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日本における神社建築に関する学説の諸相と「神社」に関する建築的研究

平成29年度の研究計画は、特別研究員の博士論文を中心として、欧米の研究者に手になる先行研究も交えて、日本の神社建築に関する既往研究のフランスでの出版準備を行い、同時に日本人研究者の手になる古典的な神社建築のテクストを仏訳しフランスでの出版に備えることが大きな二つの核であった。これに、日本滞在を可能な限り有効に活用し、補足的に、多くの神社建築を現地に実地見学調査することと、可能な限りの文献資料収集が、前年度から引き続いて計画されていた。京都工芸繊維大学の提出された特別研究員の英文博士論文の仏訳はほぼ完了したが、他の欧米研究者の先行研究のテクストの選択とその仏訳については、着手はしたものの大きく進捗させることは叶わなかった。日本人研究者の手になる古典的な神社建築のテクストについては、建築学会賞を受賞した稲垣栄三博士の神社建築概説をほぼ仏訳することができた。神社の見学調査に関しては、特別研究員が日光東照宮、諏訪大社をはじめとする長野県の神社群、出雲大社を中心とする島根地方の神社群、熱田神宮をはじめとする名古屋・岡崎方面の神社群の見学調査を実施した。名古屋・岡崎方面の神社に関しては、研究代表者西田の研究室の大学院生他の参加・協力も得て、神社の境内空間形成要素に関する現地調査を実施し、神社の境内空間を成立させている種々の要素、特に自然環境との関わりや聖なるイメージの表象形式についての多くの知見を得た。今年度中に入手し得た欧語で書かれたものを中心とした文献資料とともに、今年度の研究実績により、当初の研究の最大の目的である、「日本の神社建築に関する研究書のフランスでの出版準備」は概ね達成できたと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度の大きな目標は、現代日本人研究者の手になる古典的重要文献の精選・精読・仏訳、アンソロジー作成であった古典的重要文献の精選、精読に多くの時間が割かれることになり、仏訳、アンソロジー作成までには至らなかった。しかしながら、当初は重きを置いていなかった、欧語で書かれた神社建築・神社・神道に関する文献収集・精読、現在の新しい神社建築や神道に関する日本人の手になる文献資料の収集と読解に予想以上の進展を見た。また、出雲大社や厳島神社を始めとする重要神社を現地に巡検し、とりわけ、こうした神社の祭礼時に積極的に巡検を行い、あまり知られることのない神社建築の側面対して、文化人類学的方法と興味から多くの新知見を得た。日本人の手になる古典的文献に関しては、福山敏男と稲垣栄三の著作集を入手し、神社建築に関する現在の日本人研究者たちが共通に基盤とする古典的論説を渉猟し、フランスでの神社建築紹介にふさわしい仏訳すべき論文を選定した。本格的な翻訳作業やアンソロジーとしての出版物の編集作業は次年度に持ち越される。代わりに本年度に大きな進展を見た文化人類学的な現地踏査では、著名な大規模社殿のみならず、小規模なローカルな社殿にも注目し、とりわけ季節ごとの祭礼と社殿・境内の役割との関係に、従来の建築史家たちが形成してきた建築に関する古典的定説とは別の側面からの神社建築理解の可能性の手応えを得た。これは、外国人特別研究員本人が、本学で博士論文としてまとめた研究時より注目していた「自然要素と神社建築」という研究にさらなる展開をもたらすものと考えられる。当初の目標であった日本人の手になる古典的著作からのアンソロジー作成には至らなかったが、アンソロジー作成のためのテキスト選定に多くの時間とエネルギーをかけ、当初想定していた以上の理解に達することができた。また、この理解は、次年度に持ち越されるが、選定テキスト仏訳、アンソロジー作成に寄与するところが多きはずである。当初それほど期待をかけていなかった欧語文献の収集に期待以上の成果をみた。また文化人類学的方法と興味からの祭礼と建築に着目した現地巡検は、本研究の出発点である外国人特別研究員本人が、本学で博士論文としてまとめた研究をさらに添加するものとして、当初より本人が今日を見せていたことでもあり、この方向への展開の可能性が得られたので、研究は順調であると評価した。

名古屋・岡崎方面の神社に関しては、研究代表者西田の研究室の大学院生他の参加・協力も得て、神社の境内空間形成要素に関する現地調査を実施し、神社の境内空間を成立させている種々の要素、特に自然環境との関わりや聖なるイメージの表象形式についての多くの知見を得た。今年度中に入手し得た欧語で書かれたものを中心とした文献資料とともに、今年度の研究実績により、当初の研究の最大の目的である、「日本の神社建築に関する研究書のフランスでの出版準備」は概ね達成できたと考えている。当初目標を達成すべく、持ち越しとなった日本人の手になる古典的著作からのアンソロジー作成を完成させる。精読をベースにした共同での仏訳で、これを実行する。また、フランスでの神社建築紹介のために、このアンソロジーの出版準備にも着する。当初計画通り、外国人特別研究員本人が、本学で博士論文としてまとめた研究をベースにしてこれをブラッシュアップしたテクストを作成し、これもフランスでの出版に耐えられるようなものとして準備する。この際、平成28年度の現地巡検研究で得た成果である「季節ごとの祭礼と社殿・境内の役割」や「自然要素と神社建築」という観点での社殿建築論を加味する。フランスでの研究発表も、可能であれば行いたいと考える。29年度が最終年度であるため、記入しない。
機能性ナノ材料を用いる自己修復性耐候コーティングの開発

金属材料の腐食を防止するために材料表面に機能性ナノ材料と有機修復剤を用いた自己修復性コーティングを行った。ナノ材料(ナノ粒子,ナノファイバー,ナノフレーク)と有機修復剤をポリマーに混合し,材料表面にコーティングした。これに傷を入れ,腐食試験を行ったところ,腐食の抵抗が上昇し,自己修復性が確認された。ナノポーラス材料に修復剤を保持させたコーティングにおいても,自己修復性が確認された。試験後の傷部表面には有機修復剤による修復皮膜が観察された。本年度は従来のクロメート処理に変わる新規な自己修復コーティング開発のため,金属材料の防食に有効な各種形状の異なるナノ材料と有機修復剤の最適なペアの探索を行った。さらに,金属材料に対するコーティング条件の検討を行った。実施内容は以下のとおりである。1.ナノ材料と有機修復剤の探索:ナノ材料として粒子,フレーク(薄片),ファイバー状のものを,有機修復剤については環境とコストを考慮したものを選定した。金属材料とこれらの材料を食塩水溶液(腐食試験液)に浸漬させた後,金属材料の質量損失および試験後の表面状態の観察を行い,防食効果を確認したところ,チタニア粒子-芳香族系,シリカ粒子-リン酸カルシウム系の組み合わせが有効であることが分かった。チタニア粒子-芳香族系の組み合わせでは環境のpH変化によって有機物が吸脱着することがゼータ電位および水晶振動子マイクロバランス法(QCM)による測定より確認された。シリカ粒子-リン酸カルシウム系では不完全ながらも,良好な防食皮膜の形成が観察された。2.コーティング条件の検討:ナノ材料と有機修復剤を混合した溶液を材料表面にコーティングしたところ,平滑な膜が得られたものの密着性に劣った。そこで,これらを有機系樹脂(ビニルエステル樹脂),水系樹脂(エポキシ樹脂)のいずれかに混合し,良好に分散できる樹脂の選定を行った。その後に材料表面ヘスピンコータ,バーコータ,ディップ法によるコーティング試験を行い,密着性のある膜を得ることができた。本年度は従来のクロメート処理に変わる新規な自己修復コーティング開発のため,材料表面にナノ材料と有機修復剤をコーティングし,自己修復性能の評価および最適化を行った。さらに,コーティングの修復プロセスの解析を行った。1.ナノ粒子と有機修復剤のコーティングと自己修復性能の評価:金属材料としてマグネシウム合金を用い,その表面にチタニアナノ粒子をディップ法でコーティングを行った。その後に浸漬法で芳香族系修復剤を含浸させ,複合化皮膜を形成させた。修復剤含浸では溶液のpHを変化させ,コーティングの最適化を行った。試験片にスクラッチ試験機を用いて欠陥を模擬した傷を入れ,それを食塩水溶液(腐食試験液)に浸漬させ,電気化学測定である交流インピーダンス法による分極抵抗の測定を行い,経時変化を測定した。試験の結果,分極抵抗の上昇が観察され,自己修復性が確認された。pH5で有機修復剤を含浸させたものが最も高い分極抵抗値を示し,コーティングの最適化を行うことができた。さらに,ナノ材料としてナノフレーク(薄片),ナノファイバー状に修復剤を複合化させることを検討し,修復剤の複合化が確認され,それらを分散処理することで各種樹脂に混合できることを確認した。2.コーティングの自己修復プロセスの解析:スクラッチ傷部の観察により修復プロセスの解析,特に局所的な物質移動およびそのdriving forceの解析を行った。試験後の試験片傷部および断面の観察を行ったところ,芳香族系修復剤の移動が観察された。この修復剤はpH感受性を有しており,コーティング傷部近傍で生じる酸素の還元反応により,水酸化物イオンが発生し,pH上昇を引き起こし,修復剤が移動することが示唆された。1.ナノ粒子と有機修復剤のコーティングと自己修復性能の評価:金属材料として炭素鋼を用い,その表面にナノ材料(ナノファイバー,ナノフレーク)に有機修復剤を保持させ,それをポリマーに混合しコーティングを行った。修復剤については,ナノ材料に対する最適な混合量の検討を行った。ナノ材料1に対して修復剤を4以上保持させた場合に高い分極抵抗値を示し,コーティングの最適化を行うことができた。さらに,ナノ材料としてポリマーナノポーラス,アルミニウム陽極酸化膜中のナノポーラスに修復剤を保持させることを検討し,コーティングの自己修復性を確認した。

2.コーティングの自己修復プロセスの解析:スクラッチ傷部の観察により修復プロセスの解析,特に局所的な物質移動およびそのdriving forceの解析を行った。試験後の試験片傷部および断面の観察を行ったところ,有機修復剤による修復皮膜の形成が観察された。この修復剤はpH感受性を有しており,コーティング傷部近傍で生じる酸素の還元反応により,水酸化物イオンが発生し,pH上昇を引き起こし,修復剤が移動することが示唆された。
国際比較研究の基盤となる中規模社会調査の実施モデルの確立

海外の大学,研究機関を訪問,学会参加し,社会調査を方法として用いる研究者に聞き取り調査を行い,海外における社会調査の実施状況を把握した。各国社会の,日本とは異なる調査の特徴が見られた。また,日本で実施数が急速に増加しているインターネット調査を実際に行い,学術調査で用いる際の注意点と手続きを明らかにした。また,そのデータの特性は,想定されているほどには従来型の調査と差異がみられないことがわかった。スウェーデンのヨーテボリで開催された国際社会学会の方法論部会等に参加し、文化横断的な調査の実施のガイドライン、敏感な問題に関する質問文のあり方、データの補正、エリアサンプリング等に関する最新の研究成果と国際的な研究動向について研究資料の収集を行った。また、中国の上海市で、大学における社会調査の実施状況について現地聞き取り調査を行い、特に中国における実査の情報技術導入と、サンプリング・プロセスにおける特徴等について知見を得た。さらに刊行された文献から、調査法に関する欧米、中国の研究動向についての情報収集を行った。これらに基づいて、社会調査法の国際標準化における課題を検討した。その上で、今日的な社会調査法・社会統計学のテキストのあり方について議論を進めた。また、サンプルサイズ2000の全国規模のウェッブ調査(モニター型・男性)を実施した。調査テーマを職業とその諸条件とし、学術調査における実施上のポイント、およびウェッブ法のメリットについて考察を行った。また既存の、直近に実施され、母集団を同じくする個別面接法による調査データと比較し、ウェッブ調査のサンプルの特性を明らかにするための、データセットの作成を進めた。さらに、アメリカの大学院レベルの標準的なテキストにおける、調査倫理問題についての記述を分析し、現代の日本社会おいて必要とされる社会調査倫理とはどのようなものかを検討した上で、その成果を学会で発表し、専門領域の社会学者と議論を行った。本年度は、海外における中規模社会調査の実施状況について把握するために、海外において資料収集と聞き取りを昨年度に引き続いて行った。対象は、ヨーロッパ社会調査研究学会(スイス・ローザンヌ)、復旦大学(中国・上海)、GESIS(ドイツ・マンハイムおよびケルン)等である。スイスでは、ウェブ調査の利点と欠点、複数モード併用調査法や無回答バイアス、モバイル電話のRDD調査法、回答者の代表性に関する指標などについての最先端の研究成果や実践例について情報収集した。中国では、中国社会での調査実施の方法、回収率、調査員の仕事について、情報収集した。ドイツでは、CASIと従来他記式調査の併用、ウェブ調査のプリテスト利用、データアーカイビングの課題等について最新の状況を聞き取った。さらにこれらの調査法に関わる課題に関し、国内外の文献収集を進めた。また金沢大学とお茶の水女子大学で共同して、2012年2月に新規の調査会社、およびこれまで利用してきた調査会社の2社に委託して、同一設計のウェッブ調査を実施し、リサーチ・パネル(モニター)および調査会社間比較を行うことが可能な、データ収集を行った(平成24年度の研究において分析を行う)。また、金沢大学において郵送法実査に参画し、質問項目の開発、調査スタッフへの適切な教育体系を検討する上での事例情報を収集した。平成23年度に本研究で実施したモニターに対するウェブ調査と、台帳からのランダムサンプルに対する個別面接法調査のデータ分析の結果を、国勢調査などのデータを基準として比較し、変数の分布、変数間の関連にみられる、差異と共通性の傾向を明らかにした。以上の成果の一部を、学会発表、論文、図書の形で公表した。研究計画の最終年度であり、海外の中規模社会調査の実施状況の情報収集については、アメリカ社会学会(デンバー)の方法論部会等に出席し、海外における社会学者による社会調査の近年の実施方法例について把握を行った。これまでの海外調査の知見を総合し、社会調査法の国際標準化における課題を検討した。また、サンプルサイズ4000のインターネット調査(モニター型、全国男女、都道府県人口比例割付)を実施し、これまでに実施したインターネット調査のデータ、および基準となる、住民基本台帳からの無作為抽出による面接調査(全国男女)のデータとを比較し、現在のインターネット調査データの回答者特性について検討した。複数のインターネット調査の回答傾向はかなり安定しており、変数間関連の観点では、面接調査と共通する傾向もかなりの程度みられることが明らかとなった。また訪問面接法におけるICT利用については、インターネット調査のインターフェイスの応用が有効であることがわかった。以上のようなこれまでの研究をまとめ、次のようなかたちで研究成果報告を行った。まず、日本社会学会第85回大会の研究法・調査法部会(1)において、4つの報告から成る共同報告「多様に実施される社会調査の比較」を行った。また、研究成果に基づいて、社会調査法のテキスト『入門・社会調査法』を改訂、第2版公刊の準備を行った(2013年4月20日付で刊行した)。また、論文や学会報告の形では発表していない5つの論稿をまとめ、本科研費プロジェクトの『研究成果報告書』を公刊した。この報告書は、2011年および2012年インターネット調査のコードブックおよび基礎集計表ともなっている。

その他、学術論文を執筆し投稿した。以上のように、社会調査の実施法の多様な状況の中で、比較研究を可能とするデータを入手するための方法を明らかにし、実施上の諸注意点を提示した。海外のインフォーマントの獲得が良好に準み、海外調査を計画通りに実施することができたため。またこ適切な設計によって、ウェップ調査を実施することができ、他調査のデータ利用も順調に進められたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究組織において、情報やデータの分析をやや個別的に進めてきたので、情報を共有し、'研究をさらに有機的に連携して推進するために、研究会を適切なタイミング、頻度で開催する。海外研究者からの情報提供が今後も見込まれるが、これまで同様に、複数人の聞き取り調査によって情報収集を推進し、リポートの迅速化を図る。
物体および奥行きの知覚形成を支える神経基盤

V4野において、相対視差の検出と両眼大域対応の計算がなされており、また個々の細胞の活動が、動物の示す奥行き判断と相関すること、背景からわずかに手前に飛び出した視覚特徴を検出するのに適した性質を持つことを見出した。また、下側頭葉皮質の細胞の活動発火頻度が、「形の見え」という意識的な知覚と相関して変動することを見出した。これらの発見により、物体および奥行きの知覚に関わる神経機構の理解が大きく進展した。ヒトやサルの視覚システムは、2枚の網膜画像から見ている情景の3次元構造を構築する能力(両眼立体視能力)を持つ。両眼立体視に関わる情報処理は、一次視覚野(V1野)における両眼網膜像の位置ずれ(両眼視差)の検出に始まる。それに続く情報処理は、従来、頭頂葉視覚経路でなされていると考えられてきたが、近年、側頭葉視覚経路(V4野やIT野)においてもなされていることが判明した(Uka et al.,J.Neurophysiol.,84:120-132,2000)。本年度、われわれは、細かい奥行き判断(立体視力)課題遂行中のサルIT野の神経細胞活動か示す試行間変動が、サルの奥行き知覚判断と相関することを見出した(Uka et al.,J.Neurosci.,25:10796-10802,2005)。例えば、交差視差0.01度のような奥行き弁別閾値近傍の両眼視差の奥行き判断を強いると、サルは、正しく「手前」に判断することもあれば、誤って「奥」に見えると判断することもある。このとき、交差視差に感受性を持つ細胞は、事前に見えると判断する試行においては奥に見えると判断する試行よりも、強い活動を示す傾向がある。この結果は、IT野の活動が両眼奥行き判断に利用されていることを示唆している。さらに、われわれは、IT野の前段であるV4野の細胞の両眼視差選択性の定量的解析を行い、V4野細胞のほとんどが交差視差に感受性を持つことから、通常考えられているように、交差視差細胞と非交差視差細胞の活動の間の競合の結果によって奥行き判断がなされるのではなく、交差視差細胞の活動レベルの上下が、下流の細胞群によって読み出されているとの仮説を提出した(Tanabe et al.,J.Neurophysiol.,94:2683-2699,2005)。両眼立体視のための情報処理は大脳皮質一次視覚野(V1野)ではじまる。V1野細胞は網膜像に含まれる、特定の空間周波数成分のエネルギーを計算することにより両眼視差を検出する。この比較的単純な処理により、V1野細胞は、両眼で輝度が反転した刺激の両眼視差をも検出してしまう。また、せまい空間周波数帯域をもつ刺激(サイン波グレーティングなど)に対しては、両眼視差応答性が周波数に依存して変化する。これらのV1野の細胞活動は、知覚される奥行きを正しく表現していない。輝度反転刺激では、両眼間で像の対応がないために奥行きは知覚できず、また刺激の奥行きは空間周波数成分には依存しないからである。われわれは、空間周波数成分ごとに検出された両眼視差信号が統合されることにより、両眼像対応の処理が進み、奥行きを正しく表現するような細胞活動がつくられるのではないかという仮説を高次視覚領野のひとつV4野において検証した。サルに注視課題を行わせ、V4野から単一神経細胞の活動を細胞外電位記録法により記録した。ランダムドットステレオグラム(RDS)を用いて各細胞の両眼視差感受性を測定した。両眼で輝度が一致したRDSと輝度が反転したRDS(aRDS)を用いた。また、各細胞について空間周波数感受性も測定した。その結果、幅広い帯域の空間周波数に選択的に応答する細胞では、aRDSに対する両眼視差感受性は減弱していた。2次元の帯域通過ノイズ刺激を用いてさまざまな空間周波数帯域での両眼視差感受性を測定した結果、多数のV4野細胞は、刺激の空間周波数成分が変化しても、両眼視差感受性は変化しなかった。これらの結果から、さまざまな空間周波数帯域からの両眼視差信号の統合が、両眼像対応のための情報処理に含まれることが示唆された。またV4野における両眼立体視の奥行き表現は、V1野での表現とは異なり空間周波数成分に依存せず、、より奥行き知覚に相関していることが示唆された。両眼に得た2つの網膜像に基づいて視覚世界を立体的に知覚する能力、両眼立体視は、両目に与えられた網膜像の要素同士が全域にわたり対応して初めて機能する。このような大域対応を持たないようなステレオグラムを見ても、3次元構造を知覚することはできない。しかし、一次視覚野やMT野、MST野の細胞は、このようなステレオグラムに含有されている両眼視差を視差エネルギーの形で符号化して伝えている。

この神経シグナルを脳が奥行きの知覚に利用しているかどうかについては、長年、互いに一致しない研究結果が多く報告され続けてきたが、近年、影響力の強い論文が出版された結果、視差エネルギー情報は、奥行き知覚には、そのままの形では反映されないというのが、当該分野め常識となっていた。本研究において行った実験および理論モデルシミュレーションにより、両眼大域対応のないランダムドットステレオグラム(両眼像が輝度反転しているステレオグラムまたは両眼像の間に時間遅れをもたせたステレオグラム)においても、奥行きの知覚は生じるものの、奥行き判断は、両眼視差エネルギーの符号のそうようになされることを示した。また、大域対応がないと実現できないはずである「奥行き面の知覚」は消失することを示した。「視差エネルギーシグナルは奥行き知覚に反映されない」という両眼立体視研究における常識を覆し、「両眼対応点問題が解決されていない神経シグナルであっても、脳が奥行き判断に用いている」ことを示した。また過去の研究の混乱を整理し、なぜ誤った常識のもととなる実験結果がえられてきたかの理由を解明し、その上で、近年急速に進展した両眼立体視の脳内メカニズムの生理学的知見との整合性を示した。側頭葉視覚経路の視知覚における機能的役割の解明を進めた。(1)両眼奥行き知覚と両眼視差エネルギー情報との関係一次視覚野(V1)で算出された両眼視差エネルギー情報は、直接的な形で、奥行きの知覚には反映されないと従来考えられきたが、この考えは、この数年得られてきている生理学的な研究成果との整合性ある説明が困難である。われわれは、この問題を再度、心理学的に検討した結果、両眼視差エネルギー情報は、直接的な形で奥行きの知覚に貢献しうることを示し、また、この振る舞いをシミュレーションで説明することに成功した。成果は、J. Vision誌に発表した。(2)V4野細胞の奥行き知覚における役割V4野細胞の奥行き知覚における機能的役割を明らかにするために、「細かい奥行き判断」を行っているサルのV4野ニューロンの活動を記録し、心理閾値近傍におけるその試行間変動と行動の試行間変動との相関を情報検出理論にもとづき検討を行った。両者の間には、統計学的な相関があることが判明し、V4野ニューロンの活動が、下流の神経システムに読み取られ、奥行き判断に用いられていることを示唆する結果となった。実験はさらに進行中である。ヒトは、物体までの距離が変化し網膜投影像の大きさが変化しても、その物体の大きさは一定であると知覚することができる。この知覚現象は大きさ恒常性と呼ばれ、脳は網膜投影像の大きさと物体までの距離を利用して、物体の大きさを計算している。物体の大きさの脳内表現について調べた研究は殆ど行われていない。本研究では、距離情報として両眼視差に注目し、サルV4野神経細胞の大きさ選択性に対する両眼視差の影響について調べた。単一神経細胞活動を記録した、様々な両眼視差値における大きさ反応曲線を調べてみると、V4野神経細胞の大きさ選択性は、刺激の両眼視差によって変化し、刺激が近くなるに従い最適刺激サイズが大きくなっていた。ヒトを被験者として心理物理学実験を行ったところ、同じ網膜像の大きさを与える物体であっても、非交差視差により遠くに知覚される物体は小さく、交差視差により近くに見える物体は小さく見えることが判明した。この知覚の性質は、V4野細胞の生理学的性質により説明が可能である。記録されたV4野神経細胞の応答特性は、視差エネルギーモデルにより記述される2つの複雑型細胞の組み合わせによって記述することができた。
官僚ネットワーク分析による国家-社会関係研究:キャリアパス・天下り・中央省庁再編

本研究では、天下りまで含めた高級官僚(退職時に局部長以上)のキャリアパスを全省庁にわたって調査し、官僚のインセンティブ構造を解明、各省庁の特徴を類型化し、政策決定・施行へのインプリケーションを分析することを目的とし、2001年1月の中央省庁再編のインパクトにも注目しつつ各省庁の戦後期におけるキャリアパス・天下りの解明を進めてきた。高級官僚のキャリアパスが官庁の選好や優先課題を反映しているものと捉え、官庁とその環境の間の相互作用を重視する視点から平成18年度までには、退職時に本省局長クラス以上まで昇進した高級官僚の官庁内でのキャリアパスと天下りパターンを、宮内庁、国家公安委員会・警察庁、保安庁・防衛庁、厚生省、労働省へと広げた。平成19年度においては、この研究の調査対象を更に法務省・最高裁判所、文部省、科学技術庁、建設省、国土庁等へと展開し、秦郁彦『日本官僚制総合事典1868-2000』、『人事興信録』などの資料・事典を精査し、アクセスを用いてデータの収集、整理を完了した。この結果、国家と社会を跨ぐ官僚ネットワークの生成・再生産・制度化を包括的に解明し、更には2001年の中央省庁再編以降までアップデートしてデータの整理と分析を行ない、その研究成果の一部を論文発表することができた。こうした研究計画の遂行に伴い、本年度の研究経費としては、図書、ソフトウェアなどの消耗品費、研究補助のための謝金が主なものとなった。高級官僚のキャリアパスが官庁の選好や優先課題を反映しているものと捉え、官庁とその環境の間の相互作用を重視する視点からの研究は、既に郵政省や自治省(また総務省)について以前に予備的な調査を行なっており、この研究方法を最終的には全省庁対象に実施するべく本格調査を開始した。平成17年度における研究活動では、退職時に本省局長・部長(内閣官房室長を含む)クラス以上まで昇進した高級官僚の官庁内でのキャリアパスと天下りパターンを、自治省、総理府、総務庁、内閣官房を中心に着手した。秦郁彦『日本官僚制総合事典1868-2000』、『人事興信録』などの資料・事典を精査し、データの収集、整理を行った。また比較研究の観点から、日本同様に一党優位制が長く続いたメキシコについて調査し、メキシコシティーの国立図書館などにおいて資料を閲覧し、さらにはCarlos Uscanga氏(UNAM)、Jose Luis Leon氏(UAM)ら研究者たちと意見交換を行った。従って、本年度の研究経費としては、データ記録・整理のための小型ノートブック・パソコン、スキャナー、図書、ソフトウェアなどの設備備品費・消耗品費、研究補助のための謝金、日墨比較のための調査・研究の外国旅費が主なものとなった。高級官僚のキャリアパスが官庁の選好や優先課題を反映しているものと捉え、官庁とその環境の間の相互作用を重視する視点から平成17年度には、退職時に本省局長・部長(内閣官房室長を含む)クラス以上まで昇進した高級官僚の官庁内でのキャリアパスと天下りパターンを、自治省、総理府、総務庁、内閣官房を中心に着手した。平成18年度においては、この研究を宮内庁、国家公安委員会、警察庁、保安庁・防衛庁、厚生省、労働省へと広げ、秦郁彦『日本官僚制総合事典1868-2000』、『人事興信録』などの資料・事典を精査し、データの収集、整理を行った。また比較研究の観点から、日本の天下りに近似するpantouflage(パントゥフラージュ)という官民の人材流通が多発しているフランスについて調査し、パリの国立図書館などにおいて資料を閲覧し、さらにはNicolas Jabko(IEP)、Ezra Suleiman(Princeton University)ら研究者たちと意見交換を行った。従って、本年度の研究経費としては、図書、ソフトウェアなどの消耗品費、研究補助のための謝金、日仏比較のための調査・研究の外国旅費が主なものとなった。

平成19年度においては、この研究の調査対象を更に法務省・最高裁判所、文部省、科学技術庁、建設省、国土庁等へと展開し、秦郁彦『日本官僚制総合事典1868-2000』、『人事興信録』などの資料・事典を精査し、アクセスを用いてデータの収集、整理を完了した。この結果、国家と社会を跨ぐ官僚ネットワークの生成・再生産・制度化を包括的に解明し、更には2001年の中央省庁再編以降までアップデートしてデータの整理と分析を行ない、その研究成果の一部を論文発表することができた。こうした研究計画の遂行に伴い、本年度の研究経費としては、図書、ソフトウェアなどの消耗品費、研究補助のための謝金が主なものとなった。
旅行者の意思決定構造と混雑を考慮した観光便益の推計

本年度は,地域固有資源が仮想的なシナリオ下で良くも悪くも変化した場合,それがどれほど旅行需要に影響を与え,観光便益の増減につながるかについて明らかにするために,仮想行動旅行費用法(Travel Cost Method-Contingent Behavior; TCM-CB)により旅行需要を分析し余剰分析を行うことが目的であった.しかし,従来の実際に観測されたデータと仮想シナリオの下でのデータを組み合わせることはバイアスを生じる可能性が指摘されており,本研究では仮想シナリオのみを用いた分析を行った.そこで,地域固有資源にネガティブインパクトが外生的に加わった場合をシナリオとして想定し,地域固有資源の喪失が観光需要に与える影響としてどれほどの余剰をロスするか現状シナリオと仮想シナリオを用いた分析を行った.さらに,オンサイトサンプリングを実施した場合において,従来の推計方法よりもより精度の高い推計が可能である推計方法について検討することができた点において,大きな前進であった.その成果については現在取りまとめ中だが,提案した推計方法の下では先行研究と比べても,地域固有資源の損失が観光産業に大きな損失をもたらすことを示すことができた点において,その重要性は大きいものと考えられる.旅行者の増加が顕著な昨今において,適切な資源管理を行わなければ観光産業が受ける損失は非常に大きいことが判明し,適切かつ迅速な資源保全のための政策実行が求められることを示すことができ,その意義は大きいと考えられる.地域固有資源の喪失が旅行需要に大きな影響を与え,余剰の損失に繋がっている点を明らかにすることができたが,昨年度実施した旅行者の意思決定構造の分析結果を活用することができなかった点においてやや遅れている.明らかになった旅行者の意思決定構造を用い,地域固有資源の明確化を行い,その喪失が余剰に与える影響の分析を行う.さらに,自然要因のみならず混雑などといった人為的要因を加味した地域固有資源の劣化・損失が,余剰に与える影響の分析を行う予定である.本研究の第一目的である、階層化意思決定法(Analytic Hierarchy Process; AHP)を用い国内観光客の意思決定構造を明確にし、競争力をつけるべき地域資源を明らかにするという点においては、分析まで着手することができた。また、AHPと表明選好法の組合せについて検討しているKallas et al.(2011)、AHPを観光分析へと応用した高橋・五十嵐(1990)などの研究の包括的なレビューを行い、本研究の位置付けを明確にすることができた。しかし、観光客の意思決定構造を明確にし地域固有の資源とその強みについて明らかにするという点までは終えることができなかった。観光客の意思決定構造を明確化し、どのように旅行需要関数に反映させるかについて、研究を進めることはできた点については、先行研究とは一線を画す重要な意義があったと思われる。一方で、再度インターネット調査を行うことでデータ収集をし、AHPを用いた分析を行うことで、社会情勢の変化や自然現象などの外的要因が生じた場合、旅行者の意思決定構造をどのように変移させるかについて新たに検討する必要があることが明らかになった点においては、本研究のさらなる発展の可能性が判明し、大きな前進となった。旅行費用法および仮想行動を組み合わせた手法による需要関数の推計方法の改善や、従来とは異なるより精緻な推計方法の検討については、当初の計画よりも前倒しで研究を進めることができた。また、これらの考察の一部を実証研究に応用し、研究論文として国際誌に発表することができた点においては、研究計画通りに本研究の目的を達成することができた。AHPを用いた分析まで着手することができたが、観光客の意思決定構造を明確にした旅行需要関数の推計まで終えることができなかった点については、やや遅れている。しかし、本研究課題を進める中で、さらなる研究の発展の可能性が判明した点については大きな前進となった。また、本研究課題を進める中で、仮想行動旅行費用法を用いた需要関数の推計と余剰分析の実証研究を行い、研究論文として国際誌に発表することができた点において、おおむね順調に進展している。本年度は,地域固有資源が仮想的なシナリオ下で良くも悪くも変化した場合,それがどれほど旅行需要に影響を与え,観光便益の増減につながるかについて明らかにするために,仮想行動旅行費用法(Travel Cost Method-Contingent Behavior; TCM-CB)により旅行需要を分析し余剰分析を行うことが目的であった.しかし,従来の実際に観測されたデータと仮想シナリオの下でのデータを組み合わせることはバイアスを生じる可能性が指摘されており,本研究では仮想シナリオのみを用いた分析を行った.そこで,地域固有資源にネガティブインパクトが外生的に加わった場合をシナリオとして想定し,地域固有資源の喪失が観光需要に与える影響としてどれほどの余剰をロスするか現状シナリオと仮想シナリオを用いた分析を行った.さらに,オンサイトサンプリングを実施した場合において,従来の推計方法よりもより精度の高い推計が可能である推計方法について検討することができた点において,大きな前進であった.その成果については現在取りまとめ中だが,提案した推計方法の下では先行研究と比べても,地域固有資源の損失が観光産業に大きな損失をもたらすことを示すことができた点において,その重要性は大きいものと考えられる.旅行者の増加が顕著な昨今において,適切な資源管理を行わなければ観光産業が受ける損失は非常に大きいことが判明し,適切かつ迅速な資源保全のための政策実行が求められることを示すことができ,その意義は大きいと考えられる.

地域固有資源の喪失が旅行需要に大きな影響を与え,余剰の損失に繋がっている点を明らかにすることができたが,昨年度実施した旅行者の意思決定構造の分析結果を活用することができなかった点においてやや遅れている.再度インターネット調査によるデータ収集を行い、AHPを用いた旅行者の意思決定構造を明らかにし、以前のデータとの比較を行う。その結果をどのように仮想行動旅行費用法に反映させるのかについて検討を進め、旅行需要関数の推計を試みる。需要サイドと供給サイドのニーズが一致しているかについても考察し、地域の環境資源を最大限活かした観光と地域経済の活性化について検討していく。明らかになった旅行者の意思決定構造を用い,地域固有資源の明確化を行い,その喪失が余剰に与える影響の分析を行う.さらに,自然要因のみならず混雑などといった人為的要因を加味した地域固有資源の劣化・損失が,余剰に与える影響の分析を行う予定である.インターネット調査かオンサイト調査かについては、需要関数の推計にも関わる重要な点であり慎重に検討を進めていたため、調査そのものが遅れてしまった。次年度以降、調査方法を速やかに決定し、調査を実施する予定である。実証研究のための調査費用として計上していたが,研究計画とは異なる分析を実施する可能性が出てきたため,データの取り方やどのようなデータを取るかについて慎重に検討を重ねた結果,調査の開始が遅れたため.次年度において,具体的な調査方法と必要なデータを決定し,インターネット調査もしくはオンサイトサンプリングによる調査を行う予定である.
サルにおけるSDF-1発現系の作製と新たなCXCR4アンタゴニストの探索

今年度は、新規低分子量SDF-1受容体アンタゴニスト候補分子10種類について、抗HIV活性を持つかどうかを、in vitro HIV/SHIV感染系で検討し、分子量約900のONO-4007が抗HIV/SHIV活性を持つことを同定した。抗HIV活性の背後にある分子メカニズムとして、低分子量化合物ONO-4007によるマウスT細胞株EL-4のin vitroCXCR4 down modulationを、human SDF-1-Igキメラタンパク質を用いるFACS解析で検討し、down modulationをみとめた。in vitro感染実験系での抗HIV/SHIV活性を調べるため、X4株であるNL432、IIIBや、R5X4株である89.6Pを、低分子量化合物ONO-4007またはコントロールのSDF-1タンパク質存在下、非存在下にヒトT細胞株(MT4,M8166,H9)に感染させ、経時的に培養液中逆転写酵素活性を測定し、低分子量化合物ONO-4007に用量依存的に抗HIV/SHIV活性をみとめた。今後、京大ウイルス研究所・速水博士らと共同で、大動物サルを用いて、低分子量化合物ONO-4007の抗SHIV活性がin vitroで発揮されるかどうかを検討するため予備的に、低分子量化合物ONO-4007のin vitroにおけるサルの抹消血球細胞における抗HIV/SHIV活性を検討し、用量依存的な抗HIV/SHIV活性をみとめた。また、アデノウイルスベクターを用いたサルにおけるSDF-1過剰産生系を作製した。
膵β細胞を標的とした大豆イソフラボン代謝産物エクオールの抗糖尿病効果と作用機構

2型糖尿病の発症にはインスリン分泌不全が重要であり、一般的に、これには膵β細胞量の減少が伴う。これまでに、大豆イソフラボンの腸内代謝物であるS-エクオールがcAMP-protein kinase Aシグナルを活性化してβ細胞株INS-1の細胞死を抑制することを見出している。本研究では、1S-エクオールによるβ細胞の量と機能への影響を個体レベルで検証し、2S-エクオールの作用機構を解明することを目的とした。1飼育期間を通してS-エクオールを経口投与し、β細胞に障害を与えるストレプトゾトシン(STZ)を低用量で複数回投与するモデルを用いてマウスの糖尿病発症へのS-エクオールの影響を検討した。STZ投与終了5日後に糖負荷試験を行った結果、S-エクオール投与群で糖負荷後の血糖値上昇が抑制され、糖負荷15分後の血中インスリン値は上昇傾向であった。一方、インスリン負荷試験ではS-エクオール摂取の影響はなかった。S-エクオール投与群ではβ細胞量が多く、細胞増殖マーカーであるKi67陽性細胞の比率が上昇し、TUNEL染色陽性のアポトーシスが誘発されたβ細胞の割合が低下した。2S-エクオールがGタンパク質共役受容体(GPCR)に作用する可能性を評価するため、リガンドが結合したGPCRを脱感作させるGPCRキナーゼ(GRK)の影響を検討した。GRK3と6のsiRNAによるノックダウンと発現ベクターによる一過的な高発現は、それぞれS-エクオールによるcAMP応答配列(CRE)を介した転写活性を増幅または減弱させた。三量体Gタンパク質のGαsサブユニットのノックダウンにより、S-エクオールによるCREを介した転写活性の上昇、細胞増殖の亢進、細胞死の抑制、およびインスリン分泌の促進がすべて抑制された。以上の結果から、S-エクオールは、in vivoにおいてβ細胞に作用して糖尿病の発症を抑制すること、また、細胞膜のGPCRを介してcAMPを産生しβ細胞の量とインスリン分泌能を増加させることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。2型糖尿病の発症には膵β細胞量の減少を伴ったインスリン分泌不全が重要である。これまでに、大豆イソフラボンの腸内代謝物であるS-エクオールがcAMP-protein kinase A(PKA)シグナルを活性化して膵β細胞株INS-1の細胞死を抑制することを見出している。本研究では、S-エクオールが、1膵β細胞の細胞死、増殖、インスリン分泌に与える影響を個体レベルで検証し、作用機構を解明することと、2S-エクオールの相互作用因子を同定することを目的とする。1-1)in vivoにおけるβ細胞の細胞死と増殖へのS-エクオールの影響:マウスにS-エクオールを投与後、インスリンとKi67で共染色された膵島の割合からβ細胞の増殖能を評価した結果、S-エクオール投与による有意なβ細胞の増殖が見られた。現在、ストレプトゾトシンにより糖尿病を誘発したマウスにS-エクオールを投与し、血糖値への影響を観察している。1-2)β細胞のインスリン分泌へのS-エクオールの影響:S-エクオールはマウス単離膵島においてグルコース応答性インスリン分泌を促進し、PKAの基質であるCREBのリン酸化レベルを上昇させた。これらの結果から、S-エクオールがcAMP-PKAシグナルを介してインスリン分泌を促進することが示唆された。2in vitroにおけるS-エクオールの相互作用分子の探索と同定:INS-1細胞膜画分においてアデニル酸シクラーゼ活性およびホスホジエステラーゼ活性を測定し、S-エクオールがアデニル酸シクラーゼの活性化を介してcAMP-PKAシグナルを活性化していることを見出した。また、GPCRキナーゼ(GRK)ノックダウン時にS-エクオールによるcAMP応答配列(CRE)レポーター活性がさらに上昇した。これらの結果から、S-エクオールがGPCRを介してcAMPシグナルを活性化していることが示唆された。当初の計画通り、動物実験において、S-エクオール投与によるβ細胞増殖能の評価とストレプトゾトシン誘発性糖尿病モデルの確立を実施したため。また、目的の一つであるS-エクオールのcAMP-PKAシグナル活性化機構の解明に関して、cAMP合成酵素アデニル酸シクラーゼや、その上流のGタンパク質共役受容体(GPCR)が関与することを見出したため。

S-エクオール投与群ではβ細胞量が多く、細胞増殖マーカーであるKi67陽性細胞の比率が上昇し、TUNEL染色陽性のアポトーシスが誘発されたβ細胞の割合が低下した。2S-エクオールがGタンパク質共役受容体(GPCR)に作用する可能性を評価するため、リガンドが結合したGPCRを脱感作させるGPCRキナーゼ(GRK)の影響を検討した。GRK3と6のsiRNAによるノックダウンと発現ベクターによる一過的な高発現は、それぞれS-エクオールによるcAMP応答配列(CRE)を介した転写活性を増幅または減弱させた。三量体Gタンパク質のGαsサブユニットのノックダウンにより、S-エクオールによるCREを介した転写活性の上昇、細胞増殖の亢進、細胞死の抑制、およびインスリン分泌の促進がすべて抑制された。以上の結果から、S-エクオールは、in vivoにおいてβ細胞に作用して糖尿病の発症を抑制すること、また、細胞膜のGPCRを介してcAMPを産生しβ細胞の量とインスリン分泌能を増加させることが示唆された。ストレプトゾトシン誘発性糖尿病マウスへのS-エクオール投与による血糖値改善効果を評価する。また、S-エクオールの作用標的の探索を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
タンパク質の迅速かつ精密な化学合成のための方法論的研究

合成対象として90残基のアミノ酸よりなるB.stearothermophilusのDNA結合タンパク質(DBP-II)を選んで,タンパク質の迅速かつ精密な化学合成法の研究を行ったのでその結果を報告する.1.新しい縮合反応の開発:銀イオン存在下,チオエステルを形成しているカルボニル基は活性化され, N-ヒドロキシクシンイミドと反応し,そのエステルを形成することを見いだした.この反応をベブチドのセグメント縮合に応用するための基礎実験を行ったが,ペプチドのα-カルボキシル基をチオエステルとした誘導体は固相合成カルボキシル末端のスペイサーを変えることにより容易に得られない.このペプクギオエステルは精製操作の途中安定であり,副反応を開発したことにより,側鎖のカルボキシル基は保護する必要がなくなり,その結果精製が容易な中間体をデザインすることが可能となった.2.合成中間体ペプチドの合成:合成中間体ペプチドは,迅速かつ容易に合成でき,しかも高純度のものとして得られなければならない.そのため, Bocアミノ酸を用いた最も標準的な固相合成法によりDBP-IIの部分ペプチドを合成した.伸長の終了したペプチドのアミノ末端に無水フッ化水素で切断されない保護基を導入した後,無水フッ化水素処理した.得られたα-アミノ基のみが保護されたペプチドチオエステルを高速液体クロマトグラフィーにより高純度に精製した後,側鎖のアミノ基に保護基を導入し,縮合反応に利用できる保護ペプチド中間体へと導いた.3.DBP-IIの全合成:新しく開発した縮合反応を基礎としてデザインされた保護ペプチド中間体をDBP-IIの全一次構造にわたり合成した.現在それらのペプチドを縮合させ,全合成の途上にある.合成は極めて順調に進行している.合成対象として90残基のアミノ酸よりなるB.stearothermophilusのDNA結合タンパク質(DBP-II)を選んで,タンパク質の迅速かつ精密な化学合成法の研究を行ったのでその結果を報告する.1.新しい縮合反応の開発:銀イオン存在下,チオエステルを形成しているカルボニル基は活性化され, N-ヒドロキシクシンイミドと反応し,そのエステルを形成することを見いだした.この反応をベブチドのセグメント縮合に応用するための基礎実験を行ったが,ペプチドのα-カルボキシル基をチオエステルとした誘導体は固相合成カルボキシル末端のスペイサーを変えることにより容易に得られない.このペプクギオエステルは精製操作の途中安定であり,副反応を開発したことにより,側鎖のカルボキシル基は保護する必要がなくなり,その結果精製が容易な中間体をデザインすることが可能となった.2.合成中間体ペプチドの合成:合成中間体ペプチドは,迅速かつ容易に合成でき,しかも高純度のものとして得られなければならない.そのため, Bocアミノ酸を用いた最も標準的な固相合成法によりDBP-IIの部分ペプチドを合成した.伸長の終了したペプチドのアミノ末端に無水フッ化水素で切断されない保護基を導入した後,無水フッ化水素処理した.得られたα-アミノ基のみが保護されたペプチドチオエステルを高速液体クロマトグラフィーにより高純度に精製した後,側鎖のアミノ基に保護基を導入し,縮合反応に利用できる保護ペプチド中間体へと導いた.3.DBP-IIの全合成:新しく開発した縮合反応を基礎としてデザインされた保護ペプチド中間体をDBP-IIの全一次構造にわたり合成した.現在それらのペプチドを縮合させ,全合成の途上にある.合成は極めて順調に進行している.
破骨細胞exosomeによる骨芽細胞動態制御の可能性検証

骨恒常性維持に重要な役割を果たす骨リモデリングにおいては、骨芽細胞が骨吸収部位において選択的に骨形成する機構の存在が想定されるが、その詳細は不明である。そこで、本研究では破骨細胞活性化に起因する骨芽細胞動態制御機構の解析を進めた。その結果、活性化した破骨細胞が放出するexosomeには、複数の細胞動態制御タンパク質が登載されていることを見出し、その中の少なくとも1種類のタンパク質に関しては、in vitroで細胞動態制御に影響を与えることを見出し、破骨細胞活性化による骨芽細胞動態制御機構の一端を明らかにした。骨リモデリングにおける破骨細胞と骨芽細胞の機能的連続性(カップリング)は明白であるが、両細胞が近接して存在することは希であることが報告され、必要時のみに骨芽細胞を骨吸収が完了した部位へ誘導する機構の存在が想定される。また、申請者らは、破骨細胞由来exosomeが骨芽細胞に結合し、RANKL逆シグナルを惹起し、骨芽細胞分化を促進するカップリングファクターであることを見出している。このシグナル様式が、可溶型タンパク質担体としてではなく、exosomeという形態にて行われていることから、破骨細胞由来exosomeには、骨芽細胞を骨吸収部位への誘引を惹起しうる分子が搭載されていることを想定し、検証を行った。種々の破骨細胞系由来のexosomeに含まれるタンパク質をショットガンプロテオミクス法により解析した。その結果、骨芽細胞の運動性を制御する分子Sema4Dに結合するPlexinB2や、Integrinなど細胞運動性に影響を与える複数の分子が、破骨細胞由来exosome上に搭載されていることが確認された。そこで、生理的な骨リモデリングにおけるカップリング過程において、実際に破骨細胞由来exosomeが制御しうるかを時間的観点から評価した。破骨細胞前駆細胞株RAW264.7細胞をGST-RANKL添加により分化させ、経時的に破骨細胞活性化度およびexosome放出量を制御したところ、破骨細胞活性化から約1日程度遅れてexosome放出量が増大することが確認された。時間的な観点からも、破骨細胞活性化に引き続く骨芽細胞誘引をexosomeが制御するという仮説に矛盾が無いことが確認された。そこで、Sema4Dシグナルに着目し、Sema4D依存的な骨芽細胞運動性制御にexosome上のPlexinB2が関与するかについて、現在検証を進めている。本研究では、骨代謝回転維持、特に、骨細胞と骨形成のカップリング現象において重要と考えられる骨芽細胞動態制御に、活性化した破骨細胞が産生するエクソソームが関与するか検証することを目的としていた。昨年度までの解析により、破骨細胞が産生するエクソソームには、細胞遊走性亢進に関わる分子の受容体が発現していることを見出していた。そのため、このエクソソーム上の受容体が、おとり受容体として機能する結果、骨芽細胞の運動性を低下させることを想定し、本年の研究を進進めることとした。そこでまず、破骨細胞が産生し、細胞外に放出するエクソソームが、骨芽細胞動態に与える影響を解析した。Raw264.7細胞を、GST-RANKLにより刺激することで、破骨細胞を分化させ、その培養上清を回収し、超遠心法にてエクソソームを回収・精製した。続いて、ディッシュ上に骨芽細胞モデル細胞であるST2細胞をコンフルエントに達した状態で、ディッシュ上に掻爬傷を付けた際に、エクソソームの添加の有無によって、傷部位に細胞が遊走する速度が変化するか評価した。その結果、予想に反して、エクソソーム添加群においては、細胞遊走生が亢進する傾向が認められた。そこで、ST2細胞以外の骨芽細胞モデル細胞であるMC3T3-E1細胞、および、幼弱マウス頭蓋骨より遊走させ単離した初代培養骨芽細胞を用いて、同様の検討を行ったところ、ST2細胞と同様に、エクソソームによる遊走性亢進作用が確認された。現在、エクソソーム上に搭載されているタンパク質群で、骨芽細胞に作用しうる分子を選定し、細胞遊走性亢進に寄与する分子の同定を進めている。本研究により、当初の予測とは反対の挙動であるが、破骨細胞由来のエクソソームには、骨芽細胞遊走性を亢進する作用があることが示唆され、骨代謝におけるカップリングの理解における重要な知見が見出された。当初の計画とは、異なる視点での解析を進めてきたが、計画全体の振興の観点からは、順調に進捗していると考えられる。骨代謝学今後は、以下の点に注目し、研究を遂行する。1.Sema4Dに依存的な骨芽細胞運動のexosomeによる制御の検証:現在、可溶型Sema4Dタンパク質の発現傾向を構築中であり、この発現系を完成させ次第、骨芽細胞前駆細胞であるST2細胞、MC3T3-E1細胞に添加し、運動性の変化を評価する。

また、PlexinB2をノックダウンさせるアデノウィルス発現系も現在構築しており、完成したアデノウィルス発現系を破骨前駆細胞に感染させたのうち、分化誘導することで、PlexinB2が低含有のは破骨細胞由来exosomeを作出する。作出したexosomeが骨芽細胞の運動性に与える影響を、細胞遊走性の変化や骨芽細胞内シグナル伝達の観点から解析する。2.In vivoでの検証:PlexinB2に対する中和抗体を骨髄注射し、その骨形態計測を行う。具体的には、PlexinB2中和後の長間骨切片を作成し、破骨細胞と骨芽細胞の距離の変化を解析する。また、カルセイン2重ラベルにより、骨形成速度の測定を行い、exosome上のPlexinB2が生体レベルで骨形態に与える影響を解析する。上記計画を遂行し、破骨細胞由来exosome上のPlexinB2を介する骨芽細胞運動性制御をin vitro・in vivoの両面から解析する。効率的な研究遂行のために、一部実験内容の変更や検討順序を変更し研究を遂行した。結果として、一部の実験を次年度に繰り越すこととなったため、次年度使用額が生じている。昨年度より繰り越すこととなった実験内容を本年度に遂行予定であるため、次年度使用額をその遂行資金として充てる予定である。