hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
好酸球性副鼻腔炎における好中球エラスターゼと内因性阻害因子elafinの役割

好酸球性副鼻腔炎は難治性の好酸球性炎症をきたし、気管支喘息を合併することも多く、鼻茸を有し手術を行っても再発率が高い特徴をもつ。以前からステロイド抵抗性の難治性気管支喘息の病態形成には好中球性炎症が関わっていることが広く知られている。しかし、これまでに好酸球性副鼻腔炎における難治化因子として、好中球の関与を検討した報告はない。好酸球性副鼻腔炎の上皮細胞ではTh2タイプの炎症を誘導するIL-33が上皮細胞に豊富に含有しており、気管支喘息においてはステロイド抵抗性の因子としてIL-33がかかわっていることも示されている。また、好酸球性副鼻腔炎の鼻茸中には好中球エラスターゼが豊富に含まれており、好中球エラスターゼによって切断されたIL-33はより強いTH2型炎症を誘導することが示されている。これらのことから、ステロイド抵抗性の難治性病態を呈する気管支喘息や好酸球性副鼻腔炎では、好中球性炎症がその病態に関わっていて、好中球エラスターゼによって切断されたIL-33によってより強いTh2型炎症が引き起こされ、さらに、内因性プロテアーゼインヒビター(Elafin)の発現低下が病態を悪化させている可能性が考えられる。実際に、好酸球性副鼻腔炎の鼻粘膜には好酸球とともに多数の好中球浸潤が認められている。本研究では、好中球エラスターゼとIL-33、さらに内因性プロテアーゼインヒビターであるElafinの役割に注目して、好酸球性副鼻腔炎の病態を明らかにし、新しい観点から適切な薬物療法が乏しい難治性疾患に対する新たな治療手段の開発を目指している。好酸球性副鼻腔炎の鼻粘膜上皮細胞では、好中球エラスターゼに対して特異的拮抗作用を有する、内因性プロテアーゼインヒビター(Elafin)の発現が低下していることも確認している。免疫染色でも、Elafinの発現低下が確認できた。好酸球性副鼻腔炎のモデルマウスを使用して、Elafinの鼻粘膜組織中での推移について検討する予定である。本研究では、好中球エラスターゼとIL-33、さらに内因性プロテアーゼインヒビターであるElafinの役割に注目して、好酸球性副鼻腔炎の病態を明らかにし、新しい観点から適切な薬物療法が乏しい難治性疾患に対する新たな治療手段の開発を目指している好酸球性副鼻腔炎の鼻粘膜上皮細胞では、好中球エラスターゼに対して特異的拮抗作用を有する、内因性プロテアーゼインヒビター(Elafin)の発現が低下していることも確認している。また、副鼻腔炎鼻茸組織中のIL-33の分子量の発現についても確認しているため。

実際に、好酸球性副鼻腔炎の鼻粘膜には好酸球とともに多数の好中球浸潤が認められている。本研究では、好中球エラスターゼとIL-33、さらに内因性プロテアーゼインヒビターであるElafinの役割に注目して、好酸球性副鼻腔炎の病態を明らかにし、新しい観点から適切な薬物療法が乏しい難治性疾患に対する新たな治療手段の開発を目指している。好酸球性副鼻腔炎の鼻粘膜上皮細胞では、好中球エラスターゼに対して特異的拮抗作用を有する、内因性プロテアーゼインヒビター(Elafin)の発現が低下していることも確認している。免疫染色でも、Elafinの発現低下が確認できた。1)慢性好酸球性炎症のモデル(抗原複合物;ダニ、真菌、ブドウ球菌の4か月点鼻)を行い、鼻粘膜上皮細胞における好酸球性エラスターゼやElafin発現がどのような動態を示しているかELISA法、免疫染色法にて検討する。2)慢性好酸球性炎症のモデルを利用して、アレルゲン点鼻刺激時にリコンミナントElafin投与により、マウスモデルの鼻粘膜炎症(IL-5, IL-13, IL-33産生、好中球・好酸球浸潤、粘液分泌、杯細胞化生、IgE産生)が抑制できるか検討する。3)好中球エラスターゼ、Elafinノックアウトマウスを用い、慢性好酸球性炎症のモデルに対し、好酸球性炎症抑制効果の有無について検討する。好酸球性副鼻腔炎のモデルマウスを使用して、Elafinの鼻粘膜組織中での推移について検討する予定である。
湿度スイング操作型吸着材デシカントロータを用いた施設園芸用温室の除湿暖房

園芸用温室の省エネ除湿技術として,外気との湿度差を駆動源とする吸着式デシカント除湿暖房プロセスを提案した。除湿量は回転数の増加とともに多くなり吸着熱発生量も増加するが,温度上昇度は比較的低い回転数で最大となった。低回転数では,吸着ゾーン途中で吸着破過を生じるために十分な吸着熱が得られず,高回転数では,発生する吸着熱のうちデシカントロータの温度上昇に使われる割合が大きくなる。また,再生空気温度が低下するとロータの全熱交換挙動がより顕著となり昇温幅は減少するが,ロータ出口空気の回転方向分布測定結果から吸着区間の分割が除湿暖房効果の維持に有効であることがわかった。本研究は園芸用温室の省エネ除湿技術として、外気との湿度差を駆動源とする吸着式デシカント除湿暖房プロセスを提案し、その適用可能性を検討するものである。このプロセスでは、通気抵抗が小さく、良好な熱・物質移動特性を有する吸着材デシカントロータを用い、「相対湿度が高い温室内の湿潤空気」と「冬季の乾燥外気」の湿度差を吸脱着推進力として温室内を除湿する。除湿と同時に発生する吸着熱は温室暖房に活用する。まず、磁気浮遊式天秤を用いて、シリカゲルハニカム吸着材の湿度スイングに対する吸脱着レスポンスを調べた。吸着材デシカントロータ小片の重量変化から吸脱着速度を検討したところ、吸着速度は吸脱着時間に依存せず、線形推進力近似法で表現できること、また、その温度依存性は粒子内拡散のうち表面拡散係数の温度依存性で示されることがわかった。引き続き、操作・装置変数および空気条件をそれぞれ独立して変化させて、系統的なデータ収集を行う。処理風量200m3/hの小規模実験装置を用い、実際の空気条件での除湿暖房性能を調べた。この結果、温度上昇度が最大となる最適回転数が存在することがわかった。除湿量は回転数の増加とともに多くなり吸着熱発生量も増加するが、温度上昇度は比較的低い回転数で最大となった。より低い回転数では、吸着ゾーン途中で吸着破過を生じるために十分な吸着熱が得られず、高回転数では、発生する吸着熱のうちデシカントロータの温度上昇に使われる割合が大きくなるためである。これは、高回転数では断熱除湿から逸脱し,吸着出口空気のエンタルピーが減少していることからも裏付けられる。25°Cー相対湿度70%と25°Cー相対湿度17%の相対湿度スイング操作で約10°Cの温度上昇が確認できたが、理論的には15°Cの温度上昇が可能であり、物質移動抵抗による水蒸気吸着速度の低下やデシカントロータ自体の熱容量の影響が考えられる。本研究は園芸用温室の省エネ除湿技術として,外気との湿度差を駆動源とする吸着式デシカント除湿暖房プロセスを提案し,その適用可能性を検討するものである。このプロセスでは,通気抵抗が小さく,良好な熱・物質移動特性を有する吸着材デシカントロータを用い,「相対湿度が高い温室内の湿潤空気」と「冬季の乾燥外気」の湿度差を吸脱着推進力として温室内を除湿する。前年度に引き続き,処理風量200m3/h程度の小規模実験装置を用いて,除湿暖房性能を調べた。なお,検討対象とする吸着材種にデシカントロータ用に開発されたAlPO系ゼオライトと高相対湿度域で良好な吸着容量を示す活性炭を加えた。空気条件は吸着,再生空気ともに温度23°Cとし,相対湿度をそれぞれ90,50%として湿度スイング吸着を行った。吸着空気と再生空気の風量が等しい条件では,物質収支による制約が生じるため,ロータ種類に関係なく除湿量はほぼ同様の値となった。昇温度については吸着熱の大きいゼオライトロータが最大となった。物質収支による制約を解除し,ロータ自体の除湿挙動を調べるため,再生風量を変化させた。いずれのロータも再生風量の増加に伴い除湿量が増加したが,さらに再生風量を増やしても除湿量の変化は見られず,最適な再生風量が存在する。一方で昇温度は,再生風量の増加に伴って増加する結果となった。一方,デシカントロータの低コスト化を目的として,粒状吸着材を充填したデシカントロータを提案し,その除湿性能を調べた。圧力損失を低く抑えるために充填吸着材の粒径は小さくできず,従来ロータの3分の2程度の除湿性能であったが,ロータ容器の工夫と吸着材の組み合わせによって,除湿性能が向上する余地は十分にある。除湿と同時に発生する吸着熱は温室暖房に活用することを目論む。前年度に引き続き,小規模実験装置を用いた除湿暖房試験を実施した。本年度は,高相対湿度域で極めて大きな水蒸気吸着量を示すシリカゲル系デシカントロータ2種類を新たに評価対象に加えた。実験対象は,シリカゲル系ロータ3種類(MA,MH,SSCR-U)とAlPO系ゼオライトロータ1種類の合計4つである。

ロータの直径,厚さはそれぞれ300mm,200mmである。実験では吸着側空気相対湿度を90%,再生側空気相対湿度を50%に固定することで湿度スイング幅一定にして除湿暖房実験を行った。なお,空気流速は,物質収支によって除湿能力が制限されることを回避するため,吸着側面風速1m/s,再生側面風速3m/sとし,ロータ回転数を変化させながら水蒸気吸脱着挙動・温度上昇度を調べた。デシカントロータを用いた除湿暖房には,1大きい有効吸着量2小さい熱容量3大きな吸着熱がデシカントロータの特性として求められる。一方,除湿暖房性能を低下させる要因としてロータの全熱交換挙動がある。また,ロータ回転数の増加に伴い顕熱交換効果が大きくなるため除湿暖房には低回転域での運転が好ましい。さらに再生空気温度が低下するとロータの全熱交換挙動がより顕著となり昇温幅は減少するが,ロータ出口空気の回転方向分布測定結果から吸着区間の分割が除湿暖房効果の維持に有効であることがわかった。園芸用温室の省エネ除湿技術として,外気との湿度差を駆動源とする吸着式デシカント除湿暖房プロセスを提案した。除湿量は回転数の増加とともに多くなり吸着熱発生量も増加するが,温度上昇度は比較的低い回転数で最大となった。低回転数では,吸着ゾーン途中で吸着破過を生じるために十分な吸着熱が得られず,高回転数では,発生する吸着熱のうちデシカントロータの温度上昇に使われる割合が大きくなる。また,再生空気温度が低下するとロータの全熱交換挙動がより顕著となり昇温幅は減少するが,ロータ出口空気の回転方向分布測定結果から吸着区間の分割が除湿暖房効果の維持に有効であることがわかった。小規模実験装置によって,諸変数の影響評価を進めているが,諸変数の相互関係を見出すには至っていない。その一方で,研究対象とする吸着材種をシリカゲル以外にも拡大し,さらには廉価な粒状吸着材の利用も検討した。数値計算についても,シリカゲルロータ用に構築,運用を開始しており,結果が得られつつある。数値計算の他の吸着材種への拡大については粒子内拡散抵抗等の検討が別途必要である。吸着応用工学小規模実験装置を用いた性能試験と構築済みの数値シミュレーションにより,ロータ回転数,吸着再生風量比,吸着再生面積比,吸着再生空気条件の影響と相互関係を明らかにし,温室用除湿暖房向けデシカントロータの設計操作指針を確立する。あわせてプロセス構成の検討を進める。除湿後空気の温度上昇度によっては,そのまま温室内に循環させるのではなく乾燥外気の加温に用いれば,より低い湿度の空気を温室内に供給することができる。熱交換操作のために装置が若干複雑となり暖房効果も薄れるが,二酸化炭素の供給という新たなメリットが生まれる。この点で,湿度スイング吸着操作における二酸化炭素の吸脱着現象の把握を検討項目に加える。小規模実験装置によって、除湿暖房効果が確認できた。また、簡単な数値計算により、園芸用ビニルハウス10アールあたり、直径1.2m程度のデシカントロータが必要であると推算した。サイズ的には実用可能であるが、コストの点でデシカントロータの利用には問題がある。よって、研究対象として廉価な粒状吸着材を加える必要がある。平成25年度に開始した小規模実験装置を用いた性能試験を継続し、ロータ回転数、吸着再生風量比、吸着再生面積比、吸着再生空気条件の影響と相互関係をおおよそ見出す。次に湿度スイング吸着式除湿暖房プロセスの性能予測を行うため、前年度までの検討結果に基づいた数学モデルを構築する。
グリッド計算環境上で動作する並列制約解消システムに関する研究

・制約ソルバーの研究・開発有限整数領域上の線形な制約充足問題(CSP)および制約最適化問題(COP)について,命題論理の充足可能性判定問題(SAT)への新しい変換方法(Order Encoding)を考案し,Order Encodingに基づく制約ソルバーSugarを開発した.Sugarは,2006年国際制約ソルバー競技会のN変数整数制約式部門で,この研究を始めたばかりで準備が不十分だったにもかかわらず4位となり,他のCSPソルバーが解くことができなかった問題の求解にも成功した.その後の改良により,2008年の競技会ではさらに上位が狙えるものと確信しており,今後の発展の可能性が非常に高い有望な手法である.・並列制約ソルバーの研究・開発上記のOrder Encoding法に基づき,グリッド計算環境上で制約最適化問題を並列に求解するシステムを開発し,求解が非常に困難な問題として知られているオープンショップ・スケジューリング(OSS)問題について評価を行った.本システムは、10台で最大7.5倍の並列効果が得られ,また最適値が未知であった3問について、最適値の決定に成功するという非常に優れた結果を得た.・ユーザインターフェイスの研究・開発制約ソルバーのスプレッドシート・インターフェイスCalc/Creamを開発し,研究発表を行った.・制約ソルバーの研究・開発有限整数領域上の線形な制約充足問題(CSP)および制約最適化問題(COP)について,命題論理の充足可能性判定問題(SAT)への新しい変換方法(Order Encoding)を考案し,Order Encodingに基づく制約ソルバーSugarを開発した.Sugarは,2006年国際制約ソルバー競技会のN変数整数制約式部門で,この研究を始めたばかりで準備が不十分だったにもかかわらず4位となり,他のCSPソルバーが解くことができなかった問題の求解にも成功した.その後の改良により,2008年の競技会ではさらに上位が狙えるものと確信しており,今後の発展の可能性が非常に高い有望な手法である.・並列制約ソルバーの研究・開発上記のOrder Encoding法に基づき,グリッド計算環境上で制約最適化問題を並列に求解するシステムを開発し,求解が非常に困難な問題として知られているオープンショップ・スケジューリング(OSS)問題について評価を行った.本システムは、10台で最大7.5倍の並列効果が得られ,また最適値が未知であった3問について、最適値の決定に成功するという非常に優れた結果を得た.・ユーザインターフェイスの研究・開発制約ソルバーのスプレッドシート・インターフェイスCalc/Creamを開発し,研究発表を行った.本年度は,以下の研究成果を得た.・制約解消グリッドのプロトタイプシステムの開発制約解消グリッドのプロトタイプシステムとしてg-Hecsを開発した.g-Hecsは,有限領域上の制約問題,最適化問題を取り扱うことができる.分枝限定法によるcomplete searchだけでなくsimulated annealing等のlocal searchを利用することも可能である点に特徴がある.10台のMacMiniをネットワーク接続した小規模グリッド計算環境で評価実験を行った所,以下の結果を得た.- N-クイーン問題に対して,並列complete searchで全解を求める時間を計測した所,マシン台数にほぼ一致した速度向上結果を得ることができた.-ジョブショップスケジューリング問題に対して,並列local searchで最適解を求めた所,local search間で解情報を交換し協調を行うことで,一定時間内により優れた解を求めることができた.本年度は,以下の研究成果を得た.整数領域上の線形の制約充足問題(CSP)について,SAT問題に変換して解く手法としてDirect Encodingが知られていた.本研究で考案したOrder Encodingは,Direct Encodingよりも自然数の順序関係を自然に表現しているため,より高速にSATソルバーでの求解が可能である.また,本手法の提案と実験結果の報告を国際会議CP 2006で行った.○Order Encodingに基づいたCSP/COPソルバーの開発:○オープンショップ・スケジューリング問題への応用:上記手法を,求解が困難な最適化問題として知られているオープンショップ・スケジューリングのベンチマーク問題192問について適用した所,ILOG等の商用の高速なソルバでも未解決で残されていた3問についても最適解を求めることができた。○グリッド計算環境上での実験:これらの未解決問題を1台の計算機で実行した場合,1週間程度の時問が必要となるが,10台の計算エージェントからなるグリッド計算環境で協調的に並列実行した場合,13時間程度で求解でき,並列計算による効果が大きいことが確認できた。本年度は,以下の研究成果を得た.開発したシステムについて第2回国際CSPソルバー競技会に参加した所,N変数整数制約式部門で4位の成績を得た.また,その後の改良により一位相当となる性能向上が実現でき,この方法の有効性を確認できた.・グリッド計算環境上での並列CSPソルバーの開発制約最適化問題について,上記の制約ソルバーSugarを用い,さらに10台の計算エージェントからなるグリッド計算環境で並列に求解するシステムの研究・開発およびオープンショップ・スケジューリング問題をベンチマークとして評価を行った.SATソルバーの学習節を再利用する方法の採用により,1.3倍から4.9倍の速度改善結果を得ることができ,本システムの有効性を確認できた.
抗癌剤による急性肺障害の分子機構の解析と予防治療法の開発

1.肺特異的IL-18 TGマウスの作製Tet-on/Cresystemを用いてヒトサーファクタントプロモーターSP-Cを用い肺特異的conditional肺異的発現IL-18 TGマウスを作製した。成熟マウスに1ヶ月間肺特異的にIL-18を発現すると間質性肺炎が発症した。一方、恒常的発現、肺特異的IL-18 TGマウスを作製したところ右心不全(肺性心)を伴う肺気腫が発症した(論文投稿中)。2.間質性肺炎抑制の治療薬開発の基盤的研究Redox活性蛋白チオレドキシン(TRX)がIL-18/IL-2で誘導されるマウス間質性肺炎モデル、ブレオマイシンによる肺線維症を抑制することを見つけた。これらの結果はRedox活性蛋白が間質性肺炎の新しい治療薬になる可能性がある(AJRCCM, 2003、特許出願中)。3.ヒト間質性肺炎病変部における遺伝子発現の解析我々はIL-18をIL-2とともにマウスに連日投与するとすべての投与マウスに肺のみにリンパ球浸潤が急激に起こり肺線維化を伴う肺障害が誘導され効率に死亡する事を見出した。これらの結果はヒト特発性間質性肺炎発症においてIL-18が重要な役割を果たすと考えられる。そこでIL-18,IL-18 receptora鎖に対するモノクロナール抗体を当教室で作成し特発性間質性肺炎の患者の肺生検組織で免疫組織染色を行った。患者病変部とりわけfibroblast foci (FF)には正常肺より著明にIL-18,IL-18 receptor (R)α鎖の発現していた(AJRCMB 2004)。一方、恒常的発現、肺特異的IL-18 TGマウスを作製したところ右心不全(肺性心)を伴う肺気腫が発症した(未発表)。これらの結果はRedox活性蛋白が間質性肺炎の新しい治療薬になる可能性がある(AJRCCM,2003、特許出願中)。患者病変部とりわけfibroblastfoci(FF)には正常肺より著明にIL-18,IL-18 receptora鎖の発現していた(AJRCMB 2004)。
新規な歯科用接着剤の開発

本研究は、硬組織の疾病に対する新しい治療、予防法を提供すべく、新規な高分子材料の分子設計及び機能評価を目的とした。すなわち、硬組織内へのモノマーの浸透、拡散を促進し、なおかつ様々な修復物に対しても接着可能な組成物を調合し、これを用いてモノマーを硬組織内で重合、硬化させるという本研究代表者が考案した考え方により、合成高分子と生体組織及び補綴物との結合を図ると共に、硬組織と合成高分子の界面を複合化により強化できることを明らかにした。特に本年度はこれまでに北京医科大学との国際学術大学間協力研究において明らかにした成果をまとめ、生体適合性モノマーの合成、機能評価及び硬組織機能制御に活用することを推進した。具体的には以下のとうりである。1.モノマー拡散促進化合物の合成及びこれを含むレジン組成物の作成と評価モノマー拡散促進化合物として分子内に親水基と疎水基を有するメタクリル酸エステルを、親水基にジカルボキシル基、リン酸及び水酸基を選択して合成した。合成した化合物をトリエチレングリコールジメタクリレート(TEGDMA)に溶解し、可視光線重合型触媒を利用して重合硬化させる、歯質接着性ライナーを調製し、その機能評価を行なう。特に今日まで不可能とされてきた研削象牙質への接着可能な組成物を見いだした。引っ張り試験後の接着試料のSEM(現有設備)観察、接着界面のTEM(現有設備)観察などを行ない、表面脱灰象牙質に対するメタクリル酸メチル(MMA)-トリ-n-ブチルボラン(TBB)レジン(MMA-TBB系レジン)による接着メカニズムと研削象牙質への光重合型ボンディング材によるそれを比較した。また、これまで抜去牛歯では得られなかった接着の長期安定性についても調べた。2.接着性の評価と複合体の構造解析硬組織として牛歯あるいは人歯を用い、これらの組織に対する光重合型ボンディング材あるいはMMA-TBB系レジンを接着させた。この硬化したレジンと歯質の界面に新たに生成する組織と合成高分子の複合体をSEM、TEMあるいはX線光電子分光計により解析し、複合体形成に与えるモノマー拡散促進化合物の機能を明らかにした。3.人的交流について本年度は東京医科歯科大学側から石原助教授が北京(93年10月)に行き、新しい歯科用モノマーの合成及び構造確認法についての実験的手法を示したほか、北京医科大学から徐教授及び鄭講師が来日(93年11月)し、電子顕微鏡(SEM、TEM)による被着体の観察法についての情報交換を行なった。さらに、徐教授及び鄭講師は本研究の成果を日本バイオマテリアル学会にて口頭発表した。本研究により次のことが明かとなった。本学術研究は、人工臓器の使用において必ず問題となる生体と人工物の結合に関して、モノマーを生体組織中に積極的に取り込ませ、その場で重合・硬化させるという研究代表者独自の新しい概念を実証し、生体機能の強化、改善を実現できた。生体としては歯の組織に限定しているものの、生体と合成高分子材料との界面で生じる様々な生体反応、組織壊死、材料の劣化、あるいは人工補綴物の脱離などの問題を解決する手段を提供できた。生体組織内に合成高分子と生体分子との複合体を形成させることは、結合のみならず機械的強度や耐酸性の向上など、これまで実現できなかった人工物による生体機能の強化という新しい考え方を歯学領域に提供した。これにより歯科治療法に大きな変革を与えることが可能になった。特に中国のように歯科における材料科学が未成熟な国に対して、世界でもトップレベルに位置する情報を教示できたことは今後の日本の歯科材料学の発展にも大きな貢献といえる確信する。

この硬化したレジンと歯質の界面に新たに生成する組織と合成高分子の複合体をSEM、TEMあるいはX線光電子分光計により解析し、複合体形成に与えるモノマー拡散促進化合物の機能を明らかにした。3.人的交流について本年度は東京医科歯科大学側から石原助教授が北京(93年10月)に行き、新しい歯科用モノマーの合成及び構造確認法についての実験的手法を示したほか、北京医科大学から徐教授及び鄭講師が来日(93年11月)し、電子顕微鏡(SEM、TEM)による被着体の観察法についての情報交換を行なった。さらに、徐教授及び鄭講師は本研究の成果を日本バイオマテリアル学会にて口頭発表した。本研究により次のことが明かとなった。本学術研究は、人工臓器の使用において必ず問題となる生体と人工物の結合に関して、モノマーを生体組織中に積極的に取り込ませ、その場で重合・硬化させるという研究代表者独自の新しい概念を実証し、生体機能の強化、改善を実現できた。生体としては歯の組織に限定しているものの、生体と合成高分子材料との界面で生じる様々な生体反応、組織壊死、材料の劣化、あるいは人工補綴物の脱離などの問題を解決する手段を提供できた。生体組織内に合成高分子と生体分子との複合体を形成させることは、結合のみならず機械的強度や耐酸性の向上など、これまで実現できなかった人工物による生体機能の強化という新しい考え方を歯学領域に提供した。これにより歯科治療法に大きな変革を与えることが可能になった。特に中国のように歯科における材料科学が未成熟な国に対して、世界でもトップレベルに位置する情報を教示できたことは今後の日本の歯科材料学の発展にも大きな貢献といえる確信する。新規モノマ-の合成及び接着剤の試作を行った。すなわち、歯質組織内に浸透し重合するモノマ-として、一分子中に親水性基と疎水性基を有するメタクリル酸エステルを合成した。これまでに合成した4ーMETA、HPPM及びPhenylーPなどの接着機能性モノマ-及び新規モノマ-を用いた歯科用接着剤を試作した。新規モノマ-を含む歯科用接着剤硬化物の物理強度、吸水率など基本物性を測定し、新規モノマ-の添加効果を検討した。また、歯科用補綴物である金属、セラミックに対する接着性を評価した。接着メカニズムの解析として牛歯を用いた接着試験で重合と接着の関係を明かにすると共に、モノマ-が歯質内に浸透して重合する接着機構をSEM、TEMによる観察から解明した。更に歯質内に含浸した樹脂の分析をXPS及びXMAを用いて行い、接着機能性モノマ-の効果を調べた。本年度には、日本側では接着の長期的安定性を走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡を駆使して、象牙質の接着界面付近における接着剤成分と象牙質成分のまざり具合を調査した。この結果と平成2年度までに中林らが行ってきた研究結果をつき合わせてみたところ、接着耐久性の良い接着試料(in vitroの実験)と口くう内でヒト生活歯へ接着した試料とが透過電子顕微鏡で観察する限りにおいて、同一であることを明かにすることができた。この事実は歯科治療に接着剤を利用した予後の予測法として利用可能であり、今後の発展が十分期待できる。中国北京医科大学では象牙質研削面をFTーIRで表面分析し、これと接着強さの関係を検討した。
双曲的撞球の閉軌道の分布に関するエルゴード理論的研究

双曲的撞球の閉軌道の分布を熱力学形式を用いることによって研究しようというのが、本研究の中心課題であった。残念ながら、マルコフ分割によって構成される1次元格子模型が、従来の双曲的力学系のような有限個のスピンだけで記述出来ないことが障害となって、素数定理型定理そ証明するまでには至れなかった。しかしながら、本研究をすすめていく過程において転送作用素が作用すべき関数空間の性質や、転送作用素自身のスペクトルのより精密な研究が必要となったことから、この方面にかなりの力ををそそいだかいがあって、既にえられていた、「有限面積をもつ双曲リーマン面上の測地流の閉軌道について、それによって記述される、いわゆる、セルバーグゼータ関数の解析接続を転送作用素のフレッドホルム行列式であらわすことで示す」という結果を、かなり見通しの良い方法でまとめあげることができた。これは、専門誌、Ergodic Theory and Dynamical Systemに投稿したところ受理され掲載予定である。さらに、この転送作用素の研究は、1次元拡大写像の不変測度の摂動による安定性の研究に有用であることがわかってきた。これを、コンパクトリーマン面に付随した1次元写像を含むクラスに適用してみたところ、それらの転送作用素の絶対値最大の固有値は、その摂動が小さければ、決定論的であるかランダムであるかにかかわらず、重複度もこめて変化しないということを示すことが出来た。これは現在論文にまとめているところである。
量子カスケードレーザ干渉イメージングによる高気圧プラズマ密度の高速3次元計測

高気圧プラズマ電子密度計測に最適なパルス発振量子カスケードレーザの仕様を検討した.発振波長は現在国産で市販されている中で最も長い10μmを選定し,さらにパルス発振タイミングを外部トリガで自由に制御できるようなレーザドライバ装置を特注,購入した.その後,このパルス量子カスケードレーザを用いたホモダイン干渉計を実際に組み立て,実計測に向けた検討を行った.干渉計としてはマッハ・ツェンダー干渉計方式を採用し,レーザ,コリメートレンズ,ハーフミラー(2枚),金ミラー(2枚),ディテクタで構成されている.申請時の予算計画からカメラ式の赤外ディテクタの購入費用分が削減されて交付されたため,本年度はより簡便なサーマルセンサを購入し単純な系にて検討を行った.計測対象のプラズマ源として大気圧以上のガス中でパルス放電を発生させる手法について検討を進め,大気中に微細ヘリウムガス中を吹き出しそのヘリウム流中で放電させる矩形パルス大気圧DC放電や,大気圧から5気圧程度までの高圧ヘリウム雰囲気下での200ns程度の短パルス放電の実験を行った.実際の量子カスケードレーザ干渉計での電子密度計測実験に備え,これらのプラズマの電子密度を他のレーザ分光計測手法を用いて行った.大気圧パルスDC放電に対しては核融合科学研究所や九州大学との共同実験により電子密度を計測し,ヘリウム高圧短パルス放電には研究代表者が開発した近赤外半導体レーザヘテロダイン干渉計を利用した電子密度計測を行っている.これらの計測により各プラズマ源の電子密度データが得られているため,今後の量子カスケードレーザ干渉計実験において測定値が正しいかどうか確認しながら研究を進めることが可能となった.高気圧プラズマ電子密度計測に最適なパルス発振量子カスケードレーザの仕様を検討した.発振波長は現在国産で市販されている中で最も長い10μmを選定し,さらにパルス発振タイミングを外部トリガで自由に制御できるようなレーザドライバ装置を特注,購入した.その後,このパルス量子カスケードレーザを用いたホモダイン干渉計を実際に組み立て,実計測に向けた検討を行った.干渉計としてはマッハ・ツェンダー干渉計方式を採用し,レーザ,コリメートレンズ,ハーフミラー(2枚),金ミラー(2枚),ディテクタで構成されている.申請時の予算計画からカメラ式の赤外ディテクタの購入費用分が削減されて交付されたため,本年度はより簡便なサーマルセンサを購入し単純な系にて検討を行った.計測対象のプラズマ源として大気圧以上のガス中でパルス放電を発生させる手法について検討を進め,大気中に微細ヘリウムガス中を吹き出しそのヘリウム流中で放電させる矩形パルス大気圧DC放電や,大気圧から5気圧程度までの高圧ヘリウム雰囲気下での200ns程度の短パルス放電の実験を行った.実際の量子カスケードレーザ干渉計での電子密度計測実験に備え,これらのプラズマの電子密度を他のレーザ分光計測手法を用いて行った.大気圧パルスDC放電に対しては核融合科学研究所や九州大学との共同実験により電子密度を計測し,ヘリウム高圧短パルス放電には研究代表者が開発した近赤外半導体レーザヘテロダイン干渉計を利用した電子密度計測を行っている.これらの計測により各プラズマ源の電子密度データが得られているため,今後の量子カスケードレーザ干渉計実験において測定値が正しいかどうか確認しながら研究を進めることが可能となった.
データベース管理システムにおける複合階層索引の実現法

データの整理や解析を支援できるデータベース管理システム(DBMS)について,その機能を実現するための集合操作に関するアルゴリズム及び実現法のための基礎を築いた.経済学文献データを対象として経済学研究における文献データの整理と利用について調査し,(1)階層的な分類は本質的に必要である,(2)階層構造の深さのレベルは一定ではなく項目ごとに異なる,(3)同じデータ集合でも研究者によって同じ項目を用いても分類法が異なり,多数の階層が必要である,(4)階層の再構成は研究の進展に伴い必ず必要であることがわかり,階層索引のための集合階層の管理に必要とする機能をまとめた.データを整理する過程では,ある性質をもとに集合を分割した集合,分類された集合を統合した集合が生成される.集合の表現法として,他の集合の和集合であることを記憶する方法,集合を規定する選択演算の条件式を記憶する方法,データの属性値により記憶する方法の組み合せて利用する方法があり,そのような集合とその包含関係の階層の形式的な表現法を開発した.これらの検討を元に,データの分割によって生成された集合とその包含関係の表現について,索引による方法に対して既存のDBMS上で管理用の関係を作成する方法を開発した.また,集合の記憶法として検討している索引による方法,条件式による方法が混在した場合の処理アルゴリズムを開発した.データの整理や解析を支援できるデータベース管理システム(DBMS)について,その機能を実現するための集合操作に関するアルゴリズム及び実現法のための基礎を築いた.経済学文献データを対象として経済学研究における文献データの整理と利用について調査し,(1)階層的な分類は本質的に必要である,(2)階層構造の深さのレベルは一定ではなく項目ごとに異なる,(3)同じデータ集合でも研究者によって同じ項目を用いても分類法が異なり,多数の階層が必要である,(4)階層の再構成は研究の進展に伴い必ず必要であることがわかり,階層索引のための集合階層の管理に必要とする機能をまとめた.データを整理する過程では,ある性質をもとに集合を分割した集合,分類された集合を統合した集合が生成される.集合の表現法として,他の集合の和集合であることを記憶する方法,集合を規定する選択演算の条件式を記憶する方法,データの属性値により記憶する方法の組み合せて利用する方法があり,そのような集合とその包含関係の階層の形式的な表現法を開発した.これらの検討を元に,データの分割によって生成された集合とその包含関係の表現について,索引による方法に対して既存のDBMS上で管理用の関係を作成する方法を開発した.また,集合の記憶法として検討している索引による方法,条件式による方法が混在した場合の処理アルゴリズムを開発した.
矯正的歯の移動に伴う炎症性疼痛に対する補完代替医療：食品成分による緩和の検討

歯科矯正時の疼痛緩和の目的で非ステロイド性抗炎症薬が使用されているが、疼痛緩和効果に付随して矯正学的な歯の移動を抑制することが指摘されている。近年,ポリフェノールなどの様々な食品中の化学成分が炎症時のプロスタグランジン産生に関わるシクロオキシゲナーゼ-2の産生を選択的に抑制することが報告されている。本研究では、矯正装置を装着後、実験的歯の移動に伴う炎症性・異所性痛覚過敏が、食品に含まれる化学成分(アントシアニンなど)により歯の移動を損なわず緩和される可能性を病態生理学的に解析することを目的とする。これにより、本研究は歯科臨床領域に補完代替医療を応用する基礎的知見を取得することを目指す。
複数箇所の温冷覚提示により生じる錯覚現象に関する研究

温冷覚刺激を複数個所に提示する際,Thermal ReferralやThermal Grill Illusionといった錯覚現象が生じ,提示刺激と異なって知覚される場合がある.また,我々は前腕の複数箇所に温冷覚刺激を提示した際,温覚刺激を冷覚,冷覚刺激を温覚として知覚する現象(温冷逆転現象)を確認した.これら温度錯覚現象は,単一の刺激を提示する場合には生起しないが,複数箇所へ刺激を提示する場合に生起する.温冷覚提示の実用化の際,広範囲な提示にするために複数箇所に装着して提示する必要があり,これらの錯覚現象がどのように生起するのか分析する必要がある.そこで,本研究では複数箇所に温冷覚刺激を提示した際,各刺激箇所における温度知覚の傾向を分析することにより,以下2つの目的達成を目指している.・温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察:温冷逆転現象は提示温度と真逆の温度に感じてしまうため実用に向けて問題となる点であるが,さらにこの現象を分析することで効率的な温冷覚提示も実現できる可能性がある.そこで,温冷逆転現象がどのような条件で発生したかを考察することで,温覚と冷覚の統合アルゴリズムに関する知見を得る.・温度錯覚現象の活用した効率的な温冷覚提示法の提案:複数箇所に温冷覚刺激を提示した場合,複数の錯覚現象が発生する.各錯覚現象の特長から提示刺激とは異なる温度に知覚される可能性がある.そこで,これらの現象を逆手に取り,複数個所の温冷覚刺激の組み合わせにより意図した温度に知覚させる効率的な温冷覚提示法を提案する.現在までに前者の温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察を遂行した.評価方法は温度知覚の強度に関する主観実験とサーモグラフィを用いた提示部の皮膚温度計測を行った.まず,温覚刺激,冷覚刺激,無関温度刺激の3種類を組み合わせて温冷逆転現象の分析した.提示部は前腕である.前腕の手首から肘にかけて,温覚,冷覚,温覚といった順で提示する場合や冷覚,温覚,冷覚と提示した場合に最も温冷逆転現象が生起した.しかし,想定以上に錯覚現象が生起したこともあり,提示温度,刺激間距離を系統的に変更し,さらに錯覚現象の生起について分析する必要がある.前者の温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察については今年度終了する予定であったが,想定以上に錯覚現象が生起したこともあり,さらに引き続き今年度も分析を遂行していく.また,これと並行して温度錯覚現象の活用した効率的な温冷覚提示法の提案も遂行する.温度錯覚現象を逆手に取り,意図した温度に知覚させ,かつ効率的な提示が行える温冷覚刺激の組み合わせを提案する.実験で求めた設計指針をもとに効率的な温冷覚提示法を検討する.まず提示装置を装着して使用できるように改良する.現在,40×40mmのペルチェ素子を使用しているが,小型のペルチェ素子を個別に制御することで装着型でも使用可能にする.そして,このペルチェ素子を装着した場合で錯覚現象を用いた効率的な温冷覚提示が使用可能かどうか検討する.温冷覚刺激を複数個所に提示する際,Thermal ReferralやThermal Grill Illusionといった錯覚現象が生じ,提示刺激と異なって知覚される場合がある.また,我々は前腕の複数箇所に温冷覚刺激を提示した際,温覚刺激を冷覚,冷覚刺激を温覚として知覚する現象(温冷逆転現象)を確認した.これら温度錯覚現象は,単一の刺激を提示する場合には生起しないが,複数箇所へ刺激を提示する場合に生起する.温冷覚提示の実用化の際,広範囲な提示にするために複数箇所に装着して提示する必要があり,これらの錯覚現象がどのように生起するのか分析する必要がある.そこで,本研究では複数箇所に温冷覚刺激を提示した際,各刺激箇所における温度知覚の傾向を分析することにより,以下2つの目的達成を目指している.・温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察:温冷逆転現象は提示温度と真逆の温度に感じてしまうため実用に向けて問題となる点であるが,さらにこの現象を分析することで効率的な温冷覚提示も実現できる可能性がある.そこで,温冷逆転現象がどのような条件で発生したかを考察することで,温覚と冷覚の統合アルゴリズムに関する知見を得る.・温度錯覚現象の活用した効率的な温冷覚提示法の提案:複数箇所に温冷覚刺激を提示した場合,複数の錯覚現象が発生する.各錯覚現象の特長から提示刺激とは異なる温度に知覚される可能性がある.そこで,これらの現象を逆手に取り,複数個所の温冷覚刺激の組み合わせにより意図した温度に知覚させる効率的な温冷覚提示法を提案する.現在までに前者の温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察を遂行した.評価方法は温度知覚の強度に関する主観実験とサーモグラフィを用いた提示部の皮膚温度計測を行った.まず,温覚刺激,冷覚刺激,無関温度刺激の3種類を組み合わせて温冷逆転現象の分析した.提示部は前腕である.前腕の手首から肘にかけて,温覚,冷覚,温覚といった順で提示する場合や冷覚,温覚,冷覚と提示した場合に最も温冷逆転現象が生起した.しかし,想定以上に錯覚現象が生起したこともあり,提示温度,刺激間距離を系統的に変更し,さらに錯覚現象の生起について分析する必要がある.

前者の温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察については今年度終了する予定であったが,想定以上に錯覚現象が生起したこともあり,さらに引き続き今年度も分析を遂行していく.また,これと並行して温度錯覚現象の活用した効率的な温冷覚提示法の提案も遂行する.温度錯覚現象を逆手に取り,意図した温度に知覚させ,かつ効率的な提示が行える温冷覚刺激の組み合わせを提案する.実験で求めた設計指針をもとに効率的な温冷覚提示法を検討する.まず提示装置を装着して使用できるように改良する.現在,40×40mmのペルチェ素子を使用しているが,小型のペルチェ素子を個別に制御することで装着型でも使用可能にする.そして,このペルチェ素子を装着した場合で錯覚現象を用いた効率的な温冷覚提示が使用可能かどうか検討する.温冷覚刺激の複数個所提示により生じる温冷逆転現象の分析・考察については今年度終了する予定であったが,想定以上に錯覚現象が生起した.これにより実験結果の分析に時間を費やし,今年度の学会発表が計上より少なくなってしまった.残額は次年度に成果を求め,学会発表(VRSJ2019,インタラクション2020など)のための旅費として使用する予定である.
単分散磁性微粒子の製造と磁気的性質に関する研究

1.通常の疎水性コロイドの安定性は、いわゆるDLVOの理論によって大体うまく説明できる。この理論では、コロイド粒子間の相互作用エネルギ-は、電気二重層の相互作用による反発エネルギ-とvan der Waals力による引力エネルギ-との総和で表され、安定性は全エネルギ-の形によって決められる。磁性粒子では、これに磁気的相互作用が付け加えられる。コロイド粒子間の磁気的相互作用として、ダイポ-ル・ダイポ-ル相互作用の近似式がしばしば使われるが、薄板状粒子間の相互作用にこの近似を適用すると誤差が著しく大きくなると予想される。本研究では、薄板状粒子間の磁気的相互作用を微小双極子間の磁気的相互作用の総和として近似して計算し、板状ヘマタイト粒子による凝集体形成の観察結果と比較し、その計算法の妥当性について検討したした。粒子間距離が小さい時、ダイポ-ル・ダイポ-ル近似と微小双極子間の相互用の総和として計算した時との差が大きく、ダイポ-ル・ダイポ-ル近似が微小双極子間の相互作用の総和と一致するようになるのはかなり粒子間距離が大きくなってからである事がわかった。よく精製した薄板ヘマタイト粒子を水溶液中に分散させると、適当な塩濃度の下でface to faceの凝集体が形成されたが、本方法で計算した結果を粒子間の引力エネルギ-として使うと、この時の凝集体形成をうまく説明することができた。2.板状のヘマタイト粒子は、(001)面の広がった単結晶である。板状ヘマタイト粒子の水素還元によりマグネタイトへの変換を試みたが、変換にともない、微粒子化が起こり、単結晶性を維持したまま変換することは出来なかった。ヘマタイトからマグネタイトへの変換における単結晶性維持には粒子サイズが重要な要因になっているようである。この変換機構については、さらに追及したい。
光伝導を示す半導体と超伝導体からなる極微細構造素子における光応答の研究

我々は、電子移動度が高く、また“永久光伝導"の変化割合も大きなInをドープしたPb_<1-X>Sn_XTe(X=0.25)単結晶基板上に、Pb単独のフィルムよりは、粒界が細やかで膜質が良く微細加工に適したPb,In,Au積層超伝導フィルムを電子ビーム露光の技術を用いたサブミクロン加工により、超伝導状態の侵入距離と同程度に人工的に隔てられた様々な超伝導体間の間隔をもつ超伝導フィルムからなる超伝導-半導体複合素子を製作し、その素子の超伝導特性の光照射による変化を試みた。本研究では従来と比べて特に、超伝導電流以外の漏れ電流を出来るだけ少なくするため、電極ならびにギャップ付近以外の超伝導フィルムと半導体基板の間に、絶縁体であるSiO膜をはさんで絶縁した素子を作製した。超伝導フィルムの間隔を0.30.2μmにした素子では4.2Kの低温でその電流-電圧特性にジョセフソン結合特有のヒステリシスを観測した。さらにこの素子に光を照射すると、臨界電流値(抵抗が急激に増加する電流値)が照射量につれて増加することを見い出した。これらのことより、我々は超伝導体-半導体-超伝導体微小接合素子において、その超伝導特性を外部からの光照射により制御することに成功したものと思われる。またこの研究費で購入した超高精度キャパシタンス・ブリッジを使用することにより、我々は以前より研究してきた2次元電子系電子系における量子ホール効果状態下での“エッジ状態"について、従来とは別の角度から研究した。その結果、この2次元電子系とゲート電極間の磁気電気容量は、従来から主張されてきた2次元電子系の状態密度に比例するのではなく、試料のエッジの長さにより決まることを発見した。この結果を利用して、従来測定することが困難であった、エッジ状態の幅を見積もった。我々はPbの析出を約1%含むInをド-プしたPb_<1ーX>SnxTe(X=0.25)フィルムを作製し,低温での電気伝導の光照射による変化を測定した。その結果,このフィルムではPb_<1ーX>SnxTe/Inによる永久光伝導とPb_<1ーX>SnxTe/Pbによる超伝導が共存することを確認した。さらに,このフィルムに遠赤外光レ-ザ-や室温からの放射光を照射することにより,その超伝導転移温度(Tc)が約1K上昇することを観測して,それを光励起キャリア数の増加により,超伝導近接効果による,Pb粒子間のジョセフソン結合が強くなるために起こると予測してきた。今年度はさらに,このフィルムを電子顕微鏡で直接観測し,直径が数十nmのPbの粒子が折出していて,その間隔が粒径とほぼ同程度であることを確認し,我々が提唱しているモデルが正しいことを証明した。さらに,超伝導近接効果と光励起キャリアとの間係をより定量的に研究するために,Inをド-プしたPb_<1ーX>SnxTe単結晶やGaAs/AlGaAsヘテロ構造基板上に,電子ビ-ムリソグラフをもちいた,サブミクロンのサイズの微細加工技術により,数百nm人工的に隔てられた超伝導金属の電極を作製し,その超伝導特性の予備的な測定をした。我々は,超伝導体-半導体-超伝導体接合からなるメゾスコピック構造素子の作製し,その超伝導特性の光照射による変化の測定を試みた超伝導体と半導体が接合すると,超伝導体内の超伝導オーダー・パラメーターが半導体中に染みだす,超伝導近接効果が知られている。超伝導近接効果の理論によると,その侵入距離は半導体のキャリア濃度易動度などに依存することが知られている。超伝導体-半導体-超伝導体

接合において,中間に入っている半導体のキャリア濃度などを外部から何らかの操作により変化させることにより,超伝導侵入距離が変化するので,この系の超伝導特性が変化することが期待される。実際ゲード電極により制御した例は超伝導トランジスターとして既によく知られているが,我々は光を照射することによる光励超キャリアにより,この系の超伝導特性を制御することを試みた。半導体としてはIuをドープしたPb1-XSuxTo(Xニ0・25)単結晶を用いた。この物質は易動度が大きくかつ低温では光照射により非常に大きな゙永久光伝導゙を示すことが知られている。超伝導体としてはAu/Pb/Iuの多原膜を用いた。この理由はPb膜単体に比べて膜質がよく,微細加工に適しているからである。この超伝導多原膜を半導体単結晶基板上に電子ビーム露光技術より,ギャップを最小幅0・1Mmに蒸着,加工したメゾスコピック素子を作製することに成功した。現時点では,電極と半導体基板との絶緑がうまくゆかず電極が不安定であるため超伝導特性の測定には成功していないが,現在攻良を加えて測定が進行中である。我々は超伝導体-半導体-超伝導体微小接合素子を作製し,その超伝導物性を外部から光を照射することにより制御することを試みた。半導体として大きな永久光伝導を示し,超伝導体と良好な接合が得られるPb_<1-X>SnyTe/In(X=0.25)単結晶を,超伝導体としては膜質がよいAu/Pb/Inの多層膜をもちいた。今年度は電極と半導体基板の絶縁をよくするためSiO膜を間にはさんだ素子を作製した。その結果,超伝導転移温度以下の低温において,超伝導体と半導体のギャップが0.3μm以下の試料において,ジョセフソン接合効果によると思われる,電流-電圧特性にヒステリシスを観測した。また光を照射することにより抵抗が急激に増加する電流値(臨界電流)が増加することが確認された。このことから我々はこの微小素子において,その超伝導特性を光により制御することに成功したものと思われる。
三重県で増加する外国につながる高校生の進路形成の課題抽出と解決に向けた重点支援

表題の「進路形成の課題」とは、大きく三つの側面があると考えられる。一つには、高校生活の間に学業を妨げる何らかの要因が生じる場合で、経済的理由や学力不足による中途退学を含めて扱う。二つめは高校を出て希望する道に進んでいるか、進路選択が狭められていないかという問いである。三つめに、学校をはじめとする教育支援のしくみと役割の検証が求められる。外国につながる大学生を対象として、進路形成に関するインタビュー調査に着手した。研究グループでライフヒストリーに沿った共通の設問を用意し、家族の来日経緯、家庭での教育方針、学校生活のなかで経験した達成や困難、振り返って役に立った学習支援、将来の展望などについて話を聞いた。インフォーマントは南米にルーツを持つ者が中心で、保護者の母語が外国語である。自身は日本生まれか、幼い頃に来日しており、日本の小中高校を経て大学に進学している者がほとんどである。彼らは、日本語と教科の両面で学習達成度が高く、進路選択における目的意識やモチベーションも高い。その背景として注目されるのは、親からの動機づけと、学校の授業以外で集中的な学習指導を受けた経験である。まず、日本で単純労働に従事する親世代が、子ども世代には社会的上昇につながる大学教育を望んでいることが挙げられる。また複数のインフォーマントが、高校までのある期間に個別の学習指導を受けており、それが学校の勉強に自信を持つのに役立ったと述べている。これらの点に留意して、引き続き調査に取り組んでいきたい。今年度は計7名に面接調査を行い、テキスト化の作業を進めているところである。また、参加観察ないし現地視察を通じて、三重県内での教育支援状況について継続的に情報収集を行っている。進捗が遅れた原因としては、研究代表者が所属学部の学生支援委員長としてインターンシップの卒業要件化の準備に携わり、定例会議の他にもくワーキンググループの開催などに時間を割かれ、学外での調査が進まなかった。また研究分担者の1人は、この課題がスタートした後に長期の体調不良となり、年度を通じて調査活動および学会出席を控える必要があった。質的調査を継続するにあたって対象を広げる。具体的には、これまで面接を行った大学生の保護者や、すでに就職している当事者への面接を行う予定である。研究代表者は1年目のエフォートを40%にしていたが、大学での教育と運営業務の実情を考慮して、2年目は30%に変更する。また、研究分担者1名が2年目より所属研究機関を異動することから、調査の取りまとめが長引く可能性が高くなった。期間の延長も視野に入れて、協力して課題に取り組んでいく。進捗状況で説明した理由により、当初予定していた調査および学会参加の出張を延期する必要が生じ、申請したパソコン周辺機器や書籍の購入も、2年目以降に行うことにしたから。