に頼る」「リアルタイムではない」「無意識の行動が言語化しにくい」ことを抽出した。また、これらの課題を克服する方策として、状況を再現したシミュレーションの実施とディブリーフィングによって構成するoff-JTプログラムを検討した。シミュレーションを用いたoff-JTの検討国内外の現任教育でのシミュレーションの活用について文献レビューと現地調査を行った。この結果、BLSやACLSなどの患者急変に関するものと新人看護師を対象とした看護技術に関するものが多い状況にあった。また、看護や医療分野におけるシミュレーション法について目的と内容から分類すると以下の4種類に分類した。(1)パーシャルスキルトレーニング:単一手技の習得を目的とするもの。(2)複合スキルトレーニング:複数の手技をミックスし、システムとしてのケアを習得するためのもの。(3)状況再現トレーニング:受講生が、変化する状況に対応し、判断と行動化を迫られる過程を通し、より実践的な能力獲得をめざすもの。

(4)試行的トレーニング:希少事例や発展的な課題の克服を目的とするもの。特に(3)状況再現トレーニングと(4)試行的トレーニングについては、リフレクションを促すための現任教育が持つ既述の課題を克服し、臨床場面を再現した効果的なリフレクションが行える可能性があり、継続的な質カイゼン活動の一部として機能すると期待できる。今後、「状況再現シミュレーションを用いたケアテザインの獲得を目的とした教育法の開発(課題番号23792614)」にて継続的な研究を行っていく。