hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粗視化分子動力学シミュレーションによる荷電脂質膜の相分離と変形

リン脂質から成る脂質二重膜が丸く閉じた構造はリポソームと呼ばれ細胞のモデル系として扱われている。特に、リポソームは分子ロボットの器と成り得ることから、リポソームにおける機能付与など様々研究がなされている。本研究課題では、リン脂質の親水基に電荷を有した荷電脂質を含むリポソームが普遍的に有している物理化学的性質を明らかにし、分子ロボットへの応用展開の基盤とすべく、粗視化分子動力学シミュレーションを中心に据え、実験・理論を併用し研究を進めてきた。当該年度は1.荷電脂質と中性脂質の二成分系における相分離と自発的膜変形の粗視化シミュレーション、2.荷電脂質と中性脂質の二成分系へ荷電コロイドを添加した際の相分離と自発的膜変形の粗視化シミュレーションを行った。1では、中性脂質のみから成る系での相分離と荷電脂質を含む系での相分離を比較した。その結果、荷電脂質を含む系では相分離の開始に遅延が見られること、スピノーダル分解型から核形成型へ変化することなどが見られた。また、ドメインの大きさが時間の0.4乗に比例する新しい成長則を見出した。膜の自発的変形においては、塩濃度、脂質間相互作用を変化させることで、球状・ディスク状・ひも状・バイセルと様々な形態へ変化することが明らかになった。これらの結果は論文としまとめ発表した。2では中性コロイド・荷電コロイドをリポソームへ添加した際のコロイドの取り込み挙動・リポソームの変形挙動を観察した。その結果、パラメータに応じて膜面から離れていく場合、吸着する場合、膜内に留まる場合、リポソーム内部へ取り込まれる場合などさまざまなダイナミクスが明らかになった。また、荷電コロイドの場合、吸着により膜面に相分離構造を形成することがわかった。現在、論文としてまとめる準備を進めている。28年度が最終年度であるため、記入しない。リン脂質から成るリポソームは分子ロボットにおける器と成り得ることから、注目を集めている。リポソームの制御、機能付与など様々な研究が行われているが、その多くが電気的に中性のリン脂質を用いている。一方、実際の細胞膜には負に帯電したリン脂質が含まれており、静電相互作用を制御することで様々な機能を発現している。しかし、静電相互作用はその長距離性や多体相互作用のため、制御が困難である。そこで、静電相互作用の制御を目指し、実験・理論・数値シミュレーションを併用し荷電脂質を含むリポソームでの構造形成について取り組んでいる。当該年度は(1)荷電脂質膜での相分離と膜孔形成、(2)荷電脂質膜の相分離理論、(3)荷電脂質膜の相分離と膜変形挙動の数値シミュレーションについて行った。(1)では不飽和荷電脂質と飽和中性脂質の系において自発的に膜孔が形成されることを実験的に示した。またこれらの結果を粗視化分子動力学シミュレーションにより再現することにも成功した。シミュレーションより荷電脂質が膜孔の縁を安定化していることが示された。この研究成果は学術論文として発表した。(2)では荷電脂質と中性脂質の二成分系の相分離を現象論的なモデルにより記述した。脂質の相転移を記述するために膜厚、相分離を記述するために脂質の面積分率の2つの秩序変数を用いた。特に分子体積が保存する仮定を置くことで静電相互作用と脂質の転移が結合する効果を取り入れた。塩濃度や脂質間相互作用を変化させ相挙動を記述することに成功した。この結果は論文としてまとめ、現在投稿中である。(3)では荷電脂質と中性脂質二成分系の相分離と自発的な変形を塩濃度や脂質間相互作用を変化させ系統的に調べた。特に相分離ドメイン形成の時間発展についてや静電相互作用による膜変形についての予測を行った。これらの結果は論文として発表する準備を進めている。シミュレーションに関しては当初の予定通りに進行している。それに加え、理論面でも相分離挙動を記述するモデルを提案するなど計画以上に研究が進展している。理論においては上述したモデルの他に荷電脂質膜の理論に関する共同研究も行っている。また、翌年度に行うシミュレーションの予備計算も終了している。さらに、シミュレーションに関する共同研究も2つ新たに行うことになっており、計画以上に研究が進展していると言える。

膜の自発的変形においては、塩濃度、脂質間相互作用を変化させることで、球状・ディスク状・ひも状・バイセルと様々な形態へ変化することが明らかになった。これらの結果は論文としまとめ発表した。2では中性コロイド・荷電コロイドをリポソームへ添加した際のコロイドの取り込み挙動・リポソームの変形挙動を観察した。その結果、パラメータに応じて膜面から離れていく場合、吸着する場合、膜内に留まる場合、リポソーム内部へ取り込まれる場合などさまざまなダイナミクスが明らかになった。また、荷電コロイドの場合、吸着により膜面に相分離構造を形成することがわかった。現在、論文としてまとめる準備を進めている。現在までの研究結果を踏まえ、今後は以下の研究を計画している。(1)荷電脂質膜の相分離と膜変形挙動の数値シミュレーションについて論文の作成を行う。また、必要であれば追加の計算を行っていく予定である。(2)荷電脂質膜へのコロイド粒子の添加を数値シミュレーションにより行う。中性コロイドの場合は親水相互作用を強くした親水コロイド、疎水性相互作用を強くした疎水コロイドを想定し、エンドサイティックな挙動や膜内への進入などが見られるかを明らかにする。荷電コロイドでも同様の点に注目するが、荷電コロイドが膜面に相分離を誘起するかを特に注目して計算を行っていく。(3)(2)においてコロイド粒子を数を増やし計算を行う。その際にはコロイド-コロイド間の相互作用を制御することで、1つのコロイド粒子を添加するときには見られない挙動を明らかにしていく。以上より、コロイド粒子と荷電脂質膜との相互作用に重点を置き、相分離誘起・膜変形を明らかにすることで、リポソームの構造制御に役立てていくことを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
CGH、マイクロアレイの臨床応用による薬剤耐性悪性神経膠腫の遺伝子診断の確立

1)グリオーマ細胞でのエトポシド耐性株の樹立T98G,U251細胞株をエトポシド80μg/mlの濃度の細胞培地にて約1ヶ月培養すると、数個のコロニーを形成した。これらのコロニーの細胞を回収して、その後、エトポシドを含まない培地で培養を継続させ、エトポシド耐性株として作製した。Parent細胞とエトポシド耐性細胞を用いて、再度エトポシド80μg/mlの濃度で細胞を培養すると、parent細胞では殆どの細胞が細胞死を起こしたが、エトポシド耐性細胞では殆ど細胞死を起こさず、エトポシド耐性株であることが確認された。2)Parent細胞とエトポシド耐性細胞を用いて、エトポシドに暴露させた時のSmac,IAP,Bcl-2,Bcl-XLなどのアポトーシス関連たんぱく質の発現について、ウエスタンブロットにて解析すると、エトポシド耐性株では抗アポトーシス蛋白、IAP,Bcl-2,Bcl-XLの発現増加を認め、アポトーシス誘導蛋白Smacでは発現の低下を認めた。このことから、エトポシド耐性株ではエトポシドによるアポトーシス誘導が抑制されていることが確認された。2)ラパマイシンとACNUの併用によるU251グリオーマ細胞のアポトーシス増強効果についてまた、我々は、グリオブラストーマではしばしば活性化されているmTOR(mammalian Target of Rapamycin)の抑制剤であるラパマイシンをACNUと併用した時の抗腫瘍効果について研究した。この研究でグリオーマ培養細胞U251MG細胞に対し、ラパマイシンはCDK(cyclin dependent kinase) inhibitor p21の発現を抑制することでACNUの抗腫瘍効果を増強させることを見出した。我々は上記研究とは別に、フラボノイド類似化合物であるカルコンの誘導体Trans-4-lodo,4'-boranyl-chalcone(TLBC)のグリオーマ細胞に対する抗腫瘍効果について検討した。TLBCは様々なグリオーマ細胞株(A172,U87MG,SF126,T98G,U251,YH13,9L,C6)に対し、非常に低濃度でカスペース依存性アポトーシスを誘導し、そのメカニズムとしてBcl-2やBcl-XL、Baxなどのアポトーシス関連分子を変化させることを確認した。更に、グリオーマ培養細胞を移植したマウスでのin vivo実験で、TLBCは腫瘍の増大を抑制し、強い抗腫瘍効果があることが判明した。カルコン誘導体は臨床的に用いるまでにはまだ十分な研究が必要であるが、グリオーマ細胞に対し強い抗腫瘍効果を認めたことから、抗癌剤として期待できるものと考えられた。本研究は脳腫瘍、特に薬剤治療耐性を有し細胞死機構に障害が生じた悪性神経膠腫細胞における分子的および遺伝子変化を解析し、さらに各抗がん剤に対する特異的な変化を検出することで薬剤耐性診断の確立、予後に関与する因子の同定することが目的である。

脳神経外科の臨床現場でも広く普及している抗腫瘍薬でDNA鎖切断作用、トポイソメラーゼ阻害作用を有すホドフィロトキシン誘導体エトポシドは、これまでの当施設における抗腫瘍薬誘導性アポトーシス実験において樹立悪性神経膠腫細胞T98Gに対し低濃度ではアポトーシスを誘導せず、高濃度にてアポトーシスが誘導されることが判明している。まず第一段階として薬剤耐性獲得神経膠腫細胞株の樹立するため、このT98Gに加え樹立神経膠細胞A172,U251MGなどを培養維持し増殖期細胞1.0x 10^6 cellsを播種、24-48時間後、エトポシドを10μg/ml加えた培地で2時間被曝、更に抗がん剤の添加されていない培地で2週間培養した。この処置繰り返し、種々の濃度の被曝量を設定した耐性細胞株を作製した。第二段階として得られた細胞株に関しては、細胞回収後、各種濃度のエトポシドを投与し、MTT Assayによる細胞増殖の評価、アポトーシス誘導の評価としてDNA Ladderの同定に加え、フローサイトメトリーでの評価、Caspase活性測定による定量化を施行し薬剤耐性を確認した。第三段階として実験結果の再現性を強化するため耐性株の安定化すると共に、更に臨床現場で使用しているACNUに対する薬剤耐性獲得株の作製を試み、恒常的な結果を得る実験系の確立に努めている,また当施設における今年度に手術を施行した症例の腫瘍組織標本の獲得・保管を行い、上記の手技における評価を準備すると共に臨床経過における抗腫瘍薬の効果を比較・評価した。1)グリオーマ細胞でのエトポシド耐性株の樹立T98G, U251細胞株をエトポシド80μg/mlの濃度の細胞培地にて約1ヶ月培養すると、数個のコロニーを形成した。これらのコロニーの細胞を回収して、その後、エトポシドを含まない培地で培養を継続させ、エトポシド耐性株として作製した。Parent細胞とエトポシド耐性細胞を用いて、再度エトポシド80μg/mlの濃度で細胞を培養すると、parent細胞では殆どの細胞が細胞死を起こしたが、エトポシド耐性細胞では殆ど細胞死を起こさなかった。2)Parent細胞とエトポシド耐性細胞を用いて、エトポシドに暴露させた時のSmac, IAP, Bcl-2,Bcl-XLなどのアポトーシス関連たんぱく質の発現について、ウエスタンブロットにて解析すると、エトポシド耐性株では抗アポトーシス蛋白、IAP, Bcl-2,Bcl-XLの発現増加を認め、アポトーシス誘導蛋白Smacでは発現の低下を認めた。このことから、実際にエトポシド耐性株ではエトポシドによるアポトーシス誘導が抑制されていることが確認された。1)グリオーマ細胞でのエトポシド耐性株の樹立T98G, U251細胞株をエトポシド80・g/mlの濃度の細胞培地にて約1ヶ月培養すると、数個のコロニーを形成した。Parent細胞とエトポシド耐性細胞を用いて、再度エトポシド80・g/mlの濃度で細胞を培養すると、parent細胞では殆どの細胞が細胞死を起こしたが、エトポシド耐性細胞では殆ど細胞死を起こさなかった。
新生児期の脳虚血のAcoustic Densitometry法による評価

目的および背景新生児医療の中で脳性麻痺は最も重要な臨床的課題である。脳性麻痺の原因として特に高頻度に早産児に発生する脳室周囲白質軟化症は虚血状況をリアルタイムにとらえられないため予防法が確立していない。この研究では近年開発された超音波検査のうちacoustic densitometry法で頭部虚血モデル動物での血流の変化の評価を行うことにある。対象と方法1.5%アルブミン製剤をソニケーターにかけてmicrobubbleを発生させた。2.出生後36時間以内のブタに全身麻酔を行い、頭部の骨の一部を除去し、echowindowを作成した。3.以下の処置により実験動物に頭部虚血負荷をかけた。(1)両側の頚動脈を結紮した。(2)静脈ルートを確保し、脱血を行った。(3)頚動脈を結紮したうえで、PaCO_2が10mmHg以下になるまで人工呼吸器の条件設定を変更した。上記の処置中、血圧、心拍数および近赤外光による脳Hb量の変化をモニタリングを行った。4.上記の処置前から十分に脳虚血になったと判定した時期まで連続的にエコーのプロ-ベをエコーウインドウに固定して、虚血負荷の前後でIntensityの変化を記録した。記録部位は(1)両側視床、(2)脳室周囲白質で、5%のアルブミンを静脈注射して測定を行った。結果各状態においていずれの部位においてもintensityの変化は一定しておらず、有意の変化は認められなかった。考察強い脳虚血負担をかけたにもかかわらず、acoustic densitometry法では脳虚血をとらえることはできないと結論した。更に検査方法を改良していく必要があると考えた。〈目的〉出生早期のブタを用いて様々な脳虚血状態で頭部エコーのAcoustic Densitometry (AD)法によりIntensityの変化を観察する。〈対象〉出生後36時間以内のブタ4頭〈方法〉1.5%アルブミン製剤をソニケーターにかけてmicrobubbleを発生させる。2.ブタに全身麻酔を行い以下の処置を行なった。各ブタの頭部にエコーウインドウを作成。両側の頚動脈の圧迫および結紮-2頭全身の血圧を測定しながら脱血-2頭3.上記の処置前と処置後にエコーウインドウからエコーのプローベを用いて(1)視床(2)脳室周囲白質(3)皮質部、のIntensityの変化を5%アルブミン静注後に測定した。〈結果〉上記の処置の前後でAD法によるIntensityの変化は全く認められなかった。〈考察〉AD法では頭部虚血の評価は困難である。他の方法を用いて実験を進める必要がある。<目的および背景>前年度の研究でAcoustic Densitometry法での頭部虚血の評価は困難であることが判明した。今年度は頭部エコー検査の新しい方法であるSecond Harmonics法(SH法)で新生児期の頭部虚血の評価が可能か否か検討した。<対称>出生後36時間以内のブタ3頭<方法>1. 5%のアルブミン製剤をソニケーターにかけてmicrobubbleを発生させる。2.ブタに全身麻酔を行い、以下の処置を行なった。各ブタの頭部の骨の一部を除去し、エコーウィンドウを作成。両側の頚動脈の圧迫および結紮ー1頭全身の血圧を測定しながら脱血ー2頭3.上記の処置前から十分脳虚血になった時期まで連続的にエコーのプローベをエコーウインドウ部に固定してIntensityの変化を記録した。部位は(1)両側視床(2)脳室周囲白質で5%アルブミンを静注して測定を行なった。

<結果>各状態においていずれの部位においてもIntensityの変化は一定しておらず、有意の変化は認めなかった。<考察>5%アルブミンを用いたSH法での頭部虚血の評価は不十分と考えた。よりmicrobubbleの半減期の長いperfluoro carbon等の造影剤を用いて再評価を行ないたい。目的および背景前年度までの研究でAcousticdensitometryおよびsecondharmonics法での頭部虚血モデルでの血流の変化の評価は不十分であった。本年度は虚血の条件を変更することで、これらの方法が検査法として有効か否かを調べる目的で実験を行った。対象出生後36時間以内のブタ4頭方法1.5%アルブミン製剤をソニケーターにかけてmicrobubbleを発生させた。2.ブタに全身麻酔を行い、以下の処置を行った。各ブタの頭部の骨の一部を除去し、echowindowを作成した。(1)2頭は両側の頚動脈を結紮したうえで、血圧を測定しながら、平均血圧が前値の65%以下になるまで脱血を行った。(2)2頭は両側の頚動脈を結紮したうえでPaCO_2が10mmHg以下になるまで人工呼吸器の条件設定を変更した。3.上記の処置中、血圧、心拍数および近赤外光による脳Hb量の変化をモニタリングを行った。上記の処置前から十分に脳虚血になったと判定した時期まで連続的にエコーのプローベをエコーウインドウに固定してIntensityの変化を記録した。部位は(1)両側視床(2)脳室周囲白質で5%アルブミンを静脈注射して測定を行った。結果各状態においていずれの部位においてもintensityの変化は一定しておらず、有意の変化は認めなかった。考察強い脳虚血負荷をかけたにもかかわらず、今回行った方法では脳虚血をとらえることはできないと結論した。更に検査方法を改良していく必要があると考えた。
消化管における分泌型の補体系による生体防御機構の解明

ラットの消化器系及び呼吸系の全長における補体成分C3及びC4の分泌細胞を同定し,その分布を明らかにすることができた。また小腸及び大腸の全長においてアポトーシス後期の微絨毛円柱上皮細胞から腸管内腔の補体成分の吸収が起こることを免疫組織化学的に明らかにするとともに,上皮直下の粘膜固有層に存在する毛細血管へ直接輸送されることを明らかにした。さらに従来補体成分の主要な産生場所は肝臓とされてきたが,消化管内腔へは肝臓から分泌されないことも明らかにした。また,一部の補体成分や補体受容体の消化器系や呼吸器系の粘膜における詳細な分布を明らかにすることができた。消化管内腔における補体系成分の役割について,申請者等が従来解明してきた常在細菌と宿主との応答や常在細菌の定着の仕組みに関する基礎的な研究成果を基に,in vivoでの視点を基盤として消化管内腔における補体系成分の分泌部位等に関する基礎的知見についてラットを実験モデルとして免疫組織化学的に精査し,以下の成果を得た。1.生理学的条件下の消化管全長に付属する外分泌腺(上皮内腺,上皮外腺)における補体線分の分泌の有無について免疫組織化学的に明らかにした。この成果については近日中に論文公表をする予定である。また消化管内容物中の補体系の蛋白質の存在についても生化学的解析を進めるとともに,常在細菌の過増殖下における外分泌腺からの補体成分の分泌の変化についても免疫組織化学的に検討中である。2.生理学的条件下の小腸及び大腸前腸においてアポトーシス後期の微絨毛円柱上皮細胞から腸管内腔の補体成分の吸収が起こることを免疫組織化学的に明らかにするとともに,上皮直下の粘膜固有層に存在する毛細血管へ直接輸送されることを明らかにした。この成果については近日中に論文公表する予定である。3.生理学的条件下のパイエル板においてリゾチーム等の抗菌物質を有する大食細胞や樹状細胞等による特殊な防御機構が存在することを明らかにするとともに,常在細菌の過増殖下における応答の変化について明らかにした。この成果については近日中に関連の学術集会で公表する予定である。4.粘膜上皮からの補体成分の吸収・輸送を探る上での基礎的研究として,アポトーシス後期の上皮直下に存在する毛細血管が従来理論的に取り込みが不可能とされてきたキロミクロン(乳ビ球)をVLDL受容体を介して取り込み,輸送すること並びに様々な抗菌物質等に晒された腸管内腔の常在細菌の生存状態等について論文公表した。今年度の研究課題において,消化管内容物中の補体系の蛋白質の生化学的検出については現在順調に成果が出ており,さらに常在細菌の過増殖下における外分泌腺からの補体成分の分泌の変化についても実験例数を揃える作業をしているので,概ね順調に進行している。これら以外の研究課題である補体成分の分泌部位の特定や分泌補体の吸収については当初の計画通り,順調に成果が出ている。消化管や呼吸器の内腔における補体系成分の役割を解明するため,in vivoでの視点から生理学的条件下のラットの小腸及び呼吸器を実験モデルとして,以下の基礎的な成果を得た。1.小腸全長の粘膜上皮には補体受容体CD11bが存在せず,CD11b・CD68陽性大食細胞,CD11b・CD103陽性樹状細胞,CD11b・CD8陽性T細胞,CD11b・CD3陽性好酸球及びCD11b・IgGないしIgA陽性形質細胞が特定部位の上皮や粘膜固有層に局在することを明らかにした。2.腸絨毛にはlysozyme陽性細胞が存在しないのに対し,パイエル板濾胞被蓋上皮直下にはlysozyme陽性CD11b/c陽性樹状細胞の高密度の局在が認められ,濾胞被蓋上皮上での常在細菌の増殖に呼応して増数することを明らかにした。これらの細胞はpan-cytokeratin陽性の細胞断片を有しており,胚中心のlysozyme陽性細胞は強いIa陽性を示すことも明らかにした。3.呼吸系粘膜全長の粘膜における補体成分C3の腸管内腔への分泌源となる分泌細胞を特定し,さらに補体受容体C3a並びにCR3のサブユニットであるCD11bの粘膜上皮及び組織内遊走細胞における詳細な発現状況を明らかにした。加えてこれらの受容体を腸管内腔へ分泌する外分泌腺を特定し,Toll-like receptorと同様に補体受容体が腸管内腔へ分泌されることを明らかにした。さらに呼吸系粘膜の全長におけるlysozyme,phospholiplaseA2及びβ-defensinの分泌細胞を特定するとともに,粘膜上皮上に存在する粘液層・漿液層における含有状況を明らかにした。4.パイエル板濾胞被蓋上皮に存在するM細胞の分化に関与するToll-like receptorを特定するとともに,RANK及びRANKLがM細胞の分化に直接関与しないことを明らかにした。従来主に生体組織内での作用について明らかにされてきた補体及び補体受容体の機能について,消化管及び呼吸器を通じて補体及び補体受容体がこれらの内腔へ外分泌されることを明らかにするとともに,消化管や呼吸器における分泌型補体の機能を探るうえで重要な基礎的知見の多くを明らかにすることができた。消化管や呼吸器の内腔における補体成分C1q分布や役割等を解明するため,in vivoでの視点から生理学的条件下のラットの小腸及び呼吸器を実験モデルとして以下の基礎的な成果を得た。

1.補体成分C1qの機能は古典経路の活性化に加えて,活性化に関与しない機能についても明らかされつつあるが,小腸における詳細な分布および機能については明らかにされていない。そこで,回腸の一般粘膜におけるC1qの分布を免疫組織化学的に調べた結果,粘膜固有層の遊走細胞のみにC1q陽性が検出されたが,CD11b,CD11c及びCD103は陰性であった。一方,大部分のC1q陽性細胞はCD68陽性で,CD68陰性・C1q陽性遊走細胞に比べて多数存在し,特に腸絨毛頂部に多く分布することやその一部が上皮へ細胞突起を伸長していた。以上の所見と上皮細胞におけるアポトーシスの進行状況や特異抗体を介した内腔抗原の取込み部位とを比較したところ,CD68陽性・C1q陽性の大食細胞は上皮細胞のアポトーシスの促進や制御に関与する大食細胞であり,上皮へ細胞突起を伸長させることによって内腔から取り込まれた抗原抗体複合体を含む細胞断片等を捕捉して経口免疫寛容の維持等に貢献している可能性があることを明らかにした。2.回腸の一般粘膜では上皮にC1qが存在せず,腸陰窩の上皮および内腔にも存在しないことから,回腸の内腔に存在する食餌性由来の抗原抗体複合体はC1qとは結合しておらず,腸管内腔より組織内に取り込まれた後にC1qと結合する可能性を明らかにした。ラットの消化器系及び呼吸系の全長における補体成分C3及びC4の分泌細胞を同定し,その分布を明らかにすることができた。また小腸及び大腸の全長においてアポトーシス後期の微絨毛円柱上皮細胞から腸管内腔の補体成分の吸収が起こることを免疫組織化学的に明らかにするとともに,上皮直下の粘膜固有層に存在する毛細血管へ直接輸送されることを明らかにした。さらに従来補体成分の主要な産生場所は肝臓とされてきたが,消化管内腔へは肝臓から分泌されないことも明らかにした。また,一部の補体成分や補体受容体の消化器系や呼吸器系の粘膜における詳細な分布を明らかにすることができた。次年度は,所期の研究目的を完遂できるよう前年度からの研究継続も含めて以下の研究を実施し,学会発表及び論文公表に努める。1.ラットの消化管全長の粘膜における補体受容体を免疫組織化学的に精査し,補体の上皮への取り込みや常在細菌の定着状況に応じた防御応答との関係について調べる。2.ラットの消化管全長の外分泌腺における補体受容体を免疫組織化学的に精査し,補体受容体のリガンドの閾値調節を行っている可能性について調べる。3.ラットの消化管内腔における各種補体受容体の濃度をELIZAないしはWestern Blot法により調べ,回腸のパイエル板濾胞被蓋上皮においてM細胞の細胞分化に及ぼすTLR以外の因子を明らかにする。以上の研究成果と申請者が従来明らかにしてきたToll-like receptorや抗菌物質等の分泌状況とを比較検討して常在細菌等に対する生体防御機構について総合的に考察する。次年度は,所期の研究目的を完遂できるよう以下の研究を進めるとともに,未公表の知見について学会発表及び論文公表を行う予定である。1.本研究助成金での研究を通じて,小腸腸絨毛の粘膜固有層に補体経路の古典経路に関与するC1qの陽性大食細胞を認めるとともに,パイエル板濾胞被蓋上皮の直下にC1q陽性樹状細胞の集簇を予備的に認めたことから,両細胞の役割について常在細菌に対する生体防御及び経口免疫寛容の導入・維持との観点から検討する。
光領域における三端子増幅素子の基礎研究

本研究は、光領域の三端子素子の可能性として、新たに提案したナノ構造中の電子のフォトンアシストトンネルと走行電子波のピート集群による電磁波出力を組み合わせた三端子増幅素子の実現を目指し、デバイス形成のための微細構造の結晶成長と形成プロセスの確立、および、遠赤外から近赤外領域に至るフォトンアシストトンネルと電子波ビート集群効果の理論解析、観測、特性把握を行い、デバイスの増幅動作の可能性を明らかにすることを目的とし、以下の成果を得た。素子の理論解析に関して、出力メカニズムが量子論的な集団的超放射であることに着目して、新たに量子論的解析を行うことにより、増幅動作に対する電子散乱の影響、周波数依存性、信号帯雑音比の見積もりが可能となった。素子の増幅利得は散乱により低下するが、散乱によるエネルギー広がりが光子エネルギーより小さければその影響は少なく、遠赤外中赤外動作が可能であるとの見積もりを得た。デバイス形成のための微細構造の結晶成長の第一段階として、ポテンシャル障壁が高いために量子化エネルギーの尖鋭化が期待されることから、CaF_2/CdF_2/Siヘテロ接合系を選択し共鳴トンネル構造の結晶成長を行った。成長領域を100nm程度の領域に限定するナノ領域エピタキシーを提案し、これによって顕著な特性の均一化が得られるとともに、構造依存性に関する系統的な実験結果が初めて得られた。また、表面水素終端基板あるいはオフ角選択による原子ステップ制御をナノ領域エピタキシーと組み合わせることによって、この系では初めてSi(100)基板上の室温微分負性抵抗を得た。また、比較的簡単に形成できる素子構造としてヘテロ界面の二次元電子ガスを入出力のスロット線路構造で変調する構造を考案した。これらの成果により、提案したデバイスの理論的基礎、結晶成長法および素子構造の具体的な形成方法を確立した。本研究は、光領域の三端子素子の可能性として、新たに提案した固体ナノ構造中の電子の赤外領域におけるフォトンアシストトンネル遷移とトンネルした走行電子波ビート集群による電磁波出力を組み合わせた三端子増幅素子の実現を目指し、1.デバイス形成のための微細構造の結晶成長と形成プロセスの確立、2.遠赤外から近赤外領域に至るフォトンアシストトンネルと電子波ビート集群効果の観測と特性把握を行い、デバイスの増幅動作の可能性を明らかにすることを目的とし、本年度は以下の成果を得た。提案した素子の特性を理論的に見積もる際、これまで半古典的解析による荒い近似しか手段がなかったが、今回、新たに密度行列理論を導入することにより量子論的解析による正確な見積もりが可能となった。これにより走行電子波のビート集群が、集団的なコヒーレント超放射という、特殊な自然放出により出力電磁波を放射するメカニズムが明瞭に解析でき、半古典論をもとに提案・予測してきた素子特性の精度が明らかになったとともに、電子散乱が特性に与える影響や通常の自然放出が関与する割合、信号対雑音比など種々の特性が明らかになった。素子の応答周波数の上限は、半古典論での予測がほぼ成り立ち、出力層の電子走行時間で決まり、素子構造により遠赤外近赤外が可能であるとの見積もりも得た。デバイス形成のための微細構造の結晶成長の第一段階として、ポテンシャル障壁が高いために量子化エネルギーの尖鋭化が期待されることから、提案した素子の動作に適したCaF_2/CdF_2/Siヘテロ接合系を選択し、結晶成長を行った。ヘテロ構造の層厚を原子層レベルで制御するため、結晶成長を100nm程度の微細領域に限定するナノ領域エピタキシーを提案して素子の入力部分となる二重障壁RTDを形成し、室温において非常に均一性のよい微分負性抵抗特性を得た。

本研究は、光領域の三端子素子の可能性として、新たに提案したナノ構造中の電子の赤外領域におけるフォトンアシストトンネルとトンネルした走行電子波のビート集群による電磁波出力を組み合わせた三端子増幅素子の実現を目指し、デバイス形成のための微細構造の結晶成長と形成プロセスの確立、および、遠赤外から近赤外領域に至るフォトンアシストトンネルと電子波ビート集群効果の理論解析、観測、特性把握を行い、デバイスの増幅動作の可能性を明らかにすることを目的とし、本年度は以下の成果を得た。理論解析に関して、これまで半古典的解析しかなかったが、今回、出力メカニズムが量子論的な集団的超放射であることに着目して、新たに量子論的解析を行うことにより、フォトンアシストトンネルと電子波ビート集群による増幅動作について、電子散乱の影響、周波数依存性、信号帯雑音比の見積もりが可能となった。素子の増幅利得は散乱により低下するが、散乱によるエネルギー広がりが光子エネルギーより小さければその影響は少なく、低速波回路などの素子構成が可能な範囲では、むしろ高周波動作のほうが有利で、遠赤外中赤外動作が可能であるとの見積もりも得た。デバイス形成のための微細構造の結晶成長の第一段階として、ポテンシャル障壁が高いために量子化エネルギーの尖鋭化が期待されることから、素子の動作に適したCaF_2/CdF_2/Siヘテロ接合系を選択し共鳴トンネル構造の結晶成長を行った。成長領域を100nm程度の領域に限定するナノ領域エピタキシーを提案し、これによって顕著な特性の均一化が得られるとともに、量子井戸層厚依存性に関する系統的な実験結果が初めて得られた。また、表面水素終端基板あるいはオフ角選択による原子ステップ制御をナノ領域エピタキシーと組み合わせることによって、この系では初めてSi(100)基板上の室温微分負性抵抗を得た。
膀胱化学発癌マウスにおける癌遺伝子、がん抑制遺伝子の変異の解析

(1)BBN(N-Butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine)投与により、ラットでは、表在性膀胱癌を生じる一方、マウスでは、浸潤性膀胱癌が発生することが知られているものの、発癌進展の差異と、癌遺伝子、細胞内情報伝達の関与についての知見は少ない。今回の研究では、ras癌遺伝子の細胞内情報伝達機構を阻害することが推測されているazatyrosineをBBNと同時に投与することにより、ラット、マウスの2つの発癌システムにおける、発癌抑制効果を検討した。0.05%のBBNを15週間、飲水より投与し、同時にazatyrosineを、100mg/kg腹腔内投与した。BBN投与終了後もazatyrosineの投与を継続し、10週、16週、22週で、膀胱内の発癌状況(異型度、進展度)を検討した。この結果、ラットでは22週までに、azatyrosine投与群、非投与群ともに、全例表在性膀胱癌を発生したのに対し、マウスにおいては、癌細胞の異型度、および深達度が、16週では、有意にlow grade,low stageであった。また、azatyrosine非投与群では、22週までに26匹中4匹の癌死を認めたが、azatyrosine投与群には、癌死を認めなかった。(2)ヒト膀胱癌由来の培養細胞株Ej cell,T24cell,MBT-2 cellにおいて、azatyrosineの増殖抑制効果をみたところ、各々2mg/mlで著しい増殖抑制効果がみられた。(3)以上より、rasの細胞内情報伝達をazatyrosineにより阻害することにより、浸潤膀胱癌モデルの発癌抑制が認められた。本研究は、BBN(n-Butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine)膀胱化学発がん動物(wistarラットおよびC3H1Heマウス)において化学発がんに際しての、膀胱移行上皮における、がん遺伝子rasおよびがん抑制遺伝子p53の塩基配列の変異を、遺伝子増幅法(PCR-SSCP)を含む分子生物学的手法により検討することを目的としている。現在ラットは実験開始後15週経過し、腫瘍の発生を確認している。p53およびrasにおける塩基列の変異については、これまでの報告よりホットスポットがあきらかであり、K-ras,N-ras,H-rasそれぞれにつきprimerを合成し、PCRにより増幅後、SSCP法による電気泳動により、変異の有無を検討する予定である。ラット及びマウスとも22週まで実験を継続し、コントロール,実験群より摘出した膀胱粘膜および腫瘍部におけるp53,rasの変異を検討する予定である。平成4年度については、発がん実験およびPCR-SSCP法を行う環境整備,実験条件の適正化に主に時間が割かれ、平成5年度に研究を終了する予定である。BBN(N-Butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine)投与により、ラットでは、表在性膀胱癌を生じる一方、マウスでは、浸潤性膀胱癌が発生することが知られている。この発癌進展の差異と、癌遺伝子rasの関与を検討するため、rasの細胞内情報抗生物質azatyrosineを、BBNと同時に投与し、azatyrosineの発癌抑制効果をラット、マウスの2つのシステムで検討した。この結果、ラットでは22週までに、azatyrosine投与群、非投与群ともに、全例表在性膀胱癌を発生したのにたいし、マウスにおいては、癌細胞の異型度、および深達度が、low grade,low stageである傾向が見られた。

また、azatyrosine非投与群では、22週までに4/26の癌死を認めたが、azatyrosine投与群には、癌死は認めなかった。ヒト膀胱癌由来の培養細胞株EJ cellにおいて、azatyrosineの増殖抑制効果を見たところ、2mg/mlで著しい増殖抑制効果が見られた。以上より、rasの細胞内情報伝達をazatyrosineにより阻害することにより、マウス浸潤癌膀胱モデルの発癌抑制が認められた。
国際バカロレア（IB）初等教育プログラム（PYP）の実証的研究

本研究では、日本で実施されている国際バカロレア(IB)のうち、初等教育プログラム(PYP)に焦点を当て、その特徴及び効果について実証的に明らかにする。特に、教科横断的に実施されている「探求の科目(UOI)」や、PYPのフレームワーク(カリキュラム)等の特性によって、児童のどのような態度や能力が育成されるのか、公立小学校の児童と比較することで明らかにする。また、政府主導の元でPYP認定校・候補校が普及しているオーストラリアや近年広がりを見せるアジア各国のPYP認定校等と比較することで日本のPYPの特徴を明らかにする。
皮膚温DPGのサーカディアンリズムと血圧・糖脂質代謝・睡眠に関する大規模疫学研究

本研究では、生体リズムの重要な指標である深部体温と関連が報告されている四肢皮膚温変動を高齢者590名において冬季の実生活下で測定し健康指標との関係を検討した。四肢と体幹の皮膚温差である皮膚温DPGの日内振幅は、夜間血圧低下低下割合と関連し、就寝前2時間および就寝後2時間の手関節部皮膚温は、入眠潜時と関連した。さらに皮膚温DPGが低い者では、夜間頻尿のオッズ比が高い関連がみられた。これまでおもに、実験環境下において血中メラトニンや直腸温を指標に研究されてきたサーカディアンリズムを、本研究では実生活下の高齢者において、皮膚温DPG(体幹ー四肢皮膚温差)を指標として、血圧・糖脂質代謝・睡眠との関連を明らかにすることを目的に実施している。皮膚温は曝露する温度、身体活動量、睡眠覚醒リズムに影響を受けるため、これらを同時に測定し、その影響を統計処理によって調整した関連を調べる必要がある。平成25年度は、高齢者350名に対し、1皮膚温(体幹部、手関節、足関節)2自由行動下血圧、3夜間蓄尿法で尿中メラトニン代謝産物(aMT6s)4うつ症状(Geriatric Depression Scale:GDS)、5アクチグラフによる身体活動量、睡眠覚醒リズム測定、6BMI・腹囲、7空腹時血糖、HbA1c、コレステロール、中性脂肪9曝露した室温、10居間、寝室の照度、腕時計式照度センサー(Actiwatch2)による日中曝露照度、11食事調査を実施できた。当初の400名に対する実施計画に対して、対象者の参加キャンセルなどによりやや遅延したものの、ほぼ計画どおりに実施できたと考えている。さらにこの研究の成果として、皮膚温変動と血圧の関連を検討する際に重要となる、室温の血圧の関連について、朝の曝露温度と血圧モーニングサージ(就寝中から起床直後の血圧上昇)に関する論文、冬季において外気温より室温が強く血圧に関連するとした論文が受理され、掲載予定である。また、就寝前の室温の低下と入眠潜時との関連について学会発表を行った。本研究は、高齢者の実生活下において、生体リズムの指標である皮膚温の体幹・四肢皮膚温差を測定し、日内変動の振幅や位相と血圧・糖脂質代謝・肥満、睡眠など生活習慣病との関連の解明を目的としている。この知見は、生活リズムや、室内・寝床内の温熱環境の最適化による生活習慣病予防につながる点で重要である。2013年度年度に測定した350人に加えて2014年度は245名の1皮膚温(体幹部、手関節部、足関節部)、2自由行動下血圧、3夜間蓄尿法による尿中メラトニン代謝物、4うつ症状、5アクチグラフによる身体活動量、睡眠の質の測定、6BMI・腹囲、7空腹時血糖、HbA1c、コレステロール、中性脂肪、8居間・寝室の室温、9居間・寝室の照度、10腕時計式照度センサーによる日中曝露照度、11食事調査(食事摂取頻度調査質問票、デジタルカメラ記録法)測定を行い、合計595名のデータを得た。2015年時点で皮膚温DPGを測定した研究では世界最大規模のデータとなった。2014年度の研究成果として以下のような新規性の高い研究結果を認め、学会発表や論文発表を進めている。1就寝前室温が低いと、入眠潜時が長い、2曝露室温が低い者において尿中ナトリウムから推定した塩分摂取量が高い、2日中室温が低いと夜間頻尿を訴える者が多い、3就寝時の手関節皮膚温と入眠潜時が負の関連する。測定者数は、当初の予定(800名)よりやや少ないが、少ない欠損データで、精度の高い測定ができたことから、上記の仮説検討に十分なデータが得られた。2015年度は対象者数の増加はせず、結果の分析・報告に取り組む予定である。皮膚温は体幹1点、四肢2点での1分間隔測定を2日間行っており、1人あたり8640データが得られた。分析には、既存の線形回帰モデルやコサイナー法以外の新しい手法の導入に着手しており、同分析を効率よく行うソフトウェアの開発を行っている。本研究の目的は、高齢者の実生活下において、体幹部および四肢の皮膚温の変動と生活習慣病との関連を明らかにすることである。今年度は、平成25年度と平成26年度に、595人の対象者において48時間にわたって体幹部、手関節部、足関節部で測定した皮膚温度変動と睡眠および夜間頻尿との関連に関する分析を進め学会発表を行った。就寝前2時間の手関節部皮膚温は就寝前2時間が33.0±1.6°C、就寝後2時間が34.4±1.3°Cであった。多変量混合線形モデルを用いた分析から、就寝前2時間と就寝後2時間の手関節皮膚温が高いと、入眠潜時が短縮する有意な関連を認めた。就寝後2時間の皮膚温が高いと睡眠効率とは有意に高い関連を示した。これらの関連は、年齢、性、現在の喫煙、飲酒、体格指数、世帯所得、教育歴、睡眠薬の服用、抗うつ薬の服用、糖尿病、就寝時刻と独立したものであった。日中(離床から入床)の手関節、足関節、腹部の平均皮膚温から算出した皮膚温DPG(末梢皮膚温ー体幹皮膚温)は-3.14±1.67°Cであった。皮膚温DPGが中央値より低いLowDPG群ではHigh DPG群に比べて夜間頻尿のオッズ比は有意に高かった)。

この関連は年齢、性、BMI、喫煙、飲酒、高血圧、糖尿病、eGFR、主観的睡眠障害で調整したオッズ比でも有意であった。さらに皮膚温DPG1°C低下に伴う夜間頻尿の調整オッズ比も有意に高かった。また、皮膚温と密接に関連する冬室温低下と睡眠時間の関連や、室内寒冷曝露と腹部肥満との関連を学会発表した。本研究では、生体リズムの重要な指標である深部体温と関連が報告されている四肢皮膚温変動を高齢者590名において冬季の実生活下で測定し健康指標との関係を検討した。四肢と体幹の皮膚温差である皮膚温DPGの日内振幅は、夜間血圧低下低下割合と関連し、就寝前2時間および就寝後2時間の手関節部皮膚温は、入眠潜時と関連した。さらに皮膚温DPGが低い者では、夜間頻尿のオッズ比が高い関連がみられた。2013年度年度に測定した350人に加えて2014年度は245名のデータが得られ、皮膚温を測定した疫学研究では世界最大規模のデータとなった。合計595名のデータは、当初の予定(800名)よりやや少ないが、欠損データが少なく、精度の高い測定ができたことから、本研究の仮説検討に十分なデータが得られた。またこれまでの分析結果から新規性の高い知見が得られていることから研究の達成度はおおむね順調と考える。疫学2015年度は対象者数の増加はせず、結果の分析・報告に取り組む予定である。皮膚温は体幹1点、四肢2点での1分間隔測定を2日間行っており、1人あたり8640データが得られた。分析には、既存の線形回帰モデルやコサイナー法以外の新しい手法の導入に着手しており、同分析を効率よく行うソフトウェアの開発を行っている。ほぼ当初の予定通りの対象者数の測定を完了し、関連分析結果を発表できた。当初の予定していたデータ整理を一部次年度に延期し、それにかかる研究補助の人件費が減少したため。当初の予定で、合計800名の測定を予定しているため、次年度は450名の対象者の調査実施を予定している。次年度に人件費として使用する予定である。2013年度から2014年度に渡る連続的調査を行っているため2013年度未使用分は次年度に繰り越し、2014年度分調査研究費として使用する予定である。
表面増強ラマン分光法による超音波洗浄プロセスのミクロ分析

昨年度に製作した、ラマン測定用の直接照射型超音波照射装置を用いて、銀ナノコロイド粒子表面に蛍光色素であるローダミン6Gを吸着させた試料溶液に超音波を照射しながら、表面増強ラマン(SERS)スペクトルの経時変化のその場観察をいった。用いた超音波の周波数は20kHzおよび500kHzであり、カロリメトリ法で決定される超音波パワーが同程度の条件で、超音波周波数の効果について検討した。20kHzの超音波照射では、SERS強度は数十分で減少し、その減少速度は超音波強度にはあまり依存しなかった。一方、500kHzの超音波照射では、SERS強度は一旦増加した後減少に転ずるという挙動が見られた。また、その時間変化は、超音波強度の増加とともに速くなった。従って、金属表面吸着分子に対する超音波の作用は、周波数によって大きく異なることが明らかとなり、このことは、超音波洗浄プロセスの微視的機構を考える上で重要であると思われる。更なる実験により機構の解明を試みたが,調整した試料溶液の再現性の問題により、経時変化の定量的解析には至らなかった。予備的実験として、より実プロセスに近い、金属銀平板上にR6Gを吸着させた系について、超音波照射下でのSERSスペクトルの経時変化の測定を試みた。SERS強度が1020分程度で減少し、金属表面上のSERS活性点から吸着分子が消失する過程をその場観察できることが示された。今後は、周波数、強度、金属平板の位置や観測点などの条件を変えて測定を行う予定である。ローダミン6G (R6G)を吸着させた銀ナノ粒子のコロイド溶液を調製し、研究室現有の間接照射型超音波照射装置で超音波を照射しながら、表面増強ラマン(SERS)スペクトルの時間変化を測定した。低周波(20kHz)では十分な超音波強度が得られなかったため、実験には高周波(500kHz)の超音波を用いた。ラマンおよび蛍光バックグラウンドの強度は共に、いったん増加した後減少するという時間変化を示したが、その変化速度は両者で異なっていた。超音波強度を上げると、両スペクトル強度の時間変化は共に速くなった。蛍光強度は、SERS不活性なR6Gのコロイド表面からの脱着と、それに引き続くR6Gの超音波分解を反映し、SERS強度は、SERS不活性なサイトから脱着したR6GのSERS活性サイトへの再吸着とSERS活性サイトでのR6Gの超音波分解を反映しているものと考えている。このスキームに基づけば、SERS活性サイトとSERS不活性サイトで吸着分子の脱着速度が異なることになり、本手法によって、金属表面上の吸着サイトごとの洗浄評価をその場観察できたことになる。低周波で十分な超音波強度を得るために、直接照射型の超音波照射装置を設計・作成した。装置のテストとして、500kHzの超音波を用いて実験を行ったところ、間接照射型装置と同様の結果が得られた。次年度は本装置を用いて低周波での実験を行い、超音波周波数の効果についての検討を行う予定である。
現代ナショナリズム・エスニシティ問題に関する比較政治学および政治理論的研究

本成果報告書では、研究分担者による研究会での知見の共有にもとづき、以下のような成果をだした。金榮作は、冷戦後の国際秩序において、東アジアの安全秩序のこれからの構想を視野におさめつつ、ナショナリズムを単なる危険因子として処理するのではなく、いかにして「開放的なナショナリズム」へと転換し、むしろ国民国家体制の枠組みの健全な再構築の中から、冷戦後の東アジア安全保障にふさわしい世論を形成していくか、という問題に焦点をあてて、日韓の諸議論を整理した。田村は、イスラムがドミナントであるジェルバ島におけるユダヤ教徒コミュニティをケースとして、イスラム社会内部におけるマイノリティが公的位置づけと保護をもつことが、イスラムの社会の歴史と論理により本来は制度化されていることを立証した。Doakは、近年の英語圏および日本における昭和前期ナショナリズムの研究を批判的にとりあげながら、「日本人」というエスニシティに結局はとらわれてしまう研究枠組みの問題性と、他方で知識人を特権化するスタイルとしての高踏的ネイション批判のいずれにも、行き詰まりを見いだしている。吉岡は、18世紀フランスの国民国家形成過程と宗教をめぐる論争状況の関連をあきらかにし、国民国家が世俗化・脱宗教化によってではなく、むしろ宗教を政治的言説の中にとりこみながら、再構成し国民国家を支えるものとして定義し直すいくつかの試みに注目している。李は、1990年代における朝鮮半島をめぐる外交交渉の枠組みがどのように模索され、またいくつかの事情に応じてどのように使い分けられたかという問題を分析した。高原は、90年代の中国政府が地域主義に明確にコミットしていく理由を、グローバライゼーションの認識の深化に求め、それによって多国間外交に対する従来の慎重な姿勢が転換していく過程を明らかにした。松田は、近年の国民国家枠組み批判にもとづく「日本思想史学」批判が、研究対象の再検討よりも研究者の問題意識批判に向けられることは、むしろ研究領域の矮小化を生むのではないかという問題点を指摘した。本年度は、各分担者が資料収集および研究動向の調査、関連テーマの研究者との情報交換などのために海外および国内へ出張し、あるいはデータの整理をおこない、本研究課題の途中経過報告として、立教大学において研究会形式で発表をおこなった。個々の分担者の研究活動は以下のようなものである。研究代表者、松田宏一郎は英語圏の日本研究におけるナショナリズム研究の動向を調査し、研究者と意見交換するため、オーストラリアでの研究者との交流およびオーストラリア日本研究学会における報告をおこなった。また山口県などで幕末・明治期の資料収集をおこなった。高原明生は、台湾における研究者との交流および資料収集を通じて台湾におけるナショナリズム的政治意識の動向を調査した。田村愛理は英国、オーストリア、ハンガリーなどにおいてイスラム社会におけるマイノリティ問題の動向および理論的研究の最新情報を調査した。特に、オーストリア・ハンガリー帝国の都市のユダヤ人街を訪ね、従来田村が研究してきたイスラムのマイノリティ政策と、旧ハプスブルグ帝国のマイノリティ政策の比較について情報の収集をおこなった。Kevin Doakは7月までの日本滞在中に収集した資料をもとに、近代日本に方ける民族学・人類学の理論枠組みとナショナリズムの関係について研究をすすめている。吉岡知哉はフランスにおいて18世紀思想の資料収集および研究者との情報交換をおこなった。他の分担者も資料分析、本研究課題のための研究会における議論を通じて、特にナショナリズム研究のそれぞれの専門分野での動向の情報共有をすすめ、また本プロジェクト内部におけるナショナリズム・エスニシティといった主要概念の明確化に貢献した。

次年度は、各分担者が調査を継続しつつ、最終成果となる専門分野をこえたナショナリズム研究の動向と枠組みの整理に向けて、より共同作業的な形で研究会を継続し、また積極的に内外の学会などの研究の発表の場を利用して、広く政治学、歴史学、地域研究におけるナショナリズム論の展開に参加し、新しい動向の整理につとめたい。本年度は最終年度として報告書作成のための仕上げにかかった。まず、2002年6月2日および7月2日には、研究分担者が集まって立教大学で会議を持ち、それぞれの研究の進展および最終報告の見通しについて情報交換・討議を行った後、台湾、インドネシア、日露関係、パレスチナ問題に関する若手研究者の報告を聞くセミナーを開いた。松田(研究代表者)は、8月に英国ケンブリッジ大学で資料調査および現地での日本政治研究者との情報交換を行い、また研究成果の一部を10月5日日本政治学会研究大会(愛媛大学)において「明治思想における文明社会と自然状態」と題して報告した。また2003年8月にワルシャワで行われるEuropean Association for Japanese Studies研究大会において、やはり研究成果の一部を、'Competing Approaches in Postwar Studies of Japanese Intellectual History'と題して報告する予定である。高原は、7月に大阪でのアジア研究者との共同研究会に参加し本研究にかかわる成果の一部を報告した。韓国からの分担者金栄作は10月に資料調査および研究情報交換のため来日し、本研究参加者数名と会合を持った。3月にはDoakが来日し、情報交換を行った。また同じく3月、李が研究の最終段階での資料の確認と現地での研究報告のため韓国に出張した。これらの研究を経て、最終報告書においては、現在のナショナリズム問題の理論的および実際の動向の概観、日本思想およびフランス思想におけるナショナリズム論の伝統、イスラムにおけるマイノリティ問題とナショナリティ、韓国および中国の現在のナショナリティの意識と国家意識の問題について、最新の研究動向と情報を盛り込み、必要な情報にインターネットを用いてアクセスしうる形でまとめた。これは、冊子体の報告書として、またHTMLファイル形式でまとめられた。HTMLファイルのものは、近日中にwebによって公開する予定である。