hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世食器組成の地域性に関する基礎的研究

全国的視野で古代末中世遺跡出土土器の資料収集を進め,また絵巻物の観察を主に刊行本によって進めた.これらの基本的な作業はなお不十分であったが,資料分析作業により,今後の中世食器研究へ向けての展望が得られたので,以下その概要をのべる.中世の食器組成は,古代律令体制を反映した豊富な器程構成が変化,単純化したものである.その組成は基本的には,供膳形態の椀・杯,皿,調理形態の鉢,擂鉢,貯蔵形態の壷,〓,煮沸形態の鍋,釜である.この基本組成は全国的にほぼ同様であるが,各器種の材質,形態などには地域性が存在する.その特徴的なものは近畿地方の瓦器,中国地方西部の三脚付鍋,北九州地方の石鍋,磁器椀,関東地方の内耳工器などである.供膳形態は土師器の占める割合が大きいが,近年,鎌倉などの発掘により中世漆器の状況が明らかになりつつある.大形の椀形態の少ない地域では漆器椀の存在が重視されるべきであろう.このことは絵巻物の観察でも明らかである.絵巻物では椀のほとんどが漆器として描かれており,古代末からかなりの普及を考えてよいかもしれない.調理・貯蔵形態は中世後期には備前,常滑,越前などの製品が全国的に流通するが,それまでは古代の須恵器の系統をひく軟質焼成の製品が各地でみられる.その分布圏を細かく追究することは地域構造の究明に有効であろう.煮沸形態は地域色が強いが,それは古代からの伝統とともに,鉄製品の普及が関連していると思われる.絵巻物では鉄製の五徳と鉄鍋とが組み合って描かれる場面が多く,畿内での普及を思わせる.西日本西部・四国などの三脚付鍋・釜の存在は,鉄製品の流通と大いに関連して生産されたものであろう.以上,概要を述べたが,なお組成の明確でない地方も多く,また,中世土器と関連して文献との照合なども残された大きな課題である.全国的視野で古代末中世遺跡出土土器の資料収集を進め,また絵巻物の観察を主に刊行本によって進めた.これらの基本的な作業はなお不十分であったが,資料分析作業により,今後の中世食器研究へ向けての展望が得られたので,以下その概要をのべる.中世の食器組成は,古代律令体制を反映した豊富な器程構成が変化,単純化したものである.その組成は基本的には,供膳形態の椀・杯,皿,調理形態の鉢,擂鉢,貯蔵形態の壷,〓,煮沸形態の鍋,釜である.この基本組成は全国的にほぼ同様であるが,各器種の材質,形態などには地域性が存在する.その特徴的なものは近畿地方の瓦器,中国地方西部の三脚付鍋,北九州地方の石鍋,磁器椀,関東地方の内耳工器などである.供膳形態は土師器の占める割合が大きいが,近年,鎌倉などの発掘により中世漆器の状況が明らかになりつつある.大形の椀形態の少ない地域では漆器椀の存在が重視されるべきであろう.このことは絵巻物の観察でも明らかである.絵巻物では椀のほとんどが漆器として描かれており,古代末からかなりの普及を考えてよいかもしれない.調理・貯蔵形態は中世後期には備前,常滑,越前などの製品が全国的に流通するが,それまでは古代の須恵器の系統をひく軟質焼成の製品が各地でみられる.その分布圏を細かく追究することは地域構造の究明に有効であろう.煮沸形態は地域色が強いが,それは古代からの伝統とともに,鉄製品の普及が関連していると思われる.絵巻物では鉄製の五徳と鉄鍋とが組み合って描かれる場面が多く,畿内での普及を思わせる.西日本西部・四国などの三脚付鍋・釜の存在は,鉄製品の流通と大いに関連して生産されたものであろう.以上,概要を述べたが,なお組成の明確でない地方も多く,また,中世土器と関連して文献との照合なども残された大きな課題である.
力学的刺激に応答して生じる骨組織内ATPシグナルのその場観察

1骨における力学的刺激応答性シグナル発現の観察(1)力学的刺激条件の確立これまで力学的刺激応答性骨形成が生じることを確認した3点曲げ荷重負荷に加え,観察部位に直接荷重せずに骨形成反応を生じさせることの出来るマウス脛骨/腓骨軸圧縮負荷の実験システムをあらたに確立した.(2)力学的刺激応答性シグナルの観察上記実験システムを用いて荷重負荷を行った骨を組織学的に観察した.力学的刺激によって骨芽細胞の構造タンパクであるアクチン重合の変化が認められ,ATPシグナルの関与が間接的に裏付けられた.また,Ex vivoの脛骨組織に荷重を負荷し,カルシウム蛍光指示薬を用いた骨組織のカルシウム放出現象を捉えることを試みた.骨膜において荷重負荷に応答してカルシウムシグナルが認められたが,この点についてはATPシグナルとの関連を含め,更に研究中である.2生体内ATPシグナル検出装置の設計と作製ATP依存的ルシフェリン/ルシフェラーゼ反応により生成される560nmの発光を微弱発光係数装置の閉鎖チャンバー内で検出するシステムをin vitroで立ち上げた.ATP定量プログラムの精確性を向上させるため,ATP濃度と発光量の関係性についてさらにデータを収集中である.1骨における力学的刺激応答性シグナル発現の観察(1)力学的刺激条件の確立これまで力学的刺激応答性骨形成が生じることを確認した3点曲げ荷重負荷に加え,観察部位に直接荷重せずに骨形成反応を生じさせることの出来るマウス脛骨/腓骨軸圧縮負荷の実験システムをあらたに確立した.(2)力学的刺激応答性シグナルの観察上記実験システムを用いて荷重負荷を行った骨を組織学的に観察した.力学的刺激によって骨芽細胞の構造タンパクであるアクチン重合の変化が認められ,ATPシグナルの関与が間接的に裏付けられた.また,Ex vivoの脛骨組織に荷重を負荷し,カルシウム蛍光指示薬を用いた骨組織のカルシウム放出現象を捉えることを試みた.骨膜において荷重負荷に応答してカルシウムシグナルが認められたが,この点についてはATPシグナルとの関連を含め,更に研究中である.2生体内ATPシグナル検出装置の設計と作製ATP依存的ルシフェリン/ルシフェラーゼ反応により生成される560nmの発光を微弱発光係数装置の閉鎖チャンバー内で検出するシステムをin vitroで立ち上げた.ATP定量プログラムの精確性を向上させるため,ATP濃度と発光量の関係性についてさらにデータを収集中である.
大強度不安定核ビ-ムの生成と物理

本研究の目的は,原子核反応で生成するさまざまな短寿命の不安定核種を,その場で分離・選別し,さらに加速して二次ビ-ムとして実験に供する技術の開発とそれによる先駆的研究の実施であった。上記の実験技術は,現在世界的に注目されている先端的技術で,原子核物理学と関連基礎科学分野に全く新しい研究手法を導入するものと期待されている。本研究では,以下の研究課題を設定し,東大核研を軸にして,欧米の主な関係大学・研究所と共同開発・研究を実施した。その成果は,国際会議等に発表するとともに,論文として雑誌に報告されている。A.大効率・高分解能オンライン同位体分離器(ISOL)の開発・・・不安定核のその場分離・選別(ア)大効率ISOLイオン源の開発CERN(スイス)とTRIUMF(カナダ)等と共同開発を実施。表面電離型,FEBIAD型,ECR型イオン源を試作し,さまざまな不安定核原子のイオン化効率を測定。その結果を踏まえてイオン源の改良を行った。アルカリ金属元素については40%以上の大効率イオン化に成功した。また,ビ-ムバンチングについても成功した。(イ)超高質量分解能ISOLの光学計算M/ΔM【greater than or similar】20,000のISOLイオン光学系の設計を,東大核研・東北大・ギ-セン大学(独)の共同研究として実施。機械精度や放射線ハンドリングの観点から,そのフィ-ジビリティを検討。その成果は,東大核研の不安定核ビ-ムファシB.不安定核ビ-ムの加速技術の開発(ア)世界の現状の調査・検討不安定核ビ-ムの加速は,唯一例としてベルギ-の新ル-バン大学でサイクロトロンによって試験的に実施されている。そこでの現状を調査の上,CERN(スイス),GANIL(仏),TRIUMF(カナダ)等の加速計画を吟味し,種々の加速器の長所・短所を明らかにした。この結果は次の(イ)に反映されている。(イ)分割同軸型RFQリニアックの開発電荷質量比の極めて小さい,入射エネルギ-の非常に低い重イオンリニアックの設計・開発を東大核研で行った。そのさい,GSI(独)とTRIUMF(カナダ)の研究者に詳細な検討・批判をあおいだ。試作した分割同軸型RFQリニアックは順調に稼動し,世界的な注目を集めている。C.不安定核ビ-ムによる核物理・天体核物理学の研究(ア)レ-ザ-による不安定核の精密核分光GaAs,AlGaInPなどの固体結晶中に, ^<75>Br, ^<114m>In等の不安定核を打ちこみ,レ-ザ-による光ポンピングにより,娘核( ^<75>Seや^<114>In)のスピン偏極を実現した。固体中の不安定核のスピン偏極は世界的に稀な成功例である。さらに,RADOP法により,娘核の核磁気能率を精密に測定した。これは,CERN(スイス)との共同研究である。(イ)不安定核の天体核反応率の測定東大核研・理研・GANIL(仏)との共同研究として宇宙における重元素合成機構において,不安定核の天体熱核反応に役割の研究を実施。^<13>Nの熱核反応率の測定に成功した。上述の研究成果の多くは,平成3年度に開催された国際会議(原子核・原子核衝突に関する第4回会議,於金沢;第2回放射性核ビ-ム国際会議,於新ル-バン大学[ベルギ-];第12回EMIS会議,於仙台等)の招待講演として発表されている。また,国際誌等に論文として報告した。本研究成果は国際的な反響をよび,東大核研の研究プロジェクトにその結果が活用されたばかりでなく,CERN(スイス),TRIUMF(カナダ),LANL(米)等の研究所から共同研究が期待されている。その成果は,東大核研の不安定核ビ-ムファシB.不安定核ビ-ムの加速技術の開発(ア)世界の現状の調査・検討

不安定核ビ-ムの加速は,唯一例としてベルギ-の新ル-バン大学でサイクロトロンによって試験的に実施されている。そこでの現状を調査の上,CERN(スイス),GANIL(仏),TRIUMF(カナダ)等の加速計画を吟味し,種々の加速器の長所・短所を明らかにした。この結果は次の(イ)に反映されている。(イ)分割同軸型RFQリニアックの開発電荷質量比の極めて小さい,入射エネルギ-の非常に低い重イオンリニアックの設計・開発を東大核研で行った。そのさい,GSI(独)とTRIUMF(カナダ)の研究者に詳細な検討・批判をあおいだ。試作した分割同軸型RFQリニアックは順調に稼動し,世界的な注目を集めている。C.不安定核ビ-ムによる核物理・天体核物理学の研究(ア)レ-ザ-による不安定核の精密核分光GaAs,AlGaInPなどの固体結晶中に, ^<75>Br, ^<114m>In等の不安定核を打ちこみ,レ-ザ-による光ポンピングにより,娘核( ^<75>Seや^<114>In)のスピン偏極を実現した。固体中の不安定核のスピン偏極は世界的に稀な成功例である。さらに,RADOP法により,娘核の核磁気能率を精密に測定した。これは,CERN(スイス)との共同研究である。(イ)不安定核の天体核反応率の測定東大核研・理研・GANIL(仏)との共同研究として宇宙における重元素合成機構において,不安定核の天体熱核反応に役割の研究を実施。^<13>Nの熱核反応率の測定に成功した。上述の研究成果の多くは,平成3年度に開催された国際会議(原子核・原子核衝突に関する第4回会議,於金沢;第2回放射性核ビ-ム国際会議,於新ル-バン大学[ベルギ-];第12回EMIS会議,於仙台等)の招待講演として発表されている。また,国際誌等に論文として報告した。本研究成果は国際的な反響をよび,東大核研の研究プロジェクトにその結果が活用されたばかりでなく,CERN(スイス),TRIUMF(カナダ),LANL(米)等の研究所から共同研究が期待されている。本研究の主な目標は、加速された不安定核ビ-ムによる新しい核物理学の開拓をめざして、その基礎となる大強度不安定核ビ-ムの生成・分離法に関する技術開発を行うとともに、それを用いて核物理・天体核物理等の先駆的研究を実施することである。このため、以下の研究項目につき、TRIUMF(カナダ)、CERN(スイス)、GSI(ドイツ)等とともに、当地及び東大原子核研究所・東北大サイクロトロンセンタ-で共同研究を実施した。1.オンライン同位体分離器(ISOL)用イオン源の開発厚い標的の使用に適する大効率ISOL用イオン源の技術開発を、東大核研(表面電離型)、TRIUF(ECR型)、CERN(FEBIAD型)で実施し、効率の測定と改良に成功した。2.超高質量分解能ISOLの設計イオン光学系の精密計算をギ-セン大学(ドイツ)と共同で行い,電磁石の他に静電デフレタ-を併用することにより、分解能2万のISOLが得られることを示した。3.超低速重イオンリニアックの開発と検討東大核研で開発に成功した分割同軸型RFQリニアックに対して,ISOLを入射器として使用する場合の問題点とその対策(イオン源によるビ-ムバンチング等)のための技術開発を行った。4.レ-ザ-核分光学及び宇宙における元素合成機構の研究(i)レ-ザ-
Gaを用いたAlNの独自液相成長法の技術開発と融液ダイナミクスからの技術向上

単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板材料として気合される材料である.近年,筆者らはGa-Alフラックスを用いた独自のAlN液相成長技術の開発を行っている.本研究課題では,実用化へ向け,AlNの成長に関する研究を行うとともに,フラックス温溶解度や融液熱物性等の基礎データを取得することで,融液ダイナミクス・結晶成長メカニズムの解明に必要な基礎データを取得する.本年度はフラックス組成・成長温度等の成長条件が窒化アルミニウムの結晶成長に及ぼす影響を系統的に調べた.また,結晶成長実験と並行し,基板として用いる窒化サファイア基板のGa-Alフラックスに対する濡れ角測定を行い,その知見を元に結晶成長プロセスの改良を行なった.フラックス組成に関して,アルミニウム比率の増大とともに窒化アルミニウムの成長速度が増大するが,アルミニウム比率が60mol%以上の範囲では,窒化アルミニウムおよび基板として用いているサファイアに分解した領域が現れ,またその分解領域はアルニミウム比率の増大とともに拡大することがわかった.昨年までの研究で,本手法により窒化アルミニウム膜を均一に成長させるためには,成長初期に微量な酸素を導入することが必要であることが示されている.アルニミウム比率の上昇とともに基板の分解領域が拡大したのは,フラックス中のアルニミウムと酸素との反応が激しくなり,基板への酸素の供給が妨げられたためであると考えられる.また,成長温度に関して,1400°C以下の温度範囲において成長温度が上昇すると結晶の成長速度が上昇するが,1400°Cを超える温度範囲では成長速度が低下することがわかった.これは,温度の上昇とともにフラックス中のアルミニウムと供給窒素との反応が激しくなり,基板に到達する窒素が減少したためと考えられる.窒化サファイア基板のGa-Alフラックスに対する濡れ角測定では,700°Cから1000°Cの温度範囲で,濡れ角が著しく変化することがわかり,700°Cでの濡れ角は150-160°となることがわかった.単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.しかしながら,これまでに大口径なAlN単結晶を安価に作製する手法は確立していない.申請者はGa-Alフラックスを用いたサファイア基板上への独自のAlN液相成長法の技術開発を行なっている.本研究課題では,実用化に向けた大型化を行なうとともに,フラックスの窒素溶解度や融液熱物性等の基礎データを取得することで,融液ダイナミクス・結晶成長メカニズムを解明・理解し,その知見を元に高品質化および高速成長化を目指している.2015年度は,結晶成長メカニズムの理解に向け,フラックス中への窒素溶解度の測定を行なった.また,r面サファイアを基板として用い,これまでとは異なった面でのAlN成長を試みた.フラックス中への窒素溶解度の測定に関して,表面を窒化処理した酸化アルミニウム坩堝にGa-Al合金と焼結したAlN固体を入れ,その坩堝をステンレス製の容器内にアルゴン封入し,ステンレス製容器を実験温度で保持することで,Ga-Al中に窒素を溶解させた.試料を高温保持後,炉から取り出して急冷し,サンプル中の窒素濃度を測定することで,飽和溶解量を決定した.結果は2016年秋の学会で公開予定である.またr面サファイアを基板として用いた実験に関して,r面サファイアを用いることで,a面のAlNが成長することが期待される.高Al組成のAlGaN系深紫外発光素子では,a面を用いることでc面を用いた素子よりも高い効率で発光することが報告されているため,a面AlNの作製を試みた.その結果,基板の垂直方向に対して僅かに傾き,またダブルドメインとなっているものの,ほぼa軸に配向したAlNを成長させることに成功した.2015年度は,当初の計画の通り,結晶成長メカニズムの理解を目指した基礎実験として,フラックス中への窒素溶解度の測定を行った.また,実際の結晶成長の研究に関しても,r面サファイア基板を用いた非極性面AlNの成長に関する研究を行い,AlNの成長に成功した.単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.しかしながら,これまでに大口径なAlN単結晶を安価に作製する手法は確立していない.申請者はGa-Alフラックスを用いたサファイア基板上への独自のAlN液相成長技術の開発を行っている.本研究課題では,実用化に向けた大型化を行うとともに,フラックスの窒素溶解度や融液熱物性等の基礎データを取得することで,融液ダイナミクス・結晶成長メカニズムを解明・理解し,その知見を元に高品質化および高速成長化を目指している.2016年度は,昨年度に引き続き,結晶成長メカニズムの理解に向け,フラックス中への窒素溶解度の測定を行った.さらに,r面サファイアを基板とした用いた非極性面AlNの成長も行った.フラックス中への窒素溶解度測定に関して,昨年度までに測定法を確立したが,本年度はその手法を用いて,窒素溶解量の時間依存性,および飽和窒素溶解度の組成依存性を測定した.それらの結果は日本金属学会秋季講演大会で発表し,現在投稿論文としてまとめている.また,r面サファイア上への非極性面AlN成長に関して,昨年度までの研究でダブルドメイン構造のAlNの成長には成功していた.本年度は,a軸方向に1°オフさせたサファイア基板をテンプレートとして用いることでシングルドメインのAlNを成長させることに成功した.

この結果を,10月にアメリカで開催された窒化物の国際ワークショップで発表し,現在投稿論文としてまとめている.2016年度は,結晶成長メカニズムの理解を目指した基礎実験として,フラックス中への窒素溶解度の測定を行った.2015年度までに確立した手法を用いて,窒素溶解量の温度依存性および飽和窒素溶解度のフラックス組成依存性の測定に成功し,結晶成長メカニズムの理解を深める重要なデータを得ることができた.また,実際のAlN成長の研究に関しても,r面サファイア基板を用いた非極性面AlNの成長に関する実験を行った.a軸方向に1°オフさせた基板を用いることで,2015年までには実現できていなかったシングルドメインのAlNを得ることに成功した.単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.しかしながら,これまでに大口径なAlN単結晶を安価に作製する手法は確立していない.申請者はGa-Alフラックスを用いたサファイア基板上への独自のAlN液相成長技術の開発を行っている.本研究課題では,実用化に向けた大型化を行うとともに,フラックスの窒素溶解度や融液熱物性等の基礎データを取得することで,融液ダイナミクス・結晶成長メカニズムを解明・理解し,その知見を元に高品質化および高速成長化を目指している.2017年度は,2016年度に引き続き,これまでに得た知見を元にして,r面サファイア基板上への非極性面AlNの成長を行った.2016年度までの研究で,a軸方向に1度オフさせたr面サファイア基板をテンプレートとして用いることで,シングルドメインのAlNの作製に成功していた.2017年度は,系統的に成長条件を変化させることで,AlNの成長に及ぼす成長条件の影響を調べ,AlNの生成条件の確立を試みた.その結果,非極性面AlNを作製するためには,液相成長前に行なう,窒化反応による基板の前処理を精密にコントロールする必要があることが明らかとなった.さらに,非極性面を作製するために最適な温度よりも高い温度で基板の窒化処理を行うと,半極性面のAlNが生成することが分かった.この成果については,2018年にポーランドで開催される国際シンポジウムにて発表する予定である.単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板材料として気合される材料である.近年,筆者らはGa-Alフラックスを用いた独自のAlN液相成長技術の開発を行っている.
除草家畜としてガチョウを見直す-安全・安心な果樹生産システムの構築に向けて-

本研究は,ガチョウ放飼による果樹園の下草管理技術の開発を目的として,ガチョウの(1)除草,(2)産肉および(3)産卵能力について検討を行った.(1)ナシ園に放飼したガチョウのイネ科草本に対する嗜好性は他の植物種よりも高く,除草効果は顕著であった.(2)ナシ園放飼したガチョウ(補助飼料なし)の発育は増加傾向を示し,放飼終了時には2,820gに達した.(3)草のみを採食したガチョウは配合飼料を給与した場合に比べ産卵率が低下したものの,約24%の産卵率を示した.以上より,果樹園におけるガチョウ放飼は下草管理に有効であることが示された.本研究は,ガチョウ放飼による果樹園の下草管理技術の開発を目的として,ガチョウの(1)除草,(2)産肉および(3)産卵能力について検討を行った.(1)ナシ園に放飼したガチョウのイネ科草本に対する嗜好性は他の植物種よりも高く,除草効果は顕著であった.(2)ナシ園放飼したガチョウ(補助飼料なし)の発育は増加傾向を示し,放飼終了時には2,820gに達した.(3)草のみを採食したガチョウは配合飼料を給与した場合に比べ産卵率が低下したものの,約24%の産卵率を示した.以上より,果樹園におけるガチョウ放飼は下草管理に有効であることが示された.ガチョウ放飼による安全・安心な果樹生産システムを構築することを目的として, 1)ガチョウ放飼に適した柵の種類, 2)梨園におけるガチョウ放飼の技術的効果, 3)梨園放飼したガチョウの成長・産肉性について検討を行った.得られた成果は以下のとおりである.1)果樹園に放飼したガチョウの園外への逃走防止を目的に,ネット柵,電気柵,ネット式電気柵の脱柵防止効果を比較したところ,後2者の脱柵防止効果が大きいことが明らかになった2)梨園に放飼したガチョウの除草効果は顕著であるものの,一部の植物種(イヌタデ,ツユクサなど)に対する嗜好性は低いことが明らかとなった.日中6時間当たりの排泄糞量(新鮮重量)は182g/羽であり, N, P, K含量はそれぞれ3.0, 0.6, 2.7%であった.土壌化学成分に対するガチョウ放飼の影響はみられなかった.3)梨園に優占するイヌビエに対するガチョウの消化率は粗蛋白質91.4%,粗脂肪96.5%,粗繊維28.3%およびNFE73, 7%であり,その栄養価は419cal/gであった.4週齢より緑餌(イタリアンライグラス)のみを給与し, 9週齢より梨園に放飼した雌ガチョウは28週齢の時点で2, 675gまで成長し,穀物飼料を不断給餌した雌ガチョウの体重3, 233gには劣る(P<0.05)ものの,草資源のみ(穀物飼料無給)である程度の成長を示すことが明らかになった.肉の食味性については,穀物飼料を給与したガチョウ肉に比べ劣るものの,肉の化学成分には両者の間に差はみられなかった.除草家畜としてガチョウを見直すと同時に,ガチョウ放飼による安全・安心な果樹の生産システムを構築することを目的として,以下の1)3)について検討を行った.1)梨園ならびに耕作放棄水田における除草利用いずれにおいても放飼したガチョウ(白色ガチョウおよびシナガチョウ)は極めて高い除草効果を示した.ガチョウはイネ科草を好んで採食する一方で,セイタカアワダチソウに対する嗜好性は低いことが明らかになった.2)草資源のみを利用したガチョウの産卵能力果樹園に放飼したガチョウを用いて,穀物飼料を不断給餌する区と草資源(主にイタリアンライグラス)のみを給与する区を設け,両区の産卵成績を比較した.産卵率は前者の34%に比べ後者では20%に低下し,卵重も同様な傾向を示した.しかしながら,両者の対受精卵孵化率に差はなく,卵黄中のβ-のカロテン含量は後者が前者の約9倍多くなることが示された.このことから産卵成績は低下するものの,穀物飼料を給与しなくても草資源のみを利用したガチョウの卵ならびに雛の生産は十分に可能であることが示唆された.3)ガチョウ雛の羽毛つつき行動の解明ガチョウの育雛時において,緑餌を給与した雛の羽毛つつき行動は無給与の場合に比べ大幅に抑制されることが示された.草食性の水田であるガチョウを除草家畜として見直すと同時に,ガチョウ放飼による安全・安心な果樹の生産システムを構築することを目的として,以下の1)4)について検討を行った.1)ブルーベリー園における除草利用17aのブルーベリー園にガチョウ10羽を放飼したところ,ガチョウは園内に繁茂したイネ科雑草を活発に採食し,高い除草効果を示した.その一方で,放飼したガチョウはブルーベリーの樹葉や樹皮を採食せず,下草管理に有効であることが示された.2)ツバキ園における除草利用1aのツバキ園にガチョウ8羽を放飼したところ,ガチョウはスギナなど園内に繁茂した野草を活発に採食し,高い除草効果を示した.その一方で,放飼したガチョウはツバキの樹葉や樹皮を採食せず,下草管理に有効であることが示された.

3)野菜園における除草利用2aの野菜園に夏野菜8種類(エダマメ,トウモロコシ,サツマイモ,サトイモ,ナス,ピーマン,ミニトマト,オクラ)および冬野菜5種類(ダイコン,タマネギ,ニンニク,ソラマメ,エンドウ)を栽培し,そこにガチョウを35羽放飼したところ,ガチョウは高い除草能力を示したものの,野菜への採食被害も同時にみられた.しかしながら,サトイモとピーマンに対する採食はみられず,両種の栽培におけるガチョウの除草利用の可能性が示された.4)大麦における除草利用2aの大麦畑(出穂期)にガチョウ3羽を放飼したところ,大麦に対する採食被害がみられたことから,ガチョウの除草利用は困難であることが明らかになった.
レアシンドローム児の親の感情表出に基づく実証的データを通した心理的支援策の検討

ウイリアムズ症候群(以下、WS)は希少発症の遺伝子性症候群である。その発症のまれゆえに社会の認識は高まらず支援に向けての具体的な対応は進んでいない。親や家族は孤立した状態で子どものケアを強いられることになっている。これらの疾患に目立って共通する顕著なおくれに、「人への志向性」の弱さがある。この弱さが、発達の過程における他者との関係性の発達を阻害する深刻な要因となっている。そこで、本研究は、情動応答性に着目し、幼少期のWS児と母子間の情動的な相互作用を実証的なデータで明らかにすることで、関係発達の弱さを補うための支援のあり方の手がかりとなるデータを得ることを目的とした。27年度は、信頼性の高い感情表出のデータ収集の準備段階として位置づけられる。そこで本年度は、6歳から12歳までのプラダウイリー症候群(PWS)を持つ子どもの親2名、及びウイリアムス症候群を持つ子どもの親2名を対象にインタビューを行った。感情表出の評価方法は、カンバウェル家族面接(Cmabarwell Family Interview、以下CFI)を基に、インタビューの内容を構成した半構造化面接法を用いた。さらに、対象者につい語る5分間のモノローグで評価する、Five Minutes Speech Sample(以下FMSS)と質問紙評価とFamily Attitude Scale(以下FAS)を用いて、評価を行った。FASによるEE評価の結果4名中2名が高EEの評価であった。加えて、親のメンタルヘルスの評価としてGHQ30を用いて測定した。その結果、4名中2名が高EEレベルと判断された。高EEの親は不安と気分変調、睡眠などの症状が伺われた。今後は、インタビューデータを分析することによって、感情表出のより詳細な評価とそのデータの信頼性を検討していく。信頼性の高い感情表出(以下、EE)のデータをインタビューによって収集するため、レアシンドローム児を持つ親、プラダウイリー症候群(PWS)児の親2名、及びウイリアムス症候群を児の親を対象にインタビューを行った。しかし、EE関連の質問項目が、レアシンドローム群の親の感情表出の測定として適切ではない点が多いことが判明した。元よりCFIを始めEEの評価法は、統合失調症の成人の患者とその家族の関係性を基に作成されてきた。最近では統合失調症だけではなく、さまざまな疾患や障害にも適応されてきているが、レアシンドローム児の行動問題に悩む親は、統合失調症患者の持つ精神医学的な問題よりも、日常生活を送る上で他者との関係性などでおこる問題行動に対する感情の出し方が異なるのではないかと思われる。とすれば、EEはレアシンドローム児の親子に適用するのは適切とはいえないかもしれない。本年度は、プラダウイリー症候群(PWS)に加え、ウイリアムズ症候群(WS)を持つ子どもの母親と家族の半構造化面接によるインタビュー調査を進めた。3歳から9歳のWS児4人の母親を対象にインタビューを行い、幼少期における親子の関わりについて聞き取りデータを収集した。インタビューは、カンバウェル家族面接(Cambarwell Family Interview:CFI)法を用いると共に、Five Minutes Speech Sample (FMSS)とFamily Attitude Scale (FAS)を適用し、感情表出(EE:Expressed Emotion)の評価を行った。これらを通して、精神発達に遅れをもつWS児であるが、その妖精様顔貌と外向的な特性から子ども同士や親以外の大人からも親しまれやすい特性を持つ。しかし、会話の内容は一方的で表層的であるなどコミュニケーションに困難を抱える特性が確認された。また、知的な遅れは軽度から中等度で、言語的には大きな障害を示さないため、着実に成長していく力があることもわかった。EEは、元来、統合失調症を持つ子どもの家族の感情表出の評価のために作成されたもので、必ずしも障害児を持つ親や家族には適切ではない可能性が明らかになった。そこで、WS児においては、母子の関わりについて感情的な応答を図るEA(Emotional Availability)を加えてデータを収集していく。今はまだ予備調査のデータ分析の段階にあるが、EA評価は、母子の感情的な関わりをより客観的に分析することができる可能性が示唆された。今後はこれまでのEE評価と共に、EAを加えることで、実証的な視点から、これまで十分には認識、あるいは理解されていなかったWS児の発達の現状を明らかにしていく。初年度の27年度は、プラダ・ウイリー症候群(PWS)を持つ子どもの母親を対象とした半構造化面接によるインタビュー調査を中心に行い、その後、28年度は、ウイリアムス症候群(WS)を持つ子どもの母親を対象とした研究へと進めた。一昨年度のPWS児の親を対象とする調査において、統合失調症の患者を対象として開発されてきたEE(Expresseed Emotion)は、適さないことが示唆されるデータが収集されたが、WS児を持つ母親へのインタビューをすすめると共に、母子の感情的な関わりをより客観的に評価できる可能性のあるEA(Emoitional Availability)を加えて調査を行なっている。最終年度となる29年度は、さらなるレアシンドロームであるスミス・マゲニス症候群を持つ子どもの母親を対象としたデータ取りを行う。

最終年度は、WSを持つ幼児とその母親5組(平均年齢5.24歳、男児5名、女児2名)、そして統制群として、健常児の母子10組(平均年齢5.17歳、男児8名、女児3名)の母子相互的な情動応答の場面において、Bringen et al.,(2008)が開発したEmotionalAvailabilityScales4th(EAS)を用いて評価した。EASは、母子観察を通して母子間の実証的な情動的な応答性を評価する尺度で、母親の「敏感性」、「構造化」、「非侵襲性」、「非攻撃性」、子どもの「応答性」、「関与の促し」の6下位項目からなる。各項目29点満点で、得点が高いほどEAは高くなり、母子間はより健康的な情動応答性を示していることになる。WSの母子5組のEASの平均は、それぞれ24.4、24.2、22.0、26.2、24.6、24.2であり、健常の母子のEASは、それぞれ25.6、25.6、25.7、27.9、26.4、26.1となり、すべての項目で、健常児の母子間、WS児の母子間を上回る結果となった。とりわけ差が大きかったのは、「非侵襲性」で3.7であり、その他、「非攻撃性」、「子どもの応答」、「子どもからの関与」に関してもそれぞれ1.71、1.80、1.90という差となった。これらの結果は、WS児の母親は、母子のかかわりの場面で侵襲的になりやすいことや、攻撃性、子からの応答や関与において、健常児と比較して低いことを示している。母子はその関わり合いの中で相互的に情動を表現し合い、相手に充分かつ適切に反応しているときにEAは高くなり、持続的な快感覚を共有することができる。今後は、これらの実証的なデータを臨床場面に応用し、WS児の母子間の健康的な感情交流が促進されるような母親への心理的支援を行っていくことが望まれる。ウイリアムズ症候群(以下、WS)は希少発症の遺伝子性症候群である。その発症のまれゆえに社会の認識は高まらず支援に向けての具体的な対応は進んでいない。親や家族は孤立した状態で子どものケアを強いられることになっている。これらの疾患に目立って共通する顕著なおくれに、「人への志向性」の弱さがある。この弱さが、発達の過程における他者との関係性の発達を阻害する深刻な要因となっている。そこで、本研究は、情動応答性に着目し、幼少期のWS児と母子間の情動的な相互作用を実証的なデータで明らかにすることで、関係発達の弱さを補うための支援のあり方の手がかりとなるデータを得ることを目的とした。レアシンドローム児の親を対象とした感情表出の評価には、引き続きEE評価は行う。一方でより適切な評価法として、EEはネガティブな関係が中心になっているが、より親子のポジティブな情動的な繋がりを見ていく必要があると思われる。親子の情動的な繋がりを共有し、相互に充実した健康的な関係を構築する能力としては、たとえばEmotional Availability(以後、EA)(Biringen et al., 2014)が挙げられる。以上より、今後はEAで評価可能となる、親の情動的応答性としての「sensitivity」「sturucturing」「non-intrusiveness」「child involvement」、子どもの応答性としての、「child responseiveness」「child involvement」などの、親子間のポジティブな情動的関係性へと研究の狙いをシフトさせていく予定である。
三次元骨梁構造セラミックスフォームの試作と骨内組織反応

本研究の目的は新しい骨補填材料として三次元骨梁型構造を持つセラミックスフォームを調整するとともに、実験動物を用いてセラミックスフォームの骨内組織反応を検討することである。本年度は昨年度に調整したセラミックスフォームを実験動物にインプラントし、その組織親和性、骨伝導性等を検討した。実験動物としては雄性リタイヤラットを用い、頸骨にバイコロチカル欠損を形成した。なお、本条件において骨欠損がクリティカルサイズ以上であることは別途確認した。骨欠損部にアルミナフォーム、アパタイトフォーム、多孔質アパタイト(アパセラム)をインプラントした。多孔質アパタイトにおいて最も迅速な骨伝導が認められた。しかし、骨形成は多孔質アパタイトの表面に限定されており、多孔質アパタイトの表面から0.2mmより深い部位における骨の侵入は皆無であった。一方、アルミナフォームおよびアパタイトフォームの場合はフォーム状構造物の内部にまで骨が旺盛に侵入していた。アルミナフォームの場合はアルミナフォームと骨が光学顕微鏡レベルで結合している割合が小さかったが、アパタイトフォームの場合は相当の部位で骨がアパタイトフォームと光学顕微鏡レベルで結合していた。骨の再生の観点からは骨の新生に伴い、骨補填材が吸収されることが望ましいが、12週までの段階でアルミナフォーム、アパタイトフォーム、多孔質アパタイトのいずれにも著明な吸収所見は認められなかった。アパタイトフォームの組成は焼結体アパタイトであるため生体内における吸収が認められなかったものの、内部にまで骨が侵入し、優れた組織親和性と骨伝導性が認められたことから、アパタイトを中心に組成を検討すれば極めて優れた骨補填材が開発できると結論した。本研究は、細胞の遊走および増殖の観点から骨補填材を設計し、より機能性の高い骨補填材が開発できるかどうかを検討することを目的とした研究である。本年度は研究計画の初年度として、溶融金属フィルターなどに工業的に用いられているアルミナフォームの三次元骨梁型連続気孔に着目して検討を行った。具体的には、アルミナフォームと現在、多孔性の骨補填材として臨床応用されているアパセラムを実験動物の頸骨に形成した骨欠損部にインプラントして病理組織学的に検討した。アパセラムをインプラントした場合にはインプラント後12週経過しても表面から1mm以上の深さの気孔には骨の侵入が全く認められなかった。一方、アルミナフォームの場合はフォームの内部にインプラント2週目の時点でも骨の形成が認められ、アルミナフォームの三次元骨梁型連続気孔構造は骨侵入に極めて適していることがわかった。しかし、アルミナフォーム表面と骨との間には一層の繊維性組織の介在が認められた。これはアルミナフォームの名称が示すように、その組成が生体不活性材料であるアルミナであることに起因すると考えられる。以上の実験結果から組成は生体活性材料であり、フォーム状の構造物がより機能性の高い骨補填材として有効に機能する可能性が高いと結論した。したがって、次年度よりリン酸カルシウム系のフォーム状構造物を作製し、その有用性を実験動物を用いて検討するべきである。
国際家族と学校・NPOをつなぐ母語・バイリンガル教育支援―言語資源育成の視点

本研究は外国につながる背景を持つ国際家族の子どもたちの言語問題に着目し、母語・継承語と日本語のバイリンガル教育の学習支援について考察したものである。彼らの複言語力を「言語資源」という立場で捉え、二言語を習得していくことが、本人の学習力を助け、家族の絆を強め、将来の可能性を広げ、国境を越えて活躍するグローバル人材育成にも役立つという側面に焦点を当てている。学習支援の方策の提案として、iPadを使ったバイリンガルビデオレター作成による日本とベトナムの国際交流授業の実践研究を行い、学習動機を高める効果を検証した。さらに、多言語ホームページによる関係者のネットワーク作りについて考究している。1.国際家族の調査については、(1)24年度に行った35名の調査(7言語)の結果を再度分析し、研究成果を論文として発表した。分析の結果、母語の継承の期待が強いが、家庭内では困難であること、そして、言語力が将来の可能性を広げるということが母語継承動機の一つになっていることが明らかになった。(2)本年度に行った中国系の家族調査では、研究協力者がアンケート調査(53名)とインタビュー調査(5名)を実施し、そのデータの分析を行った。その結果、母語保持を期待する親が98%にのぼることが明らかになった。母語学習の動機として、親や祖父母とのコミュニケーションのほか、中国とのつながりが約20%、将来の可能性が広がることへの期待が28%あり、「言語資源」として期待が大きいことが明らかになった。インタビュー調査からは、日本語・中国語・英語の三言語の育成をめざし、日本と祖国という枠組みだけでなく、子弟が広く国際的に活躍できるよう育ってほしいという意識があることがわかった。2.母語学習支援のためのウェブサイトは、日本語で作成した内容の一部について、国際家族を対象とする6言語の多言語版を、英語、韓国・朝鮮語、スペイン語、中国語、ベトナム語、ポルトガル語で作成した。サイトを見た地域コミュニティから講演の要請が来るなど、情報発信の効果が現れている。3.平成23-24年度に行ったカナダ(トロント)調査の結果について、今年度、その分析を「母語学習の動機付け」「社会資源としての母語」という視点から、研究を深化させ、論文にまとめて発表した。多文化を称揚する学校や地域社会の意識に対する統合的動機付け、母語力が多言語・多文化教育資源として活用される例の分析を行った。さらに「アイデンティティ・テキスト」という手法によるバイリンガル教育について、家庭と学校、NPOを連携させる方策として、検討を進めている。1.本年度は、昨年度に作成した母語学習支援のための6言語に多言語化したホームページの運用を充実させるための開発研究および、研究発表を行った。多言語化されたホームページについて、これらの言語の国際家族の母語話者、母語学習支援者の人たちからのコメントの聞き取りを行い、内容の精査、アクセスの改善についての検討を行った。また、アクセスを増加させるためのFacebookの利用も開始し、情報提供を行うようにした。2.また、トヨタ財団の支援による「外国人児童生徒の言語形成を保障するバイリンガル教育環境推進のための政策提言プロジェクト」との共同研究として、ほぼ月1回の研究会を行った。これらの研究成果をもとに提言案を作成し、これについてのシンポジウムを開催し、外国にルーツのある若者たちにとっての母語や日本語についての意見を聞き、参加者からの多数の意見も聴取した。それらを反映したうえで、兵庫県の母語・日本語のバイリンガル教育の進展に向けた政策提言を作成し、関係機関(兵庫県教育委員会、兵庫県私学総連合会、神戸市教育委員会、兵庫県国際交流協会、神戸市国際協力交流センター)に提言を提示した。3.教育実践の開発として、神戸市にあるベトナム系家族の子どもたちが多数在籍する学校で、ベトナム語と日本語の二言語でビデオレターを作成し、ベトナムの小学校の子ども達とビデオレターで交流するという取り組みを行った。これはアイデンティティ・テキストの考え方を援用したもので、i-padを使ったビデオ作成によって、二言語での表現力を高め、コミュニケーションへの意欲を亢進することに役立つことを確認した。4.韓国の研究者とも交流を深め、韓国での国際家族への取り組みの状況を精査し、シンポジウム・研究会等で、相互の類似した問題を検討し合うことができた。今後の韓国との共同研究を深化させていく基礎研究を行った。最終年度は、特に、ICTを使った母語学習支援の方策について、教育現場での実践をもとに研究を行った。具体的には、iPadを使用して日本語とベトナム語のバイリンガルビデオレターを作成するというベトナム語の母語教室での実践を、ハノイでの日本語学習児童との交流に活用するという取り組みを行い、ハノイの現地の児童にそのフィードバックを録画してもらった。この教授法の効果について、母語教室での子どもたちの学習意欲を高め、周囲の親や学校の先生にも、ベトナム語と日本語のバイリンガル力の重要性や学習の意義を認知させることに有効であることが、アンケート調査やビデオ上映会でのコメント等の分析によって確認された。ベトナムでの現地調査によって、交流対象となる学校や組織の開発と、実際の上映会、フィードバックの録画活動等を通じて、今後の国際間協力としての学習交流活動を継続して行っていくことの可能性を確認することができた。さらに、韓国語母語学習教室と韓国の学校とをつないで交流する計画も進行中である。

また、関係者との情報交流を目指して一昨年度から運用している母語学習支援のための多言語ウェブサイト(「多文化な子どもの学びー母語を育む活動から」)を、双方向での意見・情報交換の場とするために、Facebookの活用を開始し、活発に情報提供が行われた。これらのサイトの利用状況のデータを詳細に分析し、海外からのアクセスも行われていることがわかり、どういう人たちがどのような目的で利用しているかについての分析を行っている。最終年度であるため、本科研のメンバーと、これまで密接に研究活動に関わってくださった研究者の方々と共に、研究の総括のためにラウンドテーブル研究会を実施し、今後の課題の集約を行った。今後、この討議の文字化したデータの考察をふまえ、これまでの研究成果をまとめて出版する予定である。本研究は外国につながる背景を持つ国際家族の子どもたちの言語問題に着目し、母語・継承語と日本語のバイリンガル教育の学習支援について考察したものである。彼らの複言語力を「言語資源」という立場で捉え、二言語を習得していくことが、本人の学習力を助け、家族の絆を強め、将来の可能性を広げ、国境を越えて活躍するグローバル人材育成にも役立つという側面に焦点を当てている。学習支援の方策の提案として、iPadを使ったバイリンガルビデオレター作成による日本とベトナムの国際交流授業の実践研究を行い、学習動機を高める効果を検証した。さらに、多言語ホームページによる関係者のネットワーク作りについて考究している。1.多言語化したウェブサイトの活用の研究について、多方面での研究発表や研究会で、多くの母語教室関係者、国際家族の保護者、教員等からの意見聴取を行うことができた。2.国際家族の青年たちの言語意識の問題の聞き取り、言語資源としてどのように母語力を活用しているかという状況の把握の基礎研究を行うことができた。言語資源の概念の深化についての分析はまだ終えておらず、次年度にさらにデータを収集して分析を行う。3.地域のNPO(たかとりコミュニティセンター)との共同研究で、母語についての意識を探索するビデオの作成への協力や、関係者を対象としたシンポジウムの開催を通じて、研究課題についての問題意識をさらに広げることができた。それらの成果をふまえて「母語教育支援についての政策提言」を兵庫県の関係機関に対して共同で行うことができた。4.計画に基づき、昨年度のカナダ調査から得た知見をもとに、アイデンティティ・テキストの手法を援用したバイリンガル・ビデオレターの作成による二言語学習効果の研究を行った。神戸市内の小学校のベトナム語の母語教室で行ったこの学習活動の記録を行い、その成果の発表会も実施したうえで、学習効果の研究の基礎研究を実現できた。さらに、ベトナム系の子ども達の家庭での母語学習状況と二言語の語彙力調査を行い、論文発表に向けて、準備をしている。5.国際調査として、平成26年8月に韓国調査を行い、複数の地域で親が国際結婚の児童への教育支援、言語支援の実態について詳しい情報を収集した。韓国釜山大学から招聘された研究者との国際家族に対する支援状況などについての情報交換も行うことができた。社会言語学、日本語教育
様々なトランスジェニックマウスを用いた睡眠覚醒制御機構の解析

オレキシン神経細胞特異的にカルシウム感受性タンパク質(YC2.1)を発現するトランスジェニックマウスを用いて、オレキシン神経細胞を活性化する物質として、コレシストキニン、ニューロテンシン、バソプレッシンおよび、オキシトシンを同定した。これらのオレキシン神経細胞活性化メカニズムについて、カルシウムイメージングと、緑色蛍光タンパク質(EGFP)を発現する遺伝子改変マウス(orexin/EGFP mice)を用いたスライスパッチクランプ解析によって、明らかにした。受容体選択的拮抗薬を用いた実験により、コレシストキニンはCCKA受容体を介してオレキシン神経細胞を活性化することが判明した。また、その下流において、非選択性陽イオンチャネルを開口させて、細胞内カルシウム濃度を上昇させていることが明らかになった。一方、バソプレッシン、オキシトシンはいずれもV1a受容体を介してオレキシン神経細胞を活性化することが受容体選択的拮抗薬を用いた実験において明らかとなり、V1a受容体欠損マウスを用いた実験によって、これを確認した。バソプレッシンおよびオキシトシンによる細胞内のカルシウム濃度上昇経路には、細胞外からの流入と細胞内のカルシウムストアからの遊離の両方が必要である事がわかった。これらの神経伝達物質によるオレキシン神経細胞の活性化経路がどのような生理的機能を担っているかについて、行動薬理学実験により明らかにした。オレキシン神経細胞のみが脱落したorexin/ataxin-3マウスでは、バソプレッシンの脳室内投与による自発行動の上昇が見られなかった。このことから、バソプレッシンはV1a受容体を介して、オレキシン神経細胞を活性化させ、この経路がオレキシンの生理的活動と、自発運動量の調節にかかわっている事を明らかにした。
沿岸域における利用と保全の管理手法と効果的な情報提供のあり方に関する研究

本研究は、近年環境の悪化が指摘されて久しい日本の沿岸域の利用と保全の効果的管理手法について、情報の発信・サイン計画・環境教育といった情報提供の観点から検討することを目的としている。平成18年度は、前年度までに得られた知見を参考に、海岸利用者への効果的な情報提供の手法を検討することを目的として、「インタープリテーション」に着目してその効果について調査・検討した。調査対象地は前年に引き続き、大都市近郊に位置しながら、自然の砂浜、砂丘、天然のカシワ林が一体となってと残されているものの、近年の利用による環境悪化や利用者間の軋礫などが深刻な問題となっている北海道石狩海岸とした。調査は、8月中旬に石狩海岸の利用者72名を対象としたアンケート調査を行い、インタープリテーションの効果を把握するため、石狩海岸の現状を解説したグループと解説しなかったグループ間で、現状の問題認識や将来の管理方法についての回答の傾向の違いを比較・検討した。その結果、石狩海岸の環境問題の現状について解説の有無による回答傾向の違いがみられ、解説をしたグループでは保全的管理や環境に配慮した利用を比較的望む傾向がみられた。この結果は、インタープリターを通した利用者への情報提供が、利用者の意識改善に対して一定の効果を有し、石狩海岸のような一般公共海岸の管理に有効なツールとなり得ることを示している。平成16年度は、海岸利用者の管理に関して、早くから一定の成果をあげている米国のケープ・コッド国立海岸に着目し、特に情報提供という観点から、既存の資料、関係機関への聞き取り、現地での調査から、その管理の現状を把握することを目的とし、我が国への適用可能性について検討した。また、国内で利用と保全に関する管理が行われている事例について現地調査を行った。調査の結果、ケープ・コッド国立海岸における現状の問題点として、(1)提供情報の統合、(2)サイン計画の見直し、(3)地域住民を巻き込んだ環境教育、があげられた。ケープ・コッド国立海岸はこれまでの米国の国立公園システムとは異なり、日本の国立公園同様、多くの私有地を公園内に含んでいることから、公園の維持管理には地域共同体との協力が不可欠である。しかしながら、来訪者への事前情報の提供を行うシステムが一元化されていないため、しばしば混乱を招き、サイン計画の不備ともあいまって私有地への侵入や地域コミュニティーとの軋轢が生じている。現在、地域コミュニティーと話し合いの場を設け、新たな公園管理の道を模索している。また、今年度は利用者間のコンフリクトから利用区域を施設整備により区分した国内の事例として、大阪府二色浜海浜緑地での現地調査を行ったが、施設整備や情報提供による管理計画の有効性が確認できた。さらに、静岡県遠州灘でのアジサシやウミガメ等の海岸生態系保全への取り組みの現地調査から、環境保全活動や情報提供におけるNPOの役割ならびに地域ボランティアの重要性を確認できた。平成17年度は、前年度までに得られた知見を参考に、海岸利用者が事前にどのような情報を必要としているか、また、その情報を得るためにどのような情報源を利用しているか、さらには、現在、入手可能な情報について、その利用度合いや情報の質の評価を目的に、日本の北海道石狩海岸およびアメリカのマサチューセッツ州ケープ・コッド国立海岸において利用者を対象としたアンケート調査を行った。調査は利用の集中する7月8月にかけて行い、それぞれ現地で1000部の調査用紙を配布し郵送回収とした。情報源としては、ケープ・コッド国立海岸では半数以上の利用者がインターネットから情報を得ており、次いで友人からの情報(47%)、書籍(36%)、電話(21%)とさまざまな方法で情報の入手を行っているのに対し、石狩海岸では6割以上の利用者が特になしと答え、ついで友人からの情報(27%)、書籍(21%)、テレビ・ラジオ(17%)と違いが見られた。求める情報も石狩海岸に比べてケープ・コッド国立海岸は多様であり、管理の違いによる利用形態の多様性が大きな要因と推察された。ビジターセンターや解説板等の利用率やその評価にも大きく差が見られ、石狩海岸の現在有する問題点が明らかとなるとともに、ケープ・コッド国立海岸の事例から今後の改善策が検討された。

その結果、石狩海岸の環境問題の現状について解説の有無による回答傾向の違いがみられ、解説をしたグループでは保全的管理や環境に配慮した利用を比較的望む傾向がみられた。この結果は、インタープリターを通した利用者への情報提供が、利用者の意識改善に対して一定の効果を有し、石狩海岸のような一般公共海岸の管理に有効なツールとなり得ることを示している。