hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習アーキテクチャとしての「記憶空間」の形成原理および問題改善の研究

ドイツの文化科学領域におけるメモリー・スタディーズを牽引するAstrid Erll氏、またこの種の問題に関心を寄せるHeinz-Elmar Tenorth氏、Ulrke Mietzner氏など複数の教育学者たちと情報交換を行い、上述した国内外に発信した研究成果をさらに発展させたメモリー・ペダゴジーを構想するための研究上の共同体制を確立することができた。本研究では、歴史的な出来事が生じた現場を中心として形成される「記憶空間」の形成過程、原理、論争点およびその改善の手法に関して教育とのかかわりで検討を試みた。より具体的には、第一に「記憶空間」と学習に関する最先端の理論状況を把握し、さらにそれを発展させた。第二に、そのような基礎理論的な考察をもとにして、「記憶空間」の問題について日本の事例(広島の原爆投下、阪神・淡路大震災、東日本大震災の記憶と想起等)をもとにして検討した。今後は、本研究の成果を基盤として、「文化的記憶」と「コミュニケーション的記憶」の双方を視野に入れたメモリー・ペダゴジーの構想をさらに発展させることを目指す。本年度は、前年度の研究蓄積にもとづいて、研究協力者との連携のもとに論集『災害と災厄の記憶を伝える』(勁草書房)を刊行し、本科研における前半の成果を公にすることを予定している。本年度の前半は、そのための研究討議および論集内容の検討が中心となる。後半では、ドイツの事例に関する調査を中心に進めていく予定である。年2回の研究会を連携研究者とともに開催する他、国内の教育学関連の学会において、本科研の成果に基づくラウンド・テーブルの開催も企画したい。本科研を通じて、フランクフルト大学における優れた文化的記憶研究者であるアストリッド・エアル氏と研究交流を開始することができた。本科研の成果がドイツにおいても十分に意義のあることをエアル氏によって評価された。今後は、エアル氏の研究グループとの連携をさらに強め、積極的に研究成果を国外にも発信する。平成29年度は最終年度となるため、国内外の学会において総括的な成果公表を行いたい。教育学節約により次年度使用額が発生したので、次年度における国内外における成果報告にとって必要な経費に充てる計画を立てている。海外(ドイツ)への渡航費用に使用する予定である。
中堅教員の職能形成過程の実証研究：既存の教員縦断調査を活用したフォローアップ調査

本研究の目的は、教員を追跡したパネルデータを中長期で構築し、教員の職場適応や職能成長に関する個々人の変化を定量的に把握することにより適応や能力形成の要因となる勤務環境・条件等を明らかにすることである。平成30年度についても、調査票の改訂作業を踏まえつつ、調査協力を得た自治体に対してパネル調査を実施し、教員パネルデータの追加的な蓄積を行った。A県1自治体では、昨年度に15年および20年経験者として調査対象となった教員について2時点目の追跡調査を実施した。併せて、本年度に10年および15年経験者となる教員に対しても1時点目の追跡調査を開始した(8月、1月)。B県2自治体では、27年目の追跡調査を実施しパネルデータの蓄積を進めた(11月)。加えて、本年度から既存調査で得られたB県の初任者パネル調査(3年×3世代)のフォローアップ調査として、前回の調査対象者のうち5年目経験者となる教員に対して追加の追跡調査を開始した(1月)。また、年度を通じて、これまでに蓄積されたパネルデータのクリーニングや各年度データの接合作業を行い、分析を進めた。データ分析から得られた知見については、各教育委員会・学校関係者との意見交換会・研修等を通じてフィードバックを行った(7、8、9、12、3月)。当初の研究計画に従い、既存の追跡調査については特段の問題なく継続調査が完了した。パネルデータによる分析の質を高めるために、次回調査もより一層の調査回収率の向上を目指す。一方で、パネルデータの蓄積に伴い、クリーニング作業や各年度のデータ接合作業に多くの時間を要するようになった。そのため、これらの作業をできるだけ簡易化し、分析作業のための時間を確保する方策を検討している。教員の大量退職と大量採用が進むにつれ、多くの学校現場では職員の年齢構成の歪みが顕在化している。結果として、初任期の教員は中堅・ベテラン教員の指導の下での能力形成機会を失い、中堅・ベテラン教員は自分と同等以上の経験や専門性を持つ同僚からの学びの機会を失っている。本研究では、いかなる特質を持つ教員が、どのような環境との、どのような相互作用のもとで、不適応リスクに対処し、職能成長を図っているのかを定量的に解明することを目的とする。そのために、教員の職場適応と職能成長に関する追跡的・縦断的な中堅教員調査を行うことで中長期のパネルデータを構築し、データを活用して個々人の適応・能力の変化を分析することで上記課題を明らかにする。A県2自治体の教育委員会の協力を得て、現在までに35年間を追跡したパネルデータの構築を進めてきた。平成29年度は、年度前半に教員の能力形成等の指標を新たに組み込んだ調査票の作成を進め、既存の追跡調査を延長するための追加調査を11月に実施した。加えて、新たに調査実施の了承が得られたA県1自治体の調査についても同時期に調査を開始した。さらに、B県1自治体において15年および20年経験者を対象とした追跡調査も開始した(8月)。また、これまでの調査で蓄積してきたパネルデータの再分析も進め、各教育委員会・学校関係者を交えた成果の共有と解釈を進め、フィードバックの準備を進めた(6月、3月)。当初の研究計画に従い、既存の追跡調査については継続実施が無事に終了した。また、新規の自治体の協力を得て、本研究を補完する新たな追跡調査も開始できた。パネルデータによる分析の質を高めるために、協力自治体の新規開拓等、標本数の拡充を目指す。調査協力をいただいた各自治体への訪問に際して、出張時期、訪問回数の関係で本年度末までに旅費に未執行が発生した。次年度以降の訪問に際ししての旅費に充当する予定である。

調査協力を得た各自治体への訪問に際して、出張時期、訪問回数の関係で本年度末までに旅費に未執行が発生した。次年度以降の訪問に際しての旅費に充当する予定である。
ATP駆動型プロトントランスポーターとCI-チェンネルの構造・機能・協関

ATPの分解によって駆動されるプロトントランスポーターとクロライドチャネルについて詳細な研究を展開し、以下にまとめた主な成果を得た。1)F_0F_1ATPaseのプロトン・チャネル部分であるF_0部分を精製し、リポソームに埋め込み原子力間顕微鏡によって観察した。その結果、直径約130Åで中央部に深さが約18Åのくぼみがある構造を観察した。原子力間顕微鏡の限界を考慮し、この構造がF_0であることを確認した。さらにF_0を形成しているサブユニットの一つであるaサブユニットについて膜外にあると推定される四個所に対応するSite-directed抗体を作成し、F_0部分に関する反応性を検討した。これらの結果から3種のサブユニットからなるF_0部分のモデルを提出した。2)リソソーム、エンドソームに局在する液胞型プロトンポンプが膀胱の最表層の細胞に存在することを示した。このポンプが実際に尿を酸性化していることを示した。3)線虫においては3つの遺伝子(vha1,vha2,vha3)が液胞型プロトン・ポンプ(液胞型ATPase)のプロトン・チャネルをコードしていること、これらが線虫の発生に伴なってStage-Specificに、しかも細胞特異的に発現しているを示した。さらに線虫に存在するClC型のクロライドチャネルに対応するcDNAをすべてクローン化し、これらの機能を解析した。
健康長寿をサポートする軟質リライン材の新型接着性モノマーの開発

メタクリル基とアリル基を分子内に有する接着性モノマーである3ーメタクリロキシー1ープロペンと11ーハイドロキシーウンデセンの合成した。合成後の接着性モノマーをメチルメタクリレートモノマーに配合した複合物をシリコーン系軟質リライン材とアクリルレジンの接着剤として使用し、接着力を評価するため引張試験を行った。しかしながら既存の接着剤に比較し接着力が小さい値を示した。1.メチレン鎖長の異なる接着性モノマーの合成:床用レジンのメチルメタクリレートと重合可能なメタクリル基およびシリコーン系軟質リライン材中の水素シロキサンと重合可能なアリル基を分子内に有する接着性モノマーである3ーメタクリロキシー1ープロペンを合成を行った。2.核磁気共鳴分光法(NMRS:Nuclear Magnetic Resonance Spectroscopy)によって分析し合成の確認:NMR分析の結果合成目的物質である3ーメタクリロキシー1ープロペンを確認することができたため、これを用いた引張試験を行った。3.接着剤を用いた引張試験:合成後の接着性モノマーをメチルメタクリレートモノマーに配合した複合物をシリコーン系軟質リライン材とアクリルレジンの接着材として使用し、配合に応じた接着試験を実施した。既存の接着剤に比較した所接着力が弱い結果となった。引張試験は137°C温水中に1日、1週、1か月、3か月、6か月間保管する条件と25°Cから55°Cの水温で1000、10000、20000回のサーマルサイクルを負荷する2条件とした。各測定時期に10個の試験体使用し測定を行った。接着試験の結果、既存の接着剤に比較し接着力が小さい値を示した。また、肉眼にて破断面を観察したところ界面破壊が多く認められ、臨床に耐えうる接着力が得られていないことが明らかとなった。4.今後の計画:配合比率を細分化することと、11ーハイドロキシーウンデセンの合成を行う.1.メチレン鎖長の異なる接着性モノマーの合成:床用レジンのメチルメタクリレートと重合可能なメタクリル基およびシリコーン系軟質リライン材中の水素シロキサンと重合可能なアリル基を分子内に有する接着性モノマーである3ーメタクリロキシー1ープロペンと11ーハイドロキシーウンデセンとの合成を行った。2.核磁気共鳴分光法(NMRS:Nuclear Magnetic Resonance Spectroscopy)によって分析し合成の確認:NMR分析の結果合成目的物質である3ーメタクリロキシー1ープロペンおよび11ーハイドロキシーウンデセンを確認した。3.3ーメタクリロキシー1ープロペンおよび11ーハイドロキシーウンデセンと床用レジンアーバンのモノマーを様々な比率にて混合して作成した複合モノマー製作した。4.引張試験:合成後の接着性モノマーをメチルメタクリレートモノマーに配合した複合物をシリコーン系軟質リライン材とアクリルレジンの接着材として使用し、配合に応じた接着試験を実施した。また、肉眼にて破断面を観察したところ界面破壊が多く認められた。1.接着性モノマーの開発:床用レジンに用いられるのメチルメタクリレートの-C=C-部と共重合可能なメタクリル基(CH2=C[CH3]-COO-)およびシリコーン系軟質リライン材の水素シロキサンの水素と付加重合可能なアリル基(CH2=CH2-CH2-)を1分子内に有する接着性モノマーを合成を行った.メタクリル基とアリル基を共に持つ接着性モノマーには数種類のモノマーが存在するが,本年度は5ーメタクリロイロキシー1ーウンデセン、11ーメタクリロイロキシ-1-ウンデセンを合成を行った.合成物の1Hおよび13C NMRを測定し、NMRピークの強度比およびその化学シフトから、分子構造を確認し目的とする化合物の合成を確認した.2.接着形態の考案:1)合成を行った接着性モノマーのとメチルメタクリレートモノマーを混合し,最大接着力を得るための至適混合比や2)混合したモノマーをポリマーと混ぜ,固形状で応用した場合の接着力を検証し,臨床応用を鑑みた検討を行なっている.3.引張試験の準備:文献展望を行い,試験体作製を効果的に行うための試験体作製装置の試作や引っ張り試験の条件を検索している.4.次年度に向けた取り組み:11ーメタクリロイロキシ-1-ウンデセンを合成を行うと共に,5ーメタクリロイロキシー1ーウンデセンの応用形態の検索を進める.

応用形態の評価は引張試験およびサーモサイクル試験にて評価を行い.更に現在シリコーン系軟質リライン材に用いられている接着剤と比較検討を行う.本研究は、従来の軟質リライン材用に比較し接着力の強い接着性モノマーの開発を目的としている。目標とした接着剤(3ーメタクリロキシー1ープロペン)の合成は達成したが、その接着力が市販品に比較し劣り、本研究の目的を達成していないことが、研究の進捗状況が「やや遅れている」の評価の所以である。床用レジンに用いられるのメチルメタクリレートの-C=C-部と共重合可能なメタクリル基(CH2=C[CH3]-COO-)およびシリコーン系軟質リライン材の水素シロキサンの水素と付加重合可能なアリル基(CH2=CH2-CH2-)を1分子内に有する接着性モノマーを合成を行い,合成物の1Hおよび13C NMRを測定し、NMRピークの強度比およびその化学シフトから、分子構造を確認し目的とする化合物の合成を確認することができたことから,おおむね順調に進展していると考える.我々が使用する接着モノマーはメチルメタクリレートモノマーとの混合することで、使用するが、その配合比率によって大きく接着力が変化する。そこで今年度はその配合比率を細分化することで、至適配合率の再検討を行う。また、側鎖の長い11ーハイドロキシーウンデセンの合成を行い、NMRにて合成確認後引張試験を行う。11ーメタクリロイロキシ-1-ウンデセンを合成を行うと共に,5ーメタクリロイロキシー1ーウンデセンの応用形態の検索を進める.応用形態の評価は引張試験およびサーモサイクル試験にて評価を行い.更に現在シリコーン系軟質リライン材に用いられている接着剤と比較検討を行う.さらに,臨床応用を考え,接着モノマーの使用方法を確立する.1.モノマー合成:試薬、ガラス器具2.NMR分析:液体窒素3.統計分析:分析用パッケージソフト4.学会参加旅費5.論文英文校正1.合成に使用する薬剤および器具:アリルアルコール、メタクリル酸クロライド、3-ハイドロキシ-1-プロテン、メタクリル酸2ーヒドロキシエチル、5-ハイドロキシ-1-ウンデセン11ーハイドロキシ-1-ウンデセン、ヘキサン、キーゼルゲル60)やガラス器具(三ツ口フラスコ、ナスフラスコ、試験管一式)2.NMR測定に使用する薬剤および器具:NMR用溶媒:重クロロホルム,液体窒素および液体NMR試料管3.引張試験に用いる器具材料:試験体作製装置,ロードセル,データ処理ソフト,軟質リライン材4.論文英文校正料5.学会旅費
情報検索エンジンをコア技術とした産学連携共同研究支援プラットフォームに関する研究

本研究においては、情報自動収集ソフトウエア「クローラー」をコア技術として、産学共同研究支援プラットフォームのビジネスモデルの可能性を検証した。本ソフトウエアは、既存のYahoo、或いはGoogle等の公開された情報検索エンジンと、本学内の研究情報を収集することに特化したサブ・エンジンとを併用することによって、質の高い研究者情報を短時間で効率よく収集することを目的として開発されたものである。本研究成果を要約すると以下の通りである:1.概念順位が適切に構築されたキーワードライブラリーを前提として、有用な研究者情報を効率よくヒットする確率が従来に比べで格段に向上することが判明した。本結果は、既存の主検索エンジンと個別最適化された情報収集エンジンによるハイ・ローミックス型の検索システムを用いて安価で効率的な情報検索プラットフォームを構築することが可能性であることを実証するものである。2.本構想における技術的課題は、既存の公開された情報の検索過程における同一概念の発音表記における暖昧性、並びに外国語対応を含む同一概念の異なる表記上の暖昧性等に柔軟に対応出来る暖昧検索を可能とする機能を付加する必要があることである。3.本構想におけるビジネスモデル上の課題は、上記第三者が提供する主エンジンを用いること、並びに各研究者がHP等に公開している情報を検索・収集・提供すること等によって生じる著作権上の合意形成が必要あることである。上記の諸条件が満たされることを前提とすれば、人員数に依存せず事業化推進が可能な産学連携共同研究支援プラットフォームのビジネスモデル構築が可能である。本年度は平成18年度科学研究費補助金交付申請書に記載した基本計画に基づき東京大学のホームページから研究情報を検索する新規情報検索エンジンに必要な属性を評価・検討することを目的として、先ず現状の東京大学ホームページの調査、現時点で実用化されている各種情報検索エンジンの調査・検討を行った。次にこれらの結果を踏まえて本研究で研究の対象とする必要検索機能の検討、システムの概念設計を行った。本研究が対象とするシステムは、本システム専用に用意されたデータベース(以下プラットフォームDB)、検索システム、Google検索エンジン並びに東大ホームページ等既存リソースから構成されており、プラットフォームDB内の情報と東京大学ドメイン(インターネット)に存在する情報を、操作性の優れたユーザインタフェースを介してシームレスに検索するシステムである。プラットフォームDB内のデータは、人手により分類・整理したデータを登録するため、質の高い情報が格納され、かつ、本システム専用のディレクトリ型検索エンジンにより、ユーザの要求にあった情報検索を可能としている。一方、東京大学ドメインを対象としたデータ検索は、既存のGoogle検索エンジンを用い、低コストにてインターネット上の検索システムを実現する。Google検索エンジン(ロボット型検索エンジン)を用いる事により、人手による作業を介さずに膨大な情報の検索が可能となる。尚、Google検索エンジンの利用は、通常のGoogleホームページから行うことができるが、本システムでは、キーワード設定を支援するインタフェース等を介することにより、容易に複数の検索条件を用いた情報検索や検索結果の絞り込み作業等を行う事ができる。今年度は特定IT技術分野に特化したプラットフォームDBを構成するキーワードDBとコンテンツDBをトライアル的に構築し、次年度の本システム動作検証に向けた本年度研究目的を完了した。
リフレクティブジャーナル活用による学生-教員の相互成長教育モデル試案の開発

本研究目的は、(1)リフレクティブジャーナル(RJ)を活用することを通して、学生がどのように学びを深めているのかについて明らかにすること(2)RJを活用した教授-学習活動による、教員の教育実践への影響について明らかにすること(3)上記の結果をもとに、RJを活用した、より効果的な教育モデルを作成することである。同意が得られた学生36名のRJを質的に分析した結果、学生は患者への理解や看護者としての在り方、援助の方法等についてリフレクションしていることが明らかになった。また、教員間でのグループディスカッション内容を質的に分析した結果、教員は学生の内面に触れることに対する戸惑いや責任の重さ、学生個々に応じた発問の程度の見極めの難しさ等を感じながら学生と関わっていた。グループディスカッションは、自分自身や他の教員の教育観、看護観について触れる機会となった。教育モデルについては現在検討中である。本研究目的は(1)RJを活用することを通して学生が看護観や患者理解についてどのように学びを深めているのかについて明らかにする。(2)RJを活用した教授ー学習活動による、教員の教育実践への影響について明らかにする。(3)学生と教員双方のリフレクションを促す因子を分析し、相互のリフレクションプロセスを明らかにして学生と教員の相互成長を促す教育モデル試案を開発する。の3点である。平成24年度は、学生が記述したRJの分析を初め、教員のどのような発問により学生のリフレクションが深化するのかについて考察中である。また、平成24年度には、RJを活用した教授ー学習活動に関わっている教員とグループディスカッションを行い、現在、教員の教育実践の状況や教員自身のリフレクションの内容及びプロセスについて分析中である。学生が看護を学ぶとはどういうことなのかということや、教育観、学生観、看護観についての教員自身の振り返りは、教員同士のグループディスカッションで自分の言葉で語り他者の意見を聴くことにより深められ、教員同士のリフレクションは教育的学的に意味があると思われた。現在は、(1)及び(2)を分析中であり、今後(3)に掲げているような、学生と教員の相互成長を促す教育モデル試案を具体的に検討していく予定である。本研究目的は以下の3つである。(1)学生が記述したRJの内容を分析し、RJの看護学としての学習効果について分析する。(2)RJを通して学生と関わりながら、その教育実践について教員が振り返った内容のプロセスを検討し、教員の教育実践の変化のプロセスを分析する。(3)目的1および2の結果をうけ、RJを活用した、学生と教員双方のより効果的な教育モデルを作成することである。そして、本研究で予想される結果と意義は以下の通りである。(1)看護基礎教育におけるRJの効果を具体的に知る。このことは、卒後教育にRJを活用する際の有効な資料となる。(2)RJによる教員の教育活動の具体的なプロセスを知る。このプロセスはRJによる教員の教育活動・教育観への影響についての様相を示すものであり、看護教員に対するFDプログラム試案に活用可能である。(3)上記(1)(2)をもとに、RJを活用した、学生と教員の相互成長教育モデルを提案できる。現時点において、目的(1)に対しては学生が演習で記述したRJの質的分析(コード化)を進めている。また、目的(2)に対しては、演習を担当する教員とともにグループディスカッションを計3回行ない、RJを活用した教授-学習活動における教員のリフレクション内容を明らかにしている。また、現在その内容を分析中である。今後は、学生のRJの記述内容の分析と教員のディスカッションを継続、分析し、目標(3)に向けていく予定である。当初の計画よりは、学生のRJの記述分析がやや遅れている。

その理由は、学生の演習の評価成績がすべて完了し、学生にRJを完全に一旦返却する期間をとってから、学生へ研究協力の依頼をしたために、スタートが遅れたからである。本研究目的は以下の3つである。(1)学生が記述したRJの内容を分析し、RJの看護学としての学習効果について分析する。(2)RJを通して学生と関わりながら、その教育実践について教員が振り返った内容のプロセスを検討し、教員の教育実践の変化のプロセスを分析する。(3)目的1および2の結果をうけ、RJを活用した、学生と教員双方のより効果的な教育モデルを作成することである。(1)に関しては、学生のRJの分析を継続して進めていく。(2)に関しては、教員とのグループディスカッションを継続して進めていく。そして目的(3)に進む。この(1)(3)においては、より効果的で妥当性のあるディスカッション及び分析を進めていくために、質的記述的研究やリフレクションに精通されている研究者の指導を得ながら進めていきたい。研究の知見を深めるために、その研究者らに指導を得たいため、学会や研修に参加したいため、研究費を使用する予定である。今後の計画として、本研究目的(1)に関しては、学生のRJの分析を継続して進めていく。また、分析に使用するための図書の購入や消耗品購入に使用する予定である。
軽いエキゾチック原子核の構造と反応における多粒子相関の研究

研究成果を研究の柱ごとにまとめる。不安定原子核における多粒子相関の研究炭素16の励起状態から基底状態への電気四重極遷移確率がなぜ強く抑制されるかについて、14C+n+nの三体模型によって研究した。中性子間の相関を十分に考慮し、現実的核力に基づいた計算から、抑制の機構に対するスピン三重項の役割と抑制の度合いを明らかにした。15Cのデータと矛盾なく抑制を理解するためには、この模型の仮定である14Cの閉殻構造を少し崩す必要があることが示唆した。不安定核における反応機構の研究芯核と1核子からなる原子核にたいする弾性散乱や分解反応断面積を計算する汎用プログラムを開発した。これにより、実験データの解析が便利に行われるようになった。さらに、標的核が鉛原子核のように電荷が大きくクーロン分解が主要になる場合にも、アイコナール近似が適用できるようにクーロン励起の摂動理論を参考にしながら拡張し、実際に1中性子ハロー核に有効であることを示した。モンテカルロ積分法を活用すれば、多粒子相関を含む高精度の波動関数を用いてグラウバー理論の多重散乱振幅を近似なしに計算できることを示し、高エネルギー散乱の理論について今後の分析に道を拓いた。軽いハイパー核の束縛機構とバリオン間相互作用に関する研究A=3-5のAハイパー核の結合エネルギーに関する長年の課題を、ΛΣ結合を含むさまざまな相互作用を用いて分析した。粒子相関を十分に考慮した計算により、テンソル力の作用で結合エネルギーの謎が解決されることを示した。粒子数の多い系には、クォーク模型によって得られた相互作用をクラスター模型に適用する理論を展開し、^9_ΛBe、^6_<ΛΛ>Heに応用した。本年度の研究実施計画としそ掲げたものにういて、以下の進展があった。1.A=3-5のΛハイパー核の結合エネルギーに関する長年の課題を、現在利用しうる現実的な相互作用を用いて分析した。Λ粒子がΣ粒子に転換する、あるいはΛ粒子とΣ粒子が結合する効果を直接考慮し、かつ強い相互作用におけるテンソル力の重要性を生かせるように波動関数を柔軟に選んだ計算を行った。A=5の系に対するこのような第一原理的計算は初めてのものであり、いわゆるoverbinding問題を解決しうるポテンシャルとそうでないものとを区別できたという結果からも注目度は高く、Phys.Rev.Lett.の論文に発表されたことがそれを示している。2.α粒子系は凝縮状態をもつという予想を検討するために、α粒子は構造をもたない粒子であるとして高精度の変分計算を3-4α粒子系に対して行った。閾値近傍に空間的に大きく広がった状態が得られたので、密度行列を利用して凝縮の程度を定量的に評価した。s軌道に凝縮している割合は30-40%程度という結果を得た。3.少数系では現実的核力を用いた計算が出来るようになり、短距離相関や高い運動量、角運動量成分を含んだ波動関数が得られている。これらの波動関数をテストするために、中高エネルギーの核反応の反応断面積や弾性散乱の角分布をグラウバー理論を用いて分析した。種々の相関を含まない簡単な波動関数を用いた分析と比較することにより、グラウバー理論の有効性とともに現実的波動関数の特徴を明確に示すことが出来た。この分析では、グラウバー理論に現れる多重散乱項の評価にモンテカルロ積分を用いたが、その威力を初めて示すことが出来たのもこの研究の重要な貢献である。4.芯核と1核子からなるハロー原子核の弾性散乱や分解反応の運動量分布などを計算する汎用計算プログラムを開発した。ハロー核の実験データの解析に有用であることを多様な反応の分析で示した。本年度の研究実績の概要は以下のようである。

1.幾つかのα粒子からなる系が閾値近傍において、凝縮状態になる可能性があるということの妥当性を微視的模型で検討した。昨年度、α粒子を点粒子として扱う計算を行い、s-軌道に凝縮している割合は必ずしも大きくないことを示したが、微視的計算ではパウリ効果のため、3α系(^<12>C)の7MeVの励起エネルギーにある0^+状態の凝縮度は70%程度と大きくなることがわかった。また、凝縮状態における粒子相関は、主にペア相関の和で表現されることを明らかにした。2.ハロー原子核におけるハロー中性子の相関を直接みることができるような実験は少ないが、ハロー中性子の分解反応の大きさを調べることによつて間接的にみることができると考えられる。この考えに基づいて、^6He+^<12>C弾性散乱において、^6He内の2中性子が連続状態に励起する過程をアイコナール近似で評価し、breakupによる偏極ポテンシャルを導いた。また、その入射エネルギー依存性を検討した。核子当り40MeVの弾性散乱の微分断面積の実験データの解析から、偏極ポテンシャルの重要性を指摘することができた。3.強い斥力を含む核力を直接用いた核構造理論を展開するために、Jastrow相関関数と模型関数との積で波動関数を表現する考えが有力であり、しばしば用いられている。Transcorrelated法を用いて、模型関数の従う方程式の性質及びJastrow相関子の選び方について検討した。非エルミートハミルトニアンを含む固有値問題を如何に解くか課題が多いが、将来性はあると思われるので、更に継続して取り組みたい。本年度の研究実施計画について、以下のような知見と得た。1.^<16>C原子核の2^+励起状態から基底状態への電気四重極遷移は非常に小さいことが最近の実験で明らかにされた。^<16>Cは^<14>C+n+nの三体構造によってよく記述されるという仮定にたって分析した。2中性子はスピンシングレット状態にあり、その間には中心力が働くと仮定した。^<14>Cと中性子間に働くパウリ効果を考慮した。その結果、電気四重極遷移確率は小さくなるが、実験値の2倍程度にしかならなかった。今後、テンソル力やスピントリプレット状態の効果を考慮した分析を進めたい。2.1中性子ハロー核のブレークアップ反応をアイコナール近似で取り扱う計算を進展させた。特に、標的核が鉛のように重い場合にクーロン力によるブレークアップが本質的に重要であるが、アイコナール近似をそのまま適用することはできない。クーロン励起の摂動論と結び合わせてこの課題を克服し、^<11>Beや^<19>Cの実験データを解析した結果、実験データを再現でき、ハロー核の連続状態における電気双極子強度の知見を引き出すことが可能になった。次の課題として、2中性子ハロー核の場合に理論を拡張することを検討している。3.核力に含まれる短距離の強い斥力を殻模型やハートリーフォック法では正当に取り込めない。そこでは短距離相関が処理されないからである。この課題に応える一つの方法として、Jastrow型の波動関数から出発し、トランスコリレーティッド法を応用して、短距離斥力を消去する考えを提案した。重陽子や2個の希ガス系でその有効性を確かめた。
半導体シリコンナノ細線の創製・配列・機能制御と単一ナノ物性評価

半導体Siナノワイヤーは次世代半導体デバイス、例えば、サラウンディングゲートトランジスタ(Surrounding Gate Transistor : SGT)の構成要素として期待されており、その形成、配列、および特性制御技術の開発が重要課題となっている。そこで本年度は、半導体の特性発現において最も重要な不純物ドーピングに関連した研究を行った。レーザーアブレーションによるSiナノ細線の生成中に、Si中でアクセプタおよびドナーとなるボロン(B)およびリン(P)のドーピングを行った。Bドーピングを行ったSiナノ細線においては、顕微ラマン散乱測定の結果、^<11>Bおよび^<10>Bの局在振動モードを約618cm^<-1>および640cm^<-1>の位置に観測することができた。さらに、そのSi光学フォノンピークに、高濃度Bドーピングによる価電子帯内での連続的なレベル間での遷移と、離散的なフォノンのレベルとのカップリングによって生じるファノブロードニングを観測することに成功した。また、Pドーピングを行った試料では、電子スピン共鳴(ESR)測定の結果、伝導電子のESRシグナルを観測することに成功した。以上の結果は、BおよびPがSiナノ細線中のSi置換位置にドープされ、活性化していることを分光学的に初めて証明した結果となった。Bのドーピング量については、局在振動ピークの強度及びファノブロードニングから、約10^<19>-10^<20>cm^<-3>台の高濃度ドーピング実現されていることが分かった。一方、Pドーピングの場合には、観測された伝導電子のESRシグナルの解析から、Bドーピングの場合と同様に約10^<19>-10^<20>cm^<-3>台の高濃度ドーピング実現されていることが分かった。また、バルクの試料と同様に、水素を用いてドーパントの電気的活性度を制御する実験を行った。その結果、Siナノ細線中にドープされたBおよびPの不活性化とそれを利用した活性なキャリア濃度の制御に成功した。また、水素を用いることにより、電気的特性等に悪影響を及ぼす表面・界面欠陥の不活性化を行うことにも成功した。ボトム・アップ手法であるレーザーアブレーション法を用いて半導体一次元シリコンナノ細線の生成とサイズ制御について研究を行った。その結果、レーザーアブレーションにより、結晶品質の高いシリコンナノ細線を比較的容易に形成できた。また、レーザーアブレーションの実験パラメーターによりシリコンナノ細線の径の制御が可能であることもわかった。熱酸化による応力誘起とそれによる酸化の自己停止に関して研究を行った結果では、圧縮応力によるシリコン光学フォノンピークの高波数シフトと酸化自己停止によるフォノンピークシフトの停止を観測することができた。この結果により、酸化の自己停止を利用することによりシリコンナノ細線中のシリコン結晶コア径の制御が可能であることがわかった。800°Cで熱酸化を行った場合には、シリコン結晶コア径は約8nmで自己停止することがわかった。また、1000°Cで熱酸化を行った場合には、シリコンナノ細線中のシリコン結晶コア径の最小値は約3nmにまで減少することがわかった。以上の場合の圧縮応力の下限値をバルクシリコンの場合には得られた関係式により見積もった結果、約70-200MPaの範囲にあることがわかった。この熱酸化膜形成により発生した圧縮応力は、フッ化水素酸で表面をエッティングすることにより取り除けることもわかった。さらに、シリコンナノ細線中のフォノン閉じ込め効果についても調べた結果、熱酸化に伴う連続的な結晶コア径の減少によるフォノンピークの低波数シフトとブロードニングを初めて観測することに成功した。観測されたピークシフトとブロードニングから推定されるシリコン結晶コア径と実際に透過電子顕微鏡により観測されたシリコン結晶コア径とは良い一致を示していることがわかった。

また、バルクの試料と同様に、水素を用いてドーパントの電気的活性度を制御する実験を行った。その結果、Siナノ細線中にドープされたBおよびPの不活性化とそれを利用した活性なキャリア濃度の制御に成功した。また、水素を用いることにより、電気的特性等に悪影響を及ぼす表面・界面欠陥の不活性化を行うことにも成功した。
地域スポーツの社会的価値に関する質的研究

地域スポーツクラブ会員および非会員の地域住民が構成している社会的ネットワークを把握し,地域スポーツクラブを結節点にした社会的ネットワークを,従前からの地域生活のネットワークとの重複性に着目して,その固有性を理解した.その結果,地域スポーツクラブ固有のネットワークは,行政区画を超えて拡がるところに特徴があり,地域スポーツクラブを結節点にした生活圏内のネットワークは,地域生活のネットワークと重複していることが明らかとなった.発見事実から,地域スポーツの社会的価値は,生活圏を超えるネットワークを構成することと,諸々の地域生活のネットワークが重なり合う受け皿になることと理解された.地域スポーツクラブ会員および非会員の地域住民が構成している社会的ネットワークを把握し,地域スポーツクラブを結節点にした社会的ネットワークを,従前からの地域生活のネットワークとの重複性に着目して,その固有性を理解した.その結果,地域スポーツクラブ固有のネットワークは,行政区画を超えて拡がるところに特徴があり,地域スポーツクラブを結節点にした生活圏内のネットワークは,地域生活のネットワークと重複していることが明らかとなった.発見事実から,地域スポーツの社会的価値は,生活圏を超えるネットワークを構成することと,諸々の地域生活のネットワークが重なり合う受け皿になることと理解された.地域スポーツクラブ会員および非会員の地域住民が構成している社会的ネットワークを把握し,地域スポーツクラブを結節点にした社会的ネットワークを,従前からの地域生活のネットワークとの重複性に着目して,その固有性を理解した.その結果,地域スポーツクラブ固有のネットワークは,行政区画を超えて拡がるところに特徴があり,地域スポーツクラブを結節点にした生活圏内のネットワークは,地域生活のネットワークと重複していることが明らかとなった.発見事実から,地域スポーツの社会的価値は,生活圏を超えるネットワークを構成することと,諸々の地域生活のネットワークが重なり合う受け皿になることと理解された.これまで,スポーツによるコミュニティ再生の可能性について議論が展開されてきている.その到達点は,スポーツの力だけでコミュニティが再生されるのではなく,スポーツを通じて醸成された連帯意識が他の生活局面に拡大・波及したり,あるいは生活のつながりがスポーツを通してより密になったり拡がったりすることが必要であるという認識にある.しかし,それらの論説は実証されていない.本研究は,スポーツには多様な生活のつながりを内包しうる可能性があることと,そのつながりに新たな知を取り込みうる可能性があることを実証した.この成果は,今後の地域スポーツ振興のビジョンと方策を導くための一助となるだろう.しかしながら,本研究はケーススタディであり,仮説としての可能性を示したに過ぎない.今後は,ネットワーク研究の知見を取り入れた大規模な実証研究が求められるだろう.
心筋虚血再潅流障害の分子機構の解明および接着分子タンパクを用いた予防法の確立

1.(1)ラットの左冠動脈を30分間結紮後解除することにより心筋虚血再潅流モデルを作成し、selectin familyの接着分子であるE-selectinの合成オリゴペプチドを(2mg/Kg)虚血直前に静注して48時間後に屠殺。心筋壊死量を、生食を投与したコントロール群と比較検討したところ、全心筋組織に対する心筋壊死巣の割合は、コントロール群で35.81±2.45%(mean±SD,n=9)であったのに対し、オリゴペプチド投与群では、13.11±8.35%(n=9)であり、有意(p<0.01)の減少が認められた。(2)培養ヒト血管内皮細胞におけるP-selectinの発現は、刺激前にはほとんど認めなかったが、低酸素負荷後再酸素化刺激により90分後をピークとして著明な発現の増強を認めた。以上の結果から、心筋虚血再潅流により、短時間のうちに血管内皮細胞上にP-selectinが発現されることによって、好中球による接着・心筋障害に重要な役割を果していると考えられ、selectinの合成オリゴペプチドのin vivo投与は虚血再潅流障害の予防に有効であると考えられた。2.ラットの培養心筋細胞を用いて、低酸素負荷、また60分間低酸素負荷後再酸素化を行なった。それぞれ経時的に細胞質内のタンパク質を回収し、p21^<ras>、MAPキナーゼ・キナーゼ・キナーゼ、MAPキナーゼ、S6キナーゼ、Raf-1キナーゼのリン酸化について、特異抗体・特異的基質を用いたimmune complex kinase assay、ゲル内リン酸化、Western blot法等により解析した。低酸素負荷刺激および低酸素負荷後再酸素化刺激ともに、p21^<ras>のGDP結合型からGTP結合型への変換→MAPキナーゼ・キナーゼ・キナーゼのリン酸化→MAPキナーゼのリン酸化→S6キナーゼのリン酸化・Raf-1キナーゼのリン酸化という一連のリン酸化カスケードによる情報伝達系キナーゼの活性化が認められた。
総合的な学習の時間において地域社会とつながりを持たせた環境学習の実践

研究の目的・方法現学習指導要領では「総合的な学習の時間」として、地域における環境問題を含めた学習の実践が義務づけられることになっている。したがって、「総合的な学習の時間」の取り組みとして何をどのようにしたらよいかを追究することは重要な課題であり、多くのケーススタディを行っていくことが必要と考える。本研究は、本校が「共生」と呼称している総合的な学習の時間において現在、環境省が推進している「こどもエコクラブ」に参加し、中学生の参加率が低い現状を少しでも増やすきっかけにすると共に、環境問題のネットワークを広げ、中学生の環境、地域心への意識をより高めること目指し、今後の「総合的な学習の時間」のあり方を探ることを目的としてゼミを開講し、授業実践を行った。その実践内容は、NIE(エヌ・アイ・イー=Newspaper in Education)、地域環境調査、エコロジカルトレーニング、外部機関訪問、グループによる課題解決学習、地球環境を良くするためのメッセージカード作り、地球環境こども環境会議への参加等を行い、生徒の学習前後の環境への意識の変容を調べた。成果身近な地域を調査したり、環境によいことを体験したり、校外に出て自然に触れたり等の総合的な学習の時間でしかできないことを実践することが大切であり、生徒の環境への意識を啓発することがわかった。したがって、さらにその実践内容を考え発展させて行くことが大切であり、こどもエコクラブのプログラムに参加することは、教育現場でも活用可能であることがわかった。
NOEMによる最適通貨圏の分析および為替レートに関するパズルの解明

本研究は国際マクロ経済学の分野において近年盛んに研究されているNOEM(New OpenEconomy Macroeconomics)と呼ばれる開放マクロ経済モデルを用いて、EUの通貨統合や将来的な検討が予想される東アジア地域の単一通貨構想のような問題と密接に関わる最適通貨圏の分析や為替レートのフォーワード・プレミアム・パズル等の為替レートに関する重要なパズルの解明に取り組んだ。本研究は国際マクロ経済学の分野において近年盛んに研究されているNOEM(New Open Economy Macroeconomics)と呼ばれる開放マクロ経済モデルを用いて、EUの通貨統合や将来的な検討が予想される東アジア地域の単一通貨構想のような問題と密接に関わる最適通貨圏(Optimum Currency Area)の分析や為替レートのフォーワード・プレミアム・パズル(Forward Premium Puzzle)等の為替レートに関する重要なパズルの解明に取り組もうとする試みである。平成18年度における本研究の実施状況は以下の通りである。1.NOEMによる最適通貨圏の分析に関して本研究において導出される結果がどのようにして生じるのかという経済学的メカニズムを明確にするため、まずは解析的に解くことが可能な比較的単純化したNOEMモデルを用いて最適通貨圏に関する分析に取り組んだ。2.NOEMによるフォーワード・プレミアム・パズルの解明に関して1.と同様に、解析的に解くことが可能な比較的単純化したNOEMモデルを用いて初歩的な考察に取り組み、また、翌年度以降の研究の準備として、既存の(NOEMを用いない)動学的最適化モデルによるフォーワード・プレミアム・パズルの研究を調査しながら、NOEMとの融合に向けてより有効的な方法を模索した。3.1.および2.の両者に共通して必要となる作業に関して数値計算ソフトを用いたプログラム作成技法の習得なども含め、翌年度以降に行う数値計算のための準備を行った。平成19年度における本研究の実施状況は以下の通りである。1.NOEMによる最適通貨圏の分析に関してまずは、昨年度に引き続き、本研究における経済学的メカニズムを明確にするため、解析的に解くことが可能な比較的単純化したNOEMモデルを用いた最適通貨圏に関する分析を継続して行った。さらに、実際のデータにも基づきながら、より一般的な設定のNOEMモデルを構築し、数値計算を用いて解くことによって、より現実的な状況を想定した最適通貨圏に関するインプリケーションを求める段階にも着手し始めた。2.NOEMによるフォーワード・プレミアム・パズルの解明に関してまずは、昨年度に引き続き、解析的に解くことが可能な比較的単純化したNOEMモデルを用いた初歩的な考察を継続した。さらに、既存研究でパズル解消に役立つと指摘されている要素(例えば、習慣形成を伴う消費選好や輸送コストによる各国財市場の分断化など)も導入しながら、より一般的な設定のNOEMモデルを構築し、数値計算を用いて解くことによって、フォーワード・プレミアム・パズルの解明に向けた本格的な分析にも着手し始めた。平成20年度における本研究の実施状況は以下の通りである。1. NOEMによる最適通貨圏の分析に関して実際のデータにも基づきながら、より一般的な設定のNOEMモデルを構築し、数値計算を用いて解くことによって、現実的な状況を想定した最適通貨圏に関するインプリケーションを求める分析を行った。2. NOEMによるフォーワード・プレミアム・パズルの解明に関して既存研究でパズル解消に役立つと指摘されている要素(例えば、習慣形成を伴う消費選好や輸送コストによる各国財市場の分断化など)も導入しながら、より一般的な設定のNOEMモデルを構築し、数値計算を用いて解くことによって、フォーワード・プレミアム・パズルの解明に向けた本格的な分析を行った。今後も上記の分析を発展させながら、本研究の成果を英語論文としてまとめ、査読付き国際雑誌への掲載を目指す予定である。
ヘルトウィッヒ上皮鞘細胞を用いたセメント質の形成誘導機構に関する研究

本研究の目標は、ヘルトウィッヒ上皮鞘(HERS)細胞を分離培養してその性質を調べるとともに、これが歯根膜細胞をセメント芽細胞様に分化誘導するかどうか調べることである。我々はH-2Kb-tsA58トランスジェニックマウスよりHERSを分離し、インターフェロン存在下で増殖するHERS細胞株を樹立した。この細胞は、上皮細胞様の敷石状形態を示し、RT-PCRにてE-カドヘリン、ケラチンなど上皮細胞特異的な遺伝子を発現していた。また、エナメル蛋白であるアメロジェニン、アメロブラスチン、エナメリンは発現していなかったが、発生初期のエナメル上皮が発現するタフテリンを強く発現していることが示された。このように、この細胞はエナメル上皮由来であるHERSの形質を保持していると考えられた。次に、先と同様な手法で歯根膜細胞の分離を試みた。しかし、分離した歯根膜組織からは活発に増殖する細胞が得られなかった。そこで、マウス歯根膜由来細胞株であるMPDL-22細胞を用いて以下の実験を行った。HERS細胞とMPDL-22細胞の共存培養は、一方の細胞層の上に他方の細胞を重層させる方法、もしくは、培養皿上に二つの細胞を半々に増殖させる方法で、最長70日間行った。その結果、HERS細胞に接する部分でMPDL-22細胞の著明な重層化が観察された。しかし今回の培養条件下では、MPDL-22細胞単独でも共存培養下でも、基質の石灰化はほとんど観察されなかった。以上の結果は、HERS細胞が歯根膜細胞の分化を促進する可能性を示すものである。そのメカニズムについては今後の課題である。この研究の本年度の目標は、ヘルトビッヒ上皮鞘(HERS)細胞を分離培養し、その性質を調べることである。まずH-2Kb-tsA58トランスジェニックマウスよりHERSを分離した。分離したHERSの組織片を10%牛胎児血清(FBS)含有ダルベッコ変法最小必須培地(DMEM)中、または無血清KGM培地中で培養し、組織片から遊走する細胞を増殖させた。DMEM培地を用いた系では活発に増殖する細胞群を得、その継代に成功した。一方、KGM培地を用いる系でも細胞は活発に増殖したが、継代後の生着率が悪く、実験に適した細胞群を得ることができなかった。そこで以後の実験では、DMEM培地中で増殖した細胞を用いることにした。次に、この不均一な細胞群から均一な細胞集団である細胞株を得るため、限界希釈法を用いて単一細胞を培養した。その中から上皮細胞様の形態を持つ細胞株を選択し、継代増殖させた結果、5個のHERS細胞株を樹立した。得られたHERS細胞株は、上皮細胞に特徴的な敷石状の細胞形態を示した。これを培養後、mRNAを抽出してRT-PCRを行ない、発現遺伝子を調べた。その結果、得られた細胞は上皮細胞の指標遺伝子であるケラチンやE-カドヘリンを発現していることを確認した。また、免疫染色を用いて、上皮細胞に特異的な蛋白が細胞表面上に発現していることを確認した。さらに、細胞の分泌する蛋白を分析するため、培養上清を回収して蛋白を分離した。今後ウェスタンブロット分析を行なう予定である。この研究の本年度の目標は、分離したヘルトウィッヒ上皮鞘(HERS)細胞の形質を明らかにすることと、この細胞が歯根膜(PDL)細胞に及ぼす影響を調べることである。まず培養HERS細胞の形質については、細胞からRNAを抽出してRT-PCRを行い、細胞の発現する遺伝子を検索した。その結果、培養HERS

細胞はエナメル蛋白であるアメロジェニン、アメロブラスチン、エナメリンを発現していなかうた。しかし、発生初期のエナメル上皮が発現するタフテリンを強く発現していることが示された。次に、H-2Kb-tsA58トランスジェニックマウスから歯根膜細胞の分離を試みた。しかし、分離した組織からは活発に増殖する細胞が得られなかった。そこで、マウス歯根膜由来細胞株であるMPDL-22細胞を用いて以下の実験を行った。HERS細胞とMPDL-22細胞の共存培養は、一方の細胞層の上に他方の細胞を重層させる方法、もしくは、培養皿上に二つの細胞を半々に増殖させる方法で、最長70日間行った。その結果、HERS細胞はMPDL-22細胞層の上に定着して増殖したが、MPDL-22細胞はHERS細胞層の上に定着できなかった。二つの細胞を並列に培養すると、HERS細胞に接する部分でMPDL-22細胞の著明な重層化が観察された。しかし今回の培養条件下では、MPDL-22細胞単独でも共存培養下でも、基質の石灰化はほとんど観察されなかった。以上の結果は、培養HERS細胞が分化初期の工ナメル上皮の性質を保持しており、歯根膜細胞の分化に関与する可能性を示唆するものと考えている。
バイオサイエンスの進展に基づくがんの重点研究

昭和62年度より「対がん10ヵ年」第2期3ヵ年計画として重点領域研究に改組発足した.総括班会議,全体班会議を開いて研究の推進と各班の交流に努めると共に,年3回のワーキュラーを発行して領域の運営方針,ミニレビューなどによる専門領域情報の交換に努めている.総括班は特にがん特別研究と緊密な連携を保ち,研究費の重複を避けると共に,各研究代表者はがん特Iの関連の強い班に班友として参加し,研究推進上の連携を良くすることをはかった.又海外学術研究がんについては,特にアメリカ,ヨーロッパなどのがん研究先進国との研究交流班と密接な連絡を保ち,成果の発表と情報の交換に努めた.又厚生省の対がん10ヵ年総合戦略研究班とは,主任研究者を各柱班友として交流に努めている.又,独立した評価委員会を設け,研究の適正な推進に努めている.各班の成果は,がん特別研究の合同シンポジウム及びミニシンポジウムに参加したほか,研究報告集として3月末にとりまとめ出版する.研究支援活動としては,第1期バイオがんで購入したDNA合成器は,第2期においてもオリゴヌクレオチドの供給に活用され,本年度はペプチド合成器を購入し,合成ペプチドの試作を開始した.昭和62年度より「対がん10ヵ年」第2期3ヵ年計画として重点領域研究に改組発足した.総括班会議,全体班会議を開いて研究の推進と各班の交流に努めると共に,年3回のワーキュラーを発行して領域の運営方針,ミニレビューなどによる専門領域情報の交換に努めている.総括班は特にがん特別研究と緊密な連携を保ち,研究費の重複を避けると共に,各研究代表者はがん特Iの関連の強い班に班友として参加し,研究推進上の連携を良くすることをはかった.又海外学術研究がんについては,特にアメリカ,ヨーロッパなどのがん研究先進国との研究交流班と密接な連絡を保ち,成果の発表と情報の交換に努めた.又厚生省の対がん10ヵ年総合戦略研究班とは,主任研究者を各柱班友として交流に努めている.又,独立した評価委員会を設け,研究の適正な推進に努めている.各班の成果は,がん特別研究の合同シンポジウム及びミニシンポジウムに参加したほか,研究報告集として3月末にとりまとめ出版する.研究支援活動としては,第1期バイオがんで購入したDNA合成器は,第2期においてもオリゴヌクレオチドの供給に活用され,本年度はペプチド合成器を購入し,合成ペプチドの試作を開始した.