hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カメラ付き携帯電話等から送信された「歯周画像」診断のためのCADシステムの開発

歯周疾患は治療を行わなければ歯を失う重大な疾患である.従って,歯周疾患を早い段階で発見することが重要である.本研究の最終目標は,携帯付きカメラ等から送信された歯周画像を口腔評価指数(ORI)に基づいて評価するコンピュータ支援診断システムを構築することである.昨年度は,歯科専用口腔撮影カメラで撮影された歯周画像の歯周状態を定量的に解析する手法を提案した.本年度は,ORIの判定が,非常にきれいなもの(ORI値:+2)5症例,きれいなもの(ORI値:+1)6症例,どちらとも判断しがたいもの(ORI値:0)8症例,きれいでないもの(ORI値:-1)4症例,きたないもの(ORI値:-2)7症例からなる30人の歯周画像を用いて開発を行った.歯周状態を判断するために,歯垢量と歯肉の形状に着目した特徴量を計測し,それらを入力とした判別分析によって歯周状態の良否を判別した.良好群(ORI値が+2,+1の症例)の正答率は90.9%(10/11),不良群(ORI評価が-2,-1の症例)の正答率は100%(11/11)の結果を得た.また、歯科医が「+」か「-」か判断しがたい症例(ORI値:0)は,本手法でも"判断しがたい"という結果を得た.その結果,歯肉の健康状態,口腔清掃状態を評価するために有用であることが示唆された.本手法の問題点としては,レジン修復などの結果,年月が経ち歯が黄色に変色した部分を歯垢と判断してしまうことである.これらの誤検出は,システムに対する歯科医の信頼を損なうことになるため,今後さらに改良していく必要がある.実用化に向けての今後の課題としては,携帯カメラの特性や照明条件による色の違いを補正する手法の開発や,より多くの症例を収集し,評価することが必要であろう.1.データの収集とゴールデン・スタンダードの決定広島大学病院を受診した患者30名に対し,研究の目的と内容について合意を得た後,歯周画像をデジタルカメラで撮影し,実験用の画像データとした.実験用のデータには,患者を特定する情報は含まれていない.収集した30例の歯周画像データに対して,表1のORI判定基準の基づき,経験のある3人の歯科医師の合議によって,歯周状態の5段階の評価を決定した.判定は,デジタイズした歯周画像データをコンピュータ上に表示して行った.+2の評価が5症例,+1の評価が6症例,0の評価が7症例,-1の評価が6症例,-2の評価が6症例であった.5段階の評価ごとに,ほぼ均等に症例を集めることが出来たため,これらのデータを初期の実験・開発のための歯周画像データとして用いた.2.コンピュータ支援診断の開発開発の初期段階として,5段階の評価を行うことは困難であるため,ORIの判定が+2の評価の5症例と,-2の評価の6症例を用いて開発を行った.まず,歯科医師がORIの判定に用いる歯垢量と歯肉炎の程度を定量的に計測するための手法を開発し,次に,ORI+2の症例とORI-2の症例の判別能力を評価した.2(1)歯垢量の定量化歯周画像データを分析したところ,歯垢の量が多いと判定された症例は,歯の領域内で黄色の色成分が多いことがわかった.歯の白色と歯垢の黄色の違いは,青色成分の比率に違いによるものである.歯垢の量が多いと判断された歯周画像では,歯の領域内における青色成分の比率が高かった.2(2)歯肉炎の程度の定量化歯肉炎の程度の定量化は,下顎前歯の歯茎の形状によって行った.歯肉炎の程度が良い症例では,形状が鋭く変化していたが,歯肉炎の程度が悪い症例では,形状が鈍く変化していたので,変化の傾きの鋭さを計測することによって,歯肉炎の程度を定量化した.歯周疾患は治療を行わなければ歯を失う重大な疾患である.従って,歯周疾患を早い段階で発見することが重要である.本研究の最終目標は,携帯付きカメラ等から送信された歯周画像を口腔評価指数(ORI)に基づいて評価するコンピュータ支援診断システムを構築することである.昨年度は,歯科専用口腔撮影カメラで撮影された歯周画像の歯周状態を定量的に解析する手法を提案した.本年度は,ORIの判定が,非常にきれいなもの(ORI値:+2)5症例,きれいなもの(ORI値:+1)6症例,どちらとも判断しがたいもの(ORI値:0)8症例,きれいでないもの(ORI値:-1)4症例,きたないもの(ORI値:-2)7症例からなる30人の歯周画像を用いて開発を行った.歯周状態を判断するために,歯垢量と歯肉の形状に着目した特徴量を計測し,それらを入力とした判別分析によって歯周状態の良否を判別した.良好群(ORI値が+2,+1の症例)の正答率は90.9%(10/11),不良群(ORI評価が-2,-1の症例)の正答率は100%(11/11)の結果を得た.また、歯科医が「+」か「-」か判断しがたい症例(ORI値:0)は,本手法でも"判断しがたい"という結果を得た.その結果,歯肉の健康状態,口腔清掃状態を評価するために有用であることが示唆された.

本手法の問題点としては,レジン修復などの結果,年月が経ち歯が黄色に変色した部分を歯垢と判断してしまうことである.これらの誤検出は,システムに対する歯科医の信頼を損なうことになるため,今後さらに改良していく必要がある.実用化に向けての今後の課題としては,携帯カメラの特性や照明条件による色の違いを補正する手法の開発や,より多くの症例を収集し,評価することが必要であろう.
会計制度に起因する金融危機波及に関する研究：理論と実験

本プロジェクトでは、時価会計制度に注目し、理論と実験から研究を行った。理論研究では、金融市場の流動性ショックが時価会計制度により拡大し、特に流動性ショックに備えていた銀行にも波及し、経営破綻に追い込まれることを示した。実験研究では、会計情報の開示とその認識の違い、および被験者の将来期待と行動の影響を検証する実験を行った。その結果、(1)多くの情報を保有している被験者が必ずしも高い利得を得るとは限らない、(2)高い利得を得ている被験者は、情報の優位性を利用し、戦略的な行動計画を容易に、また的確に行動をしていることが示された。当該プロジェクトの研究テーマを遂行するにあたり、研究計画に沿って理論分析と実験分析を並行して行った。理論分析においては、研究代表者は米国カルフォルニア大学デービス校経済学部に長期滞在し、そこでの議論を通じて、独占的競争モデルを用いた多様なタイプを許容する銀行モデルの構築を図っている。これまで考えられてきた取り付けに関する銀行モデルでは、単一タイプの銀行を代表的タイプの銀行としてきた。しかし本研究では金融危機と会計制度の関係を追究し、先の世界金融危機に準じて会計制度を通じた銀行破綻の伝播を考察しているため、多様な銀行を想定する必要がある。その設定では、銀行預金者は銀行と事前契約を結ぶために、銀行のタイプに関する情報を事前に持っていることが想定される。モデル構築の上でそうした多様な銀行との契約を許容するために、独占的競争モデルを取り付けに関する銀行モデルに導入することで分析を可能になった。現在はそのモデルに基づいて理論分析を行っている最中である。一方実験では、このような多様な銀行との預金者の契約を想定するために、被験者間に保有している情報の優劣をつけ、その情報の差異の投資行動への影響を見ることを通じて、多様な銀行への預金行動を分析する状況を実験環境で実現することを試みた。実験結果としては情報の優劣に関する行動や資産価格への優位な影響を見られなかった。より具体的には以下の二つの実験計画を実行した。(a)被験者に開示される将来の資産価値(ファンダメンタルズ)の情報が、被験者ごとに異なり、そのことを被験者が知っている際に、被験者はどのように戦略的行動を計画するか。(b)被験者に取引直前に将来の取引価格を予測してもらうことで、実際の取引量や取引価格にどのように影響するかを考察した。この結果(a)の実験では、(i)多くの情報を保有している被験者が必ずしも高い利得を得るとは限らない。(ii)高い利得を得ている被験者は、情報の優位性を利用し、戦略的な行動計画を容易に、また的確に行動をした結果である。また(b)の実験では、価格予測を行う際、仮に価格予測に強いインセンティブを与えても、価格予測を行わない実験との被験者の取引行動の差異は見られなかった。しかし一度、価格予測に関して被験者にインセンティブが与えられると、インセンティブの強弱が被験者の行動に違いを与えることが示された。この結果から被験者の将来価格の期待と行動は被験者に与えられるインセンティブスキームの強弱で行動の変化が生じることが示された。理論モデルの構築に想像以上に時間がかかってしまい、独占的競争に基づく銀行行動、預金者の行動の分析が遅れ気味である。最終年度に向けてその分析を進めることで、追実験の計画が可能になる。したがって、理論分析をペースをあげて進めていく必要がある。理論経済学・実験経済学・金融理論まずは多様なタイプの銀行が存在する市場における、預金者行動・銀行取引及び会計制度による(特に取り付けに焦点を当てた)銀行への影響を分析していく。さらに最終年度に向けて、IFRSの影響をさらに精査することで、実験研究にもつなげ、政策的な低減を行っていく所存である。
CDDP耐性細胞の細胞膜メチオニン能動輸送に及ぼすcDDPの影響-cDDPの細胞内分布と葉酸代謝修飾の定量的評価-

ヒト胃癌由来のMKN-28、MKN-45と大腸癌由来のSW-48、HCT-15を用いて実験を行つた。各細胞を、プレートに付着した状態と培養液中に浮遊した状態でcDDP(5μM、10μM)に接触させた。接触時間は12ないし24時間とした。その後、Metの細胞内へのuptake'を^<14>C-Metを用いて測定した。細胞がプレートに付着した状態では、cDDPの濃度や接触時間に関わらず、MetのuptakeはMKN-45において最も抑制されていた。特に24時間接触の後は、72%のMetのuptake阻害が観察された。また、24時間接触後はSW-48においても54%のMetのuptake阻害が観察された。しかし、これらの結果からcDDPによる細胞膜中性アミノ酸transporter阻害作用は、従来の定説より遥かに軽微であるものと思われた。さらに、^3H-dThdのuptakeを同様に測定した。なお、^<14>C-Metと^3H-dThdのuptakeは生細胞数にて補正した。dThdのuptakeをみると、12時間接触、24時間接触ともにMKN-45で最も抑制されていたが、Metのuptake阻害と比較するとその阻害率は低率であった(22.2%vs45.4%、39,8% vs 71.6%)。細胞が培養液中に浮遊した状態では、いずれの細胞においてもcDDPによるMetのuptake阻害は認められなかった。以上より、(1)cDDPによるMetの細胞内取込み阻害作用は、多種の細胞において認められるものではなく、またその程度も軽微であるものと思われた。(2)特定の細胞(MKNー45)では、dThdのuptakeによって補正した後も明らかなcDDPによるMetのuptake阻害が認められた。(3)cDDPによるMetのuptake阻害は、いずれの細胞においても接着状態でのみ認められた。細胞株は、ヒト胃癌由来のMKN-28、MKN-45、同じく大腸癌由来のSW-48、HCT-15を用いた。各細胞を、プレートに付着した状態と培養液中に浮遊した状態で12時間ないし24時間cDDP(5μM、10μM)に接触させた。その後、Metの細胞内へのuptakeを^<14>C-Metを用いて測定した。特に24時間接触の後は、71.6%のMetのuptake阻害が観察された。また、24時間接触後はSW-48においても54.2%のMetのuptake阻害が観察された。一方、dThdのuptakeをみると、12時間接触、24時間接触ともにMKN-45で最も抑制されていたが、Metのuptake阻害と比較するとその阻害率は低率であった(22.2%vs45.4%、39.8%vs71.6%)。以上より、(1)cDDPによるMetのuptake阻害作用は、4種の細胞のうち3種で認められが、その程度はさまざまであった。(2)MKN-45では、dThdのuptakeによって補正した後も明らかなcDDPによるMetのuptake阻害が認められた。(3)cDDPによるMetのuptake阻害は、いずれの細胞も浮遊細胞の状態におくと認められなくなった。現在、cDDPによるMetのuptake阻害が最も顕著に認められたMKN-45と、反対にほとんど阻害作用が観察されなかったHCT-15を用いて、cDDP接触後の細胞内葉酸濃度の変化を測定中である。ヒト胃癌由来のMKN-28、MKN-45と大腸癌由来のSW-48、HCT-15を用いたin vitroの実験を継続した。しかし、これらの結果からcDDPによる細胞膜中性アミノ酸transporter阻害作用は、これまでの定説より遙かに軽微であるものと思われた。

dThdのuptakeをみると、12時間接触、24時間接触ともにMKN-45で最も抑制されていたが、Metのuptake阻害と比較するとその阻害率は低率であった(22.2%vs45.4%、39.8%vs71.6%)。細胞が培養液中に浮遊した状態では、いずれの細胞においてもcDDPによるMetのuptake阻害が認められなかった。以上より、(1)cDDPによるMetの細胞内取込み阻害作用は、多種の細胞において認められるものではなく、またその程度も軽微であるものと思われた。(2)特定の細胞(MKN-45)では、dThdのuptakeによって補正した後も明らかなcDDPによるMetのuptake阻害が認められた。(3)cDDPによるMetのuptake阻害は、いずれの細胞においても接着状態でのみ認められた。ヒト胃癌由来のMKN-28、MKN-45と大腸癌由来のSW-48、HCT-15を用いて実験を行つた。各細胞を、プレートに付着した状態と培養液中に浮遊した状態でcDDP(5μM、10μM)に接触させた。接触時間は12ないし24時間とした。その後、Metの細胞内へのuptake'を^<14>C-Metを用いて測定した。細胞がプレートに付着した状態では、cDDPの濃度や接触時間に関わらず、MetのuptakeはMKN-45において最も抑制されていた。特に24時間接触の後は、72%のMetのuptake阻害が観察された。また、24時間接触後はSW-48においても54%のMetのuptake阻害が観察された。しかし、これらの結果からcDDPによる細胞膜中性アミノ酸transporter阻害作用は、従来の定説より遥かに軽微であるものと思われた。さらに、^3H-dThdのuptakeを同様に測定した。なお、^<14>C-Metと^3H-dThdのuptakeは生細胞数にて補正した。dThdのuptakeをみると、12時間接触、24時間接触ともにMKN-45で最も抑制されていたが、Metのuptake阻害と比較するとその阻害率は低率であった(22.2%vs45.4%、39,8% vs 71.6%)。細胞が培養液中に浮遊した状態では、いずれの細胞においてもcDDPによるMetのuptake阻害は認められなかった。(2)特定の細胞(MKNー45)では、dThdのuptakeによって補正した後も明らかなcDDPによるMetのuptake阻害が認められた。
IgGサブクラス抗体を指標とした梅毒治癒判定用ELISA法の開発

梅毒に感染した患者血清中に出現する抗Treponema pallidum(TP)抗体の、IgクラスならびにIgGサブクラス測定の為の酵素抗体法(EIA)を開発した。更に本法を用いて各症期の患者血清中の抗体量を経時的に追跡し、各抗体が梅毒の治療効果判定の指標となり得るか否かを検討した。60例の陰性血清を対照として計301例の患者血清中の抗TP抗体量を測定したところ、IgM、A、Gの各クラスならびにIgG14の各IgGサブクラスに属する全ての抗TP抗体が検出された。次に、これ等各TP抗体が梅毒の症期によってどの様な動向を示すか、また加療によりいかなる変動を示すかを検討する目的から、初期54例、II期30例、早期潜状18例について治療開始3ケ月目迄の群と、それ以降の群とに分類して両者の比較をした。IgMならびにIgA抗体量は、II期例を除いて加療により有意に減少し、またIgGサブクラスに属する抗体も同様に減少した。しかしながら各症期に特有なサブクラスの出現は観察されず、またその殆どが過去に治療歴を持っていた晩期99例の測定結果からも、治療後に長期間残存する抗体の大部分はIgG1抗体であることが示唆された。更に初期14例、II期8例、早期潜状6例および晩期4例について、その未治療時から加療による抗体の動向を追跡した。全32例中8例のIgM抗体量は、未治療時に既に正常域にあったが、残り24例のうちの62.5%は加療により減少した。一方IgGサブクラス抗体は、全症例共に未治療時に陽性値を示していたが、その71.9%が治療に並行して減少した。過去に治療歴のあった晩期例の抗TPーIgM抗体陽性率は28.3%と低値であり、加えて未治療4例の3例に複数のIgGサブクラス抗体量の減少が認められたことから、IgM抗体量が正常域内にある様な症例、特に晩期例の治癒判定には、これ等IgGサブクラス抗体の測定が有用であると結論づけた。1.EIA法の検討試料として次の6種のプール血清を用意し,各種血清反応による抗体価測定およびゲル濾過による抗体分布の変動を確認した.(1).初期治療前期群, (2).初期治療後期群, (3).II期治療前期群, (4).II期治療後期群, (5).晩期抗体高力価群, (6).晩期抗体低力価群.2.上記6種のプール血清を用いて,今回開発したEIA法を実施したところ, IgGアイソタイプ(IgG1, 2, 3および4)の4種のいずれもが,梅毒陰性プール血清に比べて著明な増加傾向を示した.更に初期およびII期の治療後期血清群では,治療前もしくは開始時に比べて, IgG2, 3, 4の各アイソタイプのEIA価の低下が観察された.3.梅毒血清反応3法(CF, HA, RPR)が共に陰性であったA群(60例)と,これ等の血清反応で陽性を示したB群(106例)についてEIA法を実施した結果は以下の如くであった.

G1-A群;31.7±25.0, B群;253.8±132.1, G2-A群;34.4±27.4, B群;185.3±137.8, G3-A群;15.2±25.8, B群;1904±117.5, G4-A群;12.1±10.3, B群;110.5±96.8(数字は波長490mmにおける吸光度で表示).数値に明らかな如く,梅毒感染により全てのIgGアイソタイプの量が有意に増加していた(P>0.005).4.コストの低減と反応系の簡易化を目的とし,酸素を直接TPに標識する方法の開発は, TP菌体を多量に採取後,直ちに検討に入る予定である.5.臨床面での成績が明らかな個々の患者血清について各アイソタイプの変動を経時的に追跡し,加療との関連性を検討する段階にあるが,これに用いる各アイソタイプに対する抗体は,特異性を考慮し,モノクローナル抗体を利用する準備を整えている.Igクラス及びIgGサブクラス(IgG14)に属する各種抗Treponema pallidum(TP)抗体を測定する為のEIA法を開発し、300余例の梅毒患者血清について、各抗体量の測定を実施したのに引き続き、今年度は各症期別の症例について(1)各IgクラスならびにIgGサブクラスに属する抗TP抗体の血中量が梅毒の症期によってどの様な動向を示すか、(2)加療により、いかなる変動が生ずるか、即ちIgGサブクラス抗体量の測定が梅毒の治癒判定に有用であるか否かを検討した。その結果、治療開始後3ヶ月目の時点で、その抗体量が正常域(陰性域)にまで低下した割合は、未治療時に既に正常域にあったケースを除外すると、IgMは62.5%、IgAは63.0%、複数のIgGサブクラスでは71.9%であった。未治療時にIgM抗体量が正常域にあったものは、対象とした32例中に8例存在したが、このうち5例にIgGサブクラス抗体量の低下が観察された。またIgA抗体量が陰性域にあった4例のうち、3例にも同様の現象が観察された。現在治療効果判定の指標とされているIgM抗体は、晩期99例の測定結果ではその28%が陽性値を示したにすぎず、また治療対象の大半を占める患者は臨床症状を伴わない不顕性-潜伏-梅毒であることを考えれば、これ等晩期症例の如くIgM抗体量の変化が治療指標とはなり難いケースに於ては、IgGサブクラス抗体の経時的変化を追跡することが有用であることが示唆された。しかしながら症期特有なサブクラス抗体の出現は認められず、各々の症例により減少するサブクラス抗体種もまちまちであったこと等から、治療に対応して変動する特異的なTP菌体成分を判別、これを開発したEIA法の抗原として応用することが、加療後も長期間残存する抗体と、真の抗体とを判別する手段として重要な臨床的意義を有するものと考え、研究を進めている。
「読むこと・書くこと」の主体的協働的な学びにおける初等英語カリキュラム開発と評価

前年度からの調査の継続として、先行研究及び調査から筆者らが作成した「文字指導」「読むこと・書くこと」の調査テストを実施し、その検証、及び、検証結果について、英語教育関係の学会で発表した。「読むこと・書き写すこと・書くこと」における主体的協働的な学びにおける小学校でのカリキュラム開発のために、学修者の主体的かつ協働的な学びを重視した教育において、国内では、愛知県や滋賀県の小中学校、海外では外国語として英語を導入しているロシア、モロッコ、ポルトガル等の国や、教育用語として導入しているシンガポール等の調査事例研究を行なった。今年度より日本では次期学習指導要領の移行期として中学年から外国語活動が実施されているため、外国語活動としてのアルファベット指導も研究の対象とし、小学校1年生から実施している諸外国の事例が、今後の研究にとって有意義であった。さらに、カリキュラム開発のために以下の調査を行なった(1)言語政策とカリキュラムの情報収集、学習目標とその評価、(2)第二言語習得や外国語として、児童に適した学修による主体的かつ協働的に英語能力を習得させる指導法、及び、英語を教育用語としている国における教材の活用法や、アルファベットの文字指導から読むこと・書くこと等の指導を中心とした総合的統合的な指導についての調査、(3)読むこと・書くことを含めた、総合的な能力を測る語彙調査等、(4)中学校へ繋げるための小学校の英語教育の在り方。そして、これらの調査成果についても、学会発表や講演、及び、論文発表、雑誌等での発表を行なった。なお、次期学習指導要領における移行期の教材『We can!』『Let's Try!』を用いて、主体的協働的な学びにおける4技能を総合的統合的にどう指導していったら良いのか?カリキュラムや具体的な指導法について、小学校の担任教師と一緒に小中英語教育の研修会等も開催した。文献研究や国内・諸外国での事例研究、評価作成、実証研究、及び、その成果発表等、おおむね順調に進展している。これまでの研究をベースにして、2019年度は、次期学習指導要領に適した教育内容で、学修者の主体的・協働的な学びを重視した「小学校英語における、読むこと・書くこと」の具体的なカリキュラムや学習目標、その評価についての研究をさらに深めて行う。とりわけ、アルファベットの文字指導で行なった体験的な外国語活動が、高学年から中・高等学校へつなぐ教科としての英語教育での「読むこと」「書くこと」に円滑に、かつ、学修者が主体的協働的に取り組めるようにするための指導、及び、その評価について、現場の小中学校の先生方と検討し、カリキュラム開発へと繋げる。本研究の目的は、小学校英語教育で、学修者の主体的・協働的な学びによる「読むこと」「書くこと」を含めた4技能を統合的、総合的に指導するカリキュラム開発及びその指導に基づいた「CAN-DOリスト」による評価プログラムを構築し、教育実践の場に具体的に提示することである。平成29年度は、アクティブ・ラーニングを活用した小学生の特質を活かした英語教育についての文献や事例研究の論文などの文献研究、情報収集や調査研究を主に行なった。具体的には、文字を統合的に扱う指導についての先行研究として母語教育のイギリスやオーストラリア、第二言語教育のシンガポール、外国語教育でのロシア、ギリシアなど、文字指導を行っている諸外国の教材教具、教育内容、指導法、カリキュラム等の事例を詳細に収集した。また、「主体的な学び」についての研究では、日本の小学校から高等学校での授業を参観し、学習者の効果的な指導についても調査した。さらにまた、国内の小学校における「読むこと」「書き写すこと」「書くこと」においてCAN-DOリストに基づいた評価での実証研究を小学校4年生と6年生に行なった。そして、これらの効果についての検証を今後行なうつもりである。これらの研究を踏まえて、小学校英語の「教科化」「学修者の主体的な学び」の視点から、中学校英語教育へ繋げるための小学校段階に効果的な「文字導入」や「読むこと」「書くこと」及び「4技能の学習を統合的に扱う指導」について検討し、これらを踏まえた上で、新学習指導要領における移行期の教材『We Can!』『Let's Try!』を活用した学年別の段階的な指導法及び教材、カリキュラム、評価規準、学修者の到達度等について、事例研究として発表したり、教員研修の講演などを行なった。さらに、小学校外国語教育におけるカリキュラム開発について検討し、学会誌をはじめとして、論文発表、著書を執筆した。文献研究や諸外国での情報収集、CAN-DOリスト評価作成と実証研究など、おおむね順調に進展している。

さらに、カリキュラム開発のために以下の調査を行なった(1)言語政策とカリキュラムの情報収集、学習目標とその評価、(2)第二言語習得や外国語として、児童に適した学修による主体的かつ協働的に英語能力を習得させる指導法、及び、英語を教育用語としている国における教材の活用法や、アルファベットの文字指導から読むこと・書くこと等の指導を中心とした総合的統合的な指導についての調査、(3)読むこと・書くことを含めた、総合的な能力を測る語彙調査等、(4)中学校へ繋げるための小学校の英語教育の在り方。そして、これらの調査成果についても、学会発表や講演、及び、論文発表、雑誌等での発表を行なった。なお、次期学習指導要領における移行期の教材『We can!』『Let's Try!』を用いて、主体的協働的な学びにおける4技能を総合的統合的にどう指導していったら良いのか?カリキュラムや具体的な指導法について、小学校の担任教師と一緒に小中英語教育の研修会等も開催した。文献研究や国内・諸外国での事例研究、評価作成、実証研究、及び、その成果発表等、おおむね順調に進展している。平成30年度は、学修者の主体的かつ協働的な学びを重視した教育で、小学校英語教育において「読むこと」「書くこと」の基礎的な能力を身につけさせることを目的とする言語教育について調査研究を実施する。具体的には、(1)言語政策とカリキュラムの情報収集、学修目標とその評価、(2)第二言語や外国語として、児童に適した学修による主体的かつ協働的に英語能力を習得させる指導法、また、母語教育の教材の活用法や、児童に文字指導、「読むこと」「書くこと」の指導を中心にした総合的統合的な指導、(3)評価については、CEFR等を基にした小学校英語教育における「CAN-DOリスト」の形での学習到達目標設定等の情報収集、(4)中等教育に円滑に繋げるための初等教育段階での指導についての調査等、授業観察と指導者や関係者への面談を通して行う。さらに、日本の「英語教育の教科化」に対応した英語教育における文字指導「読むこと」「書くこと」とその評価について、学修者の主体的かつ協働的な学びをどう組み入れて指導していくのかを検討するために、愛知県内の現場の小学校と連携して研究を行なう。これまでの研究をベースにして、2019年度は、次期学習指導要領に適した教育内容で、学修者の主体的・協働的な学びを重視した「小学校英語における、読むこと・書くこと」の具体的なカリキュラムや学習目標、その評価についての研究をさらに深めて行う。とりわけ、アルファベットの文字指導で行なった体験的な外国語活動が、高学年から中・高等学校へつなぐ教科としての英語教育での「読むこと」「書くこと」に円滑に、かつ、学修者が主体的協働的に取り組めるようにするための指導、及び、その評価について、現場の小中学校の先生方と検討し、カリキュラム開発へと繋げる。事例研究調査が予定していたよりも進まず、まだ途中であることから、旅費や教材購入及び面談に対する謝礼の使用額が次年度への繰り越しとなった。平成30年度は、さらに事例研究調査を行ない、多くの教育現場の実態を踏まえた上で、評価のプログラムを構築の検討をしたい。研究代表者がサバティカルであったため、研究活動で使用できる内容が制限されたため。
健康寿命を延ばすロボット共生住空間

本研究の研究期間内に明らかにしようとしている点および達成目標は以下の通りである。1高度なAI機能を必要としない、住空間にふさわしいシンプルなロボットの動作方法を提案2住空間のサイズに応じたロボットのサイズ、および滞在位置についての基礎的な検討3健康寿命を延ばすことに寄与する要因について調査4ロボットが継続的に身体機能、認知機能を把握する手法の提案5運動の仕方の提示等生活改善への支援6温熱・照明制御によって家庭内事故や疾病の低減7要介護・要支援へ至る確率を極力下げ、健康な状態で単独あるいは夫婦のみでの生活を支援するロボット共生住空間を提案し、検証実験を行う。こうした研究期間全体の計画を踏まえ、2018年度は次のような研究を実施した。1関連研究の調査(担当:三田、渡邊、高橋):健康寿命を延ばす住空間を構成するためのロボットおよびスマートハウスに関する研究を調査した。2ロボットの設計・製作(担当:高橋、三田):コンパクトで住空間を自由自在に移動し、位置情報を的確に獲得できるロボットの設計・製作に着手した。3シンプルなロボット動作提案(担当:三田、高橋):住空間の特性を踏まえたロボットの動作方法について検討し、新たなアルゴリズムの検討に着手した。4ロボットサイズ・位置の検討(担当:三田、高橋):住空間にいて邪魔にならず、かつ必要な機能を発揮できるロボットのサイズおよびロボットの滞在場所についての予備調査を行った。5健康寿命を延ばす要因調査(担当:三田、伊香賀(連携研究者)):ロボットが獲得する情報を元に健康寿命を延ばすことに寄与する要因を調査した。6身体・認知機能把握手法の検討(担当:三田、高橋):居住者の身体機能および認知機能の把握手法についての検討を行った。7生活改善への支援(担当:渡邊、三田):生活改善に向けた運動の仕方等の提示方法について予備調査を開始した。特に大きな障害はなく順調に進捗している。研究期間全体の計画を踏まえ、本年度は次のような研究を実施する。1関連研究の調査(担当:三田、渡邊、高橋):健康寿命を延ばす住空間を構成するためのロボットおよびスマートハウスに関する研究を調査する。2ロボットの設計・製作(担当:高橋、三田):コンパクトで住空間を自由自在に移動し、位置情報を的確に獲得できるロボットを設計・製作する。3シンプルなロボット動作提案(担当:三田、高橋):住空間の特性を踏まえたロボットの動作方法について検討し、新たなアルゴリズムを提案・評価する。4ロボットサイズ・位置の検討(担当:三田、高橋):住空間にいて邪魔にならず、かつ必要な機能を発揮できるロボットのサイズおよびロボットの滞在場所について検討・評価を行う。5健康寿命を延ばす要因調査(担当:三田、伊香賀(連携研究者)):ロボットが獲得する情報を元に健康寿命を延ばすことに寄与する要因を調査する。6身体・認知機能把握手法の検討(担当:三田、高橋):居住者の身体機能および認知機能の把握手法についての提案・評価を行う。7生活改善への支援(担当:渡邊、三田):生活改善に向けた運動の仕方等の提示方法について検討する。8温熱・照明制御によるリスク低減(三田、伊香賀(連携研究者)):家庭内事故や疾病の低減につながる温熱・照明制御手法についての研究に着手する。

3シンプルなロボット動作提案(担当:三田、高橋):住空間の特性を踏まえたロボットの動作方法について検討し、新たなアルゴリズムを提案・評価する。4ロボットサイズ・位置の検討(担当:三田、高橋):住空間にいて邪魔にならず、かつ必要な機能を発揮できるロボットのサイズおよびロボットの滞在場所について検討・評価を行う。5健康寿命を延ばす要因調査(担当:三田、伊香賀(連携研究者)):ロボットが獲得する情報を元に健康寿命を延ばすことに寄与する要因を調査する。6身体・認知機能把握手法の検討(担当:三田、高橋):居住者の身体機能および認知機能の把握手法についての提案・評価を行う。7生活改善への支援(担当:渡邊、三田):生活改善に向けた運動の仕方等の提示方法について検討する。8温熱・照明制御によるリスク低減(三田、伊香賀(連携研究者)):家庭内事故や疾病の低減につながる温熱・照明制御手法についての研究に着手する。
組織の看護師特性に合わせた新倫理教育方法開発に関する研究

本研究は、、臨床における看護倫理教育の実態を把握した上で、Haidt(2012)の道徳基盤理論を基にする道徳基盤尺度を使った調査を行い、看護師の道徳的特性を捉えなおし、調査結果を検討することで、所属する組織の看護師の道徳特性に合った、発達理論だけではない新たな視点(道徳基盤理論)に鑑みた看護倫理教育の方法を見出すことを目的としている。そこで平成30年度は、A県内の200床以上の病院施設の管理者(副看護部長・看護師長・副師長・主任)とスタッフ(経験年数2年4年の看護師)を対象に、半構成的面接法を用いてフォーカスグループインタビューを行った。インタビュー内容は、1看護倫理に関する知識、2看護倫理に関する認識、3授受したい看護倫理教育についての3点を中心とした。【分析方法】面接内容を逐語録化し、123に関する言葉を1つの意味内容で1コードに細分化し、抽出したコードの類似性によってカテゴリー化し、2群比較を行った。【結果】看護倫理に関する知識は、看護管理者よりスタッフの方が看護倫理の具体的語句やその語の示す内容を述べることができていた。看護倫理に関する認識は、2群間に大きな差は見られず、『業務遂行と倫理的行動は葛藤』と挙げる等、倫理的問題に関する発言内容は同様であった。倫理的問題と認識した事象への対応には、2群間に相違があった。授受したい看護倫理教育は、2群間で合致または合致しない点が存在した。また、双方が倫理的問題として挙げていたのは、医師とのパワーバランスが倫理的行動に影響を及ぼしている事実であった。これらから、看護管理者とスタッフ間の看護倫理に関する123に大きな乖離は存在しなかったと言える。しかし、2群間には、倫理的行動を巡るコミュニケーションの意識差が存在した。また、他職種との関係が看護師の倫理的行動に影響する事実も明らかになった。平成30年度は、本研究の初年度にあたる。まず、実態調査のための研究内容と研究協力依頼文書を作成し、研究の説明と協力依頼予定のため6月下旬から研究対象施設を回り、9月と10月に1施設、11月に1施設12月に1施設、平成31年2月に1施設、4月に1施設の5施設でデータ収集を実施した。残る1施設は大学附属病院を対象としており、再度対象施設の倫理審査のしょうにんを得た上でデータ収集をする予定である。また、質問紙を使った研究については平成31年4月に所属大学倫理審査の承認を受け、現時点で4施設から承認を得ている。残る施設についても今後承認を得ていく予定である。2019年4月に1施設において半構成的面接法を用いた研究を実施しデータを分析中である。また、2019年4月に所属する大学の倫理審査委員会において質問紙を用いた量的研究の承認を得たため、現在5つの施設に研究依頼を行い、4施設から承認を受けており、残りの施設からの返答待ちの状況である。承認の得られた4施設に対しては、2019年6月に調査を開始し、順次データ収集を行っていく予定である。半構成的面接法による質的研究の遅れは今年度中に取り戻し、当初の計画通りに研究を進める予定である。

残る1施設は大学附属病院を対象としており、再度対象施設の倫理審査のしょうにんを得た上でデータ収集をする予定である。また、質問紙を使った研究については平成31年4月に所属大学倫理審査の承認を受け、現時点で4施設から承認を得ている。残る施設についても今後承認を得ていく予定である。2019年4月に1施設において半構成的面接法を用いた研究を実施しデータを分析中である。また、2019年4月に所属する大学の倫理審査委員会において質問紙を用いた量的研究の承認を得たため、現在5つの施設に研究依頼を行い、4施設から承認を受けており、残りの施設からの返答待ちの状況である。承認の得られた4施設に対しては、2019年6月に調査を開始し、順次データ収集を行っていく予定である。半構成的面接法による質的研究の遅れは今年度中に取り戻し、当初の計画通りに研究を進める予定である。平成30年度は、まだデータ収集途中の段階である。そのために、残りの研究補助への人件費、対象者への謝礼、全データのテープ起こしを業者に依頼していないために26年度の助成金に未使用額が生じた。
口腔癌のリンパ節転核に関する実験的研究

ハムスタ-頬のうへの移植癌を用いたリンパ節転移モデルにより転移の初期像,時期を明らかにしたが今年度は頬のう移植癌に対して抗腫瘍薬であるブレオマイシン(BLM)サイクロフォスフォマイド(CPM)を投与し転移頻度への影響について検討した。1. BLMiP投与による抗腫瘍,抗転移効果について移動前のBLM投与(4mg/kg)はリンパ節転移形成抑制の効果はなくむしろ対照と比較してわずかであるが転移頻度が高い傾向にあった。移植直後からのBLM投与は抗腫瘍効果が肉眼的にも病理組織学的にも明きらかであったが抗リンパ節転移は対照と比較して差は明確ではなかった。2. CPMiP投与による抗転移効果について移植前のCPM(120mg/kg)投与はリンパ節転移をわずかだが高める効果があった。しかし実験動物の衰弱も著しくこれはCPMの免疫抑制作用によるものでありCPMの減量を考慮する必要がある。移植後のCPM投与はリンパ節転移に何ら影響を与えなかった。以上より抗腫瘍薬投与による本研究は固型腫瘍よりもむしろ培養細胞を用いて行った方がより正確な結果がえられると考えられる。又、抗腫瘍薬の投与量を再検討する必要がある。ハムスタ-頬のうへの移植癌を用いたリンパ節転移の実験より以下の結果を得た。1.頬のう移植癌の浸潤先端の組織所見移植癌の浸潤先端は分化型癌にみられる膨脹性辺縁ではなく個々の細胞が遊離したび慢性辺縁を示しこれが高い転移率の理由と考えられる。電顕的には浸潤先端では基底膜の部分的な破壊消失又、間質変化としてコラ-ゲン線維の消失がみられた。浸潤先端近傍には明らかなリンパ管浸潤が認められ、腫瘍塊(1020個の細胞)がリンパ管内に塞栓されていた。このようなリンパ管内腫瘍塞栓はよくみられる所見であるが、癌細胞の直接的なリンパ管壁侵襲や破壊によるリンパ管内への侵入像は認められなかった。電顕上でも癌細胞によるリンパ管内皮細胞の破壊や変性所見はなく明確な侵襲過程をみることができなかった。しかし腫瘍塞栓部分のリンパ管内皮細胞間に癌細胞の付着がみられたことからリンパ管内皮細胞間接合部からの侵入を考えられた。2.頬のう移植後5週で腫瘍径が10mmとなり、リンパ節転移が認められるようになる。本モデルの転移形成時期は移植後5週と考えられた。腫瘍塊が輸入リンパ管内に認められることより輸入リンパ管への着床がリンパ節転移の初期像と思われた。リンパ節内での腫瘍進展は辺縁洞、髄洞への拡大であり輸出リンパ管、血管侵襲を認める時期には血行性転移と思われる肺転移がみられるようになる。
パターン化単分子膜上での界面電荷情報の増幅による選択的な物質捕捉

パターン状に区画化された単分子膜が示す界面での物理的・化学的差異を利用したナノサイズの物質修飾法に関する研究が増加している。これは、バイオ・電子素子等の小型化が要求され、その小型化に伴う界面現象の理解ならびに分子レベルでの界面制御技術が必要であるという認識の高まりに由来する。そのような研究背景に基づき、本研究では、接着層としてナノサイズの1次高分子層を利用することで、界面での官能基の増幅や表面電位の増幅等を行い、高解像度の2次集積層の物質固定化技術を確立することを目的とした。光リソグラフィー法を用いた紫外線のマスク露光により、シリカ基板表面にスルフィン酸基を形成する感紫外線単分子膜を作製できた。露光部のスルフィン酸基を活性化処理することで、アミノ基を有する粒子径200nmのポリスチレン微粒子、直径が約2-3nmであるプロピレンイミンデンドリマーを選択的に吸着させることが可能になった。1分子当たりの官能基アミノ基の数が異なる第0世代から第4世代のアミンデンドリマーを基板表面に修飾し、基板表面への露光量と基板の親水化の関係を調べた。その結果、第4世代のデンドリマーを修飾した場合、第0世代に比べ、約30分の1の露光量で、基板表面が親水化する現象を見出し、明らかに基板の親水化の程度とデンドリマーの官能基の数に相関が認められた。デンドリマー修飾に伴う基板表面のゼータ電位変化と基板表面のアミノ基の数の定量を検討した結果、デンドリマー修飾が基板表面修飾に適しており、1次接着層として機能することを確認した。バイオ・電子デバイス等の素子の小型化に伴い、界面現象の理解が必要不可欠となってきている。このような背景で、パターン化された単分子膜レベルの分子層が示す界面の吸着特性の違いを利用して、ナノサイズの物質集積を行なう研究が注目を集めている。本研究では、パターン化された界面分子層の上に1次接着層として高分子微粒子層を設けることにより、表面積や表面電荷等の界面情報の調整ならびに増幅を行い、ナノサイズの機能材料を位置選択的に修飾する物質捕捉システムの確立を目的とした。微粒子等の分散コロイドは、粒子表面に電荷を形成している。そこで、符号が反対の電荷パターンを基板表面に形成させ、分散コロイドを基板表面に選択的に固定化することを試みた。アミノフェニル基を持つ感光性単分子膜を作製し、紫外線露光により単分子膜パターンを形成させた。さらに正電荷のジアゾニウム基に誘導し、負電荷を有する高分子微粒子の吸着挙動を検討した。その結果、露光量50Jcm^<-2>の紫外線(254nm)照射によるSi-Cの結合解離により、露光部のアミノフェニル基が脱離し、カルボキシル基修飾高分子微粒子(粒径200nm)が正電荷のジアゾニウム基表面に選択吸着することを見出した。上記のようなSi-Cの結合解離を原理とした感光性単分子膜では、パターン形成に莫大な露光量を必要とする。そこで、感光性単分子膜の感光特性を改善するために、光酸発生剤として公知のベンジルフェニルスルホン構造を有する新規感光性単分子膜の開発を行なった。ベンジル基の光解離に伴うスルフィン酸の形成が照射光量1.5Jcm^<-2>の紫外線(254nm)露光により進行することを明らかにし、約30倍の露光感度を示す新規感光性単分子膜を作製することができた。アルカリ性領域において、カルボキシル基修飾微粒子が未露光部へ選択吸着することがわかった。
パラフィン抱埋切片からのタンパク質の抽出・定量的解析と法医実務への応用

法医学では死因究明のために、病理組織学的検索が日常的に行われており、さらに免疫組織学的染色法もよく用いられている。しかし、通常の免疫組織学的検索では半定量的検討しか行えず、絶対的な定量的検討が行えない欠点がある。Western Blot法やELISA法は組織内の蛋白量を直接的に測定できる利点を持っているために汎用されているが、法医病理の分野では、ホルマリン固定・パラフィン包埋(FFPE)標本を用いて、症例の解析が行われ、組織等を凍結保存すことが一般的でないことから、これらの方法は実務応用されていない。最近、FFPE標本からも蛋白質が抽出できる可能性が示唆され、我々は、それらが抗原回復技術を基礎にしていることに着目して、独自に抽出方法を開発してFFPE標本からの蛋白抽出を試みた。実際的には、ホルマリン浸漬時間が約1ヶ月の肝臓FFPE標本を用いて蛋白抽出条件を検討し、Incubate条件を最適化した。Western Blot法にていずれの標本からもAlbuminが検出でき、リプロービング後にTransferrinが確実に検出できた。また、Transferrin、Albuminの順序にても両者が検出できた。そこで、ホルマリン浸漬時問が約2週から約4ヶ月までの試料を用いて検討したところ、House Keeping蛋白質であるGAPDHでは、浸漬時間が2ヶ月以内の標本では半数が検出可能であったが、3ヶ月以上のサンプルでは全症例において検出できなかった。凍結組織では検出できるExcitatory Amino Acid Transporter2,0xygen rcgulated Protein 150やC-fosgene productでは、浸漬時間が2週間以内のものが検出可能であった。従って、ホルマリン浸漬時間がFFPE標本からの蛋白質抽出に大きく影響を与えていることが判明した。今後、本方法を実務に応用するには、少なくともホルマリン浸漬時間を最小限に抑えることが必要である。しかし、通常の免疫組織学的検索では半定量的検討しか行えず、絶対的な定量的検討が行えない欠点があり、法医実務において信頼性に疑問を有することも少なくない。
堆積物地球磁場強度を使ったタイムスケールの高精度化に関する研究

本研究課題の狙いは,堆積物に記録された地球磁場強度の記録を,酸素同位体曲線のように詳細なタイムスケールとして広く適応できるよう基礎研究する事であった.そのため堆積物磁化獲得機構のフィルタリング機構を一般化することが必要で,それが顕著に現れる堆積速度の遅い堆積物に着目し,その変動パターンを計算で表せるよう一般化する基礎を築こうとした.本研究課題の狙いは,堆積物に記録された地球磁場強度の記録を,酸素同位体曲線のように詳細なタイムスケールとして広く適応できるよう基礎研究する事であった.そのため堆積物磁化獲得機構のフィルタリング機構を一般化することが必要で,それが顕著に現れる堆積速度の遅い堆積物に着目し,その変動パターンを計算で表せるよう一般化する基礎を築こうとした.平成20年度には、実際に試料を採取し相対古地磁気強度のデータを取得するために、南太平洋の40°Sから50°Sの海域において海洋研究開発機構の調査船「みらい」を使用して2009年2月6日3月14日に調査航海をおこなった。古地磁気強度の復元に適した酸化的で、陸源物質(有機物を含む)の供給が少ない堆積環境の海域を選定し、音響調査により堆積構造を解析し最適な採泥ポイントで、ピストンコアラーにより3カ所から試料採取取した。それぞれ4000mの深度より遠洋性堆積物および半遠洋性堆積物を取得した。これらには有孔虫の炭酸塩化石等が含まれることから酸素同位体での年代決定が期待される。試料は2009年の7月に陸揚げのため、それまで研究を進めることはできないが、船上の堆積物の色差測定の結果では堆積物に数メートルの周期的な色の変化が見られ、これは数回から十数回の氷期-間氷期サイクルを示していると推定される。堆積残留磁化の獲得をモデル化するために、そのフィルタリング効果を計算で表す事を試みた。単純化するため、ある範囲でランダムに方向のみの磁場変動を与えた場合に、堆積速度を変化させることにより、方位にどのような変化が起るか計算した。堆積速度を小さくすると有為に方位のバラツキが少なくなり方位の集中化が起こった。これは堆積残留磁化のフィルタリング効果を再現できたことを示していると考えられる。今後は方位の変化に加え、さらに強度の変動も計算する予定である。本研究においては堆積物に記録された地球磁場強度の記録を詳細なタイムスケールとして広く適応できるよう,堆積物の磁化獲得の特徴である磁化記録固定の遅延,および堆積速度変化が,堆積物への地球磁場強度の記録がどのように影響するかを検討している.平成21年度には,酸化的な環境で堆積し,比較的堆積速度が遅いと考えられるフィリピン海盆上の堆積物コアの古地磁気測定をおこなった.また他の岩石磁気的なパラメータの取得をおこない,地球磁場強度のプロキシーを計算した.一方で堆積物の年代をコントロールするため,挟在する火山灰層の同定を行った.樫ノ崎海丘南部の海底下1mほどにAT(姶良Tn)火山灰が広く分布しており,良い同時間面になることが分かった,さらに他の岩石磁気的パターンをチューニングすることで,年代モデルを構築した.異なる堆積速度のコアにおいて,岩石磁気的なパラメーターと地球磁場強度のプロキシーデータを比較したところ,岩石磁気パラメーターの変動パターンはコア間において同様であるのに対して,地球磁場強度のプロキシーデータは相違が大きい.特に遅い堆積速度の地球磁場強度のプロキシーデータは基準曲線と対比するのが難しい事が分かった.この事は堆積物の岩石磁気的変動は堆積・環境変動等に支配されているが,堆積物の地球磁場強度の記録はフィルタリング効果が効いているためと推定される.このような堆積物の地球磁場強度記録をシミュレーションを使って再現できる可能性が高い.本研究課題の狙いは、堆積物に記録された地球磁場強度の記録を,酸素同位体曲線のように詳細なタイムスケールとして広く適応できるよう基礎研究する事であった.そのために、堆積物の磁化獲得機構を一般化することが必要である.堆積物の磁化獲得機構の最大の特徴は,地球磁場記録のフィルタリング化である.従ってこの特徴を捉えるにはその効果が著しく現れている、堆積速度の遅い堆積物の記録に着目して、その特徴を計算モデルで解く事により一般化する基礎を築こうとした。平成22年度には,すでに提案されている磁化獲得機構モデリング化を使い,堆積速度の変化に対してどのように磁化強度パターンが変動するか計算を行った.その結果,堆積速度が遅くなるほどカーブの振幅が小さくなり対比が困難になる.さらに磁気データから推定される年代と,実際の堆積層の年代のずれが堆積速度に応じて大きくなる傾向が分かった.このことは対象となる年代モデルを構築するためには,基準曲線と対比する必要があるが,曲線同士の対比をおこなえたとしても,実際の堆積層の年代からのずれを含んでおり,それは堆積速度に支配されている事を示している.また実際に堆積速度の遅いフィリピン海プレートの表層堆積物を採取し,火山灰などで同時面を設定して,磁気データを取得して検討した結果,磁気シグナルは千年で0.5cm程度の堆積速度であると対比が可能であるが,千年で0.2cm程度の堆積速度の堆積物だと対比が極めて困難になる事が分かった.
RasとRhoのクロストークによる細胞癌化メカニズムの解明

本研究では、がん遺伝子SrcおよびRasによる細胞悪性化とRho-mDiaシグナリングとの関係について検討し、以下に示す結果を得た。(1)Srcによる細胞悪性化へのmDiaの寄与:KO-NY72細胞(mDia1ノックアウトマウス(KO)のMEFを温度感受性v-Srcを恒常的に発現)ではWT-NY72細胞(野生型マウスのMEFを温度感受性v-Srcを恒常的に発現)に比べてv-Srcによる足場非依存性増殖、接触阻害の回避のいずれについても顕著な低下を示した。また、WT-NY72細胞を移植すると、腫瘍が形成されるのに対し、KO-NY72細胞では、腫瘍形成を認めない。加えて、WT-NY72細胞においてはnon-permissive temperatureよりpermissive temperatureへ移行させた時、v-Srcが細胞の核周囲から細胞膜への移動するのに対して、KO-NY72細胞ではこの移動が抑制されていることを見出している。このことは、mDiaがv-Srcの局在を調節すること、このことが、細胞悪性化・癌化と関与することを示している(Tanji et al 2010MCB 30 : 4604-4615)。(2)Rasによる細胞悪性化へのmDiaの寄与:mDia1KOにDMBA/TPAを塗布したところ、mDia1KOでは1匹当たりの背部に発生するpapillomaの数をWTマウスと比較すると著しく減少する。またpapillomaの発生した時期もWTマウスに比べ顕著な遅延を認めた。また、これらのマウスより採取した皮膚の細胞では、Ha-rasの活性型変異がmDia1KOマウスにおいても認められ、mDia1はRasの活性化に伴う情報伝達経路の発現に関与し、皮膚腫瘍形成に機能していることを示すものである。このことがケラチノサイト特異的な反応であるか否かを判定するために、Dia1をケラチノサイト特異的に欠失したマウスを用いて、同様なDMBA/TPA処理を行う。
英語による学位プログラムにおける日本語教育の現状と日本で学ぶ意義についての研究

本研究は、「30万人計画」が完了する2020年を目前に、いまだ英語による留学生受け入れプログラムにおける日本語教育の全容が明らかにされていない現状を鑑み、全国の4年制大学の英語プログラムにおける日本語教育の実態を調査・分析、更に日本で学ぶ意義をどのように打ち出しているか、担当の教職員を中心にインタビューによる調査を行い、留学生受け入れプログラムの日本語教育の全貌を明らかにし、課題と可能性、また国際化政策への新たな示唆を提示することを目的とする。