hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
排便障害児・者とその家族の対人関係能力の変容過程と看護介入の課題

排泄の問題は現代社会においては自尊感情に影響を及ぼしやすく、社会生活適応に消極的になってしまう場合が多い。同じような問題状況におかれていても問題解決の方向へ駒を進めることができるケースとその状況に飲み込まれてしまうケースがあるのではないかと考え「排便障害児をもつ家族のSocial copingの変容と課題」のテーマで調査を行った。また、駒の進め方を決定する要因として対人関係能力が関与しているのではないかと考えた。その対人関係能力に影響を及ぼす要因として、(1)家族内でのコミュニケーション、(2)医療者とのコミュニケーション、(3)同病者間でのコミュニケーションを取り上げ検討した。(1)については家族内コミュニケーションの分析のために、入院中の小児と母親を対象に二者間に展開される関係性を観察・分析する方法を検討した。(2),(3)については、小児では上記の「排便障害児をもつ家族のSocial copingの変容と課題」の調査の中で同時に行った。成人では、疾患治療の後障害として排便機能に障害を有することになった人々が、手術前後の経過中にかかわる医療者や同病者をどのような存在としてとらえていたか、どのような関わりを求めていたかについて明らかにするために質問紙調査を行い、その結果を日本ストーマ学会誌第15巻2号に投稿した。さらに経過中、韓国の普州看護保健専門大学との共同研究で行っていた結腸ストーマ保有者のQOLに影響を及ぼす要因の調査の結果を"Comparative Study on The Stomal Management Status of Colostomy Patients and Their Quality of Life in Korea and Japan"としてまとめ、The research bulletin of Chinju Health College Vol.22-2に投稿した。守山らが提唱している二次元イメージ展開法を用いた調査研究を行い、本人の疾患(障害)のとらえ方の変化をみる一手段としての可能性を検討した。さらにカルガリー家族アセスメントおよび介入モデルを用いて、障害児の家族にインタビューを実施し、日本でも家族インタビューを通しての看護介入が可能であることが確認できた。今後は、今回の予備的研究で得られた分析方法や家族インタビューによる看護介入に関する知見を生かし、排便機能障害児・者の対人関係能力拡大をはかることを目的に研究を継続していく予定である。排便障害児・者および家族に対して標準化された質問項目をもとにした面接調査を行うための基礎調査を実施した。質問項目を標準化するための基礎調査として、排便障害児および家族に対して手術前後から現在に至るまでの排便コントロール状況、日常生活適応状況、家族内・対医療者・同病者家族間のコミュニケーション状況について面接調査を行った。また第18回子どもの難病シンポジウムに出席し、病児をもつ家族や医寮従事者から患者家族と医療者とのコミュニケーションの現状とありかたについて情報を得た。本人の疾患(障害)のとらえ方の変化をみるための方法として、守山らが提唱しているTwo Dimentional Mapping(二次元イメージ展開法)の導入の可能性を検討した。対人関係能力の向上に有効な結果をもたらす要因についての分析を行うため、SPSS ver.6.1からver.7.5へ変更し、より有用なデータの処理方法の導入を検討した。排便障害児・者および家族に対して標準化された質問項目をもとにした面接調査を行うための第二次基礎調査を行った。

疾患治療の後障害として排便機能に障害を有することになった人々が、手術前後の経過中にかかわる医療者や同病者をどのような存在としてとらえていたか、どのようなかかわりを求めていたかについて明らかにするために質問紙調査を行った。また第16回日本ストーマリハビリテーション学会総会の「オストメイト講習会とオストミービジター制の在り方」のセクションに出席し、各地の患者会(オストメイト講習会)の現状と医療者のかかわりかたの課題、オストミービジター制の現状と医療者の課題について、オストメイトを交えて種々意見交換を行った。なお、今回の調査結果と上記学会総会でのディスカッションの内容をまとめたものを現在論文として投稿する準備をしているところである。昨年度第16回日本ストーマリハビリテーション学会総会の「オストメイト講習会とオストミービジター制のあり方」のセクションに出席し、オストメイトを交えてディスカッションした内容をオストメイトのリハビリテーションに対する医療者のあり方の視点からまとめて「オストメイト講習会とオストミービジター制度のあり方」のタイトルで日本ストーマリハビリテーション学会誌に投稿した。今後は排便機能障害児・者の対人関係能力拡大のために上記の分析方法や、家族インタビューによる看護介入を適用させていきたい。
スギ木部形成関連遺伝子データベースの構築に向けたＥＳＴ単離と網羅的発現解析

スギ精英樹クローンを用いて成長期及び休眠期を通して定期的に試料を採取し、形成層帯及び分化帯で発現する遺伝子の末端塩基配列(EST)を55,051配列収集した。さらに、得られた配列のうち高発現していると考えられる14,616 isotigに、ForestGenの材関連データベースの既存配列を加えた18,082 probeのマイクロアレイを設計し、成長期を通じた遺伝子発現を網羅的に解析した。その結果、18,082遺伝子中10,380遺伝子が材形成期間に有意な発現挙動を見せ、木部形成が活発な時期に発現が上昇する4,019遺伝子とそれ以降から成長停止期に発現が上昇する6,361遺伝子とに区分された。形成層帯における通年の遺伝子発現動態を把握するために活動期と休眠期のcDNAライブラリーを統合し、EST情報の整理とマイクロアレイの設計を行った。その結果、21,880 targetsを搭載したマイクロアレイチップが作成できた。このマイクロアレイチップを用いて、3/8,4/1,4/27,5/16,6/22,7/12,9/12,10/28,11/21,12/12,1/10,2/10の通年のサンプルによってマイクロアレイ解析を行った。マイクロアレイ分析の結果、形成層帯における通年の発現動態を明らかにすることができた。約2万遺伝子の挙動は、形成層活動期と休眠期で明確に発現動態が変化していた。特に、同時にサンプリングした形成層帯及び木部分化帯の顕微鏡観察の結果との対比により、休眠期から形成層活動期に移行する形成層再活動時期において、遺伝子発現動態に関連して木部形成段階が進行すること、さらに形成層における新たな細胞形成が低下する形成層活動期から活動終了期に移行する際の遺伝子の発現動態についても明確に捉える事ができた。休眠期に樹幹に局部加温処理を施した個体の加温部における遺伝子発現を予備的にマイクロアレイ解析したところ、加温開始後、耐寒性などの冬季に発現する遺伝子群にかわり、細胞分裂や木部形成に関わる遺伝子群が順次高発現することが明らかになった。さらに詳細に検討するため、休眠期にあたる平成25年2月15日にスギ3個体への局部加温処理を開始した。加温開始当日を含めほぼ毎日、加温部と加温していない部分から試料を採取し、現在解析を進めている。これまで形成層帯由来のESTおよびそれを用いたマイクロアレイを利用して形成層帯における遺伝子発現について解析を行ってきた。今年度において、心材の性質の決定に関連すると考えられる辺材および移行材での遺伝子発現が重要でるとの観点から、心材や辺材および移行材といったすでに形成された木部からのEST情報が必要であると判断し、季節を通じてサンプリングした心材を含む木部から、次世代シークエンサーを用いて数万のESTを収集した。現在、これまでに収集した形成層帯由来のEST情報と本年度収集した木部由来のEST情報を整理し、新たなマイクロアレイの設計を行っている。これと平行して、樹幹加温システムによるサンプルの採取および成熟材/未成熟材のサンプル採取を行っており、26年度はこれらのマイクロアレイを使用した遺伝子発現解析に取りかかる予定である。また、転写因子については木部形成に関与していると考えられているMYBおよびNACのFamilyに属する数遺伝子については完全長を決定しており、これらの機能解析に向けたコンストラクトの作成を進めている。なお、形成層帯由来のESTの集積および形成層帯活動期のマイクロアレイを使った発現解析については、BMC genomicsに報告した。4クローンのスギ精英樹から1年を通してサンプリングを行い構築したcDNAライブラリーをリファレンス配列とした上で、新たに数個体からリシーケンスすることよって、大量のSNP情報を蓄積した。得られたSNP情報及びマイクロアレイ解析によって明らかとなった発現情報を基にマーカーを作成し、複数家系の連鎖地図の作成を行い、約60の形質データを用いてQTL解析を試みた。その結果、高密度な連鎖地図が作成でき、ほぼすべての形質のQTLを検出できた。収集したEST情報に対して、モデル植物において木部形成に関与することが示唆されているMYBやNAC等転写因子との相同性検索を行った。その結果、二次壁の肥厚に関与するNST1,2と相同性の高い遺伝子(Cj_NST)や導管要素の形成に関与するVND6と相同性の高い遺伝子(Cj_VND)、また、PAL遺伝子の発現調節に関与している可能性が示唆されたPtMYB1と相同性の高い遺伝子(Cj_MYB1)等が同定された。また、各遺伝子の機能解析を行うため、スギのカルスを用いたターゲット遺伝子の発現誘導系の確立を試みた。

エストラジオール依存型発現誘導プロモーターにGFP遺伝子を連結してスギのカルスに遺伝子導入を行い、遺伝子組み換えカルスを作出した。作出した組換えカルスをエストラジオール添加液体培地、寒天培地でインキュベートし、GFPの蛍光を顕微鏡下で観察することによって、発現誘導システムのスギでの利用可能性について検討を行った。その結果、液体培地、寒天培地ともにGFP遺伝子の発現がエストラジオールの添加によって誘導されることが明らかになり、本システムを活用してESTライブラリーから単離した転写因子の機能をスギのカルスを用いて解析することが可能であることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。木材組織学26年度が最終年度であるため、記入しない。(通年を通したサンプリングによるESTの収集が予定通り進行した。また、樹幹部位別のマイクロアレイ解析による遺伝子発現プロファイルを構築した。形成層再活動時期に焦点をあてた遺伝子発現プロファイルを得て木部形成との対比を行った。さらに、休眠期に局部加温処理を行ったものの試料採取を行った。スギ遺伝子のシロイヌナズナへの導入法の検討にも着手した。以上のように平成24年度に予定した計画はほぼ計画通りに進捗した。研究計画にあるESTの取得は、形成層帯、辺材、移行帯、シュート等の異なる器官を対象に進めており、ESTの取得は順調に進んでいる。また、新たに取得したESTを加えたマイクロアレイの設計を行った。辺材と移行材における発現プロファイルの差については、特に心材形成に関連すると考えられる遺伝子の絞り込みを行っている。また、休眠中の形成層に局部的に加温することによって人為的に形成層活動を再開させた場合の木部形成の進行にともなう遺伝子発現プロファイルの解析は、若干の遅れはあるものの、試料の調製まで完了しており、平成26年度において実施する予定である。25年度より研究分担者を加える以外には研究計画に変更はなく、次年度に予定しているEST情報のデータベース化についての検討、局部加温により人為的に休眠状態にある形成層帯の分裂活動を再開させた場合における遺伝子発現プロファイルの解析、遺伝子組み換え手法の検討等を行う。これまで、成長期および休眠期のEST情報を複数年にわたり集積してきた。これらのESTは、形成層帯および新生木部のみならず、辺材および移行材からも収集している。これmでに得られたEST情報を整理し、マイクロアレイに集積することにより遺伝子発現プロファイルの解析を行うことができるようになった。また、成長期および休眠期を通じて季節別にマイクロアレイ解析を行っており、詳細な遺伝子発現プロファイルが得られている。これまでに得られているEST情報とマイクロアレイによる発現プロファイル情報を合わせてデータベース化するための整備を行う。局部加温によって人為的に形成層活動を再開させた場合における発現プロファイルの解析および木材組織の観察による細胞形成ステージの特定は、平成25年度から積み残しとなっており、これをすでに解析を行った自然観環境下で形成層活動が再開した場合との比較により、とくに材形成開始初期の遺伝子発現のフローについて木部形成段階の観察結果と合わせて解析を行う。
分裂期染色体の表層領域が染色体安定性に寄与する機構

分裂期染色体の表層領域(perichromosonal fieldの略でPCFと呼ぶ)は、具体的な機能が未知の細胞内領域である。PCFの主成分であるKi67抗原の解析を手がかりに、PCFが細胞分裂期過程の「品質」に関与している可能性を始めて示した。具体的には、PCFがタンパク質脱リン酸化酵素PP1γなどの因子を適切なタイミングで染色体上に局在させる「場」として分裂期過程の円滑な進行に貢献する可能性と、分裂期染色体の構造を外側から支持する可能性が示された。分裂期染色体の表層領域(perichromosomal fieldを略してPCFと呼ぶ)は、具体的な機能が未知の細胞内領域である。本研究ではPCFの主成分であるKi67抗原の機能解析を手がかりに、PCFが分裂期過程の「品質」(染色体分離の精度)に関与することを示し、さらにPCFの作用機序を理解することを目的とした。具体的には、Ki67抗原の除去により引き起こされる分裂期過程の多様な異常(染色体の整列異常や凝縮異常、紡錘体の機能異常、染色体不安定性など)を詳細に観察し、その背後にある分子メカニズムを理解することを目指した。Ki67抗原と脱リン酸化酵素PP1γの相互作用について詳細を解析し、PP1γと相互作用しない変異型Ki67抗原を作出した。これを有効に利用して、PP1γの分裂期染色体上への集積の一部がKi67抗原との相互作用に依存していることを示した。またPP1γ以外の多くの因子についても、Ki67抗原に依存して分裂期染色体上へ集積することを示した。PCFが特定因子を特定のタイミングで濃縮する「反応場」として機能する可能性を強く支持した。PCFが分裂期染色体構造を外側から支持しているという斬新な可能性を検証した。PCFの主成分であるKi67抗原を除去しても、あるいは分裂期染色体のコアに主に局在するコンデンシン複合体を除去しても、分裂期染色体構造は一見保たれてた。これに対し、Ki67抗原とコンデンシン複合体の双方を同時除去すると、分裂期染色体構造が著しく損なわれた。両者が分裂期染色体構築においてリダンダントに機能している可能性を提示した。一方でKi67抗原が染色体構造を制御する機構については、具体的な知見が殆ど得られなかった。生化学的解析の必要性が強く示唆された。1、Ki67抗原を除去した細胞の観察本研究の重要な基礎であるので、相当の時間をかけて行った。Ki67抗原のmRNAを標的とした複数種類のsiRNAを用い、また複数種類の細胞を用いて観察の普遍性を担保した。固定細胞の免疫染色により多種類の因子の局在を観察する技術に加え、生細胞においてクロマチン、キネトコア、微小管などの挙動を長時間に渡り観察する技術を導入し、細胞の状態をより多面的に評価することが可能となった。さらにsiRNAの導入によりKi67抗原を除去した細胞に、siRNA耐性とした静的変異型Ki67抗原を再導入する系を確立した。2、脱リン酸化酵素PP1γが分裂後期への進入とともに染色体表層領域へ集積する分子機構まずPP1γとKi67抗原が直接相互作用することを生化学的に示し、続いて実際の細胞においても、PP1γの染色体表層への分裂後期特異的な集積の一部がKi67抗原との相互作用に依存することを示した。この相互作用がリン酸化により制御されている可能性を検討したが、結論を得るに至らなかった。一方でKi67抗原によりPP1γを染色体上に局在化させる生理的意義を明らかにする目的でPP1γの基質探索を行い、Ki67抗原自身がPP1γの基質であることを明らかにした。これには、本研究において作成したリン酸化型Ki67抗原に対する特異的抗体を利用した。3、分裂期染色体表層が特定因子を特定のタイミングで濃縮する「場」として機能する可能性の検討PP1γ以外にも、Ki67抗原との相互作用に依存して染色体表層に局在化する因子があるのかを検討した。まず分裂期同調したヒト培養細胞から、Ki67抗原に相互作用する因子を生化学的に調製し、それらを質量分析により同定した。同定した因子の一つについて、実際にKi67抗原に依存して分裂期染色体表層に局在することを確認した。細胞観察手法の確立、実験材料(特異的抗体など)の調製に想定した以上に時間を要したため。初年度においては、研究の基本となる予備的な実験に予想以上の時間を要したために、当初計画した研究の一部を遂行することができなった。それらの研究に関して、今後の研究において早期に遂行する。一方で次年度分の研究に関しては、当初の計画通りに遂行する。研究計画全体としては、当初の研究計画に沿ったものとする。

これに伴い、消耗品(とくに生化学実験用試薬などのように使用期限があるものや、必要性の見極めに予備的実験が必要なもの)の購入や学会参加などを差し控えたため、未使用研究費が生じた。初年度の未使用研究費および次年度分として請求した研究費をあわせ、研究計画全体としては、当初の計画に沿って使用する。
新規分子シャペロンORP150の泌尿器癌治療への応用

新規分子シャペロンORP15は,低酸素下で誘導され細胞死を抑制するが,最近癌組織にも存在することが分かってきた.癌が増殖するためには,癌組織を栄養する新生血管の存在が必須であり,VEGFをはじめとする増殖因子の関与が考えられている.本研究では,ORP150が分泌蛋白であるVEGFの輸送および成熟過程において重要な役割を果たしていることを証明し,アンチセンス法を用いた癌遺伝子治療の有用性につき検討を行った.まずORP150のantisense cDNAを導入したアデノウィルスベクターを作製し,in vitroにおいてヒト前立腺癌細胞株DU145を用いた基礎的検討を行った.作製したアデノウィルスは,一定の条件下(20MOI, 24h)で非特異的細胞障害を認めることなく100%の感染効率を示した.ウェスタンプロット法にてantisense ORP150が,ORP150の蛋白発現を抑制することを証明した.ORP150の抑制により,VEGFがmRNAレベル,および培養上清を用いたELISA法にて蛋白レベルでも抑制されることを確認した.あらかじめアデノウィルスを感染させたDU145が,VEGF抑制を介して血管新生が抑制されることを受精鶏卵漿尿膜法を用いて証明し,さらに同様の細胞をヌードマウス皮下に移植することで腫瘍形成が著しく抑制されることを証明した.以上の検討から,antisense ORP150cDNAを導入したアデノウィルスは,前立腺癌細胞株DU145に対して,VEGF抑制を介する抗腫瘍効果を持つことが示唆された.そこで治療実験として,皮下移植されたDU145腫瘍に対してアデノウィルスを局所投与した.コントロール群に比べ有意に腫瘍増殖が抑制され,antisense ORP150を利用した遺伝子治療の有用性が認められた.1)泌尿器癌組織内でのORP150およびVEGF発現の検討前立腺癌および腎癌組織標本において、抗ORP150および抗VEGF抗体による2重染色を行ない、その抗原パターンが一致することを証明した.また、抗ORP150および抗VEGF抗体を用いた免疫沈降を行ない、両者が癌組織中で会合していることを証明した.2)培養細胞を用いた細胞生物学的検討前立腺癌細胞PC3を用い、ORP150のsenseおよびantlsense transformantを作製し、ORP150発現量の異なるcell lineを得た.これらORP150発現量の異なるtransformantを正常酸素下または低酸素下で培養すると、その培養上清中のVEGF抗原量はORP150の発現量に依存して増加していた.また、ORP150antlsensetransformantでは、細胞内で産成されたVEGFが小胞体内に留まり、細胞外に分泌されないことを証明した.3)実験的腫瘍モデルによる検討PC3を用いて、ヌードマウスに実験的腫瘍を作製、この腫瘍においてORP150抗原とVEGF抗原の発現パターンが一致すること証明した.また、新生血管周囲に抗原発現が多いことが判明した.次に、ORP150発現量の異なる細胞をヌードマウスに移植し、その腫瘍形成能力・転移形成能を解析すると,ORP150の発現量が多いほど、浸潤、転移能が高いことが明らかになった.また、腫瘍組織抽出液中のVEGF抗原量を測定すると、ORP150発現量と腫瘍内VEGF抗原量は相関していた.以上の結果からORP150が癌進展に大きな役割を果たしていることが明らかになった.新規分子シャペロンORP15は,低酸素下で誘導され細胞死を抑制するが,最近癌組織にも存在することが分かってきた.癌が増殖するためには,癌組織を栄養する新生血管の存在が必須であり,VEGFをはじめとする増殖因子の関与が考えられている.本研究では,ORP150が分泌蛋白であるVEGFの輸送および成熟過程において重要な役割を果たしていることを証明し,アンチセンス法を用いた癌遺伝子治療の有用性につき検討を行った.まずORP150のantisense cDNAを導入したアデノウィルスベクターを作製し,in vitroにおいてヒト前立腺癌細胞株DU145を用いた基礎的検討を行った.作製したアデノウィルスは,一定の条件下(20MOI, 24h)で非特異的細胞障害を認めることなく100%の感染効率を示した.ウェスタンプロット法にてantisense ORP150が,ORP150の蛋白発現を抑制することを証明した.ORP150の抑制により,VEGFがmRNAレベル,および培養上清を用いたELISA法にて蛋白レベルでも抑制されることを確認した.あらかじめアデノウィルスを感染させたDU145が,VEGF抑制を介して血管新生が抑制されることを受精鶏卵漿尿膜法を用いて証明し,さらに同様の細胞をヌードマウス皮下に移植することで腫瘍形成が著しく抑制されることを証明した.以上の検討から,antisense ORP150cDNAを導入したアデノウィルスは,前立腺癌細胞株DU145に対して,VEGF抑制を介する抗腫瘍効果を持つことが示唆された.そこで治療実験として,皮下移植されたDU145腫瘍に対してアデノウィルスを局所投与した.コントロール群に比べ有意に腫瘍増殖が抑制され,antisense ORP150を利用した遺伝子治療の有用性が認められた.
イムノバインド法を応用した家禽マイコプラズマ病診断用キットの開発研究

研究目的:鶏のMycoplasma gallisepticum(以下MG)及びM.synoviae(MS)による感染症の血清診断法として、現在常用されている急速凝集反応は、非特異反応が多く信頼性に乏しい。また、特異性の富む血珠凝集阻止(HI)反応は、抗原の作成が困難な上市販されていないため、限られた研究機関以外では常用されていない。この研究は、免疫結合(以下IB)反応を応用した簡便な血清診断法を確立し、診断用キットの市販化を促すことを目的とするものである。研究材料と方法:市販のセルロ-ス膜2種と、プラスチック製血液検査版(以下プレ-ト)を用い、抗原付着法、ブロッキング、洗浄法などの手技を種々検討した。また、MG及びMSを実験感染させたSPF鶏の経時採取血清並びに野外飼育鶏の血清を対象に、IB法とHI法による感染抗体価の比較を実施した。成績と考察:抗原の担体として、プレ-トが抗原の固着、洗浄、取り扱い操作などの点で、膜片よりも便利であるが、Durapore膜上の発色斑が半永久的に保存できるのに対し、プレ-ト上に生じた発色斑は、2週間程度で褪するので、保存には不適当であることが判明した。IB法はHI反応に比べて感度が高く、正常血清も1:20程度まで非特異反応を呈するものがみられた。IB反応で1:40以上を陽性と判定した場合、MGまたはMSを実験感染させた鶏の血中抗体は1週間後から10羽全例に高い値で検出された。これに対し、HI法では、全例が1:10以上の抗体値を呈したのは2週間後であった。野外鶏の血清検査では、HI反応で陰性の例にIB抗体陽性のものが認められたが、この逆は希であった。本法用抗原・試薬のキット化は野外での抗体検査に有用と考えられる。目的:家禽のマイコプラズマ感染症の抗体検出用に,簡便で特異性に富む診断用キットの作成を目的とし,先に報告したジュラポア膜による知見を基礎として,本年度は各種市販素材へのマイコプラズマ・ガリセプチクム(以下MGと略記)の吸着性と,イムノバインド反応を実施する際の手技の簡便性を比較検討した。成績と考察:ニトロセルロ-ス及びこれをベ-スとした種々の市販膜類の中では,MG抗原の均一な吸着と,弾力性に富むことによる操作の容易さ,ブロッキング及び洗滌の簡単さ,発色スポットの鮮明さなどの点で,ジュラポア膜が最も優れていた。ただし,膜片の作成や,洗滌・反応時にマイクロタイタ-・ウエルへの出し入れが煩雑で,キット化にはこれらの難点を示さぬ素材が必要と考えられる。そこで,内外のプラスチック製または塩化ビニ-ル製のマイクロタイタ-や血球反応板にMGが吸着するか否かを比較した。その結果,吸着は使用したすべての材料で確認されたが,イムノバインド法の実施に便利なのは某社製の表面特殊コ-テイングを行った製品のみであった。この素材には,MGが均一に吸着するほか,ブロッキング,反応用血清や試薬の洗滌も極めて簡単で,キットの作成にはジュラポア膜より遥かに優れ,またマイクロタイタ-プレ-トに比べて遥かに安価である。この場合,二次抗体はペロキシダ-ゼ標識のもので鮮明な反応を示すが,ジュラポア膜上の反応斑よりかなり短期間に褪色するのが唯一の難点である。

今後,この素材上に吸着させた抗原の保存性を確認する必要がある。研究目的:鶏のmycoplasma gallisepticum(以下MG)及びM.synoviae(MS)による感染症の血清診断法として、現在常用されている急速凝集反応は、非特異反応が多く信頼性に乏しい。また、特異性に富む血珠凝集阻止(HI)反応は、抗原の作成が困難な上市販されておらず、手技も複雑なため、養鶏場のレベルでは常用されていない。そこで、免疫結合(以下IB)反応を応用した簡便な血清診断法を確立し、診断用キットの市販化を促すことを目的として、今回の研究を実施した。研究材料と方法:市販のセルロ-ス膜2種と、プラスチック製血液検査用プレ-ト(以上単にプレ-ト)を用い、抗原付着法、ブロッキング、洗浄法などの手技を種々検討した。また、MG及びMSを実験感染させたSPF鶏の経時採取血清並びに野外飼育鶏の血清を対象に、IB法とHI法による感染抗体価の比較を実施した。成績と考察:抗原の担体として、プレ-トが抗原の固着、洗浄、取り扱い操作などの点で、膜片よりも便利であるが、Durapore膜上の発色斑が半永久的に保存できるのに対し、ブレ-ト上に生じた発色斑は、2週間程度で衵色するので、保存には不適当であることが判明した。IB法はHI反応に比べて感度が高く、正常血清も1:20程度まで非特異反応を呈するものがみられた。IB反応で1:40以上を陽性と判定した場合、MGまたはMSを実験感染させた鶏の血中抗体は1週間後から10羽全例に高い値で検出された。これに対し、HI法では、全例が1:10以上の抗体値を呈したのは2週間後であった。野外鶏の血清検査では、HI反応で陰性の例にIB抗体陽性のものが認められたが、この逆は希であった。本法用抗原・試薬のキット化は野外での抗体検査に有用と考えられる。
脂質過酸化物の消化管内での解毒に関する研究

食物中の脂質は、容易に空気中の酸素によって過酸化され、有毒な脂質過酸物を生じる。私達の日常の食品には、微量ではあるが過酸化物が含まれている。しかし生体は防御手段を持っているはずであり、消化管もその一つと考えられる。平成2度は、脂肪酸の過酸化物であるリノール酸ヒドロペルオキシドをラットに経口投与し、消化管からの定量的検出法を確立し、過酸化物の消化管内での量的変化を経時的に追うことによって、消化管の過酸化物に対する解毒能力を調べた。過酸化物は胃内で消失したので、動物の消化管は日常摂取する程度の少量の過酸化物は容易に解毒する。間違って多量を摂取しても、下痢を誘発して体外に排泄するため、過酸化物は生体内には吸収されないことを明らかにした。一方、食物に含まれる脂質の多くはトリアシルグリセリドであるので、3年度の研究では、トリリノレインのヒドロペルオキシドに対する消化管の解毒能を調べた。解毒速度はリノール酸の過酸化物の場合に比べて遅いが、トリリノレインの過酸化物も胃内で分解された。またSH基の阻害剤でこの解毒能は失われた。しかし、分解で生じた低分子のアルデヒド類は体内に吸収され、肝毒性を発現することを知った。平成4年度は、栄養状能の違いで、消化管の解毒能力がどのように変わるかを調べた。ラットを高蛋白食(カロリーの約60%が蛋白質)あるいは高脂肪食で4週間飼育し、普通食で飼育した場合と、消化管のトリアシルグリセリドの過酸化物に対する解毒能力を比較した。栄養状態によって解毒速度は異なるが、いずれの栄養状態でも、トリアシルグリセリドの過酸化物は、胃内でリパーゼにより脂肪酸の過酸化物に加水分解され、その後グルタチオンペルオキシダーゼなどのSH基を利用する酵素で解毒され、空腸には移らず、体内には吸収されない。しかし分解物のアルデヒド類は吸収され、肝臓で毒性を発現すると結論した。食品には有毒な過酸化脂質が含まれているが、生体はそれに対する防御手段を持っており、消化管もその一つと考えられる。本研究では、脂質過酸化物としてリノ-ル酸ヒドロペルオキシドを用い、これをラットに経口投与し、経時的に消化管内での変化を追うことによって、消化管の過酸化物に対する解毒能力を調べた。(1)ヒドロペルオキシドとその分解物を消化管から定量的に抽出し、定量する方法を確立した。抽出時の分解を避けるために、抗酸化剤を兼ねた内部標準物質としてトコフェロ-ルを、安定な抽出溶媒としてヘキサン:エ-テル(4:1)を用いた。抽出物の同定と定量は逆相と順相のHPLC分析を組合せて行なった。ヒドロペルオキシドは233と210nmの吸収、及び電気化学的に還元力を有しているが、分解物はこのいずれかの性質を失っているので、これらの検出比から個別定量した。(2)日常摂取する可能性のある量(2mg)のヒドロペルオキシドは、30分以内に胃内で消失した。60mgを投与すると、30分後の胃内での残存率は19%で、2時間後には消失した。この時、一部が還元されたヒドロキシ体として小腸から検出された。多量(200mg以上)を投与すると、小腸から少量が検出され、ラットは15分後に下痢を起こした。また、糞、尿及び血液からヒドロペルオキシドもヒドロキシ体も検出されなかった。

(3)ラベルした物を投与すると、2時間後でもそのアイソ-プの73%が胃に残存しており、上の検出値と一致しなかった。ヒドロペルオキシドは胃内で速やかに変化すると考えられ、変化した物質をトランスジエンを有したヒドロキシ脂肪酸の誘導体と推測した。以上の結果から、動物の消化管は日常摂取する程度の量の過酸化物は容易に解毒でき、間違って多量を摂取しても、下痢を誘発して体外に排泄するため、ヒドロペルオキシドは体内に吸収されないと結論した。食品には有毒な脂質過酸物が含まれているが、生体は防御手段を持っており、消化管もその一つと考えられる。本研究では、まずリノ-ル酸ヒドロペルオキシドをラットに経口投与して、消化管内の過酸化物の分析方法を確立した。次にトリリノレインのヒドロペルオキシドを経口投与し、消化管の脂質過酸化物に対する解毒能力を調べた。1.消化管からリノ-ル酸ヒドロペルオキシドとその分解物を定量的に抽出し、HPLCで個別に定量する方法を確立した。また、ラベルしたものを用いてトレ-サ-法でこの測定を繰り返した。その結果から、動物の消化管は少量のリノ-ル酸のヒドロペルオキシドは容易に解毒でき、多量を摂取しても、下痢を誘発して体外に排泄するため、過酸化物は体内に吸収されないと結論し、昨年度の実績報告書に述べた。2.本年度は、我々が摂取する脂質の形態であるトリリノレインを光増感酸化させ、過酸化物価が800のものをラットに経口投与し、経時的に消化管内の過酸化物を定量した。我々が日常摂取する可能性のある量、6mg投与では、投与後4時間で30%のヒドロペルオキシドが胃内に残存しており、60mgでは80%が残存していた。リノ-ル酸の過酸化物は投与後30分で分解されたが、トリリノレインの過酸化物の分解は著しく遅かった。3.投与したトリリノレインの過酸化物の0.03%が、加水分解を受けたリノ-ル酸ヒドロペルオキシドとして胃から検出された。しかし、空腸からは過酸化物は検出されなかった。4.SH基の阻害剤である塩化第二水銀をあらかじめ投与したラットに過酸化物を投与すると、過酸化物の分解は認められなくなった。そこで、トリリノレインの過酸化物の胃内での分解はリノ-ル酸のそれに比べて遅いが、過酸化物が空腸に移り、体内に吸収されることはないと結論した。また過酸化物の分解は胃内のSH化合物によると考えた。食物中の脂質は、容易に空気中の酸素によって過酸化され、有毒な脂質過酸物を生じる。私達の日常の食品には、微量ではあるが過酸化物が含まれている。しかし生体は防御手段を持っており、消化管もその一つと考えられる。平成2年度の研究で、ラットを用いて、経口投与したノール酸ヒドロペルオキシドの消化管からの定量的検出法を確立し、消化管の脂肪酸過酸化物の解毒能力を明らかにした。食物に含まれる脂質の多くはトリアシルグリセリドであるので、3年度の研究では、その過酸化物を用いて分析し、消化管はそれも容易に解毒することを明らかにした。そこで本年度は、栄養状態の違いで、消化管の解毒能力がどのように変わるかを調べた。ラットを高蛋白質(カロリーの約60%が蛋白質)あるいは高脂肪食で4週間飼育し、高炭水化物食(日本人の普通食で理想食と考えられる)で飼育した場合と、消化管のトリアシルグリセリド過酸化物(6mgを経口投与)に対する解毒能力を比較した。高蛋白食の場合は普通食に比べて、過酸化物の解毒速度は遅く、高脂肪食の場合は速かったが、いずれも投与4時間後には胃内の過酸化物の残存量は同程度になった。
日本語形容動詞対照語彙表データベースの作成とそれに基づく語彙論的研究

昨年度に続き、平成12年度は、「日本語形容動詞対照語彙データベース」の完成に向け、種種の補正と資料の有効性を示すための数量的分析の実践、および形態分析のための分類(コード化)作業の試みと方法論の改良を行った。1.「日本語形容動詞対照語彙データベース」の公開に向け、単位基準の見直し、用例数の点検や校正等、語彙表の完成度を高めるための精製作業を行い、中古散文作品の「日本語形容動詞対照語彙」を中間報告という形で公表した。2.「日本語形容動詞対照語彙データベース」を用いて、語構成の異なる二つの形容動詞、ゲナリとカナリについて量的な側面から考察し、副詞分出型の語と新造語型の語とでは中古散文作品における出現状況に大きな違いがあるという結果を導き出し(論文発表)、「日本語形容動詞対照語彙データベース」の資料的有効性の一例を示した。また、中古散文24作品・鎌倉軍記3作品について、以下のような資料の作成も行っている。(1)対照語彙表および使用頻度順語彙表(2)作品別・時代別の異なり語数・述べ語数、用語使用率対照表(3)逆引き対照語彙表(4)各作品に用いられている語の類似度分析資料(クラスター分析)3.形容動詞の形態分析をより精密に行うに先立って、まずは研究の進んでいる形容詞について語構成要素および造語成分の分類(コード化)作業等を行い、語構造および造語法を考察するとともに、複合形容詞の増加や和歌に使用される形容詞が極端にク活用に偏っていることを数量的に示した(論文発表)。これら形容詞の形態分析をもとにして方法論の改良や得ちれた成果を参考にして、次年度は形容動詞の形態分析を進展させ、その結果から得られた知見を順次発表しる予定である。1,<第一期>作業である平安時代の22仮名散文作品より抽出した形容動詞を保存・管理し、編集や集計などのさまざまなデータ分析を行うための機能をもつ「日本語形容動詞対照語彙データベース」の作成を終え、データ処理時の問題点を明らかにすると共に、本データベースの構造を公表した。(「情報処理学会人文科学とコンピュータ」〔2000.1.21、於:長崎総合科学大学〕にて研究報告)2,上記形容動詞24645語(延べ語数)のデータ入力を完了し、平安時代仮名文学作品における形容動詞の全体像が把握できる語彙資料を完成した。続いて、<第二期>の鎌倉時代文学作品(保元物語・平治物語・平家物語)より形容動詞を抜き出して入力作業を続行しデータ量を順次増やしている段階にある。3,「日本語形容動詞対照語彙データベース」を資料として、平安時代の22作品について計量的分析を行い、それに基づいた語彙論的考察より次のような点を新たに明らかにすると共に、多角的分析機能をもつ「日本語形容動詞対照語彙データベース」の資料的有効性を示した。(1)形容動詞語幹の語構成を分析し、語幹部に接尾辞をもたない形容動詞ともつ形容動詞の、作品に出現する比率(異なり語数・延べ語数)には差違が認められる。(2)語幹部に接尾辞をもつ形容動詞の中で、その接尾辞が上代から存在するものと中古に成立したものとに分類した結果、新旧それぞれの接尾辞から構成された形容動詞の語藁量(比率)と作品の成立年代とは密接な関わりがあるという結論が導き出された。(「第63回国語語彙史研究会」〔1999.12.4、於:大阪成蹊女子短期大学〕にて口頭発表)昨年度に続き、平成12年度は、「日本語形容動詞対照語彙データベース」の完成に向け、種種の補正と資料の有効性を示すための数量的分析の実践、および形態分析のための分類(コード化)作業の試みと方法論の改良を行った。
村野藤吾のアンビルト・非公表作品の解明

本研究は、京都工芸繊維大学が所蔵する村野藤吾の建築設計図・スケッチ類から、設計は完了したが実施にいたらなかった建築作品、あるいは完成したもののその存在が公にされなかった作品について調査・考察を行い、村野藤吾の未知の作品群とその背景を解明するものである。調査・考察の結果、多数の未発表およびアンビルト作品について解明することができた。それらは、戦中期の作品やオフィスビル、住宅に多く見られた。戦中期のものは、1937年に日中戦争の影響により鉄鋼規制が始まることに関係していると見られる。またオフィスビルや住宅に非公表作品が多いのは、ビルディングタイプに特有の問題だと思われる。京都工芸繊維大学は5万点以上に及ぶ村野藤吾の建築設計図・エスキス類を所蔵している。その中には、設計は完了しているが実施にいたらなかった建築作品、あるいは完成したもののその存在が公にされなかった作品が数十件存在する。本研究は、これらの様態を把握し、村野藤吾の理解に向けて重要な知見を加えるとともに、日本近代建築の社会的背景に対する新たな照明を与えることを目的とする。本年度は、研究対象として近年新たに発見された図面資料の中から非公表作品および非公表図面資料を選定し、研究のための基礎資料作成の一環として、選定した作品の図面資料の整理・保存作業を行った。作品ごとに分類し、整理カードおよびパソコンでのデータ記入を行い当整理ケースにしまう作業を行なった。また研究対象とする作品を適宜、大型スキャナーでデジタルデータ化する作業も行った。また、非公表作品および非公表図面資料の解明を行った。本年度は対象として、加能合同銀行本店(現・北國銀行武蔵ヶ辻支店/1932年)、キャバレー・アカダマ(1933年)、そごう百貨店(そごう大阪店/1935年)、大丸神戸店(1936年)、都ホテル(現・ウェスティン都ホテル京都/1936年)、高島屋飯田神戸支店(1936年)、宇部市民館(現・宇部市渡辺翁記念会館/1937年)、客船家具(あるぜんちな丸・ぶらじる丸など/1937-42年)、橿原神宮駅(現・橿原神宮前駅/1939年)、中山半邸(現存せず/1940年)、中林邸(1941年)、牧野山の家(1946年)を選んだ。これらは、ほとんどが戦前に設計されたもので、村野の存命中に非公表作品であったか、作品そのものは公表されていても多数の非公表図面資料が含まれている作品である。非公表作品については、現地調査や文献調査、写真資料調査などを通じて、所在地や施主、設計経緯、建物の特徴などを明らかにした。非公表図面資料については、それらの資料や追加の文献資料などによる考察を通じて、従来知られていなかった設計経緯や建物の特徴などを明らかにした。これらの研究成果は、第11回村野藤吾建築設計図展を開催し一般に公開した。その中には、設計は完了しているが実施にいたらなかった建築作品、あるいは完成したもののその存在が公にされなかった作品が多数存在する。特に今年度は、これまで図面を収めていたフォルダーが十分なものではなかったため、中性紙によるフォルダーを新たに購入し、図面資料の入れ替え作業を始めた。本年度は対象として、住宅を選定した。住宅は一部の作品を除いて、ほとんどが公表されていない。一方で、これまで住宅作品の施主名は判明しても、それがどのような人物であり、どのような経緯で村野に設計が依頼され、その住宅が実際に建設されたのか、現存するのかなどについては不明な点が多かった。今回は一部に留まったが、解明することができた。対象としては、武智邸(1935年)、川崎航空機社宅(1939年)、湯浅邸(1939年頃)、村野邸(1940年)、工藤邸(1954年)、高知県知事公舎(1963年)、近鉄の学園前および港南台のハウジング・プロジェクトを選定した。それらについては、現地調査や文献調査、写真資料調査などを通じて、所在地や施主、設計経緯、建物の特徴などを明らかにした。

これらの研究成果は、『村野藤吾研究』第3号で発行し一般に公開した。京都工芸繊維大学は5万点以上に及ぶ村野藤吾の建築設計図・エスキス類を所蔵している。その中には、設計は完了しているが実施にいたらなかった建築作品、あるいは完成したもののその存在が公にされなかった作品が数十件存在する。本研究は、これらの様態を把握し、村野藤吾の理解に向けて重要な知見を加えるとともに、日本近代建築の社会的背景に対する新たな照明を与えることを目的とする。本年度は、研究対象として近年新たに発見された図面資料の中から非公表作品および非公表図面資料を選定し、研究のための基礎資料作成の一環として、選定した作品の図面資料の整理・保存作業を行った。作品ごとに分類し、整理カードおよびパソコンでのデータ記入を行い、整理ケースにしまう作業を行なった。また研究対象とする作品を適宜、大型スキャナーでデジタルデータ化する作業も行った。また、非公表作品および非公表図面資料の解明を行った。本年度は対象として、ドウトン(1955年)、浪花組ビルディング(住実ビル/1964年)、千里南地区市民センター(1976年)、村野・森建築事務所(1966年)、大阪ビルヂング八重洲口(1967年)、高橋ビル本館(1970年)、高橋ビル東館(1967年)、高橋ビル東3号館(1969年)などを選んだ。非公表作品については、現地調査や文献調査、写真資料調査などを通じて、所在地や施主、設計経緯、建物の特徴などを明らかにした。非公表図面資料については、それらの資料や追加の文献資料などによる考察を通じて、従来知られていなかった設計経緯や建物の特徴などを明らかにした。これらの研究成果は、第12回村野藤吾建築設計図展を開催し一般に公開した。本年度は、近年新たに発見された図面資料を用いて研究を進めた。その結果、複数の非公表作品についての研究が進み、その建物の特徴や設計経緯などが明らかになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、都市部に立つ村野作品のうち、竣工時に公表されていない作品の図面資料を用いて研究を進めた。今後も、本年度と同様に研究や作業を進め、未知の村野作品について明らかにする。
mTOR阻害剤と低酸素活性化プロドラッグ併用による大腸癌治療

根治切除不能または転移性腎細胞癌、膵・消化管神経内分泌腫瘍、切除不能または再発乳癌などに対する薬剤として保険適応となっているmTOR阻害剤と、mTOR阻害剤が腫瘍内に惹起する低酸素環境下で活性化されると考えられる低酸素活性化プロドラッグとの併用療法の効果について、in vitroおよびin vivoで実験を行い、mTOR関連タンパク質、血管新生関連タンパク質、アポトーシス関連タンパク質の発現を分析するなど分子生物学的手法を用いて解明する。
スクリーン印刷法を用いた高感度半導体圧力センサの開発

平成5年度には、Si基板上にガラス材料をスクリーン印刷し、その後にSi基板をエッチングして圧力検出用のダイアフラムを形成する方法について検討した。ガラス材料は、軟化点が750°C以上であること、熱膨張率がSiに近いこと、耐薬品性が強いことなどの条件で選択し、数種類の候補の内から、焼結後の表面平坦性に優れた旭硝子製AFS1880を選んだ。スクリーン印刷したガラス膜上に、SiO_2膜をスヒンコートして平坦性を向上させた結果、ガラス膜厚3040μmに対する表面の凹凸は0.2μm以下であった。また、80°CのKOH溶液でSi基板をエッチングした結果、1.2mm角のダイアフラムが良好に形成できた。さらに、この上に多結晶Si膜を形成して、ガラス材料の半導体膜形成に対する耐性を検討した結果、プロセス温度を600°C以下に保てば、十分な耐性のある事が明らかとなった。平成6年度には、圧電半導体であるCdSのスクリーン印刷法について検討した。印刷原料には、CdS粉末にCdCl_2とプロピレングリコールを加えたペーストを用いた。これをSiO_2膜上に印刷し、仮焼き、焼結した結果、平均膜厚1520μmの多結晶膜が470°C以上の温度で得られることが明らかになった。この膜の電気的特性を評価したところ、520620°Cで作製した試料については導電性が確認され、この温度範囲では、抵抗率は温度と共に減少し、キャリヤ濃度、移動度は温度と共に増加する結果を得た。また、SIMS測定により高温の試料ほど膜中のClが減少していることが確認された。これより、キャリヤ濃度は、不純物の絶対量よりもその温度における活性化率に依存すると考えられる。2年間の研究を総合すると、ガラスダイアフラム上にCdS薄膜をスクリーン印刷して、半導体的性質を示す膜を形成できるとの結論が得られた。本年度は、まずSi基板上にガラス材料をスクリーン印刷し、その後にSi基板をエッチングして圧力検出用のダイアフラムを形成する方法について検討した。Si基板としては、ガラス膜形成後にKOH溶液で選択エッチングすることを念頭に置き、(100)面を用いた。ガラス材料は、軟化点が750°C以上であること、熱膨張率がSiに近いこと、耐薬品性が強いことなどの条件で選択し、岩城硝子製コーニング7740、K5005N-12、旭硝子製AFS1880を候補とした。その後、これらについて焼結後の平坦性、耐薬品性などを実測し、ASF1880が最適であることを明らかにした。スクリーン印刷したガラス膜上に、SiO_2膜をスピーンコートして平坦性を向上させた結果、ガラス膜厚3040μmに対する表面の凹凸は±0.2μm以下であった。次に、ガラス基板上に半導体薄膜を形成する方法について検討した。本年度は予備的検討としてSi膜を形成してダイアフラムの特性を評価した。膜の堆積には真空蒸着法を用い、ダイアフラム形成後に室温から600°Cの基板温度で堆積し、膜堆積後にSiイオンを注入して膜を非晶質化し、その後Bイオンを注入して高濃度p型層を形成した。イオン注入後の活性化アニールは600°Cで2時間行った。

膜堆積時の基板温度を変えた実験より、基板温度が低いとSi膜にクラックが入り易いことが示され、基板温度を550600°Cにする必要のあることが明らかになった。また、アニールによりB原子が電気的に活性化されることも明らかとなり、ダイアフラムに用いたガラス材料は、その後の半導体膜形成に十分な耐性を持つと結論された。本年度は、圧電半導体であるCdSをスクリーン印刷する方法について検討した。特に、焼結温度を変えて作製したCdS膜について結晶性および電気的特性を評価した。印刷原料には、CdS粉末にフラック(12重量%のCdCl_2)とバイダー(プロピレングリコール)を加えたペーストを用いた。また基板には、表面を酸化してSiO_2を形成したSi基板を用い、スクリーン印刷、仮焼き(150°C、1時間)、焼結(各焼結温度で1時間)によりCdS膜を作製した。焼結されたCdS膜は、平均膜厚1320μm.膜厚バラツキ±510μmとなることが表面粗さ測定より明らかとなった。また、ノマルスキー顕微鏡による表面観察より、その表面にはスクリーンメッシュに対応する凹凸が存在することが分った。X線回折法により、膜の結晶性を評価した結果、420°C以下で焼結した試料にはCdCl_2の回折ピークが存在するが、470°C以上で作製した試料では、CdS回折ピークのみが観測され、この温度以上でCdS多結晶膜が得られることが明らかとなった。また、この回折パターンをCdS粉末に対するそれと比較すると、各方位の粒子がそのままの割合でそれぞれ粒成長している事がわかる。これらの試料の電気的特性をホール効果測定により評価したことろ、520°C620°Cで作製した試料に対して導電性が確認され、この温度範囲では、抵抗率は温度とともに減少し、キャリア濃度、移動度は温度とともに増加するという結果を得た。またSIMS測定により、高温の試料など、Clが抜けている事が確認された。これより、キャリア濃度は、不純物の絶対量よりも、その温度における活性化率に依存すると考えられる。
ウィルソン病遺伝子治療のための基礎的研究

polymerase chain reaction(PCR)により増幅したヒトウィルソン病原因遺伝子CDNA子cDNA断片をプローブに用い、LECラットと他の正常ラットのゲノムDNA間でretriction fragment length polymorphism(RFLP)を見出し、それを指標にバッククロスラットにおいて肝傷害とRFLPのリンケージ解析を試みた結果、当該遺伝子がLECラットにおける肝傷害の原因遺伝子であることが確定された。このことよりLECラットが真にヒトウィルソン病のモデル動物として最適であることが確認された。正常ヒト肝臓RNAよりcDNAライブラリーを作製し、ウィルソン病原因遺伝子ラットホモログcDNA(全域をコード化していない)をプローブとし、全域をコードするヒトウィルソン病原因遺伝子のクローニングを試みた。しかしながら、いくつか得られたクローンは全て全域をコードしていなかった。ウィルソン病原因遺伝子は比較的長い(4.5kb)ことがこの原因と思われる。レトロウィルスベクターは挿入し遺伝子治療用とする為には全域をコードするcDNAが必須である。現在全域をコードするcDNAを得る為に再度ライブラリーのスクリーニングを行っている。LECラットと正常ラットから得られたバッククロスラットを用い、LECラットにおけるヒトウィルソン病原因遺伝子相同遺伝子と臨床症状の関連を遺伝解析した結果、LECラット臨床症状はヒトウィルソン病原因遺伝子のラット相同遺伝子が発現されない為に引き起こされることが判明した。同様のことが複数の他の研究グループによっても明らかにされ、LECラットがウィルソン病遺伝子治療のモデル動物として最適であることが確認された。現在ヒト肝臓よりヒトウィルソン病遺伝子cDNAを増幅し、レトロウィルスベクターに組換える実験を継続中である。当該遺伝子を効率よくパッケージングしてウィルス粒子が調製でき次第、LECラットを用いた実験的遺伝子治療を開始する予定である。ヒトウィルソン病原因遺伝子を挿入したレトロウィルスベクターを作成し、LECラットを用いてヒトへの遺伝子治療法開発のための基礎的動物実験を計画した。まず第一段階として、ヒトウィルソン病原因遺伝子を挿入したレトロウィルスベクターの作成を試みた。ウィルソン病ではない患者の肝からmRNAを抽出し、オリゴdTをプライマーとしてcDNAを合成し、ヒト肝cDNAライブラリーを作成した。ヒトウィルソン病原因遺伝子cDNA断片をプローブに翻訳領域全域をコードするヒトウィルソン病原因遺伝子cDNAの単離を試みた。得られたクローンの塩基配列を決定した結果、全てのクローンが翻訳領域全域をコードしているものではなかった。これは、ヒトウィルソン病原因遺伝子翻訳領域が比較的長い(4.5kb)ためと考えられる。遺伝子治療に用いるベクターには翻訳領域全域をコードするcDNAが必須であるため、今回得られたクローンは全てベクターの作成には適さなかった。現在同じライブラリーを再度スクリーニング中である。再度全域をコードするクローンが得られない場合には、別の手法でcDNAライブラリーを作成し直す必要があると考えられる。
乳幼児期の"見る"から"こころ"へ：就学前後における発達予後を検討する

3群の乳幼児を対象に,自己制御の気質次元(effortful control)が注意の神経回路網と関連すると考える立場から,気質質問紙と眼球運動計測を行って注意機能の初期発達を縦断研究してきた。1環境省の大規模疫学調査「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」の参加児2極低体重出生児フォローアップ群3一般乳児群。これら3群の本研究結果をそれぞれ乳幼児期のデータと連結し,精神神経発達における問題の早期徴候を明らかにし,我が国の子育て支援に貢献することを最終目的とする。