hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルカリ金属ゲルマニウム酸塩ガラスの音速と弾性的性質

(4)密度測定:予めガラス転移温度で熱処理を行なったガラスの密度を液中秤量法で測定した。(5)超音波測定:パルスエコー重畳法により縦波音速と横波音速を共振周波数が10MHzの水晶振動子を使用して測定した。3.結果と考察音速と弾性定数はx=0.20の組成で極大を示した。またガラス転移に伴う熟容量の変化もx=0.20の組成で極大を示した。このことより音速と弾性定数はガラス形成液体のフラジリティーと強い相関の有ることが判明した。特に、今回科研費で購入したDSC装置(Seiko Instruments,DSC6200)の温度変調DSC機能を使用することによって、ガラス転移に伴う熱容量の変化を正確に測定することが可能となった。1.目的アルカリ金属ゲルマニウム酸塩ガラスはゲルマニウム酸塩異常と呼ばれる特異な挙動を示す。音速と弾性的性質が構造変化に敏感な物理量であることに着目してこの異常現象を解明する。また、ガラス転移に伴う熱容量の変化がガラス形成液体のフラジリティーの尺度を表すので、ガラス転移に伴う熱容量の変化と弾性定数との相関を解明する。2.実験組成式xM_2O・(1-x)GeO_2に於て、M=Li,Na,K,Rb,Csに関する二成分ガラスの密度と音速を測定して弾性定数を決定した。以下に主な実験項目を説明する。(1)ガラス作製:アルカリ金属水酸化物と水溶性の石英型二敢化ゲルマニウムを湿式反応させることによって化学的に均質な粉末を調製し、この粉末を熔融して超音波伝播特性が優れたガラスを作製した。(2)組成分析:電位差滴定法により、アルカリ金属酸化物は逆滴定法で定量し、二酸化ゲルマニウムは強酸性のゲルマニウムーマンニット錯体に変換して定量した。(3)ガラス転移の測定:示差走査熱量計(DSC)によりガラス転移温度とガラス転移に伴う熱容量の変化を測定した。3.結果と考察音速と弾性定数はx=0.150.20の組成で極大を示した。またガラス転移に伴う熱容量の変化もx=0.150.20の組成で極大を示した。特に、今回科研費で購入したDSC装置(Seiko Instruments.DSC6200)を使用することによって、ガラス転移に伴う熱容量の変化を正確に測定することが可能となった。
非アルツハイマー型痴呆群の臨床病理学的研究-剖検脳の免疫組織学的検討-

目的:アルツハイマー病変などの明瞭な組織学的指標を欠き大脳皮質の非特異的変性を示す痴呆症の臨床病理学的特徴を検討する。方法:Mayo Clinicにおける1972年から1992年の約14,000例の剖検,臨床記録を検索した。その結果、臨床的に痴呆症が確実に存在し、脳血管障害などの二次的要因や既存の変性疾患を除外でき、かつ病理学的に老人斑、神経原線維変化、Lewy小体、Pick嗜銀球など認知障害の原因となりうる要因を除外しえた19例を抽出した。14例でABC法によりubiquitin、tau蛋白に対する免疫染色を行った。結果:19例の平均初発年齢は65才(55才88才)で、初期症状として記銘力障害(14/19)、言語障害(12/19)、前頭葉徴候(11/19)、人格変化(10/19)を認めた。大脳皮質の肉眼的萎縮に基づき、前頭葉型、前頭側頭葉型、側頭葉型、側頭葉内側型の4型に分類できた。組織学的には、大脳皮質の神経細胞脱落と強いグリオーシスに加え、皮質上層の海綿状変化(17/19)、白質のグリオーシス(12/19)、neuronal achromasia(7/19)、線状体(12/19)、視床内側核群(14/19)、異質(16/19)の軽中等度の変性を認めた。皮質上層の小型神経細胞内にubiqutin陽性で一部tau陽性の構造物を少数認めた(8/14)。Gallyas陽性のgrainは、3例のみで確認された。
ナショナル・イノベーション・システムにおけるバックワードリンケージの有効性の実証研究

平成18年度に引き続き、平成19年度にも現地調査を行った。平成19年度は多国籍企業の異なるタイプと現地サプライヤーへの役割を明らかにする必要があり、シンガポール(9月)、マレーシア・タイ(2月)の多国籍企業の調査をした。平成18年度のマレーシアでの調査から、特に日本の多国籍企業は、マレーシアから電機電子産業内の特定製品の生産をタイに移転しているケースが多く見られていた。今年度の合計15社の聞き取り調査データから、多国籍企業本社の戦略、各ホスト国での多国籍企業子会社の戦略が大きく変化していることが明らかになった。平成19年度においては、各ホスト国のSpecializationの様子が明らかになり、それに伴い、各ホスト国における企業間連携(バックワードリンケージ)の形成の方法が異なることも調査企業の情報から明らかになった。特にイノベーション・システムにおいてホスト国の技術力向上に貢献できると考えられている能力創造型子会社(competence creating subsidiaries)の出現が見られ、調査対象企業においてR&Dを持つ多国籍企業子会社が多かった。現地企業とのcollaborative researchは少ないが、R&Dの機能レベルが以前より上がってきているとのことで(平成16年頃より)近い将来的には、これまでの研究で多かったバックワードリンケージとは違うタイプのバックワードリンケージが形成されていることが期待される。今後は、バックワードリンケージだけでなく「企業間連携」の役割を追及していく研究を進め、多国籍企業子会社のフォーワードリンケージ(海外戦略、地域戦略等)とバックワードリンケージの両方から、多国籍企業子会社の戦略とイノベーション・システムへの貢献の関連性を明らかにしていきたい。平成18年度に行った調査準備の段階から、マレーシアでの現地調査を行った平成13年14年と、多国籍企業子会社の戦略が大きく変化していることを察していた。以下の点について、平成18年度の研究により明らかになった。文献研究について:発展途上国のNIS(National Innovation System)に関する文献研究をし、NISの中のInstitutional Frameworkとしてのバックワードリンケージの役割について理論構築を行うことを目的としていた。ところが、バックワードリンケージの役割を追及していく場合、多国籍企業子会社のフォーワードリンケージ(海外戦略、地域戦略等)との関連が強いことが明らかとなり、多国籍企業子会社が与えるバックワードリンケージであるからこそ、多国籍企業子会社の戦略の研究が追加的に必要である。TNC子会社のR&Dのグローバル化、及びR&Dのような重要な部門のDecentralizationが与えるホスト国への効果についての実証研究をするために、発展途上国のTNC子会社発展論(Subsidiary Evolution)へと発展させる試みについては、6割ほど文献研究を完了させた。しかし、現時点において、ヨーロッパ地域で積極的に研究されている分野であるため、平成18年、19年に新しい英語の文献が出版されている。ここ2年間のジャーナルの追う必要がある。質問表の構築について:多国籍企業の戦略が平成13年14年時と大きく変化していることが明らかとなり、質問表の再構築が必要である。3月の調査の時点では、Open Question型で調査を行った。第1回マレーシア現地調査について:期間の関係で当初の予定の18日間は確保できず、14日間調査を行った。今回はセランゴール州にある日系企業と台湾企業をインタビュー調査した。平成13年14年には1日3社の訪問が可能であったが、日本からの連絡となるとなかなかアポイントメントが取れず1日1社が限界であった。しかしながら、ここ数年で在マレーシア多国籍企業子会社の役割が大きく変化していることを把握するきっかけとなった。同時に、現地サプライヤーへの影響が弱くなっている可能性があり、平成19年度の調査では、その点について明らかにすると同時に、文献研究での理論との整合性を試みたい。
衛星搭載合成開口レーダーによる氷床・氷河・海氷情報取得に関する共同研究の企画

衛星観測が必要とされる地球規模雪氷研究において、各分野毎にどのような観測項目が必要か、また技術的にどこまで観測可能かの検討を行うため、次の研究集会およびワークショップを開催した。これらの集会において、衛星搭載マイクロ波センサーによる氷床・氷河・海氷情報取得に関して、今後実行可能な研究企画を行い、科学研究補助金・総合(A)の申請案を作成した。報告書は作成中である。I.研究集会「衛星搭載マイクロ波センサーによる氷床・氷河・海氷情報取得」(平成6年10月25日(火)、於:東京・国立極地研究所)1.衛星観測による氷床・氷河質量収支(西尾)2.南極氷床表面質量収支(高橋(修))3.衛星による極域雪氷圏と雲識別の問題(山内)4.マルチセンサーによる氷床のゾーニング学展望(瀬古)5.氷河流動とSARインターフェロメトリー(若林)6.南極における衛星観測現況および計画(山内)7.海氷域変化と気候変動(榎本・伊藤)8.海氷の季節変化特性(白沢・青田)9.レーザー高度計と海氷氷厚(石津・板部)10.衛星観測による湖氷解析(若林)11.マイクロ波観測による雪氷面情報の抽出(浦塚)12.SARで見る中緯度の氷河・永久凍土(瀬古)13.無人地上検証観測装置の問題点(高橋(修))14.SAR画像解析の問題点(高橋(晃))15.SARインターフェロメトリーの技術的課題と展望(木村宏)16.南極における衛星観測現況(山内)17.雪氷物性と衛星観測(前)18.北極地域の雪氷観測と衛星観測(渡辺)19.南極雪氷観測将来計画(西尾)20.地球観測データ解析研究センターについて(菊地博)II.ワークショップ「衛星による極地情報の取得」(平成7年2月9日(木)、於:北見工業大学・地域共同研究センター)1.今後の極地衛星情報取得計画(高橋修)3.南極のERS-1,SARインターフェロメトリー(木村宏)4.氷・積雪のマイクロ波特性(藤田秀二)5.航空機搭載SAR開発計画(浦塚)6.マイクロ波雪氷アルゴリズム(J.C.Comiso)7.SSMIによる海氷情報(榎本)8.インターフェロメトリーによる海氷移動(Shusun.Li)8.マイクロ波衛星観測最新情報(西尾)9.オホーツク海域検証実験計画(若林)コメンテーター:山内恭、白沢邦男、青田昌秋、見富恭衛星観測が必要とされる地球規模雪氷研究において、各分野毎にどのような観測項目が必要か、また技術的にどこまで観測可能かの検討を行うため、次の研究集会およびワークショップを開催した。I.研究集会「衛星搭載マイクロ波センサーによる氷床・氷河・海氷情報取得」(平成6年10月25日(火)、於:東京・国立極地研究所)1.衛星観測による氷床・氷河質量収支(西尾)2.南極氷床表面質量収支(高橋(修))3.衛星による極域雪氷圏と雲識別の問題(山内)4.マルチセンサーによる氷床のゾーニング学展望(瀬古)5.氷河流動とSARインターフェロメトリー(若林)6.南極における衛星観測現況および計画(山内)7.海氷域変化と気候変動(榎本・伊藤)8.海氷の季節変化特性(白沢・青田)9.レーザー高度計と海氷氷厚(石津・板部)10.衛星観測による湖氷解析(若林)11.マイクロ波観測による雪氷面情報の抽出(浦塚)12.SARで見る中緯度の氷河・永久凍土(瀬古)13.無人地上検証観測装置の問題点(高橋(修))14.SAR画像解析の問題点(高橋(晃))15.SARインターフェロメトリーの技術的課題と展望(木村宏)16.南極における衛星観測現況(山内)17.雪氷物性と衛星観測(前)18.北極地域の雪氷観測と衛星観測(渡辺)19.南極雪氷観測将来計画(西尾)20.地球観測データ解析研究センターについて(菊地博)II.ワークショップ「衛星による極地情報の取得」(平成7年2月9日(木)、於:北見工業大学・地域共同研究センター)1.今後の極地衛星情報取得計画(高橋修)3.南極のERS-1,SARインターフェロメトリー(木村宏)4.氷・積雪のマイクロ波特性(藤田秀二)5.航空機搭載SAR開発計画(浦塚)6.マイクロ波雪氷アルゴリズム(J.C.Comiso)7.SSMIによる海氷情報(榎本)8.インターフェロメトリーによる海氷移動(Shusun.Li)8.マイクロ波衛星観測最新情報(西尾)9.オホーツク海域検証実験計画(若林)コメンテーター:山内恭、白沢邦男、青田昌秋、見富恭
潅漑時期判定のための新しい指標の確立に関する研究

従来,潅漑時期の判定は土壌水分状態によって決定されてきた。しかし,最近になって,作物の生育や収量を直接的に支配するのは,土壌水分よりも植物体内の水分状態であるという考え方が主流になっている。本研究は,作物体の水分状態に直接的にあるいは間接的に関連する要素を種々検討し,潅漑時期判定のための新しい指標を確立することを目的にしている。1.葉温に関する指標晴天日には蒸発能は大きく,土壌水分が十分ある場合には蒸発散の盛んで葉温が低下する。一方,土壌水分が少なくなり水分ストレスが大きくなると気孔が閉じて蒸発散が減少し,葉温はそれほど低下しない。これらの現象は種々の実験から確認され,葉気温差が潅漑時期判定のための簡単な指標になることを明らかにした。2.蒸発散量に関する指標昼間の1日1回の葉温測定から蒸発散量を推定する方法を検討し,従来からしばしば適用されるペンマン法と比較した結果,高い相関が得られた。また,日射量,平均気温,平均風速などの関数として,高い精度の蒸発散量推定式を得ることができた。3.土壌水分・作物体内水分に関する指標頻繁潅漑,間断潅漑,塩水潅漑などの潅漑条件を設定し,水分ストレスを与えて,気象要素や土壌水分・作物体内水分に関する要素の経日変化を検討した。数値解析や実験の結果,晴天日と曇天日,潅漑後と潅漑前,塩分濃度の大小などにより,日射量,葉温,葉の水ポテンシャル,気孔抵抗,土壌の水分ポテンシャル,蒸散速度などに特有の経日変化が認められた。また,それぞれの要素間の相互関係を明らかにした。農業用水の効率的利用、特に畑地灌漑における適切な水管理技術の確立が急務で、作物ごとに、いつ、どの程度の量の灌漑が必要か、実用的な圃場レベルの技術の確立が要求されている。従来、土壌水分状態から灌漑時期を判定してきた。しかしながら、作物の生長あるいは収量を直接的に支配するものは、土壌の水分状態よりも植物体の水分状態である。本研究は作物体の水分状態に関連する要素を総合的に検討することによって、灌漑時期の判定のための新しい指標を確立することを目的としている。研究のアプローチとして、(1)水分ストレスの有無による蒸発散量と、土壌水分量や気象要素などの関係から指標を見い出す方法、(2)土壌水分量の代りに葉温をパラメータとして指標を見い出す方法、(3)土壌水分、作物体内水分などの種々の要素を測定し、SPACモデルとの併用から指標を見い出す方法を試みた。今年度のそれぞれの研究アプローチの成果は次のように要約される。(1)、比較的雨が多く水分ストレスが少ない圃場実験の結果、ウェイイングライシメータによる大豆の日蒸発散量は、8月下旬で6.5mm程度で、ペンマン型組合せ法による蒸発散位の推定値よりも大きな値であった。単層モデル、二層モデル、多層モデルを用いて、土壌水分動態のデータから蒸発散量を推定し、多層モデルの有用性を確認した。(2)、赤外放射温度計によって大豆畑の葉温測定を志す。日射量変化との相関が高いことを確認した。また、葉・気温差の長期観測によって作物の水分ストレスの徴候を把握し、葉・気温差が有効な灌漑時期の判定指標であることを明らかにした。(3)、高温乾燥条件下のグロスキャビネット内で、キュウリの植物反応と土壌環境を測定した。SPACモデルによる検証によって、昼夜の葉の水ポテンシャル、蒸散抵抗などの日周期のある特徴的な推移を得た。

灌漑時期の判定は、通常、土壌の水分状態によって行われてきたが、作物の生長あるいは収量を直接的に支配するのは、土壌水分よりもむしろ植物体の水分状態であるという考え方が現在は定説化している。本研究は、作物体の水分状態に直接的、間接的に関連する要素を種々検討し、灌漑時期の判定ための新しい指標を確立することを主的としている。1.葉温に関する指標灌漑時期判定のための葉温測定は日向葉面について行われるが、実際には雲によって測定が中断されることが多い。日射が遮断されることによる葉温の応答を、異なる水分ストレスとの関係で測定した結果、日射回復後若干の振動を示すが、いずれも3分後には、ほぼ安定した葉温を示す結果を得た。2.蒸発散量に関する指標昼間における1日1回の葉温測定値から1日当りの蒸発散量を推定する方法を種々検討した結果、日射量、平均気温、平均風速等を関数として高い精度の推定式を得ることができた。3.土壌水分・作物体内水分に関する指標土壌の水分状態に関与する要素として、土壌中の水分張力を測定し、作物体内の水分状態に関与する要素として、葉の水ポテンシャル、気孔抵抗、蒸散量、葉温と気温を測定した。晴天日が続く期間、これらの要素の推移をみると、灌漑後蒸散量は活発であるが、土壌水分量の減少に伴い、水分張力は増加し、葉の水ポテンシャルは減少して、気孔抵抗の増加に伴い蒸散量は低下した。そして、水分ストレスが増すにつれて、蒸散日較差ならびに葉気温差の日較差が減少することが認められた。灌漑直前における土壌水分張力、葉の水ポテンシャル、蒸散日較差、葉気温差の日較差は、各試験区ごとに、それぞれ同一の値となった。本研究では土壌の水分状態に関与する要素としての土壌の水ポテンシャルを,作物体内の水分状態に関与する要素として葉の水ポテンシャル,気孔抵抗,蒸散速度,葉温を測定し,これらが潅漑時期判定のための新しい指標となる可能性を実験的に検討した。葉温に関する指標:葉気温差法,葉温度法,飽差・葉気温差法について検討した。赤外線放射温度計による葉温測定の結果から,葉気温差は最も簡単な指標であるが,晴天日には作物の水ストレスを評価できることを明らかにした。蒸気散量に関する指標:葉温から蒸発散量を推定する方法について,種々の方法を検討した結果,葉温法とペンマン法によるポテンシャル蒸発散量の推定値に対して,0.98の高い相関が認められた。土壌水分・作物体内水分に関する指標:土壌水分と作物体内の水分状態には密接な関係があり,土壌水分の減少に伴う作物体内の水分状態の変化は測定可能であり,潅漑時期の判定に関する指標になりうることが認められた。土壌水分・作物体内水分に関する指標:数値モデルを利用して,点滴潅漑下における透水性土壌の浸透ポテンシャルを計算し,全ポテンシャルの観点から適正な潅漑時期の判定に関する基礎的検討を試みた。その結果,作物への水ストレスは,潅漑水に塩分を含む場合には浸透ポテンシャルが大きく影響した。また,マサ土より砂丘砂の方が水ストレスが大きくなることが推定された。また,頻繁潅漑区と間断潅漑区において,微気象要素として,日射量,葉温,蒸散速度,蒸散抵抗を測定し,それぞれの比較を行った。その結果,頻繁潅漑区と間断潅漑区の条件によって,土壌水分状態が異なり,微気象要素の経日変化に差が生じること,ならびに,それぞれの特色のある相互関係を明らかした。
都市江戸における減災システムの数量分析

本研究は都市江戸が火災・水害・地震・疫病など、もろもろの災害から、どのように民を守ろうとしたのかについて、〈減災〉という新しい概念を導入し、さらに客観評価が可能な数量分析の手法を用いて位置づけ直すことを目的とするものである。計画初年度の2017年度は、江戸でいちばん頻発していた火災に焦点をあてて、数量分析をおこない、武江年表』全3巻に掲載された江戸の火事記録を全て拾い上げて慶長から明治初頭に至る総計923件のデータベースを構築し、江戸の火事について基礎的な考察をおこなった。計画2年度めにあたる2018年度は、火事に引き続いて江戸の市民を悩ませた〈病気〉を対象として選んだ。江戸の市民が日頃どんな病に悩まされていたのか、なるべく日常に近いデータを得るために、『江戸買物獨案内全3冊』という買物ガイドブックに着目した。早稲田大学がネット上に写真版を公開しており、第2巻に197軒の薬屋が登場し、346種類の薬の広告が掲載されている。そこから、どんな病気や症状が記載されているのかを逐一拾い上げてデータベース化したのである。結果、江戸らしい病気の特徴をいくつか析出することができた。小児薬が全体の17%を占め、乳幼児が大きな罹患の危険にさらされており、かつそれをなんとか克服しようという努力が家族や業界によって重ねられていたことが読みとれる。おなじく婦人薬が8%と高い割合を示しているのも、出産という試練の危険性の大きさとともに、それを何とか手当しようとする社会的な風潮が伺える。薬屋広告にみる薬効リストは、そのまま江戸社会の関心事の写し絵というわけである。このように従来知られていた資料を新しい観点からとらえてデータベース化することができた。都市江戸の減災システム、というテーマについて、本年度は〈病気〉に着目した。〈火事〉をとりあつかった昨年度に比べて、病気はコレラ流行のようなパンデミック事象を除いては、おおむね事件性に乏しく、特に日常的な病のありようを統計データとして構築することが、たいへん難しい。『宗門人別帳』のような精緻な人口データも死因までは言及していない。そうした資料制約を乗り越えるため、本研究では『江戸買物獨案内(えどかいものひとりあんない)』に着目し、江戸の薬屋197軒の広告に記された薬効をリストアアップし分類するという新手法を考案した。買物ガイドブックから日常的な病気のありようを引き出す。この着眼によって、十楽の医学史のように、個別の顕著なパンデミックにフォーカスするのではなく、より江戸市民の日常に近い病気のありようを統計的に俯瞰することが可能になり、従来とは異なる視角での分析が可能となった。たとえば現在では売薬の代表は風邪薬であるが、江戸の薬屋広告に占める風邪薬の割合は意外なほど小さく、むしろ「痰と咳」に特化した薬効をうたう商品が目に付く。これは埃が舞いやすい江戸の生活環境を反映したものと推察することができる。このように薬効に着目することで江戸人の暮らしぶりを知る手がかりが得られる。こうして数量データ化したことによって、江戸の病気全体をトータルでとらえる道が開かれた。おおむね順調に進展、と判断するゆえんである。上記のように、初年度は江戸の火災,2年度めは病気の2つの側面からのデータ蓄積と解析をを進めてきた。これらをトータルにとらえる方策を考える。。まずは計画初年度に分析した火災データについて、特に隣接している地域どうしであっても、火事の発生確率が何倍も異なるという分析結果に着目する。これほど大きな確率の差があるならば、記録に長けた江戸後期、各町に暮らす人々は、おのが町の危険度をかなり正確に察知していたと推察することができる。察知していたのであれば、必ずやその情報に基づいて、減災の工夫をしていたはずである。たとえば材木のような可燃性で、かつ非常時に持ち出し困難な財を扱う商いは火災危険度の高い町への立地を避けるであろう。逆に薬種問屋のような、火災発生時に速やかに持ち出すことの可能な軽くて高価な財を扱う業態であれば、火災危険度が高くても臆せずに出店したであろう。江戸の人びとは、火災の危険度をかなりの程度まで正確に予測することができており、それぞれの町の火災特性に適応した業態をとるという減災行動をとっていたのではないか。この仮説を地区ごとにミクロに検証する。いわば江戸班ハザードマップの作成である。そこに病気データ分析から得られた日常的なリスクへの対応の実態を加味して江戸びとの心性を掘り下げ、、最終的に江戸に暮らした人びとの〈減災〉の営為をあぶり出すことを試みる。計画初年度の2017年度は、江戸でいちばん頻発していた火災に焦点をあてて、数量分析をおこなった。火事と喧嘩は......と言い習わされるように、江戸の災害とと言えばまず火事であり、振袖火事に八百屋お七、勅額火事に目黒行人坂と、大火の記録がずらりと並び、小火も含めれば、江戸中でのべつ無秩序に火事が燃え盛っていたかのような印象で、世界でも類がない火災都市と、研究史上でもたいへん不名誉な評され方をされている。

果たしてそうなのか。言い習わしや予断にとらわれず、データを集めて数値解析してみると、これら火災の発生には一定の法則性が潜んでいることが分かってくる。『武江年表』全3巻に掲載された江戸の火事記録を全て拾い上げると、慶長から明治初頭に至る総計923件のデータを得る。それぞれについて出火時刻や類焼規模、類焼した町名など記載されている限りの情報をデータベース化し、解析することによって、出火時刻は子の刻、丑の刻と町が寝静まった夜半に突出して多い、火事発生の季節はおおむね冬に集中し、ときどき春先にも発生、風向きは北および北西の風に煽られての延焼が全体の7割を占める、といった火事に関わる具体的な諸データを得ることができた。都市江戸の減災システム、というテーマについて、まずもっとも資料や事例が豊富な火災から着手した。そのなかでも『武江年表』という、江戸の一時期だけでなく、江戸の草創期から明治初頭までと江戸時代全体を通時的にカバーしている資料に着目した。諸記録のつぎはぎではなく、「同じ記録者の目」での記録を採用することによって、通史的な記述の一貫性を(もちろん、一定程度にとどまりはするが)担保しようと考えたのである。この着眼によって、個別の顕著な火災にフォーカスするのではなく、全体を統計的に俯瞰することが可能になり、従来とは異なる視角での分析が可能となった。出火時刻の偏り、季節や風向きの傾向など、江戸の火事に通底する特徴をあぶり出すことができるようになったのである。さらに手数をかけて、延焼した町を切絵図上で整理してみると、より豊かな知見が得られる。日本橋地区を例に、延焼町名1069回分を拾い上げて、切絵図を区切ったグリッドごとに割り付け、各グリッドに存在する町の数で割って火災発生のリスクを算出するという作業をしてみた。いわば江戸版ハザードマップの作成といったところである。およそ200年に何回焼けるかの目安で算定すると、隣接するグリッド同士でも2倍から4倍もの危険度の相違があり、火事に遭いやすい町と遭いにくい町の差が歴然と存在したことが分かってきた。こうして数量データ化したことによって、江戸の火災全体をトータルでとらえる道が開かれた。おおむね順調に進展、と判断するゆえんである。本研究は都市江戸が火災・水害・地震・疫病など、もろもろの災害から、どのように民を守ろうとしたのかについて、〈減災〉という新しい概念を導入し、さらに客観評価が可能な数量分析の手法を用いて位置づけ直すことを目的とするものである。計画初年度の2017年度は、江戸でいちばん頻発していた火災に焦点をあてて、数量分析をおこない、武江年表』全3巻に掲載された江戸の火事記録を全て拾い上げて慶長から明治初頭に至る総計923件のデータベースを構築し、江戸の火事について基礎的な考察をおこなった。計画2年度めにあたる2018年度は、火事に引き続いて江戸の市民を悩ませた〈病気〉を対象として選んだ。江戸の市民が日頃どんな病に悩まされていたのか、なるべく日常に近いデータを得るために、『江戸買物獨案内全3冊』という買物ガイドブックに着目した。早稲田大学がネット上に写真版を公開しており、第2巻に197軒の薬屋が登場し、346種類の薬の広告が掲載されている。そこから、どんな病気や症状が記載されているのかを逐一拾い上げてデータベース化したのである。結果、江戸らしい病気の特徴をいくつか析出することができた。
高齢者の在宅介護の質に対するマスコミ情報の関与の分析

朝日新聞記事を中心に、第2回の社会福祉制度審議会勧告の出された1960年前後から現在に至る掲載記事が、高齢者介護に関して発してきた情報の質量を検討した。検討素材として2種類のデータベースを作った。一つは「としよりの日」あるいは「敬老の日」である9月15日の紙面で何がどう語られていたかに関するデータベース、もう一つは9月15日に限定せずに社説のみについて関連する記事を集めたデータベースである。社説データベースでは、法律や制度の新設・変化や関連委員会の提言・勧告、大きな調査などの結果発表を受け、社としての公式の見解が表明されていると受け止められるものが多かった。社説における高齢者介護問題の扱いは、1962年までは全く扱っておらず、その後は1982年を除いて毎年扱っていた。高齢者の在宅ケアを推奨する方向性の認められる社説は1970年に初めて出現し、1975年以降は頻繁に出現していた。敬老の日の記事では、社説、天声人語、読者の声、家庭面、社会面、1面、総合面など、あらゆる紙面にて関連記事が扱われていた。紙面に占める関連記事の量(記事面積で算定)は、1960年に入ると急激に増加し、そのうちでも敬老の日制定(1966年)、老人医療費無料化(1973年)、在宅支援サービスの始まり(1979年)、老人保健法の制定(1983年)に対応してピークが見られ、国策に敏感に対応していることが判明した。1987年には在宅サービスの拡充と老人保健施設の導入に対応して大きなピークを示した後、記事量は減少し現在に至っている。人々の関心と意識を反映すると思われる声欄では、1964年以降高齢者に関する話題の投書が取り上げられるようになっており、1974年、1980年から1983年においてはすべての声が高齢者の話題であった。1960年代に多く見られた、施設拡充や入所促進への肯定的な声が、1980年代になると住宅ケア推進へと傾く傾向が見られた。本年度は、3年計画の本研究の初年度に当たる。老人介護の場について、マスコミを通じての報道が、どのようなことを根拠に住宅重視に傾いていったのか、在宅を重視することへの危惧はどの程度報じられたのか、読者欄などにみられる情報の受け手の反応にはどのようなものが取り上げられていたか、等について新聞記事からのデータベースを作ってきた。すなわち、過去10年間にわたる3大新聞(朝日新聞、毎日新聞、読売新聞)の縮刷版から、老人医療、老人福祉、家族介護等に関わりを持つと思われる記事を広範に選択し、各記事毎に、取り上げた内容、読者へのメッセージ、活字の大きさや紙面での位置どり、在宅重視への態度等について細かく分析してデータベース化している。分析・入力の過程で、新しい考え方や施策が打ち出された場合には、そのことに関する記事が短期間に集中する傾向が見られることがわかった。そこで、国のみならず自治体の行政施策や民間の新しい動きをまず把握し、それと対応させた記事の分析の必要性が大きいことを認識し、新たに3大新聞の社説のみに限って過去30年間の高齢化、老人医療、老人福祉に関する記事をデータベース化する作業も開始した。来年度は、社説から得られた結果に相当する必要な年代までさかのぼって縮刷版からの記事を収集すると同時に、テレビ報道についてもデータベース化を試みたい計画している。

昨年度に引き続き新聞の縮刷版からの老人医療、老人福祉、家族介護等に関わりを持つと思われる記事のデータベース化を2つの方法で継続した。一つは3大新聞の社説に限定したデータベース化、もう一つは朝日新聞だけに注目してあらゆる紙面の記事を対象としたデータベース化である。社説については老人医療、老人福祉、家族介護関係の記事の出現頻度、記事掲載の主眼、扱ったテーマなどについてであり、あらゆる紙面の関連記事を対象としたデータベースについては各記事毎に、取り上げた内容、読者へのメッセージ、活字の大きさや紙面での位置どり、在宅重視への姿勢等について細かく分析して入力している。そこからは新しい考え方や施策が打ち出された場合には、それに関連する記事が短期間に集中する傾向が見られ、読者の声欄にもそれに関連するテーマが平行して出現しているようであった。そのことから、読者の注意がそのテーマに引きつけられ、結果的に大きな影響を受け、読者の政策への態度形成がリ-ドされていることが予想された。同じ新聞でも紙面によっては取り上げる内容や論調の微妙な差が見られ、家庭欄、地方版などに特徴があり、紙面編集担当者の立場が反映されているものと思われた。平成89年にかけては介護保健法に関連する記事の集中が見られたので、新聞がどのようにして世論をリ-ドしていったか併せて検証する。平成10年度は蓄積したデータベースを集計して数量化して示す。朝日新聞記事を中心に、第2回の社会福祉制度審議会勧告の出された1960年前後から現在に至る掲載記事が、高齢者介護に関して発してきた情報の質量を検討した。検討素材として2種類のデータベースを作った。一つは「としよりの日」あるいは「敬老の日」である9月15日の紙面で何がどう語られていたかに関するデータベース、もう一つは9月15日に限定せずに社説のみについて関連する記事を集めたデータベースである。社説データベースでは、法律や制度の新設・変化や関連委員会の提言・勧告、大きな調査などの結果発表を受け、社としての公式の見解が表明されていると受け止められるものが多かった。社説における高齢者介護問題の扱いは、1962年までは全く扱っておらず、その後は1982年を除いて毎年扱っていた。高齢者の在宅ケアを推奨する方向性の認められる社説は1970年に初めて出現し、1975年以降は頻繁に出現していた。敬老の日の記事では、社説、天声人語、読者の声、家庭面、社会面、1面、総合面など、あらゆる紙面にて関連記事が扱われていた。紙面に占める関連記事の量(記事面積で算定)は、1960年に入ると急激に増加し、そのうちでも敬老の日制定(1966年)、老人医療費無料化(1973年)、在宅支援サービスの始まり(1979年)、老人保健法の制定(1983年)に対応してピークが見られ、国策に敏感に対応していることが判明した。1987年には在宅サービスの拡充と老人保健施設の導入に対応して大きなピークを示した後、記事量は減少し現在に至っている。人々の関心と意識を反映すると思われる声欄では、1964年以降高齢者に関する話題の投書が取り上げられるようになっており、1974年、1980年から1983年においてはすべての声が高齢者の話題であった。1960年代に多く見られた、施設拡充や入所促進への肯定的な声が、1980年代になると在宅ケア推進へと傾く傾向が見られた。
ナガチビゴミムシ群甲虫類の分類系統に関する研究

これまでに公表してきたチビゴミムシ亜科甲虫類に関する論議、とくに分布、分化、系統などの論議の基礎となる個別の種の記載を、できだけ多く進めておくために、とくに重要な地域あるいは系統解析に当たって問題のある種類を選んで、優先的に分類学的な記載を行なった。1.とくに研究の遅れていた東北日本に分布する種類について、まず非火山に分布する種群のうちのマヒルナガチビゴミムシ群を総括し、4新種を記載するとともに、オニコウベナガチビゴミムシをこの系列に含めた。4新種のうちには、世界遺産である白神山地に固有の2種が含まれている。また、鳥海山に固有の1新種を記載し、その系統関係を明らかにした。2.朝日山群を縦走して現地調査を行ない、系統の異なる2種のナガチビゴミムシがここに生息しているのを認識した。その一方は、主として非火山性の山地に分布するもの、他方は主として火山性の山地に分布するものである。年内には論文として公表できる予定である。3.北海道南西端に局在するオシマメクラチビゴミムシ属を、新しい資料に基づいて再検討し、その系統上の位置を確定した。その結果、渡島半島には、本州起源と沿海州起源の種類の共存することが明らかになった。4.北海道に隣接する地域のチビゴミムシ類を検討して、道産種の由来を推定した。5.四国の南東部からナガチビゴミムシ属の2新種を記載し、この属の盲目種が南東岸に沿って室戸岬まで細長く分布していることを明らかにした.この報告で、四国のチビゴミムシ相はほぼ解明された。
ポリペプチドの分子内一次転移における側鎖と水素結合の恊同性に関する研究-液晶場を利用した^2H NMR解析

1.側鎖末端の化学構造がα-ヘリックスのらせんセンス反転挙動に与える影響を明らかにするために、溶媒組成-温度の相図を作成:比較的長い側鎖末端の化学構造の違いが、らせん反転挙動に与える影響を明らかにするために、ポリ(β-フェネチルL-アスパルテート)(PPLA)とポリ(β-p-クロロベンジルL-アスパルテート)(PClBLA)について、混合溶媒の組成と温度を両軸とするグラフ上にらせんの向きを表示した相図を作成し、側鎖末端基の性質はヘリックス近傍の誘電的環境を支配する因子として働いているものと結論した。PPLAに見られる低温のリエントラント左巻き相が、高温側の左巻き相と高有機酸濃度側で連続であることが分り、2つのらせん転移の関係についても重要な知見が得られた。2.ポリペプチドのα-ヘリックス-コイル転移において正転移が少ない理由は、ランダムコイル側の不安定さにある。NMR法によるランダムコイル形態の検討を実施:α-ヘリックス・コイルの正転移を示す数少ない報告例の一つであるポリ(β-ベンジルL-アスパルテート)(PBLA)/m-クレゾール系について、NMR解析を試みた。側鎖X1まわりのカップリング定数を測定し、コンホマー分率が、低温側で多いg^-(50%)が徐々に低下して、120°Cでは、3コンホマーがほぼ同率になる傾向が観測された。3.^2H-^1H交換速度を測定して、ヘリックスでも高温ではランダムコイルより速いことを確認した。4.水素結合の利用を目指して、液晶相を発現する主鎖型化合物の圧力・体積・温度(PVT)解析を行なった。液晶相における分子間相互作用エネルギーについて重要な知見が得られた。5.関連するテーマとして、側鎖に大きな双極子を有し側鎖間の相互作用が無視できない場合に適用できるコンホメーション依存特性の理論的計算法を導出し、既報の実験値と比較してよい一致を見た。アミド水素を重水素化したPBLG-N-d(5vol.%)と混合溶媒DCA/DCE(50wt.%)中の有機酸成分DCAの間で起こる^2H→^1H交換反応の速度は、与えられた環境下での水素の易動度に対応する。反応初期段階のデータをポリマー濃度に関する一次式で処理して速度定数k_1を導いた結果を下表に示す。交換速度は高温になるほど大きい。また、α-ヘリックス形態が十分安定に保たれている高温域で、低温のランダムコイル状態よりも交換が速い。<2>ポリ(β-p-クロロベンジルL-アスパルテート)(PCIBLA)とPPLAのα-らせん反転挙動の比較PCIBLA/TCE溶液中での温度上昇によるRHからLHへの転移の温度(90°C)は相の状態が等方的であるか、液晶相であるかに関わらずほぼ一定であった。部分重水素化PCIBLAを用いた^2HNMR解析で、らせんセンスの反転は、PPLAの場合と同様に、側鎖コンホメーションの変化に起因する転移であり、その鍵は側鎖のC^α-C^β結合まわりの回転特性の温度依存性にあることが結論された。TFA濃度を変化させても、低温でのRHからLHへの転移は見られなかった。両者の違いは、低温領域におけるヘリックス構造の安定性の差によるものと思われる。液晶相中での側鎖の効果を比較するために、濃度の高い状態の相図もつくり、PPLAとの比較を試みた。

TFA濃度を変化させても、低温でのRHからLHへの転移は見られなかった。両者の違いは、低温領域におけるヘリックス構造の安定性の差によるものと思われる。(1)平成15年度に引き続き、各種NMR法、ならびに他の分光法の利用して、側鎖構造を異にする2つのポリアスパルテートについて等方相、液晶相における分子内転移挙動の違いを検討し、希薄溶液における分子内転移に関する詳細な相図を完成した。溶媒と側鎖の間に微妙な相互依存関係があることを明らかにして、これまで関連付けが難しかったいくつかの現象が統一的に理解できることを示した。(投稿論文印刷中)。(2)ポリアスパルテートに特有のらせんセンス反転現象について、これが明らかな擬似一次転移であることを踏まえて、転移の機構についてさらに詳しい知見を得るために、長い側鎖を有するポリアスパルテートを合成し、無溶媒状態で分子内転移が可能かどうかを検討した。溶液中よりも高い温度でらせん反転は起こるが、転移後は、いずれの場合にもα-ヘリックスではなく、π-ヘリックス構造であった。原因はまだよく分っていない。共重合構造にして、転移温度の低下を図っている。(3)分子内水素結合の利用を目指して、液晶相を発現する主鎖型化合物の圧力・体積・温度(PVT)解析を行なった。相転移エントロピーに対する鎖状分子の形態変化の寄与を明らかにして、液晶状態の特徴を論じた。(投稿論文受理済)。さらに液晶相におけるvan der Waals解析を行い、分子間相互作用エネルギーについて重要な知見を得た。(投稿論文印刷中)。(4)低分子モデル化合物の合成と解析に着手したが、アスパルテートについては、固相合成装置によって単分散試料を得ることが難しく、途中の段階で反応が完結しないことが分った。現在も試行が続いている。
電子移動に基づく新しい環化反応を用いた中員環を有する天然有機化合物の合成

本研究の目的は,電子移動反応の特長を生かした新しいカチオン環化反応を確立するとともに,これを鍵反応として,中員環骨格を有する生物活性天然物の合成を行うことである。まず,β位のスズなどを制御基として用いて酸素や窒素などのヘテロ原子からの電子移動を行うことにより,隣接する炭素上にカチオン種が中性条件下で,しかもフルオロボレート等の求核性の極めて低いイオンを対アニオンとして発生できることを明らかにした。このような概念に基づいて,電極上電子移動反応により発生させた炭素カチオン種に対して,分子内の炭素-炭素二重結合などを求核剤として反応させると,6員環や7員環が容易に形成できることも明らかにした。さらにこの反応の立体選性について詳しく検討した結果、スズなどの制御基の種類と生成物の立体化学との間に密接な関係があることがわかった。従って、この反応では炭素-制御基が切断をうける前にオレフィンなどとの結合が形成され始めると推定され、遊離のカチオンを経由していなことが示唆された。このような電子移動に基づく新しい環化反応をタキソ-ルなど中員環構造を有する生物活性天然有機化合物の合成に応用することを試みているが、まだ8員環形成など直接の骨格形成を実現するに至っていない。今後、環化の際の立体配座の精密制御等を行うことによって、望む環化反応を達成できると期待している。
手指衛生アドヒアランス向上のための皮膚保護剤を用いた介入プログラムの実施と評価

本研究では、一般病院に勤務する医療従事者の手荒れの実態把握、そして介入を行うことで、医療関連感染率低下に対してどの程度効果があるのか明らかにすることを目的としている。結果、教育・皮膚保護剤を用いた教育プログラムが、手の手荒れ予防及び改善に効果があることが示された。しかし、医療関連感染発生率に関しては、介入前後で有意に変化は見られなかった。そのため費用対効果については算出が難しかったが、医療従事者のQOL向上につながった。本研究では、医療関連感染予防のために最も重要とされる手指衛生のアドヒアランスを向上するために、そのリスク因子とされている「手荒れ」に焦点を当てて、現状及び介入を実施した。まず、手指衛生を頻回に行う可能性が高い、患者に直接接する医療従事者を対象に、現在の手の保湿状況を水分蒸散計を用いてデータ収集し、手指衛生との関連を調査した。同時に、医療従事者自身の手荒れの認識と実際の保湿状況の比較を行ったところ相関がみられず、自己認識との乖離が確認された。研究結果として重要であったのは、手荒れと認識していないが、実際は皮膚の状況がよくなかった医療従事者が統計学的に有意に多かったということである。次に、皮膚保護剤を実際に使用してもらい、使用前後で手の保湿状況の違いを検討した。日常的に頻回に手指衛生を実施している対象者では、保湿状況の改善は難しく、改善率も低い結果となっている。また、手指衛生でもアルコール製剤をより頻回にしようしている群では、水と石鹸を頻回に用いる群と比較して、手の保湿状況は有意に高い結果であった。皮膚保護剤での介入では、平均スコア20が介入後高くなっており、これも統計学的に有意な結果であった。しかし、介入後のアンケート調査で、継続して皮膚保護剤の使用は経済的ににも難しい現状があり、今後の課題となった。皮膚保護剤を用いることで、医療関連感染率の有意な低下は見られなかったが、本研究の調査期間においては、ベースラインの感染率が低かったこともあり、その有用性について考察するのには十分な調査期間ではない可能性がある。今後、継続して感染率を追跡していく必要がある。同時に、費用対効果についても算出することが重要である。まず今年度は研究の初年度であるので、系統的文献検討を行った。"handhygiene", "Contact Dermatitis", "Healthcare Worker"のキーワードで文献検索を行い(N=29)、内容分析方法を用い、現在まで明らかになっている研究結果を分析した。本研究は介入研究であるため、前述の文献検討で明らかになったことをもとに介入のための医療従事者用の手荒れ予防パンフレットを作成した。介入の成果は、手指衛生状況及び医療関連感染の発生率で評価する。それらを評価する為、まず手指衛生実施状況のための調査票作成とパイロットスタディを実施した。また医療関連感染発生率に関しては、本研究ではMRSA発生率で評価することとし、そのための発生率の定義を定めた。また手指衛生のアドヒアランス率を求めるための定義も文献検討の結果を踏まえて定めている。以上を協力機関に説明し、サーベイランスを開始した。サーベイランス開始後2カ月であるが、現在までMRSAの発生は起こっておらず、今後継続して実施予定である。次に手荒れを評価する為、Vapometerを用いた手指の水分蒸散量の測定プロトコールを作成した。水分蒸散量は、さまざまな要因により影響を受けるため、測定のばらつきを最小限にするためプロトコールは必須である。医療従事者約30名に、Vapometerを用いて蒸散量を測定したが、「体温を上昇させる活動後(体を動かした後など)」、「手指衛生実施直後」、「手指に保湿剤を塗布後」、これらの条件が測定に影響を与えることが明らかになった。以上の結果を基に測定のためのプロトコールの作成行っている。系統的文献検討の結果については、学術誌に投稿予定であり、現在準備を行っている。実績のところで述べているが、介入評価のためにMRSA発生率を算出しているが、開始2カ月のところ対象とした、医療施設内で発生したMRSAがないため評価することが難しい状況となっている。次の研究の推進方策でも述べるが、研究対象とする医療施設を増やす必要があり、そのための準備が必要である。前述の通り、本研究の対象とする医療施設または病棟を増やす必要があるため、まずはそのための調整を行う。次年度もMRSAの発生率が低いようであれば、他の病原微生物の発生率も調査することとする。手指衛生実施状況や手指の水分蒸散量を評価する為の、補助員を確保し、データの収集及びデータ入力を効率的に行う。次年度の研究計画の実施予定、またそれに合わせた研究費の使用計画は以下の通りである。

4月から7月データ収集のための医療施設との調整(必要な消耗品の購入、旅費):8月から10月介入前の医療関連感染サーベイランス及び手指衛生実施状況のための観察調査実施(必要な消耗品の購入及び補助員によるデータ収集お手伝いのための謝金、旅費);10月から12月介入(介入に必要な物品購入-手指保湿剤、手指衛生剤など、旅費);1月から3月継続したデータ収集と分析(補助員によるデータ入力のための謝金、分析のために必要な統計ソフトの準備、旅費)3月上旬に本研究の途中までの成果を発表する為の学会参加予定(旅費)以上が次年度の研究計画予定と必要となる研究費である。
アメリカにおける教育人類学の成立過程に関する研究

本研究は、アメリカにおける教育人類学の成立過程を明らかにしようとするもので、斯学の発展を導きあるいは支えてきた要因を、とくにアメリカ教育人類学会の設立の背景と発展経緯の分析を中心に、アメリカ人類学会、応用人類学会、教育人類学会の機関誌、学会通信、人類学部ガイド、大会アブストラクト集等に基づいて解明し、他方、文献目録の作成に基づく主要学説の整理によって、斯学の概念構造と学問的特質を明らかにする作業を進めた。その結果明らかになった主要な点として、次の3点が指摘される。【.encircled1.】アメリカ教育人類学は、その親学たる文化人類学を基盤としつつも、比較教育学や教育社会学、言語学(二言語教育論を含む)、多文化教育(異文化間教育)学、認知心理学等との密接な関連をもって成立している、きわめて学際的・応用科学的性格の強い学問であること。【.encircled2.】そうしたアメリカ教育人類学の学際的・応用的性格は、この学問の発展を刺激した要因として、移民の国であるアメリカが国内に文化的・民族的異質性の諸要素を抱えているという環境的条件があり、そうした要因に規定されて生じる教育上の諸問題(教室における文化的葛藤など)への対応過程から形成されたと見られること。【.encircled3.】また、そうした性格は、実はその親学である人類学(とくに文化人類学)そのものの特質を多分に反映していること。すなわち、アメリカ人類学は、他の諸国の人類学に比べると、多様な専門領域を包摂する“総合的人類学的性格"が強く、同時にきわめて強い“応用科学的性格"を内在させていることが影響していることが明らかとなった。こうした教育人類学の性格は、わが国の比較教育学や異文化間教育学などに対して、多くの方法論的示唆を含んでいると見られる。
電気けいれん療法の効果に対する拡散強調画像研究

本研究の目的にしたがい、電気けいれん療法を初めて当院で受ける患者を対象に、研究参加者をリクルートしているが、まだ数例の参加にとどまっているのが現状である。現時点では、解析に足る被検者数を得られていない。早急に対象症例を増やすように心掛けているが、これまでに電気けいれん療法を受けたことがないこと、診断がDSM-IVまたはICDで統合失調症かうつ病に該当すること、身体的な合併症がないことなどの条件に合致した症例が少ないため、当初想定していた症例数の集積が困難である。現時点で得られた画像からは、電気けいれん療法前と電気けいれん療法後の拡散テンソル画像に差が認められる部位もわずかにあることが判明しているが、症例数が少なすぎるため、これが有意差を持つものなのかどうかが確定できていない。【被験者】当院で初めてECTを受けた4名。参加者は男性1名、女性3名、平均年齢は47.25歳であった。疾患は統合失調症2名、うつ病2名であった。【結果】FWE (family-wise error correction) p < 0.05の場合,術前後でFAが有意な上昇、あるいは低下を来した部位は認められなかった。これは、FWEを用いない場合p < 0.001でも同様であった。本研究の目的は、電気けいれん療法を受けた患者に対し、拡散強調画像にてどのような変化が認められるかについて検索するものである。対象患者を統合失調症・うつ病などの精神疾患を有し、電気けいれん療法の適応となるような重症者であること、さらに、これまでに電気けいれん療法を施行されたことのない、成人患者としている。被験者の選定に際しては、精神症状により本人の同意能力の制限などもあるため、説明と同意については、本人のみならず家族の同意も必要とするなど、細心の注意を払っている。当院放射線科・放射線部との協力のもと、撮像プロトコルは完成している。電気けいれん療法を施行する前、施行直後、施行終了1か月後の各時期において、拡散強調画像を撮像し、それぞれの比較検討をする。対象患者の選定を現在行っている。対象となる患者が少ないため、想定よりも少数での検討になっているのが現状である。我々の研究課題は以下の通りである。a)ECTにより拡散テンソルtractographyに変化を認めるのか:ECTは何らかの画像上の変化をもたらすのか否か、FAマップ及びapparent diffusion coefficient(ADC)マップを作成し、ECT前後の個人間比較を行う。現在はこの作業を進めているところである。b)治療前後で変化のある部位は疾患ごとに異なるのかc)治療効果と画像上の変化に相関性はあるのか。当科で初回の電気けいれん療法に導入する患者の中で、本研究の参加基準を満たす患者が想定外に少なく、身体合併症や過去の治療歴などから除外されてしまう患者が多い。そのために、被検者のリクルートに難渋している。計画当初は、年間10名以上は新規に電気けいれん療法に導入する患者がいると予測されていたが、除外条件などのため、適合する患者が少ないのが現状である。現在は、導入のためのプロトコルが作成され、条件に適合する患者の選定を行っている状況である。被験者選定に手間取り、遅れているのが現状である。当科入院となる患者に対して、積極的に試験参加を呼び掛けています。また、当院での電気けいれん療法施行について、必要性がある患者さんの当院への紹介を近隣の病院に呼び掛けるなど、積極的に被験者を集めるよう努力しています。当院での電気けいれん療法施行患者は、メンテナンス目的の患者も多い。新規に電気けいれん療法を導入される患者のうち、除外基準をクリアできるのはその一部である。研究の対象基準を満たす新規導入者に対しては、積極的に研究に導入していく予定である。そのための工夫として、当科内での、説明会などの機会を設け、積極的に研究に参加してもらえるようにする、などを考えている。平成23年度および平成24年度にわたり、研究対象となる被験者を集める予定であったが、研究の条件に合致した患者の入院が想定より少なく、被験者のリクルートが大幅に遅れているため、引き続き、平成25年度に被験者のリクルートを行うこととした。このため、被験者のリクルートと研究成果の発表を平成25年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。昨年度は、研究に関連する諸学会への参加も考えていたが、進捗状況が悪かったため、学会に参加しなかったこと、また研究の対象となる患者の検査費用も支払うことがなかったため、次年度使用額が生じた。研究費は、対象患者の検査施行費用、画像解析にかかわる費用として使用する予定である。研究成果の報告として、学会参加も検討している。