hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Cre-loxp組換え系を用いた新しいアデノウイルスベクター作製法

遺伝子機能解析を目的とした様々な遺伝子導入法が開発されている中で、アデノウイルスベクターは高い導入効率を持ち、非分裂細胞への導入も可能であるため注目されている。しかしウイルスゲノムが36kbと長いため、ベクター構築においては複雑な手順や複製可能な親株ウイルスの残存といった問題がある。そこで長いDNAを容易に扱えるようコスミドの系を、また特異的なCre-loxP組換え系を利用して簡便にアデノウイルスベクターを作製する方法を開発した。本研究においては、この作製法にいくつかの改良を加えさらに広い範囲でのアデノウイルスベクター利用を可能にする方法を開発した。1.より大きな発現カセットを挿入できるように、ウイルスゲノムのE1領域を欠損したコスミド(pALC)から、さらにE3領域を欠損させたものを作製した(pALC3)。pALC3にEGFP遺伝子を持つ発現カセットをつなぎ、ウイルス産生態と導入遺伝子の発現を解析したところ、効率のよいウイルス産生とレポーター遺伝子の発現を確認した。2.Cre-loxPと同様な部位特異的粗換え系であるFLP-FRTシステムを、ウイルスベクター作製に利用できるか検附した。両端にFRT配列を持つコスミド(pAFC:3)を作製し、ウイルス産生を検討したところ、pAL3とほぼ同じ効率でウイルスを産生することを確認した。3.loxP配列に挟まれたDNAの下流にEGFP cDNAをつないだ発現プラスミドをpAFC3に組み込んだ。CreプラスミドをコトランスフェクションするとEGFPの蛍光が確認された。これは導入遺伝子の発現を随時誘導できる系を完成させたことになり、細胞毒性のあるタンパク質の解析などに利用できる。本研究において得られた改良によって、さらに効率がよく汎用性の高いアデノウイルスベクター作製法が開発された。遺伝子機能の解析のため、遺伝子DNAを細胞や組織に導入し発現させる様々な導入法が開発されている。その中でアデノウイルスベクターは、ウイルス粒子が安定で高い導入効率を持ち、また非分裂細胞への導入も可能であり注目されている。しかしゲノムDNAが長いためベクター構築は複雑で、改良の必要がある。そこで特異的な組換え系であるCre-loxPシステムを用い、さらに大きなDNAを扱うことに適しているコスミドを利用することで、簡便に効率よくアデノウイルスベクターを作製する方法を開発した。そしてさらにアデノウイルスベクターの応用範囲を広げることを目的とし、この方法にいくつかの改良を加え、ベクター作製効率を検討した。1.より大きな発現カセットを挿入できるように、すでに作製済であるE1領域を欠損したアデノウイルスーコスミド(pALC)から、制限酵素を用いてウイルスゲノムDNAのE3領域を約2.4kb欠損させた(pALC3)。これにIL-5-EGFPの発現カセットを組込み、Creレコンビナーゼを発現するプラスミドと同時に293細胞に導入すると、効率よくウイルスベクターが産生されることを確認した。2.目的の遺伝子DNAを挿入するのみでウイルスベクターが完成するように、あらかじめ発現カセットを組込んだpALCを作製するため、まず発現カセットを作製した。多くの細胞で強力に働くCAGプロモーターにマーカー遺伝子のためのIRESをつなぎ、マーカー遺伝子としてEGFPを組込んだ。さらに、プロモーターとIRESの間に遺伝子DNAを挿入するためのクローニングサイトを作製した。今後、この発現カセットをウイルスベクターに組込む予定である。

本研究においては、この作製法にいくつかの改良を加えさらに広い範囲でのアデノウイルスベクター利用を可能にする方法を開発した。1.より大きな発現カセットを挿入できるように、ウイルスゲノムのE1領域を欠損したコスミド(pALC)から、さらにE3領域を欠損させたものを作製した(pALC3)。pALC3にEGFP遺伝子を持つ発現カセットをつなぎ、ウイルス産生能と導入遺伝子の発現を解析したところ、効率のよいウイルス産生とレポーター遺伝子の発現を確認した。2.Cre-loxPと同様な部位特異的組換え系であるFLP-FRTシステムを、ウイルスベクター作製に利用できるか検討した。両端にFRT配列を持つコスミド(pAFC3)を作製し、ウイルス産生を検討したところ、pALC3とほぼ同じ効率でウイルスを産生することを確認した。3.loxP配列に挟まれたDNAの下流にEGFP cDNAをつないだ発現プラスミドをpAFC3に組み込んだ。CreブラスミドをコトランスフェクションするとEGFPの蛍光が確認された。これは導入遺伝子の発現を随時誘導できる系を完成させたことになり、細胞毒性のあるタンパク質の解析などに利用できる。本研究において得られた改良によって、さらに効率がよく汎用性の高いアデノウイルスベクター作製法が開発された。
日本中世禅宗相伝資料の研究

本研究は従来、秘書とされてきた禅宗の相伝資料について臨済宗と曹洞宗に分けて調査し、文献の把握と撮影等による資料収集、ならびに資料整理と分析を実施した。臨済宗については松ヶ岡文庫蔵書目録の目録作成(データ資料)・『中世禅宗における公案禅の研究』を刊行した。また曹洞宗については各寺院栃木・大中寺、茨城・杲泰寺、埼玉・西光寺といった曹洞宗寺院に所蔵される写本等を撮影し、プリントアウトして考察を加えた。その成果は曹洞宗総合研究センターの第14回学術大会にて、中世末期から近世初頭にかけて曹洞宗の公案禅に大きな一を占めた快庵派の影響について発表した。本年度の主な研究目的は、中世禅宗の相伝資料について撮影・複写・筆写等によって多く収集することであった。そこで臨済宗系禅籍の相伝資料を多く所蔵している松ヶ岡文庫(鎌倉市山ノ内)について特に中心的に調査した。この松ヶ岡文庫の禅籍は重要文化財を含む貴重な典籍群であり、複写・撮影もできず、一般公開もされていない(書名のみが『松ヶ岡文庫研究年報』に公開されているが、登録番号は公開されていない)。そこで本研究では第1段階として約6000点の禅籍のカードをExcelに打ち込み、書名と登録番号等をデータ化した。その上で各写本・版本について原本を直接確認しながら書誌情報(奥書・刊記・装丁等)を打ち込んでいるところである。この調査の成果については「松ヶ岡文庫所蔵の禅籍について」として『松ヶ岡文庫研究年報』第25号に掲載発表した。この他には茶の水図書館成簣堂文庫(撮影・複写不可)において大徳寺派の相伝資料を閲覧し書写した。また寺院関係の資料収集としては旭伝院岸沢文庫(静岡県焼津市)・広沢寺(長野県松本市)・長生寺(山梨県都留市)・大通寺(神奈川県小田原市)の資料も調査し、相伝資料を撮影した。これらの収集した資料のうち、撮影された資料については、データを紙媒体に落とし、それぞれ製本をして整理した。また相伝資料を含む中世禅宗の公案禅についての単著をまとめ、『中世禅宗における公案禅の研究』を刊行した(平成22年度科研費公開促進費採択)。23年度も引き続き中世禅宗の相伝資料について撮影・複上写等によって資料収集することであった。特に調査した寺院は曹洞宗系では乗国寺(茨城県結城市)・旭伝院岸沢文庫(静岡県焼津市)であった。前者では松庵宗栄の代語集がこれまで焼失されたものとされた資料が発見され、これを複写し、翻刻・書き下し作業を開始した。後者は『巨海代』・『万極代』等の代語資料を中心に撮影した。また臨済宗系では大仙寺(岐阜県八百津町)において臨済宗の戦国期の語録を複写した。これらのうち代語資料について、翻刻研究を行い、『代語資料研究』を発刊した。『代語資料研究』第1巻平成23年2月(『巨海代』の翻刻研究)また松ヶ岡文庫の禅籍については、すでに書名と登録番号等をデータ化したが、各写本・版本について原本を直接確認しながら書誌情報(奥書・刊記・装丁等)を打ち込んでいるところである。この調査の成果の一部については「松ヶ岡文庫所蔵の禅籍について」として『松ヶ岡文庫研究年報』第26号に掲載発表した。平成24年度は曹洞宗の寺院調査として大中寺(栃木県大平町)・乗国寺(茨城県結城市)・楞厳寺(愛知県刈谷市)・西光寺(埼玉県小川町)・大安寺(長野市)、また資料館としては真田宝物館(長野市)、また真言宗豊山派寺院の六地蔵寺(水戸市)においてそれぞれ中世の相伝資料(代語・門参等)について撮影を行った。これらの資料は翻刻されていない資料がほとんどであり、とりわけ六地蔵寺の禅籍は資料的価値が高い写本であると考えられる。現在プリントアウトしてこれらの資料を分析中である。また本年度は曹洞宗の文献としては松庵宗英の代語集について翻刻ならびに書き下しを行っている。また門参文献としては大安寺蔵の『法門集』をはじめとする快庵派の文献について研究を進めている。さらに江戸時代の正法眼蔵の研究家として知られ西有り穆山などを出した月潭全龍の語録を翻刻、書き下しをして出版した。また臨済宗の文献としては南源宗薫の臨済録抄について他の妙心寺派の臨済録抄と比較検討しつつ、翻刻作業を行っている。これらの禅籍についての研究成果は次年度以降にその研究成果を公開する予定である。

また松ヶ岡文庫における資料調査の打ち込み作業についても引き続き継続作業をしており、約六千点の禅籍を中心とした和漢書の書誌データの大部分を入力することができた。この調査の成果の一部については「松ヶ岡文庫所蔵の禅籍について」として『松ヶ岡文庫研究年報』第27号に掲載発表した。中世曹洞宗の公案解釈に有益な代語資料の研究については着実に進んでおり、翻刻研究や資料紹介のための研究書を発刊しており、その点では順調に進展しているといえるが、松ヶ岡文庫の禅籍資料の打ち込み作業は、着実に進んでいるものの、ややペースとしては遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。松ヶ岡文庫の禅籍の打ち込み作業は、アルバイト補助員を増員してペースを上げていきたい。また相伝資料とりわけ代語資料については、平成23年度と同じようなペースで研究を進めていく。
フランス法における「同意と説明」(インフォームド・コンセント)に関する研究序説

患者は、医療において自己決定権をもつことは、誰も疑わない。治療への同意権である。しかし、それが積極的な意思表示であることが少ないこともまた確かであろう。他方、そのコロラリーとしての、治療への同意拒否については、それよりはかなり積極的な形で意思表示されることが多い。自己決定権の核心にあってより絶対的性格のものは後者であろう。そのそれぞれの限界やいかに。同意にしろ、拒否にしろ、自己決定権を妨げるものは何か。自己決定権の根拠、性格、射程について、その具体的内容は、必ずしも分明であるわけではない。本研究は、そのような問題を法的に解明しようとする歩みを踏み出した基礎研究であり、医事法の根底にあるものの社会科学的探求・認識(理論的論述)を主体とする研究をすすめる、あるいは、法解釈学(解釈論的論述)の内側からこれに連なるような究明を試みようとするものであった。本研究の全体の構成は、4章よりなる。1治療行為における同意に関する判例理論の形成、2治療への同意拒否に関する司法判例理論の形成・展開3輸血治療拒否と患者の権利法一患者の意思と医師の治療義務の均衡について、4がん治療の拒否と行政判例法理である。具体的には、1では、侵襲中の侵襲拡大に関する判例を検討し、2では、患者の治療拒否権についてその根拠と性格、射程・限界について総論的に考察し、続いて、3では、治療拒否権の各論的考察として、輸血治療の拒否について判例を分析し、4で、がん治療の拒否について行政判例検討分析した。本研究のテーマである「フランスにおける自己決定権の研究」の一環として、初年度は、「治療行為における患者の同意原理に関する判例理論の形成(1)」と「患者の自己決定としての輸血拒否権」を取り扱った。前者については、患者の同意が、ある行為に対して与えられた場合、医師はそれを超えて重大な行為をすることができるか-この問題は、フランスにおいて、患者が同意を与えていた侵襲中に、医師が予期していなかった事態に直面して手術を変更・拡大する場合、その手術は同意なき手術にならないかというもっとも先鋭な形で、議論されるのである。同意の対象範囲・個別性の問題について、判例には二つの流れがある。第一の流れは、原則として患者の新たな同意を得るまでは侵襲を中断しなければならないとして同意原理を墨守する少数判例の立場であり、第二の流れは、外科医が医学的に最善であると信じて決定した場合、新しい事態に応じた侵襲の継続を認める多数判例の立場である。後者については、上記(2)ないし(3)とも関わり、輸血拒否と患者の権利法との関係で治療拒否権の一断面を検討した。立法によって過去との断絶がなされても、判例は過去との継続性を選択することがしばしばある。患者の権利法が、はっきりと患者の権利として、患者のインフォームド・コンセント(同意だけではなく、拒否の場合も含めて)を尊重し、その意に反する治療はできない、としているとき、患者はどの程度までの治療拒否ができるのか。治療拒否によって生命に危険があるような場合まで、患者の治療拒否権として認められるのか。これを輸血拒否の判例を素材として考察した。本年度の研究は、患者の治療への同意とその拒否についての判例学説の検討を行った。まずは、患者の同意が、ある行為に対して与えられた場合、医師はそれを超えて重大な行為をすることができるかの問題を検討し、判例には二つの流れ(第一は患者の新たな同意を得るまでは侵襲を中断しなければならないという立場、第二は外科医が医学的に最善であると信じて決定した場合、新しい事態に応じた侵襲の継続を認める立場)があるが、後者の場合、同意原理の例外となるので、それを正当化する法的構成(同意の射程拡大・患者の利益・緊急性等)が必要とされるが、実際には両者の間にそれほどの対立があるわけではない。

次に、患者の治療拒否権について、がん治療を拒否する患者に対する医師の治療義務のあり方、治療を拒否する患者に相対した場合、医師の義務とは何かという原理的問いかけを行った。医師の治療義務と患者の意思をどのように調整するかの問題は、<がんに対する外科的治療や放射線治療を拒否する患者に、効果のない緩和治療をするだけで、医師として許されるか、医業倫理法に反し処分しなければならないか>、更にいえば、医師には、有効な治療をする義務まであるかという具体的な形で、行政判例は、形成され展開されてきた。このジレンマ解決の第一の手がかりは、医師による説得であり翻意促進等の万事を尽くすこと、患者の意思を無視してまで治療をしなければならないほど、医師の治療義務を厳格に理解する必要はないことである。それに引き続き、輸血拒否事件を素材にして、法律が、はっきりと患者の権利として、患者の同意(拒否)を尊重し、その意に反する治療はできないとしているとき、患者はどの程度までの治療拒否ができるのか。治療拒否によって生命に危険があるような場合まで、患者の治療拒否権として認められるのかの研究を行い、その実績は下記の通りである。
小児外科的疾患患児の外来看護ケアシステムの構築

本研究の目的は、排便障害児の外来看護ケアシステムを構築することであった。母親用介入プログラムは、エンパワーメントを基盤概念として、1)排便コントロールガイドブック、2)排便日誌、3)電話訪問で構成した。子ども用介入プログラムは、子どもが関心をもてるためのキャラクターを用いて、1)身体構造しくみ、2)排便行動の確認(下着の着脱、お尻を拭く、手を洗うなど)、3)下痢や便秘の症状、4)体調の変化を大人に伝えること、以上の4項目についてイラストを用いて記載した。母親用と子ども用のプログラムを統合して、外来ケアシステムを構築した。以下の対象者に、エンパワーメント看護介入プログラムを実施し、それを分析することにより外来ケアプログラムの開発を行った。1.対象者新生児期か乳児期に鎖肛かヒルシュスプルング病(以下H病)と診断され治療された外来通院中の幼児期と学童期初期(2-8歳)の排便障害児の母親24名。2.プログラム介入による母親の変化1)プログラム前後の知識の確認テストの平均点は有意に上昇し、母親意識尺度では有意差はないが肯定的意識は上がり否定的意識は下がり、一般的セルフ・エフィカシー尺度も有意ではないが平均値は上昇した。2)排便日誌の記載状況では、未提出が2名、10日程度で終了した1名、以外はほぼ毎日記載されていた。3)自宅での排便調節のための行動の変化では、プログラムを受けている中で新たに排便調節に関する行動を起こしたと21名の母親が報告した。以上の結果からエンパワーメントプログラムの有用性が明らかになった。来年度は、このプログラム洗練させ、外来ケアプログラムを完成した上で提唱し、外来看護ケアシステム化の準備を行う。【研究目的】小児外科的疾患の子どものための「外来ケアプログラム」を開発する。【方法】対象:鎖肛かヒルシュスプルング病(以下H病)で外科的治療を行い、外来通院中の6-12歳の子ども研究の手順:(1)排便障害をもつ学童期の子どものためのプログラムを作成する。(2)プログラムを用いての看護介入を行う。(3)介入前後で、子どもの知識の確認テスト(自作)、子どもとの面接、母親との面接を行う。プログラム中に記載した排便日誌の状況を確認する。【倫理的配慮】所属大学の倫理審査を受け研究を開始した。【結果】(1)プログラムの作成は、ガイドブックと排便日誌を媒体として、学童期が排便に関心を持つことができることを目的とした。ガイドブックの内容は「身体構造しくみ」「下痢や便秘の症状と対応」「排便行動の確認(下着の着脱、お尻を拭く、手を洗うなど)」、「体調の変化を大人に伝えること」の4項目とした。そして、子どもが関心をもてるためのキャラクタ「と簡単なストーリー(「うんちろう旅に出る」)を考案し、そのキャラクターを用いて、必要な知識を説明させる方法を選択して絵本を作成した。日々の排便の観察をモニタリングするためのツールとしては、シールを用いて遊び感覚で、自分の排便パターンをつかめるようにした。(2)介入結果として、対象は鎖肛の子ども3名、H病5名、年齢は6-8歳(平均7.8歳)であった。(3)対象者全員が、ガイドブックは楽しんで読んだ。知識の確認テストはプログラム終了者5名中4名の点数が上昇した。排便日誌は全員が毎日つけることができた。母親の面接では、「トイレに行く回数が増えた」と語った。10歳の子どもはプログラム中に自分で坐薬を挿入することができるようになった。【今後の課題】今年度のプログラムの継続を行い、対象者を増やし、分析を進める。来年度は、昨年度作成した母親のプログラムと合わせて、「外来ケアシステム」を構築する。【研究の目的】「外来ケアプログラム」を軸に「外来ケアシステム」を構築する【研究実施計画】1. 20年度に作成した外来ケアプログラムの中でも「排便障害児の母親のためのガイドブック」の内容の精選と実用可能性の検討を行う2. 21年度に開発した「排便障害児のための自立支援プログラム」の内容の検討、3.前述の1と2の統合により「排便障害児のための外来ケアシステムの構築」を行う。【結果】1.排便障害児の母親のためのガイドブックは、排便障害児の母親が在宅でケアを行う際、ケア内容において必要最低限の情報を得ることができることを目的とし構成し直した。内容は、1)病態の説明、2)スキンケア、3)トィレットトレーニング、4)排便ケアと育児の4つに焦点を絞った。形式は、忙しい母親が在宅で簡単にみることができるようA2用紙2枚に絞った。また、図やイラストを多く用いて見易いことを重視した。活用場所は、NICU、小児病棟、外来で必要な時に使用できるよう配慮した。

2.「排便障害児のための自立支援プログラム」では、子ども用ガイドブックを用いて自分の体の仕組みへの関心を持たせ、排便日誌で子ども自身が排便をコントロールする実感を得るようにした。3. NICU、病棟、外来の看護師の連携をとり継続的な看護ケアが行われるようにした。それには、CNS、WOCの看護師との協働を求めた。【意義と重要性】「排便障害児のための外来ケアシステム」においては、NICU、病棟、外来の看護師の情報の共有と統一した看護ケアの提供ができることが重要である。そこで、今回、「排便障害児の母親のためのガイドブック」と「排便障害児のためのガイドブック」(21年度作成)により、患者・家族への情報提供の均一性は担保できると考える。また、長期化する療養生活においての患者・家族への看護ケアについては外来ケアプログラムを通して、計画的にすすめることができると考えている。
非アルコール性脂肪肝炎から肝癌発症機序の次世代シークエンサーを用いた解析

392人の非アルコール性脂肪肝炎(NAFLD)患者イルミナチップで反応し、JSNPのデータベース(934人)をコントロールとし、ゲノムワイド相関解析(GWAS)を行った。P<10-5となったSNPについて、別の172人のNAFLDと1012人のコントロールでタイピングを行った。その結果、PNPLA3、SAMM50遺伝子、及びPARVB遺伝子のイントロン1を含む領域がP<10-9と有意差を認めた。PNPLA3領域に存在するrs738409がNAFLDと最も強く相関し、肝組織の脂肪蓄積やAST、ALTとも強い相関を示した。SAMM50遺伝子上のSNPは血清中性脂肪の低下や肝臓の線維化とともに増加するとされている血中フェリチン値やヒアルロン酸の値と強い相関を示した。PARVB遺伝子上のSNPは組織の線維化指数や、NAFLDの活動度の指標となるNASと強い相関を示した。以上より、この3個の遺伝子が、NAFLDの発症及び進行に関与していることを明らかにし、論文投稿した(印刷中)。肝癌を発症した症例はrs738409のリスクアレルとSAMM50遺伝子上のSNP、PARVB遺伝子上のSNPの重要なSNPでリスクアレルを2個有していた。GWASでNAFLDと強い相関を認められる領域が1ヵ所であったので、感受性領域であるPNPLA3領域(約150kb)に関して、19人のNAFLDと9人のコントロールでlong PCRを行い、増幅産物を次世代シークエンサーで解析した。新規の多型やvalidateされていない多型合わせて、数百カ所同定した。次世代シークエンサーが導入されたので、本年度はまず次世代シークエンサーの立ち上げを行った。次世代シークエンサーの技術確立のため、健康人のゲノムを用いてペアエンドとメイトペアでシークエンスを行った。ペアエンドは全ゲノム解析のために、メイトペアは染色体の構造異常検索のために必要である。実験条件をいくつか変えて、次世代シークエンスの技術を確立した。既存のソフトウエアを用いて、アライメントや多型解析など解析が出来ることを確認した。メチル化解析のためにはバイサルファイト処理が必要である。ゲノムのバイサルファイト処理を行い、アレイを用いてDNAのメチル化解析を行った。バイサルファイト処理の実験条件を確立した。非アルコール性脂肪肝炎のサンプルを392人収集し、OmniEpressのチップを用いてGWASを行った。コントロールとしてJSNPのデータベースを用いた。P値が0.0000001未満の領域を1ヵ所、0.00001未満の領域を数ヵ所同定した。非アルコール性脂肪肝炎はメタボリックシンドロームの肝臓での発現型の1つであると考えられている。メタボリックシンドロームでは内臓脂肪蓄積が重要であるが、最近は内臓脂肪蓄積は古典的な異所性脂肪蓄積で非アルコール性脂肪肝炎は広義の異所性脂肪蓄積であると定義されつつある。そこで、内臓脂肪蓄積に関わる遺伝子解析を行い、SH2B1が内臓脂肪蓄積に、CYP17A1とNT5C2が女性で内臓脂肪減少に関連していることを見出し報告した。次世代シークエンサーはこれまでのシークエンスとは異なり、技術的な修得が必要である。今年度に入り本研究室も次世代シークエンサーを使用できるようになったので、予備実験を行った。予備実験はかなりいい結果が出ており、技術的な問題は順調にクリアされている。非アルコール性脂肪肝炎のゲノムワイドな解析も進んでおり、肝臓癌を発症した症例に特徴的な遺伝子多型も検索しており、おおむね順調に進展していると考える。次世代シークエンスの予備実験が終了したので、非アルコール性脂肪肝炎から肝臓癌を発症した症例の全ゲノム解析を行う。ペアエンドとメイトペアの両方を行う予定である。非アルコール性脂肪肝炎のゲノムワイドな遺伝子多型データがあるので、そのデータと比較し、肝臓癌を発症する遺伝的要因を検索する。次世代シークエンサーの試薬(約100万円)で、>40xカバレッジで2サンプル分シークエンスできるので、非アルコール性脂肪肝炎から癌化した症例のゲノムをペアエンド、メイトペアで全ゲノムシークエンスを行う。ゲノムの構造変化などがないか解析する。GWASで392人分の解析ができたので、非アルコール性脂肪肝炎の症例をさらに収集する。非アルコール性脂肪肝炎の症例を約50人、一般集団のゲノムを約900人収集しているので、上位30か所の候補部位に関してインベーダー法で解析する。追加症例のケース・コントロール解析で候補部位を絞りこむ。また、非アルコール性脂肪肝炎の進行度(線維化)に関連したローカスを検索する。候補領域のSNPを追加サンプルで確認する。インベーダーでの解析に約30万円を充てる。約20万円を用いて、同定された遺伝子の組織分布の検討、非アルコール性脂肪肝炎の進行による肝臓での発現量の変化などを検討する。旅費(学会出席、発表)に約10万円をあてる。
建設廃棄物を用いた透水性セメント複合材に関する研究

本研究では、建設廃棄物を用いた透水性セメント複合材による盛土堤防の安全率を求めた。各種盛土堤防に対する所要の安全率が確保できる補強材の最適設計を行った。仮定した盛土法面を対象にエクセルソフトを用いた安定解析を提案し、デザインチャート化を試みた。計算内容がわかりやすく、誰にでも扱いやすいエクセルソフトによる解析を行い、各種盛土堤防に対する設計手法を確立した。補強してない盛土堤防の安全率を仮定した3種の法面勾配(30°,45°,60°)についてそれぞれ求めた。大きさとパーセントの異なる4種類のカーボン繊維セメント複合材パネルを用いた実験からそのたわみ強度を調査し、補強材の影響を調べた。その結果、パネルの亀裂発生や最大応力は補強材の増加とともに増大すること、その増加3mmのカーボン繊維より6mmのカーボン繊維の方が大きいこと、荷重たわみ関係は3mmと6mmの方が急激な変化を示すのに対して、3mmと6mmの組合せュの方は滑らかな関係になることが観察された。4種類のリサイクル骨材、即ち、コンクリート、レキ、煉瓦及び木材チップの使用済み材料を用いたセメント複合材の力学的性状を調べた。骨材の種類とは無関係にヤング率と圧縮強度の関係から得られた定数はACI式より低い値を示した。一方、圧縮強度と引張強度関係では骨材の種類によって異なる値となった。今回提案した圧縮強度からヤング率や引張強度を求める推測式は実用的に十分有効であることが明らかとなった。建設廃棄物を用いた薄板セメント複合材のヤング係数に関する室内実験を行い、解析研究による比較検討した。解析研究及び実験データによる薄板セメント複合材の曲げヤング係数に関する新たな式を提案した。薄板セメント複合材の曲げヤング係数はモルタルのヤング係数やメッシュモルタルヤング係数差の関数であることが分かった。本論文で提案した式で得られた結果は、一般的な式より安全であることが分かった。解析結果は実験結果とほぼ一致していることが明らかとなった。盛土堤防補強に用いるジオグリッドの引き抜き実験におけるはダイラタンシーは盛土堤防の設計に関する重要なパラメターである。種々の補強材を用いて一連の引き抜き実験をおこない、土補強材間のダイラタンシー特性を調べた。日本及び海外によく利用されている補強材、すなわち、ジオシンセティックス「スタビランカ」及びジオグリッド「フォートラック」を用いた。結果の妥当性を比較検討するために、全ての引き抜きテストを6つの垂直応力下で実施した。引き抜き実験で得られたダイラタンシー特性パラメーターを垂直変位として数字化した。その結果、フォートラックは粘性土で大きいダイラタンシー特性を持つ及びスタビランカは砂質土で大きいダイラタンシー特性を持つことが分かった。4つ条件の中で、フォートラックは粘性土で最も高いダイラタンシーを示すことが分かった。一般的には土粒子間のダイラタンシーがよく変動するに対し、土補強材間のダイラタンシー特性は一定値を保たれ、補強材による改善が見られた。平成25年度は廃棄された貝殻を利用したセメント複合剤耐久性、透水性および力学特性を実験的に調べた。また、本研究では、建設廃棄物を用いた透水性セメント複合材による盛土堤防の安全率を求めた。補強土工法における砂/ジオシンセティックス間の評価に関する室内実験を行い、得られた成果による数値解析モデルの開発及び検証を行い、論文に投稿した。さらに、リサイクルタイヤから発生した鉄繊維材を用いてコンクリートの性質に関する実験を行い、その成果を学術雑誌に掲載した。盛土には目的によりさまざまな役割がある。道路、空港、鉄道などの交通荷重を担うもの、建築物を担うもの、河川などの堤防などの防水、止水、ダムなどに貯水するためなどがある。また、盛土法面は表面水、湧水、地下水などの風化による浸食や地震、その他の外部応力によって崩壊が生じる。また、所要の安全率が確保できない場合は、それに対応して法面補強が必要となる。安定計算を行う上で安全率が出てくる。これは建物や盛土の安定度を数値で表したものである。本研究では、仮定した盛土法面を対象にエクセルソフトを用いた安定解析を提案し、デザインチャート化を試みた。この解析はジオグリッドやワイヤーメッシュでされている。しかし,このようなポーラスセメント複合材についてのまとまった研究はまだ行われていない。

以下の研究項目を通して、計算内容がわかりやすく、誰にでも扱いやすいエクセルソフトによる解析を行い、各種盛土堤防に対する設計手法を確立した。・補強してない盛土堤防の安全率を仮定した3種の法面勾配(30°,45°,60°)についてそれぞれ求めた。6種のリサイクル材料を用いたポーラスセメント複合材による盛土堤防の安全率を求めた。各種盛土堤防に対する所要の安全率(1.5)が確保できる補強材の最適設計を行った。平成23年度は査読審査付き論文は5編、編著書は1冊、口頭発表論文は国際学会で7件である。その題名は「薄板セメント複合材のたわみヤング係数モデルの実験検証;農業道路や堤防の土補強材間のダイラタンシー特性;河川堤防崩壊-地盤性質と安定解析;土補強材間相互作用の評価に関する小型万能試験機の開発;地盤材料、建設材料及び環境等に関する研究」である。25年度が最終年度であるため、記入しない。建設廃棄物を用いた透水性セメント複合材に関する研究を継続し、実際に応用するためには以下の研究を進めると共に国際的に評価されている学術雑誌に発行することを、当面の方策である。●種々の建設廃棄物を利用したセメント複合材表面の摩擦抵抗試験に関する研究を実施し、セメント複合材パネルの粗さや粘着力を求めること。●種々の建設廃棄物材料を用いた各種構造物に対する設計手法を確立すること。●信頼性の高いセメント複合材の最適設計及び有効利用工法を確立すること。建設廃棄物を用いたセメント複合材に関する研究を継続し、実際に応用するためには以下の研究を進めると共に国際的に評価されている学術雑誌に発行することを、当面の方策である。1バサルト材はせん断抵抗よりも引き抜き抵抗に優れているかについて確立すること。2引き抜き試験およびせん断試験において、ともに内部摩擦角は網状バサルト材の有効性の確立すること。3バサルト材を用いたセメント複合材の性能の確立すること。
自動埋入型骨固定装置による顎骨の成長促進が小児の睡眠呼吸障害に及ぼす効果の検討

近年、小児の睡眠呼吸障害に対して顎整形力を用いた矯正治療による上気道の拡大が根本治療として注目されているが、既存の顎整形力を発揮する装置は歯を固定源とするため、歯と歯周組織にダメージを与えることや歯性の変化が大きく、骨格性の改善が半減するなどの欠点がある。私共は、これまで歯科矯正用アンカースクリューの問題となっていた脱落の危険因子を排除した自動埋入型骨固定装置を考案した。本装置の特徴として、歯周組織損傷の危険性を回避しながら、強固な維持力を獲得することができるため、これまで禁忌であった歯根間が近接した部位や歯胚の存在する小児患者に適用でき、歯を介さずに直接顎骨に対して顎整形力を発揮し、骨格性の改善と上気道の拡大を確実かつ効果的に行うことが可能となる。本研究は、私共の考案した自動埋入型骨固定装置について、検証1:動物実験による自動埋入型骨固定装置の安全性の検討、検証2:人を対象とした臨床的効果の検討を行うことを目的としている。本年度は、実験動物を用いた本装置の安全性と効果の検証を行った。その結果、経時的な周囲骨の骨構造の変化、マイクロCT撮影によるボーンコンタクトの増加、スクリューの骨埋入量の増加、圧縮試験による物理的維持力の測定では、既存の歯科矯正用アンカースクリューに比べ約2倍の高い維持力を示すことが確認できた。これらの結果は、関連する国際ジャーナルに投稿し受理された。本研究の目的である検証1:動物実験による自動埋入型骨固定装置の安全性の検討は順調に進んだが、検証2:人を対象とした臨床的効果の検討については、本研究の代表者が人事異動による転勤のため、所属する機関の倫理委委員会への研究計画の申請や睡眠検査を行える関連機関との連携などを今後進めていく必要があるため。人を対象とした臨床的効果の検討については、新たに所属する倫理委委員会への研究計画の申請や睡眠検査を行える関連機関との連携などを進め、被験者の選定、治療効果の検証を進めていく。これらの結果は、関連する学会への発表および国際ジャーナルに投稿を行った。動物(ウサギ)を用いて本装置を骨に埋入後、経時的な周囲骨の骨構造の変化、マイクロCT撮影によるボーンコンタクトの解析、圧縮試験による物理的維持力の測定、形態的解析から自動埋入型骨固定装置の安全性を最終確認した。これらのデータ解析をまとめ、関連する国際ジャーナルに投稿中である。本研究の目的である検証

1:動物実験による自動埋入型骨固定装置の安全性の検討は順調に進んだが、検証2:人を対象とした臨床的効果の検討については、本研究の代表者が人事異動による転勤のため、所属する機関の倫理委委員会への研究計画の申請や睡眠検査を行える関連機関との連携などを今後進めていく必要があるため。今後は、さらに本装置のデザインの改良を行いながら動物実験を継続し、安全性および効果を検討していく予定である。人を対象として臨床実験については、検査方法の精度や再現性および被験者の選やの検討を行い準備を進めていく予定である。人を対象とした臨床的効果の検討については、新たに所属する倫理委委員会への研究計画の申請や睡眠検査を行える関連機関との連携などを進め、被験者の選定、治療効果の検証を進めていく。国際学会への発表、参加がスケジュールの都合でできなかったため国際学会への発表、参加がスケジュールの都合でできなかったことや睡眠時無呼吸検査器具や顎口腔機能検査機器の選定に時間を要したため、本年度は同機器の選定を行い実験を継続する。
地理情報システム(GIS)を用いたジョギング・ランニング普及に関する研究

本研究は、大規模都市型マラソン参加者を対象として、心理的・環境的要因からジョギング・ランニング実施を規定する要因を明らかにすることを目的とした。質問紙調査により北海道マラソンの大会参加者を対象とし、18歳以上の4000名に調査を実施した。回収数は、1,428件(回収率=35.7%)となった。データ解析の結果、心理的要因・環境要因とジョギング・ランニング実施状況との関連性を明らかにした。本研究の目的は、都市型マラソンの流行、ジョギング・ランニング人口の増加に鑑み、地理情報システム(GIS)を用いてジョギング・ランニング普及方策を検討することである。初年度は、北海道マラソン参加者4,000名を対象とした調査を実施した。調査項目は、郵便番号、心理的要因(push-pull)、環境要因、ランニング実施状況の5つであり、回収数は、1,428件(回収率=35.7%)であった。<目的>笹川スポーツ財団(2012)によると、ジョギング・ランニング実施率は、2006年の5.9%から2012年には9.7%へと増大している。これらの背景には、東京マラソンなど都市型大規模マラソン大会の流行が影響しると予想されるが、科学的に検証した研究はこれまでのところ見当たらない。したがって、本研究の目的は、大規模都市型マラソン参加者を対象とし、心理的・環境的要因からジョギング・ランニング実施を規定する要因を明らかにすることを目的とした。<調査>平成25年度に、質問紙調査により8月に開催された北海道マラソンの大会参加者を対象とし、18歳以上の4,000名に調査を実施した。調査項目は、ジョギング・ランニング実施状況、心理的要因として都市型大規模マラソン大会に参加したPUSH/PULL要因、参加動機、環境要因としての居住地、ジョギング・ランニングに特定の環境の有無、その他の社会人口統計学的変数とした。<解析>平成26年度は、統計解析ソフトウェアSPSS・AMOS、および、地理情報システム(GIS)の購入をし、解析をはじめた。心理的要因として大規模都市型マラソン大会に参加したPUSH/PULL要因を因子分析により尺度作成を行った。また、地理情報システム(GIS)により、参加者の地理的分布を把握するためプロットをし、環境要因の抽出を行った。<今後の予定>平成27年度には、PUSH/PULL要因および環境要因とジョギング・ランニング実施状況との関連性を明らかにするための解析を実施する予定である。笹川スポーツ財団(2012)によると,ジョギング・ランニング実施率は、2006年の5.9%から2012年には9.7%へと増大している。これらの背景には、東京マラソンなど都市型大規模マラソン大会の流行が影響しうると予想されるが、科学的に検証した研究はこれまでのところ見当たらない。したがって、本研究の目的は、大規模都市型マラソン参加者を対象として、心理的・環境的要因からジョギング・ランニング実施を規定する要因を明らかにすることを目的とした。平成27年度は、地理情報システム(GIS)により、参加者の地理的分布を把握するためプロットをし、環境要因の抽出を行った。具体的には、人口統計学的変数として、人口・年代別人口・世帯数などを抽出した。これらの変数とジョギング・ランニング実施状況との関連性を検討した。しかし、研究の課題も生じ、地理的変数を抽出する際の範囲の特定、抽出する変数の指標化、経済地理的な変数を検討し、ジョギング・ランニング実施により関連性の高い変数を特定する必要があることがわかった。平成27年度までにジョギング・ランニング実施状況と地理的変数との関連性を特定する予定であったが、地理的変数を抽出する範囲や変数自体の検討がさらに必要であることがわかったため。引き続き平成28年度は、ジョギング・ランニング実施状況と地理的変数と関連性の特定を実施する。地理情報システム(GIS)により、参加者の地理的分布を把握するためプロットをし、環境要因の抽出を行った。

これらの変数とジョギング・ランニング実施状況との関連性を検討した。また、心理的要因・環境要因の2つの要因が、ジョギング・ランニング実施状況にどのように影響しているのかの検討を実施した。本研究は、大規模都市型マラソン参加者を対象として、心理的・環境的要因からジョギング・ランニング実施を規定する要因を明らかにすることを目的とした。質問紙調査により北海道マラソンの大会参加者を対象とし、18歳以上の4000名に調査を実施した。回収数は、1,428件(回収率=35.7%)となった。データ解析の結果、心理的要因・環境要因とジョギング・ランニング実施状況との関連性を明らかにした。大規模な社会調査が実施でき、また、解析に必要な機材を揃えることができたため。ジョギング・ランニング実施と関連する地理的要因を特定するため、地理情報システムおよび地理学的な知見を有する専門家の支援を受け、最終的な成果に向けて論文投稿をすることとする。スポーツ科学平成27年の最終年度は、データの解析および成果発表が課題であり、現在のところ年度内には成果を公表できる予定である。初年度は、ジョギング・ランニング実施者に対して調査をし、データを取得する計画であったため、順調に進んでいる。地理情報システムおよび地理学的な専門家の支援を要するため物品費および人件費・謝金が当初予定より支出できなかったため。ただし、平成27年度は解析するための支出として使用する予定である。地理情報システムおよび地理学的な専門家の支援、および学会参加費、学会論文投稿費として使用する2年目以降は、地理情報システム(GIS)を用いて、北海道マラソン参加者の地理的要因に関する研究を行なう。物品費は、統計解析ソフトウェアおよび地理情報システム(GIS)のデータ購入費として使用する。また、人件費・謝金は、解析に必要な経費として計画してある。また、旅費は学会発表等で使用する。
互助組織を加えた高齢者住宅における生活支援サービスのあり方に関する研究

本研究の目的は、サービス付き高齢者向け住宅における生活支援サービスのあり方および、入居者の交流を活性化させる人的・物理的環境のあり方について明らかにすることである。以下に結果を列挙する。1食事サービスの附帯は入居者の外出行動を減少させ、入居者間の会話を減少させる。2高齢者向け住宅では要介護期においても介護サービスや日常生活を自己決定できる。3計画・設計過程におけるワークショップにより運営者の高齢者向け住宅に対する理解が深まる。4玄関、食堂、フロントが近接している方が入居者間の交流が活発化する。5コミュニティ活動の活性化には初期段階における行政、介護事業所等の支援が必要である。本研究では、サービス付き高齢者向け住宅における生活支援のあり方と互助機能の形成プロセスという2側面について明らかにすること目的としている。前者については昨年度の結果を踏まえ、入居者の心理的安定には入居者同士の交流が重要と考え、入居者間の関係性を誘発する空間構成のあり方について検討を行った。具体的には食堂、セミプライベートスペース、玄関などの空間構成が異なる3つ高齢者向け住宅において行動観察調査を実施した。その結果、全ての共用空間が玄関付近に近接している共用空間近接型が利用者の滞在を誘発することや、建物内の動線の結節点に設けられたスペースが利用者の自然発生的な集まりを誘発することを明らかにした。次に後者については、特徴的な事例を時系列的に調査し、互助組織が構築されていくプロセスを捉えていくことを予定している。事例については、既に運営されている住宅を部外者として調査するのではなく、研究者自らがアクションリサーチとして互助の醸成に関与していく形式を取る。本年度は、福岡県大牟田市で計画中のサービス付き高齢者向け住宅に対して介入調査を行い、職員の意識改善、または、地域住民との交流を促しやすい空間のあり方についてのワークショップを実施した。ワークショップは全4回実施し、KJ法やブレーンストーミング法などの手法を用い、サービス付き高齢者向け住宅の利用者像、生活のあり方、生活支援のあり方の抽出を行った。この結果については、運営者にフィードバックするとともに、計画しているサービス付き高齢者向け住宅の設計にも用いられており、具体的な改善にもつながっている。高齢者向け住宅における互助活動を活性化していくためには、住民相互の関係性を醸成していく「出来事」や「場所」が必要となる。本年度は、高齢化が進み高齢者向け住宅と同じ問題を抱える公営住宅におけるコミュニティ活動の実態調査を実施した。本調査対象施設の特徴は、住民の自治機能だけに依存するのではなく、行政、地域包括支援センター、介護事業所といった地域機能が連携しコミュニティ活動を推進している点にある。具体的な活動は、月1回のサークル活動、独居高齢者に対する見守り活動、認知症に対する研修やまちづくりイベント等である。調査方法は、関係者に対するヒアリング調査や現地における記録調査であり、これらの活動を詳細に記録することを目的とする。その結果、1)コミュニティ活動の推進は、中立的な立場である行政からの働きかけと補助金等の資金援助が重要であり、これらの支援により初期活動が円滑に行われていた。2)地域包括支援センターや介護事業所は健康体操や各種のレクリエーション活動に対する経験が豊富であり継続的な会を維持していくことに大きな貢献を果たしていた。3)各種のボランティアサークルを招くことにより経済的に多様な活動を取り込むことができていた。4)見守り活動を行うことにより住民相互の関心と理解が深まっていた。5)高齢者の自治活動には継続的な外部からの支援が必要である。ということが明らかとなった。本研究の結果から住民によるコミュニティ活動は引きこもりの防止や、住民同士の理解にはつながっていたが、助け合い活動までは進展していなかった。会の継続についても外部からの支援による部分が多く、完全に自主的に運営してくことは困難であることが分かった。また、本研究ではこれらの活動を詳細に表現し、第三者にも理解しやすい資料の作成を行った。本年度は、ケアハウスを調査対象とし自立と要介護高齢者が共同居住する中で必要な介護、生活支援の具体的な内容、そして、適切な職員配置と建物規模について明らかにするために、1)サービス内容が異なる7つのケアハウスに対するヒアリング調査、2)ケアハウスと高齢者専用賃貸住宅(以下、高専賃)での行動観察調査を実施した。調査1では、食事と生活支援のみの一般型、24時間体制の見守りが併設した外部サービス型、24時間の見守りと軽微な介護が併設した軽費老人ホームA型、24時間の介護が併設した特定施設型の比較調査を実施した。その結果、一般型では認知症症状が見られるようになると特別養護老人ホームなどへの転居が早期に促される。外部サービス型では、認知症高齢者への対応も可能であるが、常駐職員と外部職員の業務分担が不明瞭となり常駐職員への負担が大きくなることが指摘された。

軽費老人ホームA型では、スタッフ配置の面ではターミナル直前の状態まで対応することが可能であるが、居住費を徴収していないために老朽化した建物の修繕が行えず生活に不便さが生じていた。そして、特定施設型では、ターミナルまでの対応が可能である一方、特別養護老人ホームとの違いがなく、生活も受動的になっていることが明らかとなった。調査2では、朝昼晩の食事がついている一般型ケアハウス1施設と、食事が選択性になっている高専賃1住棟において各3日間の行動観察調査を実施した。行動観察調査は共用部のみとし9から19時の間、10分ごとに利用者の姿勢、行為、居場所の採取を行った。その結果、高専賃では、食事サービスが完全には内包していないために入居者の外出が頻繁にあり、外出時には玄関付近に設置されているソファコーナーや食堂において居住者同士の会話が生じていた。その一方、ケアハウスでは、外出する機会や会話のきっかけがなく、居室内に生活する時間が長くなっていた。サービス付き高齢者向け住宅とは、住まいとケアが分離した高齢者向けの賃貸住宅である。住戸内の管理は居住者本人に委ねられ、生活コントロールも入居者本人により決められる。ソフト面のサービスは、安否確認・生活相談が義務化されているのみであり、介護保険サービスの附帯義務はない。介護が必要となれば、在宅サービスを自ら選択し利用する事になる。このようにサービス付き高齢者向け住宅では住まいとケアが分離しており、介護の必要性に関わらず入居者自身が生活を主体的に制御していく「生活の自立」が前提となっている。しかしながらサービス付き高齢者向け住宅の多くは住まいとケアが一体化しており、入居者の生活も受動的なことが多い。そこで本年度は、一事例ではあるものの生活の自立という観点からサービス付き高齢者向け住宅の生活展開や住まい方について実証し、住まいとケアの分離の重要性について明らかにすることを目的とし、調査研究を行った。調査対象施設は、福岡県にある12戸のサービス付き高齢者向け住宅である。調査機関は2014年7月から2014年12月まである。調査対象者は対象住宅のる全入居者(13名)である。調査方法は、1週間の入居者、職員に対する行動観察調査、ヒアリング調査、住まい方調査である。以下に結果を述べる。1介護保険サービスについては従前のサービスの継続、および主体的な選択がなされていた。2日常生活行為については、介護保険サービスやサービス付き高齢者向け住宅に附帯している食事サービスを利用している人が大半であったが、各行為ともに複数の選択肢があった。31日の生活パターンを11に分類する事ができた。1週間の生活展開は、敷地外の通所介護と住棟内の食堂を使い社会的関係性を構築している人が多くみられた。また、常時見守りが必要な認知症高齢者は併設の小規模多機能型居宅介護を利用しながら在宅での生活を維持していた。建築計画学本研究は上記の研究実績に記載した通り2側面から構成されており、本年度は4年計画の2年目に該当する。
β2-グリコプロテインI遺伝子変異(β2-GPI-Sapporo)と動脈硬化の進展

全身性エリテマトーデス(SLE)には、心筋梗塞に代表される動脈硬化や血栓症が正常人より、1050倍多いことが知られている。また、SLEには高頻度に抗カルジオリピン抗体が出現するが、私は抗カルジオリピン抗体の対応抗原であるβ2-GPIと抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)が関与し、スカベンジャーレセプターに依存しない酸化LDLのマクロファージへの結合の機序が存在する事を明らかにした。すなわち、動脈硬化の成因である酸化LDLのマクロファージによる細胞内取り込みおよび泡沫化がβ2-GPIおよび抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)の関与のもとで著しく上昇することを明らかにした。一方、β2-GPIはリポ蛋白リバーゼとしての活性を有し(別名、アポリポ蛋白H)、生体では抗動脈硬化作用(酸化LDLのマクロファージへの結合を抑制する作用)がある。私は偶然β2-GPIを欠損している姉弟を発見し、その遺伝子解析と凝固学的検索と脂質の検索を行った。その結果、β2-GPI欠損者では329番目のthymineが欠落し、フレームシフトを来たし、β2-GPIの第2ドメイン以降が産生されないことが明らかになった。また、著しい脂質代謝異常(高LDL血症、特にsmall sized LDLの増加)と過凝固を認めた。これまでの健常人800例程の遺伝子解析から、約7%にβ2-GPI遺伝子のヘテロ欠損が329番目の位置に認められる。それらの遺伝子異常と脂質代謝とくにLDLとの関係を解析した。しかし、必ずしもβ2-GPI遺伝子のヘテロ欠損と脂質代謝異常との関係は明らかではなく、また新たに発見されたβ2-GPI欠損者にも明らかな凝固異常や脂質代謝異常も認められなかった。以上の結果から、β2-GPI欠損が必ずしも血栓症のリスクファクターにはならないと考えられた。ただし、β2-GPI遺伝子のヘテロ欠損は相当数存在することから、このような個体に糖尿病、高脂血症、高血圧、肥満といたようないわゆる生活習慣病のリスファクターが相乗的に作用する可能性は否定できない。また、SLEには高頻度に抗カルジオリピン抗体が出現するが、研究者は抗カルジオリピン抗体の対応抗原であるβ2-GPIと抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)が関与し、スカベンジャーレセプターに依存しない酸化LDLのマクロファージへの結合の機序が存在する事を明らかにした。β2-GPIはリポ蛋白リバーゼとしての活性を有し(別名、アポリポ蛋白H)、また、これまでの実験から、生体では抗動脈硬化作用(酸化LDLのマクロファージへの結合を抑制する作用)があると考えられ。動脈硬化の成因である酸化LDLのマクロファージによる酸化LDLの細胞内取り込みおよび泡沫化がβ2-GPIおよび抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)の関与のもとでマクロファージ上のFcレセプターが関与しているのかについてin vitroの実験系(細胞培養系)で解析を進めている。

研究者らは偶然β2-GPIを欠損している姉弟を発見し、その遺伝子解析と凝固学的検索と脂質の検索を行った。その結果、β2-GPI欠損者では329番目のthymineが欠落し、フレームシフトを来たし、β2-GPIの第2ドメイン以降が産生されないことが明らかになった。また、著しい脂質代謝異常(高LDL血症、特にsmall sized LDLの増加)と過凝固を認めた。これまでの健常人200例程の遺伝子解析から、約7%にβ2-GPI遺伝子のヘテロ欠損が329番目の位置に認められた。それらの遺伝子異常と脂質代謝とくにLDLとの関係を現在明らかにしつつある。脳硬塞ならびに心筋梗塞の既往の存在する患者とβ2-GPI遺伝子の欠損との関係も解析中であり、本遺伝子異常が動脈硬化のリスクとなりうるかを今後の研究で明らかにする。全身性エリテマトーデス(SLE)には、心筋梗塞に代表される動脈硬化や血栓症が正常人より、1050倍多いことが知られている。また、SLEには高頻度に抗カルジオリピン抗体が出現するが、研究者は抗カルジオリピン抗体の対応抗原であるβ2-GPIと抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)が関与し、スカベンジャーレセプターに依存しない酸化LDLのマクロファージへの結合の機序が存在する事を明らかにした。β2-GPIはリポ蛋白リパーゼとしての活性を有し(別名、アポリポ蛋白H)、また、これまでの実験から、生体では抗動脈硬化作用(酸化LDLのマクロファージへの結合を抑制する作用)があると考えられ。動脈硬化の成因である酸化LDLのマクロファージによる酸化LDLの細胞内取り込みおよび泡沫化がβ2-GPIおよび抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)の関与のもとでマクロファージ上のFcレセプターが関与しているのかについてin vitroの実験系(細胞培養系)で解析を進めている。これまでの健常人200例程の遺伝子解析から、約7%にβ2-GPI遺伝子のヘテロ欠損が329番目の位置に認められ、それらの遺伝子異常と脂質代謝とくにLDLとの関係を解析した。しかし、必ずしもβ2-GPI遺伝子のヘテロ欠損と脂質代謝異常との関係は明らかではなく、また新たに発見されたβ2-GPI欠損者にも明らかな凝固異常や脂質代謝異常も認められなかった。また、SLEには高頻度に抗カルジオリピン抗体が出現するが、私は抗カルジオリピン抗体の対応抗原であるβ2-GPIと抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)が関与し、スカベンジャーレセプターに依存しない酸化LDLのマクロファージへの結合の機序が存在する事を明らかにした。すなわち、動脈硬化の成因である酸化LDLのマクロファージによる細胞内取り込みおよび泡沫化がβ2-GPIおよび抗カルジオリピン抗体(抗β2-GPI抗体)の関与のもとで著しく上昇することを明らかにした。一方、β2-GPIはリポ蛋白リバーゼとしての活性を有し(別名、アポリポ蛋白H)、生体では抗動脈硬化作用(酸化LDLのマクロファージへの結合を抑制する作用)がある。私は偶然β2-GPIを欠損している姉弟を発見し、その遺伝子解析と凝固学的検索と脂質の検索を行った。