hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顕微水素イメージングシステムの応用による水素吸蔵合金組成の最適化

本研究では,金属材料中の微視的な領域における水素の存在位置と存在量を同時に観察することのできる顕微水素イメージングシステムを用い,水素分布可視化法による水素吸蔵合金組成の最適化手法の開発を第一の目的とした.また,この可視化手法により微視的な領域における水素分布を定量的に測定し,試料の微細組織や試料構成元素分布と水素濃度の関係を調べ,水素吸蔵合金中の水素の挙動を解明することにより水素吸蔵合金の水素化特性の向上を図ることを第二の目的とした.試料はBCC単相あるいはBCC/Laves 2相型のV-Cr-Ti合金およびTi-Cr合金であり,試料の組成および熱処理温度を変化させることにより試料の微細組織の制御を行った.これらの試料に水素を添加し,水素分布を視覚的に観察することにより,試料中の水素分布と微細組織との関係を調べた.試料中の水素濃度は,局所的な試料組成の違いに敏感であり,また微細組織にも依存した.水素浸透の初期過程において,水素はLaves相中に多く存在するが,水素溶解量が増大するにつれて水素はBCC相中に多く存在するようになった.これから,主として水素を吸蔵するのはBCC相であることが明らかにされた.適切な熱処理を施こしてBCC単相とすることにより,現在MH電池などに用いられているLaNi_5合金の水素吸蔵量の倍以上の,3.5mass%もの水素吸蔵量を示すTi_<50>Cr_<50>合金を開発することができた.本研究では,金属材料中の微視的な領域における水素の存在位置と存在量を同時に観察することのできる顕微水素イメージングシステムを用い,水素分布可視化法による水素吸蔵合金組成の最適化手法の開発を第一の目的とした.また,この可視化手法により微視的な領域における水素分布を定量的に測定し,試料の微細組織や試料構成元素分布と水素濃度の関係を調べ,水素吸蔵合金中の水素の挙動を解明することにより水素吸蔵合金の水素化特性の向上を図ることを第二の目的とした.試料はBCC単相あるいはBCC/Laves 2相型のV-Cr-Ti合金およびTi-Cr合金であり,試料の組成および熱処理温度を変化させることにより試料の微細組織の制御を行った.これらの試料に水素を添加し,水素分布を視覚的に観察することにより,試料中の水素分布と微細組織との関係を調べた.試料中の水素濃度は,局所的な試料組成の違いに敏感であり,また微細組織にも依存した.水素浸透の初期過程において,水素はLaves相中に多く存在するが,水素溶解量が増大するにつれて水素はBCC相中に多く存在するようになった.これから,主として水素を吸蔵するのはBCC相であることが明らかにされた.適切な熱処理を施こしてBCC単相とすることにより,現在MH電池などに用いられているLaNi_5合金の水素吸蔵量の倍以上の,3.5mass%もの水素吸蔵量を示すTi_<50>Cr_<50>合金を開発することができた.本年度はBCC相単相のV_<35>Cr_<40>Ti_<25>合金およびBCC/Laves二相型Ti-Cr合金を試料として用い,これらの合金中の水素濃度分布をトリチウムラジオルミノグラフ法による水素マッピング像観察から定量的に測定した.また,X線顕微鏡により試料構成元素のマッピング像を観察するとともにSEMにより試料の微細組織を観察し,水素分布と試料構成元素の分布および微細組織との関係を調べた.V_<35>Cr_<40>Ti_<25>合金において,試料作成時に水冷銅鋳型に接していた領域では水素濃度はチタン濃度の高い領域において高く,水素濃度分布とチタン分布の間に相関が認められた.しかしながら,徐冷凝固部および急冷凝固部では,水素分布とチタン分布の間には明瞭な相関は見られなかった.これらの領域では水素分布はチタンが偏析するデンドライト境界部分の形態に依存して変化した.Ti-Cr合金では,水素濃度分布におよぼす試料組成および熱処理の影響を調べた.試料はTi_<50>Cr_<50>合金,Ti_<40>Cr_<60>合金およびTi_<30>Cr_<70>合金であり,X線回折法により結晶構造を調べるとともに,走査型電子顕微鏡により試料の微細組織を観察した.試料はすべてBCC相とLaves相の二相が共存しているが,Ti_<30>Cr_<70>合金ではほぼBCC単相の試料が得られた.試料中の水素濃度は,試料組成の違いにより大きく異なり,また微細組織にも依存した.電解チャージした場合の水素濃度はTi_<40>Cr_<60>合金,Ti_<30>Cr_<70>合金,Ti_<50>Cr_<50>合金の順に高く,Ti_<40>Cr_<60>合金の電解液中における初期活性化特性は良好と考えられる.今年度はBCC/Laves二相型Ti-Cr合金を試料として用い,水素濃度分布におよぼす試料組成および熱処理の影響を調べた.この合金中の水素濃度分布はトリチウムラジオルミノグラフ法による水素マッピング像観察から定量的に測定した.X線顕微鏡により試料構成元素のマッピング像を観察するとともに走査型電子顕微鏡により試料の微細組織を観察し,水素分布と試料構成元素の分布および微細組織との関係を調べた.また,X線回折法により結晶構造を調べた.用いた試料はTi_<50>Cr_<50>合金,Ti_<40>Cr_<60

>合金およびTi_<30>Cr_<70>合金である.試料はすべてBCC相とLaves相の2相が共存しているが,熱処理温度を高くすることにより,Ti_<50>Cr_<50>合金およびTi_<30>Cr_<70>合金において,ほぼBCC単相の試料が得られた.試料中の水素濃度は,局所的な試料組成の違いに敏感であり,また微細組織にも依存した.電解チャージ法により水素を添加した場合,水素濃度はTi_<40>Cr_<60>合金,Ti_<30>Cr_<70>合金,Ti_<50>Cr_<50>合金の順に高くなった.Ti_<40>Cr_<60>合金の電解液中における初期活性化特性は良好と考えられた.試料に添加する水素量が少ない場合,水素はLaves相中に多く存在するが,添加水素量が増大するにつれて水素はBCC相中に多く存在するようになった.これから,主として水素を吸蔵するのはBCC相であることが明らかにされた.特に,ほぼBCC単相としたTi_<50>Cr_<50>合金では,適切な熱処理を施すことにより3.5 mass%もの水素吸蔵量を示すことがわかった.
機電要素一体構成法と可変粘弾性システム化機構に基づく当事者義足評価開発研究

本研究は,膝関節に動力を与える義足を研究者自らが利用評価し改造を加える新しい能動義足をテーマとしている.膝の角度に応じての可変粘弾性機構を利用し,モータ,バッテリ,角度センサ,力センサ,IMUセンサ,制御基板を一体として組み込む構成法に基づいて利用者にとって安全で使いやすい義足を研究開発することを目的として行ってきている.当事者研究として,平地歩行と立ち上がり動作の評価を行い,立脚相では機構のアライメントによって体重を支え,遊脚相では健常者の膝角度の平均プロフィールに合わせて,義足利用者のフィードバックに基づくパラメータ調整を行う仕組みとしている.初年度は、当初計画通り、以下の研究項目を実施した。1)アクティブ義足のメカニズムの設計:歩行のモーションキャプチャ環境を利用し、体幹・脚部・足部の歩行メカニズム解析可能な準備を行い、健常者の歩行,障害者による義足をつけた歩行を安全に行えるガイド手すり環境を設け、両者の違いを検出できる歩行状態計測評価蓄積環境を構築した。歩行の一周期を義足を装着した脚の立脚相と遊脚相に分けて解析を行う。立脚相は踵接地の直前から膝が最大20度まで屈曲し遊脚相に入るまでの動作となり、立脚相は、着地衝撃を吸収し、体重を支え、屈曲を行う機構が義足に必要となる。遊脚時には、屈曲と伸展を行うことになる。2)アクチュエータシステムの開発:軽量かつコンパクトとなる直列弾性アクチュエータ(SEA)を利用する膝関節義足を試作した。SEAには、伸展バネと屈曲バネ機構を組み合わせ、体重を支えることが可能なモータ駆動制御ボードにより、制御モードを変更可能なシステムを実現した。伸展バネと屈曲バネにより人の歩行運動のエネルギーを蓄積し、必要に応じて、そのエネルギーを運動へリリースすることで歩行の動きを補助する仕組みとなる。可変粘性機構による衝撃吸収、ダンピング抵抗調整による生体インピーダンス適合と膝折れ防止機構を実現するには、立脚相、遊脚相のそれぞれにおける異なる制御を行うことで実現する環境が整った。3)試作義足の継続的評価のために装着し、歩行状況の計測蓄積を行い、動作条件の違いごとにどのようなデータとなるかを障害者の主観評価だけでなく、歩行データとして蓄積し感性評価とデータ評価の比較可能な環境を実現した。とくに、立ち上がり動作の際に、パワー駆動により身体が傾かずに垂直に立ち上がることができ受動義足では体験したことが無い主観評価が可能となり、その際に必要な駆動力のデータ蓄積も可能となった。本研究は、受動義足利用の博士学生がパワー義足の研究を行いたいということで申請を行い、採択されたもので、当初計画は早期に達成でき、その後の成果展開において大きな進展があった。当該学生は、すべての人に同じようなモビリティを与えたいと、本研究成果を将来の起業を通して社会へ転換する方策を学びたいと、学内の社会連携リーディング大学院プログラム、起業インキュベーション産学連携プログラムへ参加し、起業のための準備活動も行ってきた。指導教員としては、その学生の考えを支援するために、本研究構想と途中成果を活かして、科学技術振興機構の「研究成果展開事業大学発新産業創出プログラム」(START)へ応募し、採択され、市場調査、特許調査、ビジネスモデルの構想をもとに起業を支援するプログラムも同時並行させて進めることとなった。本挑戦的研究では、当初計画通り、新しい挑戦的課題としての基礎理論と評価を行い、研究成果展開事業STARTの方では、市場調査と社会実現するための展開のための研究を行うという切り分けを行うこととしている。また、当該学生がチームを作り、東大学内学生インキュベーションプログラムにおいて学生構想発表を行い学内選考にて最優秀評価を与えられ、2017年3月に米国テキサス州オースティンにて毎年開催されている展示会であるSXSW (サウスバイサウス)展示会へ義足の展示発表が可能となった。そこへは、本科研の研究成果の試作をもとに、見た目のデザインと軽量化の改良版試作をSTARTで行い、それをもとに展示会での発表を行ったところ、日本初のSXSWInteractive Innovation Awardsを受けることになった。これらは本科研費挑戦的課題研究をもとに急速に研究成果を展開し、可能性の評価を高く認められることとなったもので、当初計画では想定していなかったことである。多くの義足ユーザは,ばねやダンパーを活かした受動義足と呼ばれるものを利用している.受動義足では,脚の動きによって関節の屈曲と伸展の制御を行うことができるが,義足からユーザへ力を与えることはできない.綺麗に歩く,楽に歩く,速く歩く,走るという動作は,障害者が期待していることであるが,その期待に応えられる義足はまだ実現されていない.1段ずつ両足を揃えての階段昇降ではなく,脚を交互に昇降させる階段昇降は受動義足では実現できない.疲れにくい歩行には動力を持つ能動義足の実現が求められている.

本研究は,膝関節に動力を与える義足を研究者自らが利用評価し改造を加える新しい能動義足をテーマとしている.膝の角度に応じての可変粘弾性機構として直動・カム・クランク機構を利用し,モータ,バッテリ,角度センサ,力センサ,IMUセンサ,制御基板を一体として組み込む構成法に基づいて利用者にとって安全で使いやすい義足を研究開発することを目的として行ってきている.本研究では,歩行時の角度範囲では大きい歩行速度の変化を実現でき,立ち上がりや階段昇降の際には,大きいトルクを発揮できることが求められると考え,歩行時の角度範囲では,減速比を小さくし,立ち上がりや階段昇降の角度範囲では減速比が大きくなるようにしている.当事者研究として,平地歩行と立ち上がり動作の評価を行い,立脚相では機構のアライメントによって体重を支え,遊脚相では健常者の膝角度の平均プロフィールに合わせて,義足利用者のフィードバックに基づくパラメータ調整を行う仕組みとしている.立脚相と遊脚相は力センサーと角度センサーによって判断し,脚を振り出そうとしていることを検知したうえで,振り出しをアシストするためユーザーは力を入れなくとも歩けることとなる.これによりアシストをする能動モードと従来義足と同様の受動モードを実現できる仕組みを実現してきている.本研究は,膝関節に動力を与える義足を研究者自らが利用評価し改造を加える新しい能動義足をテーマとしている.膝の角度に応じての可変粘弾性機構を利用し,モータ,バッテリ,角度センサ,力センサ,IMUセンサ,制御基板を一体として組み込む構成法に基づいて利用者にとって安全で使いやすい義足を研究開発することを目的として行ってきている.当事者研究として,平地歩行と立ち上がり動作の評価を行い,立脚相では機構のアライメントによって体重を支え,遊脚相では健常者の膝角度の平均プロフィールに合わせて,義足利用者のフィードバックに基づくパラメータ調整を行う仕組みとしている.今後は、当初計画通り、新しい挑戦的課題としての基礎理論と評価を行う。具体的には、昨年度試作義足に歩行状態推定センシング機構、制御系、電気回路改良試作開発を進め、よりよい義足へ向けてのメタボリック負荷、エネルギーロスの低減等の質・安全・耐久性の観点からの評価をデータとして蓄積し、機電回路制御系の評価開発ループを繰り返し、本研究の総括を行う。立脚相の踵接地と踵離地、立脚相と遊脚相の初期、中期と終期、速度と地面の変化を検知するセンサー搭載、センサーによりアクチュエータを常に制御する制御系を開発する。エネルギー蓄積リリースの補助としての電力蓄積回生機構を設計し、人の歩行運動のエネルギーをバネへ蓄積し、それをすべて解放するのではなく、モータが発電機として、余分なエネルギーはバッテリーへ回生することを実現する。バネが蓄積したエネルギーを解放することで、ボールネジとナットを動かし、モータを反転させることで、電流を生み出すことでエネルギー効率を高める機構を試みる。膝継手と足部間の力センサによる立脚相の踵接地と踵離地の検知、ジャイロ・加速度・角度センサーによる立脚相と遊脚相の初期、中期終期の検知により、各歩行フェーズに応じたユーザの意図に合わせた動作制御を行う。各センサーによる義足自体の動きと外部環境からのリアクションを検知し、それぞれの状況に応じて、4つの要素の作動をコントロールできるアルゴリズムを開発し、全体の制御系を実装する。これらの制御回路試作修正評価開発のループを日々の装着実験で行い、当事者評価開発ならでは研究知見を明らかとし、本研究を総括する。
抗寄生虫薬の薬物動態に基づく標準療法確立に関する基礎的検討

最近、寄生虫症の動向は著しく変貌し、その医療対応に関する情報不足を招いている。現在のところ、厚生省「熱帯病治療薬の開発研究班」によって、近年重要性を増して来た輸入熱帯病の治療に必要な薬剤が稀用薬として確保されているが、安全投与に必要なこれらの日本人症例に対する薬物動態に関するデ-タは殆ど得られていない。我々は既に、アメ-バ症やマラリア患者における薬物の血中濃度の高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)定量性を確立した。そこで、本年度は引き続き分析成績を集積して、安全かつ合目的性の高い治療法を確立し、臨床応用の検討を開始すると同時に、より簡便かつ高精度の分析法の開発を試みた。薬物は治療に用いられたメトロニダゾ-ルとファンシダ-ルを、分析には高速液体クロマトグラフィ-およびキャピラリ-電気泳動法(CE)を用いた。CEによるこれら薬物の分析は知られていない。標品と一部の代謝物を用い、フュ-ズドシリカ管にて直接的ゾ-ン泳動、SDSによるミセル動電クロマトグラフィ-およびpolybreneを用いるイオン交換動電クロマトグラフィ-の3モ-ドで試験した。基本的には各モ-ドとも良好なピ-クを与えたが、血清添加試料では、最も簡単な直接的ゾ-ン泳動が精度良好で、しかも定量分析可能であることが判明した。しかし、検出に紫外吸収を用いることから患者試料において薬物投与後ピ-ク時でもS/Nに問題があり、今後さらに検討が必要である。HPLCはプレカラムの工夫により、従来より更に高感度の定量が可能となった。特にメトロニダゾ-ルにおいては、投与設計が可能となり、臨床応用を開始している。ファンシダ-ルについては現在の2日にわたる投与法と1日単回投与法を比較し、両投与法とも有効治療濃度が維持されることを確認した。糞線虫症と包虫症治療におけるアルベンダゾ-ルに関しては現在検討を開始している。
内発的興味と外的報酬は異なる心的処理に基づいているのか？

本年度の目的は,昨年度の脳画像実験の結果に基づいて,行動実験を行い,知的好奇心を支える報酬メカニズムについてより深い洞察を得ることであった。1つの行動実験では,これまでに作成したマジックショー課題を用いて,知的好奇心が記憶に与える影響を調べた。先行研究では,外的報酬が記憶を高めることが明らかになっている。もし知的好奇心が報酬メカニズムに支えられているならば,知的好奇心も記憶を高めるはずである。マジックショー課題を用い,偶発再生記憶を調べた行動実験の結果,知的好奇心は実際に長期的な記憶を高めることが明らかになった。別の行動実験では,申請者が昨年度提唱した新しい知的好奇心と報酬プロセスのモデルに基づき,知的好奇心が知識の獲得に伴って増大するという仮説を検討した。この仮説は,知的好奇心は知識を得ると飽和が起きてしまい低下するという一般的な見解とは正反対のものである。未知の国に関するテキスト情報を用いて,知識を系統的に操作し,知的好奇心との関係をみた結果,予測どおり,知的好奇心は知識の獲得に伴って増大すること,しかしながらその増大にはある程度の閾値があることが明らかになった。この申請者が提唱したモデルでは,知的好奇心は,見ることができない内的な報酬プロセスであるため,主観的利益の予測が難しいと仮定する。この仮説を検討するため,マジックショー課題や他の課題を用いて,被験者が知的好奇心が人間行動に与える効果を,どれくらい正確に予測できるかの検討を行った。これらの行動実験では,一貫して,仮説通り,人の知的好奇心に関する予測は不正確であり,概して人は知的好奇心の効果を過小評価することが明らかになった。最後に,マジックショー課題は今後の知的好奇心研究を促進する可能性が高いため,オンライン実験を用いて得られたマジック刺激の評定データを収集し,基準化を行った。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,知的好奇心を刺激する課題として,トリビアクイズ課題とマジックショー課題を作成し,その刺激の妥当化を行い,最後にそれらを用いた行動実験を行う予定であった。トリビアクイズ課題と,マジックショー課題の作成は予定通り進んだ。具体的には,200以上のトリビア質問からなるデータベースを作成し,HP上に公開した(www.koumurayama.com)。データベースでは,1500人以上の被験者から集めたデータをもとに,好奇心や興味の評定,また遅延再生課題(1週間後のトリビアに関する記憶を問う課題)の結果を記している。また,4人のプロのマジシャンと契約を結び,100以上のマジックのビデオクリップを作成した。これらのマジックはほとんどが1分以内のものであり,マジシャンの顔を隠すなど心理実験に適した課題で処理がなされている。トリビアクイズとマジック課題の妥当性を調べるため,いくつかの予備調査を行った。これらの予備調査では,被験者がトリビアクイズの答えやマジックのタネをしるために,どの程度喜んで金銭的な損失や身体的な努力を受け入れるかを調べ,ポジティブな結果を得た。さらに,これらのトリビア課題とマジックショー課題を用いた行動実験もいくつか行った。たとえば,1つの研究では,トリビアクイズの記憶が,トリビアによって喚起された知的好奇心とどのように関係しているのかを調べた(論文は現在投稿中)。これらの刺激を用いた実験に限らず,数多くの調査や行動実験を通して,内的報酬や動機づけについての研究を積極的に行った。初年度のカギは,マジックとトリビア課題という刺激の作成であったが,これらの作成は無事に終了した。それの妥当化の研究,行動実験も5つ以上実施し,分析もある程度完了したため,十分な進捗を得られたと思われる。本年度は,昨年度作成したトリビアクイズ課題・マジックショー課題を用いて,機能的磁気共鳴画像法によって,知的好奇心の脳内基盤を調べることが目的であった。この実験では,トリビアクイズやマジックショー課題をスキャナ内で被験者(大学生)に提示し,クイズの答えやマジックのタネをどれくらい知りたいかを,意思決定課題を用いて調べた。この意思決定課題の反応を用いて,知的好奇心に関わる脳内部位を知ることが可能になる。この実験では,こうした知的好奇心を掻き立てる刺激だけでなく,食べ物の写真も提示し,外発的な報酬(動機づけ)に関わる脳部位も調べることで,この両者の脳内表象が重なっているかをしているかを調べることも可能になる。実験の結果,知的好奇心も外発的な報酬(食べ物)も,線条体という脳内の報酬系によって支えられていることが明らかになった。一方,意外なことに,知的好奇心特有,もしくは外発的な報酬に特有の脳部位は,現在までの分析では得られていない。このメインの結果は,現在論文を執筆中である。こうしたメインの脳イメージング実験に加え,いくつかの実験や文献レビューを行い,知的好奇心の心的メカニズムに関して,いくつもの系統的な検討を行った。たとえば,文献レビューの1つでは,知的好奇心が脳内の報酬系を活性化させることで,生活における適応的な自己制御を促進することを明らかにし,研究論文として出版された。また,別の行動実験では,こうした外的報酬と内発的報酬のダイナミクスに関して,人間は不十分な理解しかないため,自己制御的行動に不順が生じる可能性を示唆した。

当初実施予定であった脳イメージング研究を予定通り実施することができ,分析も順調に進み,論文執筆の段階まで到達している。それに加えて,知的好奇心にかかわる文献レビューや行動実験も行うことができ,進捗は十分であると判断できる。本年度の目的は,昨年度の脳画像実験の結果に基づいて,行動実験を行い,知的好奇心を支える報酬メカニズムについてより深い洞察を得ることであった。1つの行動実験では,これまでに作成したマジックショー課題を用いて,知的好奇心が記憶に与える影響を調べた。先行研究では,外的報酬が記憶を高めることが明らかになっている。もし知的好奇心が報酬メカニズムに支えられているならば,知的好奇心も記憶を高めるはずである。マジックショー課題を用い,偶発再生記憶を調べた行動実験の結果,知的好奇心は実際に長期的な記憶を高めることが明らかになった。別の行動実験では,申請者が昨年度提唱した新しい知的好奇心と報酬プロセスのモデルに基づき,知的好奇心が知識の獲得に伴って増大するという仮説を検討した。この仮説は,知的好奇心は知識を得ると飽和が起きてしまい低下するという一般的な見解とは正反対のものである。未知の国に関するテキスト情報を用いて,知識を系統的に操作し,知的好奇心との関係をみた結果,予測どおり,知的好奇心は知識の獲得に伴って増大すること,しかしながらその増大にはある程度の閾値があることが明らかになった。この申請者が提唱したモデルでは,知的好奇心は,見ることができない内的な報酬プロセスであるため,主観的利益の予測が難しいと仮定する。この仮説を検討するため,マジックショー課題や他の課題を用いて,被験者が知的好奇心が人間行動に与える効果を,どれくらい正確に予測できるかの検討を行った。これらの行動実験では,一貫して,仮説通り,人の知的好奇心に関する予測は不正確であり,概して人は知的好奇心の効果を過小評価することが明らかになった。最後に,マジックショー課題は今後の知的好奇心研究を促進する可能性が高いため,オンライン実験を用いて得られたマジック刺激の評定データを収集し,基準化を行った。今後はこれらの刺激を用い,また行動実験の結果をもとに,機能的磁気共鳴画像法を用いた,知的好奇心と報酬系との関係に関する脳イメージング研究を行う予定である。知的好奇心が外的報酬と同じように,脳の報酬系を活性化させることが期待される。次年度では,以上の脳イメージング研究の結果をもとに,新たな仮説を生成し,行動実験などでその仮説を検証する予定である。たとえば,知的好奇心が脳内の報酬系に支えられているという結果から,人間は内的な報酬を,外的な報酬なしに自己生成できることが示唆される。この点を調べるための行動実験を計画中である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
地域ブランド政策の理論と実践に関する比較政策研究

本研究は、地域ブランドの形成や管理、地域ブランド政策の概念を理論的に検討し、全国の自治体における地域ブランド政策の比較研究を行うことを目的としている。研究の結果、地域政策もまた地域ブランドとなり得ること、自治体の政策革新の説明に地域ブランド政策の概念が有益であることなどが明らかとなった。さらに、地域の名前を冠した当該地域独自の政策方式が、地域ブランドとして果たす機能、効果などについて、新たな知見を得ることができた。今年度の研究内容は次のとおりである。第一に、地域ブランド政策独自の概念の理論的検討を進めた。ブランド論や地域活性化に係る内外の文献調査を行い、課題の抽出を行うとともに、諸課題の構図、相互関係の解明に努めた。第二に、地域空間のブランド化(「都市ブランド」、「まちブランド」等)に係る政策群の把握と分析である。全都道府県・市町村を対象に、地域空間ブランド政策の現状と課題等を問うアンケート調査を設計するため、地域空間のブランド化に取り組んでいる複数の府県・市の政策担当者に対して予備調査を行った。第三に、事業(政策)ブランドの選択やファミリーブランドの編成に係る諸問題の研究である。事業(政策)ブランド、ファミリーブランドに該当する地域ブランド政策の把握、収集を進めた。特に、近年、地域の公共政策の多様な領域で見られる、地域名を冠した地域独自の政策方式について「地域冠政策方式」という新たな概念を設定し、それらを総体的に捉える手がかりとして、都道府県、政令指定都市、中核市、特例市、東京都特別区について予備的調査を行い、その創造と展開の様相を実地に調査検討した。また、特徴的な二つの地域冠政策方式について、政策関係者に対するFGI調査を行い、自治体政策革新との関わりや、地域ブランドとしての定位、機能や域内・域外効果、SCAを保持する条件などについて考察した。従来の地域ブランド論が、地域の産品や景観など有形の地域資源を対象として、経営学、マーケティング論の観点から論じられる例が多かったのに対し、本研究では、比較公共政策の観点を加えることにより、地域ブランド政策の意義や構造、その創造と展開の把握に努めている点に、新たな意義や独自性があると考える。平成22年度に決定を受けた助成事業のうち、昨年3月の東日本大震災及び原発事故の発生のため、平成23年度に実施を延期した「自治体地域ブランド政策」に係る全国自治体アンケート調査を、平成23年度への繰越額で実施した。広域にわたる被災地の復旧状況も見つつ調査時期・期間を設定して実施した。全都道府県・市町村を対象に、地域ブランド政策の現状と課題等を問うたところ、被災自治体のご協力も含め各自治体から回答を得た。上記の調査結果も検討しながら、第二に、地域ブランド政策独自の概念の理論的検討を引き続き進め、文献資料を補充調査し、地域ブランド政策の諸課題の構図、相互関係の解明に努めた。第三に、地域空間のブランド化(「都市ブランド」、「まちブランド」等)に係る政策群の把握と分析である。自治体の政策革新やローカルガバナンスにおいて地域ブランド政策の果たす役割の検討をはじめ、個別の地域空間ブランドについてはそれらのゾーニングやアクター間連携の実態を調査検討した。第四に、事業(政策)ブランドの選択やファミリーブランドの編成に係る諸問題の研究である。事業(政策)ブランド、ファミリーブランドに該当する地域ブランド政策の把握に努めた。特に近年、地域の公共政策の多様な領域で見られる、地域名を冠した地域独自の政策方式を「地域冠政策方式」と命名し、それらを地域ブランド政策の観点から総体的に把握するため、その創造と展開の様相を調査検討した。従来の地域ブランド論が、地域の産品や景観など有形の地域資源を対象として、経営学、マーケティング論の観点から論じられる例が多かったのに対し、本研究では、比較公共政策の観点に加え、地域ブランド政策の意義や構造、その創造と展開の把握に努めている点に、新たな意義や独自性があると考える。平成23年度は、第一に、昨年3月の東日本大震災及び原発事故の発生のため、今年度に実施を延期した「自治体地域ブランド政策」に係る全国自治体アンケート調査を、広域にわたる被災地の復旧状況も見つつ調査時期・期間を設定して実施した。

特に近年、地域の公共政策の多様な領域で見られる、地域名を冠した地域独自の政策方式を「地域冠政策方式」と命名し、それらを地域ブランド政策の観点から総体的に把握するため、その創造と展開の様相を、昨年に引き続き実地に調査検討した。校庭芝生化に係る鳥取方式など特徴的な地域冠政策方式について、自治体政策革新との関係や地域ブランド・マネジメント等について考察した。従来の地域ブランド論が、地域の産品や景観など有形の地域資源を対象として、経営学、マーケティング論の観点から論じられる例が多かったのに対し、本研究では、比較公共政策の観点に加え、地域ブランド政策の意義や構造、その創造と展開の把握に努めている点に、新たな意義や独自性があると考える。
概均質ベクトル空間の分類理論の研究

概均質ベクトル空間の基本的な理論は佐藤幹夫により得られて、その後多くの数学者により発展してきた。その研究には数論的手法や代数解析的手法、表現論的手法などが用いられゼータ関数などへの応用も色々あるので、どのような例があるかを知るためにも分類問題は重要である。既約概均質ベクトル空間の分類は、佐藤幹夫・木村達雄により得られたが、既約でない場合を完成するのは殆ど不可能というほど難問である。しかし佐藤幹夫はその場合も部分的な結果を出した。本研究では、それを大きく発展させた。また別の観点からもいくつかの場合の分類を得た。その他分類をするための道具もいくつか開発した。本年度は研究実施計画にあったものが3つ、なかったものが3つ研究された。まず概均質同値に関しては新しい発見があった。n≧m_1≧m_2の場合,(G×GL(n),ρ_1【○!×】Λ_1+ρ_2【○!×】Λ_1',V(m_1)【○!×】V(n)+V(m_2)【○!×】V(n)')と(G.ρ_1【○!×】ρ_2,M(m_1,m_2))が概均質同値であるという佐藤幹夫氏の定理があるが,m_1>n>m_2の場合は,森重文氏がベクトル空間ではないある多様体が概均質であることと同値だということを示していたが、今回はそれを発展させて、(G.ρ_1【○!×】ρ_2,M(m_1,m_2))が概均質ベクトル空間でその生成点をZ,その縦ベクトルで生成されるV(m_1)の部分空間を<Z>,Zにおける等方部分群Hに対して(H×GL(m_1-n),ρ_1'【○!×】Λ_1,<Z>⊥【○!×】V(m_1-n))が概均質ベクトル空間であることと同値であることを証明した。これは木村-上田-吉垣の定理の一般化にもなっている。次に2既約概均質ベクトル空間の分類は院生の黒澤恵光氏と研究し、かなりの進展はあったものの残念ながら完成には至らなかった。本質的な難しさがあるようにみえる。Rubenthalerは半単純リー環のZ-graduationから得られる有限軌道を持つ概均質ベクトル空間を研究したが、院生の佐々木詠叔氏とその一般化についてある結果を得た。以上が研究実施計画にあったものであるが、計画になかった新しい成果も得られた。まず院生の牧徳達氏と概均質ベクトル空間の暗号理論への応用を考えた。群の元を与えると軌道の元はすぐわかるが、逆はわかりにくいという原理を使って共有鍵の理論を作った。また院生の濱田倫郎氏と完全擬可約概均質ベクトル空間を今まで知られていた概均質ベクトル空間の中から決定した。また裏返し変換から擬既約概均質ベクトル空間を無限に構成出来ることも示した。また院生の大津利之氏と(G×GL(n),ρ【○!×】Λ_1+σ【○!×】Λ_1')(n=2,3)の分離型の場合の分類を完成させた。研究実施計画に記載された佐藤-森変換の詳しい研究については、ほぼ予定通りに完成することが出来た。これは自明な概均質ベクトル空間に現れる自然数nの大きさによりCaselnが十分大、Case2nが中くらい、Case3nが十分小、と別れ、Case1は佐藤幹夫により解決され、Case2は森重文と寺西靖男によりある多様体との同値性が示されていたが、今回Case2で別のベクトル空間との概均質同値性を示すことが出来た。これは3単純概均質ベクトル空間の分類で使われた木村-上田-吉垣の変換の一般化であり、木村・黒澤・柴田の論文として発表された。Case3は群がrank=rのm×n行列全体に作用するとき、稠密な軌道を持つための必要十分条件をあるベクトル空間の概均質性で与えたものでAMSのProceedingに出版される予定である。研究の本来の目標である簡約可能概均質ベクトル空間の分類は極めて難しい問題であるが、佐藤幹夫による考え方での分類方法で、佐藤幹夫の結果をかなり進めることが出来て、これは木村・石井・柳・濱田・黒澤・大内・神吉の論文としてPub1.RIMS(京都大学)から発表された。

既約概均質ベクトル空間は、被約なものから裏返し変換を何回か施して得られることがわかっているが、被約なものには群がG×GL(n)(n=2,3)という形のものが多い。そこでこの形の群で既約でない一般の場合を分類することも意味があると思われるので、この場合の研究をしたが、この場合でも自明な概均質ベクトル空間が関係するところが極めて難しく、結局分離型という条件をつけて完成することが出来た。この結果は木村・竹田・神吉・大内・濱田・大津の論文として発表された。既約成分が2個の場合の分類は笠井伸一が非自明概均質ベクトル空間が関係する場合を完成させたが、自明な概均質ベクトル空間が関係する場合は何をして良いかわからない状態であった。研究代表者は大学院生の黒澤恵光と研究を進めたが、完成には至らなかった。しかし3単純2既約概均質ベクトル空間の分類は黒澤が完成し、彼の学位論文で発表されている。今年度は大きく言えば、二つの研究を完成させた。一つ目は、韓国から留学している柳インヒョンを指導したときの仕事で、普遍推移性を持ち、かつ有限個の軌道を持つ簡約可能概均質ベクトル空間の複素数体上の分類を完成させたことで、これは柳氏の単著論文としてJournal of Algebraに掲載させた。この研究には私の今までの研究の結果が色々使われている。この空間の分類が重要である理由は、岩沢-Tateの理論が成り立ち、しかも無限素点に関する局所ゼータ関数の関数等式が超局所計算法で計算できる可能性があるからである。更に有限個の軌道を持つ簡約可能概均質ベクトル空間の分類は私や笠井、保倉両氏により完成されているので、その中から普遍推移性を持つものを取り出すことが出来れば、分類が完成するからである。普遍推移性を持つ概均質ベクトル空間では、乗法的アデールゼータ関数と加法的アデールゼータ関数が定数倍を除いて一致することが井草準一氏により知られているが、これはすべての素点に関するオイラー積が関数等式を持つことを意味する。もし無限素点に関する局所関数等式がわかれば、有限素点に関するオイラー積の関数等式が得られる。一番簡単な概均質ベクトル空間(GL(1),V(1))の場合、これからヘッケのゼータ関数の関数等式が得られる、というのが岩沢-Tateの理論であり、その一般化が期待される空間の分類をしたことになる。もう一つの仕事は大学院生石井佑来美を指導したときの仕事で、例外型のディンキン図形から得られる概均質ベクトル空間を部分傾加群を使って分類するというものである。G_2型やF_4型が現れるためには重み付きクイバーを考える必要があるが、そのとき本質的に代数拡大が関係するので代数閉体で考えることは出来ない。そこでその場合の概均質ベクトル空間を定義し、その場合の傾加群の関係を見つけ、それに基づいて分類した。色々多くの結果が得られてはいるが、自明な概均質ベクトル空間と呼ばれている空間が関連する分類は本質的な難しさがあり、何かまったく新しいアイデアが必要と思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。自明な概均質ベクトル空間が関連する分類に挑戦するが、何か新しいアイデアが得られないと成果が得られない可能性があるので、それと並行して着実な研究を進める。ひとつは有限個の軌道を持つ簡約可能概均質ベクトル空間で普遍推移性をもつものの分類で、ガロアコホモロジーを用いる。これは柳と研究する。共同もうひとつはクイバーの概均質ベクトル空間を対応する加群の観点で分類するという試みを名倉誠や石井佑来美と共同で研究する予定である。
がん細胞エネルギー代謝研究とグリオーマ幹細胞研究の融合による新たな研究領域の創成

本研究では悪性グリオーマで高頻度に見られるミトコンドリア呼吸の抑制とそれにともなう好気的解糖の亢進(Warburg効果)がグリオーマ幹細胞の維持に寄与しているという作業仮説を検証するべく、ミトコンドリア呼吸促進薬がグリオーマ幹細胞に及ぼす影響について検討を行った。その結果ミトコンドリア呼吸の回復とともにグリオーマ幹細胞の幹細胞性が失われることが明らかとなった。この結果はグリオーマにおけるWarburg効果が幹細胞維持に重要な役割を果たしており、Warburg効果が幹細胞表的治療のよい治療標的となりうることを示唆している。我々はWarburg効果がミトコンドリア依存的細胞自殺の抑制を通じてがん細胞に生存アドバンテージを与えていること、逆にWarburg効果の解除によりがん細胞の細胞死(治療)抵抗性を克服できる可能性を世界に先駆けて提唱し、さらにはそのような可能性を実証するためグリオーマ細胞のミトコンドリア呼吸を促進できる薬物を探索し、化合物Xを見出した。このような性質をもつ化合物Xを用いて種々の検討を行った結果、化合物Xがin vitroにおいてグリオーマ細胞に対するテモゾロミドの殺細胞効果を増強すること、また化合物Xが示す殺細胞効果増強作用がミトコンドリア呼吸依存的であることが確認された。続いて本課題では「Warburg効果や腫瘍低酸素がグリオーマ幹細胞維持に重要な役割を果たしている」という仮説を検証すべく、化合物Xがグリオーマ細胞の幹細胞性(未分化性)/分化誘導に与える影響につき検討を行った。その結果、幹細胞状態のグリオーマ細胞を化合物Xで処理すると、幹細胞(未分化)マーカーの発現低下と分化マーカーの発現上昇が認められた。これらの結果はグリオーマ細胞における幹細胞状態の維持において、ミトコンドリア呼吸の抑制すなわちWarburg効果や腫瘍低酸素が重要な役割を果たしている可能性を示唆するものである。と同時にこのような結果は化合物XのようにWarburg効果を解除しうる薬剤や腫瘍低酸素の解除がグリオーマ幹細胞の抑制を通じてグリオーマの再発抑制に貢献しうる可能性を示唆するものでもある。そこでこういったこれまでの成果にもとづき化合物Xがグリオーマ幹細胞のもつ腫瘍形成能に与える影響を調べるため、脳腫瘍モデルを用いて検討を行った。その結果、化合物Xがグリオーマ幹細胞の腫瘍形成能を抑制することが確認された。続いて本課題にて化合物Xがグリオーマ細胞の幹細胞性(未分化性)/分化誘導に与える影響につき検討を行った。これらの結果はグリオーマ細胞における幹細胞状態の維持において、ミトコンドリア呼吸の抑制が重要な役割を果たしている可能性を示唆するものである。そこでさらに化合物Xがグリオーマ幹細胞のもつ腫瘍形成能に与える影響を調べるため、ex vivo脳腫瘍モデルを用いて検討を行った。引き続き化合物Xの治療薬としての有用性を調べるために脳腫瘍モデルにおいて薬剤の全身投与を行ったが、これまで検討を行った実験条件下では治療効果を確認することはできず、さらなる条件検討が必要と考えられた。

続いて「Warburg効果や腫瘍低酸素がグリオーマ幹細胞維持に重要な役割を果たしている」という仮説を検証すべく、化合物Xがグリオーマ細胞の幹細胞性(未分化性)/分化誘導に与える影響につき検討を行った。その結果、幹細胞状態のグリオーマ細胞を化合物Xで処理すると、幹細胞(未分化)マーカーの発現低下と分化マーカーの発現上昇が認められた。これらの結果はグリオーマ細胞における幹細胞状態の維持において、ミトコンドリア呼吸の抑制すなわちWarburg効果や腫瘍低酸素が重要な役割を果たしている可能性を示唆するものである。と同時にこのような結果は化合物XのようにWarburg効果を解除しうる薬剤や腫瘍低酸素の解除がグリオーマ幹細胞の抑制を通じてグリオーマの再発抑制に貢献しうる可能性を示唆するものでもある。そこで現在我々は、化合物Xのグリオーマ治療効果について検討するため、脳腫瘍モデルを用いて検討を行っている。ミトコンドリア呼吸を促進する化合物Xがグリオーマ幹細胞の腫瘍形成能を抑制することを実証することができた。また、その成果を幹細胞領域の一流専門誌に掲載することができた。概ね予定どおりin vitroでの検討結果を得ることができた。現在in vivoでの効果を検討中である。化合物Xを用いたグリオーマ治療モデルの作成を試みる。研究計画の通り、薬剤のin vivoでの効果につき検討を行う。動物実験を行うためのマウス、腫瘍形成に用いるグリオーマ幹細胞を培養するための培地や増殖因子、プラスチック器具等を購入する。腫瘍モデル作成のためにマウスを購入し、腫瘍形成に用いるグリオーマ幹細胞を培養するための培地や増殖因子、プラスチック器具等を購入する。グリオーマ幹細胞分化誘導薬を購入する。
膵β細胞機能障害（高血糖毒性）の分子メカニズムに基づいた新規糖尿病治療薬剤の探索

インスリン遺伝子の転写因子であるMafAおよびPDX-1は膵β細胞において極めて重要な役割を果たしているも、それらの発現は糖尿病状態において低下し、これが臨床的にもしばしば認められるブドウ糖毒性に深く関連している。本検討の目的は、これらの転写因子の発現を増加させる因子を網羅的に検索することであった。具体的にはG protein- coupled receptor(GPCR)に結合する小分子化合物ライブラリーをはじめとする各種の小分子ライブラリーを順次β細胞株MIN6に投与して、RT-PCRにてMafAやPDX-1のmRNA発現を増やすことのできる因子を網羅的に検索した。その際にインスリンのmRNAの発現も増やしているかも同時に検討して総合的に評価した。現在までのスクリーニングにて既にいくつかの因子が同定されており、今後さらにスクリーニングを続ける。MIN6細胞にて変化を認めた薬剤に関しては単離膵島においても同じ結果が得られるかを確認した。また、mRNAを増やすことが確認できた因子に関しては、MafAやPDX-1の蛋白量の変化を確認し、さらに単離膵島においても同じ結果が得られるか否かを確認する。さらに上記で選択された薬剤に関して、各薬剤の特徴(例えば、脂溶性か水溶性かなど)に応じて肥満2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbに静脈注射あるいは経口投与し、MafA, PDX-1の発現量の変化、インスリン生合成、分泌能の変化、さらに血糖コントロールに変化を検討する。インスリン遺伝子の転写因子やインクレチン受容体は膵β細胞において極めて重要な役割を果たしているも、それらの発現は糖尿病状態において低下し、これが臨床的にもしばしば認められる高血糖毒性に深く関連している。本研究においてはインスリン遺伝子の転写因子(MafA, PDX-1)およびインクレチン受容体(GLP-1, GIP受容体)の発現を直接的に増加させる薬剤および因子に関して小分子化合物ライブラリーを用いて網羅的に検索し、膵β細胞高血糖毒性の分子機構に基づいた新規糖尿病治療薬開発を目指して検討している。これまでに既に、膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを行い、MafAやPDX-1の発現を増加させる因子を同定している。今後さらにスクリーニングを進めていくとともに、既に同定された薬剤に関しては、単離膵島での検討、またMafAやPDX-1の蛋白量の検討などを行う。インクレチン受容体に関しても、膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを行い、その発現を増加させる因子を同定している。今後さらにスクリーニングを進めていくとともに、既に同定された薬剤に関しては、単離膵島での検討、また蛋白量の検討などを行う。さらに、SGLT2阻害剤での検討も既に開始しており、早期投与すればMafA, PDX-1などの発現が増加することをすでに確認している。膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを行い、インスリンの転写因子やインクレチン受容体の発現を増加させる因子を同定できており、おおむね順調に進展していると考えている。インスリン遺伝子の転写因子やインクレチン受容体は膵β細胞において極めて重要な役割を果たしているが、それらの発現は糖尿病状態において低下し、これが臨床的にもしばしば認められる高血糖毒性に深く関連している。これまでに既に、膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを行い、MafAやPDX-1の発現を増加させる因子を複数個同定している。インクレチン受容体に関しても、膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを行い、その発現を増加させる因子を複数個同定している。さらに、SGLT2阻害剤での検討も進めており、早期投与すればMafA, PDX-1などの発現が増加することをすでに確認している。膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを行い、インスリンの転写因子やインクレチン受容体の発現を増加させる因子を複数個同定できており、おおむね順調に進展していると考えている。

また、mRNAを増やすことが確認できた因子に関しては、MafAやPDX-1の蛋白量の変化を確認し、さらに単離膵島においても同じ結果が得られるか否かを確認する。さらに上記で選択された薬剤に関して、各薬剤の特徴(例えば、脂溶性か水溶性かなど)に応じて肥満2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbに静脈注射あるいは経口投与し、MafA, PDX-1の発現量の変化、インスリン生合成、分泌能の変化、さらに血糖コントロールに変化を検討する。今後さらに膵β細胞株MIN6において小分子化合物ライブラリーを用いたスクリーニングを進めていき、また既に同定された薬剤に関しては、単離膵島での検討、また蛋白量の変化などの検討などを行う。SGLT2阻害薬を用いた検討に関しては、糖尿病の病態の早期と進行期での効果の違いを検討して、どのような段階で投与すれば上記の種々の因子(インスリンの転写因子MafA, PDX-1およびインクレチン受容体)の発現が増加しやすいかを詳細に検討する。
広域応力場の揺らぎと活断層の規模・活動度評価に関する研究

内陸地震は島弧地殻の顕著な弱面である活断層を地震断層として発生している.活断層がどのような状態にあるか知ることは地震発生に関する重要な研究課題である.また,活断層の活動度評価という面から内陸地震に対する中・長期的見地からの発生予測につながり,地震防災の上で極めて重要な問題である.活断層がどのような状態にあるか知る上でもっとも重要な情報は応力である.例えば,活断層において将来地震を発生させうる領域とは両盤のカップリングが強い領域であり,プレート運動等を起源とする地殻内歪を顕著に蓄積しているものと思われる.そのようなカップリングが強い領域が活断層の一部分にあれば,そこと周辺のカップリングが弱い領域とを比較すると,応力の主軸の向き等に違いがあらわれる.すなわち,応力場についての情報が得られれば,活断層の活動度についての知見がえられるものと期待される.本研究ではこのような視点から,従来よりも高精度かつ高密度に応力場の情報を抽出するために,微小地震の振幅や波形をもちいたメカニズム解決定法を開発した.さらに1996年8月11日に発生した鬼首地震(M5.9)の余震,1998年8月3日福島県西郷村に発生した地震(M4.9)の余震等に適用し,東北地方内陸部での地震発生場の応力場についての研究を行った.得られた余震のメカニズム解の多くは本震と調和的なものであり,広域応力場を反映したものであると考えられる.一方,本震のメカニズム解や広域応力場と一致しない解も得られた.そのような解を持つ地震は本震の断層面の端に位置している.このことは本震のすべりに伴う周辺での応力場の擾乱を反映していると推定される.今後は引き続きデータの蓄積を続けるとともに,数値計算により応力場の情報から断層でのカップリング過程を推定する手法の開発を行いたい。本年度は,伝播経路に沿ったP,S波振幅減衰が観測点ごとに,入射角,方位,および震源距離の1次関数で近似できるものと仮定して,P,SH,SV波振幅とP波初動の極性を用いて,多数の微小地震のメカニズム解とこれらの関数の係数を同時推定する手法-震源位置に依存する観測点補正値を用いた,連係メカニズム解推定法-を開発した.さらに,P波初動極性データのみでなく,P,SH,SV波振幅をも入力データとする,断層面と応力テンソルの同時推定法を開発した.連係メカニズム解推定法を,1996年鬼首地震の余震のデータに適用したところ,振幅データを用いることにより,P波初動極性データだけではメカニズム解が決められない微小地震を含め,170個の地震のメカニズム解が得られた.余震のメカニズム解の多くは,P軸がほぼ水平で,その方位が東西方向である.一方,T軸は,深さ5km以浅では鉛直方向,5km以深では水平で南北方向が卓越していることが示された.また,応力テンソルインバージョンにより推定された鬼首地域の最大主応力軸は東西方向,中間主応力軸は南北方向,最小主応力軸は鉛直方向である.

本震の断層面(逆断層)近傍の領域と,M5.7の地震の断層面(横ずれ断層)に隣接している領域では,最大主応力軸の方向に約15度の違いがある.一方,応力テンソルインバージョンにより推定された余震の断層面は,必ずしも本震やM5.7の横ずれ断層の地震の断層面に平行なものだけではなく,それに共役のものも多いことが明らかになった.以上の結果は,開発した連係メカニズム解推定法,応力テンソル推定法によって,よりマグニチュードが小さい微小地震のメカニズム解を精度良く推定できること,応力場の情報をより詳細に抽出できることを示している。今年度は1998年8月3日に福島県西郷村で発生したM4.9の地震について,DATレコーダを用いた臨時地震観測を行い,そのデータをもちいて,余震の震源決定ならびにモーメントテンソル解の決定をおこなった.臨時観測は1998年8月5日から8月24日までの期間に5台のDATレコーダを用いた連続観測をおこなった.得られた余震の震源分布は東北大の定常観測網により求められた震源分布を同様に東傾斜の分布を示す.この傾向は東西圧縮の逆断層型を示す,本震のメカニズム解の節面の1つと一致する.余震のメカニズム解の推定にはKikuchi&Kanamori(1991)のモーメントテンソルインヴァージョン法を用いた.得られた余震のメカニズム解の多くは本震と同様の東西圧縮の逆断層型の解であるが,いくつかの余震についてはそれと異なる型の解が得られた.そのような余震は本震断層の端に多く発生する.その理由としては本震ですべりをおこした周りでは応力集中が生じ,広域応力場からの応力の擾乱が生じたものと思われる.また,1998年9月3日に岩手県雫石町で発生したM6.1の地震についてもDATレコーダを用いた臨時地震観測を行い,そのデータをもちいて,余震の震源決定ならびにメカニズム解の推定を行った.臨時観測は1998年9月4日から11月3日までの期間に計13台のDATレコーダを用いた連続観測をおこなった.えられた余震の震源分布は西傾斜の分布を示す.この傾向は東西圧縮の逆断層型を示す,本震のメカニズム解の節面の1つと一致する.なお,震源分布を地表に延長すると西根断層群の地表トレースと一致することからこの地震は西根断層群の活動であると推定できる.また,余震分布にはいくつかのクラスターがみられ,余震活動が複雑な様相を呈していることが分かった.余震の押し引きによるメカニズム解は本震と同様の東西圧縮の逆断層型の解が得られた.
T細胞におけるシグナル伝達の分子機能:その加齢変化

免疫系は生体防御にとって重要な役割を果たすが、加齢に伴い免疫機能は低下する。大部分は量的・質的変化を生じるT細胞に依存した機能に起こる。最も重要な変化は抗原刺激後の細胞増殖能の低下であり、加齢に伴う細胞内情報伝達系の異常である事からT細胞における細胞内情報伝達系の如何なる箇所に加齢変化が認められるか検討した。T細胞のレセプター(TcR)、細胞膜内PIP2量およびPLG活性において老齢・若齢間に差が認められなかった。しかし、刺激後のセカンド・メッセンジャー産生量は老齢マウスT細胞で低値を示した。この事から刺激がTcRを介しPLC活性化を引き起こすG蛋白、タイロシンカイネース(PTK)に加齢変化が認められるかを樹立したマウスT細胞株を用いて検討した。老齢・若齢マウスT細胞株からmRNAを抽出し、ケンセンサス領域(ref)に対して作製したプライマーを使用してRT-PCRを行い、T細胞株に発現するG蛋白(6種)、PTK(14種)を同定した。ノザン・ブロット法により老齢・若齢T細胞株での発現の違いを調べると、G蛋白では老齢T細胞株で高値あるいは低値を示した。また、PTKでは非レセプター・タイプでは老齢T細胞株で低値を示し、他のレセプター・タイプのPTKでは高値を示し、G蛋白やPTKに加齢変化が生じていることが認められた。これは、TcRを介する抗CD3刺激と、TcRを介さないPMA+IOMの刺激による増殖能、細胞内Ca^<+2>濃度を測定すると、TcRを介した刺激では老齢T細胞株の増殖能、Ca^<+2>濃度増加が若齢T細胞株に較べ低値を示した。しかし、TcRを介さない刺激では、老若齢T細胞株で差は見られなかった。以上の事から、PLCの活性化へと導く、G蛋白やPTKになんらかの加齢変化が起きており、若齢T細胞株ではTcRで受けた刺激をG蛋白やPTKらは正確にPLC活性を高め以降の情報伝達系がスムースに働いている。しかし、老齢脾臓T細胞ではTcRで受け取ったシグナルがある種のG蛋白やPTKの異常でPLC活性を高めることが出来ず、情報伝達系に異常事態が起こっている事が示唆された。