hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
性ステロイドホルモン受容体mRNAに関する基礎的ならびに臨床的研究

本研究においては、性ステロイドホルモン受容体(SR)mRNAに関して基礎ならびに臨床の観点から総合的な研究を推進してきた。基礎的な研究として、まず、SRmRNAの検出系ならびに構造解析法の確立を図った。ことに、連鎖的遺伝子増幅法を応用した極めて鋭敏かつ定量的なSRmRNAの検出系を確立した結果、微量なSRmRNAの存在ならびにレベルの変化を評価することを可能とした。つづいて、本法を用いて、ラットの中枢ならびに末梢諸組織におけるSRmRNAの存在ならびにレベルを解析した。この結果、SRの遺伝子発現は主にmRNAのレベルにより調節されていること、また、SRmRNAはこれまで考えられてきたよりも広汎に全身諸組織に分布していることなどを明らかにした。さらに、SRmRNAの生後発達やホルモン負荷におけるレベルの変化について検討した。ことに、ラットプロゲステロン受容体(PR)cDNAをはじめて部分的にクローニングし、PRmRNAのA受容体とB受容体それぞれのfrom別に解析した結果、PRmRNAsが、組織特異的かつ発達段階特異的な遺伝子発現の調節を受けていることを詳細に示した。一方、臨床的な研究として、ヒトの正常ならびに病的な諸組織におけるSRmRNAの検出ならびに構造解析を行ない、エストロゲン受容体陰性型の子宮内膜癌にもエストロゲン受容体mRNAが存在することを示した。また、エストロゲン受容体のvariant typeの存在についても解析を進めて、exxn欠失型エストロゲン受容体variant type mRNAが、正常ならびに癌化した子宮内膜に存在し、wild typeエストロゲン受容体の機能調節に関与している可能性を明らかにした。本年度は、ラットおよびヒトの諸組織における性ステロイドホルモン受容体mRNAの検出に関する基礎的検討をおこなった。性ステロイドホルモンの標的組織内における性ステロイドホルモン受容体mRNAの発現量が極めて少量であるため、性ステロイドホルモン受容体mRNAの高感度でしかも信頼性、再現性の高い検出法を確立することは、本研究の遂行にあたって不可欠の前提的課題であった。まず、ラットの中枢ならびに末梢標的組織におけるエストロゲン受容体(ER)mRNAの検出についてノザンブロット法によって検討した。その結果、中枢標的組織については下垂体前葉、視床下部において、また、末梢標的組織については子宮、卵巣、卵管、精巣などの諸組織においてERmRNAを検出し得た。また、アンドロゲン受容体(AR)mRNAについても同様に検討した結果、前立腺、精巣、子宮、卵巣などの諸組織においてARmRNAの検出が可能であった。また、ヒトの正常および病的組織におけるERmRNAについて同様に検討した。その結果、正常組織については、子宮内膜、子宮筋層において、病的組織については、子宮筋腫、子宮内膜癌、卵巣癌などの組織においてERmRNAを検出することができた。さらに、プロゲステロン受容体(PR)mRNAについても検討した結果、子宮内膜、子宮筋層、子宮筋腫の各組織においてERmRNAの検出し得た。さらに、これら性ステロイドホルモン受容体mRNAの組織内分布についてのin situ hybridization法、性ステロイドホルモン受容体mRNAのPCR法を用いた遺伝子増幅などにつき基礎的検討をおこなった。本年度は、ラットおよびヒトの諸組織におけるステロイドホルモン受容体(SHR)mRNAの分布について主に検討をおこなった。昨年度すでに明らかにしたように、SHRmRNAの発現量が一般的に低レベルであるため、従来からのmRNAの検出方法であるノザンブロット法によるSHRmRNAの解析には限界があった。そこでわれわれはまず、より鋭敏でしかも定量性のあるSHRmRNAの検出方法を確立する目的で、遺伝子増幅法を応用したRTーPCR(Reverse TranscriptionーPlymerase Chain Reaction)法によるSHRmRNAの検出法を確立した。

つづいて、このRTーPCR法により、ラットの性ステロイドホルモンの「標的」および「非標的」組織におけるエストロゲン受容体(ER)、プロゲステロン受容体(PR)ならびにアンドロゲン受容体(AR)の分布について検討をおこない、これら受容体mRNAが「標的」組織のみならず「非標的」組織にも広汎に存在していることを明らかにすると同時に、これら受容体の量的調節が主にmRNAのレベルの調節によりおこなわれていることを明らかにした。さらに、RTーPCR法による増幅遺伝子の解析により、これまで部分的にもその一次構造が解明されていなかったラットのPRcDNAの塩基配列を部分的に明らかにした。また、<in>___ー<situ>___ーハイブリダイゼ-ション法によるSHRmRNAの組織内局在の検出方法を確立し、ラット脳におけるPRmRNAの分布、ラット子宮におけるERmRNAの分布などについて検討をおこなった。現在、次年度への継続的研究課題として、これらの方法によりラット脳におけるSHRmRNAのontogenyの解析、正常ならびに病的組織におけるSHRmRNAのレベルおよび構造の解析の2課題についてすでに研究を開始している段階である。平成3年度は、ラット脳ならびに末梢諸組織、ヒト正常ならびに病的子宮において、性ステロイドホルモン受容体mRNAの検出ならびに半定量の系を確立した。性ステロイドホルモンの標的組織内における性ステロイドホルモン受溶体mRNAは、その発現量が少量であるために、高感度で信頼性、再現性の高い検出法が必要不可欠であった。本年度は受容体mRNAを極めて鋭敏にかつ半定量的に検出することの可能なRTーPCRの確立に全力を上げた。その結果、ノザンブロット法に比較して少なくとも1000倍以上の感度でしかも半定量的に受容体mRNAを検出することが可能となった。まず、ラット末梢組織におけるアンドロゲン受容体(AR)mRNAを定量した。ヒト子宮において、プロゲステロン受容体(PR)mRNAを検出した。ヒト末梢血白血球において、エストロゲン受容体(ER)mRNAを検出し、直接シ-クエンス法により構造解析を行った。さらに、これら性ステロイドホルモン受容体の組織内分布in situ hybridization法によって検討した。その結果、ラット中枢におけるPRmRNAの局在を初めて明らかにした。また、ラット末梢組織におけるARmRNAの局在をin situ hybridization法により検出した。本年度は、ラット中枢ならびに末梢諸組織における性ステロイドホルモン受容体mRAAをRT-PCR法、in situハイブリダイゼーション法を用いて検出し、その組織異性、ホルモン負荷における変化ならびに個体発生について検討した。さらに、ヒト手術検体をもちいて同様に検索した。まず、ラット中枢ならびに末梢諸組織における性ステロイドホルン受容体mRANの定量的検出をRT-RCR-サザン法をもちいて検討した。
レジスタンストレーニングにおけるパワー発揮と筋活動の分析

これまでのレジスタンストレーニングにおけるエクササイズ中の筋活動様式に関する研究では、運動速度を規定しているものが多い.また,速度が変化し、発揮パワーが変化したときに運動に関与する筋群の筋活動水準がどのように変化するかという点については検討がなされていない。しかし、高いパワー発揮を行うためのメカニズムの一つとしてこれらを明らかにするために,エクササイズ中のパワー発揮と筋活動水準の変化について明らかにすることは重要である。本研究はエクササイズにおいて多段階の負荷を最大努力で挙上させた際の発揮パワーと,これに関与する筋群の筋放電開始のタイミングおよび筋活動量を定量的に評価し、パワー発揮に貢献する筋の特定、筋相互間の活動順序の変化について検討することを目的とした。レジスタンストレーニングにおける代表的な単関節および多関節運動として肘屈曲およびベンチプレスを採用し,被験者に多段階の負荷を最大努力で挙上させた.すなわち負荷の大小に関わらず高速で挙上しようとする動作を実施した.その結果は以下の通りである.1)単関節および多関節運動ともにパワー出力と筋活動レベルに相関関係は見られなかった.すなわち,最大努力を行う動作においてはパワーが大きくても小さくても同じ水準の筋活動であることが示唆された.2)ベンチプレス動作における最大パワーが出現した試行において,ピークパワーの出現位置は動作範囲の7080%の位置であった.動作開始時の肩の安定および肩の水平屈曲に大胸筋,三角筋,上腕三頭筋外側頭,上腕二頭筋が貢献していた.肘伸展の作用は動作範囲の60%付近で顕著になり上腕三頭筋長頭の活動がピークとなっていた.このような筋活動パターンは動作遂行時の力-速度関係が変わると変化する.これまでのレジスタンストレーニングにおけるエクササイズ中の筋活動様式に関する研究では、運動速度を規定しているものが多い.また,速度が変化し、発揮パワーが変化したときに運動に関与する筋群の筋活動水準がどのように変化するかという点については検討がなされていない。レジスタンストレーニングにおける代表的な単関節および多関節運動として肘屈曲およびベンチプレスを採用し,被験者に多段階の負荷を最大努力で挙上させた.すなわち負荷の大小に関わらず高速で挙上しようとする動作を実施した.その結果は以下の通りである.1)単関節および多関節運動ともにパワー出力と筋活動レベルに相関関係は見られなかった.すなわち,最大努力を行う動作においてはパワーが大きくても小さくても同じ水準の筋活動であることが示唆された.2)ベンチプレス動作における最大パワーが出現した試行において,ピークパワーの出現位置は動作範囲の7080%の位置であった.動作開始時の肩の安定および肩の水平屈曲に大胸筋,三角筋,上腕三頭筋外側頭,上腕二頭筋が貢献していた.肘伸展の作用は動作範囲の60%付近で顕著になり上腕三頭筋長頭の活動がピークとなっていた.このような筋活動パターンは動作遂行時の力-速度関係が変わると変化する.これまでのレジスタンストレーニングにおけるエクササイズ中の筋活動様式に関する研究では、運動速度を規定しているものが多く、速度が変化し、発揮パワーが変化したときに運動に関与する筋群の筋活動水準がどのように変化するかという点については検討がなされていない。本研究ではレジスタンスエクササイズにおいて多段階の負荷重量を最大速度で挙上させた際の発揮パワーとこれに関与する筋群の筋放電開始のタイミング、筋活動量を定量的に評価し、パワー発揮と筋活動の関係を明らかにすることを目的とした。平成18年度は実験プロトコールの策定および上半身の運動であるベンチプレスを用いた研究を推進した.フリーウエイトを用いてエクササイズの1RMの測定したのち、多段階負荷に対する発揮パワーを測定した。その際に導出した筋電図信号は信号・画像処理ソフトウェアを用いて記録され、ビデオカメラによる映像との同期を行った。各負荷において発揮された最大パワー、筋放電量(RMS)を算出し、発揮パワーと筋電図指標の関連性について検討した。その結果,筋放電量はパワー発揮よりも筋力発揮との相関が高い傾向が認められた.パワー発揮が高くても,筋出力が低い場合には,筋放電量は低い傾向にあった.しかし,ベンチプレス運動は多関節運動であるために,分析対象とした4つの筋(上腕三頭筋,三角筋,広背筋,大胸筋)の動員のパターンは筋出力やパワー発揮との相関とともに個人差も顕著であった.これらの結果を踏まえ,平成19年度には対象を下半身の運動であるスクワットヘと広げることに加えて,単関節運動を用い動作技術の個人差を抑制した条件下で検討することで研究を進めていく.これまでのレジスタンスエクササイズ中の筋活動様式に関する研究では、運動速度を規定しているものが多く、速度が変化し、発揮パワーが変化したときに運動に関与する筋群の筋活動水準がどのように変化するかという点については検討がなされていない。そこで本研究はレジスタンスエクササイズにおける多段階の負荷条件において、最大努力で挙上動作を実施した際の発揮パワーとこれに関与する筋活動を評価し、パワー発揮と筋活動について検討することを目的とした。

単関節運動中のパワー出力と筋活動量について検討した結果、肘屈曲動作時に上腕二頭筋の筋活動において、発揮パワーとの相関関係が認められなかった。強度の増加にともない筋活動量は増大することが一般的な知見であるが、低強度(低筋出力)条件でも高強度条件と同水準の筋活動が見られた。すなわち、最大努力で動作することでパワー出力が60%の場合であっても、100%と同様な筋活動水準であることが明らかとなった。さらに、多関節運動としてベンチプレスを実施した。ベンチプレスにおいては大胸筋、三角筋前部、上腕三頭筋長頭、上腕三頭筋外側頭および上腕二頭筋の筋電図を導出した。このような多関節運動においては、筋によって役割や貢献度が異なる可能性が推察された。そこで各筋の筋活動とパワー、最大パワー発揮時の力、速度などの変数との相関を検討した。その結果、単関節運動と同様にパワー出力と筋活動には有意な相関関係は認められなかった。しかし、大胸筋と上腕三頭筋外側頭において、筋活動と各運動試行の最大筋力およびピークパワー出現時の力との間に有意な相関関係を認めた。これらの結果から、最大努力で挙上するという条件下においては、発揮したパワーと筋活動水準に関係性は見られないこと、ベンチプレスにおいては大胸筋と上腕三頭筋外側頭が挙上により貢献していることが示唆された。
看護師のキャリアデザインに関する研究:ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて

本研究の目的は、病院に勤務する看護師のキャリア志向尺度を作成し、その信頼性と妥当性を検討することである。予備調査後、病院に勤務する看護師517名を対象に郵送による質問紙調査を実施し、有効回答数は278名(回収率53. 8%)であった。キャリア志向尺度試作案は30項目で、5段階評定により測定した。因子分析により因子的妥当性の確認を行った結果、「看護師へのコミットメント」「専門性の向上」「生活との調和」「教育・育成への関心」「ジェネラリストとしての成長」の5因子23項目が抽出され、各因子の内的整合性の指標であるCronbachのα係数は0. 760. 92を示し、信頼性・妥当性が確認された。今後、看護師のキャリアの多様性を網羅する尺度へと発展させていくためには、管理・マネジメントに関する項目を追加し、対象者の範囲を拡張しながら検討してく必要性がある。本研究の目的は、看護職者がワーク・ライフ・バランスを取りながら職業を継続できることを支援することを目指して、病院に勤務する看護師のキャリアデザインを探索的に検討することである。平成21年度は、病院に勤務している看護師のキャリアデザインの実態を把握するために、質問紙調査を実施した。対象はキャリア初期から中期(経験年数110年)にある看護職者200名で、研究協力の得られた施設の看護管理者を通して調査票を配布してもらい、郵送法により回収した。回収数は76部(回収率38.0%)であった。質的統合法(KJ法)を援用して分析した結果、285のカードから7段階のグループ編成を行い6の最終表札【看護職の継続意志】【看護職者としての目標の有無】【看護職を継続するための要件】【ライフイベントによる離職意志】【将来展望の欠如】【看護志向の程度】を得た。結婚や出産などで一時離職しても、看護職としての目標を持ちながら働いていきたいという【看護職の継続意志】を持っているものが多く、研修会等に参加して知識や技術を深めたい、専門看護師などの資格取得という目標を持っているものがいる一方で、キャリアアップは望まないものもおり【看護職者としての目標】に違いがあることがわかった。そして、看護職を継続していくためには超過勤務が少ない、休日はリフレッシュできる等の【看護職を継続するための要件】が必要であり、結婚や出産を機に離職することを考えるという【ライフイベントによる離職意志】にも違いがあった。中には、先のことは考えられないという【将来展望の欠如】を示すものと、同程度の給与を得ることができるなら看護職以外の仕事に就くことも考えるという【看護志向の程度】が低いものがいた。今後はこの結果をもとに、尺度作成のための質問項目を検討していく。平成22年度は21年度に実施した調査からキャリアデザインについて55項目を作成し、項目選別のための質問紙調査を実施した。対象者は東北・北関東地方にある地域医療支援病院に勤務するキャリア初期から中期(経験年数110年)にある看護職者512名で、研究協力の得られた施設の看護管理者を通して調査票を配布してもらい、郵送法により回収した。273部回収され(回収率53.3%)、無効回答6部を除く266部(有効回答率52.0%)を分析対象とした。対象者の平均年齢は27.4歳(標準偏差3.62)、平均従事年数は5年5カ月であった。性別は女性242名(91.0%)、男性24名(9.0%)であり、婚姻状況は未婚184名(69.2%)、既婚82名(30.8%)であった。各項目の記述統計を求め、天井効果のあった5項目とフロア効果のあった3項目、看護志向に関する5項目を除いた42項目について因子分析を行い、因子構造や因子負荷量を考慮し、6因子28項目をキャリアデザイン尺度項目として検討することとした。次に、各因子の内的整合性を確認するためにα係数を求め、α係数の値と因子間の項目数のバランス、全体の項目数を考慮して研究協力者とともに検討し、最終的な尺度として採用する項目を決定した。平成23年度は調査対象者を増やして、採用した尺度項目の妥当性・信頼性を検討していく予定である。

本研究の目的は、看護職者がワーク・ライフ・バランスを取りながら職業を継続できることを支援することを目指して、病院に勤務する看護師のキャリアデザインを探索的に検討することである。対象者は、予備調査対象施設を除く全国の地域支援病院から無作為に30施設を抽出し、研究協力の得られた施設に勤務するキャリア初期から中期(経験年数110年)にある看護師517名で、郵送法による質問紙調査(看護師のキャリア志向尺度試作案30項目)を実施した。本調査の有効回答数は278名(回収率53.8%)であった。性別は男性23名(8.3%)、女性255名(91.7%)、平均年齢は27.86歳(SD4.31)であった。各項目の記述統計の結果から平均値と標準偏差を求め、天井効果とフロア効果を確認した結果、該当する項目はなく、30項目に対して因子分析(最尤法・プロマックス回転)を行った。因子分析によって得られた5因子についてCronbachのα係数を算出し、各因子において最もα係数が高くなる項目構成を確認して最終的に5因子23項目を採用することとした。第1因子は「看護師へのコミットメント」、第2因子は「専門性の向上」、第3因子は「生活との調和」、第4因子は「教育・育成への関心」、第5因子は「ジェネラリストとしての成長」と命名した。因子分析の結果得られた下位概念は、予備調査においても確認されたものであり、妥当性はあると考える。尺度の信頼性について、因子ごとに内的整合性の指標であるCronbachのα係数を算出した結果、0.760.92といずれも内的整合性の基準である0.70以上を示し、5下位概念の信頼性が確認された。
動物細胞における小胞体膜の動態と小胞体-ゴルジ体間の膜輸送の解析

分泌系タンパク質は小胞体(ER)で合成され、微小管上を移動する輸送小胞によってゴルジ体へと運ばれた後に最終目的地へと向う。小胞体上にはER exit site(ERES)と呼ばれるサブドメインが存在し、そこでゴルジ体へのタンパク質輸送(順行輸送)を司るCOPII小胞が形成される。順行輸送に伴ってゴルジ体へと輸送された膜タンパク質の一部は逆行輸送によって小胞体へともどされ、再利用される。小胞体における膜融合はsyntaxin18(Syn18)複合体によって媒介されると考えられている。Syn18複合体:Syn18複合体は、膜内在性サブユニットのSyn18、BNIP1、p31、Sec22bと、膜表在性サブユニットのZW10、RINT-1、Sly1pなどから成る。本年度は、RINT-1がZW10(微小管のモーターであるダイニン-ダイナクチンと相互作用するタンパク質)を小胞体上のSyn18につなぎ止める役割を持つことを示した。また、RINT-1がZW10と同様に小胞体からゴルジ体への順行輸送に直接的に関与することを明らかにした。COPII小胞の形成機構:p125はCOPII小胞のコート成分であるSec23pと結合するタンパク質として同定されていたが、本年度はRNAi法を用いてp125がERESの構築に関与していることを明らかにした。ERESの構造が乱されると、ゴルジ体の構造も変化したが、VSV-Gタンパク質の輸送には影響が見られなかった。酵母Sec16pはCOPII小胞形成に重要な因子であるが、今までその動物オルソログは発見されていなかった。Sec23p結合樹脂を用いてアフィニティ精製された250kDaタンパク質(p250)の部分配列を決定したところ、弱いながらも酵母Sec16pと構造類似性を有するタンパク質であることが判明した。現在その機能を解析している。小胞体-ゴルジ体間の膜輸送は様々な因子によって調節されている。我々は最近、小胞体に存在するsyntaxin18(膜融合を司るSNAREの一種で、この分子種はゴルジ体から小胞体への逆行輸送に関与)がZW10(紡錘体形成チェックポイントタンパク質)、RINT-1、p31、BNIP1(アポトーシス誘導タンパク質)などと結合していることを明らかにした。またtwo-hybrid法によって、ゴルジ体に存在するsyntaxin 5がアポトーシスや神経軸索の伸長抑制といった機能を有するreticulon3(Rtn3)と相互作用している可能性を示唆する結果を得た。本年度はZW10およびRtn3について解析を進めた。1)小胞体に局在するZW10の機能の解明ZW10はM期において染色体上の動原体に存在していると報告されていたが、細胞分画法や蛍光抗体法を用いて、間期には小胞体に結合していることを明らかにした。また、ZW10の過剰発現、抗体のマイクロインジェクション、RNAi法によるノックダウンを行い、間期においてはZW10が小胞体とゴルジ体の間の小胞輸送に関与していることを示した。2)Rtn3の小胞輸送における役割の解明Rtn3を培養細胞で過剰発現させたところ、ゴルジ体は分散したが、小胞体-ゴルジ体の中間コンパートメント(ERGIC)は分散せず、核近傍に凝集体となった。種々の解析の結果、Rtn3を過剰発現させた細胞では、ゴルジ体から小胞体への逆行輸送が阻害されていることが判明した。Rtn3をノックダウンさせると、ゴルジ体の構造がくずれ、ゴルジ体はERGICと会合した状態となった。Rtnはファミリータンパク質であり、Rtn3以外にRtn4-Bが組織普遍的に発現しているが、Rtn4-Bの発現を抑制してもゴルジ体の構造に変化はみられず、膜輸送にはRtn3が関与していることが判明した。

ERESの構造が乱されると、ゴルジ体の構造も変化したが、VSV-Gタンパク質の輸送には影響が見られなかった。酵母Sec16pはCOPII小胞形成に重要な因子であるが、今までその動物オルソログは発見されていなかった。Sec23p結合樹脂を用いてアフィニティ精製された250kDaタンパク質(p250)の部分配列を決定したところ、弱いながらも酵母Sec16pと構造類似性を有するタンパク質であることが判明した。現在その機能を解析している。
軽度～中等度OSAが睡眠時の短期血圧変動に及ぼす影響およびOAによる影響

高齢者、高血圧症患者、糖尿病患者において、夜間の短期血圧変動は昼間よりも明らかな心血管系イベント、死亡率のリスク要因であると報告されている。そのため閉塞性睡眠時無呼吸症(Obstructive Sleep Apnea; OSA)は夜間の短期血圧変動を誘発することで、心血管系イベントのリスク要因である可能性がある。重度OSA治療の第一選択である持続陽圧酸素療法(Continuous Positive Airway Pressure;CPAP)を用いることで、OSAの改善と短期血圧変動の改善がみられることは示されつつある。一方軽度から中等度OSA治療の第一選択であり、重度OSAであっても種々の条件からCPAPが適応できない患者に対して用いられる口腔内装置(Oral Appliance;OA、いわゆるマウスピース)療法で、OSAの改善と短期血圧変動の改善がみられることを示す研究は少ない。本研究では本邦で口腔内装置が保険適用となる軽度から中等度OSA患者を対象とし、軽度から中等度OSAが夜間の短期血圧変動を誘発すること、およびOA療法により短期血圧変動が改善されているかを検討する。当初は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を別の機器で用いる予定であったが、平成28年度は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施する体制を整え、被験者の選択、協力依頼を行う対象を絞り込んだ。これにより効率的にデータの収集を開始した。平成29年度は引き続き被験者の選択と協力依頼を行いつつ、収集したデータの解析を並行して開始した。平成30年度は、追加実験について協議をし、データの解析を進めた。当初は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を別の機器で用いる予定であったが、短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施する体制を整え、被験者の選択、協力依頼を行う対象を絞り込んだ。その後更に被験者に協力依頼を継続した。またデータ解析を開始し、追加実験の必要性を考慮したため当初の予定よりやや遅れて進行している。データ解析を進め、追加実験を含めて研究成果をまとめていく。結果については広く公開し、学会発表及び論文作成を進めている。この成果を元に更に研究を進めていく。一方軽度から中等度OSA治療の第一選択であり、重度OSAであっても種々の条件からCPAPが適応できない患者に対して用いられる口腔内装置(Oral Appliance; OA、いわゆるマウスピース)療法で、OSAの改善と短期血圧変動の改善がみられることを示す研究は少ない。当初は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を別の機器で用いる予定であったが、平成28年度は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施する体制を整え、被験者の選択、協力依頼を行う対象を絞り込んでいる。これによりより効率的にデータの収集、解析を実施していく。当初は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を別の機器で用いる予定であったが、短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施する体制を整え、被験者の選択、協力依頼を行う対象を絞り込んでいるため。現在も被験者に協力依頼を継続しているため当初の予想よりやや遅れて進行している。重度OSA治療の第一選択である持続

陽圧酸素療法(Continuous Positive Airway Pressure;CPAP)を用いることで、OSAの改善と短期血圧変動の改善がみられることは示されつつある。一方軽度から中等度OSA治療の第一選択であり、重度OSAであっても種々の条件からCPAPが適応できない患者に対して用いられる口腔内装置(Oral Appliance;OA、いわゆるマウスピース)療法で、OSAの改善と短期血圧変動の改善がみられることを示す研究は少ない。本研究では本邦で口腔内装置が保険適用となる軽度から中等度OSA患者を対象とし、軽度から中等度OSAが夜間の短期血圧変動を誘発すること、およびOA療法により短期血圧変動が改善されているかを検討する。当初は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を別の機器で用いる予定であったが、平成28年度は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施する体制を整え、被験者の選択、協力依頼を行う対象を絞り込んだ。これにより効率的にデータの収集を開始した。平成29年度は引き続き被験者の選択と協力依頼を行いつつ、収集したデータの解析を並行して開始した。平成30年度は、追加実験について協議をし、データの解析を進めた。当初は短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を別の機器で用いる予定であったが、短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施する体制を整え、被験者の選択、協力依頼を行う対象を絞り込んだ。その後更に被験者に協力依頼を継続した。またデータ解析を開始し、追加実験の必要性を考慮したため当初の予定よりやや遅れて進行している。改めて被験者の選択、協力依頼を行い、短期血圧変動の計測と睡眠状態の計測を同時に実施することで効率的にデータの収集、解析を実施していく。データ解析を進め、追加実験を含めて研究成果をまとめていく。結果については広く公開し、学会発表及び論文作成を進めている。この成果を元に更に研究を進めていく。本研究で用いる睡眠評価装置は外来の備品で代用したため購入を見送ったため。海外の学会への参加を予定していたが、国内の学会への参加に変更したため。被験者のリクルートが遅れているため。(理由)本研究で用いる睡眠評価装置は外来の備品で代用したため購入を見送ったため。(使用計画)解析装置購入、学会参加、被験者リクルートに関わる費用、論文執筆に関わる諸経費に使用予定実験計画の再検討および研究の進捗状況がやや遅れていることから、次年度使用額が生じた。次年度は追加実験、実験結果の解析、研究成果の学会発表および論文執筆に対して研究費を使用する予定である。物品購入、学会参加、被験者リクルートに関わる費用に使用予定
市町村の生涯学習施設・事業経営における法人活用に関する実証的研究

14・15年度の調査活動に引き続き、大都市部の生涯学習関連行政の実態把握調査として、大阪市、神戸市、川崎市、福岡市を対象としたヒヤリング調査を実施。この間の調査活動で得た情報を集約し、市町村生涯学習施設・事業経営の今日的状況をめぐる理論的整理を試みた。なお、その成果は、日本社会教育学会編『講座現代社会教育の理論I現代教育改革と社会教育』(東洋館出版社、2004年)などに公表した。さらに本年度は、調査の過程で、(1)近年、「子どもの居場所づくり」における市民団体への事業委託が本格的に広げられたことで、行政と市民団体の関係構造が大きく変化しつつあることや、(2)地方自治法改正(2003年)による指定管理者制度の導入により、市町村生涯学習施設・事業の外部委託が本格的に企図されはじめてきていることが明らかになったため、これら二者の動向についての調査も並行的に情報収集を行った。その成果は、前者については、「居場所づくりと公的『支援』」(『月刊社会教育』2005年1月号)などに現段階の情報集約の成果をまとめた。後者については、個別のヒヤリングに加え、この問題に関する公開学習会の設計に参画するなど(日本子どもNPOセンター主催「子どもNPOと行政の協働に関するシンポジウム」2005年2月、など)しつつ、情報収集や議論を重ねている段階であり、今後の理論研究につなげていきたいと考えている。平成14年度は、以下のことがらに取り組んだ。第一に、本研究の要である大都市社会教育・生涯学習行政の横断的実態把握調査の実施にむけて、各都市の社会教育職員からの調査協力体制の構築を目的に、仙台市および川崎市の職労教育支部関係者と協働し、過去25年間継続されている大都市職員労組教育支部関係者と研究者の集いの成果をまとめた(4月末発刊予定)。第二に、昨今の国レベルでの制度改革下における生涯学習・社会教育施設・職員のおかれている現状の構造的把握、および、施設の財団委託をめぐる法的課題の論点整理を試みた。第三に、静岡県下における実態調査である。一つには、生涯学習施設の基幹施設であり、かつ近年の行政改革や地方分権改革の影響を最も大きく受けている条例公民館に対する悉皆調査を、静岡県公民館連絡協議会の協力を得て実施した。二つには、コミュニティ・レベルでの内発的な活性化がみられる静岡県内のケースを調査し、現代における市民的協働が生み出される条件について考察した。平成15年度は、以下のことがらに取り組んだ。第一に、本研究の要である大都市社会教育・生涯学習行政の横断的実態把握調査を実施した。その成果は「大都市の社会教育実態把握調査中間報告」として、第26回大都市の社会教育・研究と交流の集い(横浜市職員会館いせやま会館2003年9月)で報告した。第二に、本研究テーマである生涯学習施設経営における法人活用については、地方自治法改正による指定管理者制度の導入などといったきわめて新しい政策的動向が現れており、そのような動向を導き出している国および地方公共団体の教育行政改革をめぐる理論的整理を試み、成果の一部を日本社会教育学会年報(2003年)に発表した。また、静岡県教育委員会社会教育課のご協力を得て、この間の知見を下敷きに静岡県教育委員会の主催する市町村教育委員会涯学習・社会教育関係研修会を共同設計することで、本研究で得られた知見を公開しつつ、先進地区の動向をとらえた。一つには「市町村合併によって社会教育はどう変わるか」(静岡グランシップ、2003年110月)であり、合併特例法に先駆けて合併した岐阜県山県市、岐阜県瑞穂市、愛知県田原市に学びながら、社会教育行政のすりあわせをめぐる諸問題を協議した。二つには「新たな社会教育行政の構築に向けて-先進事例に学ぶ」(静岡グランシップ、2004年2月)であり、個性あふれる社会教育行政への取り組みが全国的に注目される埼玉県鶴ヶ島市、神奈川県相模原市の取り組みをとらえた。第三に、地方分権政策移行、普及するNPM型の自治体経営改革の影響を色濃く受けた生涯学習施設経営改革の方針が先駆的に見られる福岡市の校区公民館の実態調査を集中的に行った。後者については、個別のヒヤリングに加え、この問題に関する公開学習会の設計に参画するなど(日本子どもNPOセンター主催「子どもNPOと行政の協働に関するシンポジウム」
創傷治癒過程における単球・マクロファージ系細胞と線維芽細胞との相互作用の解明

創傷治癒過程における単球・マクロファージ系細胞の相互作用を調べるため、両細胞の共培養系を確立した。ヒト末梢血より採取した単核球分画を温度応答性ディッシュを用いて継代培養することにより、CD11b陽性、CD14陽性の単球・マクロファージ系細胞を純化できた。共培養下では、線維芽細胞の増殖は促進されていた。また、共培養下では、線維芽細胞の1型コラーゲン、TGFbeta1などの発現は抑制される一方、MMP1の発現は促進されていた。創傷治癒過程では、単球・マクロファージ系細胞の分泌する液性因子により、線維芽細胞の増殖は促進されるものの、線維化そのものはむしろ抑制されていることが示唆された。創傷治癒過程における単球・マクロファージ系細胞と線維芽細胞との相互作用を調べるため,まずは両細胞の共培養系を確立した。2層構造から成る特殊なプレート(BD社,セルカルチャーインサート)を用いることにより,末梢血から採取した単球・マクロファージ系細胞は上層で,皮膚から採取した線維芽細胞は下層で,共通の培地のもとでそれぞれ独立して培養することが可能となった。その結果,線維芽細胞は単球・マクロファージ系細胞との共培養下ではその増殖が促進されることが明らかとなった。また,遺伝子発現を調べた結果,共培養下では,線維芽細胞のコラーゲン発現は抑制される一方,MMP1発現は促進されることが明らかとなった。同様の傾向は,単球・マクロファージ系細胞の培養上清を線維芽細胞に加えた場合でも認められた。以上の結果から,創傷治癒過程では,単球・マクロファージ系細胞が分泌する液性因子により,線維芽細胞の増殖は促進されるものの,線維化そのものはむしろ抑制されていることが示唆された。創傷治癒過程における単球・マクロファージ系細胞と線維芽細胞との相互作用を調べるため、両細胞の共培養系を確立した。単球・マクロファージ系細胞はヒト末梢血から単核球分画を分離し、接着培養にて増殖を試みた。その際、温度応答性ディッシュを用いることにより継代が可能になること、継代を重ねるたびに単球・マクロファージ系細胞(CD11b陽性、CD14陽性)の割合が増加し、純化していくことが明らかとなった。2層構造からなる特殊なプレート(セルカルチャーインサート、BD社)を用いて、単球・マクロファージ系細胞は上層で、線維芽細胞は下層で、共通の培地のもとでそれぞれ独立して培養する独立型共培養のアッセイ系を確立した。線維芽細胞は単球・マクロファージ系細胞との共培養下ではその増殖が促進されることが明らかとなった。また、共培養下では、線維芽細胞の1型コラーゲン、TGFbeta1などの発現は抑制される一方、MMP1の発現は促進された。同様の傾向は、単球・マクロファージ系細胞の培養上清を線維芽細胞に加えた場合でも認められた。以上の結果から、創傷治癒過程では、単球・マクロファージ系細胞の分泌する液性因子により、線維芽細胞の増殖は促進されるものの、線維化そのものはむしろ抑制されていることが示唆された。創傷治癒予定していた単球・マクロファージ系細胞と線維芽細胞の共培養系を確立することができた。また,その共培養系を用いることにより,線維芽細胞は単球・マクロファージ系細胞の存在下では増殖が促進されること,一方では線維化はむしろ抑制されるという新たな知見が得られた。これまでの研究により,単球・マクロファージ系細胞による線維芽細胞の増殖促進,線維化抑制は明らかとなったが,そのメカニズムは未だに不明である。単球・マクロファージ系細胞は様々な液性因子を分泌することが知られているため,今後はそれらの液性因子を中和抗体などによって阻害する実験を行い,線維芽細胞の増殖促進や線維化抑制をコントロールしている液性因子を同定したい。MACS細胞分離装置を購入予定であったが,これまでのところ他の研究室から借用することにより購入せずにすんできたため。今後継続して研究を進めていくためにはMACS細胞分離装置を頻回に使用する必要が出てくるため,研究の進行状況に応じては次年度に購入する予定としている。
医療用医薬品による膵腺房細胞の分化転換によるインスリン分泌細胞の再誘導

膵島では、現在までに7種類の細胞の存在が確認されている。主要なものは、α細胞、β細胞、δ細胞、PP細胞などである。これらの細胞には可塑性があり、GLP-1受動態作動薬をはじめとする薬剤や病態、化合物等の外挿刺激により、増殖、あるいは相互に分化/転換することはほぼ確実視されている。今回、ストレプトゾシン投与により発症させた糖尿病モデルマウスに、血糖改善作用のあることが報告されている薬剤を投与することで、実際の血糖改善効果と膵島での遺伝子発現変化を網羅的に解析することを目的として検討を行った。現在までのところ、薬剤投与後4週間から6週間で血糖改善効果が発揮されることを確認した。また糖尿病処置と同時並行して薬剤を投与することで糖尿病の重症度(血糖値上昇)の観点から、より軽症になっている可能性が示唆された。これら一連の変化は、組織学的には膵島の再出現によって達成されていることが示唆された。糖尿病のコントロールマウスと比較して、膵組織の単位面積あたりの膵島の出現率とその面積は、治療群で増加していた。一方、正常コントロール群と比較した場合には、有意差を伴って相当な相違が認められた。しかし血糖改善効果からすると、病態改善には十分量のインスリン産生細胞の再出現か、もしくはインスリンの分泌量があることも確認された。インスリン分泌細胞の由来については、現在、遺伝子の発現変化について網羅的に解析しているところである。特に、β細胞の分化/転換、増殖に抑制的に働いているとされるUncoupling protein-2や、増殖に関係しているInsulin/insulin-like growthfactor-1からのシグナル伝達に注目して解析している。昨年9月4日に試料や試薬などが保管されている建物が36時間程度停電した。これにより、試料・試薬が失われてしまったことにより、研究が一時停滞した。得られた組織、試料により、組織中の遺伝子発現、タンパク質発現、表面抗原の変化をスクリーニングする。既報に基づき、α細胞やβ細胞の分化や細胞運命の転換に関わる遺伝子について注目して解析を予定している。これら一群の遺伝子の発現変化の解析により、低分子化合物が影響をおよぼしている標的分子、あるいは分化転換に影響しているシグナル伝達に関わる分子を見つけ出したいと考えている。昨年9月に発生した停電により、試料、試薬類が失われてしまった。このことで、実験の再開が遅れた。その結果、研究の進捗にも影響したため残額が発生した。また、新年度では異動により請求事務が出来な無くなる恐れがあったため、解析依頼の発注を止めざるを得なかった。以上が次年度使用額が生じた主な理由である。異動先で費用の請求が可能となった時点で、課題遂行とその進捗を図りたい。
セラミックス繊維強化金属複合材料のキャラクタリゼーション

本研究はSiC/Al複合材料を1つの例とし金属系複合材料に於て最も大きな問題となるマトリックスの内部歪及び界面における化学的変化を電子顕微鏡のみならず構造敏感な性質である内部摩擦測定法を通じて計測しそれをキャラクタリゼーションの1つとして用いることを目的として行ったものである。実験方法としては周波数、温度に関して幅広いスペクトルを計測するため2つの装置を作製した。1つは10^<-5>10Hzの間で振幅を10^<-5>10^<-3>程度まで変えられる強制ねじり試験装置、他の一つは歪振幅は10^<-5>以下であり周波数は数kHz数100Hzの範囲であるが温度範囲が-200°C600°C迄広げて測定できる静電型横振動内部摩擦測定装置である。また電顕観察には2000FX(JEOL)が用いられた。周波数依存性ではP1、P2およびP3のピークが計測され、P1は転位に基くボルドニピーク、P2は転位と溶質原子の相互作用、P3はより間隔が広く固着力の強い不純物原子との相互作用として考えられたが、P3はSiC/Al系特有のピークとして検出され今後のキャラクタリゼーションに役立つものと考えられる。周波数依存性でも室温極低周波で複合材料特有の緩和が認められた。これとP3との関係は興味深い。歪振幅依存性からは転位の不純物原子による固着が考えられた。大振幅領域では転位の増殖と点欠陥による固着などに依った内部摩擦変化が認められた。ファイバーの方向依存性は0°90°の間で測定されたが内部摩擦は90°で最も大きく0°で最も小さかった。これは90°方向の場合に応力集中が存在するためであると考えられる。またファイバー容量が増大すると内部摩擦は増大した。以上の結果は電顕による転位密度増大、溶質原子の溶け出しの証明とも一致しており、複合材料のキャラクタリゼーションに内部摩擦は有力な手段と成り得ることを明らかにした。PCS-SiC/Al複合材料について以下の事項の検討を行ない、界面構造のキャラクタリゼーションについての問題点の摘出を行なった。(1)プリフォームワイヤの特性を変動させる因子の摘出を行ない、製品特性の安定化の為の重要因子として界面での反応層の抑制の為に製造プロセスでの加熱を最少限度にとどめる事の有効性を明らかにした。(2)素材界面接合強度特性,曲げ強度特性,捻り強度等の測定を行ない素材界面の微視的構造との相関を明らかにする為、プリフォームワイヤ及びSiC単繊維の強度測定を行ない、室温で歪速度変化法による変形の活性化体積の比較を行なった。(3)TEM観察・X線回折より熱処理によるSiCの結晶化及び界面でのSiC結晶の生成等が示唆されており、熱処理による強度特性の劣化の機構が明らかとなった。更に、中性子照射による界面反応の抑制及び、SiCの微細な結晶化が認められ、強度特性とヤング率の向上との相関についても基礎的な理解が得られた。(4)SiC/Alの熱履歴又は照射歴に対応する微細構造の変化を明らかにする為、超高圧電顕内での組織変化"その場観察"も行ない、上述したモデルの妥当性を示した。

(5)強制捩り法による内部摩擦測定により、界面・マトリックスからの内部摩擦を測定し、複合材料化に伴うマトリックスの結晶微細化及び繊維によるマトリックスの拘束効果のある事を明らかにした。この拘束効果は500C以上まで作用しており、SiC/Alの複合材料の高温強度の高さとも関連づけて理解された。現段階ではマトリックスの粒界ピークは明らかになっているが、界面に関連したピークについては現在検討中である。本研究ではセラミックス繊維強化金属複合材料のキヤラクタリゼーションを内部摩擦測定によって行ないその特性を識別することを目的として行なっている.試料としてはPCSーSiC/Al系複合材料を用い,測定方法としては周波数可変内部摩擦測定装置を用い,10^<-4>10Hzの範囲内で内部摩擦の測定を行なった.試片は複合材料より1×4×4560mm^3の試片形状のものを切出した.主として応力振巾依存性,温度依存性ならびに周波数依存性を明らかにした.振巾依存性については純Alと比べ振巾非依存領域から振巾依存領域に入る離脱応力は複合材料の方が大きく,また振巾依存内部摩擦は複合材料の方が小さかった.これはSiCよりAlマトリックスの方へ過剩C,N,Oなどの原子が製造過程で拡散してゆくためと考えられる.温度依存性については1Hzで550°K,0.08Hzで530°Kにピークがみとめられるが,これは粒界緩和ピークであると考えられる.その活性化エネルギーは2.1eVでありAl中の自己拡散の活性化エネルギーよりわづか大きい.また複合材はピーク高さが小さかったがこれは粒界への不純物拡散によるものと考えられる.周波数依存性については1010^<-3>Hzの間で測定した場合,そのままの状態では0.07Hzにピークがみとめられたが773°K1hrの熱処理により消滅した. 773°Kでは電顕観察より界面反応がみとめられており,これは界面近くの転位構造が関係しているものと考えられる.またヤング率の測定よりSiCの結晶値/アモルフアスの間の状態を知ることができる.現在,SiCの容積率依存性,方向性依存性が測定されそれよりSiCのヤング率が求められているがPCS系のヤング率は完全結晶のそれと比べて低い値が得られている.複合材はブリフォームワイヤーとしてSiC/A1の線を作り、それを重ねてホットプレスにより製作するマトリックス及び界画はその物性に大きく影響する。昭和63年度は横振動型内部摩擦測定装置を用いて50OHzで液体窒素温度領域から100°C迄測定を行い、その振動特性より内部構造のキャラクタリゼーションを行うことを目的とした。実験方法としては静電駆動及び検出方式による内部摩擦を行い、また電子顕微鏡による組織観察を行った。低温側よりP1、P2、P3の3つのピークを見出した。P1については加工したアルミニウムに見出されるボルドニピークと同一温度であるとまころから内部歪として存在する転位のキンク対形成による緩和であると考えられる。P2についてはHasigutiピークと同じ温度範囲に存在するところから転位と溶質原子との相互作用に基く物と考えられ、特にSiC中に過剰に含まれているCと、内部歪として存在する転位との相互作用が考えられた。P3ピークはファイバーが試片と平行の場合には認められず、直世方向の場合には増大することから、P2に比べて振隔依存性が大きく、直世方向で現れるのはアファイバーの応力集中により自隔が増大するためであると考えられる。P3についてはP2よりも強い固着力を持つ不純物(たとえばSiCなど)がCの固着点より大きな間隔で存在しているとし、それが熱的の緩和するさ考えると説明が可能である。P3ピークはSiC/A1複合材料に特有の物であり界面の寄与も考えられたが活性エネルギーが自己拡散のエネルギーと比べて小さいところよりやはりA1マトリックス内での緩和によると考えられる。
生体内での酸化的ストレスに対するメタロチオネインの防御効果

1.ICR♂マウス(5W)の塩化亜鉛(200μmol/kg)を薬物投与1日前に1回皮下投与して肝臓中のメタロチオネイン(MT)濃度を増加させることにより、四塩化炭素(0.5ml/kg,s.c.)あるいはメナジオン(350μmol/kg,s.c.)投与で認められる肝臓での脂質の過酸化並びに血漿GPT活性の上昇が共に著しく軽減された。しかしながら、MT合成阻害作用を有するプロパルジルグリシン(500μmol/kg)を亜鉛投与2日前から1日1回、3日間皮下投与することにより、肝臓中MT濃度の増加が抑制され、亜鉛前投与による両薬物の肝毒性の軽減も有意に抑制されることが明らかになった。2.予め薬物投与4時間前にグルタチオン(GSH)合成阻害剤であるブチオニンスルフォキシミン(BSO,4.5mmol/kg)をICR♂マウス(5W)に1回皮下投与して腎臓中のGSH濃度を約12%まで低下させることにより、BSO未処理時には毒性を示さない量の制癌剤シスプラチン(45μmol/kg)が強いジ腎毒性(腎臓での脂質の過酸化および血中尿素窒素の上昇)を示した。しかしながら、塩化亜鉛(200μmol/kg,s.c.)を1日1回、2日間前投与して腎臓中のMT濃度を約10倍に増加させることによって、GSH欠乏時に認められるシスプラチンの腎毒性が有意に抑制された。シスプラチンは標的組織である腎臓で酸化的ストレスを引き起こすことが知られている。従って、MTオよびGSHは酸化的ストレス負荷に対して互いに協調して防御的に働いていると思われる。3.ICR♂マウス(5W)右後肢足首の虚血で発生する足浮腫がMT(2.0mg/kg)を虚血直前に尾静脈内投与することによって、著しく抑制されることが見出された。フリーラジカルの産生が炎症の発現に関与していることから、このような現象はMTが虚血によって産生されたフリーラジカルを除去したためと考えられる。以上の結果から、MTは酸化的ストレスに対すると生体内防御因子として重要な役割を果たしていることが強く示唆された。
ヒト腫瘍における変異型p53蛋白のリン酸化と血管新生諸因子発現との関連性

(目的)膀胱移行上皮癌62例において、過剰発現しているp53蛋白のリン酸化と血管新生諸因子発現(VEGF, HIF-1, VHL)および増殖能マーカーであるMIB1発現との関連性について免疫組織化学的に検討した。(方法)p53のリン酸化については、セリン15,20,392それぞれがリン酸化されたp53を特異的に認識する抗体(p-Ser15-p53,p-Ser20-p53,p-Ser392-p53)の染色性により判定し、p-Ser392-p53は、++,>陽性細胞50%;+,5-49%;-,<4%、p-Ser15-p53およびp-Ser20-p53は、陽性例が少なく、ほとんどの例でheterogeneousな染色性を示したため、+,>1%;-,0%とした。他の抗体については、VHLは核が染色され、+,>5%;-,0-4%とし、VEGE, HIF-1は細胞質が染色され、+,強中等度陽性;-,弱陽性陰性とした。統計学的検討は、Chi-square testおよびMann-Whitney U-testを用いた。(結果)p-Ser392-p53陽性例(++,+)が陰性例と比較して有意にMIB1の標識率が高値であり(p=0.0174)、セリン392リン酸化とVEGF(p=0.0473)、セリン15リン酸化とVHL(p=0.0103)に有意な関連性がみられた。さらにp53陽性例44例においても、セリン392リン酸化とVEGF(p=0.0389)、セリン15リン酸化とVHL(p=0.0085)に有意な関連性がみられた。(考察)膀胱癌において過剰発現している変異型p53のセリン392リン酸化はMIB1およびVEGF高発現と関連し、血管新生、腫瘍進展に対しては促進的に働いており、一方、セリン15リン酸化はVHL高発現と関連し、血管新生に対しては抑制的に働いている可能性が示唆された。膀胱移行上皮癌36例(grade1:3例、grade2:12例、grade3:21例)について免疫組織化学的染色を行った。p53、Ser392リン酸化p53(Ser392)、Ser15リン酸化p53(Ser15)、Ser20リン酸化p53(Ser20)の陽性率はそれぞれ69.4%(25/36)、41.7%(15/36)、36.1%(13/36)、19.4%(7/36)であり、p53陽性25例のうち、各種リン酸化p53の陽性例の割合はそれぞれSer392:72.0%(18/25)、Ser15:48.0%(12/25)、Ser20:24.0%(6/25)であった。血管新生因子の陽性率は、VEGF:66.7%、VHL:47.2%、HIF-1α:69.4%であった。各種p53と血管新生諸因子発現との関連性では、p53・VHL(p=0.0113)、p53・HIF-1α(p=0.0333)、Ser392・VHL(p=0.0350)、Ser392・HIF-1α(p=0.0234)、Ser15・VHL(p=0.0462)、Ser15・VEGF(p=0.0441)、Ser20・HIF-1α(p=0.0346)で有意な関連性がみられた。p53陽性25例での検討では、Ser15とVEGFとの間のみに有意な関連性がみられた。以上、膀胱移行上皮癌で発現しているP53は種々の程度にリン酸化されており、そのリン酸化は血管新生諸因子発現と関連していることが示唆された。現在までのところ、p53リン酸化と腫瘍のgradeや浸潤の有無等の臨床病理学的諸因子との関連性は認められていないが、検討した症例数が極めて少なく、症例にも偏りがあるため、さらに多数例の検討が必要である。