hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語学習者の英文黙読時のプロソディ使用に関する基礎研究

本研究は、日本人英語学習者の英文黙読時における音韻情報の利用有無および利用可否について、プロソディ(語強勢・リズム)処理に焦点を当てて横断的および縦断的アプローチで検証するものである。本年度は、初年度に収集したデータの分析を進めることと、結果の公表を行うことが目的であった。視覚提示された英単語処理時のプロソディ情報処理の可否を調べるために収集した眼球運動計測データ(横断的データ)については、一部の分析結果をThe 2019 conference of the American Association for Applied Linguisticsにて発表報告した。また、明示的なプロソディ指導が黙読時のプロソディ処理にもたらす有効性を検証するために収集したデータ(縦断的アプローチ)についても、一部の分析結果を大学英語教育学会(JACET)中部支部2018年度秋季定例研究会を通して発表報告、およびLET中部支部高等教育研究部会第3回例会での招待講演を通して成果公表を行った。さらに、視覚情報処理(読解)時に関与する学習者要因(学習者固有の英語力や情意的な要因)の影響を調べるために収集したデータの分析も進めることができた。具体的に、気分と英語力発達との関連性に焦点を当てたデータ分析結果は、The 58th JACET International Conventionにて発表報告を行う予定である。当初の計画では、本年度に本実験を行う予定であったが、前年度にデータ収集を行うことができたため、今年度はデータ分析を開始でき、また一部の分析結果を公表することができた。本研究は横断的および縦断的データを収集しており収集データが多い。本研究内容のさらなる検証に向けて、現段階以上にデータ整理を行う必要がある。収集データの分析を継続するほか、一部の追加データの収集を行い、日本人英語学習者の英文黙読時における音韻情報の利用有無および利用可否について、そして読解力発達に関連する学習者要因の特定についてさらなる検証を進めていく。また、分析から得られた知見をまとめて成果発表を行う。本研究は、日本人英語学習者の英文黙読時における音韻情報の利用有無および利用可否について検証するものである。とりわけ本研究では、英文黙読時におけるプロソディ(語彙強勢・リズム)処理に焦点を当てる。そして、英文黙読時に2語以上でのプロソディ処理の可否を検証することと、明示的なプロソディ指導が黙読時のプロソディ処理にもたらす効果を検証することを目的とする。前者(プロソディ処理の可否の検証)は横断的研究として、読み手の英語力およびプロソディ処理能力が黙読時のプロソディ処理に及ぼす影響を検証する。後者(明示的なプロソディ指導が黙読時のプロソディ処理に及ぼす影響の検証)は縦断的研究として、明示的なプロソディ指導が個人内のプロソディ処理能力および黙読時のプロソディ処理にもたらす効果を検証する。英文黙読時におけるプロソディ処理の検証は眼球運動計測を用いる。今年度は、実験準備と予備実験を実施することが予定であった。そのため、まず、英文黙読時における音韻処理、とりわけプロソディ処理を経ているか否かが検証できる実験デザインを取り入れる必要があった。また、個人の英語力や個人差、プロソディ処理能力の測定方法を設定するほか、明示的なプロソディ指導の内容を決定し、指導効果を検証できるように準備をする必要があった。年度前半は、これらの実験準備を終えることが課題となった。後半も準備を継続し、その後、予定通り実験を実施しデータ収集を行うことができた。本年度は、実験準備と予備実験の実施を計画していたが、当初の計画以上に準備を進めたので、本実験のデータも収集を行った。現時点ではデータを収集したが、分析は行っていないため、収集した眼球運動データ、および能力データの分析を行う。そして研究成果の一部として学会で発表し、フィードバックを受ける。また、分析結果と学会発表を通して得たフィードバックに基づき、今後の研究計画を調整していく。

収集データの分析を継続するほか、一部の追加データの収集を行い、日本人英語学習者の英文黙読時における音韻情報の利用有無および利用可否について、そして読解力発達に関連する学習者要因の特定についてさらなる検証を進めていく。また、分析から得られた知見をまとめて成果発表を行う。前年度に本実験のデータ収集を終えることができたため、本年度の支出分として計画していた人件費および謝礼の費用が残余した。本費用については、一部の追加データの収集やデータ分析時に必要となる人件費、成果公表時に必要となる書籍購入費や旅費や、論文投稿時に必要となる英文校正費に充当する予定である。
FLT3とSTAT3を標的とした分子標的療法をめざして

FLT3阻害剤のスクリーニングに関しては、我々のスクリーニング系を利用して良い阻害剤を同定した製薬企業がアメリカにおいてPhase Iスタディを終え、Phase IIを申請中である。STAT3阻害剤のスクリーニング法については特許を申請した。当該特許に興味を示した日本の製薬企業と共同研究でSTAT3阻害剤をスクリーニングする予定である。一方、本スクリーニング系で行ったパイロットスクリーニングから約10種類のIL-6シグナル阻害剤が得られた。このうち、IL-6によるSTAT3のリン酸化および活性化を阻害する化合物が3種類同定された。このうち最も活性の強い#2化合物は、STAT3活性化を阻害することにより、IL-6依存性多発性骨髄腫細胞株のin vitroでのIL-6依存性増殖を完全に抑制した。#2化合物はIL-6によるJAK1およびJAK2の活性化を阻害したが、G-CSFやEGFなど他のサイトカインによるこれらのキナーゼ活性化は阻害しなかった。また、#2化合物はv-SrcによるSTAT3活性化も阻害しなかった。これらの実験結果は我々が同定した#2化合物がJAK阻害剤ではなく、IL-6シグナルの阻害剤であることを示唆している。構造的にも、この化合物は典型的なキナーゼ阻害剤の構造をしていない。現在、#2化合物の作用起点を解析すると同時にIL-6依存性多発性骨髄腫細胞株のマウス担癌モデルを作成し、#2化合物のin vivo治療効果を検証する準備をしている。
ヒト自然抗体ＩｇＧによるＢ１細胞制御機構の解明

自己抗体の産生のひとつのソースとなっているとされるヒト末梢血中のCD20+CD27+CD43+CD70ーで定義されるB1細胞様サブセットは,とりわけCD5などの抑制系受容体の発現がメモリーB細胞と近似した。ヒト超ポリクローナル自然抗体であるIVIgに対する応答は現在も検討中であるが,この分画はTLR9刺激により弱い抗体産生能力を示すようになるものの,その性質は極めてメモリーB細胞に近似することが明らかになった。高齢者を中心に患者数が百万人にも及ぶ慢性関節リウマチ等の自己免疫疾患は免疫制御能の低下によるものであり,QOLを著しく低下させる。よって免疫制御能の低下を回復させる手段と予防法に関する研究成果が待望される。我々は自己免疫性糸球体腎炎においてマウスB1細胞の機能亢進により自然抗体とその中のいくつかの特異性を有する自己抗体の産生が上昇することを解明した。さらに最近,ヒト自然抗体由来のポリクローナルIgGを培養マウスB1細胞に添加すると,細胞表面上に容易に結合し,細胞内に取り込まれてトル様受容体TLR9のシグナルを阻害することを発見した。我々はヒト自然抗体が潜在的に有するB1細胞制御活性の実体を探索し,その機構を同定し,炎症を抑える新規方法ならびに発症前診断を可能とする方法を開発することを目的として研究を行った。まずヒト末梢血中のB細胞画分に,最近Griffinらにより同定されたCD20+CD27+CD43+CD70ーB1細胞がどの程度存在し,メモリーB細胞などと明確な機能的差異が見出せるか否かを検討した。またヒトγグロブリン製剤から調製した種々のIgG分画をB1細胞に添加するなどして応答性を評価した。その結果,ヒト末梢血中B細胞画分に,CD20+CD27+CD43+CD70ーで定義されるB細胞サブセットが5%弱,存在することが明らかとなった。さらにメモリーB細胞との表面抗原の発現パターンを比較したところ,とりわけCD5などの抑制系受容体の発現がB1細胞様のサブセットで高めになっていることが分かった。IVIgに対する応答は現在も検討中であるが,この分画はTLR9刺激により弱い抗体産生能力を示すようになるものの,その性質は極めてメモリーB細胞に近似することが解明された。我々はヒト自然抗体が潜在的に有するB1細胞制御活性の実体を探索し,その機構を同定し,炎症を抑える新規方法ならびに発症前診断を可能とする方法を開発することを目的として以下の研究を開始した。平成24年度はまずヒト末梢血中のB細胞画分に,最近Griffinらにより同定されたCD20+CD27+CD43+CD70-B1細胞がどの程度存在し,memory B細胞などと明確な機能的差異が見出せるか否かを検討することを計画した。またヒトγグロブリン製剤から調製した種々のIgG分画をB1細胞に添加して応答性を評価することを計画した。その結果,ヒト末梢血中B細胞画分に,CD20+CD27+CD43+CD70-で定義されるB細胞サブセットが5%弱,存在することが明確となった。さらにmemory B細胞との表面抗原の発現パターンを比較したところ,とりわけCD5などの抑制系受容体の発現がB1細胞様のサブセットで高めになっていることが分かった。IVIgに対する応答も現在検討している。計画どおりヒト末梢血中のB1細胞画分と考えられる集団を同定することができ,これに対するIVIgの作用を検討する準備が整ったため。これに加え,当初計画にはなかった予想外の成果が得られつつある。つまりヒト末梢血中B細胞画分に,CD20+CD27+CD43+CD70-で定義されるB細胞サブセットがわずかに存在することが明確になったことに加え,プラズマブラストとの関連を平行して進めており,自己免疫疾患患者と健常人のメモリーB,プラズマブラスト,B1細胞の集団がそれぞれマーカーが酷似しながらもそれぞれの機能的な相違が存在することが窺えるデータが得られつつある。当初の計画どおり平成25年度はB細胞のみならず単球や血小板に対するIVIgの作用をヒト末梢血試料を用いて進める予定である。

当初計画にはなかったが,B1細胞サブセットがわずかに存在することが明確になったことに加え,プラズマブラストとの関連,自己免疫疾患患者と健常人の各サブセットのサイズと機能的相違について明確にし,IVIgへの応答性の異同についてもデータを得る予定である。これらについては共同研究者である大学病院医師・研究者との密接な連携を更に強固にして推進する。該当なし
熟達したトレーニング指導員の判断基準を獲得したディープラーニングモデルの構築

我が国の国際競技力を向上させるためには,スポーツ指導に長けた優秀なトレーニング指導員がアスリートの数だけ必要となる.一方,実際のトレーニング現場では,指導員の不足が指摘されている.トレーニング指導は,アスリートの身体動作を正確に把握し,適切な指示を行う必要がある.このことから,熟達したトレーニング指導員を短期間で増加させることは困難である.この問題を解決するひとつの手段として,人工知能の適用が考えられる.本研究では,慣性センサによりアスリートの身体動作データを取得し,そのデータから優秀なトレーニング指導員の判断基準を獲得する人工知能を構築することで,前述した課題への対応を目指す.我が国の国際競技力を向上させるためには,スポーツ指導に長けた優秀なトレーニング指導員がアスリートの数だけ必要となる.一方,実際のトレーニング現場では,指導員の不足が指摘されている.トレーニング指導は,アスリートの身体動作を正確に把握し,適切な指示を行う必要がある.このことから,熟達したトレーニング指導員を短期間で増加させることは困難である.この問題を解決するひとつの手段として,人工知能の適用が考えられる.本研究では,慣性センサによりアスリートの身体動作データを取得し,そのデータから優秀なトレーニング指導員の判断基準を獲得する人工知能を構築することで,前述した課題への対応を目指す.
統合失調症の発症リスクとなるゲノムコピー数変異が脳内ネットワークに与える影響

また、統合失調症患者と健常者で安静時fMRI画像を用いて、機能的ネットワークの結合性について検討した。その結果、統合失調症患者では視床と視覚野を結合する機能的ネットワークの結合性が亢進しており、その異常の程度が、注意障害と関連していることを示した。この結果は、英文雑誌に掲載された。また、VBM法などとは異なるアプローチ、例えばmultivariate pattern analysisなどデータ駆動型の解析法を用いて検討する予定である。申請者等は、大規模なゲノムコピー数変異(CNV)解析を実施し、統合失調症の発症に強い影響を及ぼすCNVを多数同定した。CNVが、脳の発達に重要な遺伝子の機能に影響を及ぼすことで神経発達障害が起こり、発症に繋がると推測される。本研究では、この結果をもとに、MRIを用いて高解像度T1画像、拡散テンソル画像、安静時fMRI画像を取得し、発症関連CNVが統合失調症の脳の構造や脳内ネットワークの結合性に与える影響を検討する。平成29年度は、CNV解析を終えた統合失調症患者9名の画像データを取得した。このうち1名は発症に関連するCNV(3q29欠失)持つ患者であった。現在までに蓄積されていた高解像度T1画像データと合わせて、voxel-based-morphometry(VBM)法で解析を行った。発症関連CNVを持つ統合失調症患者8名と持たない統合失調症患者43名で群間比較を行い、発症関連CNVが脳の皮質の灰白質体積へ与える影響について検討を行ったが、有意な差は認めなかった。来年度以降は、発症関連CNVが統合失調症患者の脳内ネットワークの結合性に与える影響を機能と構造の両面から検討する予定である。その予備的解析として、統合失調症患者と健常者で安静時fMRI画像を用いて、機能的ネットワークの結合性について検討した。この結果は、2017年度日本神経科学大会、2017年度北米神経学会で発表した。また、英文雑誌へ投稿中である。平成29年度は、病的CNV(3q29欠失)が同定されている統合失調症患者1名を含む9名の統合失調症画像データを取得した。また、撮像時点での陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)、知的機能の簡易評価(JART)、薬剤情報や病歴などの臨床データも取得した。今までに蓄積されていた高解像度T1画像とともにvoxel-based-morphometry(VBM)法で解析を行った。予備的解析として、統合失調症患者と健常者で安静時fMRI画像を用いて、機能的ネットワークの結合性について検討した。来年度以降も引き続きMRI画像データおよび、臨床データの収集を行っていく予定である。また、発症に関連するCNVが統合失調症患者の脳内ネットワークの結合性に与える影響を機能と構造の両面から検討する予定である。機能的ネットワークの結合性については、すでに予備的解析を行っている。発症に関連するCNVが脳の構造に与える影響については、予測していた結果が得られなかったため、異なるアプローチを用いて検討する必要がある。発症に関連するCNVを持つ患者を1つの群として扱うのではなく、サブグループに群分けしたり、CNVを持つ患者を個別に解析するなどのアプローチを検討する。また、臨床データとの関連を検討する。MRI画像解析用のパソコンの購入を予定していたが、購入しなかったため次年度使用額が発生した。H30年度使用分と合わせて、解析に必要な物品を購入する予定である。解析用のワークステーションの購入を予定していたが、解析途中でワークステーションを変更することにより解析結果に影響を与える可能性があり、購入を延期したため。また、MRI撮像プロトコルの見直しなどの理由でMRI撮像を次年度に延期したため。2019年度は、MRI撮像プロトコルを改定しMRI画像データを新たに収集する。その解析のための解析用ワークステーション購入する予定である。
細胞障害性T・リンパ球による筋細胞崩壊機構の研究

本研究は、細胞障害性Tリンパ球中に存在する細胞障害因子を同定し筋疾患における作用を検討するものであるが、以下に示す点において新知見が得られた。1.細胞障害性Tリンパ球(CTL)には2種類の細胞障害分子が存在する。1つは膜障害タンパク質パーフォリンであり、もう一つはセリンエステラーゼ(SE)である。前者はC_a^<2+>ー依存的に細胞膜に結合し、C_a^<2+>の存在下に孔を形成することによって標的細胞を殺すタンパク質である。我々は、血清中にこのパーフォリン阻害タンパク質を発見し、分離精製に成功した。これは世界でも初めてのことである。一方、SEはCTLのみならずLAK細胞にも存在し、CTL中ではパーフォリンと別の局在を示すことが明らかとなった。2.当初考えられていた事とは異なり、SEは筋構造タンパク質の分解には関与していないことが明らかとなった。CTL中には細胞内基質に存在する別種のプロテアーゼがあり、この酵素によってミオシンが分解された。3.リンパ球の細胞内可溶性分画には新種のプロテアーゼが存在し、これが従来より問題となっていたATPー依存性タンパク分解に関与する酵素であることを初めて明らかにした。我々は、この酵素をインゲンシンと名づけ生理作用を検討した。4.ミオパチーにはいろいろなものがあるが、CTLによる細胞障害を主徴とする一群(多発性筋炎など)は明らかに壊死性ミオパチーや空胞性ミオパチーとは異なる筋変性をもたらすことがわかった。本年度は,マウス細胞障害性Tリンパ球株CTLL2より,膜障害タンパク質パーフォリンの精製に成功した.パーフォリンは,キラーTリンパ球に含まれる膜障害タンパク質で,キラーTリンパ球から標的細胞膜上に放出され標的細胞膜に孔を形成し内容物を漏出させる働きがあり,その作用を増強させればガン細胞を殺すことも可能である.我々は精製したパーフォリンを用いて,以下の事実を発見した.1.パーフォリン活性は酸性ムコ多糖によって活性化された.この事実から,パーフォリンの標的細胞の選択性が説明出来ると考えられる.2.パーフォリン活性にはCaが必須である.また,酸性ムコ多糖存在下では,より少量のCaによって細胞障害が誘導される.3.Caは,パーフォリンの細胞膜への結合に必要である.即ち, Caの存在下でのみパーフォリンは標的細胞膜に結合し(Km=0.2mm), Caをキレートすると膜から解離する.4.結合後の細胞障害にもCaが必要(Km=0.05mm)であり,酸性ムコ多糖はこの作用を増強るる.以上の事実より,パーフォリンの作用機作が初めて十分に明らかにされたと考えられる.まず,キラーTリンパ球から放出されたパーフォリンは血中Caの存在下で標的細胞に結合し,細胞膜に孔を形成する.このとき,標的細胞に存在する酸性ムコ多糖によりその作用が増強される.今後は直接ガン細胞や変性筋細胞への作用を検討する.また,ある種の細菌もパーフォリン類似タンパク質を合成し細胞障害活性を持つが,パーフォリンに阻害物質によって治療の可能性も考えられる.これらは次年度の課題としたい.本研究は、細胞障害性Tリンパ球中に存在する細胞障害因子を同定し筋疾患における作用を検討するものであるが、本年度は以下に示す点において新知見を得た。1.細胞障害性Tリンパ球(CTL)に存在する膜障害タンパク質パーフォリンはCa^<2+>依存的に重合し、標的細胞膜に孔を形成する作用がある。我々は、血しょうの中にこのパーフォリン活性を抑える物質が存在することを見出し、その分離精製に成功した。この物質は分子量50万のタンパク質であり、未だ報告のない新タンパク質であった。2.CTL中にはパーフォリンの他に細胞障害に関与するセリンエステラーゼ(SE)が存在する。我々は、SEがCTLのみならずLAK細胞にも存在することを明らかにした。

また、CTL中ではSEはパーフォリンとは異なる小胞に存在することを示唆するデータも得られた。しかしながら、当初考えられていた事とは異なり、SEは筋構造タンパク質の分解には関与せず、CTL細胞内基質中の別種の酵素によってミオシンが分解されることが判明した。このことにより、SEの役割は細胞障害に直接関与するのではなく、限定分解による他タンパク質の活性化などに寄与しているものと考えられた。3.リンパ球の細胞内基質には新種のプロテアーゼが存在し、これがATPによって活性化されるタンパク分解酵素であることを明らかにした。4.CTLによる細胞障害を主徴とする多発性筋炎などのミオパチーは筋ジストロフィーなどの壊死性ミオパチー、遠位性ミオパチーなどの空胞形成ミオパチーとは異なる様式で筋が変性することが明らかとなった。
国際的な失業・環境問題の融合による財政政策の提言と政策効果の理論的・実証的検証

以下は今年度の課題研究の主要成果である。1.租税政策を中心に失業給付の正当性について検証し、その政策実施の可能性について理論的・実証的に検証した。2.環境問題の対策を、国際的な環境対策としてピグー租税・補助金政策の実施の可能性について理論的・実証的に検証した。3.租税政策中心に国際的な失業問題・環境問題を融合させる事を検討した。ピグー課税が環境税としての二重配当効果を生むことを検証し、その財源により失業問題も同時に解決する政策として実施可能であることを示した。4.租税政策による失業問題と環境問題の解決策として二重配当効果の可能性の検証について、「二重配当仮説の最適課税ルールにしたがった再評価」(共同報告者:大阪大学山田雅俊教授)、「日本財政学会」第63回大会(近畿大学)(平成18年10月78日)にて報告した。今後は、次年度からの科学研究費補助金の助成を受け、国際的に融合した財政政策により失業問題と環境問題を解決できる政策を提言し、その政策効果について理論的に分析し、さらに実証的に検証してゆくことを予定している。今年度は、財政政策の中でも中心的な政策手段である租税政策を検討する中で、発展途上国で深刻な失業問題、そして、世界的に問題となっている環境問題を融合し、その解決手段を国際的な財政政策の中に求め、政策手段の設計を行った。その成果のひとつは、Nova Science Publishersから刊行予定の研究書の1章に所収予定である。1租税政策を中心に失業問題、特に、失業給付の正当性について検証した。そして、国際的な見地から発展途上国における問題として考察し、その政策実施の可能性について検証した。2環境問題の対策を最適課税論的なピグー租税・補助金政策の見地、および租税改革の見地から検討した。さらに国際的な環境対策の問題として考察し、その政策実施の可能性について検証した。3租税政策中心の財政政策の側面から、失業問題・環境問題を融合させる事を検討した。そこで、両問題を同時に解決できる国際的な政策の提言、および実施可能性について検証した。具体的には、ピグー課税による外部不経済を生み出す財への増税により、国際的な経済不効率を是正し、さらにこの増収をもとに、労働課税の減税が可能となれば、労働インセンティブの創出効果が期待され、二重配当効果の可能性が検証され、失業問題も同時に対策可能であることを示した。今後は、より国際的に融合した財政政策により失業問題と環境問題を解決できる政策を提言し、その政策効果について理論的・実証的に検証してゆく予定である。
高温超伝導体の電磁応容の研究

研究代表者の所属の異動等もあって、当初の研究計画りに研究は進捗しなかったが、基本的方向は研究計画通りに進んでいる。(1)ZnドープYBCO単試料の作成超伝導状態の不純物効果の研究に不可欠の試料である。研究計画通り、比較的良好の超伝導特性を示す単結晶試料の作成を成功した。上記表題のシステム作成に成功し、単結晶試料で測定を開発した。研究がさらに進めば、これにより、高温超伝導体単結晶試料が低温で示す非BCS的な振る舞いの起源についてこれまでに無いはっきりした知見が得られるであろう。(3)複素電気伝導度の周波数依存性の評価50GHzでの複素電気伝導度測定に成功し、これによりマイクロ波領域でも伝導度に周波数依存性があることを発見した。この事実は超伝導発現機構の解明にとって非常に重大な意味を持っており、今後のさらなるつめが急務である。
図面データベース形成のための図面認コンパイラの開発

本研究では、移植性の高い純ソフトウェアベースの高性能な図面認識プログラムを半自動的に合成する開発支援システム(図面理解コンパイラ)を開発することを目的とする。この目的に沿って、以下に記載の具体的成果を得た。(1)状態遷移図を用いた多目的図面処理システム(図面コンパイラI)提案と実現:図面理解プロセスを状態遷移モデルに基づいて実現する多目的性のある方式を提案し、C言語とProlog言語、合計約6,500行の試作システムを実装し、実験システム上で、手書き線図形、各種地図、簡単な機械設計図の多種の図面について、対象依存部の記述の容易さと、認識結果の評価を行い、有効性を実証した。(2)オブジェクト指向型モデルを用いた汎用図面認識システム(図面コンパイラII)の提案と実現:図面コンパイラの結果の水準が不十分な場合に対処するため、オブジェクト指向型モデルの入れ替えによって対象に対する多目的性を実現する新しい方式を提案し、Prolog 5,000行、C言語7,000行からなるシステムを実装し、機械設計図、金型図、間取り図等の多数の図面を対象に認識実験を行い、方式の有効性を実証した。(3)多様な図記に現われる膨大な図形データを効率よく管理するためのデータ構造として、2種の高能率な図形データ管理構造を創案し、いずれも実験によりその有効性を実証した。図面コンパイラシステムで必要な、認識ルールを獲得するため正の例、負の例を与えて自動的に学習させるシステムを開発した。本研究では,移植性の高い高性能な図面認識プログラムを半自動的に合成する支援システム(図面理解コンパイラ)を開発することを目的とする。具体的には,大規模画像を輪郭線ベクトル(記号デ-タ)に変換し,工夫したパタ-ン用デ-タ構造上で形状抽出,認識レベルの上昇を段階的に行う図面処理基本ソフトウェアを用意し,次に認識レベルの上昇部は,個々の図面種・品質に対応して提供された状態遷移図型の認識シナリオに従って自動的に制御される,という枠組みを持つシステムの開発と実用化をめざした.本年度は,以下の各課題により移植性の高い図面認識コンパイラの基本システムを開発した.即ち,(1)図面認識コンパイラの基本設計:研究代表者らが既に開発した純ソフトウェアベ-スの大規模図面画像処理方式を拡張,一般化した処理のための構造と,図面の種類に依存する認識ル-ルを状態遷移図で汎用的に記述し(機械設計図等では構造情報を補助的に記述する手段を併用して),それを直接実行する形の,認識の汎用化のための構造とを結合した図面認識コンパイラを設計した.(2)図面認識コンパイラの基本部分の実装:本年度購入したワ-クステ-ション(SUM4/75)を中心とする実験システム上に,(1)基本設計に従って図面認識コンパイラシステムの基本部分を汎用言語(C言語約9000行,一部Prolog5000行)を用いて,移植性を考慮しつつ実装した.(3)図面認識コンパイラの基本動作の実証と評価:代表的な図面種として,国土基本地図と機械部品図,同組み立て図を選び,(2)で基本部分が実装されたシステムの動作を実験し,記述性,動作性能,認識結果を評価した.本年度は、移植性の高い純ソフトウェアベースの高性能な図面認識プログラムを半自動的に合成する開発支援システム(図面理解コンパイラ)の確立を目指して、以下に記載の具体的成果を得た。(1)オブジェクト指向型モデルを用いた汎用図面認識システム(図面コンパイラ)の提案と実現:(1)の図面コンパイラの結果の水準が不十分な場合に対処するため、オブジェクと指向型モデルの入れ替えによって対象に対する多目的性を実現する新しい方式を提案し、Prolog5,000行、C言語7,000行からなるシステムを実装し、機械設計図、金型図、間取り図等の多数の図面を対象に認識実験を行い、方式の有効性を実証した。(2)図面データの高能率管理データ構造の開発:多様な図面に現われる膨大な図形データを効率よく管理するためのデータ構造として、2種の高能率な図形データ管理構造を創案し、いずれも実験によりその有効性を実証した。

第1の構造は、図形データに固有の空間情報と属性情報を統一的に効率よく管理することができる。第2の構造は、外部記憶装置等に図形データを管理する場合のウインド処理を高速化することができる。(3)図面種類に対応する認識ルールの自動獲得システムの開発:図面コンパイラシステムで必要な、認識ルールを獲得するため正の例、負の例を与えて自動的に学習させるシステムを開発した。
有限要素法と骨リモデリングシミュレーションによる効果的顎変形症治療システムの開発

顎変形症偏位咬合モデルの有限要素解析において、上下顎骨において応力不均衡が認められた。また、臼歯部の頬舌的な歯の傾斜、解析の要素である咀嚼筋の幅径、付着部位の不均衡から、歯槽骨レベルでの応力の不均衡が明らかとなった。さらに、治療後のモデルに対して行った有限要素解析にて、上顎骨においては応力不均衡の是正が是正される傾向が認められたが、下顎骨体部での応力分布には顕著な変化が認められず、歯槽骨のレベルにおいても、応力の不均衡が認められた。本研究結果より、今後更に治療後モデルの設定には咀嚼筋群を含めた周囲組織の変化も考慮にいれる必要があることが示唆された。近年増加している顔面非対称あるいは偏位咬合を伴う顎変形症患者の効果的治療法確立のため、その原因の一つと考えられる恒常的に加わる負荷ー咀嚼ーによる応力の非対称に注目し、下顎偏位が軽減される効果的、効率的な治療法を選択するためのシステムを構築することを目的として、治療による咬合の変化と、それによる下顎骨における応力の変化および下顎骨形態の変化を有限要素解析と骨リモデリングシミュレーションにより検証している。平成24年度より継続して、平成25年度も治療前の有限要素解析モデルと、治療後を想定した有限要素解析モデルを用いて、それぞれのモデルに対して、患者固有の習慣的咀嚼時を想定した三次元有限要素解析を行った。また、その結果の一部についてはアメリカ矯正歯科学会大会において発表するとともに、インディアナ大学のBone Research Clubにおいても招待講演を行った。解析結果について、学会発表での討論などから、荷重条件の設定について検証が必要不可欠であることが明らかとなった。そのため、オクルーザルフォースメーターを購入し、平成25年度途中からは新たな被験者については、咬合力測定を行い、治療前のモデルの有限要素解析結果と比較し、荷重条件の整合性についても検証をした上で、治療後を想定したモデルについての応力解析および治療前のモデルの解析結果との比較を行っている。近年増加している顔面非対称あるいは偏位咬合を伴う顎変形症患者の効果的治療法確立のため、その原因の一つと考えられる恒常的に加わる負荷ー咀嚼ーによる応力の左右非対称に注目し、下顎偏位が軽減される効果的、効率的な治療法を選択するためのシステムを構築することを目的として、治療による咬合の変化と、それによる下顎骨における応力の変化および下顎骨形態の変化を有限要素解析とメカニカルストレスに対する反応ー拡散系の骨リモデリングシミュレーションにより検証している。平成24年度には顎変形症症例のCT画像を用いて、偏位咬合のパターン分けを行うとともに、それぞれのパターンを顕著に表す症例を選択し、治療前の三次元再構築画像を元として有限要素解析のためのモデル作成を行うとともに、一つのパターンを用いて、治療後三次元再構築画像モデルを試作した。治療前のモデル、および治療後を想定したモデルを用いて、患者固有の習慣性咀嚼時を想定した三次元有限要素解析を行った。この結果、治療後想定モデルにおいて、治療前モデルとは異なった応力分布が習慣性咀嚼時に認められることが明らかとなった。この治療前後の違いについては、次年度も引き続き画像のマッチング等用いて詳細に検討する予定である。また、解析に伴い、両モデルを用いて、正確かつ迅速で安定した計測結果が得られるモデル精度の設定を行った。これにより、今後の解析時間の短縮が可能となると考える。骨リモデリングシミュレーションについては、ソフトの改良を試みてはいるが、未だに解決しておらず、継続していくことが必要である。近年増加している顔面非対称あるいは顎変形症患者の効果的治療法確立のため、その原因の一つと考えられる恒常的に加わる負荷ー咀嚼ーによる応力の非対称に注目し、下顎偏位が軽減される効果的、効率的な治療法を選択するためのシステムを構築することを目的として、治療による咬合の変化と、それによる下顎骨における応力の変化および下顎骨形態の変化を有限要素解析と骨リモデリングシミュレーションにより検証している。平成25年に明らかになった荷重条件の不備に対する検証を平成26年度も引き続き行った。また、検証後の荷重条件に沿って新たな被験者のCT画像から構築したモデルについての応力解析を行っている。近年増加している顔面非対称あるいは顎変形症患者の効果的治療法確立のため、その原因の一つと考えられる恒常的に加わる負荷ー咀嚼力ーによる応力の非対称に注目し、下顎偏位が軽減される効果的、効率的治療法を選択するためのシステムを構築することを目的として、治療による咬合の変化と、それによる下顎骨における応力の変化および下顎骨形態の変化を有限要素解析により検証した。治療前のモデルの有限要素解析において、下顎骨体部においての応力不均衡も認められたものの、臼歯部の頬舌的な歯の傾斜、解析の要素である咀嚼筋の幅径、付着部位の不均衡から、歯槽骨レベルでの応力の不均衡が明らかとなった。さらに、治療後のモデルに対して行った有限要素解析にて、下顎骨体部での応力分布には顕著な変化が認められなかったものの、歯槽骨のレベルでの詳細な検討の結果、治療後においても、解析の要素としている筋の太さや、付着部位の左右差から、均等な応力分布とすることは難しい事が明らかとなった。

この結果より、成長期の顎変形症偏位咬合患者への積極的治療が、偏位の軽減に寄与すると立証すること難しかったものの、今回の研究結果から、成長期に、治療結果に付随して変化すると思われる咀嚼筋群の形態変化についての変数入力をすることが解析に不可欠であることが明らかとなり、今後さらに成長による変化を変数として入力することが出来る解析方法を構築することが、治療法選択のシステム確立に必要と考えられた。顎変形症偏位咬合モデルの有限要素解析において、上下顎骨において応力不均衡が認められた。また、臼歯部の頬舌的な歯の傾斜、解析の要素である咀嚼筋の幅径、付着部位の不均衡から、歯槽骨レベルでの応力の不均衡が明らかとなった。さらに、治療後のモデルに対して行った有限要素解析にて、上顎骨においては応力不均衡の是正が是正される傾向が認められたが、下顎骨体部での応力分布には顕著な変化が認められず、歯槽骨のレベルにおいても、応力の不均衡が認められた。本研究結果より、今後更に治療後モデルの設定には咀嚼筋群を含めた周囲組織の変化も考慮にいれる必要があることが示唆された。平成25年度に荷重条件の再検証を行うこととなったため、平成24年度に作成したモデルが使用できなくなったこと、再検証に必要な十分な被験者のデータの収集および検証作業に約1年かかってしまったため平成26年度に予定していた治療方針決定システムの構築が非常に遅れてしまった。そのため、研究期間の延長を申請し、この度平成27年度も引き続きシステム構築を行うこととした。歯科矯正学平成27年度前半に26年度に引き続きパターン分けした治療後三次元画像モデルの作成と同モデルを用いた有限要素解析を行い、未治療、治療後モデルの解析結果をマッチングさせ、治療効果を検証する。また、27年度後半には各偏位咬合パターンにおける効果的治療方針決定システムの構築を行う予定である。研究成果については、9月に行われる国際学会にて、同研究分野の専門家とdiscussionを行う予定としており、また、顎変形症学会雑誌およびorthodontic wavesに論文投稿することとしている。25年度より、被験者から新たな検査結果(咬合力測定)を採取し、荷重条件の検証を行うこととした。このため、平成24年度に作成したモデルが使用できなくなったため、治療による効果を検討するための十分な数の被験者のデータが得られたとは言い難い。このため、26年度においても積極的にデータの収集を行わなければならず、本来の26年度の予定である治療方針決定システムの構築に遅れが生じる恐れがあるため。骨リモデリングシミュレーションについては、ソフトの改良を試みてはいるが、未だに解決しておらず、継続していくことが必要であるが、これは計画においても次年度以降も継続して行う予定としていたことであり、それ以外の症例のパターン分け、モデルの作成等はある程度予定としていたことを達成しているため。平成26年度も平成25年度に引き続きデータの蓄積を行っていたため研究結果の発表および論文投稿ができなかったため。26年度前半は25年度に引き続きパターン分けした治療後三次元画像モデルの作成と同モデルを用いた有限要素解析を行い、未治療、治療後モデルの解析結果をマッチングさせ、治療効果を検証する。また26年度後半には、各偏位咬合パターンにおける効果的治療方針決定システムの構築を行う予定である。研究成果についてはorthodontic wavesに投稿し、また2015年のWFOにおいても発表を行う予定としている。
形式証明の理論依存性解析とその計算可能証明発見への応用

古典的存在証明からの計算的意味の抽出について、未解決問題を含む決定問題の難問に対する証明構造のケーススタディを行った。「右線形かつ強無曖昧な項書換え系は合流性を持つ」(RTA open problem58)は、可算選択公理を用いた停止順序の存在は証明できるが、具体的な順序の構成が困難なため未解決問題である。順序の構成条件の精査と、有限リダクショングラフによる構成的証明に基づき、二つの異なる新たな部分クラスに対し、肯定的結果を得た。また、最近、散見される決定問題の難問に対する二つのyes/noをそれぞれ決定する準アルゴリズムを並行させる証明手法について、一般化の考察を進めた。(1)については、Christian Sternagel博士(2013年11月まで本研究室ポスドク、現インスブルック大学)の協力により、Higmanの補題のminimal bad sequence論法に基づく標準的な証明をIsabelle/HOL上に実装し、さらに2012年10月30日にIsabelle Archaive of Formal Proofsに登録したOpen inductionのライブラリを用いた証明(Tierry Coquandによる1993年の証明)のIsabelle/HOLへの実装を試みた。ただし、原証明にはギャップがあり、Alfons Geserによるad hocな修正が知られているが、現在、open inductionの原理の拡張に基づく修正の検討を続けている。(2)については、博士課程前記学生を雇用し調査したが、学生の定理証明系に対する理解がおよばす頓挫した。H26年度においては、定理証明系Isabelle/HOLによる形式証明の実装にかわり、証明変換系の基礎となる項書換え系における新たな合流性の十分条件について、研究を進めた。項書換え系の合流性は、計算結果の一意性や等式論理における無矛盾性を示す十分条件である。項書換え系が停止しない場合、左線形な場合については1970年代より主要な十分条件が知られていたが、左非線形の場合については、未解決問題が多く残っている。その中で、左線形にかわり右線形を仮定する未解決問題(1990年に提示された)「強無曖昧かつ右線形な項書換え系は合流性を持つ」に挑戦し、リダクショングラフに基づく新たな証明手法を開発し、「強無曖昧かつ弱浅性を持つ項書換え系は合流性を持つ」を示した(第25回自動推論国際会議H27年8月ベルリン開催にて採録・発表予定)。この手法は、従来の等式証明上に整礎順序を発見的に構成する証明手法に対し、書換え関係の有限部分集合であるリダクショングラフを変形・拡大することで合流する書換え列を構成する革新的なものであり、上記、未解決問題における重要なステップと自負している。また、パリ第六大学滞在中(H26年9月10月)にJean-Pierre Jouannaud教授(Ecole Polytech)らと共同で、異なるアプローチによる左非線形な項書換え系の合流性の十分条件を提案した。これは、rankとよばれるリデックスのネストの回数に注目し、rank-increasingであれば、書換えの系列は階層化される。これは、階層化が保存される限り、ω曖昧なcritical pairを含む場合についても拡張が可能な柔軟な条件となっている。(現在、国際会議CSL2015に投稿中。)なお、これら二つの結果は互いに独立である。H27年度には、未解決問題を含む困難な証明問題について証明構造のケーススタディを進めた。具体的には(1) 1990年に提案された未解決問題である「強無曖昧な右線形項書換え系の合流性」、(2)1981年にMayrにより証明されたが証明が複雑で理解が困難であり、2011年にJ.Lerouxにより提案された簡潔化された新証明(ACM POPL 2011)が与えられた「ペトリネットの到達可能性の決定可能性」、(3)1980年より未解決問題であった「決定性木語変換器の等価性の決定可能性」(Seidlらにより2015年に肯定的に解決。IEEE FOCS 205)である。これらは(1)は停止順序、(2)は有限基底性、(3)はネーター環の昇鎖列において、存在証明はできても実際のインスタンスの構成ができない、という共通の難しさ(本研究のモチベーション)に起因する。(1)は、いまだ未解決であり、肯定的に解決されるならば、Van Oostromの減少図手法により必ず適切な停止順序が存在するが、減少図手法は具体的な停止順序の構成法のヒントは与えない。部分的解決として、減少図手法(従来手法)の適用を試みた停止順序の構成に基づく手法(第24回計算機論理国際会議発表)、新手法としてリダクショングラフの有限性に基づく構成的手法(第25回自動推論国際会議発表)を提案した。(2),(3)は、いずれも肯定・否定の双方を探索する二つのセミアルゴリズムを並行して実行することにより、いずれかの成功により判定する。同様の例は、「normed-BPAにおける分岐双模倣の決定可能性」(Fu, ICALP2013)などでも観察されている。結果的には、高階定理証明系Isabelle/HOLにおける証明項の取り出しの実装的複雑さなどにより、十分な形式証明の実装は進んでいないが、今後、継続して続ける予定である。「右線形かつ強無曖昧な項書換え系は合流性を持つ」

(RTA open problem58)は、可算選択公理を用いた停止順序の存在は証明できるが、具体的な順序の構成が困難なため未解決問題である。順序の構成条件の精査と、有限リダクショングラフによる構成的証明に基づき、二つの異なる新たな部分クラスに対し、肯定的結果を得た。また、最近、散見される決定問題の難問に対する二つのyes/noをそれぞれ決定する準アルゴリズムを並行させる証明手法について、一般化の考察を進めた。現在までに、項書換え系の合流性に対し、リダクショングラフに基づく革新的な証明手法を提案することができたが、本研究提案の主題に対しては周辺的な技術が必要である。数学的な定理・補題の形式証明については遅れがでている現状である。この一因は、当初、学生雇用により、形式証明の定理証明系上での実装を進める予定であったが、学生にはハードルが高く、H27年度は、学生雇用のみならず、研究代表者による形式証明実装を進める予定である。Open inductionライブラリは2013年に形式証明ライブラリAFP-Openに採録・登録されたが、定理証明系Isabelle/HOLのバージョンアップに伴うメンテナンスを行っている。形式手法最終年度(H27年度)は、(1)左非線形な項書換え系の合流性の十分条件について、リダクショングラフに基づく証明手法による、さらなる拡張、および(2) Lovaszの補題をターゲットにした定理証明系Isabelle/HOL上の形式証明の実装とその証明項の変換についてのケーススタディを進める。Higmanの補題については、Monika Seisenbergerらが既に研究を進めており、まだ試みられていないLovaszの補題をターゲットとする。特に、Lovaszの補題は、命題論理の積和標準形の充足可能性を確率的に保証する応用が知られており、確率的な充足可能インスタンスの存在と具体的な充足可能インスタンスの構成に差があり、古典証明における計算可能性について、適切なケーススタディと考えている。上記の実績概要にあげた(1)のTierry Coquandによる原証明の修正は開始前より予定していたが、予想以上に微妙な問題(Isabelle/HOL上のでの形式証明記述上の記号の扱いの問題を含む)があり、手間取った。(2)については、雇用した学生の能力が及ばす(定理証明系の習得には通常、最低3か月程度は要し、使いこなしは数学的な証明力に依存する)、H26年度に研究代表者自身が進める予定である。このため、ミュンヘン大学、スワンジー大学などとのインフォーマルな討論や研究交流は行ったが、論文発表や学会発表等には至らなかった。Open induction原理がそのままではHigmanの補題の証明が不自然な順序を用いることになるため、原理の拡張が必要と考えている。その検討をスワンジー大学Ulrich Berger博士、Monika Seisenberg博士らの協力を得て進め、Isabelle/HOL上の形式証明ライブラリとしてHigmanの補題のopen inductionによる証明と合わせて実装をめざす。
がん化の初期過程を調節するサイクリン複合体の研究

マウス骨髄細胞よりJ7、T88、T88-Mの3種の細胞株を樹立しその性状を解析した。これらすべての細胞株はIL-5に依存性である。J7はさらに骨髄支持細胞にも依存性を示す。この骨髄支持細胞依存性の一部はc-kitのリガンドであるstem cell factorへの依存性で説明できる。T88は骨髄支持細胞依存性を脱却したものである。T88-MはT88より低濃度のIL-5で維持でき、IL-5レセプター数が上昇している。J7は免疫グロブリン遺伝子の再構成が起こっておらずproB細胞と思われる。またJ7はλ5、mb-1、B220のmRNAを発現しており、しかもsterile μmRNAの発現もある。ところが、T88、T88-Mではこれらの発現は非常に低くなっている。特に、T88からT88-Mへ移行する過程でのpRb、G1サイクリン複合体の変化を追究中である。現在、T88-Mを骨髄支持細胞と共に培養した場合と単独で培養した場合とで坑pRB抗体による免疫沈降物を比較検討したところ、T88-M単独培養では分子量約4万と6万の蛋白質がpRBに新たに結合していることを見いだしている。また、サイクリンD1に対する抗体を作製した所である。現在、この研究に使う細胞の性状を検討しているところで、骨髄支持細胞からのB・マクロファージ系細胞の離脱の際のサイクリン複合体の変化については明確な結論を得ていない。現在、pRb、サイクリンD1、D2に対する抗体を作製し、CDK4に対する抗体を作製すべく免疫を続けているところである。
MOCA遺伝子改変マウスにおける神経細胞の形態形成と軸索再生の機序解明

Dock3はWAVE分子複合体を細胞膜へ移行させることによって軸索伸長を促進するDock3はWAVE分子複合体を細胞膜へ移行させることによって軸索伸長を促進するMOCAは神経細胞に特異的に発現しRac1を活性化する機能を持つ。我々はMOCAの活性中心となる5つのアミノ酸残基を同定した。これらのアミノ酸を1つでもアラニンに置換するとRac1を活性化出来ないことから、MOCAの活性には必須のアミノ酸残基であることが判明した。さらに、これら活性中心となるアミノ酸残基は、MOCAのホモローグであるDock1、Dock4でも同じ位置にあり、Dock family全体に共通している可能性が考えられる。今後はさらに多数のホモローグで検証する必要がある。緑内障は主要な失明原因であるが、現在のところ十分に確立した治療法はない。グリア型グルタミン酸トランスポーターの機能低下によるグルタミン酸のオーバーロードが緑内障発症の大きな要因であることが示唆されており、グルタミン酸トランスポーターを活性化することが新たな治療法開発に繋がると考えられる。そこで、グリア型グルタミン酸トランスポーターを活性化する物質を検索したところ、我々はIL-1にその機能がある事を明らかにした。IL-1の作用により細胞内ナトリウムが低濃度に維持され、その結果グルタミン酸トランスポーターの活性が増大されていた。また、このようなIL-1による作用にはcaspase-11の発現誘導にともなうアクチン繊維の脱重合が必要であることも判明した。一方、網膜の組織培養にIL-1を投与すると、神経細胞へのグルタミン酸毒性が著しく軽減していた。これらの結果は、今後の緑内障治療研究を考える上で重要な所見と考えられる。この成果は国際誌、Molecular and Cellular Biologyに掲載された。本研究では神経細胞におけるModifier of cell adhesion protein(MOCA)の機能を探索する。特に神経細胞の形態形成、軸索伸長、軸索再生におけるMOCAの役割を遺伝子工学的手法によって検討することで、神経発生・変性・再生に渡るMOCAの機能を明らかにし、神経変性疾患の発症メカニズム解明や治療法の開発に応用することを目的としている。これまでの解析から、MOCAはElmoと結合して細胞膜へ移行した時にRac1を強力に活性化する事が明らかとなったが、研究代表者はこの時点でMOCAがリン酸化されることを見出している。MOCAのリン酸化についての機能は全く不明であったが、WAVEとの結合がリン酸化によって制御されていることを新たに明らかにした。その一方で、MOCAのリン酸化はRacl活性に対しても何らかの影響を与えている可能性が考えられたことから、リン酸化部位およびリン酸化酵素を同定するための解析を行った。MOCAのリン酸化はSDS-PAGEによるバンドシフトにより確認できるため、種々の領域を欠損させたMOCA変異体を作製し、バンドシフトの有無を解析した。その結果、MOCAリン酸化部位はDHR-1およびDHR-2領域内にそれぞれ存在することが明らかとなった。今後はDHR-1およびDHR-2領域内にミスセンス変異を導入したMOCA変異体を用いてリン酸化アミノ酸の特定を進めるとともに、MOCAのリン酸化修飾が視神経再生にどのような影響を与えるのかを検討する。別名でModifier of cell adhesion protein (MOCA)と呼ばれるDock3はアルツハイマー病の原因物質であるpresenilinに結合する新規の蛋白質として発見された。これまでに申請者はDock3が中枢神経系に特異的に発現し、細胞骨格の構築を制御するRac1特異的なguaninenucleotide exchange factor(GEF)であることを明らかにしてきた。本研究ではDock3の神経細胞内における機能解析を進め、Dock3が神経栄養因子brain-derivedneurotrophic factor (BDNF)の下流で軸索伸長や酸化ストレス耐性に寄与することを解明した。またDock3の活性中心となる5カ所のアミノ酸を同定したが、この活性中心はDock3のホモローグであるDock1、Dock2およびDock4にも共通していることが判明した。さらにDock3は細胞膜上でFynやWAVEなど細胞骨格を制御するタンパク質と複合体を形成し、アクチン繊維の再構成を制御することによって軸索伸長を促進することを明らかにした。実際にDock3を過剰発現するトランスジェニックマウスを作製したところ、野生型マウスと比較して、視神経外傷後の軸索再生が顕著に亢進することを発見した(Namekata et al., ProcNatl Acad Sci USA,2010)。このようなDock3の機能は多くの神経変性疾患の治療に応用できる可能性がある。
天然有機化合物の合成に有用な新活性種の開発とSyn効果の本質の解明

従来、種々のスルホン化合物の位置および立体選択的な合成法並びにスルホニル基に特徴的な新合成反応を開発し、天然有機化合物の合成などへ積極的に活用してきたが、本年度は先に開発したビニル型スルホンおよびアリル型スルホンの位置および立体選択的合成法の開発に引き続き、アルキンのヨ-ドスルホン化によって容易に得られる(E)ー2ーヨ-ドー1ートシルー1ーアルケン(I)の合成素材としての潜在力を明らかにした。即ち、(I)を直接接触還元することにより(Z)ービニル型スルホンが、三級アミンで処理したのちに接触還元すれば(Z)ーアリル型スルホンが得られることが明らかとなったが、更に1ートシルー1ーアルキン並びにその二量体の合成、βートシルエナミンやその加水分解によるαートシルケトンの合成、アルキル銅試薬によるβーアルキル置換ビニル型スルホンの立体特異的合成など、種々の有用なスルホン誘導体調製のための優れた合成中間体となり得ることを明らかにした。また、種々のジエン類のヨ-ドスルホン化により得られる付加物も、ポリエニルスルホンやピロ-ル類の合成に広く活用できることを見い出した。一方、先にビニル型スルホンのアリル型スルホンへの変換反応において見い出した。「Syn効果」の本質解明のために、種々のビニル型スルホン並びに関連化合物の調整とそのX線結晶構造解析を行った。その結果、最も単純な(E)ー1ーブテニルスルホンは結晶中あるいは溶液中においてもシン型では存在せず、「Syn効果」はアリル型スルホンへの遷移状態においてのみ作用していることを明らかにした。この遷移状態は6π電子系の疑似芳香化によって安定化されているものと考えられるが、実際、等電子構造を有するγーヘテロ置換ビニル型スルホン類のX線結晶構造解析を行ったところ、いずれもsynーコンホメ-ションを有していることが明らかとなった。なお、オレフィン化合物のパラジウム触媒を用いたカルボニル化反応において、共触媒として塩化銅(II)および(I)を使い分けることにより、それぞれ、モノカルボニル化ならびにジカルボニル化反応を容易に制御できることとを見い出した。