hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エリスロポエチン遺伝子を用いた酸素応答性の遺伝子操作

Epo遺伝子の発現に関わるkidney inducible elementを解明する目的で、現在トランスジェニックマウス作成のため準備中であるが、constructは完成しinjection中である。ヒトErythropoietin (Epo)遺伝子のプロモーター領域に存在するGATA配列にGATAが結合してEpo遺伝子発現を負に制御している。また、エンハンサー領域にHIF-1が結合してEpo遺伝子発現を促進している。この事実のもとに以下の研究結果を得た。2)この系にL-arginineを前処理することでL-NMMAによるNO・cGMP産生の抑制は解除される。これによりGATA結合活性・mRNA発現レベルは低下して、L-NMMAによるEpo産生抑制が解除され、腎性貧血の新規治療法となることを報告した(Kidney International 6 : 396-404, 2002)4)カドミウムによるEpo産生抑制の機序は、HIF-1結合活性の低下によるためであり、GATAの関与は認めなかった(Archieves Toxicology : In press)5)マウスEpo遺伝子のプロモーターは解明されていなかったが、ヒトEpo同様にプロモーター領域のGATA配列にGATAが結合してマウスEpo遺伝子発現を抑制していることを認め報告した(Int. J. Hematol 74 : 376-381, 2002)6)睡眠時無呼吸症候群の重症例を用い、一過性の低酸素刺激による生体のEPO・VEGF反応を解析した結果、重症化するにつれHbが増加するとともにVEGFは約5倍増加したが、Epoは1.6倍と低く一過性の低酸素刺激による反応様式の相違を認め報告した(Blood. 98 : 1255-1257, 2001)Epo遺伝子の発現に関わるkidney inducible element (KIE)を解明する目的で、YACを用いたトランスジェニックマウスでの解析に寄り、Epo発現細胞は腎臓のinterstitial cellであり、KIEは-22Kbpから-8Kbp上流域に存在することを確認した(In preparation)。3)カドミウムによるEpo産生抑制の機序は、HIF-1結合活性の低下によるためであり、GATAの関与は認めなかった(Arch Toxicol 77:267-273,2003)。4)マウスEpo遺伝子のプロモーターは解明されていなかったが、ヒトEpo同様にプロモーター領域のGATA配列にGATAが結合してマウスEpo遺伝子発現を抑制していることを認めた(Int J Hematol 74:376-381,2002)。5)睡眠時無呼吸症候群の重症例を用い、一過性の低酸素刺激による生体のEPO・VEGF反応を解析した結果、重症化するにつれHbが増加するとともにVEGFは約5倍増加したが、Epoは1.6倍と低く一過性の低酸素刺激による反応様式の相違を認めた(Blood 98:1255-1257,2001,Blood 99 393-394,2002,Respiration 71:24-29,2004)。6)慢性貧血モデルマウスにGATA特異的阻害薬であるK-7174を静脈注射することにより慢性貧血が改善されることを認めた(FASEB J 17:1742-1744,2003)。
日本企業の高信頼性組織化：組織的視点からの安全とセキュリティの追求

本研究プロジェクトでは,相次ぐ自然災害やサイバー攻撃,そして様々な不祥事に対して日本企業が安全とセキュリティを追求し,高い信頼性を誇る組織となるためには何が必要なのかを,組織論的研究である高信頼性組織(HRO:High Reliability Organization)の観点から分析検討することを目的としている。2016年度には,文献研究により既存のHRO研究の問題点を明らかにするとともに,当該分野の代表的研究者であるWeick and Sutcliffeの著書“Managing the Unexpected)をプロジェクトメンバーで訳出し,2017年度に出版した。2017年度は,本翻訳書とわれわれの導出した知見をもとに学会報告や講演・研修を実施した。あわせて,ICT、特にインターネットセキュリティに関連して企業および団体を対象にインタビュー調査を実施した。2018年度は,継続して学会報告等を行ったが,特徴的なのは,関連分野が拡がったことである。たとえば,地域研究の文脈で組織事故についての議論,不正融資を対象としたビジネスプロセスとの関連からの分析,当事者運営組織における高信頼性組織概念の適用可能性などである。理論的にも社会物質性の視点から組織の安全やセキュリティの追求について検討することができた。また,ICT関連を対象とした調査は継続的に行っており,リサーチサイトとの良好な関係を構築している。その結果,今年度は共同研究の可能性を模索するフェーズに至った。さらに,前述のような金融機関を対象とした事例研究などにも着手し,高信頼性組織について理論的・実証的な研究をさらに進展させることができた。「(1)当初の計画以上に進展している」と「(2)おおむね順調に進展している」の中間である。前述のように,関連分野へのひろがりは想定以上であり,今後の進展が期待できる。また,当初予定していた計画も着実に進めているので,上記のような状態と判断した。2019年度は最終年度なので,学会発表等で成果を積極的に報告しながら,全体のまとめをすすめていく。具体的には,高信頼性組織に関するメンバー各自の研究をまとめ,叢書を出版する予定である。また,アウトリーチとして,企業等を対象とした講演や研修,メンバーが所属する各種委員会等での説明などや一般啓蒙書の執筆などを検討している。本研究プロジェクトの調査研究の方法としては、HRO研究の特徴であるトライアンギュレーション(Roberts, 1989)を強く意識し、情報リソースの性質や研究対象の属性などに従って、多面的なアプローチを行うこととしている。そして、これまで蓄積した研究成果を基にして、HROとその周辺分野に関する理論研究を主流に、(1)HRO関連および対象業界についての文献・資料調査、(2)従業員やステークホルダーを対象としたアンケート調査、(3)信頼性の維持に従事する担当者やマネジャーに対するインタビュー調査、(4)事故発生時の従業員および管理者の会話をテキスト化し分析するディスコース分析およびネットワーク分析、そして(5)実際の現場を対象としたフィールドワークを行い、これらを統合して、組織における安全性・信頼性の条件を複眼的・重層的に明らかにしていくことを目的としている。このことを実現するために、本研究プロジェクトでは、研究対象とする業界ごと、研究方法ごとに調査研究チームを構築して行っている。そして2016年度は、文献・資料調査をスタートさせた。まず、文献研究によって既存のHRO研究の整理を図るほか、参加研究者間で調査手法の統一を行った。また、これらの研究と平行して予備的なミーティングを対象組織と行い、各社の置かれた状況の把握、課題事項の論点整理を行った。この予備ミーティングにより、われわれがこれまで研究してきたフレームの適用可能性を確認し、2017年度より実施する本格的調査の際により組織の実態に適合したフレームの構築を行った。当初設定した2016年度の計画は達成できているため、「おおむね順調に進展している」と判断できる。2011年3月11日に発生した東日本大震災とそれに伴う大津波、そして福島第一原子力発電所の事故という複合災害の経験は、「安全とは何か」、企業そして社会の「信頼性とは何か」を広い視野から根本的に見直す契機ともなった。しかしながら、現在でも相変わらず、日本企業において組織の信頼性を大きく損なう事故や不祥事が多発している。このことに対して、本研究プロジェクトでは、日本企業としてこのような事故・不祥事を防ぎ、高い安全性・信頼性を誇ることのできる組織となるためには何が必要かを、高信頼性組織の観点から分析検討することを目的としている。そして2017年度は、2016年度に実施した文献研究により明らかにされた既存のHRO研究の問題点と参加研究者間で調整した調査手法に基づき、ICT業界、特にインターネットセキュリティー企業および団体を対象にインタビュー調査を実施した。この理由は、前プロジェクトの主な対象がICT業界であり、本研究プロジェクトにおいても継続的に実施することが可能なためである。また、この調査と並行して、各学会での報告(経営戦略学会、日本情報経営学会、Standing Conference on Organizational Symbolism、日本公衆衛生学会等)、学術論文への投稿(『日本情報経営学会誌』『ASIA Pacific Business & Economics Perspectives』、『組織科学』、『産業・組織心理学研究』等)を行った。当初設定した2017年度の計画は達成できているため、「おおむね順調に進展している」と判断できる。

2016年度には,文献研究により既存のHRO研究の問題点を明らかにするとともに,当該分野の代表的研究者であるWeick and Sutcliffeの著書“Managing the Unexpected)をプロジェクトメンバーで訳出し,2017年度に出版した。2017年度は,本翻訳書とわれわれの導出した知見をもとに学会報告や講演・研修を実施した。あわせて,ICT、特にインターネットセキュリティに関連して企業および団体を対象にインタビュー調査を実施した。2018年度は,継続して学会報告等を行ったが,特徴的なのは,関連分野が拡がったことである。たとえば,地域研究の文脈で組織事故についての議論,不正融資を対象としたビジネスプロセスとの関連からの分析,当事者運営組織における高信頼性組織概念の適用可能性などである。理論的にも社会物質性の視点から組織の安全やセキュリティの追求について検討することができた。また,ICT関連を対象とした調査は継続的に行っており,リサーチサイトとの良好な関係を構築している。その結果,今年度は共同研究の可能性を模索するフェーズに至った。さらに,前述のような金融機関を対象とした事例研究などにも着手し,高信頼性組織について理論的・実証的な研究をさらに進展させることができた。「(1)当初の計画以上に進展している」と「(2)おおむね順調に進展している」の中間である。前述のように,関連分野へのひろがりは想定以上であり,今後の進展が期待できる。また,当初予定していた計画も着実に進めているので,上記のような状態と判断した。2016年度の理論研究の結果と予備ミーティングに基づき、各業界23社程度選定し、アンケート調査、インタビュー調査、およびフィールドワークを行っていく。2017年度は、まずICT業界を対象として実施する。この理由は、前プロジェクトの主な対象がICT業界であり、本研究プロジェクトにおいても継続的に実施することが可能なためである。2017年度は、航空機整備、石油コンビナート、原子力発電企業を対象にした調査研究を行う。また、調査と並行して、2017年度以降、各学会での報告、学術論文への投稿を予定している。また、調査結果を基に、我が国のHROモデルの構築も図る。さらに、本研究プロジェクトの知見を実務に還元し企業からフィードバックを得るため、2018年度から2019年度にかけてセミナーを開催する。そして、最終年度末までに本研究プロジェクトの知見をまとめた書籍(叢書)を発行する。2018年度は、航空機整備、石油コンビナート、原子力発電企業を対象にした調査研究を行う。またこの調査と平行して、各学会での報告、学術論文への投稿を予定している。
世界システムの実在性と構造に関する社会学的研究

1.これまでの研究の蓄積に依拠しつつ、次のような作業仮説を設定した。(1)今日の人類危機に対応する準拠枠は世界社会である。(2)世界社会は中心部・半周辺・周辺部の不平等構造をなし、そこでは世界的規模での人種・民族的階級構造が形成されている。(3)日本社会はこの中心部に競り上がり、そこではネオ・ナショナリズムが台頭してきている。2.この作業仮説に基づき、(1)東京・大阪・広島・仙台の有識者・研究機関代表者25名を対象とした面接調査、(2)横浜市(予備調査,回収サンプル455)、東京23区(本調査、602)、大阪市(本調査、600)の市民を対象に「『世界のなかの日本』に関する意見調査」を行なった。3.それぞれの調査から得られた主な知見は以下のようであった。(1)有識者・研究機関代表者調査。1)それぞれの経歴にてらした人類危機の認識が共有されており、ここから国民国家をこえた世界社会、世界連邦などの展望が生まれている。2)核戦争、南北格差、環境破壊、人間性崩壊という人類危機はなお進行するとみるものが多く、また現行の社会主義には疑問をもつむきが強い。3)日本人および日本社会の認識については、世界社会のなかで経済的、民族的に優れているとしながらも、現在のネオ・ナショナリズム化に危機感をいだいているものが多い。(2)市民意識調査。1)日本社会が世界社会の中心部化したことによる中流自足意識や私生活意識の肥大が顕著であり、これに伴ってネオ・ナショナリズムの台頭がみられる。2)このことは西欧に偏りつつも拡大している国際経験や国際インフォーメーションとも関連している。すなわち、国際化が進む程にネオ・ナショナリズム化が進むという関連である。他方、国際化による世界社会のイメージの拡大、人類危機への認知も増大しているが、これらのイメージや認知は有識者・研究機関代表者と比べるとかなりの落差がある。(2)市民意識調査。
カオス性の異なる１／ｆゆらぎの感性評価と発生手法の開発

カオス的な1/fゆらぎとカオス的でない1/fゆらぎを用いた歩行のヒューマンアニメーションに関して、感性評価実験による比較検討を行った。CGキャラクタの歩行動作には、Microsoft社Kinectを用いたモーションキャプチャにより取得した人間の歩行動作の1周期の時系列データを用い、1/fゆらぎによりCGキャラクタの歩幅および腕の振り幅を変化させた。被験者による評価を分析した結果、カオス的でない1/fゆらぎを用いた場合のほうが、CGキャラクタの動作が、よりリアルであった。また、カオス的な1/fゆらぎの発生手法に関して検討した。1カオス的な1/fゆらぎとカオス的でない1/fゆらぎの感性評価による比較検討ヒューマンアニメーションの制作に必要なモーションキャプチャのプログラムを開発し,Microsoft社のKinectを用いた低コストなモーションキャプチャのシステムを構築した.構築したシステムにより,比較的複雑な全身での動作となる歩行について,1周期の動作における身体の各部位の時系列データを取得した.取得した時系列データおよび1/fゆらぎを用いた繰り返し動作のヒューマンアニメーションの制作手法を考案し,カオス的な1/fゆらぎを用いた場合(AC)とカオス的でない1/fゆらぎを用いた場合(AN)の,単一のキャラクタによる歩行のヒューマンアニメーションを制作した.ACとANにおけるキャラクタの動作のリアルさについて,感性評価実験による心理的評価に関する比較検討を行った.得られた評価に対して,因子分析と評価の有意差の有無に関する検定を行なった結果,ACに比較してANのほうが,より動作がリアルであった.本研究結果については,国内学会において口頭発表した.2従来手法より正確なスペクトルのカオス的な1/fゆらぎの新たな発生手法の開発1次元変形ベルヌーイ写像により発生させたカオス的な1/fゆらぎの時系列を,カットオフ周波数fcの低域ディジタルフィルタに通した後,間引きにより標本化周波数を2fcとすることにより,より正確な1/f型スペクトルを有するカオス的な1/fゆらぎを得た.得られた1/fゆらぎに相関次元推定法を用いた検定を適用し,カオス性を有することを確認した.fcを低くするとパワースペクトルはより直線的になったが,低域ディジタルフィルタによる波形の変化がより大きくなったことから,パワースペクトルの直線性と波形の変化はトレードオフの関係にあることがわかった.1カオス的な1/fゆらぎとカオス的でない1/fゆらぎの感性評価による比較検討Microsoft社Kinectを用いた低コストなモーションキャプチャのシステムを構築し,比較的複雑な全身での動作となる歩行について,その1周期での身体各部位の時系列データを取得した.取得した時系列データと1/fゆらぎを用いた繰り返し動作のヒューマンアニメーションの制作手法を考案し,カオス的な1/fゆらぎを用いた場合(AC)とカオス的でない1/fゆらぎを用いた場合(AN)の,単一のキャラクタによる歩行のヒューマンアニメーションを制作した.ACとANを比較する感性評価実験により得られた心理的評価に対して,平均値と効果量を算出し,因子分析と有意差の検定を適用した結果,ACに比較してANのほうが,キャラクタの動作が,よりリアルであった.次に,実際のヒューマンアニメーションと同様な複数のCGキャラクタによる歩行のヒューマンアニメーションにおいて,カオス的でない1/fゆらぎを用いた場合(AN)とゆらぎを用いない場合(A)を,感性評価実験により心理的評価について比較検討した。得られた評価に対して,平均値と効果量の算出,因子分析と有意差の検定を適用した結果,ANのほうが,よりリアルな動作であったため,カオス的でない1/fゆらぎの有効性を確認した。2従来手法より正確なスペクトルのカオス的な1/fゆらぎの新たな発生手法の開発1次元変形ベルヌーイ写像によるカオス的な1/fゆらぎ時系列を,カットオフ周波数fcの低域ディジタルフィルタに通した後,間引きにより標本化周波数を2fcとし,より正確な1/f型スペクトルを得た.fcを低くするとスペクトルはより直線的になったが,波形の変化がより大きくなった.スペクトルの直線性と波形の変化はトレードオフの関係にあり,fcは,標本化周波数に対する相対周波数で0.02が適切であった.感性情報学1カオス的な1/fゆらぎとカオス的でない1/fゆらぎの感性評価による比較検討当初の計画においては,平成25年度では,比較的実現が容易と考えられる上半身のみの動作のモーションキャプチャのシステム構築と,それを用いた上半身のみの拍手の動作に関する研究を予定した.しかしながら,モーションキャプチャのシステム構築が当初の想定以上に進み,全身の動作のモーションキャプチャが可能なシステムを構築した.また,モーションキャプチャを用いない研究ではあるが,拍手の動作に関する本研究代表者らによる先行研究論文が平成25年度に学術誌に掲載された.このため,より新規性の高い歩行の動作に関する研究を進めた.

歩行に関しては,計画では平成26年度に実施する予定であり,それを平成25年度に実施したため,本項目については当初の計画以上に進展していると評価する.2従来手法より正確なスペクトルのカオス的な1/fゆらぎの新たな発生手法の開発当初の計画においては,1次元変形ベルヌーイ写像によるカオス的な1/fゆらぎを用いてセルラーオートマトンを動作させることにより,正確な1/f型スペクトルとなるカオス的な1/fゆらぎを得る予定であった。しかしながら,先行研究により,定常状態と非定常状態を繰り返す間欠性が感性評価に影響することがわかり,そのような間欠性が得られない当初計画の手法は適切でないと判断した.このため,1次元変形ベルヌーイ写像により発生させたカオス的な1/fゆらぎの時系列を,低域ディジタルフィルタに通した後,間引きする手法に変更した.変更した手法により,より正確な1/f型スペクトルおよび間欠性を有するカオス的な1/fゆらぎが得られることを確認したため,本項目については,研究の目的を達成していると評価する。上記の1と2に基づき,全体として,当初の計画以上に進展していると評価する.1カオス的な1/fゆらぎとカオス的でない1/fゆらぎの感性評価による比較検討実際のヒューマンアニメーションに近い,複数のキャラクタを用いた歩行のヒューマンアニメーションに関して,カオス的でない1/fゆらぎの有効性を確認する.そのために,カオス的でない1/fゆらぎを用いた場合と,1/fゆらぎを用いない場合のヒューマンアニメーションを制作し,感性評価実験による比較検討を行う.2従来手法より正確なスペクトルのカオス的な1/fゆらぎの新たな発生手法の開発前年度に引き続き,低域ディジタルフィルタのカットオフ周波数fcを変化させつつ数値計算を繰り返し,適切なfcの値を明らかにする.物品費および旅費が当初予定よりも若干安価で済み,端数の次年度使用額が生じた.研究発表のための旅費に加える計画である.
脊髄再生に寄与する後根シュワン細胞を活性化する運動療法刺激の検討

脊髄損傷の機能回復に関わる髄鞘再生を誘導するためシュワン細胞に着目した。運動療法刺激が後根知覚神経からのシュワン細胞遊走が活性化する、という計画当初の仮説は動物実験では確認できなかった。一方、シュワン細胞の機能制御の基礎検討として増殖因子の下流で働くHes遺伝子を同定した。また、機能制御の効果を評価する比較移植実験系を確立し、シュワン細胞の機能制御を脊髄損傷治療に取り入れるための基盤を構築した。初年度にあたり、ラット用トレッドミルの設置及び、脊髄損傷モデルにおけるトレッドミル訓練導入のセットアップを行った。また、本研究の中心となる後根神経に対するサンプル採取などの手技検討を行った。手技検討の過程で損傷後の脊髄から再現性を保ちながら後根神経を採取することが極めて困難であることが明らかとなった。したがって、今後の研究において後根シュワン細胞の細胞内シグナルの同定には主として組織免疫染色による手法が確実であることが明らかとなった。一方、組織免疫染色の条件設定として、抗p75抗体によるシュワン細胞の同定を行ったが、前述の後根神経採取の手技検討に多くの時間を要したため、脊髄損傷後の時間経過を追ってのp75陽性シュワン細胞の局在同定は行うことが出来ず、次年度の課題となった。その他、手技的な確認として研究過程において使用が予定されている硬膜下カテーテルによる薬剤投与実験の条件設定を行った。浸透圧によって薬剤を一定のスピードで投与可能とするOsmoticポンプを用い、カテーテルを損傷部より2椎体尾側より挿入することにより、安定したカテーテル設置が可能であることを確認した。研究計画2年目に相当する平成21年度はラット脊髄損傷に対するトレッドミルトレーニングの施行とその組織学的解析を行った。4週間のトレッドミルトレーニング施行群とコントロール群(自由歩行のみ)で脊髄内のシュワン細胞の分布を細胞マーカーであるp75を用いて解析した。しかしながら、両条件下でのシュワン細胞遊走に有意な差は検出されなかった。今後の検討課題として損傷強度を変えての実験の再試行、あるいは歩行訓練内容の変更が考えられる。また、今回マーカーに使用したp75はシュワン細胞が成熟すると発現が低下することが知られており、後根から遊走したシュワン細胞が脊髄内で分化した場合は同定できなくなる可能性も考えられた。この問題に対し、分化したシュワン細胞を同定できる抗PO抗体を導入した。しかし今のところ良好な染色条件が得られておらず今後検討を続ける予定である。また、別のアプローチとして脊髄内でのシュワン細胞の成熟度と運動トレーニングとの関連を別個の実験系で検証することを考え、シュワン細胞を損傷脊髄に移植する実験系を立ち上げた。移植細胞は遺伝子導入によって緑蛍光GFPを発現するよう調整され、ホスト脊髄の細胞からは明確に区別できる。移植の時期は損傷直後では細胞生着率が悪かったため、損傷後10日目の移植とした。今後、すでに染色条件が決まっている分化マーカーMBPを用いて移植細胞の成熟度を評価し、運動トレーニングによる変化を解析する予定である。平成22年度は研究の最終年度に相当する。前年度までの結果よりトレッドミル訓練によるラット損傷脊髄内のシュワン細胞変化を観察することは困難と考えたため、本年度は訓練とは逆に脊損後の活動性を減じる実験系を考案した。脊髄損傷後のラットに対し尾部懸垂モデルを作成し、受傷後2週間の後肢荷重除去を行った。尾部懸垂ラットではコントロールのラットと比較し、有意に運動機能の低下が観察されたため、後肢の活動度の減少が影響したものと解釈した。このような現象の中に後根神経節由来のシュワン細胞の挙動の変化が含まれているのかを検討するため、特異抗体である抗p75抗体による免疫染色を行った。しかし、両群間に有意な差は見られず、研究期間を通じて後肢の活動性がシュワン細胞の機能に影響を及ぼすことを実証するデータは得られなかった。一方、脊髄損傷後の運動トレーニングにおけるシュワン細胞の挙動と役割を解析するためのシステムとして、シュワン細胞の移植実験を前年度に引き続き行った。細胞内の機能制御実験と併せて実施できるように、遺伝子導入による機能改変シュワン細胞とコントロール細胞を同時に移植し、組織解析が行えるTwo Color Transplantationの手法を確立した。研究期間で運動トレーニング(あるいは尾部懸垂)のモデルに適応することはできなかったが、今後の研究に応用可能な手法となった。また、研究計画で想定していたgrowth factorと髄鞘形成細胞の機能の関係について培養細胞レベルの実験を行った。シュワン細胞と同様に髄鞘形成細胞であるオリゴデンドロサイトに関して解析を行い、growthfactorによる分化制御のなかで転写因子Hesファミリーの機能について明らかにし、論文発表を行った。
中学校のスポーツ指導に関する文化心理学的アプローチ

教師がボランティアで,時に自身が未経験の競技のコーチとなったり,生徒は入部が義務づけられたり,一度入部したらやめづらかったり,教師,生徒双方とも一年通して休みがあまりない場合も少なくない部活動,とりわけ運動部の制度や慣習は欧米だけでなく,東アジアでも見られない日本独自の仕組みであった。指導の仕方も,日本では怒号や罵声によることも珍しくないが,欧米諸国では強豪チームですら,そのようなコーチングはほとんど見られず,チームの目標も楽しむことを第一の目的としていた。部活動が日本独自のスポーツ文化の基盤として機能していて,その負の側面に目を向ける必要性が示唆された。海外における中学生に対するスポーツ指導やその社会制度的背景を文化心理学的観点から明らかにするため,1)アメリカの中学生女子バスケットボールのコーチと日本の元世界選手権メダリストを交えたシンポジウム「個性を育てるスポーツ指導」を企画,実施し,2)フランスにおける中学生とその保護者,及びサッカーと柔道のコーチを対象とするインタビュー調査を実施した。その結果は以下のとおりである。1.アメリカでの学校スポーツは集中的に2ヶ月程度実施され,トライアウトに合格しないとメンバーになれないことも多い。近隣での学校対抗の試合も実施される。2.フランスの学校スポーツは水曜午後に行われることが多く,学校対抗の試合はほとんどない。3.アメリカもフランスも,日本の部活動とは異なり,それぞれのスポーツの素養がない者がコーチをすることはない。4.アメリカもフランスも,一回あたりの練習時間は長くても二時間程度であり,コーチが怒鳴ったりすることもなく,一見すると緊張感がない。5.アメリカ人やフランス人のコーチから見ると,日本人のコーチは選手に対してプレッシャーをかけすぎであり,また,保護者もそれを望んでいることが驚きである。6.アメリカもフランスも,学校ではなく地域のクラブスポーツが盛んであり,同時に複数のスポーツを習うこともある。以上を踏まえ,さらにデータを蓄積し,日本の部活動がどこまで特異であるかを確認するとともに,部活動を支える社会文化的背景をさらに探究する。昨年度に引き続き,中学生のスポーツ指導に関する海外フィールド調査を実施した。ドイツでは,サッカーとグランドホッケー,米国ではサッカーを対象とした指導の方法,コーチング,指導を取り巻く社会的・文化的背景について調査した。その結果,ドイツでも米国でも,必ずしもスポーツ指導者の資格制度が確立しているわけではないこと,それでも,体罰はもとより罵声による指導がほとんどなされていないことが示された。また,ドイツでは学校のスポーツクラブはなく地域のクラブしかなかったのに対し,米国の場合,学校にアスレチック・ディレクター職が置かれ,今回調査対象の中高校では,副校長待遇で学校スポーツクラブ全体を取り仕切っていた。アスレチック・ディレクターへのインタビューの結果,コーチとしては所属教員の方が望ましいと考えており,また,学校スポーツクラブを教育の一環であると考えているなど,ヨーロッパ諸国とは異なる,日本の部活動との外形的な近似性が認められた。また,日本の部活動の実態にアプローチするため,学生と共同で附属中学校のバスケットボール部の参与観察調査も開始し,附属中学校という特殊性を考慮に入れながら,現在も調査を継続中である。ドイツ調査は28年度実施予定であったが,27年度に所属学部の業務でドイツ出張が入ったため,業務時間外の週末等を利用して一年前倒しで調査を実施した。他方,中国調査は,中国人のインフォーマント予定者が諸般の事情で研究を継続できなくなったため,実施できなかった。成果の公表としては,27年度のフィールド調査結果の一部も含めた論考を本の一章として英文で発表した。また,27年度フランス調査の結果を日本心理学会で発表した。また同学会では本研究の理論的背景に関する議論をシンポジウムの指定討論として行った。中国における課外スポーツの実態を把握するため,北京市における中高生のサッカー,陸上,武術,そして地域クラブにおけるバスケットボールの練習風景を観察し,コーチへのインタビューを実施した。インタビューは北京師範大で博士号を取得した日本人通訳を介してなされた。中国のスポーツ教育(指導)は,学校教育との関連でさまざまな試みが始まっており,スポーツエリート育成かゼロかといったかつての状況から一変していた。エリート育成の中核であった体育学校のシェアは減少し,スポーツエリート育成とはいっても文武両道の全寮制の学校もあれあばプロチーム傘下のクラブから地域クラブまで多様な形態が現れ,都市部の子どもにとっては選択肢もそれなりにあるようであった。そして,学校にしてもクラブにしても,日本も含めた海外の先進的な取り組みを貪欲に取り入れようという姿勢も見られた。以上のように,中国におけるスポーツ指導・育成環境はダイナミックに変革しており,それに比して,日本の中学高校における部活動制度の変革のスピードは非常にゆっくりであり,しかもその方向も全国一律でしか動けなさそうに見える。また,デンマークにおいて,放課後スポーツの観察及びインタビューも実施した。対象スポーツは,アイスホッケー,サッカー,バスケットボールであった。地域クラブが主体であり,週に二回か三回の練習で週末のいずれかに試合をするという形式や,ほめを中心とする指導という点でドイツとの共通性が非常に高かった。以上の結果はデンマークのオールボー大学における文化心理学の研究会で討議された。

部活動が日本独自のスポーツ文化の基盤として機能していて,その負の側面に目を向ける必要性が示唆された。予定をしていた国内調査は,日程の調整が不調に終わり実施できなかったが,そのかわり,アメリカのバスケットボールコーチや日本人の元陸上選手(世界選手権メダリスト)をパネリストとするシンポジウムを開催し,日本やアメリカにおける中学生スポーツにかんする貴重な情報を得ることができた。また,年度末には当初予定していなかったフランスでの調査も実施できた。特にフランスでは,中学生,保護者,コーチのそれぞれにインタビューができ,かつ,練習だけでなく公式戦まで観戦したことにより,指導法だけでなく,一般レベルから全国クラスまでのスポーツ制度について貴重な資料を得ることができた。これらによって,スポーツ指導の具体的な方法や中学生スポーツを取り巻く社会制度的環境について,日本の部活動の特殊性が具体的なレベルで徐々に明瞭になってきたため。28年度は本課題の最終年度に当たるので,データの収集よりもこれまで各国で収集したデータを総合的に分析することに力を注ぐ。ただし,28年度に実施できなかった中国調査を現実化するよう努力するとともに,心理学内外の先行研究との関連づけをより明確にするため,医学やスポーツ科学の専門家から部活動関連に関する情報提供を依頼し助言を求める予定である。その上で,国内外の学会や研究会で発表し,論文(日本語と英語で)を執筆投稿する。以上の作業を通じて次の課題を明確にし,継続的な研究課題として科研費の申請を行う予定である。教育心理学27年度以降,調査対象国をヨーロッパ及びアジアのいくつかの国に増やし,また,日本国内の実態もできるだけ現場レベルで把握する。それとともに,日本も含めた調査対象国の中学生スポーツに関する歴史的資料も収集し,部活動に関する特殊性を明確にする。そのことによって,日本の中学生のスポーツ環境の改善に向けた現実的な提案をするとともに,動機づけなどに関する教育心理学理論や集団主義/個人主義に関する社会心理学的理論への貢献も目指す。
フグ目及びその近縁群の多様な形態の進化過程の解明

今年度は主にフグ目のハリセンボン科とマンボウ科について塩基配列の決定し解析をおこなった.ハリセンボン科については南アフリカ,台湾,アメリカなどからサンプルを収集し,核のRAG1遺伝子,ミトコンドリアDNAの12Sおよび16S rRNA遺伝子を決定した.その結果ハリセンボン属やイシガキフグ属,メイタイシガキフグ属が単系統ではなく属レベルの分類を見直す必要があることが分かった.マンボウ科についても去年度に引き続きサンプルの収集を行うとともにD-loop領域の塩基配列の決定を行った.その結果ウシマンボウが日本やオーストラリアだけでなくインド洋や地中海にも分布していることなど本科魚類のより詳細な分布が明らかになった.成魚が巨大な体に成長するマンボウ類及び特徴的な稚魚の形態を持つニザダイ亜目のDNA配列を決定し解析を行った。マンボウ類は日本だけでなく台湾や地中海などのサンプルを収集し、形態形質の観察とミトコンドリアDNA調節領域の配列を決定した。その結果、DNAで識別できるマンボウ属3種が舵鰭や下顎、鱗などで識別できる可能性が高いことや、日本を含む西部太平洋に分布するウシマンボウMola sp. Aが地中海にも分布することが明らかになるなど、巨大な体を持つため研究が進んでいなかったマンボウ類の分類学的な実態が本研究により徐々に明らかになってきた。また、ニザダイ亜目についてのミトコンドリアDNA全塩基配列による解析では、亜目内で唯一トリクチス幼生を持つクロホシマンジュウダイ科とスズキ亜目でありながらトリクチス幼生を持つチョウチョウウオ科が単系統群を形成し、アクルヌルス幼生を持つニザダイ科、アマシイラ科、ツノダシ科も単系統群を形成した。一方でニザダイ亜目そのものは単系統ではないことが明らかとなった。今年度は主にフグ目のハリセンボン科とマンボウ科について塩基配列の決定し解析をおこなった.ハリセンボン科については南アフリカ,台湾,アメリカなどからサンプルを収集し,核のRAG1遺伝子,ミトコンドリアDNAの12Sおよび16S rRNA遺伝子を決定した.その結果ハリセンボン属やイシガキフグ属,メイタイシガキフグ属が単系統ではなく属レベルの分類を見直す必要があることが分かった.マンボウ科についても去年度に引き続きサンプルの収集を行うとともにD-loop領域の塩基配列の決定を行った.その結果ウシマンボウが日本やオーストラリアだけでなくインド洋や地中海にも分布していることなど本科魚類のより詳細な分布が明らかになった.本年度はマンボウ類の調節領域の配列を約160個体分決定するなど、マンボウ類の分類学的問題の解決に向けて順調に研究を進めている。また、ニザダイ類についての研究結果を第9回インド太平洋国際魚類会議で発表するなど研究は着実に進んでいる。しかし、主にハリセンボン類などのDNA実験用の魚類標本の収集が計画よりも遅れているため、今後サンプル収集に重点を置く必要がある。今後はマンボウ科、フグ科やハリセンボン科魚類を中心に系統解析を進める予定である。そのため魚類標本の収集に力を入れるとともにサンプルが得られ次第DNA配列を決定する。また、膨大にある核遺伝子の中から現在広く使えるものを中心に解析に有効な遺伝子の領域の探索を行う予定である。結果が得られ次第、学会発表や投稿論文などで結果を発表していく。魚類標本の採集個体が予定より少なかったため、DNA実験に用いる予定だった試薬代を使用できなかった。本年度は魚類標本の採集に重点を置き、DNA実験を行うため試薬代として使用する予定である。
ノロウイルス、サポウイルス受容体の同定及びウイルス感染検出系の構築

ノロウイルス、サポウイルスと同一の科に属し、培養細胞での増殖が可能なネコカリシウイルスをモデルとして用い、Bioluminescence resonance energy transfer(BRET)を利用したウイルス感染検出系を構築した。カリシウイルス増殖阻害物質スクリーニング系として有用である。ヒト急性胃腸炎の原因ウイルスであるノロウイルス、サポウイルスは培養細胞での増殖が出来ず、受容体の同定をはじめとするウイルスの感染、増殖メカニズムは未解明である。ノロウイルス、サポウイルスはヒト小腸上皮において感染、増殖すると考えられていることから、昆虫細胞もしくは哺乳動物培養細胞で発現させたノロウイルスもしくはサポウイルスのウイルス様中空粒子(virus-like partide : VLP)をプローブとして、組換えレトロウイルスの感染によってヒト小腸cDNAライブラリーを発現させた細胞のスクリーニングを継続している。昆虫細胞に加え、新たに哺乳動物細胞を用いてより均一なサポウイルスVLPを調製することに成功した。また上記研究と並行してノロウイルス、サポウイルスと同一の科に属し、培養細胞での増殖が可能なネコカリシウイルスをモデルとして用い、Bioluminescence resonance energy transfer (BRET)を利用した生細胞でのウイルスプロテアーゼ活性検出系の構築に成功した。本検出系はネコカリシウイルスの増殖阻害物質のハイスループットスクリーニングにも有用である。ヒト急性胃腸炎の原因ウイルスであるノロウイルス、サポウイルスは小腸で感染、増殖すると考えられているが、培養細胞での増殖が出来ず、機能的受容体も同定されていない。そのため、これらのウイルスの感染メカニズムはいまだ不明のままである。最近の研究により、従来ノロウイルスの受容体候補とされた糖鎖は機能的受容体ではない可能性が強くなってきた。そこで、本研究では昨年に引き続き昆虫細胞もしくは哺乳動物細胞で発現させ、超遠心法によって精製したノロウイルス、サポウイルスのウイルス様中空粒子(virus-like particle : VLP)をプローブとして、組換えレトロウイルスの感染によってヒト小腸cDNAライブラリーを発現させたマウス由来浮遊細胞を用いた結合スクリーニングを行い、ノロウイルス、サポウイルスのVLPに結合する細胞の単離を行った。今後、単離した細胞からゲノムを抽出し、ヒト由来遺伝子の塩基配列の解析を進めるまた、ノロウイルス、サポウイルスと同一の科に属し、培養細胞での増殖が可能なネコカリシウイルス(FCV)について、FCV感染に伴うウイルスプロテアーゼの活性を捉えるバイオセンサー系の開発を行うため、Bioluminescence resonance energy transfer (BRET)の原理を利用したFCVプロテアーゼ活性検出系を構築し、既にFCV阻害活性が明らかなリバビリンの添加によって、FCV増殖阻止を定量的に検出可能なことを示した。この結果により、本研究で構築したBRETセンサー系がFCV増殖阻害物質のスクリーニングに有用であることを示した。今後、公的化合物ライブラリーに対するスクリーニングを実施し、新規なFCV増殖阻害物質の検索を進める。
再生軸索のシナプス形成機序の解明

申請者はRGMaが中枢神経軸索再生阻害因子で、それを阻害すると脊髄損傷されたラットの有意な機能回復と軸索再生が促されることを見出した。しかし、再生軸索が機能的なシナプスを形成しなくては十分な機能回復は望めない。そこで申請者はRGM阻害による再生シナプス形成の機構を解析し、Unc5B, LARG, FAKなどがRGMの下流で再生軸策のシナプス形成に阻害的に働いていることを示唆する結果を得た。研究代表者は世界に先駆けてRGMaが中枢神経軸索再生阻害のmain playerであることを突き止め、開発したRGMaに対する中和抗体(抗RGMa抗体)をラットの脊髄損傷モデルに投与することによって有意な機能回復と軸索再生が促されることを見出した(Hata K. et. al., J. Cell. Biol.,2006)。このことによって従来まで不可能とされていた中枢神経軸索の再生治療に道が開かれた。しかし、中枢神経の十分な機能回復を期待するならば、軸索伸長を促すだけでは不十分である。すなわち、再生軸索が適切な二次ニューロンに投射して神経シナプス形成を達成して機能的な神経路を形成しなくてはならない。この問題は中枢神経の再生医療にとって極めて重要な課題であるにもかかわらず、現時点ではその概念すら登場しておらず、その研究は全く行われていない。そこで申請者は再生軸索の神経シナプス形成のメカニズムを解析したいと考えている。研究代表者はまず、中枢神経軸索再生阻害因子であるRGMが再生線維に及ぼす影響について研究を始めた。その結果、損傷後の脊髄においてRGM中和抗体を投与した群では、損傷部よりも頭側でのsproutingや損傷部よりも尾側でのsproutingが促進されていることが分かった。また、損傷部よりも頭側/尾側でのシナプス形成率を計測した結果、RGM中和抗体投与群ではシナプス形成率が高いことが示された。これらのことから、中枢神経には生理的にシナプス形成を阻害する機構が備わっており、RGMもその役目を果たすことが示唆された。本研究は、Brain Res.(1186,74-86)に発表され、大きな反響を得ている。研究代表者は世界に先駆けてRGMaが中枢神経軸索再生阻害のmain playerであることを突き止め、開発したRGMaに対する中和抗体(抗RGMa抗体)をラットの脊髄損傷モデルに投与することによって有意な機能回復と軸索再生が促されることを見出した(Hata K.et.al., J.Cell.Biol., 2006)。さらに研究代表者は再生軸索の神経シナプス形成のメカニズムを解析したいと考え、中枢神経軸索再生阻害因子であるRGMが再生線維に及ぼす影響について研究を始めた。次に研究代表者は、RGMaがニューロンに作用する際の細胞内シグナルについて解明し、その中でニューロンに発現しているUnc5B受容体がRGMaの作用にとって非常に重要な働きをしていることを見出した。また、軸索伸長にとって重要なシグナルである細胞内cAMPのアゴニストであるdbcAMPをニューロンに作用させることによって抗RGMa抗体の効果がより強く発現することが分かった。以上の結果を元に現在は、Unc5B受容体の中和抗体やdbcAMPが抗RGMa抗体によるシナプス形成促進にどう関わるかを調べようとしている。
統合失調症患者における聴覚性感覚記憶内の時間圧縮現象の研究

異常音の出現を自動的に探知する防御的な聴覚機構をヒトは発達させてきた。このシステムは、聴覚皮質のミスマッチ陰性電位(MMN)を研究することによって明らかにされた。MMNに反映されるような変化検出システムは、変化音を検出するために聴覚環境の以前の状態を保存する必要がある。この記憶痕跡説によれば、MMNは感覚記憶に保持された頻回音の神経痕跡と逸脱音との比較過程によって生成される。この様な事象の記憶保存は、近接して提示された音を単一の情報ユニットに統合する時間窓統合という脳機能に関連している。我々は、時間統合の理論に基づいて、記憶痕跡が160-170msの時間関数情報として表現されることを見出した(1997,1998,1999,&2001)。本研究では、時間統合窓が反映する感覚記憶内の逸脱検出感度の変化を詳細に明らかにすると共に(2004)、その内部の時間の流れが圧縮されている変化をも示してきた(2005)。さらにMMNが、ガンマ帯域脳反応とは異なる認知的神経基盤を有することも示した(2005)。一方で、感覚記憶痕跡の発展の様態について報告した(2006)。また統合失調症患者における前頭部注意転換メカニズムの賦活の障害を明らかにし(2004)、統合失調症患者における聴覚性感覚記憶内の時間の流れについて検討を行った。その結果、MMNの基盤にある感覚記憶内部に時間機能の障害が存在することが示唆された。一部の結果について発表してきた(2^<nd>SICPB2006,IPEG2006,8^<th> IEPS,MMN2003、第36回日本臨床神経生理学会学術大会など)。しかし、全体の論文公表は、2007年度末になる予定である。ヒト脳の感覚記憶に符号化され記憶された神経的に表現された聴覚情景の中に流れる時間は、現実世界の時間の流れとは異なっている可能性がある。ヒトには音の変化を自動的に検出する機構が備わっているが、その基盤にある感覚記憶は一次聴覚野近傍に発生源を持つMMN反応に反映される事が知られている。これまでのMMN研究から、繰り返し音の様々な要素の膨大な情報が、時間統合機構によって約160-170msの時間方向の神経表現として、感覚記憶に符号化されている事がわかってきた。本研究では、脳皮質に神経的に表現された聴覚世界の中で、時間の流れはどのように表現されているのかを、全頭型脳磁図を使用して、健常者において神経的に表現された"時間"の様態を詳細に捉えるとともに、感覚記憶の障害が指摘されている統合失調症において幻聴や反応速度の関連性を調査する。本年度は、健常者に対し、現実世界での時間の流れと感覚記憶に維持された聴覚情景の中での時間の流れを、複雑音に組み込まれた欠落情報をプローブとして用いて比較した。その結果、複雑音で得られた磁気MMNの潜時に反映されるような、前部と後部の欠落セグメント間の符号化された音情報の時間の長さは、実時間に較べて有意に短かった。これは、"時間"が、脳皮質に神経的に表現された聴覚情景の中で圧縮されている事を示唆していた。この時間圧縮の現象は、知覚の変容や反応の減退に強く関わっていると考えられる。以上の結果については、今秋以降に公表予定である。

上述した時間現象の一部は、統合失調症のMMN(佐藤ら、臨床脳波、2003)、時間統合機能の周波数特性(Shinozaki et al., Brain Res Cogn Brain Res, 2003)、MMNの総説(矢部ら、臨床脳波、2003;平田と矢部、痴呆症学、2003;矢部、精神神経学雑誌、2004)、時間と認知(Czigler et al., Time and Mind, 2003)として公表した。その他、時間統合機能について公表した(MMN2003, Lyon, 2003)。ヒト脳の感覚記憶に符号化され記憶された神経的に表現された聴覚情景の中に流れる時間は、現実世界の時間の流れとは異なっている可能性がある。ヒトには音の変化を自動的に検出する機構が備わりているが、その基盤にある感覚記憶は一次聴覚野近傍に発生源を持つMMN反応に反映される事が知られている。これまでのMMN研究から、繰り返し音の様々な要素の膨大な情報が、時間統合機構によって約160-170msの時間方向の神経表現として、感覚記憶に符号化されている事がわかってきた。本研究では、脳皮質に神経的に表現された聴覚世界の中で、時間の流れはどのように表現されているのかを、全頭型脳磁図を使用して、健常者において神経的に表現された"時間"の様態を詳細に捉えるとともに、感覚記憶の障害が指摘されている統合失調症において幻聴や反応速度の関連性を調査する。本年度も、健常者に対し、現実世界での時間の流れと感覚記憶に維持された聴覚情景の中での時間の流れを、複雑音に組み込まれた欠落情報をプローブとして用いて比較した。その結果、複雑音で得られた磁気MMNの潜時に反映されるような、前部と後部の欠落セグメント間の符号化された音情報の時間の長さは、実時間に較べて有意に短かった。これは、"時間"が、脳皮質に神経的に表現された聴覚情景の中で圧縮されている事を示唆していた。この時間圧縮の現象は、知覚の変容や反応の減退に強く関わっていると考えられる。以上の結果については、NeuroReport(2005)で報告した。ヒトには音の変化を自動的に検出する機構が備わっているが、その基盤にある感覚記憶は一次聴覚野近傍に発生源を持つMMN反応に反映される事が知られている。本研究では、脳皮質に神経的に表現された聴覚世界の中で、時間の流れはどのように表現されているのかを、全頭型脳磁図を使用して、健常者において神経的に表現された「時間」の様態を詳細に捉えるとともに、感覚記憶の障害が指摘されている統合失調症において幻聴や反応速度の関連性を調査する。本年度も、現実世界での時間の流れと感覚記憶に維持された聴覚情景の中での時間の流れを、複雑音に組み込まれた欠落情報をプローブとして用いてデータ収集を行っている。実験結果は、複雑音で得られた磁気MMNの潜時に反映されるような、前部と後部の欠落セグメント間の符号化された音情報の時間の長さは、実時間に較べて有意に短いことが再確認されている。ヒト脳の感覚記憶に符号化され記憶された(神経的に表現された)聴覚情景の中に流れる時間は、現実世界の時間の流れとは異なっている可能性がある。ヒトには音の変化を自動的に検出するメカニズムが備わっているが、その基盤にある感覚
認知症高齢者グループホームにおけるボランティア受け入れマニュアルの開発

アンケート調査の結果、認知症高齢者グループホーム(以下、GH)は、ボランティアの受け入れを前向きに検討しているところが多かった。しかし、受け入れに不安を感じているGHもあった。ボランティアを対象としたアンケート調査の結果、家族の介護経験がある人や職員として認知症高齢者と関わった経験がある人は、半数以上の人が「機会があれば認知症高齢者と関わるボランティア活動に参加したい」と回答した。お互いが安心してボランティアを行うためには、ボランティア活動前の打ち合わせが重要である。そこで、打ち合わせ等で活用することが出来る「GHにおけるボランティア受け入れに関するマニュアル」を作成した。【研究1】グループホーム(以下、G.H.)を対象とした研究ボランティアの受け入れマニュアルを作成するための事前調査としてG.H.を対象に調査を実施し、ボランティアの受け入れ状況を明らかにした。A県認知症高齢者G.H.協議会Xブロックに加盟しているG.H.を対象にアンケート調査を実施した。回答が得られた30件(回収率83.3%)を分析対象とした。その結果、イベント時のみ受け入れている51.7%、日常的に受けいれている37.9%であった。今後、日常的にボランティアを受け入れたいと考えているものの、受け入れ方が分からないG.H.も14.3%あった。ボランティアの受け入れに対して前向きに検討しているG.H.が多いが、受け入れによる不安を感じているG.H.もみられた。今後、受け入れ方法の整備および問題が生じた場合の対応策の検討が急務である。【研究2】ボランティアを対象とした研究認知症高齢者を対象としたボランティア活動を行うための課題や支援体制について検討するために、様々な領域で活動を行っているボランティアを対象に調査を実施し、活動の状況を明らかにした。A県B市のボランティアサークルに所属しているボランティアを対象にアンケート調査を実施した。回答が得られた142件を分析対象とした(回収率54.6%)。その結果、ボランティア活動を行って良かったこととして、「多くの人と知り合いになれた」が最も多く約6割であった。また、約半数の人がボランティア活動における問題や悩みを経験していた。ボランティア活動を継続するために必要なサポートとしては、定期的な講習会(63.1%)・ボランティア同士の交流(55.9%)・ボランティアコーディネーターの配置(48.6%)などがあげられた。今後、ボランティア活動開始時およびボランティア活動後の支援体制の検討が必要である。研究1では、アンケート調査を行い、グループホーム(以下、GH)におけるボランティアの受け入れ状況について検討した。その結果、ボランティアの受け入れに対して前向きに検討しているGHが多いが、不安を感じているGHもあった。研究2では、ボランティアを対象にアンケート調査を実施し、ボランティアが抱える問題やボランティアを継続するために必要な支援および認知症高齢者を対象としたボランティア活動への意向について検討した。その結果、約半数の人がボランティア活動で問題や悩みを抱えた経験があった。ボランティア活動を継続するために必要な支援は、「定期的な講習会・勉強会」および「ボランティア同士の交流」があげられた。また、認知症高齢者を対象としたボランティア活動に関する意向については「家族の介護経験がある人」および「職員として認知症高齢者と関わった経験がある人」の半数以上は、「認知症高齢者と関わるボランティア活動に機会があれば参加したい」と回答した。活動の意向はあるものの具体的な活動につながっていないケースがあることが示唆された。アンケートの結果から、安心して受け入れるためには、ボランティア活動を行う前に職員とボランティアが具体的な活動内容について打ち合わせを行うことが重要であると考えられた。そこで、本研究の結果をもとに、ボランティア活動を行う前の打ち合わせ等で活用することが出来る「認知症高齢者GHにおけるボランティア受け入れに関するマニュアル(以下、マニュアル)」を作成した。マニュアルは、1ボランティアを行う前に確認しておきたい内容、2利用者と関わる前に確認しておきたい内容、3ボランティア日誌から構成した。マニュアルを用いて、GHでボランティアの受け入れを事例的に行った。確認することを明確にしておくことで、スムーズにボランティア活動を行うことが出来る可能性が示された。平成23年度における本研究の目的は、福岡県内の認知症高齢者対応型グループホーム(以下、グループホーム)を対象にアンケート調査および聞き取り調査を実施し、グループホームにおけるボランティアの受け入れ状況を明らかにすることである。また、ボランティアを対象にアンケート調査および聞き取り調査を実施し、認知症高齢者を対象としたボランティア活動への参加の状況や活動における課題等について明らかにすることを目的とした。平成23年度においては、先行研究をもとに、様々なボランティアサークルに所属しているボランティアを対象としたアンケート用紙を作成した。アンケートの内容は、ボランティア活動の状況を問う項目および認知症高齢者を対象としたボランティア活動に関する項目とした。また、先行研究をもとにグループホームを対象としたアンケート用紙を作成した。アンケートの内容は、グループホームと地域交流の状況やボランティア受入れ体制の状況を問う項目とした。各アンケート調査の実施について、所属大学の倫理審査委員会へ申請し、承諾を得た。