hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文字領域推定を行わない情景画像中の文字認識アルゴリズムの構築

認識処理が可能な限り排除した情景画像中の文字認識システムの構築を目的とした研究課題である。従来の画像中の文字認識システムは、文字が存在する場所の推定と、推定された位置にある画像の字種を決定する二段階の認識を行うことが多く、文字が存在する場所の推定において、文字画像の検出漏れが生じた場合、その位置に存在する文字は一切認識されないという問題があった。そこで本研究課題では、画像中で同じ色合い持つ領域と判断されたすべての箇所について、文字の一部である可能性を考慮し、すべての領域に対し認識処理を適用することで、文字領域の検出漏れの影響を受けない文字認識アルゴリズムを提案した。風景画像中の文字認識を実現するために,画像中の特徴量抽出アルゴリズムの検討,抽出特徴量を利用した基礎的認識アルゴリズムの構築と認識特性の調査を行った.本研究は,文字領域の推定処理を排除した認識アルゴリズムの構築を目的としているため,認識対象画像の全てから特徴量を抽出する.本年度では幾つかの特徴量を検討したが,画像を領域分割し,各領域の境界線を構成する閉曲線をShape Contextをベースとした二次元ヒストグラムを利用した形状の特徴量を主に利用し認識実験を行った.画像中の文字の特性とした,ある文字の周辺には大きさの近い他の文字が存在し,形状のみではなく,閉曲線の相互の位置関係,相対的な大きさなども認識の高精度化のために重要な特徴量であると考えた.そこで本年度では,形状の特徴量以外に,相対的な大きさ,位置関係を評価可能な特徴量を導入し,それらを利用した基本的認識アルゴリズムを構築した.認識アルゴリズムにおいては,特性の異なる特徴量を確率分布で近似することで,分布特性の違いを吸収し,一つの評価関数で評価可能なアルゴリズムを構築した.更に,画像から抽出された複数の領域を組み合わせて一つの文字として認識するための領域組み合わせの評価方法も認識アルゴリズムに組み込むことを実現した.現時点では,基礎的認識結果を得たのみではあるが,相対的な大きさ,位置を表現する特徴量を導入することにより,文字以外の領域を排除実現し,更に,形状の特徴量のみでは誤認識となる文字を補正することが可能であることを確認することが出来た.本研究課題は,認識的処理を可能な限り排除した情景画像中の文字認識アルゴリズムの構築を目的としている.情景画像中の文字認識技術は,画像中の文字領域推定と推定領域の字種判別の2段階の認識処理により実現されることが多い.本研究課題では,文字領域推定やストローク推定などの認識的処理を可能な限り排除し,画像中の文字の字種を判断する新しい文字認識アルゴリズムの構築を目的とし,画像から抽出される全特徴量を抽出し,その特徴量の分布から直接字種を決定するモデルを提案した.更に,背景部分が認識対象に対しノイズとして働くことを指摘し,それを効率的に排除するための畳み込みニューラつネットワークを利用した特徴選択についても提案した.特徴量の分布から直接認識するモデルに関しては,画像中に存在する全ての閉曲線からその輪郭を特徴量とし,隣接する輪郭間の位置関係,大きさなどを定量的に評価するスコアを提案した.この全ての閉曲線を認識対象とする方式により,画像中の文字領域の推定処理を排除した認識アルゴリズムを構築することが出来た.認識精度に関しては,ICDAR2003のデータセットによる評価を行い既存研究と同等の認識精度を達成可能であることを確認した.しかし,輪郭線の抽出ミスによる認識漏れが存在し,より適切な画像処理や,複数の輪郭線抽出などを組み合わせることなどが必要であると判明した.また,一部の輪郭に背景の輪郭がノイズとして入り込み,適切に形状を評価出来ない問題点が明らかとなった.この問題に対し,文字画像と非文字画像を学習した畳込みニューラルネットワークを利用したフィルタ処理を適用し,ノイズの提供により誤認識の軽減を実現した.認識処理が可能な限り排除した情景画像中の文字認識システムの構築を目的とした研究課題である。研究計画とは異なる特徴量を利用する方針となってはいるが,本研究課題の目的実現に必要な特徴量抽出方法とそれを利用した基礎的認識アルゴリズムを構築したという点におて,おおむね順調に進展していると判断していいる.パターン認識現時点では,画素値(色)を利用した画像の領域分割を用いている.これにより抽出可能な領域と不可能な領域が存在している.特に,背景が映り込み,文字領域が明確に分離出来ない画像では,抽出されなかった領域の認識対象となならない問題点が残っている.この対処法として,文字としてある程度の確度で認識された領域の特徴を,その周辺の文字の存在の事前確率として扱うことで,画素値の情報のみでは分離不可能な領域分割・抽出が出来るのではないかと考えている.

この考え方を基本として,認識対象の事前知識を導入した高精度の認識のための領域評価方式を今後の主な研究課題として取り組んでいく予定である.当初,研究成果発表の速報性を考え国際会議での発表を予定し,旅費を計上していた.国際会議での論文発表は実現したが,業務都合により国際会議を欠席せざるを得なかったため,旅費の未使用額が大きくなってしまった.今後の課題として残っている画像の領域分割の高度化の研究に伴う,人間による領域評価データを得るために,実験協力者への謝金の使用を想定している.また,今年度で出席出来なかった国際会議への出席など,積極的に研究成果の発表を行うための旅費として使用する予定である.
病虫害による大量枯死が森林生態系のCO2放出におよぼす影響の解明

コナラは本邦の低山帯に広く優占して里山の森林バイオマスの多くを占める主要樹種だが、近年「ナラ枯れ」により大量に枯死しており、枯死木分解に伴うCO2放出による温暖化への影響が懸念されている。本研究では、ナラ枯れにより枯死したコナラの丸太の分解過程を、人為的に伐倒した丸太の分解過程と比較モニタリングすることにより、ナラ枯れによる枯死が枯死木分解に与える影響とその時間変化を明らかにする。さらに、材分解に関わる生物群集の種間相互作用ネットワークの時間変化と分解過程の関係から、ナラ枯れが枯死木分解に与える影響の生物学的なメカニズムを解明することにより、CO2放出量を増やさない枯死木管理方法の提案を目指している。本研究では5年間のモニタリングにより、(1)分解者の群集構造と相互作用ネットワークの年変化、および(2)CO2放出量と材密度の時間変化を明らかにする。これらの関係性をナラ枯れ枯死木と伐倒木とで比較することにより、生物群集の中でナラ枯れ枯死木の分解を特徴づけていると考えられる生物種・生物間相互作用を抽出し、(3)その生物種の材分解力・生物間相互作用が分解に与える影響を室内実験により検証する。これらの情報を基に、ナラ枯れが分解者群集を介して枯死木のCO2放出量および炭素貯留量に与える影響とそのメカニズムの解明を目指す。これにより、森林の炭素収支への影響予測や、CO2放出量を増やしにくい生物群集に誘導するための枯死木管理方法を提案する。1年目の2017年には、丸太設置済みの宮城県青葉山、京都府山城、宮崎県田野において春、夏、秋のサンプリングを行うとともに、北海道苫小牧、埼玉県秩父、東京都田無、愛知県赤津にも丸太の設置を行った。これにより、当初予定していたよりも多い7ヶ所での調査とすることができただけでなく、緯度に沿ってバランスよく調査地を配置することができた。また、ナラ枯れの発生している調査地だけでなく、ナラ枯れの発生していない調査地も3ヶ所(苫小牧、秩父、田無)含むことができ、丸太レベルだけでなくより広域の林分レベルの空間スケールでデータセットを採取する準備が整った。青葉山、山城、田野に関しては設置時(2016年秋)のDNAサンプルを解析し、菌類群集が調査地、ナラ枯れの影響を受けていることを突き止めた。ただし、分解に関わっていると考えられる材分解力の大きな担子菌類の種組成は調査地に関わらず共通であった。また、2017年秋までの1年間の材密度の残存率は、人為的に伐倒した丸太よりもナラ枯れの丸太で小さくなる傾向がみられた。以上から、ナラ枯れはコナラ丸太の初期分解を促進するが、初期分解に関係する菌類は伐倒した丸太と大きな違いはないと考えられる。初年度のデータから、ナラ枯れは材分解を促進するが初期分解に関わる菌類群集は健全伐倒した枯死木と違わないことが示唆された。ただ、今後菌類群集が遷移するにつれてナラ枯れ木と健全伐倒木で菌類群集に違いが出てくる可能性は十分考えられるため、注意してモニタリングを継続する。今後は、7カ所の調査地において年3回(春、夏、秋)の定期的なサンプリングを継続するとともに、菌類だけでなくバクテリアや原生動物など他の生物群集のデータも採取する。得られたデータから、生物群集と材分解の関係を解析していく。また、生物群集の種間相互作用のネットワークを解析し、関係性のある種のペアを抽出し、それらの種間相互作用が材分解に与える影響に関するミクロコズム実験をデザイン・実施する。

また、ナラ枯れの発生している調査地だけでなく、ナラ枯れの発生していない調査地も3ヶ所(苫小牧、秩父、田無)含むことができ、丸太レベルだけでなくより広域の林分レベルの空間スケールでデータセットを採取する準備が整った。青葉山、山城、田野に関しては設置時(2016年秋)のDNAサンプルを解析し、菌類群集が調査地、ナラ枯れの影響を受けていることを突き止めた。ただし、分解に関わっていると考えられる材分解力の大きな担子菌類の種組成は調査地に関わらず共通であった。また、2017年秋までの1年間の材密度の残存率は、人為的に伐倒した丸太よりもナラ枯れの丸太で小さくなる傾向がみられた。以上から、ナラ枯れはコナラ丸太の初期分解を促進するが、初期分解に関係する菌類は伐倒した丸太と大きな違いはないと考えられる。初年度のデータから、ナラ枯れは材分解を促進するが初期分解に関わる菌類群集は健全伐倒した枯死木と違わないことが示唆された。ただ、今後菌類群集が遷移するにつれてナラ枯れ木と健全伐倒木で菌類群集に違いが出てくる可能性は十分考えられるため、注意してモニタリングを継続する。今後は、7カ所の調査地において年3回(春、夏、秋)の定期的なサンプリングを継続するとともに、菌類だけでなくバクテリアや原生動物など他の生物群集のデータも採取する。得られたデータから、生物群集と材分解の関係を解析していく。また、生物群集の種間相互作用のネットワークを解析し、関係性のある種のペアを抽出し、それらの種間相互作用が材分解に与える影響に関するミクロコズム実験をデザイン・実施する。
高密度重力測定による桜島火山体密度構造探査

桜島において,詳細な重力異常分布を明らかにし,過去最大級の火山活動をひき起こした火口位置の推定することを目的として,高密度な重力測定と詳細な地質調査を実施した.地質調査では,薩摩テフラの全体像について詳しく記載をおこない,噴火の推移,特性について検討した.薩摩テフラは南九州のほぼ全域に分布するが,桜島の南西方向と東南東方向に2つの分布軸を持っている.薩摩テフラは薩摩半島側では9のテフラメンバー(S19),大隅半島側でも9のメンバー(O19)に識別することができる.そのうち,S1S3とO1O3は同一のものと判定された.噴火の推移としてはまずSlS9が噴出し,桜島の南西方向に降下,堆積した.その後にO4O9が噴出し,東南東方向の地域に分布したものと考えられる.また,薩摩テフラの主火口はベースサージ堆積物の分布とベースサージ堆積物中に含まれていた炭化木片から,桜島の西側山麓で,袴腰よりも山側にあったものと推定される.重力調査は,桜島島内の標高300m以下の地域において,346ケ所で実施し,詳細な重力異常分布を明らかにした.得られた重力異常分布は,一般的傾向として,南部から北部に向かって正の重力異常(+12mgal)から負の重力異常(-18mgal)に変化している.注目すべきは,西部域の正の重力異常の領域(大正溶岩)内において,負の重力異常(-4mgal)を示す局地的な領域があることである.この局地的負の重力異常域は,簡単な数値計算から,地下の比較的浅い場所に低密度の物質の存在を仮定することによって説明でき,地質調査によって指摘されている薩摩テフラの主火口の位置とほぼ対応している.桜島において,詳細な重力異常分布を明らかにし,過去最大級の火山活動をひき起こした火口位置の推定することを目的として,高密度な重力測定と詳細な地質調査を実施した.地質調査では,薩摩テフラの全体像について詳しく記載をおこない,噴火の推移,特性について検討した.薩摩テフラは南九州のほぼ全域に分布するが,桜島の南西方向と東南東方向に2つの分布軸を持っている.薩摩テフラは薩摩半島側では9のテフラメンバー(S19),大隅半島側でも9のメンバー(O19)に識別することができる.そのうち,S1S3とO1O3は同一のものと判定された.噴火の推移としてはまずSlS9が噴出し,桜島の南西方向に降下,堆積した.その後にO4O9が噴出し,東南東方向の地域に分布したものと考えられる.また,薩摩テフラの主火口はベースサージ堆積物の分布とベースサージ堆積物中に含まれていた炭化木片から,桜島の西側山麓で,袴腰よりも山側にあったものと推定される.重力調査は,桜島島内の標高300m以下の地域において,346ケ所で実施し,詳細な重力異常分布を明らかにした.得られた重力異常分布は,一般的傾向として,南部から北部に向かって正の重力異常(+12mgal)から負の重力異常(-18mgal)に変化している.注目すべきは,西部域の正の重力異常の領域(大正溶岩)内において,負の重力異常(-4mgal)を示す局地的な領域があることである.この局地的負の重力異常域は,簡単な数値計算から,地下の比較的浅い場所に低密度の物質の存在を仮定することによって説明でき,地質調査によって指摘されている薩摩テフラの主火口の位置とほぼ対応している.桜島島内において,詳細な重力異常分布を明らかにするためと過去最大級の火山活動をひき起こした火口位置の推定のため,重力測定と地質調査を実施した.重力調査は,鹿児島GS-沖縄GS間(重力差:375mgal)において,調査に使用する重力計2台の検定を行い,各重力計毎の補正値を求めた.その補正値をもとに,平成67年度において実施した予備的重力測定で得られた桜島西部および南部域内の約250地点の重力測定データの再整理と再計算を行い,桜島西部および南部域の重力異常分布を求めた.また,桜島の北部およ北東部において,重力測定を実施し,西部の重力測定点と合わせて総測定点は約300地点となった.得られた重力異常分布は,桜島西部および南部域では正の重力異常(最大+21mgal),北部域では負の重力異常(最大-12mgal)を示している.一般的傾向として,南部から北部に向かって正の重力異常から負の重力異常にかわることである.また,注目すべきは,西部域の正の重力異常の領域(大正溶岩)内において,局地的に負の重力異常(-4mgal)を示す領域があることである.次に,広範囲にわたり,地質調査を実施し,薩摩テフラの詳細な層序・分布を明らかにした.この薩摩テフラの噴出源はこれまでの研究で指摘されているように,桜島の西部域の袴腰付近であると推定できた.この地質調査から明らかになった袴腰付近は,重力調査で明らかとなった西部域の局地的負の重力異常の領域とほぼ対応している.今後さらに測定領域を広げ,桜島内の詳細な重力異常分布を求めるとともに,西部域の密な重力測定を行い,より詳細な負の重力異常分布を明らかにする予定である.桜島島内において,詳細な重力異常分布を明らかにするためと過去最大級の火山活動をひき起こした火口位置の推定のため,重力測定と地質調査を実施した.

重力調査は,鹿児島GS-沖縄GS間(重力差:375mgal)において,調査に使用する重力計2台の検定を行い,各重力計毎の補正値を求めた.桜島全域において,346地点から成る重力測定を実施し,島内の詳細な重力異常分布を明らかにした.重力測定点の間隔は桜島の西部域では250m,東部域では500mである.得られた重力異常分布の一般的傾向としては,南部から北部に向かって正の重力異常(+12mgal)から負の重力異常(-18Mgal)に徐々に変化している.また,注目すべきは,西部域の正の重力異常の領域(大正溶岩)内において,局地的に負の重力異常(-4mgal)を示す領域があることである.この領域は,数値計算によると,直径500m程度の低密度領域を深さ0.52kmの範囲に考えると説明できた.次に,広範囲にわたり,地質調査を実施し,「薩摩テフラ」の詳細な層序・分布を明らかにした.また,ベースサージの分布が桜島の袴腰および鹿児島市側にしか分布していない事やベースサージ中の炭化木の倒れた方向の分布から,この薩摩テフラの噴出源は,これまでの研究で指摘されているように,桜島の西部域の袴腰付近であると推定できた.この地質調査から明らかになった袴腰付近は,重力調査で明らかとなった西部域の局地的負の重力異常の領域とほぼ対応し,約11,000年前に活発な火山活動を起こし「薩摩テフラ」を噴出した火口である可能性が高いと考えられる.
感覚知覚体験に基づく自己モニタリングの心理・脳科学的検討

本研究では、自分の状態を標識する自己モニタリングを感覚知覚体験に基づいて検討した。(1)主観的消失錯視を用いて物理的な情報変化と主観的な情報変化を区別する能力を測定し、急激な物理的変化が両者の区別に重要であることを示した。(2)急激な変化がない物理情報の処理と主観的体験は必ずしも対応しないことを示した。(3)モニタリング不全と関連する統合失調型パーソナリティは知覚体験に影響することを示した。本研究から心理課題を工夫してパーソナリティ研究を組み合わせることが自己モニタリングの検討に有効であると考える。本研究では、今現在の自分の状態を標識・保証する自己モニタリング機能を、運動動作のモニタリングに限定せず、感覚知覚体験という観点から捉えるべく検討を進めている。まず、眼前の視対象が時折主観的に消失する現象を用いて、物理的な情報の変化を自身の感覚器官を通して体験する状況と、物理的には存在しない主観的な情報の変化を体験する状況(錯視)を監視・区別する能力を検討した。その結果、物理的に起こる情報の変化が急激かつ顕著なものであることが、物理的に存在する情報を体験しているか否かの区別を容易にする可能性が示された。また、眼前のゆるやかに運動する物体を見ているという主観的体験は、低次の感覚領野(視覚第1野等)の活動状態や感覚情報処理とは必ずしも対応していない可能性を新たな測定法で示した。具体的には、中心部と周辺部で運動方向が異なる赤色と緑色の2つのランダムドットパタンを重ねて、赤と緑のパタンを反対方向に運動させると、主観的には中心と周辺のいずれにおいても同色のドットが同一方向に運動しているように感じられる主観的誤結合現象を用いて、誤結合時の色随伴性運動残効が主観的体験と物理刺激のいずれに対応して得られるかを検討した結果、提示された物理刺激に対応した残効が得られた。これらの知見から、急激かつ顕著な物理情報の変化が提示されない限りは、物理情報自体の受容・処理はある程度正確になされていても、物理刺激を受容している今現在の自分の状態を把握することは困難であることが推察される。本研究では、今現在の自分の状態を標識・保証する自己モニタリング機能を感覚知覚体験という観点から捉えるべく検討を進めた。まず、主観的消失現象を用いて、物理情報の変化を体験する状況と物理的には存在しない主観的な情報の変化を体験する状況とを区別する能力を測定する心理課題で、物理情報の変化が急激かつ顕著なものでない限り、物理的に存在する情報を体験しているか否かの区別は非常に困難であることを示した昨年度の知見を拡張し、物理的な視覚情報が200msから400ms程度かけて変化するときに特に区別が困難になること、変化する視対象が静止していても、動いていても同様の結果が得られることが明らかとなった。関連して、自己モニタリング不全をもつという統合失調症との連続性が仮定される統合失調型パーソナリティ傾向に着目し、傾向の弱い被験者に比べて、傾向の強い被験者は視野位置によっては主観的消失が生じるまでに時間がかかること、また主観的消失の持続時間が短くなる場合があることを見出した。本研究は、感覚知覚体験における自己モニタリング機能およびその諸側面は心理測定法の工夫により分析・評価できる可能性を示しており、さらに統合失調症・統合失調型パーソナリティ研究を組み合わせることは、自己モニタリング機能を多角的に捉え、臨床応用への道筋を開く意味で重要になると考える。上記の他、モニタリングを支える主要感覚の1つである触覚刺激の知覚が触覚刺激の提示時間や聴覚刺激を付加することで変容する現象に関する研究、統合失調症および統合失調型パーソナリティ傾向に着目したfMRI研究を行った。これらの成果は国内外の学会および論文誌上にて発表がなされた。
高周波分光法による超臨界流体中におけるコソルベントの溶存状態の解明

分析化学的有用性が確証されている超臨界流体中における溶質の溶存状態の解明は、分離・精製・分析効率を高めるために必須で基礎的な研究課題である。そこで本研究では、高周波分光法を世界に先駆けて超臨界流体に適用する独創的な研究を発想した。超臨界二酸化炭素中における溶解性、反応性、選択性などを向上させるためにコソルベント(助溶媒、エントレーナー)と呼ばれる補助的な溶媒が添加される。コソルベントによってもたらされる溶質/溶媒分子間相互作用の変化が溶質の溶存状態に重大な役割を果たし、化学反応の性質を左右する重大な因子である。そこで、溶液の誘電率変化を極めて高い分解能で敏感に検出することが可能な高周波分光法を超臨界流体溶液系に適用し、溶質/溶質、溶質/溶媒および溶媒/溶媒分子間の相互作用についての情報を得ることを目的とした。超臨界流体溶液系に高周波分光法を適用できる観測セルを設計・開発し、高周波分光測定装置一式を完成した。これを用いて、水の高周波共鳴スペクトルの温度依存性、水/エタノール混合系の高周波共鳴スペクトルのモル分率依存性、超臨界二酸化炭素の高周波共鳴スペクトルの温度および圧力依存性、それに超臨界二酸化炭素中の水の溶解度と高周波共鳴スペクトルとの関係等を系統的に実験・研究した。これらの分子論的解明は今後の一層の研究を待たなければならないが、本研究の当初の目的は十分に達成されたと考えられる。
芳香性植物油を用いたセルフケアによるしびれ症状軽減効果の検証

本研究の目的は芳香性植物油の血流促進効果に注目し、芳香性植物油の塗布を中心にしたセルフケアがしびれの軽減にもたらす効果を立証することである。植物油の成分や香りの好み、セルフケアとしての実現性、および事例検討から、しびれ軽減にはレモンとスパイクラベンダーが効果的だと考えられた。検証方法として、塗布部位の血流、皮膚表面温度、自律神経指標の測定および主観的尺度の使用が適切であることが示唆された。平成24年度に引き続き、研究目的1)安全かつ効果的な芳香性植物油の種類、濃度、塗布量を明らかにする2)しびれの軽減方法として文献で推奨されている方法と根拠を明らかにする、に関して文献検討を行った。目的1)では、好みの個人差が少なく、リモネンの含有量が多く、血流促進効果の高い柑橘系の精油、レモンおよびスイートオレンジを3%以内の希釈で使用することが良いという結論に至った。2)においてはしびれの定義、原因の分類から、慢性疾患患者の症状として多く、更に芳香性植物油による効果が期待できるのは、炎症や閉塞により血流量が減少することによって生じるしびれであること、セルフケアとして奨励されているのは対象部位の局所的運動、温めること、冷気に暴露しないように保護すること、などであった。また介入研究により効果が報告されているのは、炭酸泉浴、末梢血管の拡張効果をもたらす薬物、サプリメントであった。これらの結果から目的3)末梢の冷えを自覚する健常者に対して、芳香性植物油の塗布を行い、末梢血流促進効果を明らかにする、について、測定方法を再検討した。血流促進の指標として、双方向型超音波式血流計を用いた血流量、血流速度の測定、サーモグラフィーによる血流増加による皮膚表面温度の測定を行い、自律神経の指標としては手掌発汗量を用いることとし、プロトコールを作成した。目的3)の研究計画は所属機関の倫理委員会の審査を受け、現在計画の一部修正を行っている。平成24年度の研究目的として、1)芳香性植物油の中で、血流促進効果が高く、芳香の好き嫌い差が少ないもの、効果が期待できかつ安全に使用できる希釈濃度と塗布量を明らかにする、2)看護医療関係の文献、患者向けパンフレットからしびれ軽減のセルフケアとして推奨されている方法と根拠を明らかにするということを挙げ、主に文献検討とアロマセラピスト資格を有する看護職者からの聞き取りによる検討を行った。研究目的1)に関しては、国内の文献を中心に研究論文中で使用が多い芳香性植物油の種類、濃度、使用方法を抽出した。芳香性植物油の種類としては、ラベンダーが最も多く、スイートオレンジ、グレープフルーツ、レモンのような柑橘系のオイルの使用が多かった。方法としては、直接皮膚に触れずに芳香成分を拡散させる使い方が最も多く、次いで足浴のお湯への滴下、希釈したオイルによる前腕のマッサージが多かった。使用濃度としてはマッサージ用の希釈濃度で1%3%、お湯への滴下は12滴、拡散の場合は紙類に12滴という表現で示されているものが多く、安全性を考慮し濃度は最低限度に調整されていた。医療者対象の資料マニュアルやテキストにおいても、使用濃度は上記のように記載されており、効果の検証では研究者がそれら推奨されている安全基準に基づいて行なっていることが明らかになった。血流の促進効果を直接人に対して行なっている研究はほとんどなかった。今後は国外論文の検索範囲を広げて検討する必要がある。2)に関して、しびれ軽減について推奨されていたのは、よく動かすこと、冷やさないこと、お湯等であたためること、であった。透析患者の下肢血流の促進に関して、炭酸入り入浴剤を用いて検証していた他には具体的な根拠に基づいてしびれ軽減のケアとして推奨されているものは存在していなかった。研究目的2)では、しびれを軽減するためのセルフケアの方法・根拠を文献検討から明らかにするとしていたが、しびれを有する慢性疾患患者のセルフケアの実態についてはほとんど報告がみられなかった。したがって、平成26年度は閉塞性動脈硬化症で外来受診中の患者を対象にして、しびれや冷え、セルフケア行動の実際を調査するための質問紙調査を計画し、実施した。質問紙調査作成にあたって、閉塞性動脈硬化症の治療を専門とする循環器内科医および慢性疾患専門看護師から、対象患者がどのように症状に気づき、どのような経過をたどって受診するのか、入院治療時の反応などの聞き取りを行った。血流を回復させるための薬物療法、外科的治療法は確立しているが、セルフケアについてはほとんど何も行っていない人が多く、効果的なセルフケア方法については患者と医療者両方が有効な情報を求めいることが一部明らかになった。質問紙調査は平成27年5月31日までの予定で実施しており、現在25名程度から質問紙が回収されている。研究目的3)の末梢の冷えを自覚する健常者に対し、芳香性植物油を前腕に塗布し血流促進効果を立証する、に関しては、前年度、生理学的指標として血流計・サーモグラフィーに加えて手掌の生理的発汗を追加する計画に変更し、引き続き測定方法とプロトコールの修正を行った。所属施設の倫理審査において、倍賞保険への加入を奨励され、倫理委員会の承認が得られた後に保険加入の手続きを行った。26年度中にデータ測定を実施できた被験者がいなかったため、今年度継続して行う予定である。研究目的2)はしびれを軽減するセルフケアの方法と根拠を文献検討により明らかにするというものであったが、国内外にほとんど慢性疾患患者が有する症状としてのしびれの実態と、セルフケアについての研究報告がほとんどない。

そのため前年度より継続して閉塞性動脈硬化症患者を対象に、症状とセルフケアの実態調査を実施した。外来通院中の閉塞性動脈硬化症患者66名を対象に行った質問紙調査の結果、対象者の半数以上が足のしびれを「いつも」あるいは「時々」感じていると答えていた。類似の症状として、足の冷え、足の重さを感じている人も半数以上であった。また、3割程度の人は足に傷や潰瘍がある、安静時にも足の痛みがあると答えていた。足に関するセルフケア行動では、足が冷えないようにする、足の手入れをする、足の観察をいつもしていると答えた人は3割程度、時々している人を合わせると半数は足そのものに関する何らかのセルフケアを行っていた。であったが、傷をつけないように注意していると答えた人は4割以上であった。食事に気をつけている人は「時々」と「いつも気を付けている」と合わせて6割以上いたが、運動は「全くしない」「あまりしない」人が訳5割であった。セルフケアの実施程度には、子どもとの同居の有無、年齢などが関連していた。調査の結果から、しびれや冷えなどの症状を感じている部位の具体的なセルフケアとして、芳香性植物油を用いたマッサージを取り入れることは有効な症状軽減手段になり得ると考えられた。研究目的3)の健常者に対する芳香性植物油を用いたマッサージの効果については、過去に研究者が実施し、効果のあった事例検証から、芳香性植物油の種類と濃度を調整し、介入方法とデータ測定のプロトコールを修正中である。患者を対象にしたセルフケアの実態調査に関して、必要ななデータ数が回収できるまで、当初の予定よりも時間がかかり、介入効果の検証の準備と実施に十分な時間がとれなかったため。平成28年度は研究目的3)健常者に対する芳香性植物油を用いたマッサージの効果を測定するプロトコール修正およびプレテストおよび事例検討を行った。また、文献検討から前腕および下腿の血流や皮膚温に影響する要因として自律神経の指標を測定する必要があることが明らかになり、血流測定とサーモグラフィーによる皮膚温測定と同時に自律神経指標として発汗計を使用した手掌発汗量の測定も加えることを計画した。前腕の血流および皮膚温測定に関して、マッサージ後の変化を15分、30分、60分まで測定する予定であったが、事例検討からは芳香性植物油を用いた効果が60分を超えて持続していることが明らかになったいるため、健常者における測定時間を90分120分まで延長して測定することをプレテストにより検討した。結果にはばらつきがあり、統計学的に効果が立証できる確証は得られず、介入時間を含めて被験者の拘束時間が長時間になることから、予定通り介入後の測定は60分までとした。また、前腕・下腿のデータ測定をどのタイミングで行うかに関して文献およびプレテストにて検討した結果、部分的なマッサージの影響が全身の血流および自律神経に影響することが予測されたこと、介入部位と測定順序による影響を除くためのクロスオーバーデザインが複雑になることから、協力の得られた被験者には、測定期間を1週間以上あけて前腕、下腿の順で測定し、どちらかのみを希望する被験者には、前腕または下腿を選択して測定協力を得ることにした。
マウス体性感覚系回路の発達期リモデリング

高等動物の脳がもつ高度な情報処理能力の基盤は精密に構築された神経回路である。神経回路は、動物の生後に環境から刺激を受けることにより成熟するが、そうした発達期回路リモデリングの機構の理解は不十分である。本課題では、生体脳において特定の神経回路を明るく標識する手法を開発し、新生仔マウスの体性感覚野の視床皮質回路が視床からの入力依存的にモデリングされる過程を二光子顕微鏡を用いて観察することに成功した。さらに独自に開発した単一細胞遺伝子ノックアウト法を組み合わせて、新生仔期の回路リモデリングにおけるNMDA型グルタミン酸受容体の役割を明らかにした。ヒトを含む高等動物の脳は高度な情報処理能力を持つが、その基盤となるのは、精緻に構築された神経回路である。神経回路の精緻化には、幼若期に外界からの刺激によるリモデリングを受けることが必要だが、その機構の大部分は未解明である。メゾ神経回路リモデリングの有力なモデルとして、マウスの体性感覚野に見られる「バレル」とよばれる組織学的構造の形成機構を明らかにすることを目的として研究を行った。具体的には、(1)発達期の視床-皮質シナプスのプレ側とポスト側の同時蛍光標識を達成し、それを用いてバレル形成過程を解析する、(2)回路特異的遺伝子操作法を用いて、体性感覚経路リモデリング機構を回路レベルの解像度で理解する、の二つの観点から取り組んできた。(1)我々は、視床-皮質軸索を緑色蛍光蛋白質で標識するトランスジェニックマウスの開発に成功した。また、大脳皮質に赤色蛍光蛋白質を導入し、樹状突起形態を解析するのに適した密度で体性感覚野第4層のspiny stellate cellsを標識するための条件検討を行い、それに成功した。この両者の技術を組み合わせることにより、バレル形成過程における体性感覚野第4層のspiny stellate細胞の樹状突起形態を、バレルの位置と対応づけて解析することが初めて可能となった。現在、このシステムを用いて、野生型マウスの体性感覚野第4層のspiny stellate cellsの発達過程の組織学的解析を行っているが、本研究費の支援を受け購入した共焦点顕微鏡はこれに大きく貢献している。(2)バレル形成過程における脳幹でのメカニズムを調べるため、2系統の脳幹特異的Creマウスを導入した。現在、これらのCreマウスを、アデニル酸シクラーゼ1(AC1)およびNMDA型グルタミン酸受容体NR1サブユニットのfloxマウスと交配し、それぞれの脳幹特異的ノックアウトマウスの作製を行っている。哺乳類の脳は高度な情報処理能力を持つが、その基盤となるのは、精緻に構築された神経回路である。動物が幼若期に外界からの刺激によるリモデリングを受けることが神経回路の精緻化に必要だが、その機構の大部分は未解明である。平成23年度の主な進展は以下のとおりである:(1)前年までに開発に成功した「視床-皮質シナプスのプレ側とポスト側を同時標識できるシステム」を用いて、生後4日、5日、6日および16日目のマウスにおいて、NMDA受容体欠損細胞と正常細胞の間での、バレル細胞樹状突起のバレル中心への方向性とスパイン形態と密度を解析した。その結果、幼若マウスの大脳皮質におけるNDMA受容体の作用機序の一端が明らかとなった。現在、ノックアウト細胞の電気生理学的性質を理解するために、多点平面電極システムのセットアップを行い、条件検討中である。(2)バレル形成における皮質下のメカニズムはほとんど知られていない。視床および脳幹でのNMDA受容体の役割を知る目的で、視床特異的および脳幹特異的にNMDA受容体を欠損するマウスを作製し、そのバレル形成を組織学的に解析した。解析はまだ途中段階であるが、興味深い表現型が得られている。(3)アデニル酸シクラーゼ1(AC1)の全身性欠損マウスではバレル形成が障害されることから、AC1のバレル形成における重要性は明らかである。しかしながら、大脳皮質特異的AC1KOマウスではバレルはほとんど正常に形成される(Iwasato et al.,J.Neurosci.2008)。皮質下におけるAC1のバレル形成への関与の可能性を、視床特異的および脳幹特異的ノックアウトを作製することによって検討した。その結果、視床および脳幹のAC1のバレルおよびバレロイド形成における働きの一端が明らかになってきた。大脳皮質第4層における視床皮質結合は新生児期に視床からの入力を受けてリモデリングされる。しかしながら、そのリモデリングの経時的過程とそのメカニズムはわかっていない。本研究の主要課題として、マウス体性感覚野の第4層星状細胞(バレル細胞)の樹状突起が視床からの入力をうけて精緻化される過程をモデルとし、この問題の解明に挑戦してきた。本年度の大きな進展として、研究の主要部分を3月27日付けのNeuron誌(Mizuno et al., 2014)で発表することができた。これまでに個々のバレル細胞の樹状突起の高輝度RFP標識を可能とする“Supernova system"と、視床皮質軸索をGFP標識するトランスジェニックマウスという二つの新しいシステムを開発し、それらを組み合わせて用いることにより、新生仔マウス大脳皮質第4層視床皮質結合リモデリングの二光子イメージング法を確立した。

そのイメージングの結果、新生仔期において正常なバレル細胞の樹状突起はダイナミックに伸縮しながら、視床皮質軸索終末のある方向に向かって伸長していることが明らかになった。一方、NMDA型グルタミン酸受容体(NMDA受容体)機能が阻害されたバレル細胞では、樹状突起の伸縮の大きさが異常に増加し、樹状突起はランダムな方向に伸長していた。本研究の結果、新生仔期の視床皮質結合のリモデリング時に第4層細胞樹状突起がダイナミックに動いていること、またNMDA受容体は正確な視床皮質結合を形成するために、細胞自律的に樹状突起ダイナミクスを制御していることが示された。本年度は特に様々な追加実験を行い論文を完成させた。主な追加実験として、スライス電気生理学実験や、in vivoカルシウムイメージング実験によるNMDA受容体ノックアウトの効果検証などを行った。哺乳類の脳は高度な情報処理能力を持つが、その基盤となるのは精緻に構築された神経回路である。神経回路は、動物の生後に環境から適切な刺激を受けることにより精緻なものへと成熟するが、そうしたリモデリングの機構の理解は不十分である。マウスの大脳皮質一次体性感覚野の第4層にみられる,頬におけるヒゲ(感覚毛)の配置に対応した「バレル」と呼ばれる特徴的な神経組織構造をモデルとして、研究を行っている。バレル形成の分子機構の理解は、1990年代後半のわれわれのグループを含む数グループによる遺伝学的手法の導入が緒となって進んできた。さらに、その後、われわれは条件的遺伝子ノックアウトを世界にさきがけて導入し、バレル形成を回路レベルで理解する途を拓いた。今年度の主な進展としては、バレル形成におけるアデニル酸シクラーゼ1(AC1)の作用機序の一端の解明がある。視床特異的に標的遺伝子をノックアウトするために、発達期の視床に発現するセロトニントランスポーター(5HTT)のプロモーターの制御下にCreを発現するBACトランスジェニックマウスを作製した。この5HTT-Creマウスと我々が以前に作製したAC1のfloxマウスを交配することにより、視床特異的AC1のノックアウトマウスを作製した。このマウスの体性感覚野のバレル構造を組織学的に解析したところ、顕著な異常が検出された。一方、われわれは以前Emx1Creマウスを用いて大脳皮質の興奮性経細胞でのみAC1をノックアウトしたが、そのマウスではバレルはほぼ正常に形成された。これらの結果を統合することにより、AC1がバレル形成においてプレ側の視床皮質軸索で重要な働きをしていることが示された。これらの結果により、バレル形成におけるcAMP経路の作用機序の一端が明らかになった。高等動物の脳がもつ高度な情報処理能力の基盤は精密に構築された神経回路である。神経回路は、動物の生後に環境から刺激を受けることにより成熟するが、そうした発達期回路リモデリングの機構の理解は不十分である。本課題では、生体脳において特定の神経回路を明るく標識する手法を開発し、新生仔マウスの体性感覚野の視床皮質回路が視床からの入力依存的にモデリングされる過程を二光子顕微鏡を用いて観察することに成功した。さらに独自に開発した単一細胞遺伝子ノックアウト法を組み合わせて、新生仔期の回路リモデリングにおけるNMDA型グルタミン酸受容体の役割を明らかにした。
離散群の分解と低次元トポロジー

この研究の目的は離散群についての様々な性質を、幾何学的な手法を使って解明することである。より詳しくいえば、これには2つの方向性がある。一つは、幾何学的に自然に考えられる対象から自然に派生する離散群について、その幾何学的背景に注意しながら研究するという方向である。もう一つは、特に幾何学的な背景をもたない離散群に、そもそも内在する幾何学的構造を見い出し、それを頼りに、研究をすすめるという方向である。一般には、その2つが混在するといって良い。今年度は2つの研究成果を得た。一つは、いくつかのクラスの離散群の2次有界コホモロジーを計算することに、成功したことである。なかでも顕著なものとして、"無限個のエンド"をもつ群に関する成果がある。離散群の有界コホモロジーについては、それまでほとんど計算できる例がなかったので、関係者から高く評価されている。この仕事はTransaction of the Amarican Mathematical Societyに出版予定である。この研究のもう一つの目標/成果は、それぞれの離散群のBass-serre理論の意味での分解の仕方をすべて記述することである。この件については、研究の主要部分を大体終え、いまは、論文にまとめる作業をしている。この成果の意味/応用はこの分解の構造は、群の自己同型群によってたもたれるので、群の自己同型群の研究についての一般的な指針/方法を与える。結果は、非常に一般的なクラスの離散群に対して、証明されているので、意義はとても大きい。この結果は、ある意味で3次元多様体で知られていた、分解の理論を背景にするのだが、この群論での結果は、逆に幾何学、トポロジーへのフィードバックが考えられる。すなわち、ある種の条件の下で、3次元とは限らない多様体の自然な構造の発見や、ある種の幾何構造、例えば曲率についてのある条件をみたすリーマン多様体の構造定理などが、期待できる。
プロスタノイド受容体とアポ蛋白E欠損マウスのかけ合わせによる動脈硬化発症機構

動脈硬化は、マクロファージの内皮下への侵入、内皮細胞の傷害・脱落、血小板の粘着・凝集、脂質の沈着、中膜平滑筋細胞の遊走・増殖などの過程を経て発症・進展する。この各段階において、トロンボキサン(TX)とプロスタグランジン(PG)より成る生理活性物質であるプロスタノイドが何らかの役割を果たすと考えられている。我々の研究室では、既に薬理学的に同定された8種類のプロスタノイド受容体のcDNAを全てクローニングし、8種類のプロスタノイド受容体欠損マウスを作製した。そこで、C57BL/6に10回以上戻し交配の済んだPGIとTX受容体欠損マウスに、同様にC57BL/6に4回戻し交配の済んだアポ蛋白E欠損マウスをかけ合わせた。得られたPGI受容体とアポ蛋白EのダブルへテロマウスとTXA受容体とアポ蛋白Eのダブルへテロマウスを各々ダブルへテロ交配した。現在、ダブルへテロ交配により生まれたマウスから、PGI受容体とアポ蛋白EそしてTX受容体とアポ蛋白Eを共に欠損するマウスをPCRにて確認している。今後は、このようにして得られたダブルノックアウトマウスを繁殖させ、組織学的な解析を行う予定である。具体的には、近位大動脈、冠動脈、肺動脈等の動脈硬化病変形成を解析する。内皮細胞の傷害、血栓形成、脂質の沈着、平滑筋細胞の遊走・増殖、内膜の肥厚等を観察する。また、血圧、心拍数の測定、腎機能の解析、血中リポ蛋白分画の解析等を行う。
特殊機能を付与した第四級アンモニウム塩の合成と酸化還元反応への機能展開

本研究では種々の官能基を導入して機能を持たせた第四級アンモニウム塩を合成し、その機能を発揮できる反応系の開発を行い、新規な有機合成法として提供することを目的としている。本年度は光学活性第四級アンモニウム塩を用いる不斉陽極酸化反応の検討を重点的に行った。研究代表者らの研究室では既に新規光学活性第四級アンモニウム塩として(D)-カンファースルホン酸テトラエチルアンモニウムの合成に成功し、エノールエステル類の陽極酸化反応による不斉誘導反応の開発に成功している。そこで既に容易に陽極酸化反応が進行することが知られている脂肪族アミン類のカーバメート類を新たに取り上げ、不斉誘導反応の検討を行った。その結果、ピロリジンのカーバメートのメトキシ化反応において最高60%e.e.で不斉誘導が起こることを見いだした。本反応では電流密度が不斉誘導率に大きく影響し、電流密度が低い場合に良好な結果を与えた。また、興味深いことに支持電解質量は1当量程度がよく、必ずしも多ければ良いわけではないことが判明した。このことは基質のカチオンラジカル種と支持電解質の1:1のイオン対の形成を大きく示唆するものであると考えられる。さらに溶媒についてはエノールエステル類の陽極酸化反応の反応条件と大きく異なり、テトラヒドロフランを含まないアセトニトリル:メタノール(9:1)が最も良く、また反応温度は-78度の低温条件が望ましいことも明らかになった。通電量については流した電気量が増えるに連れて収率は低下し、一方で不斉収率は増大することがわかった。このことは本反応の反応機構及び反応過程を考察するうえで極めて重要な知見であると考えている。現時点では収率の点で合成反応として問題があるが、不斉支持塩を用いた陽極酸化反応として初めて60%e.e.の不斉誘導が実現できることを示したことから今後の不斉収率の向上が期待できる。
金属ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴を用いた量子ドット太陽電池の高効率化

半導体のナノ粒子である量子ドットは、そのサイズによってバンドギャップを大きく変化できるため、次世代の光学材料として注目されている。本年度は、金属ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴(LSPR)を用いて、量子ドット増感太陽電池の、特に長波長域での効率向上の可能性について検討した。電析で作製した突起状金ナノ粒子では、電析時間が長いほど粒子の突起も長くなる。このような複数の突起をもつような金ナノ粒子は、突起が長くなるほど、LSPRに基づく吸収が長波長側にシフトする。60秒間の電析で作製した突起状金ナノ粒子(B NP60)に、長さ50 nm程度の突起を10個程度確認した。さらに、通常の金属ナノ粒子は加熱によって球状に変化してしまい易いが、金属ナノ粒子の上から比較的低温での酸化亜鉛膜(n型半導体層)を形成するプロセスを確立したことによって、金ナノ粒子の異方性を維持してn型半導体層に導入することが可能となった。次に、この酸化亜鉛膜の上にPbS量子ドットを析出させ、光電流測定を行った。金ナノ粒子を導入しない電極の光電流値に対する、金ナノ粒子を導入した電極の光電流値の比(光電流増強係数)のピーク波長は、球状金ナノ粒子では波長700 nmだが、B NP15(電析時間15秒)では波長900 nm、B NP60では波長1300 nmまで長波長側にシフトした。このことから、粒子形状によって、可視・近赤外領域において光電流増強波長域を制御できることを明らかにした。さらに増強係数はピーク波長域で最大4倍に達した。この研究成果は、ChemNanoMat誌(独Wiley社発行)に掲載され、ChemViews Magazine誌に当該論文が紹介された。LSPRを用いた太陽電池の効率増強において、可視・近赤外領域での光電流増強波長域の制御が可能なことを示したため、所定の目標を達成したといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、局在表面プラズモン共鳴(LSPR)を示す金属ナノ粒子を用いて量子ドット(QD)太陽電池を高効率化することを目的とした。ナノワイヤ(NW)構造を持ったZnOとp型特性を持つPbS QDを積層したヘテロ接合量子ドット太陽電池に、比較的強い局在電場や散乱光を示す銀ナノキューブ(Ag NC)を導入し、NCの位置や量を最適化した。具体的には、FTO被覆ガラス上でZnO NWを成長させ、QD分散液を数回スピンコートした後に一辺の長さ80 nm程度の立方体型のAg NC分散液をキャスト・乾燥し、さらにQD層を数回コートした。これにAu薄膜を蒸着し、各種光電変換特性を調べた。光電変換特性のNC導入位置に対する依存性について検討したところ、NCの導入位置を入射光側から遠くしていくと、QDによって吸収できなかった光をNCがQDに伝える効果などにより、エネルギー変換効率(PCE)が向上した。さらに、NCの位置がAu対極に近づきすぎると光電流増強が減衰することから、NCに最適な導入位置があることがわかった。また、NC導入量依存性を検討した結果、NCの総断面積がセル面積の2.4%のときに最大となり、さらに導入量を増やすと、NCが電子-正孔の再結合中心となることなどによって、増強係数が減衰することがわかった。擬似太陽光照射下でのエネルギー変換効率は、NCがない場合の約1.3倍となり、最大で6.03%の変換効率が得られ、NP導入位置や量に最適値があることを初めて明らかにした。LSPRを用いた太陽電池の効率増強において、可視・近赤外領域での光電流増強

波長域の制御が可能なことを示したため、所定の目標を達成したといえる。本年度は、比較的高い効率や耐久性を持つヘテロ接合型の固体量子ドット太陽電池を作製し、銀ナノキューブを導入して、その効率の増強効果を観測した。まず、量子ドット太陽電池の作製方法を確立した。ナノワイヤ(NW)構造を持ったZnOを利用すると、キャリアの拡散距離を抑制しながら、量子ドット(QD)層を厚くできるため、光電流を大幅に向上できる。FTO導電性ガラス上にZnO種結晶層をスピンコート法によって導入し、水熱合成法によってNWを成長させることに成功した。さらに、リガンド置換法によって、化学合成したPbS QDを膜状に積層させることにも成功した。その上に、対極としてAuをスパッタリングして、光を照射して量子ドット太陽電池として機能することを確認し、最大で4.5パーセントの効率を得ることができた。また、液相合成法によって、比較的強い散乱と局在電場を示す銀ナノキューブ(NC)の作製に成功した。さらに、NC導入によって比較的高い効率を示す量子ドット太陽電池においても、金属ナノ粒子による増強効果が有用であることを明らかにし、概ね研究計画を達成したといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。より長波長域の近赤外域でLSPRを示し、また安価な硫化銅ナノ粒子を用いて、さらなる量子ドット太陽電池の効率向上を目指す。銀ナノキューブは、強い散乱や局在電場を示すが、LSPR波長が主には可視光領域にある。そのため、量子ドットの光吸収が弱いより長波長域の近赤外域にLSPRピークを持つようなナノ粒子を用いれば、更なる効率向上に繋がる。近赤外領域にLSPRを示すナノ粒子には、ITOや酸化タングステン、硫化銅などがある。硫化銅ナノ粒子は、レアメタルを用いないという利点を持ち、比較的弱い保護層を持つような粒子の合成法が確立されている。そこで液相合成した硫化銅ナノ粒子を、リガンド置換法によってZnO NWを用いたQD太陽電池に導入し、エネルギー変換効率の向上が可能か検討する。さらに、光電流増強が最大となる構造(NP-NP間距離、QDの保護剤、QDサイズなど)を調べて、量子ドット太陽電池の現在の最高効率である8.6%以上の達成を目指す。
子ども・子育て支援新制度への移行に伴う自治体単独保育室の保育環境改善の実態と検証

本研究では自治体単独保育室を対象に調査を実施し、新制度への移行状況と、移行を阻害する要因について考察した。まず各自治体独自の基準と新制度の小規模保育の基準を比較すると、大きな変更点として「対象児童の年齢」「保育室の面積基準」「施設定員」の3点が抽出された。この3点に問題が見られる自治体は新制度への移行率が低いのに対し、この3点で殆ど問題がない自治体は新制度への移行率が高い等、基準の違いが移行実態にも大きく反映されていた。また移行を阻害する要因については、年長児の保育への対応や施設定員の他、建物基準の厳格化などが挙げられ、その他にも各自治体の特徴や問題点を浮かび上がらせることができた。2015年の子ども・子育て支援新制度への移行により認可保育所とほぼ同等の施設基準を求められる認可外保育施設の保育環境がどのように改善されるのか、自治体単独保育室を対象としてその実態を検証すると共に、「新築・大規模」を前提に整備されてきた従来の認可保育所とは異なる、既存建物を活用した小規模保育施設の成立要件について明らかにする事が本研究の目的である。そこで2014年度については、2015年4月から子ども・子育て支援新制度が始まるのに先立ち、1全国の自治体単独保育室の概要調査と、2選定した自治体単独保育室の実態調査(京都市昼間里親・仙台市せんだい保育室・川口市家庭保育室)、の2つを実施した。子ども・子育て支援新制度に基づく施設となるには国の基準に合致・参酌する必要があるため、各自治体の基準に基づいていた自治体単独保育室は建物の移転や改修、運営形態の変更など、移行に向けた様々な変更を迫られているが、特に2の調査結果からは、子ども・子育て支援新制度への移行状況が京都市昼間里親では100%なのに対して仙台市せんだい保育室では30%に留まるなど、各自治体単独保育室で大幅に異なる実態が示された。その要因としては、定員規模や保育室の面積基準に加えて、築年数の古い建物に対する耐震基準の適用や、2階以上に保育室を設置している施設への耐火基準の適用など、ハード面における従来の施設基準の違いが子ども・子育て支援新制度への移行に大きく影響していると考えられる。2015年の子ども・子育て支援新制度への移行により認可保育所とほぼ同等の施設基準を求められる認可外保育施設の保育環境がどのように改善されるのか、自治体単独保育室を対象としてその実態を検証すると共に、「新築・大規模」を前提に整備されてきた従来の認可保育所とは異なる、既存建物を活用した小規模保育施設の成立要件について明らかにすることが本研究の目的である。そこで2015年度については、2015年4月から子ども・子育て支援新制度が開始したことに伴い、1全国の自治体単独保育室の概要調査と、2選定した自治体単独保育室の実態調査(仙台市せんだい保育室、川口市家庭保育室、横浜市横浜保育室)、の2つを実施した。子ども・子育て支援新制度に基づく施設となるには国の基準に合致・参酌する必要があるため、各自治体の基準に基づいていた自治体単独保育室は建物の移転や改修、運営形態の変更など、移行に向けた様々な変更を迫られているが、特に2の調査結果からは、子ども・子育て支援新制度への移行状況が2016年度時点でも各自治体単独保育室で大幅に異なっている実態が示された。その要因としては、定員規模や保育室の面積基準、新耐震基準と同等の耐震性など、ハード面における施設基準の違いが挙げられるが、従来の自治体単独保育室制度の廃止時期が各自治体によって異なっていることも大きく影響していると考えられる。平成27年度の研究計画として想定していた、1全国の自治体単独保育室の概要調査と、2選定した自治体単独保育室の実態調査、については大きな問題も無く、ほぼ予定通り進んでいる。そこで2016年度については、1)全国の自治体単独保育室の概要調査と、2)選定した自治体単独保育室の実態調査(主に仙台市せんだい保育室、川口市家庭保育室)、の2つを実施した。子ども・子育て支援新制度に基づく施設となるには国の基準に合致・参酌する必要があるため、各自治体の基準に基づいていた自治体単独保育室は建物の移転や改修、運営形態の変更など、以降に向けた様々な対応を迫られているが、特に2の調査結果からは、12016年時点では認可保育所よりも小規模保育への移行が進んでおり、特に従来の定員規模が新制度への移行率に大きく影響していること、2定員規模が小さく、比較的新しい建物を使用している園では、移行時にあまり問題が発生していないこと、3耐震・耐火・避難などの基準が厳しく適用されるようになったために建物の安全性に問題が発生した事例では、住所の移転や建物の建替えによる対応が多くなされていた。尚、新制度の移行に向けた対応は未移行の園でも進行中であり継続的な調査が必要であること、事例数が少ないために認可保育所への移行に関する考察がやや不十分であること、他の自治体に対する更なる調査も必要であること、については、今後の課題としたい。