hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー蒸発を利用した単層カーボンナノチューブ生成機構の解明と構造制御

本研究では,触媒ナノ粒子をレーザーアブレーション法にて発生させ,DMAを用いてのサイズ選別を試みた.またこのサイズ選別されたナノ粒子を用いての単層カーボンナノチューブ(SWNT)および多層カーボンナノチューブ(MWNT)生成を行った.粒子のサイズ選別では3nm程度の粒子まで良好にサイズ選別を行うことが可能となった.また粒径が比較的大きな(5nm以上)粒子からはMWNTが生成される一方で,3nm程度の粒子からはSWNTが生成され,粒子のサイズを制御することによって生成されるナノチューブの構造も制御することを可能とした.本研究では,触媒ナノ粒子をレーザーアブレーション法にて発生させ,DMAを用いてのサイズ選別を試みた.またこのサイズ選別されたナノ粒子を用いての単層カーボンナノチューブ(SWNT)および多層カーボンナノチューブ(MWNT)生成を行った.粒子のサイズ選別では3nm程度の粒子まで良好にサイズ選別を行うことが可能となった.また粒径が比較的大きな(5nm以上)粒子からはMWNTが生成される一方で,3nm程度の粒子からはSWNTが生成され,粒子のサイズを制御することによって生成されるナノチューブの構造も制御することを可能とした.本研究で用いる,レーザー蒸発CCVD法の特徴を把握するために,通常のアルコールCVD法(ゼオライトに担持された微粒子を触媒として利用)によるSWNTs生成と本手法を比較した結果,通常の手法ではNiもしくはFe微粒子からSWNTsが生成されなかったのに対して,本手法では高純度かっ容易にSWNTsが生成出来る事が分かった.異なる金属触媒を用いたレーザー蒸発CCVD法(炭素源はアルコール)によってSWNTsを生成し,ラマン分光や電子顕微鏡観察にて純度や直径分布を比較検討した.NiやCoを触媒にして生成されたSWNTの純度や直径分布を比較すると,ほぼ同様の傾向を示すのに対して,Feを触媒に用いて生成したSWNTsの純度が若干低く,直径分布も異なる傾向(直径が細いナノチューブ側にシフト)であることが分かった.純度が低い理由としてSWNTs生成の触媒として機能する鉄微粒子の生成量が少ないと考察した.また直径分の差は,レーザー蒸発で発生させた各種微粒子のサイズ分布に起因すると考察した.近年,SWNTs生成の触媒として機能する事が報告された,CuやAgを触媒とした生成も試みたが,SWNTsの生成を確認することが出来なかった.本手法では金属固体のレーザー蒸発にて触媒微粒子を発生させるが,触媒として機能する粒系が13nm程度の微粒子が発生しなかったためと考えられる.金属ナノ粒子をサイズ選別するためのLPDMA(申請備品)の立ち上げを行った.金属ナノ粒子を生成するためのレーザー蒸発装置とLPDMAと接続することによって,レーザー蒸発で生成した金属ナノ粒子のサイズ選別を可能とした.本年度は昨年度立ち上げたDMA装置を用いてサイズ選別したナノ粒子を触媒としたCNT生成を行った.触媒となる金属ナノ粒子をレーザーアブレーションによって生成し,それを高温電気炉で球状化させた後, DMAを用いてサイズ選別を行った.実験ではDMAに印加する電圧を変化させながらナノ粒子のサイズ選別を行った.ナノ粒子はシリコン基板上に堆積させ,その形状やサイズ分布をFESEMおよびTEMにより観察した.本年度の研究では5nm程度のナノ粒子まで良好にサイズ選別を行えていることが分かった.さらに, DMA印加電圧と粒径の関係を理論値と実験値で比較した結果, DMAが,ほぼ理論で予測される通りの性能を発揮していることを確認した.シリコン基板上に堆積させたサイズ選別されたナノ粒子を触媒としてCND法にてCNT生成を行った.炭素源はアルコールで生成温度は800°C近辺とした.生成物をラマン分光法で検討した結果,グラファイトに由来するシグナルが主に得られたが, SWNTに起因すると思われるシグナルも得られた.FESEMでCVD後のシリコン基板を観察した結果, SWNTの生成効率を上げるためには,シリコン基板にナノ粒子を堆積させる際の堆積密度が重要と考えられる.また現在得られているナノ粒子のサイズが5nm程度であることから,炭素源をアセチレン等に変更する事により, MWNTの生成も可能と考えられる.さらにサイズ選別されたナノ粒子を基板上に堆積させることなく, 2段目の電気炉内でこれらナノ粒子を触媒としてCNTを気相合成させるための装置改良を行った.レーザー蒸発法によって生成されたNiナノ粒子をDMA (Differential Mobility Analyzer)にてサイズ選別し,それを基板(酸化膜が形成されたシリコン基板)上に堆積させ,アルコール(エタノール)を炭素源とするCVD法にてSWNT生成を行った.DMAのシースガス流量を増やすこと,また低い電圧を高い安定性で供給できる電源を導入することによって,より小さなナノ粒子のサイズ選別を可能とした.平均粒径が3.3nmのNiナノ粒子を堆積し触媒とした場合に,ラマン分光法によりSWNTの生成を確認することが出来たが,電子顕微鏡観察の結果,垂直配向膜等は形成されていなかった.次に,DMAにてサイズ選別されたナノ粒子を基板に堆積させることなく,直接気中で炭素源と反応させる実験を行った.エタノールやメタンを炭素源とした場合に,ナノ粒子を核とした生成物が観測されたものの,ナノチューブの生成は観測されなかった.炭素源をアセチレンとし,さらに水素を添加することでナノチューブが生成されることが知られているため,水素の量をパラメーターとしアセチレンとナノ粒子の反応を行った結果,ナノチューブの生成にはある程度の量の水素が必要であることが判明した.

基板上に担持されたナノ粒子を触媒としたCVD法では,このナノ粒子の活性化を行うため,炭素源を導入する前に水素を導入することが多い.しかしながら気中合成の場合,水素の役割としては単なるナノ粒子の活性化で無く,ナノチューブ生成自体に大きな役割を果たしていることが考えられる.
水あるいはアルコール類を主廃棄物とするRitter型C－Hアミノ化反応の開発

本研究テーマである「水あるいはアルコール類を主廃棄物とするRitter型CーHアミノ化反応の開発」は、強力な酸化能が期待できる臭素酸化物を触媒的に発生させ、これを単純な炭素ー水素結合へのヘテロ原子導入反応に応用しようとするものである。始めに私は、申請内容に記載した作業仮説に基づき、種々のカチオン性臭素触媒に対し、過酸化物試薬の中でも高濃度かつ取り扱いが容易な過酸化水素尿素を加え、反応条件の検討を行った。その結果、酸化反応がわずかながら進行することが明らかとなった。そこで、更なる反応性の向上を期待し、光照射を反応条件に加え検討を行った。その結果、酸化体の収率は劇的に増加し、さらに主生成物として対応するヒドロペルオキシドが得られることが明らかとなった。有機過酸化物は抗マラリアや抗ガン作用を有する化合物として合成や応用が期待されている化合物である。しかし、不安定な酸素ー酸素結合を有するためその合成は一般的に困難である。以上の背景から私は、本研究の検討から得られたカチオン性臭素触媒と過酸化水素、光を利用することにより、新規炭素ー水素ヒドロペルオキシ化反応を開発できるのではないかと考え、最適条件の調査を行った。その結果、良好な収率及び選択性で様々なモノヒドロペルオキシドを得る条件を見出した。得られたモノヒドロペルオキシドは、有機リン化合物等の還元剤によりワンポットでアルコールへと変換できるため、そこからRitter反応を行えば本研究の目的である窒素原子の導入も可能である。さらに比較対照実験の結果から、臭素触媒と過酸化水素によって得られる臭素酸化物が光触媒として働き、本反応を引き起こしていることが示唆された。本研究により得られた知見はヒドロペルオキシ基を含む医薬品及び酸化剤等の開発に大きく寄与できるものと考えている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
フッ酸を使わない安全なガラス系試料の前処理と定量測定プロセスの開発

[研究の目的]環境測定を目的とした土壌試料の精密定性定量測定には溶液化前処理を行った試料のICP(誘導結合プラズマ)分析装置による測定が有効だが、試料前処理に劇物のフッ酸(HF)や高額なマイクロウェーブ(MW)前処理装置が必要となることが多く、作業環境と人体への安全面で問題がある。本研究ではフッ酸やMW装置を使わずにアルカリ融解法による溶液化前処理と測定を行い、フッ酸使用時の定量測定結果との比較による信頼性と作業効率を検討することでより安全な測定系を確立する事を目的とする。[研究手法]測定試料は不純物除去とふるい分けを行った乾燥土壌粉末と比較標準物質として炭化ケイ素とアルミナ微粉末を用いた。始めに蛍光X線分析装置による定性測定を行い各試料の全体組成を確認した。次に各固体粉末試料を精密電子天秤で秤量後、王水などの非HF系混酸溶媒調製試料とHF系混酸溶媒によるMW試料前処理試料と炭酸ナトリウムとホウ酸を融解剤としたアルカリ融解法調製試料の3種類の試料を作成した。試料採取量は各試料10mg、酸溶媒は全量10mLで処理を行った。アルカリ融解法は白金るつぼに試料10mgと融解剤100mgをよく混合し、電気炉で1100°Cまで加熱して溶融処理を行った後に得られた残渣を塩酸10mLで溶解し超純水で50mLに希釈調製した。これら溶液試料をICP発光分析装置を用いて主要含有物であるSiとAl元素の定性定量測定を行い結果の比較検討を行った。[研究成果]アルカリ融解法処理試料のICP装置による定性定量測定の結果土壌試料と比較標準試料ともにSiとAlの強度が検出された。測定濃度はHF溶媒MW処理液と比べると低濃度であったが、これは未溶解残渣が原因と考えられる。一連の作業の結果アルカリ融解法による試料調製でフッ酸やMW装置を用いること無く安全な作業環境での土壌試料の溶液調製とICP装置による定性定量測定が可能であったことが証明できた。
モルモットのヒト生殖生理研究モデルとしての可能性の検討

モルモットをヒト生殖生理研究モデルとして活用を図る目的で,卵子採取効率化の検討を行なった。体重700900gのFub:Hartley系モルモットのメスを実験に供した。性周期を膣の開口と膣スメア-でモニターし,膣スメア-内に白血球の大量出現を確認した日を性周期1日目とした。文献的にも予備実験からも性腺刺激ホルモンでは排卵卵子数の増加が認められなかったため,卵巣内卵子の体外成熟による卵子採取を検討した。性周期2日目から1日おきに14日まで2匹から5匹のモルモットより卵巣を摘出し,培養液(20%牛胎仔血清添加TCM199)内で25G注射針で卵胞を破ることにより卵胞内卵子を採取した。卵丘細胞が多く付着した卵子を新鮮な培地に移した後,24時間37°C,5%CO_2,95%空気の気相下で培養した。培養後,卵丘細胞を細いピペットで機械的に除去し,卵子の状態を記録した。第一極体放出卵子を「成熟卵子」と判定した。その結果,採取卵子数は,性周期4日目より増加し(平均±標準誤差,19.7±3.1,n=3),8日目でピークに達した後(27.4±2.6,n=5),12日目に若干減少し(16.8±6.2,n=4),その後再び増加した(28.0±4.6,n=3)。しかし,第一極体を放出する卵子の数はほぼ全期間を通じて一定で,1匹当り810個であった。モルモットでは,正常性周期の全期間に渡って相当数の卵胞を有しており,しかもそれら一部は極体放出過程を体外で完了できる。このことは家畜と同様,卵巣内卵子を活用する可能性を示唆している。ただし,ヒトと同じ完全性周期を営むとはいえ,モルモットの卵子発育・成熟過程,特に排卵卵子数決定機構にはかなりの種差があると思われる。
h誤り線形複雑度の高速計算法とその応用に関する研究

本研究において、有限体上のべき乗周期系列(系列の周期がその系列を構成する有限体の標数をべき乗した値である周期系列)に対するk誤り線形複雑度の性質やその高速計算法に関して、幾つかの新しい成果を与えた。それ以外に有限環上の周期系列に対しても報告している。k誤り線形複雑度とは、これまでよく知られた擬似乱数系列の評価尺度である線形複雑度を一般化した評価尺度で、周期系列に対して定義される。k誤り線形複雑度は、その系列1周期中の高々k箇所変更した周期系列の線形複雑度の最小値で定義され、これまで報告されている線形複雑度の不安定な性質の解決法の一つとされている。まず、べき乗周期系列に対するk誤り線形複雑度の性質については、固定した周期系列に対してkを増加させた時のk誤り線形複雑度の減少の様子(k誤り線形複雑度の履歴)を明らかにするためk=0(すなわち線形複雑度)から最初にk誤り線形複雑度がちいさくなるkの値(第一減少点)の性質と零和条件(周期系列の1周期分に対するその系列を構成する有限体上での総和がゼロになるかどうかで周期系列を分類する方法)の関係を明らかにした。さらに、べき乗周期系列が2元系列の場合、その周期系列の減少点(k誤り線形複雑度がkのときがk-1のときに比べて減少する場合のkの値)における偶奇性と零和条件との関係を明らかにした。つぎに、2元べき乗周期系列におけるk誤り線形複雑度の履歴を一度に求める高速計算法であるLauder-Paterson法に対する一般の有限体上におけるべき乗周期系列への一般化に取り組んだ。残念ながら完全な一般化には至っていないが、一般化を導く上で重要な性質の一般化を与えた。補助金交付期間の1年目である今年度(平成12年度)は主にk誤り線形複雑度の性質の解明に取り組み、いくつかの性質を明らかにした。具体的には、既に研究代表者等によってそのk誤り線形複雑度の高速計算法が与えられている標数のべき乗周期系列(系列を構成する有限体の標数に対して、そのべき乗の周期を持つ系列)におけるk誤り線形複雑度の履歴(与えられた周期系列に対して、変更箇所の数kを増加させたときのk誤り線形複雑度の減少の様子)と周期系列の分類の一つである零和条件(周期系列に対して、系列を構成する有限体上における1周期にわたる値の和が零となる条件)の関係を理論的に明らかにした。すなわち、零和条件を満足するべき乗周期系列の第一減少点は2以上となり、零和条件を満足しないべき乗周期系列の第一減少点は1となることを理論的に示した。さらに、2元べき乗周期系列においては、その周期系列の減少点は、零和条件を満足する場合は全て偶数となり、零和条件を満足しない場合は全て奇数となることを示した。零和条件が極めて容易に判定できる周期系列の分類法であること、M-系列やGMW系列などの理論的、実用的に重要な系列はその多くが零和条件を満足する周期系列であることを考えると、本研究で明らかにしたk誤り線形複雑度の性質は非常に重要であると思われる。2年目に当たる来年度(平成13年度)は、k誤り線形複雑度における性質の更なる解明、高速計算法における周期に関する制約の除去、また、情報セキュリティ(ストリーム暗号、擬似乱数の構成や評価)の分野や符号理論(線形符号の復号法など)の分野への応用に取り組みたいと考えている。
検索意図と文書特性に基づいて特定の観点から内容をまとめる柔軟な複数文書自動要約

自動要約研究では,従来,主として文書中の単語の出現頻度を手がかりとして重要な話題を含む箇所を抽出する手法が用いられてきた.しかしながら,たとえ同じ文書集合が与えられたとしても,その中で重視する観点は,個々の利用者の検索の目的によって異なる.観点はさまざまなものが考えられるが,本研究では、(1)話題と利用者が求める情報のタイプ(事実か、意見かなど)、(2)話題と主観情報,特に意見(肯定,否定)に着目した複数文書要約と,(3)感情ならびに感情が生じる理由の分析について研究を行った。今年度は、(1)(2)の研究をまとめるために、意見要約における,文書の意見性(文書ジャンル),文の意見性,意見句,意見保有者,意見の極性,強度などの意見属性の効果について調べた.DUC2006の英語の要約データセットから意見に関わる15トピックを選択し,上記の属性に着目して要約を作成し、ROUGEとBEを用いて評価した結果、日本語要約の先行研究と同様に,英語の要約でも文タイプと意見性と文書ジャンルの情報を要約のパラメタとして組み合わせることで,条件によっては精度が向上し、意見の強さも精度向上にわずかながら寄与することがわかった.また、これまでの研究成果をより広い範囲で他の研究グループと比較評価し、領域として研究を推進するために、NTCIR-6において日英中の意見分析用コーパスを構築し、意見分析について国内外の15の研究グループと同じデータを用いて研究を進めた。(3)については、テキスト中に表明された理由の構成要素として「主体」、「対象」、「感情」、「根拠・理由」に着目し、分析した。20名の被験者調査により、他者の意見や他者が表明した感情を自己の行動の選択時に参考にするかどうか(すなわち、他者の表明を信頼するかどうか)は、意見や感情の根拠や理由が示されていることが重要であることをあきらかにした。自動要約研究では,従来、主として文書中の単語の出現頻度を手がかりとして重要な話題を含む箇所を抽出する手法が用いられてきた.しかしながら、たとえ同じ文書集合が与えられたとしても、その中で重視する観点は、個々の利用者の検索の目的によって異なる。観点はさまざまなものが考えられるが、今年度は、話題と利用者が重視する情報のタイプ(事実を知りたいのか、意見を知りたいのか、定義などの知識を得たいのかなど)に着目して要約を作成する複数文書要約器v-SWIMを提案した。また、ベースラインシステムとして、情報のタイプを識別しない複数文書要約器SWIMを構築した。SWIMでは、複数のクラスタリング手法の比較実験をし、段落単位のWard法によるクラスタリングを採用した。v-SWIMは、検索結果などの文書集合が与えられると、その内容を自動分析し、その文書集合に含まれる話題のリストと情報タイプのリストを利用者に提示する。利用者が関心のある話題と情報タイプを選択すると、v-SWIMは選択された話題と情報タイプを重視して要約を作成する。情報タイプを識別するために、語の出現頻度に加えて、文書ジャンルと文役割を用いた。文書ジャンルは多様な文書の種類に柔軟に対応できるように、複数の基本的な属性の組み合わせとしてジャンル特性を定義した。SWIMは、多数の要約研究システムが参加する評価NTCIR-4 tsc-3において上位の成績を収めた。また、重視する情報タイプ別に人が作成した参照要約を持つ要約実験用データセットViewSumm30を作成し、それを用いて評価実験をおこなったところ、closedな実験ではあるが、v-SWIMは、文書ジャンルや文役割を用いないベースラインシステムSWIMよりも有意に要約の有用性が向上した。Openな評価と複数の観点の対比は来年度の課題である。自動要約研究では,従来,主として文書中の単語の出現頻度を手がかりとして重要な話題を含む箇所を抽出する手法が用いられてきた.しかしながら,たとえ同じ文書集合が与えられたとしても,その中で重視する観点は,個々の利用者の検索の目的によって異なる.観点はさまざまなものが考えられるが,今年度は,(1)話題と主観情報,特に意見(肯定,否定)に着目した複数文書要約と,(2)感情ならびに感情が生じる理由の分析について研究を行った.(1)については,文タイプ付与の精緻化について,文脈(前後の文の文タイプ)の影響を明らかにした.また,英語文書を対象とした文タイプの自動付与を実現した.さらに,要約の国際的な評価会であるDUC(Document Understanding Conference)に参加し,利用者の検索意図として主観情報を要求する質問を分類し,これらの質問に対し,主観晴報を含む文を抽出して要約を作成することの効果について検証した.その結果,肯定と否定を同時に求める要求("positive and negative factors"や"pros and cons")に焦点を当てた要約作成には,主観情報の抽出が効果的であることがわかった.また,日本語文書について,複数の被験者による要約のゆれを考慮した要約評価手法の分析のために,6人の被験者により主観情報に着目した要約のデータセットを作成した.さらに,より挑戦的なタスクとして(2)の感情とその理由を抽出するための分析も行った.

文書ジャンルは,(1)では主に新聞記事を対象としていたのに対し,(2)では書評や映画レビューなどを対象とした.この異なる文書特性の上では,自分が求める書籍や映画を推薦するために,感情とその感情が生じる理由を抽出することが重要であることを明らかにした.これまでの研究により,検索意図として,主観情報を反映した複数文書要約についての研究はおおむね目標を達成したが,課題として被験者のゆれを考慮した評価手法と,異なる文書ジャンルにおける感情や理由の抽出の必要性が明らかになった.最終年度は,これらの課題に取り組む.自動要約研究では,従来,主として文書中の単語の出現頻度を手がかりとして重要な話題を含む箇所を抽出する手法が用いられてきた.しかしながら,たとえ同じ文書集合が与えられたとしても,その中で重視する観点は,個々の利用者の検索の目的によって異なる.観点はさまざまなものが考えられるが,本研究では、(1)話題と利用者が求める情報のタイプ(事実か、意見かなど)、(2)話題と主観情報,特に意見(肯定,否定)に着目した複数文書要約と,(3)感情ならびに感情が生じる理由の分析について研究を行った。今年度は、(1)(2)の研究をまとめるために、意見要約における,文書の意見性(文書ジャンル),文の意見性,意見句,意見保有者,意見の極性,強度などの意見属性の効果について調べた.DUC2006の英語の要約データセットから意見に関わる15トピックを選択し,上記の属性に着目して要約を作成し、ROUGEとBEを用いて評価した結果、日本語要約の先行研究と同様に,英語の要約でも文タイプと意見性と文書ジャンルの情報を要約のパラメタとして組み合わせることで,条件によっては精度が向上し、意見の強さも精度向上にわずかながら寄与することがわかった.また、これまでの研究成果をより広い範囲で他の研究グループと比較評価し、領域として研究を推進するために、NTCIR-6において日英中の意見分析用コーパスを構築し、意見分析について国内外の15の研究グループと同じデータを用いて研究を進めた。(3)については、テキスト中に表明された理由の構成要素として「主体」、「対象」、「感情」、「根拠・理由」に着目し、分析した。20名の被験者調査により、他者の意見や他者が表明した感情を自己の行動の選択時に参考にするかどうか(すなわち、他者の表明を信頼するかどうか)は、意見や感情の根拠や理由が示されていることが重要であることをあきらかにした。
指数写像明示公式の一般化による岩澤理論の研究

pを素数とする.整数論の主要な研究対象である岩澤理論は,イデアル類群やセルマー群などの代数的な数論的に重要な群と,解析的対象であるゼータ関数との間の神秘的な関係をp進的に研究するものである.定義はかけ離れている対象の間に関係がある,ということについて研究するので岩澤理論は意義深い.これまで岩澤理論で研究されてきた対象は,円分拡大などの可換拡大に伴う岩澤理論である.これらについては,代数的な群とゼータ関数のp進的な関係について,証明ができないものについても,関係を正確に述べる予想,岩澤主予想,は得られている.しかし,非可換拡大に伴う場合には,岩澤主予想を定式化することさえも困難であった.私は昨年度,Cambridge大学のJohn Coates教授,京都大学の加藤和也教授と,現在Coates教授の研究対象である,非可換p進Lie群拡大に伴う岩澤理論について議論をする機会を得た.今年度はこの議論をもとに,非可換p進Lie群をGalois群とする拡大について,代数的K群を用いて,岩澤主予想を定式化し,更にこの結果をCoates氏,加藤氏達と共著の論文にまとめた。またこの共著論文の結果を更に一般化した論文を加藤和也氏と共著で作成し,これ等の論文は共に国際的な雑誌に掲載されることが決まった.また今年度は,可換群の半直積として得られる非可換群に伴うある種のp進拡大の場合にColeman巾級数を得ることを目指し,進歩を得た.Coleman巾級数はゼータ元とゼータ関数の特殊値を結ぶ重要な写像である.Coleman巾級数の研究によりゼータ元について情報が得られると期待される.pを素数とする.整数論の主要な研究対象である岩澤理論は,イデアル類群やセルマー群などの代数的な数論的に重要な群と,解析的対象であるゼータ関数との間の神秘的な関係をp進的に研究するものである.定義はかけ離れている対象の間に関係がある,ということについて研究するので岩澤理論は意義深い.これまで岩澤理論で研究されてきた対象は,円分拡大などの可換拡大に伴う岩澤理論である.これらについては,代数的な群とゼータ関数のp進的な関係について,証明ができないものについても,関係を正確に述べる予想,岩澤主予想,は得られている.しかし,非可換拡大に伴う場合には,岩澤主予想を定式化することさえも困難であった.私は昨年度,Cambridge大学のJohn Coates教授,京都大学の加藤和也教授と,現在Coates教授の研究対象である,非可換p進Lie群拡大に伴う岩澤理論について議論をする機会を得た.今年度はこの議論をもとに,非可換p進Lie群をGalois群とする拡大について,代数的K群を用いて,岩澤主予想を定式化し,更にこの結果をCoates氏,加藤氏達と共著の論文にまとめた。またこの共著論文の結果を更に一般化した論文を加藤和也氏と共著で作成し,これ等の論文は共に国際的な雑誌に掲載されることが決まった.また今年度は,可換群の半直積として得られる非可換群に伴うある種のp進拡大の場合にColeman巾級数を得ることを目指し,進歩を得た.Coleman巾級数はゼータ元とゼータ関数の特殊値を結ぶ重要な写像である.Coleman巾級数の研究によりゼータ元について情報が得られると期待される.
フロン代替ガス遷音速遠心圧縮機の研究

フロン規制に伴い,フロン代替ガスに関心が集まっている.本研究では,フロン代替ガスを用いた場合の遷音速遠心圧縮機の性能を運転範囲や内部流れを含めて詳細に調べ,既存のフロンガスを用いた場合の性能と比較するとともに,フロン代替ガスに対応する遷音速遠心圧縮機の設計の基礎資料を得ることを目的として,R134aガスおよびR123ガスについて検討を試みた.得られた主な知見は以下の通りである.1.代替フロンR134aについて(1)PengーRobinson式を用いて熱物性値を求めるとともに,音速を数値的に求める計算式を構築した.音速の実測値と比較して,計算式が十分な精度であることを確認した.なお音速の値は対応するフロンR12の音速に比べて,同一の温度,圧力の下では,R134aの方が約8%大きい.(2)圧縮機特性試験を行った結果,音速の違いを考慮して機械的回転数を約8%上げれば,R12の場合の特性とほぼ一致することを明らかにした.この結果は羽根車の材料やベアリング等の設計に十分考慮されるべきである.(3)特性試験結果をさらに詳細に調べた結果.R134aの場合の羽根車入力がR12に比べてやや大きく,羽根車効率は若干低下した.2.代替フロンR123の熱物性値については十分な資料がないため,本媒体を用いた実機試験は行っていない.なお,R123ガスはプラスチックを溶融したり,パッキンに悪影響をあたえるなど,現装置のままでは使用できない.今後問題として引き続き検討する予定である.3.パソコンによる圧縮機特性試験の自動計測システムを構築した.その結果,計測時間を約1/15に短縮できた.フロン規制に伴い,フロン代替ガスに関心が集まっている.本研究では,フロン代替ガスを用いた場合の遷音速遠心圧縮機の性能を運転範囲や内部流れを含めて詳細に調べ,既存のフロンガスを用いた場合の性能と比較するとともに,フロン代替ガスに対応する遷音速遠心圧縮機の設計の基礎資料を得ることを目的として,R134aガスおよびR123ガスについて検討を試みた.得られた主な知見は以下の通りである.1.代替フロンR134aについて(1)PengーRobinson式を用いて熱物性値を求めるとともに,音速を数値的に求める計算式を構築した.音速の実測値と比較して,計算式が十分な精度であることを確認した.なお音速の値は対応するフロンR12の音速に比べて,同一の温度,圧力の下では,R134aの方が約8%大きい.(2)圧縮機特性試験を行った結果,音速の違いを考慮して機械的回転数を約8%上げれば,R12の場合の特性とほぼ一致することを明らかにした.この結果は羽根車の材料やベアリング等の設計に十分考慮されるべきである.(3)特性試験結果をさらに詳細に調べた結果.R134aの場合の羽根車入力がR12に比べてやや大きく,羽根車効率は若干低下した.2.代替フロンR123の熱物性値については十分な資料がないため,本媒体を用いた実機試験は行っていない.なお,R123ガスはプラスチックを溶融したり,パッキンに悪影響をあたえるなど,現装置のままでは使用できない.今後問題として引き続き検討する予定である.3.パソコンによる圧縮機特性試験の自動計測システムを構築した.その結果,計測時間を約1/15に短縮できた.
心理教育実践看護師を育成するブレンデッド・ラーニングシステムの構築と評価

これからの精神医療は、「入院医療中心から地域生活中心へ」という基本理念に基づいて、精神障害者の地域移行を加速すると同時に、精神障害者にとっての質の高い地域生活の維持に取り組む必要がある。特に、後者を実現するには、患者の服薬アドヒアランスの改善を目指す心理教育の方法を、看護師に普及することが重要であると考えた。そこで、eラーニングと集合教育を組み合わせたBlended Learning Systems(BLS)を導入し、フレキシブルな学習形態による心理教育に関する知識基盤の形成と、心理教育の技術的側面の修得を支えるシステムが構築できれば、質の高い心理教育を実践することができる看護師を育成することができると考えた。本研究の目的は、ICTを活用して心理教育実践看護師を育成するための集合教育とeラーニングを組み合わせたBlended Learning Systemsを構築して適用し、その有用性を多角的に評価することであった。有用性の評価には、ミックスメソッドを用いた。対象者は、関西圏および首都圏の精神医療機関で活躍する看護師であり、構築した「心理教育実践看護師を育成するBlended Learning Systems」の適用に同意した。対象者は、最初にeラーニングによる主体的学習を行ない、その後、心理教育の実技演習を行う集合教育に参加した。データ収集は、eラーニング開始直前(1回目)・eラーニングの最終テスト終了直後(2回目)、1回目の集合教育直後(3回目)、2回目の集合教育直後(4回目)の4時点で行った。結果、eラーニングによる学習は、参加者にとって難易度が高いようであったが、心理教育に関する実技演習を通して、参加者は心理教育の実践能力を修得していた。これらの研究成果については、国内の学術学会において発表したほか、国際学会においても発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度にあたる今年度は、当初の計画通りに進めることができた。具体的には、次の通りである。eラーニングシステムの構築に向けては、eラーニングシステム構築経験者である連携研究者(前川)を中心に、本研究において構想している学習管理システムの実現可能性および実用性の検討をICT専門業者を交えて行った。また、コンテンツの作成については、テキストと動画を組み合わせることによって、学習者が飽きることなくくり返し視聴できる素材を整えた。さらに、集合教育における実技演習フィードバックツールの整備として、集合教育の際に受講者が行った実技演習の様子を映像で確認することができる動画の記録・再生ツール(PF-NOTEv2,フォトロン製)の導入に向けて業者と検討を進めている。研究2年目にあたる今年度は、集合教育による実技演習計画の作成と、心理教育が実践できる看護師を養成するためのeラーニングシステムの試行調査を行った。集合教育による実技演習計画の作成においては、実技演習フィードバックツールを活用して、学習者が心理教育に用いる技術演習および模擬心理教育を体験し、自己の実践の良悪を確認し繰り返し練習できる計画を立案した。また、試作した心理教育が実践できる看護師を養成するためのeラーニングシステムの試行調査を実施し、利用者にとって使いやすく効果的な学習ができるシステムへと改良した。試行調査は、本格稼動を予定している都道府県以外の精神科看護師に協力を得て行った。eラーニングシステムの構築に協力したICT専門業者の問題で、試作が完成するまでに当初計画していた以上の時間を要したことから、今年度予定していた本研究への参加者募集を行うことができなかった。研究3年目にあたる今年度は、「心理教育実践看護師を育成するBlended Learning Systems:BLSの評価」への参加者を募集し、開発したブレンデッド・ラーニングによる介入を行い、その評価を行なうためのデータ収集を行なった。募集は、関西圏と首都圏の精神科病院に勤務する看護師に限定して行なった。研究デザインは、構成的質問紙とグループインタビューにより解釈するミックスメソッドとした。前年度、eラーニングシステムの構築を請負ったICT専門業者がその構築に時間を要したことから、参加者の募集開始時期が当初の予定よりも遅れ、その結果、データ収集の進捗が若干遅れている。データ収集は、eラーニング開始直前(1回目)・eラーニングの最終テスト終了直後(2回目)、1回目の集合教育直後(3回目)、2回目の集合教育直後(4回目)の4時点とした。結果、eラーニングによる学習は、対象者にとって難易度が高いようであったが、実技演習に参加することによって、心理教育の実践能力を修得することが分かった。これらの研究成果については、国内の学術学会において発表したほか、国際学会で発表する予定でありその準備を行なっている。ICT専門業者によるeラーニングシステム構築の遅れの影響に加え、研究参加者の学習進度の遅れによりデータ収集が遅れたことから補助事業期間を延長した。

そこで、eラーニングと集合教育を組み合わせたBlended Learning Systems(BLS)を導入し、フレキシブルな学習形態による心理教育に関する知識基盤の形成と、心理教育の技術的側面の修得を支えるシステムが構築できれば、質の高い心理教育を実践することができる看護師を育成することができると考えた。本研究の目的は、ICTを活用して心理教育実践看護師を育成するための集合教育とeラーニングを組み合わせたBlended Learning Systemsを構築して適用し、その有用性を多角的に評価することであった。有用性の評価には、ミックスメソッドを用いた。対象者は、関西圏および首都圏の精神医療機関で活躍する看護師であり、構築した「心理教育実践看護師を育成するBlended Learning Systems」の適用に同意した。対象者は、最初にeラーニングによる主体的学習を行ない、その後、心理教育の実技演習を行う集合教育に参加した。データ収集は、eラーニング開始直前(1回目)・eラーニングの最終テスト終了直後(2回目)、1回目の集合教育直後(3回目)、2回目の集合教育直後(4回目)の4時点で行った。結果、eラーニングによる学習は、参加者にとって難易度が高いようであったが、心理教育に関する実技演習を通して、参加者は心理教育の実践能力を修得していた。これらの研究成果については、国内の学術学会において発表したほか、国際学会においても発表した。計画通りに進めることができている。よって順調であると評価している。今年度行えなかった計画を早急に実施し、次年度に予定している計画を遂行する。今年度完了しなかった計画を次年度の計画に組み込み、当初の計画通りに本研究課題を遂行する。当初の計画通りに、残されたデータ収集および分析を実施し、その成果を国内外の学術学会で報告する予定である。また、国内外の学術誌にも発表する計画である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、eラーニングシステムを構築し、それを試行することによって不具合を特定し改善することにより完成させる。それと並行して、集合教育による実技演習の計画を作成する。そして、これらをの有用性を評価するために、研究への参加者を募集する。eラーニングシステム構築を請け負ったICT専門業者が納期を遵守しなかったため、やや研究計画通りに遂行することができなかった。前年度eラーニングシステム構築を請負ったICT専門業者が納期を遵守しなかった影響で、参加者の募集を今年度に入ってから開始せざるを得なくなった。その結果、データ収集の進捗が若干遅れ、今年度使用予定額を次年度に使用することとなった。
電磁場制御環境下における光化学反応の研究

光誘起電子移動反応を示す試料や分子間錯体形成を示す試料、および特異的な光学特性や光触媒特性を示す半導体微粒子(CdS)を対象として光化学反応への電磁場効果を調べた。高分子フィルムに取り込んだこれらの分子や微粒子に対して高圧の電場を作用させた場合と作用させない場合で反応速度がどのように異なるのかを定常光励起における吸収および蛍光の強度測定さらにはパルス光励起における蛍光の時間減衰測定を行うことにより調べた。吸収強度や蛍光強度の電場効果が小さなものであってもその変化が検出できるように定常光励起に対しては微小信号測定装置であるロックインアンプを用いて測定を行った。また、この変化成分が静磁場を作用させた場合にどのように変化するかを調べた。磁場効果の実験あるいは電場と磁場の相乗効果をみる実験では、研究室既存の電磁石(最大1テスラ)を用いて種々の大きさの静磁場の中で行った。また、これら電磁場効果の実験を極低温から400Kまでの広い温度領域において調べることのできる装置の作製を行った。定常光実験および時間分解実験を行うことのできるこれらの装置を用いて、種々の温度において光化学反応への電磁場効果を調べた。今回は特に光誘起電子移動反応系としてはカルバゾールとテレフタル酸ジメチル、スチルベン誘導体およびポルフィリン誘導体とC60の組み合わせによるドナー・アクセプター系を対象として行った。またピレンおよびその誘導体であるピレン酪酸さらにはピレン連結化合物におけるエキシマー蛍光への電場・磁場効果も合わせて調べた。定常光励起において電場と磁場を同時に作用させた時の発光スペクトルの変化を調べ、光化学反応ダイナミクスへの電場と磁場の相乗効果を調べる実験を種々の電子ドナー・アクセプター系を対象に調べた。またパルス光励起直後から数ピコ秒の時間分解能で各時間領域毎に分けて電場発光スペクトルを得ることのできる装置を用いて、種々の光誘起電子移動反応系における蛍光スペクトルや蛍光減衰曲線への電場効果を調べる研究を進め、定常光励起における発光スペクトルへの結果との比較を行った。ITOとアルミを電極として用い、電極間に挟まれたポリマー試料に対して±1MV/cmまでの電場を印加して測定を行った。試料の励起には、フェムト秒Ti:Sapphireレーザーの第二高調波もしくは第三高調波を用いている。発光はマイクロチャンネルプレート内蔵型光電子増倍管によって検出する。まずマルチチャンネルアナライザーを4つのセグメントに分割し、この4つのセグメントを、セグメントルータによって設定した時間ごとに切り替える。次にセグメントの切り替えに同期して試料に印加している電場を切り替える。これを繰り返すことで、電場が存在するときと存在しないときの発光減衰曲線を各セグメントに分けて一度に測定することを実現した。これを観測波長を変えて行うことにより、ピコ秒以下の時間領域にわたる時間分割電場発光スペクトルの測定が可能となる。この装置を用いてポルフィリンとC60の連結化合物やpush-pull型のポリエン誘導体をポリマー中にドープした系に関して時間分解電場蛍光スペクトルの測定を行った。さらに光誘起電子移動が起こりエキサイプレックス蛍光を発するドナー、アクセプターの系について光化学反応への電場と磁場の相乗効果を調べた。例えば、ピレンやフェナントレンとジメチルアニリンやフタルイミドの混合系、カルバゾールとテレフタル酸ジメチルの混合系について実験を行ったが、いずれの系でも、蛍光への電場効果に対する磁場効果が観測され、光化学反応に対する電場と磁場の相乗効果を明らかにすることができた。
分子性固体の光物性予測のためのオーダーN量子分子動力学法の開発

大規模系における局所励起状態を効率よく実験値を再現するための量子化学的方法を開発し、巨大有機分子に応用した。量子化学的手法を用いて、クロモファー中心をもつ巨大高分子系において、特に非線形光学効果を含める光物性を効率よく抽出する方法を開発するとともに、電子相関効果を導入する方法を考案し、各種スペクトル解析が可能となるよう発展させることが目的であった。クロモファー中心などのスペクトロスコピーを計算によって求めるための応用として、高分子鎖の近傍に局所的に存在する分子のもとで、高分子鎖の構造最適化を行った。次に、両末端から伸長したオリゴマーの領域局在化軌道(RLMO)を、最後に中心部でCADMAなど他の分子と連結した上で、その部分のRLMOを抜き出してQOPという半経験的にスペクトロスコピーを計算するためのプログラムにデータを送るためのアルゴリズムを開発した。クロモファー中心における励起状態を、領域局在化軌道基底で小さな配置間相互作用行列を対角化することにより、局所的に効率よく計算することを可能とするGAMESS-Elongatior-QOPプログラムを完成させた。半経験的であるが局所的な励起を有する系に対して超効率的に励起エネルギー等が求められるようになったため、本方法により種々の巨大分子に対して励起エネルギーおよび振動子強度を計算した。従来法による全系計算と比較したところ、非常に良好な結果が得られたため論文発表を行った。さらに本方法を分子動力学法であるTinkerというプログラムと結合させ、Elongation法により量子化学的に計算した電子状態から力の乗数を分子動力学法プログラムに送り込み、周期境界条件を課したダイナミクス計算からスペクトルの振動子強度の分布を時々刻々シミュレーションができる手法を構築した。統計的な処理と量子化学励起状態計算を組み合わせる手法をプログラム化し、トリプトファンやエストロゲン、その他、クロモファー中心となる種々の有機分子を高分子にトラップさせた系に対して適用したところ、実験値と良好に対応するスペクトル曲線が得られたため論文公表を行った。中心部を付ける前のオリゴマーに対して、まずGAMESS-Elongation法と通常のGAMESSとの比較により、良好な全エネルギーの一致を確認することができたため、一方向のみならず、高分子鎖の両サイドから伸長する方法でも計算可能であることを確かめることができた。次の段階として、両末端から伸長したオリゴマーの領域局在化軌道(RLMO)を、最後に中心部でCADMAなど他の分子と連結した上で、その部分のRLMOを抜き出してINDO/Sなど半経験的なスペクトロスコピーを計算するためのプログラムに送り込み、励起エネルギー等を求められるように改良中である。これと平行して、クロモファー中心などのスペクトロスコピーを計算によって求めるための応用として、高分子鎖の近傍に局所的存在する分子のもとで、高分子鎖の構造最適化が可能となるようプログラム開発を行っている。攻撃付加分子とFrozen部分のRLMOの間の軌道直交性を保つような構造最適化計算手法を導入し、最適化構造が精度よく得られる手法の開発を始めているところである。そのため、両末端から伸長したオリゴマーの領域局在化軌道(RLMO)を、最後に中心部でCADMAなど他の分子と連結した上で、その部分のRLMOを抜き出してQOPという半経験的にスペクトロスコピーを計算するためのプログラムにデータを送るためのアルゴリズムを完成させた。つまり、クロモファー中心における励起状態を、領域局在化軌道基底で小さな配置間相互作用行列を対角化することにより、局所的に効率よく計算することを可能とするGAMESS-Elongation-QOPプログラムを完成させた。半経験的であるが局所的な励起を有する系に対して超効率的に励起エネルギー等が求められるようになり、本方法により種々の巨大分子に対して励起エネルギーおよび振動子強度を計算した。従来法による全系計算と比較したところ、非常に良好な結果が得られたため、現在論文に投稿中である。

さらに本方法を分子動力学法であるTinkerというプログラムと結合させ、Elongation法により量子化学的に計算した電子状態から力の乗数を分子動力学法プログラムに送り込み、周期境界条件を課したダイナミクス計算からスペクトルの振動子強度の分布を時々刻々シミュレーションができる手法を構築した。統計的な処理と量子化学励起状態計算を組み合わせる手法をプログラム化し、トリプトファンやエストロゲン、その他、クロモファー中心となる種々の有機分子を高分子にトラップさせた系に対して適用したところ、実験値と良好に対応するスペクトル曲線が得られたため論文公表を行った。
養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用

初年度に収集した地域の子ども達の生活習慣に関する基本的データを分析した。小5、中2と学齢が上がると約2/3の児童生徒が睡眠に問題があり、睡眠不足が日常生活に支障をきたす最大の要因であることが明らかとなった。また重回帰分析や共分散構造分析の結果、遅寝の原因として電子機器の利用時間の長さのみならず、通塾など課外活動時間の長さも問題であることが判明した。電子機器の長時間利用は活力の不足との関わりが統計的にも有意であったが、家族とのコミュニケーションや情緒的な関わりによって悪影響を緩和できることも示唆された。また、分析結果を学会で報告するとともに、地域の出前授業などで研究成果を紹介する機会を持つとともに、行動変容ステージモデルを念頭に置いたプログラムを用意し、講座中の参加者の観察や発話の記録を通じて、個々人の行動が変容するための効果的な支援方法を検討した。小中学校の出前授業では、時間が限られていることや行動変容ステージが様々な児童生徒が混在しているため、ステージ毎に別々の教育プログラムを実施することは困難であるという現実的な制約も明らかになった。以上をふまえ、今年度は基本的生活習慣の改善が図りやすいと考えられる、未就学児のいる家庭を対象としたグループインタビューを実施し、改めて有効な家庭教育プログラムについて検討する。さらに初年度に収集した基礎的データの経年調査を実施し、睡眠を中心とした生活習慣の変動を把握するとともに、変動によって日常生活を良好な状態で過ごすことにどのような影響があるのか等を分析する。会場と参加者の確保が難しかったこと、研究代表者が他の業務で忙殺されたこと等から、予定通りにグループインタビュー調査を実施することができなかった。養育・教育期家庭における基本的生活習慣改善のための効果的な支援内容と方法を明らかにするという目的を達成するため、現在、開催されている親子広場など各種の家庭教育学級の機会を活用し、養育期家庭を対象としたインタビューの機会を設ける。また基礎的データの収集と教育・保育現場へのフィードバックや、出前授業における生活習慣改善プログラムの実施など、インタビュー以外の方法でも目的達成のための検討を進める。徳島県内の地方自治体における家庭教育担当者、家庭教育ファシリテーター等、家庭教育の実施に携わる人材を対象としたエキスパートインタビューを実施した。対象者の職場に訪問し、対象者14名に対し調査者2名で、1時間程度の時間で半構造化インタビューを実施した。この5年間に実施してきた講座内容と方法、参加者の反応、講座の効果、基本的生活習慣の確立に対する講座の必要性の認識、講座内容や参加者集め、実施効果に対する認識を尋ねたところ、基本的生活習慣に関する基礎データが自治体間や専門部署間で共有されておらず、子どもの生活習慣についての現状が明確に把握されていないという問題が浮かび上がった。同時に、スマートフォンや電子ゲームなど、電子機器利用の低年齢化が進み、電子機器利用時間の長さが遅寝、運動不足、食の乱れなど、様々な生活習慣の悪化を招いていることへの懸念が大きいことが明らかとなった。このため、電子機器利用や生活時間、食生活など基本的生活習慣の基礎データを収集することとし、一つの中学校区を対象とし、保育園児から中学生まで5学齢を対象としたアンケート調査を実施した。各学年約200票、合計1041票を配布し、934票を回収したところである(有効回収率:89.7%)。県内における家庭教育講座については、「無関心期」を想定した講義中心の家庭教育講座から、「関心期」を想定した自己の再評価や動機付けを行うような、グループワークを主体とした新たなプログラムが作成され、スタートする段階にある。同様に近隣の自治体においても家庭教育講座はグループワークを主体としたものが主流となりつつあることがうかがわれた。当初の予定では、全国の自治体を対象とし、開設されている家庭教育講座内容を分析することとなっていたが、近隣の自治体を対象とした調査を通じて、特に乳幼児期における生活習慣に関する基礎的データの充実が喫緊の課題であることが判明した。このため、基礎的データの収集を先行させて急遽実施することとした。現段階では基礎的データの収集が終了し、速報値による単純集計結果より、近隣自治体における子どもの基本的生活習慣の状況が把握できたところである。今後、データクリーニングを進めて確定値を用いた分析を進めるとともに、当初予定していた全国の自治体を対象とした調査を並行して行うこととする。自治体主催の家庭教育学級で用いられている資料・文献を調査した。未就学児を対象に、ほめ方やしかり方を扱っているものが多いが、電子メディアとの接し方や生活習慣に関する内容も多くの自治体で扱っていた。取組内容および支援方法は、行動変容ステージモデルの「無関心期」に効果的といわれる意識の高揚を目指したものは少ない。対象者として「無関心期」を想定しながらも、「準備期」に効果的とされる具体的知識を提供するような資料が多い傾向がみられた。また、いくつかの自治体では知識提供ではなく、親同士のコミュニケーションの機会をつくることを重視した家庭教育プログラムが行われていた。これらのプログラムの多くは、自己の振り返りを中心としたものであり、「関心期」を想定しているものといえる。家庭教育学級で扱うテーマにより、参加する親のステージは様々であることから、「無関心期」「関心期」「準備期」それぞれの段階に応じた資料やプログラムを用意することが重要であり、各段階への働きかけを意識的に行う必要性がうかがわれた。またエキスパートインタビューを通じて明らかとなった点として、家庭教育プログラムでは参加者の募集が最大の課題であることが挙げられる。

地域で実施した親子向け講座で行った事前アンケート調査を通じ、行動変容ステージを把握する指標を予備的に作成して検討したところ、講座名にテーマを掲げた内容については、すでに関心期・実行期にある親が集まることが多いことがうかがわれた。これらの知見をふまえ、今年度は親を対象としたグループインタビューを通じて行動変容のために重要と考えられる支援を具体的に明らかにしてゆく。家庭教育学級で用いられている資料・文献の調査は実施できたものの、29年度中に開始する予定であった親インタビューを実施できていないため、30年度早々に開始する。初年度に収集した地域の子ども達の生活習慣に関する基本的データを分析した。小5、中2と学齢が上がると約2/3の児童生徒が睡眠に問題があり、睡眠不足が日常生活に支障をきたす最大の要因であることが明らかとなった。また重回帰分析や共分散構造分析の結果、遅寝の原因として電子機器の利用時間の長さのみならず、通塾など課外活動時間の長さも問題であることが判明した。電子機器の長時間利用は活力の不足との関わりが統計的にも有意であったが、家族とのコミュニケーションや情緒的な関わりによって悪影響を緩和できることも示唆された。また、分析結果を学会で報告するとともに、地域の出前授業などで研究成果を紹介する機会を持つとともに、行動変容ステージモデルを念頭に置いたプログラムを用意し、講座中の参加者の観察や発話の記録を通じて、個々人の行動が変容するための効果的な支援方法を検討した。小中学校の出前授業では、時間が限られていることや行動変容ステージが様々な児童生徒が混在しているため、ステージ毎に別々の教育プログラムを実施することは困難であるという現実的な制約も明らかになった。以上をふまえ、今年度は基本的生活習慣の改善が図りやすいと考えられる、未就学児のいる家庭を対象としたグループインタビューを実施し、改めて有効な家庭教育プログラムについて検討する。さらに初年度に収集した基礎的データの経年調査を実施し、睡眠を中心とした生活習慣の変動を把握するとともに、変動によって日常生活を良好な状態で過ごすことにどのような影響があるのか等を分析する。会場と参加者の確保が難しかったこと、研究代表者が他の業務で忙殺されたこと等から、予定通りにグループインタビュー調査を実施することができなかった。28年度の研究を通じて、県内においては、スマホや電子ゲームなど、電子機器利用による生活習慣の悪化や様々なトラブルに巻き込まれることへの対策が急務であることが明らかとなった。また基礎的データにより現状を確認したところ、乳幼児期から小学生については電子機器利用時間は全国平均と同等か下回る程度であったものの、中学生については長時間利用が懸念される状況にあることが確認された。このため、県内の関係機関と協力しながら、電子機器利用を焦点においた生活習慣改善を進めることとする。また当初の予定ではグループインタビュー等で現状を把握することに主眼を置いていたものの、グループワークを通じたアクションリサーチに変更することで、より社会にニーズに応えた形での研究を進めてゆく。