hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
概念フレームワークにおける資本の概念形成をめぐる課題―企業会計制度設計の視点から

本研究は,企業会計の概念フレームワークにおいて,ある範囲の資金提供者の持分にもとづいて,資本の概念を負債の概念に優先して独立に定めることの有益性を記述する。第1に,そのような資本にもとづいて行われる利益の計算は,損益計算書において,企業に財務的資源を提供するある特定の資金提供者の利益を示すことができる。第2に,そのような資本の概念は,株主に帰属する利益と資本の表示を強調する会社法のもとでの開示に適している。実際,日本の会計基準における株主資本は,会社法による開示要求を満たす有益な手段である。ある資金提供者の持分を識別することによって決定される資本の概念は,日本の会社法と整合している。本研究は、企業会計の概念フレームワークにおいて、ある特定の範囲の資金提供者の持分(権益)に基づいて、資本の概念を負債の概念に優先して独立に定めることの有益性を明らかにすることを目的としている。とくにIASBとFASBの概念フレームワークにおける資本の概念形成に伴う問題点を検討したうえで、資本を優先して独立に定めることの有益性を日本の企業会計制度設計の視点から明らかにする。平成27年度研究については、当該年度の研究実施計画に照らして順調に進めることができた。とくに資本の概念に関するリサーチ・プロジェクトを進めているIASBに着目し、議事録を中心に資本の概念形成の経緯を検討したうえで、現在に至るまでの動向を整理した。現行の概念フレームワークから大きな乖離を避けようとする意図はみられるものの、他方で、現行の概念フレームワークにとらわれることなく、新たなアプローチを模索していこうとする点も多数みられ、今後の動向に注意する必要があることが確認できた。また、IASBによる資本の概念およびその形成に対して、日本の企業会計制度上の発想と類似するような考え方を提案するEFRAG討議資料(2014)についても検討を行った。先行研究または研究資料としては、非常に注目に値するものであり、EFRAG討議資料(2014)が昨今における資本の概念形成の問題に対して、どのような意義を有しているかをテーマとした研究論文を執筆し公表した。当初の計画に基づいて、おおむね順調に進展している。その理由として、資本の概念に関するリサーチ・プロジェクトを進めているIASBに注目し、どのような経緯で資本に関する現代的かつ国際的な課題が生じてきたのかを議事録を中心に検討し整理したからである。本研究は,企業会計の概念フレームワークにおいて,ある特定の範囲の資金提供者の持分(権益)にもとづいて,資本の概念を負債の概念に優先して独立に定めることの有益性を明らかにすることを目的としている。とくにIASBとFASBの概念フレームワークにおける資本の概念形成に伴う問題点を検討したうえで,資本を優先して独立に定めることの有益性を日本の企業会計制度設計の視点から明らかにする。平成28年度研究については,当該年度の研究実施計画に照らして順調に進めることができた。IFRSと会社法会計との整合性に関する問題を検討した結果,IFRSにもとづいて作成された財務諸表においては,会社法会計の制度的な機能をふまえた資本に関する用語が用いられることで,既存の日本基準のもとでの財務諸表表示と類似した表示がなされることになり,このような措置が,利用者のコストを軽減させる可能性があることが考えられた。実際,IFRSにもとづく上場企業の財務諸表をいくつか調査した結果,会社法会計との整合性が図られていることを確認した。しかしこのときの問題としては,純資産科目のうち,株主資本以外の科目(たとえば新株予約権)については,会社法会計から逸脱した表示がなされており,その科目自体があいまいに示されることになってしまう,ということがあげられた。また,表示上の問題とは別に,会社法会計の主な目的である分配可能額の算定については,これまでの日本基準と同様に,IFRS適用のもとでもその実行可能性を保持できるのではないか,ということが考えられた。分配可能額の算定においては,その会社法上の条文にしたがって計算手続きを行えばよいので,どのような表示であれ,計算手続きの内容が明示されている限り大きな問題は生じないということが考えられた。当初の計画にもとづいて,おおむね順調に進展していると考える。その理由として,IFRSの任意適用企業数が増加の傾向にあり,研究を進めるための資料が確保できる環境が整いつつあることがあげられる。IFRSの任意適用企業数の増加は,IFRSと日本基準,さらにはIFRSと会社法会計の調整について,実務的なレベルで広く周知されてきた結果だと思われる。本研究にとっては,研究の対象であり,また検討結果を突き合わせる資料の確保につながる事象である。ただ,このことが,IFRSと会社法会計との親和性を直接的に示す事象ではないことに留意する必要がある。研究の結果として,IASBやFASBにみられるような差額概念としての「equity」の考え方は,日本の企業会計制度の設計において馴染まないものであるという結論を得た。どのような理由で馴染まないのかというと1つ目に,既存の日本基準との大きな乖離が指摘できる。日本基準の「株主資本」は株主に限定して捉えられている一方,「equity」は差額で決まるものであり,そこに含まれる発行金融商品の保有者は特定されない。2つ目に,株主と債権者一般の利害調整を行う会社法の立場との不整合な点があげられる。

資本金,資本準備金を含む資本剰余金,さらには利益準備金を含む利益剰余金はIFRSベースの財務諸表でも開示されているが,「equity」のもとでは,非負債という条件を満たす新株予約権も「equity」に含まれてしまい,実質的に,新株予約権は,資本剰余金やその他の資本の構成要素として扱われることになる。概念フレームワークにおいて,資本の概念を差額として捉える考え方と対照するものに,資本の概念を負債の概念に優先して独立に定めるという考え方がある。これは,特定の資金提供者を識別して,資本を構成する発行金融商品の範囲を形成するものであり,会社法の利害調整の観点から要請される企業財産の最終的な残余に与る請求権者を特定する視点と高い水準で整合している。特定の資金提供者を識別する視点は,残余に与る最終的な請求権者を特定することにも適うと考えられる。企業会計の概念フレームワーク上,資本の概念を優先して独立に定めることの意義は,利益の計算構造においてどの資金提供者の利益が計算されているのかという点が明確化されると同時に,会社法からの要請である財産分配の基準となる最終的な残余に与る請求権者を特定することに寄与する。このアプローチは,企業会計と会社法が制度的な共生を継続させるうえで有益な手段であるといえる。本研究は,企業会計の概念フレームワークにおいて,ある範囲の資金提供者の持分にもとづいて,資本の概念を負債の概念に優先して独立に定めることの有益性を記述する。第1に,そのような資本にもとづいて行われる利益の計算は,損益計算書において,企業に財務的資源を提供するある特定の資金提供者の利益を示すことができる。第2に,そのような資本の概念は,株主に帰属する利益と資本の表示を強調する会社法のもとでの開示に適している。実際,日本の会計基準における株主資本は,会社法による開示要求を満たす有益な手段である。ある資金提供者の持分を識別することによって決定される資本の概念は,日本の会社法と整合している。今後の研究については、おおむね当初の研究実施計画に基づき適宜必要となる検討事項にも注意を払いながら推進させる予定である。平成28年度研究計画においては、日本におけるIFRSの導入が、日本の企業会計制度とくに会社法会計についてどのような影響を及ぼすのかを検討する。今後の研究については,おおむね当初の研究実施計画にもとづき,適宜必要となる検討事項に注意を払いながら推進させる予定である。平成29年度研究計画においては,会計基準と法令にもとづく会計規定などが有機的に結びついて成立している日本の企業会計制度の設計上,IASBおよびFASBにおける差額概念としての資本「equity」が馴染まない考え方であること,また,資本の概念をある特定の範囲の資金提供者の持分にもとづいて直接的に定めることが日本の企業会計制度の設計において有益であり,このことが会社法会計との制度的な共生に資することを明らかにする。財務会計
アファイン有向マトロイドの位相的研究への可換代数の応用

研究課題の中核であるアファイン有向マトロイドに付随する単項式イデアルに関しては、2017年度までに一定の成果を挙げ、その論文が18年度に出版された(受理は17年度なので、18年度の実績としては記載していない)が、18年度には進展が無かった。当初に目標とした予想は、部分的な解決しか得られておらず、残念ではある。一方、16年度後半より研究を始めたSpecht ideal(有向マトロイドと同様、部分空間配置と関連し、研究として自然な流れと言える)には大きな進展が有った。まず、渡辺純三氏(東海大学名誉教授)と共同執筆したVandermonde ideal(フック型のヤング図形に付随するSpecht ideal)に関する論文が、18年度に査読付き学術雑誌に受理された。さらに、Specht idealがCohen-Macaulayとなる分割の特徴づけも、標数0の場合には完成できた。この他、岡山大学大学院生の柴田孝祐氏と、strongly stable idealのAlexander双対について共同研究を行い、論文を学術雑誌に投稿中である。上述の通り、アファイン有向マトロイドの研究は、現在膠着状態であるが、その打開策としてAlexander双対性の利用が考えられる。柴田氏との共同研究が突破口となることが期待される。また、本研究課題の初年度である16年度には、格子凸多面体に付随する次数付き可換環(Ehrhart環)の研究を行っていた。この方向性は、17年度には休止していたが、18年度には、Lukas Katthaen氏(フランクフルト大学)、下元数馬氏(日本大学)との共同で再起動させた。まだ下準備の段階であるが、Bertiniの定理(の変種)を用いて代数曲線論と関連付ける構想である。進捗状況を評価することが、やや難しい。Specht idealなど、ある種「スピンオフ」として始めた研究は極めて順調であるが、本筋である有向マトロイドには、期待したほどフィードバックが無いのが実情である。当初の計画では、2018年度が本研究課題の最終年度であったが、諸般の事情で「次年度使用額」が発生した。19年度も、本研究課題を継続・発展させる内容で、基盤(C)を新たに取得しているが、今回の残額分も、旅費を中心に補助的に活用したい。本研究課題の中核は,アファイン有向マトロイドMに付随する単項式イデアアルとMの有界複体の関係である。2015年秋に申請書を書いた時点で,単項式イデアルがCohen-Macaulayならば,有界複体は可縮なホモロジー多様体であることが(ほぼ)証明できており,さらに「この状況下で,有界複体は球と同相である」と予想し,目標として設定した。これら2015年度以前に得られていた結果を, 2016年度前半に論文に纏め直したが,その過程で進展が有り,3次元以下なら上記予想が証明できた他,4次元でも位相多様体であることまでは示された。当該論文は,現在投稿中である。投稿後も,多少の進展は有り,組合せ論的可換代数におけるAlexander双対性と一様有向マトロイドの双対性の関係について,使えそうな補題が得られている。ただし,単独での発表に足るものではなく,さらなる進展を模索中である。なお,ここまでは全て,岡崎亮太氏(福岡教育大学)との共同研究である。一方,課題の中核に,側面から光を当てるものとして,凸多面体に付随した可換環(Ehrhart環)のHilbert関数や極小自由分解の研究も行ったが,こちらには大きな進展が有った。具体的には,東谷章弘氏(京都産業大学)との共同で,Hilbert級数の分子が2次式で,かつnon-levelなものの構造を特定した。こちらは既に論文にまとめ,学術雑誌からの出版が決定している。また,東海大学名誉教授の渡辺純三氏との共同で,ある種の部分空間配置に付随するイデアル(アファイン有向マトロイドに付随するイデアルの類縁ではあるが,こちらは単項式イデアルではない)の極小自由分解の研究にも着手している。副次的な題材については,研究は好調であるが,課題の中核であるアファイン有向マトロイド自身については若干難航している。本研究課題の中核的な問題に関する最初の論文(岡崎亮太氏との共著)は、2016年内に一旦完成し、学術雑誌に投稿していたが、2017年秋に査読者の助言を取り入れた大幅な改訂を行った後、2018年に入ってから受理・出版された。これで、本課題はひとまずの達成を得たことになる。ただし、「アファイン有向マトロイドMに付随する単項式イデアルがCohen-Macaulayならば、Mの有界複体は球と同相であろう」と言う、本課題の申請書類でも述べた「主予想」は未解決なまま残っている(上記の論文では、様々なエビデンスや関連する結果を示したのみ)。予想本体の証明の探求は膠着状態であるが、その周辺事項に関して幾つかの新結果を得ており、さらなる進展を試みた上で、論文にまとめる予定である。有向マトロイドは超平面配置の抽象化であるが、視野を広げる為に、部分空間配置と関連するSpecht ideal (Specht多項式が生成するイデアル)の研究を、2016年度後半から行っている(東海大学名誉教授の渡辺純三氏との共同)。こちらは2017年度に大きな進展が有り、論文を一本投稿中である他、続く論文を書くに十分な材料が揃いつつある。

Specht多項式を扱う以上、対称群の表現論と関連するのは当然として、Gorenstein liaisonやprincipal radical systemなどの、可換環論の(半)古典的な話題との関連が明らかになりつつある。Specht idealは、本課題の本筋である有向マトロイドより、環論色が強く位相幾何色が弱いのであるが、技術的には共通する部分が多く、本筋へのフィードバックが期待できる。進捗状況を評価することが、やや難しい状態である。ある程度まとまった理論の構築に成功し、論文も出版されたが、反面、当初に設定した予想自体は未解決のまま残っている。一方、ある種「スピンオフ」として始めたSpecht idealの研究は極めて順調である。両者には技術的共通点も多いが、と言って本筋へのフィードバックは未だ余り無い。以上より、トータルでは「おおむね順調」と判断する。研究課題の中核であるアファイン有向マトロイドに付随する単項式イデアルに関しては、2017年度までに一定の成果を挙げ、その論文が18年度に出版された(受理は17年度なので、18年度の実績としては記載していない)が、18年度には進展が無かった。当初に目標とした予想は、部分的な解決しか得られておらず、残念ではある。一方、16年度後半より研究を始めたSpecht ideal(有向マトロイドと同様、部分空間配置と関連し、研究として自然な流れと言える)には大きな進展が有った。まず、渡辺純三氏(東海大学名誉教授)と共同執筆したVandermonde ideal(フック型のヤング図形に付随するSpecht ideal)に関する論文が、18年度に査読付き学術雑誌に受理された。さらに、Specht idealがCohen-Macaulayとなる分割の特徴づけも、標数0の場合には完成できた。この他、岡山大学大学院生の柴田孝祐氏と、strongly stable idealのAlexander双対について共同研究を行い、論文を学術雑誌に投稿中である。上述の通り、アファイン有向マトロイドの研究は、現在膠着状態であるが、その打開策としてAlexander双対性の利用が考えられる。柴田氏との共同研究が突破口となることが期待される。また、本研究課題の初年度である16年度には、格子凸多面体に付随する次数付き可換環(Ehrhart環)の研究を行っていた。この方向性は、17年度には休止していたが、18年度には、Lukas Katthaen氏(フランクフルト大学)、下元数馬氏(日本大学)との共同で再起動させた。まだ下準備の段階であるが、Bertiniの定理(の変種)を用いて代数曲線論と関連付ける構想である。進捗状況を評価することが、やや難しい。Specht idealなど、ある種「スピンオフ」として始めた研究は極めて順調であるが、本筋である有向マトロイドには、期待したほどフィードバックが無いのが実情である。副次的な題材については極めて好調であり,現在の勢いを失わないよう,引き続き注力したい。一方,課題の中核はあくまでアファイン有向マトロイドであり,バランスを取りながら研究を進めることが重要かと思われる。アファイン有向マトロイドに関して現在のこう着状態を打破する方向性として,以下が考えられる。(1) 3次元以下では予想が成立することは分かっており,4次元でもかなり追い詰めているので,低次元トポロジーの基礎知識を学び(あるいは,専門家の助力を得て),まずは4次元の場合の証明を目指す。
ヒトとげっ歯類において異なる疼痛調節機構の解明

ヒトの遺伝子48検体においてシーケンシングを行い、NPW遺伝子のエキソン1-2およびその上流約5.Okb上の全遺伝子多型を同定した。この結果を用いてHaploviewによりNPW遺伝子上の連鎖不平衡領域を決定したところ、NPW遺伝子上の遺伝子多型はほぼ完全連鎖不平衡の関係にあることが明らかになった。先行研究により明らかにしていたアミノ酸置換を引き起こす遺伝子多型は、NPW pre-peptideからmature peptideに切り出される際に除かれる領域に存在するが、本研究結果からNPW遺伝子全領域上の遺伝子多型が疼痛感受性に影響を及ぼす原因遺伝子多型の候補である。そのため、NPW遺伝子の発現変化および機能変化のいずれが原因か定かには出来なかった。今後はまず、さらに5'および3'方向における遺伝子多型を同定し、NPW遺伝子を含む連鎖不平衡領域の末端(全長)を決定する。その後、発現変化については翻訳領域の遺伝子多型を指標にallelic expression assayによりヒト脳サンプルを用いて解析を行う。NPB、GPR7およびGPR8遺伝子についても全エキソンおよびその上流約5kb上の全遺伝子多型を同定した。NPW遺伝子と同様に解析を進める。
MAPMTによるシンチレーティングファイバーカロリメータからの光信号読み出し

1.シンチレーティングファイバー(SCIFI)を用いた電磁シャワーカロリメータ(SCIFI-CAL)に用いるSCIFI(クラレ製SCSF-81)の発光効率の測定を行った。最小電離粒子による光電子数は、1本の1mmφSCIFIあたり15であった。2.マルチアノード光電子増倍管(MAPMT)HAMAMATSUH4140-01の各アノードセグメントに大きさ1mmφのLED光を照射し、アノードセグメント間のクロストークを測定した。また、MAPMTに、その軸にそって約300ガウスの外部磁場を印加することにより、クロストークが減少し、逆に照射されたセグメントの出力パルスが増大するすることがわかった。3.大量のチャンネル数のSCIFI信号を、空間位置情報を壊さずに、かつ、光量損失を最小に保ちながら、限られた受光面積のMAPMTに伝えるための方式を研究するため、口径0.5mmφおよび1mmφの光ファイバーをさまざまな組合せで16×16マトリックス、40×40mm^2のMAPMTに接合し、画像パターンの伝送を調べた。現在測定を継続中であるが、光量の損失が大きいので、2)の磁場を用いる方法も併用して研究を続ける方針である。4.SCIFI-CALのプロトタイプの設計を補助金の枠内で新たに元から検討しなおし、製作は、すべて自前で行い、ほぼ完成した。5.今後、製作したSCIFI-CALプロトタイプを電子ビームを用いてテストし、空間位置分解能等の性能評価を電磁シャワーの初期の空間的成長に重点を置いて調べる予定である。
宙吊りにしたグラフェンを用いたNEMS(ナノ電子機械システム)上に、フォノンの波動性が支配的となるシングルナノメータのフォノニック結晶(GPnC)構造を形成することで【波動性ナノフォノニック工学】創生を狙う。ビーム径0.3 nmの集束ヘリウムイオンビームで種々のナノ孔形状・配列を有するGPnCを作製し、フォノンバンドギャップ帯域およびゾーン・フォールディングによるフォノン群速度低下を制御する。これにより、熱フォノン整流素子、熱フォノンナビゲータ、およびアクチュエーション電界でGPnC特性を機械的に変調する熱フォノンスイッチなど、波動性熱フォノン制御を可能とする革新的機能デバイスを開発する。
In vitro ヒト顎関節滑膜炎モデルを使用した顎関節症治療薬評価法の開発

顎関節症関節円板障害では,クレンチングなどの噛みしめ時に直接滑膜に過度な負荷が加わり滑膜炎が発現する.本研究ではヒト滑膜由来細胞を用いた3次元培養組織に噛みしめ時に相当する繰り返し力学的負荷を加えて滑膜炎モデルを作製し,このモデルに対する薬剤の効果をin vitroで評価するシステムの開発を行った.膝関節鏡手術にて得られたヒト滑膜組織から初代培養を行い、三次元培養組織を作製し各種の顎関節症治療薬を添加し、繰り返し圧縮負荷を与え、炎症マーカーの推移を測定した.顎関節治療薬の効果がin vitroで判定可能であった.我々は、in vitroのヒト顎関節滑膜炎モデルを作製し、同モデルを使用した顎関節症治療薬の評価判定システムの開発を行うことを目的に,同モデルのタンパクおよび遺伝子発現に対するNSAIDsの効果について解析した。膝関節鏡手術にて得られたヒト滑膜組織から初代培養を行い、得られたヒト膝滑膜組織由来培養細胞をcollagen gelと混和し、collagen scaffoldに播種し、三次元培養組織を作製した。様々な濃度のセレコキシブ(CEL)、インドメタシン(IND)を培養液に添加し、繰り返し圧縮負荷(40kPa, 0.5Hz)を1時間与え、負荷6時間後に培養液中のタンパク濃度(PGE2)をHTRF法にて、三次元培養組織内の遺伝子発現(ADAMTS-4、ADAMTS-5、MMP-1、MMP-3)をreal time RT-PCR法にて測定を行った。ヒト膝滑膜組織由来三次元培養組織への繰り返し圧縮負荷により、培養液中のPGE2濃度の上昇、三次元培養組織内のADAMTS-4、MMP-1、MMP-3遺伝子発現の上昇が認められたが、ADAMTS-5遺伝子発現において変化は認められなかった。NSAIDs添加により、圧縮負荷により発現上昇したPGE2産生が抑制された。CELはINDより低濃度において、圧縮負荷により発現上昇したADAMTS-4遺伝子を抑制した。MMP-3遺伝子発現はIND 1、10μM添加を除き、CEL添加による変化を認めなかった。NSAIDsは圧縮負荷によるPGE2産生を抑制し、CEL、INDは圧縮負荷によって発現上昇した、三次元培養組織内のADAMTS-4遺伝子発現を抑制し、CELはINDより低濃度において、発現抑制を認めた。以上の事から、NSAIDsがPGE2産生を抑制するのと同様に圧縮負荷による関節軟骨破壊の抑制効果を持つことが示唆された。ヒト滑膜細胞の増殖に対する多血小板血漿(PRP)の影響について検討した。研究を行うために検体を採取することについてインフォームドコンセントを得た患者(21歳男性)から、膝関節内視鏡手術の際にヒト滑膜組織を採取し、分離精製した滑膜細胞を37°C, 5% CO2条件下で10% FBS, 5% PRP, 5%活性化多血小板血漿(aPRP)を含んだ培地で培養し、滑膜細胞の増殖に対するそれぞれの影響について比較検討した。またaPRPについては1%, 5%, 10%および20%の濃度における影響を比較した。さらに培養上清中のInterleukins (IL-1β, IL-6, IL-8)の発現タンパクについても検討した。評価方法として,それぞれの培地における培養5日目の細胞数をWST assayを使用し測定、また顕微鏡にて観察した。培養上清中の発現タンパクの濃度をhomogeneous time-resolved fluorescenceを使用し測定した。10% FBS, 5% PRPと比較して、5% aPRPにおいて有意に滑膜細胞の増殖を認めた。また、3日目から5%, 10%, 20% aPRPにおいて急激に増殖し、培養5日目において5%, 10%, 20% aPRP群において、10% FBS群および1% PRP群に対してそれぞれ有意差を認めた。顕微鏡像においても、濃度依存的に細胞が増殖していることが確認できた。培養上清中のInterleukinsの濃度は、IL-1βではそれぞれの群の間で有意差を認めなかったが、IL-6, IL-8では濃度依存的にタンパクの産生量が増加し、有意差を認めた。またIL-6およびIL-8の細胞数あたりの相対値では5% aPRPが最も低かった。PRPは滑膜細胞を増殖させることが認められた。更にaPRPは濃度依存的に滑膜細胞を増殖させることが判明した。このことにより滑膜の再生においてPRPは有効であると考えられた。研究についてはおおむね順調に経過し,まとめを2016年9月に英国ロンドンで開催される第23回欧州頭蓋顎顔面外科学会学術大会で発表予定である.顎関節症関節円板障害では,クレンチングなどの噛みしめ時に直接滑膜に過度な負荷が加わり滑膜炎が発現する.本研究ではヒト滑膜由来細胞を用いた3次元培養組織に繰り返し力学的負荷を加えて滑膜炎モデルを作製し,このモデルに対する薬剤の効果をin vitroで評価するシステムの開発を行った.膝関節鏡手術にて得られたヒト滑膜組織から初代培養を行い、得られたヒト膝滑膜組織由来培養細胞をcollagen gelと混和し、collagen scaffoldに播種し、三次元培養組織を作製した。

様々な濃度のセレコキシブ(CEL)、インドメタシン(IND)を培養液に添加し、繰り返し圧縮負荷(40kPa, 0.5Hz)を1時間与え、負荷6時間後に培養液中のタンパク濃度(PGE2)をHTRF法にて、三次元培養組織内の遺伝子発現(ADAMTS-4、ADAMTS-5、MMP-1、MMP-3)をreal time RT-PCR法にて測定を行った。NSAIDsは圧縮負荷によるPGE2産生を抑制し、CEL、INDは圧縮負荷によって発現上昇した、三次元培養組織内のADAMTS-4遺伝子発現を抑制し、CELはINDより低濃度において、発現抑制を認めた。以上の事から、NSAIDsがPGE2産生を抑制するのと同様に圧縮負荷による関節軟骨破壊の抑制効果を持つことが示唆された。さらに,創傷治癒に促進効果のあるとされる多血小板血漿(PRP)の滑膜細胞に及ぼす効果について検討した.5%,10%,20%の異なる濃度の活性化PRPで比較すると,濃度依存性に滑膜細胞を増殖させることが明らかとなった.顎関節症関節円板障害では,クレンチングなどの噛みしめ時に直接滑膜に過度な負荷が加わり滑膜炎が発現する.本研究ではヒト滑膜由来細胞を用いた3次元培養組織に噛みしめ時に相当する繰り返し力学的負荷を加えて滑膜炎モデルを作製し,このモデルに対する薬剤の効果をin vitroで評価するシステムの開発を行った.膝関節鏡手術にて得られたヒト滑膜組織から初代培養を行い、三次元培養組織を作製し各種の顎関節症治療薬を添加し、繰り返し圧縮負荷を与え、炎症マーカーの推移を測定した.顎関節治療薬の効果がin vitroで判定可能であった.予定の研究成果が得られたため。多血小板血漿をヒト滑膜細胞に投与した時の発現タンパクについてはさらに研究を進める予定である.外科系歯学多血小板血漿(PRP)の影響について検索中です。2015年に計上した海外での国際学会の発表が2016年9月開催の第23回欧州頭蓋顎顔面外科学会で発表することとなり,旅費および学会登録費を2016年度に繰り延べせざるをえなくなったことが,次年度使用額が生じた理由です試薬・材料を安価に購入できたため。第23回欧州頭蓋顎顔面外科学会学術大会で研究成果を発表予定のため,旅費および登録費を支出する予定です.次年度の試薬購入に充当します。
グリア光操作による虚血性脳障害回避法の開発

脳への酸素と栄養の供給が滞る脳虚血時においては、細胞内アシドーシスや、グルタミン酸過剰放出による興奮性神経毒性が生じ、細胞死を誘導する代謝経路が活性化される。細胞死へと至るシグナル・カスケードの発端となるグルタミン酸の放出を止める手立ては考えられておらず、そもそもどの細胞が主要な放出源であるのかすら特定されていなかった。本研究では、脳虚血時にグルタミン酸が放出されるメカニズムを明らかにし、細胞内イオン濃度を光操作することで放出そのものを止め、虚血性脳障害を回避させる方法を編み出すことを目指した。本研究では、グリア細胞のうち、アストロサイトに光感受性分子ChR2を発現させた遺伝子改変動物を作製し、アストロサイトを光刺激することでこの細胞を特異的に酸性化させると、それだけが引き金となって、DIDS感受性陰イオンチャンネルが開き、グルタミン酸が放出されることを示した。また、脳虚血にともない、過剰なグルタミン酸が放出され、興奮性神経毒性により、脳細胞死が生じることが知られているが、アストロサイトに光感受性の水素イオンポンプArchTを発現させ、アストロサイト細胞内を光刺激によりアルカリ化すると、過剰なグルタミン酸放出が止まり、虚血性脳障害を防ぐことができることが示された。今後、虚血性脳障害を回避するには、アストロサイトの酸性化を止めるか、アストロサイトに発現するグルタミン酸透過性の陰イオンチャネルを止めるかのどちらかが重要な治療ターゲットとなりうると考えられる。また、アストロサイトの酸性化をコントロールするにあたっては、アストロサイト内の細胞局所において、どの程度のpH変化が認められるかを実測することが必要となる。そこで、pH感受性のある蛍光タンパク質を、アストロサイト特異的に発現する遺伝子改変マウスの作製を行い、現在、高精度な細胞内pH計測に挑戦している。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞死へと至るシグナル・カスケードの発端となるグルタミン酸の放出を止める手立ては考えられておらず、そもそもどの細胞が主要な放出源であるのかすら特定されていない。本研究では、脳虚血時にグルタミン酸が放出されるメカニズムを明らかにし、細胞内イオン濃度を光操作することで放出そのものを止め、虚血性脳障害を回避させる方法を編み出すことを目指している。これまでの研究を通して、グリア細胞のうち、アストロサイトに光感受性分子ChR2を発現させた遺伝子改変動物を作製し、アストロサイトを光刺激することでこの細胞を特異的に酸性化させると、それだけが引き金となって、DIDS感受性陰イオンチャンネルが開き、グルタミン酸が放出されることを示した。脳虚血において障害が生じる最大の鍵となるのが、アストロサイトの酸性化であり、酸性化により、アストロサイト内部からグルタミン酸が放出されることが明らかになったのは、これまでの虚血研究にブレイクスルーをもたらしている。そこで、虚血性脳障害を回避するには、アストロサイトの酸性化を止めるか、アストロサイトからに発現するグルタミン酸透過性の陰イオンチャネルを止めるかのどちらかが重要な治療ターゲットとなりうる。

それぞれの創薬探索には、培養系を使うことが有用であると考えられ、現在、光遺伝学ツールを発現したアストロサイトの培養にも取り組んでおり、当初の計画を越えて、トランスレーショナルな研究への道筋も付き始めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の計画としては、虚血状態を模擬したときに、アストロサイト内で、どの程度のpH変化が認められるのかを実測することを目指す。これまでは、pH蛍光指示薬のSNARF-5F-AMを使っていたが、この指示薬はアストロサイトだけではなく、全ての細胞種に導入されてしまうため、細胞種が明らかに同定できる細胞体近傍でのpH変化しか計測することはできなかった。そこで、昨年度は、pH感受性のある蛍光タンパク質を発現する遺伝子改変マウスの作製を行った。現在、繁殖して実験に使用できる状態なので、この動物を用いて、高精度な細胞内pH計測を行いたい。まずは、急性スライス標本を用いて検討を進めるが、光ファイバーを介した生体内でのpH計測にも挑戦する。虚血等の病態時や神経刺激時におけるアストロサイト内pH変動が明らかになれば、同程度のpH変化によって、どのようなアストロサイト機能が発揮されるのかを調べることができる。また、アストロサイトからのグルタミン酸放出が、専ら細胞内pHに依存することが明らかになれば、細胞内pHを安定化させるための人為的な操作を考案することが可能になる。ArchTによる光遺伝学的操作で、アストロサイトからの放出が止められることは上述した通りだが、臨床的に適用できるような薬剤の中から、pH安定化もしくはアストロサイトからのグルタミン酸放出に関わるDIDS感受性陰イオンチャネルの活動を阻害する作用の探索を検討する。
マウス臼歯歯胚上皮由来株細胞を用いた歯の再構築と歯構築決定因子の探索

歯発生解析の簡便化を目的にマウス臼歯歯胚上皮株細胞を樹立し、それらを用いた人工歯胚を腎皮膜下移植することで歯再構築能を有することを確認した。しかし100%の確率で歯構築しなかった。構築能の向上は、株細胞を用いた分子メカニズム解明・歯再生研究に避けて通れない課題である。近年、歯胚を上皮・間葉組織に分け再接着させると再び初期から歯発生することが示唆されている。また骨髄細胞を歯胚上皮細胞と混合し歯胚間葉組織と接着・培養することで骨髄細胞がエナメル芽細胞に分化することが確認されている。そこで株細胞を歯胚上皮細胞と混合し人工歯胚を形成・腎皮膜下移植を行った。結果100%の確率で歯構築さした。しかし、腎皮膜下移植では解析が複雑・困難であるためin vitroで培養したところ同様に100%の確率で歯構築した。次に歯胚上皮細胞の割合を下げたところ、株細胞:歯胚上皮細胞=1:0.5までは100%の確率で歯構築した。また株細胞:歯胚上皮細胞=1:0でin vitroでは歯構築されなかった。以上より株細胞は歯胚上皮細胞により発生がリセットされ歯構築確率が向上することが示唆された。確率が向上した原因解析を行った。内エナメル上皮の発生時期で発現パターンが変化する遺伝子を株細胞:歯胚上皮細胞二1:0.5/1:0の人工歯胚にて比較し、培養後一日までに影響があることが明らかになった。また発生初期から再び歯発生することが示唆された。株細胞のみのペレット/株細胞:歯胚上皮細胞=1:0.5のペレット/株細胞と歯胚上皮細胞を隣接させた人工歯胚を比較したところ、株細胞に与える影響は歯胚上皮から直接行われていることが示唆された。結果100%の確率で歯構築する株細胞が得られこの株細胞は歯発生研究に多大な貢献をすると期待される。また、歯胚上皮細胞は外来の細胞を初期発生ステージの歯胚上皮細胞にリプログラムすることが示唆された。株細胞は実験動物を用いず材料が得られ、実験評価が容易であり分子機構の解明に役立つと考えられる。そこでマウス臼歯歯胚上皮由来の五種類のクローン性株細胞の解析を行い、歯再構築能を有することを確認している。しかしそのどれも100%の確率で歯構築しなかった。構築能を上昇させることは、株細胞を用いて分子メカニズムを解明するとき、歯再生研究を行うのに避けて通れない課題である。発生中の歯上皮には連続した分化系譜が存在する。生体内における歯上皮と株細胞の違いは種類で、株細胞は5種類しか得られていないことから重要なのは隣接した上皮同士の相互作用なのではないかと仮説を立てた。発生初期の歯上皮には未分化な細胞のみ存在する。そこで株細胞を発生初期の分化段階にすることで細胞種の問題が解決すると予測し、株細胞をこの分化段階にするために培養条件を検討した。結果、無血清培地で培養することで発生初期の遺伝子発現パターンを示した。この株細胞を用いて歯構築実験・腎皮膜移植を行ったが全く歯構築されなかった。次に株細胞と歯胚上皮細胞を混合し、腎皮膜下移植を行ったところ100%歯構築され、株細胞が歯を構築していることが確認された。さらに成体に移植することで解析が困難になってしまうと考えられるため、再構築物(人工歯胚)を組織培養したところ株細胞のみで作った人工歯胚では全く歯構築されなかったが、株細胞と歯胚上皮細胞を混合した人工歯胚は100%歯構築され、株細胞が歯を構築していた。これらの結果から歯胚上皮細胞が株細胞に誘導を行っていると考えられる。そこで、組織培養で株細胞のみの人工歯胚がどの発生段階で止まっているのかを特定し、その時期に歯胚上皮細胞がどのような影響を及ぼしているのかを解析することで株細胞だけで100%歯構築ができ歯発生の解析が行えること、さらには歯再構築における誘導分子が明らかになることが期待される。

確率が向上した原因解析を行った。内エナメル上皮の発生時期で発現パターンが変化する遺伝子を株細胞:歯胚上皮細胞二1:0.5/1:0の人工歯胚にて比較し、培養後一日までに影響があることが明らかになった。また発生初期から再び歯発生することが示唆された。株細胞のみのペレット/株細胞:歯胚上皮細胞=1:0.5のペレット/株細胞と歯胚上皮細胞を隣接させた人工歯胚を比較したところ、株細胞に与える影響は歯胚上皮から直接行われていることが示唆された。結果100%の確率で歯構築する株細胞が得られこの株細胞は歯発生研究に多大な貢献をすると期待される。また、歯胚上皮細胞は外来の細胞を初期発生ステージの歯胚上皮細胞にリプログラムすることが示唆された。
時変フィルタバンクとその応用に関する研究

画像データの情報量は膨大であるため,効率的な利用のためには符号化の際にデータ量を圧縮する必要がある.特に,JPEG(Joint Photographic Experts Group)方式が,圧縮率と復号画像の画質の良さから,静止画像圧縮の国際標準方式となっている.しかし,このJPEG方式は,ブロック単位で処理を行うため,ブロック歪みと呼ばれる直線的な不連続な模様が発生し,画像の視覚的な劣化を引き起こす.そこで,ブロック単位で処理しないサブバンド変換の利用が注目されている.これにはブロック歪みを回避でき,階層符号化を容易に実現できる利点がある.また,サブバンド変換は信号を定常的なモデルに従うものとして最適化したものであるため,長い基底によって定常部分で符号化効率を高めることができる.しかし一方で,エッジのような非定常部分にも長い基底を用いてしまうので,エッジや線で生じる高周波雑音(リンギング)が拡散するという問題点がある.サブバンド変換による画像の符号化では,一般に,画像全体に対して一律に同じ長さの基底を用いている.しかし,実際には画像の局所的性質によって適切な基底の長さは異なるはずである.そこで,画像の位置によって適切な基底が選択されるようにサブバンド変換を適応的に用い,符号化効率の向上を図る.しかしながらこのとき,サブバンド変換は基底関数がオーバーラップしている部分で直交している必要があるため,位置によって変換係数を変えると画像を再構成することができない.そこで,直交サブバンド変換の係数の一部で再構成したものは正射影であることから,交互射影法によって画像を再構成する.本研究では,交互射影法を用いることにより完全再構成が可能となる,複数のサブバンド変換を画像の位置によって適応的に選択できる画像符号化方式を提案する.さらに,計算機を用いた符号化実験により,提案手法と従来の手法の符号化効率と視覚特性を比較評価し,有効性を確認する.画像データの情報量は膨大であるため,効率的な利用のためには符号化の際にデータ量を圧縮する必要がある.特に,JPEG(Joint Photographic Experts Group)方式が,圧縮率と復号画像の画質の良さから,静止画像圧縮の国際標準方式となっている.しかし,このJPEG方式は,ブロック単位で処理を行うため,ブロック歪みと呼ばれる直線的な不連続な模様が発生し,画像の視覚的な劣化を引き起こす.そこで,ブロック単位で処理しないサブバンド変換の利用が注目されている.これにはブロック歪みを回避でき,階層符号化を容易に実現できる利点がある.また,サブバンド変換は信号を定常的なモデルに従うものとして最適化したものであるため,長い基底によって定常部分で符号化効率を高めることができる.しかし一方で,エッジのような非定常部分にも長い基底を用いてしまうので,エッジや線で生じる高周波雑音(リンギング)が拡散するという問題点がある.サブバンド変換による画像の符号化では,一般に,画像全体に対して一律に同じ長さの基底を用いている.しかし,実際には画像の局所的性質によって適切な基底の長さは異なるはずである.そこで,画像の位置によって適切な基底が選択されるようにサブバンド変換を適応的に用い,符号化効率の向上を図る.しかしながらこのとき,サブバンド変換は基底関数がオーバーラップしている部分で直交している必要があるため,位置によって変換係数を変えると画像を再構成することができない.そこで,直交サブバンド変換の係数の一部で再構成したものは正射影であることから,交互射影法によって画像を再構成する.本研究では,交互射影法を用いることにより完全再構成が可能となる,複数のサブバンド変換を画像の位置によって適応的に選択できる画像符号化方式を提案する.さらに,計算機を用いた符号化実験により,提案手法と従来の手法の符号化効率と視覚特性を比較評価し,有効性を確認する.本年度は簡単な場合における定式化と信号処理への応用を行った。複数のパラユニタリフィルタバンク(FB)が与えられているとする。ここでは、Nチャンネルの最大間引き型を仮定するために、ポリフェイズの意味でNサンプルのブロック信号が単位時間間隔で出力されると考えてよい。複数のFBはこのブロック信号をそれぞれ出力し、その中からある評価基準によって一つのブロック信号を選ぶ。したがって、入力信号と出力信号のサンプル総数は変わらない。再構成側では、この出力されたブロック信号によって、原信号を再構成する。以上の問題を定式化する。いま二つのパラユニタリFBが与えられており、これらの行列表現をE1およびE2とする。入力画像をfとすると、g1=E1f,g2=E2fによって各FBの出力が得られる。g1,g2はブロック信号が直列に配置されている列ベクトルである。このとき上記の選択操作は、正射影P1,P2(P1+P2=I)を用いてg=P1g1+P2g2と表すことができる。このgが、再構成側で得られている信号となる。つぎにgから原信号fを求める方法は次のようになる。E1,E2の共役作用素をE1^★,E2^★とする。そうすると、ユニタリ性によりE1^★P1E1,E2^★P2E1はそれぞれ正射影となる。したがって、それぞれの正射影は部分空間H1,H2を定義することになり、C1=g1+H1⊥,C2=g2+H2⊥(H1⊥,H2⊥はH1,H2の直交補空間)は線形多様体をなす。線形多様体は凸集合であることから、それぞれの線形多様体への射影を交互に繰り返すことによって、C1∩C2={o

}であれば原信号fを復元できる。つまり、凸射影の繰り返しによってfが求まる。以上のことを理論的に明らかにした。画像符号化と雑音除去への応用実験を行った。本年度は,フィルタバンクの枠組みを画像以外の一般的な信号に拡張するために,短時間フーリエ変換の最適逆変換を求めるための理論を構築した.これはフィルタバンクの問題に還元することで,すべて解決できることを示した.以下に概要を示す.離散信号x[n]に対する短時間(窓)フーリエ変換(以下WDFTと記す)は次のように表される:逆変換は,フーリエ基底関数の重ね合わせとして得ることができる:ここで,K=N/Mであり,Kは自然数であると仮定する.もしWDFTを重ね合わせ部分を持ちながらシフトさせて適用する場合,結果的にWDFTは冗長性がある変換となる.したがって,一般的に無限個の逆変換が存在するはずであるが,慣用的に上の式で表される逆変換の公式を用いているのが現状である.本年度は,K=2,つまり重なりが50%の場合には,最適な逆変換を簡単な行列演算の形で特定できることをを明らかにした.これを導くにあたって導入する最適性は,WDFTに雑音が加えられた場合の平均2乗誤差,および窓関数をフィルタと見なした場合の阻止域ゲインによって規定される.基本的な考え方は,完全再構成冗長フィルタバンクを拡張したものとなっている.このほか,昨年度構築した時変フィルタバンクを用いて画像の雑音除去を行った.これは,国際会議で発表しプロシーディクグスに収録された.本年度は,フィルタバンクを冗長系に拡張する際,その基礎となる定理を証明し,計算機実験によりそれが正しいことを確認した.また,データ通信への拡張を試みた.つまり,フィルタバンクにより信号を変換した後に,通信路において雑音が発生した場合でも,それを最大限に抑制できるフィルタバンクを理論的に構築した.またその存在条件を明らかにした.以下具体的に述べる.完全再構成フィルタバンクとは,入力信号を複数の線形時不変フィルタにより周波数帯域に分割し,それを保存・または転送し,そのチャンネル信号を再びフィルタリングすることにより,原信号を完全に再構成できるフィルタバンクである.そのなかでも,チャンネル数とダウンサンプリング間隔が異なる場合を扱った.このようにフィルタバンクに自由度を与えることによって,信号伝送などにおける耐性が向上することは知られていたが,これを理論的に構築することはされていなかった.そこで,分析フィルタバンクをあるクラスに制限した場合に限って,合成フィルタバンクがどのように場合に存在するか,これの必要十分条件を与えた.ここでsubstantial rankという新しい概念を導入し,フィルタバンク設計を従来の行列ランクを求めるような問題に落とし込むことに成功した.またコンピュータシミュレーションを行うことにより,実際にフィルタ係数を最適化問題を解くことで求められる事を示した.さらに,伝送チャンネル中で発生する雑音を仮定して,その抑制特性を定量的に示した.つぎに,フィルタバンクが複数あるものを切り替えて用いる,時変フィルタバンクの検討を行った.
炎症性腸疾患における異なる組織幹細胞機能の制御メカニズムの解明

腸管幹細胞(Intestinal Stem Cell; ISC)は、1Lgr5を発現し、組織恒常性維持の間に多分化能性幹細胞としての機能を活発的・動的に発揮する幹細胞(active ISC)の集団と、2Bmi1などマーカーを発現し、傷害によるactive ISCの枯渇後の再生源として役立つ、休止または予備のISC(quiescent ISCまたはreserve ISC)に分類される。本研究では、粘膜傷害時におけるISCの挙動や病態形成への関与を探索することを目的し、腸管上皮におけるactive ISCとquiescent ISCの異なる幹細胞の相互関係をBmi1-CreER;Rosa26eYFPマウスなどを用いて、バックアップとして作用するquiescent ISCとしてのBmi1陽性幹細胞の機能制御メカニズムを解明することを目的としている。転写因子であるKLF4が粘膜傷害後の腸上皮の増殖・再生反応に重要な役割を果たしていると考え、研究をすすめている。Bmi1+細胞はcryptのposition 4付近に存在し、Lgr5+幹細胞に比べslow cyclingであるものの、正常状態においても一定の役割を果たしていることをしめした。蛍光免疫染色を用いてBmi1+細胞とKLF4および増殖マーカーEdUとの関連を検討し、KLF4が正常時においてはBmi1+細胞を静的状態に維持し、粘膜傷害時にはBmi1+細胞を増殖へ誘導するという相反する機能をもつことが示唆された。Bmi1+細胞特異的にKLF4をノックアウト可能なマウスモデルを用いて、粘膜傷害時のBmi1+細胞の挙動とKLFファミリー、とくにKLF4の機能に主眼をおいて研究を継続する。本研究の目的は、とくに転写因子であるKLF4の機能に着目して、Bmi1陽性幹細胞の組織恒常性維持および粘膜傷害時における制御機構を解明をすることである。本年度はBmi1-CreER;Rosa26eYFPマウスを用いて細胞系譜を行い、正常状態におけるBmi1陽性細胞の局在を確認した。本年度は主に正常状態におけるBmi1陽性細胞の局在と腸管上皮におけるKLF4発現の分布や、KLF4とBmi1陽性細胞、増殖マーカーとの関連を中心に解析をすすめた。これらは今後の研究の基盤となる知見であり、粘膜傷害時のBmi1陽性細胞とKLF4の機能解析を行うにあたりコントロールとなるデータである。実験に用いるマウスの準備や、研究を遂行するにあたり必要となる培養技術も習得しており、本研究課題の進捗状況について、おおむね順調に進展していると判断した。今後はBmi陽性幹細胞特異的にKLF4をノックアウトすることによるBmi1陽性幹細胞への影響を確認する。またBmi1-YFP細胞やKLF4をノックアウトしたBmi1-YFP細胞をセルソーティングし、単一のBmi1陽性細胞からオーガノイドを培養し、ex vivoでも正常状態および粘膜傷害時のBmi1陽性幹細胞におけるKLF4の機能解析をすすめる予定である。

またBmi1-YFP細胞やKLF4をノックアウトしたBmi1-YFP細胞をセルソーティングし、単一のBmi1陽性細胞からオーガノイドを培養し、ex vivoでも正常状態および粘膜傷害時のBmi1陽性幹細胞におけるKLF4の機能解析をすすめる予定である。本年度は正常状態の腸管上皮におけるKLF4やBmi1-YFP陽性細胞や増殖マーカーEdUとの関連の解析を中止に検討を行いましたが、蛍光免疫染色や各種実験に用いる試薬などは既存の試薬を用いることが可能であったため、当初の予定より本年度の使用額が抑えられました。次年度は単一のBmi1-YFP陽性細胞をセルソーティングし、オーガノイド培養を行いex vivoでの機能解析を行う予定であり、培養試薬・各種実験試薬のために次年度使用額が生じることとなりました。
舌痛症の病態解明-自律神経機能の変化について-

舌痛症は口腔領域における慢性疼痛疾患であるが、その病態はいまだ明らかではない。2010年に心拍変動解析による心臓自律神経活動と舌痛症との関連について検討し、CVRR、LF、HF、TF、LF/HFにおいて有意な関連は得られなかったことを報告した。一方、最近の報告では舌痛症への心理的要因の関与は確実であろうと報告されている。そこで2011年に複数の心理テストと舌痛症の関連について統計学的に検討した。心理テストにはSDS、TMI、STAIを用い、舌痛症群および対照群の2群間での単純比較では、SDSのみ舌痛症との有意な関連を認めた。また、多重ロジスティック回帰分析では、単純群間比較と同様に年齢と性別およびSDSが有意な関連を示した。以上より、舌痛症に対して、抑うつ傾向が何らかの影響を及ぼしている可能性が考えられる。今後も、対象患者を増やすことで、より安定した結果が得られるであろう。舌痛症は心身症のひとつとして扱われることが多いが、近年、心理的ストレスが自律神経の失調、内分泌系の障害などを招くと報告されている。一方、慢性疼痛の発症、増悪には自律神経機能の失調が関与していることが知られている。以上のことから、舌痛症患者における自律神経系の変化を定量化することにより、舌痛症の病態を明らかにすることが本研究の目的である。本年度は舌痛症病態解明の第一歩として、心臓自律神経活動の指標である、心拍変動解析を用いて心臓自律神経活動について検討した。対象は東京医科歯科大学歯学部附属病院ペインクリニックに来院した患者で、舌痛症と診断された患者(舌痛症群)および舌痛症が認められない健常成人(コントロール群)の計49名とした。各被験者にモニター心電図を装着し,5分以上安静仰臥位とした後に,自発呼吸下に10分間心電図を記録した。その後、得られた心電図を1kHzでA/D変換し,GMS社製MemCalcを用いて解析を行った。その結果、CVRR,LF,HF,TFおよびLF/HFともに2群間で有意差は認められなかった。また,性別構成でも有意差は認めなかった。しかし、年齢においては有意差が認められた。そこで,年齢調整後の各説明因子と舌痛症との関連を検討する目的で,多重ロジスティック回帰分析を行った。その結果,上記結果と同様に,全ての説明因子は舌痛症との間に有意な関連を示さなかった。さらなる対象例数の増加と,新たな解析手段の構築に関する検討が必要と思われた。舌痛症は口腔領域における慢性疼痛疾患ですが、その病態はいまだ明らかではない。平成22年度日本歯科麻酔学会において、心拍変動解析による心臓自律神経活動と舌痛症との関連について検討し、有意な関連は得られなかったことを報告した。一方、最近の報告では心理的要因の関与は確実であろうと報告されている。そこで、複数の心理テストと舌痛症の関連について統計学的に検討した。対象は東京医科歯科大学歯学部附属病院ペインクリニックに来院した,舌痛症群として舌痛症と診断された患者50名と、対照群として舌痛症を認めない患者103名とした。心理テストには抑うつ状態を評価するSelf-rating Depression Scale(SDS),自律神経失調症を評価するTohoMedical Index(TMI)ならびに,不安状態を評価するState Trait Anxiety Inventory(STAI)を用いた。統計学的解析にはIBM社製SPSSを用い、2群間の比較にはマンホイットニーU検定ならびにカイニ乗検定を、多因子の関連に関する検討には多重ロジスティック回帰分析を使用した。それぞれ危険率5%以下を有意差有とした。各群の年齢を比較したところ、舌痛症群は対照群に比較して有意に高いという結果が得られた。また、男女の性別構成は、女性のほうが有意に多い結果が得られた。一方、SDS,TMI,STAIの2群間での単純比較では、SDSのみ舌痛症との有意な関連を認めた。心理テストにおいては、SDSのみが2群間での単純比較においても、多重ロジスティック回帰分析においても舌痛症群と有意な関連を示した。このことは、舌痛症に対する抑うつ傾向が何らかの影響を及ぼしていると考えられた。