hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家族の多様化と不平等の形成－制度による影響の検証と評価－

本研究の目的は主に2つに分けられる。ひとつは、子ども期の家族構造が教育達成格差を生み出すメカニズムを明らかにすること、もうひとつは、子ども期の家族構造によって形成される格差・不平等が「制度」によってどのように異なるのかを明らかにすることである。このうち、本年度は主に後者の研究目的に焦点をあわせて研究を進めた。その研究実績は以下のようにまとめられる。第1に、初年度に中心的に取り組んできた2つの研究課題の成果を査読付き投稿論文にまとめた。ひとつは、子ども期の家族構造が教育達成格差を生み出すメカニズムに関する研究成果、もうひとつは、再婚行動の時代的趨勢や階層差に関する研究成果である。第2に、家族構造が子どものアウトカムに影響を及ぼす過程で日本の「拡大家族システム」がいかなる役割を果たしているかを検討するために、公開データの二次分析を行った。分析の結果、祖父母同居と関連する要因を考慮してもなお、独立母子世帯と比較して同居母子世帯は、子どもの教育期待・学業成績がともに高かった。これらの結果は、祖父母同居によって母子世帯の子どもの教育達成上の不利が緩和される可能性を示唆するものである。しかし、シングルマザーにとって自身の親との同居は誰もが選択できるものではない以上、政策提言の観点からは、祖父母同居の効果を代替しうるサポートとは何かを明らかにしていくことが今後求められる。第3に、ひとり親世帯出身者の教育達成の国際比較を行うために、日本・韓国・台湾の社会調査データを用いた計量分析を行った。しかし、年度の途中で特別研究員を辞退することとなったため、分析は完了しておらず、最終的な結論には至っていない。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。このうち、本年度は主に前者の研究目的に焦点をあわせて研究を進めた。第1に、親の離死別・再婚が子どものライフコースに及ぼす影響について研究蓄積のあるアメリカの先行研究をレビューし、子ども期の家族構造の差異が教育達成格差につながるメカニズムに関する諸仮説の整理を行った。その結果、この分野の近年の動向として、家族構造の効果を説明する理論・メカニズムの構築のみならず、そもそも家族構造が子どものアウトカムに対して因果効果を持つのかという因果推論の問題が大きな研究関心として挙げられていることなどを把握することができた。第2に、これらのレビューを踏まえ、中学3年生とその保護者を対象にした社会調査データの二次分析を行った。その結果、ひとり親世帯のみならず再婚世帯の子どももまた教育期待が低いこと、幼少期に親の離婚を経験した子どもよりも親の離婚からの経過年数が短い子どものほうが教育期待が低いことなどが明らかになった。こうしたパターンは、親の離死別・再婚が家族関係を不安定にさせ子どものアウトカムへ影響をもたらすという「家族ストレス仮説」からの予想と整合的なものであった。第3に、先行研究のレビューを進めていく中で、国内では個人の再婚行動あるいは再婚世帯形成の時代的趨勢や階層差に関する研究が不足していることが明らかになったため、公開データの二次分析によって、再婚行動の趨勢と階層差に関する計量的分析を行った。先行研究のレビューについては、過去数年の間にアメリカの学会誌において本研究に関連するレビュー論文が相次いで掲載されたため、それらをベースにすることで作業の効率性を挙げることができた。実証分析においては公開データを利用したため、データ分析に十分な時間を割くことができた。

本年度は学会大会での口頭報告を中心に研究成果を発表してきたため、次年度以降はこれらの成果を学会誌への投稿論文としてまとめていく。本年度の研究課題はおおよそ計画通り遂行することができたため、次年度以降も当初の研究計画通り進めていく予定である。
在外ドイツ系知識人と公共圏の科学―明治期東京における東洋文化研究協会を例に

本研究課題の目的は、19世紀後半の東京・横浜にドイツ系知識人が作り出した公共圏を、間文化交渉を介して新たな科学の実践が構築される領域として考察することである。具体的には、彼らドイツ系知識人の知的活動の拠点だった自然科学結社、東洋文化研究協会に着目し、同協会をヨーロッパ、とりわけドイツと日本という異なる知の文化が邂逅し交渉する場として再解釈することで、明治期の日本というローカリティがいかに公共圏における科学の実践を規定したのかを明らかにする。そして、ヨーロッパと日本の間に張り巡らされた人的ネットワークを介して科学知が往還する中、新たな科学の実践が構築される様相を実証的に検証する。
自律的な知識の発見と構造化を実現するホロニック構造型識別器の開発とその応用

2017年度に実施した,医用画像診断システムの構築および人工衛星画像分析システムについて,識別器の改良を行った.1.胸部CT画像におけるびまん性肺疾患の陰影識別器の改良を行った.本識別器は教師なし学習で構築しているが,これまで使用していた教師なし学習方式である深層自己符号化器は,画像中の様々な特徴を抽出する機能があるものの,陰影クラスごとの違いを明確に表現できず,識別率が向上しないケースが見られた.そこで,畳込み敵対的自己符号化器と呼ばれる教師なし特徴抽出法を用い,さらに,陰影識別対象の関心領域のみならず,CT画像全体の特徴も考慮したアンサンブル構造型の識別器とすることで,識別率を向上させることができた.2.肺聴診音において,正常音と異常音を識別するシステムを構築した.従来の音声認識研究でしばしば用いられるメル周波数ケプストラム係数を特徴量として抽出し,さらに,畳込みニューラルネットワーク(CNN),または長短期記憶ネットワーク(LSTM)を利用することで,音声認識に重要な特徴をさらに抽出する方式とした.CNNおよびLSTMには事前学習と呼ばれる教師なし学習を利用することで,少ない音声データ数でも精度の高い識別が可能になることを明らかにした.3.人工衛星画像における土砂災害領域検出システムを構築した.領域検出法として,U-netと呼ばれる深層学習アルゴリズムをベースとし,これを畳込み自己符号化器と融合することで検出精度の向上を図った.U-netは領域抽出画像を出力するものであるが,同時に入力画像の再構成画像も出力するハイブリッドな構造とすることで,多様な特徴を抽出することができ検出精度が向上した.本研究は,大規模データに潜む知識の発見とその構造化を図るホロニック構造型識別器の構築を目的としているが,本年度は,目的達成のための基盤となる方式の提案を行った.具体的には,ルールの発見と選択を行う「多層パーセプトロンを用いたルールベース型識別器のアンサンブル学習法」,教師データ数が限られる場合にも効率的に知識の抽出が可能な「半教師ありデータマイニング法」,「大量のルールをクラスタリングし識別システムの性能向上を図る手法」を提案した.1.多層パーセプトロンを用いたルールベース型識別器のアンサンブル学習法は,データの識別を行う際,すべてのルールを使用するのではなく,識別すべきデータの特徴によって使用するルールを多層パーセプトロンによって効果的に選択する方式である.識別率を,提案方式あり,提案方式なし,およびランダムフォレストの間で比較したところ,提案方式の有用性が明らかとなった.2.半教師ありデータマイニング法では,少数の教師ありデータと大量の教師なしデータを効率的に学習に利用することで,識別率の向上を図った.一般に,教師データが少数であるとき,データマイニングによる信頼性の高いルール抽出を十分に行うことができない.そこで,大量の教師なしデータから大量の候補ルールを抽出し,さらに少数の教師ありデータによって抽出ルールの信頼度を計算する方式を提案した.提案方式は教師データ数が限られる場合において,サポートベクターマシンと比較して優れた識別率を示した.3.大量のルールをクラスタリングし識別システムの性能向上を図る手法では,あるクラスに所属する大量のルールを,その特徴によって複数のサブクラスに分割し,より細やかな識別を可能とした.ルールの分割には,多目的遺伝的アルゴリズムを用い,識別率を提案手法と複数の従来手法との間で比較したところ,提案手法の有用性が明らかとなった.大規模データから知識を抽出し,それを構造化するには,効率的なルール抽出アルゴリズムと,様々な概念を統合するアンサンブル学習法が基盤となるが,本年度は1.ルールベース型識別器のアンサンブル学習法と,3.大量のルールをクラスタリングし識別システムの性能向上を図る手法でそれを実現している.2.半教師ありデータマイニング法は,1.および3.の方式を強化するものであり,実世界に存在する整理されていない大量のデータを有効活用するために必要なものである.本年度は,データ識別アルゴリズムの強化,および応用システム(医用画像診断および人工衛星画像分析)への展開を目的とした研究を行った.1.画像データの教師なし分類システムの構築を目的とし,深層自己符号化器およびBag-of-Features法を用いて特徴量を抽出した後に,K-meansクラスタリングを実行することで,類似性の高い画像を同じクラスタ(グループ)に格納するアルゴリズムを開発した.2.画像データの半教師あり分類システムの構築を目的とし,1.の特徴抽出法に加えて,自己学習と能動学習を行うことで,少数の訓練データから効率的な学習が可能な仕組みを開発した.なお,1.および2.の方式を医用画像診断システムに応用し,その有効性を明らかにした.3.識別器の構築を行うには,通常複数のクラスに属する訓練データが必要である.例えば,衛星画像から災害発生地域を検出するには,正常領域と異常領域の画像が大量に必要である.しかし,正常画像と比較して異常画像を取得するのは難しく,取得できる画像数に差がある.したがって,正常画像のみを用いて,特徴量の正常領域を求め,正常領域から外れた画像を異常と判断する識別器を構築した.本方式の実現のため,畳込み自己符号化器による特徴量抽出と,One-Class SVMによる異常検知手法を組合せた.4.衛星画像のある領域で災害が発生しているかどうかを判断するには,判断する領域のみならず,周辺の状況(環境)も考慮することで精度が向上すると考え,対象領域と周辺領域の画像をまとめてマルチチャネル化する手法を考案し,複数の情報を総合的に利用する識別器の開発を行った.

3.および4.の方式は,衛星画像内の災害発生地域を識別する問題へ適用し,その有効性を明らかにした.昨年度の実績報告において,今後の研究の推進方策を,1.データ識別アルゴリズムの強化,および2.応用システムへの展開と記述した.1.については,教師なし学習,半教師あり学習,自己学習,能動学習などの技術の導入によってデータの効率的な学習への利用方式について研究を行い,2.については,医用画像診断システムと人工衛星画像分析への応用を行った.いずれの研究においても,従来手法と比較して良好な結果が得られており,研究の進捗はおおむね順調であると考えられる.2017年度に実施した,医用画像診断システムの構築および人工衛星画像分析システムについて,識別器の改良を行った.1.胸部CT画像におけるびまん性肺疾患の陰影識別器の改良を行った.本識別器は教師なし学習で構築しているが,これまで使用していた教師なし学習方式である深層自己符号化器は,画像中の様々な特徴を抽出する機能があるものの,陰影クラスごとの違いを明確に表現できず,識別率が向上しないケースが見られた.そこで,畳込み敵対的自己符号化器と呼ばれる教師なし特徴抽出法を用い,さらに,陰影識別対象の関心領域のみならず,CT画像全体の特徴も考慮したアンサンブル構造型の識別器とすることで,識別率を向上させることができた.2.肺聴診音において,正常音と異常音を識別するシステムを構築した.従来の音声認識研究でしばしば用いられるメル周波数ケプストラム係数を特徴量として抽出し,さらに,畳込みニューラルネットワーク(CNN),または長短期記憶ネットワーク(LSTM)を利用することで,音声認識に重要な特徴をさらに抽出する方式とした.CNNおよびLSTMには事前学習と呼ばれる教師なし学習を利用することで,少ない音声データ数でも精度の高い識別が可能になることを明らかにした.3.人工衛星画像における土砂災害領域検出システムを構築した.領域検出法として,U-netと呼ばれる深層学習アルゴリズムをベースとし,これを畳込み自己符号化器と融合することで検出精度の向上を図った.U-netは領域抽出画像を出力するものであるが,同時に入力画像の再構成画像も出力するハイブリッドな構造とすることで,多様な特徴を抽出することができ検出精度が向上した.次年度は,本年度の研究成果を発展させ,複数の抽出概念を連携させる識別器の強化を図る.具体的には,1.データ識別アルゴリズムの強化,および2.応用システムへの展開を予定している.1.では,転移学習,能動学習,半教師あり学習などの効率的な組合せによって,様々な概念に基づく判断を統合するメカニズム,および限られた数の教師データを効率よく学習に利用する方式の研究を行う.また,未知のパターンに対する識別が可能なアルゴリズムの研究を行い,特に画像認識問題に応用を検討する.2.では,構築したアルゴリズムを医用画像診断システムや人工衛星画像分析に応用し,その結果をアルゴリズムの性能改善に生かす研究を行う.次年度は,本年度に行った応用研究の成果をさらに拡張する研究を行う.
大学講義をデータとした「わかりやすい」日本語の研究

本研究は、留学生と大学教員の円滑なコミュニケーションを目的として、講義データの分析などを行い、外国人にとっての「わかりやすい日本語」の特徴の一端を明らかにした。中国人留学生を対象とした調査の結果、「専門用語の説明」では「提題型」「質問型」、また、「一般語の語義説明」では「質問→要点→具体例」の構造が高評価を得た。一方で、インタビューやアンケートの記述から、中級日本語学習者の講義理解には、配布資料や教科書など、事前・事後に参照可能な視覚的リソースの役割が大きいことが判明した。ここから、講義では、視覚的なリソースの十分な提供が第一で、発話への工夫はそれを補完するものと位置付けるべきだと結論づけた。本研究は、大学における留学生対象の講義データの分析から、外国人にとっての「わかりやすい日本語」の特徴をあぶりだすことを目指した。これは、留学生と大学教員との円滑なコミュニケーションを目的としたものである。平成25年度は、まず、専門教員による留学生対象の講義データと、日本語教員による講義データの比較を行った。その結果、後者のほうが、質問などのインターアクションを多用していることが明らかになった。続いて、専門教員による留学生対象の講義データと一般学生対象の講義データの比較を行った。その結果、前者のほうが、発話の長さが短いなどの特徴が観察された。しかし、この調査を通して、講義における日本語の「わかりやすさ」は、講義の内容や受講者の知識・人数に大きな影響を受けるため、単純比較が難しいことがわかった。そこで、研究の視点を、講義の受け手(留学生)側から見た「わかりさすさ」へと移し、調査を行った。具体的には,専門教員が実際に使用した「専門用語の説明」の表現を抽出し、これを基に作成した複数の「専門用語の説明」を映像で中国人日本語学習者に提示した。それぞれの「わかりやすさ」について評価をしてもらった結果、「提題型」「質問型」「挿入型」「後置型」の4タイプのうち前2者が、高い評価を得た。また、同様の調査を「一般語の語義説明」についても実施し、「質問型A(質問→具体例→要点)」「質問型B(質問→要点→具体例)」「連続型」の3タイプのうち「質問型B」が高い評価を得た。一方で、調査後の学生へのインタビューやアンケートの記述などから、特に、中級学習者の講義理解には、配布資料や教科書など、事前・事後に参照可能な視覚的なリソースが大きな役割を果たしていることが判明した。ここから、講義では、第一に視覚的なリソースを十分に与え、発話への工夫はそれを補完するものと位置付けるべきであると結論づけた。本研究は、「わかりやすい日本語」について調査・研究を行っている。具体的には、大学における留学生対象の講義データの分析から、外国人にとっての「わかりやすい日本語」の特徴をあぶりだし、最終的には、ここで得られた知見を反映した「わかりやすい日本語」のマニュアルやリストの作成を行う。これは、定住外国人と地域の日本人、留学生と大学教員とのスムースなコミュニケーションを目的としたものである。平成24年度は、以前に収集し、文字化済みの留学生対象の専門科目などのデータを整理し、分析に適した形に加工した。また関連資料や書籍を収集し、分析方法について調査した。この作業の過程で、本研究のデータの特徴をさらに浮き彫りにするために、大学教員でない日本人による講義との比較が必要かつ有効ではないかと考えた。そこで、以前に収集した製造業のビジネスマンによる講義を追加データとして用いることとし、これの整理と加工にも着手した。そのため、予定していた日本人向けの専門科目の音声データと映像データの収集は、次年度に回さざるをえなくなった。初年度の研究の成果の一部は、「第5回談話分析コロキアム」で発表した。ここでは、大学教員とビジネスマンの講義の比較・分析を、語彙の調整行動に絞って行った。両者に見られた調整行動として「繰り返し」「言い直し」「語義説明」がある。大学教員の「語義説明」のうち、「専門語」についてのものは、特徴的な構造(専門語の導入→明白な提示→解説→再提示)が複数現れた。これについては、何度も語を提示することで印象付ける効果、解説の開始部分・終了部分を提示することでまとまりを作り出す効果がある可能性を指摘した。講義に慣れている大学教員は、これを無意識に使用していると思われるため、この構造を講義者に意識させる項目を「わかりやすい日本語」のマニュアルやリストに盛り込むことが有効であると考える。研究実績の概要にも記したが、データを整理・加工、分析方法の調査の過程で、本研究のデータの特徴をさらに浮き彫りにするために、大学教員でない日本人による講義との比較が必要かつ有効ではないかと考えた。

そのため、予定していた日本人向けの専門科目との音声データと映像データの収集は、次年度に回さざるをえなくなった。以上が、やや遅れていていると考えた理由である。まずは、関連資料の読解を終え、分析の観点を確定させることに注力する。そのうえで、初年度にやり残した日本人向けの専門科目の音声データと映像データの収集を実施する。その後、本格的な分析に入るが、ある要素を「わかりやすい日本語」として認定する根拠を明確にするため、その要素が、本当に留学生の講義理解を助けるかどうかを明らかにする調査を行う必要があると考えている。具体的には、講義を聞いている人に対する印象調査もしくは講義の理解度調査などを、データの収集・分析と並行して行うことを予定している。初年度に使用できなかった研究費は、専門科目の音声データと映像データの収集や確認のための機器である。具体的には、分析の際に、それを講義者や留学生に聞いてもらい、発話の解釈や印象を確認することを想定している。次年度は、初年度にやり残したデータ収集と確認を行うことにしているため、音声や動画再生用の機器(CDラジカセ・ノートPC)を購入する。初年度に使用できなかった分の研究費は、計画通りこれに充てることになる。また、研究成果を学会や研究会で発表するための出張旅費、調査協力者(講義者・印象調査協力者)に対する謝金が必要となる。
免疫抑制受容体PD-1による遺伝子発現制御システムの複合的オミクス解析

近年、抗PD-1抗体によるがんの治療が注目を集めている。しかしながら、PD-1がTCRシグナルで誘導される遺伝子発現変動にどのような影響を及ぼすかは分かっていなかった。申請者はこれまでの研究でトランスクリプトーム解析を行い、PD-1によって発現が抑制される遺伝子とされない遺伝子があることを明らかにした。本研究では、PD-1による発現抑制の程度がどのように決まっているのか明らかにすることを目的とする。トランスクリプトーム、ATAC-seq、リン酸化プロテオームのデータを統合的に解析し、PD-1によるTCRシグナル制御を体系的に理解する。
高温高圧下での時間分解ラマン分光測定によるケイ酸塩の準安定相転移

本研究課題では、ルビー蛍光によるダイヤモンドアンビルセルの圧力測定装置の光学系を改良し、高空間分解能の顕微ラマン分光装置の立ち上げを行った。迷光の混入などを原因とするバックグラウンド強度の上昇に対する改善が必要ではあるものの、このシステムを用いて、1)カリ長石、ナトリウム斜長石の圧力誘起非晶質化の検証、2)高圧下でのブルーサイト(水酸化マグネシウム)中の水素拡散係数の決定、3)パルス中性子回折実験用の高密度含水ケイ酸塩試料の相同定と水素同位体の均質性などの事前試料評価、が可能となった。昨年度に引き続き、本研究課題で立ち上げたレーザーラマン分光装置においてS/N比の高いラマンスペクトルを得るため、システムの改良を進めた。今回一番効果的であった改良点は、高開口数(1.30),高倍率(100倍)の油浸対物レンズの導入で、レーザースポットサイズを1ミクロン程度まで小さくしたことである。この結果、試料への照射レーザーパワーの密度が高まり、ラマンピークの強度を大幅に高めることができた。また、平滑度が小さい表面からの乱反射が原因と思われる迷光の影響が大きい試料に関しては、鏡面研磨を施すことで、さらにS/N比の低減が確認できた。現在、酸化物、ケイ酸塩鉱物、リン酸塩鉱物のラマンスペクトルを明瞭に得ることができている。それでも、ダイヤモンドアンビルセル中試料から十分なラマンピーク強度を得るには十分とはいえない状況である。今後、光学系へのピンホールスリットの導入等により、迷光をカットする工夫を行う。今年度は、岡山大地球研のマルチアンビル装置で超高圧合成した含水ケイ酸塩高圧相(hydrous ringwoodite, phase Eなど)を、上記のラマン分光システムにより相同定を行うと共に、OD,OH伸縮振動ピーク強度から、水素同位体の評価を行った。この結果、軽水素のコンタミネーションの低い、良質な重水素置換含水ケイ酸塩高圧相を確認することができ、J-PARCのBL19にて、これらの試料の粉末中性子回折実験を行った。現在、得られた中性子回折パターンのリートベルト解析から、これら含水高圧相の結晶構造における水素位置の決定を試みているところである。地球深部に沈み込む海洋プレート中に存在すると考えられる、含水マグネシウムケイ酸塩高圧(DHMS)相中の水素原子位置を精密決定する目的で、川井型マルチアンビル高圧装置による合成を行った。中性子線回折において十分なシグナルーバックグラウンド比のパターンを得るためには、放射光X線回折の数十倍の試料体積が必要である。そこで、一度のRunにつき最大約100 mgの粉末試料を回収できるセルアセンブリを開発し、15GPa、900-1100°Cの条件で重水素化したPhaseE粉末を得た。本研究課題で立ち上げたラマン分光装置での測定により、回収試料は軽水素のコンタミネーションが十分に小さく、水素分布も均質であることを確認し、この粉末試料を中性子の吸収が小さいTiZr合金、あるいはバナジウム製の容器に密封して、J-PARC MLFのBL19(TAKUMI)及び、BL20(iMateria)にてパルス中性子線を照射し回折パターンを取得した。得られた中性子回折パターンの散乱強度はバナジウムの非干渉性散乱パターンにより規格化した結果、非常に平坦なバックグラウンドを得ることができた。この回折パターンのリートベルト解析から、重水素化phaseEの結晶構造中では、従来C軸方向に配向していると考えられていたOD結合が、C軸から傾斜していることが明らかになり、MgO6八面体からなるシート間に水素結合が存在する可能性が示唆された。現在、PhaseEの含水量とOD結合の傾斜角との関係の解析を進めている。本研究課題の開始前に立ち上げた予備的な顕微ラマンシステムでは、励起用のグリーンレーザー(532 nm)の出力が10 mWしかなく、十分な強度のラマンスペクトル得ることができなかった。そこで、グリーンレーザーを出力100 mWのものに更新した。また、試料に入射するレーザー系を小さくし、より高い空間分解能とラマンスペクトル強度を確保するために、ビームエキスパンダーと開口数の大きい対物レンズの導入を行った。この結果、直径2ミクロンの領域から効率よくラマンスペクトルを取得することが可能となった。今年度はこのシステムを用い、地球内部に存在する含水鉱物の基本ユニットであるブルーサイト[Mg(OH)2]の、高温高圧下で水素(H)ー重水素(D)の相互拡散係数の決定を行った。水素同位組成既知のブルーサイト試料のラマン分光測定から、D/H比とOH, OD伸縮振動ピークの強度比の相関を得た。高温高圧下での拡散実験は、外熱式ダイヤモンドアンビル(1.8 GPa, 573 K)、川井型マルチアンビル高圧装置(3-15 GPa, 750-1050 K)を用いて行った。

その結果、HーD相互拡散係数は、1.573 Kという最も低温の実験においても10-15 (m2/s)と大きな値を持つこと、2.C軸に垂直な方向では、C軸に平行な方向に比べて一桁大きいこと、3.Dに富むブルーサイト中に対し、Hに富むブルーサイト中では4倍ほど大きいこと、が明らかになった。高開口数対物レンズの導入、試料表面の鏡面研磨等のラマン分光測定法の改良を行い、高空間分解能化とバックグラウンドの低減を図ることができたが、ダイヤモンドアンビル中の試料については、十分なS/N比のラマンスペクトルを得ることができていないのが現状である。さらに光学系の最適化を進めるという課題が残されている。ただし、これまでに改良したラマンシステムにより、高温高圧合成物のキャラクタリゼーションが可能となり、中性子回折実験用の試料評価、特に水素同位対比の見積もりに大きな貢献を果たしている。新たな高出力グリーンレーザーの導入などのラマン分光システムの改良を行い、水酸基の伸縮振動ピークの様に強度の大きいラマンピークの測定に十分な可能なスペックが達成された。高温高圧下の回収試料について、このシステムを用いたブルーサイト中の水素ー重水素拡散プロファイル測定と相互拡散係数の決定を行うことに成功し、地殻の温度圧力条件下での含水岩石中の水素移動が非常に速いことを実験的に検証することができた。一方で、ダイヤモンドアンビル中の試料については、十分なS/N比のラマンスペクトルを得ることができておらず、今年度光学系の最適化を進めるという課題が残されている。現状の顕微ラマンシステムは、常圧試料のラマン分光測定を行うには十分なスペックに達したと言えるが、ダイヤモンドアンビルセル中の試料については、十分なラマンシグナルを取ることが困難である。最も大きな原因は、光学系が完全な共焦点系になっていないことであると考えられる。そこで、ピンホールスリットの導入による迷光の除去を含めた光学系の見直しと改良を行う必要がある。また、最近開発された長作動の高開口数対物レンズの導入も行い、本研究課題の最終目標であるダイヤモンドアンビルセル中でケイ酸塩試料その場観察ができるようにする。この対策には大きな費用は不要であるため、今年度の交付金で対応が可能である。現状の顕微ラマンシステムは、水酸基の伸縮振動ピークの様に強度の大きいラマンピークの測定は十分に可能なスペックではあるが、これに比べ強度の小さいケイ酸塩鉱物のピークを明瞭に測定できる状況ではない。そこで、迷光の除去など光学系の見直しと改良を図り、ケイ酸塩試料をそのままで、更に、ダイヤモンドアンビルセル中で測定ができるようにする。重水素化したブルーサイトの高圧その場ラマン分光測定を行い、高圧下での水酸基の伸縮振動の挙動を観察する。今年度はJ-PARCにおいてブルーサイトの高圧下でのその場中性子回折実験を予定しており、その結果と合わせてブルーサイトの高圧下での結晶構造変化を議論する。消耗品費:高温高圧実験では、ダイヤモンドアンビルセル、光学顕微鏡対物レンズ、試料加熱用ヒーターの消耗が大きいため、それぞれ予備の購入を予定している。旅費:研究成果を発信・議論するため、国内学会に年2回程度参加するのに用いる。設備備品費:ダイヤモンドアンビル
グルタミン酸による神経伝達とペリニューロナルネット

グルタミン酸は中枢神経系における主要な興奮性伝達物質であり、その過剰な作用は神経細胞死をひきおこす。グルタミン酸トランスポーターは興奮性シナプスに放出されたグルタミン酸を回収することによってシナプス伝達を終結させるとともに、過剰な興奮から神経細胞を守っており、その活性はヒアルロン酸の合成に依存する。二年目の計画はグルタミン酸がヒアルロン酸やペリニューロナルネットの形成を制御する、双方的な制御の関係があるかを評価するというものであった。そこで,ラット大脳分散培養にグルタミン酸を投与して神経細胞を興奮させた際に、ヒアルロン酸やペリニューロナルネットの形成に変化はあるかを観察した。1分から30分まで、5-100μMグルタミン酸による処理を行い、神経細胞樹状突起の損傷を微小管結合蛋白質の免疫染色でモニタリングしつつ、ヒアルロン酸結合タンパク質や、ヒアルロン酸に結合してペリニューロナルネットを形成するコンドロイチン硫酸を認識するレクチンで標識し、定量化した。しかし、再現的な変化を観察することはできなかった。そこでヒアルロン酸が一般的に炎症反応で増加するという知見に基づき、ラット大脳分散培養にマイクログリアとリポポリ多糖を加え、ヒアルロン酸やペリニューロナルネットに影響があるかを観察した。リポポリ多糖はマイクログリアを炎症型に誘導するが、その添加は神経細胞近傍のヒアルロン酸やコンドロイチン硫酸を減少させた。炎症に伴うサイトカインの変化によりヒアルロン酸の合成量が低下したか、マイクログリアによるペリニューロナルネットの貪食が起こったか、の可能性が考えられる。炎症性サイトカインの添加でマイクログリアの作用を模倣できるかを検討することで、そのいずれであるかを調べることができるので、今後検討を続ける。グルタミン酸がヒアルロン酸の合成を制御する、双方向的な制御の可能性は否定されたが、マイクログリアの炎症反応によりヒアルロン酸の合成が制御されている可能性を示すことができた。マイクログリアの炎症はアストロサイトを炎症型に変化させるのに加え、ともに神経保護型、神経損傷型の炎症型をとることが知られている。こうしたグリア細胞の状態の違いが神経細胞を制御する分子メカニズムの全容は不明であるが、ヒアルロン酸合成やペリニューロナルネット形成が関与している可能性がある。今後神経シナプス構造などに影響があるかなどにも着目しながら研究を進める必要がある。本研究の成果をまとめて投稿し、査読、修正に対応している。ヒアルロニダーゼの基質特異性などを慎重に評価することなどを要求されたので、必要な追加実験を行い、修正後再投稿し、査読を受けている。この培養系を用いて、神経保護作用のある化合物ライブラリーのスクリーニングを視野に創薬機構のコンサルテーションを受けた。多数の化合物のスクリーニングにあたっては、サンプル間のばらつきを抑えたうえで感度のよい培養条件を用意する必要があるので、そのための条件検討を始めている。マイクログリアの炎症状態がヒアルロン酸の合成やペリニューロナルネットの形成に影響することがわかったので、そのプロセスを明らかにする。マイクログリアやアストロサイトが神経保護型か、神経損傷型かについて、マーカーとなる抗体で標識して評価する。神経細胞への影響については、これまで用いている樹状突起の抗体染色に加え、プレ・ポストシナプスマーカーの標識、やカルシウムイメージングによる神経活動評価、神経活動のマーカーとなるcFosやCREBによる標識を併用して評価していく。この培養系を用いた創薬スクリーニングのための条件検討を進め、まずは既存薬ライブラリー1800によるスクリーニングを実施し、ヒアルロン酸合成や神経細胞の状態改善、アストロサイトの神経保護作用増強作用を持つ化合物を得ることを目指す。グルタミン酸は中枢神経系における主要な興奮性伝達物質であり,その過剰な作用は神経細胞死をひきおこす.グルタミン酸トランスポーターは興奮性シナプスに放出されたグルタミン酸を回収することによってシナプス伝達を終結させるとともに,過剰な興奮から神経細胞を守っている.これまでに,膜蛋白質であるヒアルロン酸合成酵素によるヒアルロン酸の合成がグルタミン酸トランスポーターの活性を支え,局在を調節するという予備的結果を得ていた.初年度の計画はヒアルロン酸がグルタミン酸トランスポーター安定化を介した神経保護作用を持つ可能性を評価するというものであった.そこでまず,ラット大脳分散培養を条件最適化し,神経細胞がヒアルロニダーゼ感受性を示すことを確認した.Fura-2AMを導入してヒアルロニダーゼ処理したところ,神経細胞体および樹状突起における細胞内カルシウムの上昇がみられ,グルタミン酸受容体のアンタゴニストカクテルで抑えられた.さらに,樹状突起マーカーであるMAP2の断片化も,ヒアルロニダーゼ処理によりグルタミン酸の過剰投与と同程度にみられ,神経毒性を確認できた.そこで,ヒアルロン酸が神経保護作用を持つ条件を探索したところ,ヒアルロニダーゼに0.2%もしくは0.5%のヒアルロン酸を同時投与することでMAP2の断片化を完全に抑えることができた.さらに,血清は神経毒性につながる濃度のグルタミン酸およびヒアルロン酸,ヒアルロニダーゼの両方を含むため,その神経毒性を調べた.ラット大脳初代培養に投与したラット血清は,10倍希釈でも神経毒性を発揮しMAP2の断片化を起こしたが,0.2%もしくは0.5%のヒアルロン酸により抑えることができた.こうしたことから,ヒアルロン酸にはヒアルロニダーゼだけではなく血清の持つ神経毒性を抑える性質があることを明らかにすることができた.

本研究のため,ヒアルロン酸の神経保護作用を安定的に評価できるだけではなく,神経保護作用の創薬スクリーニングに用いることができるような,安定で大量に調整でき,ハイスループット解析が可能な培養条件を検討した.新生仔ラット海馬と並行して,大脳半球からの初代培養を作成し比較したところ,海馬よりも安定に神経細胞を育てることができた.また一腹から調製できるサンプルの量を7倍に増やすことができた.さらに,この培養系のアストロサイトは海馬から調製したサンプルと比較して成熟が進んでおり,アストロサイトの単独培養では分岐構造があっても数個にとどまるのに対し,2週間の培養で100以上の分岐を形成していた.また,分岐構造の形成の再現性が向上し,ほぼすべてのアストロサイトが分岐構造を形成した状態を再現的に得ることができるようになった.アストロサイトの異常が背後にある先天的・後天的な神経の異常は多数知られているが,アストロサイトは研究に必要なレベルの侵襲で炎症形態をとるようになるため,アストロサイトの状態をコントロールするための薬理評価系の構築は容易ではなかった.この培養系の持つ高度なアストロサイトの成熟とその再現性は,神経保護作用の評価だけではなく,神経系成熟に関わる分子の探索や薬理スクリーニングに用いることができる.グルタミン酸は中枢神経系における主要な興奮性伝達物質であり、その過剰な作用は神経細胞死をひきおこす。グルタミン酸トランスポーターは興奮性シナプスに放出されたグルタミン酸を回収することによってシナプス伝達を終結させるとともに、過剰な興奮から神経細胞を守っており、その活性はヒアルロン酸の合成に依存する。二年目の計画はグルタミン酸がヒアルロン酸やペリニューロナルネットの形成を制御する、双方的な制御の関係があるかを評価するというものであった。そこで,ラット大脳分散培養にグルタミン酸を投与して神経細胞を興奮させた際に、ヒアルロン酸やペリニューロナルネットの形成に変化はあるかを観察した。1分から30分まで、5-100μMグルタミン酸による処理を行い、神経細胞樹状突起の損傷を微小管結合蛋白質の免疫染色でモニタリングしつつ、ヒアルロン酸結合タンパク質や、ヒアルロン酸に結合してペリニューロナルネットを形成するコンドロイチン硫酸を認識するレクチンで標識し、定量化した。しかし、再現的な変化を観察することはできなかった。そこでヒアルロン酸が一般的に炎症反応で増加するという知見に基づき、ラット大脳分散培養にマイクログリアとリポポリ多糖を加え、ヒアルロン酸やペリニューロナルネットに影響があるかを観察した。リポポリ多糖はマイクログリアを炎症型に誘導するが、その添加は神経細胞近傍のヒアルロン酸やコンドロイチン硫酸を減少させた。炎症に伴うサイトカインの変化によりヒアルロン酸の合成量が低下したか、マイクログリアによるペリニューロナルネットの貪食が起こったか、の可能性が考えられる。炎症性サイトカインの添加でマイクログリアの作用を模倣できるかを検討することで、そのいずれであるかを調べることができるので、今後検討を続ける。
近代日本のアジア認識とインド―岡倉天心とインド知識人の交流から

本研究の成果の概要として、4年間の研究期間を通して、国内・海外での積極的な成果の発信を行い、国内外の学会、研究会、招待講演などは累計で49回を数えた。そのうち、海外からの招待講演は、インドのアジア協会、デリー大学、国立タゴール国際大学、バングラデシュのバングラ・アカデミーからの招聘など、12件を数えた。また、国内では5件の招待講演を行い、国際人類学・民族学連合大会、国際ベンガル学会、日本文化人類学会、日本宗教学会など、内外の学会での成果の報告を行った。関連成果の業績として、査読付き論文は8本、分担執筆の図書6本、共編著の図書2本、編著は1本を数えた。今後は、成果の体系化を進める計画である。本年度は、研究計画の第一年目として、関連地域での現地調査、海外を含めた関連学会や研究会での報告、及び、研究成果の中間報告的な意味での、英語論文を含めた各種学術紙や関連学術図書などへの論文の投稿を行った。具体的には、日本国内では、岡倉天心の行跡に関わる奈良や京都などの関西地方での現地調査と東京の国立国会図書館などでの文献資料の収集を行った。また、1902年に天心に同行してインドに渡った堀至徳の縁戚にあたる堀忠良氏へのインタヴュー、岡倉天心と堀至徳研究で知られる皇学館大学の池田久代教授との研究打ち合わせ、日本ヴェーダーンタ協会の会長であるスワーミー・メドゥーサーナンダ師へのインタヴューなどを行った。また、インドでの岡倉天心の事績をたどるために、インド・マハーラーシュトラ州のアジャンター・エローラーでの現地調査、及び、及びカルカッタの西ベンガル州政府公文書館での現地資料の収集を行った。さらに、本年度は、内外の学会や研究会で11回の研究報告を行い、特にインド・シャンティニケトンの国立タゴール国際大学では、詩人タゴールと岡倉天心との歴史的な交流の経緯について新たな資料に基づいた再検討の可能性についての研究報告を行い、現地のタゴール研究者との意見交換を行った。研究論文の報告については、本年度は、1冊の共編著と2冊の共著、英文を含む1本の査読付き論文と5本の論文を刊行した。その中では、とくに岩波書店の雑誌『文学』では、その特集「この100年の文学」への寄稿依頼を受け、「タゴールとノーベル賞受賞の100年」と題する論考を掲載した。本稿では、とくにヨーロッパ世界と当時のインド世界との関係性の中でのタゴールによるオリエンタリズム的表象に対する姿勢と、グローバル化する現代世界における、その新たな示唆の可能性について検証した。本年度は、研究の2年目として、調査資料の収集・整理を進めるとともに、その成果をとりまとめ、適宜、国際学会での報告や、学術雑誌に論文などの形で公表する作業に取り組んだ。具体的には、平成26年度には、2冊の共編著、5冊の共著、5本の査読付き論文、及び、その他の4本の論考を出版した。また、バングラデシュ大使館での招待講演を含む、国際会議での9回の成果報告と、国内研究会での2回の報告を行った。これらの中では、本プロジェクトの直接的な成果として公表された論考は、近代インドを代表する詩人タゴールと岡倉天心との直接的な交流の経緯を検証した、「シャンティニケトンの岡倉天心ー1902年の英領インドにおけるタゴールとの出会いについて」、(『南アジア研究』第25号、2014年、pp.31-44.)、近代インドのヒンドゥー教改革運動をリードした宗教思想家スワーミー・ヴィヴェーカーナンダと岡倉天心との交流を検証した、「岡倉天心とヴィヴェーカーナンダの交流ー日印文化交流の源流」(1)(4)(『不滅の言葉』2014年5月、7月、9月、11月号、Vol. 55。)などである。その他、「宗教と社会」学会の創立20周年記念の学会企画として編集された、『アジアの社会参加仏教ー政教関係の視座から』(北海道大学出版会)では共編者としてその取りまとめを行った。また、人間文化研究機構のNIHUプロジェクト・現代インド地域研究とイスラーム地域研究の連携事業研究会・基礎研究班の成果として編集された、『イスラームとNGOー南アジアからの比較研究』(NIHU Research Series of South Asia and Islam 6)でも、共編著としてその取りまとめを行った。以上のように、26年度は、資料の収集と分析を行うとともに、その多様な研究成果を国際会議で報告し、また論考として、様々な雑誌に公表した。本年度は、研究計画の3年目として、調査資料の整理・分析、及びその成果のとりまとめと成果の公開を中心に研究が進められた。具体的には、平成27年度の成果としては、共編著1冊、共著(分担執筆)2冊、査読付き論文2本、その他の論考が5本となっており、計画の初年度である平成25年度からの合算では、共編著2冊、共著(分担執筆)6冊、査読付き論文8本、その他の論考が10本となっている。また、研究報告としては、平成27年度には、4回の招待講演を含む9回の報告が行われた。そのうち、国際会議での英語を用いた報告が4回、バングラデシュの国語であるベンガル語を用いた報告が1回である。

これらの中で、特に本年度の研究成果に直接に関わるものとして、タゴールの事跡をそのノーベル賞受賞作品を通して紹介する山川出版社の論考や、タゴールの宗教思想の背景としてのベンガルの民俗文化の特質を論じるベンガル語での論考などが公表された。また、インド政府高等学術研究所による招待講演では、特にタゴールの宗教思想に結びつく課題としての、ベンガルの聖者廟における宗教的共存の可能性につて論じた。9月の日本宗教学会では、「近代インドのブッダガヤ復興運動ー岡倉天心とタゴールの交流」と題する研究報告を行い、その成果を取りまとめた論考は、国際日本文化研究センターの学術誌『日本研究』に投稿され、その掲載が決定している。また、岡倉天心のインドでの活動の広がりを明らかにする手がかりとして、タゴールの書簡に見られる記述を分析した論考をまとめ、現在、投稿中である。以上のように、平成27年度は、研究成果のとりまとめとその報告を中心に進められ、複数の論考が公開され、なお幾つかの論考が投稿中、及び投稿予定となっている。平成27年度には、共編著1冊、共著(分担執筆)2冊、査読付き論文2本、その他の論考が5本となっており、おおむね研究は、順調に進展している。特に、計画の初年度からの成果で見ると、共編著2冊、共著(分担執筆)6冊、査読付き論文8本、その他の論考が10本となっており、その計画は順調に進展していると判断される。同時に、なお平成28年度に向けて、査読中の論考を含む複数の論考が投稿予定となっており、これらの研究のとりまとめと公開が、次年度に向けた継続的な課題となっている。本年度は、計画の延長期間の最終年度として、研究成果のとりまとめとその公開を中心とした研究を実施した。具体的には、本研究課題に関する研究成果として、査読付き論文として、次の二本の論考を公開した。1岡倉天心のインドでの活動について、日本では未公開の資料に基づき、その近代の仏教復興運動に関わる新たな側面に光を当てた論考を、『アジア・アフリカ言語文化研究』(92号)に掲載した。2これと関連する近代インドの宗教運動と英領インド政府との関わりを検証した論考を、『日本研究』(第53集)に掲載した。また、一般の読者に向けた啓蒙書(『名著で読む世界史100』山川出版社)に、タゴールについて紹介する論考を掲載した。また、本研究計画に関わる成果報告として、本年度は海外での積極的な発信を試み、国内外の学会などでの報告は18回を数えた。そのうち、本研究に関する海外からの招待講演は、次の通りである。アジア協会(カルカッタ・インド、2017年3月15日)、デリー大学(デリー市、2017年3月17日)、国立タゴール国際大学(シャンティニケトン、2016年8月26日)、国立ジャハンギルノゴル大学&ウットラ大学(ダッカ・バングラデシュ、2016年8月5日)などで、報告を行った。国内での研究報告としては、「宗教と社会」学会(2016年6月11日)、東京外国語大学AA研(2016年6月16日)、京都大学INDAS研究会(2016年7月20日)、日本宗教学会(2016年9月11日)などで報告した。また、その成果の社会への還元という形で、日本サルボダヤ交友会(2016年10月2日)、4大学連合文化講演会(2016年10月28日)、国立ジャハンギルノゴル大学(ダッカ、2016年12月6日)、ディスカバー・インディアクラブ(2016年12月18日)などで、招待講演を行った。本研究の成果の概要として、4年間の研究期間を通して、国内・海外での積極的な成果の発信を行い、国内外の学会、研究会、招待講演などは累計で49回を数えた。
衝撃波計測を目的とした超高速スパ-ク光源の開発とその応用計測

本研究の目的は気体、液体、固体中の衝撃波の観測、水中衝撃波のフォ-カッシング現象の観測など従来の計測の概念を上回る高速現象の光学的可視化に応用する、ナノ秒台のパルス幅を持ち実用的な高輝度超高速スパ-ク光源を開発すること、および実際に光源を衝撃波計測に応用してその有効性を確かめ、衝撃波現象の解明に貢献することである。従来の研究結果と本年度の研究により、衝撃波計測用として発光パルス幅2030ns、光度10kW/sr、タイムジッタ-60ns以下(シングルパルス)で発光部が揺らがない、確実に点火する大気スパ-ク光源(Nanospark1400)を開発し、その結果を第18回国際衝撃波シンポジウムで報告した。光源の性能は優秀で衝撃波の回折・反射などを高分解能で観測するのに大いに役立つことが分かった。本光源は既に国内外で数台衝撃波研究に使用されている。次に密度変化の方向をよく観測するためカラ-シュリ-レン法(三色フィルタ法)に本光源を応用したところ、ASA1600カラ-フィルムに現象は鮮明に写ったが、ASA400フィルムに対しては光量不足で、そのためXeガスを封入すればよいことが分かった。しかしXeガスを使用すると発光パルス幅が400nsまで増大する。そこで主放電コンデンサ-を約3倍の4000pFにしたもの(Nanospark4000)を製作し、その放電発光特性を調査した。その結果、大気中のパルス幅は約70nsであるが、発光強度はナノスパ-ク1400の約1.4倍で発光エネルギ-は約4倍となり、従ってASA400カラ-フィルムで撮影できることが分かった。更にカラ-フィルタ-ソ-スマスク法によるカラ-シュリ-レン系を製作し、ナノスパ-ク4000を超音速噴流の二次元カラ-可視化に応用したところ、Xeガスを封入することによりASA400フィルムに衝撃波現象を鮮明に撮影することができた。次年度はすでに完成したナノスパ-ク1400を2台使用し、任意の時間間隔で発光させることにより衝撃波の時間的形状変化をシュリ-レンまたはシャドウグラフ法で観測するシステムを構築し、実際に写真撮影して種々の衝撃波現象の解明に寄与したい。
明治期における若年女性の就業態度に関する研究:泉南地方と両毛地方の事例を中心に

1.泉南地方の事例明治期における泉南地方の若年女性の就業態度をめぐって、綿布生産量など、各種出来高を通して分析すると、彼女たちは家族に対して強い愛着を有していたため、生家では勤勉に働いたが、家を離れて働く場合には逆に充分な働きをしていなかったことが判明した。こうした家族に対する愛着は、彼女たちを含めて、この地域の人々の就業行動にも相当な影響を与えていた。この点を実証するため、明治後期における泉南から他の地域への労働移動のあり方に注目し、寄留統計にもとづき、この地域の人々の多くは家族をともなって移動していたことを解明し、それを英文の論文にまとめ所属機関の紀要に発表した。また泉南地方の貝塚に所在した商家の廣海家には、同家の雇用していた家事使用人の記録を収めた史料が残されており、その家事使用人の雇用動向は、若年女性の就業行動を解明する貴重な手掛かりを与えてくれる。そこで、明治後期から大正期に至る同家の家事使用人の雇用動向を分析した論文を所属機関の英文のワーキングペーパーとしてまとめた。これについては、平成18年度に英国の学術誌に投稿する予定である。2.両毛地方の事例明治40年代に群馬県桐生に所在した桑原家の絹織物工場の史料を分析し、女工の絹布生産量の多寡から女工の就業態度を分析することを計画していた。だが、この地方では多種多様な絹布が生産されていた関係から、当初の予想と異なり、絹布生産量から女工たちの就業態度を分析することは困難であると判断し、同地方の研究を中断することにした。3.秋田県北部の事例平成17年度から、両毛地方に代わり秋田県北部の事例に対象を移し、若年女性の就業態度を分析する作業を開始した。具体的には、明治末期から大正期に至る秋田県北部の大館に居住した資産家である中田家の史料を使用し、同家が家事使用人として雇っていた若年女性の雇用動向を分析する作業を進めている。(A)両毛地方の事例群馬県桐生の桑原家の史料を用いて、女工たちの就業態度を分析した。同家は女工たちに手機を使って絹織物を生産させていた。そのため、同家には、絹布の種類とその生産量を記した記録が残されている。だが、その記録を分析した結果、両毛地方の絹織物生産の特徴として、同家の女工たちは、多くの色の絹糸を複雑に組み合わせてさまざまな絵柄の絹布を生産していたので、彼女たちが各種類の絹布を一定量生産するのにどの程度の時間や手間を要したかを特定するのはきわめて困難であることが明らかとなった。そこで、両毛地方については、当初の予測と異なり、女工たちの就業態度を分析することには史料上の限界があると判断せざるをえなかった。(B)泉南地方の事例明治40年代以降、泉南地方では、織物工場が数多く設立され、そこでは女工たちが力織機を使用して綿布を生産していた。こうした織物工場の一つである大阪府岸和田の泉州木綿株式会社の工場の史料には、女工たちの日々の生産量を記した記録が残されている。そこで、この記録を用いて、この工場の女工たちの就業態度を分析した。泉南では、両毛地方と違って、たんに綿糸を交差させるという単純な工程によって綿布が生産されていた。そのため、女工が仕事に励めば、それだけ彼女が生産する綿布の量は増大するという関係が存在した。従って、綿布生産量の多寡は女工たちの就業態度を示す指標となる。またこの工場では、出来高給が支給されており、その賃金水準も記録されている。そこで、就業態度と賃金水準との関係を分析した結果、以下の事実が判明した。すなわち、賃金が上昇するほど、女工たちは怠惰となり、その綿布生産量は減少したのに対し、逆に賃金が低下しても、その就業態度は大して変化せず、綿布の生産量が減少するような事態はみられなかった。

3.秋田県北部の事例平成17年度から、両毛地方に代わり秋田県北部の事例に対象を移し、若年女性の就業態度を分析する作業を開始した。具体的には、明治末期から大正期に至る秋田県北部の大館に居住した資産家である中田家の史料を使用し、同家が家事使用人として雇っていた若年女性の雇用動向を分析する作業を進めている。