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イングランド国教会の宗教的言説とシェイクスピア

イングランド国教会の『欽定説教集』二巻のエリザベス朝諸版(1559-1595)とそのreprint版であるとこれまで誤解されてきたジェームズ朝版(1623)のテクストの比較研究を行い、じつは後者が前者を大幅に改訂した版であり、また、多くの誤植を含む問題の多い版であったという事実を詳しく明らかにした。また、これまで見逃されてきた『欽定説教集』の文言がシェイクスピアの諸劇作品の文言に及ぼした注目すべき影響を探求した。まず、イングランド国教会の『欽定説教集』のテクスト研究のため、20世紀以前の『欽定説教集』の様々なeditionを、予算の許す限り蒐集した。この『欽定説教集』がこれまで日本の大学では全く研究も蒐集もされてこなかった、という事実を鑑み、また、当初予想していた以上に、米英の稀覯本書店を通して『欽定説教集』のearly editionsの購入が可能だったため、(将来、蒐集した『欽定説教集』を大学図書館に寄贈し、広く日本の英国研究者の利用に賦すためにも、)20世紀以前の『欽定説教集』の様々なeditionを極力蒐集した。(その結果、夏に英国へ出張し、図書館で『欽定説教集』のテクスト研究をする、という予算も必要もなくなった。)蒐集した『欽定説教集』の諸版を活用し、エリザベス朝版(1559-1595)とジェイムズ朝1623年版のテクストの関係、この1623年版と18世紀末までの諸版のテクストの関係を見極め、その成果をイギリスの専門誌に投稿した(審査中)。また、現代英語で「宇宙」という意味でもっとも広く用いられているSPACEという言葉のこの用法の起源が、実は、1582年版(および1623年版)の『欽定説教集』のテクストにあった、という興味深い発見を報告した論文を完成(この3月、イギリスの英文学専門誌に掲載)。秋には、高名なイギリスの英文学者であるBrian Vickers教授の、シェイクスピアの『ソネット集』に収録されたA Lover's Complaintは贋作である、と主張する新著の書評をイギリスの専門誌から委託され、これを執筆した。年度末には、『欽定説教集』とシェイクスピアの劇作品との関係を論ずる論文を3本完成させ、イギリスの専門誌に投稿した(審査中)。目下、『欽定説教集』との関連から、シェイクスピアの『ソネット集』全体を新たに読み解く新説を提起する研究書をイギリスから出版すべく、必要な文献を蒐集し、執筆を急いでいる。当初の研究実施計画に従い、イングランド国教会の『欽定説教集」のテクスト研究のため、(現在日本国内の図書館にはほとんど所蔵されていない)20世紀以前の『欽定説教集」の様々なeditionの購入を継続した。また、この2カ年間に蒐集した『欽定説教集』を最大限に活用し、これまで研究されてこなかったイングランド国教会の説教集のエリザベス朝版(1559-1595)とジェイムズ朝1623年版の関係、およびこの1623年版と18世紀末までの諸版の関係を調査した書誌学的論文(5300語)を昨年夏についに完成させた。これは、一昨年、オックスフォード大学出版会発行の権威ある英文学研究誌Notes & Queries誌へ投稿したものの、そのままでは掲載を認められず、改訂を要求されていた論文である。この論文を昨年春から夏にかけて大幅に書き直し、新たなテクスト研究の成果を盛り込み、昨夏再投稿したところ、ごく短期間で掲載が決定、昨年同誌の12月号に掲載された。『欽定説教集』は、シェイクスピアの活躍していた当時の英国社会においてもっとも重要な文献の一つであるにもかかわらず、これまで(そのファクシミリ版が流布しているがゆえに広くシェイクスピア研究者に利用されてきた)1623年版は(そのタイトルにある如く)エリザベス朝版の'reprint'であると一般に誤認されており、実際にはこの1623年版が大幅にエリザベス朝版のテクストを改訂したたいへん誤植の多い版であること、また、なぜ改訂版であるという事実を伏せて「reprint」版として当時のイングランド国教会がこの版を刊行せざるを得なかったか、という意外な事情を初めて明らかにしたこの論文は、当時の英国文学・宗教・社会・歴史研究に不可欠な「欽定説教集』に関する初めての本格的なテクスト研究として、国際的に大きな意義のある研究成果であると考えられる。また、昨年秋から冬にかけて完成、あるいは書き直し、英米の英文学研究誌に投稿した『欽定説教集』とシェイクスピアの劇作品との関係を論ずる英語論文が4本あり、現在審査結果待ちである。まず、2009年末にイギリスのオックスフォード大学出版発行の英文学専門誌Notes & Queriesに発表したイングランド国教会の『欽定説教集』の書誌学的研究を今後さらに発展的に継続させていくため、科研費を活用して、(日本の大学図書館にはこれまでまったく蒐集されてこなかった)19世紀半ばまでに英米で刊行された『欽定説教集』の様々な版本のなかから、まだ未蒐集な版を数点購入した。

そして、昨年度からの研究の継続として、『欽定説教集』のテクストとシェイクスピアの諸作品のテクスト上の間の、これまでほとんど注目されてこなかった重大な関連性を考察する作業を進めた。その結果、今年度の初めに、『欽定説教集』の説教中の2箇所の文言が、シェイクスピア晩年のロマンス劇『テンペスト』第2幕1場の緊迫した場面での台詞の下敷きとなっており、その事実に気づけば、これまでなんら深い意味はないセリフとされていた「ライオンの吠え声」という文言にじつは非常に奥深い宗教的な意味が瞬時に付与され、たちまちそのセリフが深遠なセリフに変貌する可能性がある、という興味深い事実を報告する英文論考を完成させた。これを同Notes & Queries誌に投稿したところ、予想外の速さで論文掲載が決定し、首尾よく同誌の秋期号に掲載された。その後、この論文のほかにも、『欽定説教集』とシェイクスピアの諸劇作品(『テンペスト』・『夏の夜の夢』・『リア王』)とのテクスト上の注目すべき関連性を考察する英語論文を3本あらためて書き直し、現在イギリスの専門誌に投稿中である。また、今年度も日本の古典舞台芸能(能・歌舞伎・人形浄瑠璃)の観賞を継続し、これらの日本の舞台芸能における宗教的言説とシェイクスピアの劇作品の宗教的言説を比較考察することにより、後者の研究にあらたな視点を見出そうという作業も継続した
非同期で不均一なセルオートマトンを計算資源として用いる

多様なダイナミックスを有すること,入力に対して安定であること,両者は相反する特性であるため一般的にはそのようなシステムはパラメータの微調整を要する.一方,非同期で不均一なセルオートマトンはそのようなパラメータの微調整を要せずに,両者を内包する臨界的な時空間パターンを生成することが明らかになっている.本研究ではこの驚くべき特性を計算資源として活用することにより,生命システムのように柔軟で創造的な情報処理システムを構築しつつ,その起源・メカニズムを解明することを志向する.多様なダイナミックスを有すること,入力に対して安定であること,両者は相反する特性であるため一般的にはそのようなシステムはパラメータの微調整を要する.一方,非同期で不均一なセルオートマトンはそのようなパラメータの微調整を要せずに,両者を内包する臨界的な時空間パターンを生成することが明らかになっている.本研究ではこの驚くべき特性を計算資源として活用することにより,生命システムのように柔軟で創造的な情報処理システムを構築しつつ,その起源・メカニズムを解明することを志向する.
生体でのＢＭＰによる骨形成機序に裏付けられた低侵襲性歯槽骨再生遺伝子治療の開発

低侵襲性歯槽骨再生法の開発を目指しin vivo electroporation法を用いてラット歯周組織にBMP-2/7発現ベクターによる遺伝子導入を行い,骨誘導能について解析した。歯周組織の細胞にBMPが発現したことから遺伝子導入が可能で有り,且つ既存の骨に新たな骨が添加することが示された。本法は,非ウイルス性ベクターとelectroporation装置のみで施行でき,簡便かつ経済的であると共に侵襲性が極めて低い等の利点がある。以上より,in vivo electroporation法を用いた歯周組織へのBMP遺伝子導入法は新たな骨再生療法となる可能性が期待された。H24年度は下記のとおり,ラット歯周組織へのBMP遺伝子導入と骨誘導の確立と骨誘導が歯槽骨リモデリングに与える影響を調べる予定であった。1)ラット歯周組織へのBMP-2/7遺伝子導入:BMP-2/7遺伝子発現非ウイルス性ベクターとin vivo electroporationを用いた歯周組織への遺伝子導入を行なう。左側をBMP遺伝子導入,右側をコントロールとする。2)遺伝子導入後の経時的変化の観察:BMP遺伝子導入後の歯周組織の経時的変化を捉えるために,1,3,5,7,14,21,28日後に試料採取を行なう。まず、soft-x線,μCT等により歯槽骨の変化を捉える。次に組織学解析により,BMP遺伝子導入後の歯周組織での骨形成過程を経時的に観察する。以上の研究実施にあたって必須である非ウィル性BMP-2/7遺伝子発現ベクターを後述する理由で作製できず,研究を実施出来なかった。本年度はin vivo electroporationによる歯周組織へのBone Morphogenetic Protein (BMP)遺伝子導入によって骨リモデリングをはじめとした歯槽骨への影響を解析することを主とした研究目的とした。BMP遺伝子導入群、GFP遺伝子導入群、空ベクター導入群について、カルセインとテトラサイクリンの二重骨標識下にて、ラット上顎臼歯口蓋部に非ウイルス性ベクターを注入後electroporatioによる遺伝子導入を行い、経時的に試料採取を行った。遺伝子導入一週間後のラット口蓋部の歯槽骨では遺伝子導入側とコントロール側ではテトラサイクリンとカルセインの二重標識の間隔に大きな差異は認めなかった。さらに、BMP遺伝子導入群、GFP遺伝子導入群ならびに空遺伝子導入群間でも一週間での骨ラベリングの結果に大きな差異は認められなかった。よって、electroporationによる遺伝子導入に対する歯槽骨への影響は1週間という短期間では認められず、また、BMP遺伝子導入によっても1週間では歯槽骨リモデリングに大きな影響は与えない可能性が示唆された。今後は遺伝子導入後の歯周組織の細胞動態を明らかにしていく。本年度は歯周組織への遺伝子導入後の細胞動態、長期間の歯槽骨リモデリングへの影響を明らかにすることを目的とした。1.歯周組織への遺伝子導入後の細胞動態について1)遺伝子導入後の経時的歯周組織での細胞動態について:ラット歯周組織へのin vivo electroporationを用いたBMP-2/7遺伝子導入後1, 3, 5, 7日後の細胞動態を組織学的ならびに各種抗体を用いた免疫組織化学的解析を行った。2)遺伝子導入後の幹細胞の動態について:ラット歯周組織への遺伝子導入後の幹細胞の動態について骨髄由来幹細胞に着目して、その細胞動態について解析を行った。方法としてはGFPトランスジェニックラットの骨髄を野生型ラットへ移植し、GFPにてラベリングされた骨髄を有する骨髄移植ラットを作製し、それらにin vivo electroporationを用いたBMP-2/7遺伝子導入を行った。2.長期間の歯槽骨リモデリングへの影響について:ラット歯周組織への遺伝子導入が歯槽骨リモデリングへ与える影響について解析を行うために前年度は遺伝子導入1週間観察を行った。しかし、さらに長期的な歯槽骨リモデリングを観察するため、38週間後までカルセインとテトラサイクリンの骨に重標識により遺伝子導入後の歯槽骨を解析した昨年度までの研究においてBMP-2/7遺伝子導入部位では,導入1日後から血球・リンパ系細胞の浸潤を伴う炎症反応がみられ,3日後に最も顕著であった。導入5日後においては炎症の収束と共に新生骨の出現が認められ,7日後では既存の骨に新生骨が添加されていた。平成27年度は,上記の所見を基にBMP遺伝子導入によって出現する骨形成細胞の由来に着目した。従来,electroporation法では導入部位周囲の未分化な細胞,線維芽細胞等が骨芽細胞に転化すると推察されている。他方,本方法では遺伝子導入時に組織内に微少な出血を伴うと同時に遺伝子導入が行われる。前述の如く,血球・リンパ系細胞の出現後に新生骨の出現がみられることから,骨芽細胞の起源の一つとして血流中の骨髄系幹細胞を考慮する必要がある。そこで,遺伝子改変動物であるGFPラットの骨髄を通常のラットに移植し,移植ラットにBMP遺伝子導入して骨形成過程を観察した。GFPの検出は坑GFP抗体を用いた。導入3日後では炎症反応がみられ,血球・リンパ系の細胞はGFP陽性を呈していた。また,紡錘状を呈した線維芽細胞様の細胞にもGFP陽性を呈するものが観察された。10日後では,新生の添加骨が認められ,破骨細胞はGFP陽性をであったが骨芽細胞はGFP陰性であった。遺伝子導入3日後に線維芽細胞の様相を呈する細胞がGFP陽性を呈したことから,骨髄由来の細胞が遺伝子導入により線維芽細胞様細胞に転化したと考えられた。

10日後にみられた新生骨の骨芽細胞はGFP陰性であったので骨髄由来ではないと考えられる。今回,骨髄由来の細胞が骨芽細胞に転化したという直接的な所見は得られなかったが,従来の研究で骨周囲の線維芽細胞様細胞がBMP陽性を呈し,骨芽細胞への分化を示唆する像が得られていることから,3日後にみられたGFP陽性の線維芽細胞様細胞から骨芽細胞への分化についてはさらに検討を要する。低侵襲性歯槽骨再生法の開発を目指しin vivo electroporation法を用いてラット歯周組織にBMP-2/7発現ベクターによる遺伝子導入を行い,骨誘導能について解析した。歯周組織の細胞にBMPが発現したことから遺伝子導入が可能で有り,且つ既存の骨に新たな骨が添加することが示された。本法は,非ウイルス性ベクターとelectroporation装置のみで施行でき,簡便かつ経済的であると共に侵襲性が極めて低い等の利点がある。以上より,in vivo electroporation法を用いた歯周組織へのBMP遺伝子導入法は新たな骨再生療法となる可能性が期待された。研究分担者である河井が年度途中にて勤務先を移動した為、研究遂行に遅れを生じた。特に骨髄移植実験系において当初の研究計画の遂行に遅れを生じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。組織学H26年度遅れが生じたGFP骨髄移植実験を中心として研究を遂行する。また、同時にH26年度施行の遺伝子導入後の細胞動態を免疫組織学的に解析を行ったことについて、今後もデータを積み重ねる予定である。本研究の実施において必須であるBMP-2/7遺伝子発現非ウイルス性ベクター作製担を担当していた分担研究者が本年度(H24年度)休業を取得したことにより前記ベクターを作製出来ず,また他をもって代用することも出来なかったため,研究を実施できなかった。研究期間の初年度において研究分担者の河井が産休・育休のため研究に参画する期間が非常に短かった。研究分担者の河井は初年度の研究計画において研究遂行の中心となるべき研究者であり、これまでの研究経験からも本研究の遂行になくてはならない研究者である。そのため、初年度は研究がほとんど遂行できず、次年度である平成25年度においては河井が復帰し、研究参画したものの、育児と研究との両立においては研究時間が制限されることもあり、初年度の遅れを取り戻すことができなかったため。研究分担者である河井が26年度途中にて勤務先が変更となった。そのため、研究遂行に遅れが生じた為。特に骨髄移植ラットでの細胞動態の解析において研究の遂行が遅れた。H24年度に実施出来なかった研究項目をH25年度の実験実施計画に組み込み,より効率的に研究を推進していく計画である。研究補助員として、大学院生を研究に参画させることで研究遂行人員を増やし、また、研究代表者ならびに分担者の本研究課題のエフォート率を増加させることで研究遂行力を高めた。本年度遂行に遅れが発生した骨髄移植ラットへの遺伝子導入後の細胞動態の解析を中心とし使用する予定である。
核磁気共鳴法による強相関電子系における金属-絶縁体転移と高温超伝導に関する研究

本研究は、電荷移動型酸化物高温超伝導体とモット型絶縁体の2つの異なるタイプの強相関系で各原子サイトの電子状態の知見を得て、特異な電子状態のもとでのスピンの揺らぎの効果と金属-絶縁体転移(MI転移)近傍に現れる高温超伝導の発現機構との関連を明らかにすることを目的とした。このため、微視的測定手段である核磁気共鳴の研究を、高磁場下でのパルスNMR測定装置を有するスイス・チューリッヒ大学のブリンクマン教授グループおよびNMR可能な濃縮核を用いた試料の作製をロシア・クルチャトフ研究所のヤクボフスキー博士等との共同研究として行った。硼素超伝導体YNi_2B_2C、LaPt_2B_2C等の試料を作製しその評価に関する測定を北海道大学においておこない、7月下旬より8月下旬にかけての約1カ月にわたり、高磁場下でのNMR測定に関する共同研究をスイス・チューリッヒ大学においておこなった。^<11>Bと^<195>Ptの核緩和時間(T_1)とナイトシフト(K)を測定することにより、低エネルギースピン励起の特徴を明らかにした。得られた主な結果は、1)^<11>BのナイトシフトとT_1は3d遷移元素及び希土類元素の置換により大きな影響を受けること、2)YNi_2B_2Cにおける^<11>Bサイトにおいては低温に向かいナイトシフト、1/T_1Tが大きく増大するがThPt_2B_2Cにおいては温度に対してほぼ一定であること、3)PtサイトのNMRが観測され、コリンハの関係が成り立つこと、4)各原子サイトのスピン密度大きさの情報が得られたこと、である。これらの測定結果は、新たに発見された超伝導層状物質である四元硼素化合物においてdスピンの揺らぎの効果が重要な役割を担っているのではなく、Bサイトでの緩和時間が低温に向かって増大する温度依存性は特異なバンド構造に起因するとして説明が出来た。更に、イオン半径の差異による局所スピン密度とスピンの揺らぎに関する系統的知見を得る目的で、系統的な希土類元素置換の試料を作製しNMR測定を行った。これら一連の興味ある硼素炭素金属間化合物のNMR測定による電子相関とは今後とも継続して進めている。一方、電子状態のドープ濃度依存性に関する研究を進めるため、濃縮核を用いた無限層銅酸化物超伝導体Sr_<1-x>LA_xCuO_2、およびBaPb_<1-x>Bi_xO_3、における濃縮核^<137>Baアイソトープに置換した試料、および、金属-絶縁体転移物質としてのスピネル化合物CuIr_2S_2において、SサイトをNMR可能な^<33>Sアイソトープに置換した試料をヤクボフスキー博士と協力して作製した。これらの試料におけるNMR測定は北海道大学においておこなった。銅スピネル化合物におけるCuサイトでのナイトシフト、1/T_1の大きな減少は、MI転移でエネルギーギャップの形成によるスピン密度の減少を示している。さらに、MI転移において磁気秩序状態は現れないことがNMR測定結果より明らになった。また、2元合金系のCuIr_2(S_<1-x>Se_x)_4のCu-NMRを測定によりMI転移のx依存性とMI転移近傍におけるスピンの揺らぎの特徴的振る舞いについてを明らかにした。緩和時間の詳細な温度変化の測定は今後とも議論すべき課題である。これらの成果を論文にとりまとめ、北京で開催される第5回高温超伝導体に関する国際会議で成果報告するとともに、同国際会議に参加した内外の多くの研究者との研究討論を行い理解を深めた。

更に、イオン半径の差異による局所スピン密度とスピンの揺らぎに関する系統的知見を得る目的で、系統的な希土類元素置換の試料を作製しNMR測定を行った。これら一連の興味ある硼素炭素金属間化合物のNMR測定による電子相関とは今後とも継続して進めている。一方、電子状態のドープ濃度依存性に関する研究を進めるため、濃縮核を用いた無限層銅酸化物超伝導体Sr_<1-x>LA_xCuO_2、およびBaPb_<1-x>Bi_xO_3、における濃縮核^<137>Baアイソトープに置換した試料、および、金属-絶縁体転移物質としてのスピネル化合物CuIr_2S_2において、SサイトをNMR可能な^<33>Sアイソトープに置換した試料をヤクボフスキー博士と協力して作製した。これらの試料におけるNMR測定は北海道大学においておこなった。銅スピネル化合物におけるCuサイトでのナイトシフト、1/T_1の大きな減少は、MI転移でエネルギーギャップの形成によるスピン密度の減少を示している。さらに、MI転移において磁気秩序状態は現れないことがNMR測定結果より明らになった。また、2元合金系のCuIr_2(S_<1-x>Se_x)_4のCu-NMRを測定によりMI転移のx依存性とMI転移近傍におけるスピンの揺らぎの特徴的振る舞いについてを明らかにした。緩和時間の詳細な温度変化の測定は今後とも議論すべき課題である。これらの成果を論文にとりまとめ、北京で開催される第5回高温超伝導体に関する国際会議で成果報告するとともに、同国際会議に参加した内外の多くの研究者との研究討論を行い理解を深めた。本研究は、電荷移動型酸化物高温超伝導体で各原子サイトの電子状態の知見を得て、特異な電子状態のもとでのスピンの揺らぎの効果と金属-絶縁体転移(MI転移)近傍に現れる高温超伝導の発現機構との関連を明らかにすることを目的とした。このため、高磁場下でのパルスNMR測定装置を有するスイス・チューリッヒ大学のブリンクマン教授グループおよびNMR可能な濃縮核を用いた試料の作製をロシア・クルチャトフ研究所のヤクボフスキー博士等との共同研究として行った。硼素超伝導体YNi_2B_2C、LaPt_2B_2C等の高磁場下でのNMR測定をチューリッヒ大学においておこない、超伝導層状物質である四元硼素化合物においてdスピンの揺らぎの効果が重要な役割を担っているのではなく、Bサイトでの緩和時間が低温に向かって増大する温度依存性は特異なバンド構造に起因するとしてことを明らかにした。更に、イオン半径の差異による局所スピン密度とスピンの揺らぎに関する系統的知見を得た。一方、金属-絶縁体転移物質としてのスピネル化合物CuIr_2S_2において、SサイトをNMR可能な^<33>Sアイソトープに置換した試料をヤクボフスキー博士と協力して作製した。また、2元合金系のCuIr_2(S_<1-X>Se_X)_4のCu-NMRを測定によりMI転移のx依存性とMI転移近傍におけるスピンの揺らぎの特徴的振る舞いについてを明らかにした。
鎮静・催眠からの回復促進効果に対するアデノシン受容体の関与

ミダゾラムの鎮静・催眠作用はgamma-aminobutyric acid受容体を介したものと考えられているが,ミダゾラムには中枢でのアデノシンを増加させる作用もある.アデノシンは催眠に関係しており,中枢での量が増加すると催眠・鎮静が起こると考えられる.本研究ではアデノシンの拮抗薬であるアミノフィリンの投与により,鎮静・催眠状態からの回復促進を可能を促進を可能としたことから,ミダゾラムの鎮静・催眠効果にアデノシン受容体が関与していることが示された.ミダゾラムの鎮静・催眠作用はgamma-aminobutyric acid受容体を介したものと考えられているが,ミダゾラムには中枢でのアデノシンを増加させる作用もある.アデノシンは催眠に関係しており,中枢での量が増加すると催眠・鎮静が起こると考えられる.本研究ではアデノシンの拮抗薬であるアミノフィリンの投与により,鎮静・催眠状態からの回復促進を可能を促進を可能としたことから,ミダゾラムの鎮静・催眠効果にアデノシン受容体が関与していることが示された.ミダゾラムには,アデノシンのuptake inhibitorとしての作用があり,それにより中枢でのアデノシンが増加することが考えられる.一方,アデノシンには催眠や鎮痛に影響を与えると考えられている.今回ミダゾラム0.06mg/kgの静脈内投与により,鎮静レベルは徐々に深くなり,投与後30分で鎮静状態の評価に用いたBispectral Indexも最低値を示し,刺激に対する反応も全例で陰性となった.鎮静からの回復には,Bispectral Indexが70分,循環が40分,呼吸が80分,指示行動,認識力,精神運動機能,平衡機能が90分以上を要した.また,アデノシンの前期物質であるアデノシン三リン酸単独投与では鎮静効果は認められなかったが,ミダゾラムム0.06mg/kgとアデノシン三リン酸を100μg/kg/分で投与することにより,ミダゾラムの鎮静効果は増強された.一方アデノシン受容体の拮抗作用を有するテオフィリン製剤であるアミノフィリンを投与することにより,ミダゾラムの鎮静効果は速やかに拮抗され,アミノフィリン投与後Bispectral Indexが1-2分,指示行動が5分,認識力が10分,循環が10分,呼吸が5分,精神運動機能,平衡機能が30分で回復し,またアデノシン三リン酸により増強された鎮静効果も拮抗された.ミダゾラムの鎮静効果は,gamma-aminobutyric acid受容体を介したものと考えれレているが,鎮静作用がアデノシンの前駆物質であるアデノシン三リン酸により増強され,アデノシンの拮抗作用を有するアミノフィリンにより拮抗されたことにより,ミダゾラムの鎮静作用にはgamma-aminobutyric acidだけではなくアデノシン受容体が関与している可能性が示された.アミノフィリンの投与量の違いがミダゾラムの鎮静・催眠からの回復に与える影響を評価した.有志の健康成人男性を対象とし,90分間のトライアルをアミノフィリンの投与量を変え(0,1,3,5mg/kg)4回行った.それぞれのトライアルでアミノフィリンは,ミダゾラム0.06mg/kg投与後30分に投与された.測定項目は,bispectral index(BIS),指示行動に対する反応,認識力(計算問題),精神運動機能(Triger dot test),平衡機能検査(Gravicorder balance test),呼吸・循環パラメーター,血漿テオフィリン濃度,血漿ミダゾラム濃度とした.ミダゾラム0.06mg/kgの投与後,鎮静レベルは徐々に深くなり,投与後30分にはBISは60以下になった.また指示行動に対しては全例反応しなくなった.この鎮静・催眠状態からの回復時間は,アミノフィリンの投与量に依存し短縮された.特にアミノフィリン5mg/kgでは投与後直ちにBISが上昇し,アミナフィリン投与後30分以内で全ての観察項目がミダゾラム投与前の対象値まで回復した.また,24時間以内にアミノフィリン投与による副作用も認められなかった.この結果からミダゾラムの鎮静・催眠状態からの回復促進として,アミノフィリン5mg/kgの投与が臨床的に,最も有効で安全であることが示された.
テラヘルツ分光法によるカーボンナノチューブの伝導及び光励起ダイナミクスの研究

広帯域テラヘルツ時間領域分光法を開発し、カーボンナノチューブ(CNT)を孤立分散させたポリマー薄膜の複素誘電率を0.5THzから20THzに亘る広い周波数範囲で決定した。有効媒質理論を用いて薄膜の誘電率からカーボンナノチューブの複素誘電率、光学伝導度を導出した。さらに、光ポンプテラヘルツプローブ分光法によりCNTの光励起キャリアダイナミクスを調べ、光励起された自由キャリアの応答を観測することに成功した。テラヘルツ帯複素誘電率スペクトル形状解析により、光励起キャリアの振る舞いはドルーデ応答とは大きく異なりキャリアの局在性を反映していることを明らかにした。本研究では、1次元電子系の候補物質としてカーボンナノチューブをとりあげ、その基底状態、光励起状態のダイナミクスを、低エネルギーmeV、即ちテラヘルツ(THz)周波数領域の電磁応答から調べることを目的としている。本年度は、カーボンナノチューブ間の接触の影響を除去するためにポリマー薄膜中に分散したカーボンナノチューブ試料を対象とし、基底状態における誘電率スペクトル、伝導度スペクトルを広範囲に亘って計測することを主眼とした。このために、パルス幅14フェムト秒のモード同期レーザーを用いた広帯域テラヘルツ分光システムを構築し、0.2-20THz(0.8-80meV)までの誘電率スペクトルを計測することが可能となった。HiPco法で合成された単層カーボンナノチューブ(SWNT)を分散したポリマー複合膜の実効誘電率を計測した結果、複合膜の誘電率実部は、低周波(2THz以下)の領域で正に大きな値を示すことを見出した。さらに実験結果から有効媒質理論を用いてカーボンナノチューブの平均複素誘電率、伝導度スペクトルを導出した。その結果、伝導度スペクトルは3THz近傍にピークを持ち、複素誘電率スペクトルはオーバーダンプしたローレンツ振動子モデルでよく再現できることがわかった。低周波領域の巨大誘電率の起源も、同様にこの3THzに共鳴を持つローレンツモデルで説明されることも示された。ナノチューブの曲率を考慮したバンド計算の結果との比較から、観測された誘電応答はスモールギャップSWNTの応答を示唆するものと解釈された。カーボンナノチューブの光励起キャリアダイナミクスをプローブする光源として、30フェムト秒の超短パルスレーザーを用いた広帯域テラヘルツ波の発生を行った。カーボンナノチューブの光励起キャリアの信号を高感度にとらえるために、まず超短パルスレーザー光源の安定化、ノイズ特性評価を進めた。これによりテラヘルツ光源の安定化、高SNのポンププローブ信号のデータ取得が可能となった。その結果、約1%のテラヘルツ帯透過率変化の信号を検出することに成功し、光励起下における金属カーボンナノチューブ、半導体ナノチューブの誘導吸収、吸収飽和信号の信号を検出することが可能になった。さらにバンド間遷移、励起子吸収のダイナミクスを観測するために、光周波数領域での白色プローブ光源を作成した。特に、1000nmより長波長側まで白色プローブ光の波長帯域を延ばすことが可能となり、赤外CCD検出器との組み合わせにより、カーボンナノチューブの最低バンド間遷移の時間分解過渡吸収スぺクトル計測が可能となった。さらに、テラヘルツ波ポンプによるカーボンナノチューブの非線形光学応答計測のための光源、測定系の構築を行った。前年度に開発した広帯域テラヘルツプローブ光ポンプ分光法の測定精度をさらに向上させ、ポリマー中に孤立分散させた単層カーボンナノチューブの光励起キャリアダイナミクスの観測を行った。その結果、孤立分散したカーボンナノチューブで、テラヘルツ周波数帯で光励起キャリア応答を示ず負の誘電率応答をとらえることに初めて成功した。金属、半導体ナノチューブをともに含有するHIPCOナノチューブ、半導体ナノチューブを多く含有すると考えられるCoMoCATナノチューブとの比較実験から、観測されたキャリアの応答は半導体ナノチューブ由来であることがわかった。テラヘルツ周波数帯の複素誘電率解析を行った結果、キャリアの応答に由来する誘電関数実部は低周波数で正、高周波数で負の値をとり、局在化したキャリアの電磁応答を示唆する結果が得られた。一方、金属ナノチューブで遠赤外領域に典型的に観測されるブロードな吸収バンドは、光励起後に大きな吸収飽和を示すことがわかった。この吸収バンドの起源としてスモールギャップナノチューブによるバンド問遷移が考えられており、観測された吸収飽和信号は光キャリア励起に伴うスモールギャップナノチューブのバンドフィリング効果に起因すると考えられた。比較実験として、3次元系での光励起キャリアダイナミクス(バルク半導体、Si)、擬1次元系(有機導体)の光励起ダイナミグスをテラヘルツ過渡透過測定、過渡反射測定により行い、それぞれの系での光励起効果、高密度キャリアダイナミクスを調べた。
海上浮体式構造物の底質への影響に関する基礎的研究

浮体式構造物に付着する生物は糞・擬糞を排出するため、それらの海底への落下は底質の変化を引き起こす可能性がある。本研究では、付着生物から排出される糞・排糞の量を予測するため、付着生物による懸濁物質の摂取量と酸素の消費量を極力正確に求め、これらの値を用いて改良された付着生物モデルにより糞・擬糞排出量の推定を行った。まず、隅田川河口域において周辺海域から得られた海水と付着生物とをある一定の時間アクリル容器に密閉し、容器内の海水のクロロフィルaと酸素の時間変化を計測することにより、付着生物の懸濁物消費速度と酸素消費速度を求めた。その結果、これらの消費速度が水温の上昇とともに増加することや、塩分が15psuを下回る場合はほとんど0になることなど、水温と塩分による影響を強く受けることが明らかとなった。これらの効果を既存の付着生物モデルに適用するために、付着生物の相対濾過速度・相対静止呼吸速度のパラメータ値と水温・塩分との関連性について検討したところ、これらの値の水温・塩分依存性がそれぞれ指数関数とスイッチ型関数により適切に表現された。一方、付着生物から排出される糞・擬糞の顕微鏡による観測結果によると、糞・擬糞は海水中の粒子に比べて粒径が大きいため、その多くは速やかに海底に落下するものと考えられる。従って、特に植物プランクトンが豊富で、水温が高い夏季を中心として、低塩分による影響を受けない限り構造物直下の海底への糞・擬糞の負荷量が多く、底質の嫌気化やその直上水の貧酸素化などの影響が現れやすいことが数値シミュレーションにより明らかとなった。
光波利用センシング

標記課題の特定研究が効率よく行われるようにするため,まず計画研究の各課題代表者と公募研究代表者の計47名が集まって, 6月19日に全体会議を開催した.全公募研究を第1班「鷹分解能光センシングの基礎」,第2班「機能性光ファイバによる干渉計測」,第3班「半導体レーザのスペクトルおよびコヒーレンス制御」,第4班「光コンポーネント,光回路の一体・集積化」,第5班「新領域光センシングシステム」(おもに生体計測)の五つの計画研究班のいずれかに分属させるとともに,全課題代表者の自己紹介と本年度研究計画の概要説明を受けて,本研究が正式に開始された.本年度4回(6月19日, 9月25日, 10月21日, 11月26日)開催した総括班会議では,研究の円滑な運営と会合,出版,経理の実務について相談した.各分担者の研究成果は,各班ごとに関連研究をまとめて開催した5回の研究会(昨年からの通算で第5回は第2班担当で7月20日,第6回は第1班担当で9月25日,第7回は第4班担当で10月21日,第8回は第5班担当で11月26, 27日,第9回は第3班担当で12月4日)および全分担者が出席した公開シンポジウム(2月1, 2日)で発表され,活発な討論か行われた.出版物としては,研究会資料集(第5会49頁,第6回53頁,第7回44頁,第8回80頁,第9回36頁),シンポジウム資料集(286頁),成果報告書(96頁),関連研究論文集(297頁)の他,研究会,シンポジウムの講演依頼,開催通知,その他を内容とするブレティンを10回発行した.また研究進行状況のチェックアンドリビューを期待して総括班に国公立研究所などに所属する4名の研究者を加えるとともに,研究会,公開シンポジウムの開催通知は本研究分担者以外の国公立大学,研究所,企業の約50名,その他にも発送し,講演会での討論への参加を得た.次年度も本年とほぼ同一体制で研究を進める予定である.標記課題の特定研究が効率よく行われるようにするため,まず計画研究の各課題代表者と公募研究代表者の計47名が集まって, 6月19日に全体会議を開催した.全公募研究を第1班「鷹分解能光センシングの基礎」,第2班「機能性光ファイバによる干渉計測」,第3班「半導体レーザのスペクトルおよびコヒーレンス制御」,第4班「光コンポーネント,光回路の一体・集積化」,第5班「新領域光センシングシステム」(おもに生体計測)の五つの計画研究班のいずれかに分属させるとともに,全課題代表者の自己紹介と本年度研究計画の概要説明を受けて,本研究が正式に開始された.本年度4回(6月19日, 9月25日, 10月21日, 11月26日)開催した総括班会議では,研究の円滑な運営と会合,出版,経理の実務について相談した.各分担者の研究成果は,各班ごとに関連研究をまとめて開催した5回の研究会(昨年からの通算で第5回は第2班担当で7月20日,第6回は第1班担当で9月25日,第7回は第4班担当で10月21日,第8回は第5班担当で11月26, 27日,第9回は第3班担当で12月4日)および全分担者が出席した公開シンポジウム(2月1, 2日)で発表され,活発な討論か行われた.出版物としては,研究会資料集(第5会49頁,第6回53頁,第7回44頁,第8回80頁,第9回36頁),シンポジウム資料集(286頁),成果報告書(96頁),関連研究論文集(297頁)の他,研究会,シンポジウムの講演依頼,開催通知,その他を内容とするブレティンを10回発行した.また研究進行状況のチェックアンドリビューを期待して総括班に国公立研究所などに所属する4名の研究者を加えるとともに,研究会,公開シンポジウムの開催通知は本研究分担者以外の国公立大学,研究所,企業の約50名,その他にも発送し,講演会での討論への参加を得た.次年度も本年とほぼ同一体制で研究を進める予定である.
小児脳腫瘍の治療後の認知機能と心理アセスメント

日本における小児がんの発症例数は、年間およそ2,500である。小児がん患児の生存率は、1970年代後半から世界的に向上しており、本邦においても高くなっている。ところが、小児がん経験者を長期にフォローアップしていくと、治療後の後遺症として晩期合併症が明らかになってきた。小児がんの場合、子どもの成長過程において、化学療法、放射線療法、外科的療法などを行うため、治療後の発育に影響を及ぼすことがわかってきたのである。晩期合併症には、低身長や不妊などの内分泌学的異常や心臓・肝臓・腎臓などの臓器障害があり、近年では知的な能力を含む認知機能への影響が懸念されている。認知機能の水準は、子どものその後の人生を方向づける重要な因子である。進学時も就学時も、それらの水準は選択に影響を及ぼす。特に脳腫瘍は、直接脳に侵襲を加える外科療法に加え、原疾患そのものが脳に及ぼす影響が大きい。先行研究では、小児脳腫瘍患者にはWISC-IV知能検査において、注意力、情報処理速度、記憶(特に作動記憶working memory)、言語理解、視覚-運動協応などに障害がみられるという報告が多い。ほとんどの先行研究では、群平均により中程度から軽度の知的障害あるいは境界値に該当すると報告されている。しかし、言語能力の顕著な低下は見られないため、外来受診時に認知機能が問題視されないとも考えられている。加えて、知能水準が境界値の場合は、知的障害の手帳取得には該当しないため、治療後の長い人生において機能不全がみられても、十分な福祉サービスが受けられない可能性がある。おそらく、認知機能の低下の程度は患者個人ごとに差が大きいと思われ、個別的に知的な能力の把握に焦点をおく必要性が高いと考えられる。そこで小児の脳腫瘍の認知機能の検査について研究計画を立案し、倫理の申請を行い、新規に登録された症例から検査の実施を行った。予定通りに検査スケジュールを組むことができている。成人領域におけるがん治療の改善と就労支援の課題解決が焦点化される一方、子どものがん治療後の教育支援および就労支援に関してはほとんど体制化されていない。特に、子どもにとって認知機能の水準は、治療後の教育と就労の方向を決定づける重要な因子である。そこで、本研究は、小児がんの中でももっとも認知機能のリスクが懸念される、脳腫瘍の治療後の子どもたちを対象に、将来の教育支援および就労支援に役立てる。今年度は検査間隔を一定に保ちながら、引き続き検査を実施する。次年度使用額が生じた理由としては、小児がん国際学会が日本国内で開催されたため、旅費使用に変更が生じたため。
ラウエ法による蛋白質の動的X線構造解析

放線菌Streptomyces caespitosusが産出する亜鉛プロテアーゼScNPの超高分解能(1Å分解能)での立体構造の解明に成功し、酵素活性に必須である亜鉛の配位構造を精密に決定できた。四面体配位構造を形成している配位子のうち、アスパラギン酸と2つのヒスチジンは亜鉛に対して通常の配位距離にあるが、水分子は少し短い。また、この水分子にはグルタミン酸が水素結合しており、その距離も通常の値より短い。これは、水分子がこれら2つの相互作用によって大きく分極し、正電荷を持つ亜鉛とはOH^<δ->が、負電荷を持つグルタミン酸とはH^<δ+>が配位結合と水素結合を形成することで説明できる。このように、ScNPでは酵素反応がスタートする以前にすでに求核攻撃に関与するOH^-を亜鉛に配位している水分子から生成させるための準備ができている。また、放線菌Streptomyces globisporusが産出するN-アセチルムラミダーゼでは、次のような反応機構で酵素反応が進行することを明らかにできた。Asp98が酸触媒となり、基質の、NAMとNAGの間のβ-1,4グリコシド結合中の酸素原子にプロトンを引き渡し、グリコシド結合の切断が起る。この時、反応中間体として生じるオキソカルベニウムイオンはAsp198の負電荷で安定化される。最後に、今度はAsp98が塩基触媒となり水分子を活性化し、その結果生じたOH^<δ->が01酸素原子と隣接する炭素原子を求核攻撃し、反応が終了する。緑膿菌Pseudomonas aeruginosaが産出するアルカリプロテアーゼは活性部位に触媒機能に必須の亜鉛イオンを持つ金属プロテアーゼである。酵素反応速度の遅い基質が知られており反応がほとんど進行しないpH4.0で結晶化できることから、フローセルを使ったpHジャンプ法で秒分オーダーの時間分割構造解析を行なうことによって四次元立体構造の解明が期待できる。そこで、基質(VAAF)存在下、pH4.0で共結晶化したアルカリプロテアーゼの結晶をフローセルに詰め、pH5.5の母液を流して結晶のpHジャンプさせ、それから3、5、7、20分経過後の回折強度データをPFのBL18Bに設置されているラウエカメラで測定した。その結果、45%程度の完全性を備えたデータがR_<merge>=10%程度の精度で得られた。このデータを使ってPDBデータベース中のネイティブ蛋白質の構造を精密化し、差フーリエ図を計算した。この差フーリエ図からネイティブ蛋白質中の亜鉛イオンの位置が反応開始から3分後ではかなりずれているが、20分後になると元に戻ってきていることがわかる。基質に対応する電子密度も時間とともに形が変化している。ところで、同じ金属プロテアーゼでもサーモリシンは反応速度が速く、低温にしてもフローセルで達成できる時間分解能(秒分)にまで反応速度を下げることができない。また、結晶は酵素活性が最大であるpH7で得られ、さらにcaged基質も今のところ入手できていない。そこで、活性に必須の亜鉛原子を除いたアポ酵素の結晶にレーザー光照射で酵素反応を開始させる方法を計画した。アポ酵素の結晶はネイティブ酵素の結晶をEDTAと1,10-フェナントロリンにソ-キングして調製した。結晶の白色X線に対する安定性等を調べるための予備実験では最初、放射線損傷のためにデータ測定すらできなかったが、問題を解決することができた。これまでに行ってきた緑膿菌Psudomonas.aeruginosaが産出するアルカリプロテアーゼの動的構造解析に続いて,同様の金属プロテアーゼであるサーモリシンについても動的構造解析を目指した予備実験を行った。この系は活性に必須の亜鉛イオンを除いたアポ酵素結晶に基質とケージ化された亜鉛イオンをソーキングし,レーザー光照射で酵素反応をスタートさせるという戦略をとっている。

また,酵素反応速度を遅くし,より動的構造解析が容易にできるよう低塩での実験の組み合わせも考えている。しかし,現在のところ,白色X線照射によって起こるアポ酵素結晶の放射線損傷が激しく構造解析に必要な精度を持ったデータ測定には至っていない。現在,結晶の改良を行っている。一方,脳中に存在するカルシウム結合蛋白質S100Bのカルシウム結合型の立体構造を明らかにすることができた。その結果,カルシウム非結合型S100Bとの構造比較から,S100Bがカルシウムによってどのような構造変化を引き起こすか,ターゲット蛋白質をとのように認識してそれに結合するかに関する知見を得ることができた。すなわち,S100Bはカルシウムと結合することによって,両側が酸性アミノ酸残基でちりばめられた疎水性表面を大きく露出させる。そして,夕一ゲット蛋白質中,片方の面が疎水性アミノ酸残基で覆われ,かつリジンやアルギニンを持っているへリックス構造を認識する。今後,ターゲット蛋白質にS100Bが結合することによって引き起こされる構造変化と活性化機構についても研究を進めていく。放線菌Streptomyces caespitosusが産出する亜鉛プロテアーゼScNPの超高分解能(1Å分解能)での立体構造の解明に成功し、酵素活性に必須である亜鉛の配位構造を精密に決定できた。四面体配位構造を形成している配位子のうち、アスパラギン酸と2つのヒスチジンは亜鉛に対して通常の配位距離にあるが、水分子は少し短い。また、この水分子にはグルタミン酸が水素結合をしており、その距離も通常の値より短い。これは、水分子がこれら2つの相互作用によって大きく分極し、正電荷を持つ亜鉛とはOH^<δ->が、負電荷を持つグルタミン酸とはH^<δ+>が配位結合と水素結合を形成することで説明ができる。このように、ScNPでは酵素反応がスタートする以前にすでに求核攻撃に関与するOH^-を亜鉛に配位している水分子から生成させるための準備ができている。また、放線菌Streptomyces globisporusが産出するN-アセチルムラミダーゼでは、次のような反応機構で酵素反応が進行することを明らかにできた。Asp98が酸触媒となり、基質のNAMとNAGの間のβ-1,4グリコシド結合中の酸素原子にプロトンを引き渡し、グリコシド結合の切断が起こる。この時、反応中間体として生じるオキソカルベニウムイオンはAsp198の負電荷で安定化される。最後に、今度はAsp98が塩基触媒となり水分子を活性化し、その結果生じたOH^-がO1酸素原子と隣接する炭素原子を求核攻撃し反応が終了する。
女性労働者のキャリア形成と雇用管理の実証研究

1.研究の課題・方法・視角(1)女性労働者のキャリア形成と雇用管理の実態を明らかにすること、ならびに女性労働者のキャリア形成にとって何が有効であり、何が問題点なのかを析出することが研究課題である。(2)本研究では、企業と女性労働者から女性労働者のキャリア形成と雇用管理に関する聴取調査を行った。この調査結果を分析する際に立脚している視角は雇用における男女平等という立場である。2.女性労働者の雇用管理日本における女性労働者の雇用管理を総体として見ると、雇用における男女平等は進展してないといえる。企業は近年、女性労働者を活用するようになって来たが、管理職における女性の割合は低く、男女賃金格差は依然として縮小していない。3.女性労働者のキャリア形成と雇用管理の実態しかしながら、少なくない企業で女性労働者のキャリア形成のために様々な工夫を行っている。それは、雇用上の工夫、配置上の工夫、人事管理上の工夫、教育訓練上の工夫、管理職への登用、労働条件の改善、両立支援制度の充実等である。これらの企業でも、キャリア形成上の問題点を抱えており、その最大のものは女性に対する伝統的労務管理である。1.女性労働者のキャリア形成に関して、先行研究、先行調査のサーベイと分析を行ない、従来の研究の成果と問題点を明確にした。2.これを基に、企業の人事担当者と女性労働者(主に女性管理職)から、女性労働者のキャリア形成とその障害・問題点について多面的に聴取を行なった。3.次に、以上の聴取上の成果から、企業の人事担当者と女性労働者に対して以下の主たる項目でアンケート調査(郵送調査)を行なった。(1)人事担当者に対しては、(ア)女性労働者の雇用管理の実態、(イ)女性労働者に期待する職業能力、(ウ)女性労働者のキャリア形成上の問題点、を中心に、また(2)女性労働者には、(ア)仕事そのものと職場の管理・人事関係、(イ)雇用管理と労働条件の性差(ウ)職業生活と家庭生活の調和上の問題点、を中心に行なった。4.以上の聴取と調査から、女性労働者の登用、キャリア形成に成功している企業と成功していない企業に区分し、女性労働者のキャリア形成にとって何が重要かを明らかにしていくことが、次年度の課題である。女性労働者の登用、キャリア形成に成功している企業とそうでない企業に区分し、企業の人事担当者ならびに女性労働者から多面的に聴取り調査を行なった。聴取り項目は(1)人事担当者に対しては(ア)女性労働者の雇用管理の実態(イ)女性労働者に期待する職業能力(ウ)女性労働者のキャリア形成上の問題点(エ)女性労働者に対する支援策等であり、(2)女性労働者に対しては(ア)仕事そのものと職場における人間関係(イ)雇用管理と労働条件の性差の実態(ウ)希望する雇用管理のあり方(エ)希望する支援策(オ)職業生活と家庭生活の調和上の問題点、等である。以上の聴取調査から明確になった女性労働者の雇用管理の実態ならびに女性労働者のキャリア形成上の問題点は以下の通りである。(1)均等法施行後10年が経過したが、職場における男女賃金格差をはじめとして、依然として雇用管理上の男女差別が広範に依存していること、とりわけ多くの企業が女性労働者に対して要請しているものは、パートタイマーをはじめとした単純・補助労働であり、企業における正規女性労働者の位置付けも男女差別的であること、したがって女性労働者の昇進・キャリア形成は男女差別的であること。(2)このような一般的状況の中で、先進企学の聴取から明確になった、女性労働者のキャリア形成上の重要点は(1)女性労働者に対する様々な支援等(2)性別雇用管理を廃止し、個人別の雇用管理を行なうことである。さらに、女性のキャリア形成にとって今後切実になって来ると思われることは、家庭生活個人生活を犠牲にしないような仕事の要請を男女両方に対して行なうことである。
Society 5.0指向の問題解決型学習評価指標・フィードバックシステムの構築

本研究では,新しい議論型学習の評価法として学習の場における活性度を客観的に推定・分析するための評価指標を開発し,教育活動におけるフィードバックシステム実装の有効性を検討する.これまで学習者の主観で記述されたアンケート回答の分析や学習者のレポートの内容,会話を記録していた場合の談話分析等の学習の場の状況分析を,生体情報を元に取得できる音声情報(音素分析)や眼球運動・視線計測などを複合的に捉えて補助的に脳活性度計測を行うことで,より客観的に評価することを目指す.成果は,物理空間を共有するグループのみならず,遠隔会議システム(メタバース,テレビ会議システムなど)で実施されるPBLにも適用可能となる.本研究では,新しい議論型学習の評価法として学習の場における活性度を客観的に推定・分析するための評価指標を開発し,教育活動におけるフィードバックシステム実装の有効性を検討する.これまで学習者の主観で記述されたアンケート回答の分析や学習者のレポートの内容,会話を記録していた場合の談話分析等の学習の場の状況分析を,生体情報を元に取得できる音声情報(音素分析)や眼球運動・視線計測などを複合的に捉えて補助的に脳活性度計測を行うことで,より客観的に評価することを目指す.成果は,物理空間を共有するグループのみならず,遠隔会議システム(メタバース,テレビ会議システムなど)で実施されるPBLにも適用可能となる.
昭和戦前期「中国通」・「日本通」外交官に関する研究

従来の昭和戦前前の日本外交史研究は、軍の外交への干渉がとくに強調され、外務省独自の外交政策については、限定的にしか議論されてこなかった。このような近代外交史研究の欠陥を補うために、本研究はとりわけ日中両国の外交担当者の外交政策と行動に焦点を絞った。復旦大学、上海市档案館など中国の研究機関での資料調査やレビューを踏まえて、平成十一年度は関係の論文と著書を完成した。すでに発表した、および発表予定の研究成果は、終戦までの中国側の「親日派」を扱ったものが中心である。中国の「親日派」は、大平洋戦争の終了とともに蒋介石政権によって裁かれた。「終戦前後の親日派」と題する論文は、「親日派」の日本認識、日本人との交流、彼らが投げかけた問題点を検証したものである。しかも、これらの「親日派」によって提示された問題は、今日の日中関係にも大きな陰を残している。今日の問題との関連で執筆したものは、『中国人の歴史観』と題する著書である。戦前から戦後にかけて、「中国通」と「日本通」が多数活躍し、深い足跡を残したにもかかわらず、日本と中国の相互理解があまり進まない最大の理由はどこにあるのか。本著書はこの疑問に答えるためのものである。これら一連の問題関心をまとめたものが『漢奸裁判』という著書である(近刊)。この研究成果によって、「中国通」と「日本通」が残した負の遺産が浮き彫りにされるだろう。また、現在、日本の外交官に焦点を絞った研究論文を執筆している。とりわけ、彼らの中国認識と政策決定における役割を究明することによって、近代日本の対中政策を成功と失敗のさまざまな角度から総括することが最大の目的である。本研究の目的は、近代日中関係における「中国通」「日本通」外交官の役割を究明し、再評価することである。この課題を研究テーマに選定した理由の第一は、従来の研究は軍の外交への干渉が強調され、外務省独自の外交政策については、限定的にしか議論されてこなかったという学界の実態への反省である。第二の理由は、中国の対日政策についての研究も、外交官に焦点を絞って行ったものはほとんど存在しないという空白を埋めるためである。聞き取り調査や先行研究を行った日中双方の学者のレビューを受けることを、主な作業に設定した平成10年度において、北京師範大学,上海復旦大学、上海社会科学院などの中国側研究機関の学者と交流を深め、来年度に完成する最終研究成果をまとめる上のヒントを得ることが出来た。また、数多くの学会に参加し、日本側の学者との意見交換も行った。ー一月の史学会大会において、研究発表を行うとともに、関連の論文を二本完成し、研究雑誌に発表した。完成した論文において、特に「漢奸」と呼ばれた中国人の「日本通」を取り上げた。取り上げた人物は必ずしも外交官ではなかったが、中国の対日外交に多大な影響を与えた人々であった。近代において、とりわけ、昭和戦前期において、「日本通」や「親日派」は何を意味するものだろうか。現在の日中関係にも陰を落としているこの問題から突破口を発見し、近代の日中関係を新たに整理していく作業の第一歩を踏み出したといえよう。来年度の研究期間中において、今年度の研究を踏まえて、「中国通」と「日本通」外交官をキーワードに、総合的な研究成果を完成していく予定である。