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着用者に歩き方を教える履物の提案―高齢者に安全な歩行を『知覚・学習させる』履物―

インソール上に設置した突起を用いて歩行指導を行う「知覚入力型インソール」(Perceptual Stimulus Insole:以下,PSI)を開発した。突起は荷重位置や体重の移動方向を教示する目的で設置されており,着用者は直感的に動作課題を理解することができる。また,課題を正確に理解できるため,PSIの非着用時においても効果が持続することを確認した。次に,PSI使用時の高齢者の歩容を調査したところ、トゥ・クリアランスや足関節背屈角度が改善し,歩幅の延長が確認された。PSIを用いた動作指導は高齢者の躓き転倒を予防し,継続的な歩容改善を目的とした動作学習用のデバイスとして利用可能と考える。本研究課題では足底感覚刺激を用いて動作指導を支援する新たな履物を提案し,その効果検証を実施している。平成25年度には足底感覚刺激を行う突起の形状や素材の選定を行うとともに,突起の設置箇所が歩行に与える影響について運動学的・運動力学的な検証を加えた。まず,突起の形状および素材は塩化ビニールで作製された円柱(先端は半球形)およびポリウレタン素材で作製したインソールを使用した。突起部分とインソール部に硬度差を設定することで荷重量に応じて突起が出入りする構造を検討した。これにより遊脚期には突起による刺激がおこらず,立脚期かつ荷重時においてのみ刺激が発生し,荷重量に応じて刺激強度が増減する構造を試作した。着用者の主観においても痛みや違和感はなく,また刺激入力が断続的に発生することで急激な閾値の上昇を抑制できたものと考える。なお,塩化ビニールは健康サンダルに用いられる素材,ポリウレタンは通常の履物に用いられる素材を使用しており人体に対して無害である。次に,突起を前足部,中足部,踵部に配置し運動学的・運動力学的な検証を加えた。三次元動作解析装置を用いた検証では,踵部の突起着用時において踵接地の足関節背屈モーメント,足関節背屈角度,歩幅,トゥクリアランスの上昇を認めた。また,片側のみに突起を着用していたにもかかわらず,両側の歩幅や足関節背屈角度,トゥクリアランスが上昇しており,予測的な姿勢制御や左右の対称性を維持するための身体機能が賦活されたものと考える。一方,足底圧計測装置を用いた歩行動作の検証では,突起の設置箇所の方向に足底圧中心軌跡が誘導された。また突起の配置箇所を前足部に設定することで足底圧中心の移動速度も増加することが確認できた。そのため,本研究で試作したインソールが荷重方向や荷重ポイントを指導する際の一助になる可能性が示唆された。本研究課題では足底感覚刺激を用いて動作指導を支援する新たな履物を提案し、その効果検証を実施している.平成26年度には平成25年度に作成した「知覚入力型インソール」が動作および動作の理解に与える影響について3つの実験を行った.まず、踵部後外側を刺激する突起を配したインソールを高齢者に着用させ、突起を踏みながら歩行するよう指示したところ、初期接地時の足関節背屈角度および遊脚中のトゥクリアランスが増加した.また、歩幅や対側足関節底屈角度、股関節伸展角度の増加を認めた.これは前年度検証した健常成人と類似した結果であり、知覚入力型インソールの着用が予測的な姿勢制御や身体機能の賦活に作用したものと考える.次に、知覚入力型インソールによる重心移動方向の指導が距骨下関節のアライメントに与える影響について調査した.足底外側に突起を配したインソールを着用させた場合、トレッドミル上における速歩中のLeg Heel Angleが改善し足部内側縦アーチの下降抑制に寄与する可能性が示唆された.最後に、知覚入力型インソールが着用者の重心移動方向(COP軌跡)の理解に与える影響を検証するため、口頭での指示、画像による指示、知覚入力型インソールを用いた指示を行った際のCOP軌跡の正確性(モデル課題との一致率)および再現性(10試行のばらつき)について検証を実施した.結果、知覚入力型インソールを用いた際のCOP軌跡の正確性および再現性が高く、知覚入力型インソールを用いた重心移動方向の指示は着用者の運動理解を促す可能性が示唆された.なお、平成25年度の成果については論文2編、学会発表1件、講演3件で公表および公表予定である。本研究課題では足底感覚刺激を用いて動作指導を支援する新たな履物を提案し、その効果検証を実施している。平成27年度には過去2年間で作製した「知覚入力型インソール」が実際の高齢者の歩容に及ぼす影響について検証した。結果、知覚入力型インソール使用時には高齢者の遊脚中のトゥクリアランス、足関節背屈角度が改善し、歩幅の延長を認め、前年度実施した健常成人での実験結果と類似した結果を得た。この結果から、知覚入力型インソールを用いた動作指導が躓き転倒を予防する可能性が示唆された。また、これに加えて前年度、同インソールが運動の「理解」に効果を示すことを確認したため、本年度は運動の「学習」に及ぼす影響について実験を行った。結果、知覚入力型インソール非着用時においても、「理解」された動作を反復することが可能であった。すなわち、高齢者に対する知覚入力型インソールを用いた動作指導は、直観的な「運動理解」を可能とし、「運動」の再現に有効に働く可能性がある。

なお、これまでの研究成果については今後論文2編(投稿中2編)、学会発表2件、講演2件で公表および公表予定である。インソール上に設置した突起を用いて歩行指導を行う「知覚入力型インソール」(Perceptual Stimulus Insole:以下,PSI)を開発した。突起は荷重位置や体重の移動方向を教示する目的で設置されており,着用者は直感的に動作課題を理解することができる。また,課題を正確に理解できるため,PSIの非着用時においても効果が持続することを確認した。次に,PSI使用時の高齢者の歩容を調査したところ、トゥ・クリアランスや足関節背屈角度が改善し,歩幅の延長が確認された。PSIを用いた動作指導は高齢者の躓き転倒を予防し,継続的な歩容改善を目的とした動作学習用のデバイスとして利用可能と考える。平成26年度には前年度に作成した「知覚入力型インソール」を用いた実験を行い、高齢者の歩容や動作の理解に及ぼす影響について検証した.高齢者においても健常成人と同様の効果を確認できたことから、加齢による歩容の変化や転倒を予防するためのインソールとして応用可能性が示唆された.また、本インソールの着用が対象者の動作理解を促すことが確認されたことから、本研究課題である「着用者に歩き方を教える履物の提案」という主目的を達成したものと考える.また、追加の実験として本インソールが速歩ランニング動作中の足部アライメントに及ぼす影響について調査を行い、歩容のみでなく、歩行中の微細な関節運動までもコントロール出来ることを証明した.当初の実験計画を完遂し、追加の効果検証が出来たため、「おおむね順調に伸展している」とした.理学療法学平成26年度の研究成果については日本理学療法学術大会、日本義肢装具学会学術大会にて発表予定である.また平成26年度の研究成果について、得られた結果がより強固なものであるかを確認するため、追試を行う.平成27年度の研究の推進方策として、知覚入力型インソールが運動学習に与える影響について調査を行う.ここまでの検証にて本インソールが運動の理解に対して肯定的な影響を及ぼすことが確認されたため、経時的なインソールの着用がインソール非着用時の動作パターンに与える影響について調査を行う.また、本インソールは補装具としてではなく、トレーニングツールとしての応用可能性が示唆されることから、本インソールを用いたリハビリテーションについて言及していきたい.平成25年度には,足底刺激を行う突起の形状や素材の選定を行うとともに,突起の設置箇所が歩行に与える影響について運動学的・運動力学的な検証を加えることを計画しており,上記2点の検証を完了した。また,機器の使用方法の熟達,インソールの突起の配置位置についても詳細な設定を行い,次年度以降の研究に向けた準備が完了した。上記二つの検証の経過については,Duna社(イタリア),広島化成株式会社(福山市)および日本義肢装具学会にてプレゼンテーションを行い,関連分野の研究者とディスカッションを交えることができた。また,日本理学療法学術大会にてセレクション演題に採択され,2014年5月に発表予定である。なお,イタリアではバランスコースに参加し,知覚,認知側面とバランスの関係について,当該研究分野に関するトピックスおよび国際的動向を把握し,国内外の研究者との交流を深めた。これらの活動に加え,本年度は荷重量に応じた刺激が発生する機構を検討しこれを試作した。次年度以降の研究に試作品を用いて検証実験を進める予定である。平成25年度に購入した備品(および消耗品)を代用して実験を行えたため、実支出額を抑えることが出来たため。
植物工場の最適栽培プロセス探索用パイロットプラントの試作

植物工場は次代の農業生産にとって重要な役割りを担うものとして注目されている.しかし,最適な栽培プロセスは栽培作物によって大幅に異なり,今後は如何にして省エネルギーで高速に生長する栽培プロセスを見い出すかで重要なテーマになっている.一般にその最適環境条件を求めるには,試行錯誤に依らねばならず, 1個のグロースチエンバーで探索するには長時間を要し,非能率的である.本研究では,栽培に必要な光,温度,湿度, CO_2ガス,水耕養液を自在に変えられる4個の小さなチャンバーでより効果的な環境条件を試行錯誤で探索できるパイロットプラントを試作した. (論文(1)参照)1.環境制御面本研究により,適切な植物環境制御を体系的に実現することができた.これらの成果は図書とし刊行し社会に還元している. (図書参照)2.植物生体計測面本研究のような小さなチェンバー内で光合成速度や蒸散速度を生体計測する装置は世界中を見廻しても無い.試作により良好な成果をえた. (論文(2)参照)3.栽培プロセスの探索省エネルギーのパルス光源を用いた条件下で,栽培に最適な環境条件の探索を行い,植物工場で栽培されているサラダナにつき,最適条件を有効に探索できた.(論文(3)参照)4.栽培プロセスのシステム同定実験で生体計測により求めた最適条件をシステム科学から推定するため,システム同定法を検討し,時間領域におけるインパルス応答から効果的に求められることが判明した. (論文(4)参照)5.今後の課題この方法で組織培養等のバイオテクノロジカルプロセスに適用し,種苗工場の発展に大きく貢献していくことが望ましい.植物工場は次代の農業生産にとって重要な役割りを担うものとして注目されている.しかし,最適な栽培プロセスは栽培作物によって大幅に異なり,今後は如何にして省エネルギーで高速に生長する栽培プロセスを見い出すかで重要なテーマになっている.一般にその最適環境条件を求めるには,試行錯誤に依らねばならず, 1個のグロースチエンバーで探索するには長時間を要し,非能率的である.本研究では,栽培に必要な光,温度,湿度, CO_2ガス,水耕養液を自在に変えられる4個の小さなチャンバーでより効果的な環境条件を試行錯誤で探索できるパイロットプラントを試作した. (論文(1)参照)1.環境制御面本研究により,適切な植物環境制御を体系的に実現することができた.これらの成果は図書とし刊行し社会に還元している. (図書参照)2.植物生体計測面本研究のような小さなチェンバー内で光合成速度や蒸散速度を生体計測する装置は世界中を見廻しても無い.試作により良好な成果をえた. (論文(2)参照)3.栽培プロセスの探索省エネルギーのパルス光源を用いた条件下で,栽培に最適な環境条件の探索を行い,植物工場で栽培されているサラダナにつき,最適条件を有効に探索できた.(論文(3)参照)4.栽培プロセスのシステム同定実験で生体計測により求めた最適条件をシステム科学から推定するため,システム同定法を検討し,時間領域におけるインパルス応答から効果的に求められることが判明した. (論文(4)参照)5.今後の課題この方法で組織培養等のバイオテクノロジカルプロセスに適用し,種苗工場の発展に大きく貢献していくことが望ましい.植物工場の最適環境条件は栽培する植物(野菜)によって大巾に変るたる、現在では生理学実験用のグロースチエンバーを用い、種々の環境条件で栽培し、その生育を計測して決定するため、試行錯誤に要する時間はきわめて大きく、非能率的である。本研究では、取り扱いが簡単で、しかも最適環境条件の探索に便利なように、比較する4条件を同時に実現する武室形環境雑造装置をベースに植物工場パイロットプラントを試作検討することを目的とした。今年度の研究経過としては次の事項を挙げることができる。(2)生育の指標としては、光合成速度を計測するが、この研究では時定数の小さなものにする必要があり、【CO_2】分析計もそのような規格のものを特に用いることとした。(3)人工光源は、植物工場で栽培する野菜が、陰樹に馴代され育種されているため、特に強光は必要とせず、1070Klxで充分であるが、省エネルギー的見地から、蛍光灯のデューティー・レイショに基ずく弱光での最適条件の探索を可能とするよう考慮する必要を認めて。(4)養液栽培は、この種の栽培プロセスにとつてきわめて重要である。それゆえ各種の、例えば水耕、水気耕、ロツクウール等の培地が容易に適合するような地下部アダプターを検討した。(5)計測システムとしては、光合成速度の他に水ポテンシャル、気孔コンダクタンス、葉温、茎内水分伊養液のpH及びEC等がコンピューターにより総合的にデータ収集されるシステムを考慮中であり、本研究を側面よりレベルアップする見通しをえている。以上より、本研究の径過は順調である、と報告できる。植物工場の最適環境条件を求めるには長時間の試行錯誤を要し、非能率的である。本研究では、同時に4個の小チャンバで、相異なる環境条件を造成し、植物の生長を生理生態学的な計測により求め、さらにシステム同定により短時間に最適環境条件を求めるパイロットプラントの試作を行った。(1)環境制御面温度及び相対湿度,【CO_2】ガス濃度,光強度,養液の温度ならびに成分,等につき、栽培に支障のない範囲で経済的な制御が実現した。

温湿度の空調制御はもはや技術的に問題はないが、光強度と【CO_2】ガス濃度の制御については、試作器の補償に相当の時間を要した。その結果、【CO_2】ガス濃度は、350,650,1000μl/lに制御され、また光強度は、40KHzでデューテイ比を可変とした出力(オンオフ出力)を得ることができる。(2)植物生体計測面光合成速度を小さなチャンバー内で連続的に計測できるキュベットを試作し、光合成速度があらゆる場面で計測できるようになった。他方、光合成に密接に関連する水ポテンシャルの計測法にも改善を加え、気孔コンダクタンス,開度,水ポテンシャル,光合成が同時に、上記チャンバー内で計測できる。(3)栽培プロセスの探索光エネルギーを50%減とした、すなわちデューテイ比0.5,周期10msの光条件を与えたものと、通常の蛍光灯とで移植後2週間の初期生育に関する探索実験では、350μl/lで通常の光条件で示す生長量と、650μl/l以上で50%減の光源を用いた場合に示す生長量とに、葉菜類では殆んど差がみられなかった。光エネルギーの減少分が高い濃度の【CO_2】ガス条件によってカバーされる可能性を示している。これらは、ほんの1例であるが、漸次有効な栽培プロセスの探索が進展しつつある。
大学類型による女性の職業キャリア分化に関する研究

高学歴女性の結婚・出産後の職業キャリア分化の規定要因を分析するため、首都圏の女子大学と共学大学を卒業した3545歳の女性を対象に調査を行い、大学類型別の大学教育や母親の影響が職業キャリアに与える影響を分析した。分析の結果、「大学時代の専門知識・技術を生かせる業務である場合」や「母から仕事を続けるように子どもの頃から言われていた場合」に就業を継続する傾向が明らかになった。本研究は大学類型別の大学教育の影響と未婚期からの職業キャリアの影響を考慮に入れ,女性の結婚・出産後の職業キャリア分化を説明することを目的とする。大卒女性の職業キャリア分化を詳細に把握するため,大学卒業後から現在までの職業キャリアについてインタビューを行った。「中間的女子大学」出身者には,結婚・出産後も職業継続している就業継続者と結婚・出産退職後に非常勤職員として再参入した者にインタビューを行った。「共学大学」出身者は,結婚・出産後就業継続している者,結婚・出産退職後教員として再就職した者などである。女子大学出身者のライフコースを検討するために,比較対象として現在就職活動中の女子大学3年生にも今後のライフコース展望についてインタビューを行った。インタビューの結果,結婚・出産後も継続就業している者は大学入学以前より母親から就業継続するライフコースを勧められていた。結婚・出産退職後非常勤職員として再就業した者は職業を継続しにくい職場環境だった上に,母親から仕事より家族や子どもの世話を優先することを重要と言われてきた。女子大学生に行った卒業後の希望ライフコースに関するインタビューでは,母親のライフコースと同様のライフコースあるいは母親から勧められたライフコース展望を希望していた。大卒女性は大学教育の影響よりは母親が推奨したライフコースあるいは母親のライフコースをたどっていた。女子大学生も母親のライフコースあるいは母親の推奨するライフコースを希望していた。本研究では一部の大学類型の大卒女性に職業キャリア分化に関するインタビューを行ったが,他の大学類型の職業キャリア分化に関しては十分に把握出来ていない。大卒女性の職業キャリア分化をより詳細に把握するために,他の大学類型の大卒女性にインタビューを行い,大卒女性の職業キャリア分化を検討することが今後の課題である。女性の結婚・出産後の職業キャリアに関する先行研究の知見は一様ではなかった。そのため、大卒女性の職業キャリアや結婚・出産後の就業形態について十分に説明されてきたとはいえない。先行研究の課題に対して、本研究は大学類型別の大学教育の影響と未婚期からの職業キャリアの影響を考慮に入れ、女性の結婚・出産後の職業キャリア分化を説明することを目的とする。女性の職業キャリア分化を把握するための調査を行った。職業キャリアは出身大学に応じて異なると予測されるため、大学を研究機能などに応じて分類し、17大学の卒業者に職業キャリア分化に関する調査票を送付した。大学は、研究機能に応じて5つのタイプ(研究大学、大学院大学、準大学院大学、修士大学、学部大学)、女子大学は3つ(5つの大学類型に加え、中西(1998)に従い教育理念によって3つに分類。職業婦人の養成を設立目的とする群、良妻賢母・母親教育を設立目的とする群、両方の中間に位置する群)に分類し、偏差値を考慮し大学類型に偏りがでないように工夫した。1986年に施行された男女雇用機会均等法によって女性の雇用形態が変化したため、調査対象者は1986年以降から1996年までの10年間、大学を卒業した女性を対象とした。4年前に行われた『女性の高学歴化に伴う晩婚化と職業キャリアの関連性についての研究』で用いた大学卒業生名簿を使用した。大卒者のライフコースを検討するために、比較対象として大学卒業後、専門学校で勉強しながら就職活動中の女子学生に今後のライフコース展望についてインタビューを行った。インタビューの結果、母親のライフコースと大学時代に受けた教育や卒業後に就いた職業によって職業キャリア分化の傾向は異なることが明らかになった。本研究は高学歴女性の結婚・出産後の職業キャリア分化の規定要因を分析することを目的としている。本研究では、首都圏の女子大学と共学大学を卒業した3545歳の女性を対象に調査を行い、大学類型別の大学教育や母親の影響が職業キャリアに与える影響を分析した。1.初年度は大卒女性の職業キャリア分化を詳細に把握するため、「中間的女子大学」出身者と「共学大学」出身者に、大学卒業後から現在までの職業キャリアについてインタビューを行った。第2年度は職業系女子大学、中間系女子大学、教養系女子大学、共学大学の卒業生調査を行った。本年度は、これらのデータを合わせた1601票の分析を行った。2.有配偶者を35-39歳、40-41歳、42歳以上の3グループに分けて、職業キャリアが分化する要因を検討した。全ての年齢層において、「大学時代の専門知識・技術を生かせる業務である場合」、「子どもの頃から母から仕事を続けるように言われていた場合」、「初職」が「専門・管理職である場合」、就業を継続する「継続型」が多い。

一方、「子どもが小さい間は、母親は仕事を持たず家にいる方がよいと思う場合」、結婚・出産で一時退職後に再び就業する「再就業型」や結婚・出産で仕事を退職する「退職型」が多い。35-39歳と42歳以上グループでは、「転職しながら専門・得意分野を形成した場合」は「継続型」が多い結果であった。3.職業キャリア分化と専門知識や母親との関係をより詳細に考察するため、大学卒業後に専門学校で勉強する女子学生(未婚者と有配偶者)にライフコース展望についてインタビューを行った。インタビューの結果、子どもの頃から母親のライフコースに関する話を聞き、母親が就業継続していた場合は就業継続を希望し、母親が専業主婦の場合は本人の職業決定に母親が強く関与し結果的に結婚退職傾向の強い職業を選択する傾向が明らかになった。
世論変化のタイミング－動学的モデルの時系列分析と自然実験による検証

有権者は選挙が近づくと意図的に政治情報を取得し、政党に対する支持水準を合理的に変化させるのではないか。そのような仮説の元、数理モデルの作成とその実証研究を行った。モデルは動学的な制御問題として作成できた。一方で、実証研究では実際の有権者は意図的・合理的な情報取得を行っていない可能性の方が高いことがわかった。このため、非政策情報を利用して有権者が政党支持を更新するかに関しての実験的研究を追加で行った。それにより、情報の取得そのものは合理的には行われていないが、有権者は非政策情報にあまり惑わされずに投票を行うことを示唆する結果が得られた。平成26年度は計画通りモデルについて検討を行った。その結果を日本選挙学会(2014年6月)「真理子の政党支持」として報告し、それを愛媛法学会雑誌に「有権者の政党支持の更新に関するモデルの一試案」(41巻1-2合併号pp.31-64)として掲載した。このモデルでは、有権者を先行研究同様、ベイズ的な学習を行う存在であると仮定しながら、その学習の量やタイミングに関しては選挙に向けて有権者が自発的に調整していると仮定した。この場合、有権者の意思決定は、先行研究に見られるような状態の推定問題ではなく、最適制御の問題(具体的にはLQG問題)として有権者の学習をとらえ直すことができる事を示した。この場合、有権者は選挙直前の最終期における政党支持水準の最適化に目的を絞ることにより情報取得のためのコストを大幅に低減させることが可能となる。しかし、最終期のみにおいてすべての政党支持の水準をコントロールするのは当該期に負荷が大きくなりすぎる可能性があるので、数期前から政党支持水準を調整し始める。またその中でも有権者が政党間能力差がどのようなプロセスに従っているのかを理解しているのかによって、政党支持をアップデートし始める時期が変わるということが分かった。また、ソフトウェアや購入できるデータなどを購入し、研究の基盤を整えた。加えて、数理ソフトの使用方法などまだこれまで十分に知識を得ていない部分についての勉強を進めた。今年度の計画のうち、ミクロ的な基礎に基づいた世論調査の時系列分析に関しては昨年度数理モデルを作成し、計画以上に進捗したため、今年度はその作業を行わなかった。そのため、論文等として報告できる成果は今年度は存在しない。今年度は選挙権年齢が18歳に引き下げられたことにより、当初の予定であった大学生を対象としての多数回の連続調査が事実上不可能となってしまった。これにより今年度の予備調査から計画を見直す必要が生じた。結局、当初計画通りに自然実験のフレームワークを守るため、対象を大学生から高校生へと変化させることにした。今年度は予備調査として愛媛県内の国立大学附属A高校学校、および大阪府の私立B高等学校に協力を依頼し、各校において2回の調査を行った。調査には政治知識に関する質問だけでなく、政治に対する関心・政治的志向・メディア接触・対人コミュニケーションの様態・生活習慣等多岐にわたる項目を含んでおり、来年度の調査に関して重要な基礎資料を得る事が出来た。この結果は28年度の本調査で参照されるだけではなく、このデータを用いての政治知識の分析が28年度の日本選挙学会においてポスター報告することになっている。くわえて、本年度は新たな実験のための基礎準備も行った。本研究で示すような合理的な政治情報収集のモデルに対して、もう一方の極にある考えは、政治情報の少ない有権者が、政治情報の更新に対して、見た目などの非政策的要因を中心に情報を収集し、それをもとに政策を判断しているというものである。この主張を情報更新という本研究課題のフレームに適合的な形で実験を行うために、アバターなどの仮想現実の技術を用いて、実験を行うための準備を行った。当初予定と異なり18歳選挙権の成立により調査対象が変化してしまったため、計画の修正を余儀なくされた。しかし18歳選挙権の成立はむしろ政治情報の更新という本研究課題にとっては追い風になる事案であり、これを若者の投票行動の調査と関連させて展開することが可能となった。今年度は3年目にあたり参議院選挙が存在する年であった。当初計画では政治情報の更新についての調査を連続して予定であったが、選挙権年齢が18歳に下がったため、当初の計画通りには調査を行うことができなくなった。そのため、3つの高校に調査協力を依頼し、2回の調査を連続して行うことで当初計画とはやや異なる形であったが選挙権と情報更新との関係を調査することができた。また、18歳の若者の投票行動の研究として申請者のすむ愛知県のうち3つの市において高校生の政治意識の調査を行った。このように当初計画とはやや異なる形ながら、政治情報に関連する調査自体は実施した一方で、結果は当初の想定と異なり、政治参加の経験が政治意識に影響を及ぼしておらず、また選挙権もほとんどの面で情報量の増加につながらないという結果を得た。このことから、合理的な有権者の想定は正当化が難しい面があるということが分かった。この調査結果は論文にまとめるべく作業を行っている。このように当初の仮説とは全く異なる想定の結果が生まれたため、それでは逆に、若い有権者が非合理的に意思決定を行っているかどうかという点に関して、実験室実験による検討を行った。具体的には映像操作により政治家の見た目を変化させて政策や支持態度に変化が出るかどうか、音声変換により候補者の演説の性別を変換して有権者の支持態度が変化するかという検討を行った。

これは新しい試みであったが非常に面白いことに情報を十分に与えれば実験室実験では若い有権者は外見や性別などの非合理的要素よりも政策をもとに支持を決めるということが分かった。つまりやはり政治情報量が非常に重要であるという方向の結果を得ることができた。前年までに動学的な問題に関してはすでに作業を終えて、今年度はミクロ的な有権者個人の意思決定の分析にあたるところであった。法制度が変化するという不可抗力により当初計画とは異なる形になってしまったが、一方で、調査自体は十分な量を行った。よって研究自体は進展しているが、想定した結果とは異なる状況が生まれている。その他、今年度は研究成果のまとめとして、前年に行った非政策非言語情報を用いた有権者の意思決定についての研究を進展させ、論文としてまとめる作業を行った。まず、動画レタッチングを用いた候補者の印象変化に関しての研究は、追加的なデータの収集を行い、研究として完成させた(中村2018d)。この結果として、有権者は政治家の一部の特性(traits)に関しては非言語情報を用いた推論を行うことを確かめた。また、ジェンダーの違いによる候補者評価の研究を前年から引き続きまとめており、これはEuropean Consortium For Political Researchでの報告を行い反応を確かめたうえで(Nakamura 2017)、その後、学内の雑誌に単純な分析結果をまとめるかたちで出版し公表した(中村2018a)。関連して、実験に関連する書籍の書評を執筆する機会を得たため(中村2018c)、さらに実験室実験の手法などについて研究を進めることができた。有権者は選挙が近づくと意図的に政治情報を取得し、政党に対する支持水準を合理的に変化させるのではないか。そのような仮説の元、数理モデルの作成とその実証研究を行った。モデルは動学的な制御問題として作成できた。一方で、実証研究では実際の有権者は意図的・合理的な情報取得を行っていない可能性の方が高いことがわかった。このため、非政策情報を利用して有権者が政党支持を更新するかに関しての実験的研究を追加で行った。それにより、情報の取得そのものは合理的には行われていないが、有権者は非政策情報にあまり惑わされずに投票を行うことを示唆する結果が得られた。予定では26年度に論文を雑誌に発表する予定はなかったが、実際には研究が進展したため論文を発表した。ただし、海外の学会において発表は行わず国内の学会で発表した。平成28年度は当初計画とは異なるが、7月の参院選に合わせて27年度同様に高校生を対象に調査を行う。また派生的に自然実験、あるいは実験により有権者の情報更新の様態に関しての研究が可能であると思われる。具体的に、映像資料を用いた実験室実験および投票による学習を研究対象とした自然実験を計画している。今年度の結果から有権者は意図的に情報更新を行っているというよりは世間の情報量に押されて情報更新を行っているという関係が明らかになりつつある。情報と意思決定の関係について、今年度は昨年度の調査結果データをまとめて、論文の投稿を行いながらさらに上述の理解が正しいかどうかを追加的な実験等で確かめていく予定である。
Notchシグナルによって制御されるマスト細胞の成熟と抗原提示細胞機能の解析

マスト細胞はアトピー性皮膚炎や食物アレルギー等のアレルギー炎症性疾患の発症や増悪において重要な役割を果たしている。我々は、マスト細胞表面に発現するNotch受容体を介したシグナルが、マスト細胞における機能の発現や細胞成熟に寄与していることを見出した。本研究では、マウス骨髄細胞由来マスト細胞を用いて、Notchシグナルによって誘導される抗原提示細胞機能発現と細胞成熟の分子的な機序を明らかにした。本研究は、1.Notchシグナルがマスト細胞の成熟や抗原提示細胞機能発現を誘導する分子的機序を解明するとともに、2.抗原提示細胞機能をもつマスト細胞のアレルギー性疾患発症および増悪における寄与を明らかにすることを目的としている。本年度は1の分子的機序について、主にマウス骨髄由来マスト細胞を用いた解析を行った。マスト細胞は細胞表面に受容体であるNotch1とNotch2を発現しているが、Notch1を介したシグナルのみが抗原提示に最も重要な分子MHC class IIの発現を誘導することを明らかにした。MHC class II遺伝子の転写を直接制御するのはCIITAと呼ばれる転写因子であるため、次にNotchシグナルによるCIITA発現制御の機序を解析した。マウスCIITAには3つのアイソフォームが存在するが、Notchシグナルによってマスト細胞に発現が誘導されるのは、これまでリンパ球でのみ発現すると考えられていたタイプIII-CIITAであり、転写調節因子PU.1の働きが重要であることを示した。また、マウス脾臓中にMHC class II陽性マスト細胞が存在しており、このマスト細胞においてもタイプIII-CIITA発現が認められた。マスト細胞の成熟に関しては、成熟したマスト細胞にのみ発現するプロテアーゼmMCP-1, -2, -4を指標に解析を行った。これまでマスト細胞の成熟はIL-10やTGF-βなどのサイトカインによって誘導されると考えられていたが、Notchシグナルはサイトカイン非依存的に成熟を誘導した。またこの成熟は、Notch1とNotch2のどちらを介したシグナルでも誘導されることを見いだした。これらの研究結果により、マスト細胞におけるNotchの基本的な機能を明らかにすることができた。本研究は、一部のマスト細胞が抗原提示細胞機能を持つ生理的意義を明らかにするとともに、マスト細胞の機能発規と分化・成熟がNotch受容体を介したシグナルにより制御されていることを示すことを目的としている。本年度の研究では、Notchシグナルによるマスト細胞のサイトカイン産生機能の増強及び成熟促進のメカニズムについて解析を行った。マウス骨髄由来培養マスト細胞(BMMC)をNotchリガンド強制発現CHO細胞株と共培養させてNotchリガンド刺激を与えると、IgEレセプターの架橋刺激により誘導されるIL-4,IL-6,IL-13産生が有意に増強された。Notchリガンド刺激されたBMMCにおいてMAPKのチロシンリン酸化が顕著に亢進されていたことから、サイトカイン産生増強はMAPK経路を介したシグナル伝達が増強された結果であることが示された。また、BMMCをNotchリガンドで刺激すると、成熟した粘膜型マスト細胞のマーカー分子であるmouse mastcell protease(mMCP)-1,-2,-4発現が誘導され、光学顕微鏡による形態観察からもマスト細胞の成熟が誘導されていると認められた。さらに、マスト細胞の成熟に伴い、Tescalcin(Tesc)遺伝子発現量が増加することを見いだした。TescはNa^<+>/H^+ exchanger1に結合し、その活性を調節することが報告されている。Tesc特異的siRNAを用いて艶so遺伝子をノックダウンさせると、Notchリガンド刺激によって誘導されるmMCP-1発現が有意に抑制されたことから、NotchシグナルはTesc発現を介してマスト細胞の成熟に影響していると考えられた。本年度の研究で得られた知見は、マスト細胞分化や機能発現のメカニズム解明に重要な情報となると考えている。
転写因子による軟骨形成制御の分子機構の研究

長管骨は軟骨内骨化により形成される。初期軟骨分化では、骨形成予定領域で間葉系幹細胞の凝集がおこり、軟骨細胞が分化し軟骨基質が産生される。後期軟骨分化では増殖、肥大軟骨細胞分化にいたる。その後、骨芽細胞が分化し、骨基質により軟骨基質が置き換えられ骨形成が完了する。このように、骨形成の分子機構の理解には、軟骨形成のメカニズムを知ることが必要である。我々は転写因子とエピジェネティック制御による軟骨形成のメカニズムを解明するために研究を行った。我々は、転写因子、Runx2、が初期軟骨分化を特徴づける2型コラーゲン遺伝子プロモーターに結合することを見いだした。そこでRunx2 isofromが骨基質、オステオカルシン遺伝子プロモーターを活性化する分子機構を解析した。ヒト間葉系細胞、ヒト奇形腫瘍細胞、ヒト骨肉腫細胞株を用いてルシフェラーゼアッセイ、ENSA,ChIPアッセイにより検討した。その結果、Runx2 wt,Runx2Δ5,Δ7,Δ5Δ7のうち、Runx2 wtとΔ7,でのみ転写活性が促進された。エキソン5は核移行に重要な機能を有していることが示唆された。またコファクターであるCBP,HDACはRunx2遺伝子を共発現させた時にのみ、機能を発揮した。さらに、転写因子とエピジェネティック制御によるIL-7Ra遺伝子発現のメカニズムについても研究した。IL-7Raはリンパ球の生存にとって極めて重要であるが、エピジェネティックメカニズムに関しては不明な点が多い。組織培養細胞株を用いた実験からRunxlがIL-7Ra遺伝子発現を制御していることが明らかとなった。我々はこの遺伝子のプロモーター流域に6つのCpGサイト(メチル化サイト)を見いだした。このうち、4つのサイトのメチル化が遺伝子発現と逆相関していることが分かった。さらにMAPキナーゼが、IL-7Ra遺伝子発現を抑制することが明らかとなった。我々は、形態形成分子、Notch1、が骨芽細胞の分化を促進するが、軟骨細胞の分化を抑制することを見いだしている。そこで本年度は、より生体内環境に近い条件下におけるNotch1の軟骨形成に対する機能を解析するために胎生12.5日目のマウス肢芽からLimb Bud Micromass Culture(LBMC)を調整し、Notch1が軟骨細胞分化に与える影響を解析した。哺乳動物の長管骨は、軟骨内骨化により形成される。まず骨形成予定領域で間葉系幹細胞が凝集し、軟骨細胞の分化がはじまり、さらに骨芽細胞による骨基質形成により軟骨基質が置き換えられ骨が形成される。LBMCはマウスの胎生時における初期骨形成の過程を再現できる貴重な実験系である。PCR法によりLBMCで発現する遺伝子を解析した。LBMC開始3-5日目からNotch1の発現が上昇し、10日では発現はかなり減少した。またリガンドであるDelta1,Jagged1はそれぞれ3日目、5日目でそれぞれ最高点に達し、10日目では減少していた。活性型Notch1は間葉系細胞凝集により形成される結節の周囲に強い発現が認められた。さらにg-secretase inhibitorであるDAPT用いてNotch1の機能を詳しく解析した。DAPTはNotchの細胞質内ドメインを切断し、活性型Notchの産生を誘導するg-secretaseを抑制する。DAPT処理LCBMでは活性型Notchの明らかな減少が確認された。また、3日目までには、細胞凝集、結節形成の増加が認められた。軟骨基質を染色するアルシアンブルーによっても、軟骨基質の増加が観察された。

さらにアデノウイルスベクターで活性型Notch1遺伝子をLBMCに導入したところアルシアンブルー陽性領域の著名な減少がみられた。DAPT添加により初期軟骨形成に産生される2型コラーゲンa1遺伝子の転写増加、Sox9遺伝子の発現上昇が確認された。これらの結果はNotch1は、軟骨形成をネガティブに制御していることを示している。このプロジェクトのさらなる発展は、軟骨形成制御のみならず骨形成の分子機構の解明に重要な貢献をするものと考える。長管骨は軟骨内骨化により形成される。初期軟骨形成では骨形成予定領域で間葉系幹細胞の凝集がおこり、軟骨細胞が分化し、軟骨基質が産生される。後期軟骨形成では、骨芽細胞の分化により骨基質が盛んに産生されるようになり、軟骨基質は、最終的には骨基質によって置き換えられ骨形成が完了する。軟骨形成の指標となる2型コラーゲン遺伝子は初期軟骨形成に特異的に発現し、後期軟骨形成においては発現が低下する。Runx2は骨芽細胞分化を促進するが、軟骨細胞分化における機能は不明である。我々は転写因子、Runx2,が2型コラーゲン遺伝子のプロモーターに結合することを見いだした。この点に鑑み、本年度はRunx2遺伝子が発現するメカニズムの解明に向けて研究を行った。ヒト軟骨肉腫細胞下部(SW1535)、ヒト骨肉腫細胞株(MG63),ヒト間葉系幹細胞(hMSC)、ヒト奇形腫細胞株(NEC14),マウス軟骨様細胞株(ATDC5)を使用した。軟骨細胞特異的に発現するCOL2A1,COL10A1遺伝子はSW1353株、hMSCで発現することが明らかとなった。オステオカルシンはMG63,hMSCで発現した。COL2A1,COL10A1、オステオカルシンはATDC5細胞にインスリンを加え軟骨細胞分化を誘導した際に発現が認められた。hMSCはRUNX2wtと3つのalternatively splicedアイソフォーム(RUNX2Δ5,Δ7,Δ5Δ7)を発現した。しかしRUX2Δ5,とΔ5Δ7においては核内への移行はみられなかった。オステオカルシン遺伝子プロモーターの機能亢進はRUNX2wtとRUNX2Δ7でのみ観察された。さらに、co-activatorのCBP/p300はこれらのRUNX遺伝子と供発現した時にのみオステオカルシン遺伝子の発現を促進させた。またco-repressorであるHDACは、RUNX2wt遺伝子と供発現させた時にのみオステオカルシン遺伝子の発現を抑制した。これらの結果はRUNX2は標的遺伝子の発現を転写因子co-factorの異なった組み合わせにより正と負の両方のメカニズムで制御することが明確に証明された。本研究の成果は、軟骨形成制御の研究に大きな貢献をするものと考える。
量子情報理論を用いた孤立量子系の熱力学第二法則の構築

昨年度に引き続き、孤立量子多体系における熱力学第二法則について理論的な研究を行った。サイクル操作により量子多体系から外部に取り出される仕事に着目し、理論的な解析とともに数値シミュレーションを行った。まず理論的に、「任意のユニタリ変換を一つ固定した場合、その変換により外部にマクロな仕事を取り出すことができるようなエネルギー固有状態の割合は、熱力学極限でゼロになる」という定理を証明した。これはつまり、サイクル操作を一つ固定したときには、ほとんど全てのエネルギー固有状態に対して第二法則が成り立っていることを意味している。また数値厳密対角化を用いた数値シミュレーションにより、系の可積分性が仕事の取り出しに与える影響を調べた。ユニタリ変換が非可積分なハミルトニアンにより生成されている場合には、有限の系であっても仕事を取り出せるエネルギー固有状態が全く存在しないこと、すなわち全てのエネルギー固有状態で第二法則が成立していることを発見した。この結果が意味するのは、孤立量子多体系における熱力学第二法則の成否と可積分性に密接な関係性があるということである。以上の成果は査読論文として、Physical Review E誌に掲載された。また研究計画にない新たな研究として、量子情報のスクランブリング(量子情報の非局在化・非局所化)の研究を行った。これはスクランブリングが研究計画立案後に勢力的に研究が行われ、孤立した量子系における熱力学と関連があることが判明したためである。孤立量子系の熱平衡化で重要な固有状態熱化仮説とスクランブリングの関係について理論的に研究し、ダイナミクスのランダムネスの新しい定式化と固有状態熱化仮説の拡張を提案した。この拡張は、従来の孤立量子系の熱平衡化・第二法則と新しい概念であるスクランブリングをつなげる新しい成果である。この結果については、国内学会において発表を行っている。当初の計画通り、前年度の研究とは異なる観点から孤立量子多体系における熱力学第二法則の研究を行い、新しい理論の確立、第二法則と可積分性の重要な関係生の発見ができた。これは当初の計画における、仕事を取り出せる操作のクラスと取り出すことのできない操作のクラスの違いを明らかにするという部分に対応している。以上の研究成果をまとめた論文も論文誌に掲載されており、研究は順調に進んでいる。しかしながら、操作の実行可能性との関係性については、明確な成果は得られておらず、次年度の課題である。また当初計画していなかった研究として、量子情報のスクランブリングと固有状態熱化仮説についての研究に着手しており、固有状態熱化仮説の拡張などの成果を得ている。この研究について、より内容を精査すれば、論文として出版することが可能であると考えている。これは研究計画段階では予期していなかった成果であり、期待以上の進展と言える。今後の研究としては、仕事の取り出しと操作の実行可能性の関係を明確化するために、リソース理論などの量子情報理論の枠組みを利用して今年度の研究成果の拡張を行う。量子情報的な観点から、系の可積分性以外の性質が仕事の取り出しの成否に関係するのかを明らかにする。また前年度に得た、熱浴と接した量子多体系の第二法則との関係性について、議論を行う。さらに、量子情報のスクランブリングについての研究を進め、今年度の結果と合わせて論文の出版を行う。特に量子多体系のもつ対称性が固有状態熱化仮説の拡張に与える影響、固有状態熱化仮説の拡張が成立するための物理量の条件について研究を行う。適宜、厳密対角化などの手法を用いた数値シミュレーションを用いて、この問題に取り組む。本年度では、本研究課題の主要なテーマである量子純粋状態における熱力学第二法則に焦点を当て理論的に解析を行った。近年の孤立量子系の熱平衡化の研究で、量子純粋状態であっても可逆なユニタリ時間発展により熱平衡状態へ緩和することが確認されている。しかし、量子純粋状態に対する熱力学第二法則の研究は多くは行われておらず、仕事の振る舞いや熱と情報エントロピーの関係性は完全には理解されていない。これらを理解するために、熱平衡化の機構として重要となっている固有状態熱化仮説や数理物理的手法を用いて議論を行った。まず昨年度までに行った「量子純粋状態の熱浴における熱力学第二法則・ゆらぎの定理」の結果が論文誌に掲載された。その研究の続きとして、より長い時間スケールにおけるエントロピー生成の振る舞いを、孤立量子系の熱平衡化の理論を応用することで解析した。その結果、量子系においても「エントロピー生成が一定値に飽和する」という描像が成立することを証明した。またエントロピー生成の非負性(第二法則)を導くためには、固有状態熱化仮説が重要であることも判明した。この成果はPhysical Review E誌に掲載された。さらに孤立した量子系のエネルギー固有状態から、取り出すことが可能な仕事について解析を行った。そしてエネルギーシェルに含まれるエネルギー固有状態の中で、正の仕事を取り出せるエネルギー固有状態の割合を上から評価することに成功した。とくに系の体積を大きくする熱力学極限では、そのような割合がゼロになることを示した。また系の可積分性による影響を調べるために、厳密対角化を用いた数値シミュレーションを行い、系のダイナミクスが非可積分なハミルトニアンにより駆動される場合には、仕事を取り出せるエネルギー固有状態が存在しなくなることを発見した。これは固有状態熱化仮説と同様に非可積分性が重要であることを意味している。当初の計画では、長時間スケールにおけるエントロピー生成の振る舞いを解析する予定であった。

この計画通りに研究を進めることができ、エントロピー生成の飽和の理論を完成させることができた。また研究成果をまとめた論文も論文誌に掲載されており、研究が当初の計画通りに完了している。さらに新たな研究にも着手し、エネルギー固有状態から取り出せる仕事と系の可積分性との関係に関して新たな知見を得ている。理論的な面についてはおおむね研究は完了しており、数値計算により細部を確かめる段階にある。確認作業が終われば、研究内容を精査し論文として出版することが可能であろう。昨年度に引き続き、孤立量子多体系における熱力学第二法則について理論的な研究を行った。サイクル操作により量子多体系から外部に取り出される仕事に着目し、理論的な解析とともに数値シミュレーションを行った。まず理論的に、「任意のユニタリ変換を一つ固定した場合、その変換により外部にマクロな仕事を取り出すことができるようなエネルギー固有状態の割合は、熱力学極限でゼロになる」という定理を証明した。これはつまり、サイクル操作を一つ固定したときには、ほとんど全てのエネルギー固有状態に対して第二法則が成り立っていることを意味している。また数値厳密対角化を用いた数値シミュレーションにより、系の可積分性が仕事の取り出しに与える影響を調べた。ユニタリ変換が非可積分なハミルトニアンにより生成されている場合には、有限の系であっても仕事を取り出せるエネルギー固有状態が全く存在しないこと、すなわち全てのエネルギー固有状態で第二法則が成立していることを発見した。この結果が意味するのは、孤立量子多体系における熱力学第二法則の成否と可積分性に密接な関係性があるということである。以上の成果は査読論文として、Physical Review E誌に掲載された。また研究計画にない新たな研究として、量子情報のスクランブリング(量子情報の非局在化・非局所化)の研究を行った。これはスクランブリングが研究計画立案後に勢力的に研究が行われ、孤立した量子系における熱力学と関連があることが判明したためである。孤立量子系の熱平衡化で重要な固有状態熱化仮説とスクランブリングの関係について理論的に研究し、ダイナミクスのランダムネスの新しい定式化と固有状態熱化仮説の拡張を提案した。この拡張は、従来の孤立量子系の熱平衡化・第二法則と新しい概念であるスクランブリングをつなげる新しい成果である。この結果については、国内学会において発表を行っている。当初の計画通り、前年度の研究とは異なる観点から孤立量子多体系における熱力学第二法則の研究を行い、新しい理論の確立、第二法則と可積分性の重要な関係生の発見ができた。これは当初の計画における、仕事を取り出せる操作のクラスと取り出すことのできない操作のクラスの違いを明らかにするという部分に対応している。以上の研究成果をまとめた論文も論文誌に掲載されており、研究は順調に進んでいる。しかしながら、操作の実行可能性との関係性については、明確な成果は得られておらず、次年度の課題である。また当初計画していなかった研究として、量子情報のスクランブリングと固有状態
少子化社会における家族形成格差の調査研究─ソーシャル・キャピタル論アプローチ

この研究は,「人びとがどのように恋愛から結婚へ,さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し,家族形成における格差を解明することを目的としている.そのために,「人びとのつながりが強いほど,家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた.第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として(対象者は全国2069歳4993人),第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」(対象者204人)を実施した.そのうえで,第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した(対象者1万2007人).この研究は,「人びとがどのように恋愛から結婚へ,さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し,家族形成における格差を解明することを目的としている.そのために,「人びとのつながりが強いほど,家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた.第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として(対象者は全国2069歳4993人),第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」(対象者204人)を実施した.そのうえで,第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した(対象者1万2007人).1本研究の目的本研究は、家族形成プロセスが、教育や職業などの社会階層とどう関連しているのかについて、社会調査を実施してデータ収集する。現代日本では、恋愛結婚化と未婚化にともない少子化が進行している。しかし、恋愛、結婚、出産における社会的格差について、これまで同時にあつかったデータがなかった。そこで、全国の男女個人を対象とした調査を実施し、人びとのネットワーク履歴をソーシャル・キャピタルとして測定することで、典型的な家族形成パターンを抽出する。2平成24年度成果の具体的内容、意義理論班が国内外の最新成果を検討した。その結果、結婚履歴,出産履歴データはこれまであるが,恋愛履歴データが欠如していたため,家族形成パターンを抽出できなかったことを明らかにした。これをうけ,3月に調査班が中心となりパイロット調査を「2013年家族形成とキャリア形成についてのウェブ調査」として実施した。母集団は全国の2069歳男女個人とした。有効回収数は、割り当てに応じて打ち切ったので、4993人であった。この調査の意義は、第一に、最初の恋人、交際期間、別れ、初婚、最初の出産、離婚などについて、すべての年齢を質問したことにある。そのため、恋愛履歴を個人ごとに時系列で再構成することができる。第二に、恋愛履歴と職業履歴を同時に分析できる。これまで、職業履歴については、社会階層と社会移動調査など多くの調査でデータ収集されてきた。しかし、恋愛履歴はこのプロジェクトによってはじめてデータ収集された。1本研究の目的本研究は、家族形成プロセスが、教育や職業などの社会階層とどう関連しているのかについて、社会調査を実施してデータ収集する。2平成25年度成果の具体的内容,意義平成24年度のパイロット調査データを分析し,本調査にむけて調査票を作成し,3月にプリテストを実施した.「2014年家族形成とキャリア形成についてのウェブ・プリテスト」とし,母集団は全国男女2069歳個人,計画標本は1500人とした.男女と10歳ごと年齢階級について,2010年国勢調査による人口比例で割りあてた(10セル).有効回収数と回収率は204人,13.6%であった.この調査の意義は,第一に,学歴,職歴,結婚歴,恋愛歴を1つのカレンダーの中でデータ収集したことである.そうすることで,ライフコースの流れの中で時系列でのデータをえることができた.第二に,結婚や出産などの重要なライフイベントの時期ごとに,友人関係,家族関係といったソーシャル・キャピタルを測定したことである.その結果,ソーシャル・キャピタルが家族形成にどのように影響するかを調べることができた.1本研究の目的本研究は、恋愛・結婚・出産という家族形成プロセスが、教育や職業などの社会階層とどう関連しているのかについて、社会調査を実施してデータ収集する。そこで、全国の男女個人を対象とした調査を実施し、人びとの恋愛・結婚・出産の履歴を時系列で測定する。2年度別の研究実績初年度は、2013年3月にパイロット調査として「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した。母集団は全国の2069歳男女個人で、回収数は4993人であった。恋愛・結婚・出産をカレンダー形式ではじめて測定することを試み、課題が明確になった。第二年度は、2014年3月にプリテストとして「2014家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」を実施した。母集団はパイロット調査と同じで、回収数は204人だった。本調査と同様の調査票で恋愛・結婚・出産カレンダーを使用し、有効であることを確認した。

最終年度は、2015年3月に本調査として「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した。母集団はパイロット調査と同じで、回収数は1万人だった。恋愛・結婚・出産という家族形成と、教育・職業といったキャリア形成について、同時にマイクロデータを収集できた。その結果、家族形成プロセスの違いから、標準的ライフコースと非標準的ライフコースの違いを分析することが可能となった。途中成果は、山田昌弘・小林盾編『ライフスタイルとライフスタイル』2015年として刊行された。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。予定どおり、理論的課題を明確にし、それに基づきパイロット調査を実施したため。予定どおり,平成24年度のパイロット調査データを分析し,プリテストを実施したため.26年度が最終年度であるため、記入しない。予定どおり、本調査を実施し分析することで、典型的な家族形成パターンを抽出する。プリテストデータを分析し,調査票を修正したうえで,本調査を実施する.26年度が最終年度であるため、記入しない。プリテスト・データを分析したうえで本調査を実施するために,本調査を次年度に実施することとしたため.本調査を実施する.