hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
状況論的アプローチによる要支援・要介護高齢者の在宅継続を支援する実践モデル構築

2015年5月2016年2月に各居宅介護支援事業所に訪問し、ケアマネジャー15名に調査を行った。結果、32ケースのデータを取得した。平成28年度は、取得データのうち、ケース数の多い「要介護4,5で重度の場合」のデータ(28ケース)についてケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかをまとめた。すなわち、支援実践の展開を、以下の枠組みで整理した。(a)CMと当該高齢者の相互行為で、いかなる概念的道具(人間が文化歴史的に作り出した概念。例えば、医学、介護、生物学的知見等も含まれる)が用いられているか、(b)在宅継続支援の実践共同体(高齢者の家族、他の専門職等)における分業はどのようになっているか。本研究は、先行研究で明らかとされつつある高齢者の在宅継続の可否と関連する要因を踏まえた上で、高齢者の在宅継続を阻害すると考えられる条件下での在宅継続支援実践の展開に注目した。具体的には、(1)既存研究の文献検討によりケアが必要な高齢者の在宅継続の可否と関連すると考えられる要因を整理した。(2)ケアプラン等の文書調査とCMへの半構造化インタビュー調査を行い、高齢者の在宅継続を疎外すると考えられる条件下の1つである「要介護4,5で重度の場合」、ケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかをまとめた。(3)「重度の場合」の中でも、終末期支援の医療・介護連携について事例の再分析結果をまとめた。平成26年度は、分野横断的な既存研究の文献検討により、ケアが必要な高齢者の在宅継続の可否と関連すると考えられる要因を上記のように整理した。また、在宅生活継続は、上記を含む多様な要因が関連しあっており、それらを包括的に把握する必要性が確認された。これらは、平成27年度の事例収集の際のベースとなる事項であり、研究目的の達成度としては「(2)おおむね順調に進展している」が妥当であると考えられる。平成28年度は、追加調査、報告書の作成、在宅継続支援のモデルの提示を行う。収集した事例から、ケアマネジャーが、いかに本人や家族と相互行為の中で関係性を作りあげ、居住継続を可能とするような実践を行っているかを明らかにする。社会福祉学平成27年度は、高齢者の在宅継続を阻害すると考えられる条件下での先駆的在宅継続支援実践の事例収集と結果の整理・分析に力点を置く。具体的には、平成26年度(1年目)で明らかになった高齢者の在宅継続を阻害すると考えられる条件が生じた担当ケースで、ケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかについてインタビュー調査を行う(大都市圏における要支援・要介護高齢者の事例を収集する)。本年度実施したケアマネジャーへの調査のうち、研究協力者から調査設計・進行上の助言を受けるための遠方の交通費などを予定していたが、調査設計・進行上の問題は少なく、今年度調査上の助言を得るよりも、分析と結果のまとめ作成の際、助言を受けることとした。本年度実施した分野横断的な既存研究の文献検討のうち、研究協力者から介護サービス利用について文献検討上の助言を受けるための遠方の交通費等を予定していたが、本テーマと関連する介護保険制度成立後の介護サービス利用については既存の研究がまだ少なく、今年度文献検討上の助言を得るよりも、実際のケアマネジャーへの調査の際、助言を受けることとした。
脳血管攣縮における中膜平滑筋細胞の蛋白合成能に関する研究

1、中膜平滑筋細胞におけるribosomeの形態学的変化電顕下にribosomeを観察し、4個以上凝集しているribosomeをaggregated ribosomeとし、aggregated ribosomes/total ribosomes×100にてaggregated rateを算出した。Control群ではaggregated rateは73%であった。経斜台的にPGF2a10-4Mを局所投与した生理的収縮群のaggregated rateは70%であり、生理的血管収縮ではribosomeに形態学的変化は認めなかった。クモ膜下出血モデルにおけるaggregated rateは、クモ膜下出血後1時間では62%と変化を認めなかったが、24時間では30%とcontrol群と比較し、有意に低下したが、myonecrosisを生じない1回出血7日後ではcontrol群の65%まで回復した。それに対し、2回出血モデルでは、4日目で25%とさらに低下し、7日目、14日目においても38%、43%と、aggregated rateの低下が持続していた。電顕下に観察されたribosomeのdisaggregationが、ribosomeの機能を反映しているかを確認するために、in vitroにおける蛋白へのアミノ酸の取込み量を測定した。測定にはcontrol群とaggregated rateが最も低下している2回出血4日目の脳底動脈を用いた。Control群の蛋白へのアミノ酸の取込み量は2400dpm/mg proteinであったのに対し、2回出血4日目では1200dpm/mg proteinと有意に低下しており、電顕下に観察し得たribosomeの形態に一致した。以上より、クモ膜下出血後の中膜平滑筋細胞において長期間にわたって蛋白合成が障害されていることを明らかにした。また、この持続する蛋白合成障害が、クモ膜下出血後の遅発性平滑筋細胞壊死を起こすものと考えられた。
弦理論とミラー対称性の幾何学

本研究計画では,非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体の周期積分とそれの満たす微分方程式について,ミラー対称性に深く関わって以下のような成果が得られた.非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体が特異点C^2/Z_<μ+1>のc_1=0特異点解消によって与えられるとき,その周期積分は斎藤恭司氏による原始形式の理論に密接に関係することが明らかになった.周期積分は,代数的トーラスの作用の下での不変性を持ち,このためGel'fand-Kapranov-Zelvinskiによる多変数超幾何微分方程式系(GKZ方程式系)を満たすことが示された.その結果,斎藤恭司氏による原始形式の理論をGKZ方程式系の言葉で述べることが可能となった.また,原始形式のモノドロミー性質はルート系A_n型のワイル群であることが知られているが,周期積分ではこれが拡張されてアフィンワイル群となることが見いだされた.このような構造は,3次元の特異点C^3/G(G⊂SL(3,C):有限アーベル群)とそのc_1=0特異点解消の場合にも拡張されて成り立つことが分かり,周期積分とGKZ方程式系の関係について明確な記述が得られた.また,そのモノドロミー性質はMcKay対応と呼ばれる表現論と複素代数幾何学を結びつける対応にうまく合致することが観察された.すなわち,表現論と複素代数幾何学の範疇で議論されるMcKay対応は,ミラー対称性(変換)のもとで超越的なサイクルの理論に移行し,例えば複素代数幾何学におけるフーリエ・向井変換は,周期積分のモノドロミー性質として現れることが具体例によって確かめられた.また,このミラー対称性(変換)由来するモノドロミー性質を,コホモロジー環に値をとる超幾何級数を用いて「数学的な予想」と言う形で明確に定式化することが出来た.本研究計画では,非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体の周期積分とそれの満たす微分方程式について,ミラー対称性に深く関わって以下のような成果が得られた.非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体が特異点C^2/Z_<μ+1>のc_1=0特異点解消によって与えられるとき,その周期積分は斎藤恭司氏による原始形式の理論に密接に関係することが明らかになった.周期積分は,代数的トーラスの作用の下での不変性を持ち,このためGel'fand-Kapranov-Zelvinskiによる多変数超幾何微分方程式系(GKZ方程式系)を満たすことが示された.その結果,斎藤恭司氏による原始形式の理論をGKZ方程式系の言葉で述べることが可能となった.また,原始形式のモノドロミー性質はルート系A_n型のワイル群であることが知られているが,周期積分ではこれが拡張されてアフィンワイル群となることが見いだされた.このような構造は,3次元の特異点C^3/G(G⊂SL(3,C):有限アーベル群)とそのc_1=0特異点解消の場合にも拡張されて成り立つことが分かり,周期積分とGKZ方程式系の関係について明確な記述が得られた.また,そのモノドロミー性質はMcKay対応と呼ばれる表現論と複素代数幾何学を結びつける対応にうまく合致することが観察された.すなわち,表現論と複素代数幾何学の範疇で議論されるMcKay対応は,ミラー対称性(変換)のもとで超越的なサイクルの理論に移行し,例えば複素代数幾何学におけるフーリエ・向井変換は,周期積分のモノドロミー性質として現れることが具体例によって確かめられた.また,このミラー対称性(変換)由来するモノドロミー性質を,コホモロジー環に値をとる超幾何級数を用いて「数学的な予想」と言う形で明確に定式化することが出来た.本年度の研究では,周期積分を表す多変数超幾何級数とそれのモノドロミー性質について調べ成果を得た.特に,商特異点のc_1=0解消から得られる非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体について,特異点理論との関連を明確にすることによって,周期積分が原始形式(primitive form)と呼ばれるもののサイクル上の積分を表すことが明らかになった.また,2次元の商特異点の場合に,サイクルとそのモノドロミー性質について,ホモロジー的ミラー対称性の観点からみた描象が明らかになり,コホモロジーに値をとる超幾何級数を導入するに至った.さらに,2次元では,商特異点の解消が点のヒルベルト概型で表されることが,周期積分の解析の見通しを良くすることが明らかになり,このことによって,3次元への拡張の手掛かりが得られた.今年度の研究計画に従って,商特異点のc_1=0解消に関するMcKay対応の場合に局所ミラー対称性を調べた.その成果として,1)この場合の周期積分の正確な定義が得られ,さらに特異点理論において知られている原始形式(primitive form)との類似と相違が明らかになった,2)幾つかの具体的な例の場合に,実際に積分サイクルを構成し,周期積分をあからさまに積分することが出来た,3)前述の例の場合に周期積分のモノドロミー性質を完全に決定することが出来た.具体的に構成された例では,積分サイクル(消滅サイクル)とそれらのミラー双対としての連接層との対応が具体的に現れていることが観察された.特に,幾つかの消滅サイクルは非コンパクトなサイクルとなって現れることが見いだされ,この事実がミラー双対である連接層の幾何学においてどのように反映するか,と言う新しい問題提起に結びついた.

また研究計画に従って,変形の次元が1次元であるカラビ・ヤウ多様体の周期積分に関して,そのモノドロミー性質の分類を行ったC.Doran(米国Washington大)氏を招聘し,研究成果の詳細な解説を受けた.その結果,カラビ・ヤウ超曲面の周期積分を定める微分方程式と,ファノ多様体の量子コホモロジーに関する微分方程式との間に不思議なつながりが見いだされた.非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体が特異点C^2/Z_<μ+1>のc_1=0特異点解消によって与えられるとき,その周期積分は斎藤恭司氏による原始形式の理論に密接に関係することが明らかになった.周期積分は,代数的トーラスの作用の下での不変性を持ち,このためGel'fand-Kapranov-Zelvinskiによる多変数超幾何微分方程式系(GKZ方程式系)を満たすことが示された.その結果,斎藤恭司氏による原始形式の理論をGKZ方程式系の言葉で述べることが可能となった.また,原始形式のモノドロミー性質はルート系A_n型のワイル群であることが知られているが,周期積分ではこれが拡張されてアフィンワイル群となることが見いだされた.このような構造は,3次元の特異点C^3/G(G⊂SL(3,C):有限アーベル群)とそのc_1=0特異点解消の場合にも拡張されて成り立つことが分かり,周期積分とGKZ方程式系の関係について明確な記述が得られた.また,そのモノドロミー性質はMcKay対応と呼ばれる表現論と複素代数幾何学を結びつける対応にうまく合致することが観察された.すなわち,表現論と複素代数幾何学の範疇で議論されるMcKay対応は,ミラー対称性(変換)のもとで超越的なサイクルの理論に移行し,例えば複素代数幾何学におけるフーリエ・向井変換は,周期積分のモノドロミー性質として現れることが具体例によって確かめられた.原始形式あるいは周期積分について,それらのラプラス変換を考えるとモノドロミー性質はストークス問題と呼ばれる解の接続性質に移行する.周期積分のラプラス変換は,ある不確定特異点型の微分方程式を満たすが,ミラー対称性に関わる周期積分の場合,この微分方程式は退化型であることが見いだされた.
デジタルヒューマンモデルを用いた鼻咽腔運動解析法の開発と口蓋裂言語臨床への応用

1.運動解析法の開発赤外線パターン照射下に、3台の赤外線カメラと1台の可視光カメラから作成される動画距離画像に対し、相同モデル、FFD法、そして主成分分析を応用し、平成18年度に開発した口唇運動解析法を用いて、健常人の口唇運動の解析を行った。各母音発話時の口唇運動の特徴を表す主成分値を抽出し、その主成分値を二次元空間上でプロットし、判別分析を行った結果、「う」と「い」の差などが判別可能なことが明らかとなり、運動解析において主成分分析が有用な方法であることが示唆された。2.立体内視鏡を用いた距離画像の作成外周φ5.4mmの左右2本の硬性鏡を組み込んだ立体内視鏡を用いてデジタル・ヒューマンモデルの開発を進めた。基礎実験より、立体内視鏡の特性として、(1)画像中心のズレ、(2)中心から遠くなるに従って画像の歪みが強くなる、(3)左右画像の輝度の差が存在することが明らかとなった。(1)と(2)はTsaiアルゴリズム、(3)はLoGフィルタリング処理を応用することにより解決した。そして、レクティファイ処理、Birchfieldの方法を応用し、立体内視鏡の画像から距離画像を作成することに成功した。3.鼻咽腔セファロ写真を用いた鼻咽腔形状とナゾランス値との関連性安静時、ブローイング時、「あ」発音時に撮影した側面頭部エックス線規格写真を用いて鼻咽腔形状を計測した結果と、ナゾメータ検査の結果算出されるナゾランス値(開鼻声度)と間の関連性を多変量解析した。その結果、軟口蓋の長さと咽頭深さの比率、そして軟口蓋挙上度がナゾランス値に強く関連していることが明らかとなった。1.鼻咽腔運動定量シミュレーションシステムの構築(1)相同化モデル作成:鼻咽腔の相同化モデル作成エンジンを開発するために、まず口唇運動解析をベースに進めた。3台の赤外線カメラと1台のカラーカメラからの画像を用いて、マルチプル・ベースライン・ステレオ法を応用して口唇周囲の距離画像を作成する。その距離画像をもとに、まず特徴点と、ベジェ曲線を用いた口唇の特徴線を求め、解剖学的に意味のある8つの領域に口唇を分割する。各領域において、uv座標系を設定し、グリッドを作成して、その交点を求める。すなわち、このグリッドの交点群によって構成されるモデルが相同化モデルである。以上の如く、今年度はまず相同化モデルの作成方法を開発した。(2)Free Form Deformity(FFD)法:相同化モデルを用いて、時間軸に対するモデルの変形として関数化することにより運動情報を求める。すなわちFree Form Deformity(FFD)法を用いることにより、鼻咽腔運動を関数化する方法を考案した。(3)主成分分析:主成分分析から得られる各得点を指標として運動解析を行う方法を考案した。各主成分をブラウザ上で表示し、各主成分の意味づけを行う。各運動と主成分得点の関連性を検討することにより運動の定量化を可能とするシステムを構築した。2.立体内視鏡を用いた鼻咽腔運動計測の基礎φ5.4mmの外周に左右2本の硬性鏡を組み込んだ立体内視鏡を用いて開発を進めた。まず、左右2本の硬性鏡のキャリブレーションを行う手法を考案した。そして、処理の効率化のため、平行ステレオ視とするためにレクティファイにより補正する方法を考案した。以上のアルゴリズムを考案し、距離画像を作成することが可能となった。1.運動解析法の開発

平成18年度に開発した口唇運動解析法をもとに、赤外線パターン照射下に、3台の赤外線カメラと1台の可視光カラーカメラから作成される動画距離画像に対し、相同モデル、FFD法、そして主成分分析を応用し、健常成人の口唇運動の解析法を開発した。今回、主成分分析法を運動解析に応用することを試みた。まず、各母音発話時の口唇運動の特徴を表す主成分値を抽出し、口唇の動きを的確に表す主成分値を探した。その主成分値を二次元空間上でプロットし、さらに判別分析を行った。その結果、「う」と「い」の差などが判別可能なことが明らかとなり、運動解析において主成分分析が有用な方法であることが示唆された。2.立体内視鏡を用いた距離画像の作成昨年度に続き、外周φ5.4mmの左右2本の硬性鏡を組み込んだ立体内視鏡を用いて開発を進めた。基礎実験より、立体内視鏡の特性として、(1)画像中心のズレ、(2)中心から遠くなるに従って画像の歪みが強くなる、(3)左右画像の輝度の差が存在することが明らかとなった。(1)と(2)はTsaiアルゴリズム、(3)はLoGフィルタリング処理を応用することにより解決し、立体内視鏡の画像から距離画像を作成することに成功した。3.鼻咽腔セファロ写真を用いた鼻咽腔形状とナゾランス値との関連性安静時、ブローイング時、そして「あ」発音時に撮影した側面頭部エックス線規格写真を用いて鼻咽腔形状を計測した結果と、ナゾメータ検査の結果算出されるナゾランス値(開鼻声度)と間の関連性を多変量解析した。その結果、軟口蓋の長さと咽頭深さの比率、そして軟口蓋挙上度がナゾランス値に強く関連していることが明らかとなった。
ナノバブルによる種子の発芽と成長促進に関する研究

「研究の目的」ナノバブルの植物への生育促進効果が報告されているが、定量的な報告は少なく、かつ、生育促進のメカニズムも明らかにされていない。そこで、このメカニズムの解明のために、オオムギ種子を用いて、ナノバブル含有水における活性酸素の発生とその発芽率への影響、及び水耕栽培における根及び地上部の生長を定量的に捉えることを目的とした。「方法と結果」ナノバブルによる活性酸素の発生が確認され、これが、生長促進に寄与する重要な要因であることを実験的に示した。活性酸素の1つであるヒドロキシルラジカルと特異的に反応してフルオレセインを生成する蛍光試薬APFを用いた結果、酸素ナノバブル含有水において強い蛍光強度が観察され、活性酸素(主にヒドロキシルラジカル)の発生が確認された。一方、ナノバブル含有水に浸漬した種子の発芽率あるいは発芽勢がコントロールより顕著に高いという結果を得た。さらに、種子の内生の活性酸素(スーパーオキシドラジカル)濃度をNBT染色を利用して測定した結果、ナノバブル含有水に浸漬した種子においてコントロールよりもスーパーオキシドラジカル濃度が高い結果が得られた。これらの結果により、この外生の活性酸素(ヒドロキシルラジカル)の発生により種子の内生の活性酸素(スーパーオキシドラジカル)濃度が高まり、発芽率が促進されたと推察された。また、発芽した種子を約2週間水耕栽培した結果、根の長さの総和および地上部の長さの総和共に、ナノバブル含有水で栽培した結果が有意に長いことが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究の目的」ナノバブルを含有する水の代謝促進効果の一つとして、オオムギ子葉鞘細胞内の原形質流動速度が増大する結果を得ている。この理由の一つに、ナノバブル含有水の流動性が挙げられる。そこで、ナノバブル含有水(バルク水)の流動性に関わる物理的な特性として、プロトンNMR緩和時間(T1およびT2)の測定を通して、ナノバブルの存在による流動性の変化を検討することを目的とした。また、代謝促進効果に関わる他の現象として、種子の発芽率への影響を検討する。発芽率が向上する理由としては、ナノバブルが有するゼータ電位の影響が考えられる。そこで、異なるゼータ電位を有するナノバブルを調製し、種子発芽率との関係を明らかにすることを目的とする。同時に、未発芽および発芽種子内のプロトン緩和時間の測定により、種子内の水の動的状態についてナノバブルの影響の有無を明らかにすることを目的とする。「実験方法と結果(途中経過)」超純水をコントロールに用いて、窒素ナノバブルを発生させ、常磁性物質である分子状酸素を含まない条件下で、コントロールの超純水と窒素ナノバブル含有水のプロトンNMR緩和時間(T1およびT2)を測定した結果、いずれもナノバブル含有水のプロトン緩和時間が長く、水の流動性に影響を与えることが示された。次に、純空気と酸素の混合ガスを蒸留水に導入してナノバブルを発生させ、通常の蒸留水が示す溶存酸素濃度88.5mg/L程度の溶存酸素濃度を有するナノバブル含有水を調製した。この溶存酸素濃度が同じでナノバブルを含まない水(コントロールの蒸留水)とナノバブル含有水についても、ナノバブルの存在によりプロトンMR緩和時間(T1およびT2)が長くなり、ナノバブルの存在が水の流動性に影響を与えることを明らかにした。さらに、ナノバブルがオオムギ種子の発芽率を向上させることを見出し(Liuら,2013)、データを蓄積中である。「研究の目的」ナノバブルの魚介類や植物への生育促進効果が報告されているが、定量的な報告は少なく、かつ、生育促進のメカニズムも明らかにされていない。そこで、このメカニズムの解明のために、(1)ナノバブル含有水の物理的特性およびオオムギ種子内の水の流動性に与えるナノバブルの影響、(2)ナノバブル含有水における活性酸素種の発生とその発芽率への影響を定量的に捉えることを目的とした。「方法と結果」(1)ナノバブルの数密度(単位体積の水中のバブル数)とNMRプロトン横緩和時間T2に正の相関があることを報告している(Liu et al.,Chemical Engineering Science 93, 250-256, 2013)。これは種子内の水の流動性を高める可能性を示すものであるため、本研究でナノバブル含有水とコントロール(通常のバルク水)に種子を浸漬したところ、前者に浸漬した種子の発芽率が高く、かつ、2成分に分かれるT2の長い成分がコントロールに浸漬した種子よりも優位に長いことが示された。(2)ナノバブルによる活性酸素種の発生が、生長促進と殺菌という一見相反する効果を説明する鍵になる可能性を見出した。活性酸素種の1つであるヒドロキシルラジカルと特異的に反応してフルオレセインを生成する蛍光試薬APFを用いた結果、酸素ナノバブル含有水において強い蛍光強度が観察され、主にヒドロキシルラジカルと思われる活性酸素種の発生が確認された。このヒドロキシルラジカルの発生により種子の発芽率が促進されたと推察される。

「方法と結果」ナノバブルによる活性酸素の発生が確認され、これが、生長促進に寄与する重要な要因であることを実験的に示した。活性酸素の1つであるヒドロキシルラジカルと特異的に反応してフルオレセインを生成する蛍光試薬APFを用いた結果、酸素ナノバブル含有水において強い蛍光強度が観察され、活性酸素(主にヒドロキシルラジカル)の発生が確認された。一方、ナノバブル含有水に浸漬した種子の発芽率あるいは発芽勢がコントロールより顕著に高いという結果を得た。さらに、種子の内生の活性酸素(スーパーオキシドラジカル)濃度をNBT染色を利用して測定した結果、ナノバブル含有水に浸漬した種子においてコントロールよりもスーパーオキシドラジカル濃度が高い結果が得られた。これらの結果により、この外生の活性酸素(ヒドロキシルラジカル)の発生により種子の内生の活性酸素(スーパーオキシドラジカル)濃度が高まり、発芽率が促進されたと推察された。また、発芽した種子を約2週間水耕栽培した結果、根の長さの総和および地上部の長さの総和共に、ナノバブル含有水で栽培した結果が有意に長いことが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究概要の実績に記したとおり、ナノバブル含有水の流動性の変化をプロトン緩和時間から証明したこと、および、種子の発芽率の向上が実験的に確認されたことによる。平成24年11月1日からの研究であるため、研究発表は平成25年度に予定している。ナノバブルの存在によりバルク水の流動性が増大することを示す結果を得た。これはナノバブルが水分子間の水素結合ネットワークに影響を与えるとする我々のモデルを実験的に支持する結果である。さらにナノバブルにより活性酸素種が発生する事実を明らかにした。これらは、当初の計画を上回る結果である。ナノバブルの存在が発芽率を向上させるメカニズムの解明のため、次のステップとして、同一の溶存酸素条件下でpHを変化させた場合の発芽率を検討する。現時点で、特段の問題点は無い。1)ナノバブルによる種子の発芽率促進のメカニズムを解明する。2)ナノバブル含有水に浸漬した種子内における活性酸素種の発生を定量的に評価し、コントロールと比較することにより、ナノバブル含有水、すなわち、活性酸素種の発芽率に及ぼす影響を検証する。3)ナノバブルによる活性酸素種の発生が水中の溶存酸素濃度とどのように関係するのかを実験的に検討する。
工業高校生の自己概念形成に関する研究

本研究の目的は、工業高校生の自己概念の形成過程を明らかにすることである。自己概念とは自分自身に対する捉えを意味する。具体的には、自己概念と部活動に代表される課外活動、好意をもつ教科、及び学校満足度との関連性をそれぞれ検討し、これらの要因が自己概念形成に重要な役割を果たしていることを指摘した。また、形成された自己概念が働く意識である勤労観の形成に寄与することを明らかにした。本研究の目的は、工業高校における生徒(以下、工業高校生と呼ぶ)の自己概念(Self-comcept)の形成過程を明らかにすることである。研究代表者はこれまで、工業高校生が形成する自己概念の構造を明らかにし、同時に自己概念の形成状況を把握するための心理測定尺度を作成している。本研究では、本尺度を用い、自己概念形成との関連性として、日々の学校生活や教科以外の各意識に着目し、これらの影響力の検討を試みた。その結果、平成20年度の研究成果として、以下の内容を明らかにすることができた。1、工業高校生の自己概念と勤労感との関連性卒業を控えた工業高校生3年生を対象とし、自己概念と働く意識(勤労感)に関する調査を実施した。この結果、自己概念の学校や社会の規範を重んじる価値観や心構えに関する意識が、卒業段階において勤労観に広く影響を及ぼしていることが示唆された。また、学科の専門性に関連する業種に就職した生徒と、関連のない業種に就職した生徒の間に意識の差異が認められた。以上の成果は海外を視野に入れての検討を図るため、技術教育に関する国際シンポジウムにおいての発表、および学術誌については教科教育に関する国際誌への掲載をもって公表している。2、工業高校生の自己概念と対人関係スキルとの関連性生徒の自己概念と日々の生活における対人関係において、共感的コーピングに焦点をあて、検討を行った。共感的コーピングとは、ストレス状況下での対人関係において、良好な関係を維持しようとする意識である。本研究では、工業高校生1年生3年生を対象とし、形成された自己概念が共感的コーピングに果たす役割を検討した。その結果、工業高校生としての自己概念形成は、ストレス環境下における対人関係スキルに向けた意識の形成に一定の役割を果たしていることが明らかとなった。以上の成果は、国内の関係学会での口頭発表をもって公表している。平成21年度の研究成果として、以下の内容を明らかにし、教育実践への示唆を行った。1.工業高校生の自己概念と対人関係スキルとの関連性(学年による影響力の差異を検討)生徒の自己概念と日々の生活における対人関係において、共感的コーピングに焦点をあてて検討を行った。平成21年度で得られた知見をさらに分析し、形成された自己概念が共感的コーピングに果たす役割を、学年を追って検討した。その結果、形成された自己概念が、ストレス状況下における対人関係スキルの形成に一定の役割を果たしており、その影響力は学年によって有意に異なる傾向を示した。また学年によるこれら影響力の差異から、対人関係スキルの形成を通して、自己を主体化していくプロセスが示唆された。2.工業高校生の自己概念と好意を持つ教科との関連性生徒が好意を持つ教科を調査し、自己概念形成との関連性を明らかにすることを試みた。生徒を4群に分類((1)一般教科(国・数・英・理・社)好意群、(2)工業科目好意群、(3)一般教科・工業科目好意群、(4)好意科目無し群)し、この4群における自己概念形成の差異を検討した。その結果、工業科目好意群や一般教科・工業科目好意群が有意に高い自己概念を形成している一方、好意科目無し群は有意に低い傾向を示した。これらのことから、学校生活において好意的な科目を有することの重要性が示された。以上の成果は海外を視野に入れての検討を図るため、技術教に関する国際会議での発表をもって公表している。
中国南北朝時代の墓誌銘と造像記の接点-妻子・門弟の文末記録から閨閥を追う-

中国での実地調査や文献収集の結果、墓誌や仏像等の石刻資料に刻まれた文字資料を収集し、すべてをデジタルデータ化した。その結果、1700件、94万字の文字データを得た。この中には、女性を埋葬する時に作成された資料が約350件ある。これらには、(1)夫人の記録、(2)息子の記録、(3)娘とその嫁ぎ先の記録、(4)息子の夫人とその子供の記録の四種類があり、閨閥構築に利用された。また国境をはさんで対立していた南朝と北朝間には、両国の国境の都市でも婚姻が行われた。本年度は、資料収集を中心に研究を進めた。中国での現地調査の他、石刻資料の専著や出土報告書・拓本資料から必要な情報を抜き出し、デジタル化を実施した。データベースには、文献・遺址・出土物・釈文などのテーブルを作り、それぞれ520程度の細目を設けた。北朝造像資料約350件、北朝墓誌資料約1200件をデータベースに組み込んだ。それと並行して、石刻資料の女性記録の初期的分析を行った。石刻資料の内、墓誌銘・造像記にのみ妻子等の女性に関する記録が刻されている。石の裏側などに夫人や子供の氏名・年齢ばかりでなく、夫人の出身地、夫人の父親の名や官職、子供の官職、女子の子供の場合はその嫁ぎ先まで詳細に記述され、一資料のみで複数の一族の家系図が描くことができる資料があった。造像記と墓誌銘に共通する姓名が見られる者も散見された。また、特筆することができるのは、女性の墓誌・造像記が多数出土していることである。女性の氏名等の詳細な記録は、史書等の歴史的文献に登場することは少なく、これらは新しい視点で分析するための資料とすることができる。女性の石刻資料は、墓誌・造像題記だけでも数百件あり、その中に含まれる子供等の記録を含めると、1000名以上の新しい人名を追加することができる。新しい閨閥構成を考察できる重要資料であることが確認できた。本年度は、陝西省、四川省での現地調査と北京での資料収集を行った。それらの資料を従来から作成しているデータベースに追加し、資料数を増加させた。北朝末期の資料を中心に整理した結果、墓誌資料は1650件、造像記資料を500件がデータ化できた。また本年度は、石刻資料の内、女性の墓誌銘を重点的に分析した。数量は、約300件確認できた。女性の墓誌は、男性の墓誌と記述内容が異なる。男性の場合は、銘の四言詩を除く大半の部分が、本人の官職履歴を記述している。本人の公的な姿(表の顔)を見ることができるが、一方では、見識や人となりというべき部分は確認することができない。これは、表向きは官位官職という儒教的な官僚制度に縛られているが、裏では仏教を信仰し、龍門石窟に代表されるような石仏作成に寄進をしていた事実があることと共通している。一方の女性の場合は、男性と異なり官職等の記載は少ない。また一般的にはその大きさは小型のものが多く、文章も短文のものが多い。しかし、その記述には、本人の教養を窺わせる記述や、墓主の父からさかのぼる家系、墓主の子供や孫の情報等、一族の人数を格段に広げられる大量の人物の情報を集めることができる。また、当時の埋葬では、夫妻で合葬あるいは隣接する場所に埋葬されることが多いので、埋葬場所等の情報を得られる。実際に300件の資料でも平均4名の情報を得ることができた。女性や子供の氏名等は、史書に記録されることがないために、資料的な価値が認められることがなかったが、その環境は変化してゆくと予想される。本年度も中国で海外調査を実施し、墓誌や石刻の新出土資料の専著や拓本資料から、約50件の新資料をデータベース化し、32,000文字を電子化・検索可能にすることができた。また、データベース、電子化した釈文、拓本資料などの不一致が見られたために、それらの統一性を図るとともに、資料の読解と分析を行った。その結果、1,700件の石刻データ情報、94万字の文字データを得ることができた。また、文献資料と上記の石刻資料をもとに、系図化を行った。元氏や漢族の中から約2,000名の人物の家系を明らかにし、可視化することができた。次に、石刻資料に見られる婚姻の記録について検討を行った。墓誌を中心とする石刻資料には、男性の場合は妻子の氏名等を記録することが多い。また、女性の石刻資料からも子の記録を得ることができる。

これらの記録の習慣は、西晋以降に徐々に拡大していったと思われるが、更に細かく分類すると、1夫人の記録、2息子の記録、3娘とその嫁ぎ先の記録、4息子の夫人とその子供の記録の四種類に分けることができ、他氏族との繋がりを探る有力な情報と言えることを再確認できた。これらの記録を有する資料は、350件になり、全資料の2割を超える。その中には、南朝と北朝の婚姻があり、両国の国境の都市である複数の都市を中心に、その傾向が確認できた。また、門閥に関して、北魏から東魏に関して活躍した常景という人物を中心に、その中央省に所属した人物の関係性について検討を行った。この省では門閥や親しい人物の子弟で文章能力に長けた人物を抜擢し属官としており、閨閥作りの実際が明らかにできた。中国各地でのフィールド調査はすべて終了し、資料の整理はおおむね終了している。また、墓誌銘を中心とする石刻資料内の妻子の記録もほぼすべてを収集できた。さらに、北朝末に活躍した人物が隋代に死亡していることが多いために、隋代の石刻資料を整理し、釈文等をデジタル化した。24年度が最終年度であるため、記入しない。新資料の報告書等の最新情報を中国で収集してデータベースに加えつつ、妻子や門弟の記録から、皇帝の一族を中心とした漢族の関係構築の実情を追う。また、石刻資料から確認できる南朝と北朝の繋がりを国境周辺の郡県の一族を中心に追い、交流の実際を明らかにする。
マウス発生過程における異質性mtDNA分離モデル構築と操作技術への応用

異質性ミトコンドリア(mtDNA)の生殖細胞系列および初期発生過程における分離の遺伝様式を解析するために、これまでに樹立した異質性mtDNAモデルマウスの1系統を用いて単一細胞中の異質性mtDNA割合の測定を行った。異質性mtDNAマウスの未受精卵を単離し、単一未受精卵のサンプルDNAを調製し、昨年度に構築したPCR-RFLP法に基づく測定方法によって単一未受精卵における異質性mtDNAの割合を測定した。現在のところ、未受精卵の間で異質性mtDNA割合は一定の範囲内で差のある様子が観察されており、解析を進めている。同時に個体における異質性mtDNA割合の測定も継続して行っており、未受精卵と個体における異質性mtDNA割合の分布の比較検討を行っている。さらに、mtDNA機能に関わる核遺伝子の遺伝子改変系統とこの異質性mtDNA系統の交雑個体を用いて、同様に単一未受精卵における異質性mtDNA割合の測定・解析を進めており、この遺伝子による異質性mtDNA割合への影響について調べている。また、塩基配列の異なる別の異質性mtDNAモデルマウス系統について解析を行うため、その測定法の正確性に対する検証を行った。その結果、昨年度に構築した測定系と同様に、より正確な測定が可能であることが確認された。この系統の子孫の組織において解析を行うと、次世代へ伝達する様子が確認され、また子孫の個体間で異質性mtDNA割合に一定のばらつきがある様子が観察された。これらの異質性mtDNAマウス系統間で差異が無いか、比較検討を行っている。異質性mtDNAマウス系統の1系統について単一細胞を用いた測定を進めているが、一方で別系統を用いた解析について、異質性mtDNA測定方法の評価・構築を重点的に進めたことにより、単一細胞による測定・検討がやや遅れている。異質性mtDNAマウス系統の1系統について発生過程における単一細胞を用いた解析を継続して実施する。また別系統の異質性mtDNAマウス系統について、本年度に評価・構築した測定系を用いて、組織および単一細胞間における解析を進め、両系統間での比較検討を進める。哺乳類の生殖細胞系列、初期発生過程における異質性ミトコンドリアDNA(mtDNA)分離の遺伝様式の解析を目的として、本年度は、単一細胞中の異質性mtDNA割合を測定する定量法の構築を、特に条件の最適化と検出限界の検討を行った。測定法としてPCR-RFLPの原理を採用し、その反応条件等を詳細に検討することで、異質性mtDNAモデルマウスの1系統に対応した、より高い正確性と検出感度を有する測定系を構築した。また、これまでに樹立した1系統のモデルマウスの異質性mtDNAに関わる基本的な遺伝学的性質を検討するために、次世代へ伝達する様子を解析した結果、子孫の個体間で異質性mtDNA割合にばらつきのある様子が示された。さらに個体の複数組織における異質性mtDNA割合について測定したところ、組織によって異質性mtDNAの割合が異なる場合のあることが観察されており、これらについては他の異質性mtDNAモデル系統も含めて現在も継続して検討を行っている。mtDNA機能に関与する核遺伝子が異質性mtDNAの分離に与える効果を検討するために、これまでに対象遺伝子の一つをノックアウト(KO)したマウスを樹立しており、本年度はさらに、このKOマウスの生物学的特徴に関する解析を行った。KO(ヘテロ接合体)マウスにおいて、対象遺伝子の発現量を定量PCRによって解析したところ、複数の組織において発現量が野生型と比較して低下している様子が認められた。異質性mtDNA割合の測定法の最適化と評価がやや難航したため、異質性モデルマウスの世代間、組織間における解析が進んでいる一方で、単一細胞を用いた検討がやや遅れている。異質性mtDNA

マウス系統の1系統について単一細胞を用いた測定を進めているが、一方で別系統を用いた解析について、異質性mtDNA測定方法の評価・構築を重点的に進めたことにより、単一細胞による測定・検討がやや遅れている。本年度までに構築された異質性mtDNA割合の測定法を用いて、単一細胞における解析をさらに継続して進める。また、他の異質性mtDNAマウスモデル系統についても、測定系の検討、子孫への伝達、組織および単一細胞間における解析を進める。また、KOマウスについても生物学的特徴を把握するための解析を行う。異質性mtDNAマウス系統の1系統について発生過程における単一細胞を用いた解析を継続して実施する。また別系統の異質性mtDNAマウス系統について、本年度に評価・構築した測定系を用いて、組織および単一細胞間における解析を進め、両系統間での比較検討を進める。次年度使用額が生じた理由として、異質性mtDNA割合測定法の条件検討を当初計画よりも重点的に実施したため、関連試薬・消耗品に若干の変更が生じた。次年度使用計画として、単一細胞を用いた異質性mtDNA割合の測定を行うための関連試薬の購入と合わせた使用を予定している。次年度使用額が生じた理由として、異質性mtDNA測定対象となる試料数の変更と一部試薬の納品時期の影響により関連試薬・消耗品の変更が生じた。次年度使用計画として、異質性mtDNA割合を単一細胞・組織で測定するための関連試薬の購入と合わせた使用を計画している。
熱測定による、培養できない微生物にも適用可能な、土壌生態系機能解析法の開発

土壌微生物による炭素化合物代謝能は土壌の重要な生態系機能の一つである。その資化活性を評価する代表的な手法にBioLog法があるが、これは基本的に培養法であるため、土壌微生物の大半を占めるとされる培養困難微生物はその対象とならないという問題がある。本研究では、培養困難微生物の資化活性をも含めて土壌微生物活性を評価する手法の開発とその応用を目指した。本年度は、昨年に引き続き実測データを収集すると共に、解析手法を開発することに重点を置いた。まず昨年度構築した、最大で43試料を同時に測定できる熱測定システムを用い、三重大学付属農場、果樹園、演習林などから採取した各種の土壌を対象として、単糖類やアミノ酸など種々の炭素源を加え、その資化過程を、代謝熱を指標として測定した。解析モデルとして、生成熱の経時変化をゴンペルツの式によって解析する方法の他、その微分形や他の生長曲線を用いる手法を試み、それぞれの特徴を検討した。解析の結果得られたパラメータに基づいて、土壌をその微生物活性によって分類することができることが概ね判明し、公表準備可能な段階となった。また、土壌に塩化ナトリウムや農薬などの土壌ストレス物質を加えた場合に、土壌微生物活性がどの程度抑制されるかを定量的に評価できることを明らかにした。この件についても公表準備可能な段階になった。その資化活性を評価する代表的な手法にBioLog法があるが,培養困難微生物はその対象とならないなどの問題がある。本研究では,培養困難微生物の資化活性をも評価できる手法の開発とその応用を目指した。まず最大で43試料を同時に測定できる熱測定システムを構成した。ついで,三重大学付属農場,果樹園,演習林などから採取した各種の土壌を対象として,単糖類やアミノ酸など種々の炭素源を加え,その資化過程を代謝熱を指標として測定した。その結果,10gの土壌サンプルと10から20mg程度の炭素源との組み合わせによって,資化過程を精度良く測定できることがわかった。解析手法として今回新たに,生成熱の経時変化をゴンペルツの式によって解析する方法を用い,式中のパラメータを精度良く求め得た。式中の各パラメータの値や,生成熱曲線そのものを用いて,炭素源や土壌の種類について統計的な解析が可能であり,土壌微生物の群落構造の解析にも応用できる可能性が示された。土壌微生物による資化は,塩や重金属などの物質によって抑制される。食塩の共存系におけるグルコースの資化速度を,種々の土壌を用いて測定し,その結果の解析から,それぞれの土壌における塩の効果について,最小生育阻止濃度MICなどの値を精度良く評価できることがわかった。この結果は,土壌汚染や土壌浄化について,その内容を定量的に評価できる可能性を示すものである。
ラジカルおよびポリラジカルの発生と応用

本研究はラジカルおよびポリラジカルについて発生法から物性検討までの幅広いアプローチ、具体的には、1)高効率ラジカル発生法の開発とその有機合成への応用、2)〔3〕デンドラレン誘導体の光照射によるトリメチレンメタンジラジカルへの変換、ならびに3)ピリジニルラジカルをスピン源とする高スピン化合物の設計とその磁気的性質の三課題について検討を行った。1)カルボン酸から容易に高収率で合成可能なN-アシルオキシフタルイミドを用いて可紫光照射下、含水溶媒中、高収率高収率で(科学収率:>70%、量子収率:1-15)で進行する脱炭酸反応を開発した。この反応は着色ラジカルアクセプター存在下でも進行し、還元的脱炭酸のみならず、脱炭酸を伴うセレノ化やテルル化反応等に応用できることを明らかにした。これらの反応は特殊な光源を必要とせず例えばタングステン灯、プロジェクターテンプ、太陽光を用いて行うことができ、そのスケールアップも容易であることを示した。特にセレノ化反応は0.5当量のジフェニルジセレニド存在下進行する優れた反応である。フェニルセレネニル基は種々の官能基に容易に変換できることから、本研究の開発によりカルボン酸の有機合成への適用範囲を大きく広げることが可能となった。2)では従来全く光反応性が知られていなかった非環状交差共役トリエン、〔3〕デンドラレン誘導体の光反応を検討し、そのトリメチレンメタンジラジカルへの変換経路の存在を明らかにした。トリメチレンメタンジラジカルは酸素やフラシュホトリシスの実験により捕捉するすることができた。3)では高スピン化合物として、4,4'-(m-フェニレン)ビス(1-メチル2,6-ジフェニルピリジニル)およびその類似体を設計し、電子スピン共鳴法によりそのスピン間相互作用を検討し、ピリジニルラジカルが高スピン化合物のスピン源として使用できることを示した。カルボン酸から容易に高収率で合成できるN-アシルオキシフタルイミド(1__)を用いて、可視光照射下、含水溶媒中、高収率かつ高効率(化学収率:>70%、量子収率:1-15程度)進行する脱炭酸反応を開発した。この反応は着色ラジカルアクセプター存在下でも進行し、脱炭酸を伴うセレノ化反応、テルル化反応に応用できることが明らかになった。反応の光源としてキセノンランプ、ハロゲンランプ、プロジェクターランプ等の種々のランプを用いることができ、効率が高いため太陽光照射でも進行し、スケールアップは容易であり、種々の一級、二級、三級のカルボン酸誘導体に適用可能である。特にセレノ化反応は0.5当量のジフェニルジセレニド等のトラップ剤存在下進行する優れた反応である。フェニルセレネニル基は種々の官能基に高収率で変換できることが知られているので本反応の開発によりカルボン酸の有機合成への適用範囲を大きく広げることができる。ポリラジカルの発生は現在進行中である。平成5年度において、効率の高いモノラジカル発生法を開発したが、本年度はビラジカル種の発生について検討を行った。まず最初に、今まで励起状態の反応性が明らかにされていない発色団として[3]デンドラレン誘導体(1a,b)を合成し、その光反応性を検討し、これらの化合物が高収率でトリメチレンメタン型ビラジカル(2a,b)へ閉環することを見い出した。これらのビラジカルは酸素により捕捉することができた。さらに、ピリジニウムカチオンをラジカル前駆体とするビラジカル種の発生を検討した。

ピリジニウムカチオンを種々のスペ-サに導入した化合物を合成し、その金属還元を検討したところ、次の(3),(4),(5)のビラジカルを室温下で高収率で調製することができ、ESRを用いるキュウリ-プロットにより、調製したビラジカル(3),(4)は基底状態三重項であり,(5)は基底状態一重項であることを明らかにした。[3]デンドラレン誘導体の結果は既に発表したが、ピリジニルビラジカルの結果は現在原稿を準備中である。
イオンチャネルと細胞内情報伝達系に及ぼす全身麻酔薬の影響

本研究において、モルモット単離心筋を用いてイソプロテレノール依存性クロライドチャネルおよびHERG(Human-Ether-a-Go-Go)カリウムチャネルに及ぼす全身麻酔薬(セボフルラン・イソフルラン・ハロセン)の影響について電気生理学的に検討した。イソフルランは高濃度(4%)においてイソプロテレノール依存性クロライドチャネル電流を抑制した。この抑制経路については、細胞内情報伝達系によらないチャネルへの直接作用が示唆された。この機序は組織における虚血再灌流障害発生時に細胞の興奮性を低下させ、組織保護的に働くのではないかと示唆された。一方、HERGカリウムチャネルについてはイソフルラン・セボフルランにより抑制が認められた。HERGチャネルは心筋細胞の興奮後、再分極の過程において役割を果たすと考えられ、このチャネルの抑制により活動電位持続時間の延長、再分極過程遅延の可能性が考えられ、Q-T時間延長に起因する不整脈発生の可能性が示唆された。低濃度のセボフルラン適用下では電位依存性カルシウム電流の抑制に比較してHERG電流の抑制が大きくなるため、活動電位持続時間の延長が観察された。しかし、高濃度においては電位依存性カルシウム電流の抑制が大きくなるため、活動電位持続時間は短縮した。さらにモルモットにて心電図を観察したところ、セボフルラン適用下にてQ-T時間の延長が観察された。ハロセンにおいても同様の傾向が認められた。全身麻酔薬が細胞内情報伝達経路に及ぼす影響を検討するために、モルモット単離心室筋、およびカエル単離心房筋を用いて以下のプロトコールにより研究を行った。1.アデノシン三リン酸感受性カリウムチャネルに及ぼすイソフルラン・セボフルランの影響。2.電位依存性L型カルシウムチャネルに及ぼすケタミンの影響。その結果1.においてイソフルラン・セボフルランはアデノシン三リン酸感受性カリウムチャネルを活性化させることが明らかとなった。さらに、inside-outパッチクランプによる実験においてはチャネルのrun-down現象が認められたことから、このチャネルの活性化には細胞質の物質の関与が必須であると考えられた。また一方では、各種阻害薬を用いた検討によりその活性化の経路としてプロテインキナーゼA、プロテインキナーゼC、チロシンキナーゼなど細胞内情報伝達経路の関与を示唆する所見が得られた。2.において、電位依存性L型カルシウムチャネルはケタミンの適用下ではいわゆるuse-dependent blockを認めなかった。この結果より、ケタミンによるチャネル抑制作用は主としてケタミンがチャネルに直接作用しているものと考えられ、細胞内情報伝達経路の関与の度合は低いものと考えられた。しかしながら、ケタミンの存在下においては静止膜電位の変化が観察され、各種カリウム電流、イオン交換機構などのポンプなど細胞内情報伝達系が関係する機序の関与が示唆された。
エンタテインメント・コンテンツ産業の高度職業人材育成に向けたケース教材の研究開発

1.米国・欧州・アジアの有力専門職大学院で開発・出版された当該分野のケース教材800本のデータ分析によるベストセラー・ロングセラーケースの共通要因・構造の発見2.米国・アジア有力大学のケース開発者,利用者および出版社に対する聞き取り調査を基にした,ケースの開発,出版,活用方法の調査・分析3. 1)と2).の結果に基づく,メディア・エンタテインメント業界の高度職業専門人材育成に向けたケース教材の開発(開発中も含む)1.米国・欧州・アジアの有力専門職大学院で開発・出版された当該分野のケース教材800本のデータ分析によるベストセラー・ロングセラーケースの共通要因・構造の発見2.米国・アジア有力大学のケース開発者,利用者および出版社に対する聞き取り調査を基にした,ケースの開発,出版,活用方法の調査・分析3. 1)と2).の結果に基づく,メディア・エンタテインメント業界の高度職業専門人材育成に向けたケース教材の開発(開発中も含む)全体計画は6項目に分かれているが、21年度に実施した項目は以下のとおりである。1.予定項目(2)ケース実態調査:当該分野のケース開発・利用の実態、ベストセラーの特徴の調査・分析。ハーヴァード経営大学院の当該分野のケース約500本について、項目ごとの分類作業を終了。尚、21年度から本年度にかけて、INSEADなど日欧米のケースについて同様の作業中。また、ハーバードビジネススクール出版局およびケース執筆教員に対する聞き取り調査も実施した。2.予定項目(3)事例調査:1.で調査した当該産業のケースのなかから、教育効果・開発実効性の高いものの絞込みを終了。これらケースを開発・執筆した教員のなかから共同作業を依頼する教員の選定を行い、協力を要請中である。3.予定項目(4)ケース開発:2.で選んだ事例に関する取材、検証に参考にしながら、本研究課題としてのケース作成対象となる日本国内のプロジェクトを選定。事前調査および聞き取り調査を一部実施した。以上が21年度中に実施した研究作業であるが、総数600以上のエンタテインメント・コンテンツビジネスの内容を精査し、分類、選定する作業と、その関係者への聞き取り調査を進める中で、教育効果が高く、学生の興味をかきたてるケースには、対象の選定や問題定義の方法に対する「企画力」が感じられた。当該分野の人材育成のためには産業分野と専門領域の組み合わせによって、多様な擬似修羅場をケース教材として量産する必要があるが、ケースが商品である側面も考えると、教員がより積極的に教材開発に取り組めるようになるためには、こうした「企画力」を修得することが必要である。ケース開発の場を利用して、教員の「企画力」の向上を目指すことも本研究の付加的な目的となろう。全体計画は6項目は分かれているが、22年度に実施した項目は以下のとおりである。1.予定項目(1)産業界調査:21年度に続き、当該産業のキーパーソンへの聞き取り調査によって、人材育成に関する教育ニーズの予備調査を行った。23年度は、結果の整理・分析を行う。2.予定項目(2)ケース実態調査:当該分野のケース開発・利用の実態、ベストセラーの特徴の調査・分析。21年度実施のハーバード経営大学院に加え、INSEAD経営大学院,ヴァージニア大学ダーデン経営大学院、ハーバード行政大学院、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院を追加。シンガポール大学では、ケースを多用する教員への聞き取り調査を実施した。3.予定項目(4)ケース開発:21年度に選んだ事例に関する取材、検証を継続し、本研究課題としてのケース作成対象となる日本国内のプロジェクトの資料調査および聞き取り調査を実施、ケース執筆を開始した。4.予定項目(5)ケース活用効果の調査:1.および3.の過程で、当該産業の代表的企業に対する、聞き取り調査を行い、産業界ニーズをケースの内容に反映させた。23年度も作業継続予定。以上が22年度中に実施した研究作業であるが、21年度分もあわせ、総数800以上のエンタテインメント・コンテンツビジネスの内容を精査する中で、教育効果が高く、学生の興味につながるケースには、対象の選定や問題定義の方法に対する「企画力」という共通性があり、長期間にわたりベストセラーとなっているものが多いことを発見した。ケースが商品である側面も考えると、教員がより積極的に教材開発に取り組めるようになるためには、こうした「企画力」を修得することが必要である。また、優れたケースは、続編によって、より課題の本質に迫っているものが多く、企業や当事者との関係づくりと、そこから得られる偏りのない情報収集も本研究課題の目的のひとつとなろう。全体計画は6項目に分かれているが,23年度に実施した項目は以下のとおりである。1.予定項目(3)事例調査:2122年度に選んだ事例に加え,当該産業研究の第一人者であるVogel氏の全面的な協力を得て,米国の当該産業14分野の最新データおよび事例の分析・調査を実施した。本研究課題としてのケース作成対象となる米国でのプロジェクトのケース開発につなげた2.予定項目(4)(5)ケース開発およびケース活用効果の調査:前年度より開発を進めていた題材の中で最も重点を置いていた事例,映画「フラガール」について,22年度末の東日本大震災の影響を受け,福島県での現地関係者取材を実施できなかった。施設は今年度後半に再開に漕ぎつけたが,まだ不安定な状態であるため,来年度,学内の基盤経費を使って,完成させる予定である。尚,震災からの復興も続編として加える予定である。

以上が23年度中に実施した研究作業であるが,22年度までに行った総数800以上のエンタテインメント・コンテンツ産業のケース謂査に加え,米国専門家の協力による最新データの入手によって,高度職業専門人材の育成に必要な「普遍的」な課題とともに,技術・環境変化に対応した「現代に生きる」課題も併せ持つケースの開発に向けた一定の方法論を構築した。当該産業はネット環境の進展によりその構造が大きく変わっており,一部の題材や分野を除き数年前に刊行されたケースのみで,教育効果をあげることには限界がある。本研究課題を通して,海外の,産業界ニーズを反映させた,まさに先端を行くケース開発の実態を研究調査できたことで,今後のケース開発の基礎が構築できた。大学改革が叫ばれて久しいが,ケース教材を質・量ともに拡充することは,教員・学生相方の意識改革に大きく寄与するものと考える。