hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痛みによるストレス反応を客観的にとらえる指標の検討

痛みによるストレス反応を客観的にとたえる指標を検討することで、術後痛の早期からの抑制を目的とした。唾液αアミラーゼ活性は客観的なストレスマーカーになりうる可能性が示唆された。今後も追加の検討が必要であると考えられた。また、肥満細胞からトリプターゼは一次求心性線維の自由神経終末に存在するPAR-2に結合し、活性化させることで神経性炎症が惹起される。PAR-2は、術後早期の痛みの成立に関与するが、それ以降は他の因子が関与すると思われる。これからの研究課題として、検討する予定である。近年、術後疼痛の発生機序の一つとして肥満細胞の関与が報告されてきている。皮膚や粘膜下組織に存在する肥満細胞が種々の刺激により脱顆粒すると、ヒスタミン、セロトニン、トリプターゼ、血小板活性化因子(PAF)等のケミカルメディエーターが放出される。このうちトリプターゼは、一次求心性線維の自由終末に存在するProtease-activated receptor -2 (PAR-2)に結合し、活性化させることによって神経性炎症が惹起される。そこで今回、肥満細胞とPAR-2ならびに術後痛との関連を調べるため、以下の実験を行った。1.吸入麻酔による全身麻酔下にPAR-2のagonistであるSLIGRL-NH2を100μMおよび1mM 100μLにてラット足底に注射する。2.注射後、30分、1時間、2時間、4時間、1日、2日、4日、7日において、自発痛、機械刺激、熱刺激、冷刺激を与えて痛覚過敏の状態を観察し、コントロール群比較する。これによって、以下の結果を得た。自発痛は、1mM SLIGRL-NH2にて惹起されたが、その反応は注射後15分以内でほぼ消失した。機械刺激による逃避行動は、注射後1日まで過敏化していたが、それ以降は術前値と変わらなかった。熱刺激による逃避行動の過敏化は、注射後から4日後まで続き、7日後に消失した。冷刺激による逃避行動は観察できなかった(実験方法が適切でなかった)。これらはPAR-2を介して種々のTRPチャネルを活性化している可能性がある。平成24年度の臨床研究については、痛みによるストレスを客観的に評価できる指標の検討ー知覚・痛覚定量分析装置、唾液α-アミラーゼ活性、血清マロンジアルデヒド値を用いた評価ーであり、公募した健常な一般人を対象者とし、Power analysisを行った結果、予定対象者人数は26人であったが、今年度、実際に施行した人数は14人であった。実験的な痛みの誘発は、重量によるものであり、先端の平坦な、直径約3mmのロッドの上におもりを負荷して、皮膚を圧迫することで発生させる。段階的におもりの負荷量を増加させ、痛みの強度を変化させる。痛みを与える部位は、各被験者の下腿脛骨骨幹部前面とした。痛みの均一化をPain-visionTMにより行い、痛み度=(痛み対応電流ー最小感知電流)/最小感知電流を決定し、均一化された痛みとする。同等の痛み度を3段階設定し、これらを誘発するおもり・温度を各被験者で決定する。測定項目はストレスマーカーと痛み度の相関関係で、唾液α-アミラーゼ活性と痛み度との相関関係を分析した。また同時にVAS(Visual analogue scale)法により評価した痛みの値と痛み度との相関関係を記録した。この結果、唾液αアミラーゼ活性と痛み度は正の相関関係を示した。また、VASと唾液αアミラーゼ活性も、正の相関関係を示した。現時点では、唾液αアミラーゼ活性は、客観的なストレスマーカーになりうる可能性が示唆されるが、今後も残りの対象者にも施行し、検討する必要があると思われる。術後痛の発生機序の一つとして、肥満細胞の関与が報告されてきている。粘膜下組織や皮膚に存在する肥満細胞が種々の刺激により脱顆粒すると、ヒスタミン、セロトニン、トリプターゼ、PAFなどのケミカルメディエーターが帆出される。このうちトリプターゼは、一次求心性線維の自由終末に存在するProtease-activatedreceptor(PAR-2)に結合し、活性化されることにより神経性炎症が惹起される。そこで肥満細胞とPAR-2ならびに術後痛との関連を調べるため、PAR-2のアゴニストを用いて実験を行った。前年度までにPAR-2が術後痛成立に関与することが分かったため、本年は手術後痛を抑制する試みとして、PAR-2のアンタゴニストを用いて行動評価を行った。1)ラット術後痛モデルにおけるPAR-2 antagonistの前処置効果を検討した。10mMENMD1068 100μLを足底部に皮下注射して、30分後に足底切開した。切開後、経時的に自発痛の観察および機械刺激、熱刺激に対する反応を評価した。

結果:ENMD1068の足底注射は、術後の早期の自発痛(A)、機械的アロディニア(B)、熱痛覚過敏(C)を1日から2日程度それぞれ抑制した。(**p<0.01and***p<0.001)結論:PAR-2は術後早期における痛みの成立に関与するが、それ以降は他の因子が関与すると思われる。これからの研究課題としたい。口腔外科●ヒトを対象とした臨床研究における、αアミラーゼ活性と血清マロンジアルデヒドと痛み度との相関関係においては、ある程度傾向はつかめたものの、定量化には至らなかった。今後も継続して検討が必要と思われる。平行して今年度はラットを用いて術後痛発症のメカニズムの解明を主として研究を行い、肥満細胞とPAR-2の術後痛におけるある程度の結果が得られた。これらの研究については、歯科麻酔科の協力の下行った。今年度は予定対象者全員に対して、痛み度と唾液αアミラーゼ活性をの測定を施行する予定であったが、公募対象者が集まらなかったため、施行途中である。また、ストレス下での血清マロンジアルデヒド値の適切な測定方法、測定時期に関して、依然として検討中のため、施行できていない。●臨床研究におけるαアミラーゼ活性と血清マロンジアルデヒドと痛み度との相関関係に関しては、ヒトを対象としてさらに症例数を増やし、相関関係の検討を継続して行う。また、前年度のPAR-2に関連した術後痛発生機序解明を、ラット術後痛モデルを用いて、antagonist・agonistなどを使いながら行っていく。これについては歯科麻酔科の了承を得ている。公募対象者をさらに募り、予定対象人数まで施行する予定である。対象者の招集が悪い場合には、謝金等も検討する。血清マロンジアルデヒドの測定時期について、文献を含めた、早期の検討をすすめ、ストレス下での測定を開始する。PAR-2のantagonistの使用による研究を予定しているため、次年度使用額においてラットやラット飼育代、ならびにPAR-2受容体のantagonist・agonistを購入予定である。学会旅費物品費(ラット購入・飼育代試薬代)臨床研究における薬剤代αアミラーゼ活性測定用チップならびに血清マロンジアルデヒド測定用キット代上記の結果を学会ならびに論文等で発表する資金(旅費を含め)として、研究費を使用する予定である。また、時間的な余裕があり、可能なら、実験計画に記した、臨床研究2:アルファ2作用薬のデクスメデトミジンおよび超短時間性ベーター遮断薬のエスモロール静脈内投与に対する術後疼痛の検討についても、薬剤含め、資金を使用する予定である。
Ξハイパー核・原子の生成とダブルΛ状態への遷移

近年、ダブルストレンジネス(S=-2)状態(Ξハイパー核、Ξ^-原子、ダブルΛ核等)やΛΛやΞNの素過程の相互作用に対する関心が高まり、いくつかの興味ある実験がわが国のKEKや米国のBNLで進行している。本研究の目的は、ダブルストレンジネス状態の生成・構造と強い相互作用による遷多の過程(Ξ粒子の生成・吸収、Λ粒子はの転化と核への付着)を調べることであった。KEK-E176実験に於いて、エマルジョンとカウンターを組み合わせるテクニックを用いることによって(Κ^-,Κ^+)反応で生成されたΞ粒子がエマルジョン中でストップするイベントが抽出され、その中にダブルΛ核の生成が1例、2個のシングルΛ核(twin Λhypernuclei)の同時生成が3例発見された。これらのイベントは、エマルジョン中の原子にトラップされたΞ粒子が原子軌道から原子核に吸収され、核内陽子との反応によって生じた2個のΛ粒子が原子核に付着したものと考えられる。他方、我々はダブルΛ核を生成・観測する別の方法を検討・提案した(Κ^-,Κ^+)反応は運動量移行が大きいために、生成された1個のΞ^-(または2個のΛ)がそのまま核内に留まる(Ξハイパー核もしくはΛΛハイパー核の直接生成)確率は非常に小さく、大部分は核外に放出される(準弾性散乱)。上記の方法は、こ準弾性散乱過程で生成されたΞ^-をエマルジョン中でストップさせるわけであるが、ストップして原子核に吸収される確率は小さくダブルΛ核を作る方法として効率は高くない。これに対し我々は、次のようなプロセスによって(Κ^-,Κ^+)反応点でダブルΛ核が生成される確率が大きい事を指摘した。(1)準弾性Ξ^-粒子が核内核子との再散乱によって運動エネルギーを失って原子核に捕獲される。(3)そのfragmentationの結果、種々のダブルΛ核が生成される。我々は、種々のターゲット核に対して、どのようなΛ核がどのような確率で作られるかを計算し、例えば、^9Beターゲットの場合には^5_<ΛΛ>Hが特に大きい確率で作られることを見出した。現在、米国ブルックヘブン国立研究所(BNL)において進行中のE906実験においては、(Κ^-,Κ^+)反応点で生成されたΛ核のπ^-崩壊により放出される2個のπ^-を円筒型検出器系(CDS)を用いて観測することを目指している。2個のπ^-エネルギーが測定されれば、生成されたダブルΛ核が同定され、その結合エネルギーがもとめられる。

第一の課題は、Ξ^-・原子核結合状態から、ΛΛ状態への遷移機構を研究することであった。原子核に結合されたΞ^-粒子は陽子と反応して2個のΛ粒子に転換する。この時のconversion widthを三つに分けて計算する-2個共に核に捕捉されるwidth、1個が捕捉され1個が放出されるwidth、2個共に放出されるwidth。始状態のΞ^-・陽子及び終状態のΛに対して核内一体ポテンシャルのもとで性格に解かれた波動関数を求め、残り核子状態については殻模型波動関数を用いて上の過程に対応する遷移行列を求める。我々の以前の取扱いは次の点で不十分であった。第一に、核子は各軌道に平均的につまっていると簡単化していた事である。この点については、今回は正確な殻模型波動関数を用いた。第二に、終状態のΛ粒子が連続状態になる場合に入射波を含む定常波型散乱波動関数を用いていた点である。Λ粒子は核内でのconversionによって生成されるので入射波は含まれない。今回はKapur-Peierls法を用いて、そのような境界条件を正確に考慮した。以上のごとく、将来の実験により観測されるであろう3種類のconversion widthに関して、理論的により信頼しうる結果を得たことが第一の成果である。第二に、KEK-E176実験によってエマルジョン中に見いだされた3例のtwin Λhypernucleiのイベントにおいて、始状態のΞ^-と原子核(C、N、O)の結合状態のエネルギーが決められているが、このデータはΞN相互作用に関する有益な情報を与えるものである。理論的にはΞN相互作用はSU3不変OBE模型によって推定されるが、いくつかの模型の結論は定性的にすら異なっている。我々は、まず不十分な引力を与えるNijmegen model-Dから出発し、G行列理論を用いてΞN有効相互作用を求め、次にそれをfoldingすることによって得られるΞ-核相互作用を用いて、Ξ^--核間の結合エネルギーを求めた。その結果、データは無理なく再現され、従来はほとんど未知であったΞN間相互作用が、平均的にはかなり強い引力であること、そしてSU3不変OBE模型の一定の選別ができることが示された。平成8年度の研究実績は以下の通りである。まず、平成7年度に投稿された論文「Three-body model study of A=6-7 hypernuclei : halo and skin structures」が5月に出版された(Phys. Rev. C53 (1996) 2075)。この研究は肥山詠美子、上村正康(九大理)、元場俊雄(大阪電通大)、山田泰一(関東学院大)と各氏と共同でなされたもので、A=6-7体の中性子(もしくは陽子)過剰Λハイパー核に出現し得る中性子(陽子)ハロ-・スキン構造が、組み替えチャネル結合ガウス関数基底変分法による三体模型の精密な取り扱いに基づいて論議された。特に^6_ΛHeがα核+Λスキン+中性子ハロ-の三層構造を有するとの指摘は多大な関心を呼んだ。上記グループによる共同研究は、その後、近い将来に予定されているΛハイパー核のγ線の精密測定実験によって励起スペクトルが数keVのオーダーで得られるであろう事を見据え、ΛN相互作用の特徴(特にスピン依存力)しハイパー核構造との関連を精密な三体・四体計算を通じて解明する方向に発展した。まず、α+α+Λの簡単な三体構造を有する^9_ΛBeの[2+(^8Be)【cross product】(1/2)_Λ]
父性由来エピジェネティック制御因子の探索と機能解析

われわれはいくつかの状況証拠をもとに、精子は受精後の胚発生に対して積極的な働きかけをしているのではないかという作業仮説を立て研究を行っている。受精の際精子から卵子へと持ち込まれる精子核タンパク質(父性由来因子)に着目し、それらの同定と機能解析を行っている。その受精・初期胚発生における機能を解析するため、精子核抽出物やその残余物を卵子へマイクロインジェクションした。その結果、精子核抽出物中には卵子の活性化や雄性前核の形成、着床前初期胚発生にかかわる因子が含まれていることが示唆された。精子核抽出物についてプロテオミクス的手法により計30種類のタンパク質を同定した。興味深いことに、その中にはプロタミンやヒストン、精巣特異的な転写因子といった従来知られている核タンパク質の他に、プロテアソームの各種サブユニットやシャペロンタンパク質、さまざまな酵素タンパク質などが含まれていた。また、精巣特異的なアクチン関連タンパク質(Arp)やアクチン結合タンパク質(プロフィリン)といった細胞骨格系タンパク質も同定された。近年、核内Arpがクロマチンの構造変化に関与することが示されていることから本年度では特にArpやプロフィリンに着目し、その詳細な局在解析とノックアウトマウスの系による機能解析を行っている。また、受精後における父性由来因子の挙動解析を行うことを目的に、卵子や初期胚を生きたまま蛍光観察できる実験システムをソフト面、ハード面で構築した。本システムを用いてグローバルなDNAメチル化状態の経時変化や円形精子細胞注入胚での観察を行い、論文としてまとめた(後述)。そこで、受精の際精子から卵子へと持ち込まれるタンパク質(父性由来因子)に着目し、それらの同定と機能解析を行いたいと考えている。本年度はまず、卵子に持ち込まれる精子由来因子の受精後期における機能を解析するため、精子核抽出物やその残余物を卵子へマイクロインジェクションした。その結果、精子核抽出物中には少なくとも卵子の活性化や雄性前核の形成にかかわる因子が含まれていることが示唆された。そこで、精子核抽出物について2次元電気泳動法と質量分析法を組み合わせ、それら因子の網羅的同定を試みた。現在までに計43スポット、30種類のタンパク質を同定している。興味深いことに、その抽出物中にはヒストンや精巣特異的な転写因子といった従来知られている核タンパク質の他に、プロテアソームの各種サブユニットやシャペロンタンパク質、さまざまな酵素タンパク質などが含まれていた。また、精巣特異的なアクチンタンパク質やアクチン結合タンパク質(プロフィリン)といった細胞骨格系タンパク質も同定された。これらタンパク質のいくつかについてウエスタンブロット分析を行ったところ、それらは確実に精子の核画分に含まれていることから、受精の際卵子へと持ち込まれている可能性が高い。今後は遺伝子ノックアウトの系を用いてこれらタンパク質の受精後の機能解析をしていきたい。また、本研究では受精後における父性由来因子の挙動解析を行うことを目標の一つに掲げている。そこで、本年度は受精前後の卵子を生きたまま蛍光観察できる実験システムをソフト面、ハード面で構築した。今後は同定した父性由来因子を蛍光ラベルし、卵子内における局在性、動態変化を観察したいと考えている。
染色布の耐光堅ろう度における基質および紫外線吸収剤の効果

本研究は、日常生活において実用的に用いられている繊維製品の光変退色における耐光堅ろう度を明らかにすることを目的とした。分散染料による染色布へのマルチクロマティックな光による照射実験とともに、モノクロマティックな光による分光照射実験を行うことにより、染色布の光変退色特性を解明するとともに、紫外線吸収剤(UVA)の変退色防御効果の波長依存性を作用スペクトルにより提示することに主眼をおいた。その際には基質の相違による影響に着目した。その特性解明に当っては、照射エネルギーを基準として検討した。その結果、以下の知見を得た。1.汎用されている4種類の分散染料によるポリエステル染色布を対象として、ベンゾトリアゾール系UVAによる耐光堅ろう度を検討した。ポリエステル布上で、UVA1%o.w.f.において25%55%の変退色防御効果が認められた。照射波長別の分光照射により、紫外領域において変退色防御効果が顕著であるとともに、染着したUVAの光吸収率を上回る効果が生じることが明らかとなった。UVAの作用は単純な光吸収のみによるものではなく、ラジカル反応の制御などの作用機構によって染色布の変退色を抑制しているものと推察された。2.JISブルースケール規定の分散染料によるポリエステル染色布およびナイロン染色布の耐光堅ろう度を検討した。ナイロン布に対してUVAの防御効果は実質的に認められなかった。一方、ポリエステル布においては全ての染色布においてUVAの効果が認められた。UVAは光を吸収する機能に加え、一重項酸素^1O_2を消去して染料分子の酸化を防止すると考えられ、染料分子の還元によって変退色を引き起こすと見込まれるナイロン染色布に対しては、UVAは機能を果たさなかったと推察された。本研究は、繊維界面に存在する染料の光退色を波長依存特性として解明し、染色布の変退色にかかわる情報を集積し、染色布保全への指針を得ることに主眼をおいている。その際には、繊維基質および紫外線吸収剤の変退色への効果、すなわち、染料・繊維界面における相互作用に起因する光退色への影響を解明することを目的としている。分散染料を2種類(C.I.DisperseRed 167:1およびDisperseRed323)選定し、ポリエステル布を染色した。これらに対して紫外線吸収剤UVA(Cibatex LF)による加工を施した。また、日本および米国における耐光堅ろう度用の標準布(ブルースケール、ブルーウール)も研究対象に加えた。フェードメーターを用いたマルチクロマティックな光照射と共に回折格子照射分光器を用いて得られたモノクロマティックな光を試料布に分光照射した。波長域は、220700nmであり、ほぼ16nmおきの単色光について変退色特性を求めた。UVA加工した試験布の反射スペクトルの測定から、UVAによる照射光の吸収は380nmにピークを有し、おおよそ300nm425nmの範囲にあることが認められた。これによりDisperse Red 167:1において1%owfでは照射時間140時間で未加工の50%にまで変退色を抑制することができた。さらに3%owfでは64%の抑制効果が認められた。一方、Disperse Red 323でのUVA加工による変退色抑制効果は、1%owfで28%、3%owfで38%であった。UVAの作用は、染料の種類により大幅に異なることが、本研究において見い出された。また、これらのUVA加工量と変退色抑制効果の間には、直線的な関係ではなく、飽和する傾向が認められた。一方、モノクロマティックな光照射実験により、UVAによる作用が近紫外領域の照射波長の制御に有効なことが明らかとなった。

本研究は、繊維製品の光変退色における紫外線吸収剤(UVA)の作用を明らかにすることを目的としている。染色布の光変退色特性の解明と、UVAの変退色防御効果の波長依存性を作用スペクトルにより明らかにすることに主眼をおいている。その際には基質の相違による影響にも着目した。実験には、染色工業で実用に供されている8種の分散染料による染色布を用いた。基質にはポリエステルおよびナイロンを用いた。UVAにはベンゾトリアゾール系UVAを用いた。光照射では、フェードメータによりマルチクロマテッィクな光および回折格子による単色光によって実験を行った。その効果算定に当っては、照射エネルギーを基準とした。マルチクロマテッィクな光による照射実験の結果、基質によりUVAの変退色防御効果は異なることが明らかになった。ポリエステル染色布上では全ての試料布において防御効果が認められ、また、UVA加工濃度を3倍にすることにより効果はさらに増大し、40%75%の防御効果が認められた。これらは、染色布上に染着したUVAの光吸収率を上回る効果であった。一方、ナイロン染色布に対してはUVAの防御効果は実質的に認められなかった。さらに、分光照射実験を行った結果、UVA未加工布においては、ナイロン染色布はポリエステル染色布に比べ変退色レベルが著しく大きかった。以上の実験結果からUVAは光を吸収する機能に加え、一重項酸素(^1O_2)を消去して染料分子の酸化を防止する役割を果たすとして理解された。染料分子の酸化により変退色が起こるポリエステル染色布に対してはUVAのそうした作用機構が有効に働くと考えられた。しかし、染料分子の還元によって変退色を引き起こすと見込まれるナイロン染色布に対してUVAは機能を果たさなかったと推察された。[目的]染色布の光照射による変退色は被服科学における重要な課題である。染料は対象とする基質との関連において、その中でも塩基性染料は歴史的にも比較的早い段階から開発され、鮮明な色合いを持つものとして知られている。本研究では、メチレンブルーに着目して異なる基質での染着性を確認しながら、絹における紫外線吸収剤の作用に注目し、その耐光堅ろう度特性を明らかにすることを目的としている。[実験方法]染料には和光純薬製メチレンブルーを用いて、綿・絹・ウール・アクリル・ナイロンを染色した。綿においてはタンニン酸を媒染剤として用いた。紫外線吸収剤にはSEESORB 101S(シプロ化成)を用いた。染色布の反射スペクトル測色には、ミノルタ製色彩計分光測色計CM-2002型を用いた。染色布への光照射互こは、B領域紫外線ランプおよび回折格子を装備したXeランプを用いた。変退色レベルは、色差によって評価した。[実験結果および考察]メチレンブルーの染着性は、アクリルで最もよく鮮明であり、次いで絹、綿であった。綿での色調は低彩度であった。B領域紫外線照射における変退色は、絹>ナイロン>ウール>綿>アクリルで著しく、紫外線吸収剤加工による光堅ろう度の上昇は、絹、ウール、綿、ナイロンにおいて認められた。
Sez12ノックアウトマウスを用いた顎形態形成に関する研究

Sez12ノックアウトマウスに認められた顎形態異常の病理解剖学的解析Sez12ノックアウトマウスおよび野生型マウスの骨格標本から顎骨の個々の寸法などを計測したところ、Sez12ノックアウトマウス上顎形態の異常、特にfrontonasal長の短縮が認められた。これら顎形態異常の影響をCTスキャンから3次元画像を解析したところ、frontonasa1長の短縮による咬合異常・歯列不正・副鼻腔短縮による鼻中隔湾曲症が認められた。クラゲ緑色蛍光物質(GFP)ノックインを指標としたSez12の発生段階での発現解析Sez12遺伝子の開始コドン上流にノックインされたGFP遺伝子は、Sez12内在性プロモータによる制御を受ける。著明なGFP蛍光レベルの上昇は、胎生10日目では神経堤・第一鰓弓・頭部間葉組織に認められた。出産直後のマウスでは、上顎・副鼻腔領域でGFP蛍光レベルが著しく高かった。従って、上顎領域の形態異常はSez12欠失により引き起こされ、また神経堤由来の神経冠細胞にSez12が欠失していることも上顎領域の形態異常の原因のひとつと考えられた。ヘテロ型Sez12ノックアウトマウスでも顎顔面異常が認められた。野生型およびヘテロ型・ホモ型のSez12ノックアウトマウスについて、頭部骨格標本からfrontonasal長の寸法を計測したところ、ヘテロ型Sez12ノックアウトマウスでも野生型と比較して有意にfrontonasal長の短縮が認められた。Hemizygousな22番染色体欠失に起因する本症候群のモデルマウスとして確立できることが伺える。ヘテロ型のSez12ノックアウトマウス(KOマウス)からホモ型KOマウスを作製したところ、離乳間近のホモ型KOマウスの約15%に母親マウスによる下顎損傷が認められた。この原因を検討したところ、ホモ型KOマウスは野生型マウスと比較して顎顔面領域に特徴的な形態異常が認められた。骨格標本を作製して6匹の野生型と8匹のホモ型KOマウスとの顎顔面領域を比較検討したところ、ホモ型KOマウスでは上顎骨の長径が短く、野生型マウスとの統計学的処理でp<0.001の有意な結果となった。一方、下顎の形態には大きな変化は認められなかった。以上のことから、母親マウスによる下顎損傷の原因のひとっとしてホモ型KOマウスが離乳時期までに上顎骨の発育が停滞するため、顎運動の異常が起こり、母親が授乳時何らかのストレスを受けたため仔マウス下顎に損傷を与えたと考えられる。ホモ型および一部のヘテロ型KOマウスには軽度ではあるが持続性けいれんが認められ、歩行異常も観察された。骨格筋には形態的・機能的異常は認められず、行動解析を行なったところ、ロータロッドによる運動協調試験で明らかな異常がKOマウスで認められた。従って協調運動と言われる歩行運動・咀噛運動といったリズミカル行動に問題があることがわかった。一方、Sez12遺伝子の発現が小脳プルキンエ細胞に認められ、さらにKOマウスの小脳プルキンエ細胞には細胞脱落・空胞変性といった組織像が認められた。以上の結果から、Sez12はいわゆる錐体外路系神経回路、おそらく神経ネットワークの構築に重要な役割を果たすことが予想される。このためKOマウス顎運動に障害がおこり、これが原因となり母親による下顎損傷の可能性も予想される。
ストレス蛋白の分子生物学的特性に基づく癌免疫治療研究

リコンビナントhsc70-癌抗原ペプチド融合分子により活性の高いCTLを誘導できることを我々は明らかにした。一方CTL認識ペプチドをIFAと混合して免疫する際に同じMHCハプロタイプ(クラスII)拘束性のヘルパーペプチドと同時投与してやるとCTLの感作が強く行われる。そこで、hsc70分子のN末にモデル抗原OVA(ovalubumin)のI-A^b拘束性ペプチドOVA_<265-280>を融合し、同時にC末にCTLエピトープOVA_<257-264>を融合させたリコンビナント分子を作製した。この分子でマウスを免疫し脾臓細胞をin vitroで6日間ペプチド刺激し、得られたエフェクター細胞(CD8^+T細胞)の細胞傷害活性とELISPOTアッセイ法によるIFNγ産生細胞数を解析した。その結果細胞傷害活性はCTLエピトープ単独融合分子とヘルパー及びCTLエピトープ両方融合分子では差が認められなかった。しかし、IFNγ産生細胞数はヘルパーエピトープ付加により、24倍に増加した。即ち、ヘルパーエピトープはhsc70に融合した場合、CD8^+T細胞の感作活性を増強させることが判明した。OVA_<265-280>の代わりにI-A^d拘束性のPlasmosium yoeliicircumsporozoite蛋白由来のヘルパーエピトープを融合させた場合にはOVA_<257-264>に対する反応性の亢進は認められないことよりMHC拘束性が確認された。さらにOVA_<265-280>とマウスメラノーマ抗原TRP2_<180-188>の両方をhsc70に融合し、同様に解析した結果、TRP2_<180-188>に対してIFNγ産生細胞数はTRP2_<180-188>単独融合分子の場合よりもやはり24倍増加していた。即ち、ヘテロのヘルパーエピトープであってもMHC拘束性が一致していれば感作されるCD8^+T細胞数が増加することが判明した。
摩擦電磁気現象の根源的解明とトライボプラズマ応用技術の開発に関する研究

すべり接触面の内外に発生する摩擦電磁気現象を、トライボプラズマを中心に解明し、トライボプラズマ応用技術開発のための設計指針を提出した。乾燥摩擦下のすべり接触面内にプラズマが発生するとの重要な発見を行い、油潤滑下のすべり接触面内からの光子放出は油中溶存気体分子の摩擦励起に基づくことを明らかとした。プラズマの温度計測に成功しトライボプラズマは非平衡の低温プラズマであること、また摺動面からの光子放出はプラズマ中の表面電子攻撃によることなどを明らかにし、さらにシミュレーシション理論解析に成功して隙間内ポテンシャル分布と荷電粒子発生分布を明らかとした。油潤滑下においては、トライボプラズマが潤滑接触点後方隙間に発生する空洞中において電子なだれ現象で発生することを明らかとし、新しいモデルを提出した。応用技術開発に不可欠のプラズマ制御が磁場印可とトライボ材料の電気絶縁特性制御で可能であることを示した。加工の高度化や機械システムの高性能化・長寿命化を支配するダイナミック表面の動的物理化学現象が未解明なゆえに、この方面の技術革新に大きな障害となってきた。これに対し、最近、研究代表者等により発見されたトライボプラズマを包含する摩擦電磁気現象こそ、このトライボロジー分野における技術革新に真の役割をもつ現象として大きな期待が寄せられている。本研究においては、この摩擦電磁気学の新学問分野開拓と産業界におけるトライボプラズマに基づく技術革新を目指して、摩擦電磁気発生の根源的解明とトライボプラズマ応用技術の開発研究を行う。研究は、接触面内と接触面外の二つに大きく分けて展開する。接触面内においては、発生期の摩擦帯電電位分布計測術開発を行いつつ、光子放出などの面内電磁気現象を明らかにし、あらゆる摩擦電磁気現象の根本原因である発生期の摩擦帯電の本質を究明する研究を展開する。接触面外の隙間では、トライボプラズマ温度、隙間内電界分布、電子やイオンによる表面攻撃、その攻撃による表面改質などの物理現象の究明を行い、発見したプラズマの周囲への作用を詳細に調べるとともに、応用技術の開発に不可欠な磁場印加や、電気抵抗率可変材料によるプラズマ制御技術開発を行う。さらに耐プラズマ性及びプラズマ機能性トライボマテリアル・固体潤滑剤・油剤を開発するための設計指針を得る。これらを総合して摩擦電磁気学の開拓と産業界の技術革新に向けた応用技術を開発する。摩擦帯電電位分布計測技術開発を多結晶ダイヤモンドディスク上に電界発光薄膜を形成させ、その発光強度分布から計測する手法を採用することに決定し、その計測システムの基本設計を行った。一方、各種伝導体、各種絶縁体と摩擦電磁気現象発生との関係を調べ、各種絶縁体においてトライボプラズマが尾を持ったリング状に発生することを明らかにし、さらに金属やアモルファスカーボンなどの伝導体については線状または点状にトライボプラズマが発生すること見出した。また、油潤滑下においては、トライボプラズマが油中接触点後方のキャビテーション領域に線状に発生し、隙間距離全体にわたって発生することを明らかにした。これらの成果は、現実の多くの機器が金属系材料で作られ、油潤滑下で使用されていることを考えた場合、応用技術開発にとって極めて重要な知見である。また、プラズマ中の電子によるしゅう動表面攻撃機構を明らかにするために、カソードルミネッセンス(CL)装置内に試料を固定し、電子線照射中に試料表面から放出される光子のCL計測を行い、このCLスペクトルと摩擦面から放出された光子(TL)スペクトルを比較し、可視光発生の一部がトライボプラズマ中の電子攻撃により摺動固体表面から放出されることをつき止めた。磁場印加によるプラズマ制御技術開発の基礎データ取得を行ったとともに、しゅう動材料の観点からのプラズマ制御用ボロン・ドーピングDLC膜の曲率をもつ表面への均一コーティングに成功し、さらにこのボロン・ドーピング膜摩耗面のマイクロポテンシャル計測に成功した。また、プラズマ作用新機能性潤滑油開発を行うための高周波プラズマ作用キャピラリータイプトライボプラズマ油剤改質シミュレータを設計・製作した。本研究のうち、面内電磁気の研究においては、電界発光(EL)薄膜発光特性を評価するための光物性評価装置を構築した。さらに、昨年度設計したpn接合型電界発光薄膜、すなわち、多結晶ダイヤモンド基板上にp形ドーピングダイヤモンドとn形ドーピングダイヤモンドを接合した2層構造の薄膜の作成に成功し、この試料のカソードルミネッセンス評価を行い、その発光スペクトルを明らかにした。これらにより、次年度に予定しているEL薄膜を用いた発生期の面内摩擦帯電電位計測という全く独創的な計測技術開発の下準備ができた。面外電磁気の研究に関してはトライボプラズマの発生分布をパッセンの気体放電理論による解析に成功した。

その結果、摩擦帯電による高電界により、大気圧とその近傍の気体圧力ではプラズマ中心は摩擦トラックとプラズマリングの交点でグロー放電によって発生し、空気圧の低下につれてプラズマ中心は次第に摩擦トラックに直角方向の摩擦接触点の両脇に移行し、グロー放電からコロナ放電に変化することを明らかにした。これにより、トライボプラズマ理論は新たな段階に入ったといえる。また、実用上重要な油潤滑下の転がり/すべり接触型二次元光子計測装置を計測可能な状態まで完成させることができた。プラズマ制御に関する研究においては、電磁場作用によるトライボプラズマ制御装置の基本構築を行ったとともに、絶縁性単結晶基板上へのホモエピタキシャル成長によるBドープ低抵抗層形成のための基盤技術整備を行い、オフ角、オフ方向制御可能な結晶研磨とステップフロー成長を組み合わせたB濃度制御によるプラズマ制御用の高品質エビ成長単結晶厚膜ダイヤモンド試料を作成することができた。また、新機能性トライボマテリアルと潤滑剤の開発ではトライボプラズマこよる固体潤滑剤と油剤の両者の改質シミュレータを構築し、それぞれの次年度改質を可能とした。すべり接触面内に関しては、発生期のポテンシャル分布計測とマイクロプラズマ発生機構の解明に不可欠のpn接合型電界発光(EL)薄膜を合成し、その発光スペクトル強度と電界強度の関係を得ることに成功した。すべり接触面外に関しては、転がり/すべり接触型二次元光子計測装置を用いて、乾燥摩擦下ですべり率を変化させてトライボプラズマ発生分布を計測することができた。磁場印加プラズマ制御に関する研究においては、磁場印加によるプラズマ発生分布を調べる装置を構築し、本装置を用いて磁場印加によるトライボラズマ制御技術開発のための基礎データを取得した。その結果、磁場印加に上りプラズマ中の電子、正イオン、負イオンがローレンツ力を受け、プラズマ発生強度と発生分布が大きく影響を受ける重要な結果を得て、磁場印加にとりトライボプラズマが制御できることが明らかとなった。また、摺動材料種の電気伝導度可変にとるプラズマ制御技術を開発するため、機械研磨及びイオンビームを利用した複合的ダイヤモンド加工技術を開発し、アンドープ及びBドープダイヤモンドにとる摺動試験片を作成した。また試験片を行ったとともに、ナノダイヤモンドにBドーピングを実施し、電気抵抗率制御可能な膜を作成した。新機能性トライボマテルアルと潤滑剤の研究では、昨年度構築したトライボプラズマによる潤滑剤の改質シミュレータをより効率的に潤滑剤にマイクロプラズマを照射できるとうに改良した。さらに、本シミュレータを用いて、潤滑油剤にプラズマを作用させ、プラズマ作用により油剤変質が発生することを確認した。接触触面内の研究においては、多結晶ダイヤモンド上にpn接合型電界発光(EL)薄膜を形成するための合成実験およびEL薄膜からの発光スペクトル強度と電界強度の評価実験を引き続きおこなった。EL評価では特に高電圧印可(>50V)で印可電圧と発光強度との関係が大きくばらつき不安定になった。
脂肪酸結合タンパク質によるエピゲノム制御機構の解明

発育期(胎児期から乳幼児期)の低栄養暴露により、エピゲノム変化(DNAメチル化やヒストン修飾)が招来される。この変化は成長後も維持され、発達障害などの様々な疾患への感受性に影響を与える。この時期のエピゲノム変化は、一生を通じて持続し、次の世代へも影響を及ぼし得る。多価不飽和脂肪酸の過不足がエピゲノム変化の一因と考えられているが、その分子機構は不明である。本研究の目的は、細胞内脂肪酸輸送体の脂肪酸結合タンパク質(FABP)によって制御される神経細胞の脂質恒常性維持が、生涯を通じたエピゲノム制御にどのような意義を持つのか検証することである。
小児肝移植後の長期成績向上に向けたマイクロRNAを標的とした核酸治療の開発

小児肝移植を実施された患者に対し、臨床上の定期的肝生検のスケジュールに従って肝移植後1,2,3,5,7,10,15年目に定期肝生検を実施した。定期的肝生検は局麻下ないしは全身麻酔下に生検針を用いて、移植肝の肝組織を採取した。定期的肝生検の実施時に、通常の病理検査に使用した残余検体の一部を研究目的に使用した。採取した組織はホルマリンと標本保存液に浸透した。採取した肝組織に対し通常のH&E染色、特殊染色を実施して拒絶の程度、線維化の程度の評価を行った。組織よりキットを用いてRNAを抽出してRT-PCRによってcDNAパネルを作成した。cDNAパネルについては後ほどsiRNAの検出用に保存した。他の肝線維化診断マーカーとしてM2BPGi,ヒアルロン酸、4型コラーゲン、肝逸脱酵素の測定を行った。しかしながら研究代表者の異動に伴い、大阪大学との連携を進める努力をしてきたが、臨床検体の収集が当初の予定より遅れたため研究期間中に研究に使用できる十分な検体を収集することが困難と判断し、研究を最終的に中止した。線維化因子の免疫染色やmiRNA発現量測定、タンパクレベルの発現を測定するために臨床検体を収集している段階である。小児肝移植件数が少ないため、臨床検体収集に時間がかかっている。臨床検体の収集に時間がかかっている。計画書に沿って進めていく予定である臨床検体の収集に時間がかかっている引き続き小児肝移植患者の臨床検体の収集を進めていく。
無機高分子を前駆体としたAlN生成過程に対する前駆体の分子量の影響

本研究では2種の窒素源を共存させたLiAlH_4-CH_3NH_2・HCl-(CH_3)_2NH・HCl系を用い、溶媒に可溶な前駆体ポリマーの合成を試み、さらにその分子量の影響について検討を行った。LiAlH_4、CH_3NH_2・HCl及び(CH_3)_2NH・HClをTHF溶媒中、N_2雰囲気下で環流し、AlN前駆体を合成した。続いて、合成された前駆体をAr雰囲気下において1600°Cで2h焼成した。分析は前駆体に関してはIR、^1H-NMRを、焼成物に関してはXRDを用いた。CH_3NH_2・HCl:(CH_3)_2NH・HCl(モル比)=4:1で共存させた時、沈殿は生成したものの、沈殿に対し約1/2の重量の可溶性前駆体が得られた。この可溶性前駆体の^1H-NMRでは2.53.1ppmにブロードな共鳴線が観測された。一方、窒素源として(CH_3)_2NH・HClのみを用いた時には[H_<>AIN(CH_3)_2]_3のCH_3基に夜と推定される2.55ppmの共鳴線が主に観測された。なお、2.55ppm以外の共鳴線は弱いものであった。また、窒素源としてCH_3NH_2・HClのみを用いたときは可溶性生成物が得られなかった。以上のことから2種の窒素源を共存させたLiAlH_4-CH_3NH_2・HCl-(CH_3)_2NH・HCl系においては、可溶性前駆体の窒素源として、CH_3NH_2・HCl及び(CH_3)_2NH・HClの両者が寄与していることが示唆された。続いてこの前駆体を1600°Cで焼成したところ約60%の収率で灰色の個体が得られ、XRD分析の結果、焼成物はAlNであることが明らかとなった。次にCH_3NH_2・HCl:(CH_3)_2NH・HClのモル比を変化させて合成を行ったところ、CH_3NH_2・HClの量を増大させると溶解物が得られず、重合反応がさらに進行して分子量が増大したものと推定された。一方、(CH_3)_2NH・HClの量を減少させると[H_2AIN(CH_3)_2]_3が明らかに生成しており、分子量が大きく減少したものと推定され、また熱分解時の収率も大きく低下した。
生体の恒常性維持および免疫応答における細胞内新規核酸輸送・隔離・分解機構の役割

近年、採用者(藤原悠紀)らは核酸を基質とする新たな膜透過型のオートファジーを発見、RNautophagy/DNautophagy(RDAと略記)と名付け報告してきた。昨年までに採用者は2種類のRDA関連遺伝子、LAMP2C及びSIDT2がウイルス感染モデル系において自然免疫応答の下流因子として発現上昇すること、SIDT2ノックアウト細胞で病原性ウイルスのゲノムRNAや構成タンパク質、そして感染性ウイルス粒子の産生量が野生型細胞と比較して顕著に増強されること(※昨年度の研究報告書において「増強」を「減弱」と誤記していたため、この点について訂正する。)等を見出していた。これらに加え採用者はウイルス由来RNAがin vitroでRNautophagy基質となることや、SIDT2過剰発現でウイルス増殖が抑制されうること等を見出した他、in vivoでのウイルス増殖へのRDAの寄与、RDA関連遺伝子の発現を調節するシグナル、RDAが他の免疫系に及ぼす影響等の検討を行った。採用者はこれらの内容についてマカオで開催された国際学会15th Meeting of theAsian-Pacific Society for Neurochemistry (APSN2018)においてInvited Young Investigatorとして口演を行った。さらに採用者は新たに見出しつつあるリソソームによる新規タンパク質分解システムについて研究を進め、その分子メカニズム等についてin vitroおよび培養細胞レベルで多くのデータを得た他、その生理的・病態生理的意義についてin vivoでの非常に興味深いデータも得られつつある。採用者はこれらの内容について所属研究所内で研究部の代表としての口演(英語)を行い、Best Oral Presentation Award(最優秀口演発表賞)を受賞した。平成30年度、採用者(藤原悠紀)は前述の通り自身が発見・報告してきたリソソームによる新規核酸分解システムRNautophagy/DNautophagyの生体における免疫応答反応への関わりについて、所属研究所や複数の共同研究機関をまたいで分子から個体レベルに至るまで多くの実験を実施し、有意義なデータを得た。また、これらの成果についてマカオで開催された国際学会15th Meeting of theAsian-Pacific Society for Neurochemistry (APSN2018)にてInvited Young Investigatorとしての口演を果たし、各国の研究者からコメントを得られたことは、研究成果のアウトプットという意味でも、これからのさらなる研究のためのインプットとしても大変有意義な機会であった。加えて採用者らは研究の過程で思いがけずリソソームによる新たなタンパク質分解システムをも見出しつつあり、これについても精力的に研究を遂行し、論文の投稿に向けて多くのデータを得た。この成果については所属研究所の研究発表会にて所属研究部の代表として口演(英語)を行い、Best Oral Presentation Award(最優秀口演発表賞)を受賞した。このほか、平成30年度、採用者は共著者として1報の論文の出版が受理されている。以上のように当初の研究計画が順調に進行しているのに加え、予想外の新たな発見についても研究を遂行し重要なデータや成果を得ていることから、「当初の計画以上に進展している」と判断した。今後はリソソームによる新規タンパク質分解システムの研究に研究の比重をシフトし、この研究に関する論文の出版を第一優先に取り組んでゆく予定である。リソソームは内部に多様な加水分解酵素を含むオルガネラであり、ここに細胞内の物質を輸送し分解する機構を広義にオートファジーと呼ぶ。近年、採用者(藤原悠紀)らはリソソームがATP依存的にRNAやDNAを直接内部へと取り込み分解するという膜透過型の新たなオートファジーを発見し、RNautophagy/DNautophagy(RDA)と名付け報告してきた。このシステムにおいては2種類のリソソーム膜タンパク質、LAMP2CおよびSIDT2が関わることが明らかとなっている。リソソームは内在性の物質代謝に深く関わる一方で、非自己由来分子の隔離・分解を通じて免疫にも深く関わりうる。後期エンドソーム/リソソーム内はウイルス由来核酸の認識の場にもなることなどから、採用者はRDAによる非自己由来核酸のリソソームへの輸送・隔離・分解・認識が細胞における免疫機構の一部として働くのではないかと考え、研究を開始した。まず採用者はウイルス感染のモデル実験系においてRDA関連遺伝子が特異的に発現上昇することを見出した。またこの発現上昇の上流には自然免疫応答における上流因子の少なくともひとつが位置していた。これらからRDAがウイルス感染を認識した細胞で惹起され、抗ウイルス免疫応答の一環として働くことが示唆された。採用者はさらにSIDT2をノックアウト(KO)した細胞において、ある病原性ウイルスのゲノムRNAの感染後の増加量が野生型細胞と比較して顕著に上昇し、さらにはウイルスを構成するタンパク質および感染性のウイルス粒子の産生量も同様に上昇していることも見出している。以上に加え採用者らは最近、リソソームによる新たなタンパク質分解機構を見出しつつある。今後はRDAの免疫における役割に関する研究と、新たな展開を向かえたリソソームによる新規タンパク質分解システムの研究の2つに主に注力して取り組んでゆく予定でいる。上記のようにRDAがウイルス感染を認識した細胞において惹起され、ウイルスの増殖に対して防御的に働く可能性を示唆するデータが得られており、さらに自然免疫応答において重要な役割を担う因子がその上流因子として見出されるなど、ウイルス感染モデル系におけるRDA関連遺伝子発現上昇の分子機構の一端も明らかとなっているほか、SIDT2 KO細胞におけるウイルスの複製・増殖が野生型細胞に比して促進されていることから実際のウイルス感染細胞においてもRDAの働きがウイルス増殖に対して抑制的に働く可能性が見出されるなど、順調に研究が進展している。

採用者はこれらの内容について、第60回日本神経化学会大会においてシンポジウムをオーガナイズし口演を行うなど、研究成果の発信も積極的に行っている。加えて採用者らは新たにリソソームによるタンパク質分解システムを見出しつつあることなどから、研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。採用者はこちらの研究についても「平成29年度脳とこころの研究第三回公開シンポジウム認知症と生きる、認知症に挑むよりよい暮らしと社会のために、研究者の挑戦」において一般市民向けの発表を行っている。近年、採用者(藤原悠紀)らは核酸を基質とする新たな膜透過型のオートファジーを発見、RNautophagy/DNautophagy(RDAと略記)と名付け報告してきた。昨年までに採用者は2種類のRDA関連遺伝子、LAMP2C及びSIDT2がウイルス感染モデル系において自然免疫応答の下流因子として発現上昇すること、SIDT2ノックアウト細胞で病原性ウイルスのゲノムRNAや構成タンパク質、そして感染性ウイルス粒子の産生量が野生型細胞と比較して顕著に増強されること(※昨年度の研究報告書において「増強」を「減弱」と誤記していたため、この点について訂正する。)等を見出していた。これらに加え採用者はウイルス由来RNAがin vitroでRNautophagy基質となることや、SIDT2過剰発現でウイルス増殖が抑制されうること等を見出した他、in vivoでのウイルス増殖へのRDAの寄与、RDA関連遺伝子の発現を調節するシグナル、RDAが他の免疫系に及ぼす影響等の検討を行った。採用者はこれらの内容についてマカオで開催された国際学会15th Meeting of theAsian-Pacific Society for Neurochemistry (APSN2018)においてInvited Young Investigatorとして口演を行った。さらに採用者は新たに見出しつつあるリソソームによる新規タンパク質分解システムについて研究を進め、その分子メカニズム等についてin vitroおよび培養細胞レベルで多くのデータを得た他、その生理的・病態生理的意義についてin vivoでの非常に興味深いデータも得られつつある。採用者はこれらの内容について所属研究所内で研究部の代表としての口演(英語)を行い、Best Oral Presentation Award(最優秀口演発表賞)を受賞した。
Ｖａｓｐｉｎのメタボリック症候群における意義と創薬への展開

Vaspinは肥満ラットの内臓脂肪から発見したアディポサイトカインである。メタボリックシンドロームにおいてインスリン抵抗性を改善し、動脈硬化の進展を抑制する代償因子であるとの結論に至った。Vaspinはヒトの血中にも存在し、体格指数やインスリン抵抗性指数と正の相関を認め、2型糖尿病でも血中濃度が増加している。アディポネクチンやレプチンとは異なった血中濃度動態を示しておりメタボリック症候群治療の新たな分子ターゲットである。【目的】バスピンによる小胞体ストレス制御を介した動脈硬化抑制作用を明らかにする。【方法・結果】ストレプトゾトシン誘発糖尿病Wistarラットの内頚動脈にバルーン擦過モデルを作製、バスピンをアデノウイルスで導入したところ内膜肥厚が改善された。さらにバスピンTgマウスにおける大腿動脈カフ障害モデルにおいても内膜肥厚が改善された。ヒト大動脈血管内皮細胞(HAEC)からバスピン相互作用分子を探索したところ、小胞体ストレス関連分子の一つであるglucose regulated protein 78 (GRP78)を同定し両者の結合をpull-down assayにより確認した。Thapsigargin添加で小胞体ストレスを誘導するとGRP78が小胞体分画から細胞膜分画に移動することが知られているが、HAECをthapsigarginで処理することによってKd=0.565×10-9Mの高親和性結合を認めた。GRP78には疎水性膜ドメインがないが、細胞膜上のアンカープロテインであるvoltage-dependent anion channel (VDAC)と結合することが報告されている。バスピン/GRP78/VDAC複合体の存在を大動脈細胞膜分画を用いた免疫沈降法によって確認した。Kringle 5はGRP78/VDAC複合体のリガンドであり、細胞内Ca濃度の上昇と血管内皮細胞のアポトーシスを誘導するが、バスピンはKringle 5とGRP78/VDAC複合体との結合に競合し、細胞内Ca濃度の上昇と血管内皮細胞のアポトーシス誘導を抑制した。【総括】肝細胞や血管内皮細胞における小胞体ストレスによって細胞表面に移動したGRP78複合体にバスピンが結合し、細胞内シグナルや小胞体ストレスを制御することによってインスリン抵抗性や動脈硬化を改善すると考えられる。【結果】日本人健診者、2型糖尿病患者のいずれもVaspin血中濃度は0.5-3 ng/mlであったが、約7%において、血中濃度が10 ng/ml以上の著しい高値を示した。血中濃度3 ng/ml以下で検討すると、健診者に比べ2型糖尿病患者では有意に高値であった(0.99 ±0.04 ng/ml v.s. 0.86 ±0.02 ng/ml; p<0.005)。2型糖尿病患者においてvaspin血中濃度はBMI、皮下脂肪面積、HOMA-IR、高感度CRP、leptinと相関を認めた。日本人においてvaspin高値に関連するSNPであるrs77060950を同定し、CC (0.6 ±0.4 ng/ml), CA (18.4 ±9.6 ng/ml), AA (30.5 ±5.1 ng/ml)とvaspin血中濃度を規定していることが判明した。【結論】Vaspinは2型糖尿病患者において肥満度、インスリン抵抗性、慢性炎症と関連している。また日本人において10 ng/ml以上のvaspin血中濃度を規定するのはrs77060950であることが明らかとなった。デンマークのステノ研究所との共同研究により、双子研究を推進することによって、バスビン血中濃度を規定する遺伝因子と環境因子について明らかにすることができ、Diabetologiaに掲載した。従って研究はおおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。日本人の7%にバスピン高値の一群が存在することが明らかとなり、バスピン遺伝子のSNPを発見してその解析を行い、バスピン血中濃度を決定するSNPを同定した。バスピンのメタボリックシンドロームにおけるインスリン抵抗性改善作用(代償機構)について、トランスジェニックマウスとノックアウトマウスで検討している。また日本人の7%にバスピン高値の一群が存在することが明らかとなり、バスピン遺伝子のSNPを発見してその解析を行う。バスピンのメタボリックシンドロームにおけるインスリン抵抗性改善作用(代償機構)について、トランスジェニックマウスとノックアウトマウスの作出に成功しておりその機能解析を行う。