hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多極子が織りなす新奇超伝導状態の探索と解明

そこでは、非共型対称性に保護された非自明な超伝導ラインノードが生じる条件を完全に明らかにした。また(3)においては、超伝導ポイントノード構造が超伝導対称性だけでなく電子の内部自由度に依存することを示した。(2)(3)については3件の口頭発表、2件のポスター発表を行い、結果をまとめた論文はPhysical Review B誌で出版されている。本年度は、空間群を用いた超伝導ギャップの厳密な分類学を身に付けたことで、Sr2IrO4という具体的な物質でのエキゾチック超伝導を提案することができた。その一方、物質を限定しない一般論として、あらゆる結晶対称性を精査することで超伝導ラインノードに関しては完全な分類を与え、ポイントノードに関しては非自明な例を見出した。これらの結果については複数の発表を行い、2本の論文を出版することができた。得られた結果はいずれも、超伝導分野および多極子分野において実験・理論の両面から幅広く注目を集めるものである。また、結晶対称性に基づいた包括的な分類学は、今後の研究における物質探索の一つの指針を与えるものであり、大きな成果であったと考えている。本課題では、多極子秩序に誘起される新奇超伝導状態に関する普遍的な性質を探索することを目的としている。前年度は、高次磁気多極子と共存する超伝導の研究から発展して、群論を用いた結晶対称性に守られる超伝導ノードの包括的な分類を行った。その結果をまとめた論文が今年度4月に出版されたため、宣伝として2件の口頭発表、2件のポスター発表を行った。今年度はさらに、結晶対称性に守られたノードが波動関数のトポロジーを使って特徴付けられるかという問題にも興味をもち、ブリルアンゾーン内の(a)鏡映(映進)面と(b)回転(螺旋)軸に注目して研究を行った。結果として、いずれの場合にも前年度に発見したあらゆる「結晶対称性に保護された超伝導ノード」は全て0次元トポロジカル数を用いて特徴付けられることを明らかにした。(a)に関しては、特に偶パリティ超伝導体の場合には鏡映面上の線ノードが1次元のトポロジカル数によっても守られていることが分かり、このトポロジカル数に対応したMajorana端状態の存在を数値計算によって明らかにした。この成果をまとめた論文はPhysical Review B誌で出版されている。(b)については、回転軸上のノードを守るトポロジカル数の同定に加え、超伝導体のもつ大域的な対称性からそのノードの形状についても明らかにし、物質提案としてSrPtAsやUPt3などいくつかの超伝導体に対する議論も行った。この結果については2件の口頭発表、2件のポスター発表を行い、成果をまとめた論文はPhysical Review B誌で出版されている。本年度は、電子とスピンに加えて、軌道・副格子などの要素を持つ大自由度電子系の超伝導ギャップ構造に関する理論研究を行った。特に、ミクロな電子の自由度を包括的に記述する「多極子」と系のマクロな性質を表す「対称性」の両面から調査を行った。対称性による超伝導秩序変数の分類は既に存在したが、電子のミクロな自由度を正確に考慮できておらず、実際に現れるギャップ構造と相違が生じるケースがいくつか知られていた。
ヨーロッパ統一市場におけるEUの産業競争力政策の意義と有効性

本研究プロジェクトでは,2つの基本課題が扱われた。第一は,EUにおける産業競争力政策の体系を概括し,整理すること,そして第二は,上記のEUの競争力政策システムはいったいどの程度有効なのかを検討することであった。本プロジェクトの中心をなす第1部においては産業全体をカバーする競争力政策の体系が扱われた。欧州委員会と加盟国政府の各レベルの政策は多様な側面を含むが,このような政策の集合体を,「政策セット」と呼んだ。第2部においては,多様な分野の競争力政策の中から特にバイオテクノロジー分野を取り上げ,その競争力政策を吟味した。以下第1部の分析で得られた結論は,以下のように要約される。第1に,EUの政策と加盟国の政策の相互関連は,加盟国ごとに異なっていること。第2に,EUにおける政策策定レベルは3つに区別されること。第3に,EUの欧州委員会が単独で支配的な影響力を有していると考えられる個別政策は,貿易政策,運輸およびインフラストラクチャー政策,企業政策であること。第4に,以上の結果は,EUの産業競争力政策分野での現時点での現実の姿を表したものであり,その限りで有効性を持つが,その姿が今後とも安定的に推移すると考える根拠は存在しないこと。第5に,政策手段は基本的には加盟国とEUの2つのレベルに分けられており,一般的に各国別に実施しうる手段は加盟国に,そして共同で実施した方がより効果的と思われる手段は欧州委員会に割り当てられていること。第6に,いくつかのケースにおいては,欧州委員会と加盟国のそれぞれによって実施されるべき政策手段が特定化されていること。第7に,このような政策に関する明示的な責任分担計画(=行動計画)は固有の欠陥を持つこと。以上である。第2部の結論としては,ヨーロッパのバイオテクノロジー産業に対し,EUはさまざまな政策手段を提供していること,そして当該産業にあっては欧州委員会の政策と加盟国の政策とがかなりよく相互に調整されていること,が指摘しうる。以上である。本研究の初年度である平成11年度においては,当初の計画通り,資料・文献の収集と聞き取り調査および研究の基本的枠組みの点検作業を中心に研究を行った。本申請者は資科・分権収集に関しては,新たに各種およびEUの各レベル(欧州委員会,および加盟国政府)の研究論文・資料の入手に力点を置いた。また聞き取り調査および研究の基礎的枠組みの点検作業に関しては,本年度は欧州を訪問し,当初の計画をほぼ予定通り遂行することができた。すなわち1999年9月3日から9月19日にかけてヨーロッパを訪問し,多数の専門家と議論し、また本研究計画の枠組みに関するレビューを受けることができた。本年度得られた成果については,概略以下の通りである。現在のEUにおける最大の問題関心は経済通貨統合,失業,加盟国拡大等の問題であるが,これらの問題を長期的に,かつ「持続可能」な形で解決するには,EUの産業の国際競争カを高めることが何よりも必要となる。現段階でEUにおける産業競争力攻策はそのような実に重大な意味を持っているのである。

本研究においては,具体的には,(1)EUレベルでの競争力政策と加盟国レベルでの競争力政策との関連を明らかにし,(2)各レベルでの狭義の競争力政策とその他の関連する諸政策(雇用政策,環境政策,消費者政策,貿易政策,競争政策,研究開発政策など)との関連を究明する計画である。本年度はそのうち第一の問題に力点を置いて研究に取り組んだ。本研究プロジェクトでは,2つの基本課題が扱われた。第一は,EUにおける産業競争力政策の体系を概括し,整理すること,そして第二は,上記のEUの競争力政策システムはいったいどの程度有効なのかを検討することであった。本プロジェクトの中心をなす第1部においては産業全体をカバーする競争力政策の体系が扱われた。欧州委員会と加盟国政府の各レベルの政策は多様な側面を含むが,このような政策の集合体を,「政策セット」と呼んだ。第2部においては,多様な分野の競争力政策の中から特にバイオテクノロジー分野を取り上げ,その競争力政策を吟味した。以下第1部の分析で得られた結論は,以下のように要約される。第1に,EUの政策と加盟国の政策の相互関連は,加盟国ごとに異なっていること。第2に,EUにおける政策策定レベルは3つに区別されること。第3に,EUの欧州委員会が単独で支配的な影響力を有していると考えられる個別政策は,貿易政策,運輸およびインフラストラクチャー政策,企業政策であること。第4に,以上の結果は,EUの産業競争力政策分野での現時点での現実の姿を表したものであり,その限りで有効性を持つが,その姿が今後とも安定的に推移すると考える根拠は存在しないこと。第5に,政策手段は基本的には加盟国とEUの2つのレベルに分けられており,一般的に各国別に実施しうる手段は加盟国に,そして共同で実施した方がより効果的と思われる手段は欧州委員会に割り当てられていること。第6に,いくつかのケースにおいては,欧州委員会と加盟国のそれぞれによって実施されるべき政策手段が特定化されていること。第7に,このような政策に関する明示的な責任分担計画(=行動計画)は固有の欠陥を持つこと。以上である。
非線形光学特性を発現する非対称アリールオリゴシランの簡便合成法の開発

本研究では、様々な非対称ドナーアクセプター型オリゴシラン類の非線形光学特性や考察を行った。蛍光は固体状態、溶液状態ともに高い量子収率を有する青色緑色領域の発光を示した。発光の波長位置はドナー置換基、アクセプター置換基の種類や溶媒の極性によって大きく変化した。これらの発光メカニズムはDFT計算で推測できた。蛍光は芳香環部位で吸光ー蛍光を完結する過程と分子内電荷移動による2種類の過程があり、固体状態では概ね前者であることがわかった。発光ばかりでなく、非線形光学特性も置換基の種類や置換位置によって大きく変化し、最大で尿素の約3倍の非線形光学特性を示した。平成24年度までに非対称ジアリールジシランD-Si-Si-A型分子の合成法の開発を行い、一部の化合物については2次の非線形光学特性を発現することを見い出した(D:ドナー置換芳香族基、A:アクセプター置換芳香族基)。その非線形光学特性は、標準物質の尿素の3.3倍程度であることがわかった。平成25年度はこれらの化合物の光学特性を調査し、蛍光波長のシフト具合や量子収率の大小と化学構造の関連性を議論した。その結果、電子供与基として4ーフェノキシフェニル基、電子求引基として4ーエトキシカルボニルフェニル基を導入したジシラン化合物が、量子収率が固体状態で0.81で強い青色発光を示すことがわかった。これらの吸光、発光の過程を調査するために、DFT並びにTD-DFT計算を行った。平成24年度並びに25年度中に得られた成果をD-Si-Si-A-Si-Si-D型とA-Si-Si-D-Si-Si-A型分子という新規非対称ジアリールオリゴシラン類に拡張し研究を展開した。分子合成並びに光学特性の調査の結果、D-Si-Si-A-Si-Si-D型分子が優れた光学特性を発現することがわかった。その量子収率は0.85で強い青色発光を示すことが分かった。ケイ素ーケイ素結合およびケイ素ーアリール結合をもつ化合物は、ケイ素のσ軌道とアリール基のπ軌道の超共役により、強い蛍光特性が発現することが報告されている。我々は、パラジウム触媒を用いたヨウ化アリールとヒドロシラン間のカップリング反応を見い出しており、本研究では、ドナー性アリール基とアクセプター性アリール基をケイ素ーケイ素結合で架橋した化合物群の合成および光学特性の調査を行った。パラジウム触媒と塩基の存在下、ドナー部位が結合したヒドロジシラン化合物にアクセプター性置換基を有するヨウ化アリールをカップリングさせ、目的の非対称ジアリールジシラン類を収率40%程度で合成した。用いたドナーは4-メトキシフェニル基、4-ジメチルアミノフェニル基、2-チエニルの3種類であり、用いたアクセプターはそれぞれオルト、メタ、パラ位のニトロ基、ニトリル基、トリフルオロメチル基の計9種類である。このうち、オルト位置換のヨウ化アリールについては、立体反発のために化合物の収率が低下することがわかった。続いてこの化合物群の光学特性を調べた。アクセプターがニトリル基、およびトリフルオロメチル基の場合、蛍光を示した。吸収は230 nmから280 nmの紫外領域で、蛍光は300 nmから600 nmの領域で確認された。蛍光は芳香環部分で吸光ー蛍光を完結する過程と、分子内電荷移動(ICT)による過程の二種類の発光過程を持つことを確認した。続いて溶媒の種類、置換位置による蛍光特性の変化を調査したところ次に示す結果になった。分子内電荷移動による蛍光は溶媒の極性が上がるごとに波長が長波長シフトし、その度合いはメタ位よりもオルト位、パラ位の方が大きくなった。また、固体状態の蛍光波長は概ね芳香環部分で吸光ー蛍光を完結する過程と一致することがわかった。平成26年度は前年度までに合成した様々な非対称ドナー・アクセプタ型オリゴシラン類の非線形光学特性や発光特性の詳細な研究調査・考察を行った。蛍光は固体状態、溶液状態ともに高い蛍光量子収率を有する青色緑色発光を示した。発光の波長位置はドナー置換基、アクセプタ置換基の種類によって変化した。これらの発光発現メカニズムをDFT並びにTD-DFT計算によって推測した。合わせて非線形光学特性も置換基(特に置換位置)によって大きく変化し、最高で尿素の3倍程度の非線形光学特性を示した。この結果をJ. Am. Chem. Soc., 2015, 137, 1024-1027に投稿した。これらの結果を元に様々な方向に拡張した非対称ドナー

アクセプタ型オリゴシラン類の合成を試み、数十種類の化合物を合成した。これらの優れた発光特性も調査しており、最高で蛍光量子収率0.86を有する青緑色の蛍光を示す化合物を合成することができた。合成化学本研究に関連して、論文並びに学会発表を積極的に行っており、研究は順調に進行していると判断できる。上述のように目的とする化合物群の合成はほぼ終了し、紫外・可視吸光スペクトル、蛍光スペクトルなど物性測定の一部も完了していることから、研究はおおむね順調に進行している。平成25年度はこれらの蛍光寿命や非線形光学定数の測定を中心に研究を展開する予定である。当初の研究計画のように非対称テトラアリールペンタシランの合成にも着手する。平成26年度は最終年度なので、平成25年度に行ったD-Si-Si-A-Si-Si-D型とA-Si-Si-D-Si-Si-A型の非対称ジシラン分子の合成・光学物性に関する結果をまとめ、学会、論文に報告するとともに、当初の目的であった非対称テトラアリールペンタシランの合成と光学特性を調査する。目的とする化合物の合成に成功し、紫外可視吸収スペクトル、蛍光スペクトルの測定も行った。今後は、酸化還元電位を電気化学測定装置にて、2次及び3次の非線形光学定数(d定数)を非線形光学材料測定装置にて測定する。非線形光学特性を調査する際に結晶のパッキング状態を調べる必要もあり、単結晶作成とX線構造解析を並行して行う。得られた結果をタイムリーにJournalや国際学会で発表する予定である。未使用額が生じた要因は研究の進捗状況に合わせ、予算執行計画を若干変更したことに伴うものである。未使用額も含め次年度には当初の計画通りの研究を進め、全額を使用する計画である。平成25年度は非対称ジアリールジシランの物性測定を中心に研究を展開するので、酸化還元電位測定、非線形光学測定に必要な試薬類や消耗品を購入する。また研究費の一部はテトラアリールペンタシランの合成用の試薬・ガラス器具の購入にも使用する。研究費の一部は平成25年11月の錯体化学討論会(沖縄)で成果発表をする予定なので、その出張旅費として、また論文投稿に係る英文添削代、論文別刷り代をその他の経費として使用する。
伊豆諸島に固有な植物の形態的,生態的,遺伝的分化に関する研究

島嶼は,大陸から地理的に隔離されているために,固有な生物種が進化しやすい状況にある.伊豆諸島にはいくつかの固有な植物群が知られている.これらの多くは,本州での対応種が容易に推定されるため,初期の種分化に関する研究のモデルとして用いることができる.本研究では.伊豆に固有な植物群とその対応種の分化について,形態学的,生態学的,遺伝学的観点から検討した.島嶼は,大陸から地理的に隔離されているために,固有な生物種が進化しやすい状況にある.伊豆諸島にはいくつかの固有な植物群が知られている.これらの多くは,本州での対応種が容易に推定されるため,初期の種分化に関する研究のモデルとして用いることができる.本研究では.伊豆に固有な植物群とその対応種の分化について,形態学的,生態学的,遺伝学的観点から検討した.伊豆諸島には,小笠原列島ほどではないが固有な植物分類群が見られ,これらの多くは海洋島で見られる種分化と大陸で見られる種分化の中間的段階にあるものといえる.本研究では伊豆諸島固有の植物分類群を,形態的,生態的,遺伝的に解析することにより,種分化の初期的段階でどのようなことが起きているかを明らかにしようとしている.平成19年度は,伊豆固有分類群のうち,主に他家交配を行っていると思われるハチジョウイボタと閉鎖花と開放化の両方の生産を行っているシチトウスミレを対象に研究を進めた.ハチジョウイボタは,本州のオオバイボタに近縁な変種であり,花筒が短いとされてきた.形態的計測の結果,ハチジョウイボタは伊豆諸島を南下するにつれ花筒が短くなる傾向が見られた.ハチジョウイボタの訪花昆虫相は,伊豆諸島を南下するにつれて貧弱になることから,訪花昆虫相がハチジョウイボタの花筒長の淘汰圧になっていると推定された.一方,SSRマーカーを用いた解析では,ハチジョウイボタの遺伝的多様性は,本土からの距離と相関がなく,強いボトルネックを受けていないか,あるいは,島間での遺伝子流動が存在することが示唆された.シチトウスミレは,タチツボスミレと近縁であり,当初の予測では,ベーカーの法則に従って,本土から離れるにつれて,自家交配の頻度が高くなる(つまり,閉鎖花の頻度が高くなる)傾向があると予測されたが,本州から八丈島までのいずれの集団においても自殖率が高い傾向があり,有意なパターンは見られなかった.伊豆諸島固有種のうち,おそらく他家交配を主に行っている分類群の方が,訪花昆虫相による淘汰により,大きな分化を示している可能性がある.伊豆諸島は海洋島であり,本州と陸続きになったことはないとされている.しかし,伊豆諸島と本州の間の地理的距離は短く,多くの植物種が共通して分布している.一方,伊豆諸島に固有な植物種もいくつか知られており,これらの多くは,本州の対応種と比較して,花の大きさが小さくなっている傾向が見られる.これは,伊豆諸島の昆虫相が本州と比較して貧弱であるためではないかと考えられている.本研究では,伊豆諸島に固有な植物種の形態的,生態的,遺伝的分化を明らかにすることを目的とした.研究対象とした種は,ニオイウツギ,イズイワギボウシ,ハチジョウイボタである,これらの花の形態を測定したところ,いずれも本州からの距離が大きくなるにつれて,花冠サイズの減少が見られた.また,訪花昆虫を現地で観察したところ,本州から離れるに従って,訪花する昆虫の種類,量ともに減少した.これらのことから,伊豆諸島に固有に見られる植物の花サイズが小さくなっている要因には,訪花昆虫相の違いが影響を及ぼしていると推定された.また,伊豆諸島の植物は,本州から島伝いに移住した個体から構成されていると考えられる.そこで,本州からの距離にしたがって,各島の集団の遺伝的多様性が減少しているという仮説をたて,集団遺伝学的手法を用いて,検証を行った.遺伝的多様性の推定には,超変異的であるマイクロサテライトマーカーを用いた.まず,マイクロサテライト領域を単離し,塩基配列を決定後,プライマーを設計した.このプライマーを用いて,フラグメント解析を行い,個体の遺伝子型を決定した.いずれの種においても本州からの距離が大きくなるにつれて,集団の遺伝的多様性は減少し,伊豆諸島の各島の集団は本州から飛び石的に分布を拡大し,各島でビン首効果を受けたために,南に行くほど,遺伝的多様性が減少したと推測した.
前頭連合野の作業記憶における視空間位置の表現に関する研究

2頭のアカゲザルに、リーチング運動を使った2種類の遅延反応課題(遅延リーチング課題と遅延連続リーチング課題)を訓練した。遅延連続リーチング課題では、2ヶ所に視覚刺激が0.5秒づつ順次呈示された後35秒の遅延期間に入り、遅延の終了後刺激の呈示順序と同じ順序で反応キーを押すと報酬が得られる。遅延リーチング課題では、1ヶ所に刺激が呈示され、遅延終了後その位置の反応キーを押すと報酬が得られる。サルが両課題を充分に学習した後、単一ニューロン活動の記録を行った。現在までに230個の単一ニューロン活動を前頭連合野の主溝とその周辺部から記録した。なかでも遅延期間中に生じるニューロン活動は、作業記憶の重要な要素である情報の能動的な保持機構を反映している。そこで、遅延期間活動を分析することにより、複数位置の同時作業記憶機構と、刺激の呈示順序が作業記憶に及ぼす影響を明らかにしようと考えた。その結果、手がかりとして呈示される視覚刺激が視野内のある位置に呈示されると遅延期間活動を生じる位置依存性ニューロン、視覚刺激がある位置の組み合わせで呈示されると遅延期間活動を生じる組み合わせ依存性ニューロン、呈示される2つの視覚刺激の相対的な位置関係に応じて遅延期間活動を生じる相対位置依存性ニューロンなどが見いだされた。また、位置依存性ニューロンや組み合わせ依存性ニューロンでは、多くが刺激の呈示順序にも依存した活動を示した。このように、前頭連合野の個々のニューロンには、比較的単純な情報を保持するものから、いくつかの情報が組み合わされた複雑な情報を保持するものまで、様々なものが存在することが明らかになった。今後、このようなニューロン活動の組み合わせにより、前頭連合野はどのようにして複数の刺激位置とその呈示順序を保持するのか、空間位置は前頭連合野内でどのように表現されているのかを考察する計画である。
ウエブサイトを用いた自己管理支援ががん体験者のQOL及び心理的安寧に与える効果

本研究の目的は、インターネットウエブサイトを通して提供される自己管理支援が、初期治療を終えたがん患者のQOLおよび身体的・心理的苦痛の改善に与える効果を、対照群をおく事前-事後準実験デザインにて明らかにすることにあった。ウエブサイトを構築し、フォーカスグループインタビューにより支援の実行可能性を確認した後に、自己管理支援の効果を確認した。ウエブサイトの機能に対する問題は認められなかったが、支援提供群において十分な対象数を確保できなかった。その主な原因について、本支援形態の特徴と研究過程で得られた調査結果に基づいて考察した。本研究の目的は、インターネットウエブサイトを通して提供される自己管理支援が、初期治療を終えたがん患者/体験者のクオリティオブライフ:(QOL)および身体的・心理的苦痛の改善に与える効果を明らかにすることにある。研究開始年度に当たるH27年度は、研究チームを編成した上で、インターネットウエブサイトを構築し、その有用性をサイト利用者に対するフォーカスグループインタビューによって確認した。ウエブサイトは1がんや健康に関する情報提供・知識の活性化(教育支援)、2意図的・系統的な作文作業(思考活性化支援)、3ブログ・コミュニケーションサイト(心理・社会的支援)に関するコンテンツによって構成した。患者会に所属するがん体験者を対象に、本ウエブサイトの閲覧・利用を求めた上で、ユーザーパフォーマンス(使いやすさ、言語の理解しやすさ、取り間違え、能率)、インターフェイス(コンテンツやパーツ間の関係・接続等を含めた機能性)、コンテンツに対する満足度(適性、信頼性、がんの体験や適応過程との関連性)について、フォーカスグループインタビューを行った。インタビューには、5名のがん体験者と4名の研究チームのメンバーが参加した。その結果、掲載コンテンツについては、がん体験者からの十分な支持が得られた。より体験者の立場にたったものにするために、ユーザーパフォーマンスを中心に複数の提案が出された。インターフェースに関する重要な改善点として、作文作業サイトに自己の振り替えりができる機能を追加することが強く望まれた。これらの結果に基づき、本ウエブサイトの変更を行い、変更版に対してインタビュー参加者から、改良されたとの支持を得た。以上の過程をもって、臨地で実用可能ながん患者/体験者用ウエブサイトが構築されたと判断した。今後は、健康に関する評価指標を用いた本ウエブサイトの有効性検証研究を実施していくことになる。研究チームを編成した上で、インターネットウエブサイトを構築し、その有用性をサイト利用者に対するフォーカスグループインタビューによって確認するという、H27年度当初の目的を確実に達成したため、順調に進展していると考える。本研究の目的は、インターネットウエブサイトを通して提供される自己管理支援が、初期治療を終えたがん患者/体験者のクオリティオブライフ(QOL)及び身体的・心理的苦痛の改善に与える効果を明らかにすることにある。H 28年度からは、対照群をおく事前-事後準実験デザインを組み立て、ウエブサイトの有効性の検証するための調査を開始した。H28年度は対照群への縦断的質問紙調査(基準値:退院後、1ヶ月後、2ヶ月後)を行った。治療を終了し外来通院を始めたがん患者(乳腺・子宮・卵巣がん)のうちウエブサイトを使用できる環境にある患者を対象に、支援の効果を評価する指標として1QOL(生活に対する満足度)、2症状(強さ・生活への支障)、3不安・抑うつを測定する調査への参加を依頼した。29名のがん患者が研究に参加し、その平均年齢は53.69歳(SD:11.78)であった。調査指標について、基準値となる退院後の変数の平均値は、既存の調査結果や公表されている尺度標準値から判断し、QOLは低く、症状は強く、不安や抑うつが高かった。現在2回目、3回目の縦断調査を継続中である。H 29年3月より支援提供(ウエブサイトを利用して、がんに罹患した体験の表出を行う)群への調査を開始した。支援提供群では、対照群に実施した調査内容に加え、体験の表出特性や支援に対する満足度についての調査を加える。ひき続き調査を継続し、質問紙調査の両群における比較と、支援の利用中に作成される文書データの分析および支援利用者への満足度調査の結果より当該支援の効果を評価する計画である。本研究は対照群をおく事前-事後準実験デザインの調査において、予定数の対照群への研究参加協力を得ることができ、また、支援提供群への調査を開始できているため、順調に進展していると考える。本研究の目的は、インターネットウエブサイトを通して提供される自己管理支援が、初期治療を終えたがん患者/体験者のクオリティオブライフ(QOL)及び身体的・心理的苦痛の改善に与える効果を明らかにすることにあった。H29年度は、対照群をおく事前-事後準実験デザインにおける、事後の介入調査を実施した。ウエブサイトを使用できる環境にあるがん患者(乳腺・子宮・卵巣がん)を対象に、本研究において構築したウエブサイトを通した支援(がんの体験に伴う思いや考えの作文による表出作業)を提供し、その効果を評価するために1QOL(生活に対する満足度)、2症状(強さ・生活への支障)、3不安・抑うつを測定する調査への縦断調査を依頼した。H29年3月より6カ月にわたり63名に介入調査の依頼を行い、13名より研究参加への承諾を得た。不参加の理由としては、約半数(32名)の患者がインターネット環境の問題を上げたが、文章を書きたくない(9名)や体調が優れない(4名)ことを理由に参加されない方もいた。

研究参加の承認を得られた13名のうち、基準値調査への回答が得られた患者は2名のみであり、実際に介入群の研究参加者として3週間の作文作業と3回の質問紙調査を完成させた患者は1名のみであった。ウエブサイトを利用した1名は支援に対しては高い満足を示したが、退院後の治療を終了してはじめて、作文作業を行う気持ちになったと報告している。介入群において必要なデータ数を確保することができなかったが、事前(対照群)調査に要した期間と同じ期間にわたり調査依頼を行い1事例の対象者確保という現状を受け入れ、介入群への調査を終了した。最終報告には、予備調査結果と対照群のデータ分析結果、ウエブサイト利用者のデータを用いて本支援に関わる背景分析を追加する予定である。本研究の目的は、インターネットウエブサイトを通して提供される自己管理支援が、初期治療を終えたがん患者のQOLおよび身体的・心理的苦痛の改善に与える効果を、対照群をおく事前-事後準実験デザインにて明らかにすることにあった。ウエブサイトを構築し、フォーカスグループインタビューにより支援の実行可能性を確認した後に、自己管理支援の効果を確認した。ウエブサイトの機能に対する問題は認められなかったが、支援提供群において十分な対象数を確保できなかった。その主な原因について、本支援形態の特徴と研究過程で得られた調査結果に基づいて考察した。今後は、H27年度に作成したウエブサイトのQOLおよび身体的・心理的苦痛の改善に与える効果を明らかにするため、具体的評価指標を設定して、ウエブサイトの利用に関する調査を実施する計画である。ウエブサイトの管理を適切に行いながら、ひき続き支援提供群における調査を進め、本年度中に成果をまとめる計画である。29年度が最終年度であるため、記入しない。がん看護29年度が最終年度であるため、記入しない。
C型肝炎ウイルス感染に関連する脂質生合成酵素遺伝子(TM7SF2)の解析

C型肝炎ウイルス(HCV)コホート研究にて、コレステロール生合成を制御するTM7SF2遺伝子の多型として433番アミノ酸のThrからIleへの置換が、HCV感染成立に影響する遺伝要因の一つであることを見出した。TM7SF2のHCV増殖への関与は、TM7SF2 siRNAによりTM7SF2ノックダウン細胞を作成し、HCVレプリコンを導入後にHCV RNA発現量を測定したところ、HCV RNAの細胞内発現量が、ノックダウン細胞では、非ノックダウンル細胞のそれと比較して低下することで証明した。私たちは、C型肝炎ウイルス(HCV)多発地区におけるコホート研究を通じて、感染既往者と感染持続者の遺伝子一塩基多型性(SNP)を比較検討した結果、HCV感染における感染防御の候補遺伝子として、コレステロール生合成を制御する脂質生合成酵素(TM7SF2)遺伝子のエクソン領域のアミノ酸置換を伴うcoding SNPの遺伝多型が、HCV感染成立に影響する宿主側の遺伝要因の一つであることを明らかにした。TM7SF2は、HCV増殖に必要な脂質ラフトをはじめとする脂質微小環境の形成に関与することが推察される。そこで、TM7SF2のHCV増殖への関与の有無を明らかにするために、in vitroにおけるHCV感染細胞系を用いて、TM7SF2がHCV感染増殖に必須の酵素であるか否か検討した。研究分担者の邵により、米国のDr.Riceより供与いただいたHCVレプリコン(pFL-J6/JFH)をHuh7.5細胞へ遺伝子導入を行い、HCV発現細胞の継代を確立した。また、培養細胞から高力価の感染性ウイルスの作成に成功し、次年度において必要となる実験に供する態勢を整えた。Huh7.5細胞におけるTM7SF2mRNAの発現状態モニタリング法をcyber greenを用いたリアルタイムPCR法で確立することに成功し、細胞内におけるTM7SF2 mRNA発現の定量化を実現した。TM7SF2のHCV増殖における関与を証明するため、TM7SF2 siRNAをHCV感染培養細胞へ遺伝子導入を行い、TM7SF2遺伝子発現のノックダウン細胞を作成した。次に、TM7SF2遺伝子ノックダウン細胞に、HCVレプリコンを導入してHCV RNA発現量を測定したところ、HCV RNAの細胞内発現量が、TM7SF2遺伝子のノックダウン細胞では、非ノックダウンのコントロール細胞のそれと比較して約10%低下することを見出した。さらに、TM7SF2遺伝子によるHCV増殖抑制が、HCV感染成立に影響することを明らかにするために、本HCV培養系で作成された感染性ウイルス粒子を用いて、TM7SF2遺伝子ノックダウン細胞にウイルスを感染させた際のウイルス増殖効率を検討する態勢を整えた。C型肝炎ウイルス(HCV)多発地区におけるコホート研究において、感染既往者と感染持続者の遺伝子一塩基多型性(SNP)を比較検討した結果、HCV感染における感染防御の候補遺伝子として、コレステロール生合成を制御する脂質生合成酵素(TM7SF2)遺伝子の遺伝子多型が、HCV感染成立に影響する宿主側の遺伝要因の一つであることを明らかにし、具体的に11番染色体上の433番アミノ酸のThrからIleへの置換により感染排除が起こりやすいことが判明した。TM7SF2は、HCV増殖に必要な脂質ラフトをはじめとする脂質微小環境の形成に関与することが推察され、TM7SF2のHCV増殖への関与の有無を明らかにするために、in vitroにおけるHCV感染細胞系を用いて、TM7SF2がHCV感染増殖に必須の酵素であるか否か検討した。研究分担者の邵により、HCVレプリコン(pFL-J6/JFH)をHuh7.5細胞へ遺伝子導入を行い、HCV発現細胞を継代し、培養細胞から高力価の感染性ウイルスの作成に成功した。Huh7.5細胞におけるTH7SF2 mRNAの発現状態モニタリング法をcyher greenを用いたリアルタイムPCR法で確立すし、細胞内におけるTM7SF2 mRNA発現の定量を行った。TM7SF2のHCV増殖における関与を証明するため、TM7sF2 siRNAをHCV感染培養細胞へ遺伝子導入を行い、TM7SF2遺伝子発現のノックダウン細胞を作成した。このTM7SF2遺伝子ノックダウン細胞に、HCVレプリコンを導入してHCV RNA発現量を測定したところ、HCV RNAの細胞内発現量が、TM7SF2遺伝子のノックダウン細胞では、非ノックダウンのコントロール細胞のそれと比較して約10%低下することを見出した。次に、本HCV培養系で作成された感染性ウイルス粒子を用いて、TM7SF2遺伝子ノックダウン細胞にウイルスを感染させた際のウイルス増殖効率を検討したが、この場合はウイルス増殖の有意な抑制は見られなかった
両親媒性分子集合体中における化学反応誘起型構造形成に関する研究

両親媒性分子集合体中における化学反応誘起型構造形成について、(1)分子集合体/高分子混合系における平衡構造について研究した。ジドデシルメチルアンモニウムブロミド(DDAB)および(2エチルヘキシス)スルホコハク酸ナトリウム(AOT)形成する逆ミセルにポリアクリル及びポリアリルアミンを溶解させたが、分子集合体はその幾何学的形状を本質的に変えることなく高分子を可溶化し、鋳型となる可能性を示した。(2)両親媒性分子濃厚条件下での重合反応による組織構造形成を、AOT-スチレン-水系の作る液晶相を用いて行った。スチレンを重合しても、重合前の逆ヘキサゴナル構造が保たれ、より強い骨格構造を作ることが分かった。更に、形成されるヘキサゴナル構造の円筒軸の配向が、AOT/キシレン-水系では電場により制御できることが見出された。(3)逆ミセル系におけるシリカの重合反応による組織形成を、DDAB/シクロヘキサン逆ミセルにテトラエトキシシラン(TEOS)を加えて実施した。塩酸酸性下ではシリカの一次粒子が形成されクラスターを作る。塩酸を中和すると、シリカの枝分かれのある棒状逆ミセルの径と一致するDDAB逆ミセルは鋳型の役割を果たしている。一方、アルカリ条件では、逆ミセル径よりずっと大きなシリカが形成され鋳型とはならなかった。(4)正ミセル系におけるシリカの重合反応による構造形成に関する研究を、ラウリルアミン(LA)/テトラエキトキシシラン(TEOS)系について行った。酸性条件でシリカのナノチューブが形成されること、更に、その形式過程を解明した。pH変化により種々の構造が形成され、それらはTEOSの反応速度及びLAの存在状態のpH依存性を考慮すれば理解できることを示した。また、ナノサイズの秩序構造体の形成には、油水の液液界面が本質的に重要な役割を果たしていることを明らかにした。交付申請書に従い、(A)両親媒性分子集合体/高分子混合系における平衡構造(B)両親媒性分子集合体中での重合反応誘起型構造形成にわけて記述する。(A)ジドデシルジメチルアンモニウムブロミドDDAB及びジ2エチルヘキシルスルホ琥珀酸ナトリウムAOTが形成する逆ミセルにポリアクリル酸及びポリアリルアミンを溶解させ、形成される構造をX線小角散乱、動的光散乱、粘度法、電気伝導度法、で検討した。分子集合体は、その幾何学的形状を本質的に変えること無く、上記高分子をその内核水相に可溶化することを見出した。高分子の特性長が元の分子集合体特性長より大きいとき、高分子が分子集合体を鎖状に連結することも明らかとなった。(B)DDAB逆ミセル中でテトラエチルオルソシリケート(TEOS)を溶解させたまま、塩酸酸性下(内核水相)で3日間保持した後、水酸化ナトリウムで中和することによりTEOSの加水分解・縮重合を進行させ、この系におけるDDAB円筒状逆ミセルの機能を明らかとした。まず、DDAB分子集合体は、それが有するナノ空間内にTEOS誘導物を静電相互作用で濃縮し、加水分解を著しく加速、さらにシリカナノ粒子の形成を導く。これらの挙動はDDABが存在しても分子集合体を形成していない系では見られない。中和後、シリカナノ粒子は円筒状に成長しゲル形成にいたる。形成したゲル内の構造は、分子集合体を形成していないDDAB系に比べて均質かつ微細である。

すなわち、分子集合体は、被反応物の集合体界面への濃縮によって反応プロセスを大きく変化させる。また、その縮合(シリカ成長)過程において、シリカの幾何学的構造を制御している。上記、2点より、分子集合体は高分子共存・形成過程下においても、その幾何的特性を保持していることがわかった。また、その幾何的特性に基づいて化学反応の過程を制御することが推定される。交付申請書に従い、(1)両親媒性分子濃厚下での高分子の重合反応による組織構造形成の研究、及び、(2)両親媒性分子希薄濃度下での重合反応による組織構造形成の研究を実施した。(1)ジ(2エチルヘキシル)スルホコハク酸ナトリウム(AOT)、キシレン、水系は、逆相タイブの液晶相を形成する。キシレンに代わりスチレンを用い、キシレンの場合と同様に液晶相を形成することを確認した後、精製したスチレンに重合開始剤を加え、液晶相でのスチレンの重合反応を行った。X線小角散乱及び含水量の測定から、水を内部にもつ円筒組織が六法配列した組織が形成されており、重合により組織はより秩序だち、強い骨格をつくることがわかった。(2)ジドデシルジメチルアンモニウムブロミド(DDAB)/シクロヘキサン系逆ミセルにテトラエトキシシラン(TEOS)を加え、TEOSの加水分解及び重合反応の進行に伴う組織構造変化を調べた。塩酸触媒下では、加水分解したTEOSは繊維状重合物が丸まった球状組織とそれらが棒状にクラスター化した組織を形成した。塩酸を水酸化ナトリウムで中和すると、TEOSの重合反応が加速され、クラスター化していた球が接合して長い棒状組織を形成し、この直径がDDABがTEOSなしで形成する棒状逆ミセルの直径と一致することから、DDAB逆ミセル組織が棒状組織を誘導することがわかった。塩基性触媒下では、加水分解したTEOSは重合反応により3次元ネットワーク状に連結した大きな球状組織を形成し、逆ミセル組織は鋳型として働かないことがわかった。正ミセル系におけるアミン系界面活性剤とTEOSから形成されるシリカのナノ組織についても検討し、酸性条件下では界面活性剤とシリカの複合組織が円筒組織を形成し、シリカのナノチューブが形成されること、塩基性下では、種々のモフォロジーをもつ材料が形成されることが見出された。交付申請書に従い、(1)液晶組織の重合反応の進行による構造形成の研究、および、(2)正ミセル系におけるシリカナノ組織の構造形成に関する研究を実施した。(1)ジ(2エチルヘキシル)スルホコハク酸ナトリウム(AOT)-スチレン-水系に架橋剤(エチレングリコールジメタクリレイロト)を加えて重合しても、重合前の液晶構造を崩さず、逆ヘキサゴナル相の形成がみられ、少し堅い構造のものが得られた。高濃度の界面活性剤を使用した液晶系では、スチレンの重合反応が進行しても元の構造は維持されるので、重合後の構造予測が可能となる。次に、実用化のために重要であるが、困難な課題である逆ヘキサゴナル構造の配向制御について、電場による制御を検討した。AOT/キシレン/水系では、条件を整えれば円筒軸が電場の方向に配向することが確認された。今後、重合系への拡張が課題となる。(2)昨年、ラウリルアミン(LA)/テトラエトキシシラン(TEOS)系について、酸性条件でシリカのナノチューブが形成されることを報告した。本年はこの形成過程を、SAXS、TEM、SEM、窒素吸着等温線、Si-29NMRを用いて解析し、解明した。
動物の子育ての進化の数理的研究

平成四年度では4つの保護形式、両親保護、オス保護、メス保護と無保護のいづれが純粋戦略になるかを、性比、両親保護と片親保護の場合の子供の数の比、片親保護と無保護の場合の子供の数の比の3つのパラメータで記述した。保護形式を決定する重要なパラメータは性比であることがわかった。また父性の不確かさがメス保護が多い理由のひとつであろうと思われた。オス保護とメス保護が重なったり、両親保護と無保護が重なったりする場合もある。どちらになるかは過去からの進化の歴史が決定する(3つのうちのどのパラメータが変化したか)。これらの結果はBehavioral Ecologyに掲載された。平成五年度は保護形式の多型に論点を移した。同一種内に複数の保育パターンが存在するもの(例えば地中海のクジャクベラ)、あるいは近縁種のグループ内に多種の保育パターンが存在するもの(例えば、一夫多妻の鳥、カエル類)等の実際の生物と、我々のモデルとの比較対応を行った。各分類の専門の生態学者からの情報をもとにして、モデルの予測と、その実際の保護形式を比較検討中である。また我々のモデルにおいては、実効性比が一番重要であったが、はたして性比が本当に一番影響が大きいのかを実際の生物で検討中である。また、保育行動の進化の統一的理論として遺伝的、生態的な総合的考察はその問題の大きさのために完了していない。一方、保育とは血縁関係のある親と子供の利益の対立である。保育することで親は繁殖の機会を失うが、子供は生存率が増す。即ち、親はできるならば保育はやりたくなく、子供は親にやらせたい。このような血縁のあるもの同士での利害の対立を、京都大学・阿部琢哉、東正彦らと共に数理モデルで検討した。この結果はEvolutionに掲載された。我々は、動物界全体に適用できるように大変シンプルな仮定をおいて子育ての問題を数理的に考察した。ある動物の個体群の片方の性において、保護をする個体数はもちろんのこと、交尾相手がどちらの戦略を採っているかまでを考慮した新しい子育ての数理モデルを作った。これまでの数理モデルにおいては、交尾相手がどちらの戦略を採っているかが考慮されていなかったので、次の交尾相手の獲得時間に問題があった。モデルの結果は、両親保護と片親保護の下で育てることができる子供の数の比、片親保護と無保護の子供の数の比、それと性比を変数として、3次元空間に両親保護、メス保護、オス保護、と無保護が進化的に安定な状態となる領域に表した。進化的に安定な状態は必ずしも一つではなく、オス保護とメス保護が重なったり、両親保護と無保護が重なったりする場合もある。どちらになるかは過去からの進化の歴史が決める(三つの変数のうちどれが変化したか)。またどの保護形式も進化的に安定な状態ではない(純粋戦略が進化的に安定な戦略になれない)混合戦略の領域(一方もしくは両方の性において保護と無保護がまざっている)も見いだした。しかしながら四つの保護形式のうち、どの保護形式を採るかは主として性比に依存することが分かった。魚においてはやるとすればオス保護であるが、父性の確かさが主要な要因であることも示された。これらの結果は"Parental Careas a Game"と題してJournal of Evolutionary Biologyに受理された。

平成四年度では4つの保護形式、両親保護、オス保護、メス保護と無保護のいづれが純粋戦略になるかを、性比、両親保護と片親保護の場合の子供の数の比、片親保護と無保護の場合の子供の数の比の3つのパラメータで記述した。ところが進化的に安定な状態は必ずしも一つではない場合があることがわかった。オス保護とメス保護が重なったり、両親保護と無保護が重なったりする場合がある。どちらになるかは過去からの進化の歴史(3つのうちのどのパラメータが変化したか)。また、ある特定の保護形式から出発して、3つのパラメータの一つを変化させていくと、どの保護形式も進化的に安定な状態にならない場合(一方、あるいは両方の性で保護と無保護が混ざっている)を経て別の特定の保護形式になることがあることもわかった。本年度は保護形式の多型に論点を移した。同一種内に複数の保育パターンが存在するもの(例えば地中海のクジャクベラ)、あるいは近縁種のグループ内に多種な保育パターンが存在するもの(例えば、一夫多妻の鳥、カエル類)等の実際の生物と、我々のモデルとの比較対応を行った。各分類の専門の生態学者からの情報をもとにして、モデルの予測と、その実際の保護形式を比較検討中である。また我々のモデルにおいては、実効性比が一番重要であったが、はたして性比が本当に一番影響が大きいのかを実際の生物で検討中である。また、保育行動の進化の統一的理論として遺伝的、生態的な総合的考察を行っている。
性の医療化と「性同一性障害」に関する社会学的研究

本年度は、当該年度の研究目的に照らして、以下のような研究を行った。まずは、日本で「性同一性障害」という言葉を使ってコミュニティの運営を行う団体に対し、インタビューを行った。またタイとアメリカに関しては、「性別の変更」を行うという性のあり方を擁護する活動の関係者にコンタクトを取り、回答を得た。日本では、「性を変えよう」とする人々が作る四国の1団体に焦点をあてた。調査では、「性同一性障害」という医療言説の登場によって、「性を変える」ということが可能になったというポジティヴな面を評価する証言が得られた。しかし同時に、「性同一性障害」という言説によって、「男性から女性に性を変えよう」とする人が女性を恋愛対象にする場合があるという事実が理解されにくい状態が起きているという証言も得た。この証言からは、「性同一性障害」とされる人が、「ゲイ・レズビアン」と混合した性のあり方をしていた場合、これらの人々のライフスタイルが医療言説の普及に伴って異端化される可能性があることがうかがえる。これは「性同一性障害」という言説の普及がもたらすネガティヴな面であり、こうした点から「性同一性障害」という医療言説が「性を変えよう」とする人々のライフスタイルに対して中立的ではないという知見を得た。タイに関する調査では、性の医療化という社会現象の事例である「性同一性障害」という言葉の存在に対して批判的な見解を得ることができた。また、アメリカに関する調査でも、アメリカの精神医学会の診断基準であるDSMの改訂について質問をしたところ、「性同一性障害」という医療言説に対する歴史的評価を下す回答を得た。(抄録なし)本年度は、当該研究課題を遂行するために、以下の研究を行った。まずは、日本で「性同一性障害」という医療概念を使って人権啓発運動を行う団体に対してインタビュー調査を行った。次に、「性を変える」という行為がタイ社会でどのように認知されているかについてインタビューを行った。さらに、今後行うアメリカに関する予備的な調査を行った。日本においては、「性同一性障害」という医療概念を使って人権啓発活動を行う団体のなかでも、先駆的な試みを行う山陰地方の団体に着目した。日本では、「性を変える」にあたり、「性別適合手術」を行い、戸籍上の性別を変えるという手順を踏むことが法的前提になっている。しかし、調査した団体では、手術を受けなくとも「性同一性障害」当事者が社会に参画することを提言していた。提言の中では、厚生労働省と調査した団体とが交渉するという成果を残した。調査からは、「性別適合手術」を前提として「性を変える」ことを認める制度的枠組みが、当事者のニーズを満たしていないという具体的な事例を得ることができた。タイに関する調査では、タイ社会において「性同一性障害」という言葉は「精神異常者」という「負のイメージ」があるため、「性を変える」人々は「性同一性障害」という言葉を使うことは避けるという。そのため、当事者はガトゥーイという言葉や、「性の越境」というニュアンスのある言葉を駆使して、自らの性のあり方を言い表している。タイの事例からは、日本とタイにおける「性同一性障害」の認知のされ方を比較するための基盤を得た。またアメリカに関する調査では、「性同一性障害」という概念にもとづいた医療制度のあり方について議論があるという知見を得た。本研究は、「性を変えよう」とする人々が、医療概念である「性同一性障害」に対してどのような意味づけをし、この医療概念を人権啓発運動や日常生活の場でいかにして使うのかについて焦点をあてるものである。調査では、諸外国の事例を参照しながら、日本における「性同一性障害」当事者の最新の動向を把握することができている。特に、日本における調査では、実験的な人権啓発活動を行う団体の動向を調査しているという面で、研究はおおむね順調に進展している。

今後の調査では、「性同一性障害」という医療概念にもとづいて人権啓発活動が行われている背景に、「性同一性障害」当事者の抱える深刻な雇用不安があるという事実に特に焦点を当てる。「性同一性障害」とされた人々は、自らの求める性別で労働市場に参画することが難しく、人権啓発活動も雇用不安を解決することが最終的な目的になる。そのため、雇用不安をできる限り解消しようとする団体の動向や、人権啓発活動に加わらない当事者が日常生活をいかにして送っているのかについて留意し、調査を行う。また、調査の進展に伴い、研究成果を公表する水準にまで資料が集まったため、今後は学会・論文投稿の機会を増やしていく方針である。(抄録なし)
がん細胞におけるセパレース活性制御異常の分子基盤

近年、染色体不安定性を積極的に増大させてがんを死滅させる治療法の開発が注目されている。セパレースの早すぎる活性化は染色体不安定性の要因となるが、バイオセンサーを用いた解析によると、多くのがん細胞株でセパレースが早期に活性化していた。そこで本研究では、このがん細胞株でみられたセパレース活性制御異常の分子基盤を解明する。まずセパレースの厳格な活性制御を保証する機構を解明し、その知見をがん細胞株における異常の理解へと展開する。がんにおけるセパレース活性制御異常の分子基盤が明らかになれば、がん特有の弱点としてセパレース活性制御異常を標的とすることが可能になり、新たな治療法開発の端緒となると期待される。
ストレスステロイドが海馬神経の損傷を引き起こす機構の解明

本研究は、ストレスの影響を大きく受ける記憶学習機能を司り、ストレスステロイドの主要な標的である海馬において、海馬自身で合成されるニューロステロイドとしてのエストロゲンとその作用部位であるエストロゲン受容体を中心に、ストレスによる神経細胞損傷に関する防御機構の解明を目指すものである。本年度は、まず昨年度に発見したラット海馬神経細胞への17β-エストラジオールの投与によるα型エストロゲン受容体(ERα)の移動について更に追求し、ERαは特にポストシナプスでpostsynaptic density(PSD)に移行していることを解明した。ERαはheat-shock proteinと相互作用することから、ストレス負荷時における損傷から神経細胞を保護する際に関与していることが示唆された。また、海馬に17β-エストラジオールを投与するとシナプス蛋白質が顕著に増加するとともに、NMDA受容体の特定のサブタイプが特異的に増加することを発見した。17β-エストラジオールは海馬神経細胞のスパイン密度及びその形態をNMDA受容体を介したカルシウム依存的に制御することから、これらの蛋白質の変化はスパイン形成において重要な役割を担っているものと考えられる。ストレスを負荷したラットでは海馬でのERαの発現に減少が見られた、副腎を摘出してストレスステロイドの供給を遮断するとこの減少の割合が抑制された。これより、脳でのERαの発現制御には末梢から供給されるストレスステロイドが関与していることが示唆された。一方で抑制は完全ではなかったことから、末梢由来のストレスステロイドのみならず、昨年度に実証した脳自体で合成されているグルココルチコイド(コルチコステロン)も一定の役割を担っているのではないかと思われる。また、精巣を摘出して末梢からのアンドロゲンの供給を遮断すると、海馬におけるグルココルチコイド受容体の発現量が減少した。エストロゲンとともに擬似エストロゲンであるビスフェノールA(BPA)の効果も検討し、BPAは海馬神経細胞で細胞内カルシウム信号を発生させるとともに、スパインの密度・形態を変化させることを見出した。本研究は、ストレスの影響を大きく受ける記憶学習機能を司り、ストレスステロイドの主要な標的である海馬において、海馬自身で合成されるニューロステロイドとしてのエストロゲンの合成とその作用部位であるエストロゲン受容体を中心に神経細胞損傷が引き起こされる機構の解明を目指すものである。本年度は、まず神経細胞損傷をもたらすストレスを負荷されたラットの海馬において、脳内エストロゲンの作用を媒介する主要な受容体である・型エストロゲン受容体(ERα)の神経細胞内での存在状態の変化を検討した。虚血ストレスを負荷したラットより調製した脳海馬のホモジネートに対して遠心分画を行い、我々が先に作成した特異性の高い抗ERα抗体(RC-19)を用いてERαの細胞内での移動を検討した結果、細胞質よりシナプトソーム画分への移動が観察された。さらにRC-19による免疫沈降実験を行いERαと結合する蛋白を検討した結果、ストレス負荷によってERαとストレス蛋白質であるheat-shock protein 90の相互作用が引き起こされることを発見した。これらの現象は、末梢からのステロイド供給を遮断しても観察されたことから、末梢からのストレスステロイドの供給を必要としない独立した脳内でのストレス応答として引き起こされるものと考えられる。次に、脳自体でのストレス応答について、ニューロステロイドとしてのストレスステロイド(コルチコステロン)の合成を検討した。これまでの方法に比してステロイド抽出法の改善を試み、コルチコステロンの回収効率を著しく高めることに成功して海馬でのコルチコステロン濃度を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分析と質量分析を用いてより正確に測定することに成功した。その結果、副腎摘出を行い末梢からのステロイド供給を遮断したラットで海馬のコルチコステロン濃度は血中濃度の数倍に達することが明らかとなり脳内のストレスステロイド合成が実証された。

また、精巣を摘出して末梢からのアンドロゲンの供給を遮断すると、海馬におけるグルココルチコイド受容体の発現量が減少した。エストロゲンとともに擬似エストロゲンであるビスフェノールA(BPA)の効果も検討し、BPAは海馬神経細胞で細胞内カルシウム信号を発生させるとともに、スパインの密度・形態を変化させることを見出した。