hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦前期の社会事業と感化教育との関係を明らかにする研究

このことで、次年度の研究につながる農村社会事業と教化事業との関係に関する検討を進めることができ、また戦後の民間活動に関する検討も進めることができた。これらにより研究の視野を広げることができ、当初の研究計画をより深めて進めることができた。明治後半から昭和初期にかけての社会事業について、その範囲を教育との関係から検討することを目的として、平成29年度は、当初の計画通り4つのことを行なった。(1)文献・資料収集と整理を行った。社会事業関連の文献だけでなく、教育関連、日本史関連の文献も収集した。(2)情報収集については、東京社会福祉史研究会例会への参加、社会事業史学会大会への参加、日本社会福祉学会全国大会への参加を行い、情報収集を行った。(3)内容分析と方法においては、思想善導との関わり、社会教育との関わりに関しては、農村社会事業に関する検討の中で、思想善導、社会教育に関わる内容が分析できた。これについては、論文を執筆した。治安に関わる政策レベルの内容の検討については、思想善導や社会教育などの検討のなかに治安との関わりがみられなかったことから、今後この課題を進めるかどうかを検討中である。(4)成果報告ととしては、学会報告1つ、論文を2本執筆した。具体的には以下の通りである。学会報告は日本社会福祉学会第65回秋季大会(於:首都大学東京、平成29年10月22日)において「社会事業の教育的側面の変容ー人格教育と知識・技能教育に着目してー」を報告した。論文は、「農村社会事業はどのように理解されていたのかー1920年代から1941年までの『社会事業』からー」(査読有り)社会事業史学会『社会事業史研究』第51号、pp.87-100、平成29年5月、「共同募金運動にみる寄付行為の意味づけー戦後の民間社会福祉事業の財源確保と共同募金理念ー」(査読有り)日本社会福祉学会『社会福祉学』58-3、pp.67-79、平成29年9月である。文献収集については、明治後半から昭和初期にかけての教育、社会福祉(社会事業)に加え、日本史の領域の文献や教育史関係の文献も収集できた。これらの文献を読み込むことで、当時の時代背景や教育領域の状況などの理解を深めることに役立った。時代背景を理解できたことで、当該の時代の社会事業への理解もより理解できるようになったことで、論文を執筆できた。また社会福祉関連の文献では、通史的なものも出版されたことから、明治後半から昭和初期の時代の社会事業の状況があたらめて理解できた。このことは当該の時代の社会事業にみる教育的なものの受け止められ方を考える参考となった。また、概ね月に1度は研究会に参加し、歴史分析の方法を深めたことで、自分の研究における社会福祉の歴史の方法論をより明確にできた。研究会への参加で他の報告を聞くことにより、同時代の多様な社会事業の取組みを知ることができ、社会事業の内容が多様であることを改めて理解できた。他にも研究会への参加と情報収集により、研究者同士の交流ができた。このことにより、自分のやっていることを振り返る作業ができ、論文を2本執筆できた。さらに、日本社会福祉学会の全国大会で報告を行い、そこでのフロアやコメンテーターから有益なコメントを受けた。これらを検討したことで、論文にまとめることができた。このことから研究は概ね順調に進展していると言える。研究の全体構想は、明治期後半から昭和初期までの社会事業の範囲の変化の過程から社会福祉事業の形成史を描くことであった。
個人化聴覚ディスプレイのための頭部伝達関数の選択・合成手法

最終年度である本年度は,頭部伝達関数(HRTF)の主観的な選択とバイオメトリクス情報を用いた客観的な合わせ込みについてさらに研究を進めた.主観的合わせ込みの確率過程については,130の異なる聴取者のHRTFセットが含まれた大規模データベースを用いて多数回選択トーナメント実験を行った.その結果,測定された本人のHRTFがデータベース内の他のものよりも定位感がよいと選択される確率は平均で約6%であった.一方,他人のHRTFであっても,定位感のよいものが存在し,それらの選択確率は約14.5%であった.これは,主観的な合わせ込みにより本人のHRTFと同等かそれ以上の定位感を与えることができる可能性を示す重要な知見である.客観的な合わせ込みの手法については,境界要素法を用いて3次元モデルを変形することでHRTFがどのように変形するかについて,解析を進めた.その結果,耳の後ろ側に現れる周波数軸上のディップは,耳介のマクロな板効果の影響であり,6kHz以上に現れる上昇角知覚に重要とされるディップは,耳介の詳細な凹凸が影響することを示した.特に,耳甲介腔や舟状窩の深さを系統的に変えることによって変化するディップが違うことが分かった.これは,耳介の形状を把握することによってHRTFの個人化が行える可能性を示す重要な知見である.以上のような客観的および主観的なHRTFの合わせ込みに関した知見から,例えば主観的に合わせ込んだものを,さらに客観的に個人化する可能性を示すことができたといえる.(1)トーナメント方式の音像軌道選択による頭部伝達関数の個人化に関する検討我々が従来提案してきた方式をさらに高精度化することを目指し実験を行いその結果を解析した.その結果,選択結果と相関の高い頭部伝達関数のパラメタを抽出し6kHz以上の高い周波数が本人のものと一致することが重要であることが分かった.さらに,この結果により,コーパス内の120名を越える頭部伝達関数をクラスタリングした.この樹状図を用いて,トーナメントを構成することにより,多数の頭部伝達関数の中から効率よく聴覚ディスプレイを個人化できることを確認した.新しい方法は,従来法に比べてトーナメントの母数で4倍,個人化に要する時間は1/5程度である.本方式によって,前後誤りが格段に減少することが示された.(2)頭部伝達関数の特徴量の抽出法の検討聴覚ディスプレイにおいて,上下方向を制御することは,水平方向の制御よりも困難であるが,近年,人間が上下方向を知覚するために使う手がかりとして,6kHz以上の帯域における特徴的なピークやディップが注目されている.しかし,それらの個人性については,議論が進んでいない.我々は,既に構築済みの頭部伝達に関するコーパス内におけるデータを上下左右方向全域に渡って解析を試みた.また,1-5kHzの低・中域に特徴的に現れるピークについても抽出・検討を行った.まず,特徴的なピークやディップの定性的な位置と変化の傾向をまとめた.次に,それらを空間・周波数軸上でトレースするための手法の検討としてダイナミックプログラミングを用いた.さらに,抽出されたピーク,ディップについて個人性の予備検討を行った.1.頭部伝達関数の特徴的なピーク,ノッチの特性に関する検証頭部伝達関数の特徴的なピークやディップは上下方向の音像定位の手がかりとなるといわれている.そこで,これらのピークやディップが見られる周波数位置に関して,その角度変化および個人間のばらつきを系統的に調べた.保有する大規模な頭部伝達関数コーパスを用いて,約130人分のデータを解析した結果,上方30度付近においてディップの個人性が強いことが分かった.2.上下方向を制御するための頭部伝達関数選択手法の検討上記1の結果から,複数の頭部伝達関数を用いて上方30度の水平面軌道をまわる音像を模擬し,最適な頭部伝達関数を主観評価で選択させる手法を検討した.選択された頭部伝達関数による上下方向の制御について音像定位実験を行った結果,上下0度の単純な水平面軌道をまわる音像を用いた合わせ込みよりも,上下方向の制御が良好であることが実証された.これは,ディップのばらつきが大きい上方において頭部伝達関数を合わせ込んだ方が,上下方向の定位に効果的であることを示唆する.3.3次元身体形状モデルによる頭部伝達関数計算ソルバーの開発頭部伝達関数は,身体形状に強く依存して変形することはよく知られているが,個々の身体形状の変形が頭部伝達関数のどこにどれだけ影響するのかについての系統的検討は十分でなかった.これを推進するために,3次元形状モデルを用いて頭部伝達関数を推定可能な,境界要素法計算ソルバーを構築した.開発したソルバーを用いて,頭部の幅,奥行き,高さなどを変形させたときに頭部伝達関数の変形がどのようにおきるのかについて,予備的検討を行った.最終年度である本年度は,頭部伝達関数(HRTF)の主観的な選択とバイオメトリクス情報を用いた客観的な合わせ込みについてさらに研究を進めた.主観的合わせ込みの確率過程については,130の異なる聴取者のHRTFセットが含まれた大規模データベースを用いて多数回選択トーナメント実験を行った.その結果,測定された本人のHRTFがデータベース内の他のものよりも定位感がよいと選択される確率は平均で約6%であった.一方,他人のHRTFであっても,定位感のよいものが存在し,それらの選択確率は約14.5%であった.これは,主観的な合わせ込みにより本人のHRTFと同等かそれ以上の定位感を与えることができる可能性を示す重要な知見である.

客観的な合わせ込みの手法については,境界要素法を用いて3次元モデルを変形することでHRTFがどのように変形するかについて,解析を進めた.その結果,耳の後ろ側に現れる周波数軸上のディップは,耳介のマクロな板効果の影響であり,6kHz以上に現れる上昇角知覚に重要とされるディップは,耳介の詳細な凹凸が影響することを示した.特に,耳甲介腔や舟状窩の深さを系統的に変えることによって変化するディップが違うことが分かった.これは,耳介の形状を把握することによってHRTFの個人化が行える可能性を示す重要な知見である.以上のような客観的および主観的なHRTFの合わせ込みに関した知見から,例えば主観的に合わせ込んだものを,さらに客観的に個人化する可能性を示すことができたといえる.
生理的凝固阻止因子および炎症・老化の抗凝固療法に与える影響の解明

本課題は、「ワルファリンに比べ直接型経口抗凝固薬(DOAC)服用例では、血管損傷時の正常な止血反応が維持され易いこと」、「DOACを定期的に内服した場合、その血中濃度に関わらずトロンビン産生が抑制され、その作用はワルファリンに比べて弱いこと」を明らかにした。また、DOACは一部の生理的凝固阻止因子を維持または増加させ、脳梗塞の予防に寄与している可能性があることも明らかになった。加えて、DOAC治療では凝固反応亢進時に、生理的凝固阻止因子が作用し過剰な凝固反応が抑制される可能性が見いだされた。本課題は、より安全な脳梗塞予防治療を状況に応じて選択する際に、適切な方策を与える重要な研究と考えられる。本研究は, DOAC(direct oral anticoagulant)およびワルファリンによる抗凝固療法における生理的凝固阻止因子の凝固系に対する影響を解析し,半減期の短いDOACの抗凝固作用の機序を解明することを目的としたものである。本当該年度,我々は,心房細動アブレーション例で抗凝固療法中の55例(9例はダビガトラン,17例はリバーロキサバン,14例はアピキサバン群)と,抗凝固療法未施行例の18例(control群:発作性上室性頻拍例など)について解析し,以下について明らかにした。抗凝固療法を施行中のすべての群で,controlと比べプロトロンビンフラグメントF1+2は低下していた。DOAC内服例で,内服3時間後(血中濃度のpeak時相)とトラフ時において,プロトロンビンフラグメントF1+2の低下程度に差はなかった。血管内皮結合型組織因子経路インヒビター(tissue factor pathway inhibitor:TFPI)はダビガトラン群でワルファリン群,アピキサバン群より低い傾向を認めた。Protein C,Protein S,第VII因子はワルファリン群で低値であった。血管侵襲後の,プロトロンビンフラグメントF1+2はcontrol群と比較していずれのDOAC群でも差を認めなかったが,ワルファリン群では低値であった。DOAC間での比較において血管侵襲後のプロトロンビンフラグメントF1+2は,アピキサバン群に比べダビガトラン群で高い傾向を認めた。いずれのDOAC群でも,血中濃度のトラフ期においてトロンビン産生が一定程度抑制されていたが,血管侵襲時にはトロンビン産生が維持されていることが示唆された。ダビガトラン群での内皮結合型TFPIの低値が,同群における血管侵襲時のより高いトロンビン産生の保持に関連している可能性が示唆された。本研究は,DOAC,ワルファリン(VKA)による抗凝固療法における生理的凝固阻止因子の影響を解析し,半減期の短いDOACの薬効機序を明らかにすることを目的としている。アブレーション治療例の抗凝固療法施行例(17例:リバロキサバン,14例:アピキサバン,9例:ダビガトラン,15例:VKA)と未施行例(18例,対照)を検討し以下について明らかにした。各DOACは対照と比較してトロンビン産生を抑制していたが,VKAと比較してその程度は小さかった。各DOAC群においてtrough・peak時のトロンビン産生は同等であった。血管侵襲後,トロンビン産生はVKA群で低値であったが,DOAC群では対照群と同等レベルまで増加した。特に,ダビガトラン群では穿刺後のトロンビン産生が大きく,高頻度に可溶性フィブリンモノマー複合体の増加を認めた。血管内皮結合型TFPI濃度はダビガトラン群で低値であった。Protein C/SはVKA群で低値,ダビガトラン群で高値であった。血管侵襲後,各DOAC群・対照群ではProtein Cは減少したが,VKA群では前後で差はなかった。ATはアピキサバン群で高値であり,血管侵襲後,全群で減少した。DOACは,血管損傷時のトロンビン産生を抑制せず,種々の生理的凝固阻止因子に影響しない,あるいは増加させる。DOAC群では凝固亢進時に生理的凝固阻止因子が対照群と同等に消費されていた。これらの結果は,DOACによる抗凝固療法では,VKAに比べ凝固活性化時における生理的凝固阻止因子の抗凝固作用への寄与が大きいことを示唆している。直接トロンビン阻害薬が血管内皮結合型TFPIを減少させることに対して第Xa因子阻害薬はそれを保持する。この薬効の相異が,直接型トロンビン阻害薬でより血管損傷時のトロンビン産生および凝固亢進反応が維持されることを説明すると考えられる。本課題では,直接型経口抗凝固薬(DOAC),ワルファリン(VKA)による抗凝固療法における生理的凝固阻止因子の影響,半減期の短いDOACの薬効機序ならびに出血減少の機序が検討された。カテーテル手術を受けるDOAC・VKAを服用例と非服用例(対照例)の連続119例が登録された。本研究では,「VKAに比べてDOAC治療では,血管損傷時に正常な止血反応が保たれていること」,「DOAC治療は,ピーク期トラフ期で凝固反応が同等に抑制され、その作用はワルファリンに比べて中等度の抑制であること」が明らかにされた。この結果は,これまで不明であったDOACの出血性副作用を減らす機序の一部を明らかにした重要な結果である。

さらに,血管損傷時のトロンビン産生と止血反応は,トロンビン阻害薬服用例で,Xa因子阻害薬やワルファリン服用例より大きいことが明らかにされた。これは,DOACの種類により血管損傷後の出血の程度に違いがあることを示唆する新たな発見である。本研究では,DOACは生理的凝固阻止因子を維持または増加させることで、脳梗塞の予防に関与している可能性があることも明らかにした。トロンビン阻害薬は,プロテインCとプロテインSを増加させ一部のXa因子阻害薬は,アンチトロンビンを増加させる作用がある可能性が見出された。加えて,DOAC服用例では,血管損傷時の凝固反応が起こった際に,これらの生理的凝固阻止因子が作用し,過剰な凝固が抑制されている可能性が見出された。本研究で明らかにされたDOACの抗凝固作用が適切にコントロールされたVKAに比べ比較的弱いという結果は,DOACに血液凝固を抑制する以外の血栓症予防効果がある可能性を示すものである。これは,新たな研究目標であり,この点について明らかになると血栓症予防のみでなく動脈硬化などの他の病気についての新たな治療法の開発に役立つものと考えられる。本課題は、「ワルファリンに比べ直接型経口抗凝固薬(DOAC)服用例では、血管損傷時の正常な止血反応が維持され易いこと」、「DOACを定期的に内服した場合、その血中濃度に関わらずトロンビン産生が抑制され、その作用はワルファリンに比べて弱いこと」を明らかにした。また、DOACは一部の生理的凝固阻止因子を維持または増加させ、脳梗塞の予防に寄与している可能性があることも明らかになった。加えて、DOAC治療では凝固反応亢進時に、生理的凝固阻止因子が作用し過剰な凝固反応が抑制される可能性が見いだされた。本課題は、より安全な脳梗塞予防治療を状況に応じて選択する際に、適切な方策を与える重要な研究と考えられる。平成28年度末を患者登録終了の目標としアブレーション症例の登録を引き続き行う。データの中間解析をもとに,各抗凝固薬の生理的凝固阻止因子と凝固線溶系に与える影響を適切に評価できる項目について,平成28年度より広い心房細動患者層で解析を開始する。データの最終測定および解析中である。各抗凝固薬の生理的凝固阻止因子と凝固線溶系に与える影響を明らかにし,血栓症発症・出血性合併症発症との関連性についても解析を進め,国際的雑誌への掲載を行う。循環器内科学(未使用額が発生した状況)本年度登録症例の組織因子経路インヒビターなどのELISA法での測定において,研究資金の効率化と測定の安定のため症例数をさらに蓄積したうえで測定することとし各種試薬の購入を保留したため,未使用額が生じた。研究資金の効率的利用と測定の安定のために,症例数をまとめて2017年度に生理的凝固阻止因子の測定・解析することとし試薬の購入を保留したため。(次年度における未使用額の使途内容)このため、組織因子経路インヒビターなどの測定を次年度早期にまとめて行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。生理的凝固阻止因子の測定・解析を2017年度早期に行い,未使用額はその経費に充てる。
電撃を用いたマツ材線虫病防除のための新技術の開発

電撃の影響を明らかにするために室内実験と野外実験を行なった。室内実験においては切り枝に線虫を接種した後、それらに電撃を加え、線虫の移動速度と頭数密度に及ぼす影響を調べた。その結果、電撃により頭数密度は低下したが、移動速度に違いは見られなかった。このことから、電撃は一部の線虫を壊死させるが、その程度は小さく、線虫を全て壊死させる能力は無いと考えられた。また、電撃処理を行なった線虫を分離し、それらの増殖速度を比較したが差は見られなかった。このように、電撃の線虫への影響はそれほど大きくないにもかかわらず電撃の効果は認められたことから、電撃は線虫ではなくてマツの樹体に対して抵抗性を誘導するのではないかと考えられた。そこで、野外実験においては、線虫を接種する前に電撃印加を行なう前印加処理を行い、接種後は印加を停止した。装置台数の都合で前印加処理6本、接種3本を実験に用いた。実験の結果、接種のみの3本は全て枯死したが、前印加処理は6本中の3本が生存した。しかも、接種後に幹の肥大成長を病徴進展の指標としてモニターしたところ、接種のみでは急激に成長停止したが、前印加処理を行なったものはすべて、肥大成長の停止にが遅れが認められた。また、生存木では成長が停止したあと、再び成長を開始する個体が見られた。これらの結果から、電撃は線虫に直接ダメージを与えているのではなく、印加したマツの線虫への抵抗性を誘導していると結論された。弱毒性の線虫をマツに前接種すると強毒性にたいして抵抗性を示す誘導抵抗性が報告されており、電撃によっても同様の効果が生じているといえる。室内において4年生クロマツ40本を供試してマツノザイセンチュウ進入にともなう幹呼吸速度増大の原因について研究した.センチュウ接種後の移動速度と呼吸速度をモニターした結果,呼吸速度の増大が生じた部位では必ずセンチュウの存在が認められた。また,加害性の異なるセンチュウを接種したところ加害性の強いセンチュウは移動速度が早く,呼吸速度の増大も早く生じた.以上のことから,センチュウ接種に伴う幹呼吸速度の増大は,センチュウが移動した部位において異常呼吸が生じることが原因であることが判明した.さらに,異常呼吸の原因について究明するために,毒素とされるセルラーゼと安息香酸を接種した結果,セルラーゼには呼吸増大の機能が認められた.このことから,異常呼吸の原因は,センチュウの物理的加害か,あるいは毒素物質であることが示された.野外において,7年生クロマツ30本を供試して電撃装置による印加実験を行なった.電撃印加の条件は18000V,20mAとし,3分間隔で1秒間の印加を行なった.同時に,その効果を評価するために,樹脂滲出,呼吸速度,生存率について調査した.その結果,電撃印加を行なった個体では,樹脂滲出低下に遅れがみられ,また,呼吸速度については増大が遅れるか,あるいは変化が見られない個体が見られた.生存率については,接種後2ヶ月目で,対照木が0%,電撃印加木が50%であった.以上の結果から,電撃印加はセンチュウの移動と増殖を制限し,樹脂滲出の低下や呼吸増大を抑えること,つまり,マツ材線虫病の進行を抑制する効果のあることが明らかになった.しかし,防除法として確立するためには,さらに電流の強さや印加時間の再検討が必要であった.電撃の影響を明らかにするために室内実験と野外実験を行なった。
消化管上皮細胞機能を調節する食品素材と生物活性成分の探索

二型糖尿病は日本を含めた世界各国の患者数が成人人口の5-10%にも達し、世界保健機関(WHO)でも主要な健康問題として扱われている。そのため二型糖尿病の治療、予防法の開発は重要な課題である。日本では、特定保健用食品(トクホ)や機能性表示食品が糖尿病予防に活用されているが、作用標的が全て消化酵素の阻害であり、十分とは言えない。そこで本研究では、消化管細胞を標的とする食品成分の探索と機能解析を行い、新たな機能性食品開発の基礎を築いた。昨年度までに消化管上皮細胞によるαーグルコシダーゼの発現に注目し、その発現量を低下させる成分を各種食品素材から探索した結果、ハーブティーとして知られるヘザーフラワー(Calluna vulgaris)に含まれるプロアントシアニジンが、消化管上皮細胞モデルであるCaco-2細胞のαーグルコシダーゼ発現を顕著に低下させることを見出した。今年度は関連化合物として各種のカテキン類の活性を測定した結果、エピガロカテキンガレートとガロカテキンガレートがCaco-2細胞のαーグルコシダーゼ発現を顕著に低下させることを見出した。次に、プロアントシアニジンやエピガロカテキンガレートとガロカテキンガレートがどのようにCaco-2細胞のαーグルコシダーゼ発現を調節しているか解析するため、他の遺伝子発現への影響を見た結果、GLUT2/5,SGLT1など糖の吸収に関係する遺伝子発現も抑制することがわかった。またその機構としては、転写因子の発現を抑制が一部関わっていることを明らかとして。これらの成果は、食品中の成分が消化管上皮細胞の機能を直接調節している可能性を示しており、その活用により新たな糖尿病対策食品の開発へとつながることが期待できる。2型糖尿病は世界での患者数が億人単位に達しており、治療法と共に予防法など種々の対策研究が行われている疾患である。食事は2型糖尿病と関わりが深いため、トクホや機能性表食品が予防に活用されている。しかし現在、糖尿病予防効果を示すそうした機能性食品の作用は消化酵素の阻害を標的としたものしかないため、より様々な効果を有する機能性食品の開発が必要とされている。本研究では今年度、新たな作用標的として消化管上皮細胞に着目し、その機能を調節する食品素材と成分探索、機能解析を行った。消化管上皮細胞が発現するαーグルコシダーゼは糖質の消化を担いうため、その発現量低下は抗糖尿病効果として有用であると考えられる。そこで、小腸上皮細胞モデルCaco-2細胞を用いてαーグルコシダーゼ発現量を低下させる食品素材とその機能性成分の探索を行った。その結果、ハーブティーとして活用されているヘザーフラワーを見出した。ヘザーフラワー抽出物をCaco-2細胞に処理することで、αーグルコシダーゼ発現量が低下し、糖基質の分解速度が低下した。さらに、この作用を指標として機能性成分の探索を行った結果、プロアントシアニジンを見出した。このプロアントシアニジンもまたCaco-2細胞に処理することで、糖基質の分解速度が低下することが確認された。さらに、プロアントシアニジンがフラバン-3-オール重合体であることから、モノマーであるカテキンなども同様の作用を示すか比較したが、カテキン、エピカテキン、エピガロカテキンには作用が見られず、Caco-2細胞に対する効果が、プロアントシアニジン特有のものであることを確認した。本研究では当初、シソ葉を候補素材として用いる予定だったが、より有用な素材としてヘザーフラワーが見出されたため、ヘザーフラワーを候補植物として用いた。これにより、αーグルコシダーゼの発現量を低下させる機能性成分の同定とその作用の確認が順調に進展した。また本研究ではグルコーストランスポーターの発現量を低下させる食品探索も行っているが、経費の関係からスクリーニング点数が限られたため有用素材が見つかっていない。以上の理由から概ね順調と判断した。

これらの成果は、食品中の成分が消化管上皮細胞の機能を直接調節している可能性を示しており、その活用により新たな糖尿病対策食品の開発へとつながることが期待できる。αーグルコシダーゼの発現量を低下させる機能性成分については1つ同定できたため、その作用メカニズムや構造と機能の関係について解析を行っていく。またスクリーニングからはシソを含めて他にも候補素材が見つかっているため、そうした素材についても展開していく。グルコーストランスポーターの発現量を低下させる食品探索については、スクリーニング点数を増やすことでまず候補素材を見出す予定である。
小児がん患児・家族の在宅療養を支援するための生活中心型協働システムに関する研究

小児がん患児・家族の在宅療養を支える看護援助として、入院中から継続した母親と家族への精神的支援、闘病体験を前向きに捉えられるような患児や家族への関わり、退院や復学に向けた具体的で直接的な話し合い、患者同士の交流の促進が必要であることが明らかとなった。保健師は小児がん患児・家族に対して、養育支援、在宅での看取りの支援、就労支援を行っていることが明らかとなった。また、地域で活用できる社会資源が乏しく、既存のネットワークを活用して試行錯誤していた。関係機関と連携して在宅療養支援を行う体制づくりが課題である。本研究は、小児がん患児・家族の在宅療養を支援するための、保健・医療・教育の協働システムを構築するためのモデルを検討することである。1.小児がん患児の母親1名を対象に面接調査を行い、小児がん患児をもつ母親の闘病体験の振り返りをまとめた。その結果は、「負担に気付かない」「告知の悩みが大きい」「社会から孤立する」「病院の支援に限界」「復学の問題と支援体制の不十分さ」「闘病体験の多様性」「在宅での不安の継続と受容の過程にある」「今後起こりうる問題や課題を直視できない」ことが明らかとなった。今後、入院中から退院後に渡る長期的な母親へのトータルケアや、闘病体験を乗り越え親子で成長できるような人のつながりや場が必要であることが示唆された。引き続き、小児がん患児の在宅療養における母親の体験について、平成2324年に行った調査と併せて質的統合法を用いて分析している。2.和歌山県には小児がん家族を中心とした交流の場やサポートグループが存在しないことから、和歌山県難病子ども保健相談支援センターの保健師と1.の結果や先行研究を共有し、小児がん家族への支援の必要性を確認した。また、関係者間で検討するための会議開催に向けて準備した。3.第1回小児がん家族を支援するための情報交換会を開催した。日時:平成26年3月13日、場所:和歌山県難病子ども保健相談支援センター、出席者:A病院小児センター師長、地域連携室ソーシャルワーカー、B病院地域連携室長、和歌山県難病子ども保健相談支援センター保健師。小児がん患児・家族の療養の実態について情報交換し、1.の結果を共有した。今後、小児がん家族の交流会の開催に向けて関係者間で検討を重ねていくこととなった。本会が関係者間の連携を強化し、協働システムを構築するための一助となると考え、フィールドワークする予定である。本研究は、小児がん患児、家族の在宅療養を支援するための、保健・医療・教育の協働システムを構築するためのモデルを検討することである。1.平成23年25年に行ったインタビュー調査「小児がん患児をもつ母親の闘病体験」を、質的統合法を用いて分析中である。2.和歌山県には小児がん家族を中心とした交流の場や家族会がないため、在宅療養中や治療終了後の家族は孤立しがちである。これを解決するために、和歌山県難病子ども保健相談支援センターの保健師が中心となり、病院の看護師、ソーシャルワーカーの協力を得て、情報交換会を3回(平成26年6月25日、12月9日、平成27年2月3日)開催し、家族会のあり方や開催に向けて検討を重ねてきた。その結果、闘病体験を乗り越え、親子で成長できるような人のつながりや場が必要であると考え、平成27年5月31日に医療講演会と家族の交流会を開催することとなった。本研究は、小児がん患児、家族の在宅療養を支援するための、保健・医療・教育の協働システムを構築するモデルを検討することである。1.平成23年25年に行ったインタビュー調査「小児がん患児をもつ母親の闘病体験」を質的統合法を用いて分析した。その結果、長期入院治療を経て在宅療養に至った患児の母親は、1親が看病することは当たり前であり負担に気が付かない、2患児への病気の告知についての悩み、3社会からの孤立、4復学時の傷つき、5病気を忘れて普通生活することへの希望、6再発や将来について不安の継続を体験していることが明らかとなった。個々によって患児の病状や家庭、地域の背景が異なるため、多様な在宅療養支援が求められる。2.和歌山県難病子ども保健相談支援センター主催の医療講演会を平成27年5月31日に開催し、1家族および関係者(病院、行政、学校、家族会)が参加した。準備段階から関係者の情報交換会を行い、筆者も本研究で得られた結果等を情報提供した。今後、周知方法を検討し、継続して実施する予定である。3.小児がん患児・家族に対する保健師による支援の実態について、A県保健師9名を対象にインタビュー調査を行った。その結果、小児慢性特定疾病受給者証の申請あるいは交付時に保護者と面接を行い、患児の病状や生活、家族の不安や負担について把握していた。インタビュー内容については現在分析中である。小児がん患児・家族に対する保健師による支援の実態調査について、人事異動等の都合で日程調整が困難となった。また、小児がん患児・家族への支援経験のある保健師がほとんどなく、調査する内容に変更が生じた。これらの理由により調査を年度末に実施し遅延が生じた。1.小児がん患児・家族に対する保健師による支援の実態について小児がんの入院治療は短期化、頻回化されており、在宅療養中の小児がん患児・家族の長期フォローアップ体制の整備が課題となっている。

平成27年1月の児童福祉法改正により、児童等の自立の支援を行う「小児慢性特定疾病児童等自立支援事業」が法定化された。地域の資源を活用して小児がん患児・家族の状況に応じたきめ細かな支援が求められている。本事業の実施主体は都道府県等にあることから、保健所保健師の役割が期待される。そこで、本研究は、小児がん患児・家族に対する保健師による支援の実態を明らかにし、在宅療養支援の在り方を検討した。A県内の保健所保健師8名を対象に、平成27年4月平成28年3月までの小児がん患児・家族への関わりについてインタビュー調査した。その結果、小児がん患児・家族に対して、医療費助成に関する対応以外の支援を経験した保健師は3名であった。そのうち1名は家庭の養育支援、もう1名は、在宅での看取りの支援、もう1名は患児の就労支援であった。いずれも地域で活用できる社会資源が乏しく、保健師は既存のネットワークを活用し、試行錯誤していた。保健師は、小児がんの診断や治療についての知識不足、タイムリーな支援ができないこと、活用できる社会資源がないことから小児がん患児・家族への支援を困難に感じていた。今後、保健所保健師が在宅療養する小児がん患児・家族を支援する場合、保健師の小児がんに対する知識や理解を深める研修、医療機関とのタイムリーな連携、地域の社会資源の開拓が必要である。2.第14回日本小児がん看護学術集会で、「退院後の小児がん患児の在宅療養における母親の体験」を発表した。在宅療養を支えるためには、入院中から継続した家族への精神的支援、退院や復学に向けた具体的な話し合い、信頼できる人との交流が必要であることが明らかとなった。小児がん患児・家族の在宅療養を支える看護援助として、入院中から継続した母親と家族への精神的支援、闘病体験を前向きに捉えられるような患児や家族への関わり、退院や復学に向けた具体的で直接的な話し合い、患者同士の交流の促進が必要であることが明らかとなった。保健師は小児がん患児・家族に対して、養育支援、在宅での看取りの支援、就労支援を行っていることが明らかとなった。また、地域で活用できる社会資源が乏しく、既存のネットワークを活用して試行錯誤していた。関係機関と連携して在宅療養支援を行う体制づくりが課題である。平成26年度中に予定していた小児がん家族の交流会の開催が遅れ、平成27年度の実施に向けて現在準備中である。このため、母親の在宅療養における体験分析における研究協力者の依頼が停滞している。1.小児がん患児・家族に対する保健師による支援の実態について、インタビュー内容を質的帰納的法により分析し、相談内容、支援する上での困難や課題を明らかにする。また、どのように保健分野が医療、教育と連携することができるかを検討する。2.平成28年度の医療講演会では家族の交流会を開催し、療養生活についての実態や要望などニーズを把握する。さらに、和歌山県難病子ども相談支援センターの協力得て、医師、看護師、ソーシャルワーカー、学校教師、等との情報交換会を開催し、在宅療養支援体制について検討する。公衆衛生看護学研究結果から家族の交流会の必要性が明らかとなり、現在、各関係機関と協力して開催に向けて準備している(平成27年5月31日、和歌山市内で開催予定)。さらに、家族の交流会から家族会へと発展させ、小児がん患児や親が孤立しないで悩みを相談できる場を作る。
アジア新興市場における知識移転とシンガポール企業の組織学習

平成17年度から3年間にわたった本研究課題の大きな成果は次の3つである。第一に、アジア・ビジネスの研究に関する質の高い国際的ネットワークを構築できたことであり、その形成過程において米・欧・日のMNCsからアジア新興市場への知識移転の重要性をリアルタイムに共有できたことである。とりわけ平成18年12月19日から21日にかけ早稲田大学においてAsia Academy of Managementと共同開催した国際シンポジウムはそのハイライトであったと言えよう。200人を超えるアジア各国からの研究者に加え、本研究課題の海外研究協力者でもあるProf.D.E.Westney(MIT Sloan)をはじめ数十人の有力な欧米研究者も集結し、3日間にわたり白熱した議論を展開できたことは本研究課題の後半の活動に多大なインパクトを与えた。第二は、限られた予算の中で、各メンバーが担当テーマに関する海外現地調査に積極的に赴き、新興市場のダイナミクスとそこから出現する新興多国籍企業の戦略とビジネス・モデルさらにはメタナショナル化するグローバル競争における国際知識移転のメカニズムに関する貴重な現場情報と知見を獲得したことである。第三には、研究成果の取り纏めとして本研究課題の申請時に予定したとおり、本研究課題の中心メンバーが寄稿した『国際ビジネス入門』、『国際ビジネス理論』、『国際ビジネス研究の新潮流』の3冊を平成20年3月に中央経済社から出版できたことである。特に『国際ビジネス入門』と『国際ビジネス研究の新潮流』については、研究代表者の太田ならびに分担者の桑名と藤井が編著者として、本研究課題メンバーによる3年間の研究成果のエッセンスを取り纏めたものである。本研究課題の初年度の活動は、下記のように、ほぼ予定どおり遂行された。1)各メンバーは担当する機能、トピック、産業および企業に関する文献、資料などを揃えるとともに、次年度以降に実施されるフィールド・リサーチの基礎となる研究を各自推し進めた。2)アジア新興市場がもつローカルな価値とグローバルな効率性とのトレードオフを探求する本研究課題の意義ならびに価値をメンバー間で共有するために月例ワークショップを開催し、研究成果の発表とディスカッションを行った。3)2006年度に実施予定である、アジア新興MNCsの組織学習とその裏返しとなる先進国MNCsのグローバル学習に関するフィールド・リサーチの準備を進めた。具体的には、太田=ウェストニーが2001年に実施したシンガポール企業のシニア・マネジャーを対象とした質問票調査や聞取り調査の欠点を洗い直すとともに教訓を活かすことにより、最適なフィールド・リサーチのデザインに取り組んでいる。4)本プロジェクトの意味をシンガポール現地のコンテクストで認識すると同時に、フィールド・リサーチの成功に必要不可欠な現地の人脈とネットワークを梃入れするために、メンバーの大半がシンガポールへの研究出張を実施し、シンガポール国立大学、シンガポール経営大学、南洋工科大学の研究者とのフォーラム、ならびに現地ビジネス界の協力者とのミーティングと聞き取り調査を行った。<海外現地調査の進捗>初年度の計画に基づいて、各メンバーは担当テーマに関する海外現地調査を積極的に展開した。シンガポールでの調査(平成18年2月、3月、8月)では、同国のサービス産業に関する政策と戦略について貴重な情報を入手できた。こうした調査の成果として、太田と桑名は平成19年2月に、世界第2位の陸上輸送サービス多国籍企業であるComfortDelgro社(シンガポール本社)のイギリスでのオペレーションに関する現地調査に進んだ。同社はサービスビジネスにおけるアジア新興多国籍企業の成功モデルであり、引き続き研究し続ける。<国際シンポジウムの開催>本研究課題の精度を高め、また研究成果を国際的に共有するシンポジウムを早稲田大学において2006年12月19日から21日の3日間、Asia Academy of Management(AAOM)と共同開催した。200人を超えるアジア各国からの研究者に加え、海外研究協力者であるProf. Westney(MIT)をはじめ数十人の欧米研究者も集結して白熱した議論が展開されたすべてのパネルが大盛況であったことからも、21世紀型グローバル競争の本質をホリスティックに検証する本シンポジウムの意義は十二分に達成されたと考えている。<研究成果の出版準備>

18年度終盤から上記2つの成果と平行する形で、19年度に本研究課題の成果を出版するための編集計画に着手した。『国際ビジネス概論』(江夏・太田他編著)、『サービス産業の国際ビジネス』(江夏・藤沢他編著)『国際ビジネスのニューフロンティア』(江夏・桑名他編著)などの書籍を中央経済社から近々出版予定であり、本研究課題の主要メンバーが編者あるいは著者としてその執筆に当たっている。<海外現地調査について>平成19年度に引き続き、各メンバーはそれぞれの担当テーマに関して更なる海外現地調査を推し進めた。特に、川辺はシンガポールと中国における小売業の国際展開について、今井は主としてロシア新興市場におけるサービス・ビジネスの発展パターンについて、米澤は外航海運業のサービス・ビジネスの新展開に関するユニークな現地調査をインドを中心に実施し、各自その成果を多くの論文や学会報告として発表している。加えて、平成20年度から新規に研究分担者となった杉浦は、早稲田-NTU(南洋工科大学)MBAダブルディグリー・プログラムのオペレーションを挺に、アジア太平洋地域の戦略的ナレッジハブであるシンガポールにおける知識移転プロセスについて太田と連携した研究を推進した。また、海外研究協力者の好川は、実質的な研究分担者としての立場から、海外における査読つき諭文ならびに学会報告などの発表を通じて貢献した。<研究成果の取り纏めとしての図書の出版>平成17年度から3年継続して推進してきた本課題の成果として、本課題の中心メンバーが編著ならびに寄稿した『国際ビジネス入門』(太田正孝・藤井健他編著)、『国際ビジネス理論』(江夏健一他編著)、『国際ビジネス研究の新潮流』(桑名義暗他編著)の3冊を平成20年3月に中央経済社から出版することができた。特に『国際ビジネス入門』と『国際ビジネス研究の新潮流』については、研究代表者の太田、分担者の桑名ならびに藤井が編著者となって本研究課題のメンバーによる3年間の研究成果を取り纏めたものである。『国際ビジネス入門』は出版社の販売戦略上、「入門」がつく書名となったが、内容的には21世紀グローバル競争における新興市場の台頭に着目したものであり、本研究課題の研究成果が随所に活かされている。
イムノブロット法による歯周病原菌の主要免疫抗原の解析

今回,歯周病原性細菌の主要免疫抗原の解析を中心に研究を進め,多くの結果を得ることができたので,その概要を報告する.2.若年性歯周炎と深い関係が示唆されているActinobacillus actinomycetemcomitansについて,その抗原性について検討した。本菌の超音波破砕描出抗原には13のメジャ-な蛋白バンドが認められ,そのうち,70_KD_a,40_KD_aの蛋白質抗原に対して,広汎型若年性歯周炎の患者血清は,限局型若年性歯周炎や健常者の血清に比べて,有意に強い抗体反応を示した。この反応は血清の希釈度をあげても変らなかった。一方、29_KD_a抗原に対する反応は限局型若年性歯周炎において抑制されていることが示唆された。4.本研究を通いて,いくつかの歯周病原性細菌の主要免疫抗原の分子量を明らかにすることができたが,その性状や機能については明らかにされておらず今後の研究課題である。歯周炎には種々の病型が認められ、各病型には特異的な細菌の存在も示唆されている。このうち、Bacteroides gingivalis(Bg)は成人性歯周炎患者の歯周ポケットから高率に検出され、しかもこれらの患者のBgに対する血清IgG抗体価は多くの場合、上昇していくことが報告されている。今回、ヒト歯周炎にみられるBgに対する抗体反応の亢進がどのような抗原物質によるものかを知る目的で、本菌の主要抗原蛋白質の同定を試みた。BgingivalisW50の全菌体超音波処理抽出物とSarkosyl処理抽出によるOater membrane proteins(OMP)をSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動法で展開し、ウエスタンブロット法によりニトロセルロ-ス膜上に転写した。転写された各抗原に対して、歯周疾患患者103名(軽度歯周炎30名、若年者重度歯周炎30名、成人重度歯周炎43名)と31名の健常者血清を反応させ、免疫ブロット法により主要抗原蛋白質を分析した。その結果、SDS-PAGEの蛋白質分布は超音波抽出物で24のバンドが認められ、そのうち51、32、19、17、14kDaの分子量に一致するところに強いバンドが観察された。OMPでは72、57、51、19、17kDaに主要なバンドが認められた。被検血清との免疫ブロット法により、超音波抽出物では12種の主要抗原蛋白質(14 75kDa)が認められ、そのうち46、27、14kDaの抗原蛋白質に対して、若年者および成人の重度歯周炎のグル-プは軽度歯周炎と健常者のグル-プに比べて、より頻繁に反応する抗体を有していた(46kDa:p<0.05,27,14kDa:p<0.01)。一方、OMPは6種の主要抗原蛋白質(75、57、51、46、35、19kDa)が認められた。今後、本研究で同定されたBgingivalisの46、27、14kDaの抗原蛋白質に対する抗体反応を検索することがヒト歯周炎の病態を知る上で重要であることが示唆された。Actinobaccllms actinomycetemcomitansは局在型若年性歯周炎や急速進行性歯周炎の原因菌と考えられている。本菌はさまさまな組織破壊産物,例えば,ロイコトキシン,リポポリサッカライドやコラゲナ-ゼなどを放出する。加えて,A・actinomycetemcomitansは歯肉結合組織に侵入し,集落を形成することができるという報告もある。一方,若年性歯周炎の患者は本菌の全菌体抗原や超音波破砕抗原に対して高い血清抗体価を有していることが多くの研究者により報告されている。しかしながら,少数であるが,早期発症型歯周炎の患者の中にはA・actinomyctemcomitansに対して低い血清抗体価を示すものも存在することが指摘されている。このように,抗体価に関して,相反する結果が報告されているが,その要因の1つに,A・actinomyctemcomitansが多数の抗原物質から成り立っていることがあげられる。そこで,今回,SDSーPAGEとイムノブロット法を駆使して,A・actinomyctemcomitansの主要免疫抗原の解析を行なった。供試菌はA・actinomyctemcomitansNCTC9710(serotype C)を問いた。

31名の局在型若年性歯周炎患者,55名の広汎型若年性歯周炎患者および31名の健常者の各血清を実験に供した。その結果,A・actinomyctemcomitansの超音波破砕抗原には13のメジャ-な蛋白質バンド(14ー78kDa)が認められ,そのうち,70kDa,40kDaの蛋白質抗原に対して,広汎型若年性歯周炎の患者血清は,限局型若年性歯周炎や健常者の血清に比べて,有産に強い抗体反応を示した(p<0.01)。この反応は血清の希釈度をあげてみても変らなかった。一方,29とDa抗原に対する反応は限局型若年性歯周炎において抑制されていることが認められた。本研究により,A・actinomyctemcomitansの主要免疫抗原は,70kDa,40kDa,29kDaであることが示唆された。しかし,今後の課題として,これらの抗原物質の性状や病原性との関わりについて調べる必要がある。
複素環縮環型および環拡大型ジアザポルフィリンを母核とするｎ型半導体の開発

電子受容性と光捕集能を併せ持つジアザポルフィリンの化学性を明らかにすることを目的として、電子供与性置換基をもつ新規ジアザポルフィリン誘導体の合成、構造-物性相関の解明、および有機太陽電池への応用に取り組んだ。その結果、外周部にアミノ基を有するドナー-アクセプター型ジアザポルフィリンが、π系の高い電子受容性に由来する分子内電荷移動特性を発現し、光機能性材料として高い潜在力を持つことを明らかにした。電子受容性と光捕集能を併せ持つ、複素環縮環型および環拡大型ジアザポルフィリンの化学性を明らかにすることを目的として、本年度は期間内に主に次の三つの課題に取り組んだ。(i)複素環縮環型ジアザポルフィリンの合成、(ii)環拡大型ジアザポルフィリン前駆体の合成、(iii) (i)と(ii)で合成したジアザポルフィリンの構造ー物性相関の解明。まず、β無置換ジアザポルフィリンの位置選択的なニトロ化によりβ-ニトロジアザポルフィリンを合成し、引き続きニトロ基の還元反応を行うことでβ-アミノジアザポルフィリンを合成した。次いで、アミノ体のクロスカップリング反応によりアミノ架橋ジアザポルフィリン二量体を、酸化的自己縮合反応によりピラジン縮環ジアザポルフィリン二量体をそれぞれ合成した。外周部に導入された窒素官能基やピラジン環と母核との間のπ共役効果を定量的に評価するため、得られた化合物について、吸収スペクトル・発光スペクトル・酸化還元電位の測定を行い、π系の構造と光物性・電気化学特性との相関を調べた。その結果、アミノ架橋やピラジン縮環により、ジアザポルフィリンπ系が効果的に拡張され、一電子酸化・還元で生成するラジカル種が大きな共鳴安定化を受けることなどが明らかとなった。また、一部の二量体についてはX線結晶構造解析に成功し、メソ位窒素原子の立体電子効果によりπ系全体が高い平面性を維持することを確認した。さらに、銅ジアザポルフィリン二量体については、電子スピン共鳴法による電子スピン間の相互作用を見積もり、架橋窒素部位の役割を明らかにした。想定していた化合物のうち、複素環縮環型ジアザポルフィリンの合成に成功し、その構造ー物性相関を解明した。一方、環拡大型ジアザポルフィリンについては何度かその合成を検討したが、期間内に目的物を得るには至っていない。しかしながら、前駆体となるβ-アミノジアザポルフィリンは手にしているので、研究計画全体としてはおおむね順調に進展している。(i)複素環含有ジアザポルフィリンの合成、(ii) π拡張ジアザポルフィリンの合成、(iii) (i)と(ii)で合成したジアザポルフィリンの構造ー物性相関の解明。まず、β無置換ジアザポルフィリンのβ位の位置選択的な化学修飾を行うことでβ-アミノジアザポルフィリンを合成した。次いで、アミノ体の酸化反応により、ピラジン縮環ジアザポルフィリン二量体あるいはラクトン環を内包するジアザポルフィリンを合成した。ここでは、用いる酸化剤の種類により異なる反応が進行することを見出した。新たに得られた化合物について、NMRスペクトル・吸収スペクトル・酸化還元電位の測定を行い、π系の構造と光物性・電気化学特性との相関を調べた。その結果、アミノ架橋やピラジン縮環によりジアザポルフィリンπ系が大幅に拡張され、一電子酸化・還元で生成するラジカル種が大きな共鳴安定化を受けること、および、ラクトン環の内包により電子受容性が大きく変化することなどが明らかとなった。また、得られたπ拡張ジアザポルフィリンの構造、電子受容性、および分子内電荷移動特性が架橋部の種類に大きく依存することを見出している。特に、ピラジン縮環体では可逆的な四電子還元が進行するという興味深い知見を手にしている。当初予定していた合成ルートとは異なる方法を採用することになったが、初年度に得られた成果を基に数種類の複素環含有ジアザポルフィリンを合成することに初めて成功した。得られた誘導体の構造ー物性相関の解明を優先したため、電荷移動度の測定については期間内に検討するには至っていない。しかしながら、各種の含窒素官能基を導入する目処は立ったので、研究計画全体としては順調に進展している。最終年度は、塩基条件下、β無置換ジアザポルフィリンと芳香族アミン(ジフェニルアミンやピラゾールなど)との反応でC-H結合活性化を経由する直接アミノ化が起こることを見いだし、その反応条件の最適化と反応機構の解明を行った。また、高い電子受容性をもつ非対称ジアザポルフィリン誘導体の構築を目指して、5,10,20-トリアリール-5,15-ジアザポルフィリン(TriADAP)を合成し、その酸化還元特性と光学特性および磁気特性との相関を系統的に調べた。その結果、18π系をもつカチオンが極めて高い電子受容性をもつこと、および、19π系をもつ中性ラジカルが高い化学安定性をもつことが明らかとなった。研究期間全体を通じて、まず、β無置換ジアザポルフィリンのβ位の位置選択的な化学修飾を行うことでβ-アミノジアザポルフィリンを合成することに成功した。次いで、アミノ体の酸化反応により、ピラジン縮環ジアザポルフィリン二量体を合成した。

新たに得られた化合物すべてについて、NMRスペクトル・吸収スペクトル・酸化還元電位の測定を行い、π系の構造と光物性・電気化学特性との相関を調べた。その結果、ピラジン縮環によりジアザポルフィリンπ系が大幅に拡張され一電子酸化・還元で生成するラジカル種が大きな共鳴安定化を受けること、および、電子受容性が大きく向上することなどが明らかとなった。また、上述したとおり、β無置換ジアザポルフィリンの直接アミノ化反応を開発し、種々の含窒素官能基を環外周部へ位置選択的に導入できることを見いだしたほか、TriADAPの合成に初めて成功した。さらに、一部のジアザポルフィリン誘導体を用いて色素増感太陽電池を作製し、そのデバイス特性を評価した。その結果、ドナー性が高いアミノ基を導入することで、光電変換効率が大幅に上昇することが明らかとなった。電子受容性と光捕集能を併せ持つジアザポルフィリンの化学性を明らかにすることを目的として、電子供与性置換基をもつ新規ジアザポルフィリン誘導体の合成、構造-物性相関の解明、および有機太陽電池への応用に取り組んだ。その結果、外周部にアミノ基を有するドナー-アクセプター型ジアザポルフィリンが、π系の高い電子受容性に由来する分子内電荷移動特性を発現し、光機能性材料として高い潜在力を持つことを明らかにした。今後は、β-アミノジアザポルフィリンの酸化反応を詳しく調べたうえで、環拡大型ジアザポルフィリンの合成法を確立し、その諸物性を解明する。また、初年度で得られた予備的知見を基に、高い平面性と電子受容性を有するジアザポルフィリン誘導体を新たに構築し、当初の計画通り、電荷移動度の測定を行った上で有機薄膜太陽電池のn型半導体としての利用を図る。今後は、これまでに得られた環拡大型およびπ拡張型ジアザポルフィリンの中から有望な骨格を選定し、大量合成へ向けより簡便な合成法を確立した上で、その諸物性を解明する。次いで、比較的高い平面性と高い電子受容性を有するジアザポルフィリン誘導体を用いて、当初の計画通り、電荷移動度の測定を行った上で有機薄膜太陽電池のn型半導体としての利用を図る。得られた知見をフィードバックすることで、最終的にはジアザポルフィリンを母核とする有機半導体の設計指針を提示したい。有機化学電荷移動度の評価に必要な量の化合物を手にすることができず、測定に必要なガラス基板などをH27年度中に購入する予定がなくなり、結果として消耗品費が当初の想定額よりも大幅に安くなったため。標的化合物の合成法の目処がたち、得られた化合物の基礎物性を評価することができたので、研究成果を論文としてまとめることを優先した。また、電荷移動度の測定に必要な量の化合物を手にすることができず、測定に用いる導電性ガラス基板などを平成28年度中に購入する予定がなくなったため、結果として消耗品費の支出が当初の想定額より大幅に減少した。主に、合成に不可欠な貴金属触媒やガラス基板など消耗品の購入費、および、外国旅費として使用する。主に、合成に不可欠な貴金属触媒やガラス基板など消耗品の購入費、および、研究成果を発表するための外国旅費として使用する。