hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属/誘電体多層構造を用いた超小型分光素子の開発

「内容」本年度は,金属/誘電体多層構造を用いた導波型プリズムを実際に作製し,プリズムに光を入射させて,その射出角度および波長分散性を調べた.実験では,0次回折光が存在せず,1次回折光のみ射出されることや,波長変化に伴って射出角度が変化することが確かめられた.また,光が金属/誘電体多層構造を通過した際に起こる表面反射も含めたエネルギー損失について,実験で確かめるための光回路の構成を検討した.金属/誘電体多層構造を用いたレンズについても作製できており,その集光効率を確かめるための光回路構成について検討している.さらに,金属/誘電体多層構造の作製手法を応用して,アスペクト比が高い赤外線偏光素子の作製が可能であることが確かめられた。「意義」「研究の目的」に記述したようにシリコンフォトニクスへの応用を鑑みて金属/誘電体多層構造をSOI(Silicon On Insulator)基板上に作製し,「研究実施計画」通りプリズムの原理検証を行った.また,金属/誘電体多層構造の表面反射を含めたエネルギー損失を見積もることは,どの程度のサイズの素子なら実用化可能かということの判断材料となり,意義がある.「重要性」SOI基板上に作製した素子の原理検証をする手法を確立し,金属/誘電体多層構造を用いた波長分散素子がシリコンフォトニクスへ応用できる可能性が確かめられた.このような検証手法を確立する際に得られた知見のいくつかは,金属/誘電体多層構造を用いたプリズムだけでなく,同構造を用いたレンズ等の検証にも応用できる.「内容」本年度は,金属/誘電体多層構造の表面における光波の反射率を求めるための有効媒質理論を構築するとともに,金属/誘電体多層構造を作製する手法を確立した.また,金属/誘電体多層構造を用いた波長分散素子の原理検証実験のための素子作製プロセスについて検討した.「意義」金属/誘電体多層構造の表面における光波の反射率を求めることは,「研究の目的」に記述したような金属/誘電体多層構造を用いたプリズムやレンズの設計指針を確立するために重要となる.「研究実施計画」において,2年度目に波長分散素子の原理検証を実施予定であり,そのための素子作製プロセスを検討することには意義がある.「重要性」金属/誘電体多層構造は強い光学異方性を示すため,従来の有効媒質理論をそのまま適用するだけでは正確な反射率を得ることはできなかった.当該構造の実効的な誘電率を光波の伝搬方向に依存する形で新たに定義することで,この問題を解決することができた,素子作製プロセスについてはSOI基板上に素子を作製する手法を確立し,金属/誘電体多層構造がシリコンフォトニクスへ応用できる可能性が確かめられた.「内容」本年度は,金属/誘電体多層構造を用いた導波型プリズムを実際に作製し,プリズムに光を入射させて,その射出角度および波長分散性を調べた.実験では,0次回折光が存在せず,1次回折光のみ射出されることや,波長変化に伴って射出角度が変化することが確かめられた.また,光が金属/誘電体多層構造を通過した際に起こる表面反射も含めたエネルギー損失について,実験で確かめるための光回路の構成を検討した.金属/誘電体多層構造を用いたレンズについても作製できており,その集光効率を確かめるための光回路構成について検討している.さらに,金属/誘電体多層構造の作製手法を応用して,アスペクト比が高い赤外線偏光素子の作製が可能であることが確かめられた。「意義」「研究の目的」に記述したようにシリコンフォトニクスへの応用を鑑みて金属/誘電体多層構造をSOI(Silicon On Insulator)基板上に作製し,「研究実施計画」通りプリズムの原理検証を行った.また,金属/誘電体多層構造の表面反射を含めたエネルギー損失を見積もることは,どの程度のサイズの素子なら実用化可能かということの判断材料となり,意義がある.「重要性」SOI基板上に作製した素子の原理検証をする手法を確立し,金属/誘電体多層構造を用いた波長分散素子がシリコンフォトニクスへ応用できる可能性が確かめられた.このような検証手法を確立する際に得られた知見のいくつかは,金属/誘電体多層構造を用いたプリズムだけでなく,同構造を用いたレンズ等の検証にも応用できる.
惑星探査及び有人宇宙輸送に向けた革新的超軽量熱防御システムの開発

本研究では非アブレーション型の超軽量熱防御システム(NALT)を提案するとともに,小型モデルの試作を行った.試作した小型モデルを用いて加熱試験を行うことにより耐熱性・断熱性を評価を行った.また熱物性計測や強度試験を行うことによってNALTの評価解析モデルを開発した.またNALTのPFM製造プロセス成立性を検証するため,直径600mmのNALTのBread Board Model (BBM)を製作した.製作したNALT BBMを用いて認証試験レベルにおける熱真空試験と振動試験,衝撃試験を実施し,軌道上熱サイクルによる熱応力発生時の健全性を検証するとともに,打上げ振動環境における健全性を検証した.本年度は,昨年度明らかになった非アブレーション熱防御システム(以下,NALTと略記する)の接着や熱伝達特性の問題解明を行った.また将来実大スケールのエアロシェルを製作する際の問題点を明らかにするために,直径600mmの中型サイズの試作を行い,環境試験を行うことでNALTのTRLを向上させた.C/Cスキンと断熱材との接着については,昨年度一部の試験片で剥離が見られた.そこで本年度はスキン接着面の大きさ,曲率,粗度をパラメータとした接着試験を行い,接着のために最適な接着面大きさ,曲率,粗度を決定した.また断熱材の熱膨張率モデルを用いた熱構造解析を行い,熱処理時に大きな負荷がかからないように断熱材間隙間を決定した.今後は接着試験で製作した試験片の引張り試験を行い,接着部強度の評価を行う予定である.NALTの熱伝達特性について,NALTの評価解析精度向上を目的として,内部熱伝達に対する輻射熱伝達の寄与を調査した.まず断熱材の内部構造をX線CTモデルで再現し,それを元に輻射輸送係数を評価した.更に輻射輸送係数を用いたエネルギー輸送計算を実施し,加熱試験で得られたNALT内部温度履歴データとの比較を行った.これにより,輻射熱伝達を考慮した場合の温度変化は小さく,NALT内部熱伝達に対する輻射熱伝達の寄与は非常に限定的である可能性があることが示唆されている.光の波動性(回折)を考慮した輻射伝搬計算及び有効熱伝導率測定による検証は今後の検討課題であり,次年度も継続する予定である.直径600mmの中型サイズの試作を行い,PFM製造プロセス成立性の検証を行った.大型シェルにおいても接着工程が妥当であり適切に実現できることを検証した.更に中型モデルを用いた熱真空試験や振動試験を行い,軌道上熱サイクルによる熱応力発生時の機械的健全性を検証するとともに,打上げ振動環境における健全性を検証した.複合材スキン,軽量断熱材,及びハニカム構造体から構成される非アブレーション超軽量熱防御システムを開発するにあたり,様々な材料を用いて直径40mm100mmの実験室モデルを製作した.複合材スキンと断熱材との接着にあたり高温用炭素接着剤を使用するが,熱処理を行うために大型のガス置換マッフル炉を購入し,供試体製作の効率化を図った.また製作した実験室モデルを用いてアーク加熱風洞において加熱試験を行い,耐熱特性を比較することで材料のスクリーニングを行った.本研究により,複合材スキンの耐酸化コーティングについては化学気相蒸着法によるコーティングよりも簡便法によるコーティングの方が製作工程の大幅短縮が図れるとともに,熱的な特性に優れていることが判明した.また断熱材として従来の米国産炭素発泡材に代わり国産炭素繊維成形体を使用することにより,断熱性を改善するとともに熱防御システム重量の低減を図ることができた.特に現在JAXAで検討が進められている火星エアロキャプチャミッションに本熱防御システムを適用した場合,熱防御システムの機体重量比は10%程度に抑えることが可能であることが判明した.一方で炭素接着剤による接着方法については,一部の供試体について接着部の剥離が見られるなど,今後解決しなければならない課題が見つかった.また本研究で使用している炭素繊維成形体の断熱材について,気孔部分に存在するガスの対流・輻射加熱による影響も含めた熱伝達特性の解明が必要である.NALT接着部強度評価に向けた研究を実施した.特に接着部の強度評価に向けて,昨年度の接着試験において製作された試験片を用いて引張り試験を実施した.全ての試験において供試体破壊はカーボン・カーボン複合材スキンと断熱材との接着部ではなく断熱材部で発生していることがわかった,これにより接着部の引張り強度を定量化するとともに,接着手法の妥当性を検証することができた.一方で,従来の接着にだけではなく部分的機械的に固定することによってNALTの機械的強度を向上する等,今後取り組むべき課題も判明した.これについては研究期間を1年延長し,課題克服に向けた研究を行う.また多孔質物質内部の熱伝達特性の解明に向けた研究を実施した.特に加熱試験と評価解析との不一致について,加熱試験において供試体の側面から熱が流入出するなど,加熱の1次元性が成立していないことが原因の大部分であることが定性的かつ定量的に示された.更に断熱材内部空孔における輻射の影響は小さいことがわかった.更に火星大気中に浮遊するダストによるNALT表面の損耗耐性を評価することを目的とした予備研究を開始した.特に二段式

軽ガス銃を用いたダスト模擬粒子撃ち込み試験を行うにあたり,試験条件の整理,計測システムの整備,圧縮管内のピストン速度計測,模擬サボの撃ち込みを行うなど,二段式軽ガス銃の動作確認を実施した.非アブレーション軽量熱防御システム(Non-Ablative Lightweight Thermal Protection System: NALT)の機械的強度改善に向けた研究を実施した.本研究ではNALTにポストを設置して部分的機械的に固定ことを想定し,NALTのポスト周りの熱構造連成解析モデルを構築し,有限要素解析を実施した.特に赤外線真空ランプ加熱試験の結果を再現することで解析モデルの妥当性を検証した.また火星エアロキャプチャ技術実証ミッションへNALTを適用した場合を想定し,ポストの成立性の検討を行った.本研究で得られた知見は,第29回数値流体力学シンポジウム及び平成27年度宇宙航行の力学シンポジウムにて報告を行った.本研究では非アブレーション型の超軽量熱防御システム(NALT)を提案するとともに,小型モデルの試作を行った.試作した小型モデルを用いて加熱試験を行うことにより耐熱性・断熱性を評価を行った.また熱物性計測や強度試験を行うことによってNALTの評価解析モデルを開発した.またNALTのPFM製造プロセス成立性を検証するため,直径600mmのNALTのBread Board Model (BBM)を製作した.製作したNALT BBMを用いて認証試験レベルにおける熱真空試験と振動試験,衝撃試験を実施し,軌道上熱サイクルによる熱応力発生時の健全性を検証するとともに,打上げ振動環境における健全性を検証した.NALT接着部の機械的強度評価については,引張り強度を定量化するとともに,接着手法の妥当性を検証することができてた点については概ね順調に進展している.一方で機械的強度の改善に向けて新しく取り組むべき課題も判明した.しかしながら多孔質内部の熱伝達特性の解明,加熱試験と評価解析の不一致の原因の特定,ダストによる損耗耐性評価の一部前倒し等,当初の計画以上に進展している部分もある.したがって研究目的の達成度についてはおおむね順調に進展していると考えられる.高温空気力学,高速空気力学,数値流体力学,熱防御システムNALTの機械的強度改善に向けて,ポストを設置するなど,機械的固定手法を検討する.これにあたり,ポストを含むNALT供試体を作成し,加熱試験を実施してポスト部の断熱性を確認するとともに,高温時の機械強度を検証する.また熱解析のみに着目した従来の評価解析手法を拡張し,機械強度を合わせて評価する解析手法を開発する.加熱試験データとの比較を行うことにより,評価モデルの精度向上を目指す.また二段式軽ガス銃を用いたダスト模擬粒子撃ち込み試験を実施することにより,NALTの損耗耐性評価を実施する.スキンと断熱材との接着手法を改善し,断熱材内部の熱伝達特性を一部解明することができた点については概ね順調に進展している.一方で,NALTの熱伝達特性の全容解明や接着強度の評価については一部課題も残っている.しかしながら中型サイズの試作を行い,いくつかの機械的健全性の検証に成功し,大型化に向けた目処が立っているなど,当初の計画以上に進展している部分もある.複合材スキン,軽量断熱材,及びハニカム構造体から構成される非アブレーション超軽量熱防御システムを開発するにあたり,様々な材料を用いて実験室モデルを製作するとともに,当初目標に掲げていた耐酸化コーティング手法や断熱材材料に関するスクリーニングを完了することができた点については概ね順調に進展している.
映画クレジットにおける文字表現のデザイン学的検証

本研究では,羽良多平吉がタイトルデザインを担当した劇場用アニメーション『銀河鉄道の夜』(1985)を対象作品として,組版の再現実験をもとにタイポグラフィの特質とそのコンセプトを明らかにした。結果,対象作品に見られる特質は,羽良多が装丁を担当したますむら・ひろしの原案本においてすでに構築されていたことを指摘した。さらにその精緻な組版技法は,種々の関連媒体の同一性を視覚的に保持していたと結論づけた。本研究は,グラフィックデザイナー・羽良多平吉(1947-)がタイトルデザインを担当した劇場用アニメーション『銀河鉄道の夜』(1985年7月13日公開)を対象作品として,タイポグラフィの特質とそのコンセプトを考察し,「文字の視覚的伝達機能」を明らかにすることを目的としている。具体的には,対象作品の静止画像からタイトルデザインや組版における客観的(数値的)データを抽出し,当時と同じ写真植字技術によって原版を再現する。その過程で明らかになる技法上の問題や選択の詳細を検証し,印刷媒体との比較をおこないながら,ビジュアルコンセプトや作品との関連性について考察をおこなった。その結果,対象作品の分析から,次のような特質を見出すことができた。1混植を前提とした和文組版,2複数の欧文書体による画面構成,3精緻で極端な詰め組調整,4従属欧文の排除,5拗促音の小字,6罫線および記号類の使用。以上の特質は、写植期における邦画クレジットのなかでも極めて技巧的な事例であり、高度な写植技法のみならず、活版印刷にも精通するかのような組版状況から、紙媒体におけるタイポグラフィのノウハウが注入された精緻なデザインであると論じた。さらに,それらの特質から羽良多平吉の担当した原案本の装丁に源泉があることを指摘し,その後の映画関連書籍に適用されていく組版手法が,さまざまなメディアに拡散する作品世界を同一の世界観で包み込む視覚記号として機能していたと結論づけた。当該年度では,映像タイポグラフィの理論構築を目的として,印刷出版で活躍するグラフィックデザイナーがタイトルクレジットを制作した映画『銀河鉄道の夜』(1985)(以下,対象作品)の組版手法について,以下のように研究を実施した。1)対象作品におけるタイトルおよびクレジットの組版ルールを抽出した。:対象作品の静止画像を取得した後,使用書体や字間行間などの基本設定を推測し,組版仕様書を作成。それに基づいて,写植印字を発注し,仕上がったデータを静止画像に重ねて検証をおこなった。その結果,(1)タイトルの一部に当時使用が困難だった金属活字書体が混植されている,(2)字間が一文字ずつ手動で調整されている,(3)飾り記号や罫線などが使用されている,などの特徴が確認できた。それらの要件は,当時の映画タイトルにはほぼ確認できない特殊な事例であることから,対象作品の組版設定は印刷出版物のノウハウによって構成されている可能性が高い。2)デザイナー・羽良多平吉による印刷物のデザイン手法とその特質を明らかにする準備として,資料収集をおこなった。:対象作品の原案・ますむらひろし(原作は宮澤賢治)の単行本『銀河鉄道の夜』を中心に,羽良多が図書設計を担当した絶版図書を収集した。また,映像と宣伝の違いを考慮して,映画パンフやチラシなどの宣材,映画設定資料集などの関連図書を購入した。これら出版物と映画タイトルのデザインを比較検討することで,羽良多が両メディアのタイポグラフィをどのように捉えていたか確認する。当該年度の研究計画として予定していた(1)調査対象作品のタイトルロゴおよびクレジットの調査,(2)調査対象作品のタイトルロゴおよびクレジットの再現,(3)ビジュアルコンセプトや処理方法への仮説,が完了している。(3)については収集した資料を基に,さらに検証を進める必要があるが,平成24年度計画としていた書体や活字資料の裏付け調査がやや先行していることから,おおむね計画の通り進展している。当該年度の研究成果を踏まえ,平成24年度には(1)対象作品の組版ルールと印刷物における特質との比較検討,(2)対象作品におけるデザイン手法および作品背景との関連性についての考察,の二点を推進する。当該年度では消耗品価格が当初積算より安価であったため、次年度に繰り越し、平成24年度使用について以下のように計画する。1)同定用フォントパスポートの更新費用...57,960円2)検証用写真植字印字費...42,040円3)投稿論文抜き刷り...30,000円4)映像および図書資料一式...70,028円
アクティブオーディションによるロボット聴覚機能の向上

ロボットによる,音源定位,音源追跡,音源分離,分離音声認識の精度を改善した.これらの改善により,ロボットの動作により音源の方向変化に追従した音源分離が可能になった他,ロボット動作に起因するロボット自身の動作音の影響を受けにくくなり,ロボット動作中の分離音声認識が可能になった.つまり複数音源下でのアクティブオーディションのための身体動作制約が,ほとんどなくなった.音源に近づき信号対雑音比を改善し,複数音源間の方向角度差を広げるように移動し,分離音声認識精度を改善可能になった.音源とマイクロホン間に身体が入り込むような特別な場合を除き,動作中の認識精度を低下させることなく,分離音声認識が可能になった.ロボットによる,音源定位,音源追跡,音源分離,分離音声認識の精度を改善した.これらの改善により,ロボットの動作により音源の方向変化に追従した音源分離が可能になった他,ロボット動作に起因するロボット自身の動作音の影響を受けにくくなり,ロボット動作中の分離音声認識が可能になった.つまり複数音源下でのアクティブオーディションのための身体動作制約が,ほとんどなくなった.音源に近づき信号対雑音比を改善し,複数音源間の方向角度差を広げるように移動し,分離音声認識精度を改善可能になった.音源とマイクロホン間に身体が入り込むような特別な場合を除き,動作中の認識精度を低下させることなく,分離音声認識が可能になった.研究目的は,ヒューマノイドロボットが,音声を実環境下で高精度に認識するための身体制御方法である.21年度計画は,「要素技術開発」であった.ヒューマノイドロボットHRP-2に8本のECMマイクロフォンを搭載し,音源定位・音源分離・分離音声認識を行うシステムを実装し,研究基盤となる要素技術の洗練化を行った.得に「音源分離性能の改善」と「分離音声に残された歪を含む音響特徴量の信頼度計算手法確立」を行った.音源分離は,マイクロフォンで受音した信号から,混合前の音声を推定する不良設定問題である.混合前の音声の推定精度は,分離行列推定精度の影響を大きく受ける.オンラインでの音源分離は,分離行列を高速に推定する必要がある.21年度の研究成果は,この分離行列の高速推定である,分離行列をオンラインで適応的に求める手法を改善した.具体的には,「分離行列の初期値を与える手法を導入」した点と,「適切な初期値を求める手法」を導入した点である.これにより,分離行列の収束速度が改善し,音源分離精度が向上した,それに伴い,移動音源に対する分離性能の向上も期待できる.音響特徴量の信頼度は,歪んだ音声の認識誤りを軽減する目的で用いる,音声収録時に,目的音声の特徴量をロボット動作音(ノイズ)が覆い隠す歪が問題である.信頼度の高い部分に重点を置いた音声認識(ミッシングフィーチャ理論に基づく音声認識)を行う.高い認識精度を得るためには,信頼度計算が重要である.従来,信頼度は0または1を用いることが多かったが,0から1の連続値を信頼度として用いる方法を採用し,信頼度を自動生成するモデルを構築した.本手法による音声認識システムで,ロボット動作音により歪んだ音響特徴量を認識すると,ロボット動作中の音声認識精度が改善すると期待できる.移動音源の定位・分離,および,ロボット動作中の音声認識は,今後の課題である.研究目的は,ヒューマノイドロボットが,音声を実環境下で高精度に認識するための身体制御方法開発である.ロボット動作中でも認識可能な他,雑音としての音声が存在しても,目的とする音声を認識することが目標である.現在開発・改良している音源定位・音源分離・分離音声認識ソフトウエアを用いて音源認識ロボットの身体制御方法を開発している.22年度計画は,ロボット動作中の音声認識の実現であった.ロボット動作中には,ロボット動作音(例えばファン音)があるため,その音は,音声認識にとって雑音となる.電源投入時のファン音など,待機時の雑音は,特定方向からの音源となる.従来方法では,雑音を音源定位し,音源分離できなかったが,特定方向の音源を無視する仕組みを導入することで動作中の認識が可能になった.異なるマイクロホンアレイを用い,ロボットに音声認識機能を実現することも目的であった.ECMマイクロホンを搭載したヒューマノイドロボットHRP-2と,MEMSマイクロホンを搭載したロボットRobovie-R2に音声認識機能を構築した.一般にMEMSマイクロホンは,小型で個体間のばらつきが小さく,マイクロホンアレイを構成するのに適している.開発したソフトウエアは,マイクロホンの種類によらず,ロボット聴覚機能を実現可能であることを示した.また,ソフトウエアがロボット形状に対して柔軟に適応可能であることを示した.移動音源でロボット静止中の音源定位・音源分離,または音源静止中でロボット移動中の音源定位・音源分離には,音源分離行列の適応処理が,可能な限り早く収束することが求められる.高速に収束する方法を開発し,収束時間に比べ,音源またはロボットの移動速度が遅い滑らかな移動であれば,移動中の音源定位・音源分離が可能となった.身体動作・移動を伴う認識性能改善は,今後の課題である.本年度の目的は,移動中の音源定位手法を開発することであった.ロボット静止時に移動音源を定位する手法(MUSIC手法)をベース手法にして解決した.当初の課題は,ロボット移動中にも移動音源を定位する方法を開発することであり,ロボットから音源を見たときに,音源が交差する場合は想定していなかった.現実には,ロボットの移動により,音源の交差が頻繁に起こる、交差に対応可能な手法を開発し,シミュレーション混合した複数移動音の交差音源を,音源を区別しながら追跡できることを確認できた.

音源定位手法と音源追跡手法を統合し,音色情報を手掛かりに加えたことにより,交差移動音源に対応可能になった.これにより,ロボットの動きに対する制約が緩和され,アクティブオーディションのためのより自由なロボット動作が可能になった.ロボットの移動中の実移動音源の定位・追跡については,新たな課題が,明らかになった.ロボット移動中に移動音が発生することは,当初から想定されていたため,22年度までに開発した手法を用いて対応した.しかし,評価用移動音源を準備することが困難であった.再現性のある評価用移動音源を構成するためには,移動音源の移動機構自体が静粛性をもたなければならい,今回は,静粛性をもつ移動音源を用いた評価を優先し,予め複数人が,歩行しながら,発声している音声を収録し,評価用移動音源とした.人の移動は十分静粛であり,移動音は出ないが,厳密な音源位置や,移動速度,移動方向が未知であるという課題が残った.つまり再現性のある実験が困難であった.また,複数移動音源の音源方向推定精度や音源追跡精度を議論できなかった.これらの課題については,評価システムそのものを開発する必要があるため,別途研究課題を設定し,解決していきたい.
住民の意識・認知からみた持続可能な地域づくりの計測指標の試行的開発に関する研究

社会,経済,環境を細分化した15領域を設定し,各領域に,他者へ配慮,多様なリスクの備え,主体の活力といった持続可能性に係る3つの規範を当てはめることで,地域の持続可能な発展指標の尺度を設定した.この尺度を用いたWEBモニター調査を実施し,内的整合度を基準として15領域毎に3つの尺度を絞込み,合計で45の尺度を開発した.この45の尺度を用いた住民による地域診断を,浜松市山間2集落と山形県朝日町4集落で行い,この尺度の有効性を確認できた.本研究では、世界や地球の持続可能性をボトムアップで実現していく単位としての“地域及びそこに暮らす住民"に焦点をあて、その持続可能性を、地域住民の認知面で計測するチェックリスト型指標を開発する。また、この指標をモデル・スタディ地域で試行し、持続可能性に係る地域と住民の相互影響構造、地域施策の効果や改善点等を明らかにする。これにより、地域及び住民の持続可能性の向上を企図する地域施策のチェック&アクション(事後評価と見直し)の方法論を導出する。平成24年度は、持続可能性に係る3側面(地域認知、主体意識、地域と主体の関与)と6領域(環境、経済、社会、環境×経済、経済×社会、社会×環境)について作成した評価尺度(定性的なチェックリスト)をもとに、WEBモニター(合計1,000サンプル、年代・性別・居住地特性別に層化抽出)によるアンケート調査を実施し、評価項目に対する評価尺度の内的整合度を基準にして、地域の持続可能性を計測する45の尺度の抽出等を行った。さらに、地域の持続可能性と主体の幸福度の関係の分析等を行った。作成したチェックリストを用いて、浜松市山間2地区での試行を行い、その実用性の検証を行った。また、山形県朝日町内4地区においても同様の試行を開始し、チェックリストを用いた住民による地域診断までを実施したところである。本研究では、世界や地球の持続可能性をボトムアップで実現していく単位としての"地域及びそこに暮らす住民"に焦点をあて、その持続可能性を、地域住民の認知面で計測するチェックリスト型指標を開発する。また、この指標を用いたモデル・スタディを地域で実施し、持続可能性に係る地域と住民の相互影響構造、地域施策の効果や改善点等を明らかにする。これにより、地域及び住民の持続可能性を企図する地域施策のチェック&アクションの方法論を導出する。平成25年度は、平成24年度に実施した浜松市山間2地区、山形県朝日町4地区における「地域の持続可能性のチェックリスト」を用いた住民による地域診断の試行結果をもとに、チェックリストの有効性の整理、チェックリストを用いることで得られた地域施策等の考察等を行い、本研究のとりまとめとした。浜松市山間2地区では、住民による地域診断とその結果を元にしたワークショップまでを行い、チェックリストの有効性を確認できた。全国各地の山間集落において、フルセットで全てを整備・維持できなくなってきている中、地域において伸ばしていくべき強みや継承にこだわるべき地域の固有性、他地域と連携していくべき弱み等を明らかにしていくためのチェックリストの活用とさらなる改良が望まれる。また、山形県朝日町4地区においても、本チェックリストを用いた住民による地域診断の有効性を確認できた。この4地区の比較から、町の中心部から遠隔地にある地区において特に地域交通が整備課題であることが抽出されるなど、隣接する4地区であるが、地区特性が異なることが明らかになった。社会,経済,環境を細分化した15領域を設定し,各領域に,他者へ配慮,多様なリスクの備え,主体の活力といった持続可能性に係る3つの規範を当てはめることで,地域の持続可能な発展指標の尺度を設定した.この尺度を用いたWEBモニター調査を実施し,内的整合度を基準として15領域毎に3つの尺度を絞込み,合計で45の尺度を開発した.この45の尺度を用いた住民による地域診断を,浜松市山間2集落と山形県朝日町4集落で行い,この尺度の有効性を確認できた.本研究では、世界や地球の持続可能性をボトムアップで実現していく単位としての"地域及びそこに暮らす住民"に焦点をあて、その持続可能性を、地域住民の認知面で計測するチェックリスト型指標を開発する。平成23年度は、持続可能性に係る3側面(地域認知、主体意識、地域と主体の関与)と6領域(環境、経済、社会、環境×経済、経済×社会、社会×環境)を組み合わせた18項目毎に、それを細分化した評価項目を設定し、さらに各評価項目に対応する複数の評価尺度(定性的なチェックリスト)を作成した。地域認知に係る評価項目及び評価尺度の設定にあたり、持続可能な地域づくりに係る3つの原則を既往研究をもとに設定した。設定した原則は、(1)他者への配慮、(2)リスクへの備え、(3)主体の活力である。また、指標全体体系や個別の評価尺度のたたき台を元に、関連有識者5名へのヒアリング調査と3回の研究会を開催して、意見交換を行い、他方面からの精査を行った。現在、作成した評価尺度を用いて、WEBモニター(合計1,000サンプル、年代・性別・居住地特性別に層化抽出)によるアンケート調査を実施し、現在分析を行っている。

評価尺度の評価項目の代表性を検定する分析を行い、有意な評価尺度の絞り込みを行った上で、評価尺度の合成変数としての評価項目について、相互の相関関係の分析、主体意識との関連の分析等を進めていく。浜松市山間2地区での試行はチェックリストを用いた住民による地域診断、ワークショップまで実施したが、その成果の地区への報告等を残している。また、山形県朝日町での試行は地域診断を実施したところであり、その結果の集計・分析とワークショップはこれからとなっている。研究成果の論文としての発表については、1論文を投稿したところであり、さらに試行結果の論文化等を残している。持続可能な地域づくりの評価尺度(チェックリスト)を用いたインターネットモニター調査の実施がやや遅れており、現在分析中である。遅れの原因は、チェックリストの精査に時間をかけたためである。浜松市山間2地区の試行結果の地区への報告、山形県朝日町での試行の完結等を行い、持続可能な地域づくりのチェックリストを用いた地域診断とワークショップの有用性を検証したうえで、論文発表、WEBサイトの構築等により、成果を還元していく。平成23年度に設定した評価尺度(チェックリスト)を用いたWEBモニター調査結果の分析を進め、評価尺度の絞り込みや有効性の検証を行う。さらに、開発した評価尺度を用いて、複数のパイロット地域の住民による地域点検等の試行を行う。この評価尺度を用いた地域点検の結果とパイロット地域でこれまで実施されてきた地域施策等との関連を分析し、地域施策の効果や課題等を検討する。研究開始当初では、パイロットスタディにおいては、開発した評価尺度を用いた住民アンケート調査を実施することを考えていたが、平成23年度に設定した評価尺度の数が多いため、一般住民向けに郵送で住民アンケート調査とともに、特定の住民グループに対して調査票を配布し、その集計結果をもとにしたワークショップを行う方法で実施することとする。さらに、試行結果を踏まえて、地域及び主体の持続可能性の向上という観点から、指標を用いて、地域を評価(チェック)し、見直しの方向を検討(アクション)する方法を整理し、地方自治体向け「地域の持続可能性の診断ガイドライン」としてとりまとめる。作成したガイドラインは、印刷物としてとりまとめ、成果の普及を図る浜松山間2地区の試行結果の分析レポート作成、一連の研究成果を公表するWEBサイトの構築に関して、謝金の支払いを行う。また、浜松山間2地区での報告等に係る経費(交通宿泊費)とする。WEBモニター(合計1,000サンプル、年代・性別・居住地特性別に層化抽出)によるアンケート調査は年度をまたがって実施しているため、その外部委託経費の支払いを行う。さらに、平成24年度は、複数のパイロットスタディ地域における持続可能な地域づくりの住民調査のための経費として、交通費、現地コーディネイター謝礼、住民参加者謝礼、作業補助者賃金等を使用する。また、地方自治体向け「地域の持続可能性の診断ガイドライン」の印刷費等を使用する。当初計画では、複数のパイロットスタディ地域での住民アンケートの郵送費等に使用する予定であったが、特定の住民グループに対して調査票を配布し、その集計結果をもとにしたワークショップを行う方法等に変更するため、ワークショップの開催費として研究費を使用する。
生体受容体を機能性材料として開発するための基礎的研究

インスリンレセプタータンパクのβサブユニットには23個の疎水性アミノ酸が連続する膜通過部位が存在し、そこが細胞膜の脂質分画と親和性を持ち、細胞膜に固定されているものと考えられる。1)疎水性アミノ酸23個からなる膜通過部位の直後の3親水性アミノ酸を人工的に取り除いたレセプターはプロセシングも正常に行なわれ、細胞膜上に出現し、インスリンとも正常に結合、インスリンシグナルも正常に細胞内に伝達されていることがわかった。しかし培養液中にはこのレセプターは放出されなかった。このことから多くのレセプターの膜通過部位直下に見られる親水性アミノ酸クラスターの機能については単なる膜レセプターのストップシグナルではないことが判明した。2)膜通過部位23個の疎水性アミノ酸のうち中ほどにある935から939番目の5つのアミノ酸Leu-Ile-Phe-Val-Pheを除いたレセプターを作製しても、培養液中には放出されず、膜上の存在して、レセプター機能を持っていることがわかった。3)次の951から955番目までのアミノ酸5つを欠失したレセプターもレセプターの機能としてはほとんど保有しており、培養液中への放出は見られない。4)次に935から940番目の6つのアミノ酸を欠失したレセプターはインスリン結合能とインスリン刺激により自己リン酸化能が低下していたがさらに935から942までのアミノ酸を除いたものではインスリン結合能は回復し、自己リン酸化能も見られる。このように除くアミノ酸数とレセプター機能との間には必ずしも相関が見られず、cDNA上で膜透過部位にあたる23個のアミノ酸中にランダムに欠失を作り、レセプター機能を持ったまま培養液中に放出されるレセプターを検索する必要がある。
偏光感受型前眼部光干渉断層計を用いたシュレム管および集合管の形態的・質的評価

2018年度内に最新型の偏光感受型前眼部光干渉断層計を当施設内に設置した。本装置は現行で市販されている最新式前眼部光干渉断層計よりも高速・高解像度の撮影が可能なモデルに、偏光感受機能を追加したものである。本装置の撮影動作の安全性について確認を行ったうえ、健常ボランティアを撮影し、複屈折断面データにおいてシュレム管周囲が低複屈折に描出されること、シュレム管外壁より外側の強膜が高複屈折に描出されることを確認した。また、強膜内には低複屈折の索状物が描出され、解剖学的な特徴から集合管と思われた。つまり、従来型での検査所見と同様の画像が得られ、シュレム管・集合管の描出能は従来型よりも優れていた。また緑内障患者に対し、線維柱帯切開術(トラベクロトミー)前後で撮影を行い、手術で開放されたシュレム管が術前には低複屈折で映っていた組織であることを確認した。本研究の目的である「シュレム管・集合管の形態的特徴の解明」について、最新型の偏光感受型前眼部光干渉断層計を用いることで健常眼および緑内障眼のシュレム管・集合管の同定が可能であると思われた。従来型では手動で画像処理を行ってシュレム管・集合管を強調するように表示していたが、本装置ではそれを半自動化するアプリケーションを搭載するように開発中である。アプリケーション搭載の後に摘出人眼を購入し、生体眼では遂行できない外科的処置や造影検査を追加して、最終的には病理組織学的所見との照合で「シュレム管・集合管の形態的・質的特徴の解明」を行っていく方針である。当初の予定よりも最新型偏光感受型前眼部光干渉断層計の導入が遅れたため、本装置を用いた検討は健常ボランティアおよび緑内障患者の手術前後撮影に留まった。生体眼を用いた撮影に関しては我々の想定通り最新式の装置を用いることでシュレム管・集合管の同定が可能であると思われた。当初はさらにそこからシュレム管・集合管をより強調して描出する解析ソフトを開発・搭載し、それを用いて摘出人眼での解析を行う予定であった。摘出人眼では生体眼では遂行できないような外科的処置や造影検査、病理組織学的所見との照合など侵襲性の高い処理を用いて照合することが可能となるが、2018年度はそこまで至らなかった。従来型偏光感受型前眼部光干渉断層計では手動で画像処理を行ってシュレム管・集合管を強調するように表示していたが、今回本研究に導入した最新式の装置ではそれを半自動化するアプリケーションを搭載するように開発中である。

従来型偏光感受型前眼部光干渉断層計では手動で画像処理を行ってシュレム管・集合管を強調するように表示していたが、今回本研究に導入した最新式の装置ではそれを半自動化するアプリケーションを搭載するように開発中である。アプリケーション搭載の後に摘出人眼を購入し、生体眼では遂行できない外科的処置や造影検査を追加して、最終的には病理組織学的所見との照合で「シュレム管・集合管の形態的・質的特徴の解明」を行っていく方針である。本研究にかかる費用の大部分は摘出人眼の購入である。当初の予定よりも最新型偏光感受型前眼部光干渉断層計の導入が遅れたため、2018年度は生体眼の撮影に留まり、摘出人眼を撮影する段階まで至らなかった。このため、2018年度の使用額は抑えられ、次年度使用額が生じた。装置の導入は完了しており、アプリケーション開発も進んでいるため、2019年度は摘出人眼の撮影を想定している。
新規ミトコンドリア蛋白による心筋アミノ酸代謝制御の解明と心不全治療への応用

心不全時に発現が減少するミトコンドリア蛋白9030617O03Rikを見出し、この蛋白欠損マウスでは、哺乳類で世界で初めて心臓にD-グルタミン酸が、蓄積していることを証明した。酵素反応からこの蛋白は、D-グルタミン酸を5オキソDプロリンへと代謝していることを証明し、9030617O03Rikは、Dグルタミン酸サイクラーゼであることを報告した(Sci Rep. 2017 Mar 7;7:43911.)。さらに遺伝子データベースにおいて9030617O03Rikは、Dグルタミン酸サイクラーゼDGLUCYと決定された。研究背景高齢化に伴う心不全患者の増加と医療費の増大が社会問題となりつつあり、新たな予防法や治療法が必要である。これまでに心不全の進展には、エネルギー代謝障害、ミトコンドリア障害、酸化ストレスと、それらによる細胞死が大きく寄与していると報告されている。私達は、心不全(圧負荷心不全モデル)において、コントロール群との比較で、新規ミトコンドリア蛋白Xの発現が有意に減少する事をProteome (iTAQ)とmicro array解析により見出した。また二次元HPLC法によるL体及びD体のアミノ酸分析の結果、心不全の進行に伴いミトコンドリア内特定蛋白Xが減少し、心筋に特定D-アミノ酸Yが増加することがわかった。哺乳類においてこれまで組織内に存在すると知られているD-アミノ酸は、D-セリンとD-アスパラギン酸のみである。最近D-セリンは、NMDA受容体に関与して記憶障害、統合失調症の発症に関与することや腎機能障害時の尿中マーカーになることが報告されている。D-アスパラギン酸は、精子の形成時に重要と考えられている。研究目的1.この蛋白Xは特定D-アミノ酸Yの代謝の経路の同定2.蛋白Xを欠失したマウスにおける特定D-アミノ酸Yの動態の検討心臓特異的に蛋白Xが過剰発現するトランスジェニックニック(TG)マウス及びノックアウトマウスを作製している。このTGマウスはTACによる圧負荷に対して抵抗性を示しており、蛋白Xが保護的効果を有しているものと考えている。その機序は抗酸化、もしくは抗アポトーシス効果を検討している。(投稿準備中)In vivoモデルとして心臓過剰発現マウス、全身ノックアウトマウスを準備しアミノ酸動態の解析を行っている。蛋白Xがどのようにして特定Dーアミノ酸を蓄積させるかについては、既に他大学と共同研究を行い結果が確定しつつある。既に蛋白Xの恒常発現細胞、アデノウイルスを作製し実験に使用しており、蛋白Xノックアウト細胞の作製に成功し、これらとsi RNAを用いる事で蛋白Xの発現制御とその下流分子の研究を進めている。新規分子Xは、9030617O03Rikであり、その作用を論文発表とプレスリリースを行った。これまでの研究成果は、次の通りである。心不全において、これまで哺乳類には存在しないと考えられていたアミノ酸(D-グルタミン酸)に関わる酵素が減少していることがわかり、酵素の遺伝子を除去したマウスでは、哺乳類ではじめて、心臓にD-グルタミン酸が蓄積していることがわかった。要点は下記である。1心不全で減少する機能未知の新規ミトコンドリアタンパク質;9030617O03Rikに注目し機能解析を行いました。29030617O03Rik欠失マウスの心臓におけるアミノ酸測定により、D-グルタミン酸が有意に蓄積することが確認され、酵素学的検討によりD-アミノ酸シクラーゼであることを初めて同定した。3哺乳類において組織内にD-グルタミン酸が確認され、D-グルタミン酸シクラーゼが同定されたのは世界初の知見であり、D-グルタミン酸の代謝制御の更なる研究が心不全治療法の開発に新たな知見を与えられることが期待される。永らく生物界においては細菌の細胞壁などの例外を除き、L-アミノ酸のみが存在すると考えられてきた。しかし近年の測定技術の進歩により様々な遊離型のD-アミノ酸やD-アミノ酸を含むタンパク質がヒトを含む哺乳類にも存在し様々な生理活性を有することが明らかになってきていた。しかし心臓におけるD-アミノ酸の存在や代謝経路に関する報告はこれまでに報告されていなかった。今回の研究成果により、哺乳類の心臓において心不全状態でD-グルタミン酸シクラーゼの発現が減少し、D-グルタミン酸が蓄積することが初めて明らかとなり、今回の我々の発見は、心不全の病態解明に寄与し、将来的にD-グルタミン酸の代謝制御による新規治療法の開発に大きく貢献すると考えられる。論文発表後も詳細な病態生理学的研究継続している。ミトコンドリア蛋白のProteomeとmicro array解析により、心不全(圧負荷心不全モデル)において、コントロール群との比較で、発現が減少する新規ミトコンドリア特定蛋白9030617O03Rikを見出した。ミトコンドリア蛋白9030617O03Rikは、心不全の進行に伴い減少していた。アミノ酸配列からこの酵素は、Dアミノ酸の代謝に関与している可能性が示唆され、この蛋白を欠損したマウスを作製し検討した。その結果、哺乳類では、世界で初めて心筋にD-グルタミン酸が、蓄積していることが証明された。酵素反応からこの蛋白は、D-グルタミン酸を5オキソDプロリンへと代謝していることを証明し、9030617O03Rikは、Dグルタミン酸サイクラーゼであることが証明された。以上の結果についてSci Rep. 2017 Mar 7;7:43911.

doi: 10.1038/srep43911.に公表した。さらに2017年7月には遺伝子データベースにおいて9030617O03Rikは、Dグルタミン酸サイクラーゼDGLUCYと決定された。心不全時に発現が減少するミトコンドリア蛋白9030617O03Rikを見出し、この蛋白欠損マウスでは、哺乳類で世界で初めて心臓にD-グルタミン酸が、蓄積していることを証明した。酵素反応からこの蛋白は、D-グルタミン酸を5オキソDプロリンへと代謝していることを証明し、9030617O03Rikは、Dグルタミン酸サイクラーゼであることを報告した(Sci Rep. 2017 Mar 7;7:43911.)。さらに遺伝子データベースにおいて9030617O03Rikは、Dグルタミン酸サイクラーゼDGLUCYと決定された。細胞やミトコンドリアに及ぼすどのような刺激が、蛋白Xを制御しているかを上流、蛋白結合、下流分子の3段階で検討する。ただし反応が細胞腫により反応が異なるため、継代培養可能な心筋細胞であるH9C2細胞を中心に検討する。またマウス心不全モデルの解析を進める。心不全における酵素学的変化と代謝に及ぼす影響の検討をノックアウトマウスの解析を通じて継続する。循環器内科学
血清分泌型マイクロRNAを用いたソラフェニブ治療効果予測マーカーの開発

【目的】血中には脂質に包まれたmicroRNA (miR)が存在し、エクソソームを介して受容側細胞で機能する分泌型も知られている。我々は血中miR profile変化が肝癌の薬剤感受性に影響する場合を想定し、ソラフェニブ効果を予測しうるmiRの探索を試みた。【方法】ソラフェニブ治療された進行肝癌のうち、3ヶ月以上PRの持続した8例(PR群)、および1ヶ月目でPDと判定された8例(PD群)の治療前血清を用い、既報より血清中での存在が報告された179種のmiRで、両群で差のあるものを選択した。微量のmiRを安定して検出するためlocked nucleic acidを用いたリアルタイム定量PCR(qPCR)を用い、referenceとして血清中に安定して存在する5種のmiR (miR-95-5p, miR-103a-3p, miR-191-5p, miR-423-3p, miR-425-5p)を定量し、その平均値とターゲットmiRとの差(ΔCq)を求めた。溶血マーカーとしてmiR-16、miR-451、miR-23aを定量し、血球由来のmiRの影響を排除した。【成績】PR群とPD群の比較により、179種のmiRのうち、Mann-Whitney多重U検定9種のmiRで血清中量の差が認められた(p値=0.00230.0578)。このうち増幅効率の良い5種のmiR(ΔCq<6)を選び、現在、53例のソラフェニブ治療前の肝癌、8例の年齢をマッチさせた健常者の血清で解析中である。【結論】ソラフェニブ治療された進行肝癌のうち、3ヶ月以上PRの持続した8例(PR群)、および1ヶ月目でPDと判定された8例(PD群)において、血清中での量に差があるmiRが検出された。またlocked nucleic acidを用いた血清中miRは再現性が良く、微量血清から安定した測定が可能であった。血中miR定量における問題点として(1)血中に存在するmiRが微量である、(2)溶血や白血球、血小板由来miRの影響が含まれる、(3)組織崩壊によるapoptoticbody由来のmiRが含まれる、(4)一般的なリファレンス遺伝子(定量のコントロール)が血清中に含まれていない、等の問題がある。我々は今年度の成果により、血清中のmiRの定量にあたり、(1) locked nucleicacid(LNA)を含むprimerを用い、特異度、感度を改善、(2)血球由来miRを定量し、血球由来のmiRの多いサンプルを排除しsample qualityを担保、(3)分泌型として報告されたmiRを評価対象とする、(4)血清中に十分量の存在が確認されている5種のmiR (miR-95-5p, miR-103a-3p, miR-191-5p, miR-423-3p, miR-425-5p)の平均Cq値をRealTimePCRで求め、これを基準として測定サンプルとの差(ΔCq)を定量する、という方法を用いた。PR群とPD群で治療前血清において含量に差が認められたmiR(候補となるmiR)として、Mann-Whitney U-testのp値<0.0578かつMean ΔCq < 6を満たすものを選んだ。その結果5種のmiR (hsa-miR-148b-3p、hsa-miR-339-5p、hsa-miR-33a-5p、hsa-miR-181a-5p、hsa-miR-17-5p)が抽出された。今後はソラフェニブへの反応性がすでに明らかな53例の肝癌の血清での解析を進めることができ、また安定した定量が可能であることが明らかとなったため、順調に進捗していると考えられる。血清中に存在する分泌型miRのプロファイルの変化により肝癌の分子標的薬であるsorafenibの効果が予測可能かを検証した。sorafenib治療を受けた肝癌例のうち、3ヶ月以上PRの持続した8例(PR群)、1ヶ月目でPDと判定された8例(PD群)の治療前血清を用い、179種のmiRで、両群で差のあるものを選択した。次に53例のsorafenib治療を受けた肝癌(投与期間中央値99日、1ヶ月目の反応; PR/SD/PD=11例/22例/20例、3ヶ月以上PR又はSD持続; 16例)、及び8例の健常者の血清で、これらのmiRを定量した。179種のmiRのうち、9種のmiRでPR群とPD群の治療前血清中のmiR量に差が認められた(p=0.01090.0578)。validation cohortの53例の肝癌例、8例の健常者血清で解析し、miR-181a-5p及びmiR-339-5pにおいて、1ヶ月目の反応性と治療前の血清中量の間に量依存的関係が認められた(miR-181a-5; p=0.0223; PR例/SD例/PD例の中央値=2.61/3.31/3.50: miR-339-5p; p=0.0244; PR例/SD例/PD例=4.89/5.52/5.99)。

3ヶ月以上のPR又はSD持続をdisease control (DC)例とし、DC、non-DC及び健常者間で血清中miR-181a-5pを定量したところ、non-DC群ではDC群、健常者群と比較して有意にmiR-181a-5p量は低値であった。sorafenibの適応であるBCLC-stage C例を対象として、多変量解析を行ない、血清miR-181a-5p量が独立して治療開始後のDCを予測し(p=0.0092,OR=0.139, 95%CI=0.011-0.658)、全生存期間に影響した(p=0.0194)。血清中のmiR定量は、referenceとして用うる遺伝子で確立したものがないこと、また、血清中のmiRが微量であり、再現性のある定量が困難であるという問題がある。そこで、locked nucleic acid(LNA)を用いたqPCRを用い、referenceとして血清中に安定して存在する5種のmiRを定量し、ターゲットmiRとのCq値の差(ΔCq)を定量値とするという工夫を行った。スクリーニングコホートで179種のmiRを定量スクリーニングし、9種のmiRをバイオマーカー候補として抽出した。さらに、validationのため、増幅効率の良い5種を選び、53例のsorafenib治療前の肝癌例、8例の健常者血清で解析し、miR-181a-5及びmiR-339-5pにおいて、治療後1ヶ月目の反応性と治療前の血清中量の間に量依存的関係を見いだした。測定精度の確認のため、referenceのmiRの組み合わせを変えてinter assay variationを検討し、miR-181a-5はmiR-339-5pより安定して定量できた。さらに、一般的なsorafenibの適応であるBCLC-stage C例を対象として、単変量で有意差のあった肝外転移の有無、血清DCP値、血清miR-181a-5量を用いて多変量解析をおこなったところ、血清miR-181a-5p量が独立して治療開始後のDCと全生存期間に影響した。上記の結果を得たため、おおむね順調な進捗状況であると判断した。前年度の研究成果で抽出した9種のmiRに関して、53例のソラフェニブ治療を受けた肝癌、及び8例の健常者の血清で、それらのmiRを定量した。微量のmiRを安定して定量するためlocked nucleicacid(LNA)を用いたqPCRを用い、referenceとして血清中に安定して存在する5種のmiRを定量し、ターゲットmiRとのCq値の差(ΔCq)を求めた。9種のmiRのうち、増幅効率の良い5種を選び解析し、miR-181a-5及びmiR-339-5pにおいて、1ヶ月目の反応性と治療前の血清中量の間に量依存的関係が認められた(miR-181a-5; p=0.0223; PR例/SD例/PD例の中央値=2.61/3.31/3.50: miR-339-5p; p=0.0244; PR例/SD例/PD例=4.89/5.52/5.99)。referenceのmiRの組み合わせを変えてinter assay variationを検討し、miR-181a-5はmiR-339-5pより安定して定量できた。3ヶ月以上のPR又はSD持続をdisease control (DC)例とし、DC、non-DC及び健常者間で血清中miR-181a-5を定量したところ、non-DC群ではDC群、健常者群と比較して有意にmiR-181a-5量は低値であった(p = 0.0349,non-DC vs. DC; p = 0.0181 non-DC vs.健常者)。