hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LIF(レ-ザ誘起けい光)を用いた希薄気体流の二次元温度場の可視化および計測

平成3年度までに,試料気体中に混入したヨウ素のレ-ザ誘起けい光(LIF)を用いた希薄気体流の温度計測法を開発した.けい光強度は流れ場の密度,温度および照射するレ-ザ光の周波数に強く存在する.特に,温度は基底電子状態の各エネルギ準位に存在する分子の割合を決定するため,照射するレ-ザ光により励起電子状態への遷移を起こす分子の数と密接に関連している.したがって,波長の異なるレ-ザ光を流れ場へ入射した際には,流れ場の温度に依存してそのけい光強度が異なる結果となる.本研究では,波長の異なるレ-ザ光の照射による2つの可視化画像のけい光強度の比から温度が計測できることを示した.すなわち,けい光強度への密度依存性は,けい光強度の比をとることにより消去され,けい光強度の比は温度のみの関数となる.したがって,実験的に,けい光強度の比が求められれば,これから温度は一意に決定される.本研究では,この温度計測法を流れ場の温度変化の大きい,超音速自由噴流に適用し,よう素のX(V^"=0)→B(V'=43)の遷移中の種々の吸収線の組合せについてその有効性を検証した.その結果,P(26)/R(28)とP(16)/R(18)の吸収線の組合せが最も温度計測に適しており,室温以下の温度場では±2Kの範囲で計測が可能であることがわかった.また,レ-ザ光をシ-ト状にし,高感度CCDカメラを用いることで二次元的な温度計測を可能にした.また,温度場の疑似カラ-グラフィック表示のためのソフトウェアも開発し,温度場の可視化に関するその有効性を確認した.平成3年度までに,試料気体中に混入したヨウ素のレ-ザ誘起けい光(LIF)を用いた希薄気体流の温度計測法を開発した.けい光強度は流れ場の密度,温度および照射するレ-ザ光の周波数に強く存在する.特に,温度は基底電子状態の各エネルギ準位に存在する分子の割合を決定するため,照射するレ-ザ光により励起電子状態への遷移を起こす分子の数と密接に関連している.したがって,波長の異なるレ-ザ光を流れ場へ入射した際には,流れ場の温度に依存してそのけい光強度が異なる結果となる.本研究では,波長の異なるレ-ザ光の照射による2つの可視化画像のけい光強度の比から温度が計測できることを示した.すなわち,けい光強度への密度依存性は,けい光強度の比をとることにより消去され,けい光強度の比は温度のみの関数となる.したがって,実験的に,けい光強度の比が求められれば,これから温度は一意に決定される.本研究では,この温度計測法を流れ場の温度変化の大きい,超音速自由噴流に適用し,よう素のX(V^"=0)→B(V'=43)の遷移中の種々の吸収線の組合せについてその有効性を検証した.その結果,P(26)/R(28)とP(16)/R(18)の吸収線の組合せが最も温度計測に適しており,室温以下の温度場では±2Kの範囲で計測が可能であることがわかった.また,レ-ザ光をシ-ト状にし,高感度CCDカメラを用いることで二次元的な温度計測を可能にした.また,温度場の疑似カラ-グラフィック表示のためのソフトウェアも開発し,温度場の可視化に関するその有効性を確認した.平成2年度までに,試料気体中に混入したヨウ素のレ-ザ誘起けい光(LIF)を用いた希薄気体流の温度計測法を開発した.けい光強度は流れ場の密度,温度および照射するレ-ザ光の周波数に強く依存する.特に,温度は基底電子状態の各エネルギ準位に存在する分子の割合を決定するため,照射するレ-ザ光により励起電子状態への遷移を起こす分子の数と密接に関連している.したがって,波長の異なるレ-ザ光を流れ場へ入射した際には,流れ場の温度に依存してそのけい光強度が異なる結果となる.本研究では,波長の異なるレ-ザ光の照射による2つの可視化画像のけい光強度の比から温度が計測できることを示した.すなわち,けい光強度への密度依存性は,けい光強度の比をとることにより消去され,けい光強度の比は温度のみの関数となる.したがって,実験的に,けい光強度の比が求められれば,これから温度は一意に決定される.本研究では,この温度計測法を流れ場の温度変化の大きい,超音速自由噴流に適用し,よう素のX(v^′′=0)→B(v^'=43)の遷移中の種々の吸収線の組合せについてその有効性を検証した.その結果,P(2 6)/R(2 8)とP(1 6)/R(1 8)の吸収線の組合せが最も温度計測に適しており,室温以下の温度場では±2Kの範囲で計測が可能であることがわかった.また,レ-ザ光をシ-ト状にし,高感度CCDカメラを用いることで二次元的な温度計測を可能にした.現在,温度場の疑似カラ-グラフィック表示のためのソフトウェアの開発が進行している.LIFを用いた希薄気体流の二次元温度場の可視化および計測の方法として,試料気体中に混入したヨウ素のLIFを利用した手法を開発たた。けい光強度は流れ場の密度,温度および照射するレ-ザ光の周波数に強く依存する。

特に,温度は基底電子状態の各エネルギ準位に存在する分子の割合を決定するため,照射するレ-ザ光により励起電子状態への遷移を起こす分子の数と密接に関連している。したがった,波長の異なるレ-ザ光を流れ場へ入射した際には,流れ場の温度に依存してそのけい光強度が異なる結果となる。本研究では,波長の異なるレ-ザ光の照射による2つの可視化画像のけい光強度の比から温度が計測できることを示した。すなわち,けい光強度への密度依存性は,けい光強度の比をとることにより消去され,けい光強度の比は温度のみの関数となる。したがって,実験的に,けい光強度の比が求められれば,これから温度は一意に決定される。本研究では,この温度計測法を流れ場の温度変化の大きい,超音速自由噴流に適用し,よう素のX(V′′=0)→B(V'=43)の遷移中の種々の吸収線の組合せについてその有効性を検証した。その結果,P(26)/R(28)とP(16)/R(18)の吸収線の組合せが最も温度計測に適しており,室温以下の温度場では±2Kの範囲で計測が可能であることがわかった。また,レ-ザ光をシ-ト状にし,高感度CCDカメラを用いることで二次元的な温度計測を可能にした。また,温度場の疑似カラ-グラフィック表示のためのソフトウェアも開発し,温度場の可視化に関するその有効性を確認した。
サンゴ礁環境のデータベース化と時空間分析

1.データベース化についてサンゴ礁環境は浅海域であり,面積的に狭小であるため,地形図や海図などの基礎資料がほとんど利用できず,まずサンゴ礁の地図化が必要となる。地図化のために,精度や情報量の多少,時間的経済的制約,作業の技術的問題など,どのような方式が有効なのか検討した。サンゴ礁環境を明らかにするには,現状ではカラー空中写真やランドサット等による画像処理や判読が有効である。本研究では,地域ごとに、(1)サンゴ礁自然環境、(2)サンゴ礁利用、(3)サンゴ礁改変、に関する構成要素をもとにデータベースの試案表を作成した。2.日本のサンゴ礁環境変化図の作成データベース化のために,GIS対応のようなメッシュ(グリッド)データが必要であるが,このための技術的な考察については,地図化の問題がある。データ制約のために,もちろん島(地域)ー地区ー地点,さらにこれに最小グリッドデータ区画の決定が必要である。サンゴ礁環境は,地形条件をもとにして地域区分することが,まず最適と考えられるので、(I)干瀬型,(II)干瀬イノー型,(III)イノー型の分類によって、日本のサンゴ礁環境の地域区分図を作成した。そのために,琉球列島や小笠原諸島の島ごとにサンゴ礁環境と島タイプ(高島・低島のほか成因別分類)を表にした。この島ごとのサンゴ礁環境地域を,(I)(III)などをもとに地域区分して地区を決定し、(1)(3)のデータベースを利用することが可能となる。この地区をグリッド法によって、すでに述べたカラー空中写真の判読ないし自動判別法によってデータ化することが望ましい。
システム理論による麻酔中の脳血流調節ダイナミクスの測定法の開発

初年(平成9年)度は経頭蓋骨脳血流モニター(TCD)を作成し、炭酸ガスの吸入気中へのステップ負荷に対する脳血流の連続測定を行った。被検者は、20-30歳台前半の脳・呼吸・循環系に問題のない健康ボランティアである。をその結果低濃度笑気は、1)ベースラインの脳血流量を増加させるが、2)炭酸ガス負荷に対する脳血管のダイナミック応答には影響しないことが判明した。この結果は、第45回日本麻酔学会総会(1998年4月、鹿児島)において発表すると共に、麻酔雑誌Anesthesia&Analgesiaに投稿中である。二年(平成10年)度は、最近使用頻度が増加している静脈麻酔薬プロポフォールの脳血管系への影響について検討した。研究対象は、20-40歳台の脳・呼吸・循環系に問題のない待期手術患者である。その結果プロポフォールは、1)ベースラインの脳血流量を減少させ、2)炭酸ガス負荷に対する脳血管のダイナミック応答を軽度ではあるが遅延させることが判明した。この結果は脳圧亢進患者や脳血管障害のある患者に対しプロポフォール麻酔を施行する際、それぞれの患者の脳血管反応性によって動脈血中炭酸ガス分圧の管理を個別的に行うために換気条件に注意を要することを示唆している。これらは、第46回日本麻酔学会総会(1999年5月、札幌)において発表すると共に、麻酔雑誌Anesthesia&Analgesiaに投稿する予定である。今後本研究を、脳血管反応性の変化していると思われる動脈硬化の強い患者、および脳血流の自動調節能の低下していると思われる、高血圧患者にも広げていく予定である。本年(平成9年)度は経頭蓋骨脳血流モニター(TCD)を作成することから開始した。研究代表者がオックスフォード大学で使用していたものと同等品を、コンピューター,デジタルアナログ変換機は現有のものを流用し,オ-ディオ用ぷリメインアンプ,スピーカー、ドップラー波採取ピックアップなどは新規購入して組立作成した。TCDシステム構築後,健常成人を対象に肺胞気内炭酸ガスのステップ変化の脳血流に対する影響を検討する研究を始めた。測定するものはTCDによる中大脳動脈血流速と相対的な血管断面積である反射拍動ドップラー波のパワーであり,血流速とドップラー波の席画測定動脈の相対的な血流量(CBF)となる。測定手順は以下のとおりである。被検者はフェースマスクを通して70%酸素+30窒素混合ガスを吸入しその側孔より呼吸ガス濃度測定のためのガスを採取する。被検者は軽度の過換気で自発呼吸し、呼気終末炭酸ガス分圧(PETCO_2)が28mmHg前後となるようにコントロールする。すべての測定項目が安定した状態で5分間測定を継続したのち,自発呼吸の過換気状態は固定したままで,PETCO_2を47mmHg前後(軽度低換気)になるように数呼吸以内にステップ様に上昇させそのPETCO_2を15分間維持する。15分後同様にステップ状にPETCO_2を28mmHg前後まで低下させ15分間そのPETCO_2を保ち測定終了する。ついで70%笑気+30%酸素吸入させ,同様の過換気-低換気-過換気時の測定を行った。この結果低濃度笑気は、1)ベースラインの脳血流量を増加させるが、2)炭酸ガス負荷に対する脳血管のダイナミック応答には影響しないことが判明した。今後この結果に数理モデルを当てはめ、上記結果の定量化を行う予定である。なおこの結果は、第45回日本麻酔学会総会(1998年4月、鹿児島)において発表する予定である。昨年(平成9年)度は経頭蓋骨脳血流モニター(TCD)を作成し、炭酸ガスの吸入気中ヘのステップ負荷に対する脳血流の連続測定を行った。

をその結果低濃度笑気は、1)ベースラインの脳血流量を増加させるが、2)炭酸ガス負荷に対する脳血管のダイナミック応答には影響しないことが判明した。この結果は、第45回日本麻酔学会総会(1998年4月、鹿児島)において発表すると共に、麻酔雑誌Anesthesia & Analgesiaに投稿中である。本年(平成9年)度は、最近使用頻度が増加している静脈麻酔薬プロポフォールの脳血管系への影響について検討した。研究対象は、20-40歳台の脳・呼吸・循環系に問題のない待期手術患者である。その結果プロポフォールは、1)ベースラインの脳血流量を減少させ、2)炭酸ガス負荷に対する脳血管のダイナミック応答を軽度ではあるが遅延させることが判明した。この結果は脳圧亢進患者や脳血管障害のある患者に対しプロポフォール麻酔を施行する際、それぞれの患者の脳血管反応性によって動脈血中炭酸ガス分圧の管理を個別的に行うために換気条件に注意を要することを示唆している。これらは、第46回日本麻酔学会総会(1999年5月、札幌)において発表すると共に、麻酔雑誌Anesthesia & Analgesiaに投稿する予定である。今後本研究を、脳血管反応性の変化していると思われる動脈硬化の強い患者、および脳血流の自動調節能の低下していると思われる、高血圧患者にも広げていく予定である。
酸化亜鉛・窒化アルミニウムを用いたハイブリッド深紫外発光素子の開発

ZnO/AINヘテロ界面の実現には、界面反応を抑制するためにパルス励起堆積法による低温成長技術が必要不可欠である。しかしながら、このような低温成長では急峻なヘテロ界面の作製は可能であるものの、成長した窒化物薄膜の残留不純物濃度は高く、またアンチサイトといった点欠陥の混入によりデバイスクオリティの薄膜の作製が難しかつた。このような点欠陥の生成エネルギーは、薄膜成長中の表面ストイキオメトリーに依存すること知られているが、パルス励起堆積法を用いた窒化物薄膜成長では詳細な検討が行われてこなかった。そこで本年度では、ZnO/AINヘテロ界面を利用した発光素子実現に向けて、パルス励起堆積法による低温成長を利用したデバイスクオリティの窒化物半導体薄膜作製可能性について検討を行った。具体的には、ZnO基板上に急峻なヘテロ界面を有する窒化物薄膜の作製が可能である500°C以下に、発光素子の作製プロセス温度を低減することを目的とした。本研究では初期検討として、成長温度480°CにおいてGaN基板上にIII族およびN原料供給比を変えてGaN薄膜成長を行い、構造特性および電気特性の評価を行つた。III族/N原料供給比を精密に制御し、ストイキオメトリックな条件で成長を行うことで点欠陥の混入を抑制し、低温成長においても残留電子濃度lo^<18>cm^<-3>前半にまで低減可能であることを見いだした。また、そのような条件でMgドーピングを行ったところ、GaN薄膜は明瞭なp型伝導性を示し、ホール濃度は3.0×10^<17>cm^<-3>、移動度は3.1cm^2V^<-2>s^<-1>であつた。さらに本結果をもとに、窒化物発光ダイオードの試作を行つたところ、作製した素子は明瞭な整流性を示した。また順バイアスをかけ電流注入を行ったところ、強いエレクトロルミネッセンスが得られ、LED動作を実現した。本結果は、従来、低温成長ではデバイスクオリティの窒化物半導体薄膜の作製は難しいとされてきた既成概念を覆し、精密なストイキオメトリー制御を行うことで、480°Cという低温においても窒化物半導体薄膜のp型およびn型伝導性制御、LED素子の作製が可能であることを示した世界で初めての例である。ZnO基板上に良好なヘテロ界面を有する窒化物薄膜を成長するためにはパルス励起堆積法の低温成長技術は必要不可欠であり、ZnO/AlNヘテロ界面を利用した窒化物発光素子の実現にとって、本成果はキーテクノロジーとなると考えられる。本年度では、ZnO/AINヘテロ界面の形成に必要不可欠であるパルス励起堆積法の低温成長技術を用いて、実際にデバイスクオリティの窒化物薄膜の作製が可能であることを見いだした。作製した発光ダイオードは明瞭な整流性を示し、電流注入を行つたところ強いエレクトロルミネッセンスが得られた。本結果は、ZnO基板上に窒化物発光素子を作製する上でのキーテクノロジーであり、ZnO/AINヘテロ界面を利用した深紫外発光素子の実現が期待できる。パルス励起堆積法の窒化物薄膜低温成長技術を用いて、ZnO基板上に発光素子の作製を行う。特に、ZnO/AINヘテロ界面の作製およびその構造・電気特性の評価を通してlp型ZnOからn型AINへのホール注入の実現を目指す。また新たな展開として、本研究で開発した窒化物薄膜低温成長技術により、これまで耐熱性の観点から窒化物成長用基板として用いられてこなかったガラス基板等への発光素子作製が期待できる。ガラスのような安価で大面積な基板上に窒化物発光素子の作製を実現すれば、大面積発光素子の実現や素子の低コスト化が期待され、産業界に与えるインパクトが大きいと考えられる。ZnO/AlNヘテロ界面形成にはパルス励起堆積(PXD)法による結晶成長技術が必要不可欠である。しかしながら、本手法は従来の有機金属気相成長(MOCVD)法や分子線工ピタキシー法に比べ知見が浅く、また非平衡性の高い成長手法であるためデバイスクオリティの薄膜が作製可能であるか不明である。そこで本研究では、すでにMOCVD法により実用化が進められている青色InGaN LEDの試作をパルス励起堆積法により行うことで、素子作製プロセスとしての有用性について検討を行った。まずPXD法においても成長条件の最適化を行うことで、GaN薄膜のn型およびp型伝導の制御が可能であることを見いだした。特に作製したp型GaN薄膜のキャリア濃度や移動度といった電気特性は、従来報告されているMOCVD法により作製したGaN薄膜のものと比較しても遜色ないことが分かった。またPXD法によりサファイア基板上に作製したInGaNを用いたLED構造に電流注入を行ったところ、明瞭な青色発光を示すことが分かった。以上のようにPXD法においても、デバイスクオリティの薄膜の作製が可能であり、本技術を応用することで、高品質なn型AlNの作製が可能であると考えられる。また副次的な産物としてPXD法による結晶成長カイネティクスを解析し成長条件を最適化することで、サファイア基板上に極めて高品質なAIN薄膜の作製プロセスを開発した。作製した薄膜の品質は従来報告されているMOCVD法により作製したAIN薄膜のトップデータと比較しても遜色ないことが明らかになった。

以上の結果から、PXD法は発光素子作製プロセスとして非常に有望であり、ZnO/AlNヘテロ界面を利用することで、高効率ZnO/AlNハイブリッド深紫外発光素子の作製が期待できる。ZnO/AINヘテロ界面形成にはパルス励起堆積(PXD)法による低温薄膜成長技術が必要不可欠である。しかしながら、これまでに急峻なZnO/AINヘテロ界面を作製したこと報告例はほとんどなく、界面特性に関する知見が不足しているのが現状である。特にウルツ鉱型結晶構造を有するZnOおよびAINでは、c軸方向に分極を有するため、ZnO/AINヘテロ界面を形成した場合にはこれらの分極差に起因した界面電荷が発生し、バンドラインナップやキャリアの注入効率に影響を与えることが予想されるため、窒化物半導体薄膜の極性制御技術の確立が必要である。そこで本研究では、PXD法による極性を制御した窒化物半導体薄膜成長に取り組み、その構造・電気特性を評価することを目的とした。本研究では初期検討として、PXD法によりサファイア基板上にGa極性およびN極性AIN・GaN薄膜の成長を行った。一般に、従来の有機金属気相成長法では表面平坦なN極性薄膜の作製は難しく、窒化物発光素子はGa極性面上に作製が行われてきたが、PXD法ではどちらの極性の薄膜についてもデバイスクオリティの薄膜が作製可能であることが分かった。特に、PXD法により作製したN極性GaN薄膜は原子レベルで平坦な表面を有しており、またN極性n型およびp型GaN薄膜は、Ga極性薄膜と比較しても遜色ない電気特性を有していることを明らかにした。以上の結果をもとにPXD法によりN極性窒化物LEDの試作を行ったところ、明瞭なダイオード特性、良好な電流注入発光を確認することができた。本結果は、PXD法ではIII族極性およびN極性どちらの極性について窒化物発光素子の作製が可能であり、ZnO/AINヘテロ界面設計の自由度が高いことを示している。このようにPXD法は高効率ZnO/AINハイブリッド深紫外発光素子の作製手法として非常に有望である。ZnO/AINヘテロ界面の実現には、界面反応を抑制するためにパルス励起堆積法による低温成長技術が必要不可欠である。しかしながら、このような低温成長では急峻なヘテロ界面の作製は可能であるものの、成長した窒化物薄膜の残留不純物濃度は高く、またアンチサイトといった点欠陥の混入によりデバイスクオリティの薄膜の作製が難しかつた。このような点欠陥の生成エネルギーは、薄膜成長中の表面ストイキオメトリーに依存すること知られているが、パルス励起堆積法を用いた窒化物薄膜成長では詳細な検討が行われてこなかった。そこで本年度では、ZnO/AINヘテロ界面を利用した発光素子実現に向けて、パルス励起堆積法による低温成長を利用したデバイスクオリティの窒化物半導体薄膜作製可能性について検討を行った。具体的には、ZnO基板上に急峻なヘテロ界面を有する窒化物薄膜の作製が可能である500°C以下に、発光素子の作製プロセス温度を低減することを目的とした。本研究では初期検討として、成長温度480°CにおいてGaN基板上にIII族およびN原料供給比を変えてGaN薄膜成長を行い、構造特性および電気特性の評価を行つた。III族/N原料供給比を精密に制御し、ストイキオメトリックな条件で成長を行うことで点欠陥の混入を抑制し、低温成長においても残留電子濃度lo^<18>cm^<-3>前半にまで低減可能であることを見いだした。また、
幼児期からの国際理解教育の実践的展開

本科研では、平成1315年度科学研究費補助金(基盤研究B)「幼児期からの国際理解教育構築への多角的アプローチ」(研究代表者:山田千明)を引き継ぎ、そこで得られた知見をもとに、実際のカリキュラム開発に向けての理念の構築を行った。教育学、発達心理学、人類学の分野から視点から、カリキュラム開発の基盤作りの作業が行われた。今まで主として児童期以降に行われていた国際理解教育を乳幼児期から展開するための指針を示した。本研究の研究成果は以下の5つにまとめられる。1.カリキュラム開発の視点や共通の枠組みについて整理した。具体的には、乳幼児期からの異文化間教育についての考え方、そのカリキュラムを開発する意義やフレームワークについて検討した。2.乳幼児の自他理解の発達における研究の現状分析のために、先行研究を整理した。特に日本の保育所・幼稚園をフィールドにして行われた保育実践研究を中心に、乳幼児が自分自身や自分とは異なる他者を理解していく過程と、その特徴を発達心理学的に分析した。3.就学前教育の現状のカリキュラム分析を行い、そこに描かれた文化の記述ならびに発達の捉え方を整理した。4.日本に急増している日系ブラジル人の子どもの保育について考えるために、ブラジルの就学前保育について現地調査を行うとともに、中問報告書を作成した。さらにブラジルの幼児教育のカリキュラムの基礎となっている「幼児教育のためのナショナルカリキュラムの参考書」を紹介した。5.アメリカのアンチバイアス教育、ニュージーランドの国家保育カリキュラムである「テ・ファリキ」を素材に、社会文化的アプローチにみる保育研究の動向を示した。さらに、欧米のカリキュラムを積極的に導入して、日系人の子どもを含めた多文化的な保育を行っている、ブラジルのある幼稚園に注目して、保育カリキュラムを分析している。本年度は、日系ブラジル人をとりまくブラジルでの教育・保育機関での国際理解教育について研究するために、ブラジルパラナ州ロンドリーナ市のパラナ日伯文化連合会の教育センターと国外就労者情報支援部の支援を受け、関係機関でのフィールドワークを行うと共に、日本から帰国した日系ブラジル人の面接調査と彼らの受け入れに関する調査を行った。1.収集資料の整理と分析:ブラジルで収集したデータを整理し、各人が担当機関のフィールドノーツを作成すると共に、今後の話し合いのためにデータの共有化を行った。2.研究会の開催と情報交換:研究会を行い、共通のフィールドを各領域の観点から検討すると共に、各領域で共通する課題について話し合った。3.学会および地域での発表:研究代表者および分担者は研究成果を学会等で多数発表した。主なものは次の通りである(主題のみ)。「異文化間の移動・協働を可能にする保育実践を考える:発達の連続性の観点から」(日本保育学会第57回大会/04年5月/発表者:山田千明、塘利枝子、廿日出里美、松尾知明、柴山真琴)、「ホワイトネス(whiteness)研究と日本人であること(Japaneseness):異文化間教育研究に示唆するもの」(異文化間教育学会第25回大会特定課題研究「異文化間教育研究と『日本人であること』」04年5月/指定討論者:松尾知明)、「国際児の文化的アイデンティティ形成とその支援」(異文化間教育学会第25回大会/04年5月/山田千明(ケース/パネル型)、「異文化間移動と言語発達支援」(文化庁平成16年度日本語教育大会/塘利枝子)、「グローバル化を背景にした保育カリキュラムの現状と課題」(広島大学大学院教育学研究科附属幼年教育研究施設創立40周年記念シンポジウム/04年9月/廿日出里美)、「質的研究の仕方」(日本心理学会第68回大会ワークショップ/04年9月/柴山真琴)。1.資料の収集、整理と分析:本年度は、昨年度のブラジルパラナ州ロンドリーナ

市にて行った日系ブラジル人の子ども及びその親への面接調査、保育・教育機関におけるフィールドワークの調査をまとめ、中間報告書を全員で作成した。また研究者それぞれの研究実績としては、45月に台湾の保育機関、行政機関、大学での現地調査並びに保護者への聞き取り調査を実施し、『アジアの就学前教育』の1章としてまとめるとともに(塘)、調査の分析を行った(山田)。8月にNZオタゴ大学にて国家の保育カリキュラム(Te Wariki)と実践に関する現地調査を実施し分析を行った(廿日出http://www.otago.ac.nz/CIC/publications/News050ct.pdf)。10月には岐阜県美濃加茂市のブラジル人学校、同市役所にて調査を実施し(塘、松尾、山田)、調査内容について他の研究分担者に対して報告を行った。2.研究会の開催と情報交換:さらにカリキュラム開発に向けて、各自再度情報収集をするとともに、その枠組みについて話し合った。3.学会および地域での発表:研究代表者および分担者は研究成果を学会等で多数発表した。主なものは次の通りである(主題のみ)。「乳幼児期からの異文化間教育(1)-文化間移動をした子どもたちと『居心地のよさ』」(異文化間教育学会第26回大会/05年5月/発表者:山田千明、塘利枝子、廿日出里美、松尾知明、柴山真琴)、「外国人幼児の教育と言語発達」(外国人児童生徒教育フォーラム/05年8月/発表者:塘利枝子)、「多文化における居心地のよさ」(日本こども学会/05年9月/発表者:塘利枝子)、「異文化間教育の今日的課題」(教育学研究会於中央大学/06年1月/発表者:廿日出里美)1.最終報告書に向けての整理と分析:本年度は、昨年度まとめた中間報告書に基づき、カリキュラム作成の共通の枠組みについて話し合い、さらに最終報告書の章立て及び、最終報告書を全員で執筆した。研究者それぞれの研究実績としては以下の通りである。台湾の保育機関において検討中のカリキュラムの評価を行った(塘)。米国カリフォルニア州、及び大阪府の保育所で多様性を尊重する教育に関する現地調査を実施し分析を行った(山田)。NZロトルアで開催された国際学会(Reconceptualizing Early Childhood Conference)に参加し、各国の研究者とカリキュラム評価をめぐる理論的枠組みに関する情報交換を行った(廿日出)。これまでの調査研究をもとに最終報告書の1章「乳幼児期からの異文化間教育-カリキュラム・デザインの視点」を執筆した(松尾)。米国ニューヨーク市の日本人幼稚園で、二言語学習に配慮した保育実践の調査を行った(柴山)。2.学会および地域での発表:研究代表者および分担者は研究成果を学会等で多数発表した。
十七世紀イギリスにおけるパンフレット出版と公共圏の形成

本研究は、主として、ローマ・カトリックの脅威を背景として生まれたプロテスタント国家意識の形成過程が、政治・宗教論争、海外ニュースの報道、商業出版の発展にどのように影響を与えたのかに焦点を合わせながら、十七世紀のパンフレット出版を通観して、パンフレット出版がその成立の重要な部分を担った公共圏がどのような性格をもっていたのかを明らかにするものである。さまざまな社会階層に属し、さまざまな政治=宗教的な見解をいだいた人々が参入した十七世紀の出版文化をパンフレット出版に焦点を合わせて通観しつつ、比較的安価なパンフレットが口承文化、手稿筆写文化、印刷出版文化を橋渡ししながら論議の的となっている事柄について「対話的」に公論を形成していく様相を検証することによって、十七世紀に生まれた言説圏の特徴を捉えることができると考えたのである。本研究で取り上げた勧告論争を嚆矢とするさまざまな宗教論争が明らかにするように、論争的対話は相互に悪罵や嘲弄を交換しあう内に、次第にその品位を落としていく場合が多く、十七世紀における「対話」は、対話が多様性を指向しているようでありながら実は閉じられた、モノローグ的な読解を奨励している、というパンフレットの特徴をあらわしてもいる。その意味で、パンフレットやジャーナリズムが切りひらいた公共討論の言説圏はかならずしも合理的判断と啓蒙的批判に基づく教養あふれる批評空間だけに限られるものではないということが明らかになった。しかし、政治的公共圏のひとつの特徴は、文化的・政治的事象について自由に意見を交換することによって、エリート支配層の権威に挑戦するだけの自信を市民が獲得していく、ということにもあるはずである。とりわけ1640年代にはっきりとした形ではじまった毒舌調の、誹誘中傷的ジャーナリズムは、王政復古期にまで継承されて十七世紀イギリスの言説の大きな特徴となったことも指摘した。むしろ、そのような公共討論はテクストの権威に挑戦するような読解方法を読者に教えることになったという側面に注目するならば、公共圏にはその当初から多元的かっ対抗的な、あるいはオルターナティヴな要素が含まれていたと考えるべきであろう。本研究は、ローマ・カトリックの脅威を背景として生まれたプロテスタント国家意識の形成過程が、政治・宗教論争、海外ニュースの報道、商業出版の発展にどのように影響を与えたのかに焦点を合わせながら、十七世紀のパンフレット出版を通観して、パンフレット出版がその成立の重要な部分を担った公共圏がどのような性格をもっていたのかを明らかにすることを目的とする。研究は一次資料の収集と分析を中心として行なわれ、平成16年度は主として1649年の国王チャールズ一世処刑までを取り扱った。十六世紀末のマープレリット論争にはじまる宗教論争の誹謗中傷的性格とそれが公共圏の形成に及ぼした影響については、1641年のスメクティムニューアス論争に焦点を合わせながら当時の社会情勢とも関連させて論じ、その成果を日本英文学会第76回大会シンポジウム第1室「公共圏の文学史」(大阪大学2004・5)において発表した。また、イングランド一国史への反省からブリテン史の重要性が主張されるようになって、イギリス革命をもたらすうえで大きな影響力をもった事件として、1637年のイングランド国教会の祈祷書強制に端を発したスコットランドとの戦いと1641年のアイルランド反乱が取りあげられることが多い。

この二つの事件は実は出版文化史のうえでも非常に重要な契機となっており、スコットランド長老派教会との微妙な関係とアイルランドのカトリック教徒へのあからさまな憎悪を比較対照しながら、1649年の国王処刑にいたるパンフレット出版における政治宗教論争の有り様を探った。さらに、このようなパンフレット出版を歴史的に定位させるにあたって、十七世紀の革命をどのように捉えるかという歴史観についての理論的基礎的研究も並行して行った。本研究は、17世紀のパンフレット出版を通観して、パンフレット出版がその成立の重要な部分を担った公共圏がどのような性格をもっていたのかを明らかにすることを目的とする。研究は一次資料の収集と分析を中心として行なわれ、平成17年度は、(1)17世紀パンフレット文学において大きな影響力をふるった殉教者表象の研究を16世紀にまでさかのぼって検討する、(2)三王国関係における他者表象と国民国家意識の関係を追究する、(3)王政復古期のパンフレットにあらわれた対話的言説と公共圏成立という問題を解明する、という三つの課題に取り組んだ。(1)ジョン・フォックスの『殉教者列伝』(1563年初版)を焦点とする、誰が真の殉教者なのかという宗教論争がもつ領有(アプロプリエイション)的性質とそれが公共圏の形成に及ぼした影響については、1649年の国王チャールズ一世処刑時の殉教論争にいたるまでを通観して、その成果を「殉教者とは誰なのか」というタイトルで第44回日本シェイクスピア学会のセミナー「殉教史とエリザベス朝演劇」(日本女子大学、2005・10)において発表した。(2)イングランドにおけるスコットランド長老派教会との微妙な関係とアイルランドのカトリック教徒へのあからさまな憎悪が公共的言説にもたらした影響については、「ミルトンとスコットランド長老派」というタイトルで日本ミルトン・センター第31回研究大会シンポジウム「ミルトンと宗教」(同志社女子大学、2005・10)において発表した。(3)王政復古期の風刺文学が理性的公共空間にもたらす亀裂については、"The Politics of Memory in the Restoration Public Sphere : The Rota, the Rump, and Miton"というタイトルで第8回国際ミルトン・シンポジウム(University of Grenoble, 2005・6)において発表した。研究は一次資料の収集と分析を中心として行なわれ、平成18年度は、(1)17世紀宗教論争の範型となった1570年代の「勧告論争」にさかのぼって、その論争の特徴を検討する、(2)三王国関係における他者表象と国民国家意識の関係をスコットランドに焦点を合わせて追究する、(3)王政復古期のサークルやクラブの活動から生まれたパンフレットの言説を分析する、という三つの課題に取り組んだ。
ドイツ中世後期の「トーナメント」に関する基礎的研究

本研究の目的は、ドイツ中世後期(14世紀から16世紀)における「トーナメント」(馬上槍試合)の歴史を、スポーツ史の立場から解明するための基礎的研究として、先行研究及び史料(史料)を収集し、これらに関する文献目録を作成すると同時に、史料に関する文献解題を行うことであった。研究期間は、平成14年度から平成16年度までの3年間であった。平成14年度と15年度は、主として海外での史料及び先行研究の収集を行うため、ドイツ(ミュンヘン州立図書館、ゲッティンゲン大学図書館、ウルム市などの文書官)及びオーストリア(ウイーン大学図書館及びオーストリア国立図書館)において、原典を確認し、内容の確認を行うと同時に、必要な史料のコピーを入手した。研究期間の3年間を通じて、入手した史料及び先行研究の内容分析を行った。史料に関しては、海外調査で入手した史料の内容分析を行うと同時に、文献目録を作成した。特に、トーナメントに関する最も重要な史料であるG.リュクスナーの『トーナメント書』(1530)に関しては、再版及び復刻版を含めた刊行状況、内容の分析などを行い、平成16年11月に開催されたスポーツ史学会においてその成果を発表した。他方、先行研究に関しては、特に、J.フレッケンシュタインが編集した『中世の騎士的トーナメント』(1985)がトーナメント史研究の最も基本的な先行研究であることを考慮して、本書における諸論稿の日本語訳を行った。同時に、トーナメントに関する欧文の先行研究に関する文献目録を作成した。最後に、史料及び先行研究に関する文献目録、G.リュクスナーの『トーナメント書』に関する分析、及びJ.フレッケンシュタイン編集の『中世の騎士的トーナメント』における重要な論稿の日本語訳を、「研究成果報告書」として纏めた。本研究の目的は、ドイツ中世後期(14世紀から16世紀)における「トーナメント」(馬上槍試合)の歴史を、スポーツ史の立場から解明するための基礎的な研究として、先行研究および史料を収集し、これらに関する文献目録を作成すると同時に、史料に関する文献解題を行うことである。平成14年度は3年間の研究期間の初年度であり、海外での史料調査と先行研究の収集が主な実施計画であった。海外での史料調査に関しては、平成14年9月に約2週間かけて、ドイツの図書館(ハイデルベルク大学図書館、シュツットガルト州立図書館)および市立文書館(ヴォルムス、ロットヴァイル、ウルム、レーゲンスブルク、パッソー)において、「トーナメント」に関する史料の確認を行った。特に、G.リュクスナーの「トーナメント書」に焦点を当てて、現物を確認すると同時に、内容の確認を行った。帰国後、リュクスナーの「トーナメント書」を始めとする必要な史料のコピー(マイクロフィルム)を入手し、一部の史料に関してはテキストの分析と解釈を開始した。先行研究に関する和欧文の図書に関しては、ドイツ中世後期における社会制度、政治制度、戦争などに関する文献を、コピーあるいは購入によって入手し、内容の分析と解釈を開始した。特に、トーナメント(馬上槍試合)と戦争との関係に関する文献に焦点を当て、トーナメントの実用性とスポーツ化との関係に関する分析を始めた。本研究の目的は、ドイツ中世後期(14世紀から16世紀)における「トーナメント」(馬上槍試合)の歴史を、スポーツ史の立場から解明するための基礎的研究として、先行研究及び史料(資料)を収集し、これらに関する文献目録を作成すると同時に、史料に関する文献解題を行うことである。平成15年度は3年間の研究期間の二年目であり、前年度と同様に海外での史料調査と先行研究の収集が主な実施計画であった。海外での史料調査に関しては、平成15年11月末の10日間、オーストリアのウイーン大学図書館、ウイーン大学スポーツ研究所図書館、及びオーストリア国立図書館において、ドイツ中世後期の「トーナメント」に関する史料の確認と文献複写を行った。特に、16世紀前半の著作であるM.ヴルジング及びG.リュクスナーの「トーナメント書」に焦点を当てて、現著を確認すると同時に、内容の確認を行った。

帰国後、ヴルジングのトーナメント書を始めとする必要な史料のコピーを入手し、一部の史料に関しては、テキストの分析と内容の解釈を始めた。先行研究に関する和欧文の図書に関しては、前年度に引き続いてドイツ中世における社会制度、政治制度、戦争などに関する文献を入手し、内容の分析と解釈を開始した。特に、トーナメント(馬上槍試合)と社会制度(身分)に関する文献に焦点を当てて、ウイーン国立図書館において関連文献の確認と複写を行い、収集した文献に基づいて貴族及び市民にとってのトーナメントの意義の分析を始めた。本研究の目的は、ドイツ中世後期(14世紀から16世紀)における「トーナメント」(馬上槍試合)の歴史を、スポーツ史の立場から解明するための基礎的研究として、選考研究及び史料(資料)を収集し、これらに関する文献目録を作成すると同時に、史料に関する文献解題を行うことである。平成16年度は3年間の研究期間における最後の年度である。史料の収集に関しては、前年度までに収集した史料の解読を進め、文献目録の作成を行った。特に、トーナメントに関する最も重要な史料であるG.リュクスナーの『トーナメント書』(1530)に関しては、再版及び復刻版を含めた刊行状況、内容の分析などを行い、平成16年11月に開催されたスポーツ史学会においてその成果を発表した。先行研究の収集に関しては、前年度までに引き続いて、ドイツ中世後期における戦争あるいはスポーツなどに関する和欧文の図書を入手し、内容の分析と解釈を行った。先行研究の中でも、特に、J.フレッケンシュタインが編集した『中世の騎士的トーナメント』(1985)は、トーナメント史研究の最も基本的な先行研究であり、本書における諸論稿の日本語訳を進めた。同時に、トーナメントに関する欧文の先行研究に関する文献目録を作成した。最後に、史料及び先行研究に関する文献目録、G.リュクスナーの『トーナメント書』に関する分析、及びJ.フレッケンシュタイン編集の『中世の騎士的トーナメント』における重要な論稿の日本語訳を、「研究成果報告書」として纏めた。
歴史的近代建築の開発権移転に関する研究 -都市開発における高度化促進方策について-

1.研究の目的建築史上重要な近代建築物は、都市の原風景や記憶装置として大変重要なもので、保存計画の立案により地域特性や歴史性を考慮した環境に再構成することは、その土地のアイデンティティを更に高めることになり都市環境の醸成に寄与することとなる。そこで都心部に建つ近代建築物の保存計画を立案し、空中権や開発権移転(TDR)等の手法に学びつつ、保存・保全手法の具体的方法論確立を目指すことが、本研究の目的である。2.研究方法昨年迄の研究では、該当する近代建築物を取り上げ建築概要をリストアップし、開発権移転に対して、地区特性・建物特性を理解してその移転手法を街区内・街区外に限って検討してきた。平成10年度の研究では、該当する建物の歴史的重要性・機能性・将来性・保存後の維持について現地調査を行った上でどの項目が重要であるかを評価判断をして、開発権移転の方法、可能性についての詳細な検討を行った。3.研究の展開と分析現地調査の内容としてデザイン意匠・歴史的重要性・機能性・将来性・保存後の維持の5項目を中心として考え、調査を行った。調査対象の近代建築物が竣工後どのような経緯を経て現在に至ったか、又近年補修工事が行われ保存していこうとする姿勢かあるか。一方、文化財として指定を受け市民に開放されたり、隣接する建物と一体となり部分的な保存や再開発を行っているか等を調査した。この様に建物の状況・地区状況・街区状況・未利用容積部分の分析から移転の様々な可能性について次のようなことが言えることを理解した。(1)対象近代建築物の敷地面積に余裕がある時及び建物が位置する街区敷地面積が大きければ、街区内での移転が可能である。(手法:I(街区内移転),III(街区内分散移転),V(両街区分散移転(1)),VII(両街区分散移転(3))(2)街区内での未利用容積率が大きければ街区内での移転が可能である。(手法:I(街区内移転),III(街区内分散移転),V(両街区分散移転(1)),VII(両街区分散移転(3))(3) (1)・(2)以外の場合、即ち街区内での移転が困難な場合、街区外への移転手法とする。(手法:II(街区外移転),IV(街区外分散移転),VI(両街区分散移転(2)),VII(両街区分散移転(3),VIII(両街区分散移転(4))4.研究の結果・考察及び今後の課題近代建築物の未利用容積部分をどこに移転してその保存・保全を図るかは敷地特性・地区特性・街区の在り方を鑑みて検討されるべきであり、今回移転手法の検討を通してどの様な移転手法がその近代建築物に適応できるかの基礎資料を得ることできた。今後は都市開発での高度化促進方策としてどの様な分散移転の手法が望ましいか、又どの程度の移転距離が得策かを更に検討していく必要があるといえ、地区計画制度の運用・改善を通して近代建築の保存と共に都市空間の有効な利用方法を模索していくことか課題といえる。1.研究の目的建築史上重要な近代建築物は、都市の原風景として貴重なものであり、保存計画によりその地域特性や歴史性を考慮した環境に再構成することは、その土地のアイデンティティを高めることになる。欧米先進国で既に確立されている開発権移転(TDR)の手法に学びつつ、保存手法の具体的方法論確立を目指すことが本研究の目的である。2.研究の方法保存・保全手法の究明には、近代建築物のリスト化→中心商業地域に限定した計画適応建物の抽出→整備計画指針の流れを通して研究展開を計る必要がある。3.研究の展開と分析対象建物の状況、地区状況、街区状況、未利用容積部分の移転可能性について分析した結果、次の様な特徴を把握した。(1)移転すべき未利用容積分を算定し移転場所を検討した。建物の建つ街区内での展開を前提とし、容積率が高く街区内での展開が不可能な場合は、近隣街区への移転を検討した。(2)対象建物の分布状況を見ると、各地区の持つ特性を「点」的分布、「線」的分布、「面」的分布の3つに分類することができた。(3)未利用容積分を実際に街区内外に展開させてみた。建ぺい率50%をとり、計画敷地の指定容積分に未利用容積分をプラスする事によって増加した容積を階数によって表した。4.結果及び考察分析(1)で、移転の可能性を分析した結果、移転計画手法に着目すると、指定容積率が高い所に建つ建物程、未利用容積率が高く、街区外への展開が必要であることを理解した。(2)で地区特性を把握する事により、対象建物の建つ地区に対するランドマーク的役割を生かした形の保存手法を見い出す事が可能であり重要であること認識した。5.今後の課題本研究はTDR制度の活用策の基礎手法を考察したもので実現可能なものではない。今後地区特性での都市空間の有効利用方法を再検討していく事が課題である。1.研究の目的都心部に建つ歴史的近代建築物についての保存計画立案に際して、欧米先進国での空中権や開発権移転(TDR)等の手法に学びつつ、わが国都市計画上での評価基準を確立し、保存保全手法の解明を目指すことが本研究の目的である。2.研究方法昨年の研究では、街区内及び街区外での移転手法に着目してその開発権移転の可能性のみを追求してきた。

今年度は更に調査項目ごとのクロス集計から、開発権移転に対して、どの項目が関係してくるかを評価・判断してその移転手法をさらに詳しく検討した。評価判断に際しては、以下5点即ち、指定容積率,未利用容積率,未利用延べ床面積,街区敷地面積,街区未利用容積率に着目してその移転の可能性を考察した。3.研究の展開と分析対象建物の地区・街区状況,未利用容積状況,クロス集計分析等から移転の可能性について検討し、次の様な特徴を把握することができた。(1)対象近代建築物の敷地面積に余裕がある時及びその建物が位置する街区敷地面積が大きければ、街区内での移転が可能である。(2)街区内での未利用容積率が大きければ街区内での移転が可能である。(3)(1)(2)以外の街区内移転が困難な場合街区外移転計画手法を検討しなければならない。4.研究結果及び考察未利用容積率と街区敷地面積との関係から街区敷地面積が10,000m^2前後以下では街区外での移転計画手法が望ましい事例がみられ、その建物の保存・保全に際しては敷地,地区及び街区特性に鑑みて移転手法を検討すべきである事を理解した。5.今後の課題本研究は、TDR制度の活用策の基礎手法を継続的に考察したもので、実現可能なものではない。今後地区計画制度の運用・改善を通して近代建築の保存と共に、地区特性に基づく、都市空間の有効な利用方法を更に模索していくことか課題であろう。1.研究の目的建築史上重要な近代建築物は、都市の原風景や記憶装置として大変重要なもので、保存計画の立案により地域特性や歴史性を考慮した環境に再構成することは、その土地のアイデンティティを更に高めることになり都市環境の醸成に寄与することとなる。そこで都心部に建つ近代建築物の保存計画を立案し、空中権や開発権移転(TDR)等の手法に学びつつ、保存・保全手法の具体的方法論確立を目指すことが、本研究の目的である。2.研究方法昨年迄の研究では、該当する近代建築物を取り上げ建築概要をリストアップし、開発権移転に対して、地区特性・建物特性を理解してその移転手法を街区内・街区外に限って検討してきた。平成10年度の研究では、該当する建物の歴史的重要性・機能性・将来性・保存後の維持について現地調査を行った上でどの項目が重要であるかを評価判断をして、開発権移転の方法、可能性についての詳細な検討を行った。3.研究の展開と分析現地調査の内容としてデザイン意匠・歴史的重要性・機能性・将来性・保存後の維持の5項目を中心として考え、調査を行った。調査対象の近代建築物が竣工後どのような経緯を経て現在に至ったか、又近年補修工事が行われ保存していこうとする姿勢かあるか。一方、文化財として指定を受け市民に開放されたり、隣接する建物と一体となり部分的な保存や再開発を行っているか等を調査した。この様に建物の状況・地区状況・街区状況・未利用容積部分の分析から移転の様々な可能性について次のようなことが言えることを理解した。(1)対象近代建築物の敷地面積に余裕がある時及び建物が位置する街区敷地面積が大きければ、街区内での移転が可能である。(手法:I(街区内移転),III(街区内分散移転),V(両街区分散移転(1)),VII(両街区分散移転(3))(2)街区内での未利用容積率が大きければ街区内での移転が可能である。(手法:I(街区内移転),III(街区内分散移転),V(両街区分散移転(1)),VII(両街区分散移転(3))(3) (1)・(2)以外の場合、即ち街区内での移転が困難な場合、街区外への移転手法とする。
ペプチド作動性チャネルの細胞外ドメインに存在する活性化を規定する構造の解析

本研究は、ペプチド作動性チャネルの構造機能相関を解明することを目指して継続している研究の一環であり、軟体動物のペプチド作動性チャネルであるFMRFamide作動性Na+チャネル(FaNaC)を用い、チャネルの細胞外ドメインに変異を導入したチャネルにおいて機能解析を行うことで、チャネルの活性化に関わる細胞外ドメイン構造を特定することを目的としている。本年度は、FaNaCの細胞外ドメインに存在する7つのSS結合(SS1SS7)によって維持される構造の機能的意味合いを探るために、SS結合を形成するシステインをアラニンに置き換えたSS結合除去変異体を作製し、FMRFamideによるチャネルの活性化を解析した。その結果、SS1, SS2, SS4, SS5, SS6変異体は野生型チャネルと同様な応答を示したが、SS2変異体はチャネル電流の発現が著しく抑えられていた。また、SS3, SS7変異体は高濃度のFMRFamideに対しても全く応答しなかった。SS3, SS7はthumbドメインとよばれる構造の維持に関わっているので、チャネルの活性化にはthumbドメインの構造維持が必要であることが示唆された。次に、ホモロジーモデリングによりFaNaCの構造モデルを作製し、先行研究においてFMRFamide応答性に関与することが示唆された領域とその近傍を精査したところ、細胞外に露出すると思われる部位に、高度に保存されている芳香族アミノ酸が存在することがわかった。そこで、それら芳香族アミノ酸の点変異体チャネルを作製してFMRFamide応答性を検討した。その結果、170, 174, 176, 181位のフェニルアラニンをバリンに置換するとFMRFamide応答性が低下することがわかった。また、167位トリプトファンをバリンに置換するとFMRFamide応答性が消失した。本年度の研究計画において、FMRFamide作動性Na+チャネルの活性化に関わる細胞外ドメイン構造を絞り込むために、細胞外ドメインに存在するSS結合を一つずつ破壊したチャネルを作製して機能解析を行う実験を計画していた。この実験は予定通り遂行され、7つのSS結合変異体の作製と機能発現実験を終了した。その結果、細胞外ドメインのサブドメイン構造の一つであるthumbドメインが正常に維持されることがチャネル機能発現に必須であることが示唆された。当初の研究計画では、FMRFamide応答性が異なる別種の動物由来のFaNaC間でキメラチャネルを作製し、キメラチャネルの機能解析実験を行うことを予定していた。しかし、FaNaCが属するDEG/ENaCチャネル族で唯一構造が知られている酸感受性チャネルの結晶構造を鋳型としてFaNaCのホモロジーモデルを作製し、過去に報告されているFMRFamide感受性に関わるとされた領域の位置をモデル上で特定し、その近傍の構造を吟味したところ、サブドメイン構造の一つであるFingerドメインに芳香族アミノ酸からなるFaNaC固有の構造があることを発見した。そこで、キメラチャネル作製は中断し、それら芳香族アミノ酸に変異導入する実験を行った。その結果、Fingerドメインを構成するα1,α2ヘリックスとその間のループ構造に存在するフェニルアラニン、チロシン、トリプトファンがFMRFamide感受性を規定する構造を作っていることが示唆された。特に167位トリプトファンは活性発現に必須で、これをバリンに置き換えたチャネルはFMRFamide応答性を消失した。以上の結果は、当初の実験計画を一部変更したものであるが、ペプチド作動性チャネルの活性化に関わる細胞外ドメイン構造の同定という本研究の目的の達成に向けた大きな進展であったと考える。これまでに行った研究により、FMRFamide作動性Na+チャネルの細胞外ドメインに複数の芳香族アミノ酸からなる特徴的な構造が存在しており、それがFMRFamide応答に関わる部位を形成していることが明らかになった。現在、FMRFamide応答性に関わる芳香族アミノ酸を含む領域がFMRFamide結合部位であるかどうかを検討する1方法として、既存のパーソナルコンピューターを使ってFMRFamideとFaNaCのドッキングシミュレーションを試み、予備的な結果を得ている。本年度の経費でワークステーションを計上しているので、ドッキングシミュレーションによる解析がはるかに効率的に進むものと考えている。また、FMRFamide応答性に関わると思われる領域が推定されたので、分子動力学シミュレーションを導入し、ペプチド結合がチャネルの活性化をもたらすミクロなメカニズムの解明を目指した研究をスタートさせる予定である。このシミュレーション実験は専門家の助力を仰ぎながら進めていくことになるため、成果がでるまでには相当な時間がかかるものと思われるが、本研究期間の間に何らかの結果を得たいと考えている。一方、現在解析を進めている芳香族アミノ酸変異体の中に、FMRFamide応答性を低下させるだけでなく、質的に変化させてしまうものが存在する。これらの応答変化がどのようなメカニズムによるのかを明らかにするために、これらの変異体においてもドッキングシミュレーションを行い、FMRFamide結合可能部位を推定して野生型のそれと比較する。これらの変異導入部がFMRFamide結合部位ではなく、他の部位と相互作用することで活性化につながるコンフォメーション変化に関わっている可能性もあるので、FaNaCの構造モデルから相互作用可能部位を探り、相手となる部位を絞り込むための実験を計画する予定である。