hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咬合異常に起因する顎偏位と全身的不定愁訴との関連性に関する臨床的研究

その結果、正常者においても、鼻底線、口角結合線、下顔面輪郭に関して左右非対称が認められるものの、主咀嚼側との間に関連性は認められないことが明らかとなり、顔貌の計測項目から顎偏位を診断する際の診断基準を決定できた。咬合と顎口腔機能異常の全身的不定愁訴との関連性については不明な点が多いが、われわれはこれまでに、顎口腔機能異常においては姿勢の異常を認めることが多いこと、治療により異常姿勢が改善するとともに全身的不定愁訴も軽減することを報告するとともに、これに関するメカニズムを明らかにする目的で、頸椎の配列形態および全身の姿勢について、顎口腔機能異常者と正常者で比較検討し、下顎の側方偏位と姿勢の関係、下顎偏位是正による姿勢および顎口腔機能の変化について報告してきた。さらに下顎偏位と全身的不定愁訴との関係について明らかにする目的で、下顎偏位をともなう顎口腔機能異常者100名を対象として、顎口腔機能異常における下顎偏位と随伴全身症状との関連性について検討したところ、以下の結論を得た。側方的な下顎偏位と咬合高径の低位側とを組合わせて下顎偏位を分析することにより、顎口腔機能異常の随伴全身症状の自覚頻度に有意な特徴が現れることが明らかとなった。また、頸肩部の症状の自覚頻度は側方的下顎偏位側または咬合高径低位側と同側に多く、腰部の症状は咬合高径低位側の反対側に多いことが明らかとなった。近年,顎口腔機能異常を訴えて来院する患者は増加の一途をたどっているが,全身にわたる凝りや疼痛,自律神経系の不調および心理的な不安定等,種々の全身症状を随伴する症例が多い.このような全身症状を随伴する患者は,顔貌の左右非対称や姿勢のアンバランスを呈している場合が多く,咬合異常に起因する顎偏位が影響を及ぼしていることが考えられる.これまでの本講座の研究により,咬合異常が咀嚼運動や発語運動等の顎口腔機能に及ぼす影響は明らかになってきている.しかし,このような症例の効果的な治療法を確立する為には,さらに顎口腔機能異常に随伴する全身症状との関連性も明らかにする必要がある.我々はこれまでに,下顎偏位が全身に及ぼす影響を知ることを目的として,頚椎の配列形態および全身の姿勢について健常者と比較検討し,下顎の側方偏位と姿勢の関係,下顎偏位是正による姿勢および顎口腔機能の変化を明らかにしてきた.また,下顎偏位と全身的不定愁訴との関連を知る為に,下顎偏位を伴う顎口腔機能異常者を対象に全身随伴症状を分析した結果,発現頻度に有意な特徴が現れ,頚肩部の症状は側方的下顎偏位側または咬合高径低位側に多く,腰部の症状は咬合高径低位側の反対側に多いことが明らかとなった.さらに,下顎偏位が顎顔面部の形態に及ぼす影響を知ることを目的として,健常者および下顎偏位者の顔貌を二次元的および三次元的に分析した.その結果,健常者においても顔貌の左右非対称性が認められるものの,習慣性咀嚼側との関連性は認められないことが明らかとなり,顔貌から下顎偏位を診断する際の基準が明らかとなった.
新規蛍光ヒトがん幹細胞阻害薬の発見とin vivo作用機構解明

我々が発見した選択的ヒトがん幹細胞阻害薬の中で、in vitroとin vivoにおいてヒトがん幹細胞に対して最も選択性が高く、かつ蛍光特性のある特徴的新規化合物ZM-B708を中心に、がん幹細胞に選択性の無いimatinib等の臨床分子標的抗がん剤等の作用機序を解析し、ヒトがん幹細胞に対する独自の選択的阻害薬ZM-B708の選択性の分子基盤を解明した。その成果より、独自の選択的ヒトがん幹細胞阻害薬ZM-B708の最大の特徴である蛍光特性を活用し、ヒトがん幹細胞に対する選択性の分子機構を解明し、ヒトがん幹細胞に対するin vitro及びin vivo選択的増殖阻害の分子機構を解明した。悪性腫瘍は、我が国における死因第一位であり、その治療抵抗性は、世界における最大の医療問題であり、アンメットメディカルニーズの代表である。特に悪性腫瘍の「治療抵抗性」の克服における中心的課題がヒトがん幹細胞治療薬である。一方、がん幹細胞研究の歴史は、特に最近in vivo研究が不可欠であり、免疫不全マウス開発史であることは、国際的にも明らかである。しかしながら免疫不全マウスによる選択的ヒトがん幹細胞治療薬のin vivo探索研究は、そのスループットの低さや重症の免疫不全マウスから、多くの困難を抱えている。そこで我々は,約10年前からヒトがん幹細胞移植モデルとしてゼブラフィッシュを導入し(PLOS ONE 2014;9(1):e85439. ,特願2013-217315, 2012-235286)多くの基盤技術を開発し、多数の特許を取得し、ようやく可能となった選択的ヒトがん幹細胞治療薬のin vivo作用機構を解析した。その結果、我々が発見している選択的ヒトがん幹細胞阻害薬の中で、in vitroとin vivoにおいてヒトがん非幹細胞に比較してヒトがん幹細胞に対して最も選択性が高く、かつ蛍光特性のある特徴的新規化合物ZM-B708を中心に、がん幹細胞に選択性の無いimatinib等の臨床分子標的抗がん剤等の作用機序を解析し、ヒトがん幹細胞に対する独自の選択的阻害薬ZM-B708の選択性の分子基盤を解明した。その成果より、ヒトがん幹細胞とは何かに関する薬理学的分子基盤を確立した。具体的には、独自の選択的ヒトがん幹細胞阻害薬ZM-B708の最大の特徴である蛍光特性を活用して、ヒトがん幹細胞に対する選択性の分子機構を解明した。さらに独自の選択的ヒトがん幹細胞阻害薬ZM-B708のヒトがん幹細胞に対するin vitro及びin vivo選択的増殖阻害の分子機構を解明した。システムズ薬理学
組合せが可能なロボットアーム・ハンド教材の開発

回転ユニットと直動ユニットの2種類のユニットを組み合わせることで、4種類のロボットアーム(直交座標型,円筒座標型,極座標型,多関節型)を構築することが可能な教材を開発した。以下に本研究の成果をまとめる。(1)サーボモータを核とした回転と直動の2種類のユニットを製作した。(2)2種類のユニットを組み合わせることで5種類のロボットアームを構成できる。(3)ロボットアームの動作は小型ヒューマノイドロボットのサーボモータを制御する要領で簡単に制御可能である。(4)ロボットアームの動作として動作限界とCP制御の一部である直線補間制御について動作を確認した平成26年度は、直交型、円筒座標型、極座標型、多関節型など様々な形態のロボットアームを学習することができるように直動ユニットと回転ユニットを作成し、それぞれを組み合わせてロボットアームが構築できる教材を開発することを目的とした。直動ユニットと回転ユニットには、双方向通信が可能なサーボモータを選定した。サーボモータを取り付けるユニットは、購入した3Dプリンタを利用して、接合部にジョイントしやすいようにメス部とオス部を設けたユニットを製作した。これにより接合が簡単にできるようになっている。さらに直動ユニットはラックピニオン機構のラック部も3Dプリンタで直接成形しており、サーボモータを取り付けるだけの簡単な構造にしている。この3Dプリンタによるユニットの成形は、中学校や工業高校におけるロボット製作でも利用することができ、その意義は大きい。制御を簡単におこなえるソフトウェアとパソコンがなくても単独で動かせる回路も製作した。購入した制御用パソコンでソフトウェアの開発をおこなっている。制御ソフトウェアはサーボモータの回転角度を取得、ロボットアームの種類の選定、直交座標の設定、角度の数値入力やバーによる設定、モーションの再生・停止、ファイルの保存・読み込みなど、複数の機能を実現できるようにしている。単独で動かせる回路を製作することで、パソコンにつながなくても実験が可能となる。このように直動ユニットと回転ユニットを複数つなげることで簡単なロボットアームを構築することが可能となった。平成27年度は、平成26年度に作成した組み合わせ可能なロボットアームユニットの先に取り付けるエンドエフェクタの開発をおこなうことを目的とした。平行グリッパ型、二つ爪型、三つ爪型、巻き付け型の計4種類のエンドエフェクタを選定し製作をおこなった。平行グリッパ型はラックピニオン機構を用いて横からと上からのどちらかも把持が可能である。リンク機構を用いた二つ爪型は横からと上からの両方から把持が可能である。カム機構を用いた三つ爪型は、物を掴んだ時にモータがロックしない工夫をしている。いずれもロボットアームユニットに使用しているサーボモータを利用している。巻き付け型は象の鼻やタコの足にヒントを得て、物にらせん状に巻き付くことができるように中心軸をずらしたリンクを作成し、ワイヤで引っ張るためにDCモータを利用した。エンドエフェクタのほとんどのパーツは購入した3Dプリンタにより製作をおこなった。また昨年度製作したロボットアームのユニットについては、サーボモータからの電気的接続方法を検討し、はめ込み方式による接続からネオジウム磁石を用いた接続に変更し改良をおこなった。ロボットアームに接続する4種類のエンドエフェクタ(平行グリッパ型、三つ爪型、二つ爪型、巻き付け型)を製作し、その動作性能を調べた。これにより当初の目的は達成できている。ロボットアームユニットの改良については、選定した磁石では、ある程度保持が可能であるが、もう少し磁力を高いものに変更する必要がある。本研究では、FA教材開発のノウハウを活かして組み合わせが可能なロボットアーム・ハンドを学習することができる教材開発を目的とした。サーボモータを利用した2種類のユニット(直動ユニットと回転ユニット)を作成し、それらを組み合わせて5種類のロボットアーム(直交型、円筒座標型、極座標型、多関節型、スカラ型)を学習することができる教材を開発した。またロボットアームの先端に取り付けるエンドエフェクタとして、平行グリッパ、二つ爪、三つ爪の3種類を製作した。さらに1つのアクチュエータで動作することができる巻き付け型についても製作をおこない、その性能を評価した。ロボットアームはパソコン制御ができ、市販の小型二足歩行ロボットの制御ボード並びに制御ソフトも利用できる。各動作形態のロボットについて、動作限界範囲の実験と直線補間制御実験をおこなった。動作限界範囲の実験より構造上の動作限界を示す軌道が確認できた。またロボットの軌道制御として、連続的なCP制御と各点制御であるPTP制御の基本である直線移動について確認をおこない、直線よりは少し歪んだ動作を確認した。ユニットの接続については、はめ込み式から、ネオジム磁石による接合に改良をおこない、接続面の磁石を増やして動作中にユニットがはずれないに改善した。また接続面の数を減らして、ユニットの総重量を調整した。直動と回転の2種類のユニットを利用して、ロボットアームだけではなく、歩行型ロボットの走行部への応用を検討していきたい。(4)ロボット

アームの動作として動作限界とCP制御の一部である直線補間制御について動作を確認したロボットアームを構成する直動ユニットと回転ユニットの複数試作することで、接合部やラックピニオン部を3Dプリンタで成形できることがわかった。直動ユニットと回転ユニットを簡単に接合することができ、その組み合わせでロボットアームが構成できることをわかった。これにより当初の目的がほぼ達成できている。また制御ソフトウェアに関してもサーボモータの回転角度の取得など基本的な制御が可能となっており、こちらも順調に進展している。ロボットアームユニットについては磁力が高いものに変更して再度接続状況を検討していく。エンドフェクタとして製作した巻き付け型については、把持特性を十分に検討していないために引き続き検討をおこなう。また平成28年度は、ロボットアームの制御方法としてPTP制御及びCP制御について学習することができるようにプログラム作成をおこなう。そして実際に4種類のロボットアームをパソコン制御で動作させ、その評価実験をおこなう。さらに学習指導書について整理してまとめる。工学教育製作したユニットの接合部の更なる改善とユニットの中に入れるサーボモータの配線の取り回しが難しいため、これについての対策も検討していく。また、平成27年度はロボットアームの先に取り付けるエンドエフェクタを簡単な3種類(吸着、はさむ、つまむ)についてもユニット化できるように開発をしていく。ロボットアームの先端に接続するエンドエフェクタとして4種類を製作した。それを支えるロボットアームのユニットの接続を、はめ込み式から磁石方式に変更した。はめ込み式は3Dプリンタの精度がかなり要求されることと、製作後にかなりの研磨作業が生じることから磁石方式に変更した。磁石方式によりユニット間の接続は簡単に行えたが、ロボットアームとして動作させると保持力が不足していることがわかった。実験では補強に養生テープをはって実施したが、もっと強力な磁石に取り替える必要がある。配線もそれに従って変更をするために、ユニットの更なる改良が必要となる。またエンドエフェクタとして巻き付け型については他のエンドエフェクタに比べて、保持方法についてもう少し検討する必要がある。当初、直動ユニットと回転ユニットを製作するにあたり、サーボモータの取り付けカバーは小型ヒューマノイドロボットで実績のあるアルミ板を加工して製作するつもりであった。しかし重量的に重くなるために、安価になった3Dプリンタで成形することに変更した。予想以上に、3Dプリンタの条件出しに時間がかかり、試作するまでに時間を要した。そのためにユニットを試作する回数も制限されてしまった。ユニットの試作はある程度できているが、サーボモータのコードの取り回しについては十分な検討ができておらず、更なる改良が必要となっている。
メタラジカルコゲノレン環化合物とクワドリシクランとの反応ー付加体生成と解離反応ー

メタラジチオレン環は(1)環の芳香族性および(2)金属および金属-S結合の不飽和性という二つの特性に基ずくユニークな反応性を示す環系である。昨年は、(2)の特性に注目し、メタラジチオレン環がひずみ化合物であるクワドリシクラン(Q)と反応して金属-S結合にQが跨がった形で1:1付加体を生成することを見出し、それらの構造と反応性を検討した。付加体の構造に関しては、[Co(cp)(S_2C_6H_4)]とQとの反応で得られた1:1付加体(4種の異性体生成)の中で最も収率の高い付加体(1)と[Rh(cp)(S_2C_2Ph_2)]とQとの反応で得られた1:1付加体(2)(選択的に1種)の二つの付加体のX-線単結晶構造解析に成功した。その結果、Coの付加体1はQがノルボルネンの形に異性化し、そのブリッジがSにまたエッジがCoに、Rhの付加体2はそのブリッジがRhにまたエッジがSにと、Coの場合とは逆の付加形式をもつことがわかった。本年度は、Co錯体とRh錯体との違いに注目し、比較可能なベンゼンジチオラト型のRh錯体[Rh(cp)(S_2C_6H_4)]とQとの付加体(3)の生成とその構造を検討した。その結果、次の点が明かとなった。1.Rh錯体はエチレンジチオラト型およびベンゼンチオラト型ともにほぼ選択的に1種類の付加体を生成した。一方、Co錯体は4種類の付加体を生成した。2.Rh錯体の付加体3の構造(X-線構造解析による)は付加体2の構造と類似の付加形式をしており、付加体の構造は中心金属の違いに依存する。3.重水素化Qを用いてRhおよびCo錯体の付加体を合成し、そのQ部分の重水素の分布を調べることにより、付加体の生成機構を調べた結果、錯体の中心金属のQへ求核攻撃(Rh錯体:エッジ炭素へ、Co錯体:ブリッジヘッド炭素へ)とその後の骨格転移による機構が明かとなった。4.RhおよびCoの付加体はともに光解離し、元の錯体とノルボルナジエンとを与えた。光解離の機構を検討した結果、RhおよびCoの付加体ともにS-C結合の解裂に誘起された競争的な機構が示唆された。遷移金属とそれに配位したカルコゲン原子2個を含む不飽和五員環であるメタラジカルコゲノレン環は芳香族性を有する興味ある環系である。本環系の特性はホスフィン、ホスファイト、アルキン、ジアゾ化合物、アジド化合物や歪化合物であるクワドリシクラン(Q)と反応して1:1付加体(金属およびーカルコゲン結合への)を生成する点にある。本研究ではメタラジカルコゲノレン環の反応特性を解明すべく、シクロペンタジエニル基を有するジカルコゲノラト金属錯体とQとの付加反応に注目し、1.付加体の生成しやうさとその選択性、2.各種付加体の構造、3.付加体の生成機講、4.付加体の熱および光化学的挙動などの解明を目的にした。本年度、研究対象とした錯体は、1、2ージフェニルエチレンジチオラト型とベンゼンジチオラト型の中心金属がCoおよびRh錯体である。本年度の重要な成果として下記の点が挙げられる。1.Rh錯体の方がCo錯体より付加体を生成しやすくかつ一種類の付加体を選択的に与える。Co錯体はエチレンジチオラト型およびベンゼンジチオラト型ともに数種類の付加体を生成した。2.2種類の付加体([Co(cp)(S_2C_6H_4)(C_7H_4)(C_7H_8)]と[Rh(cp)(S_2C_2Ph_2)(C_7H_8)])の単結晶Xー線構造解析に成功した。Co型付加体はCoーS結合に炭化水素(ノルボルネン型)のエッジ部分がCoにブリッジ部分がSに付加している。Rh型付加体は逆にRhーS結合に炭化水素のエッジ部分がSにブリッジ部分がRhに付加している。3.部分的に重水素化されたクワドリシクラン(dsーQ)を合成し、上記の構造既知の付加体を合成した。重水素が付加体の炭化水素のどの分部に分布しているかを調べることにより、付加体生成の際の最初の付加位置とその後の骨格転移を伴う機構を解明した。4.Coの付加体は過剰のQ中で元の錯体に解離するが、Rhの付加体は解離しない。しかし、ともにQのノルボルナジエンへの異性化能を有する。光化学的にはCo,Rh両付加体ともに光解離する。

付加体の構造に関しては、[Co(cp)(S_2C_6H_4)]とQとの反応で得られた1:1付加体(4種の異性体生成)の中で最も収率の高い付加体(1)と[Rh(cp)(S_2C_2Ph_2)]とQとの反応で得られた1:1付加体(2)(選択的に1種)の二つの付加体のX-線単結晶構造解析に成功した。その結果、Coの付加体1はQがノルボルネンの形に異性化し、そのブリッジがSにまたエッジがCoに、Rhの付加体2はそのブリッジがRhにまたエッジがSにと、Coの場合とは逆の付加形式をもつことがわかった。本年度は、Co錯体とRh錯体との違いに注目し、比較可能なベンゼンジチオラト型のRh錯体[Rh(cp)(S_2C_6H_4)]とQとの付加体(3)の生成とその構造を検討した。その結果、次の点が明かとなった。1.Rh錯体はエチレンジチオラト型およびベンゼンチオラト型ともにほぼ選択的に1種類の付加体を生成した。一方、Co錯体は4種類の付加体を生成した。2.Rh錯体の付加体3の構造(X-線構造解析による)は付加体2の構造と類似の付加形式をしており、付加体の構造は中心金属の違いに依存する。3.重水素化Qを用いてRhおよびCo錯体の付加体を合成し、そのQ部分の重水素の分布を調べることにより、付加体の生成機構を調べた結果、錯体の中心金属のQへ求核攻撃(Rh錯体:エッジ炭素へ、Co錯体:ブリッジヘッド炭素へ)とその後の骨格転移による機構が明かとなった。4.RhおよびCoの付加体はともに光解離し、元の錯体とノルボルナジエンとを与えた。光解離の機構を検討した結果、RhおよびCoの付加体ともにS-C結合の解裂に誘起された競争的な機構が示唆された。
グローバル化時代の日独経済の新展開―市場圏形成、産業再編・先端技術戦略を中心に―

本研究は、日本とならぶ欧州のプロフィットセンターであるドイツがグローバル化の中で従来の経済・社会システムをいかに変容させつつあるかを解明することを課題に、日独の国際研究交流と学際的研究交流を通じて行われた。本研究の主たる研究成果は以下で示す内容である。(1)アングロ・アメリカ的グローバル化に対して、ヨーロッパの繁栄をめざしてそのグローバル化を部分修正しようとしているEUとその中での経済的覇権をもとめるドイツ資本主義の動向は、これまでの一国資本主義的分析の枠組みを超えた新しい現代資本主義の階層法則を生み出しつつある。(2)しかし、ドイツの蓄積戦略はこれまでの国家独占資本主義的枠組みを解体させることを条件に行われているのではなく、その枠組みの延長として展開し、そこに超国家組織を巻き込む形で新たな蓄積をすすめており、この方向こそ今後の欧州連合の東方拡大の基本路線として注目すべきである。(3)ドイツの蓄積戦略の二つ目の特徴は、ドイツ産業界と政府が、技術的にも社会関係的にも東部ドイツを新たな蓄積戦略の実験場として位置づけていることである。特にモジュール生産体制の導入や、戦後ドイツ労使関係の枠組の修正、中東欧への展開のためのインフラ形成など、新たなシステムのパイロットモデルを形成し、それを全国に波及するという役割を東部ドイツに担わせ、高生産性、低コストの新たな条件を生み出しつつある。(4)このような動向の中で大量失業が発生しているが、労働組合も左翼政党もグローバル化がドイツにもたらす諸問題の現実的な可能性への認識は弱く、今後、下部組織と上層部との意見対立が増加していくことが予想される。(5)グローバル化の中でドイツ資本主義は、金融的術策を軸とする投機的資本主義の路線をアメリカから導入しつつあり、それが、これまで物作りを軸に発展してきたドイツ資本主義の体質を脆弱化させる条件になりつつある。なお、成果報告書には、印刷途中の日本語文献の構成を示し、ドイツ語文献の日本語原稿を添付した。今年度のドイツ調査は、2001年9月と2002年3月の2回に分けておこなった。今年度の調査課題は、(1)EU統合が進む中でのドイツの国家政策の主体の制限とその国民経済に与える影響、(2)連邦、州、EUが一体となって進められている東独国境開発政策の実態、(3)グローバル化とともに進展している労働市場政策の変更と、失業問題、労働運動のあり方の変化、(4)先端技術産業における開発戦略、(5)環境政策の変化と社会意識の変化について、特に、参加者の成果公表を意識して、個別調査をすすめることであった。以下ではそれぞれについて概略的に報告する。(1)については、連邦大蔵省でのドイツ税制改革とその効果について調査した。またヨーロッパ中央銀行においてヨーロッパ通貨統一と,ドイツ財政経済政策との関係について調査した。(2)ザクセン州大蔵省を中心に地方財政を調査した。(3)IGMプラウンシュバイク地方支部を訪問し、雇用問題、協約制度をめぐる情勢調査し、また、ザルツギッターAG製鉄所の従業員協議会を訪問し、企業合併や協約制度、経営参加と企業別協約制度の問題などについて調査した。PDS本部の労働運動家の交流研究会にて、失業・労働条件、労度運動をめぐる情勢や、ドイツのグローバル化についての討論に参加した。(4)ジーメンス社重電用タービン工場において、最先端のセラミックタービンの開発と、同社の経営戦略についての聞き取りをおこなった。なお、当初予定していた電機産業での調査を変更し、ザルツギッターAGにおける最新鋭溶鉱炉の見学と聞き取りをおこなった。

また、情報通信産業の動向やインターネットバンキングなどのあり方については、ドイツ側研究者と研究交流をおこなった。(5)連邦環境省と、ザクセン州環境省において、近年の公害問題と、公害対策に向けた諸政策の動向ならびに今後の課題について聞き取りをおこなった。また、ドイツの環境保護団体BUNDにて聞き取り調査をおこない、ドイツ連邦およびEUにおける環境問題、京都議定書問題をめぐるドイツの社会意識などについて調査した。また、調査資料のデータベース化のために聞き取り調査のテープ起こしをおこないCD-ROMに記録した(非公開)。今年度の日本での調査を2002年3月におこなった。ドイツから招聘した2名の研究者との研究交流会、出版および研究方針についての打ち合わせ、公開講演会(鹿児島県立短期大学3月21日)を開催した。現在、来年度秋には、日本における第一回の出版計画が進み、また、ドイツ語出版のプロジェクトの立ち上げを確認した。経済情勢の悪化とともに工場見学が困難になったため、屋久島における環境保護調査、唐津市における窯業協同組合の訪問をおこなった。さらに、国際研究交流の副次的な成果として、日本人学生によるベルリン短期研修滞在のカリキュラム(メルツ・シューレ)が立ち上がり、県立短期大学等から、学生25名が2週間ベルリン工科経済大学で研修を受けた。このプログラムに関して、来年度からの継続的開催が検討されている。本研究は、日本とならぶ欧州のプロフィットセンターであるドイツがグローバル化の中で従来の経済・社会システムをいかに変容させつつあるかを解明することを課題に、日独の国際研究交流と学際的研究交流を通じて行われた。本研究の主たる研究成果は以下で示す内容である。(これら成果は日独両国での著作(年内公刊)に集約される。)(1)アングロ・アメリカ的グローバル化に対して、ヨーロッパの繁栄をめざしてそのグローバル化を部分修正しようとしているEUとその中での経済的覇権をもとめるドイツ資本主義の動向は、これまでの一国資本主義的分析の枠組みを超えた新しい現代資本主義の階層法則を生み出しつつある。(2)しかし、ドイツの蓄積戦略はこれまでの国家独占資本主義的枠組みを解体させることを条件に行われているのではなく、その枠組みの延長として展開し、そこに超国家組織を巻き込む形で新たな蓄積をすすめており、この方向こそ今後の欧州連合の東方拡大の基本路線として注目すべきである。(3)ドイツの蓄積戦略の二つ目の特徴は、ドイツ産業界と政府が、技術的にも社会関係的にも東部ドイツを新たな蓄積戦略の実験場として位置づけていることである。特にモジュール生産体制の導入や、戦後ドイツ労使関係の枠組の修正、中東欧への展開のためのインフラ形成など、新たなシステムのパイロットモデルを形成し、それを全国に波及するという役割を東部ドイツに担わせ、高生産性、低コストの新たな条件を生み出しつつある。(4)このような動向の中で大量失業が発生しているが、労働組合も左翼政党もグローバル化がドイツにもたらす諸問題の現実的な可能性への認識は弱く、今後、下部組織と上層部との意見対立が増加していくことが予想される。
高分解能マイクロX線回折測定による半導体材料・デバイスのナノスケール歪分布計測

次世代の半導体デバイスの構造は,サブミクロンオーダーでの高機能化,高集積化とともに,その領域での精緻な構造・組成のデザインおよび制御が重要になっている.そのため,デバイス中の各パーツの結晶構造や応力分布もまた多様化しており,デバイスの特性や寿命の劣化を引き起こす原因にもなっている.これらデバイス特性の向上には,劣化原因である局所的な格子歪や結晶組成を解析し,最適な構造にすることが必要である.本研究の目的は,次世代デバイス開発を目指し,デバイス中のサブミクロンの領域を,格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折法を開発することである.研究期間中に,以下の研究開発項目を実行した.1.高分解能マイクロX線回折システムの開発:ゾーンプレートと狭幅スリットを組み合わせた光学系により,500nmのビームサイズで発散角100μradを達成し,サブミクロンの領域を格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折システムを開発した.また,サブミクロン領域の歪を逆格子マッピングできる測定法の開発も行った.2.歪緩和SiGe緩衝層の局所歪測定:Siチャネル形成に必要不可欠な歪緩和SiGe緩衝層の微小領域X線逆格子マッピング測定を行った.その結果,成膜方法によりサイズ70400nmの傾斜ドメイン構造が存在することが確認された.また,微細加工を施したSi_<0.7>Ge_<0.3>およびGe細線の局所的歪構造を評価し,Si_<0.7>Ge_<0.3>細線では弾性的歪緩和が存在することが確認できた.3.GaN系レーザ構造の局所領域歪計測:GaN系レーザ構造の微小領域で,X線回折測定を行うことが可能となった.リッジストライプ領域で得られたX線ロッキングカーブは,領域以外のデータとの比較において大きな変化が観測され,リッジストライプ領域には局所的な歪みが生じていることが確認された.次世代の半導体デバイスの構造は,サブミクロンオーダーでの高機能化,高集積化とともに,その領域での精緻な構造・組成のデザインおよび制御が重要になっている.そのため,デバイス中の各パーツの結晶構造や応力分布もまた多様化しており,デバイスの特性や寿命の劣化を引き起こす原因にもなっている.これらデバイス特性の向上には,劣化原因である局所的な格子歪や結晶組成を解析し,最適な構造にすることが必要である.本研究の目的は,次世代デバイス開発を目指し,デバイス中のサブミクロンの領域を,格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折法を開発することである.研究期間中に,以下の研究開発項目を実行した.1.高分解能マイクロX線回折システムの開発:ゾーンプレートと狭幅スリットを組み合わせた光学系により,500nmのビームサイズで発散角100μradを達成し,サブミクロンの領域を格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折システムを開発した.また,サブミクロン領域の歪を逆格子マッピングできる測定法の開発も行った.2.歪緩和SiGe緩衝層の局所歪測定:Siチャネル形成に必要不可欠な歪緩和SiGe緩衝層の微小領域X線逆格子マッピング測定を行った.その結果,成膜方法によりサイズ70400nmの傾斜ドメイン構造が存在することが確認された.また,微細加工を施したSi_<0.7>Ge_<0.3>およびGe細線の局所的歪構造を評価し,Si_<0.7>Ge_<0.3>細線では弾性的歪緩和が存在することが確認できた.3.GaN系レーザ構造の局所領域歪計測:GaN系レーザ構造の微小領域で,X線回折測定を行うことが可能となった.リッジストライプ領域で得られたX線ロッキングカーブは,領域以外のデータとの比較において大きな変化が観測され,リッジストライプ領域には局所的な歪みが生じていることが確認された.次世代の半導体デバイスの構造は,サブミクロンオーダーでの高機能化,高集積化とともに,その領域での精緻な構造・組成のデザインおよび制御が重要になっている.そのため,デバイス中の各パーツの結晶構造や応力分布もまた多様化しており,デバイスの特性や寿命の劣化を引き起こす原因にもなっている.これらデバイス特性の向上には,劣化原因である局所的な格子歪や結晶組成を解析し,最適な構造にすることが必要である.本研究の目的は,次世代デバイス開発を目指し,デバイス中のサブミクロンの領域を,格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折法を開発することである.平成17年度の開発では,以下の研究開発項目を実行した.1.高分解能サブミクロンX線ビーム回折システムの整備:ゾーンプレートと狭幅スリットを組み合わせた光学系により,サブミクロンのビームサイズで発散角100μradを達成し,サブミクロンの領域を,格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折システムを整備した.また,サブミクロン領域の歪を2次元逆格子マッピングできる測定法の開発も行った.2.測定位置モニターシステムの開発:エネルギー分散型X線検出器であるシリコンドリフトチャンバー検出器を購入し,蛍光X線モニターとして本回折システムに組み込む準備を行った.

これにより,周りの物質と異なる元素を含む物質の場合には,その元素からでる蛍光X線をモニターすることにより,マイクロビームが正確にその物質に入射していることが確認できるようになる予定である.3.歪Si/SiGe/Siヘテロ構造の局所的歪揺らぎの検出:歪Siチャネル形成に必要不可欠なSiGeバッファー層の微小領域X線逆格子マッピング測定を行い,成膜方法によりサイズ70400nmの傾斜ドメイン構造が存在することを確認した.次世代の半導体デバイスの構造は,サブミクロンオーダーでの高機能化,高集積化とともに,その領域での精緻な構造・組成のデザインおよび制御が重要になっている.そのため,デバイス中の各パーツの結晶構造や応力分布もまた多様化しており,デバイスの特性や寿命の劣化を引き起こす原因にもなっている.これらデバイス特性の向上には,劣化原因である局所的な格子歪や結晶組成を解析し,最適な構造にすることが必要である.本研究の目的は,次世代デバイス開発を目指し,デバイス中のサブミクロンの領域を,格子歪Δd/d10^<-5>という高感度で評価できる高分解能マイクロX線回折法を開発することである.平成18年度の開発では,以下の研究開発項目を実行した.1.高分解能マイクロX線回折システムの改良:これまで,本システムはBL46XUで開発してきたが,分光器が水冷式のため熱歪により放射光のコヒーレンス度が劣化する問題があった.このため,ビームサイズが900nm程度にとどまっていた.そこで,本回折計の架台部分を改造し,液体窒素冷却分光器を備えたアンジュレータビームラインBL13XUで実験を行えるようにした.これにより,これにより、垂直方向のビームサイズが500nmになった。2.歪緩和SiGe緩衝層の局所歪測定:開発した高分解能マイクロX線回折システムにより歪緩和SiGe緩衝層の局所歪測定を行った。その結果、サブミクロンサイズのドメイン構造を評価できることが分った。3.GaN系レーザ構造の局所領域歪計測:サブミクロンサイズに集光されたX線ビームを使用することで、レーザのリッジストライプの微小領域でのX線回折を測定することができた。リッジストライプ領域で得られたX線ロッキングカーブは、ストライプ領域以外のデータとの比較において大きな変化が観測され、リッジストライプ領域には局所的な歪みが生じていることが確認された。
4f電子系カイラル磁性における反対称スピン軌道相互作用と特異な電流磁気効果の研究

本研究は、キラル化合物YbNi_3_Al_9_、YbNi_3_Ga_9_、LuNi_3_Al_9_およびLuNi_3_Ga_9_についてスピン軌道相互作用に起因するフェルミ面分裂を定量的に測定し比較した。また、キラルらせん磁性体YbNi_3_Al_9_、コリニア反強磁性体DyNi_3_Ga_9_およびイジング磁性体ErNi_3_Ga_9_について、磁化、磁気抵抗、磁気構造の観測を行い、磁気相図を構築するともに磁気構造と磁気抵抗の関係を考察した。また、新物質としてハニカム磁性体R_2_Pt_6_Ga_15_および擬カゴメ物質RRhPb(R:希土類イオン)を合成し、その基礎的な物性を明らかとした。希土類キラル磁性体RNi3Al9(R=Gd-Lu)およびRNi3Ga9(R=Nd, Sm, Gd-Lu)について単結晶育成を行い、異常分散を利用した単結晶X線構造解析から、結晶キラリティとしてR体、S体および両者の180度双晶が得られることを明らかとした。これにより、RNi3X9(R=希土類元素、X=Al, Ga)が結晶キラリティと磁気キラリティの相関を研究することに適した研究試料であることが明確となった。今後、R体、S体の分離方法の開発あるいは作り分けを試みる。また、走査電子顕微鏡像からこれらの結晶における積層欠陥についても詳細な情報を得て、RNi3X9の結晶構造について十分な理解を得るに至った。反対称スピン軌道相互作用の定量的測定を量子振動現象であるdeHaas-van Alphen効果観測から進めているが、今年度は試料準備にとどまった。次年度に測定を進める。併行して、特異な磁気構造に起因した電流磁気効果を期待して、キラル螺旋磁性体Yb(Ni1-xCux)3Al9、磁化プラトーを示すDyNi3Ga9、スピンフリップを示すErNi3Ga9について、中性子散乱による磁気構造測定と磁気抵抗効果測定を進めた。磁気抵抗効果の振る舞いは複雑で、Yb(Ni1-xCux)3Al9については近藤効果についても考慮する必要があることがわかった。メタ磁性転移に伴う磁気抵抗変化も物質ごとに振る舞いが異なり、今後、磁場中での磁気構造の決定なども行い、磁化、磁気構造、磁気抵抗効果の結果を合わせて、解釈を進めていきたい。Yb(Ni1-xCux)3Al9については、予定を前倒しして、カイラルソリトン格子が成立するかどうかの観点から微細加工試料を用いた磁気抵抗測定の予備実験を行った。しかしながら、想定外に超伝導現象が観測され、この超伝導が本質的なものか、微細加工時に混入した不純物などに起因するものかどうかを検証中である。スピン軌道相互作用の定量化を目的に、キラル物質YbNi3Al9およびErNi3Ga9の磁化の量子振動観測を行った。信号を得るに至り、フェルミ面の分裂を確認したが、信号強度が十分ではなく、結晶の質と測定環境の改善が必要とわかった。そのため結晶育成条件を最適化するとともに、結晶構造への考察を進め、キラル物質RNi3X9(R=希土類元素、X=Al, Ga)の構造について理解を深めた。また、各種測定が可能な数mmの大きさの結晶の質の判断を中性子散乱により行うことができるようになった。量子振動の測定環境については新潟大学および東北大学との共同研究の体制を整えた。磁気構造と磁気抵抗の相関の解明を目指し、YbNi3Al9およびそのCu置換試料、磁化プラトーを示すDyNi3Ga9、イジング磁性のErNi3Ga9の磁場中における中性子散乱による磁気構造測定を行った。現在、磁気構造解析と各磁気相の構造と磁気抵抗を対比した解釈を進めている。電流磁気効果測定のためのFIB加工については、昨年度観測された想定外な超伝導は加工のために用いるWCによるものとのわかり、加工環境の改善をおこなった。YbNi3Al9のCo置換試料および、参照物質としてRNi3X9に類似した構造をもつアキラル物質R2Pt6Ga15(R=希土類元素)の育成に成功し、比熱、磁化、電気抵抗、磁気抵抗効果の測定を行った。当初予定の内、各種単結晶試料の合成、比熱、磁化、電気抵抗、磁気抵抗効果については順調に進捗した。さらに、中性子散乱実験および参照物質の合成とその物性測定が進んでいる。しかし、試料の質が当初の想定よりも良くなかったため、逆スピンホール効果およびスピン軌道相互作用の定量的な測定について予定よりも遅れている。この点はこの研究課題の中心であることから、進捗状況としてやや遅れているとした。一方で、研究上の問題点を契機に、結晶構造とその質の理解、測定環境の整備などが進展した。当初計画ではキラル物質についてそのフェルミ面測定から反対称スピン軌道相互作用を系統的に観測する予定であったが、結晶の品質の問題から、その観測はYbNi3Al9およびYbNi3Ga9とこれらのLu化合物にとどまった。そこで研究方針を磁気抵抗効果と中性子散乱の測定、微細加工したマイクロ試料の磁気抵抗効果の測定に修正して、これらの測定と解析を進めた。キラル磁性体YbNi3Al9およびそのCu置換試料、ErNi3Ga9、DyNi3Ga9について磁気抵抗を測定し、また、中性子散乱測定から磁気構造の解析を行った。

その結果、ErNi3Ga9については、イジング反強磁性体であることを明らかとし、磁気モーメントのランダムな反転に伴って磁気抵抗効果に極大が現れることを明らかとした。DyNi3Ga9については、非常に複雑な磁気相図を持ち、磁気構造も非整合らせん磁性、キャントらせん反強磁性など複雑であることがわかった。磁場による逐次的な磁気構造の変化については並進ベクトルの決定に至ったが、磁気構造の詳細は決定できなかった。それにともなう磁気抵抗の解釈も今後の課題である。YbNi3Al9についてはキラルらせん構造の周期をCu置換により制御できることが明らかとなった。キラルらせん構造を磁場により駆動してステップ状の磁気抵抗を観測することを目的として、厚さ500nmに加工した微細試料の磁気抵抗測定を行ったが、バルクと同じふるまいが観測された。今後、さらに薄い試料を用い磁気抵抗を観測するとともに、電流密度を高めて、電流による磁気構造の駆動を試みる。キラル磁性体との比較のために育成を進めたアキラル物質R2Pt6Ga15についてはその比熱について論文に取りまとめを行った。また、反転中心を持たない擬カゴメ物質であるRRhPbの育成に成功し、R=Nd, Sm, Gdについてその磁性について論文に取りまとめた。本研究は、キラル化合物YbNi_3_Al_9_、YbNi_3_Ga_9_、LuNi_3_Al_9_およびLuNi_3_Ga_9_についてスピン軌道相互作用に起因するフェルミ面分裂を定量的に測定し比較した。また、キラルらせん磁性体YbNi_3_Al_9_、コリニア反強磁性体DyNi_3_Ga_9_およびイジング磁性体ErNi_3_Ga_9_について、磁化、磁気抵抗、磁気構造の観測を行い、磁気相図を構築するともに磁気構造と磁気抵抗の関係を考察した。また、新物質としてハニカム磁性体R_2_Pt_6_Ga_15_および擬カゴメ物質RRhPb(R:希土類イオン)を合成し、その基礎的な物性を明らかとした。当初予定のうち、単結晶合成、構造解析、磁気抵抗効果測定については予定通りに進んでいる。反対称スピン軌道相互作用の定量的な測定についてはやや遅れているが、試料の微細加工については予定を早めて測定に至っている。当初予定外に、中性子散乱による磁気構造測定が進んでいる。スピン軌道相互作用の定量化については、磁化の量子振動現象を用いるが、保有している装置よりもさらに低温、強磁場の環境が必要であることがわかったため、新潟大学および東北大学の保有する装置の利用を検討し、共同研究あるいは、共同利用によって推進することとし、その体制を整えた。FIB加工については、加工環境の改善として、グラスゴー大学の所有する装置を用いた加工を大阪府立大学の戸川准教授の協力により進めている。物質合成については、一連のR0.67TnM2n+m(R:希土類元素、T:遷移金属、M:Al、Ga)結晶がキラル磁性の研究に非常に適していることから、さらに多くの種類の物質について合成を進める。低温固体物理当初予定通りに、キラル結晶におけるR体、S体の分離あるいは作り分け方法の開発を試みる。また、反対称スピン軌道相互作用の定量的測定を量子振動現象であるdeHaas-van Alphen効果観測から進める。磁気抵抗効果の解釈において磁気構造の理解が重要であることが明確となったことから、当初予定に加えて、中性子散乱による磁気構造の決定をおこなう。
骨格筋由来分泌因子による慢性心不全の新しい治療戦略

骨格筋発育に伴い分泌が増加する因子を網羅的に解析した。候補遺伝子のうちFibroblast growthfactor-21(FGF-21)やFollistatin-like 1(Fstl-1)の発現が骨格筋細胞において増加し、培養細胞やマウスモデルにおいて血管新生作用や心保護作用を有することを発見した。以上の結果からFGF-21やFstl-1は骨格筋より分泌される心血管保護因子である可能性が示唆された.骨格筋発育に伴い分泌が増加する因子を網羅的に解析した。以上の結果からFGF-21やFstl-1は骨格筋より分泌される心血管保護因子である可能性が示唆された.骨格筋肥大に伴い分泌が亢進する新規液性因子を同定するため、骨格筋肥大モデルマウスの骨格筋における遺伝子発現をコントロールマウスの骨格筋サンプルとともにジーンチップにて網羅的に解析した。骨格筋肥大モデルマウスで発現が亢進していた遺伝子の中から分泌シグナルを有するものでかつ細胞膜貫通ドメインを持たないものを新規分泌因子の候補とした。それらの候補遺伝子のうち、最近新規代謝調節因子として注目を集めているFGF-21の発現が骨格筋肥大モデルマウスの骨格筋で著明に増加していること、そしてその発現は骨格筋細胞においてインスリン-PI3キナーゼーAkt1シグナル経路を介して調節されていることを報告した(FEBS Lett.2008)。さらにFollistatin-like1(Fst11)も骨格筋由来の分泌因子のひとつであり、血管新生作用や心保護作用を有することを発見した。Fstl1の発現は骨格筋特異的Akt1過剰発現マウスの骨格筋で有意に増加し、さらに血中濃度も有意に高値であった。マウス下肢虚血モデルの虚血肢にアデノウイルスベクターを用いて.Fstl1を過剰発現すると下肢虚血肢の血流回復は有意に改善した。Fstl1の血管新生作用の機序として内皮細胞でのAkt-eNOSの活性化が関与していることが示唆された(J Bio1 Chem.2008)。またFstl1のアデノウイルスベクターを経静脈的に投与すると、マウス虚血再還流モデルにおける心筋細胞のアポトーシスを抑制し梗塞領域を著明に縮小した(Circulation.2008)。以上のデータからAktシグナルの活性化を介した骨格筋からの心血管保護因子の分泌促進が、心血管疾患に対する新たな治療戦略となりうる可能性が示唆きれた。今後、これらの骨格筋特異的トランスジェニックマウス、ノックアウトマウスを作製し病態モデルにおける役割を検討する予定である。野生型(WT)マウス及び骨格筋特異的-Akt1コンディショナルトランスジェニック(TG)マウスに対し,心筋梗塞モデルを作製し心エコー,観血的血行動態測定および組織学的手法を用いて骨格筋肥大の心機能・心臓リモデリングに与える影響を検討した術後2日後に行った心エコーでは,心筋梗塞領域はWTマウスとTGマウスで同程度であった.しかしながら2週間後の心エコーでは左室内腔の拡大や健常部位の壁肥厚はTGマウスで有意に抑制された.肺重量の増加もTGマウス群で有意に抑制され肺うっ血の軽減が示唆された.またTGマウスでは梗塞境界領域の毛細血管密度の増加,非梗塞領域での心筋間質の線維化と心筋細胞のアポトーシスの抑制が認められた.以上のデータから骨格筋の肥大は遠隔臓器である心筋のリモデリングを制御する可能性が示唆された.マイクロアレイによるスクリーニングの結果いくつかの骨格筋由来分泌因子候補をリストアップすることができた.その中のひとつに近年代謝調節因子として注目され下いるFGF-21が挙げられた.培養心筋細胞に対するFGF-21の作用の検討したところ,FGF-21はβ-Klotho非依存的に心筋細胞でERK, Aktシグナルを活性化することが明らかになった.またアデノウイルスベクター用いてFGF-21を培養心筋細胞で過剰発現すると,低酸素・再酸素化刺激やdoxycyclinによる細胞傷害を著明に抑制したことから,FGF-21はこれらシグナルの活性化を介して低酸素刺激によるアポトーシスの抑制に寄与している可能性が示唆された.さらにアデノウイルスベクターを経静脈的に投与in vivoでFGF-21を過剰発現させると,心筋虚血/再灌流による梗塞領域や心筋細胞のアポトーシスを著明に抑制した,以上の結果からFGF-21は骨格筋より分泌される心血管保護因子である可能性が示唆された.
擬二次元三角格子反強磁性体におけるカイラル秩序とそれに伴う新しい相転移現象

〈研究成果の内容〉S=5/2の擬二次元三角格子反強磁性体Rb4Mn(MoO4)3の単結晶を育成し,帯磁率や比熱などの低温物性測定を行った。また、擬二次元三角格子反強磁性体における普遍性を調べる為、モンテカルロシミュレーションを行い、実験と理論を詳細に比較した。さらに詳細な磁気構造を調べる為、米国のNISTにて中性子散乱実験を行い、ゼロ磁場下でのスピンの動的振る舞いを調べた。これらの結果から、Rb4Mn(MoO4)3は、実験と理論が非常によく一致する三角格子反強磁性体では初めての物質例であることが分かった。Rb4Mn(MoO4)3は、理想的な二次元三角格子反強磁性体の典型例として、今後の発展が期待される非常に重要な物質である。この結果は、Europhysics. Lett.に掲載された。〈研究意義,重要性〉_擬二次元三角格子反強磁性体の理論的研究は1980年代から盛んに行われてきたが、実験的には、そのモデル物質の欠如から幾何学的フラストレーションが基底状態に与える効果や強誘電性の出現機構をなど未だに多くの課題が残されている。古典スピン系の二次元三角格子反強磁性体の典型物質Rb4Mn(MoO4)3の発見は、この系における基底状態や普遍性を追究する上で非常に有益であると考えられる。<研究成果の内容>S=5/2をもつハイゼンベルグ型反強磁性体Mn酸化物の単結晶を育成し,X線構造解析を行いこの物質の結晶構造を調べた.その結果,低温まで正確な三角格子を形成していることが明らかになった.また,この物質について帯磁率や比熱,磁化測定を行うことにより,低温での磁気相図を完成させ,磁気構造を解明した.現在,この内容をまとめ論文執筆中である,<研究意義>擬二次元三角格子反強磁性体の理論的研究は1980年代から盛んに行われてきたが,実験的には,そのモデル物質の欠如から,幾何学的フラストレーションが基底状態に与える効果や強誘電性の出現機構をなど未だに多くの課題が残されている.今回新たに育成に成功したこの物質は,古典スピンで描かれる理想的な二次元三角格子反強磁性体の典型例であり,1986年に提唱された宮下理論との良い一致がみられる絶縁体で唯一の物質である.<研究の重要性>擬二次元三角格子反強磁性体の実験的研究において,低温まで正確な三角格子を保つバルクのモデル物質の開発は最も重要な課題の一つである.今回このMn酸化物の単結晶の育成に成功し,結晶構造と磁気構造を解明し,初めて理論との良い一致を得られたことは非常に有意義である.今後,スピンの大きな系から量子効果が強く働くスピンの小さな系の物質の開発を進めていくことで,量子効果に由来する新奇な現象を示す物質の開発にも繋がると考えられる点で重要と考えられる.<研究成果の内容>S=5/2をもつハイゼンベルグ型反強磁性体Mn酸化物Rb4Mn(Mo04)3の単結晶を育成し,マクロ物性測定を行った。その結果、両者が非常に良い一致を示すことが明らかとなった。この様な一致は、二次元三角格子において初めての例であり、Rb4Mn(Mo04)3は、理想的な二次元三角格子反強磁性体の典型例として、今後の発展が期待される非常に重要な物質である。現在、この物質についての論文を投稿中である。<研究意義,重要性>擬二次元三角格子反強磁性体の理論的研究は1980年代から盛んに行われてきたが、実験的には、そのモデル物質の欠如から幾何学的フラストレーションが基底状態に与える効果や強誘電性の出現機構をなど未だに多くの課題が残されている。Rb4Mn(Mo04)3は、古典スピンで描かれる理想的な二次元三角格子反強磁性体の典型例であり、二次元三角格子反強磁性体の基底状態や普遍性を追究する上で非常に有益な物質である。現在、量子効果が顕著に現れるS=1/2の系、Rb4Cu(Mo04)3についても、単結晶を育成し、その低温物性について調べている。これら二つの物質の比較から、二次元三角格子反強磁性体における量子効果の役割を調べることは、量子効果に由来する新奇な現象の解明に繋がると考えられる点で重要と考えられる.〈研究成果の内容〉S=5/2の擬二次元三角格子反強磁性体Rb4Mn(MoO4)3の単結晶を育成し,帯磁率や比熱などの低温物性測定を行った。〈研究意義,重要性〉

_擬二次元三角格子反強磁性体の理論的研究は1980年代から盛んに行われてきたが、実験的には、そのモデル物質の欠如から幾何学的フラストレーションが基底状態に与える効果や強誘電性の出現機構をなど未だに多くの課題が残されている。古典スピン系の二次元三角格子反強磁性体の典型物質Rb4Mn(MoO4)3の発見は、この系における基底状態や普遍性を追究する上で非常に有益であると考えられる。
越境Eコマースの市場拡大がアジア太平洋地域の食料・農業貿易に与える影響の分析

平成30年度は、4月6月に国内で越境EC事業者等を訪問して,情報収集を行った。また中国(8月、3月),及びタイ(12月)を訪問し、越境ECに関連する政府機関,民間企業等でインタビューを行った。こうした国内外での実態調査の結果を踏まえ,越境型のECを含むEC全般による食品購入意向を対象とした消費者アンケートを、オンライン調査として実施した。越境ECに関する一連の調査結果は令和元年度以降に発表する計画である。一方,国連の貿易統計を利用した定量的分析では,産業内貿易指数分析やグラビティモデルによる分析を行い,学会発表や学会論文の投稿を行った。その中で,タイとマレーシアにおいては、両国とも産業内貿易指数(GL指数)の趨勢的上昇を確認した。また両国のGL指数を比較すると,マレーシアは計測期間の全ての年で東アジアの平均値を上回るが,タイは逆に平均値より小さかった。そしてこの要因を品目別に分析したところ,タイでは産業用加工品(BEC121)において甘蔗糖の輸出が,また家計消費用加工品(BEC122)では精米及び加工鶏肉の輸出が日本向けに行われ、これらが一方向の貿易である影響が大きく,そのため産業内貿易の比率が相対的に低くなっていた。一方,マレーシアは,BEC121ではパーム油の影響で,産業内貿易指数が小さなり,一方BEC122では,シンガポールやインドネシアとの貿易において産業内貿易の比率が高く,シェアも大きかったため,GL指数も上昇していた。さらにECの拡大も含めた様々な要因が,日本の農業・農村に与えている影響を分析するため,日本国内の農村地域において農村に存在する社会組織間の関係を社会ネットワーク分析を利用して行った。そして,GIAHSやユネスコ創造都市(食文化)といった国際的な認証を受けてている地域間における社会組織の組織間構造を明らかにした。越境ECに関する実態、制度及び、消費者行動について広範に情報を収集した。また貿易指数分析や農村社会のネットワーク分析もそれぞれ進展した。まず(1)国内で越境ECを展開している唯品会,百度等の事業者を訪問し,各社の越境ECへの取り組みの情報を収集した。(2)また中国及びタイで現地調査を行った。中国では,青島,北京,広州,深セン,上海,成都,タイではバンコクにおいて越境EC及び食品小売の新動向を調査した。(3)こうした現地調査の情報を踏まえ,中国における食品の越境EC購入に関してインターネットを利用した消費者アンケートを実施した。(4)さらに貿易統計データの分析では,貿易指数分析のうち特に産業内貿易指数やグラビティモデルによる分析を深化させた。また中国の主要園芸製品の輸出データから,比較優位指数(RCA)の計測、輸出外延(EM)と内延(IM)の計測を行った。そして中国の園芸産品輸出額変化に関する要因分解分析により、日本、米国、ASEAN諸国などと中国との貿易関係の変化を考察した。(5)最後に,EC市場の成長を含む,食品消費市場の拡大と変容が,農業振興と農村開発に与える影響を分析するため,社会ネットワークを用いて農村の社会組織関係の分析を行った。このように研究はおおむね順調に進展し,第2年度である令和元年度には、さらに分析を深化させ成果発表につなげたい。平成30年度に情報収集が順調に進展したことから,令和元年度は,収集した情報の分析を中心に課題を進めることとする。特にアンケート結果の定量的な解析を重点的に行う。また中国のEC市場の急速な拡大に鑑み,令和元年度も中国での現地調査を実施し,越境ECによるフードバリューチェーン全体に対する影響を把握できるよう情報収集と分析を進める。またASEAN諸国での現地調査とアンケートの実施を検討する。