hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声画像を用いたウエアラブル聴覚代行・補助システムの開発

聴覚障碍者の音声コミュニケーション支援を目的として、音声画像と補聴音声を同時に提示するマルチモーダルタイプのウエアラブルシステムの開発を行った。音声分析部と画像合成部は、汎用PC上でリアルタイム処理を確認しているC言語ベースの音声特徴推定と音声画像化の両エンジンをDSPプログラムに移植し、エミュレータ上での実行と処理精度を確認した。更に、ポータブルタイプのDSPボードを設計製作して、オフライン条件での動作を確認した。補聴音声の生成と出力は過去の成果から容易に実装可能であるが、市販のHMDとDSPシステムとのインタフェースの完成までには至っていないことから音声画像表示機能の課題を残している。本年度は,昨年度のピッチ・ホルマント抽出処理のDSP処理実装に加えて,音声画像化における第2主要分析部である音響特徴抽出処理(ラウドネス,零交差数,RMS,LPCケプストラム係数,FFTスペクトル)のDSPアルゴリズムの移植,並びに音素テクスチャ表示に必要なニューラルネットワークのDSP実装を行った.リアルタイム処理の条件である1フレーム10msec内での全処理の統合化に成功した.さらに,画像表示機能のウエアラブル化の前段階として,DSP演算での音声画像領域表示のDSPシミュレーションもオフライン処理ではあるがその実現の可能性を確認した.池田班では,音声データ入出力インタフェースの設計並びにハードウエア装置の試作(回路基板設計と実装)を行い,デュアルDSP構成にも転用可能な評価ボードを試作し,今後の音声分析・統合・画像生成のリアルタイム可搬基板に向けた設計仕様を検証した.また,聴覚提示補助情報としての補聴処理に関する音声分析・再合成方式についても併せてC言語シミュレーションを行い,障碍耳への変換音声伝達という概念に基づく音声復元方式についても実現の目途を得た.これらの研究成果は,九州支部連合大会,音声関係研究会,および国際会議において公表した.本年度計画していた項目のうち,ピッチ・ホルマント抽出処理に関して,PCベースのC言語シミュレーションを行い,市販DSPボード上でリアルタイム処理を確認した.さらに,小型DSPモジュール上に処理プログラムの実装を行った.結果として,ファイルベースでの処理については確認されたが,マイクベースのリアルタイム処理において,USB系統とのDSPシステムとのインタフェースに時間を費やしたため年度内にマイク入力でのリアルタイム・システムの実現には至らなかった.PCベースの音声画像表示のための従来のC言語プログラムをDSPでのリアルタイム向けに置換する作業はほぼ終了し,DSPへの実装が残されている.もうひとつの計画目標であったリアルタイム音声画像の視認性に関する心理実験については本年度は当該画像の実験システムが上述のように未構築のため実施に至っていない.ただ,音声画像を含めた音声の視覚フィードバック方式の新たな展開については検討を行い,感覚代行シンポジウムや支部連合大会において成果を発表した.一方,画像表示と併用する補聴音声呈示のための処理方式については,ホルマント強調補聴処理や音声復元方式の研究などを進め,学会の支部大会や研究会などで発表した.また,補聴目的の聴覚フィードバックにおいて重要となる音声パラメータ群についての新しい変換方式についての研究をまとめ,国際会議にて発表予定(確定)である.従来のシングルDSPチップ上での音声分析処理に加えて、画像表示機能及び補聴処理機能の追加のために新たなDSPチップを組み込んだデュアルDSP構成とする処理基板の設計を行った。さらに、未完成であったオーディオ入出力機能のためのUSBインタフェースおよび画像出力機能のためのHDMIインタフェースの組み込みを想定した基板の回路設計を行った。これらの研究成果は、電子情報通信学会九州支部学生会講演会、高専シンポジウム及び高専紀要において公表した。なお、回路設計結果を外部発注により回路基板を製作するまでは至らなかったため、平成27年度までの継続申請を行い、承認された。このため、ウエアラブル装置としては平成27年度に実施することになった。音声分析の装置化を目的として、平成27年度までに行ってきたPCベースのC言語シミュレーションおよび市販DSPボードでの動作確認を経て、研究期間延長承認により、平成28年度は装置のポータブル化と汎用化を目的として、ワンボード上にDSP、USBコントローラ、DPRAMを実装した回路基板を製作した。同基板上での実時間動作確認は終了した。本テーマは、主に研究分担者の池田により進められた。研究成果については、国際会議(WESPAC)と高専シンポジウムにて発表した。年度末までに画像生成処理の実装とウエラブルグラスインタフェースを完了予定であったが、完動確認までには至らなかったため、継続して検証中である。計画ではハードウエアとしてのウエアラブルシステムの完成を予定していたが、設計・仕様確認に多くの時間を要したために回路製作までには至らなかった。そのため、一部の研究経費と共に、1年間の継続を申請して承認された。音声情報処理継続が許可された本年度は、早急に、継続研究経費により回路製作を開始し、総合的な性能評価に持ちこむ予定である。本年度の実績において,リアルタイム処理の中心課題であった音声分析処理全般について,オフライン処理検証ではあるが,そのリアルタイム性を確認できたことから,次のステップである画像生成とディスプレイ選択に展開することが可能となった.

マイク入力ベースのDSPベースの音声分析装置の完成まで至らなかった.そのため,当初予定していたリアルタイムベースので音声画像表示に関する心理実験が実施できなかった.装置の完成に居たらなかった理由の一つは,研究代表者(上田)が,2012年9月から翌年1月まで5か月間の客員研究員として海外研修に出たために,ハードウエアに向かった現場での実働及び大学院生の直接指導ができなかったことによる.メールやスカイプなどで共同研究の具体的な体制は整えていたが,当初予定のエフォートでの時間確保ができなかった.ハードウエア構築においては,現場での実施と指導が不可欠であったために,システム構築においては当初の計画よりやや遅れていると判断した.本年度はウエアラブルシステムの評価まで実施する予定であった。必要な処理のDSP動作確認は終わっているが、ウエアラブル化には独自の装置開発の必要性が確認された。このため、自前で回路設計と製作を行うように計画修正した。購入予定のノートPC購入費をこの開発費に充当する予定であったが、設計と検証に多くの時間を要し、回路制作まで年度内終了が難しいことが判明した。結果的に、未使用額(次年度使用額)が生じ、研究期間の継続申請を行い、平成27年度までに終了する計画に修正した。画像生成のためのDSP処理あるいはFPGA処理の構築,並びにウエアラブル機器による音声画像表示機能の実現に向けて積極的に研究を推進する.合わせて,音声画像フィードバック,補聴音声フィードバックによる音声受容効率の評価と同じくこれらの可視化情報併用による発声発後訓練の可能性についても評価実験を実施していく予定である.研究協力者である大学院生や学外の研究分担者との連絡を密にとり,早急にリアルタイムハードウエアシステムを完成させる必要がある.その上で,音声画像の視認性や補聴音声との併用効果,更なる視聴覚情報の補足についての検討を行う予定である.システム設計・製作においては,状況によって外注もあり得るという前提で進めていく.回路製作に充てると共に、性能評価の検証のための費用に充てる予定である年度末に購入予定していた可搬型ディスプレイの別途新機種が次年度(平成26年度)発売であるとの情報が入り,未購入となったために本残額を生じた.判明時点で別途物品購入に充てたが最終的に45,447円の未使用額が残ってしまった.本残額を含めた平成26年度交付金の一部を充てて,可搬型ディスプレイの購入に充当する次年度使用額がゼロにならなかったのは,5か月の海外研修を終えて1月末に帰国した時点での残額調整不手際により,\11,904が次年度使用分として残ったものである.
モバイル・マネートランスファー・サービスがケニア社会に及ぼす影響

本研究は、トゥルカナ牧畜社会におけるメディア利用について、2006年からの継続的なフィールドワークをおこなうことによって後期近代化の様相を明らかにすることである。第5波から7波にあたる本調査では、モバイルマネートランスファーサービスの普及と牧畜民の利用状況について確認をおこなってきた。その結果、このような送金サービスは、都市部における状況とは異なったものであることがわかった。サービス利用以前に、携帯電話の利用そのものも都市部と比較すると不安定なものがあり、デジタルデバイドというよりは、ケニア国内の格差社会を助長する結果として理解できることがわかった。一方で、若者たちにとっては、これらのメディア技術の普及が将来への希望となっていることも判明した。したがって、識字率の低い地域における若者と教育に関わる場面におけるメディア利用研究が今後の課題としてあげられる。本研究ではケニア社会におけるモバイルメディア利用の調査をおこなっている。22年度は新たに2社の通信事業者が参入しており、携帯電話利用状況について実証的な調査データを収集することができた。とくにケニアでは、2000年代を通じて急速に携帯で電話が普及してきたため、社会福祉サービスが十分でないケニア内周縁地域において、共同体的利用に役立てること、干ばつによる経済的困窮状態において、家畜ビジネスに利用すること、レイディングや紛争におけるセキュリティ確保、相互扶助に役立てている様が確認された。都市部においては、通信事業者、4社すべてのサービスをその特性に応じて使い分ける利用者について知見が得られた。当該社会においても、モバイルメディア利用は成熟期に到達しており、サービス競争の激化や顧客管理に苦心するサービス事業者の状況がある。またモバイルマネートランスファーサービスについても、ますます利用者層を拡大させていた。また難民や牧畜民の金銭のやりとりはますます増大しており、そのトラフィックは複雑性を増しているように思われる。そのなかで、親密性のありようがそのまま経済的な貧富と結びつくような状況が仮説として得られた。人間関係ネットワークを広くもつ人間が富裕化し、関係スキルの貧困な層でますます経済的困窮に陥りがちであるという傾向は、先進国でも報告されている状況と重なるものがある。この仮説をもとにして、23年度では金銭のやりとりとコミュニケーションのやりとりの方法について、さらに詳しく調査をする予定である。1990年代に世界的に普及をはじめた携帯電話は、2000年代に入ってもその利用者を増加させ続けている。その牽引地域はアフリカ諸国である。かつて活版印刷が近代的意識の生成と関わる情報環境として機能した点が指摘されて久しい。そして今日の携帯電話の世界的普及はそれと匹敵する情報環境変動だと想定することも可能である。ただし、この情報環境の変動は単線的な科学技術の発展過程として捉えられるべきではない。それぞれの社会制度、地域、文化によって、技術の受け入れ方は異なる。またメディア利用の日常的実践によっても、そのメディアが社会集団に与える機能や影響は異なる。これまでのアフリカ地域研究では、メディア技術を調査研究や援助に役立てることはあっても、彼らのメディアエコロジーと日常生活について研究されることは少なかった。しかし、実際には気候変動や社会制度の変容と同じ次元で、メディアエコロジーは人びとの生活に影響を及ぼしている。そうした状況についてアフリカ研究者は、多くの情報をもっているものの、それが現代アフリカにおけるメディアと社会のあり方に関する考察の対象となることは少なかった。そこで、後発情報化地域の文化とメディア技術の馴化過程を理解するための調査データの収集、蓄積やその資料をどのように理解するべきなのか、ケニア社会におけるモバイル・マネートランスファーサービスの利用に関わる実証的なデータを収集した。1997年、ナイロビでサービスを開始したケニアの携帯電話は、10年で急速に普及してきた。2000年代後半となってもその新規利用者層の拡大がみられ、2008年には1600万人の利用者を記録した。そして、SafaricomとZain(現Airtel)という、これまで二大携帯電話会社としてしのぎを削っていたところに、OrangeとEconet Wireless (yu)の二社が新規事業展開をおこなっている。その後、2009年には利用者が1940万人にまで増加した。この利用者のうち、18万6千人がポストペッドの支払い方法を選択している。つまり、99%がプリペッド利用をおこなっている。電話料金は、4社の競争が激化したこともあり、同ネットワークで1分平均5.66ケニアシリング(約10円)と安くなってきた。4社の総収入は8402億ケニアシリング(約1兆5000億円)であるが、ひとりあたりの平均利用料金は約370ケニアシリング程度である。これとともに、モバイルインターネット利用者は、この1年間で39万8000人から198万人にまで増加した。

2010年には、さらに通話料金は安くなり、モバイルインターネット利用者も270万人まで増加した。本研究では、トゥルカナ県において周縁地域の人々の電話利用に関するフィールドワークをおこなった。本地域は、90年代に設置された難民キャンプ、多発する干ばつ、そして昨年度明らかになった大規模な油脈の発見による社会変動のただなかにある。この変動と携帯電話利用との関連を手掛かりとして、メディア利用の地域格差の存在を明らかにした。昨年度は、ケニア調査に2度にわたり赴き、トゥルカナにおける量的調査の準備をおこなうことができた。現地の協力者も得られ、平成24年度の調査協力の約束も取り付けられているため。また、平成24年度には調査データの成果として、5月に出版の予定があるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、ケニア牧畜民トゥルカナのコミュニティスクールにおいて、メディア利用に関するイメージと地域社会の将来に関する量的調査をおこなう。
眼に優しい立体ディスプレイの研究

本研究プロジェクトにおいては、立体視における眼の疲労や違和感の主原因とされる輻輳調節矛盾を解消する方法として、多視点方式とエッジのボリューム方式を組み合わせた立体ディスプレイと、シリンダーレンズを用いた方式の2方式について研究を行うことを計画した。前者については、昨年度、35視点の色情報提示用多視点ディスプレイと8枚のモノクロ液晶からなるエッジ情報提示用ボリュームディスプレイを組み合わせた17インチ相当の実機を製作した。しかし、この方式では、モノクロ液晶パネルの増加に従い画質劣化が見られ、現状のディスプレイ材料を使うと、それ以上の枚数増加は難しいことが分かった。そこで、今年度は、色情報・エッジ情報を分離せず、ボリュームディスプレイそのものを多視点化する方法として、レンズピッチの粗いインテグラルイメジング(粗インテグラルイメジング)の表示パネルを多層化する手法を提案し、それを実装した。この実装には透過性のフルカラー多層パネルが必要であり、その電子的実現は現時点では難しいため、透明フィルムへの印刷による静止画方式の実装となっている。実機製作の結果、極めて高画質の立体像が実現されることが確認された。多層式電子ディスプレイが実現されれば、本研究で提案した光学系は、次世代の立体表示方式の極めて有力なオプションになると期待される。一方、後者のシリンダーレンズを用いた輻輳調節矛盾解消法にっいては、高周波パターンの傾き、コントラスト、両眼視差提示の有無など、種々の条件にてレフラクトメータを用いた実験を行い、生理データの蓄積を行った。ただ、これまでの実験結果には個人差も多くあり、今後さらなる実験・解析を要する状況にある。本研究プロジェクト提案時においては、立体視における眼の疲労や違和感の主原因とされる輻輳調節矛盾を解消する方法として、多視点方式とエッジのボリューム方式を組み合わせた立体ディスプレイと、シリンダーレンズを用いた方式の2方式について研究を行う計画であった。提案書から予算が減額されたこともあり、本年度はこれらのうちの前者について集中的に研究を進めた。具体的には、提案方式に基づく実機の製作と、レフラクトメータによる映像観察時の眼の計測による提案手法の評価の2点について成果を挙げた。装置製作においては、35視点の多視点ディスプレイと、8枚のモノクロ液晶からなるボリュームディスプレイを組み合わせた17インチ相当の実機を作成した。ここで、多視点表示部にっいては、工学シミュレータにより、映像の収差が少なくなる条件に関する分析を詳しく行い、多くの知見を新たに得た。一方、ボリューム表示部については、モノクロ液晶の枚数を増やし、奥行き解像度を向上させることを計画していたが、8枚でもかなりの画質劣化が見られ、現状のディスプレイ材料を使うと、それ以上の枚数増加は難しいことが分かった。製作した装置において、被験者にクレーンゲームアプリを行わせる評価実験を行ったところ、エッジのボリューム表示追加による奥行き知覚の向上が有意に見られることが確かめられた。一方、レフラクトメータを使った眼の計測実験においては、(1)エッジ部のボリューム表示により眼の焦点調節を誘導できること、(2)その誘導の強さは、ボリューム表示におけるエッジの強度に比例すること、(3)ボリューム表示がないときは、多視点映像のぽかしにより焦点調節が輻較に引きずられること、(4)にもかかわらず、エッジ部のボリューム表示が追加されると、多視点映像のぼかし強度の影響はあまりないことなどが確認された。
二段階パルス強磁場を用いた核磁気共鳴技術の開発

通常、物性実験で使用されているパルス磁場発生装置は、数百kJものエネルギーをコンデンサに蓄える、大きなサイズのシステムである。本研究では、まず比較的安価な市販のコンデンサを使用してミニチュアモデルを作成し、小型パルス磁場発生装置を作成した。これによって、強磁場物性測定が簡便に行えるようになるとともに、微少試料での観測や、様々な装置へ組み込むなどの応用も可能となる。我々は、前年度までに作製したミニチュア型パルス磁場発生装置(市販のタンタルコンデンサを並列につないだ全容量が0.l1mFのミニチュアコンデンサバンク二組、および、手製のソレノイドコイル)を使用して、パルス磁場下での^<1>H-NMR信号の検出に成功した。その際、NMRを観測するために、最大磁揚付近において台形状に平らな磁場波形を得るために、放電スイッチとしてMOSFET等の半導体素子を用いて二段階パルス磁場を発生させた。さらに本年度は、一段目のパルス磁場の発生時間の増大に対してNMR信号強度が増大することを明らかにし、二段階化することの有用性を明確にした。また、スピンエコーも観測することができ、発生磁場が十分にフラットであることを示した。スピンエコーの観測は、NMR用のRFパルスとの分離をはかることができる点で、実験上重要である。以上の実験はすべて常温で約1テスラの磁場で行ったが、2テスラ程度以上では、発熱のために液体窒素等を用いてコイルを冷却する必要があることがわかった。この温度域で硫酸銅五水和物の固体試料の^<1>H-NMR信号観測にも成功した。磁場発生コイルの軸方向の長さを短くすると磁場均一度の悪化のために信号観測が難しくなることがわかり、今後に課題が残された。パルス磁場は、コンデンサバンクに充電したエネルギーを瞬時に放電し、その際に流れる大電流によって発生させる。実際に物性実験で通常使用されているコンデンサバンクは数百kJものエネルギーが蓄えられているので緻密かつ周到な準備を事前に行わなければ重大な事故が発生しかねない。本研究では、まず比較的安価な市販のコンデンサを使用してミニチュアモデルを作成して、パルス磁場を発生させる。これによって、パルス形状調整のためのクローバー抵抗器の調整やスイッチング方法の調整など、技術的な問題点を明らかにするとともに、検討を行うことにした。実際に使用したのは、市販のコンデンサを並列につなぎ、全容量が0.11mFのミニチュアコンデンサバンクを二組用意した。放電スイッチや逆充電を防ぐダイオードには、それぞれ市販の大電流用のサイリスタとダイオードを用い、サイリスタをオンにするためのトリガー回路およびタイミング回路は自作した。パルス磁場を発生させるコイルは手製のソレノイドコイルを使用した。このようなミニチュアモデルを用いて二段のパルス磁場の発生に成功した。実験に使用したL,C等の回路定数を用いてシミュレーションを行った結果と実験結果とにはパルス磁場のピーク位置等にずれが見られ、コンデンサの内部インピーダンス、ダイオードの内部抵抗等の影響を検討する必要があることがわかった。今後、コンデンサバンクのスケールアップを行い、磁場の整形方法を検討するとともに、実際にNMR信号を観測することが課題である。市販のタンタルコンデンサを並列につなぎ、全容量が0.11mFのミニチュアコンデンサバンクを二組用意した。前年度にはこのようなミニチュアモデルを用いて二段のパルス磁場の発生に成功した。NMRを観測するには最大磁場付近において台形状に平らな磁場であるのが望ましい。そのような磁場波形を得るために、放電スイッチとして前年度までのサイリスタの代わりにMOS-FETを用いることにした。このシステムを用いてパルス磁場発生に成功し、さらに、硫酸銅水溶液を用いてパルス磁場下での^1H-NMR信号の観測に成功した。これにより十分に緩和時間が短い場合は比較的簡単にパルス磁場で観測可能であることがわかり、大きな進展があった。今後、二段階化による利点を明らかにしていくことが課題であり、緩和時間の異なる試料を用いて比較する必要がある。

さらに本年度は、一段目のパルス磁場の発生時間の増大に対してNMR信号強度が増大することを明らかにし、二段階化することの有用性を明確にした。また、スピンエコーも観測することができ、発生磁場が十分にフラットであることを示した。スピンエコーの観測は、NMR用のRFパルスとの分離をはかることができる点で、実験上重要である。以上の実験はすべて常温で約1テスラの磁場で行ったが、2テスラ程度以上では、発熱のために液体窒素等を用いてコイルを冷却する必要があることがわかった。この温度域で硫酸銅五水和物の固体試料の^<1>H-NMR信号観測にも成功した。磁場発生コイルの軸方向の長さを短くすると磁場均一度の悪化のために信号観測が難しくなることがわかり、今後に課題が残された。
チタン酸バリウム半導体系高容量・低電圧型新機能バリスタ材料の開発

本研究は、(Ba,Sr)TiO_3系半導体セラミックスを基本組成とするノイズ或いは高周波サージ吸収デバイスとしての高容量、低電圧型バリスタの大気中1段焼成という新規製造法に関するもので、これまでに得られた成果を以下に記す。1.本材料は-60+30°Cの温度範囲で正の抵抗温度係数(PTCR)を示し、室温で最大抵抗率を示す。PTCR領域での電流-電圧特性の解析から、その非線形指数(バリスタ特性の大きさ)と粒界障壁層高さとの間に線形関係が存在することを見いだした。また、平均粒界の測定から、バリスタ電圧は1粒界当たり約1Vであって、組織の制御により低電圧バリスタの作製が可能であることを示した。2.筆者らが開発した高濃度ゾルゲル法により作製したドナー添加BaTiO_3超微粉体を用い、1μm以下の粒径で100Ωcm程度の室温抵抗率を持つBaTiO_3半導体セラミックスを、大気中、1100°Cの焼成により作製することに初めて成功した。これにより、目的とする粒子組織を持つ厚膜PTCRセラミックスの作製が可能であることが実証された。この成果は、現在国際学術誌に論文として投稿中。3.高濃度ゾルゲル法によりドナー添加(Ba,Sr)TiO_3超微粉体を作製した。ドクターブレ-ド法により2030μmの膜厚を持つグリーンシートを作製し、13001500°Cの焼成で室温で最大抵抗率を示す半導体セラミックス厚膜を得た。この厚膜は粒径数μmの粒子から成り、目的とする組織に近いものが得られたが、非線形指数は23と小さく、その改善のためにさらにドナー及びアクセブタ元素添加量の最適化が不可欠であることが分かった。4.粒界の真の電子物性を解明するために、BaTiO_3半導体単一粒界セラミックス細線の作製を行い、そのPTCR特性を中心とした粒界電子物性の定量的な解析を行った。その結果、PTCR特性の発現機構は従来広く受け入れられてきた、キュリー点以上での誘電率を基本としたものではなく、むしろ自発分極の温度依存性を基本としたモデルで説明できることを明らかにした。本研究は、(Ba,Sr)TiO_3系半導体セラミックスを基本組成とするノイズ或いは高周波サージ吸収デバイスとしての高容量、低電圧型バリスタの新規製造法に関するものである.現在多用されている高容量型SrTiO_3系バリスタの製造には、還元焼成の後、粒界のみの選択的再酸化処理という2段階の焼成過程を必要としており、生産コストの低減と特性の安定化の観点から、大気中、1段の焼成による同様の機能を持つバリスタ材料の製造法の確立が強く望まれている.申請者らにより開発された-60-100°Cにキュリー点を持つ(Ba,Sr)TiO_3系半導体セラミックスバリスタは、このような要請を満すものであり、その実用材料としての特性改善と製造法の確立が本研究の目的であり、これまでに得られた成果の概要を記す.1.バリスタ特性の評価:本材料系における正の抵抗温度係数(PTCR)領域におけるバリスタ特性の解析から、バリスタ特性における非線形係数が粒界障壁層の高さと共に増大し、PTCR領域を超える温度では障壁層の高さが一定と考えられるにも関わらず、温度と共に減少することを初めて定量的に示した.即ち、実用材料としての特性制御のための重要な情報を得ることが出来た.2.ゾルゲル法によるドナー添加BaTiO_3超微粉体の合成:申請者らの研究グループが新たに開発した高濃度のアルコキシド溶液を用いるゾルゲル法により、室温で結晶化度の高いLa添加BaTiO_3超微粉体の合成に成功した.従来の低濃度アルコキシドゾルゲル法により得られる粉体では、半導体セラミックスを得るのに有機物除去のための仮焼(600°C前後の温度)を必要とするが、本法で得られた粉体は結晶性が高いため仮焼の必要がないことが確認された.今後、目的組成の(Ba,Sr)TiO_3粉体を合成する.3.積層用グリーンシートの作製と焼成:予備実験として、市販高純度粉体を用い(Ba,Sr)TiO_3の組成を持つドナー添加粉体を調製し、ドクターブレ-ド法により1030μmの膜厚を持つグリーンシートの作製を行った.これらのグリーンシートを積層圧着して100μm程度の厚膜を得、所定の温度で焼成することにより(Ba,Sr)TiO_3半導体セラミックス厚膜の作製を行い、目的とするセラミックスを得るための作製法を確立した.今後、超微粉体を用いた低温度焼成による粒成長、組織制御焼成法の確立を目指す.4.単一粒界のPTCR特性の解析:特性の改善に粒界組織とPTCR特性の関連の解析が不可欠であるが、単一粒界を用い、その定量的な解析に初めて成功した.本研究は、(Ba,Sr)TiO_3系半導体セラミックスを基本組成とするノイズ或いは高周波サージ吸収デバイスとしての高容量、低電圧型バリスタの大気中1段焼成という新規製造法に関するもので、これまでに得られた成果を以下に記す。

また、平均粒界の測定から、バリスタ電圧は1粒界当たり約1Vであって、組織の制御により低電圧バリスタの作製が可能であることを示した。2.筆者らが開発した高濃度ゾルゲル法により作製したドナー添加BaTiO_3超微粉体を用い、1μm以下の粒径で100Ωcm程度の室温抵抗率を持つBaTiO_3半導体セラミックスを、大気中、1100°Cの焼成により作製することに初めて成功した。これにより、目的とする粒子組織を持つ厚膜PTCRセラミックスの作製が可能であることが実証された。この成果は、現在国際学術誌に論文として投稿中。3.高濃度ゾルゲル法によりドナー添加(Ba,Sr)TiO_3超微粉体を作製した。ドクターブレ-ド法により2030μmの膜厚を持つグリーンシートを作製し、13001500°Cの焼成で室温で最大抵抗率を示す半導体セラミックス厚膜を得た。この厚膜は粒径数μmの粒子から成り、目的とする組織に近いものが得られたが、非線形指数は23と小さく、その改善のためにさらにドナー及びアクセブタ元素添加量の最適化が不可欠であることが分かった。4.粒界の真の電子物性を解明するために、BaTiO_3半導体単一粒界セラミックス細線の作製を行い、そのPTCR特性を中心とした粒界電子物性の定量的な解析を行った。その結果、PTCR特性の発現機構は従来広く受け入れられてきた、キュリー点以上での誘電率を基本としたものではなく、むしろ自発分極の温度依存性を基本としたモデルで説明できることを明らかにした。
湖北省における漢川善書の宣講活動の実態に関する調査・研究

聖諭宣講は清朝政府が地方の「郷約」という自治制度の中でおこなっていたが、文字を識らない民衆のために方言の使用も行われた。清代末期に至って民間の善堂が刊行したテキスト集も出現した。その代表が『宣講集要』十五巻である。その言語は「西南官話」という四川・湖北で使用される方言であり、「案証」と称する因果応報説話も四川・湖北の出来事が多数を占める。『宣講集要』は民国時代に上海から石印本が出て全国に普及したが、実はこうした説唱形式の宣講は四川・湖北に流行しており、それが読まれるテキストとして全国に知られることになったのであった。それが証拠に広東で発行された『宣講博聞録』は文言で記された宣講テキストであり、宣講を担当する者が口語で講説したものと思われる。説唱形式の宣講は清代に四川の中江で刊行された『躋春台』四巻があったが、現代ではすでに四川では滅亡しており、ただ湖北の漢川市一帯にだけ今なお伝承されている。その上演の形態を分析してみると、清代の「案証」は物語性を形成しておらず、宣講を担当する者も1人或いは2人であったと思われるが、現代の漢川市の上演では宣講を担当する者は5名にのぼり、1人がストーリーを講説し、後の4人は登場人物の台詞を詩歌で朗誦する。その詩歌は口語体で多くは十言句である。十言句の源流をたどれば元代の雑劇までさかのぼる。現代の宣講はまた小説・戯曲から題材を借りて、娯楽性を増幅させている。漢川市に現代もなお宣講が伝承されるのは、こうした生存ための工夫がなされてきたからにほかならない。I.漢川市に赴いて宣講を記録した。1.湖北省の研究機関とともに、平日と春節における漢川市の善書上演を調査した。その結果、平日は書館という演芸場で恒常的に上演されるが、春節は中国では新年が始まる特殊な時期であり、吉祥を祈願するためさまざまな芸能活動がおこなわれ、善書の宣講もそのひとつとして位置づけられること、出資者の違いによって個人レベルでの宣講と村落レベルでの宣講があること、宣講をおこなう人がすでに多くはなく、湖北省の「非物質文化遺産」(無形文化財)として認可されたが、時代の変化とともにいつかこの伝統文芸も消滅するかも知れず、存在を確認できるうちに調査をおこない、その実態について報告をおこなわなければならないことを知った。2.漢川善書の創作は小説・演劇など地方の文芸を参照してなされている。申請者は漢川文化館や作者を訪問して善書のテキストの収集に努め、さらに湖北省の図書館において漢劇・楚劇・花鼓戯のテキストを収集して両者の比較をおこない、創作の実態に関して分析を進めている。II.宣講に関する研究結果を発表した。1.国際応用文学会(2005年8月、四川師範大学)において、善書の宣講を応用文の中の「講演録」として位置づけ、文盲の民衆を説得するためには、一般の講演とは異なり、詩歌の叙情力と小説の叙事力を応用することが必要であることを述べた。2.宣講の形態について考察し、当初の善書の宣講は12人の宣講師によっておこなわれていたが、現代の湖北省漢川市でおこなわれる善書の宣講は5名の宣講師が役柄を分担しており、演劇に近い表現力を持つようになったこと、それは民衆の娯楽性に対するニーズを満たすためであったこと、これに対して、仙桃市の宣講はなお当初の宣講のスタイルを継承していることを明らかにした。

聖諭宣講は清朝政府が地方の「郷約」という自治制度の中でおこなっていたが、文字を識らない民衆のために方言の使用も行われた。清代末期に至って民間の善堂が刊行したテキスト集も出現した。その代表が『宣講集要』十五巻である。その言語は「西南官話」という四川・湖北で使用される方言であり、「案証」と称する因果応報説話も四川・湖北の出来事が多数を占める。『宣講集要』は民国時代に上海から石印本が出て全国に普及したが、実はこうした説唱形式の宣講は四川・湖北に流行しており、それが読まれるテキストとして全国に知られることになったのであった。それが証拠に広東で発行された『宣講博聞録』は文言で記された宣講テキストであり、宣講を担当する者が口語で講説したものと思われる。説唱形式の宣講は清代に四川の中江で刊行された『躋春台』四巻があったが、現代ではすでに四川では滅亡しており、ただ湖北の漢川市一帯にだけ今なお伝承されている。その上演の形態を分析してみると、清代の「案証」は物語性を形成しておらず、宣講を担当する者も1人或いは2人であったと思われるが、現代の漢川市の上演では宣講を担当する者は5名にのぼり、1人がストーリーを講説し、後の4人は登場人物の台詞を詩歌で朗誦する。その詩歌は口語体で多くは十言句である。十言句の源流をたどれば元代の雑劇までさかのぼる。現代の宣講はまた小説・戯曲から題材を借りて、娯楽性を増幅させている。漢川市に現代もなお宣講が伝承されるのは、こうした生存ための工夫がなされてきたからにほかならない。
ライフヒストリーインタビューによる美術科教員の長期的な職業適応プロセスの解明

学校教員の職業適応は,教員のキャリア支援とキャリアの安定した形成に重要である。これを検討するために,美術を専門とする教員を対象とした職業適応について,調査研究が実施された。結果として美術科教員に特有のものとしては,芸術家・作家としての活動,アイデンティティが充足していると感じられる場合,満足と適応の状況が向上することが示唆された。これらの結果は学会発表(荷方,2012,2014)がなされたほか,原著論文(木内・島田,2012;荷方,2015)として発表が行われた。25年度については,24年度に収集した美術教員に対するインタビューデータの分析が中心であったが,同時に更なるデータの収集についても重ねて行った。特に教員になって間もない初任の教員についてのデータは今年度から収集することが可能になり,2名の調査データを得た。また,本研究は芸術系大学出身の美術科教員の職業適応が主眼となっているが,対照となるデータの収集として,教育系大学出身の美術科教員との比較についても行うべく,対象者を新たに得て同様のデータ収集を行った。現在までに9名の教員を対象としてインタビューを行い,分析を進めている。その中の重要な知見として,美術科教員の職業適応,あるいは職業上の満足を支持する最も重要な点は,自らが関わる美術という対象に対して,どのような関わりを持つことができているか,自らのアイデンティティとなる芸術活動と自らの関わりについて,どれだけ満足,あるいは自らのおかれた状況の受容が達成されているかという点にあると見ることができる。また,若い教員を中心に教職としての任務,特に教科外の職務についての適応がいかに達成されているかも,職業への適応を左右する重要な点であることが示唆されている。当初計画していたインタビューマトリクス,あるいは分析の視点については上記の知見なども含め完了している。また,得られた結果と分析については,26年度のうちに質的研究の手法にしたがって整理し,発表できるように準備される予定となっている。関連する研究として,大学における美術・造形教育が,美術・デザインの高度職業人にどのような影響を与えるかについての議論を行い,研究として発表した。研究者は,科学研究費補助金における研究活動の1年目となる本年は,芸術系大学出身の美術科教員が,どのようにして教員としての職業適応を達成しているかについて解明するため,教員へのインタビューを中心に行った。特に,ライフヒストリーのような質的データを分析する手法の開発に必要な要件がどのようなものかについて焦点を当てた検討を行なっている。研究の実際的な活動としては8月には,芸術系大学を卒業して34年目の教員2名にインタビューを実施し,調査資料となるヒストリーデータを得た。教員としての職業適応については,芸術科という表現の現場に身を置き,児童や生徒の表現活動を一人の美術関係者として関わり,表現されたものの良さや喜びを見出して成長を実感し,そこに意義を見出すことによって達成されやすいことが示唆された。これらをもとに,研究の中間報告となる発表を,11月に沖縄で開催された日本教育心理学会総会で行った。この他,今年度は日本における美術教育に関する文献資料の収集を積極的に行い,その蓄積に研究のエフォートを割いている。研究分担者は同様に,分析手法の改善を目的とするため,美術科教員にかぎらず広く教員を目指す学生に対し,半構造化面接と時系列的分析による検討を行った。これについては,研究計画で検討対象とした等至性モデルとよばれる分析手法の妥当性について検討が行われ,等至性モデルの有効性,方法としての留意点などが検討されている。25年度までに得られたライフヒストリー・インタビュー資料をもとに,26年度はデータの分析が実施された。美術科教員の職業適応については,教員自身が形成する職務・職業的アイデンティティの満足,そして生徒とのプロセスの中で形成される職務満足の双方が適応に大きな影響を与えることが確認された。この結果は個人・環境適合理論(Swanson & Fouad,1999,渡辺・ハー,2001など)の知見と合致するものである。また,これらのプロセスは,教員としての世代,経験年数に関わらず,共通したものであることも示唆された。さらに,美術科教員に特有のものとしては,芸術家・作家としての活動,アイデンティティが充足していると感じられる場合,満足と適応の状況が向上することが示唆された。これらの結果は,学会発表(荷方,2014)がなされた他,これまでの研究(荷方,2012)や共同研究者の知見(木内・島田,2012)とあわせて原著論文(荷方,2015)として発表が行われた。この他,研究から得られた知見や,従来の美術教育における活動をあわせて,美術科教員間のでの普及・議論を目的としたシンポジウムが平成27年1月に金沢市で開かれた。シンポジウムでは,研究の発表をもとに,美術科教員がどのように職務を展開し,資質の向上につとめるか。

そのためにはどのような教育活動が個人のキャリア形成や職務上の満足をもたらすかについて,ワークショップを含めた体験・議論が行われた。この結果,多くの教員が参加し,十分な反響を得られたことによって,研究の社会的普及についても一定の効果を得ることができたといえよう。認知心理学・教育心理学当初予定されていたインタビューデータの収集は順調に進んでいる,またデータの整理・分析についても,26年度の研究発表に向けて順調に進められている。研究計画時に予定されていた分析方法については,研究の進展にしたがって修正が必要とされることも明らかになったが,得られた結果について利用の価値を失わないような方策についてもある程度の見通しが立っている。結論として,25年度の目標である効率的な分析のについては,概ね達成されていると思われる。研究代表者についての研究状況は,申請書のとおり進めている。インタビューによって得られたデータの分析方法については,24年度に分析手法の再検討も含めた検討を行い,その結果については日本教育心理学会大会において研究発表を行った。また,24年度の計画であった予備調査データの分析は,計画通り進行している。また,24年度に新たに調査を追加し,さらにデータの収集を行った。これについてもデータの分析は終了しており,研究は概ね順調に進んでいる。新たなインタビューの実施と分析は,25年度を中心とした計画であったが,既に先行してインタビューの着手は行われているため,この点に関しては進展が早いものと判断することができる。また,研究分担者についても,同様に進行していることを確認した。26年度の研究終了の目標としていた,インタビューの実施,質的心理学的手法による分析をもちいた手続きの再検証については,概ね達成されるであろう見通しが得られている。また,新たな研修プランの提案についても完了時までに行えるように予定している。現在までの順調な進捗状況をうけ,残された時間を最大限に使って,さらに可能な限りインタビューデータの収集を増やしていくことも考えている。より精緻な分析のためにも収集活動は推進していきたいと考えている。今年度は,検討および修正した分析方法にもとづいて,インタビューの実施をさらに遂行することにしている。特に今年度は,教員歴の長い教員について,長期的なライフストーリーの中での適応過程について,より多くのデータを収集するよう進めたい。また,教員としてのスタートを切った初年度を終了した教員についてのデータも収集し,リアルタイムに進行する急速な適応過程について焦点を絞ったデータの収集も行うことにしている。分析については,これまでどおりのペースで進めるとともに,26年度の成果報告へ向け,結果のまとめを始めることも併せて行いたい。また,25年度には関連として,海外の美術教育での状況や事例を収集することも計画している。次年度使用額の発生は,まず旅費について予定されていた外国旅費が研究のスケジュールの関係で見送られたこと。また分析補助に係る謝金が,予定されていた工数より効率的に実施できたことなどによって,予定より残額が発生したことによる。次年度使用額の発生を受け,26年度については,さらに研究を充実させるための活動に充当するものとする。
高い細胞認識能を有するDNAアプタマーの高速な電気泳動選抜法の開発

ある特定の分子を認識可能なDNAをDNAアプタマーといい,抗体に変わる分子認識素子として注目されている。DNAアプタマーを得る進化工学手法としてSELEX法(in vitro selection法)が知られているが,動物細胞や最近に対するSELEX方は1数ヶ月もの長時間を要し,かつ高アフィニティーのアプタマーが得られるとは限らないといった課題が存在する。本研究の目的はキャピラリー電気泳動法(CE)を基盤として,細胞(粒子系)とDNA(分子系)の高度な濃縮ー分離ー分取を達成することで,動物細胞・細菌細胞・ウィルスに対して高アフィニティーなDNAアプタマーを数日一週間以内で確実に獲得できる新規方法論を確立することである。CEを用いた細菌および動物細胞に対する選抜法(PectI選抜法)および次世代シーケンサー(NGS)による配列決定とアプタマー候補配列の探索は前年度までに完了している。本年度はNGSによって得られた配列情報の中からアプタマー配列をデータマイニング可能な手法の開発を行った。この際,選抜試料(ランダムDNAライブラリーと細胞の混合物)を数度洗浄した後にPectI選抜を1回の工程(1ラウンド)で行うことで非特異的結合を抑制することで,得られた配列情報を多重配列アラインメントあるいはペアワイズ分類クラスタリングすることで高アフィニティーなアプタマー配列がクラスターとして抽出できるかを検証した。その結果,選んだ5配列全てがPC-9細胞に強く結合するアプタマーであることが判明した。ランダムに配列を選んだ場合にはアプタマーである確率は80%以下であったことからアプタマー配列と非結合DNA配列を判別できたものと考えている。ある特定の分子を認識可能なDNAをDNAアプタマーといい,抗体に代わる分子認識素子として注目されている。DNAアプタマーを得る進化工学手法としてSELEX法(in vitro selection法)が知られているが,動物細胞や細菌に対するSELEX法は1数ヶ月もの長時間を要し,かつ高アフィニティーのアプタマーが得られるとは限らないといった欠点がある。本研究の目的は,キャピラリー電気泳動法(CE)を基盤として,細胞(粒子系)とDNA(分子系)の高度な濃縮-分離-分取を達成することで,動物細胞・細菌・ウィルスに対して高いアフィニティーを有するDNAアプタマーを数日一週間以内で確実に獲得できる新規方法論を確立することである。これを達成するために,本年度はランダムな配列を有するDNAの集合体(ランダムDNAライブラリー)とターゲット細胞(がん細胞や細菌類)との混合試料中から,細胞-DNA複合体(粒子系)および非結合型DNA(分子系)をそれぞれの単一ピークとしてCEで濃縮-分離し,DNAアプタマーが細胞と結合した細菌-DNA複合体ピークだけを精密に分取する技術を確立した。これにより,ライブラリーの中から細胞に結合し,かつ解離反応を起こし難いDNAアプタマーだけを高速(数十分)に選抜可能となった。細菌細胞に対してはアプタマーの選抜に成功し,細菌種や細菌株の違いを認識するDNAアプタマーの選抜が可能であることが明らかとなった。さらに,動物細胞のCEによる濃縮-分離法を開発し,動物細胞とDNAの濃縮-分離-分取を可能とし,ヒト肺腺がん細胞株PC9に対する選抜を行い,選抜したDNA群ががん細胞に結合することの確認を得ている。平成28年度は,細菌細胞に対するDNAアプタマーの選抜と得られたアプタマーの評価を行う予定であったが,これらを予定通りに完了することが出来た。さらに動物細胞に対するCEによる濃縮-分離法の開発も予定に入れていたが,これにも成功し,DNAアプタマーの選抜に成功している。今後は得られたアプタマーの配列および結合特性を詳細に調査する予定である。このように課題は順調に進展している。DNAアプタマーを得る進化工学手法としてSELEX法(in vitro selection法)が知られているが,細胞や細菌に対するSELEX法は1数ヶ月もの長時間を要し,かつ高アフィニティーのアプタマーが得られるとは限らないといった欠点がある。本研究の目的は,キャピラリー電気泳動法を基盤として,細胞(粒子系)とDNA(分子系)の高度な濃縮-分離-分取を達成することで,動物細胞・細菌・ウィルスに対して高いアフィニティーを有するDNAアプタマーを数日一週間以内で確実に獲得できる新規方法論を確立することである。平成28年度は効率的な細胞とDNAランダムライブラリーの分離-分取工程をCEで行う新規手法(PectI選抜法)の開発に成功し,特に動物細胞であるヒト肺腺がん細胞株PC-9結合型のDNAアプタマープールを得ることができた。本年度は,得られたDNAプールの次世代シーケンサーによる大規模解析を行った。得られた配列データを多重配列解析することで,得られた膨大な配列データの中からアプタマーを識別する手法の開発に取り組み,DNAアプタマーがデータ中に類似配列群を形成し,アプタマー配列として識別可能であることが分かった。これらアプタマー候補群とPC-9細胞との結合実験を行い,実際に結合能があることが判明した。また,簡易なカウンター選抜との併用でPC-9選択的な配列が得られることが実証された。DNAアプタマーを獲得・評価する上での一連の工程(結合-分離-分取-増幅-配列解析-結合能測定)のうち本手法の鍵となる分取までは28年度に確立していたが,29年度には配列解析手法を開発し,DNAアプタマーを配列情報から80%程度の確立で識別できることが分かった。

この様に,細胞に結合する高性能DNAアプタマーの高速選抜法の一連の工程を確立したため,おおむね順調に進展している。一方,計画していたカウンター選抜の導入による特定のタンパク質に対する選抜法の開発は若干遅れている。理由は,既にアプタマーの報告のある細胞表面のリポ多糖(LPA)をモデルターゲットとしたものの,他の研究グループによる先行論文のDNAアプタマー自体が我々の実験条件ではLPAに結合しないことが分かったため,ターゲットの変更等を余儀なくされたためである。今後は異なる株のがん細胞等で調査を進める予定である。ある特定の分子を認識可能なDNAをDNAアプタマーといい,抗体に変わる分子認識素子として注目されている。DNAアプタマーを得る進化工学手法としてSELEX法(in vitro selection法)が知られているが,動物細胞や最近に対するSELEX方は1数ヶ月もの長時間を要し,かつ高アフィニティーのアプタマーが得られるとは限らないといった課題が存在する。本研究の目的はキャピラリー電気泳動法(CE)を基盤として,細胞(粒子系)とDNA(分子系)の高度な濃縮ー分離ー分取を達成することで,動物細胞・細菌細胞・ウィルスに対して高アフィニティーなDNAアプタマーを数日一週間以内で確実に獲得できる新規方法論を確立することである。CEを用いた細菌および動物細胞に対する選抜法(PectI選抜法)および次世代シーケンサー(NGS)による配列決定とアプタマー候補配列の探索は前年度までに完了している。本年度はNGSによって得られた配列情報の中からアプタマー配列をデータマイニング可能な手法の開発を行った。この際,選抜試料(ランダムDNAライブラリーと細胞の混合物)を数度洗浄した後にPectI選抜を1回の工程(1ラウンド)で行うことで非特異的結合を抑制することで,得られた配列情報を多重配列アラインメントあるいはペアワイズ分類クラスタリングすることで高アフィニティーなアプタマー配列がクラスターとして抽出できるかを検証した。その結果,選んだ5配列全てがPC-9細胞に強く結合するアプタマーであることが判明した。ランダムに配列を選んだ場合にはアプタマーである確率は80%以下であったことからアプタマー配列と非結合DNA配列を判別できたものと考えている。今後は細胞表面に発現した特定の分子を選択的に認識するアプタマーの選抜法の開発に着手する。この方法論が確立できれば様々な膜タンパク質,チャンネル,糖鎖などの生体認識・シグナル制御の本質を担う分子のセンシングプローブが開発できると考える。具体的には,敗血症などを誘引する大腸菌表面のリポ多糖(LPA)を欠損させた株JW3065や正常動物細胞に対してPectI選抜を用い,ここでは非結合型のDNAピークを回収する(カウンター選抜と呼ばれる)。この新しい回収プールを,今度はLPA発現株(BW23115)に対して選抜することでLPAに特異的に結合するアプタマーの選抜が可能となると考える。この様なCEを使った高速選抜手法を幾つかの細胞に対して実施し,方法論として確立する。
アイルランドのナショナリズム：ヤング・アイルランドから復活祭蜂起を軸として

本研究では、19世紀中葉から20世紀初頭というアイルランド近現代史における激動の時代に焦点を絞り、アイルランドのナショナリズムを活性化したヤング・アイルランド運動、1916年の復活祭蜂起などがどのように文学作品の中で表象されているか、詩、小説、演劇の分野から分析検討を行った。これらの成果は、8件の学術論文、6件の学会発表によって公開された。また、最終年度において、国際シンポジウムを開催し、成果を海外に発信するとともに、海外の研究者との知的交流を推進した。三神は、引き続き復活祭蜂起をテーマにした演劇の分析、検討を行った。復活祭の一週間に起こったできごとを克明に舞台化したジョンストンの『鎌と日没』(1958)とオケイシーの『鋤と星』(1926)、マーフィーの『パトリオット・ゲーム』と並列させることによって、それぞれの作品が書かれ初演された時代の文脈をあきらかにした。また、H24年度の研究成果である、『白人女通り』に見られる1916年について研究発表を行った。清水は、ジョイス以降のアイルランド文学の中で重要な位置を占めるフラン・オブライエンの散文、ならびにジョン・モンタギュの詩にみられる政治的言説の分析、検討を行い、二人の作家を文化的政治的文脈に位置づけた。また、19世紀後半以降、アイルランド人にとって大きな選択肢であった移民の問題を取り上げ、アメリカにおけるIRBの活動、フィニアンの政治活動に関して検討を加えた。オブライエンに関する研究は、『アイルランド文学その伝統と遺産』に収録予定。(2014年出版予定)及川は「サミュエル・ファーガソンとアイルランド民俗学」と題した論文で、アイルランド併合(1800)以後の時代、すなわちカトリック解放運動、リピール運動、ヤング・アイルランド、フィニアン運動、アイルランド議会党の土地運動、自治運動といった激動の時代を生き、アイルランド文学、民俗学、考古学の勃興の渦中を経験したサミュエル・ファーガソン(1810-1866)の文業を検討し、それと密接な関係にあったアイルランド民俗学の進展を考察した。またロマン派講座で民間伝承とロマン派文学の関係を論じた。また、University College DublinのDr PJ Mathewsを招聘し、意見交換を行うとともに、公開講演「アイルランド文芸復興の再生」を実施した。(司会は及川が担当。)本研究では、19世紀中葉から20世紀初頭というアイルランド近現代史における激動の時代に焦点を絞り、アイルランドのナショナリズムを活性化したヤング・アイルランド運動、1916年の復活祭蜂起などがどのように文学作品の中で表象されているか、詩、小説、演劇の分野から分析検討を行った。三神は、マーフィーの『パトリオット・ゲーム』(1991初演)の1965年のタイプ原稿と最終稿を比較することによって、マーフィーの復活祭蜂起に対するスタンスがどのように変化したか、アイルランド社会の復活祭蜂起に対する評価の変遷と並列させながら考察した。また、1992年に初演された、バリーの『白人女通り』は、アメリカのオハイオ州を舞台に、復活祭蜂起の1916年に時代が設定されている。このように、全くアイルランドから離れたコンテクストを設定することによって、復活祭蜂起を新しい視点で見る可能性について検討した。清水は、ジェイムズ・ジョイスの「エッセイ集」(The Critical Writings of James Joyce)中の「パーネルの影」、「フィニアニズム」に関して、検討を行った。さらにジョイスが関心を持つ19世紀末の政治運動について、新しくアイルランドに赴任した総督と次官を殺害した「フィーニックス・パーク殺人事件」(1882年5月6日)といった歴史的事件を文献に従って後付け、検討を行い、『ユリシーズ』との関連を中心に考察した。及川は、民族主義的傾向をもち、ヤング・アイルランドの活動拠点でもあった『ネイション』紙において、特異な活躍をし、第一次『ネイション』紙瓦壊の要因のひとつともなったジェイン・フランセスカ・ワイルド(スペランザ)の詩を中心に取り上げ、政治情勢、大飢饉と文学、とりわけバラッド文学との関係を考察し、さらに、一見対照的な息子のオスカー(ワイルド)の文学との共通項を探った。また、1970年代以降、伝承音楽を積極的に復興させたグループ、プランクシティの業績を音楽社会学的に考察し、その活動が現代アイルランド音楽全体に与えた影響を解明した。三神(演劇担当)は、復活祭蜂起50周年の1966年以前に書かれたオケイシーの『鋤と星』(1926),ジョンストンの『鎌と日没』(1958)、マッケイブの『騎手を引きずり下ろせ』(1966)の3作品をとりあげ、各作品が発表された時代背景を考察しながら、復活祭蜂起という神話を解体しようと試みた、三人のスタンスを比較検討した。及川(詩担当)は、「サミュエル・ファーガソンとアイルランド民俗学」で、イェイツの最初期に書かれた2つのファーガソン論を精査し、イェイツがファーガソンを始祖として自らのアイルランド詩を位置づけていること、彼の影響は最晩年の作品にまで及んでいることを検証した。また、「トマス・ムーアとアイルランド・ロマン主義」では、1798年のユナイテッド・アイリッシュメンの反乱、1801年のアイルランド併合、1803年のロバート・エメットの反乱という時代状況の中でいかにムーアの詩が形成されたかを論じた。