hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色素性乾皮症A群患者における進行性神経障害の機構解析

DNA損傷欠損遺伝病である色素性乾皮症A群(XP-A)が発症する進行性の神経障害が酸化的DNA損傷サイクロプリンの蓄積による神経細胞死と関係するか検討するため、8,5'-cyclo-2'-deoxyadenosine (Cyclo-dA)に特異結合するモノクローナル抗体を作製した。酵素標識免疫法を用いて、損傷量と抗体結合量が比例関係を示し、1,000,000塩基あたり1個の検出感度を持つCyclo-dA定量系を確立した。5ヶ月齢から29ヶ月齢の野生型およびXP-Aマウス臓器間におけるCyclo-dA蓄積量を比較した結果、脳ではXP-Aマウスが有意に多量の損傷を蓄積していることがわかった。色素性乾皮症A群(XP-A)患者に発症する進行性神経障害が酸化的DNA損傷サイクロプリンの蓄積による神経細胞死と関連するかを検討するため、同損傷に特異的結合を示すモノクローナル抗体(CdA-1)を世界で初めて作製した。性格付け実験の結果、CdA-1抗体はDNA中の8,5'-cyclo-2'-deoxyadenosine (cyclo-dA)に特異的に結合することがわかった。また、同抗体を用いた酵素標識免疫法により、オリゴヌクレオチド中のcyclo-dA量とそれらに対する抗体結合量の間に直線関係が成立することがわかった。さらに、窒素下でのX線照射やフェントン反応処理によりDNA中に効率よくcyclo-dAが誘発されることを免疫学的定量測定法で明らかにした。加えて、蛍光免疫染色法により、cyclo-dA含有オリゴヌクレオチドを導入したヒト骨肉腫細胞においてcyclo-dAを可視化することにも成功した。以上のように、翌年度からのXP-A患者やXP-Aマウスの組織を用いた本格実験に向けた基本技術が完成した。色素性乾皮症A群(XP-A)が発症する進行性の神経障害が酸化的DNA損傷サイクロプリンの蓄積による神経細胞死と関連するかを検討するため、8,5'-cyclo-2'-deoxyadenosine(Cyclo-dA)に特異結合するモノクローナル抗体(CdA-1)を世界で初めて作製した。昨年度の研究において、CdA-1のCyclo-dA特異性を十分に証明した後、ELISA法に応用し、100,000塩基あたり1個の検出感度を持つサイクロプリン定量系を確立した。本年度の研究において、サンプルDNAのプレート付着量、CdA-1の処理濃度、CdA-1溶解液中の塩濃度などを最適化することにより、検出感度を10倍高め1,000,000塩基あたり1個とした。この改良型ELISAを用いて5ヶ月齢から29ヶ月齢の野生型およびXP-Aマウス間におけるサイクロプリン蓄積量を比較した結果、増殖の早い精巣では差が見られないが、脳ではXP-Aマウスが有意に多量の損傷を蓄積していることがわかった。この結果は、XP-Aの神経障害がサイクロプリンの蓄積と関係する仮説と矛盾しない。マウス臓器におけるサイクロプリンを定量するため、検出感度を10倍高めるのに時間を要した。日本人に多いDNA修復欠損遺伝病である色素性乾皮症A群患者(XP-A)が発症する進行性の神経障害が酸化的DNA損傷サイクロプリンの蓄積による神経細胞死と関連するかを検討するため、当該損傷の1種であるCyclo-dAに対するモノクローナル抗体を世界で初めて作製した。H26年度に抗体の特異性を確認し、H27年度に損傷検出感度を10倍増強した結果、5ヶ月齢から29ヶ月齢までの各々7匹の野生型およびXP-Aマウスの臓器においてCyclo-dAの蓄積量を比較することが可能となった。臓器として、神経細胞を含む脳、肝臓、腎臓および精巣を用いた結果、増殖の早い精巣では損傷量に差が見られなかったが、増殖のない脳においてはXP-Aマウスが有意に多量のCyclo-dAを蓄積していた。増殖が中程度の肝臓と腎臓でもXP-Aマウスの蓄積量が多かったが野生型との差は小さくなった。この結果はXP-Aの神経障害とCyclo-dAの関係を支持すると思われたが、損傷定量のための検量線に用いたCyclo-dAを1個含む20塩基長のオリゴヌクレオチドの一部がプレートから脱落していることが判明し、各サンプルにおけるCyclo-dA量の新検量線による確認が必要となった。そのため、オリゴヌクレオチドの塩基長を増加させるなどあらゆる対策を試みたが解決できなかった。そこで、Cyclo-dA-オリゴヌクレオチドを断念し、プレートから脱落しにくい長い仔牛胸腺DNAを検量線用に使うことにした。このDNAをフェントン反応処理した後ヨーロッパに送り、LC/MS/MS法で実績のあるChatogilialoglu教授らによる誘発Cyclo-dAの定量が進行中である。5ヶ月齢から29ヶ月齢の野生型およびXP-Aマウス臓器間におけるCyclo-dA

蓄積量を比較した結果、脳ではXP-Aマウスが有意に多量の損傷を蓄積していることがわかった。ほぼ計画通りに進展しているため。若い野生型およびXP-Aマウス(1ヶ月齢など)臓器におけるサイクロプリン蓄積量を定量比較し、どの時期から損傷量に差が生じるか明らかにする。また、XP-A患者脳においても健常人に比べサイクロプリン蓄積量が多いか剖検サンプルを用いて検討する。遺伝情報制御学研究計画に基づき、XP-A患者やXP-Aマウスの組織中のcyclo-dAを定量測定する。
高エネルギーイオンビームによる半導体超微粒子中の高密度励起効果に関する研究

LB膜を構成するcadmium arachidateをH_2Sと反応させることにより、CdS超微粒子を膜中に形成させることに成功した。さらに、この反応中の温度調節により、微粒子の粒径制御が可能であることを示した。こうして作製した試料に、IMeVのH^+を照射して、イオン誘起発光測定を行った。この定常発光スペクトルから、このイオン照射が、CdS超微粒子のbandgap中に存在する準位を、非常に浅い準位(sulfur-related defect)を残して殆ど除去し、バンド端発光の量子効率を著しく向上させることが明らかになった。さらにこのイオン誘起発光の時間分解測定結果から、定常スペクトルで見られた深い準位からの発光(510nm及び600nm)が、donor-acceptor発光に起因するものであることが示された。また、PL測定結果から、高エネルギーイオン照射後のCdSの酸化過程において、sulfur-related defectの安定化と、Cd^0の生成とが起きることが推測された。さらに、光酸化が可能な条件下での、sulfur-related defectとCd^0との共存が、CdSの再生成とsulfur vacancyの形成につながることが示唆された。また、LB膜中に析出させた微粒子の形態評価を目標に、超微粒子生成に伴うLB膜の構造変化をラザフォード後方散乱分析(RBS)によって追跡した。その結果、H_2S処理が、表面から基板方向へのCdのmigrationを誘発することが明らかになった。このようなCd濃度分布の大きな乱れは、析出したCdS超微粒子が二次元的な板上結晶を形成したのではなく、LB膜の秩序構造を破壊しながら球状に凝集したことを示唆する。このCdのmigrationを、RBSスペクトルのシミュレーションによって再現することに成功した。ナノサイズのII-VI半導体超微粒子は、光学的非線形性などの特異な光物性を示すことからオプトエレクトロニクス材料として近年注目を集めている。一方、超微粒子の担持媒体としてLB膜層間を利用する方法は、半導体クラスター分子のmultilayer構築法として超格子材料への応用が期待されている。本研究では、このLB膜中に析出させたCdS超微粒子の高エネルギーイオン照射中および照射後の電子状態の変化について、高エネルギーイオン誘起発光、フォトルミネセンス(PL)測定により評価を行った。試料は、アラキン酸力カドミウムLB膜を室温(R.T.)と80°CでH_2S処理することにより作製した。イオンビーム照射にはVan de Graaff加速器からの1MeVH^+、PLは励起光としてHe-Cdレーザー(λ=325nm)を用い、それぞれ室温で測定を行った。吸収スペクトルから概算した平均粒径は、それぞれR.T.で22-24Å、80°Cで31-36Åとなり、作製温度を変えることで異なる粒径の微粒子を作製できた。照射前に見られたバンドギャップ中のさまざまなトラップを介した発光は、ビーム照射後にはほとんどが消滅しごく浅いトラップサイトからの発光とエキシトン発光だけしか見られないようになった。このことはイオンビーム照射により、バンドギャップ中のトラップサイトがほとんど取り除かれたことを示唆している。さらに、このバンドギャップ中のトラップサイトが除去された微粒子表面でのCdSの光酸化過程における欠陥サイトの生成、相互の反応さらには安定化など起こりうる現象について、PLスペクトルの変化と対応させて考察を行った。
ポスト紛争とブレグジットの時代における北アイルランドの詩的想像力の諸相

2018年度は論文一本を書き、口頭発表を一回行った。論文は北アイルランド紛争史をプロテスタントの立場から辿ったもので「北アイルランドのプロテスタントの衰退」と名付けた。当地においてプロテスタントはカトリックに対して多数派で、支配する側として語られることが常である。しかし、1960年代後半以降の北アイルランド史(紛争史)は、1922年の建国以来、議会ならび実生活において優勢だったプロテスタントが既得権を失っていく歴史であり、その点において衰退の歴史といえる。この経緯を宗派別人口の推移、公民権運動の展開などを軸にして辿った。2019年度続編を書くつもりである。口頭発表は日本アイルランド協会年次大会のシンポジウム「アイルランドの再創成」に一パネラーとして行った。「サミュエル・ファーガソンのジレンマ」と題して、ベルファスト生まれで文化的にはナショナリスト、政治的にはユニオニストという二重性を生きた詩人、サミュエル・ファーガソン(1810-86)を扱った。以上、今年度、公にした成果は北アイルランドのプロテスタントを扱ったものとなった。また、2019年度出版予定の著書『北アイルランドを目撃する』の執筆を進めている。本書は『北アイルランドとミューラル』、『北アイルランドのインターフェイス』に次ぐ三冊目の写文集である。当地の歴史、社会、文化について70項目を選び、私が当地で撮った写真を添えた研究書である。現在、半分の35項目を書いたところである。最後に、研究テーマの「ブレグジット」についてであるが、2019年度、日本アイルランド協会の公開講座において「北アイルランドとブレグジット」と題して話す予定であり、本年度はその準備にあてた。研究テーマの一つ、ブレグジットは、離脱条件を定めた協定案が英国議会で3回否決され、期限の3月29日を過ぎてもまとまらず、結局、離脱日は10月末日に延期された。現在、宙づり状態である。そんな中、二大政党制が崩れかけており、従来の保守党、労働党以外に第3の政党ともいうべきブレグジット党(2019年1月結成)が急速に支持を伸ばしている。ブレグジットをめぐって英国議会が行き詰った原因の一つが、アイルランド島にある国境の問題であり、このことからも英国のEU離脱は北アイルランドの今後と深く関係する。この問題は、今後さらに注視を続け、その成果を含め、2019年度、日本アイルランド協会の公開講座で発表したい。もう一つのテーマである紛争後の北アイルランド社会については、今年度を含め、現地調査を定期的に行っている。現地を実際に歩き、その社会の変化を肌で感じ、また住民とのインタヴューを重ねていると、平和というポスト紛争の社会の一面を実感する。そして、同時に、依然解決されていない紛争や対立の現在の諸相を観察できる。こうした現地調査の成果を現在執筆中の『北アイルランドを目撃する』に反映したい。出版は2019年度を予定しているが、この出版によって、研究計画の半分以上が達成する予定である。現地調査は、その後も、引き続き行いたい。今後の研究はこれまでと同様、論文を書き、口頭発表を重ね、そして現地調査を続けることである。大きな目標が著書2冊の出版である。まずは2019年度に『北アイルランドを目撃する』を、その後、研究期間内に『アイルランド変奏』を出版したい。この目標に沿って、また、同時進行で、今後の研究を推進する予定である。以下は今後の研究において読むべき図書リストの一部である。2017年度は論文3本(アイルランドおよび北アイルランドに関するもの、そして広くヨーロッパ文化に関するもの)を執筆し、夏には主にベルファストで現地調査を行った。論文の内容は具体的に以下のとおりである。北アイルランド詩人を直接扱ったものはなかったが、北アイルランド現代詩の源流とみられるパトリック・カヴァナを論じたもの(「パトリック・カヴァナイニスキーン・ロードからラグラン・ロードへー田舎者詩人の上京」、『文学都市ダブリン』所収)、そして、北アイルランド詩人シェイマス・ヒーニーを含め、アイルランドに根づくケルトの文化を射程に入れ、広くヨーロッパのペイガニズムについて論じたもの(「ペイガンをめぐってー周縁文化についての一考察」『青山経営論集』52号)、さらに現代詩の代表的詩人T.S.エリオットのヨーロッパ観を検証したもの(「ヨーロッパ人に成らんーJ・M・クッツェーのT.S.エリオット論をとおして」『T.S. Eliot Review』)である。3本中2本はヨーロッパを扱い(政治経済的というより、精神的な面を)、ブレグジットの問題と関連する。夏には約一週間、現地調査を行った。ベルファストとデリーを中心にインターフェイスの状況、ミューラルのテーマなどの変化について調べた。その際、住民の生の声に触れ、より関心が高まった。今後も現地の友人含め、研究協力者とはEメールなどで頻繁に連絡を取っていくつもりである。現在、夏の調査を踏まえ、『北アイルランドを目撃する』を執筆中である。本書は写真と文章で北アイルランドの現在を紹介し、当地が抱える独特の問題を提起するものである。直接、ブレグジットを扱った研究はまだないが、ヨーロッパとは何かという側面からEUについて検証しているので、今後の研究に結びつくと考える。また、課題テーマ中、ポスト紛争における北アイルランドの詩的想像力については、この夏を含めたミューラルとグラフィティ調査を踏まえ、現在、『北アイルランドを目撃する』を執筆中である。また、計画段階ではあるが、歴史研究者とともに、アイルランドとEUの問題、さらに北アイルランドとブレグジットの問題についてのシンポジウムを企画している(日本アイルランド協会の年次大会にて)。

このシンポジウムに向けて研究が進めば、いっそうの成果と新たな視座を得ることが期待される。2018年度は論文一本を書き、口頭発表を一回行った。論文は北アイルランド紛争史をプロテスタントの立場から辿ったもので「北アイルランドのプロテスタントの衰退」と名付けた。当地においてプロテスタントはカトリックに対して多数派で、支配する側として語られることが常である。しかし、1960年代後半以降の北アイルランド史(紛争史)は、1922年の建国以来、議会ならび実生活において優勢だったプロテスタントが既得権を失っていく歴史であり、その点において衰退の歴史といえる。この経緯を宗派別人口の推移、公民権運動の展開などを軸にして辿った。2019年度続編を書くつもりである。口頭発表は日本アイルランド協会年次大会のシンポジウム「アイルランドの再創成」に一パネラーとして行った。「サミュエル・ファーガソンのジレンマ」と題して、ベルファスト生まれで文化的にはナショナリスト、政治的にはユニオニストという二重性を生きた詩人、サミュエル・ファーガソン(1810-86)を扱った。以上、今年度、公にした成果は北アイルランドのプロテスタントを扱ったものとなった。また、2019年度出版予定の著書『北アイルランドを目撃する』の執筆を進めている。本書は『北アイルランドとミューラル』、『北アイルランドのインターフェイス』に次ぐ三冊目の写文集である。当地の歴史、社会、文化について70項目を選び、私が当地で撮った写真を添えた研究書である。現在、半分の35項目を書いたところである。最後に、研究テーマの「ブレグジット」についてであるが、2019年度、日本アイルランド協会の公開講座において「北アイルランドとブレグジット」と題して話す予定であり、本年度はその準備にあてた。研究テーマの一つ、ブレグジットは、離脱条件を定めた協定案が英国議会で3回否決され、期限の3月29日を過ぎてもまとまらず、結局、離脱日は10月末日に延期された。現在、宙づり状態である。そんな中、二大政党制が崩れかけており、従来の保守党、労働党以外に第3の政党ともいうべきブレグジット党(2019年1月結成)が急速に支持を伸ばしている。ブレグジットをめぐって英国議会が行き詰った原因の一つが、アイルランド島にある国境の問題であり、このことからも英国のEU離脱は北アイルランドの今後と深く関係する。この問題は、今後さらに注視を続け、その成果を含め、2019年度、日本アイルランド協会の公開講座で発表したい。もう一つのテーマである紛争後の北アイルランド社会については、今年度を含め、現地調査を定期的に行っている。現地を実際に歩き、その社会の変化を肌で感じ、また住民とのインタヴューを重ねていると、平和というポスト紛争の社会の一面を実感する。そして、同時に、依然解決されていない紛争や対立の現在の諸相を観察できる。こうした現地調査の成果を現在執筆中の『北アイルランドを目撃する』に反映したい。
日本語・コミュニケ-ション能力の育成に関する基礎的・臨床的研究

多くの教員は学生のコミュニケーション能力を感覚的に把握しているが、数値化された測定方法が共通化されていないため、測定方法を開発した。学習に際し大学生に求められるコミュニケーション能力の構成要素は、(1)発信力、(2)受信力、(3)初対面積極性、(4)学習積極性の4要素が重要だと考えた。約6、000名の学生に質問紙調査を実施した(1)質問紙の評価、(2)教員の面接による評価、(3)客観的な日本語力調査を実施し、学生のコミュニケーション能力と基礎学力等の検討を行い、教員の感覚と一致する測定方法を開発した。少子化やAO入試を始めとする筆記試験を経ないで大学に入学する新入生の学力低下に加え、最近では、教員や友人とのコミュニケーションが取れない大学生の急激な増加が新たな問題となっているが、その育成に取り組んでいる大学は非常に少ない。多くの教員は学生のコミュニケーション能力を感覚的に把握しているが、数値化されていないため、我々は、まず、客観的な測定方法を開発した。そ学習に際し大学生に求められるコミュニケーション能力として、1発信力、2受信力、3初対面積極性、4学習積極性の4要素が重要だと考え、質問紙を制作し、約4、000名の1学生へのアンケート調査、2教員等の面接、3学力の総合評価によって学生のコミュニケーション能力の測定方法を開発した。また、筆者らは、役者の訓練方法を導入した「対話力としてのコミュニケーション能力育成講座」を試験的に実施し、大きな成果を得た。実際の応用例として、短期英語集中学習をする学生を対象にワークショップを実施し、コミュニケーション能力の向上とモチベーションの高揚、英語力の向上等を確認した。今後、さらなる講座の改良、普及を図ることにしている。近年,日本の大学では学力の低下に加え、教員や仲間とのコミュニケーションが取りにくい学生が増加している。コミュニケーション能力の欠如は入学時の初年次・リメディアル教育の取り組みへの意欲の低下や学習効果が上がらないことが危惧される。筆者らは快適な大学生活を送り,教育・学習に取り組むために必要なコミュニケーション能力を「学習型コミュニケーション能力(SCA))」と呼び,その構成要素,高めるための個人的資質,それらの測定方法や育成方法について理論的・実践的な研究を進めている。まず、対面会話力である言語「発信力」・「受信力」を始めとするSCAを構成する要素を測定することとした。そこで、既存の心理特性測定尺度および社会的スキル測定尺度を参照してSCAを測定する調査用紙を試作し,約2,000人の大学生に調査を実施した。その結果,「発信傾向」は「自尊感情」や「自己肯定意識」と一定の相関を示した。また「達成動機」ともある程度の相関を示した。次に、SCAについて大学・学部間の比較を行った。両者において私立(工学系)が一番低く,私立女子短大(文系)が一番高かった。従来から指摘されていた理系学生の「発信傾向」および「受信傾向」が低いことが確認された。次にSCAを高める方策として,役者による「コミュニケーション能力育成講座」を試行した。学習内容は、会話ストレッチ,筋力トレーニング,呼吸法・発声・活舌,イメージトレーニング,ボディートレーニング(喜怒哀楽を身体で表現),感性トレーニング(即興劇・漫才・パワートーク・ゲーム)などから,大学の担当者と協議して理系大学、医系大学で実施した。その結果,4時間程度の短時間の実習でも「発信傾向」「受信傾向」「学習積極性」など心理特性及び役者の観察、本人のアンケート調査においてもその向上が認められた。本研究の目的は学生の学習型コミュニケーション能力(SCA)の測定方法の開発、コミュニケーション能力育成講座の試験的実施と講座前後の能力向上の検証、講座の改良・普及を図ることである。そこで、筆者らは、(1)大学生の入学時及び就活時に必要なコミュニケーション能力をSCAと定義した。(2)SCAを測定するテストを開発した。(3)言語受信力・発信力からなる対面会話力としてのコミュニケーション能力を育成する方策について研究し、短時間でコミュニケーション能力を高める育成講座を試行した。講座後に対面会話力の向上を確認するための調査も開発、講座前後のSCAの向上が認められた。(4)役者を利用したコミュニケーション能力育成講座を千歳科学技術大学及び昭和大学で実施し、担当教員の予想以上の成果が得られた。また、心理テストでも向上が認められた。(5)今後、この研究を進めるためには全国的な規模での調査や臨床試験が必要だと考えており、日本リメディアル教育学会に専門部会として「コミュニケーション能力育成部会」を設けた。専門部会の教員の協力を得て、約2000人の心理検査を実施した所、私立、国立の理系学部学生のコミュニケーション能力は低く、文系、特に私立短大は高い結果が得られ、教員の感覚と一致した。このように平成23年度予定していた目的は全て達成した。大学生のコミュニケーション能力の育成に関する要求は大きい。

特に日本経団連の新卒採用に関するアンケート調査では,企業が選考にあたって重視した点として「コミュニケーション能力」が7年連続第1位であることが知られている。そのため,多くの大学で就活を目的としたコミュニケーション能力の育成への取り組みをしようとしているが、具体的な有効策の報告は少ない。また、文科省は将来、海外、特にアジアで活躍するグローバル人材の輩出を各大学に求めているが、最近の学生は内向き志向で外国への興味関心が低く海外旅行までしたくない学生が増加している。そこで、2000人の大学生のコミュニケーション能力の調査結果に基づいて調査項目の精選・追加を進めているが、その際に「内向き志向き度」測定する項目を試作する。また、本研究を拡張し、コミュニケーション能力育成講座に関し、快適な大学生活を送り初年次、リメディアル教育・学習に取り組むことを目標とした1年生用ぷ五グラムと、面接等で相手の言うことを聞き、分析・試行し、適切な回答を返し、自分のことややりたい仕事を積極的に話せるようになる4年生の就活用のプログラムの開発を目指す。1年生、4年生用のプログラムを開発するため、福岡大学や能力育成講座に関心を示す大学において、現役の役者を中心に地元の役者、大学の演劇部の学生の応援を打て、両プログラムを完成するための謝金、アルバイト料、旅費・交通費として使用し、その他、消耗品等に当てる。
セルビアにおけるポップフォークと民俗音楽の比較分析による文化的連関の研究

研究課題「セルビアにおけるポップフォークと民俗音楽の比較分析による文化的連関の研究」は、セルビアの民俗調ポピュラー音楽「ポップフォーク」(ターボフォークとも)と、同国の民俗音楽との比較分析によって、これらの文化的連関を解明することを目的としている。平成30年度は、セルビアでの資料・情報収集に重点を置くとともに、セルビア人移民コミュニティがあるオーストリアでも実地調査を行った。また分析・検証過程において適宜フィードバックを得られるよう成果報告の機会を積極的に設けた。具体的には以下の通り。【セルビア及びオーストリアでの調査】(1)一次・二次資料を、ベオグラード芸術大学音楽学部、ベオグラード民族学博物館、セルビア科学芸術アカデミー他で収集した。(2)オーストリア・ヴィーンで活動するセルビア人音楽家(Aleksandar Jankovic、Boban Birovesko)への聞き取りを行い、セルビア人移民コミュニティにおける音楽実態を調査した。(3)ベオグラード芸術大学音楽学部で3/9-10に開催されたRegionalni susreti studenata Etnomuzikologije i Etnokoreologijeに参加し、旧ユーゴ各国の音楽研究者らと意見交換を行った。【研究成果の報告】(1)ポップフォークに取り込まれる民俗音楽や民俗文化の内容に関し、「セルビアの民俗調ポピュラー音楽『ターボフォーク』」という題目で発表(ゲスト講義)を行った。(2)セルビア国内と国外の移民コミュニティ双方のポップフォーク受容と、相互的な影響を分析し、また(3)民俗音楽がいかにポップフォークに取り込まれるようになったのかを検証するため、ポップフォーク以前に民俗音楽が適用された他の音楽ジャンルについて、その音楽・文化形態と言説を分析した。これら(2)(3)については、2019年度に刊行される書籍と学会誌にて発表される予定である。期待以上の情報・資料収集およびアウトプットを遂行できた。今後は、社会主義時代から民俗音楽・文化の大衆化を担ってきた芸術文化団体KUDに関する資料収集及び当時を知る関係者への聞き取りを実施した上で、先立つ2年間の成果を綜合し、本研究を完遂する。本研究の目的は、セルビアの民俗音楽調のポピュラー音楽「ポップフォーク」とセルビア民俗音楽との比較分析による文化的連関を次の3点から実証的に解明することである。(1)両音楽の音楽的・人的連続性/非連続性(2)文化政策、音楽学、音楽教育において、政治的・啓蒙的意義を付与された民俗音楽の在り様(3)両音楽に用いられるアコーディオンの音楽的・文化的役割。平成29年度は特に(1)(2)に取り組み、セルビアでの調査滞在において情報・資料収集に重点を置くとともに、分析・検証過程でのフィードバックを頻繁に得られるよう、国内外での成果報告の機会を積極的に設けた。具体的には、現地の国立図書館、国営ラジオ局資料室、ベオグラード芸術大学音楽学部他で資料収集を行い、同時に音楽家、元文化大臣、音楽会社への聞き取りを実施した。また、ポップフォークと民俗音楽との音楽的な異同を分析するため、現地仕様のシンセサイザーを持ち帰った。研究成果としては、「セルビアのポピュラー音楽『ターボフォーク』の発展と音楽産業の展開」と題する論文を、研究紀要『フィロカリア』第35号において投稿した。同年度は、その他にも多くの成果報告の機会を設けることができた。とりわけ「セルビアのターボフォーク/ポップフォーク:多元主義の実践としての音楽、文化、その変容」という題目で報告を行った地域研究コンソーシアム次世代ワークショップ「バルカン地域研究の新展開ー民族の移動・越境・接触の多角的研究を目指してー」及び、ベオグラード芸術大学音楽学部で行った特別講義“Razmatranje turbo-folka/pop-folkapreko diskursa i muzicke i kulturne prakse"では、同地域あるいは同分野の研究に携わる研究者らから効果的なフィードバックを得ることができた。

これら(2)(3)については、2019年度に刊行される書籍と学会誌にて発表される予定である。期待以上の情報・資料収集およびアウトプットを遂行できた。現地のアコーディオン教育に用いられる教則本やKUD(社会主義時代に設立された芸術文化団体)に関する資料は多く入手することができた。これらを精読した上で、平成30年度は特に音楽学校やKUDでの実地調査に着手する。今後は、社会主義時代から民俗音楽・文化の大衆化を担ってきた芸術文化団体KUDに関する資料収集及び当時を知る関係者への聞き取りを実施した上で、先立つ2年間の成果を綜合し、本研究を完遂する。
言語的伝達を媒介した方法知の学習に関する研究

本研究の目的は,方法知を表現する言語的伝達(内容知)を媒介した方法知の学習について検証し,その特定の言語的伝達の種類と機能(効果)及び課題に対する適用条件と適用範囲を明らかとすることにある,それゆえ,「言語的伝達を媒介した方法知の学習に関する研究」を上位の研究課題とし,それを達成するために3つの下位研究課題を進めるものである.本年度は,「(1)研究データの採取・分析方法の理論的検討」,「(2)学習者の主観性に基づく学習研究による仮説生成」,「(3)上記仮説の検証による方法知を表現する言語的伝達の基本的性質の同定」の3つの研究課題からなる本研究の2年間全体の計画のうち, 2点目と3点目の研究課題に取り組んだ.第二の研究課題「学習者の主観性に基づく学習研究による仮説生成」については,実際の学習場面における学習者の学習者現実に関するデータを採取し,学習者の主観的解釈の変化,学習の深化に伴う理解の変遷に関して調査を行った.これは前年度からの実施している調査の継続であり,引き続き大学生の学習者を対象に行った.第三の研究課題「上記仮説の検証による方法知を表現する言語的伝達の基本的性質の同定」については,第二の研究課題にて実施した調査において採取したデータより生成された仮説から,前年度実施の調査によっても裏付けられる「第一次学習(/原学習)内容に関する主観的ラベリング(/ネーミング)と教授者使用用語の近接性」及び「第二次学習を促す学習展開」の2つを選択し,検証を行った.結果,音声言語的伝達を対象として実施した調査ではあったが,学習者が音声と文字双方の言語的伝達を区別しないことを条件(=学習情報処理上の性質)とすることで限定的に検証されることが示された.これは,前年度先行して行った学習者に関する認識論の理論面からの再検討により示される概念主義的学習情報処理のモデルを支持するものであった.(抄録なし)本研究の目的は,方法知を表現する言語的伝達(内容知)を媒介した方法知の学習について検証し,その特定の言語的伝達の種類と機能(効果)及び課題に対する適用条件と適用範囲を明らかとすることにある.そのために,当該年度では,調査フレーミングの設定に取り組んだ.調査において学習者現実という学習者固有の主観的データを採取し,分析するためのフレーミングを,既存の調査アプローチの比較検討及びその背後にある認識論の理論的再検討を行うことを通じて設定した.その際明らかとした点は次の通りである.外部の情報(概念)を解釈し,それを踏まえ自身の意味(信念)を作っていく過程の分析のように,概念と信念の分離を認めることを概念主義と呼ぶが,この概念主義の立場を採ることで,学習者が自分だけのモノサシで自分だけの現実を構成し学習に取り組む様が明らかとなった,学習者は外部の情報全般について,「それをそれ」として,あるいは,「それはそれ」として括弧に括り,その上で自分の解釈に基づき判断し,意味付けている.そして,それ故,「客観的な知識」というものは存在せず常に「誰かにとっての知識」である.知識の所有者が自分であれば信念として,他者の所有であれば概念として対象化される.それゆえ,知識は私秘的な性質を帯びる.この私秘性のため,知識の所有は,方法知の遂行であるパフォーマンスとして示されることによってのみ証明される.たとえ,知識が内容知であっても,「Xを知っている」は存在証明されず,「Xについて口頭で説明出来る」や「Xについて答案用紙に解答出来る」という,特定の方法知との組み合わせによって示される.この方法知の観察を通して,遂行論的次元で知識を確認していくことが,言語的伝達と方法知の学習の調査・分析に有効な視座となる.本研究の目的は,方法知を表現する言語的伝達(内容知)を媒介した方法知の学習について検証し,その特定の言語的伝達の種類と機能(効果)及び課題に対する適用条件と適用範囲を明らかとすることにある,それゆえ,「言語的伝達を媒介した方法知の学習に関する研究」を上位の研究課題とし,それを達成するために3つの下位研究課題を進めるものである.本年度は,「(1)研究データの採取・分析方法の理論的検討」,「(2)学習者の主観性に基づく学習研究による仮説生成」,「(3)上記仮説の検証による方法知を表現する言語的伝達の基本的性質の同定」の3つの研究課題からなる本研究の2年間全体の計画のうち, 2点目と3点目の研究課題に取り組んだ.第二の研究課題「学習者の主観性に基づく学習研究による仮説生成」については,実際の学習場面における学習者の学習者現実に関するデータを採取し,学習者の主観的解釈の変化,学習の深化に伴う理解の変遷に関して調査を行った.これは前年度からの実施している調査の継続であり,引き続き大学生の学習者を対象に行った.第三の研究課題「上記仮説の検証による方法知を表現する言語的伝達の基本的性質の同定」については,第二の研究課題にて実施した調査において採取したデータより生成された仮説から,前年度実施の調査によっても裏付けられる「第一次学習(/原学習)内容に関する主観的ラベリング(/ネーミング)と教授者使用用語の近接性」及び「第二次学習を促す学習展開」の2つを選択し,検証を行った.結果,音声言語的伝達を対象として実施した調査ではあったが,学習者が音声と文字双方の言語的伝達を区別しないことを条件(=学習情報処理上の性質)とすることで限定的に検証されることが示された.

これは,前年度先行して行った学習者に関する認識論の理論面からの再検討により示される概念主義的学習情報処理のモデルを支持するものであった.当初予定していた対象校での調査実施が困難となったため,調査の開始が遅れることとなったが,予定を一部変更し,調査対象校の選定をやり直すことで対応した.これにより,遅れは,次年度での修正によって全体計画に影響しない程度に収まっている.次年度では,現在着手している調査を継続する.当該年度の成果である調査フレーミングを用いて,実際の学習場面における学習者の学習者現実に関するデータを採取し,学習者の主観的解釈の変化,学習の深化に伴う理解の変遷に関して継続的な調査を行うことで,当課題の総括的な成果を得たい.(抄録なし)
成長期における頭蓋顎顔面骨に及ぼすレチノイン酸の役割の解析

レチノイン酸(RA)は多数の遺伝子発現の促進や抑制を制御しており、組織の発生、パターニング、細胞の増殖・分化など多数の事象に関係している。しかしながらRAは催奇形性があり、胎児期に過剰に暴露されると口蓋裂、短肢症、無脳症などを生じることで生後致死となってしまう。このため成長期にRAが頭蓋顎顔面骨成長に及ぼす影響は検討できなかった。本研究では増殖軟骨である11型コラーゲン特異的にCyp26b1を欠失したconditional KO(cKO)マウス(Cyp26b1 ⊿chonマウス)を用いることで、RA過剰の影響を増殖軟骨細胞のみにとどめることで致死を回避し、RAが成長期に頭蓋顎顔面領域に対して及ぼす影響を表現型解析により検討した。Cyp26b1 ⊿chonマウスは野生型マウスと比較して外見的に中顔面の低形成と下顎突出を認めた。表現型の強い個体では哺乳までは可能であったが、離乳後に餌食がうまくできず致死となった。またかろうじて餌食ができても反対咬合のため下門歯が噛み合わずに鼻に突き刺さるほど異常に伸びてしまい、次第に餌食が上手にできなくなり致死にいたる個体もいた。致死にまでいたらない表現型の少しマイルドなマウスの顎顔面領域の形態をX線およびμCTを用いて検討を行った。野生型マウスと比較してCyp26b1 ⊿chonマウスでは頭蓋底の短縮を認め、これが中顔面の低形成に寄与している可能性が考えられた。一方で下顎の成長にはそれほど大きな相違はなく、下顎の突出は相対的なものであった。Cyp26b1 ⊿chonマウスの中顔面領域の低形成には個体差が結構あることが判明した。中顔面の低形成がマイルドであるマウスは野生型との表現型の相違がそれほどなく、低形成が高度のマウスでは餌食が上手にできずに致死となった。それにより妥当な評価を行うことができるCyp26b1 ⊿chonマウスを多くは得られなかった。このような状況で評価の時期や方法を検討する必要があったため、想定より進捗が遅れる原因となった。これらから得られた知見を学術集会で発表し、討議内容を踏まえて、論文の作成を行う。妥当な評価を行うことができる適当な表現型を持ったCyp26b1 ⊿chonマウスを安定して得ることがなかったため当初の計画で予定していた骨格標本の作製や培養実験を行うことができなかった。本年度では安定して目的の表現系を得られるようにマウス交配を工夫して行い、昨年度に未遂の実験をあわせて行う。
プロジェクトアドベンチャーの概念を内包した森のようちえん保育者養成教材の開発

本研究では「森のようちえん」保育者の資質について、PA(Project Adventure)の視点から言及することを目的とし、山梨県の「森のようちえん」1施設を研究対象とした。保育者に必要と考えられる具体的な資質を抽出するため、保育者が一日の活動をふり返って保護者に向けて語った語りについて、実践場面で得た画像ならびに音声を参考としながらナラティブな分析を行った。その結果、保育者には「子どもによって、チャレンジしたいことや、チャレンジしたいと思えるタイミングは異なる」、子どもには「安心してチャレンジに向き合えるような準備が必要である」などの点を意識した幼児の活動支援が重要であることがわかった。(1)森のようちえんの実践に関する調査森のようちえん全国ネットワークに加盟している複数の団体から自由記述で回答された内容を整理したところ、子どもの活動支援や介入に関する方針については、1(離れたところから、黙って)見まもる、2まずは、自分の想いや気もちを表現できたことを受けとめて認める、3子どもの行動には、それを生起させる理由が必ずあるので、なぜできるのにしないのか、について考える、などの6つのカテゴリに分類できた。さらに、森のようちえんの活動理念や哲学については、1子どもが自ら行う挑戦を子どもの本心を見極めながら見まもり、これを他者理解の機会として捉えること、2自然との触れ合いを通して、自然との一体感覚や、自然との共生力を獲得する、3わがままが通用しない自然からの学びを通して、子どもの主体性を育む、などの6つのカテゴリに分類できた。(2)森のようちえんへの参加観察「キープ森のようちえん」を対象とする参加観察を実施し、その際に撮影した映像と音声の一部について文章化した。プロジェクトアドベンチャージャパンの専門職員と、これらの内容に関する意見交換を経て、1子どもたちを主体においた関わり方を実践するためには、ファシリテーションの概念が必須、2スタッフ間で共有される大切な価値観の明文化が必要、3個々の子どもたちを多面的な視点で捉える能力と、自然環境の変化に気づく能力が求められ、これらを反映させながら子どもにとって魅力的なプログラムを構成できる力が必要、4子どもたちが自ら決めた課題に挑戦するためには、失敗のリスクを認知しつつも「取り組んでみたい!」と思える刺激ある環境を用意することが肝要、という結果を導いた。以上の研究結果から、森のようちえんの指導者養成ガイドブックに必要とされる重要な要素が明らかとなり、平成29年度に引き続き分析を進めていくための手がかりを得ることができた。平成28年度は、以下の内容について、研究活動を実施した。(2)森のようちえんの実践に関する調査については、森のようちえん全国ネットワークに加盟している団体を対象として、メーリングリストによる協力を依頼した。この調査は、子どもの活動支援や介入についての方針と、森のようちえんの活動理念や哲学について、自由記述形式で問うたものである。なお、調査期間は、2016年11月下旬より2016年末までとした。(3)森のようちえんを対象とする参加観察については、(公財)キープ協会キープ自然学校において開催されている「キープ森のようちえん」を対象として、第5回「きたかぜこぞうとたきびでおりょうり♪」(2016年11月2224日)、第6回「もみのきぼうやのクリスマス♪」(2016年12月2325日)、第7回「おおさむこさむこおりのまほう♪」(2017年1月1820日)、第8回「ゆきあそびなんでもや♪」(2017年1月31日2月1日)、および「ありがとうの会」(2017年3月45日)における参加観察を実施した。これらの参加観察において収集した映像と音声資料のうち、一部について文章化し、これらの内容に基づいてキープ自然学校のスタッフ(保育者)にインタビュー調査を行うとともに、プロジェクトアドベンチャージャパンの専門職員から、森のようちえんの活動をプロジェクトアドベンチャーの概念を内包した幼児教育の方法論として体系化するためのアドバイスを得て、その方針が策定できた。豊かな自然の恵みを受けながら幼児の発達を支援する保育形態として「森のようちえん」は全国各地で実践されるようになってきた。本研究では「森のようちえん」保育者の資質について、PA(Project Adventure)の視点から言及することを目的とした。本研究では、山梨県の自然体験活動施設1施設において5回開催された「森のようちえん」を研究の対象とした。保育者に必要と考えられる具体的な資質を抽出するため、10年以上の指導経験を有する保育者が、一日の活動をふり返って保護者に向けて語った語りを文章化した。されに、これらの内容について、ナラティブな分析を行った。「森のようちえん」の保育者は、子ども同士で「活動のペースが互いに異なることを認め合える」、「フルバリューな関係が築ける」、「子どもによって、チャレンジしたいことや、チャレンジしたいと思えるタイミングは異なる」、子どもには「安心してチャレンジに向き合えるような準備が必要である」という点を意識して、幼児の活動を支援することが重要である。さらに、子どもの力や可能性を軽んじることなく、「子どもから気づきを引き出す」こと、「子どもの行動をコントロールしない」ことが保育者に求められると考えられる。幼児は、ただ面白いから遊ぶ、という活動を通して、互いに知恵を出し合い、仲間とともに生きるスキルを身につけていく。

そこで、「森のようちえん」の保育者は、自分が気づいたことを的確に言語化できない幼児を注意深く観察し、本研究で明確化された資質を高めながら実践に取り組むことによって、わが国の「森のようちえん」の質の向上が期待できると考えられる。本研究では「森のようちえん」保育者の資質について、PA(Project Adventure)の視点から言及することを目的とし、山梨県の「森のようちえん」1施設を研究対象とした。保育者に必要と考えられる具体的な資質を抽出するため、保育者が一日の活動をふり返って保護者に向けて語った語りについて、実践場面で得た画像ならびに音声を参考としながらナラティブな分析を行った。その結果、保育者には「子どもによって、チャレンジしたいことや、チャレンジしたいと思えるタイミングは異なる」、子どもには「安心してチャレンジに向き合えるような準備が必要である」などの点を意識した幼児の活動支援が重要であることがわかった。平成28年度の研究で得た結果を受けて、平成29年度は、以下の通り研究を進める予定である。(1)「森のようちえん」を対象とする参加観察については、(公財)キープ協会キープ自然学校において開催が予定されている「キープ森のようちえん」6回を対象とするとともに、通園型で運営されている「森のようちえん」2園についても対象にしたいと考えている。さらに、平成28年度に参加観察などで収集した映像と音声データの分析結果に基づいて、「森のようちえん」に関わるスタッフ(保育者)へのインタビューを継続して実施する予定である。これらのデータから、幼児が自ら意思をもって設定する目標とその達成に向かう過程について、プロジェクトアドベンチャーの視点から観察し、その発生機序や成立条件について検討する。加えて、目標の設定からそれを達成するまでの過程を、動機づけ、実行、ふり返りという、アドベンチャーウェーブの集合体として捉えて分析を進めるとともに、具体的なプロジェクトアドベンチャーのアクティビティとして体系化する。(2)森のようちえんに携わるスタッフ(保育者)のスキルアップに貢献できるガイドブック作成については、参加観察において収集した膨大な映像、写真データについてプロジェクトアドベンチャーの視点で整理、分析した結果を活用する。その際、子どもとスタッフ(保育者)との具体的な会話や、その状況を記録した写真や映像を例示し、初学者にとっても、わかりやすいガイドブックとして完成させたいと考えている。子ども学(子ども環境学) /生活体験・子育て支援・森のようちえん・いのちの教育・生きかたの教育当初予定していた参加観察の対象とする「森のようちえん」施設を変更したため。平成29年度に交付される研究費と併せて、参加観察およびインタビュー調査に関わる経費として支出する。
空間的視点取得における身体性の生涯発達過程とその仕組みの解明

本研究のまとめにあたる3つの作業を実施した。まず、これまでに収集した発達データの有効性を確認し、不足が懸念された高齢期について、新たに54名分のデータを追加収集した。これらを含めた3年分のデータを合わせて分析した結果、高齢期の平衡性機能は、若年成人期から続く姿勢制御方略に基本的な変化はないが、身体図式の統御可能性の緩やかな減退にあわせて動的平衡性がゆっくりと減退していくこと、並行して頻出する運動器の衰えに起因するバランスの喪失を特徴とし、これらへの複数の対処パターンが混在することがわかり、運動機能と認知機能の両面から高齢者の平衡性機能の維持を考えていく必要があることが確認できた。こうした身体性の生涯発達に関する研究成果を、8月にトロント(カナダ)において開催されたInternational Federation on Ageing 14th Global Conferenceにおいて発表し、さらにJournal of Aging Scienceならびに『高齢者ケアと行動科学』に投稿して掲載された。本研究は、幼児から高齢者までを同一指標で適切に比較することで、身体性を伴う空間的視点取得能力の生涯発達過程を実証し、認知心理学に大きく貢献するとともに、生涯発達心理学研究のよい範例を提供することができた。それは、「心と身体の相伴った成長」について人々の理解を深めることにもつながる。さらには、開眼片脚立位検査は加齢に伴う身体図式の変形機能の低下を敏感にとらえるものであるとする知見が得られたことから、高齢者の福祉・医療の質を向上させることにも寄与すると期待される。身体運動能力と空間的視点取得能力とが正の関連を示すとする予想と、感覚運動刺激により身体運動能力の低い者はより高い者に比べて空間的視点取得能力に効果的な向上を示すとする、2つの仮説を検証した。20名の大学生を対象に、ビデオゲーム形式の空間的視点取得課題を、2種類の感覚運動刺激条件下(拘束条件と不安定条件)で実施した。また、8種類の運動能力検査(握力、上体起こし、長座体前屈、反復横跳び、持久走、50m走、立ち幅跳び、ボール投げ)を実施し、2種類の総合得点(得点合計、総合評価)を算出した。さらに、結果の分析において認知機能の効果を除外できるように、心的回転課題,作動記憶課題、ウイスコンシン・カード課題を実施した。空間的視点取得課題について2種類の反応時間を算出し、これらと運動能力検査得点との間で、心的回転課題、作動記憶課題、ウイスコンシン・カード課題の効果を除いたSpearmanの順位相関係数を空間的視点取得課題の条件ごとに計算した。その結果、拘束条件において重心動揺との間に有意な正の相関が示され、姿勢の安定性が低い者ほど身体イメージの移動操作が速いことが示された。また、空間的視点取得課題の2種類の反応時間の間で差分を算出し、これと運動能力検査得点との間のSpearmanの順位相関係数を、心的回転課題、作動記憶課題、ウイスコンシン・カード課題の効果を除いて、空間的視点取得課題の条件ごとに計算した。その結果、同じく重心動揺との間に、有意な正の相関が示され、姿勢の安定性が低い者ほど感覚運動刺激が身体イメージの移動操作を加速することが示された。これらの結果は、2つの仮説を支持するものであり、平衡感覚が空間的視点取得能力と密に関連することを意味していた。この年度の成果の一部は、国際学会(ヨーロッパ認知心理学会)において発表した。当初は、次年度以降の研究計画の本学実施に向けて、幼児、大学生、30歳代成人、高齢者の各20名程度のデータを取得する予定であったが、幼児や高齢者には用意した運動能力検査の実施が非常に困難であることがわかったため、大学生のみを対象として傾向を探ることに計画を変更した。運動能力検査の絞込むことにに成功し、年度の研究目的をおおむね達成することができた。身体運動能力と空間的視点取得能力が正の関連を示すとする予想、ならびに身体運動能力の低い者は高い者に比べて感覚運動刺激による空間的視点取得能力の効果的な向上が見られるとする予想を、高齢者を対象として検討した。68名の健康な高齢者が、ビデオゲーム形式の空間的視点取得課題を、2種類の感覚運動刺条件下(拘束条件と不安定条件)で実施した。また、平衡性に関して、重心軌跡測定器による立位時の重心位置測定を行った。30秒間ならびに15秒間の閉眼起立時と、5秒、10秒、もしくは15秒間の開眼片足立ちを求め、総軌跡長、単位時間軌跡長、外周面積、矩形面積を計測した。さらに、足蹠投影機を使用して、土踏まず面積、土踏まず面積比、土踏まずHライン距離、土踏まず発達度、足蹠面積、足趾除く足蹠面積、足蹠の足長、足蹠の足角、拇指角度の各指標について計測した。空間的視点取得課題の反応時間を基準変数とし、重心動揺の各種指標と身体的特徴を説明変数として重回帰分析ならびに判別分析を行った。その結果、重心動揺の2種類の指標の組み合わせで認知機能の低下を有意に予測できることがわかった。また、性別に空間的視点取得課題の拘束/不安定条件間の身体移動時間を比較した。男性でのみ有意差が示され、不安定条件が拘束条件よりも速かった。さらにPearson相関係数を空間的視点取得課題と重心動揺との間で性別に算出した。男性にのみ拘束条件の身体移動時間と矩形面積差との間、ならびに拘束/不安定条件間差と矩形面積差との間に有意な関連が示された。

これらは昨年度、大学生で示された結果と同じであった。以上の結果は2つの仮説を支持するものであった。これらの成果の一部を、国内外の学会(日本教育心理学会、日本発達心理学会、国際行動発達学会)において発表した。今年度の研究計画に挙げた高齢者からのデータ収集を実施した。当初30名分とした目標を上回る68名分のデータを収集した。さらに身体機能に関しては、本研究の主要な変数である平衡性だけでなく、足蹠形状に関しても複数の指標に関するデータを収集し、空間的視点取得能力との関連を詳しく明らかにすることができた。44名の幼児とデータが不足していた大学生10名からデータを収集した。ビデオゲーム形式の空間的視点取得課題を、2種類の感覚運動刺条件下(拘束条件と不安定条件)で実施した。また、平衡性に関して、重心軌跡測定器による立位時の重心位置測定を行った。30秒間の閉眼起立時と、5秒、10秒、もしくは15秒間の開眼片足立ちを求め、総軌跡長、単位時間軌跡長、外周面積、矩形面積を計測した。昨年の高齢者データと一昨年の大学生データにこれらのデータを統合した。空間的視点取得課題の反応時間で3水準にクラス分けし、重心動揺の各種指標について一元配置分散分析を行った。その結果、総軌跡長と矩形面積の2種類において有意な主効果が示された。多重比較の結果、空間的視点取得課題の成績が最もよかった群は、総軌跡長が最長で、矩形面積が最小であった。次いで、空間的視点取得課題の不安定条件における反応時間を基準変数とし、重心動揺の総軌跡長と矩形面積を説明変数として重回帰分析を行った。その結果、これらの組み合わせで認知機能の低下を有意に予測できることがわかり、標準化偏回帰係数は総軌跡長が-0.39矩形面積が0.56であった。以上より幼児期から高齢期までの生涯発達の中で、身体運動能力と空間的視点取得能力が関連するとの仮説を実証することができた。この成果の一部を国際学会(ヨーロッパ発達心理学会)において発表するとともに、臨床医学領域の研究協力者と意見交換を行って、研究の総括に向けて準備を始めた。さらに、幼児は課題実施状況がパフォーマンスに影響を及ぼす可能性があったため、実験状況をビデオ録画し、幼児間のやり取りの特徴を分析するなど付加的な検討も行った。この結果は、全体のまとめと今後の研究テーマの設定に活用する予定である。研究開始時に幼児から中学生まで各30名分収集するとした目標を、昨年度末に修正し、幼児のみ60名とすることにしたが、実際に収集できたのは44名分であった。一方、不足していた大学生のデータは10名分を追加収集できた。これらのデータを過去の大学生ならびに高齢者のデータと合わせて分析し、空間的視点取得能力と身体機能との関連を明らかにすることができた。また、次年度の研究総括に向けて、学会発表や研究協力者との意見交換等も行った。以上より、研究目的の達成に向けて、ほぼ当初予定していた計画どおり順調に進展している。本研究のまとめにあたる3つの作業を実施した。まず、これまでに収集した発達データの有効性を確認し、不足が懸念された高齢期について、新たに54名分のデータを追加収集した。