hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトの社会行動に辺縁系が果たす役割

パーキンソン病は運動症状を主症状とするが、認知機能障害も早期みられることを明らかにした。認知機能障害の中で、表情認知・意思決定をはじめとする、社会的認知障害がみられることを各種の臨床神経心理学的検討から示した。さらに、社会的認知障害は、偏桃体をはじめとする辺縁系の障害で生じることを示し、辺縁系に障害がある様々な疾患で表情認知・意思決定障害などの社会的認知障害がみられることを明らかにし、ヒトの社会行動における辺縁系が果たす役割が重要であることを明らかにした。本研究の目的は「大脳辺縁系の機能」と「ヒトの社会行動」との関連について、臨床神経心理学的に検討することである。この目的を達するため、様々な脳疾患(前頭側頭葉変性症、辺縁系脳炎、パーキンソン病、筋強直性ジストロフィー)を対象として、社会性に関する機能を評価検討した。本年度は、筋強直性ジストロフィー症例において他者の心の状態を推測する機能(いわゆる心の理論機能)の低下がみられることを報告した。同症例では言語・非言語両面から心の理論機能の低下が見られることが判明し、この内容は国際専門誌において公表を行った。また、社会性を支える機能のうち、身振りによって意志をつたえる機能について、ブローカ野(左下前頭回)損傷例を対象に検討した。これまでブローカ野は言語の表出に関する機能が重点的に調べられてきたが、近年の研究からは同部位が動作の表出や理解に関連することが示唆されていた。しかし、ブローカ野の損傷によって動作の表出が障害されるか否かについてはほとんど報告がなく、まして動作のどのような側面に障害がみられるかはわかっていなかった。この検討では、ブローカ野に病変を含む4症例において、口頭命令・物品の視覚提示といった入力モダリティや、パントマイム(何か動作を行う「振り」)や実使用などの出力モードの違いによって成績が変化するか否かを検討した。その結果、4症例に共通して口頭命令に対して動作を表出する際の成績が低いというパターンがみられた。この結果から、ブローカ野の損傷は言語的な入力を動作に変換する際に機能している可能性が示唆され、これは同部位がコミュニケーション動作の概念的な側面を処理しているという仮説を支持するものと考えられた。この他、脳損傷例におけるコミュニケーション機能を調べるため、顔認知障害を有する症例について報告を行った。本研究では「大脳辺縁系の機能」と「ヒトの社会行動」との関連について、臨床神経心理学的に検討する。今年度は、辺縁系に病変を有する疾患である、パーキンソン病、筋強直性ジストロフィーを対象として、辺縁系機能を検討した。日常的な社会行動機能を測定するために、アイオワギャンブリング課題や失言課題を用いた検討を行った。対象疾患例において3テスラ構造MRIを昭和大学病院において撮像し、このデータを元にvoxel-based morphometryを行った。この手法を用いて、脳内の部位ごとの体積変化を定量的に分析したところ、予備的な結果として、健常者とパーキンソン病では内側眼窩前頭皮質などの体積が低下していることが示唆された。また、パーキンソン病ではアイオワギャンブリング課題における成績が外側眼窩前頭皮質の体積と相関していることが示唆された。これらの内容は、関連学会において発表された。一方、筋強直性ジストロフィーにおいて失言課題や眼差し課題など、心の理論に関する検討を行った。これらの課題では、前後の文脈や他者の視線などから、他者の心の状態を推測することが要求される。課題の結果、筋強直性ジストロフィーでは他者心理の読取りが言語、非言語いずれの方法によっても困難となっていることが示された。この結果については、既に関連する国際誌に掲載されることが決定している。平成26年度は前年度に引き続きParkinson病(PD)と認知機能障害の関連について検討した。さらに、側頭葉てんかんなどの扁桃体に病変のある各種の疾患で社会的認知機能障害を表情認知課題や意思決定課題を用いて検討した。これらの検討結果を総合すると、ヒトの社会行動に辺縁系特に偏桃体が果たす役割は大きいと考えられた。今後はアクティベーションスタディーでもこの結果を検証したい。また、PDでは薬物療法によって、これらの認知機能障害が改善するか否か、どの薬物がより効果的か、などを探りたい。臨床神経学脳損傷例におけるコミュニケーション機能について、様々な疾患を対象とした検討が進められていることから、順調にデータが集められていると考えられる。それぞれの疾患は互いにことなる原因を有する疾患であるものの、症状や基盤としている機能には共通性が見られることから、一定の統一的な知見をもたらすことができるものと期待される。しかし、それぞれの検討は比較的少数例の検討が多いことから、さらに症例数を蓄積した検討を行うことで、さらに頑健な結果を導くことができる可能性はある。

また、社会性と自律神経機能の関連、および脳画像解析による検討については学会発表等のレベルにとどまっていることから、必要なデータを揃え、投稿作業を進めていくことが必要であると考えられる。各種の神経心理学的検査を実施できた十分な症例数が予定よりも少なく、データの集積が遅れていることが否めないため。パーキンソン病における検討では、当初の目的どおり、既に社会行動的指標と脳体積との相関を測る手法について、その妥当性を確認しており、さらに予備的な結果を得る段階に入っている。今後はこの結果の妥当性、および他の指標において同様の結果が得られるか否かを検証していく必要があるが、既に確立された手法で堅実に結果を得られることが期待できる。また、同様の手法を筋強直性ジストロフィーやその他の疾患に適用することも可能であるため、さらに検討を広げていくことができると予測できる。とくに、筋強直性ジストロフィーにおいては、低下を示す社会行動指標について検討が進んでおり、既に国際誌への投稿を行った段階に入っており、スムーズに神経基盤の検討が行えると思われる。これまでに研究方法を確立し、それを用いた検討によりある程度のデータが取得されており、また結果を公表できていると考えられる。今後もこの方向を維持し、継続してデータの取得・成果の公表を続けていくことが重要と考えられる。実行していく検討の内容については、症例数の蓄積によるさらに頑健な結果の提示、症例数が不足している検討についての症例の確保および関連病院等における検索、またデータ取得がほぼ完了している内容の投稿といったことが必要と考えられる。さらに、最終年度に向けて既に集められた知見、今後取得できるであろう知見を統合的に理解できるよう、総合的なモデルを提示できるよう議論を進めていく必要があると考えられる。これまでにも研究方法を確立し、それを用いた検討によりある程度のデータが取得されており、また結果を公表できていると考えられる。今後もこの方向を維持し、継続してデータの収集と成果の公表を続けていくことが重要と考えられる。今後は、症例数の蓄積によるさらに頑健な結果の提示、症例数が不足している検討についての症例の確保、データ取得が完了した内容についての論文投稿、が必要と考えられる。これまでに検討目標となる解析手法や、その流れを確立している。よって、今後も継続して同様の検討をすすめるほか、症例数の確保、および検討疾患の拡大など、多面的に検討を広げていく必要があると考えている。これまでにある程度の投稿を行うことができており、国際学会への発表も増え始めていることから、今後この路線を継続し、成果の公表のための経費をより割いて行く必要があると考えられる。このため、国内外への出張費や投稿準備料、英文校閲費用などをより多く使用していく予定である。平成25年度には各種の神経心理学的検査を実施できた症例数が予定を下回り、データの集積が遅れたため。被験者のデータの解析と国際学会での発表、論文投稿を次年度におこなうこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
反回神経の再生に関する基礎的研究(疑核運動神経細胞の変化に着目して)

ラット迷走神経抜去モデル及び迷走神経切断モデルを用いて、脳幹の免疫染色を行った。いずれのモデルにおいても、損傷後2日後から4週後において、疑核の運動神経細胞はGFP陽性であった。また、損傷後6時間・12時間においてはGFPの発現を認めなかった。GFP陽性細胞はNestinに対する抗体で陽性と認められた。また、GFP陽性細胞はTuj1用いた免疫染色で陽性であり、GFAP及びCNPaseを用いた免疫染色では陰性であった。また、BrdUを用いた検討では、神経切断2日後の疑核には、BrdUの取り込みを認めなかったことから、同細胞は神経切断後に分裂して移動してきたものではなく、もともと疑核にある細胞が変化したものと考えられた。ChATによる免疫染色では、同細胞はChATの活性を認めたため、以上の結果より、疑核の運動神経細胞が反応性に幼若化したものと考えられた。2.反回神経再生に用いる材料の検討300350gのオスSDラットを用いた、神経再生モデルを作成中である。反回神経をターゲットとし、左反回神経を気管に沿って露出し、一部を切断し、gapを作成する。その後、生体材料を用いて同部を再建し、一定期間生存させた後、評価する。左反回神経を3気管輪分切断し、PLAチューブにコラーゲンを充填したもので再建したモデルを現在作成しており、4週後のモデルから気管食道を含めて反回神経再建部を取り出し、パラフィン固定した後、横断面で切片を作成した。標本をHE染色にて組織学的に検討している。現在は12週モデルを作成している。また、再建に使う導管として用いるPLAチューブにコラーゲンを修飾する方法について各種検討しており、さらに同部に移植するシュワン細胞の継代維持・導管への吸着培養法について検討中である。神経幹細胞は自己複製能と、ニューロン・アストロサイト・オリゴデンドロサイトの3種類の細胞を作り出すことができる多分化能をもつ未分化な細胞であり、成体の中枢神経系においても、海馬・歯状回・側脳室といったニューロン新生部位や、脊髄の中心管付近にも、神経幹細胞の存在が確認されてきている。近年、臨床応用を視野に入れた内在性幹細胞の研究が注目を集めており、今回我々は、疑核における内在性神経幹細胞の存在について、神経幹細胞あるいは神経前駆細胞の選択的マーカーであるNestinの遺伝子第2イントロン内の、同細胞に選択的に働くエンハンサー制御下にGFPを発現させるトランスジェニックラット(Nestin-GFPラット)を用いて検証した。同ラットの左迷走神経に、頚静脈孔付近で損傷を加えて反回神経麻痺モデルを作成し、一定期間生存させた後に脳幹を摘出し、疑核の切片を作成し、MAP2、GFAP、O4などを用いて免疫組織学的に検討した。迷走神経損傷から2日から30日後の患側の疑核において、GFP陽性細胞が認められたが、健側の疑核においては、GFP陽性細胞は認められなかった。本研究は、神経損傷後の運動神経核において、神経幹細胞あるいは神経前駆細胞のような、幼若な神経系細胞が出現する可能性があるという仮説を検証するものであり、反回神経麻痺に対する今後の治療への応用が期待できると考えられた。
海藻の塩ストレス応答における適合溶質蓄積の分子機構の解明

緑藻不稔性アナアオサは高塩ストレスに晒された場合,細胞内に適合溶質であるプロリンを蓄積し,高塩環境に適応することが申請者によって既に明らかにされている.高等陸上植物の細胞内プロリン含量は,Δ^1-ピロリン-5-カルボキシレート合成酵素(P5CS)及びプロリン脱水素酵素(ProDH)によって調節されており,同様な機構が不稔性アナアオサにも備わっていることが考えられる.平成17年度の研究で,不稔性アナアオサP5CSの部分cDNA(約1.4kbp)を単離することができた.そこで本研究では,部分cDNAの塩基配列情報を基にプライマーを作製し,高塩ストレス処理藻体から調製したcDNAを鋳型としてRACE PCRを行った.その結果,予想されるcDNA断片の増幅は認められず,不稔性アナアオサP5CSの全一次構造を決定するには至らなかった.次に,塩ストレス条件下で培養した不稔性アナアオサ藻体内におけるP5CS遺伝子の発現変化を調べた.通常培養藻体を高塩あるいは低塩培養条件に移し,2,4,8,24時間処理後,各藻体から全RNAを抽出してcDNAを合成した.各藻体から調製したcDNAと,不稔性アナアオサのP5CS mRNAに特異的なプライマー/プローブセットを用い,リアルタイムPCRによりP5CS遺伝子の発現変化を調べた.その結果,通常培養藻体と比較して,高塩ストレス処理藻体におけるP5CS遺伝子の発現量は約1.52倍に急増したが,低塩ストレス処理藻体におけるP5CS遺伝子の発現量は約1/3に低下した.したがって,外部環境に応じてP5CS遺伝子の発現が変化すること,P5CSが細胞内プロリン含量の調節を行っていることが示唆された.天然(100%)海水で培養した不稔性アナアオサ藻体と比較して,180%海水で24h処理した藻体は約14.4倍の適合溶質プロリンを蓄積する.高等陸上植物のプロリン合成・分解系にはΔ^1-ピロリン-5-カルボキシレート(P5C)合成酵素(P5CS),P5C還元酵素(P5CR),プロリン脱水素酵素(ProDH),P5C脱水素酵素(P5CDH)が関与しており,外部環境変化に応じたP5CS及びProDH遺伝子の発現変化により細胞内プロリン含量が調節されている.そこで本研究では,塩ストレスによる不稔性アナアオサの細胞内プロリン含量調節機構を明らかにするために,まずプロリン合成・分解系酵素をコードするcDNAの単離を試みた.まず,100%あるいは180%海水で24h処理した不稔性アナアオサの1本鎖cDNAを作製した.これを鋳型とし,既報のプロリン合成・分解系酵素のcDNA塩基配列を参考に作製した縮重プライマーを用いてRT-PCRを行ったが,cDNA断片の増幅は認められなかった.次に,100%あるいは180%海水で24h処理した不稔性アナアオサのcDNAライブラリーを構築した.また,RT-PCRによりシロイヌナズナcDNAライブラリーからP5CS,P5CR,ProDH,P5CDHをコードするcDNAを単離した.これらをプローブとして不稔性アナアオサcDNAライブラリーのスクリーニングを行い,P5CSをコードする約1.4kbpのcDNAを単離した.塩基配列及び演繹アミノ酸配列解析の結果,単離cDNAは不稔性アナアオサP5CSのC末端側約400残基の演繹アミノ酸残基をコードしており,この領域における高等陸上植物P5CSと約60%のアミノ酸同一率を示すことが明らかとなった.緑藻不稔性アナアオサは高塩ストレスに晒された場合,細胞内に適合溶質であるプロリンを蓄積し,高塩環境に適応することが申請者によって既に明らかにされている.高等陸上植物の細胞内プロリン含量は,Δ^1-ピロリン-5-カルボキシレート合成酵素(P5CS)及びプロリン脱水素酵素(ProDH)によって調節されており,同様な機構が不稔性アナアオサにも備わっていることが考えられる.平成17年度の研究で,不稔性アナアオサP5CSの部分cDNA(約1.4kbp)を単離することができた.そこで本研究では,部分cDNAの塩基配列情報を基にプライマーを作製し,高塩ストレス処理藻体から調製したcDNAを鋳型としてRACE PCRを行った.その結果,予想されるcDNA断片の増幅は認められず,不稔性アナアオサP5CSの全一次構造を決定するには至らなかった.次に,塩ストレス条件下で培養した不稔性アナアオサ藻体内におけるP5CS遺伝子の発現変化を調べた.通常培養藻体を高塩あるいは低塩培養条件に移し,2,4,8,24時間処理後,各藻体から全RNAを抽出してcDNAを合成した.各藻体から調製したcDNAと,不稔性アナアオサのP5CS mRNAに特異的なプライマー/プローブセットを用い,リアルタイムPCRによりP5CS遺伝子の発現変化を調べた.その結果,通常培養藻体と比較して,高塩ストレス処理藻体におけるP5CS遺伝子の発現量は約1.52倍に急増したが,低塩ストレス処理藻体におけるP5CS遺伝子の発現量は約1/3に低下した.したがって,外部環境に応じてP5CS遺伝子の発現が変化すること,P5CSが細胞内プロリン含量の調節を行っていることが示唆された.
微粒子分散による熱電材料の高性能化とその機構

熱電素子材料の性能指数Zは、Z=Q^2/κρ(Q :熱起電力、κ:熱伝導率、ρ:電気抵抗)で表わされ、性能を向上させるためには、Qを増大させ、κ・ρを小さくすることが必要である。本研究では、熱電材料β-FeSi_2の熱電特性の向上を、1)金属相微粒子の分散による電気抵抗の低下および、2)セラミックス微粒子分散およびMAの結晶粒微細化効果による熱伝導率の低減の立場から検討した。得られた成果を要約すると、以下の通りである。1)MAおよびMG法の活用によって、ZrSi(金属相)あるいはSiC相(セラミックス相)を微細に分散したβ-FeSi_2の熱電特性は、無分散の場合に比して格段に優れており、分散粒子の効果が明確となった。分散粒子は、β-FeSi_2結晶粒サイズの微細化による熱伝導率を低下させる効果および金属相分散の場合には電気抵抗を低下させる効果を示すことが明らかとなった。2)FeSi_2にSi及び」Cを添加して、メカニカルアロイング(MA)することによって、β-FeSi_2相中にSiC超微粒子を均一・微細に分散させることに成功し、その結果、熱起電力および電気抵抗には殆ど影響することなく熱伝導率を著しく低下させることによって、性能を大幅に向上させることができた。その効果は、Mnを添加したP型β-FeSi_2の場合に顕著であった。3)SiC微粒子は、β-FeSi_2の結晶粒界のみならず、結晶粒内にも極めて微細・均一に分散しており、そのサイズは2030nmであった。4)CoおよびMnをドープしたN型およびP型β-FeSi_2へのZr添加の効果は、無添加β-FeSi_2へのZr添加の効果に比較すると顕著ではなかった。これは複合添加によってキャリアー濃度が著しく変動したためであると考えられる。熱電素子材料の性能指数Zは、Z=Q^2/κρ(Q:熱起電力、κ:熱伝導率、ρ:電気抵抗)で表わされ、性能を向上させるためには、Qを増大させ、κ・ρを小さくすることが必要である。本年度の研究では、熱電材料β-FeSi_2の熱電特性の向上を、1)金属相微粒子の分散による電気抵抗の低下および、2)セラミックス微粒子分散による熱伝導率の低減の立場から検討した。1)MAおよびMG法の活用によって、ε相(金属相)あるいはSi相(半導体相)を微細に分散したβ-FeSi_2の熱電特性は、無分散のβ-FeSi_2単一相の場合より優れており、分散粒子の効果が明確となった。分散粒子は、β-FeSi_2結晶粒子サイズの微細化による熱伝導率を低下させる効果および金属相分散の場合には電気抵抗を低下させる効果を示すことが明らかとなった。2)FeSi_2にSiおよびCを添加して、メカニカルアロイング(MA)することによって、β-FeSi_2相中にSiC超微粒子を均一・微細に分散させることに成功し、その結果、熱起電力および電気抵抗には殆ど影響することなく熱伝導率を約50%低下させることによって、性能を大幅に低下させることができた。

熱電素子材料の性能指数Zは、Z=Q^2/κρ(Q:熱起電力、κ:熱伝導率、ρ:電気抵抗)で表わされ、性能を向上させるためには、Qを増大させ、κ・ρを小さくすることが必要である。本年度の研究では、熱電材料β-FeSi_2の熱電特性の向上を、1)金属相微粒子の分散による電気抵抗の低下および、2)セラミックス微粒子分散による熱伝導率の低減の立場から検討した。得られた成果を要約すると、以下の通りである。1) MAおよびMG法の活用によって、ZrSi相(金属相)あるいはSiC相(セラミックス相)を微細に分散したβ-FeSi_2の熱電特性は、無分散のβ-FeSi_2単一相の場合より優れており、分散粒子の効果が明確となった。分散粒子は、β-FeSi_2結晶粒子サイズの微細化による熱伝導率を低下させる効果および金属相分散の場合には電気抵抗を低下させる効果を示すことが明らかとなった。2) FeSi_2にSiおよびCを添加して、メカニカルアロイング(MA)することによって、β-FeSi_2相中にSiC超微粒子を均一・微細に分散させることに成功し、その結果、熱起電力および電気抵抗には殆ど影響することなく熱伝導率を著しく低下させることによって、性能を大幅に向上させることができた。その結果は、Mnを添加したP型β-FeSi_2の場合に顕著であった。3)SiC微粒子は、β-FeSi_2の結晶粒界のみならず、結晶粒内にも極めて微細・均一に分散しており、そのサイズは2030nmであった。4) CoおよびMnをドープしたn型およびp型β-FeSi_2へのZr添加の効果は、無添加β-FeSi_2へのZr添加の効果に比較すると顕著ではなかった。これは複合添加によってキャリアー濃度が著しく変動した為と考えられる。
法医実務応用を目指したフェノバルビタール中毒時における薬物動態解析

薬物動態解析は、臨床においては血中濃度より各種薬物動態パラメータを用いて、薬物投与量や投与経過時間の算出が可能であるが、中毒時における薬物動態の詳細は未だ不明であり薬物動態パラメータの検討はなされていない。本研究は、Phenobarbital中毒時における薬物動態を明らかし、法医実務に応用可能な薬物動態パラメータを算出することを目的とし、前年度に引き続きラットを用いて、Phenobarbital中毒時の薬物動態パラメータの算出を行った。具体的にはラットに自由行動下にてPhenobarbitalを治療量または中毒量を経口投与または静脈投与し、経時的採血を行った。採取血液は液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計にてPhenobarbital濃度を定量し、コンパートメントモデル解析およびモーメント解析にて薬物動態パラメータを算出し、治療量投与時と中毒量投与時におけるそれらの相関を検討した。その結果、投与経路に関わらず、中毒量投与時のAUCは治療量投与時の約4倍となり投与量に比例した。また、経口投与時では中毒量投与時に消失速度定数が有意に低下し、平均滞留時間の有意な増加が認められたがその変動は投与量に比例しなかった。これらのことから、中毒量投与時には、投与量の関係するパラメータは比例変化するが、消失過程の遅延は投与量に比例しない可能性があることが考えられた。また動物実験と同時に法医実務においても、死亡に薬物の影響が関与したと考えられる解剖事例の血中薬物定量を行った。動物実験にて得られた知見を基に、死体発見時の状況、解剖所見等から情報を補填して服薬量および服薬後経過時間の推定を試みた。いずれの症例においても複数の薬物が検出されたが、服薬量、経過時間ともに矛盾が生じるなど、薬物動態の実務応用にはさらなる基礎研究が必要と考えられた。平成26年7月より平成27年3月末まで、産前産後の休暇および育児休業を取得したため、当該年度は論文調査、動物実験準備にとどまった。今後、当初の計画に従って順次研究を進める予定である。薬物動態解析は、血中濃度より各種薬物動態パラメータを用いて、薬物投与量や投与経過時間の算出が可能であり、薬物中毒死事例においても適用できれば、死因判断のみならず死亡時の状況推定に有用な情報となり得る。しかしながら中毒時における薬物動態の詳細は未だ不明であり薬物動態パラメータの検討はなされていない。本研究は死亡事例の多いPhenobarbital中毒をモデルとし、ラットを用いて中毒時におけるPhenobarbitalおよび代謝物の薬物動態を明らかにし、法医実務に応用可能な薬物動態パラメータを算出することを目的とし、本年度はラットを用いて、Phenobarbital中毒時の薬物動態パラメータの算出を行った。具体的には、右頚静脈にカニュレーション処置を施したラットに自由行動下にてPhenobarbitalを50mg/kg(治療量投与モデル)または200mg/kg(中毒量投与モデル)を経口投与または静脈投与し、経時的採血の後、臓器(大脳、中脳、小脳、延髄、心臓、肺臓、肝臓、腎臓、大腿部筋肉、脂肪組織)を摘出した。採取した各試料は液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計(LCMSMS)(3200QTRAP; AB Sciex,現有)にてPhenobarbital濃度を定量し、薬物の半減期、分布容積、クリアランス、吸収および消失速度定数等、各種薬物動態パラメータを算出した。その結果、中毒量投与時において、静脈投与では消失相の遅延が認められないものの、経口投与では消失相の2相性および消失遅延を示唆するデータを得た。平成26年7月より平成27年3月まで産前産後にともなう休業および育児休業を取得し、その間の研究が中断したため、当初計画より遅れている。現在、研究は軌道に乗り、順調に進んでいるため、今後研究の遅れを取り戻すための推進化を図る。

平成26年7月より平成27年3月末まで、産前産後休業および育児休業を取得したため。今後、当初の計画に従って順次研究を進める予定である。平成27年度に引き続き、動物実験データを積み重ね、中毒時の薬物動態パラメータを治療量投与時パラメータから算出可能であるかどうかを検討する。その一方で、投薬前、治療量投薬後および中毒量投与後のラットの肝ミクロソーム中CYP1AおよびCYP3A発現量をLCMSMSにて定量し、またin vivoテストステロン6β水酸化(CYP3A)およびフェナセチンO-脱エチル化(CYP1A)の活性測定を行って、代謝能評価を行う。また、計画が遅延しているため、適宜、研究室配属学生に実験の分担をさせ、今後計画している長期連用および薬剤併用時における薬物動態パラメータの算出に関する実験は前倒して同時に実施するなどし、中毒時における薬物動態変動の全体像を明らかにした上で、これらの変動要因を明らかにするための薬物代謝能評価実験を行うことも検討する。さらに、本研究期間を通して、Phenobarbital関与が疑われる法医解剖および検死例の薬物濃度定量を実施し、本研究成果が実務に応用可能であるか検討を重ねる。実験準備は整っているため、当初の計画に従って研究を再開する。また、研究の進捗状況に応じて、研究期間延長の申請や研究補助員を雇用するなどして、研究を遂行する。平成26年7月より平成27年3月まで産前産後にともなう休業および育児休業を取得し、その間の研究中断があり、次年度使用額が生じた。平成26年7月より産前産後の休暇および育児休業を取得し、研究を中断したため次年度使用額については、当初の研究計画の遅れに従って、随時物品費等、適切に使用する。場合によっては研究の推進化のために、研究協力者を増員し、その人件費に充てることも検討する。次年度使用額については、実験に必要な消耗品の購入、成果報告および情報収集のための学会参加費、旅費等に使用する。
腎細胞癌の制癌剤耐性機構の解明とその克服薬剤の検索

腎細胞癌が化学療法に抵抗性を示す原因の機序の1つとして、腎癌細胞での抗癌剤耐性遺伝子の過剰発現が考えられる。これまで、耐性遺伝子のうち多剤耐性遺伝子(mdr1)の腎癌組織での過剰発現が報告されているが、我々はこの他の耐性関連遺伝子としてGST-π遺伝子やDNA topoisomerase II(トポII)遺伝子の発現について培養系腎癌細胞及び手術時に摘出した腎癌、さらにその近傍の正常腎組織を用いて検討した。また、術前のインターフェロンa(IFN)2週間連日投与がこれらの遺伝子の発現に及ぼす効果も検討し、以下の結果を得た。1)mdr1の発現は正常腎組織と腎癌組織で同程度にみられ、IFN投与でも変化はみられなかった。2)GST-π遺伝子の発現は腎癌組織よりも正常腎組織の方が強く発現している傾向がみられ、IFN投与で発現の増強傾向がみられた。3)トポII遺伝子の発現は正常組織より腎癌組織の方が強くIFN投与で減少する傾向がみられた。4)培養系腎癌細胞をIFNで2週間培養後、トポII遺伝子の発現量と各種抗癌剤(Adr,VP-16,5Fu,CDDP)の感受性を検討したが、有意な差はみられなかった。以上より、腎癌細胞における抗癌剤耐性にmdr1遺伝子の関与が示唆されたが、GST-π及びトポII遺伝子の発現と腎癌での抗癌剤耐性との関連は今回明かにはできなかった。また、in vitroでIFN処理後の各種抗癌剤の感受性に変化がみられず、IFNの各遺伝子発現に及ぼす影響についてはさらに検討する必要がある。腎細胞癌の治療上での問題点の1つとして、癌化学療法に対する抵抗性(耐性)がある。これは化学療法を行う以前から腫瘍細胞が有している場合の自然耐性と、化学療法後に耐性を示してくる獲得耐性に分けられるが、腎細胞癌の場合は前者であると考えらている。我々は、現在、腎細胞癌の治療として、術前2週間前よりインターフェロンα(IFNl)を連日筋肉内投与を行い、腫瘍摘出術を行っている。そこで今回、我々は術前にINFαを2週間投与することにより、制癌剤耐性遺伝子の発現がどのように変化するかを、IFNα非投与群と比較して検討した。今回我々が検討した制癌剤耐性遺伝子は(1)mdrl(2)GST-a(3)DNAトポイソメラーゼ2である。手術時摘出腎組織より腫瘍部分と正常腎組織を分けてグアニジンイソシアネート法により、RNAを抽出し、Northern Blot法及びRNA Slot Blot法で各遺伝子発現量を比較検討した。(1)その結果、mdrl遺伝子は正常腎組織及び腎癌組織に同程度の発現がみられた。そしてこの発現の程度はIFNαの投与で影響を示さなかった。(2)GST-a遺伝子は腎癌組織より正常腎組織で多く発現がみられた。腎癌ではその発現はIFNα投与で増強した。(3)DNAトポイソメラーゼII遺伝子の発現は腎癌の方が正常腎組織よりも強く発現しており、IFNα投与によりその発現程度は減少する傾向がみられた。以上より、組織内DNAトポイソメラーゼ2遺伝子の発現量の変化が、腎細胞癌における制癌剤耐性の指標となりうると考えられた。腎細胞癌が化学療法に抵抗性を示す原因の機序の1つとして、腎癌細胞での抗癌剤耐性遺伝子の過剰発現が示唆されている。これまで、耐性遺伝子のうちmdr1の腎癌組織での過剰発現が報告されているが、我々はこの他の耐性関連遺伝子としてGST-pi遺伝子やDNAtopoisomeraseII(トポII)遺伝子の発現について培養系腎癌細胞及び手術時に摘出した腎癌、さらにその近傍の正常腎組織において検討した。

1)mdr1の発現は正常腎組織と腎癌組織で同程度にみられ、IFN投与でも変化はみられなかった。2)GST-pi遺伝子の発現は腎癌組織よりも正常腎組織の方が強く発現している傾向がみられ、IFN投与で発現の補強傾向がみられた。3)トポII遺伝子の発現は正常組織より腎癌組織の方が強くIFN投与で減少する傾向がみられた。4)培養系腎癌細胞をIFNで2週間培養後、トポII子の発現量と各種抗癌剤(Adr,VP-16,5Fu,CDDp)の感受性を検討したが、有意な差はみられなかった。以上より、腎癌細胞における抗癌剤耐性にmdrlの他、トポII遺伝子の関与が示唆されたが、IFNが直接的にトポII遺伝子の発現に影響を与えているかどうかは明かでなかった。今後、条件を変えてこの点を明かにしていきたいと考えている。
リンパ濾胞形成の機序に関する実験的研究

1.マクロファージ移入と濾胞形成:マウス脾臓の遊離細胞から1時間または24時間培養して得られた付着細胞にヘモシアニンを作用させて細胞を集め、同系マウス足底に移入した。所属膝窩リンパ節では二次濾胞が誘発され濾胞数が増加した。2.上記の方法で収集できるマクロファージの数は、脾臓遊離細胞数の1%以下とかなり低率であり、多数の実験例を必要とする実験には適さない。腹腔をチオグリコネートで刺激して得られる腹腔浸出液は多数のマクロファージを含んでいる。現在、濾胞誘発に必要な細胞数、in vitroで作用させるのに適した抗原のタイプ、作用させる量等について検討中である。3.マクロファージ傷害物質liposome-Cl_2 MDPをあらかじめ足底に投与し、所属リンパ節のマクロファージを除去した後に、抗原刺激を加えたところ多数の二次濾胞が形成された。濾胞増加を示すリンパ節にはマクロファージが散在しており、抗原刺激によってマクロファージが回復(流入)したことを示している。マクロファージ回復時期と濾胞出現時期との関係を検討中である。4.リンパ節構造の機能的分画:マウス上腕リンパ節は前腕、上腕、背など異なる領域から輸入リンパを集めている。ある領域に標識物質あるいは抗原刺激物質を投与した場合のリンパ節分布、リンパ節の反応性変化を解析し、リンパ節構造が機能的に分画されていることを明らかにした。マクロファージ移入と濾胞形成.マウス脾臓から遊離細胞を作成、1時間培養して得られた付着細胞にヘモシアニンを作用させ、直ちに、あるいは24時間後に付着細胞を集め、同系マウス足底に移入した。移入側の所属膝窩リンパ節では濾胞が誘発され濾胞数が増加した。2.サイトカンIL-1α, IL-2, TNFを単独に、もしくは少量のヘモシアニンと混合してマウス足底に投与し、所属リンパ節において濾胞形成を促進するか否かを検討した。IL-1には促進効果が認められた。3.マクロファージ傷害物質liposome-Cl_2MDPをあらかじめ足底に投与し、所属リンパ節のマクロファージを除去した後に抗原刺激を加えたところ、多数の濾胞が形成された。また、liposomeを両側に投与し、一側に抗原刺激を加えて濾胞形成を誘発させたところ、抗原刺激を加えない他側のリンパ節でも濾胞が誘発された。現在、この濾胞形成について、免疫組織化学的に検索中である。4.マウス上腕リンパ節は前腕・上腕・頸・背など異なる領域から輸入リンパを受けている。このリンパ節を用いて、ある領域に投与した標識物質(可溶性、不溶性物質)のリンパ節内分布、リンパ節の反応を観察し、リンパ節構造の機能的分画について検討を加えている。5.パイエル板において自然に発生してくる濾胞のほかに、実験的条件下で濾胞を誘発することが可能か否か、パイエル板焼却法を用いて検討している。1.リンパ濾胞形成におけるマクロファージの役割を明確化することを目的として、マウス脾臓から得た付着マクロファージをin vitroで刺激し、recipientマウスの皮下に移入し、所属リンパ節における濾胞形成を検討してきたが、付着細胞の回収率が低い。このため骨髄、リンパ節、腹腔等よりマクロファージの回収を試みた。腹腔から集めた細胞の細胞種を、サイトフローメトリーにより同定したところ、大多数はMac-1陽性マクロファージであり、NLDC-145陽性ID細胞、リンパ球を殆ど含まないことが示された。これらの細胞をin vitroでヘモシアニンまたはlipid Aで刺激し、re-cipientマウス足底に移入したところ、所属膝窩リンパ節においては胚中心を伴なう二次濾胞が誘発された。誘発される濾胞の数は刺激物の濃度依存性に増加した。活性化マクロファージは濾胞を誘発することができることを強く示唆する所見であると考えられた。

2.濾胞形成に先立ち、濾胞間部にBリンパ球集合が生ずる。これはこの部に高内皮細静脈(HEV)が発達し、Bリンパ球の流入が生ずるためか、既存のHEVから流入したBリンパ球の移動によるためか明らかでない。濾胞形成が生ずる直前に濾胞間部におけるHEV発育の有無を検索したところ、HEV発育を証明することはできなかった。この問題については引続き検討を続ける予定である。3.抗原刺激により多数の濾胞が反応性に誘発された時期にX線照射を加えると、反応性濾胞の多くは消退してしまう。この理由として、反応性濾胞に発育してくる濾胞樹状細胞FDCのX線抵抗性が低いためであることを免疫組織化学的に確認した。X線抵抗性が低い理由として、反応性濾胞に発育するFDCの多くが発育不十分の状態に止まるためと考えられる。現在この点を明確化するため、FDC関連マーカーを用いて免疫組織化学的に検討しつつあるが、反応性濾胞におけるFDCの発達の程度は濾胞によってばらつきがあり、これが濾胞のその後の消長やX線抵抗性に大きく影響すると考えられる。
臨床小腸移植成績向上に関する研究

臨床小腸移植における免疫抑制剤の主剤であるタクロリムスを高分子化合物のマイクロスフェアーに含有させ小腸パイエル板に特異的に取り込ませることにより、腸管局所の免疫抑制剤濃度を高めるDrug Delivery System(DDS)を開発した。ブタ同所性小腸移植拒絶反応モデルにおいて、タクロリムス含有マイクロスフェアー(0.04mg/kg)を経口投与すると、平均血中濃度は10.5ng/mlと低値であったが、拒絶反応も感染症も認めず、平均生存期間は有意に延長した。臨床の小腸移植においては、生体小腸移植(本邦3例目)と脳死小腸移植(本邦1例目)を行い、移植小腸粘膜の高解像ズーム内視鏡検査と病理組織学検査(免疫組織化学染色)による拒絶反応の早期診断の研究を行った。高解像ズーム内視鏡検査では、通常の内視鏡では判別できない絨毛丈の低下と単位面積あたりの絨毛数の減少の所見が得られ、拒絶反応の初期の段階の診断に非常に有用であることが判明した。さらに、生検腸粘膜組織の免疫組織化学染色を行い、アポトーシス誘導性ケラチン断片の増加、FasL陽性リンパ球の出現、perforin,granzymeBの陽性所見、小腸粘膜細胞におけるKi67の陰性化などが、さらに軽微な拒絶反応の初期の段階の診断に有用であることが判明した。以上の拒絶反応モニタリングを駆使して、拒絶反応を極めて早期に診断できたため、免疫抑制療法の微調整により拒絶反応を安全にコントロールすることができ、感染症を合併することなく上記2症例の経過は極めて順調である。2症例とも移植された小腸からの栄養吸収は良好であり、中心静脈栄養から完全に離脱できており、今後の臨床小腸移植の成績向上が期待できる。海外施設との共同研究においては、小腸移植における慢性拒絶反応に対する新しい免疫抑制剤FTY720の効果に関する検討を、ラット小腸移植モデルを用いて行ってきた。移植小腸の動脈内膜肥厚が生ずる慢性拒絶反応モデルを作成し、FTY720とサイクロスポリンとの併用投与で動脈の肥厚が完全に抑えられた。治療の困難な慢性拒絶反応に対して、FTY720を用いた免疫抑制療法が期待される。1、ブタ小腸移植モデルの確立とタクロリムス封入マイクロスフェアー投与による免疫抑制療法;有色ブタをドナー、白色ブタをレシピエントとし、移植前にドナーリンパ球とレシピエントリンパ球を用いたMLRを行い、反応性が高いことを確認した上で同所性小腸移植を行った。移植後10日前後でレシピエントは拒絶反応のため死亡することが病理組織学的にも確認され、拒絶反応小腸移植モデル確立は達成された。同モデルにおいて拒絶反応を抑制するためには、タクロリムス投与によりタクロリムス血中濃度を20ng/ml前後の高い濃度に維持することが必要であることがわかったが、レシピエントはその後に肺炎などの感染症で死亡した。タクロリムス封入マイクロフェアーを経口的に投与した場合には、血中濃度が10-15ng/mlの濃度であっても拒絶反応はコントロールされ、また感染症の併発も少なくレシピエントは長期生存することが確認された。小腸移植における局所免疫抑制効果による成果であると考えられ、現在、小腸局所のタクロリムス濃度の変化を検討中である。2、小腸至適

保存液の開発;カナダのアルバータ大学では当教室から留学生が協力して小腸保存液の開発を行っている。グルタミンおよびバッファー液を追加することにより、マニトール透過試験・組織所見・組織内ATP含有量の評価において、現行のUW液と比較して血管内灌流保存液として著明な改善が得られた。しかし、現行の脳死移植においてはUW液が血管内灌流液として標準的に用いられていることから、UW液を血管内灌流液とし腸管管腔内灌流液としての評価を行ったところ、バッファー液にグルタミンを含む各種アミノ酸を加えた管腔内灌流液は、マニトール透過試験・組織所見・組織内ATP含有において既存の灌流保存液と比較して著明な改善が得られた。本年度の実験研究は、有色ブタをドナー、白色ブタをレシピエントとした同所性小腸移植を行い、移植小腸粘膜の高解像内視鏡検査と移植小腸の病理組織学検査(特殊免疫組織染色)による拒絶反応の早期診断の研究を行った。拒絶反応のごく初期ににおける粘膜の変化は軽微であり、通常の内視鏡検査では変化をつかまえられない。しかし、高解像内視鏡検査では、絨毛丈の低下と単位面積あたりの絨毛数の減少の所見が得られ、拒絶反応の初期の段階の診断に非常に有用であることが判明した。これらの変化は病理組織学的にはクリプト細胞のアポトーシスが散見される軽微な変化と一致していた。さらに特殊免疫組織染色を行うことによって、アポトーシスが見られる前に、粘膜上皮のアポトーシス誘導酵素caspaseの陽性、浸潤リンパ球のFasL、CD4、CD8、CD56、CD20、CD25などの陽性所見が、さらに軽微な拒絶反応の初期の段階の診断に有用である可能性が示唆された。上記の実験成果を、生体小腸移植症例(本邦で3例目)と、本邦で初めての脳死小腸移植症例に応用した。高解像内視鏡検査と特殊免疫組織検査により、臨床小腸移植においても拒絶反応を極めて早期に診断することができた。結果として、免疫抑制療法の微調整により拒絶反応を安全にコントロールすることができたため、感染症を合併することなく上記2症例の経過は順調である。2症例とも小腸移植後に明らかな拒絶反応を経験することなく、移植された小腸からの栄養吸収は良好であり、中心静脈栄養から完全に離脱できている。本年度の研究成果により、さらなる臨床小腸移植の成績向上が期待できる。
半導体ナノ粒子によるエネルギー選択散乱効果の解明と高性能熱電材料の創製

本研究では,電子散乱にエネルギー依存性を与えることで,ゼーベック係数を効果的に増大させ,結果として,熱電材料の性能を向上させることを目的とした.高マンガンシリサイドの粒径を制御したところ,粒径の微細化により,電子散乱にエネルギー依存性が生み出されることを明らかにした.また.この効果により熱電材料としての性能が3040%向上することを明らかにした.本成果により,安価で無害な元素から構成される高性能熱電材料が創製できる可能性が著しく高まったと言える.本研究では,微視的観点から定量的に解析することで,エネルギー選択散乱効果の制御指針を確立し,確立した制御指針を利用して,安価,無害,かつ,高性能な革新的熱電材料の創製を目指している.エネルギー選択散乱効果は,半導体電気伝導理論を用いて『ショットキー障壁』で説明されることが多い.しかし,この考え方では,『微細電子構造の効果』と『エネルギー選択散乱効果』を分離して考えることが難しい.また,熱電素子には,n型とp型の熱電材料を組み合わせる必要があるが,ショットキー障壁による散乱効果を利用する場合には,n型でのみ有効に働くことが予想され,p型熱電材料の性能を向上させることができない.実際に,エネルギー選択散乱効果を定量的に解析した例がなく,結果として,エネルギー選択散乱効果は,実用的熱電材料の開発にほとんど利用されていない.上記の問題点を解決する革新的な手法として,本研究では.微細分散した半導体ナノによる散乱効果を用いることにした.熱力学的安定状態として『1シリコンの固溶体と共存可能な高マンガンシリサイド(HMS相, MnSi1.75)』を利用した.液体急冷法を用いて,シリコンの固溶体が微細に分散したHMS相を作製した.また,比較のために,『2シリコンの固溶体を含まない単相のHMS相』および,『3MnSiを第2相として含有するHMS相』を作製した.上記の13の試料に対してゼーベック係数の測定を行ったところ,いずれの試料においても液体急冷直後のリボン状試料において観測されるゼーベック係数が,通常法で作製した試料のゼーベック係数よりも1020%程度大きいことを確認した.また,リボン状試料を焼結することでゼーベック係数の増大は書滅することも確認した.この結果は,粒界においてエネルギー選択散乱が生じていることを示唆している.本研究では,電子散乱にエネルギー依存性を与えることで,ゼーベック係数を効果的に増大させ,結果として,熱電材料の性能を向上させることを目的としている.この目的を達成するためには,電子散乱にエネルギー依存性を与える機構を物理的に解明するとともに,それを最大限に活用する指針を構築することが重要である.電子散乱にエネルギー依存性を付与できる可能性のある機構として,(1)粒界によるショットキー障壁,および,(2)微細に分散させた半導体の粒子のエネルギーギャップを考慮した.これらの有効性を確認するとともに,有効性が確認された機構を用いて熱電材料としての性能を向上させる取り組みを行っている.平成27年度に実施した研究において,高マンガンシリサイド(Higher Manganese Silicide,以下HMSとする)の粒径を液体急冷法とその後の熱処理を用いて制御した.また,HMS相に半導体であるSiを微細に析出させた材料と.金属相であるMnSiを微細に析出させた試料に対しても,同様に,液体急冷法とその後の熱処理を用いて粒径を制御した.それぞれの熱電物性を精密に測定したところ,不純物相の有無によるゼーベック係数の大きな変化は観測されなかったが,粒径を小さくすることで,ゼーベック係数が有意に増大するとともに,電気抵抗率が若干増大した.この効果は,粒径の微細化により生み出される電子散乱にエネルギー依存性があることを示しており,まさに,エネルギー選択散乱効果を観測したと結論した.さらに,粒径を小さくすることで,熱電材料としての性能が3040%程度,向上することを明らかにした.現状では,微細な粒径を維持したままバルク状の材料を作製するに至っていないが,本成果により,安価で無害な元素から構成される高性能熱電材料が創製できる可能性が著しく高まったと言える.本研究では,電子散乱にエネルギー依存性を与えることで,ゼーベック係数を効果的に増大させ,結果として,熱電材料の性能を向上させることを目的とした.高マンガンシリサイドの粒径を制御したところ,粒径の微細化により,電子散乱にエネルギー依存性が生み出されることを明らかにした.また.この効果により熱電材料としての性能が3040%向上することを明らかにした.本成果により,安価で無害な元素から構成される高性能熱電材料が創製できる可能性が著しく高まったと言える.平成26年度に実施する研究では,1シリコンナノ粒子が微細に分散した遷移金属シリサイドの作製,2第一原理計算と光電子分光を用いた電子構造評価と線型応答理論による物性予測,3シリコンナノ粒子が微細に分散した遷移金属シリサイドの精密物性測定(電気伝導度,ゼーベック係数,熱伝導度,ホール係数)を実施する計画であった.実際にシリコンナノ粒子が微細に分散した高マンガンシリサイド(HMS相, MnSi1.75)を作製し,作製した試料に対して,2K700Kの温度領域に亘り,精密に物性を測定した.また,数値シミュレーションを用いて,ゼーベック係数の温度依存性に関する考察を行った.すなわち,研究を予定通りに進めることができていると言える.

シリコンナノ結晶によるエネルギー選択散乱効果が見られなかったことは問題であるが,一方で,粒界におけるエネルギー選択散乱効果を確認することができたことから,平成27年度に実施する研究では,この効果を用いて高性能化した熱電材料の創製を目指すことが可能になった.金属電子論,固体物理学平成27年度には,平成26年度に実施した1シリコンナノ粒子が微細に分散した遷移金属シリサイドの作製,2第一原理計算と光電子分光を用いた電子構造評価と線型応答理論による物性予測,3シリコンナノ粒子が微細に分散した遷移金属シリサイドの精密物性測定(電気伝導度,ゼーベック係数,熱伝導度,ホール係数)を継続して実施するとともに,平成26年度に開発した高性能熱電材料を用いて熱電発電素子の試作およびその評価を行う.液体急冷法を駆使することで,現状で,ZT>1.0を示すp型HMS相を創製することに成功している.また,n型試料についても,ZT>0.5を実現した.これらの試料にたいして,粒径制御によりエネルギー選択散乱効果を取り入れ,さらに高性能化を図る.また,作製した試料を用いて熱電発電素子を試作し,安価で環境に優しい熱電素子を創製する計画である.
地域社会により順応するための「気付かれない方言」教材の作成とその方法論の構築

日本社会で初対面の相手とコミュニケーションをとるとき、多くの場合は共通語を使う。ただ、この共通語は学習者が教室で学ぶ日本語とは幾分ことなり、その地域の方言の影響を受けた「心地よい共通語」である。「心地よい共通語」は、「やわらかい方言」と「気づかれない方言」とを特徴とする。「やわらか方言」とは、デス・マス体の会話の中でも使われる方言語句であり、「気づかれない方言」とは、共通語の形をしていて使い方が方言独特のもの、そして、その方言に特有の談話の流れである。日本語学習者が、よりスムーズに地域社会に順応できるように教材を作成し、その方法論を構築した。日本社会で初対面の相手とコミュニケーションをとるとき、多くの場合は共通語をつかう。「心地よい共通語」は、「やわらかい方言」と「気付かれない方言」とを特徴とする。「やわらかい方言」とは、デス・マス体の会話の中でも使われる方言語句であり、「気付かれない方言」とは、共通語の形をしていて使い方が方言独特のもの、そして、その方言に特有の談話の流れである。地域の日本人が心地よく感じる共通語を効率的に身につけることのできる中上級用教材を作成し、教材作成の方法論を構築するために、熊本方言話者の自然談話を収録した。そこから「やわらかい方言」と「気付かれない方言」とを抽出するのである。収録したのは20代の女性2名、30・40代女性1名の計20時間分であり、それぞれ現在文字化中である。自然発話だけでは、話の流れや表現のバリエーションが少ないため、ロールプレイを作成し、熊本方言話者に話してもらうこととした。(1)尋ねる、(2)頼む、(3)断る、(4)誘う、(5)説明する場面を設定し、ロールプレイ用のカードを作成、東京方言話者と鹿児島方言話者とで試行し、カードを改良、熊本方言話者を対象に録音を開始した。どのような方言教材が望まれているか知るため、前回の科研で作成した方言教材『話してみらんねさしより!熊本弁』の使用状況を調査するための調査票を作成した(教師用と学習者用)。それらを抽出し、教室で学んだ日本語にプラスすることによって、地域の日本人が心地よく感じる共通語を効率的に身につけることのできる中上級用教材を作成し、教材作成の方法論を構築する。■自然発話に関して、前年度の録音の量が不充分であったため、引き続き熊本市および周辺地域在住の熊本方言話者による生の会話を録音した。■ロールプレイ。会話の流れ、談話の構造の方言的な特徴を明らかにするため、ロールプレイで会話を作成してもらい、録音、収集した。■前年度文字化した談話データから方言要素を抽出した。抽出した言語要素についてはデータセッションを行い、方言性を判断した。本研究は、地方在住の日本語学習者がその地域社会により順応できるようにするための方言教材の作成とその方法論の構築を目的としており、最終年度にあたる平成25年度は、成果物として中上級学習者用熊本方言教材を作成した。教材は日本語学習者が、耳にした方言形式を検索し、その意味や文例を調べることのできるデータベース型教材である。本研究では、自然談話とロールプレイ談話の2種類の談話資料を収集してきた。録音した自然談話を書き起こし、これにタグをつけることで、データベースとして活用することができるようになった。平成24年度までに13時間分の自然談話の書き起こし作業が終了しており、平成25年度はタグ付けすべき方言要素の絞り込みと確認を行うとともに、タグ付け作業を進めた。「バイ、タイ」のような文末詞、「を」に相当する「バ」のような助詞や、形容詞のカ語尾のような文法的要素の他、「スル+ト」が促音化「スット」になるといった音声的要素についてもタグを設定した。このタグを自然談話の文に付した。このデータベースは本研究グループが開発した独自の検索エンジンで検索することが可能である。また、方言には共通語とは異なる形式を持つものと、共通語と同じ形式でも使用法の異なるものがある。このような方言の使用例を分析するために、熊本方言話者の自然談話とロールプレイ談話を収録した。

ロールプレイ談話は、熊本方言話者だけでなく、比較対照するため、東京方言話者からも収集した。収集した談話を分析した結果、熊本方言話者は東京方言話者に比べ、「Vトク(テオク)」「Vテミル」「Vテモラウ」など補助動詞を使った表現を多用することがわかった。これらの表現を加えることで「丁寧さ」や「柔らかさ」を表したり,話し手の意図性を表していると考えられる。このロールプレイ談話分析については、平成25年度9月に日本語教育方法研究会で研究成果を発表した。■発話音声をデータベース化するためのタグ付けの方法論をまとめ、文書化、記録する。タグ付けをおわらせる。■文字化した談話データから方言要素を抽出する。抽出した言語要素について、熊本方言話者、共通語話者、その他の方言話者によるデータセッションを行ない、方言性を判断する。■「語彙的要素」、「文法的要素」、「談話的要素」それぞれを抽出し、教科書に記載する項目がある程度かたまった段階で、方言使用実態調査を行なう。収録した自然会話から抽出したデータが、他の多数の熊本方言話者の方言使用実態と齟齬がないかどうかを確認し、用法についてよりきめ細かいデータを収集するため、質問紙法式によるアンケート調査を行なう。■アンケート調査は、熊本方言を母語とする20代、30-40代、50-60代の男女各40名を対象とする。■アンケート結果から、方言要素として何を我々の研究で取り上げるか検討、その要素の意味、用法、使用状況などについて考察する。■「気づかれない方言」教材を作成、教材とその作成の方法論とをネットにアップ、公開する。自然発話音声の文字おこしに時間がかかった。ロールプレイの録音が完了しなかった。もっとも手間取ったのは、方言要素の抽出で、どこまでを方言要素と認めるか、そして、それをどのように分類するかの議論に手間取った。25年度が最終年度であるため、記入しない。方言による自然発話を録音し、文字起こしをした。そのデータに、言語要素に関するタグをつけているが、そのタグ付けの基準づくりに多大の時間を要した。方言要素の特定とその分類をし、その上で、方言音声の文字化テキストにタグ付けをしていく。この作業自体、先例もなく、大きな研究テーマとなることが分かった。方言テキストの完成を目指す途中の段階ではあるが、まとめて発表するようにしたい。課題遂行が遅れているため、研究分担者、研究協力者との連絡を密にとり、遅れを取り戻さなくてはならない。遠方の分担者、協力者との会議は簡単ではないが、県内の協力者とは打ち合わせをより頻繁に行い、協力関係を強化していく。