hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生殖補助医療の適応を決定する精子受精能評価法の確立に関する研究

その結果、30%以上ではタイミング法での妊娠例がなく、人工授精以上での治療で妊娠が可能であった。よって、その値が30%以上では人工授精以上の治療を選択する必要があるということが判明した。体外受精例での分析では、不動生存精子の割合の分布は17.8%±1.7SE(0-46)で、受精率との相関を求めると、相関係数は-0.41となり相関を認めた。つまり、不動生存精子の割合が多いほど、受精率が低値となることが判明した。引き続き、これらの精子のDNA断片化率などについて調査中である。効率よい不妊治療を行うためにはその原因を解明する必要がある。現在も確定できない原因に受精障害がある。現在の不妊治療はそれぞれの治療で妊娠できない場合、タイミング法、人工授精、体外受精の順に選択され進んでいく。顕微授精は体外受精の受精障害の時に選択される。このような背景から、精子受精能の基準を作成し、受精障害を事前に予測し、また、受精障害が起こった後の対策を明確にすることが重要である。この研究では、精子の受精能の指標を精液パラメーター、生存しているが運動していない精子の割合(精子の生存・死滅の評価はLive/Dead sperm Viability kitで評価)などについて、体外受精の受精成績から受精能の評価を行った。[結果]当初、不動生存精子の割合の分布を調べると17.8%±1.7SE(0-46)で、受精率との相関係数は-0.41となり相関を認め、不動生存精子の割合が多いほど、受精率が低値となった。しかし、その後症例を重ねると、相関係数が-0.1となり相関が消失した。運動性良好精子回収法を実施後の精子パラメーターについて、体外受精の受精成績を評価した結果、精子濃度は10×10^6/ml以上、精子濃度は80%以上、媒精時に添加する精子浮遊液量は20μl以下、Kruger's strict criteriaは4%以上では体外受精の受精障害を認めなかったので、これらの条件を満たせば、体外受精を選択して実施するという基準を作成した。この基準で52例にIVFを実施し、正常受精率73.1%(MII卵に対しては86.8%)であり、受精障害例を認めなかった。また、初回体外受精での受精障害の発生頻度が15%と高いこと、一度受精障害が起こると次に体外受精を実施するとより高い頻度で受精障害が起こるので、初回体外受精実施者と前回の体外受精での受精成績率が30%以下の症例については、媒精後4時間30分で第2極体の有無で受精評価を行い、すべての卵子に第2極体が確認できない場合に、媒精6時間後に再評価し、必要があればrescue ICSIを行う。このような流れにすることによって受精障害に対処することができる。
光子の繰り返し発生と操作による決定論的光子数操作と量子計算

本研究では,単一もしくは少数の光子源のみから発生する光子を繰り返し利用・操作することで,高資源(光子源)効率かつ高精度の光量子状態発生・操作,および量子計算を実現する.本研究では光学損失が少ないながらも比較的実験系が大きくなってしまうバルク光学系で実装される光子源やスイッチを繰り返し利用することで,低損失かつ決定論的な光子数状態の操作や大規模な量子計算を比較的小規模な光学系(光学定盤1台程度)で実現する.本研究では,単一もしくは少数の光子源のみから発生する光子を繰り返し利用・操作することで,高資源(光子源)効率かつ高精度の光量子状態発生・操作,および量子計算を実現する.本研究では光学損失が少ないながらも比較的実験系が大きくなってしまうバルク光学系で実装される光子源やスイッチを繰り返し利用することで,低損失かつ決定論的な光子数状態の操作や大規模な量子計算を比較的小規模な光学系(光学定盤1台程度)で実現する.
幅広い型のHPVを標的とする粘膜ワクチン及び受動免疫ワクチンの開発

現行のヒトパピローマウイルス(HPV)感染予防ワクチンは、子宮頸癌の原因となる15の発癌性HPVうち2つの型を対象としている。我々が分離したマウス由来の抗HPVモノクローナル抗体は、少なくとも8つの発癌性HPVを中和できる。本研究では、この広域中和抗体を、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて生体内で長期間、安定して発現させて幅広い型のHPV感染を防ぐ、受動免疫ワクチンの開発を行なった。昨年度までに、広域中和抗体を発現するAAVベクターを作成し、マウスに接種した。血中の広域中和抗体は、接種6週後にピークに達し、62週後においても検出可能であった。62週後、経膣接種したHPV16、18、58型偽ウイルスに対する感染防御効果が認められた。ヒト細胞株で発現させた広域中和抗体のHPVに対するin vitroの中和活性は、マウス体内で発現させた広域中和抗体および元のマウスモノクローナル抗体に比べ約10倍高かったことから、発現する細胞によって抗体の中和活性が異なることが考えられた。マウスモノクローナル抗体から糖鎖を除去すると中和活性が顕著に上昇したことから、抗体に付加される糖鎖が中和を阻害することが示唆された。最終年度は、中和活性の違いとその原因をさらに詳しく調べた。精製した抗体をマウスに接種し、HPVに対する感染防御を調べた結果、ヒト細胞株で発現させた抗体は、マウスモノクローナル抗体より高い感染防御効果を示した。また、マウスモノクローナル抗体は、ヒト細胞株で発現させた抗体に比べ、より多くのN-アセチルガラクトサミンをもつことが、レクチンの結合性の違いからわかった。以上のことから、広域中和抗体を用いたHPV受動免疫ワクチンは有用であることが示唆された。また、糖鎖が付加されないアグリコシル型の広域中和抗体を作成することで、より効果の高い受動免疫ワクチンになると考えられる。ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染予防にワクチンが導入されているが、子宮頸癌や尖圭コンジローマの原因となるHPVのうち4つの型にしか効果がない。癌の原因となるHPVには少なくとも15の型があり、全ての発癌性HPVに有効なワクチンが必要である。本研究は、発癌性HPVに共通する交叉性中和エピトープや交叉性中和抗体を利用して、幅広い型のHPVに有効な次世代ワクチンの開発を目指す。本年度は、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて生体内で抗HPV交叉性中和抗体を安定して発現させることにより幅広い型のHPV感染を防ぐことを目的とした受動免疫ワクチンの開発を行なった。ヒトでの使用を念頭に、マウス由来の抗HPV交叉性中和抗体の可変領域とヒトIgG定常領域を融合したキメラ抗体をデザインした。細胞外分泌シグナルを付加したキメラ抗体の重鎖と軽鎖遺伝子をプロテアーゼ認識配列を挟んで融合した人工遺伝子を作成した。培養細胞に導入し、培養上清からキメラ抗体を分離精製した。キメラ抗体は、調べた8つの発癌性HPVを全て中和したことから、中和活性と交叉性を維持していることがわかった。続いて、上記キメラ抗体遺伝子をAAV ITR配列に挟んだベクタープラスミドとAAVキャプシド蛋白質発現プラスミドを培養細胞に導入し、キメラ抗体遺伝子をパッケージしたAAVベクターを作成した。精製したキメラ抗体発現AAVベクターをマウス前脛骨筋に接種し、経時的に採血した。ベクター接種3ヶ月後、血清中に最大約100μg/mlのキメラ抗体が分泌されていることをELISAにより確認した。当初の計画では、交叉性中和エピトープを抗原とする粘膜ワクチンと交叉性中和抗体を利用した受動免疫ワクチンの開発を平行して進める予定であったが、時間を要すると思われた交叉性中和抗体発現AAVベクターの作成が順調に進んだため、受動免疫ワクチンの開発を先に行なった。その結果、計画では2年目以降に行う予定であったAAVベクターのマウスへの接種を初年度に行うことができた。その分、粘膜ワクチンの開発が遅れているが、全体としてはおおむね順調に進展している。ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染予防にワクチンが導入されているが、子宮頸癌の原因となる15の型のうち2つの型のみを対象としている。本研究は、発癌性HPVに共通する交叉性中和エピトープや、それを認識する交叉性中和抗体を利用して、幅広い型のHPVに有効な次世代ワクチンを開発することを目的とする。これまでに、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて生体内で交叉性中和抗体を長期間、安定して発現させることによりHPVの感染を防ぐ受動免疫ワクチンの開発を行なった。交叉性中和抗体として、HPVのキャプシドタンパク質L2にあるエピトープを認識し、少なくとも8つの発癌性HPVを中和できるマウスモノクローナル抗体を利用した。ヒトでの使用を念頭に、マウスモノクローナル抗体の可変領域とヒトIgG定常領域を融合したマウス/ヒトキメラ抗体を発現する人工遺伝子を作成した。遺伝子導入したヒト細胞株の培養上清から分離精製したキメラ抗体の各発癌性HPVに対するin vitroでの中和活性は、もとのマウス抗体に比べ1060倍高かった。キメラ抗体を発現するAAVベクターを作製し、マウス骨格筋に接種後、経時的に血中のキメラ抗体濃度を測定した。

接種6週後に抗体濃度は平均約200 ug/mlに達し、その後徐々に低下したが、50週後においても平均約35 ug/mlのキメラ抗体が検出された。マウス体内で発現したキメラ抗体のin vitroでの中和活性は、もとのマウス抗体と同レベルであったことから、抗体を発現させる細胞の違いが中和活性に影響することが示唆された。作製したキメラ抗体が中和活性と交叉性を維持していることが確認できた。また、キメラ抗体発現AAVベクターを接種したマウスで、期待された濃度のキメラ抗体が血中に分泌され、少なくとも1年間発現が持続していることが確認できた。発現する細胞によって抗体の中和活性が異なるという予期しない結果が得られたため、その理由を調べている。受動免疫ワクチンの開発は計画より多少早く進んでいる。その分、粘膜ワクチンの開発が遅れているが、全体としては概ね順調に進展している。現行のヒトパピローマウイルス(HPV)感染予防ワクチンは、子宮頸癌の原因となる15の型の発癌性HPVうち2つの型を対象としている。我々が分離した抗HPVモノクローナル抗体は、少なくとも8つの発癌性HPVを中和できる。本研究では、この広域中和抗体を、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて生体内で長期間、安定して発現させて幅広い型のHPV感染を防ぐ、受動免疫ワクチンの開発を行なった。ヒトでの使用を念頭に、マウス由来の広域中和抗体の可変領域とヒトIgG定常領域を融合したマウス/ヒトキメラ抗体を発現する遺伝子を合成した。このキメラ抗体遺伝子をパッケージしたAAVベクターを作成し、マウス骨格筋に接種後、経時的に血清中のキメラ抗体濃度を測定した。接種6週後に抗体濃度は平均約200 ug/mlに達し、その後徐々に低下したが、62週後においても平均約20 ug/mlのキメラ抗体が検出された。さらに、ベクター接種62週後、経膣接種したHPV16、18、58型偽ウイルスに対する感染防御効果が認められた。遺伝子導入したヒト細胞株の培養上清から分離精製したキメラ抗体の各発癌性HPVに対するin vitroの中和活性は、ハイブリドーマ由来のマウス抗体に比べ1060倍高かった。AAVベクターを接種したマウスの血清中のキメラ抗体のin vitroでの中和活性は、もとのマウス抗体と同レベルであったことから、発現する細胞によって広域中和抗体の中和活性が異なることが考えられた。マウス抗体をグリコシダーゼ処理すると中和活性が約10倍上昇したことから、マウス細胞で抗体が産生される際に付加される糖鎖が中和活性を阻害することが示唆された。AAVベクターのマウス骨格筋への1回の接種で、1年以上にわたって血中に広域中和抗体が分泌されることがわかった。また、AAVベクターを接種したマウスで、複数の型の発癌性HPVに対する感染防御効果が認められた。従って、受動免疫ワクチンの開発については順調に進んでいる。しかし、発現させる細胞によって広域中和抗体の中和活性が顕著に異なるという予期しない結果が得られた。その原因を調べるのに時間を要したため、当初の予定より多少遅れており、研究期間の延長を申請した。現行のヒトパピローマウイルス(HPV)感染予防ワクチンは、子宮頸癌の原因となる15の発癌性HPVうち2つの型を対象としている。我々が分離したマウス由来の抗HPVモノクローナル抗体は、少なくとも8つの発癌性HPVを中和できる。
鉄筋コンクリ-ト構造物の耐震性向上に関する研究

鉄筋コンクリ-ト構造物の耐震性向上に関して、平成元年度及び同二年度にわたり研究を実施した。本研究によって得られた成果は以下の通りである。1.自作の小型振動台に小型アクチュエ-タ-を組合せ、エルセントロ地震波を精度よく再現するシステムを確立した。これを用いて、小型モルタル供試体の振動応答を実験することができた。2.準動的載荷によるオンラインハイブリッド実験により、鉄筋比、アスペクト比および軸圧縮応力度比を変化させた鉄筋コンクリ-ト柱の地震応答実験を行い、土木学会コンクリ-ト標準示方書の耐震に関する規定の妥当性を検証した。3.材料の非線形特性を既知として鉄筋コンクリ-ト柱の力学的性能を表現し、これを用いて地震応答計算を行うことにより、コンピュ-タ-による計算のみによって、鉄筋コンクリ-ト柱の地震応答挙動を精度よく求める方法を確立した。この方法による結果は、準動的載荷によるオンラインハイブリッド実験の結果とよく一致した。4.地震応答映像シミュレ-ション法を考案し、準動的載荷実験による地震応答状況を実時間スケ-ルでビデオ録画して応答の動的挙動を記録および再生する方法を確立した。5.小型モ-タ-を駆動源とする、小型載荷装置を制作し、コンピュ-タ-制御によりオンラインハイブリッド実験を行う方法を開発した。これにより、小型振動台実験用供試体と同寸法の供試体を用いて実験を行い、両者を比較することができた。6.ゴム板を載荷点に配置することにより、耐震性能が大幅に向上することがオンラインハイブリッド実験で示された。振動台実験による検証は今後の課題である。鉄筋コンクリ-ト構造物の耐震的検討に関しては、地震時の弾塑性解析を中心に相当のレベルに達している。耐震設計方法に関しても本研究代表者の提案により、損傷の程度を考慮して、設計法が土木学会のコンクリ-ト標準示方書にとり入れられた。これらの研究を通じて今後の耐震設計の方向を考えると、免震を含めた耐震性の向上に関する研究が必須のものであると考えられる。本研究では従来より進めてきたオンラインハイブリッド実験に加えて振動台による加振実験を行い、免震構造に関する研究を遂行しようとするものである。また、オンラインハイブリッド実験を時刻歴で映像を記録し、これをリアルタイムで再生することにより、振動台実験との対比を試みることとしたのである。今年度の研究で得られた主な成果は以下の通りである。1.小型アクチュエイタを購入して小型振動台を自作し、エルセントロ地震波等を精度よく再現するシステムを確率した。油圧源の容量の関係で最大加速度は200ガル程度であるが、これを用いて小型モルタル柱供試体の振動応答を実験することができた。2.購入したビデオシステムを用いてオンラインハイブリッド実験による鉄筋コンクリ-ト柱供試体の地震応答挙動を時刻歴で映像の記録を行うことに成功した。これにより、この記録をリアルタイムで再現することにより、鉄筋コンクリ-ト柱のせん断破壊の様相が明瞭に把握された。3.形鋼による試験体を作製し、これを用いてオンラインハイブリッド実験の精度の向上を行うことができた。鉄筋コンクリ-ト構造物の耐震性を向上させることは急務であり,本研究は昨年に引き続いてこのテ-マで研究を進めたものである。鉄筋コンクリ-ト構造物の耐震性を向上させるには鉄筋コンクリ-ト部材の弾塑性挙動の把握とその予測,ならびに免震を対象とした動的挙動の把握とが重要である。そこで,昨年度ほぼ完成することができた自作の小型振動台および準動的載荷実験と実時間スケ-ル撮影とを組合せた地震応答映像シミュレ-ションなどを用いて研究を進めた。また,小型振動台に対応した小型準動的載荷実験装置の試作を行った。本年度の研究で得られた成果は次の通りである。

1.鉄筋比,せん断支間断面高さ比,および軸方向圧縮応力度を変化させた鉄筋コンクリ-ト柱供試体を作製して準動的載荷実験および靜的正負繰り返し載荷実験を行った。その結果,本研究代表者が提案し,土木学会コンクリ-ト標準示方書に規定された耐震設計法の妥当性が確かめられた。2.材料特性のみを既知として鉄筋コンクリ-ト柱の断面性能を表し,これを用いて地震応答計算を行うことにより,コンピュ-タ-による計算のみによって,鉄筋コンクリ-ト柱の地震応答挙動を精度よく求める方法を確立した。この方法による結果は,準動的載荷実験の結果とよく一致した。3.実震応答映像シミュレ-ション法により種種の断面性能を持つ鉄筋コンクリ-ト柱のエルセントロ地震による応答の状態を映像として動的に記録することができた。4.小型電動モ-タ-を駆動源とする小型載荷装置を制作し,コンピュ-タ-制御により準動的載荷実験を行う方法を開発した。これにより小型振動台実験用供試体と同寸法の供試体を用いて実験を行うことができた。
一側肺動脈閉塞試験と血管弛緩・収縮ペプチド

一側肺動脈閉塞試験;Unilateralpulmonary artery occulusion tcst(UPAO)によって及ぼされる血管作働物質の変化を心肺循論動態因子の変動と同時に測定し,更に,術後の実測値との関係についても検討した. (方法)肺切除予定患者25名(肺全摘術予定患者10名(P群),肺葉切除予定患者15名(L群))を対象とした.術前に経大腿静脈的に一側肺動脈閉塞試験を施行し,閉塞前,閉塞直後,閉塞10分後,15分後,閉塞解除後の大腿動脈血を採血し,血管拡張因子と収縮因子をラジオイムノアッセイ法で測定した.また,同採血時の心肺循環動態を監視した,さらに肺切除後急性期の変化はSwan-Ganz cathclcrを用いて測定した.(結果)男性19例,女性6例.平均年齢64.7歳(4574歳)であった.UPAO後のmPAPは閉塞直後から有意に上昇し,解除後には改善傾向にあったが依然として高値を示した.また,COは不変であったが,TPVRは閉塞後有意に上昇した.一方,血管拡張因子(血漿ANP,AM値)及び血管収縮因子(血漿ET-1値)は閉塞後共に不変であった.更に,肺切除後の変化を測定したところ術後mPAPはP群のみ術直後から有意に上昇したが,L群とは有意差はなく,術後3日目のみP群が有意に高値を示した.さらに,TPVRはP群の術直後のみ,術前に比べ有意に上昇したが,その後は術前後間には差はみられなかった.しかし,P群とL群との比較では術直後から術後3日目までの全観察期間有意にP群が高値を呈した.また,術後の血管拡張因子の変化ではANPが術直後から上昇し,L群は術後時間経過とともに改善傾向にあるのに対し,p群は有意に遷延傾向にあった.AMはL群は不変であり,P群のみ術後,高値を示した.一方,血漿ET-1値はP群,L群共に有意な変動は無かった. (考察)UPAOでの肺循環動態因子の変化と血管収縮因子及び血管拡張因子の変化は異なった.また,肺切除後は肺葉切除群と肺全摘群とは術後の循環動態の変動および,血管拡張因子との変化において有意差がみられ,肺血管床の残存容量により心房系のみならず心室系への負荷が生じるがこのことを術前のUPAOでの予測は困難である事が示唆された.一側肺動脈閉塞試験での血管作動性物質を検討するに際し、今年度は閉塞前値の基礎データーを把握することを目的とした.現在まで血管拡張因子であるAtrial natriureticpeptide(ANP)とAdrenomedullin(AM)の2項目を測定した.(方法)健常人11名、外科入院患者92名について仰臥位、安静時に動脈血を3cc採血し、-80°Cで凍結保存し、ラジオイムノアッセイ法で測定した.(結果)男性57例、女性46例.平均年齢58.7歳(2386歳)であった.疾患は健常人11例,良性疾患5例,肺癌26例,胃癌21例,大腸癌14例,乳癌14例,食道癌7例,その他の癌4例であった.血漿ANP値(mean±SD)を下記に示す.対象103例の平均値は125.0±50.2pg/mlであった.性差別検討では男性129.9±49.7pg/ml,女性118.9±50.7pg/mlと有意差はなかった.年齢別(p=0.03)の検討を2群間で行った結果,65歳以上群は141.4±60.8pg/mlと65歳未満群の110.6±34.2pg/mlに比べ有意に高値(p=0.002)であった.各疾患別では健常人110.5±19.8pg/ml,良性疾患131.3±57.5pg/ml,肺癌130.2±49.6pg/ml,胃癌113.7±37.5pg/ml,大腸癌132.6±56.3pg/ml,乳癌121.2±51.8pg/ml,食道癌165.8±91.6pg/ml,その他の癌104.9±30.3pg/mlであり,食道癌群は胃癌群より有意に高値(p=0.03)を呈した以外は各疾患間に差はみられなかった.高血圧の既往の有無に関し検討したが有症候群と無症候群との間には有意差はみられなかった.更に呼吸機能検査とANPとの相関関係を検討した.全症例では各因子間に相関はみられなかったが,肺癌症例ではFEV1.0%とANPとの間に弱いながら相関がみられた.(r=0.646; p=0.02).また,血漿AM値(mean±SD)を下記に示す.対象103例の平均値は11.45±2.69pg/mlであった.各疾患別では健常人10.84±1.05pg/ml,良性群10.55±1.28pg/ml,肺癌11.60±2.73pg/ml,胃癌11.70±3.56pg/ml,大腸癌11.44±2.40pg/ml,乳癌11.58±2.99

pg/ml,食道癌12.28±2.29pg/ml,その他の癌10.56±3.43pg/mlであり,各疾患間に有意差はみられなかった.また,性差及び年例別検討でも有意差はなく,呼吸機能との関係もみられなかった.(考察)血漿ANPは高齢者群が若年者群より高値を示したが,性差,各疾患間,高血圧の有無とは関係がなかった.肺癌においては閉塞性機能障害と密接に関係にあった.このことが肺切除を行う症例に肺動脈閉塞試験でどのように影響するか収縮因子との因果関係を含め検索する予定である.一側肺動脈閉塞試験;Unilateralpulmonary artery occulusion tcst(UPAO)によって及ぼされる血管作働物質の変化を心肺循論動態因子の変動と同時に測定し,更に,術後の実測値との関係についても検討した. (方法)肺切除予定患者25名(肺全摘術予定患者10名(P群),肺葉切除予定患者15名(L群))を対象とした.術前に経大腿静脈的に一側肺動脈閉塞試験を施行し,閉塞前,閉塞直後,閉塞10分後,15分後,閉塞解除後の大腿動脈血を採血し,血管拡張因子と収縮因子をラジオイムノアッセイ法で測定した.また,同採血時の心肺循環動態を監視した,さらに肺切除後急性期の変化はSwan-Ganz cathclcrを用いて測定した.(結果)男性19例,女性6例.平均年齢64.7歳(4574歳)であった.UPAO後のmPAPは閉塞直後から有意に上昇し,解除後には改善傾向にあったが依然として高値を示した.また,COは不変であったが,TPVRは閉塞後有意に上昇した.一方,血管拡張因子(血漿ANP,AM値)及び血管収縮因子(血漿ET-1値)は閉塞後共に不変であった.更に,肺切除後の変化を測定したところ術後mPAPはP群のみ術直後から有意に上昇したが,L群とは有意差はなく,術後3日目のみP群が有意に高値を示した.さらに,TPVRはP群の術直後のみ,術前に比べ有意に上昇したが,その後は術前後間には差はみられなかった.しかし,P群とL群との比較では術直後から術後3日目までの全観察期間有意にP群が高値を呈した.また,術後の血管拡張因子の変化ではANPが術直後から上昇し,L群は術後時間経過とともに改善傾向にあるのに対し,p群は有意に遷延傾向にあった.AMはL群は不変であり,P群のみ術後,高値を示した.一方,血漿ET-1値はP群,L群共に有意な変動は無かった. (考察)UPAOでの肺循環動態因子の変化と血管収縮因子及び血管拡張因子の変化は異なった.また,肺切除後は肺葉切除群と肺全摘群とは術後の循環動態の変動および,血管拡張因子との変化において有意差がみられ,肺血管床の残存容量により心房系のみならず心室系への負荷が生じるがこのことを術前のUPAOでの予測は困難である事が示唆された.
HBV感染症における肝発癌,preS1のトランス活性化作用の関与

肝臓の線維化の進展、ことにその終末像としての肝硬変では肝不全や肝細胞癌、食道静脈瘤、感染症などの合併症が直ちに生命予後に影響を及ぼすため、慢性肝疾患の治療では肝硬変への移行の防止、即ち肝線維化の抑制が極めて重要である。ことにC型慢性肝疾患では繊維化が高度に進展した症例に肝細胞癌が多発する。これに対し、B型慢性肝疾患では繊維化の進展度が軽度に留まる症例でもしばしば肝細胞癌の発症を認めることが特徴である。このようにB型肝炎ウイルス感染では肝病変の進展というリスク以外にも何らかの因子が相乗的に肝発癌を促進している可能性が示唆される。従来、HBX蛋白がこのような因子ではないかと想定されてきたが、今回我々はHBVpreS1蛋白にも肝発癌促進作用のあることを明らかにした。このような形質転換に関与する蛋白を同定したことは、発癌機構を明らかにすることに留まらず、肝細胞癌の過程の詳細を明らかにすることにより治療に大いに貢献できる。すなわち、今後の遺伝子解析の進歩により発癌のチェックポイントを点で捕らえることが可能になると予想されるので、肝発癌の要所を特異的に阻害する薬剤の開発を含めた肝発癌の予防法の開発に大きく寄与すると考えられる。発癌の契機に加え、癌の悪性度を高めるという過程に関与するEGF系のautoactivationをたった一つの蛋白質(HBVpreS1)が引き起こし得るとの今回の発見は、従来複雑に見えた肝発癌が意外にも直截的な現象であることを示唆しており、肝繊維化による発癌リスクの上昇との関連で、さらなる今後の展開が大いに期待できる。B型肝炎ウイルス(HBV)による慢性肝疾患では、肝細胞DNAへのHBV-DNAの組み込みにより肝細胞の癌化および発育に重要な要因と考えられている。従来HBx蛋白とpreS2蛋白のtransactivationが検討されてきたが、我々は、癌細胞の増殖因子であるTGF-αをpreS1がtransactivateすることを明らかにした(Cancer Res 58:1813-1816,1998)。そこで、本年度はpreS1のcis elementを決定するためのreporterの作成を行った。さらに、differnetial displayによってpreS1によってtransactivateされる遺伝子を3個見い出したが、少数のため再度differnetial displayを行っている。この3個の遺伝子については、reporter geneの作成を予定している。また、preS1 transgenic mouseを作成するためのconstractを作成した。

発癌の契機に加え、癌の悪性度を高めるという過程に関与するEGF系のautoactivationをたった一つの蛋白質(HBVpreS1)が引き起こし得るとの今回の発見は、従来複雑に見えた肝発癌が意外にも直截的な現象であることを示唆しており、肝繊維化による発癌リスクの上昇との関連で、さらなる今後の展開が大いに期待できる。
麹菌異種発現系を基盤とする人工代謝経路の構築と抗がん活性擬天然物の創生研究

本研究では、糸状菌ジテルペンピロン生合成系の全容解明と人工生合成経路による擬天然物の創生により、抗がん活性化合物ならびに有用薬理活性天然物を創生することを目的とした。まず、糸状菌ジテルペンピロン生合成系の全容解明と人工生合成経路による擬天然物の創生に着手した。ゲノムマイニングにより、5属の菌(Fusarium属、Macrophomina属、Colletotrichum属、Metarhizium属、Arthrinium属)のゲノム上にジテルペノイドピロン類生合成遺伝子クラスターを見出し、全ての生合成経路を麹菌内で再構築した。作製した形質転換株が作製する全てのジテルペノイドピロン類を単離構造決定することで、全ての経路に関わる遺伝子の機能を解明し、生合成経路の全容を解明した。ジテルペノイドピロン生合成経路に見られる修飾酵素の機能を明らかにすることで、3回の酸化と1回の還元反応を触媒するユニークな酵素の発見にも繋がった。次に生合成経路の全容解明で得られた知見をもとに、ジテルペノイドピロンの生合成経路をリデザインした。それにより、天然の経路では生産されない多様な新規ジテルペノイドピロン類を創出可能な人工生合成経路の構築に成功した。また、それらの経路で作られるジテルペノイドピロン類に関しては、全て単離構造決定し、新規12種を含む22種のジテルペノイドピロンの創生に成功した。また、本研究で得られたジテルペノイドピロン類の中から、がん幹細胞の増殖を1 μM以下で抑制する化合物を発見した。さらに、アルツハイマーとの関連が示唆されているアミロイドβの凝集を抑制するものや数nMでHIVの増殖を抑制するものも発見しており、本研究手法が活性物質の創生にゆうようであることを示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、次世代シーケンス解析によりゲノム情報を取得した菌およびデータベース上の遺伝子情報とゲノムDNAが入手可能な5属の糸状菌のジテルペノイドピロン化合物群の生合成経路の全容を解明することを目的として行った。ジテルペノイドピロン生合成経路に見られる修飾酵素の機能を明らかにすることで、3回の酸化と1回おn還元反応を触媒するユニークな酵素の発見にも繋がった。また、それらの経路で作られるジテルペノイドピロン類に関しては、全て単離構造決定し、15種以上の新規ジテルペノイドピロンの取得に成功した。現在、本研究で得られたジテルペノイドピロン類に関しては、抗菌、抗真菌、抗ウイルス活性に加え、各種ヒトがん細胞に対する活性試験を行っている。糸状菌のジテルペノイド生合成経路の全容を解明し、その経路を人為的に再編成することで多様な非天然型二次代謝物を生産する系を確立することができた。その成果は、第59回天然有機化合物討論会や第138回日本薬学会年会で発表した。当初の予定では、初年度で生合成経路の全容を解明し、2年目でその経路のリデザインを行う予定であったが、順調に研究が進展したため、2年目に計画していた内容も達成することができた。現在、作成したジテルペノイドピロン類の薬理活性を評価している。

また、本研究で得られたジテルペノイドピロン類の中から、がん幹細胞の増殖を1 μM以下で抑制する化合物を発見した。さらに、アルツハイマーとの関連が示唆されているアミロイドβの凝集を抑制するものや数nMでHIVの増殖を抑制するものも発見しており、本研究手法が活性物質の創生にゆうようであることを示した。前年度までに糸状菌のジテルペノイドピロン類の生合成経路の全容を解明し、その経路を人為的にリデザインすることで、天然には存在しないジテルペノイドピロンを生合成させることに成功した。今後は、糸状菌の他の経路と融合させることでさらに多様な新規ジテルペノイドピロンの人工生合成経路を構築し、ジテルペノイドピロン類のケミカルスペースを拡充する。また、現在評価中のジテルペノイドピロン類の中で、有望な活性を示すものが存在した場合、その化合物の構造的特徴をさらに拡張させることが可能な経路を構築し、活性の向上を計る。本提案は、ジテルペノイドピロン類の生合成経路の再構築と再設計に加え、トリテルペン類の人工代謝経路の構築とRipps生合成マシナリの開拓を提案している。そのため、トリテルペンとRippsの研究を重点的に進めていくことを予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
HSP誘導を利用した関節疾患の保存療法の開発-誘導剤と温熱刺激を用いて-

MW照射8時間後の発現は40W以上の温熱刺激で亢進した.PGおよびCol IIのmRNAの発現はともに20W以上温熱刺激で亢進し40Wで最大であった.40WのMW照射時では,HSP70,PGおよびCol IIのmRNAの発現はそれぞれ8時間後,48時間後,72時間後に最大値を示した.HSP70タンパクの発現は24時間後で最も亢進していた.また,HSP70阻害剤であるquercetinを家兎膝関節内へ投与した場合,関節軟骨において温熱刺激によるHSP70の発現が抑制されるとともに,PGmRNAの発現亢進が抑制された.一方,温熱誘導性のCol II mRNAの発現は明らかな変化を認めなかった.本研究では,適度な温熱刺激が軟骨基質代謝を亢進させることが明らかになった.この温熱刺激による基質代謝亢進作用の一部にHSP70の発現が関与している可能性が示された.これらの結果は,温熱刺激がHSP70の発現を介して,関節軟骨に対するさまざまなストレスから軟骨細胞を保護するとともに,損傷を受けた関節軟骨の再生を促す可能性を示しており,変形性関節症の治療を考える上で重要である.MW照射8時間後の発現は40W以上の温熱刺激で亢進した.PGおよびCol IIのmRNAの発現はともに20W以上温熱刺激で亢進し40Wで最大であった.40WのMW照射時では,HSP70,PGおよびCol IIのmRNAの発現はそれぞれ8時間後,48時間後,72時間後に最大値を示した.HSP70タンパクの発現は24時間後で最も亢進していた.また,HSP70阻害剤であるquercetinを家兎膝関節内へ投与した場合,関節軟骨において温熱刺激によるHSP70の発現が抑制されるとともに,PGmRNAの発現亢進が抑制された.一方,温熱誘導性のCol II mRNAの発現は明らかな変化を認めなかった.本研究では,適度な温熱刺激が軟骨基質代謝を亢進させることが明らかになった.この温熱刺激による基質代謝亢進作用の一部にHSP70の発現が関与している可能性が示された.これらの結果は,温熱刺激がHSP70の発現を介して,関節軟骨に対するさまざまなストレスから軟骨細胞を保護するとともに,損傷を受けた関節軟骨の再生を促す可能性を示しており,変形性関節症の治療を考える上で重要である.本年度,日本白色家兎から単離した関節軟骨初代培養細胞に対してグルタミン(Gln)を投与し,43°Cの熱ストレス負荷を行った.対照としてGlnを添加しない細胞を用いた,熱ストレス負荷後4時間でタンパクを抽出し,HSP70の誘導をウエスタンブロッティング法で確認した.細胞活性をLDH assayおよびtetrazolium salt-based assayで検討した.熱ストレス非存在下では,全ての細胞でHSP70の発現を認めなかった.熱ストレス負荷後のHSP70発現はGlnを添加した細胞で濃度依存的に増強した.熱ストレス負荷の細胞活性は対照細胞と比べてGlnを添加した細胞で有意に高かった.また,培養軟骨細胞に対して同様にGlnを投与し,0.5mMのsodium nitroprusside(SNP)によるアポトーシス誘導を行った.SNP添加後の細胞活性は対照細胞と比べてGlnを添加した細胞で有意に高かった.ヘキスト33342染色およびTUNEL染色によるアポトーシス陽性細胞の割合は,対照群と比べてGlnを添加した群で有意に少なかった.これら2つの結果より,Glnは熱ストレスおよびSNPによるアポトーシスから軟骨細胞を保護することが明らかとなった.この軟骨保護作用はHSP70発現を介している可能性が示唆された以上の研究結果は,Glnがさまざまなストレスから軟骨細胞を保護し,進行する軟骨変性を抑制する可能性があることを示しており,変形性関節症の治療を考える上で重要である.MW照射8時間後の発現は40W以上の温熱刺激で亢進した.PGおよびCol IIのmRNAの発現はともに20W以上温熱刺激で亢進し40Wで最大であった.40WのMW照射時では,HSP70,PGおよびCol IIのmRNAの発現はそれぞれ8時間後,48時間後,72時間後に最大値を示した.HSP70タンパクの発現は24時間後で最も亢進していた.また,HSP70阻害剤であるquercetinを家兎膝関節内へ投与した場合,関節軟骨において温熱刺激によるHSP70の発現が抑制されるとともに,PG mRNAの発現亢進が抑制された.一方,温熱誘導性のCol II mRNAの発現は明らかな変化を認めなかった.本研究では,適度な温熱刺激が軟骨基質代謝を亢進させることが明らかになった.この温熱刺激による基質代謝亢進作用の一部にHSP70の発現が関与している可能性が示された.これらの結果は,温熱刺激がHSP70の発現を介して,関節軟骨に対するさまざまなストレスから軟骨細胞を保護するとともに,損傷を受けた関節軟骨の再生を促す可能性を示しており,変形性関節症の治療を考える上で重要である.
1次元スピンギャップ磁性体における量子相転移現象の実験的解明

磁気異方性のない典型的なスピンギャップ系であるスピンS=1/2一次元ハイゼンベルグ反強磁性交替鎖pentafulorophenyl nitronylnitroxide(F_5PNN)と、二つの臨界磁場領域を持つという特徴的な磁気特性を示す(CH_3)_2NH_2GuCl_3(DMACuCl_3)という二種類の物質を用い、スピンギャップ系の磁場誘起相転移の機構解明と、朝永-ラッティンジャー液体(TL液体)を目指し実験を行った。F_5PNNにおいて極低温・磁場中比熱測定よりそのギャップ磁場はH=3T、飽和磁場はH=6.5Tであることを明らかにした。また臨界磁場領域(3T≦H≦6.5T)では7=250mK以下の極低温で磁場誘起秩序が出現することを見出した。磁場誘起秩序相より高温側における全磁場領域の比熱が、同じく磁気異方性のないスピンギャップ系である一次元スピン梯子磁性体における理論計算と定性的に一致することを示し、一連の振舞がスピンギャップ系に普遍的なものであることを初めて実験的に示した。さらに、比熱のブロードピークが見られた磁場・温度領域において、NMR緩和率ではTL液体の出現を示唆する幕異常・が観測されていることを示し、ブロードピークがTL液体に関連した低エネルギー励起に起因する可能性があること示した。DMACuGl_3ではギャップ磁場領域(2 T≦H<3.5 T)における比熱には、二つの緩やかな極大が現れること、それより低磁場(H<2 T)および高磁場領域(H≧3.5 T)においては、磁気秩序を示唆する鋭いピークが見られることを示した。ギャップ領域の比熱は、理論計算との比較を行うことにより、強磁性(F)ダイマーと反強磁性(AF)ダイマーが弱い反強磁性相互作用で結合しながら交互に並ぶという、特異な一次元鎖モデルによって説明できることを明らかにした。磁気異方性のない典型的なスピンギャップ系であるスピンS=1/2一次元ハイゼンベルグ反強磁性交替鎖pentafulorophenyl nitronylnitroxide(F_5PNN)と、二つの臨界磁場領域を持つという特徴的な磁気特性を示す(CH_3)_2NH_2CuCl_3(DMACuCl_3)という二種類の物質を用い、スピンギャップ系の磁場誘起相転移の機構解明と、朝永-ラッティンジャー液体(TL液体)を目指し実験を行った。また臨界磁場領域(3T≦H≦6.5T)ではT=250mK以下の極低温で磁場誘起秩序が出現することを見出した。さらに、比熱のブロードピークが見られた磁場・温度領域において、NMR緩和率ではTL液体の出現を示唆するべき異常が観測されていることを示し、ブロードピークがTL液体に関連した低エネルギー励起に起因する可能性があること示した。DMACuCl_3ではギャップ磁場領域(2T≦H<3.5T)における比熱には、二つの緩やかな極大が現れること、それより低磁場(H<2T)および高磁場領域(H≧3.5T)においては、磁気秩序を示唆する鋭いピークが見られることを示した。

ギャップ領域の比熱は、理論計算との比較を行うことにより、強磁性(F)ダイマーと反強磁性(AF)ダイマーが弱い反強磁性相互作用で結合しながら交互に並ぶという、特異な一次元鎖モデルによって説明できることを明らかにした。磁気異方性のない典型的なスピンギャップ系であるスピンS=1/2一次元ハイゼンベルグ反強磁性交替鎖pentafulorophenyl nitronylnitroxide(F_5PNN)と、二つの臨界磁場領域を持つという特徴的な磁気特性を示す(CH_3)_2NH_2CuCl_3(DMACuCl_3)という二種類の物質を用い、スピンギャップ系の磁場誘起相転移の機構解明と、朝永-ラッティンジャー液体(TL液体)を目指し実験を行った。F_5PNNにおいて極低温・磁場中比熱測定よりそのギャップ磁場はH=3T、飽和磁場はH=6.5Tであることを明らかにした。また臨界磁場領域(3T≦H≦6.5T)ではT=250mK以下の極低温で磁場誘起秩序が出現することを見出した。磁場誘起秩序相より高温側における全磁場領域の比熱が、同じく磁気異方性のないスピンギャップ系である一次元スピン梯子磁性体における理論計算と定性的に一致することを示し、一連の振舞がスピンギャップ系に普遍的なものであることを初めて実験的に示した。さらに、比熱のブロードピークが見られた磁場・温度領域において、NMR緩和率ではTL液体の出現を示唆する冪異常が観測されていることを示し、ブロードピークがTL液体に関連した低エネルギー励起に起因する可能性があること示した。DMACuCl_3ではギャップ磁場領域(2T≦H<3.5T)における比熱には、二つの緩やかな極大が現れること、それより低磁場(H<2T)および高磁場領域(H≧3.5T)においては、磁気秩序を示唆する鋭いピークが見られることを示した。
タンパク質を用いない高耐久性糖センサーの開発

電極表面にフェニルボロン酸および電気化学活性種であるフェロセンを固定化するために、ポリカチオンとしてフェロセン修飾ポリアリルアミン(Fc-PAA)およびポリアニオンとしてフェニルボロン酸修飾ポリアクリル酸(PBA-PAcA)を合成して交互累積膜法で固定化を試みた。水晶振動子ミクロバランス法(QCM)およびサイクリックボルタンメトリによるフェロセンの応答で膜の評価を行った。これらの結果からFc-PAA/PBA-PAcA交互累積膜が作製できることがわかった。しかし、作製した修飾電極はpH変化によってFcの電極応答の変化が観察されたが、フルクトース存在下で有意差は見られなかった。次に、乳酸とフェニルボロン酸が結合する性質を利用してフェニルボロン酸単分子膜修飾電極におけるフェリシアン酸イオンの乳酸に対する応答性を調べた。修飾電極は金電極をアルミナ研磨および硫酸中で電解研磨後、合成したジチオビス(4-ブチリルアミノ-m-フェニルボロン酸)溶液に浸して金-チオール結合によりフェニルボン酸の単分子膜を調製した。作製したフェニルボロン酸単分子膜修飾電極の乳酸非存在下のpH7のフェリシアン酸イオンのピーク間電位差は323mVであった。一方、100mM乳酸存在下におけるフェリシアン酸イオンのピーク間電位差は516mVであった。この結果から電極表面のフェニルボロン酸と添加した乳酸の結合が起こり電極表面の負電荷密度が増加することでフェリシアン酸イオンの応答が抑えられていることが示唆された。また、乳酸の濃度を変化させてフェリシアン酸イオンの電極応答をピーク電流値によって評価した結果、乳酸がおよそ1-30mMで測定できることがわかった。フェニルボロン酸誘導体修飾ポリアリルアミン(PBA-PAA)とカルボキシルメチルセルロース(CMC)およびアルギン酸ナトリウム(AGA)の交互累積膜修飾電極を作製して糖の検出を試みた。PBAは中性において糖と結合すると負電荷を持つため、電極表面にPBA誘導体を固定化することで糖濃度依存的に電極表面の負電荷密度が増加する。結果として、糖濃度依存的にフェリシアン酸イオンの応答が阻害される推察される。本研究で作製したPBA-PAA/CMCおよびPBA-PAA/AGA交互累積膜修飾電極を用いて検討を行ったところ、PBA-PAA/CMCにおいて糖の添加によりフェリシアン酸の応答が阻害され糖の検出に利用できることが確認できた。一方PBA-PAA/AGAにおいては応答の変化は見られなかった。また、PBA-PAA/CMC交互累積膜修飾電極について累積操作数と電極応答について検討した結果、(PBA-PAA/CMC)_4/PBA-PAAにおいてもっとも大きな応答が得られた。次に、(PBA-PAA/CMC)_4/PBA-PAA交互累積膜修飾電極のフェリシアン酸イオンのピーク電流値(i_p)の糖濃度依存性について検討した。その結果、D-グルコースおよびD-フルクトースが5mA/decadeを示した0.1-300mMの範囲で測定可能であり、D-グルコースとD-フルクトースはほぼ同等の応答を示した。フェニルボロン酸誘導体と糖の結合定数はD-グルコースの結合定数はD-フルクトースと比較すると極めて小さい。このため、これまでのフェニルボロン酸誘導体を用いた分析ではD-グルコースの選択性が得られなかった。本研究の結果では、(PBA-PAA/CMC)_4/PBA-PAA交互累積膜修飾電極においてD-グルコースへの選択性の改善が確認された。
超好熱始原菌由来転写関連因子TIPの転写調節機構解明

本特定領域の研究費で購入した培養装置を用いて、TIPの遺伝子を導入したセレノメチオニ〓メチオニンで置換したTIPの精製、及びTIPの結晶化を行った。結晶化はハンギングドロップ〓の濃度のタンパク溶液に対し、沈殿剤として5%(wt/wt)PEG8000、緩衝液として100mM ME〓れた。この結晶は正方晶系に属し、空間群はP4_32_12、格子定数はa=b=74.34Å,c=86.〓TIPのMADデータ収集は、SPring-8の40B2ビームラインで行った。Peak(0.9793Å)、Edge(0.9795Å)、Remote(0.9873Å)の3波長で回折強度データ収集を行ったところ、3.0Å分解能に対してR_<merge>の値はそれぞれ7.6%、7.1%、7.3%であり、Completenessはこの分解能の範囲で、すべての波長セットについて100%であった。プログラムCNSを用いてMAD法による処理を行ったところ、パターソンマップ上にセレン由来と思われるピークを確認できたので、位相計算及び溶媒平滑化を行ったところ、二次構造の確認できる電子密度を得ることができた。現在、主鎖の約80%にあたる200残基をトレースし、モデル構築を進めている。今後は構造の精密化を行い、TBPとの結合様式について検討を行い、超好熱始原菌特有の転写機構について検討を加える予定である。
固-液系におけるポルフィリンと金属イオンの新規な錯生成反応

溶液内でのポリフィリンの錯生成反応は一般に遅いことが知られており,その反応機構や触媒について数多くの報告がある。しかし,今日まで固-液系でのポリフィリンの錯生成反応について研究した例はほとんどない。本研究では,ニッケル(II),銅(II),亜鉛(II)に注目し,シリカゲル/有機溶媒系で,錯生成の反応速度について検討し,その特徴を明らかにした。金属イオン(Ni^<2+>,Cu^<2+>,Zn^<2+>)をそれぞれ吸着させたシリカゲル(M-SiO_2)を以下のように調製した。シリカゲルと金属イオン水溶液を,pH5-8,25°Cで攪拌した後,シリカゲルを水で洗浄し,120°Cで1時間乾燥し活性化させ,M-SiO_2を得た。錯生成反応では,テトラフェニルポルフィン(H_2tpp)のトルエン溶液と,上述のM-SiO_2を25°Cで攪拌した。反応速度定数k_<obs>を求めるために,M-SiO_2を連続的に濾過し,濾液の吸光度を測定し,濾液は反応溶液に戻す反応装置を作成した。金属イオン初濃度やpHを変えて金属吸着量(Q_M)の異なる数種のシリカゲルを調製し,錯生成反応を検討した。その結果,ニッケルでは錯生成反応はほとんど認められないものの,銅,亜鉛では迅速な錯生成が観測された。銅,亜鉛についての錯生成の反応速度は,シリカゲル上のQ_Mに対して1次であり,通常の錯生成と同様であった。しかし,M-SiO_2調整時のpHも反応速度に影響を与えるという特徴が観測された。すなわち,k_<obs>は,特に亜鉛の場合pHの増大とともに単調に減少した。本研究で見出された特異的なpH依存性は,M-SiO_2調整時にH^+がシリカゲルもしくは吸着している金属(II)の化学状態を変化させているためであると考えられる。今後,M-SiO_2の状態分析を行うことでより詳細な反応機構の解明が可能になると期待される。
マウスにおける選択的X染色体不活性化の研究

マウスの雌では、発生初期に2本のX染色体の一方が不活性化し、雄との間に生じたX連鎖遺伝子量を補正する。胚体組織では父親由来のX染色体(X^P)と母親由来のX染色体(X^M)が任意に不活性化するのに対して、胚体外組織ではX^Pが選択的に不活性化される。本研究では、この選択的不活性化に関与する刷り込みを解析することを目的としている。一昨年度、申請者は受精卵間の前核置換により作製した雄核発生胚を用いた実験から、X^Mが胚体外組織で不活性化を免れるようなゲノム刷り込みを受けていることを示した。胚体組織と胚体外組織は、もともと同一起源であることから、最初に選択的な不活性化を引き起こす刷り込み(インプリィンティング)が存在し、胚体組織に分化した細胞では、その刷り込みが消失もしくは無効化された結果、ランダムな不活性化が起こると考えられる。近年、クロマチンを構成するヒストン蛋白質中の特定のアミノ酸残基の修飾がクロマチン高次構造の制御を介したエビジェネティックスの中心的役割を担うことが判りつつある。実際、不活性Xに関しては、ヒストンH3N末端の9番目のリジン残基が高メチル化で低アセチル状態であり、4番目のリジン残基が低メチル化状態であることが判明している。本年度は、マウス着床前雌胚を用いて、不活性化開始に必須の遺伝子Xist RNAドメインに於けるヒストンH3N末端の4番目のリジン残基のメチル化と9番目のリジン残基に於けるアセチル化を解析した。その結果、まだ、Xistは発現しているが、不活性化していない16細胞期から一部の割球で4番目のリジン残基の低メチル化と9番目のリジン残基の低アセチル化が開始している事を見いだした。これらのことから、不活性化開始以前に、X染色体のクロマチン構造は変化を開始している可能性が示唆された。本研究は、フランス、パリにあるキュリー研究所、Edith Heard博士の研究室で行った。
AFP/E2によるエストロゲン依存性子宮体部癌の増殖抑制に関する検討

現在に至るまでAFPの糖鎖部分に関しては不明の点が多く、AFPをエストロゲン依存性腫瘍の新しい治療法として応用するにあたり、AFPの糖鎖構造と悪性腫瘍、特に子宮体部癌との関係に関し検討を加える必要があると考えられた。2例の胃肝様線癌の電気泳動を比較するとCon A,E-PHA,allo Aにおいてほぼ同様のパターンを示したが、LCAでは全く異なっていた。卵巣および子宮体部原発肝様腺癌の電気泳動におけるCon A,allo Aでは3例とも比較的類似したパターンを示していたが、LCA,E-PHAにおいては原発臓器に特徴的な電気泳動パターンを指摘することは困難であった。しかし卵黄嚢腫瘍におけるAFPレクチン親和性電気泳動では、すべての卵巣原発卵黄嚢腫瘍でほぼ同一の泳動パターンを示し、膣原発卵黄嚢腫瘍も卵巣原発とかなり類似した電気泳動像を示していた。肝様線癌におけるレクチン親和性電気泳動では、同一組織に発症した肝様線癌での個々の症例のtumor heterogeneityに起因するAFPレクチン結合性の違いの他に、子宮体部原発肝細胞でyolk sac typeのglycoformを示したように、原発組織の違いに起因するAFPレクチン結合性の違いも混在している可能性が示唆された。また卵黄嚢腫瘍の電気泳動では、膣原発および卵巣原発ともに卵黄嚢腫瘍に特徴的とされるすべてのバンドを認めたが、E-PHA,allo Aにおいてわずかな泳動パターンの違いを認めた。発生母細胞がともに胚細胞であることと、それぞれの分化度にあまり大きな違いを認めないことが、卵黄嚢腫瘍のレクチン結合性の均一性をもたらした要因の一つと考えられるが、それらのわずかな違いがtumorheterogenetyによるものかtissue specificityによるものかは、1例のみの結果で議論することは不可能であった。実験動物にrecombinant AFPを投与する前段階として、AFPの糖鎖構造と悪性腫瘍、特に子宮体部癌との関係に関し、検討を加えた。臍帯血清および子宮体部肝様腺癌、卵巣卵黄嚢腫瘍、腔卵黄嚢腫瘍患者血清をAFP濃度100ng/mlとなるよう希釈し、コンカナバリンA(Con A),レンズマメレクチン(LCA),赤血球凝集性インゲンマメレクチン(E-PHA),カブトムシ幼虫レクチン(allo A)の4種のレクチンを含むgel plateを用いて電気泳動し、AFPに対するモノクローナル抗体を含むニトロセルロース膜に転写後、westerrn blotの手法により分析した。子宮体部肝様腺癌由来AFPは、lectin affinity electrophoresisにおいて、L2,L3の出現,P1の欠如,Alsの出現,A2の欠如,など特異的なパターンを示した。腔卵黄嚢腫瘍由来AFPは卵巣卵黄嚢腫瘍由来AFPに特徴的と考えられているC1,L2,P5,Alsのすべてのbandを認めたが、L3やP2の出現、A1の欠如等の点で卵巣原発とは異なったパターンを示し、またそれらは臍帯血清や子宮体部肝様腺癌由来のAFPとも異なっていた。lectin affinity electrophresisにより、各種悪性疾患により産生されたAFPは、その糖鎖構造に相異のあることが初めて示された。その結果をふまえ、子宮体部癌同様エストロゲン依存性腫瘍である乳癌において、腫瘍増殖抑制効果を認めたとされるAFP/E2結合産物の、AFPの糖鎖構造に関しても今後検討を加え、子宮体部癌を移植した実験動物に、エストロゲンとともに投与するAFPが、現在我々の作製しているrecombinant AFPそのものでよいのか、宿主の見直しなどが必要であるかを検討する。

現在に至るまでAFPの糖鎖部分に関しては不明の点が多く、AFPをエストロゲン依存性腫瘍の新しい治療法として応用するにあたり、AFPの糖鎖構造と悪性腫瘍、特に子宮体部癌との関係に関し検討を加える必要があると考えられた。2例の胃肝様腺癌の電気泳動を比較するとConA,E-PHA,allo Aにおいてほぼ同様のパターンを示したが、LCAでは全く異なっていた。卵巣および子宮体部原発肝様腺癌の電気泳動におけるCon A,allo Aでは3例とも比較的類似したパターンを示していたが、LCA,E-PHAにおいては原発臓器に特徴的な電気泳動パターンを指摘することは困難であった。しかし卵黄嚢腫瘍におけるAFPレクチン親和性電気泳動では、すべての卵巣原発卵黄嚢腫瘍でほぼ同一の泳動パターンを示し、腟原発卵黄嚢腫瘍も卵巣原発とかなり類似した電気泳動像を示していた。肝様腺癌におけるレクチン親和性電気泳動では、同一組織に発症した肝様腺癌での個々の症例のtumor heterogeneityに起因するAFPレクチン結合性の違いの他に、子宮体部原発肝細胞癌でyolk sac typeのglycoformを示したように、原発組織の違いに起因するAFPレクチン結合性の違いも混在している可能性が示唆された。また卵黄嚢腫瘍の電気泳動では、腟原発および卵巣原発ともに卵黄嚢腫瘍に特徴的とされるすべてのバンドを認めたが、E-PHA,allo Aにおいてわずかな泳動パターンの違いを認めた。発生母細胞がともに胚細胞であることと、それぞれの分化度にあまり大きな違いを認めないことが、卵黄嚢腫瘍のレクチン結合性の均一性をもたらした要因の一つと考えられるが、それらのわずかな違いがtumor heterogeneityによるものかtis suespecificityによるものかは、1例のみの結果で議論することは不可能であった。