hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水中で安定な有機金属化合物の創製とその反応

そこで今回、コバルト触媒を用いて種々のアリルエーテルとグリニャール反応剤のカップリング反応を検討したところ、対応するカップリング体が収率良く得られることがあきらかとなった。そこでこれらの反応の一般性と適用限界について検討を行った。アルゴン雰囲気下エーテル中5mol%の塩化コバルトビスジフェニルホスフィノペンタン錯体存在下0.5mmolのシンナミルメチルエーテルに対して二当量のフェニルグリニャール反応剤を加え、16時間加熱還流すると、フェニル基がカップリングしたトランス-1,3-ジフェニル-1-プロペンが72%の収率で得られた。α,β-不飽和アルデヒドジメチルアセタールに対してコバルト触媒存在下、トリメチルシリルメチルグリニャール反応剤を1.6当量作用させた。室温で35時間撹拌すると、二つのメトキシ基のうち一つだけがトリメチルシリルメチル基に置き換わった生成物が85%の収率で得られた。トリメチルシリルメチルグリニャール反応剤やフェニルグリニャール反応剤のほかにもアリルグリニャール反応剤なども効率良くカップリング生成物を与えることが明らかとなった。アリルガリウムおよびアリルインジウム反応剤が水中でα-ヨードならびにα-プロモカルボニル化合物のラジカルアリル化反応に利用できることを見いだした。ブロモ酢酸ベンジルに対してアリルグリニャール反応剤と塩化ガリウムから調製したアリルガリウム反応剤をトリエチルボラン共存下に作用させると4-ペンテン酸ベンジルが高収率で得られた。アリルインジウムやアリルホウ素化合物もアリル化剤として有用であることも見いだした。アルケニル化反応はアルケニルインジウムを利用することで達成できることを見いだした。この際アルケン部分の立体化学は保持されることも明らかとなった。さらにアルキニルインジウムやフェニルインジウムによるアルキニル化とフェニル化も可能であることを見いだした。人間の生活に役立つ物質の数多くは有機合成に頼っている。また,自然科学の諸分野の発展とともに要求される化合物も増え,しかもそれらの構造はますます複雑になってきている。これらの要求に応えるため、優れた反応の創出は重要である。従来の方法では多段階を要する分子変換をはるかに少ない工程で達成できれば、必然的に途中で生じる廃棄物の量も減少し、環境に優しい化学プロセスを構築できる。研究代表者は新しい分子変換反応の開発を通じて環境調和型有機合成の実現を目指し研究を行ってきた。触媒量の塩化コバルトジホスフィン錯体存在下-15°Cで臭化オクチルに対してフェニルグリニャール反応剤を作用させると、オクチルベンゼンが収率よく得られた。またブロモアセタールを同様の条件下反応させると、環化反応に引き続きカップリング反応が進行し、ベンジル置換テトラヒドロフラン誘導体を高収率で得ることができた。コバルトアート錯体から基質への一電子移動に引き続き、生成した炭素ラジカルがコバルト錯体と再結合し、反応が進行するものと考えている。ベンジル置換テトラヒドロフラン誘導体は様々な生物活性物質の前駆体として有用である。複雑な骨格のベンジル置換テトラヒドロフラン誘導体の合成には通常多段階を要する。
糖尿病患者における血糖変動性及び血圧変動性と認知症発症リスクの検討

急増する認知症の危険因子には糖尿病と高血圧があるが、糖尿病患者は両疾患の合併が多く、同患者での血糖及び血圧管理は重要である。近年両因子の変動性と心血管疾患の関連が謳われているが、両変動性と認知症の関連を検証した報告はない。本研究では糖尿病患者の大規模集団であるJPAD (Japanese Primary prevention of atherosclerosis with Aspirin for Diabetes)を基に糖尿病患者での以下12の検証を目的とする。1血糖変動性及び血圧変動性と認知症発症との関連、2同関連に各治療薬が与える影響について。本研究は本邦の戦略的認知症予防に極めて有用と考える。JPADは平成14年から追跡調査を行っており、本研究課題では平成29年度まで同集団の継続追跡を行った。平成30年度は同調査を基にイベント評価委員によるイベント評価後、データベース構築を行った。データベース詳細は以下である。【データベース】JPAD研究は全国163施設から登録された2型糖尿病患者2536人を対象に、平成14年から開始した低用量アスピリンの脳・心血管疾患イベントに対する一次予防効果を検証した大規模臨床試験である。JPAD研究では同臨床試験終了後も、予後調査の同意を得て、糖尿病患者の予後と危険因子を解析する目的でJPADコホートを構築し追跡調査を行っている。【アウトカム】新規の認知症発症:定義は認知症治療薬の開始、認知症による入院、及び各JPAD登録施設からの調査票による認知症の診断とする。【血糖変動性及び血圧変動性】JPAD研究開始時より経年的に血糖(HbA1c (NGSP値))及び収縮期/拡張期血圧が追跡されており、各患者のvisit-to-visitでの変動性をその標準偏差及び変動係数等を用い評価する。【その他の調査項目】患者背景、死亡、心血管疾患発症、内服等。本研究助成採択後は平成29年度まで、平成14年度から開始されているJPADの継続追跡調査を行った(合計16年)。平成30年度は同追跡調査を基にイベント評価委員によるイベント評価後、データクリーニング、データベース構築を行った。またこれを基にプレ解析を行い、その結果を平成30年の米国心臓病学会(American Heart Association Scientific Sessions 2018)にて発表した。平成31年度は構築されたJPADデータベースを用いたデータ本解析を行う。解析方法は以下とする。【解析方法】Coxハザードモデルを用い、血糖変動性及び血圧変動性と認知症発症の関連を検証すると共に両者の交互作用を検討する。また、同関連への各種治療薬の影響を、同モデルを用いて検証する。また同解析結果をもとに論文作成を行い、米国心臓病協会誌Circulation及びHypertensionへの投稿を予定する。平成29年度は本研究対象であるJPADの追跡調査を行った。主な追跡内容は新規の認知症発症および、血圧、血糖(変動性含む)、各種降圧剤、糖尿病治療薬、及びその他の患者背景である。本研究は平成29年度まで対象のJPADコホート追跡を行い、その後平成30年度にデータセット構築、解析を行う予定であり、進歩状況としては概ね順調に進展していると考える。

平成30年4月現在、本研究のアウトカムである認知症のvalidationを施行後、同追跡調査結果を基にしたデータセットを構築中である。今後は同データにおけるデータクリーニングを行い、その後、認知症発症リスクと血圧並びに血糖変動性の関連、また各種薬物治療がこれ与える影響についての検証を目的とした統計解析を平成30年度中に施行、平成31年度に論文執筆予定である。平成31年度は構築されたJPADデータベースを用いたデータ本解析を行う。解析方法は以下とする。【解析方法】Coxハザードモデルを用い、血糖変動性及び血圧変動性と認知症発症の関連を検証すると共に両者の交互作用を検討する。また、同関連への各種治療薬の影響を、同モデルを用いて検証する。また同解析結果をもとに論文作成を行い、米国心臓病協会誌Circulation及びHypertensionへの投稿を予定する。データベース構築費用として使用する予定であったが、今年度はコホート追跡調査の実施までとしたため、次年度使用が生じた。次年度においてデータベース構築費用として使用する予定である。平成30年度に参加した複数の学会が同年度末に開催された為、これらの旅費等の経費は翌31年度に加算と変更した。また人件費に関し、平成30年度より所属機関が兵庫医科大学から東京医科大学へと変更したのに伴い、人員スタッフの変更もあったことから平成30年度はこれを必要としなかった。平成31年度は前年度に参加も使用額に計上されなかった旅費等の加算および、本研究課題の結果報告となる論文作成およびデータ解析に必要な資料、物品、サービスや、最新の本研究課題に関連する知見を得る為の各種学会への参加が必要であり、これらが計上される予定である。
森林セクターの炭素国定機能評価に関する研究

森林セクターの炭素固定機能のメカニズムを解明するための森林資源及び木材製品の炭素固定量を評価することは2年計画の初年度の研究重点としてきた。まず日本における森林バイオマスによる炭素固定量と成長量による年間吸収量を把握した上で、長伐期の導入、国産材利用の促進などの方策導入によって森林バイオマスの炭素固定量がどの程度変わるかについて複数のシナリオを通じて予測した。その結果から森林資源経営及び利用方針の変化にしたがって、森林バイオマスの炭素固定量能力は大幅に変わることは明らかになった。一方で森林資源の出口部分にあたる木材で建設される住宅の炭素固定量、建築廃材の焼却による炭素排出量を計算し、自ら開発した住宅動態予測モデルに基づいて、住宅の耐久性向上による炭素固定能力の変化について分析した。以上の結果に基づいて今の耐久年数を維持する場合、40年後の住宅解体材による炭素排出量は2000万トンを越えることはわかった。以上の分析結果を踏まえ、森林セクターの炭素固定機能を評価する方法をまとめた。研究データの収集については、亜寒帯林及び熱帯林の炭素固定データを蓄積している中国とタイを対象として日本国内で関連データを収集した上で、現地の実態調査及びインタビューをも行った。収集されたデータのクリーニング及び入力(スキャナーであるいは人工で)はほぼ終了したが、データの一次分析は行っている段階にある。2年度の研究計画としては森林セクターの炭素固定機能評価モデルの構築、モデルのパラメータ同定、森林セクターの温暖化軽減機能のシミュレーション、森林セクターの炭素固定のコスト評価などを中心として進める予定である。
大腸癌の門脈血中癌細胞CD44発現による血行性転移の遺伝子診断の臨床応用

大腸癌の手術症例に、血行性転移の早期診断を行うことで、大腸癌の治療成績が向上すると考えられる。現在、RT-PCRを応用した血液中の癌細胞の同定が行われ、微小転移の診断、予後との関連について解析されている。今回、血中癌細胞の存在だけでなくその転移能や浸潤能に関する特性をとらえることで、より転移しやすい形質を同定することにより、血行性転移の早期診断に応用することを目的とした。大腸癌22例(Stage I:4例、Stage II:8例、Stage III:8例、Stage IV:2例)を対象に、手術中に門脈血と末梢血を採取し、血液から単核球を採取してRNAを抽出してcDNAを合成してRT-PCRによりCEA mRNA、上皮型・変異型CD44 mRNA、MMP-7 mRNAの発現について検討し、臨床病期や血行性転移との関連について検討した結果、上皮型CD44 mRNAの血液中での発現がCEA mRNAやMMP-7 mRNAの発現と比べより臨床病期間に相関した(P<0.05)。また、門脈血および末梢血で上皮型・変異型CD44 mRNAの発現が陽性であった症例で、術後1年後に肺転移をきたした症例1例、術後6ヶ月後に脾に転移を認めた症例を1例認め、遠隔転移を予測可能であった。上皮型・変異型CD44 mRNAをターゲットとしたRT-PCRによる大腸癌血行性転移の早期診断の可能性が示唆された。大腸癌の手術症例に,血行性転移の早期診断を行うことで,大腸癌の治療成績が向上すると考えられる.現在,RT-PCRを応用した血液中の癌細胞の同定が行われ、微小転移の診断、予後との関連について解析されている.今回,血中癌細胞の存在だけでなくその転移能や浸潤能に関する特性をとらえることで,より転移しやすい形質を同定することにより,血行性転移の早期診断に応用することを目的とした.大腸癌22例(Stage0:1例,StageI:3例,StageII:6例,StageIIIa:5例,StageIIIb:3例,StageIV:4例[肝転移2例を含む])を対象に,門脈血と末梢血を採取し,癌の存在診断はCEAmRNAのRT-PCRで行い,上皮型・変異型CD44mRNAとMMP-7mRNAの発現の有無についてRT-PCRにより検討し,血行性転移との関連について検討した.血中のCEA mRNAの発現により,病期の早い段階(StageI)から血中に存在することが確認された。上皮型・変異型CD44の発現はStageIIまでは門脈血でも0%であったが,StageIIIおよびIVでは門脈血で80%,末梢血で50%発現しており(門脈血p<0.01,末梢血p<0.05),病期の進行に伴って発現率が増加した.また,肝転移症例は2例とも上皮型・変異型CD44mRNAを,門脈血末梢血に発現していた.一方,MMP-7mRNAはすべての病期において発現を認めなかった.血中の上皮型・変異型CD44mRNAの発現は血行性転移の転移しやすい形質を反映しており,血中の上皮型・変異型CD44 mRNAの発現による大腸癌血行性転移の早期診断の可能性が示唆された.現在,門脈血末梢血中癌細胞CD44mRNA発現について,さらに症例を蓄積している.大腸癌の手術症例に,血行性転移の旱期診断を行うことで,大腸癌の治療成績が向上すると考えられる.現在,RT-PCRを応用した血液中の癌細胞の同定が行われ、微小転移の診断、予後との関連について解析されている.今回,血中癌細胞の存在だけでなくその転移能や浸潤能に関す特性をとらえることで,より転移しやすい形質を同定することにより,血行性転移の旱期診断に応用することを目的とした.

大腸癌32例(Stage O:1例,Stage I:4例,Stage II:9例,Stage IIIa:9例,Stage IIIb:4例,Stage IV:5例[肝転移2例を含む])を対象に門脈血と末梢血を採取し,22例については通常のRT-PCRによりCEA,上皮型・変異型CD44,MMP-7 mRNAの発現について検討し,臨床病期や血行性転移との関連について検討した結果,上皮型・変異型CD44の発現がCEAやMMP-7と比べより臨床病期に相関し(P<0.05),肺(1例)や脾(1例)に転移した症例を予測可能であった.上皮型・変異型CD44はCEAより血行性転移危険群を絞り込むことが可能であった.次に11例を対象に,CD44 variant exon 8-10 mRNAをターゲットとして免疫磁気ビーズを用いた癌細胞の採取とreal-time RT-PCRによる定量を行った結果,定量可能であった.血中の上皮型・変異型CD44 mRNAの発現は血行性転移の転移しやすい形質を反映しており,血中の上皮型・変異型CD44 mRNAの発現による大腸癌血行性転移の早期診断の可能性が示唆された.現在,門脈血抹消血中癌細胞CD44 mRNA発現について定量化し,さらに症例を蓄積している.大腸癌の手術症例に,血行性転移の早期診断を行うことで,大腸癌の治療成績が向上すると考えられる.現在,RT-PCRを応用した血液中の癌細胞の同定が行われ、微小転移の診断、予後との関連について解析されている.今回,血中癌細胞の存在だけでなくその転移能や浸潤能に関する特性をとらえることで,より転移しやすい形質を同定することにより,血行性転移の早期診断に応用することを目的とした.大腸癌32例(Stage 0:1例,Stage I:4例,Stage II:9例,Stage IIIa:9例,Stage IIIb:4例,Stage IV:5例[肝転移2例を含む])を対象に門脈血と末梢血を採取し,22例については通常のRT-PCRによりCEA,上皮型・変異型CD44,MMP-7 mRNAの発現について検討し,臨床病期や血行性転移との関連について検討した結果,上皮型・変異型CD44の発現がCEAやMMP-7と比べより臨床病期に相関し(P<0.05),肺(1例)や脾(1例)に転移した症例を予測可能であった.上皮型・変異型CD44はCEAより血行性転移危険群を絞り込むことが可能であった.次に11例を対象に,CD44 variant exon 8-10mRNAをターゲットとして免疫磁気ビーズを用いた癌細胞の採取とreal-time RT-PCRによる定量を行った結果,定量可能であった.血中の上皮型・変異型CD44 mRNAの発現は血行性転移の転移しやすい形質を反映しており,血中の上皮型・変異型CD44 mRNAの発現による大腸癌血行性転移の早期診断の可能性が示唆された.
黄色ブドウ球菌の滑走能低下を指標とした抗菌治療薬に関する研究

我々は黄色ブドウ球菌が軟寒天培地の表面を滑走する能力を見出している。我々は、臨床分離したMRSA40株とMSSA10株の滑走能力の比較を行った。MSSA株はすべての株が滑走するのに対し、MRSA40株中30株が滑走能力を低下させていることが見出された。MRSA株の滑走能力の低下がSCCmec領域にコードされる遺伝子より引き起こされるかを検討するために、SCCmec脱落株を作成した。臨床分離MRSA4株のうち、3株においてはSCCmec領域の脱落により、滑走能力の増大が見られた。次に、SCCmec領域中の滑走能力を抑圧する遺伝子を同定するために、SCCmec領域上のどの遺伝子がMSSA株の滑走能力を抑圧するかを検討した。その結果、mecI遺伝子の下流の新規遺伝子(X遺伝子)がMSSA株の滑走能力を抑圧する事を見出した。我々はこの遺伝子を持つと菌が滑走しなくなることから、X遺伝子をfudoh(不動)遺伝子と命名した。滑走能力の高いMRSA10株のfudoh遺伝子にはアミノ酸置換を伴う一塩基変異が生じており、この変異型fudoh遺伝子は黄色ブドウ球菌の滑走能力を抑圧しなかった。従って、SCCmec領域のfudoh遺伝子によってMRSA株の滑走能力は制御されていると考えられる。滑走能力の生理的意義を知る目的で、fudoh遺伝子の導入により滑走能力が低下した黄色ブドウ球菌株のマウスに対する病原性を検討した。その結果、滑走能力の低い株がマウスに対する病原性を低下させていることが判明した。以上の結果はSCC mec領域はメチシリンに対する耐性能力を付与する遺伝子だけでなく、黄色ブドウ球菌の滑走能力を制御する因子をコードし、黄色ブドウ球菌の病原性に関与することを示唆する。
近縁系統マウスを用いた高中性脂肪－低HDLコレステロール血症の原因遺伝子の同定

高トリグリセリド血症および低HDLコレステロール(HDL-C)血症を呈するマウス(C3H-S)を脂質異常症のモデルマウスとして用いた。このC3H-Sマウスの脂質異常症の原因遺伝子を遺伝解析により同定することを試みた。C3H-Sマウスと正常な血中脂質濃度を示すC57BL /6J(B6)マウスとの交配群による遺伝解析から、原因遺伝子の存在する染色体領域を同定して、その領域内の候補遺伝子の検討を行った。C3H-SマウスとB6マウスの交配群からF2交雑マウス(200匹)を作出し、雄性マウスを通常食にて飼育し、8週齢時に血中脂質濃度測定および解剖を行った。F2マウスからゲノムDNAを抽出し、血中トリグリセリド値の上位と下位の各15匹のDNAをプールし、多型マーカーにて遺伝子型を判定して、血中トリグリセリド値と連鎖する染色体領域を第2番染色体に同定した。また、この染色体領域をC3H-Sの遺伝子型で保有すると、トリグリセリド値が高値、HDLーCは低値、リン脂質は低値を示すことを明らかにした。また、その領域に存在する有力な候補遺伝子Aを選抜し、そのエキソン配列および5'-上流約4kbpの配列を解析した。候補遺伝子Aの肝臓および精巣上体脂肪でのmRNA発現レベルは、C3H-Sマウスで低値を示し、この遺伝子Aの発現と血中脂質濃度が強く関連することを明らかにした。しかし、遺伝子Aのエキソン、および5'-上流配列配列には変異が検出されなかった。そのため、さらに現在もこの遺伝子Aの発現を制御する因子についての解析を進める予定である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。我が国の死因の約25%を占める動脈硬化性疾患の発症には、脂質異常症が強く関与する。我々は、近交系統C3Hマウスの亜系統であるC3H/Sマウスが高TG血症かつ低HDL-Chol血症を示すことを見出し、その原因遺伝子を同定することを目的とした。(1)高TG血症マウス(C3H/S)の食餌に対する応答性についてまず検討した。高脂肪食と通常食で飼育したところ、両飼料群で明らかな差は観察されず、通常食で安定的に高TG血症を呈することがわかった。そのため、(2)以降の食餌は通常食が適当であると判断した。(2)高TG血症マウス(C3H/S)と対照系統(C3H/C)との交配実験により、F1世代とF2世代(約100匹)の血中TG濃度を測定した。F2世代の高TG血症発症頻度から、原因遺伝子は単一の劣性遺伝子であることを明らかにした。(3)近縁なC3H/S、C3H/C系統間のゲノム中のSNP(一塩基多型)を同定するために、両系統のゲノムのExome解析を次世代シークエンサーにて行い、エクソン領域の塩基配列を比較して、両系統間のSNPの同定を試みた。しかし、精度の高いSNP多型マーカーの選抜には至らなかった。(4)(3)の結果を受け、高TG血症マウス(C3H/S)とC57BL/6J(B6J)との新たな交配実験系での原因遺伝子探索に取り掛かった。このC3HマウスとB6Jマウスには遺伝的多型が多く存在することが明らかとなっている。そこで、Exome解析による新規SNP同定を行うのではなく、この既存の遺伝多型マーカーを用いた遺伝子型判定と、その後の遺伝解析を行うことにした。現在、交配から得られたF2(約100匹)の血中脂質の測定を終了し、各個体のゲノムDNAを抽出して、遺伝子型判定に着手している。近縁なC3H/S、C3H/C系統間で原因遺伝子を探索するために、ゲノム中のSNP(一塩基多型)の同定をExome解析により試みた。しかし、Exome解析の精度が低く、SNPの同定ができず、当初予定していた近縁系統間での原因遺伝子探索が困難となった。そのため、近縁系統間でのF2交雑マウスでの遺伝解析ではなく、すでに遺伝子多型が報告されているC57BL/6Jマウスとの交配を新たに行い、F2交雑マウスを作出することにした。この変更により、大変な時間と労力を要したが、この新たな交配ではSNP多型の同定は必要がないため、その解析にかける時間と労力は削減した。

F2マウスからゲノムDNAを抽出し、血中トリグリセリド値の上位と下位の各15匹のDNAをプールし、多型マーカーにて遺伝子型を判定して、血中トリグリセリド値と連鎖する染色体領域を第2番染色体に同定した。また、この染色体領域をC3H-Sの遺伝子型で保有すると、トリグリセリド値が高値、HDLーCは低値、リン脂質は低値を示すことを明らかにした。また、その領域に存在する有力な候補遺伝子Aを選抜し、そのエキソン配列および5'-上流約4kbpの配列を解析した。候補遺伝子Aの肝臓および精巣上体脂肪でのmRNA発現レベルは、C3H-Sマウスで低値を示し、この遺伝子Aの発現と血中脂質濃度が強く関連することを明らかにした。しかし、遺伝子Aのエキソン、および5'-上流配列配列には変異が検出されなかった。そのため、さらに現在もこの遺伝子Aの発現を制御する因子についての解析を進める予定である。当初予定していた交配群での遺伝解析が困難となったため、新たに交配して作成したF2交雑マウスで解析を行う。血中脂質の表現型については、すでに解析済みであり、今後、約100個体のF2マウスのゲノムDNAを用いた、遺伝子型判定を進める。既に遺伝多型マーカー(マイクロサテライトマーカー)の選抜は終了しており、マウスの各染色体に24個ずつの多型マーカーで、高トリグリセリド血症と連関する染色体、また、更に詳細な解析を進めることにより、遺伝子座の存在を明らかにしていく。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
糖尿病網膜症におけるアンギオテンシン受容体阻害剤の治療効果

1.糖尿病網膜症におけるアンギオテンシン受容体阻害剤の治療効果の検討糖尿病ラットにおいてアンギオテンシンII受容体阻害剤であるロサルタンの網膜微小循環に対する効果を検討した。Brown-Norwayラットにstreptozotocinを投与して糖尿病を誘発させ、発症時よりロサルタン5mg/kg/day投与した(I群)、ロサルタン未投与の糖尿病群(II群)、正常群(III群)とした。4週間後、アクリジンオレンジ眼底造影検査をおこない、網膜微小循環における白血球集積数を検討した。網膜内白血球集積数は1群で3.1±0.9cells、II群6.1±1.4cells、III群2.8±1.2cellsであった。I群、III群に比べて、II群が有意に増加していた。したがって、ロサルタン投与により、糖尿病における網膜微小循環の白血球集積の増加を抑制できたことから、その網膜症治療薬としての可能性が示唆された。2.糖尿病黄斑浮腫における変視量、網膜厚、固視、暗点の検討糖尿病患者97例194眼を対象にM-CHARTSを行い、眼底検査を行った。糖尿病黄斑浮腫を認めた患者に対して、OCTにて網膜厚、SLO microperimetryにて固視の安定と暗点の有無を評価した。194眼中22眼でM-CHARTSにて、変視を認め、その17眼(77.2%)に、糖尿病黄斑浮腫を認めた。また、194眼中23眼で糖尿病黄斑浮腫を認め、その17眼(73.9%)に、M-CHARTSで変視を認めた。変視量と網膜厚の間に有意な相関を認めなかった。変視量は固視安定群(n=11)で0.28±0.11°、固視不安定群(n=5)で0.34±0.11°と有意差を認めなかったが、網膜厚はそれぞれ290.5±90.7μm、492.2±51.7μmで有意差を認めた。また、同様に、変視量は暗点のある群(n=11)で0.33±0.09°、暗点のない群(n=5)で0.24±0.13°と有意差を認めなかったが、網膜厚はそれぞれ398.6±108.0μm、254.2±105.6μmで有意差を認めた。糖尿病黄斑浮腫の74%に変視を認めることが明らかとなった。網膜厚と固視の安定及び暗点の有無は関係あるが、変視量はそれらと関係ないことが示唆された。糖尿病網膜症におけるアンギオテンシン受容体阻害剤の治療効果の検討近年、糖尿病性腎症に対するアンギオテンシンII受容体阻害剤の臨床的効果が報告されている。

したがって、アンギオテンシンII受容体阻害剤の糖尿病網膜症への治療薬としての可能性が期待される。今回、糖尿病ラットにおいてアンギオテンシンII受容体阻害剤であるロサルタンの網膜微小循環に対する効果を検討した。Brown-Norwayラットにstreptozotocinを投与して糖尿病を誘発させ、発症時よりロサルタン5mg/kg/day投与した(I群)、ロサルタン未投与の糖尿病群(II群)、正常群(III群)とした。4週間後、アクリジンオレンジ眼底造影検査をおこない、網膜微小循環における白血球集積数を検討した。網膜内白血球集積数はI群で3.1±0.9cells、II群6.1±1.4cells、III群2.8±1.2cellsであった。I群、III群に比べて、II群が有意に増加していた。したがって、ロサルタン投与により、糖尿病における網膜微小循環の白血球集積の増加を抑制できたことから、その網膜症治療薬としての可能性が示唆された。1.糖尿病網膜症におけるアンギオテンシン受容体阻害剤の治療効果の検討糖尿病ラットにおいてアンギオテンシンII受容体阻害剤であるロサルタンの網膜微小循環に対する効果を検討した。2.糖尿病黄斑浮腫における変視量、網膜厚、固視、暗点の検討糖尿病患者97例194眼を対象にM-CHARTSを行い、眼底検査を行った。糖尿病黄斑浮腫を認めた患者に対して、OCTにて網膜厚、SLO microperimetryにて固視の安定と暗点の有無を評価した。194眼中22眼でM-CHARTSにて、変視を認め、その17眼(77.2%)に、糖尿病黄斑浮腫を認めた。また、194眼中23眼で糖尿病黄斑浮腫を認め、その17眼(73.9%)に、M-CHARTSで変視を認めた。変視量と網膜厚の間に有意な相関を認めなかった。変視量は固視安定群(n=11)で0.28±0.11°、固視不安定群(n=5)で0.34±0.11°と有意差を認めなかったが、網膜厚はそれぞれ290.5±90.7μm、492.2±51.7μmで有意差を認めた。また、同様に、変視量は暗点のある群(n=11)で0.33±0.09°、暗点のない群(n=5)で0.24±0.13°と有意差を認めなかったが、網膜厚はそれぞれ398.6±108.0μm、254.2±105.6μmで有意差を認めた。糖尿病黄斑浮腫の74%に変視を認めることが明らかとなった。網膜厚と固視の安定及び暗点の有無は関係あるが、変視量はそれらと関係ないことが示唆された。
日本発侵略的外来植物の分布拡大に伴う適応進化、侵略性発現に関する研究

本研究は、日本と近隣のアジア地域に自生し、19世紀以降欧米に人為的に導入され悪質な侵略的外来種として問題になっているイタドリ、オオイタドリが、どのような過程を経て侵略的外来種となったか、その伝搬経路と侵略性獲得のメカニズムを明らかにすることを目的とした。日本、韓国、台湾の自生地域、欧州、北米の侵入地域で調査を行い、葉緑体DNAのrbcLーaccD領域、核DNA ITS領域を比較した.その結果、ITS領域で6グループに、rbcLーaccD領域で5グループに分かれた。侵入地域のイタドリは塩基配列が同一で、同じ起源であり、日本の日本海側に分布するグループに相関があることが明らかになった。本研究は、日本と近隣のアジア地域に自生し、19世紀以降欧米に人為的に導入され悪質な侵略的外来種として問題になっているイタドリ(Polygonum cuspidatum)、オオイタドリ(P.sachalinense)が、どのように欧米に伝搬・分布拡大し、侵略性を示すようになったか、侵略的外来種の形成機構を分子系統学・植物生態学・化学生態学的に解明し、今後の侵略的外来種抑制のための基盤情報を得ることを目的としている。そのために、日本およびアジアの自生地域の、詳細な系統学・生態学・化学生態学的解析を行うとともに、欧米の侵入地域の調査と解析を行い、両者を比較することで侵略的外来植物の分布拡大と、それに伴う適応進化、侵略性発現機構を明らかにし、その抑制の方策を示す。平成22年度は、日本国内と韓国の自生地域において、各地域個体群の調査・サンプリングと葉緑体DNA,核DNAを用いた系統解析を進めた。日本国内では北海道から鹿児島県の計38地域、60集団のイタドリ、7地域、8集団のオオイタドリを採集、韓国国内では計3地域、5集団のイタドリ、2地域、2集団のオオイタドリを採集、また、イギリスの1集団のイタドリについて提供を受け解析した。核DNA ITS領域はダイレクトシークエンスの結果、約700bp中の559bpの塩基配列を確定し、93ヶ所で変異を見出した。これを用いて系統樹を構築したところ、大きく6グループに分かれた。葉緑体DNA rbcL-accD領域の解析では約1400bp中の1319bpの塩基配列を確定し、139ヶ所で変異を見出した。これを用いて系統樹、ハプロタイプネットワークを作成したところ、大きく3グループに分かれた。この結果について現在詳細な解析を進めている。イタドリは、路傍や荒地まで様々な場所に生育するタデ科の大型多年生植物で、日本と韓国、中国、台湾に分布する。また、19世紀以降園芸植物として欧米に導入されたものが侵略的外来種として大きな問題になっている。イタドリは種内変異に富み、外部形態や、葉緑体DNAにおける地理的分化が確認されているがこれまでの解析は不十分と考えられていた。本研究はイタドリの分布地域で、詳細な遺伝的解析を行うとともに欧米の侵入地域を調査、侵略的外来種イタドリの伝搬経路と侵略性獲得機構を明らかにすることが目的である。23年度は、それまでに得られた日本国内と韓国の73集団のイタドリ・オオイタドリについて核DNA ITS領域および葉緑体DNA rbcL-accD領域の塩基配列情報をもとに詳細な系統関係解明を試み、核DNAを用いた系統解析では6グループに、葉緑体DNAでは3グループに分けられること、オオイタドリとイタドリは単系統となったが、その中にもオオイタドリのみで構成されるサブクレードと、イタドリと混在するサブクレードが認められた。この結果から両種の生殖的隔離が不完全で頻繁に交雑が起こり、種内・種間で複雑な遺伝子浸透が起こっていることが示唆された。また、人為的な導入と考えられる遺伝的な攪乱も認められた。また、新たに日本国内では徳島県、香川県、新潟県、和歌山県、鹿児島県で調査サンプリングを行った。海外調査は8月23日9月2日まで英国調査を行った。メンバーは上原、藤井と黒瀬大介JSPS特別研究員の3名でエジンバラグラスゴーマンチェスタースウォンジープリマスロンドンの約30地点でイタドリ、オオイタドリ、および両者の雑種個体のサンプリングを行った。これらの遺伝解析を行う予定である。本研究は、日本と近隣のアジア地域に自生し、19世紀以降欧米に人為的に導入され悪質な侵略的外来種として問題になっているイタドリ(Polygonum cuspidatum,英名Japanese knotweed)、オオイタドリ(P. sachalinense, Giant knotweed)と両種の雑種(Bohemian knotweed)が、どのような過程を経て自生地域から、侵略地域へと蔓延し、侵略的外来種となったか、その、伝搬経路と侵略性獲得のメカニズムを明らかにすることを目的とした。

日本各地、韓国、台湾の自生地域、英国、ヨーロッパ、北米東海岸、西海岸の侵入地域からこれらのサンプリングを行い、葉緑体DNAのrbcLーaccD領域、核DNA ITS領域のシークエンスを行い比較した.その結果、日本国内およびアジア自生地域のイタドリ類は核DNA ITS領域で6グループに葉緑体DNAのrbcLーaccD領域では5グループに分かれた。ヨーロッパと北米のイタドリは塩基配列が同一で、同じ起源であり、日本の日本海側に分布するグループに相関があることが明らかになった。また、オオイタドリについてもヨーロッパと北米産の個体の塩基配列は同じであり、日本のオオイタドリグループとの相関が見られた。自生地域から欧米へイタドリ類が導入されてから200年ほどしかたっておらず、ヨーロッパと北米に侵略的外来種として蔓延するイタドリは遺伝的な違いは認められなかった、現地在来種との遺伝的交流や、新たな地域への適応による遺伝的変化は検出されなかった。今後、RAD-Seq法など、より分解能の高い遺伝解析を試みるとともに、植物の生長に大きな影響を及ぼす共生微生物相の調査などを行い、侵略的外来種イタドリの侵略性獲得メカニズムを明らかにしていきたい。イタドリは、路傍や荒地まで様々な場所に生育するタデ科の大型多年生植物で、日本と韓国、中国、台湾に分布する。また、19世紀以降園芸植物として欧米に導入されたものが侵略的外来種として大きな問題になっている。イタドリは種内変異に富み、外部形態や、葉緑体DNAにおける地理的分化が確認されているがこれまでの解析は不十分と考えられていた。本研究はイタドリの分布地域で、詳細な遺伝的解析を行うとともに欧米の侵入地域を調査、侵略的外来種イタドリの伝搬経路と侵略性獲得機構を明らかにすることが目的である。これまでに国内調査を進めるとともに、22年度は自生地域である韓国,23年度は侵略的外来種として蔓延する英国の調査・サンプリングを行ってきた。24年度は、新たに日本国内では徳島県、香川県、高知県、愛媛県、新潟県、和歌山県、長崎県、大分県、沖縄県で調査サンプリングを行った。海外調査は6月14日6月24日まで上原が北米東海岸調査を行った。テネシー州グレートスモーキー山国立公園の自然地域と,ノースカロライナ州、バージニア州、ワシントンDCにて日本産の侵略的外来種イタドリ、スイカズラの採集を行った。また、8月26日9月1日まで上原ほか1名が北米西海岸調査を行い、ワシントン州シアトル周辺の人里地域とオリンピック国立公園の自然地域でイタドリ、オオイタドリ、および両者の雑種個体のサンプリングを行った。23年度に調査し、サンプリングした英国産イタドリについては核DNA ITS領域の解析が終わりすべて同一の塩基配列を持ち、日本国内の日本海沿岸に分布するイタドリと関連性が強いことが示唆された。葉緑体DNAおよび核DNAの塩基配列を用いた日本国内および韓国の種内変異の分布状況はかなり明らかになってきている。23年度は侵入地域でも最も重要な英国を広域調査し十分なサンプリングも行うことが出来た。調査で得られた試料を解析していく予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。葉緑体DNAおよび核DNAの塩基配列を用いた日本国内の種内変異の分布状況はかなり明らかになってきている。24年度は侵入地域
半導体量子ドットの逆オージェ効果に関する研究

様々なサイズのCdTe量子ドットを有機溶媒中および水中でコロイド合成法により合成すると共に,短波長励起で障害となる前駆体を取り除いた。まず,定常光による発光スペクトルの励起波長依存性を測定し,量子ドットの固有スペクトルが励起波長に依存せず短波長励起の発光ダイナミクスが不純物等によるものではない事を明らかにした。また,逆オージェ効果を解析するためにTi:Sapphireレーザーの第二,第三高調波で励起し発光寿命測定を行い,そのダイナミクスを比較した。その結果,粒径(バンドギャップエネルギーEg)の異なるCdTe量子ドットを用いた場合,hω/Egの値が約2.5以上になった場合に発光寿命が早くなり,複数キャリアの生成を伴う逆オージェ効果が起こる事が明らかになった。粒径5.4nm(Eg=1.73eV)のCdTe量子ドットの場合は,逆オージェ効果の量子効率は190%になった。また,CdTe量子ドットの逆オージェ効果の閾値2.5Egは,電子と正孔の有効質量が重要な役割を果たしている事が示唆された。逆オージェ効果で生成した複数キャリア間の相互作用を明らかにするために,過渡吸収ダイナミクスの励起光強度依存性からオージェ効果の解析も行った。CdTe量子ドットとCdTeナノワイヤのオージェ効果は,励起子間の相互作用に関して時間に依存する速度定数を用いる事によりGlobal解析できること,ナノワイヤの方がオージェ再結合定数が大きいこと,等をはじめて示した。さらにCdTe量子ドットの単一微粒子分光においても,励起光強度依存性からオージェ効果によるイオン化が発光明滅現象に支配的な役割を果たしていることを明らかにした。逆オージェ効果とは,バンドギャップの2倍以上のエネルギーをもつ光子を1個吸収して2個以上の励起子を生成する過程である。この効果は太陽電池の変換効率を飛躍的に上昇させる可能性があるため,近年PbSやCdSeなどの半導体量子ドットを用いた研究が報告されている。本研究では,逆オージェ効果が上記以外の半導体量子ドットでも起こるかどうかを調べるため,まずサイズが大きくバンドギャップの小さなCdTe子ドットを合成し,フェムト秒Ti:Sapphireレーザーの高調波を励起光に用いて発光寿命測定を行った。水中でTGA (Thioglycolic Acid)を保護剤としてCdTe量子ドットを合成したが,大きなサイズのものを合成するのが難しく,有機溶媒(1-オクタデセン)中で保護剤としてTDPA (Tetradecylphosphonic Acid)を用いた手法でCdTe量子ドットを合成した。前駆体を除くためにメタノール,クロロフォルムの1:1溶液で抽出をした後ヘキサンに溶かした。この量子ドット溶液を用いて,Ti:Sapphireレーザーの第二,第三,第四高調波で励起して時間相関単一光子係数法により発光寿命測定を行い,そのダイナミクスの励起エネルギー依存性を比較した。バンドギャップ(E_g)が1.73eV(粒径よ5.4nm)のCdTe量子ドット溶液を第二(400nm),第三高調波(266nm,4.67eV)で励起して発光寿命測定を行ったところ,第二高調波励起で早い寿命成分(約100ps)が観測された。他の粒径のものについても測定したところ,E_gが大きくなるにつれて266nm励起の速い寿命成分の割合が小さくなっていき,1.93eV(4=3.7nm)のとき速い成分がなくなり400nmの減衰曲線と一致した。

このことから,この速い成分は逆オージェ効果によって生成する二励起子のオージェ再結合によるものと推定され,CdTe量子ドットでも2.5E_g以上のエネルギーで逆オージェ効果が起こるものと予想された。逆オージェ効果は,Egの2倍以上のエネルギーをもつ光子を1個吸収して2個以上の励起子を生成する現象であり,光エネルギー変換への応用において注目を浴びている。本研究では,CdTe半導体量子ドットを種々の方法で合成すると共に,逆オージェ効果の閾値を解析した。また,逆オージェ効果の後に起こるオージェ効果を解析するために,励起光強度依存性を解析し,オージェ再結合定数を見積もった。まず,様々なサイズのCdTe量子ドットを有機溶媒中,コロイド合成法により合成した。前駆体を除くためにメタノール,クロロフォルムの混合溶液で抽出をした後ヘキサンに溶かした。定常光による発光・吸収スペクトルを測定し,スペクトルの励起波長依存性が観測されないことを確認し,短波長励起による発光ダイナミクスが不純物等によるものではない事を明らかにした。また,逆オージェ効果を解析するためにTi:Sapphireレーザーの第二,第三高調波で励起し発光寿命測定を行い,そのダイナミクスを比較した。さらに,フェムト秒過渡吸収ダイナミクスの励起光強度依存性からオージェ再結合定数を解析した。その結果,バンドギャップの異なるCdTe量子ドットを用いた場合,逆オージェ効果は,hω/Egの値が約2.5以上になった場合に起こる事が明らかになった。粒径5.4nm(Eg=1.73eV)のCdTe量子ドットの場合は,carrier multiplicationの量子効率は190%になった。さらに,CdTe量子ドットの逆オージェ効果の閾値2.5Egに関しては,電子と正孔の有効質量が重要な役割を果たしている事が示唆された。さらに,過渡吸収ダイナミクスの解析から,数十数百ピコ秒で起こるオージェ効果は,電子-正孔の移動に関して時間に依存する速度定数を用いる事によりGlobal解析できることをはじめて示した。
制御されたナノ空間を利用した光圧による物質捕捉と光化学反応場の構築

ナノ物質を高効率にトラップするためには光を強く閉じ込めるナノ構造体の設計が重要である。本研究では、結合系プラズモニックナノ構造による高効率な光トラッピングと光反応場の構築を行った。金属/誘電体/金属の積層ナノ構造が、四重極子共鳴により高い光電場増強を示すことから、A03班の笹木グループと連携して蛍光ビーズを用いたプラズモンオプティカルトラッピング系を構築し、遠方場でのスペクトルでは観測されないダークな四重極共鳴モードによるオプティカルトラッピング特性を明らかにした。プラズモンオプティカルトラッピングの作用スペクトルを測定したところ、Fanoディップ波長より若干短波長域において直径100 nmの蛍光ビーズが強くトラップされることがわかり、当初の研究目標であるダークプラズモンによる高効率なオプティカルトラッピングの実証に成功した。また、金/誘電体/金ナノ構造の上下の構造のサイズ比により近接場結合の度合いを制御することでプラズモンの寿命を3倍長寿命化することに成功し、高効率な光反応場を構築した。また、金属ナノ構造/誘電体/金フィルム構造の構造設計により、種々の結合系プラズモニックナノ構造の創製に成功した。初めに、A03班の笹木グループと共同で、金ナノ微粒子/酸化チタン/金フィルム構造が、金ナノ微粒子の局在プラズモンと酸化チタン/金フィルム基板に誘起されるファブリ・ペローナノ共振器モードとのモード強結合を示すことや光化学反応を促進することを明らかにした。また、同様の金属ナノ構造/誘電体/金フィルム構造により金フィルム上の表面プラズモンと金ナノ構造の局在プラズモンがモード強結合を示すことを明らかにした。さらに、モード強結合系においてもプラズモンと結合する光学モードの寿命により、プラズモンの寿命を自在に制御することが可能であることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。プラズモン増強場を用いて高効率な光化学反応場を構築するためには、ナノギャップへの物質供給や光散乱による放射ロスを抑制する構造が不可欠である。平成29年度は、光散乱を抑制するダークプラズモンモード(四重極子共鳴)を示す積層型のナノギャップ金/誘電体/金ナノ構造を作製し、プラズモン誘起オプティカルトラッピングが効率的に誘起されることを確かめるとともに、構造設計の最適化と光化学反応場の構築を行った。ガラス基板上に、金(40 nm)/アルミナ(15 nm)/金(40 nm)をスパッタリング、および原子層堆積装置により成膜し、その後電子ビームリソグラフィー/ドライエッチング法により積層型ナノギャップ金構造を作製した。直径100 nmの蛍光性ポリスチレンビーズを用いて、プラズモン誘起オプティカルトラッピングを行い、どの波長で、そしてどの空間でナノ物質が効率的にトラップされるかについて検討を行った。波長可変のCWレーザーを用いてトラッピング実験を行ったところ、光散乱が抑制される波長域において顕著に蛍光性ビーズの蛍光強度が増大し、トラップが効率的に誘起されていることが明らかになった。プラズモン誘起オプティカルトラッピングのアクションスペクトルの形状は、時間領域差分法により解析された近接場スペクトルの形状と良い一致を示し、当初の目的であるダークプラズモンによる効率的なオプティカルトラッピングを実証した。また、蛍光ビーズの空間位置情報からトラップのポテンシャル計測系を構築するとともに、平成30年度に予定している光化学反応/計測系を構築した。平成29年度は、光散乱を抑制するダークプラズモンにより効率的にオプティカルトラッピングが誘起されることを実証するとともに、分光的な情報だけではなく、空間的な情報を得るための計測系の構築と光化学反応/計測系を当初の予定通り構築することに成功した。一方、プラズモン誘起オプティカルトラッピングを用いて新たに近接場スペクトル計測が可能であることを明らかにした成果は当初予想していなかった結果である。さらに、A03班班長の笹木グループと共同で金/誘電体/金ナノ構造により、幅広い波長域で高い光閉じ込め効率を有する構造体設計を明らかにした。本構造は、数100 nmの波長帯域で95%以上の光をナノ構造体に閉じ込めることができるため、極めて効率的なオプティカルトラッピングが期待される。

初めに、A03班の笹木グループと共同で、金ナノ微粒子/酸化チタン/金フィルム構造が、金ナノ微粒子の局在プラズモンと酸化チタン/金フィルム基板に誘起されるファブリ・ペローナノ共振器モードとのモード強結合を示すことや光化学反応を促進することを明らかにした。また、同様の金属ナノ構造/誘電体/金フィルム構造により金フィルム上の表面プラズモンと金ナノ構造の局在プラズモンがモード強結合を示すことを明らかにした。さらに、モード強結合系においてもプラズモンと結合する光学モードの寿命により、プラズモンの寿命を自在に制御することが可能であることを明らかにした。平成30年度は、誘電体層を化学エッチング法によりエッチングして分子ポケットを作製するとともに、トラップされた蛍光性ビーズの空間的な位置情報から、トラップのポテンシャル計測とばね定数を導出し、分光学的な情報に加えて、空間的な情報を得る実験を行う。また、光化学反応が効率的に進行することを明らかにするため、反応を誘起するレーザー光の波長とダークプラズモンモードが共鳴する場合と共鳴しない場合で反応効率を比較し、勾配力や分子ポケットのサイズが光化学反応効率に与える影響を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
地産地消を地域社会の発展をもたらす手法として展開するための研究

本研究の目的は、"「地産地消」は、食の問題を入り口に、地域の様々な社会問題を解決する可能性を持つ"という仮説を検証し、その上で現状の地産地消が食の問題にとどまらない、新しい地域社会の持続的な管理手法と地域社会のあり方を示す取り組みとして発展するための道筋、そしてそこでの必要な担い手像を示すことである。研究期間の最終年度である19年度は、研究とりまとめに向けての、資料・文献整理とこれまで収集したデータ整理・分析、さらにアメリカでの補足調査を実施した。またこれまでの研究成果をとりまとめ、学会誌論文の執筆をおこなった。研究成果として取りまとめた主な3論文の概要は以下の通りである。(1)食の生産から消費まで相互に連携させてローカルフードシステムを構築し、持続的な社会・共生社会をもたらすための理念を提起した。「ローカル」と「フードシステム」を結合させ「ローカルフードシステム」を構築する意味とその重要性、さらに、そのために必要な主体の条件を整理した。これら一連の流れを日米の事例の比較分析から示した。(2)地産地消運動の参加者への聞取り調査から、消費者の食への関心について分析した。食の安全性への関心の高まりを背景に、地球環境問題などの規模の大きな問題に興味関心が向けられる一方で、身近な地域における、食の生産状況と地域環境への影響、地域農業や地域社会の運営には関心が薄いことがわかった。人々の意識を地域に向ける必要性、そのためには地域で食と農をつなげるシステム作りの重要性を指摘した。(3)日本における地産地消運動に至る農業運動の展開過程とそれぞれの運動の発足の背景、政策的な位置づけに関する特徴を、アメリカにおける農業運動と比較しながら整理した。食や地域の概念が社会正義、民主的な地域運営の手段であるとのアメリカの認識に対して、日本では生産品の販売手段としての認識が相対的に大きいことが明らかになった。本研究の目的は、"「地産地消」は食の問題を入り口に、地域の様々な社会問題を解決する可能性を持つ"という仮説を検証し、その上で現状の地産地消が食の問題にとどまらない、新しい地域社会の持続的な管理手法と地域社会のあり方を示す取組として発展するための道筋、そしてそこでの必要な担い手像を示すことである。初年度である18年度は、まずローカルフードをテーマとしたアメリカでの取り組みを調査した。そこでは、自分自身の食のあり方について考え始めた人々が、ローカルフードシステム構築に向けて、様々な関係を構築しようという取り組みに広がっていた。そこからは、食のあり方という問題が、地域社会のあり方という問題に展開している状況、そしてそこで目指されている社会のあり方について把握できた。さらに日本において、一般的に捉えられる消費者の食への関心のあり方、消費者意識を明らかにするために、消費者へのインタビュー調査を実施した。結果は、食への関心は高まっているものの、その他の例えば食の生産場面である農業や周辺の地域環境への配慮等へ関心の領域が広がっていないことが確認された。同時に、地産地消の取り組みが広がっているにもかかわらず、一般の消費者の認知度の低さ、あるいは実際言葉を知っていてもそれが消費者の行動を変えるまでには至っていないことが理解できた。従って、消費者の食への関心を農業や地域の問題へと向け、本当の意味での地産地消の意味、っまり、地域の価値を理解するためには、食の問題と農業の問題、地域の問題とを意識的にリンクして考えていく必要性があることを整理した。一方まだごく一部の取り組みであるが、食を入り口として他の問題が見えてきている事例を調査し、それに取り組む人々の考え方について分析を行った。

本研究の目的は,"「地産地消」は,食の問題を入り口に,地域の様々な社会問題を解決する可能性を持つ"という仮説を検証し,その上で現状の地産地消が食の問題にとどまらない,新しい地域社会の持続的な管理手法と地域社会のあり方を示す取り組みとして発展するための道筋,そしてそこでの必要な担い手像を示すことである。研究期間の最終年度である19年度は,研究とりまとめに向けての,資料、文献整理とこれまで収集したデータ整理・分析,さらにアメリカでの補足調査を実施した。またこれまでの研究成果をとりまとめ,学会誌論文の執筆をおこなった。研究成果として取りまとめた主な3論文の概要は以下の通りである。(1)食の生産から消費まで相互に連携させてローカルフードシステムを構築し,持続的な社会・共生社会をもたらすための理念を提起した。「ローカル」と「フードシステム」を結合させ「ローカルフードシステム」を構築する意味とその重要性,さらに,そのために必要な主体の条件を整理した。これら一連の流れを日米の事例の比較分析から示した。(2)地産地消運動の参加者への聞取り調査から,消費者の食への関心について分析した。食の安全性への関心の高まりを背景に,地球環境問題などの規模の大きな問題に興味関心が向けられる一方で,身近な地域における,食の生産状況と地域環境への影響,地域農業や地域社会の運営には関心が薄いことがわかった。人々の意識を地域に向ける必要性,そのためには地域で食と農をつなげるシステム作りの重要性を指摘した。(3)日本における地産地消運動に至る農業運動の展開過程とそれぞれの運動の発足の背景,政策的な位置づけに関する特徴を,アメリカにおける農業運動と比較しながら整理した。食や地域の概念が社会正義,民主的な地域運営の手段であるとのアメリカの認識に対して,日本では生産品の販売手段としての認識が相対的に大きいことが明らかになった。