hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リン酸カルシウムの結晶多様性が誘導する生体活性機序の解明と骨再生材料の開発

骨補填材が細胞性の生体内吸収性発現に関係しているかどうかの観点で破骨細胞の前駆細胞(マクロファージ)の動態を調べ,リン酸八カルシウムがその遊走性を促進することを明らかにした.マトリクス材料gelatinはOCP結晶子サイズや加水分解速度に影響を及ぼし,gelatinとの複合体はラット骨欠損内埋入で配向性を有する骨マトリクスを形成した.また家兎骨欠損埋入で天然骨に類似の圧入強さを持つ皮質骨を再生した.Gelatinマトリクス内のリン酸八カルシウムは再生骨の性質に影響を及ぼすことが示唆された.平成26年度は、リン酸カルシウム結晶の加水分解の影響について研究した.OCPの加水分解は骨伝導能に多様性を与えることがわかっている(Miyatake N et al. Biomaterials(2009).OCPを既報(Suzuki O et al. Tohoku J Exp Med 1991)に基づき合成し,洗浄,乾燥した.一方,同じ合成条件で一定濃度のGelatinを含有した水溶液中でOCPを合成した.単独合成のOCPを水溶液中から回収して洗浄,乾燥した.OCPを再分散させた水溶液,また共沈によるOCP/Gelatin溶液をそれぞれ温水中で最長で40時間まで保持した後,それぞれ結晶を回収し,乾燥させた後,結晶の性質を物理的手法(XRD,FTIR,TEM,SAED)によって解析した.その結果,共沈殿から得たOCPの方が,加水分解速度が速いことがわかった.また,TEM観察によると結晶の形態が変化することがわかった.並行して単独合成したOCPを分散した水溶液中にGelatinを共存させると,Gelatinの濃度に依存して加水分解が促進する傾向があった.このことから,Gelatinと結晶が相互作用する可能性が示唆された.骨髄間質ST-2細胞の増殖能およびアルカリフォスファターゼ(ALP)活性による分化能を3週まで検討した.その結果,増殖能および分化能はゼラチン単独と同等であり,いずれも良好な細胞親和性を示した.平成27年度は,生体内吸収性リン酸カルシウムが破骨細胞性吸収を受けることに注目し,埋入初期の生体反応を炎症と再生の観点で分析した.そのため,結晶相は異なるが類似形態を有するリン酸カルシウムとして材料の性状を既に明らかににしている二つの材料,HA前駆体(OCP)とその加水分解産物(Suzuki O et al. Biomaterials 2006)を用いて免疫担当細胞の反応性を解析した.これらの材料を再度調整し,X線回折とFTIR,化学分析にて所望の結晶であることが確認できた.埋入の形態として本実験では顆粒を用いた.ラットの脛骨に3mm径の骨欠損にそれぞれ,未埋入,300-500μmの顆粒状のHA前駆体,300-500μmの顆粒状OCP加水分解産物(hydrolyzate)を同用量となるように充填し,一定期間経過後に埋入組織を回収して脱灰し,HE染色,TRAP染色および炎症性細胞のマーカーとなる抗体を用いた免疫染色を行った.組織上で関心領域を設定し,新生骨の組織形態計測学による定量にて骨形成量の相異を確認した上で炎症性細胞を同定した.その結果HA前駆体がマクロファージ様細胞の集積がより高く,また,in vitroにおいてもHA前駆体がマクロファージ様細胞の遊走促進に作用することが示唆される所見が認められた.また,破骨細胞様細胞の集積も認められ,マクロファージ様細胞の遊走と関連することが示唆された.このことから,リン酸カルシウムの特定の結晶相が再生に関係すると考えられた.平成27年度は結晶性状のうち,結晶相の違いの影響について研究した.特に板状形態を示すHA前駆体と板状を維持して形成される前駆体加水分解産物を同一形態を持つリン酸カルシウム材料と見なし,これらの炎症性の反応と再生に至る生体反応についての所見が得られたことから,結晶形態を含む材料性状の解析に向けた基礎データ蓄積がされ,概ね順調に進展していると判断した.平成28年度はリン酸カルシウム結晶の成長および特性が共存する天然高分子の影響を受けるかどうか,また,その結晶の特性が骨組織応答にどのように作用するのかを検討した.Gelatin溶液内でカルシウムおよびリン酸のイオンを含有させ共沈殿させた.懸濁液を再度gelatin溶液に分散させ最終的な生成物におけるOCPの含有量が17-44wt%となるようにOCP/Gelatin複合体を作製した.また,結晶性状の分析のため,懸濁液から結晶を水洗して回収した.回収した結晶の性状をX線回折,X線回折データから結晶子サイズの算出,SEM観察による結晶サイズの算出,FTIRによる分光学的解析を行った.その結果,単独で合成した場合の結晶と比較して共沈殿による結晶は特定の方向へ伸長する傾向があることが明らかとなった.X線回折図による比較では共沈殿による結晶は単独合成による結晶と比較してブロードなパターンとなる傾向が認められ,合成における天然高分子の共存が結晶性状に影響を及ぼすことが明らかとなった.17-44wt%含有OCP/Gelatin複合体からディスク状試料を成型して,ラット頭蓋冠骨欠損へ埋入し,一定期間経過後に試料埋入部を回収して組織の染色を行い,骨再生率,また,再生骨の基質タンパク質であるコラーゲンの配向性を組織形態計測学的に定量的に評価した.

その結果,共沈殿で得たOCP結晶を含有する複合体は含有しない場合(Gelatin単独)と比較して,再生骨の基質コラーゲンの配向性が高くなることがわかった.以上の結果から生体材料の生体活性に及ぼす影響として,結晶成長の材料学的パラメータを定量的に取り纏めた.骨補填材が細胞性の生体内吸収性発現に関係しているかどうかの観点で破骨細胞の前駆細胞(マクロファージ)の動態を調べ,リン酸八カルシウムがその遊走性を促進することを明らかにした.マトリクス材料gelatinはOCP結晶子サイズや加水分解速度に影響を及ぼし,gelatinとの複合体はラット骨欠損内埋入で配向性を有する骨マトリクスを形成した.また家兎骨欠損埋入で天然骨に類似の圧入強さを持つ皮質骨を再生した.Gelatinマトリクス内のリン酸八カルシウムは再生骨の性質に影響を及ぼすことが示唆された.平成26年度は結晶性状の多様性に関して,加水分解の影響について研究した.特にOCP結晶性状の加水分解に及ぼすGelatinの共存の影響を検討し,Gelatinが結晶と相互作用する可能性について加水分解速度の解析から明らかにした.加水分解速度がGelatinにより促進される傾向が見出され,このことから,Gelatinの共存が加水分解で生成する結晶の性状に影響を及ぼすことが示唆された.以上から,計画に準じており概ね順調に進展していると評価できた.今年度の検討から組織再生の検討項目として材料に対する免疫応答を含め,性状の異なる結晶を調整し,結晶性状多様性と生体応答性を調べる.これらの解析により結晶性状多様性と生体活性発現メカニズムを明らかにし,骨再生材料開発に向けたデータを集める.今年度は特に結晶性状に関し,形態,サイズの異なる種々のリン酸カルシウムの調整を集中的に行い,これら因子の及ぼす影響を明らかにする.28年度が最終年度であるため、記入しない。生体材料工学OCP結晶の加水分解の影響と生体応答について検討する.加水分解程度の異なるOCP/Gelatin複合体からラット頭蓋冠へ埋入するディスクを型にて成型し,凍結乾燥,熱架橋を行う.一定期間埋入して加水分解が骨再生に及ぼす影響を調べる.非脱灰による軟X線像撮影,脱灰標本による組織形態計測,組織学的検討から細胞応答を調べる.対象として骨欠損のみ,Gelatinのみを検討して比較し,骨再生に及ぼす加水分解による結晶性状の影響を明らかにしていく.結晶相は異なるが類似形態を有するリン酸カルシウム(HA前駆体とその加水分解産物)の免疫細胞の反応性を明かにすることに注力し,炎症と再生を関連付けることを優先した.そのため同一結晶相を持ち形態が異なる結晶の生体応答の研究に必要な合成原料,分析試薬,抗体試薬,培養関連試薬購入を次年度へ回したため,次年度使用額が生じた.28年度が最終年度であるため、記入しない。交付金額の査定額により,予定していた機器購入が不可能となったため,常時使用するより低額の機器購入へ変更した差額分が生じたこと,また,加水分解系の合成材料の解析において予想外の結果が出て解釈に時間がかかり,一部計画を修正したため.異なる形態の結晶の調整を進め,それらの材料を用いた材料学的性質の解析,細胞および生体の応答性の検討を進めることで経費を活用していく計画である.28年度が最終年度であるため、記入しない。結晶の多様性を化学組成,形態,サイズの観点から制御するために合成の条件を広範囲に検討し,合成物の分析を行う.そのための消耗品経費に充当する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
アジア開発途上国における水と衛生の未来予想図と環境政策シナリオの構築

主たるアジアの対象国として、インド、ウズベキスタン、マレーシア、ベトナム等を選択し、水と衛生関係の調査を行った。各国の経済的・社会的特徴を踏まえ、それぞれ、インドでは都市下水と河川の水質汚濁、ウズベキスタンでは農業と灌漑用水の塩害、マレーシア、ベトナムでは地域の重要産業であるパームオイルとゴム製造業からの廃水による水質汚濁に重点を置いて調査した。調査結果より現状分析を行い、環境政策シナリオを提言した。途上国における都市環境インフラの欠如に起因した問題は、近年ますます深刻化しており、早急な対策が必要とされている。この問題に対処するため、本研究では以下の3点について研究を進める。(1)水域管理と都市廃棄物管理、ならびに都市の特性に関するデータペースの構築、(2)データベースを基にした現状分析と最適な管理を行うために必要となる改善策の提示、(3)都市人口の成長シナリオと政府が採りうる政策的誘導策をべースにした2030年までのリスク予測。平成20年度は、データベース構築に必要な情報の収集とリスク予測のためのモデル式の構築に着手した。人口統計や経済統計などの一般的な統計情報は国内にて収集した。途上国の現地調査については、ウズベキスタン国とネパール国、マレーシア国にて実施した。国内では得られない都市環境と社会経済に関する統計データを入手すると共に、廃棄物管理と水管理の状況を調査した。また、政府関係者と面談し、現状認識や将来的な政策展開について意見を聞いた。リスク予測のために必要になるモデル式については、マクロ計量経済モデルをベースとしたモデルのフレームワークを構築した。ただし、モデル化は収集データの質と量に依存しているため、今後継続してデータ検索・収集を行い、具体化していく予定である。なお、リスク評価に必要な微生物学的水質データは現地においても得る事ができないため、今後現地計測を行う予定である。この問題に対処するため、本研究では以下の3点について研究を進めている。(1)水域管理と都市廃棄物管理、ならびに都市の特性に関するデータベースの構築、(2)データベースを基にした現状分析と最適な管理を行うために必要となる改善策の提示、(3)都市人口の成長シナリオと政府が採りうる政策的誘導策をベースにした2030年までのリスク予測。平成21年度は、タイ国、ネパール国、ベトナム国にて現地調査を実施した。都市環境と社会経済に関する統計データを入手すると共に、都市環境・水環境管理の状況を調査した。対象国では、排水規制、モニタリング、水質浄化、施設管理等あらゆる面において、立ち後れている状況にあった。また、微生物学的リスク評価に必要な水質測定を実施した。水道水源の微生物学的汚染が進んでいること、特に一部の国では、表流水ばかりでなく、深層地下水にまで汚染が広がっている状況を明らかにした。一方、リスク予測のために必要になるモデル式については、メインフレームを構築した。また、微生物学的リスク評価モデルを作成した。しかし、モデルが必要とするデータは、質・量ともまだ十分に収集できていないため、全体のキャリブレーションと予測作業は今後の課題である。平成22年度は、さらにデータの収集を行うと共に、現地での水質測定作業を継続する予定である。研究の目的は、以下の3つに大別される。(1)都市環境質劣化の現状を把握するため水と都市ごみに関するデータベースを構築する。(2)劣化した環境質の原因分析を通して、各都市の社会・経済的実状に合致した効率的な都市環境の改善策を提示し、最大の(便益/費用)比が期待できるような最適な水環境管理システムおよび都市ごみ管理システムを提唱する。(3)都市環境質劣化とそれに伴う人的損失、経済的損失の将来的な見通しを2030年までの期間に渡って実施する。本年度は、途上国地域の都市域・農村地域での水と衛生に関する現地調査と文献調査を実施し、以下のように構成されるデータベースを蓄積し、途上国の水と衛生の未来予測図と環境政策シナリオの構築を行った。都市・農村域の現場調査・サンプリング・計測による一次データと、水と衛生、固形廃棄物等の環境衛生、社会、経済(二次データより構成されるGDP、所得、物価等のデータベースの収集・蓄積を行った。また、国内での基礎調査、現地機関の訪問(ヒアリングとアンケート調査)により二次データを入手した。国内での基礎調査は、国際機関、援助機関、国際研究組織が出版している書籍、各国、各都市の環境白書、統計書等、大学、研究所、民間研究機関等が発行している各種レポート、GEMS、GRIDの提供データの収集・蓄積を行った。
レーザー顕微質量分析法による局所微量元素定量法の開発

193nmエキシマーレーザー光源を用いた,レーザーアブレーション・システムを構築し,四重極型ICPMSと接続して,微細領域の微量成分分析装置を開発した.火山ガラス,アパタイト,ジルコン結晶について,溶液ICPMS法とレーザーアブレーション法の比較を行った結果,相互に良好な分析結果の一致を見た.この分析法の確立により,直径20μm,深さ20μm程度の,極微細領域のサブppmレベルの微量元素分析が可能になった.分析可能な元素は,Rb,Sr,Y,Zr,Nb,Cs,Ba,La,Ce,Pr,Nd,Sm,Eu,Gd,Tb,Dy,Ho,Er,Tm,Yb,Lu,Hf,Ta,Pb,Th,Uの26元素が,比較的高い精度で測定できる.このほか,Li,Be,Bの軽元素についても,機器設定を変えることにより,測定できる.測定に当たっては,標準試料にNISTSRM612合成ガラスを用いた.標準試料と未知試料試料導入量の違いを補正するため,内標準元素として,^<29>Siを用いた.したがって,鉱物やガラス中のケイ素の含有量を事前に求めておく必要がある.鉱物については,化学量論的な値を用い,ガラスについては電子線マイクロアナライザーを用いて事前に測定を行った.測定精度は,繰り返し測定を行った結果,概ね5-10%以内程度である.測定確度については,未知試料の特性によるが,概ね15%以内である.この精度と確度は,鉱物や火山ガラスの微量成分を元にして,その岩石学的に成因論を議論するのに十分である.193nmエキシマーレーザー光源を用いた,レーザーアブレーション・システムを構築し,四重極型ICPMSと接続して,微細領域の微量成分分析装置を開発した.火山ガラス,アパタイト,ジルコン結晶について,溶液ICPMS法とレーザーアブレーション法の比較を行った結果,相互に良好な分析結果の一致を見た.この分析法の確立により,直径20μm,深さ20μm程度の,極微細領域のサブppmレベルの微量元素分析が可能になった.分析可能な元素は,Rb,Sr,Y,Zr,Nb,Cs,Ba,La,Ce,Pr,Nd,Sm,Eu,Gd,Tb,Dy,Ho,Er,Tm,Yb,Lu,Hf,Ta,Pb,Th,Uの26元素が,比較的高い精度で測定できる.このほか,Li,Be,Bの軽元素についても,機器設定を変えることにより,測定できる.測定に当たっては,標準試料にNISTSRM612合成ガラスを用いた.標準試料と未知試料試料導入量の違いを補正するため,内標準元素として,^<29>Siを用いた.したがって,鉱物やガラス中のケイ素の含有量を事前に求めておく必要がある.鉱物については,化学量論的な値を用い,ガラスについては電子線マイクロアナライザーを用いて事前に測定を行った.測定精度は,繰り返し測定を行った結果,概ね5-10%以内程度である.測定確度については,未知試料の特性によるが,概ね15%以内である.この精度と確度は,鉱物や火山ガラスの微量成分を元にして,その岩石学的に成因論を議論するのに十分である.
紅河デルタ農村開発の多様性―村落レベルの農業・手工業・地域間ネットワーク―

昨年度と同様に、ナムディン省ブバーン県タインロイ社コックタイン合作社にてこれまで収集してきた農業生産に関する調査データの分析を行なった。本年度は特に、社(行政村)の自治的な農業生産組織である合作社と農業生産との関係に着目し、合作社が、農民レベルの農業生産に果たす役割を明らかにし、合作社の存在意義について考察した。その結果、農業生産に関するコックタイン合作社の活動には、水管理、農業資材の供給(各種化学肥料・農薬・種子)・ジャガイモ販売活動が大きな柱であることがわかった。水管理では、年間を通じて、合作社が潅漑排水操作を行なっているが、技術的には社レベル、あるいは集落レベルでも同様の操作が可能であることがわかった。さまざまな農業資材の供給では、集落によっては、合作社の販売所でほとんど購入していないことがわかった。すなわち、水管理と農業資材の供給では、合作社の活動には積極的な存在理由は必ずしも見出せなかった。それにも関わらず、合作社が水管理を行い、農業資材を販売しつづけるのは、貧しい人への配慮や、価格の不安定性やリスクの回避、農業関連情報を農民個人で総合的に入手すするにはやはりまだコストも時間もかかることがその理由であると考えられた。また、ジャガイモの販売活動では、合作社は栽培農家と合作社全体に利益をだし、それを基金としてさまざまな福祉活動を行なっていることがわかった。国家による農村の末端レベルまでの福祉活動が十分に行なわれていない以上、農村自身が利益を出し、その不足を補っている。このように、従来の定説とはまったく異なり、現在の合作社組織は国家と農民との間に立ち、さまざまなリスクの回避や、国家によるサポートの不足分を補つなど、両者の橋渡し機関として非常に非常に大きな存在意義のあることがわかった。ナムディン省ブバーン県タインロイ社にてこれまでに収集してきた作付体系に関する調査結果を分析した。その結果、経済開放政策以降の村落レベルの作付体系は一見して多様化し合理的になった側面はあるものの、もっとも合理的であるとはいないこと、そしてその理由は、販売方法の如何に農産物販売による現金収入が影響されていること、所与の社会・経済的条件を加味すれば現在の目からみれば合理的でないかつての作付体系も当時の状況下では十分に合理的であることなどがわかった。また、現金収入源として野菜生産に重点を置くこの調査村落では、野菜の販売は販売場所によって収入に格差があるものの、世帯レベルでの販売先はむしろ固定しており、もっとも有利な販売先を確保するためには、市場や価格に関する情報の不足や、販売可能な野菜の絶対量が少ないことなどから、農民が野菜栽培面積をさらに拡大し、現金収入を増大させようとするインセンティブに欠けていることがわかった。以上の結果は熱帯農業学会が主催するシンポジウムで発表した(研究発表参照)。また、文部省(当時)の国際学術科学研究(「紅河デルタにおける農業資源評価」代表縄田栄治京都大学農学部助教授、1997-99年)によって得られた、ナムディン輪中の全合作社を対象とした農業生産システムに関する質問表調査結果のデータチェックをほぼすべて行ない、現在は分析のためのマクロを作成中である。同時に、Arc Viewソフトを用いて村落をユニットとするベースマップを作成した。分析結果のベースマップ上での分析は平成14年度に行なう予定である。
知の伝達メカニズムを探る~身振り伝達コミュニケーションに基づく行動の記憶と再生

本研究では教示情報を制御した場合の動作の達成度・習熟度を比較する手法で知の伝達メカニズムの解明を狙った.実験では被験者に映像提示から運動の再構成を行わせた.運動を教示する情報として運動全体の動画もしくは選択されたスチル画像を用い,人間が身体動作を知覚・記憶・再構成するメカニズムに関する知見を得た.これは行動の暗黙知が認識・記憶に反映される一例であり,これらの知見を牽引力錯覚提示利用の行動指示装置などによるフィードバック補償に反映させることによって暗黙知の抽出と伝達を実現する新しい伝達手法を提案・設計することが出来る.本研究では教示情報を制御した場合の動作の達成度・習熟度を比較する手法で知の伝達メカニズムの解明を狙った.実験では被験者に映像提示から運動の再構成を行わせた.運動を教示する情報として運動全体の動画もしくは選択されたスチル画像を用い,人間が身体動作を知覚・記憶・再構成するメカニズムに関する知見を得た.これは行動の暗黙知が認識・記憶に反映される一例であり,これらの知見を牽引力錯覚提示利用の行動指示装置などによるフィードバック補償に反映させることによって暗黙知の抽出と伝達を実現する新しい伝達手法を提案・設計することが出来る.本研究の第一段階として,教示情報を制御した場合の動作の達成度・習熟度を比較した.実験では,体格,年齢を同じにする被験者によって,映像から運動の再構成を行うこと検討している.今年度はこれに先立つ予備的な研究として,特定の運動を教示する情報として視覚フィードバック情報を制御することで,作業の主観的達成度がどの程度であるかという「っもり」と客観的達成度の間にどのような関係を誘導できるかについて調べた.実験は操作卓上の上肢の-自由度運動に限定し,音響的に与えられたテンポと順序で正確に5点のポインティングを繰り返す作業で行われた.この実験環境を全く同様に2組準備し,この作業に対する熟練者と非熟練者を用いて,それぞれの視覚フィードバック情報を電子的に切り替えられるように実験環境を構築した.実験条件としては1.手が見えない状態,2.自分の手が見える状態,3.相手の手だけが見える状態,4.自分と相手の手が重なって見える状態に対して,A.自分の手を動かして作業を行う条件,B.自分の手を動かさずに視覚刺激だけを観察している条件,の2条件についてその習熟度の変化を比較した.また,この実験計画に必要な感覚提示実験デバイスを設計・開発として,偏加速度を用いた牽引力錯覚を生成するデバイスの小型化および双方向出力化に着手した.現在,実装については数値設計と試作一号機が完成しており,実動作に向けて部分的改良を繰り返している段階である.これに加えて牽引力錯覚の特性評価として有効な基底周波数および合成方向の等価性に関する評価をすすめた結果,非同期な直交方向成分による外乱の効果と重力成分による抑制効果について一定の知見を得ることができた本研究では教示情報を制御した場合の動作の達成度・習熟度を比較する手法で知の伝達メカニズムの解明を狙った,同実験では,体格,年齢を同じにする被験者によって,映像から運動の再構成を行った.このとき,特定の運動を教示する情報として,リズムに合わせた2種類の体操動作(アルゴリズム体操と太極拳)の伝達を想定しそれぞれに(1)目標となる動作のビデオをそのまま見せる,(2)ビデオを一定間隔にスチル分解してこれを順に見せる(3)他人に伝達するときの身振り動作(図1の「こうしてこうしてこうです」動作)中の止め動作のスチルを実際の時間間隔で配置した離散化ビデオを見せる3条件について行動の再現実験を行った.その結果,同じ情報量である条件(3)の再現性は条件(2)に比してはるかに情報量の多い条件(1)に近い精度を示した.また,並行してこの過程で(1)のビデオを元に(3)の離散化のための制止姿勢を選ぶに当たって「初めてその踊りを見る被験者に選ばせる(事前選択)」→「実際にその踊りを再現させる」→「動作再現後,再度離散姿勢を選択させる(事後選択)」という手順で2種類の離散姿勢を選択抽出し,それぞれの離散化データによって前述の実験を行った.この結果,1)事後選択においては運動速度の変化に着目している事前選択よりも動作の身体性を反映した姿勢が選択されることが明らかになった.これは行動の暗黙知が認識・記憶に反映された一例であり,実際にこの選択の変化が条件(3)の再現性を向上させることが確認された.これらの知見を昨年度から検証してきた牽引力錯覚提示利用の行動指示装置によるフィードバック補償に反映させることによって暗黙知の抽出と伝達を実現する新しい伝達手法を提案・設計することが出来る.
プロテオミクスに基づいた自己抗体プロファイルによる肝癌診断システムの開発

HCV-HCCに対して二次元電気泳動(2DE)と質量分析を用いたプロテオーム解析を行い、発癌や進行に関与する蛋白の検討および臨床的に血清学的診断マーカーとなり得る血中抗体の検討を行った。【対象・方法】当院にて初回治療として外科的肝切除術を施行したHCV-HCC26例を対象とした。内訳は男性16人、女性10人。年齢39-78歳(平均64.2歳)。組織型は高分化型6例、中分化型15例、低分化型5例。全例ともHCV抗体陽性、HBs抗原陰性であった。血中抗体の検討にはこのうちの10例の血清を使用した。すべての標本から癌組織と非癌組織をペアで採取し、それぞれから蛋白を抽出した。抽出された蛋白を2DEにて分離し、その発現パターンを癌組織と非癌組織の間で比較した後、両者で発現差のある蛋白スポットを質量分析にて同定した。また、癌組織中の蛋白と患者血清を反応させ、血中に発現する自己抗体の存在を調べた。【結果】癌組織では非癌組織と比較して、増加している蛋白が11種類、減少している蛋白が8種類確認された。増加している蛋白のうち4種類はHSP70familyに属する蛋白であり、これら4つの蛋白は相関して同時に増加していた。また、同じく癌組織で増加する蛋白の中にglutamine synthetase(GS)とalpha enolase(ENOA)が認められた。GSは高分化型HCCで増加する傾向があった。一方ENOAは低分化型HCCにおいて増加しており、その発現レベルは腫瘍の大きさや脈管浸潤の有無と関連性が認められた。また、患者血清にはHSP70、peroxiredoxin、superoxide dismutaseに対する抗体が健常人やHCVキャリアの血清と比較して高頻度に発現していた。【結語】今回同定された蛋白はHCV-HCCの発癌過程において重要な役割を担うと思われ、同定した血中抗体を診断マーカーとして有用である。C型肝炎ウイルス(HCV)感染後に発癌(HCC)した15例の患者(HCC)からの癌切除手術の際に入手した癌部と非癌部の組織から抽出したタンパク質を二次元電気泳動で展開した後にPVDF膜に転写して、それぞれのHCC患者自身の血清、もしくは20例の健常者血清を用いてウェスタンブロットを行った結果、健常者血清に比べてHCC患者血清に強く認識されるタンパク質スポットが4スポット検出された。これら4スポットに対応するCBBR-250によって染色したゲル上のスポットをLC-MS/MSを用いた質量分析により同定した結果、Peroxiredoxin、HSP70.1、Mn-SODの3つが同定できた。質量分析結果の確認のためにリコンビナントタンパク質のPeroxiredoxin、HSP70.1、Mn-SODを用いて血清のウエスタンブロットを行ったところ、健常者血清に比べ有意にHCC患者血清中のPeroxiredoxin、HSP70.1、Mn-SODに対する自己抗体の増強が確認できた。さらに、HCC患者血清中のHSP70.1に対する自己抗体の抗体価を検証するために、血清を希釈してHSP70.1リコンビナントタンパク質に対してウエスタンブロットを行ったところ、1000倍希釈まで検出可能であることが明らかになった。現在、これらの血中抗体を検出する簡易診断チップ(プロテインチップ)を開発中であり、最終的には予後診断システムとして応用することを目的としている。
UKシュミット多天体分光器6dFによるウォール構造の研究

Anglo-Australian ObservatoryではUK Schmidt望遠鏡に多天体ファイバー分光器6dFを完成させ、南天全域の銀河についてスペクトル・サーベイ(6dF Galaxy Survey)を2001年6月よりテスト観測を始め、同年秋には本格的な観測に突入した。幸い、研究代表者はそのチームの一員として、銀河面天域を担当することとなった。このサーベイはSDSSや2dFサーベイ等とは異なり、観測対象の銀河を近赤外ALL-Sky Survey (2MASS)に基づいて抽出している。銀河の質量を良く表現しているK-バンドで13.0等より明るいる約13万個の銀河についてそのスペクトルを得て、cz=30,000km/s以下のLocal UniverseについてLarge-Scale Structure観測するもので、主な研究項目は以下の通りであった。1)南天全域について、近傍の銀河団や超銀河団の3次元分布のマップを描くことにより、Local Universeの密度分布を調査する。2)特に、dustによる吸収等でサーベイが不十分であった銀河面付近では、Kバンドでの銀河サンプリングの利点を活かし、Local Universeの質量分布の算定に大きな影響を及ぼしかねない巨大銀河団やボイドの検出を行う。3)他のサーベイより高分散のスペクトルを得てDn-σ関係を利用し、銀河団の距離を精確に決めることにより、Local Universeのbulk motionを解析する。4)上記のデータのjoint analysisにより、mean mass densityやcosmological constantの値の推定を行う。本研究で観測を予定していたアングロ・オーストラリア天文台(オーストラリア)では、4年の歳月をかけ開発していたUK Schmidt望遠鏡の多天体分光器6dFが2001年4月にテスト観測に成功し、6月から本格的な運用となった。この分光器は150本の光ファイバーを持つ多天体分光器で、Schmidt望遠鏡としては世界で初めてのものである。我々のグループは、同年7月に、この分光器を利用して「へびつかい座超銀河団の中心領域からヘラクレス座座超銀河団」へかけての約200平方度の天域の観測を行った。約800個の銀河を観測し、現在までに約30%の解析を終え、223個の銀河について赤方偏移の測定に成功した。観測天体リストの一部は、Huchra教授らの赤外線サーベイ(2-Micron All-Sky Survey;2MASS)から提供をうけ、K-バンドでのホモジニアス・サンプルに基づいて行った。へびつかい座銀河団の中心域にある銀河の多くが銀河団メンバーであることが確認された。この観測は「6dF Galaxy Redshift Survey」という国際プロジェクトの一部を担うものであり、本年5月にオーストラリアで開かれる研究推進検討会に出席し、この成果の一部を発表する予定である。我々のグループは、2002年7月に、この分光器を利用して「へびつかい座超銀河団の中心領域」の約200平方度の天域の観測を行った。約600個の銀河を観測し、現在までに約30%の解析を終え、250個の銀河について赤方偏移の測定に成功した。観測天体リストは、カリフォルニア工科大学のJarrett氏らの赤外線サーベイ(2-Micren All-Sky Survey ; 2MASS)から提供をうけ、K-バンドでのホモジニアス・サンプルに基づいて行った。この観測は「6dF Galaxy Redshift Survey」という国際プロジェクトの一部を担うものであり、2002年5月にオーストラリアでの観測の直前に開かれた研究推進検討会に出席し、この成果の一部を発表し、銀河面での赤方偏移サーベイの今後の観測指針の確立に貢献した。
メダカを用いた性的嗜好性の獲得に関する研究

本研究では,メダカのオスにおける性的嗜好性の形成について検討した。実験には体色の異なる2系統を用い,孵化直後から性成熟するまで様々な環境で飼育を行った。性成熟した後に,両系統のメスを同時に提示した。メスに対する追尾行動の回数をカウントすることで,オスの嗜好性を検討した。孵化後から性成熟まで同系統の群れと成長した条件では,どちらの系統も自身と同じ系統のメスを好んだ。一方で,別の系統と混合して飼育された条件や,孵化直後から一個体のみで飼育された条件では,他系統への嗜好性が増加した。これらの結果から,メダカのオスの性的嗜好性は生育過程における環境に応じて形成されることが示唆された。本研究では,メダカにおける性成熟後の配偶者選択の嗜好性を検討することにより,動物の性的嗜好性の形成される仕組みについて明らかにすることを目的とした。27年度では,2系統のメダカを用いて,オスの性的嗜好性が他個体との社会的経験により形成される,という仮説を検証した。この2系統のメダカは相互の遺伝子変異が1つであるにも関わらず,配偶選択において互いに自系統の異性を強く好む性質を持つ。本実験では様々な生育環境の条件を設定し,成長後のオスにおける配偶行動を定量化し,比較することで,嗜好性の形成における環境要因の特定を検討した。さらに本実験では尾鰭からのDNA採取により遺伝子型を判定し,稚魚の段階から雌雄の同定を行った。孵化後間もない稚魚には見た目の雌雄差が無いが,この過程を導入することにより,孵化直後から同性しかいない環境や異系統の異性のみが存在する環境を任意に設定することが可能となった。初年度では,まず安定した飼育環境・実験方法を確立した後に,異なる環境下での飼育条件を設定しメダカの飼育を開始した。27年度では,1)自系統のオスのみで飼育,2)2系統混合でオスのみで飼育,3)孵化後から自系統のメスと飼育,4)孵化後から異系統のメスと飼育,5)オス1個体を単独飼育の5条件で飼育を行った。現在,十分に成長した個体から配偶行動の記録を行い,その他の個体は飼育を継続中である。今後,各メダカの性成熟後,順次データの取得を行い,配偶行動の解析・比較を行う。孵化直後の稚魚からのDNA採取による遺伝子型判定等の実験系・安定した飼育環境を確保するために,いくつかの改良点の必要性が生じ,当初の計画よりも進行がやや遅れていることになった。現在は安定した実験環境が得られているため,今後は当初の計画に沿って実験を進めていくことが可能であると考えている。本研究では,小型魚類であるメダカの配偶選択における嗜好性の獲得について検討を行うことで,性的嗜好性の形成について明らかにすることを目的とした。28年度は,27年度の実験を引き続き行い,体色の異なる2系統のオスのメダカを用いて,成長過程における周囲の環境によって性的な嗜好性が変化するか検討を行った。実験に用いた2系統のメダカは主に体色のみが異なり,配偶相手として自系統の個体を強く好む。この2系統のオスのメダカを1)自系統のオスのみで飼育,2)2系統混合でオスのみで飼育,3)孵化後から自系統のメスと飼育,4)孵化後から異系統のメスと飼育,5)オス1個体を単独飼育の5条件で飼育を行い,性成熟後の配偶者選択における嗜好性を観察した。その結果,オスの性的嗜好性は飼育環境によって変化するが,自系統をより好む傾向が見られ,性的嗜好性の獲得には学習によって後天的に得られる要因と生得的な要因とが影響している可能性が示唆された。また,(a)2系統を別々に飼育後に混合で飼育,(b)混合飼育での飼育後に系統別,の2条件で飼育を行い,各飼育条件の期間を操作することで,メダカの性的嗜好性が形成される時期について検討を行った。その結果,性成熟するまでの約12週間の期間において,わずか2週間のみでも異系統との混合飼育期間が存在すると,配偶選択時の性的嗜好性に変化が生じることが確認された。しかしこの結果については,飼育環境の統制,系統間の差異といった問題点が残されているため,更なる実験が必要であると考えている。初年度により安定した実験系が確立できたため,当初の予定通り実験を行う。現在データを取得中の実験から,メダカのオスの配偶行動に影響する飼育環境の特定後,雄メダカの性的嗜好性が形成される期間を特定する。具体的には,条件a:系統別飼育後に異系統異性,条件

b:異系統異性との飼育後に系統別,の2条件で飼育を行い,各飼育条件の期間を操作することで,メダカの性的嗜好性が形成される時期を特定する。27年度の実験結果から,異性との接触機会の大小が嗜好性の形成に強い影響をもたらすことが示された場合には,オスとメスの飼育の比率を変更して実験を行うなど,適宜変更を加える予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。比較心理学28年度が最終年度であるため、記入しない。
環太平洋における湖沼珪藻変遷史の解明

日本列島の初期中期中新世湖沼珪藻土(壱岐島・長者原層、能登中島・山戸田層、日本海-大和堆から採取されたピストン・コアRC12-394、宮城・大内層)から、それぞれ保存の良い湖沼性Actinocyclusspp.が産出した。長者原層の数層準では、群集の99%を占めるほどに多産した。この結果より、中新世初期中期における湖沼性Actinocyclus属の大発展は、日本列島においても確認され、この大発展が環太平洋でほぼ同時に起こったことが強く示唆された。すなわち、Actinocyclusspp.の出現・発展・急激な衰退は環太平洋で共通している可能性が高い。それらによる広域対比には、時間モデルの確立が必要であるが、この成果は、初期中期中新世湖沼珪藻生層序組立ての重要な基礎資料になるものと期待される。なお、発展・絶滅の厳密な同時性は確認できず、発展・絶滅の支配要因は推論し得なかった。中新世以降の湖沼珪藻変遷史と、それに基づく年代尺度作成のため、湖沼堆積岩層序、湖沼珪藻生層序に関するデータを集積し、それらを解析して、淡水珪藻変遷史解明、淡水珪藻生層序確立への基礎とすることを目的に本研究をすすめている。佐渡島の真更川層、壱岐島の長者原層、能登半島の山戸田層、日本海の大和堆から採取されたコアRC12-394の初期中新世淡水珪藻土に加えて、日本列島各地から採取した中期中新世第四紀の珪藻質泥岩、北米大陸産の湖沼堆積岩などを解析し、淡水化石珪藻群集、とりわけThalassiosira、Cyclotella、Mesodictyon、Cyclostephanus、Pliocaenicus、Stephanodiscus各属の分類と、それらによる生層序の組立てを試みた。生層序組立ての基礎となる分岐分類は、研究協力者、St.Cloud州立大学Matthew L.Julius氏によって進められた。この解析によって、中期中新世第四紀にいたる化石珪藻37種からなり、中期/後期中新世境界、鮮新世中期、鮮新世後期、鮮新世/更新世境界などに複数の出現/絶滅層準が認められる淡水珪藻生層序の試案が完成した。なお、中新世初期に環太平洋で同時に起こった考えられる湖沼珪藻Actinocyclus属の大発展を、日本列島と北米大陸間で種構成比較することや、その成果の淡水珪藻生層序へ反映する作業は、次年度に継続して行う。環太平洋における中新世以降の淡水珪藻変遷史の解明と、それに基づく淡水珪藻生層序確立への基礎資料とすることを目的に、1)日本列島各地の湖成層層序の解明、2)日本列島と北米大陸の湖沼プランクトン珪藻化石試料の収集、そして、3)それら試料の古生物学的な解析を進めている。研究協力者St. Cloud州立大学Matthew L. Julius氏の協力によって初年度に進め、後期中新世以降の生層序組立ての基礎となったCyclotella、Mesodictyon、Cyclostephanus、Pliocaenicus、Stephanodiscus各属の分岐分類に引き続き、初期中期中新世湖沼珪藻生層序の主要な構成種であるActinocyclus属各種の日本列島、北米大陸、中国南東部間での比較と、その成果の淡水珪藻生層序への反映を試みた。壱岐島の長者原層、能登半島の山戸田層、日本海の大和堆から採取されたコアRCI2-394、宮城県の大内から採取した初期中期中新世淡水珪藻土約150試料より、Actinocyclus属5morphologic typesを識別した。それらは、湖沼プランクトン珪藻群集において、数%99%を占めた。北米大陸から採取された78試料に含まれるActinocyclus属10数種と日本列島産5 typesは形態上異なることが明らかになった。この結果より、中新世初期中期におけるActinocyclus属の大発展は、日本列島においても確認され、この大発展が環太平洋でほぼ同時に起こったことが強く示唆された。この成果は、初期中期中新世湖沼珪藻生層序組立ての重要な基礎資料になるものと期待される。しかし、この成果をもって初期中期中新世の環太平洋湖成層おいて広域対比できる珪藻生層序を確立するには至らなかった。
細管出口近傍での吐出気泡の分裂振動音に関する研究

水槽中に内径6mm外径8mmのガラス管を鉛直に配置し、その開口部からの吐出気泡の様子を調べたところ、約100mm/sで移動して出ていくスラグ気泡は自身の体積の200mm^3強をしきい値としてそれ以上だと分裂すること及びその時必ず音波を放出することが観測された。そこで200mm^3の気泡(吐出時に分裂しない)と400mm^3の気泡(分裂して2個の約200mm^3気泡が出ていく)を比べることで音波放出の機構が探れると考えた。ハイドロフォン計測によって、非分裂気泡からは全く音波は観測されず、400mm^3が分裂した物からは約900Hzの振動数で減衰振動する音波が観測された。これはRayleigh-Plessetの方程式から導かれる200mm^3の球形気泡の固有振動数と符合するものである。一方、両気泡の吐出時の連続的瞬間写真を撮影することで吐出時の高速な変形の様子が明らかになった。それによると、主に自らの浮力と表面張力とのバランスによって、いわゆるティアドロップ型に変形し、くびれた部分でひきちぎれて、その尻尾のような部分はほぼ球形の本体へめり込むように引き込まれていく様子が明らかになった。非分離気泡の場合もひきちぎれはしないが遅れて出てくる尻尾状の部分はやはり本体にめり込むように動き、両気泡の時間変化の様子は非常によく一致していた。そこでより詳しく音波レベルの微小な変形を計測するために、気泡の中心部及び1mmずれた部分を縦に切りとった流し写真を撮ってμmオーダーの変形の解明を試みた。それによると非分離気泡は周囲の水の渦運動によると思われる全体的な位置の振動をしているだけであるのに比べ、分離気泡は体積が膨張収縮を繰り返すように動いている様子が得られた。このことが音波の放出と結びついていると考えられる。今後は縦の振動以外に横方向の振動を解明することを計画している。
抗癌剤封入リポソームを用いたDDSの基礎的・臨床的研究

アドリアマイシン封入リポソーム(Lip-ADM)を用いた3種類のDDSの検討を行った。1.ターゲティング効果増強を目的としてLip-ADMに腫瘍関連モノクローナル抗体を結合させて行うDDSには網内系組織への補足対策が必要であるが、抗体のFab'フラグメント化はなお十分な効果が得られなかったため、リポソームの組成変更を検討した。Egg PC,cholesterolを主成分とするリポソームにガングリオシドGM1を加えたstealth Lip-ADM(I)およびGM1とsphingomyerin(SM)を混合したstealth Lip-ADM(II)は、非担癌B10.BRマウスおよびヒト肝癌株Li-7担癌ヌードマウスにおける体内動態の検討で、いずれも肝、脾へのADM集積が著明に減少した。一方、心筋内ADM濃度は低下し、血清中および担癌マウスにおける腫瘍中ADM濃度上昇が認められた。Li-7に対する抗腫瘍効果も、実験終了時の実測腫瘍重量による対比でstealth Lip-ADM=Abの効果増強がうかがわれた。3.リンパ組織指向性DDSとして、VX2腫瘍をニュージーランド系白色家兎の胃漿膜下に全身麻酔下開腹により移植することで、胃近傍リンパ節転移モデルを作製し得た。当モデルにてLip-ADM(MLV)のADM相当2mg/kgの胃内視鏡下粘膜下局注は、free ADM局注群に比べ広範なリンパ節転移腫瘍の懐死をきたした。薬物動態では、投与後7日目でLip-ADM群でリンパ節内ADM濃度が高値を示す傾向を認めた。胃癌患者に対する胃内視鏡下Lip-ADM514.3mgの分割局注の臨床応用を行い、freeADM局注群に比べ胃領域リンパ節への高濃度ADM集積を認めた。今後臨床における抗腫瘍効果の評価が必要である。以上が研究成果であるが、本DDSの臨床応用のために期待していたヒト,マウスキメラ抗体は、作製を試みたが実用化までには至らなかった。アドリアマイシン封入リポソーム(Lip-ADM)をegg PC、cholesterolを主成分として作製し、以下の検討を行った。1.ターゲテイング効果増強を目的としてLip-ADM表面に結合するモノクローナル抗体を、従来の抗ヒトalpha-feto-protein(AFP)抗体(19-F-12、subclass IgG2b)がF(ab')_2化できなかったことから、抗CEA抗体(21B2、IgG1)に変更した。21B2はペプシン処理にてF(ab')_2化し、これを還元してFab'とし架橋剤を用いずLip-ADMに結合させた。これにより、抗体活性は良好に保持され、CEA産生胃癌xenograft MKN-45を用いたヌードマウスシステムにおいて、wholeの抗体結合時に比し有意の腫瘍増殖抑制が得られた。しかし、一方の目的であった網内系組織への捕捉対策としては十分でなかったため、リポソームの組成変更を行った。ガングリオシドGM_1を組成に加え、egg PC、cholesterol、GM_1、DTP-DPPEのモル比を10:5:0.75:0.16とすることにより、肝、脾への捕捉が有意に減少した。2.Lip-ADMのリンパ組織指向性を利用した内視鏡的粘膜下局注によるリンパ節転移に対するDDSの実験的検討を行った。

家兎を開腹し胃漿膜下にVX-2腫瘍を移植することにより、胃領域リンパ節転移モデルを作製し得た。このモデルを用い、胃内視鏡下にLip-ADMの粘膜下局注を行った。結果は、領域リンパ節への高濃度ADM到達と、control群、freeADM局注群に比し、有意の抗腫瘍効果増強が得られた。3.Lip-ADMの組成として相転移温度(Tc)41゚CのDPPC、54゚CのDSPC、cholesterolをモル比7:2:3で作製すると、42゚Cに、封入ADMの放出ピークを有する温度感受性のDDSを作製し得た(TS-Lip-ADM)。TS-Lip-ADMによるADMの腫瘍到達性、抗腫瘍効果増強をはかるため、抗AFPモクローナル抗体F6を結合させるターゲテイング(TS-Lip-ADM=Ab)のヌードマウスシステムでの実験的至的条件は、静注投与1時間後の、腫瘍局所42゚C、15分加温であった。1.ターゲテイング効果増強を目的としてアドリアマイシン封入リポソーム(Lip-ADM)に腫瘍関連モノクローナル抗体を結合させて行うDDSの網内系組織への補足対策としては、前年度に行った抗体のFab〓フラグメント化はなお十分な効果が得られなかったため、リポソームの組成変更を検討した。EggPC,cholesterolを主成分とするリポソームにガングリオシドGM1を加えたstealth Lip-ADM(I)およびGM1とsphingomyerin(SM)を混合したstealth Lip-ADM(II)は、非担癌B10.BRマウスおよびヒト肝癌株Li-7担癌ヌードマウスにおける体内動態の検討で、いずれも肝、脾へのADM集積が著明に減少した。一方、心筋内ADM濃度は低下し、血清中および担癌マウスにおける腫瘍中ADM濃度上昇が認められた。Li-7に対する抗腫瘍効果も、実験終了時の実測腫瘍重量による対比でstealth Lip-ADMの効果増強がうかがわれた。3.リンパ組織指向性DDSとして、VX2腫瘍をニュージーランド系白色家兎の胃漿膜下に全身麻酔下開腹により移植することで、胃近傍リンパ節転移モデルを作製した。Lip-ADM(MLV)のADM相当2mg/kgの胃内視鏡下粘膜下局注は、freeADM局注群に比べ広範なリンパ節転移腫瘍の懐死をきたした。薬物動態では、投与後7日目でLip-ADM群でリンパ節内ADM濃度が高値を示す傾向を認めた。胃癌患者に対する胃内視鏡下Lip-ADM514.3mgの分割局注の臨床応用を行い、freeADM局注群に比べ胃領域リンパ節への高濃度ADM集積を認めた。
CYP酵素活性からみた臓器移植後の免疫抑制剤投与法の開発

小児生体肝移植後における肝機能、CyA代謝物の血中動態、尿中6β-OHF/F比(CYP3A活性のマーカーとして)の推移との関係を解析した。1.生体部分肝移植後の肝機能および薬物代謝能の推移とシクロスポリン(CyA)体内動態について移植直後のCYP3A活性は低値を示し、その後、移植肝組織の状態が安定するにつれてCYP3A活性は上昇傾向に転じた。以上より、肝移植片の生着過程での肝細胞の質的な激動とそれに伴うCYP3A活性の変動により、CyAクリアランスは大きく影響されることが示された。2.生体肝移植後のCYP3A活性と血中シクロスポリン代謝物濃度推移について移植肝は術直後の早期からすでに正常なCYP3A活性を発現していることが示唆された。一方、肝移植術直後は高用量のステロイド剤が投与されることから、これにより影響される尿中6β-OHF/F比はCYP3A活性のマーカーとしては適さないが、ステロイド低用量投与となる術後7日目以降にはマーカーとして用いうる可能性が示唆された。3.尿中6β-水酸化コルチゾール/コルチゾール比の新しい拒絶マーカーとしての可能性について尿中6β-OHF/F比の日間変動率の平均値では非拒絶群の約2に対して拒絶群では約5とおよそ2.5倍の上昇率が認められた。すなわち、急性拒絶反応が起きる前後2日間では尿中6β-OHF/F比は高くなる傾向にあることが示唆された。急性拒絶反応が起きる前後で尿中6β-OHF/F比の値は高くなる傾向が見られたことから、尿中6β-OHF/F比は拒絶マーカーに成り得る可能性が示唆された。生体肝移植術後の肝機能およびCYP3A活性の推移を経日的に追跡するとともに、シクロスポリン(CyA)の体内動態との関係を解析した。【方法】胆道閉鎖症により生体肝移植術が実施された小児患者4例(生後611ヶ月)を対象とした。内因性コルチゾール(F)、6β-水酸化コルチゾール(6β-OHF)、およびこれらの尿中濃度比(6β-OHF/F比)をCYP3A活性のマーカーとして用い、前者はFPIA法で、後者はELISA法でそれぞれ測定した。各症例の術後CyA血中濃度、血液生化学データと前記の測定結果との相関について検討した。【結果】対象4症例の肝機能の指標としたGOT値は、移植術後早期(術後2週間)は大きく変動し高水準を推移したのに対して、その後23週間目には比較的低値となり安定した状態を呈した。この間の尿中6β-OHF/F比は、概ね術後1週間は極めて低値(平均値±SE:3.2±1.8)であったが、その後23週間目にかけて次第に上昇する傾向(同:10.4±8.0)にあり、GOT値と6β-OHF/F比との間には有意な負の相関性(r=0.606)が認められた。このうちの1症例について6β-OHF/F比とCyAの血中濃度/用量比(L/D比)との関係を解析した結果、尿中6β-OHF/F比が低値であった術後早期にはL/D比に経日的な上昇が、その後6β-OHF/F比が高まるにつれL/D比に下降が、それぞれ認められた。【考察】肝移植術後に見られたGOT値および6β-OHF/F比の経過より、肝機能が不安定な術後早期にはCYP3Aの活性は低く、その後肝機能が安定するにともないCYP3A活性は正常化することが示唆された。この移植片の生着過程での肝機能とCYP3A活性の変動は同期間中のCyAクリアランスに影響するものと考えられた。

CyA代謝物の血中動態を探るとともに、従来よりCYP3A活性のマーカーとされてきた内因性コルチゾール(F)とその代謝物6β-水酸化コルチゾール(6β-OHF)との尿中濃度比(6β-OHF/F比)の推移との関係を解析した。【方法】生体肝移植が施行された小児患者7例(生後5ヶ月8歳、平均1.7歳)を対象とした。FPIA法により、モノクローナル抗体法(M法)およびポリクローナル抗体法(P法)にてCyA血中濃度を測定し、P-MをもってCyA代謝物の血中濃度とした。また、FはFPIA法、6β-OHFはELISA法にてそれぞれ測定した。【結果】血中CyA代謝物濃度は、移植術後1日目から平均200ng/mL以上となり、4日目以降は700ng/mL付近でほぼ横ばいとなった。また、CyA本体とその代謝物の血中濃度比((P-M)/M)の平均値も、4日目以降ほぼ横ばいとなった(2.022.14)。一方、尿中6β-OHF/F比は、ステロイドが高用量投与される術後7日目までは極めて低水準となり、その後正常値にまで上昇した(2.57から6.02)。ステロイド投与量と尿中6β-OHF/F比との間には有意な負の相関性が認められた(r=-0.656,p<0.0001)。1例において、ステロイド低投与量の時期に拒絶反応直前のデータが得られたが、この際に尿中6β-OHF/F比は13.2から4.8と急速に低下した。【考察】CyA代謝物の血中濃度推移の結果より、移植肝は術直後の早期からすでに正常なCYP3A活性を発現していることが示唆された。肝移植術後は高用量のステロイド剤が投与されることから、これにより影響される尿中6β-OHF/F比はCYP3A活性のマーカーとしては術直後は適さないものと考えられた。しかし、ステロイド低投与量時期においては拒絶反応のマーカーとなりうる可能性が示唆された。