hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
障害をもつ人の雇用・就労支援法制の研究-当事者への公的支援のあり方に関する研究-

高等専門学校研究集録に掲載した。研究2年目に当たる今年度は,外国の障害をもつ人の雇用・就労制度と当事者への公的支援制度のあり方について,特にイギリスに焦点を当てて文献の収集や現行制度の調査並びに検討等を行った。イギリスは日本と同様に割当雇用制度をとっていたが,1995年に障害者差別禁止法(Disability Discrimination Act 1995)の制定により割当雇用制度を廃止するという法制の大きな転換を行った。そのような状況下で障害をもつ人の雇用・就労支援がどのように行われているのか調査し,その評価と課題を検討することを研究の目標とした。本年度2月にはイギリスに出張し,Jobcentre Plus等での聞き取り調査を行い多くの資料を持ち帰ることができた。イギリスでは障害をもつ人の雇用・就労政策はNew Dealと呼ばれる新たな労働政策の一環に位置づけられ諸制度が展開されている。現在それらの資料を分析中であるが,これらの検討結果は論文「イギリスにおける障害をもつ人の雇用・就労支援制度」にまとめ公刊の予定である。本研究の最終年度である次年度は,昨年度の国内研究と今年度の外国研究をもとに,障害をもつ人の雇用・就労支援法制のあり方について分析と検討を行う。特に障害をもつ当事者への公的支援制度のあり方を考察していき,本研究の成果をまとめる。研究初年度である17年度は,基礎的な作業としてまず研究課題に関連する先行研究の収集及び検討を行った。また,国内における障害をもつ人の雇用・就労支援法制について検討を行った。これらは論文「障害者雇用促進法における障害をもつ人の就労支援制度」にまとめ,富山商船高等専門学校研究集録第39号に掲載した。研究2年目に当たる18年度は,外国の障害をもつ人の雇用・就労制度と当事者への公的支援制度のあり方について,特にイギリスに焦点を当てて文献の収集や現行制度の調査並びに検討等を行った。そのような状況下で障害をもつ人の雇用・就労支援がどのように行われているのかを調査した。これらの検討結果は論文「イギリスにおける障害をもつ人の雇用・就労支援制度」(富山商船高等専門学校研究集録第40号)にまとめ公刊した。本研究の最終年度である19年度は,これまでの国内研究と外国研究に加え,国連やILOから出された条約・勧告等における障害をもつ人の雇用に関する条項を確認し,その到達点について検討した。障害者権利条約に見られるように,国際的な基準・指針として,障害をもつ人の雇用・就労における「差別禁止」,「合理的配慮」,「積極的差別是正措置」のための施策の展開が求められている段階にきており,障害をもつ当事者への雇用・就労支援は今後重要な課題となることが確認できた。国連やILOは,事業主に対して合理的配慮(障害をもつ人への雇用・就労支援を含む)を行うよう要請しており,また政府当局に対してはその合理的配慮が行われるように様々な措置をとることを要請している。これらの検討結果は論文
２次元無機有機ペロブスカイト材料によるハイブリッド特有の光学応答

本研究の目的は,無機と有機が複合したペロブスカイト材料の2次元構造を利用して,ハイブリッド特有の光学応答を顕著に出現させ,デバイス応用への基礎を築くことである.具体的には,申請者らが長年研究してきたこの材料系に関する光物性の蓄積を生かし,室温での発光効率の増大,マイクロキャビティによるポラリトンレーザー,ハイブリッド励起子による非線形効果の増大,などを目指す.これらはすべて,「材料組み合わせの豊富さ」や「無機と有機の結合」などのハイブリッドの特徴を出すことで達成させる.具体的なデバイスの完成まで実施するのではなく,ハイブリッドの特徴が強く現れた光学応答を実現させ,この材料系が本来持つ能力を十分に引き出すことを目的とする.これにより,注目されている太陽電池応用だけでなく,発光デバイス・非線形デバイスなどへの応用の道を切り開く.2017年度までに,2次元ペロブスカイト材料を含むマイクロキャビティの作製に成功し,キャビティ中の光とペロブスカイト中の励起子との強結合を確認した.結合の大きさを表す真空ラビ分裂エネルギーは160 meVと見積もられ,通常の無機半導体のマイクロキャビティに比べて,1桁大きいものが得られた.さらに,励起密度を上げることで,キャビティポラリトンの基底状態からの発光が強くなることも確認できた.2018年度は,この励起密度依存性を詳細に調べ,ボース凝縮を目指していたが,実験室の改修などの制約があり,十分な成果を挙げることはできなかった.しかし,マイクロキャビティに関しては,ポラリトン同士の相互作用も確認され,通常の2D材料に関しては,ハイパボリックディスパージョンという新たな展開が始まったため,2019年度に大きな発展が期待できる.研究分担者の高田によるマイクロキャビティ構造作製が成功し,これまでに,室温において,真空ラビ分裂の大きさが約160 meVという無機半導体では得られない巨大な値が得られてる.新たに整備した蒸着装置が順調に稼働し,安定性に優れたマイクロキャビティが実現されている.さらに,励起密度の上昇とともに,ポラリトンが最低エネルギー状態に凝縮していく傾向もみられた.このように,本研究のメーンテーマであるマイクロキャビティについては,これまで,おおむね順調に進展してきたが,2018年度に大きな進展が見られなかったため,進捗状況としては「やや遅れている」と判断せざるを得ない.非線形光学現象についてのテーマには着手できていないが,2D材料の光学特性に関しては,新たな論文を発表するなど,着実に研究は進んでいる.1.無機有機ハイブリッド2次元構造の発光メカニズムの確定昨年度までに引き続き,多重量子井戸構造でのポラリトン特性の解明に取り組むとともに,ハイパボリックディスパージョンの効果の検証も行う.ハイパボリックディスパージョンとは,方向によって誘電率が正と負の両方を取る場合に現れる効果であり,無機有機ハイブリッドの励起子共鳴では,その効果が現れている可能性があることが指摘された.これについて,2019年度に検証を進める.また,この材料系は,低温から室温の間で,発光強度が最大になる温度が存在し,その最大発光強度に比べて,室温での発光が12桁落ちる点が問題となる.江良が見つけたカチオン混合法により,その問題点を解決する.このように,ハイブリッド材料の特徴である組み合わせの多様性を生かし,さらに増強機構を明らかにすれば,室温においても最大発光強度に近い効率を達成可能と考えられる.2.室温で動作するポラリトンレーザーに向けた研究高田によるマイクロキャビティ構造作製が成功し,2017年度までに,室温において,真空ラビ分裂の大きさが約160 meVという無機半導体では得られない巨大な値が得られた.2018年度は,大きな進展は見られなかったが,2019年度には,より詳細な研究を発展させる計画である.具体的には,ポラリトン同士の相互作用の研究を系統的に行い,キャビティポラリトンの物理的な特性の解明も進めていく.また,この素子では,ポラリトン形成とエネルギー供給機能が分離されており,このようなハイブリッドの特徴を生かして様々な有機材料を組み合わせながら,マイクロキャビティとポラリトンの強結合の実現を目指す.以上のように,安定な強結合が達成されたので,ポラリトン凝縮の実現に向けて,励起方法や素子構造の改良を行い,室温でのポラリトンレーザーの実現を目指していく.無機と有機が複合したペロブスカイト材料の2次元構造を利用して,ハイブリッド特有の光学応答を顕著に出現させ,デバイス応用への基礎を築くことが本研究の目的である.申請者らが長年研究してきたこの材料系に関する光物性の蓄積を生かし,室温での発光効率の増大,マイクロキャビティによるポラリトンレーザー,ハイブリッド励起子による非線形効果の増大,などを目指す.これらはすべて,「材料組み合わせの豊富さ」や「無機と有機の結合」などのハイブリッドの特徴を出すことで達成させる.具体的なデバイスの完成まで実施するのではなく,ハイブリッドの特徴が強く現れた光学応答を実現させ,この材料系が本来持つ能力を十分に引き出すことを目的とする.これにより,注目されている太陽電池応用だけでなく,発光デバイス・非線形デバイスなどへの応用の道を切り開く.2016年度は,この材料系の2次元の特徴と明確にするために,多重量子井戸構造でのポラリトン特性の解明に取り組んだ.多重量子井戸ポラリトンとバルクポラリトンとの繋がりを完全に解明することは,この研究のBasicな部分として重要である.Langmuir-Blodgett法(LB法)により井戸層数を制御した試料を作製し,井戸層数の増加による励起子の分裂を確認したが,残念ながら明瞭なポラリトン構造は得られなかった.2017年度もこの研究は続けていく予定である.

ポラリトンレーザーに関しては,研究分担者の高田により,マイクロキャビティの基礎構造は完成しており,室温において,真空ラビ分裂の大きさが146 meVという無機半導体では得られない巨大な値が得られている.2016年度はこのラビ分裂を再現させることを試みたが,十分なキャビティ構造が完成しなかった.「研究実績の概要」で記入したように,2016年度には,多重量子井戸ポラリトンの解明もマイクロキャビティによるポラリトン結合の確認も,目的達成までは行かなかった.現在はLB膜作製の精度を高めていることと,キャビティ構造作製方法を改良しているため,今年度にはこの第一段階を突破する予定である.本研究の目的は,無機と有機が複合したペロブスカイト材料の2次元構造を利用して,ハイブリッド特有の光学応答を顕著に出現させ,デバイス応用への基礎を築くことである.具体的には,申請者らが長年研究してきたこの材料系に関する光物性の蓄積を生かし,室温での発光効率の増大,マイクロキャビティによるポラリトンレーザー,ハイブリッド励起子による非線形効果の増大,などを目指す.これらはすべて,「材料組み合わせの豊富さ」や「無機と有機の結合」などのハイブリッドの特徴を出すことで達成させる.具体的なデバイスの完成まで実施するのではなく,ハイブリッドの特徴が強く現れた光学応答を実現させ,この材料系が本来持つ能力を十分に引き出すことを目的とする.これにより,注目されている太陽電池応用だけでなく,発光デバイス・非線形デバイスなどへの応用の道を切り開く.2017年度は,2次元ペロブスカイト材料を含むマイクロキャビティの作製に成功し,キャビティ中の光とペロブスカイト中の励起子との強結合を確認した.結合の大きさを表す真空ラビ分裂エネルギーは160 meVと見積もられ,通常の無機半導体のマイクロキャビティに比べて,1桁大きいものが得られた.さらに,励起密度を上げることで,キャビティポラリトンの基底状態からの発光が強くなることも確認できた.まだ,ポラリトンレーザーの実現には至っていないが,それに向けての大きな進歩があった.さらに,励起密度を上げることで,ポラリトン同士の相互作用も確認された.通常のポラリトン相互作用と異なり,密度の上昇とともにレッドシフトが観測された.この点は非常に興味深いところであり,2018年度はこのメカニズムの解明も進めて行く.研究分担者の高田によるマイクロキャビティ構造作製が成功し,2017年度までに,室温において,真空ラビ分裂の大きさが約160 meVという無機半導体では得られない巨大な値が得られてる.新たに整備した蒸着装置が順調に稼働し,安定性に優れたマイクロキャビティが実現されている.さらに,励起密度の上昇とともに,ポラリトンが最低エネルギー状態に凝縮していく傾向もみられた.非線形光学現象についてのテーマには着手できていないが,本研究のメーンテーマであるマイクロキャビティについては,上記のように,おおむね順調に進展していると判断できる.本研究の目的は,無機と有機が複合したペロブスカイト材料の2次元構造を利用して,ハイブリッド特有の光学応答を顕著に出現させ,デバイス応用への基礎を築くことである.
腎細胞癌に対する免疫細胞療法と血管新生阻害薬の新規併用療法の開発にむけた基礎研究

転移を有する進行腎細胞癌患者に対して、活性化自己リンパ球療法を実施した。その際に患者の血漿を採取してサイトカインを測定し、一部の症例でIFNγおよびIL-6の変動を確認した。腎癌細胞株において、血管新生阻害薬であるソラフェニブに対する感受性を確認した。ソラフェニブを添加した腎癌細胞株において、活性化リンパ球による傷害性の増強が認められ、免疫細胞療法と血管新生阻害薬の新規併用療法の可能性が示唆された。1.腎癌患者血漿のサンプル採取とサイトカイン、バイオマーカーの測定2.腎癌細胞株のVEGF蛋白産生量の測定本研究の計画では2-oxoglutarateを用いる予定であったが、海外において既に腎癌の抗VEGF分子標的治療に用いられているソラフェニブの供与が得られた。より臨床応用に近い研究を目的としているため、本年度はソラフェニブを用いて検討した。腎癌の初代培養株およびIFNαに対する感受性・非感受性の細胞株、計14株について、ソラフェニブ添加後の細胞増殖を、添加量および培養時間別にWST-8assayで測定した。その結果、10μM添加、72時間後に細胞増殖の差が顕著に認められた。この細胞増殖性の結果から、ソラフェニブ感受性細胞株1種および非感受性細胞株2種が同定された。また、ソラフェニブ添加後に発現が変化する遺伝子の定量PCRを行い、ソラフェニブ感受性に関わる候補遺伝子をピックアップした。上記の腎癌細胞14株について、ソラフェニブ添加量(0,0.01,0.1,1,10μM)および培養時間(0,8,24,72時間)別に培養上清を採取した。現在、VEGF蛋白量の測定と解析を継続中である。3.ソラフェニブの添加による腎癌細胞株のMHC class I発現の解析上記の腎癌細胞株にソラフェニブを添加し、MHC class I発現の変化を検討するための条件設定を行った。現在、FACSでの測定と解析を継続中である。4.ソラフェニブの添加によるin vitroでのNK活性の検討ソラフェニブ非感受性腎癌細胞株とNK細胞感受性ウィルムス腫瘍細胞株を用い、それぞれソラフェニブを0,1,10μM添加して42時間培養した。これらの細胞にあらかじめ培養したヒトNK細胞を加え、標的細胞の傷害活性をWST-8 assayで測定した。ソラフェニブの添加によりいずれの標的細胞においてもNK細胞による傷害活性が増強する傾向がみられた。特にソラフェニブ10μMの添加により、24-30%の細胞傷害活性増強が認められた。この結果から、ソラフェニブの併用がNK細胞療法の効果をin vitroで増強する可能性があることが示唆された。腎癌の初代培養株およびIFNαに対する感受性・非感受性の細胞株、計14株について、ソラフェニブ添加後の細胞増殖を、添加量および培養時間別にWST-8 assayで測定した。この細胞増殖性の結果から、ソラフェニヴ感受性細胞株1種および非感受性細胞株2種が同定された。上記の腎癌細胞14株について、ソラフェニブ添加量(0, 0.01, α1, 1, 10μM)および培養時間(0, 8, 24, 72時間)別に培養上清を採取した。3.ソラフェニブの添加による腎癌細胞株のMHC class I発現の解析上記の腎癌細胞株にソラフェニブを添加し、MRC class I発現の変化を検討するための条件設定を行った。4.ソラフェニブの添加によるin vitroでのNK活性の検討ソラフェニブ非感受性腎癌細胞株とNK細胞感受性ウィルムス腫瘍細胞株を用い、それぞれソラフェニブを0, 1, 10μM添加して42時間培養した。
事実認定的な法的言明の意味論と法的事実の存在論

本年度は、規範的言明一般の意味論的問題の検討を行った。とりわけ、表象的内容を有するにもかかわらずその発話が表象的内容の真理性にコミットするものではないような言明としてのフィクション的発話について、特に道徳的非実在論の文脈において、その他の立場との優劣を比較検討したものである。現在の道徳的非実在論における意味論的(また語用論的)主要問題のひとつは、道徳的言明の間の非道徳的事実に関する不同意に還元できない根源的な不一致・不同意を、単なるすれ違いではなく、「いやNo」「それは違うthat's false」という不同意を適切に伴う真正な不同意として説明しうるかという、不同意問題である。本年度の研究では、道徳的言明に関するフィクション説が不同意問題の解決に関してなお維持可能である(内的に不整合であるわけではない)ものの、そのほかの道徳的非実在論、とりわけ道徳的言明の意味論的内容が話者に応じて変動するという指標主義的な内容相対主義に対して、その意味論・語用論的な複雑性や錯誤説的コストといった点において、理論的に比較劣位にあることを指摘した。この研究成果は、台湾哲学学会の年次大会での報告、台湾国立中正大学哲学セミナーでの報告、として公表された。また、2019年度に刊行予定の書籍に収載される認知主義的(ないし表象主義的)な道徳的非実在論一般を概説する論文においてその概要を公表した。本研究課題との関連では、審級間での事実認定を巡る不同意をいかにして説明しうるかという形で上述の不同意問題と同型の問題が生ずるところ、フィクション説の一定の限界が示されたといえる。ただし、道徳的非実在論の理論動機の幾つかーたとえば動機づけの問題ーは必ずしも事実認定的な法的言明については問題にならないため、フィクション説の成否については、道徳的フィクション説とは別のさらなる考慮が必要である。研究実績の概要に述べた通り、事実認定的な法的言明に関する有力な立場としてのフィクション説について、規範的談話一般の観点からの検討を一通り行ったこととなる。これは当初の研究計画において本年度に予定されていた作業にほぼ該当し、研究計画に沿って順調に推移しているということができよう。なお、本年度既に海外学会・ワークショップでの報告を行った点は、予定より順調に推移していると評価しうるであろう。続く2019年度では、本年度の研究を引き継ぎつつ、より事実認定的な法的言明に関するフィクション説に特化して研究を進めることになる。既に述べた通り、進捗に問題はなく(或いはむしろより順調であるので)、同様の方法で研究を行う。また2020年度以降には、フィクション説に代わる理論的選択肢の検討を行うことになる。これについては、現在のところ、フィクション説よりも更に非認知的・非表象的な、表出主義に大きく近づく立場がそのひとつとして有効ではないかと考えており、その調査を2019年度中に予定している。

また2020年度以降には、フィクション説に代わる理論的選択肢の検討を行うことになる。これについては、現在のところ、フィクション説よりも更に非認知的・非表象的な、表出主義に大きく近づく立場がそのひとつとして有効ではないかと考えており、その調査を2019年度中に予定している。
ブタノール耐性細菌を活用するブタノール耐性機構の解明と生産への応用

1.発酵槽での1,3-ブタンジオール(1,3-BD)生産の効率化前年度, Ralstonia eutropha由来phaAB及びClostridium saccharoperbutylcatonicum由来bldを高発現した大腸菌細胞による回分・流加培養を行い,グルコースからの1,3-BD生産を達成した。しかし,培養時における酸素供給速度やpHを最適化しているわけではない。そこで,回分培養時における酸素移動容量係数(K_La)及びpHを最適化した。次いで,最適条件における流加培養を行うことで,生産収量の向上を試みた。その結果, 96時間の培養で, 15.8g/Lの濃度で1,3-BDを生産するに至った。2.好気的条件で機能するブタノール合成代謝経路の探索好気性微生物であるBacillus subtilisでブタノール生産を達成するためには,好気条件で機能するブタノール合成経路の構築が鍵となる。そこで, 1,3-BD合成経路に, Treponema denticola由来terとAeromonas caviae由来phaJを加えたブタノール合成経路を設計し,大腸菌に導入した後,生産を試みた。その結果, 1.36g/Lのブタノールの生産を確認した。構築したブタノール合成経路の付与により, B. sublitisでのブタノール生産が可能になると考えられる。3.新たなブタノール耐性に関与する排出ポンプの探索これまでの結果で, B. sublitisに存在する排出ポンプSwrCを欠損することでブタノール耐性が低下することが明らかになっているが,その関与は小さいものであった。そこで,さらなるブタノール耐性に関与する排出ポンプの探索を行った。ブタノール暴露前後での,多剤耐性に関与する排出ポンプ遺伝子の転写量を比較したところ,ブタノールの暴露により, 21遺伝子中7遺伝子で顕著な転写量の増加が確認された。これらの遺伝子のブタノール耐性への関与について,現在調査中である。(抄録なし)1.Bacillubtilisにおけるブタノール耐性に関与する排出ポンプの同定及び機能解析これまでの阻害剤を用いた解析により、B. subtilisに内在するMATE及びRND型の多剤耐性排出ポンプがブタノール耐性に関与する可能性を有することが示唆されている。そこで、ブタノール耐性に関与する遺伝子の同定を試みた。B. subtilisに存在するMATE及びRND型の排出ポンプを検索したところ、YisQ,YoeA,DinF,NorM,SwrCが存在することが分かった。同定を行うべく、各遺伝子の欠損株を作成し、ブタノール存在下での生育を指標にしたブタノール耐性を再度評価した。その結果、SwrCの欠損株で優位にブタノール耐性が低下する結果を得た。2.好気条件下で機能するブタノール生合成経路の探索これまでの結果により、ブタノール耐性B. subtilisにブタノール生合成を付与するには、好気条件下で機能するブタノール生合成系を構築する必要性がある。そこで、大腸菌をモデルとして用いて、C4合成経路であるRalstonia eutrophaの持つポリヒドロキシ酪酸生合成経路を軸に、人工ブタノール生合成経路を設計した。本経路では、R. eutropha由来phaAB, Aeromonas caviae由来phaJ, Treponema denticola由来ter, C. saccharoperbutylacetonicum由来bldを用いる。これらの遺伝子をphaAB-bld及びphaJ-terの2組に分割し、大腸菌に導入した。その途中、phaAB-bldを高発現した細胞を用いたグルコースからの発酵を行ったところ、偶然にも、1,3-ブタンジオール(1,3-BD)の生成を確認した。申請者が偶然発見した本経路を用いた1,3-BD生産性は、既存のものと比較して、高収量・高光学純度・高収率を達成できていた。

そこで,さらなるブタノール耐性に関与する排出ポンプの探索を行った。ブタノール暴露前後での,多剤耐性に関与する排出ポンプ遺伝子の転写量を比較したところ,ブタノールの暴露により, 21遺伝子中7遺伝子で顕著な転写量の増加が確認された。これらの遺伝子のブタノール耐性への関与について,現在調査中である。現在までに、ブタノール耐性に関与する排出ポンプ遺伝子の同定までは完了しているが、生化学的な解析には至っていない。また、ブタノール耐性微生物へのブタノール生合成系の付与にも至っていない。しかし、大腸菌をモデルとした生合成ではブタノールの生合成経路を基盤とした1,3-ブタンジオールの生合成を達成することができている。この知見は、ブタノール生合成の足がかりになると考えられる。今後は、1.ブタノール耐性に関与する排出ポンプの機能解析および2.ブタノール耐性微生物のブタノール生産株への育種を引き続き行う。11.の項で触れたように、今年度に得られた知見である大腸菌を宿主とした1,3-ブタンジオール生合成系を応用させることで、強力なブタノール生合成を構築、ブタノール耐性微生物へ移植できると考えている。排出ポンプの生化学的解析については、排出ポンプのみを持つ膜を調整した後、ラベル化したブタノールの取り込み・排出を定量することで、達成できると考えている。以上に重点をあて、研究に取り組みつつ、状況に合わせて軌道修正を行っていきたい。(抄録なし)
BRD4、EGFR発現口腔がんにおけるmiR-3140の治療応用性の検討

新規治療薬開発が望まれる口腔がんにおいて、本研究ではmicroRNA(miRNA)という、複数の標的遺伝子を抑制する機能を持つ内在性ノンコーディングRNAに着目した。その中でmiR-3140は、MYC等がん遺伝子の転写を亢進する機能を持つBRD4や、がん細胞増殖シグナルを伝達するEGFRを標的遺伝子とすることで、がん細胞増殖抑制能を示す。口腔がんでのBRD4、EGFR発現状態とmiR-3140の口腔がんへの適応を評価することとした。miR-3140の口腔がんへの応用性を評価することにより、新たな治療戦略への寄与を目指す。microRNA(miRNA)は、それ自身はタンパク質をコードしていない、短いノンコーディングRNAであり、1つのmiRNAは複数の遺伝子を多面的に抑制する機能を有する。これまでの研究で、miR-3140はがん遺伝子の転写を亢進させるBRD4や、がん細胞増殖因子であるEGFRを標的遺伝子としてがん細胞増殖抑制効果をもたらすことを膵臓がん細胞株において示した背景があり、本研究では口腔がんへの応用性の評価を目的としている。口腔がんにおいては、EGFRをターゲットとするキメラ抗体が臨床で適応となっており、一定の延命効果を示している。実際に口腔がん臨床検体においてはEGFRの増幅を有していることが報告されている。そこで、口腔がん細胞株の遺伝的背景を評価し、EGFRの増幅の有無でmiR-3140の腫瘍抑制効果に差を生じるかについて評価することとした。口腔がん細胞株から抽出したサンプルで次世代シークエンサーを用いた解析を行い、EGFR増幅の有無で大別した。その中で、EGFR増幅を有しEGFRタンパク質発現も高い細胞株としてHSC2、EGFR増幅なくタンパク質発現も低い細胞株としてHOC313を使用することとした。今後miR-3140をそれぞれの細胞株に導入し、細胞増殖抑制能の評価を行う予定であるが、現在は予備実験として条件検討を行っている。また、miR-3140の主要なターゲットとしてBRD4があるが、cBioPortal等の公共データベースを検索すると、口腔がんにおいてはBRD4の遺伝子変異や増幅などを有する症例の割合は非常に低く、予後との関連性も明らかではないようだ。しかし、口腔がん細胞におけるBRD4の機能解析は十分な報告がないことから、今後機能解析を行う必要があると考えている。限られた条件の中で、効率のよい実験計画を立案するべく、公共データベースから得られる情報を有意義に活用できるように探索している。本研究を行うにあたり、実験器材の購入や環境整備が必要であり、時間を要した。現在までにがん細胞培養実験の環境を整え、扱う口腔がん細胞株の選定を行い、予備実験を行っている。まずは口腔がん細胞株にmiR-3140を導入した際の効果を評価する予定で研究を進めていく方針である。本研究では、より重要な遺伝子を複合的に抑制できるmiRNAを応用することを目的としている。これまでの研究で、miR-3140はBRD4やEGFRを抑制することを機能としていることを示してきた。まずは、既知の口腔がん治療薬のターゲットであるEGFRに着目し、EGFR発現の高い口腔がん細胞株HSC2、EGFR発現低いHOC313にmiR-3140を導入することで、細胞増殖抑制能やEGFRタンパク発現量に与える挙動の違いを評価する。これにより、EGFR経路への依存度によりmiR-3140の抗腫瘍効果に差を生じるかを検討し、臨床でmiR-3140を使用する際にEGFRがマーカーとして有用かどうかを評価する。さらに、miR-3140はEGFRの3'UTR領域に結合して発現そのものを低下させるため、抗EGFR抗体の使用で発生するATP binding pocket部の変異により、治療抵抗性を示すがんに対しても、効果が見込める。既存の分子標的治療薬に抵抗性をもつがん細胞にmiR-3140を導入し、抗腫瘍効果を評価することで、現在治療標的であるEGFR経路に対しても、miRNAを用いた新たな治療法の確立を試みる。また、miR-3140の重要なターゲット遺伝子としてBRD4があるが、BRD4は乳がんなど他のがん種で分子標的薬の治療標的として有用な可能性が示唆され、研究が進んでいるが、過去の文献からも口腔がんでの検討が十分ではない。口腔がん細胞株のBRD4発現量を評価し、口腔がん細胞においても治療標的となりうる遺伝子であるかを検討する方針である。その後は口腔がん臨床検体でのmiR-3140、EGFR、BRD4の発現状況を評価し、miR-3140投与での治療戦略の可能性を評価予定である。

これまでの研究で、miR-3140はがん遺伝子の転写を亢進させるBRD4や、がん細胞増殖因子であるEGFRを標的遺伝子としてがん細胞増殖抑制効果をもたらすことを膵臓がん細胞株において示した背景があり、本研究では口腔がんへの応用性の評価を目的としている。口腔がんにおいては、EGFRをターゲットとするキメラ抗体が臨床で適応となっており、一定の延命効果を示している。実際に口腔がん臨床検体においてはEGFRの増幅を有していることが報告されている。そこで、口腔がん細胞株の遺伝的背景を評価し、EGFRの増幅の有無でmiR-3140の腫瘍抑制効果に差を生じるかについて評価することとした。口腔がん細胞株から抽出したサンプルで次世代シークエンサーを用いた解析を行い、EGFR増幅の有無で大別した。その中で、EGFR増幅を有しEGFRタンパク質発現も高い細胞株としてHSC2、EGFR増幅なくタンパク質発現も低い細胞株としてHOC313を使用することとした。今後miR-3140をそれぞれの細胞株に導入し、細胞増殖抑制能の評価を行う予定であるが、現在は予備実験として条件検討を行っている。また、miR-3140の主要なターゲットとしてBRD4があるが、cBioPortal等の公共データベースを検索すると、口腔がんにおいてはBRD4の遺伝子変異や増幅などを有する症例の割合は非常に低く、予後との関連性も明らかではないようだ。しかし、口腔がん細胞におけるBRD4の機能解析は十分な報告がないことから、今後機能解析を行う必要があると考えている。限られた条件の中で、効率のよい実験計画を立案するべく、公共データベースから得られる情報を有意義に活用できるように探索している。本研究を行うにあたり、実験器材の購入や環境整備が必要であり、時間を要した。現在までにがん細胞培養実験の環境を整え、扱う口腔がん細胞株の選定を行い、予備実験を行っている。まずは口腔がん細胞株にmiR-3140を導入した際の効果を評価する予定で研究を進めていく方針である。本研究では、より重要な遺伝子を複合的に抑制できるmiRNAを応用することを目的としている。これまでの研究で、miR-3140はBRD4やEGFRを抑制することを機能としていることを示してきた。まずは、既知の口腔がん治療薬のターゲットであるEGFRに着目し、EGFR発現の高い口腔がん細胞株HSC2、EGFR発現低いHOC313にmiR-3140を導入することで、細胞増殖抑制能やEGFRタンパク発現量に与える挙動の違いを評価する。これにより、EGFR経路への依存度によりmiR-3140の抗腫瘍効果に差を生じるかを検討し、臨床でmiR-3140を使用する際にEGFRがマーカーとして有用かどうかを評価する。さらに、miR-3140はEGFRの3'UTR領域に結合して発現そのものを低下させるため、抗EGFR抗体の使用で発生するATP binding pocket部の変異により、治療抵抗性を示すがんに対しても、効果が見込める。既存の分子標的治療薬に抵抗性をもつがん細胞にmiR-3140を導入し、抗腫瘍効果を評価することで、現在治療標的であるEGFR経路に対しても、miRNAを用いた新たな治療法の確立を試みる。
検索メディアと思考パターンに関する検索語生成過程の脳活動データ解析

本研究の目的は,計算機を使用して人が情報検索を行なう際の脳活動データを,fMRIを用いて計測し解析することである.具体的な目的は,複数のメディアを対象とした情報検索実験を実施し,メディア毎の脳活動データに基づく情報検索行動のモデルを構築することである.特に,異なるメディアの情報を検索対象とすることで,これらの実験結果の比較からメディア特有の脳活動部位と,情報検索行動の中核部分を明らかにし,さらには,検索対象の各メディアについて,個人差がある思考パターン毎の脳活動部位の計測および認知機能の特定を目的としている.この目的のため,以下の事柄について実施した.これまでに,テキストの場合と比較するためのメディアとして画像を対象とした情報検索時の脳活動実験を実施してきた.画像を対象とした脳活動の計測に関して,条件を変えて20人の被験者を対象とした脳活動実験を実施した.さらには,これまでに蓄積しているテキストを対象とする2種類の脳活動実験結果と,画像を対象とする脳活動実験結果を統合して集団解析した.これらの実験条件として,与えられたトピックに関する情報を検索するために検索語を生成する場合と,与えられた情報に類似の情報を検索するために検索語を生成する場合の2種類の条件を解析に用いた.解析の結果,検索対象であるテキストおよび画像のメディアの特性に依存する機能と,検索語生成の中核部分に関連する機能について,脳活動部位を特定することができた.さらには,これらの脳活動部位を,公表されている評価に関わる脳活動部位と比較することで,情報検索の段階に応じた脳機能に基づく情報行動モデルを構築することができた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,計算機を使用して人が情報検索を行なう際の脳活動データを,fMRIを用いて計測し解析することである.具体的な目的は,複数のメディアを対象とした情報検索実験を実施し,メディア毎の脳活動データに基づく情報検索行動のモデルを構築することである.特に,異なるメディアの情報を検索対象とすることで,これらの実験結果の比較からメディア特有の脳活動部位と,情報検索行動の中核部分を明らかにし,さらには,検索対象の各メディアについて,個人差がある思考パターン毎の脳活動部位の計測および認知機能の特定を目的としている.この目的のため,以下の事柄について実施した.本研究では複数のメディアを対象とした情報検索に関する実験を行なうため,同じトピックで異なるメディアのデータを用意する必要がある.また,これらのデータを情報検索実験に利用できるように,トピック毎の適合性判定の属性をデータ毎に付与する必要がある.このようなデータコレクションを構築するために,これまでに構築した文章データのデータコレクションに加え,音声,動画のデータを常時記録する装置を設置し,基本データの収集を行なった.また,複数のメディアを横断する情報検索実験のデザインと,実験結果の解析方法を検討した.また,メディア毎の検索実験に用いるテストコレクションを使用した情報行動実験による実験と実験後のインタビュー項目の検討,そしてfMRI実験の手順および条件の検討を行なった.本研究で扱うメディア毎に,これらの条件を検討し,以降に実施するfMRI実験のデザインに利用する.本研究の目的は,計算機を使用して人が情報検索を行なう際の脳活動データを,fMRIを用いて計測し解析することである.具体的な目的は,複数のメディアを対象とした情報検索実験を実施し,メディア毎の脳活動データに基づく情報検索行動のモデルを構築することである.特に,異なるメディアの情報を検索対象とすることで,これらの実験結果の比較からメディア特有の脳活動部位と,情報検索行動の中核部分を明らかにし,さらには,検索対象の各メディアについて,個人差がある思考パターン毎の脳活動部位の計測および認知機能の特定を目的としている.この目的のため,以下の事柄について実施した.まず,静止画を対象とした情報検索時の脳活動を計測するために,実験時に使用する静止画のデータコレクションを構築した.文章の検索時の実験と同様,検索トピックを表わした画像と対照として使用する画像セットを用意した.また,この用意した画像セットを用いて,実験条件の設定や実験実施システムの検証のために,被験者が参加の上,fmriの予備実験を実施した.その後,実験条件の再検討および提示する画像セットの変更を行なった.変更を要した項目として,対照実験のための画像データの種類と,それに伴なう画像データの構築,対照実験での被験者の作業内容,そして検索語実験での被験者へフィードバックする検索結果の数値の計算方法が挙げられる.同時に,これらの実験条件の変更に伴ない,実験システムの改良を実施した.その後,さらに予備実験として被験者が参加した状態での検証として,脳活動実験を実施し,実験条件および実験内容の確認を行なった.データセットを構築するためのデータ収集および方法についての研究を進め,複数のメディアで構成されるデータコレクションの構築を進めた.また,画像の場合の脳活動実験の予備実験を行ない,実験条件の設定を行なった.本研究の目的は,計算機を使用して人が情報検索を行なう際の脳活動データを,fMRIを用いて計測し解析することである.具体的な目的は,複数のメディアを対象とした情報検索実験を実施し,メディア毎の脳活動データに基づく情報検索行動のモデルを構築することである.特に,異なるメディアの情報を検索対象とすることで,これらの実験結果の比較からメディア特有の脳活動部位と,情報検索行動の中核部分を明らかにし,さらには,検索対象の各メディアについて,個人差がある思考パターン毎の脳活動部位の計測および認知機能の特定を目的としている.この目的のため,以下の事柄について実施した.

これまでに実施しているテキストを対象とする情報検索実験と比較に適したメディアとして,画像を選択した.画像を対照とする情報検索時の脳活動実験の実験条件および内容は,これまでに実施した予備実験によって決定している.また,その際に用いる実験システムについても同様である.20人の被験者を対象として,画像の情報検索時の脳活動実験を行なった.そして,この実験結果の解析を進めた.画像データの情報検索時の脳活動が得られることで,テキストの情報検索時の脳活動と比較することが可能となり,それぞれのメディア特有に必要な機能と,情報検索に必要な基本的な機能を見出すことが可能となる.情報検索においてテキストの次に対象となると考えられる画像データについて,脳活動実験の条件および内容が得られたことから,他メディアを対象とした脳活動実験の条件を設定するために有益な知見が得られた.特に,対照実験の内容を設定することが容易になったと考えられる.画像データの情報検索時の脳活動実験を実施し,解析を進めた.また,他メディアの実験で用いるデータコレクションの構築を進めた.本研究の目的は,計算機を使用して人が情報検索を行なう際の脳活動データを,fMRIを用いて計測し解析することである.具体的な目的は,複数のメディアを対象とした情報検索実験を実施し,メディア毎の脳活動データに基づく情報検索行動のモデルを構築することである.特に,異なるメディアの情報を検索対象とすることで,これらの実験結果の比較からメディア特有の脳活動部位と,情報検索行動の中核部分を明らかにし,さらには,検索対象の各メディアについて,個人差がある思考パターン毎の脳活動部位の計測および認知機能の特定を目的としている.この目的のため,以下の事柄について実施した.これまでに,テキストの場合と比較するためのメディアとして画像を対象とした情報検索時の脳活動実験を実施してきた.統計的に十分な画像の場合の脳活動データを得るために,追加で12人の被験者を対象として,画像の情報検索時の脳活動実験を行なった.これによって,テキストを対象とした場合と同規模の被験者数の脳活動データが得られ,テキストの情報検索時の脳活動とより精度の高い比較をすることが可能となり,それぞれのメディア特有に必要な機能と,情報検索に必要な基本的な機能を見出すことが可能となる.さらには,これまでに実施したテキストと画像を対象とした脳活動計測で,それぞれの場合において,被験者が考える検索語と,テキストの内容の関連性,そして画像の色の使われ方との関連性について,より詳細に解析することで,より精度の高い検索時の脳活動を計測できることが判った.画像データの情報検索時の脳活動について,統計上,十分な被験者数の脳活動データが得られており,テキストデータの場合との比較を進めている.また,検索語と,文章の内容の関連性,そして画像の色の使われ方との関連性について,より詳細に解析することで,より精度の高い検索時の脳活動を計測できることを見出した.本研究の目的は,計算機を使用して人が情報検索を行なう際の脳活動データを,fMRIを用いて計測し解析することである.
記憶場面状況に応じたメタ記憶の機能に関する実験的検討

本研究の目的は、個人がさまざまな場面状況のもとで自らの記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、そうした認識に基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを実証的に明らかにすることである。一般大学生92名の実験参加者に対して個人ごとに、(1)実験室場面での記憶活動、(2)検査室場面での記憶遂行、(3)日常生活場面での記憶行動、の3点について実験参加者自身による自己評価と客観的な課題成績基準または一般的記憶行動傾向に関する基礎的データを収集した。このデータをもとに、記憶のモニタリングとコントロールの関係に関連づけて、広範な場面や文脈における個人のメタ記憶機能に関する理論的検討を行った。本研究は、個人がさまざまな場面状況のもとで自らの記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、そうした認識に基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを明らかにすることを目的としている。記憶に関するモニタリングとコントロールに焦点を絞り、認知心理学的方法を用いて研究を進める。一般成人(大学生)を対象に、個人ごとに(1)実験室場面での記憶活動、(2)検査室場面での記憶遂行、(3)日常生活場面での記憶行動、の3点について、研究参加者自身による自己評価と客観的な課題成績基準または一般的記憶行動傾向との差異に関する基礎的データを収集する。平成25年度においては当初の研究計画に沿って具体的に次の四つの研究活動を行った。1.実験及び調査の準備:先行研究文献及び関連資料の入手、実験施設(実験室)の確保、実験装置の調達、実験用コンピュータプログラムの作成、実験データの記録様式の設定、研究参加協力者の確保、実験補助要員の確保、参加協力同意書の書式設定などを行った。2.学内倫理委員会の事前承認:研究代表者の所属する研究機関(神戸学院大学)の規程に基づいて、本研究の実験・調査の実施に関して学内の倫理審査機関「神戸学院大学ヒトを対象とする研究等倫理委員会」の審査を受け、研究実施の承認を得た(承認番号HEB130619-1)。3.予備実験及び予備調査の実施:予備段階での実験及び調査について、大学生を対象に実施し、具体的な実験条件の操作や実験材料の選定、調査用紙の設計、測定指標の検討などを行った。4.既有の実験・調査データの公表(論文化):本研究の計画推進を図るために,本研究テーマに関連して過去においてすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連する論考を含め、学会発表及び論文作成を行った(学会・研究会発表5件、大学紀要1編、学会誌2編(いずれも掲載内定)、図書1冊(分担執筆))。平成26年度においては当初の研究計画に沿って具体的に次の四つの研究活動を行った。1.実験・検査・調査の準備:先行研究文献をもとに本研究テーマに関連するこれまでの研究知見を整理するとともに、前年度に実施した予備的研究の結果から、実験施設(実験室)の確保、実験装置の調達、検査用具の調達、実験用コンピュータプログラムの作成、実験データの記録様式の設定、実験参加者の確保、実験補助要員の確保、実験・調査の参加協力同意書の書式設定などを再検討した。2.予備実験・予備検査・予備調査の継続実施:前年度に開始した予備実験・予備調査を、大学生を対象に継続して行い、具体的な実験条件の操作や実験材料の選定、調査用紙の設計、測定指標の検討、実験等の手続きの改良などを行った。3.本実験・本検査・本調査の実施:予備実験等で得られたデータをもとに、実験条件や調査項目などの確定を行い、本実験・本検査・本調査に着手した。4.既有の実験・調査データの公表:本研究の計画推進を図るために,本研究テーマに関連して過去にすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連する論考を含め、論文作成及び学会発表を行った(学会誌論文4編(掲載内定を含む)、大学紀要1編、学会発表6件)。本研究の目的は、個人がさまざまな場面状況のもとで自らの記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、そうした認識に基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを明らかにすることである。メタ記憶に関連づけて、記憶に関するモニタリングとコントロールに焦点を絞り、認知心理学的方法を用いて研究を進めた。一般成人(大学生)を対象に、個人ごとに(1)実験室場面での記憶活動、(2)検査室場面での記憶遂行、(3)日常生活場面での記憶行動、の3点について、研究参加者自身による自己評価と客観的な課題成績基準または一般的記憶行動傾向との差異について検討した。一般大学生92名が本研究に参加した。

これらの研究参加者に対して同一の個人ごとに、記憶の実験(自由再生課題)、メタ記憶質問紙(日常記憶質問紙,EMQ;認知的失敗質問紙,CFQ;成人メタ記憶尺度,MIA)による調査、及び個別式記憶検査(改訂版ウエクスラー記憶検査,WMS-R;リバーミード行動記憶検査,RBMT)を実施し、記憶モニタリングの正確性と記憶コントロールの効果性に関する基準的なデータを収集した。研究の結果、主に以下の知見が得られた。(1)実験室内記憶場面である自由再生課題において実験参加者に最終再生テストでの再生項目数の予測を求めたところ、実際の再生成績とは異なり、最終再生予測は再生試行の経過に従って過大予測から過小予測へと変化していった。(2)日常場面での記憶行動に関するEMQ, CFQ,及びMIAへの回答データについては、ほとんどの質問項目群において正規分布に近いパターンが得られた。(3)個別記憶検査であるWMS-RとRBMTでは、ほとんどの検査項目で遅延再生の予測は過小予測であることが示された。(4)自由再生課題における最終再生成績と最終再生予測とのズレと、メタ記憶質問紙の因子ごとの平均評定値との間に相関関係は認められなかった。本研究の目的は、個人がさまざまな場面状況のもとで自らの記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、そうした認識に基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを実証的に明らかにすることである。一般大学生92名の実験参加者に対して個人ごとに、(1)実験室場面での記憶活動、(2)検査室場面での記憶遂行、(3)日常生活場面での記憶行動、の3点について実験参加者自身による自己評価と客観的な課題成績基準または一般的記憶行動傾向に関する基礎的データを収集した。このデータをもとに、記憶のモニタリングとコントロールの関係に関連づけて、広範な場面や文脈における個人のメタ記憶機能に関する理論的検討を行った。当初の研究計画にしたがって、遅滞なく、1実験・検査・調査の準備(関連文献資料の入手、実験装置の調達、実験用PCプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究参加協力者の確保、研究補助要員の確保など)、2予備的研究の継続実施(前年度からの予備実験・予備検査・予備調査の継続実施)、3本実験・本検査・本調査の実施(予備的研究の結果に基づく本実験・本検査・本調査の実施開始)を行った。これらと並行して、4すでに収集ずみの関験・調査データの公表(学術雑誌の論文掲載、学術専門学会での発表)を行った。このうち2予備的研究の継続実施、4収集ずみ研究データの公表、を通して、今後の研究の発展可能性を考慮し、3本実験・本検査・本調査の実施と並行して、記憶実験で取り扱う各種の変数、メタ記憶質問紙の質問項目、記憶検査の検査内容等を変化させた新たな実験・検査・調査の構想を検討している。認知心理学当初の研究計画にしたがって、予備的研究データの結果をもとに本実験・本調査・本検査の実施を開始したので、それらを遅滞なく完了する。研究参加者全員に対して個別的にすべての記憶実験・記憶調査・記憶検査への参加協力と研究データの提供を求めるために、過度の心理的負担や疲労、ストレスを与えないように配慮して研究を進めていく。これまでと同様に、あとの研究計画の実行に支障の出ない範囲で、中間段階であっても研究データの一部を関連する学会や研究会で発表し、専門家から意見を求め、研究方法全般や実験・検査・調査・実施手続きを修正・改善を図っていく。平成27年度は本研究計画の最終年度にあたるために、研究成果の総括を行う。すなわち、本研究における実験・検査・調査を通じて得られたデータに対する個々の整理と分析、及び総合的連関的分析を行う。
ヒトゲノムのための顕微画像処理システムの開発

ゲノム解析において遺伝子マッピングは必須のものであり、その手法として蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)法が発展してきた。本研究課題はFISH法によるシグナル検出のための簡便法と染色体マッピングのためのシステム化を目的として下記の項目に重点をおき開発を進めた。(1)FISH法によるマッピングのための画像処理システムの開発:FISH法によるハイブリッドシグナル検出をする上で、染色体上の微細な蛍光シグナル像を得るために高感度カメラによるシグナル取込とそれを解析するソフトの開発・改良を行った。(2)複数遺伝子の同時マッピング法の開発:複数個の遺伝子をそれぞれ異なった蛍光色素で標識し、同一染色体標本に同時にin situハイブリダイゼーションを行うことにより、それらの遺伝子を同時に同一分裂中期像でマップすることが可能である。そのために蛍光フィルターの選択とそれぞれ色調の異なるシグナルの検出に要する画像解析のソフト開発に重点をおき実用性をめざした。この申請課題を遂行中に微弱な蛍光シグナルの検出用の新たなCCDカメラが数社から販売されてきた。いずれも性能がよいが高価であり、操作が複雑なことで一般的ではない。ここではFISH法を広く普及させるという目的のために、従来使用している顕微鏡に比較的低価格の高感度カメラと市販のパーソナルコンピュータを組み合わせて染色体マッピング用の画像解析を行うシステムを開発したものであり一応の成功をみたものと思われる。本研究は、遺伝子マッピングをする上で有能なFISH法によって得られる蛍光シグナルの定量化システムを作製し、例えば、短いプローブを用いた時の低照度の蛍光シグナルや多色のシグナルを分別し得る画像解析システムを開発し、正確かつ迅速なゲノムマッピングの技術開発とその実用化を図ることを目的としたものである。この目的にそった成果の経過は次の通りである。1.短い塩基配列プローブを用いたFISH法の対応として、PCR法によるDNAの増幅を行った。これには、ターゲットとする特異的DNAを染色体標本上で直接増幅するスライド-PCR法を関発した。プライマーを設計することにより、数十ベースの遺伝子マッピングが可能となった。また、このスライド-PCR法はAluプライマーを用いることによりコスミドクローンのマッピングや染色体ペインティングが可能となり広い汎用性をもつ。2.超高感度CCDカラーカメラにより、微弱なFISHによるシグナルの観察が可能になった。3.市販の画像処理プロセッサを用い、染色体分析用にソフトの改良を行いつつあるが、蛍光シグナルの定量化が一部可能となり、FISHによるマッピング効率が向上した。(2)複数遺伝子の同時マッピング法の開発:複数個の遺伝子をそれぞれ異なった蛍光色素で標識し、同一染色体標本に同時にin situハイブリダイゼーションを行なうことにより、それらの遺伝子を同時に同一分裂中期像でマップすることが可能である。
特定波長可視光線の近視進行抑制作用メカニズムの追究と環境・疫学調査

2018年度は、予定通り東京都内の小学校・中学校において、慶應義塾大学医学部倫理委員会承認の下、学校長・保護者・生徒の同意を取得し、屈折値や眼軸長などを測定する近視検診を実施することができた。2018年度の近視検診結果は未発表であるが、小学校・中学校では2017年度も実施してきており、2017年度の結果に関し小学校・中学校ともに非常に高い近視の有病率であることを報告(鳥居ら、四倉ら、第72回日本臨床眼科学会、東京、2018年10月11日発表。演題名:東京都内の1小学校の近視有病率、など)し、現在論文にまとめている(Yotsukura E., Torii H. et al. in revision.)。さらにその結果を2019年4月20日(金)に東京で行われた第123回日本眼科学会総会のシンポジウム・一般講演における筆者の発表等で引用した。この高い有病率は非常に注目を集めており、当シンポジウムには取材申し込みが入った。また、環境因子も興味深い結果が出てきており、それについても現在論文化しているところである。このように近視検診・近視疫学研究の実施により、1999年の英文誌報告(Matsumura H. et al. Surv Ophthalmol. 1999)以来欠如していた日本人学童の近視有病率を英文論文として今後報告予定である。2018年度の結果も近視の有病率が非常に高いことが予想され、その横断・縦断研究などの結果を今後発表できるようにデータ解析等を進めている。さらに、ブラジル学童の近視疫学調査結果を用い、日本の近視疫学研究結果と比較するための準備を進めている。ほぼ計画書通りに進行しているため、おおむね順調と判断した。当初の計画通り、2019年度は2018年度と同様の疫学調査を行い、引き続き研究を継続していく予定である。また、現在申請している慶應義塾大学医学部倫理委員会の承認後、日本とブラジルの近視有病率や近視進行程度を比較する研究を開始する予定である。当初開始年度にパソコン・周辺機器を購入予定であったが、まだ以前購入したパソコン等が使用できており、未使用額が発生した。2019年度以後に購入予定である。