hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス免疫系における新規ストレスシグナル分子SEK2/MKK7の機能解析

SEK1/MKK4やSEK2/MKK7は、炎症性サイトカインなどの様々なストレス刺激に応答し、SAPK/JNKを活性化するキナーゼである。我々の成果を含め多くの報告が、T細胞の活性化やTNFαによる細胞応答にSEK2を介すSAPK/JNKの活性化の重要性を指摘している。本年度は、以下の諸点を明らかにした。1)Cre-loxPを用いた条件付き遺伝子破壊法によって、sek2遺伝子破壊を誘導した。興味深いことに、SEK2欠損よって既にES細胞レベルで致死になることが判明した。2)SEK1ノックアウトマウスの解析から、SEK1欠損マウスは肝臓形成に必須の役割を果たすことを明らかにしてきたが、造血の場である胎児肝の形成過程と造血との関わりを詳細に解析するために、胎児肝を特異的に認識するモノクローナル抗体を複数作製した。このうちの一つ抗Liv1抗体は胎児肝を特異的に染色した。興味深いことに、SEK1欠損胎児肝にはLiv1陽性細胞は観察されなかった。また、成体肝では、Liv1陽性細胞は肝実質細胞に比べて小さな細胞として少数しか存在しないことが明らかになった。肝幹細胞である可能性を検討中である。3)SAPK/JNK系は、T細胞の活性化やThl/Th2分化の制御、あるいは、アポトーシス誘導や生存シグナルとしても機能することが示唆されている。c-Junを代表とする既存の標的分子だけでは、上記の生理機能を理解することは不充分であると考え、新規標的分子を探索した。その結果、成体マウス肝の核画分よりc-Junとは異なる分子量40kのタンパク質が、SAPK/JNKの良い基質となることが明らかとなった。
都市並びに近郊における環境の維持・向上と国土利用制度

本年度は,本研究の最終年度に当たり,過去2年間の研究成果を基礎に,総括的研究及びケーススタディ(神奈川,豊橋,明日香,福岡)の補充調査研究が行なわれ,諸提案を含む全体的なまとめが行てわれた.ケーススタディの研究成果をふまえ,総括てきには以下のように研究実績をまとめることができる.(1)従来の国土利用度の下で,都市計画による用途区域制度が長期的な視点から環境の改変を阻止する機能を十分に果たしていることが実証的に明らかにされた.(2)しかし,同時に,この制度は都市近郊における均衡のとれた環境整備を阻止する原因となってきた.(3)しかも,用途区域整備地域の環境整備に関しては,著しく問題が多い.(4)以上の観点から,特に都市近郊農地の環境保全に果たす役割が評価されたものの,それに対して否定的な見解も強く出された.(5)環境の維持・向上の課題については,総論では賛同をえやすいが,実効ある具体策となると私権や既得権益と衝突したり,新たな費用負担を必要としたりで,利益調整が像現在の市場原理の下ではうまくいかない場合が多いことが確認された.(6)そのため,従来の土地利用規制手法に加えて,非規制的手法の有用性についても今後とも制度化の方向で検討していく必要がある.(7)非規制的手法としては,土地収用,土地税制,当事者の合意にもとづく契約的手法(市民の森や緑地保存地区など),土地信託,分収育林,ナショナルトラストなどがある.(8)非規制的土地政策手法として,アメリカの開発権の譲渡及び購入, conseration easementやsceniceasementなどの地役権の設定,土地所得税・固定資産税・相続税の割引などは考察に値いする.以上の検討成果は,昭和62年度,豊橋及び東京におけるシンポジウムで報告され,また後掲の報告書の中にとりまとめられた.本年度は,本研究の最終年度に当たり,過去2年間の研究成果を基礎に,総括的研究及びケーススタディ(神奈川,豊橋,明日香,福岡)の補充調査研究が行なわれ,諸提案を含む全体的なまとめが行てわれた.ケーススタディの研究成果をふまえ,総括てきには以下のように研究実績をまとめることができる.(1)従来の国土利用度の下で,都市計画による用途区域制度が長期的な視点から環境の改変を阻止する機能を十分に果たしていることが実証的に明らかにされた.(2)しかし,同時に,この制度は都市近郊における均衡のとれた環境整備を阻止する原因となってきた.(3)しかも,用途区域整備地域の環境整備に関しては,著しく問題が多い.(4)以上の観点から,特に都市近郊農地の環境保全に果たす役割が評価されたものの,それに対して否定的な見解も強く出された.(5)環境の維持・向上の課題については,総論では賛同をえやすいが,実効ある具体策となると私権や既得権益と衝突したり,新たな費用負担を必要としたりで,利益調整が像現在の市場原理の下ではうまくいかない場合が多いことが確認された.(6)そのため,従来の土地利用規制手法に加えて,非規制的手法の有用性についても今後とも制度化の方向で検討していく必要がある.(7)非規制的手法としては,土地収用,土地税制,当事者の合意にもとづく契約的手法(市民の森や緑地保存地区など),土地信託,分収育林,ナショナルトラストなどがある.(8)非規制的土地政策手法として,アメリカの開発権の譲渡及び購入, conseration easementやsceniceasementなどの地役権の設定,土地所得税・固定資産税・相続税の割引などは考察に値いする.以上の検討成果は,昭和62年度,豊橋及び東京におけるシンポジウムで報告され,また後掲の報告書の中にとりまとめられた.
公共投資政策・制度変化が地域経済・社会に及ぼす影響に関する研究

平成16年度は3カ年の研究期間の最終年であるが,公共投資や土木業に関する統計資料や各業者の財務諸表の資料が公表されるまでにタイムラグが存在することもあって,集計量レベルでは研究期間内において,予想していたような顕著な土木業者の再編成や地域経済・社会への影響を検出することはできなかった。しかし,研究期間中に公表されるようになったものを含め,3年間の間に土木業および公共事業に関する資料収集を進めると共に分析方法をある程度,確立することができた。その成果の一部として(1)JVの幹事会社の違い(発注機関の域外業者と域内業者)による下請編成の違いの分析,(2)過疎概念の変質・制度化との関係からみた公共投資に偏重した地方交付税の配分構造の形成過程の分析,(3)土木業者立地の空間パターンと発注機関の領域編成との関係の分析,を3本の論文として発表した(1本は投稿中).また、本年度はアウトサイダーの進出と市町村合併による発注の地域単位の再編を経験し,今後予想される土木業者の変動に対しで示唆的な動きを示していると考えられる,岐阜県W村についてインテンシヴなフィールド調査を実施した.本年度におけるW村での関係者に対するインタビュー調査と裏付けのための資料分析により,W村における業者間調整のシステムが,どのような論理と背景の下で確立されたのかを明らかにすることができた.現在.ごの成果に関する論文は投稿中である。また本年度の調査結果より,現在のW村における土木業の再編は公共事業の減少に加えて,この業者間調整のシステムがどのようにして破綻していったのか,という点から最もよく説明できると考えられることが明らかになった。しかしW村における土木業の再編が現在まだその途上にあることもあり,前述論文の公表を待って,W村における土木業の再編に関する論文を発表する予定である.平成14年度にはまず,島根県を調査地域に設定し,同県の土木業者の経営データ(財務諸表等)を体系的に収集し,一部の解析作業を進めた。これらのデータの多くは現在,筆記による転写しか認められていないため,14年度はデータの収集に多くの時間を費やし,本格的な解析作業は15年度以降になる。また,同年度には全国の公共投資・政府間補助金に関するデータ収集を行い,定量分析を行った。分析の結果,1)国土縁辺部の道県では90年代前半において,景気後退に伴う民間需要の縮小を公共需要の拡大によって補ってきたが,90年代末期以降の公共投資削減政策により,近年は他地域以上に需要が縮小している,2)過疎地域町村の公共投資の動向を見ると,90年代前半はバブル景気の崩壊による大型プロジェクト事業の縮小によって特徴づけられ,90年代末期以降は全体的な公共投資水準そのものの縮小が生じている,という2点が明らかになった。一方,平成15年度以降の本格的なフィールド調査の実施に向けて,平成14年度は岐阜県内の一山村の土木業に関する現地調査を行った。この調査では,70年代から90年代にかけて土木労働力の中核をなしていた昭和一桁世代の引退,公共投資の削減,入札および建設業に関する制度改革の影響によって,90年代後半以降,各業者の労働力編成が兼業農家の日雇労働力を中心とした編成から青壮年層を中心とした正規雇用労働力を中心とした編成にシフトしていることが明らかになった。この労働力編成の再編は公共投資の削減と並んで各業者にとって大きな経営圧力となっている。以上の調査結果を踏まえて,平成15年度は上記した島根県内の土木業者の経営データの解析作業を進め,いくつかの調査地域を選定し,フィールド調査を進めていく予定である。平成15年度は前年度に引き続いて島根県における土木業者の経営データ(財務諸表等)の体系的な収集、解析を進めた。島根県の場合、平成14年度の経営データでは近年の公共投資改革および事業費削減の影響ははっきりとしたものではなかったが、平成15年度のデータで影響が明瞭に現れるようになり、完成工事高の減少と利益率の低下が認められるようになった。ただし、倒産・廃業・合併といった形での再編成は起きておらず、聞き取り調査の結果より、他業者の倒産・撤退を期待した「我慢比べ」が続いている。また、岐阜県の一山村の土木業者の動態に関するインテンシヴな現地調査も前年度より継続して実施した。前年度の調査以後、公共事業の削減はますます厳しいものとなり、ある業者では60歳代以上の従業員には引退してもらい、50歳代の従業員も嘱託に近い形での雇用に切り替えている。その結果、村内土木業者の正規職員の数は急減している。加えて、それまでみられなかった村外業者の進出が従来までの村内業者による受注調整を困難にし、経営環境の悪化にさらなる拍車をかけている。同村では本年度より合併し新市に移行するごとが決まっており、これによって入札指名のあり方も大きく変わることが予想されている。さらに、本年度は石川県・富山県を事例として、土木業者の新分野進出についての資料収集と現地調査を行った。その結果、国や業界団体の取り組みにもかかわらず、それまで比較的「ぬるま湯」状態にあった土木業者の新分野進出の動きは鈍く、一部のやる気のある経営者達の先駆的な取り組みに限られていることが明らかになった。平成16年度は研究最終年であるが、土木業を取り巻く状況は上記したように極めて流動的な状態にあり、現在までの動きとあわせて今後予想される動きおよび研究課題も示していきたい。

平成16年度は3カ年の研究期間の最終年であるが,公共投資や土木業に関する統計資料や各業者の財務諸表の資料が公表されるまでにタイムラグが存在することもあって,集計量レベルでは研究期間内において,予想していたような顕著な土木業者の再編成や地域経済・社会への影響を検出することはできなかった。しかし,研究期間中に公表されるようになったものを含め,3年間の間に土木業および公共事業に関する資料収集を進めると共に分析方法をある程度,確立することができた。その成果の一部として(1)JVの幹事会社の違い(発注機関の域外業者と域内業者)による下請編成の違いの分析,(2)過疎概念の変質・制度化との関係からみた公共投資に偏重した地方交付税の配分構造の形成過程の分析,(3)土木業者立地の空間パターンと発注機関の領域編成との関係の分析,を3本の論文として発表した(1本は投稿中).また、本年度はアウトサイダーの進出と市町村合併による発注の地域単位の再編を経験し,今後予想される土木業者の変動に対しで示唆的な動きを示していると考えられる,岐阜県W村についてインテンシヴなフィールド調査を実施した.本年度におけるW村での関係者に対するインタビュー調査と裏付けのための資料分析により,W村における業者間調整のシステムが,どのような論理と背景の下で確立されたのかを明らかにすることができた.現在.ごの成果に関する論文は投稿中である。また本年度の調査結果より,現在のW村における土木業の再編は公共事業の減少に加えて,この業者間調整のシステムがどのようにして破綻していったのか,という点から最もよく説明できると考えられることが明らかになった。しかしW村における土木業の再編が現在まだその途上にあることもあり,前述論文の公表を待って,W村における土木業の再編に関する論文を発表する予定である.
脳血管疾患リハビリにおける責任病巣と障害像に基づく多職種の標準計画作成手法の開発

リハビリテーション(以下、リハビリ)は、疾患や怪我の予後に影響を与える重要な治療である。研究代表者らは、患者の回復過程に沿って標準的な治療内容を段階的に整理した「リハビリパス」の構築を進めている。本研究では、医師の診断による責任病巣から患者の障害像を特定し、患者の障害に対して必要な評価・介入を行うためのリハビリ計画を立案し、療法士および看護師などの関連職種がリハビリを実施・管理することで、患者状態の回復および悪化予防効果を最大化させるための一連の方法論を開発することを目的とする。複数の研究機関、およびリハビリを主要なサービスと位置付けている複数の急性期病院、回復期病院が研究組織に参画している。
MRI四次元解析による深部筋収縮動態の評価および深部筋トレーニングの効果検証

本研究の結果、下記のことが明かとなった。1.高齢者の歩行能力や座位保持能力によって体幹・下肢筋の筋萎縮の程度は異なる。2. MRIで求めた股関節の深部筋の断面積の変化から筋の収縮の有無を推定することはできるが、負荷量の増加に伴った段階的な変化は認められず、筋活動量を推定することは困難である。3.股関節深部筋トレーニングは、片脚立位における姿勢制御能力の向上とアライメントの改善に効果がある。身体の深層に位置する深部筋は、関節を安定化させるのに重要な役割を担うとされている。我々が日常生活において、スムーズに動作を遂行したり、姿勢保持や動作を安定して行うためには、この深部筋を適切に収縮させることが必要とされている。しかしながら、安定した歩行動作や立位姿勢保持などに必要な体幹や股関節周囲の深部筋に関しては、未だ十分に解析されていない。本研究の目的は、4次元MRI解析装置、超音波診断装置、3次元動作解析装置を用いて、体幹・下肢の深部筋の収縮動態を評価し、1)筋萎縮が起こりやすい筋および深部筋機能が動作能力に及ぼす影響を明らかにすること、2)深部筋の活動状態や加齢による萎縮が立位姿勢や歩行動作にどのように影響しているかを明らかにすること、3)動作能力向上を目指した深部筋トレーニングプログラムを考案し、深部筋トレーニングの有効性について、深部筋機能や姿勢の安定性・動作能力へ及ぼす影響から多角的に検証することである。本年度は・若年者と高齢者の体幹、下肢筋の筋厚を詳細に測定・分析した。歩行が自立している後期高齢者では、腹筋群においては腹横筋よりも内腹斜筋および外腹斜筋の低下率が大きい値を示した。背筋群においては多裂筋よりも広背筋の低下率が大きかった。股関節周囲筋においては、大腰筋の低下率が大きかった。膝・足周囲筋ではヒラメ筋よりも大腿四頭筋の低下率が大きかった。これらの結果より、歩行が自立している後期高齢者では、腹横筋、多裂筋、ヒラメ筋といった深部筋の筋厚は加齢によっても低下率が小さく、維持されていることが明らかになった。平成21年度は、MRIを用いて股関節深部筋の収縮動態を評価すると共に、動作中の深部筋の筋断面積および筋厚を測定し、筋断面積、筋厚から筋活動を推定できるか否かを検討した。対象は、健常成人9名(男性6名、女性3名)とした。仰臥位にて股関節軽度屈曲位での下肢伸展挙上(SLR)、側臥位にて股関節外転0゚での外転及び、腹臥位にて股関節伸展0゚での下肢伸展の等尺性最大筋力(MVC)を測定した。筋断面積の測定には、1.5TのMRI装置を用いた。1)SLR軽度屈曲位、2)側臥位の姿勢で股関節外転0゚、3)腹臥位の姿勢で股関節伸展0゚の3肢位において、MVCの10%、20%、30%、40%、50%の負荷条件で測定した。MRI横断像から大腰筋、腸骨筋、中殿筋、小殿筋、大殿筋、内転筋群(大内転筋・短内転筋)の断面積を算出した。加えて、超音波による筋厚測定を想定し、MRI横断像から筋厚も測定した。その結果、負荷量増加に伴った筋腹の移動部位は、大腰筋、腸骨筋は中央部より近位側、小殿筋は中央部であることから、筋腹の移動は筋によって異なることが明らかとなった。また、負荷量増加時の断面積の形態変化では、全ての筋において安静時に比べ10%MVC50%MVCで増大が認められた。このことから、断面積の変化から筋の収縮の有無は推定できることがわかった。しかし、負荷量の増加に伴った段階的な変化は認められず、断面積の変化によって筋活動量を推定することは困難であった。筋厚においても同様に中殿筋、小殿筋、大殿筋で、筋の収縮の有無は推定できた。しかし、断面積同様に、負荷量の増加に伴った段階的な変化は認められず、筋活動量の推定は困難であった。股関節深部筋に対してのトレーニングとして股関節外転位での股関節内旋運動を行い、姿勢制御能力や姿勢アライメントへ与える即時効果を検討すると同時に負荷量(低負荷・高負荷)の違いがどのような効果の違いを生じるかを検討した。健常成人女性28名を対象に、無作為に低負荷トレーニング群10名(以下低負荷群)、高負荷トレーニング群8名(以下高負荷群)、コントロール群10名の3群に振り分けた。トレーニングはセラバンド(低負荷:黄色、高負荷:黒)を用い腹臥位、股関節外転位、膝関節90度屈曲位の肢位で股関節内旋運動を可動域全範囲で行った。

トレーニング効果判定のための測定項目として姿勢制御能力(静的・動的)と姿勢アライメント(静的・動的)を評価した。股関節内旋トレーニングの効果として、低負荷群・高負荷群ともに片脚立位における静的姿勢制御能力の向上に効果があることが示唆された。さらに低負荷トレーニングでは、静的アライメントにおける前額面上の骨盤や体幹の傾斜角度を減少させ、また高負荷トレーニングでは、動的姿勢制御や動的アライメントにおける前額面上の骨盤の傾斜角度を減少させることが示された。本研究により、姿勢制御能力や姿勢アライメント向上に対し、股関節深部筋へのアプローチが有効な手段の一つになるのではないかと示唆された。しかし、深部筋トレーニングによって、実際に股関節深部筋が萎縮した高齢者や股関節疾患患者の姿勢制御能力や姿勢アライメントが向上するのかについては明らかではなく、今後さらなる研究が必要である。
有限単純群の分類とその応用

今年度の主な成果はpushing up問題についての一定理である。群Fの有限部分群【G_1】【G_2】...【G_n】が共通の2部分群Sを持ち、各iにつきSのある部分群≠1がGiの正規部分群であるとする。このとき【G_1】...【G_n】の生成する群の中でSの部分群≠1が正規になり得るか?なり得ないとすれば各Giはどんな構造を持つか?というのがpushing up問題である。これは標数2型の有限単純群の分類の簡易化と関係し、現在盛んに研究されている問題である。代表者は特にn=2で、Sが【G_1】の2シロー群であり、Sは【G_2】の中で正規の場合を考察した。この場合、もしもSのある特性部分群C≠1が【G_1】の中で正規ならば、Cは【G_1】【G_2】の生成する群の中で正規である。従って次の問題へと導かれる:有限群Gの2シロー群Sの特性部分群≠1はどれもGの中で正規でないとき、Gの構造を調べよ。ただし、標数2型の群に適用することが目標であることより、【C_G】【O_2】(G))≦【O_2】(G)と仮定して良く、またある理由から、Sを含むGの極大部分群は唯ひとつに限ると仮定して良い。これらの条件の下で上記問題のGの構造を詳細に調べた。結果を正確に述べるには多くの述語の定義が必要なので大要をを述べるに止める。GL(【2^l】+1,【F_3】)の単項行列の作る群をその中心で割った群を【△_(2l+1)】で表し(l≧1),SL(3,【F(_2^m)】)の元で(3,1)成分,(3,2)成分が0、(3,3)成分が1であるものの作る群をRmで表す(m≧2)。問題の群GはG=S【H_1】【H_2】...【H_k】と表され、各H;(i=1,2,...,k)はどれも【△_(2l+1)】の中心拡大であるか、どれもRmの中心拡大であるかのどちらかであり、i≠jならばHiとHjの元は可換である。これが結果の概略であるが、実際はもっと精密なことが分かっている。この結果を単純群分類の改良に応用して行くことが今後の研究計画のひとつである。
骨髄局在T細胞の認識レパートリー形成に関わる新しい拘束因子とその制御

骨髄造血幹細胞に直接由来するCD3^+4^-8^-αβT細胞の抗原レセプター(TCR)について,その認識抗原(リガンド)の解析を進めた。モノクローナル抗体の作製と、それを用いたcDNAクローニングにより、同抗原がヒト4F2抗原対応物であることを強く示唆する結果を得た。同抗原は,85kDa(H鎖)と36kDa(L鎖)から成る2量体で,MHC分子を発現しない胎児性細胞をはじめ,増殖性細胞に強く発現することが示された。今回の解析から4F2抗原H鎖構造は明らかとなったが,同L鎖構造は,未だ不明で,現在,その精製と遺伝子単離を急いでいる。正常胎〓のノーザンプロット解析より,H鎖mRNAは,MHCmRNA発現にかなり先行して,胎性肝等に強く発現され,MHCmRNA発現と共にむしろ減少する傾向が認められた。この結果に基き,胎生期での上記TCRの解析を,PCRでさらに検討した。まだ予備的ながら,胎生肝において,上記TCRβ鎖と全く同一の構造のTCRβ鎖が,いわゆるin variant β鎖として発現していることを示唆する結果を得ている。以上により,胎生期の特徴を保持する上記TCRが主に胎生期に発現する特定のリガンド(4F2)に専ら対応しており,生体内部環境維持において,極めてユニークな新しい機能を有している可能性が示唆された。
微小トンネル接合における散逸効果の研究

本研究では、外づけのシャント抵抗によってエネルギー散逸をコントロールしたときの単一の微小トンネル接合の挙動を調べた。まず、試料を作成する技術の開発をおこなった。二層レジストを用いた電子線ビームリソグラフと二軸回転の斜め蒸着を組み合わせて行うことにより微小ジョセフソン接合近傍にシャント抵抗を付加した試料を作成することに成功した。接合の抵抗値を量子抵抗より十分高くし、シャント抵抗を量子抵抗より十分低くした試料で極低温の電気伝導の測定したところ、シャント抵抗がないときには、それ自身では絶縁体的挙動をする接合がシャント抵抗を付加することで超伝導性を明らかに回復するのを示すことができた。これは、ジョセフソンの位相空間における巨視的量子トンネルがシャント抵抗によって抑庄されたことを明確に表している。さらに詳しく調べるために、接合抵抗は同一であるが、シャント抵抗の値を変えた数個の試科を作成して抵抗の温度依存性を調べたところ、シャント抵抗値が量子抵抗値よりも高いところでは絶縁体的、低いところでは超伝導的な挙動を示すことを明らかにした。同じ試料に磁場をかけ、超伝導・絶縁体転移の相図を調べたところ、細かい相違は見られたもののほぼ理論的相図を再現した。
蛋白質による脂質膜変形の時分割Ｘ線小角散乱

細胞内のオルガネラ膜を変形し構造を維持する蛋白質は様々に存在するが、それらの相互作用を理解することは、オルガネラの構造と機能を理解するために重要である。そこで、放射光施設フォトンファクトリーのX線小角散乱ビームラインにストップトフロー装置を導入し、膜変形を行うBARドメイン蛋白質によるGiant unilamellar vesicle(GUV)の膜構造変化を時分割測定でリアルタイムに計測した。その結果、非常に初期的な解析結果ではあるが、BARドメイン蛋白質により反応後210秒までの時間スケールで、125Å程度の空間スケールにおいてGUVの膜構造が変化していると示唆された。H25年度は、GUVと脂質膜変形を起こすBARドメインとの相互作用に関して、前年度に評価した静的な測定条件、実験条件を基に、ストップトフロー装置を用いた時間分解測定を実施した。まず、昨年度から利用予定であったBARドメイン含有タンパク質Arfaptinの精製と試料調整に問題があり、Arfaptin単体のX線溶液散乱測定時に溶液中のタンパク質分子の凝集が観測された。これを取り除くための精製条件の見直し、溶液条件の精査を実施したが解消する事ができなかった。そこでArfaptinを諦め別のBARドメイン含有タンパク質FBP17とCIP4のF-BARドメインの発現系を構築し、両タンパク質を生成した。蛍光顕微鏡下でGUVにFBP17のF-BARドメインを添加したところ、顕微鏡視野下でGUVのチューブ化が確認された。また、X線溶液散乱でもF-BARドメイン単体に問題は無かった。そこで、両者を瞬時に攪拌後からのGUVの構造変化を観測するために、前年度に整備したストップトフロー装置を用いて時分割X線溶液散乱測定を実施した。測定はフォトンファクトリーのBL-6Aで実施し、波長1.5Å、カメラ長約1mとした。また、高速攪拌後の不感時間を0.1秒として、0.1秒露光で0.2秒の露光間隔、1秒露光で1.1秒の露光間隔、10秒露光で10.1秒の露光間隔などの条件で30100枚の測定を実施して解析を行った。F-BARドメインに放射線損傷が観測されたため、バックグラウンドとして差し引くためには本測定と同様の条件でGUV非存在下で測定し、放射線損傷を同じ露光条件で評価する必要があった。そこで、水とF-BARドメインを含む溶液でストップトフロー装置による時分割測定を行ったうえで、GUVとF-BARドメインによる時分割測定を実施し、同じ露光時間帯の散乱強度データ同士を差し引くことで、GUVの変化を抽出した。その結果、散乱ベクトルQ1.0(nm-1)付近のピーク形状が変化する様子を観測した。今年度は次年度に実施予定の時分割測定に向けて、試料及び装置の両面で準備を行った。試料では、X線小角散乱実験に適したGUVの調整条件検討を行い、そのようなGUVの小角散乱測定を行った。比較的均一サイズに処理されたGUVを濃縮し散乱データを得たが、3mg/mlまで濃縮することで十分なS/Nを持つ散乱強度が得られることが分かった。散乱ベクトルQで1.0(nm-1)付近、すなわち空間分解能6.2nm付近になだらかなピークが観測されたため、このピークを指標にGUVの構造変化を議論できると期待される。さらにBARドメインを持つタンパク質Arfatinを精製し、同様にX線小角散乱実験も行っている。GUVにArfaptinを添加した場合に有効な変化を観測するための条件出しを、蛍光顕微鏡を用いて現在行っており、確定した条件に基づいて、次年度に時分割小角散乱実験を遂行する。一方、測定装置に関しては、試料周辺部を極力真空化するよう改造し、バックグラウンドとなる空気散乱を除去するために試料直前に直径1.41.6mmのピンホールを導入した。さらに、X線との干渉能が低い窓材の変更、ビームストッパーサイズの縮小化などを実施することで小角分解能が50nm向上した。導入したストップトフロー装置と高速検出器、及びX線シャッターを同期させて制御するために既存のパルスジェネレータを利用し、それら全てを制御するGUIシステムを作成した。その結果、0.01ミリ秒からの時間スケールを計測可能な装置を構築した。このシステムでは、ストップトフロー装置とパルスジェネレータの間で、互いの動作トリガーを入出力することが可能となっているため、最初の測定開始のみ手動で実施すれば、時分割測定を指定したサイクル分、全自動で実施することが可能となっている。Arfaptinの精製度合いの問題で、GUVとの混合条件が正確に定まっていないが、それ以外は順調に研究計画を実施している。Arfaptin添加に伴うGUVの構造変化を観測するために、蛍光顕微鏡及び紫外可視分光法を用いて必要な空間スケール、時間スケールを特定し、その上で時分割X線小角散乱測定を実施する。

測定時間・空間スケールに応じて検出器や計測系を変更し、GUVの球形から管構造への変化から、BARドメイン蛋白質との相互作用領域で生じる局所的な変化まで階層的に観測し、それらの反応がどのようなメカニズムで進行するのか解析する。物品としてはファイバー型の紫外可視分光光度計を導入すると共に、X線散乱測定に必要な器具、試薬などを整備する。得られた成果を発表するために国内の学会にて研究発表を行うことを計画している。
新規糖鎖構築法の開発と生物活性物質への合成応用

平成17年度は、新しい変換法を含めてそれら方法の汎用性を高めるべく新規生物活性物質の合成研究へ応用した。以下に、その概略を述べる。1)L-糖への変換はD-糖の環開裂-再閉環の過程を経るが、今まで得られた方法論について再閉環反応を窒素で優先させる汎用性のアミノ糖合成法を確立した。同時に糖鎖構築を含めて新物質への合成展開を図った。2)コヨローサはメキシコのサボテンの一種から単離された血糖降下作用を示す6,6-エーテル型二糖化合物である。新しい化学構造と生物活性を示す天然物であるので、合成に必要な糖の新規エーテル型結合の構築法開発を含めて関連する類縁体合成を行い当初の目的を達成した。3)1-メチレン糖の反応性の一つである直接的グリコシル化反応はα-結合だけを生成することが確かめられているので、この反応を利用して1位にメチル基が導入されたα-型グリコシドの合成法精査と5糖鎖のガン転移阻止作用が期待されるPI-88類縁体の合成に応用拡大を図り、目的を達成した。4)今までに含窒素糖鎖の効率よい合成法が達成できたので、この合成法を窒素含有糖での強力なβ-グルコシダーゼ阻害活性等に関連した薬物の創製へ展開した。また、硫黄などを含む新しい糖鎖構造構築をも視野に入れて研究を遂行し、簡便な合成法を確立できた。更に、現在までに知られていないアザ糖のジー及びトリサッカライド等の合成も平行して検討し確立できた。
負極鉛の異常成長抑止に果たすリグニンの役割と代替人工高分子こ関する研究

鉛バッテリーの負極活物質中には、粘結剤として天然の高分子物質であるリグニンが添加されている。研究では、この物質に充放電の繰り返しに伴う負極鉛の異常成長を抑止する働きがあることを示し、どのような機構で負極鉛の異常成長を抑止するのか、どのような分子構造のリグニンが成長抑止に対して効果的なのかを明らかにした。また、それらの結果をふまえて、異なる分子構造を有する天然リグニンおよびリグニン誘導体による充放電試験を実施し、負極Pb上での金属Pbの異常成長を調査した。さらに、鉛バッテリーの放電過程におけるリグニンの役割を明らかにするため、水晶振動子マイクロバランス法ならびに回転リング-ディスク電極法による解析を行った。その結果、天然リグニンでは、標準リグニンよりも部分脱スルホンリグニンの方が、金属Pbの成長抑止に対して効果的である。高分子量リグニンが必ずしも有効ではなく、分子量より官能基の配置の方が異常成長の抑止には重要となる。充電過程は電荷移行が可能なサイトヘのPb^<2+>イオンの移動によって律速され、負極Pb面上に吸着したリグニンがその移動を阻害する。一方、放電過程では、電解液中にリグニンを添加することで、負極Pbの固体状態での反応Pb+SO_4^<2->→PbSO_4+2^<e->が抑制され、溶解反応Pb→Pb^<2+>+2^<e->の割合が増すなど多くの知見を得た。また、これらの研究成果をまとめ、(1)田口正美、平沢今吉:充放電に伴う負極Pbの異常成長抑止に果たすリグニンの役割、日本金属学会誌、61巻、1号、(1997年)、7782頁(2)田口正美、渡辺満生:鉛蓄電池における負極の異常成長と充放電特性に及ぼすリグニンの影響、表面技術、50巻、2号、(1999年)、196201頁など6報の学術論文とした。鉛バッテリ-の負極活物質は鉛酸化物粉末を電解還元して得た海綿状鉛であるが,この中には粉末の粘結剤として天然の高分子物質であるリグニンが添加されている.最近,このリグニンに,充放電の繰り返しに伴う負極鉛の異常成長を抑止する働きがあることが判明した.ところが,リグニンがどのような機構で負極鉛のデンドライト成長を抑止するのかという点については,ほとんど研究した例がなく,未だ不明である.本研究では,この点を解明するために,充放電後の負極Pbの表面解析,水晶振動子マイクロバランス法による質量変動の測定,ICPによる溶出Pbの分析等を実施し,以下の結論を得た.(1)リグニン無添加で充放電を行うと,負極Pb表面には肉眼でも確認できる凹凸が生じ,この凸部分では,500μm前後の針状物質が凝集し,異常成長している.(2)リグニンは,バインダーとして負極Pb中に含有させるのではなく,電解液中に直接添加した場合でも,負極Pb上での針状物質の異常成長を抑止する.(3)リグニンが吸着すると,充放電後の負極Pb表面はPbSO_4単相となる.これに対し,無添加の場合には,金属状Pbの成長が生起する.(4)リグニンはCの疎水性骨格とスルホン酸基などの親水基を同時に有する界面活性剤的構造を持ち,疎水基を負極Pb側,親水基を電解液側として,負極Pb表面に吸着する.

この吸着物質は,電解液中の溶出Pbイオンが充電の際の副反応として再析出するのを阻害し,延いては針状物質の異常成長を抑止する.本年度の研究では、異なる分子構造を有する天然リグニンおよびリグニン誘導体による充放電試験を実施し、負極Pb上での金属Pbの異常成長を調査した。また、放電過程におけるリグニンの役割を明らかにするため、回転リング-ディスク電極法による解析を行った。得られた結果は、以下に要約できる。(1)充電電圧はリグニンの添加により大幅に上昇する。また、充電電圧の高い電解液系ほど、負極Pb上の{Pb(111)/PbSO_4(211)}強度比が低下することから、充電電圧の上昇は金属状Pbの異常成長をその場で判断する有効な指針になる。(2)天然リグニンでは、標準リグニンよりも部分脱スルホンリグニンの方が、金属Pbの成長抑止に対して効果的である。また、高分子量リグニンが必ずしも有効ではなく、分子量より官能基の配置の方が異常成長の抑止には重要と考えられる。(3)充電過程は電荷移行が可能なサイトへのPb^<2+>イオンの移動によって律速され、負極Pb面上に吸着したリグニンがその移動を阻害する。一方、放電過程では、電解液中にリグニンを添加することで、負極Pbの固体状態での反応Pb+SO_4^<2->→PbSO_4+2e^-が抑制され、溶解反応Pb→Pb^<2+>+2e^-の割合が増すと推定される。(4)リグニン誘導体では、フェノール性OH基よりもカルボキシル基を有するもの、スルフィド基をアルコール性OH基に替えたものが、金属Pbの成長抑止に有効である。また、スルフィド基をスルフォン酸塩に替えた場合にも、有効性を確認できる。しかし、有効性と経済性の両面で、これらは天然リグニンに代替できる人工有機添加物とはならない。本年度の研究では、第一に、EQCM法を用いPbSO_4薄膜電極の酸化・還元過程における質量変動をその場測定した。酸化過程では、下地の未反応Pb部分がPbOに酸化された後、PbSO_4本体がPbO_2に酸化されるため、質量は一旦増加した後に減少することが分かった。還元過程では、初めに生成PbO_2がPbSO_4に還元されるのに伴う急激な質量増加が観測されるが、途中生成PbOがPbに還元される反応が生起するため、質量増加速度は減衰した。さらに、この反応が完了すると、PbSO_4からPbへの還元反応が進行することが明らかになった。鉛蓄電池の充放電過程の解析に関してはこれまで多数の報告がなされているが、反応に伴う質量変動をその場測定したデータはきわめて重要であり、現在当該学会への論文投稿を準備している。第二に、分子量や官能基の配列の異なる3種類の天然リグニンならびに5種類のリグニン誘導体に関して、負極Pbの粘結性および放電電圧に及ぼす影響を調査した。また、従来品に代替できると判断された天然リグニンおよびリグニン誘導体を用いて、実際に負極Pbを作製し、サイクル寿命試験を実施した。さらに、これらの結果をふまえ、粘結性に優れ、異常成長の抑止効果の高いリグニンを採用した新型船蓄電池を試作し、電池特性の評価を行った。得られた知見は、鉛蓄電池製造においてきわめて有用と考えられる。
固体表面上の高秩序分子認識系を利用する分子モザイクの創成と構造解析

超高真空下、低温に保持したグラファイトの劈開面にメラミン(M)とシアヌル酸(C)を単独でまたは交互に蒸着して単・多分子層(厚さO.3nm)を形成後、基板を室温まで昇温しながらペニングイオン化電子スペクトルと紫外光電子スペクトルの変化を追跡した。また、M、Cの1分子と会合体のモデル構造に対して非経験的分子軌道(MO)計算を行い、次の結論を得た。(1)低温で形成した単一成分の単分子層において分子は幾分ランダムな配向をとる。昇温により分子が次第にflat-on配向で配列するとともに水素結合が導入され、室温で安定な六方ネットワークが形成される。これは単分子層内で起こる分子の自己組織化である。特にMの場合は、水素結合の生成に基づく窒素の非結合性のMOの著しい分裂、非結合性MOとNH結合性MOのペニングイオン化確率の減少、アミノ基の水素結合に関与しない水素のls原子軌道の寄与の大きなMOの形成を検出できた。一方、CはMに比べ、スペクトルの温度変化が小さく、低温で既に多くの分子がネットワークに参加している可能性がある。(2)再冷却したM単分子層の上にC単分子層を形成してから室温にした2分子層は、各単独成分膜のスペクトルにはない新しいバンドを持つスペクトルを与える。また、蒸着順序を逆にしても本質的に同じスペクトルが得られる。この変化は、上層と下層の分子の交換が起こり各分子が異種の分子を認識して選択的に結合し、ヘテロネットワーク(面内の2軸方向に0.6nmの周期で組成が変わるモザイク構造)の2層膜が生成することに基づく。(3)ヘテロネットワーク上にその一方の成分を0.5層分だけ蒸着すると、分子は同種分子上のサイトに移動して留まる。二成分系多分子層の上下層間では、同種分子の間に指向性のある何らかの相互作用が働き、自己組織化しているかのようにみえる。3つの極性基を有する平面性化合物、メラミン(M)またはシアヌル酸(C)の蒸着単分子層(厚さ0.3nm)における分子の自己組織化を利用して、原子の六方ネットワークの形成を試み、これを水素結合の生成に伴う電子構造の変化から観測することを試みた。また、二成分系蒸着膜において各分子が同種・異種分子を認識する能力を利用して、サブナノスケールの周期構造を付与した組織体を創成することをめざした。超高真空下、低温に保持したグラファイトの劈開面にMまたはCを蒸着して単分子層を形成後、基板を室温まで昇温しながらペニングイオン化電子スペクトル(PIES)と紫外光電子スペクトル(UPS)を測定した。また、M、Cの1分子ならびに六方ネットワークの部分構造に対して非経験的MO計算を行った。計算結果を参照しながらPIES/UPSの変化を検討し、次の結論を得た。昇温により分子がflat-on配向で規則正しく配列するようになるとともに水素結合が導入されて安定なネットワークが形成され、新しく生じたMOに基づくバンドがPIES/UPSに検出された。これは単分子層内で起こる自己組織化である。(2)再冷却したM単分子層の上にC単分子層を形成し室温までアニールした二分子層と、C単分子層の上にM単分子層を形成しアニールした二分子層のスペクトルは本質的に同じであり、各成分に基づくバンドと新しいバンドが現れた。このことは、いずれの場合も上層と下層の分子の交換が起こり、ヘテロネットワーク二分子層に変換されたことを意味する。M、C各分子が異種の分子を認識して選択的に自分の周りに集めているならば、極薄膜で起こる分子認識現象により、サブナノスケールで組成を周期的に変調可能な極薄ネットワークを形成できる可能性が開ける。

(3)ヘテロネットワーク上にその一方の成分を0.5層分だけ蒸着すると、分子は同種分子上のサイトに移動して留まる。二成分系多分子層の上下層間では、同種分子の間に指向性のある何らかの相互作用が働き、自己組織化しているかのようにみえる。
宿主自然免疫の解析による新しい深在性真菌症診断法の開発

我々は新たな深在性菌真菌症診断法の開発のために、同疾患における宿主免疫応答の解析を行った。深在性真菌症患者の静脈血中の単球膜上のマーカーを測定したところ、健常ボランティアと比較してdectin-1、CD64の平均値は高い傾向にあり、特に慢性肺アスペルギルス症ではCD64値が有意差をもって高値を示した。以上の結果より、肺真菌症の診断法として宿主免疫反応を測定する有用性が示唆された。深在性真菌症の診断は困難であり、一般に最適検体を得るには侵襲的アプローチが必要になるが重篤な病態にある患者では実施困難なことも多い。また最適と考えられる検体を用いたとしても、原因菌の分離培養の成功率は必ずしも高くなく、分離培養成功例においても原因菌が同定されるまでには、かなりの日数を要する。現在臨床の場において求められている深在性真菌症の検査法は1.非侵襲的で2.特異度・感度に優れ3.迅速性にも優れる検査法であるが、これらの点に関して現在用いられている血清検査では問題点が多く、不十分である。このような状況下、宿主が感染早期に病原菌を認識し免疫応答する自然免疫が注目されている。自然免疫では担当細胞が、種々のパターン認識レセプターを介して生体に侵入した病原真菌をいち早く認識し、食細胞の活性化や白血球の遊走・集積(炎症細胞)を促進する重要な役割を担う。そこで、本研究では真菌に対するパターン認識レセプターであるdectin-1が宿主免疫細胞上でどのように発現しているかを解析することで、診断が難しい深在性真菌症の早期診断に役立てることを目的としている。臨床検体を測定するに先立って、まず健常ボランティアにおける宿主免疫細胞上のdectin-1を測定した。Dectin-1の測定にはフローサイトメトリー法を用いて行った。健常ボランティア5名の血液検体を測定したところ、ある一定の数値以下に収まっていることが確認できた。今後はこの結果基礎値として考え、実際の深在性真菌症の臨床検体の測定を行う予定である。【目的】深在性真菌症の診断は一般的に困難で、最適検体を得るには侵襲的アプローチが必要になることが多く、検体が得られても原因菌の分離培養の成功率は必ずしも高くない。そこで、深在性真菌症における宿主免疫応答反応を解析することで、深在性菌真菌症の診断や治療効果判定に役立つ診断ツールを開発するための研究を行った。【方法】(1)in vitroにおける真菌に対する宿主細胞の免疫応答を解析するために、ヒト単球THP-1細胞を異なる成長期のAspergillusfumigatus菌体で刺激した。刺激開始6時間後の培養上清中の各種サイトカイン量を、市販のELISAキットを用いて測定した。(2)深在性真菌症患者の単球膜上のdectin-1とCD64の発現量の測定するために同意が得られた肺真菌症患者から末梢静脈血を採取し、単球上のdectin-1とCD64の発現量を測定した。【結果と考察】(1)IL-8、TNF-α、IL-1β、MCP-1を測定したところ、いずれのサイトカインもresting conidiaの状態から12時間培養したAspergillus fumigatus菌体で刺激した場合に最も産生量が増加した。

(2)健常ボランティアに対し、肺真菌症のdectin-1、CD64の平均値は高い傾向であったが、統計学的な有意差は認められなかった。肺真菌症のなかで慢性肺アスペルギルス症群と健常ボランティア群を比較した場合は、dectin-1は高値の傾向を示し、CD64は有意差をもって高値を示した。以上の結果より、(今回は症例数が十分ではなく統計学的有意差は認められなかったが)肺真菌症の診断法として、宿主免疫反応を測定する有用性が示唆された。当初の予定通り、健常ボランティアから得られた検体よりdectin-1の正常値がほぼ得られていること。また、深在性真菌症患者からのデータも少ないながら得られていること。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策:深在性真菌症患者の検体集積と解析をすすめ、さらに非深在性真菌症症例の検体も集積し、両者を比較検討する。次年度の研究費の使用計画:当初の予定通り、臨床検体の解析にあたる費用、研究成果を国内外の学会で発表するための旅費にあてる。
内分泌腺の機能状態に対応する細胞の分化と血管増殖の関係

生理的条件下で血管増殖と細胞の分化を示す内分泌腺である卵巣の、機能状態と細胞の微細構造との関係を明らかにする目的で性周期の各時期にチミジンアナログのBrdUを投与した。H.E.染色の後、光学顕微鏡レベルで正常発育卵胞,閉鎖卵胞,横体の同定を行い,BrdUの免疫染色,女性ホルモン合成酵素(アロマターゼ,17αlyase)の免疫染色と対比させた。正常発育卵胞ではBrdUのとりこみは活発でアロマターゼや17αlyaseは発育卵胞の顆粒層細胞,内卵胞膜細胞にそれぞれよくそまった。閉鎖のはじまっている卵胞では,顆粒層細胞へのBrdUのとりこみは低下し,アロマターゼや17αlyaseの染色性も低下していた。性周期で排卵の時期には,発育途中の排卵しない卵胞はアロマターゼの染色は急激に低下するが,閉鎖のはじまったものではアロマターゼの染色は徐々に低下することが明らかになった。透過型および走査型電子顕微鏡で観察すると,発育卵胞の顆粒層細胞は丸い核をもちその表面は微絨毛が観察されたのに対し閉鎖がはじまった卵胞の顆粒層細胞では,核は複雑なきれこみをもついびつな形でその表面の微絨毛は消失、小さなコブ様の隆起が出現,さらに進行した閉鎖卵胞の顆粒層細胞は,アポトーシスに特徴的な核の断片化やdense bodyの出現,その表面はクレーター様の陥凹が観察された。卵巣では女性ホルモンを合成していると考えられる発育した卵巣では細胞の活発な増殖とステロイドの合成が形態的に観察され,一方卵胞の機能低下を思わせる閉鎖卵胞では細胞の増殖やステロイドの合成の停止さらにはアポトーシスによる細胞死がin vivoで形態的に観察された。
認知症罹患の中年期における危険・保護的因子を迅速に解明する後向きコホート研究

1.多目的コホート研究(以下、JPHC)実施地域のうち、研究資料の提供に同意した6市において、介護保険開始以後2016年末までの期間に要介護認定審査が行われ、各市に電磁的記録として保管されていた介護認定審査レコード全件から、JPHC参加者56,959名のレコード49,702件を抽出した。抽出されたレコードは連結可能匿名化され、共同研究機関である国立がん研究センター社会と健康センターへ外部提供された。2.国立がん研究センターにおいて、連結可能匿名化されたレコード49,702件から、2006年から2016年までに要介護認定され、かつ、主治医意見書の認知症高齢者日常生活自立度に有効値が入力されていたレコード39,655件が抽出された。該当するレコードを1件以上有した個人は11,154名であった。3.11,154名のうち、主治医意見書の認知症高齢者日常生活自立度がIIAかそれより低いレコードを1回以上有した個人は6,971名であった。これらが本研究課題での認知症罹患症例であり、IIAかそれより低い初回レコードでの要介護認定日を認知症罹患日とした。4.コホート内症例対照研究nestedcase-controlを解析方法として採用した。認知症罹患症例6,971名について、性、年齢、地域、追跡期間が対応する認知症非罹患者から1名を無作為に抽出した。有効な対照が得られたのは6,405組であった。解析担当者は、6,405組の研究標本番号リストの提供を受け、保有している暴露因子情報(追跡開始時点、追跡開始5年後および10年後に実施された生活習慣アンケートの回答)を結合すれば、中年期に把握された曝露因子情報と認知症罹患との関連を、条件付きロジスティック解析モデルを当てはめて検討できるようになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。多目的コホート構築時に、認知症を追跡対象疾患とすることについて、研究参加者からの同意取得が明確には行われていなかったことへの配慮として、自治体から要求される個人情報保護措置(個人情報保護にかかわる覚書の締結、自治体庁舎内に限定しての個人情報の収集など)を講じた。また、自治体側の実務面での負担を最小限にするため、自治体が保有する、介護保険被保険者全員についての要介護認定情報データベース(厚生労働省から自治体へ配布されている認定ソフト2009など)から、研究参加者の情報だけを、効率よく、高い精度で抽出する方法を開発した。個人情報保護条例の規定によって、学術研究目的での保有個人情報の外部提供が可能な自治体が、多目的コホート研究実施地域では4つあり、本研究への協力を打診し、どの自治体からも、該当する情報の外部提供が可能であるという見解が示された。4自治体のうち、高知県香南市で、介護保険制度開始日である平成12年4月1日から平成28年12月31日までに要介護認定された参加者の情報を収集し終えた。多目的コホート研究参加者7,557人のうち1,916人の要介護認定情報8,658件を収集し、7,787件(90.2%)では、本研究が認知症罹患有無の判定に用いる「認知症高齢者の日常生活自立度」について、要介護認定申請者が提出した主治医意見書に記載されたものと、市の要介護認定調査員が行った心身状況調査に記載されたものの両方を収集できた。自立度IIa以上を認知症とみなすと、2つの情報の間で認知症の有無の判定が一致したのは6,470件(83.1%)で、カッパ係数は0.648(中程度の一致を表す範囲の値)であった。介護保険者の認定調査に由来する認知症の有無の判定は、医師による認知症に関する判定に照らして、集団としての解析に使用可能な水準の妥当性を有していると考えられた。コホート構築時に、認知症を追跡対象疾患とすることについて、参加者からの同意取得が明確には行われていなかったことへの倫理的配慮を講じ、また自治体の実務面での負担を最小限にして、研究参加者だけの要介護認定情報を、匿名化資料として、高効率、高精度に収集する方法を開発できた。さらに、本研究で、研究参加者の認知症罹患有無の判定に用いる指標(「認知症高齢者の日常生活自立度」)の妥当性にかかわる検討を開始できた。ただし、研究期間の初年度で、1年間の大部分を、本研究でのコア情報を収集する方法の試行と改良に充てたため、研究成果を学会・学術雑誌で発信するステージには至らなかった。JPHC実施5地域6自治体から研究協力を得て、各自治体が電磁的記録として保有している介護保険開始以後の要介護認定審査レコードのうち、JPHC参加者(以下、参加者)56,959人との間で、性、生年月日、カナ氏名、住所の4項目が一致したレコード49,702件の提供を受けた。要介護認定審査レコードから、以下に記す編集作業を経て、参加者の要介護認知症罹患の有無と罹患日が特定されている認知症登録を構築した。

研究分担者の山岸の報告(専門医が認知症と診断しかつ要介護認定されている場合を要介護認知症とし、これを黄金律にした場合、主治医意見書の「認知症高齢者日常生活自立度」(以下、「自立度」)がI以上の敏感度は83%、特異度は92%、「自立度」がII以上の敏感度は73%、特異度は96%)に基づき、「自立度」がI以上を要介護認知症とする場合と「自立度」がII以上を要介護認知症にする場合に分けて登録を構築した。1)「自立度」がI以上のどれかの区分と認定された履歴を有する参加者を特定し、「自立度」がI以上を要介護認知症とする場合の要介護認知症罹患者とした。該当する参加者が初めてI以上のどれかの区分の「自立度」とされた時の認定審査レコードを特定し、そのレコードでの二次判定日(二次判定日が無効値の場合は認定有効期間開始日)を要介護認知症罹患日として採用した。2)「自立度」がII以上のどれかの区分と認定された履歴を有する参加者を特定し、「自立度」がII以上を要介護認知症とする場合の要介護認知症罹患者とした。該当する参加者が初めてII以上のどれかの区分の「自立度」とされた時の認定審査レコードを特定し、そのレコードでの二次判定日(二次判定日が無効値の場合は認定有効期間開始日)を要介護認知症罹患日として採用した。なお、要介護認知症登録が可能な期間は、「自立度」が無効値のレコードが少ない2006年以後であった。JPHC実施地域のうち本研究への協力が得られた5つの地域すべてにおいて、2006年から2016年までの11年間に渡る要介護認知症罹患者とその罹患日の把握を終え、本研究課題遂行に必須の認知症登録を構築できた。来年度、この登録情報を、構築済みのJPHC参加者のベースライン曝露因子情報とリンケージし、成果発信のステージへ進むことが可能になった。1.多目的コホート研究(以下、JPHC)実施地域のうち、研究資料の提供に同意した6市において、介護保険開始以後2016年末までの期間に要介護認定審査が行われ、各市に電磁的記録として保管されていた介護認定審査レコード全件から、JPHC参加者56,959名のレコード49,702件を抽出した。抽出されたレコードは連結可能匿名化され、共同研究機関である国立がん研究センター社会と健康センターへ外部提供された。2.国立がん研究センターにおいて、連結可能匿名化されたレコード49,702件から、2006年から2016年までに要介護認定され、かつ、主治医意見書の認知症高齢者日常生活自立度に有効値が入力されていたレコード39,655件が抽出された。該当するレコードを1件以上有した個人は11,154名であった。3.11,154名のうち、主治医意見書の認知症高齢者日常生活自立度がIIAかそれより低いレコードを1回以上有した個人は6,971名であった。これらが本研究課題での認知症罹患症例であり、IIAかそれより低い初回レコードでの要介護認定日を認知症罹患日とした。4.コホート内症例対照研究nestedcase-controlを解析方法として採用した。認知症罹患症例6,971名について、性、年齢、地域、追跡期間が対応する認知症非罹患者から1名を無作為に抽出した。有効な対照が得られたのは6,405組であった。解析担当者は、6,405組の研究標本番号リストの提供を受け、保有している暴露因子情報(追跡開始時点、追跡開始5年後および10年後に実施された生活習慣アンケートの回答)を結合すれば、中年期に把握された曝露因子情報と認知症罹患との関連を、条件付きロジスティック解析モデルを当てはめて検討できるようになった。今年度報告した、介護保険者の調査員による判定と医師による判定との一致状況は、初回の認定調査と、認定を更新するための調査を区別せずに検討した時の結果である。