hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リナロール香気の抗不安作用と中枢神経回路基盤の解明

平成30年度は、リナロール香気暴露による抗不安作用の検証及び確認実験を行った。特に論文投稿時に指摘された、ベンゾジアゼピン系拮抗薬及びセロトニン1A受容体拮抗薬を用いた薬理学的実験における溶媒コントロール実験を詳細に行い、香気誘発性抗不安効果の発現にはベンゾジアゼピン受容体を介した神経伝達が必須であることを確認した。また、嗅覚入力を遮断するメチルインドール投与時に本当にリナロール香気に対する嗅覚入力が遮断されているかを検証する為、habituation/dishabituationtestを追加し、これを嗅覚失調状態を証明した。これらの結果は、リナロール香気により誘発される抗不安効果が、現在広く臨床で用いられているベンゾジアゼピン系薬剤が作用する神経回路と同じ回路を共有することを意味しており、リナロール香気誘発性抗不安効果がベンゾジアゼピン系薬剤による治療の代替、あるいは補完的な役割を果たしうることを示唆している。また、神経活性化マーカーc-Fos蛋白質の発現を指標に、リナロール香気誘発性抗不安効果に関与する脳領域の特定を試みた。予備実験の結果、不安惹起時に活性化するいくつかの脳領域の中で、視床及び視床下部の特定の領域がリナロール香気暴露で活性化の減弱が観察された。次に、リナロール香気誘発性抗不安作用に寄与する中枢神経回路について、オレキシン神経系に着目し検証を開始した。オレキシン神経系はリナロール香気誘発性鎮痛に必要不可欠な役割を果たすことが知られている。予備実験としてオレキシン作動性神経を遺伝子工学的手法により選択的に除去したマウスと野生型マウスでリナロール誘発性抗不安を比較している。現在ミュータントマウスを繁殖させつつ、順次実験に用い検証しているところである。更に、リナロール香気誘発性抗不安作用に寄与する脳領域を検証する為、神経活動マーカーである最初期遺伝子c-Fos蛋白質の発現を指標に、リナロール香気暴露により活性化する領域を網羅的に探索している。予備実験の結果、嗅覚中枢領域(嗅球、嗅皮質)において特徴的な発現が観察されたものの、不安関連領域におけるc-Fos発現変動は観察されなかった。次に、不安惹起薬としてしられるベンゾジアゼピン受容体アンタゴニストを事前投与し不安様行動を起こしたマウスのリナロール香気暴露前後におけるc-Fos発現の変化を検証した。その結果、前頭前皮質、視床、視床下部、脳幹網様体の特定の領域で不安惹起薬による活性化がリナロール香気暴露により減弱していることが観察された。オレキシン神経選択的除去マウス及びオレキシン欠損マウスにおけるリナロール香気誘発性抗不安効果を詳細に検討することにより、リナロール香気誘発性鎮痛には必須であったオレキシン作動性神経が抗不安効果にも必須であるかを明らかにする。オレキシン神経は不安様行動の発現に重要ないくつかの領域に強い投射を持つことが知られており、これらの経路が香気誘発性抗不安の発現に必須であるかを検討する。申請者はオレキシン神経特異的にDREADDを発現させ、その神経活性をコントロールすることに成功しており、今後オレキシン受容体発現細胞特異的にDREADDを発現させることで、オレキシン神経系を介した香気誘発性抗不安効果の中枢神経回路メカニズムを検証していく予定である。また、不安惹起薬により活性化される脳領域のリナロール香気暴露による抑制の検証を更に進めていく。リナロール香気誘発性抗不安効果に寄与する脳領域をより網羅的に解析する。特に視床及び視床下部の特定の領域において不安惹起薬による活性化がリナロール香気により著明に減弱することが予備実験で観察されているため、これらの領域を含む中枢神経回路が香気誘発性抗不安作用に寄与することが予想される。平成29年度はリナロール香気暴露による抗不安作用を高架式十字迷路試験及び明暗箱試験を用いて検証した。その結果、両試験においてリナロール香気の抗不安作用が明らかになった。次にこの抗不安作用の嗅覚依存性を検証する為、3-メチルインドール腹腔内投与により一過性に嗅覚失調をきたすモデル動物(3-MIマウス)を用いて高架式十字迷路試験及び明暗箱試験を行った。その結果、3-MIマウスではリナロール香気暴露による抗不安様行動は消失していた。また不安様行動試験の後に行った嗅覚馴化/脱馴化試験により、3-MIマウスはリナロール香気を検出できていないことを確認した。これらの実験からリナロール香気暴露による抗不安作用は、リナロール香気により惹起される嗅覚入力によって発現することが明らかになった。次にリナロール香気の抗不安作用のリナロール濃度依存性を、使用するリナロール量を20,200,2000μLとしたときに抗不安作用を高架式十字迷路により検証した。その結果、リナロール濃度と抗不安作用の間には正の相関があることが明らかになった。最後に、リナロール香気の抗不安作用に対するベンゾジアゼピン受容体及び5-HT1A受容体の関与を受容体拮抗薬事前投与下の高架式十字迷路試験で検証した。その結果、リナロール香気の抗不安作用はベンゾジアゼピン拮抗薬で消失するのに対し、5-HT1A受容体拮抗薬では影響は見られなかった。これらの結果から、リナロール香気の抗不安作用にはa2サブユニットを含むGABAARを介したシナプス伝達が必須であることが明らかになった。

他研究者の研究動向を勘案し、当初平成30年度以降に予定していたリナロール香気の抗不安作用の嗅覚依存性及びリナロール濃度依存性、そしてGABAA受容体、5-HT1A受容体の関与に関して前倒しして実験を行い、結果を論文にまとめ投稿した。当初の予定と順序が前後しているが、研究はおおむね順調に進捗していると考えている。平成30年度は、リナロール香気暴露による抗不安作用の検証及び確認実験を行った。特に論文投稿時に指摘された、ベンゾジアゼピン系拮抗薬及びセロトニン1A受容体拮抗薬を用いた薬理学的実験における溶媒コントロール実験を詳細に行い、香気誘発性抗不安効果の発現にはベンゾジアゼピン受容体を介した神経伝達が必須であることを確認した。また、嗅覚入力を遮断するメチルインドール投与時に本当にリナロール香気に対する嗅覚入力が遮断されているかを検証する為、habituation/dishabituationtestを追加し、これを嗅覚失調状態を証明した。これらの結果は、リナロール香気により誘発される抗不安効果が、現在広く臨床で用いられているベンゾジアゼピン系薬剤が作用する神経回路と同じ回路を共有することを意味しており、リナロール香気誘発性抗不安効果がベンゾジアゼピン系薬剤による治療の代替、あるいは補完的な役割を果たしうることを示唆している。また、神経活性化マーカーc-Fos蛋白質の発現を指標に、リナロール香気誘発性抗不安効果に関与する脳領域の特定を試みた。予備実験の結果、不安惹起時に活性化するいくつかの脳領域の中で、視床及び視床下部の特定の領域がリナロール香気暴露で活性化の減弱が観察された。次に、リナロール香気誘発性抗不安作用に寄与する中枢神経回路について、オレキシン神経系に着目し検証を開始した。オレキシン神経系はリナロール香気誘発性鎮痛に必要不可欠な役割を果たすことが知られている。予備実験としてオレキシン作動性神経を遺伝子工学的手法により選択的に除去したマウスと野生型マウスでリナロール誘発性抗不安を比較している。現在ミュータントマウスを繁殖させつつ、順次実験に用い検証しているところである。更に、リナロール香気誘発性抗不安作用に寄与する脳領域を検証する為、神経活動マーカーである最初期遺伝子c-Fos蛋白質の発現を指標に、リナロール香気暴露により活性化する領域を網羅的に探索している。予備実験の結果、嗅覚中枢領域(嗅球、嗅皮質)において特徴的な発現が観察されたものの、不安関連領域におけるc-Fos発現変動は観察されなかった。次に、不安惹起薬としてしられるベンゾジアゼピン受容体アンタゴニストを事前投与し不安様行動を起こしたマウスのリナロール香気暴露前後におけるc-Fos発現の変化を検証した。その結果、前頭前皮質、視床、視床下部、脳幹網様体の特定の領域で不安惹起薬による活性化がリナロール香気暴露により減弱していることが観察された。本年度予定していた不安試験の中で、論文執筆の関係で優先順位を落としたホールボード試験及びビー玉隠し試験を早々に完了させる予定である。またpeer reviewerより指摘のあった尾懸垂試験、強制水泳試験、パニック発作試験に対するリナロール香気の作用を合わせて検証する予定である。また、リナロール香気暴露により活動が制御される領域の、最初期遺伝子発現を指標としたマッピングを開始する予定である。
ペプチド結合の加水分解触媒抗体の作成およびアミノ酸配列決定法への応用

ペブチド結合加水分解反応を触媒するカルボキシペプチダーゼY(CPY)は,他のプロテアーゼによって加水分解されにくいプロリン(Pro)を含めたすべてのアミノ酸に隣接したアミド結合(Xaa-Pro;Xaa=amino acid)をC末端側から加水分解するセリンプロテアーゼである。ペプチド結合の加水分解の触媒抗体の作成を目的として,アミド結合の窒素原子上に水素原子をもたないProおよびサルコシン(Sar)を用い,水素原子の影響について検討した。基質は,ジペプチド(Z-Phe-Yaa;Yaa=Pro,Sar,Gly)を用い,それぞれの基質に対する加水分解速度パラメータを比較した。Yaa加水分解におけるKcat値は,Gly>Pro>Sar,kcat/Km値は,pro>Gly>Sarの順であった。これらのことから,ペプチド結合の窒素原子の水素原子をアルキル置換することによって四面体中間体がより安定化されることが示された。これは,アルキル基の誘起効果によってC-N結合の電子密度が上がり,結合開裂が起こりにくくなっていると考えられる。一方,CPYによるペプチド鎖加水分解におけるP2位アミノ酸の影響を検討した。トリペプチド基質(Z-Xaa-Gly-Pro;Xaa=Phe,Val,Ala,Leu,lle,Gly;Z=benzyloxycarbonyl)を用い,Xaaの違いによるPro加水分解における初速度を比較した。初速度は,Phe>lle>Val>Leu>Ala>Glyの順で,Pheにおける初速度は,Glyの約60倍であった。初速度とXaaの側鎖の疎水性との相関は,Leuとlleを除いて,直線関係が見られた。Leuとlleに相関が見られなかったのは,それぞれの側釘の立体障害と考えられた。これらのことから,CPYは活性部位においてGly-Pro結合だけでなく,P2位アミノ酸の側鎖の疎水性を認識していることが明らかとなった。ペプチド結合加水分解反応の遷移状態アナログとしての阻害剤を用いてプロテアーゼによる阻害活性を調べ,アナログ基質の構造とプロテアーゼ活性部位への親和性の相関を解明する一環として,まず,プロテアーゼとして,カルボキシペプチターゼY(CPY)の基質特異性を調べた。CPYは,他のプロテアーゼによって加水分解されにくいプロリン(Pro)を含めたすべてのアミノ酸に隣接したアミド結合をC末端側から加水分解するプロテアーゼである。CPYによるアミノ酸の加水分解速度は,基質のP1位およびP'1位アミノ酸に依存することが知られている。しかしながら,P2位アミノ酸の影響はほとんど知られていない。そこで,P'1位がProである合成トリペプチド加水分解におけるCPYのP2位基質選択性について調べた。基質は,合成したトリペプチド(Z-Xaa-Gly-Pro;Xaa=Phe,Val,Ala,Leu,lle,Gly;Z=benzyloxycarbonyl)を用いた。それぞれの基質(5mM)の加水分解によって生成したProはPITC化した後,HPLCを用いて定量し,Xaaの違いによるPro加水分解の初速度を比較した。XaaがPheにおける初速度は,Glyの場合と比較して約60倍であった。加水分解の初速度は,Gly<Ala<Leu<Val<lle<Pheの順であった。初速度とXaaの側鎖の疎水性との相関を調べた結果,Leuとlleを除いて,直線関係が見られた。Leuとlleに相関が見られなかったのは,それぞれの側鎖の立体障害と考えられた。CPYのS2領域は疎水性アミノ酸が占めていることから,CPYは活性部位においてGly-Pro結合だけではなく,Xaaの側鎖の疎水性を認識していることが明らかとなった。
パルスパワーを用いた軟X線源の開発

本研究では,誘導型パルスパワー発生装置を軟X線源として注目されているガスパフZピンチに適用して高効率のコンパクト軟X線源を開発することを目的とする。今年度は、ピンチプラズマの生成と軟X線放射を主たる目的として研究を行った。以下に得られた主な結果を示す。1.従来のファーストバンク方式および誘導型パルスパワー方式によるガスパフZピンチプラズマの生成並びに軟X線放射特性及び空間分布の定量的測定を行った。2.両方式ともガス入射からピンチ電流開始までの時間差が増加するほど軟X線出力が低下することがわかった。3.ピンチプラズマの空間分布の観測を行った。その結果、ファーストバンク方式ではピンチプラズマは径方向への分布が著しく、パルスパワー方式では軸方向への分布が顕著であることがかわった。このことは、軟X線源としてガスパフZピンチを利用する場合に重要な結果である。4.ピンチプラズマの生成過程を高速度カメラを用いて観測した結果、ファーストバンク方式ではプラズマの収縮時に生じる不安定性として、キンク不安定が支配的であり、パルスパワー方式では、ソ-セージ不安定が支配的であることを明らかにした。
原爆被爆者の後障害に関する社会医学的研究

広島原爆被爆者を対象として,固形がん死亡リスクに関する地理分布の推定を行った。死亡リスクが北西方向の地域で他より高い円形非対称性が認められ,黒い雨などの付加的曝露の影響が示唆された。原爆被爆者本人の健康に関する不安や子や孫の健康に関する不安における被爆状況依存性について,アンケートデータを基にして統計解析を行った。原爆被爆者やセミパラチンスク核実験場周辺住民での骨髄異形成症候群に高頻度で観られる遺伝子変異を特定した。直接被爆以外の要因による放射線被曝の影響を評価するために,β線スペクトルを作成し,放射性降下物由来の被曝線量推定を行った。本研究は、原爆が被爆者のその後の生活に与えた身体的、精神的、社会的影響を社会医学的観点に立ち総合的に研究することを目的とする。本年は、以下の研究を実施した。1)朝日新聞アンケートデータの整備と解析現時点では電子化されていない被爆距離について、学生アルバイトの導入による電子入力を行った。入力後のデータを用い、被爆者本人の健康に関する不安や子や孫の健康に関する不安における被爆状況依存性について統計解析を行った。その結果、原爆被爆者は、自身の健康不安、出産時の不安、子・孫に対する健康不安を抱えていることが、あらためて提示された。それら健康不安の程度は、直接被爆者は入市被爆者と比べ有意に高く、また被爆距離に依存していることが示された。健康不安の程度は急性症状発現の有無も含め、被爆状況に依存している実態が確認された。2)被爆者コホートの整備および解析広島県内居住の原爆被爆者を対象に、死亡票などを用いて当研究所の被爆者データベース(ABS)との照合処理を行い、死亡情報および異動情報の付与、被爆時所在地情報や遮蔽状況情報の精密化と再コード化(対象は約2万人分)を行いABSの更新を行った。(2010年3月20日時点で、作業は継続中である。)これらにより、ABSデータの有用性は格段に向上しつつある。1)アンケートデータの整備と解析2005年に調査された朝日新聞社アンケートデータを用いて、現時点で身体的健康に問題を持っていない被爆者を対象にして、被爆者本人の健康に関する不安や子や孫の健康に関する不安における被爆状況依存性について統計解析を行った。その結果、健康不安の程度は被爆距離そのものよりも急性症状発現の有無や家族崩壊などの被爆状況により規定される主観的被爆線量に依存している実態が示唆された。また、2010年に行われた読売新聞アンケートデータのデータベースの作成を行った。2)被爆者コホートの整備および解析広島県内居住の原爆被爆者を対象に、死亡票情報や住民基本情報などを用いて当研究所の被爆者データベース(ABS)との照合処理を行い、死亡情報および異動情報の付与、被爆時所在地情報や遮蔽状況情報の精密化と再コード化を行い2009年までのABSの更新を行い、全死亡危険度に関する被爆時所在地依存性や被爆者手帳所持期間の長さとの関連性について、統計解析を行った。3)黒い雨の時空間分布の推定広島市が2008年に行ったアンケートデータに基づいて、黒い雨の時空間分布の推定を行った。原爆被爆者の死亡リスクの地理分布について,1970年1月1日の時点で生存・登録されている広島原爆被爆者を解析対象のコホート集団として設定し,2009年12月31日まで追跡を行い,生存時間解析法を適用し,全死因に関する死亡リスクの地理分布の推定を行った.その結果,死亡リスクが北西方向の地域で他より高い円形非対称性が認められ,黒い雨や残量放射線および内部被曝といった付加的な曝露の影響であることが示唆された.また,被爆者健康手帳の取得期間の長さと疾患死亡リスクの関連性を検討した.その結果死因が脳血管疾患の男性についてのみ,手帳所持期間1年につき死亡相対危険度が4%有意に低くなっていることを見出した.直接被爆以外の要因による放射線被曝の影響を評価するために,^<235>Uが1ktの核分裂を起こしたときに生成される核分裂生成物放射能を用いて,β線スペクトルを作成し,黒い雨に関わる被曝線量推定の見直し作業を行った.原爆被爆者やセミパラチンスク核実験場周辺住民,さらにチェルノブイリ原発事故被災者で増加している前白血病の一種である骨髄異形成症候群に焦点を当て,それらの集団内でRUNX1変異が高頻度に検出されることを見出し,疾病発生原因遺伝子異常の一つと考えられた.被爆60年・朝日新聞アンケートデータを用いて,被爆者本人の健康に関する不安や子や孫の健康に関する不安における被爆状況依存性の解析を行った.さらに,広島平和記念都市建設法の歴史的意義を再考察した.

「世界平和の象徴」として広島が特別な意義を持つというアピールが成功し,復興に大きく寄与したこと,一地方都市が「世界平和」を象徴するという重荷負ったことの意味を指摘した.また,被爆が都市生活に与えた影響について,後期資本主義の特徴という点から再検討した.
新エンドファイト系統によるミネラル吸収特性改善牧草品種の開発

青森県深浦町で発見された低アルカロイド含量エンドファイト(F-endo)はN.loliiであることを確認した。F-endoを異なる遺伝子型を持つ宿主植物に接種しLolitremB含量を比較したところ、親和性に大きな差が見られた。北東北から収集したトールフェスク個体で野生型エンドファイト菌の影響を調べたところ、リン酸吸収量が増加し、わが国の酸性土壌下でミネラル吸収特性を改善することが確認された。東北地方の自生ライグラスは17集団中11集団でエンドファイト感染個体が検出されたが,各集団の種子感染率は西日本の自生集団平均と比較して低かった。また、東北地方の自生ライグラスの種子は近畿地方の集団より小さく、エンドファイト感染率と種子重との間に正の相関が認められた。1999年に北東北から収集したエンドファイト感染個体を殺菌剤によってエンドファイトフリーにした個体の種子及び非感染品種のクサボウシ種子に、F-endoを接種して得られた個体を育成し、エンドファイト菌と牧草遺伝子型の相互作用を植物体茎葉のLolitrem B含量について調べたところ、牧草遺伝子型によって集団間及び集団内のいずれでも大きな変異が認められた。滋賀県宇曽川堤防のイネ科植物のエンドファイト感染率はトールフェスク、アオカモジグサ、カモジグサのいずれも50%以上であった。エンドファイト感染種子のエルゴバリン含量はアオカモジグサ、カモジグサともトールフェスクと比較すると低かった。また、エンドファイトに感染していてもエルゴバリンが検出されないロットもあった。イタリアンライグラスのエンドファイトとペレニアルライグラスのエンドファイトとのPCRによる識別を試みるため、N.occultansの特異検出に適したPCRプライマーを設計した。ライグラス種子から抽出した全DNAを鋳型としたPCRを行ったところ、感染植物種子からのみN.occltansゲノムに由来する増幅産物が認められ、N.loliiに感染したペレニアルライグラス等との識別が可能であった。エンドファイト感染、非感染ペレニアルライグラス種子粉末の固型飼料をマウスに給餌し肝臓主要代謝酵素であるチトクロムP450の阻害薬SKF-525Aを投与したところ、感染飼料給餌群は非感染飼料給餌群に比較して飲水量および摂食量が少なく、体重の減少が大であった。SKF-525Aの投与によって感染飼料給餌群は体重の減少が大であったこと、および酵素誘導薬の投与は影響が無かったことは、エンドファイト毒はマウスの肝臓で代謝される可能性を示唆している。東北地方における自生ライグラス類のエンドファイト感染率を調べた結果、平均12%で西日本の平均感染率である53%と比較してきわめて低かった。遺伝構造を調べた結果、北海道の自生ライグラスは形態的にもDNAマーカーからもペレニアルライグラスであったが、本州のものはイタリアンライグラスで、その半数の集団はDNAマーカーで雑種型のパターンを示した。滋賀県宇曽川で収集したトールフェスク種子中のエルゴバリンとエルゴバニリンの含量を分析した結果、平均9.86ppmであった。静岡県西部の小麦圃揚周辺の河川敷で野生化しているライグラスから得られた種子をタンボコオロギに与えて採食実験を行った結果、幼虫・成虫ともに感染種子よりも非感染種子の採食量が多く、感染種子にはタンボコオロギに対し忌避作用のあることが確認された。富士山麓の自生フェスク9集団中8集団でエンドファイト感染個体が見つかった。種子感染率は平均45%であった。深浦エンドファイト系統(F-endo)をペレニアルライグラス収集エコタイプに接種した個体を供試し、異なる宿主植物間によるロリトレムB含量の違いを調べた結果、宿主植物の遺伝子型により<100-14,600ppbの極めて大きな変異が認められた。一部に芒のある植物体もあったが、芒の有無とロリトレムB含量に関係はなかった。マウスはエンドファイト感染ペレニアルライグラス飼料の給餌に対して毒性的に感受性が極めて低い。ロリトレムBの血中濃度を上げる手段として濃厚感染飼料の給餌、DMSO処理、食用油処理、人口干ばつ(飲水制限)、金網床での飼育、チトクロムP450の阻害及び誘導などを行なった。病態として、中毒量以下のピクロと貴信の投与による痙攣発作の発現及び今回の糖尿病態での毒性発現の可能性の検討を行なった。エンドファイト同定用に設計したプライマーによる解析、および、エンドファイト菌群において種間比較の標準のひとつになっているβチューブリン遺伝子の部分配列の検討から、低Lolitrem B系統のF-endoはN. loliiであることを明らかにした。また、F-endoが感染していた宿主個体について特異的なバンドがどの程度含まれているかの解析を行なった結果、ペレニアルライグラスであると判明した。次に、F-endoをペレニアルライグラス収集エコタイプに接種した個体を供試し、異なる宿主植物間によるロリトレムB含量の違いを調べた結果、宿主植物の遺伝子型により大きな変異が認められ、親和性に差が認められた。

DNAマーカー検査の結果ハイブリッドライグラスと判定される個体もあったが、芒の有無、DNAマーカー検査の結果とロリトレムB含量に関係はなかった。富士山麓におけるフェスク野生9集団中8集団でエンドファイト感染個体が見つかった。種子感染率は平均45%であったが,自生地の標高と感染率との間には明確な関係は認められなかった。北東北から塚集したトールフェスク個体で野生型エンドファイト菌の影響を調べたところ、エンドファイト感染個体区では茎数、クロロフィル含量、乾物量が多く、リン酸吸収量が増加したことから、わが国の酸性土壌下でミネラル吸収特性を改善することが確認された。動物実験による毒性試験では、マウスでは反芻家畜の中毒閾値をはるかに超えるロリトレムBを経口摂取させても明らかな中毒は発現しない。これには反芻胃あるいは実験動物の肝におけるロリトレムBの代謝能の関与が考えられた。ハムスターでは遷延する軽度の震顫が認められた。ハタネズミ(Microtus montebelli)10頭を2区に分けて代謝装置内で飼育しそれぞれペレットに成型したN. loliiエンドファイト感染種子を2週間給与したところ、摂水量および尿量が有意に増加した。
DNA塩基配列にもとづくアカガエル科の系統解析

本研究は、1920年以降誰も成功していない、アカガエル科の系統分類を、遺伝子塩基対配列の比較という、新しい手法を取り入れることによって確立しようとする試みの一環として行われた。まず、日本産アカガエルの全10タクサ(エゾアカ、チョウセンヤマアカ、ヤマアカ、ニホンアカ、タゴ、ヤクシマタゴ、オキタゴ、ナガレタゴ、ツシマアカ、リュウキュウアカ)の系統関係を、ミトコンドリアのチトクロームb遺伝子456塩基対の比較から推定し、独特の繁殖習性をもつタゴとナガレタゴがまず分化し、次いで孤島に隔離されているツシマアカ、リュウキュウアカが分化したこと、タゴの亜種間と、リュウキュウアカの2個体群間でかなりの遺伝的分化があること、24本の染色体をもつ3種は単系統群を形成し、26本の群から派生したことを示した。次に、これまで、日本とその近隣域産の染色体数24本のアカガエル類が、その同一種とされた中国陜西省秦伶山脈産のチュウゴクアカを用い、近縁種間の遺伝的関係を調べたところ、ヤマアカ、エゾアカ、チョウセンヤマアカはチュウゴクアカと異なり、それぞれを独立種とすべきことが確認された。他の中国産をはじめ、台湾産、ロシア産のヨーロッパアカガエル群のカエル類のほとんどの種についても、すでに塩基配列の決定を終え、目下系統関係の解析中である。さらに、東南アジア産のアカガエル科の代表属についても、塩基配列決定の作業を終え、一部は系統関係の解析をも終えることができた。今後、こうした資料をさらに蓄積することによって、アカガエル科全体についての系統関係を解析し、そうして得られた系統関係の妥当性について、形態、生態などの資料と比較検討し、問題点を明らかにすることができよう。7年度には、ヨーロッパアカガエル群のうち、日本に分布するすべてのタクサについて、従来より範囲を広め、ミトコンドリアDNAの解析を行なった。すなわち、チトクロームb遺伝子全塩基対の約半分に当たる600塩基対について配列を決定、それに基づいた系統関係の推定を行なった。この結果を国際誌に投稿したところ、受理され8年中に印刷予定である。この研究所により、従来タゴガエルの亜種とされてきているオキタゴガエルがミトコンドリアのチトクロームb遺伝子において、著しい遺伝的分化を進めていることが明らかとなった。また、現在は地理的に遠く、対馬と奄美・沖縄とに隔離されているツシマアカガエルとリュウキュウアカガエルが、日本産アカガエル類の他の種より先に分化したことなどの新しい知見が得られた。さらに、中国産のヨーロッパアカガエル群のカエル類についても、ほとんどの種の組織を入手し、現在、ミトコンドリアDNAの精製中である。このうち、泰伶山脈産のチュウゴクアカガエルについては、すでに300対ほどの配列を決定し、日本産のヤマアカガエル、エゾアカガエルなどと比較した結果、それらとはかなり異なることが判明した。この結果は形態学的解析の結果と良く一致するもので、現在投稿準備中である。もう一方で、東アジア、東南アジア産のアカガエル科の代表属についても、ミトコンドリアDNAの精製を終わり、塩基配列決定の作業に入っている。これにより、ヨーロッパアカガエル群よりも、高次元でアカガエル類の系統関係の解明ができるであろう。8年度には、まず、日本に分布するすべてのヨーロッパアカガエル群のタクサについてミトコンドリアDNAの解析を行なった結果を国際誌に印刷公表した。ここでは、従来より範囲を広め、チトクローム_b遺伝子全塩基対の約半分に当たる600塩基対について決定された配列に基づいて系統関係が推定されている。

ついで、ほとんどの種の組織を入手することに成功した中国産のヨーロッパアカガエル群のカエル類についての解析を進め、まず、系統分類学的に「鍵」となる泰伶山脈産のチュウゴクアカガエル(染色体数24本)について、600塩基対ほどの配列を決定し、日本産の染色体数24本の3種、ヤマアカガエル、エソアカガエル、チョウセンヤマアカガエルと比較した。この結果、チュウゴクアカガエルはこれら3種とはかなり異なるものの、染色体数26本のニホンアカガエルとは群をなさず、やはり同数の染色体をもつものが1群をなすことが判明した。泰伶山脈産のチュウゴクアカガエルと他種の遺伝的関係を明らかにしたのはこれが初めてであり、この結果を国際誌に投稿中である。他の中国産をはじめ、台湾産、ロシア産のヨーロッパアカガエル群のカエル類についても、すでに塩基配列の決定を終え、目下系統関係の解析中である。さらに、東南アジア産のアカガエル科の代表属についても、塩基配列決定の作業を終え、一部は系統関係の解析をも終えている。しかし、属間の関係という高次のレベルでは予想以上に塩基の置換が著しく、形態、生態などの資料から想定される関係と整合性のある結果が必ずしも得られていない。現在、より妥当な関係を得るべく属数、種数を増やして再実験を行っているところである。
レナリドミドの移植片対宿主病に及ぼす影響の解明ー制御性Ｔ細胞を中心としてー

成人T細胞白血病リンパ腫(ATLL)は治癒が困難な疾患であり、唯一長期的な生存が見込める治療法である造血幹細胞移植という治療においては移植片対宿主病(GvHD)という副作用の制御が重要になってくる。GvHDの制御には免疫細胞が深くかかわっており、ATLLの治療に用いられるレナリドミドも免疫細胞への影響が報告されているが、造血幹細胞移植におけるレナリドミドの免疫細胞へ作用は解明できていない部分が多い。そこで本研究ではマウスモデルを用いてGvHD発症と関連深い免疫細胞である制御性T細胞を中心に、レナリドミドが免疫細胞へ及ぼす影響の解明に取り組む。
イギリスの教育実験-アイルランドへの新大学の設置-

イギリス人は理論より経験を重視するために、自国に新たな教育制度を制定するとき、必ずそれに先立ちそのための教育実験を行っている。イギリスが19世紀に国内に設立した近代都市大学(civic univ.)についてもそれが言え、当時支配していたアイルランドでそのための実験を行ったのではないかという仮説をたてた。本研究は、この仮説を実証するために、イギリスがアイルランドに設立した新しいタイプの大学Queen's Universityの特質を明らかにすることを目的とする。1.新大学は、地方中産階級の教育洋弓及び地元産業の発展という現実的な要請に基づいて設立された。2.新大学は、アイルランド国内の宗派的対立を考慮して、無宗派の大学とするが、ボランタリズムに基づく宗派教育の実施は認めていた。3.新大学は3校によるカレッジ・システムをとった。4.カレッジ設立のための土地の購入及び建物の建築等の資本的支出については、政府が財政負担をした。5.図書、標本、装置、器具等の準備についても、政府が財政負担を行った。6.政府はカレッジの経常費に補助金を支給したが、その使途を人件費と学生維持費に限定した。7.学生の寄宿舎については、政府援助の枠外においたが、後にこの節約方式が問題となった。8.教授の人事権と給与の負担者とを一体化した。以上を総括すれば、新大学はイギリス政府主導の国立型大学の創設であったといえる。これがイギリスへいかに引き継がれていったかが、今後の研究課題である。
RIAM欠損血小板を用いたインテグリン活性化の分子機構の解明

血小板機能がどのような遺伝子によって制御されているのかを解明するために、我々は細胞内蛋白であるRIAM欠損血小板をもつマウスを作製し、その血小板機能を検討した。その結果、我々が以前報告した様にRIAM欠損血小板では、血小板凝集惹起剤に対するフィブリノーゲン結合能が低下していたが、完全に消失している訳ではない事が確認された。その結果から、RIAMは血小板インテグリンのフィブリノーゲンに対する親和性の調節に関わっているが、その機能を補完する様な別の遺伝子の存在も示唆された。これまで我々は、血小板においてRIAMがRap1のeffectorとして働き、血小板凝集惹起物質受容体からインテグリン活性化までの細胞内刺激伝達経路において重要な役割を果たしている事を培養細胞の実験系あるいはES細胞から分化誘導して作製した巨核球を用いた実験系で示してきた。本研究では、血小板特異的にRIAMを欠損したマウスを作製し、実際の血小板において、さらには生体内の血栓止血機能においてRIAMがどのような役割を持つのかを解明する事を目的としている。当該年度では、その第一段階として、Cre遺伝子の発現によりRIAMを欠損出来るLoxRIAM遺伝子のヘテロマウスを作製した。次にこのヘテロマウスを血小板およびその前駆細胞特異的にCreを発現するPF4-Creトランスジェニックマウスと掛け合わせ、最終的にはこうして出来たLoxRIAM+/-かつPF4-Cre(+)のマウス同士を掛け合わせる事で血小板特異的RIAM欠損マウス(LoxRIAM-/-かつPF4-Cre(+))を作製し、その血小板機能および血栓止血能を評価する予定である。RIAMの発見により、受容体刺激からインテグリン活性化までの一通りの細胞内刺激伝達経路に関わる遺伝子が明らかとなった。しかし、これまでの研究の成果からは、RIAM以外にもRap1のeffectorとして働く分子の存在が示唆されているので、インテグリン活性化に関わる遺伝子の詳細を解明する事で新規の抗血小板薬の標的遺伝子を探索する事を最終目的としているが、この細胞内刺激伝達系に関わる分子の多くが免疫応答にも関与している事から新規免疫抑制剤への応用も期待出来る。血小板は、血栓止血に関わる不可欠な血液細胞である。この細胞は、活性化を受けると細胞膜上のインテグリンαIIbβ3のフィブリノーゲンに対する親和性が上昇(インテグリンの活性化)し、フィブリノーゲンが血小板を架橋する事で血小板同士が凝集し、血栓が形成されて止血機能を発揮する。血小板とフィブリノーゲンは血液中で共存しているため、特異的な刺激を受けた時のみにインテグリンの活性化が起こる様に巧妙に調節されており、その細胞内刺激伝達系はintegrin inside-out signalingと呼ばれている。我々はそのintegrin inside-out signalingに関わる活性化型Rap1に結合するアダプター蛋白としてRIAMを発見し、RIAMがインテグリンの活性化に寄与する事をRNA干渉によるノックダウンを用いて培養細胞の実験系で証明してきた。しかし、この実験系ではRIAMのノックダウンではインテグリンαIIbβ3のフィブリノーゲンに対する親和性が50%程度しか抑制出来なかったため、RIAMのRNA干渉によるノックダウンの問題であるか、RIAM以外にもRap1の効果器がintegrin inside-out signalingに存在する事によるのか明らかではなかった。そこで、我々は血小板特異的なRIAM欠損マウスを作製し、その血小板機能を検討する事とした。RIAM欠損血小板の各種血小板活性惹起剤に対するフィブリノーゲン結合能をフローサイトメーターで検討した。いずれの血小板活性惹起剤においてもフィブリノーゲン結合能が低下している事が確認されたが、その程度は前述のRNA干渉によるノックダウンを用いた培養細胞の実験系と同様に3040%の活性が残存しており、RIAM以外にもRap1の効果器が存在している可能性が示唆された。

しかし、この実験系ではRIAMのノックダウンではインテグリンαIIbβ3のフィブリノーゲンに対する親和性が50%程度しか抑制出来なかったため、RIAMのRNA干渉によるノックダウンの問題であるか、RIAM以外にもRap1の効果器がintegrin inside-out signalingに存在する事によるのか明らかではなかった。そこで、我々は血小板特異的なRIAM欠損マウスを作製し、その血小板機能を検討する事とした。RIAM欠損血小板の各種血小板活性惹起剤に対するフィブリノーゲン結合能をフローサイトメーターで検討した。いずれの血小板活性惹起剤においてもフィブリノーゲン結合能が低下している事が確認されたが、その程度は前述のRNA干渉によるノックダウンを用いた培養細胞の実験系と同様に3040%の活性が残存しており、RIAM以外にもRap1の効果器が存在している可能性が示唆された。ES細胞からRIAM欠損マウスの作製が予想以上に時間がかかり、今年度予定していたRIAM欠損血小板の機能検討まで研究を進める事が出来なかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。RIAM欠損マウスの作製が終了したのち、今年度予定していたRIAM欠損血小板の機能検討を行う。
直接測定と間接測定を利用した標準模型を超える物理の探求

今年度は、昨年度に引き続き間接測定に着目した研究を行った。特に、ミューオンの異常磁気モーメントに注目した。まず、新しいレプトンを含む模型を考察した。この模型では、比較的大きな新しいレプトンとミューオンの結合を持つ場合にミューオンの異常磁気モーメントの不一致を説明できる。ただし、その結合パラメータの大きさは実験で制限される。本研究以前の最も厳しい制限は、電弱精密測定によるものであった。本研究では、ハドロン、特にπ中間子の崩壊現象で上記の結合を強く制限できることに着目した。解析の結果、現在のπ中間子の崩壊現象による制限と電弱精密測定による制限は同程度であるだけでなく、近い将来はπ中間子の崩壊現象によるものがより強い制限を与える見通しであることを明らかにした。次に、超対称模型の考察も行った。本研究では、ミューオンの異常磁気モーメントだけでなく、暗黒物質にも焦点を当てた。現在の暗黒物質の残存量を超対称模型の枠内で説明する場合、いくつかの特徴的なシナリオの場合のみ許される。本研究では、ミューオンの異常磁気モーメントの不一致および暗黒物質の残存量の両方を説明可能なパラメータ領域の特定を行った。加えて、特定した領域を将来実験でどのように探索するかの考察も行った。加えて、ヒッグス粒子とDi-photonの結合を軸とした研究も行った。この結合は、将来のLHC実験とILC実験の結果を組み合わせることにより非常に良い精度で測定されると期待されている。超対称模型の場合、大きな右巻き・左巻き混合を持つスタウが軽い場合にこの結合が大きくなる。ただし、混合の大きさは真空の安定性条件により上限が存在する。本研究では、真空の安定性条件をもとに結合を大きく変えるスタウの質量領域を特定し、その特定した領域を将来実験でどのように探索するかを議論した。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、ミュー粒子の異常磁気モーメント(Muon g-2)の実験値を説明する超対称模型の検証可能性に関する研究を行った。本研究では、超対称性理論の模型に依らない系統的な探求法を理解することが目的である。Muon g-2を説明する超対称模型の寄与は、典型的に2つある。それらを、1.チャージーノが寄与する場合、2.ニュートラリーノが寄与する場合、と呼ぶ。申請者はそれら特徴的な場合に焦点をあてて系統的な探求法の議論を行った。1.の場合、多く(特に3つ)のレプトンが終状態にあるシグナルが有効であること、および現在のLHC実験のデータですでに一部の超対称模型の質量領域が排除されていることを示した。さらに、LHC実験が14TeVにアップグレードされた場合の議論も行い、主要な超対称模型の質量領域がほとんど探索可能であることも分かった。この結果、Muon g-2を尊重した上でのLHC現象論の有効性が認知されることになった。2.の場合、スカラーポテンシャルの安定性に着目し、その条件から新粒子の質量領域に強い制限を課すことができることを示した。よって、Muon g-2の実験値を説明する寄与が超対称粒子であるならば、LHC、ILC実験で新粒子を発見できることが期待される。また、新粒子の質量が重い場合が、レプトンフレーバーやCPの破れの実験による高感度の探索が期待されることも示しており、新粒子の質量に応じて相補的な探索が可能であることも示した。さらに、そのような新粒子が軽い質量領域に存在する場合、ヒッグス粒子の崩壊率が標準模型の予言値から変化する可能性がある。特に、ILC実験の初期までの知識を用いた系統的な探索法も申請者は議論し、加速器実験の新粒子探索能力を詳細に理解した。

本研究では、真空の安定性条件をもとに結合を大きく変えるスタウの質量領域を特定し、その特定した領域を将来実験でどのように探索するかを議論した。26年度が最終年度であるため、記入しない。間接測定により制限される超対称標準模型のパラメータ領域の特定が迅速に行えた。また、真空の準安定性という観点が系統的な探索法の確立に有用に働いた。本年度は、LHC実験における将来の感度を議論する。14TeV LHCで有望なシグナルに対して数値シミュレーションを行い、どの質量領域の新粒子がどの段階で発見・排除可能かを評価する。
藍色細菌時計タンパク質KaiBの構造と機能の解明

Kai生物時計機構が時間情報を生み出す機構を明らかにするため、藍色細菌の時計システムを構成するKaiA、KaiB、KaiCおよびSasAの複合体が時間振動中にどのように変化していくかを解析した。また、高い協同性を持って6分子のKaiBが6量体リングのKaiC上に配置されることにより、SasA-KaiC複合体形成を阻害すると考えられる。従って、KaiBがKai時計システムの制御に非常に重要な働きを持つことを明らかにした。藍色細菌の時計タンパク質は、KaiA、KaiBおよびKaiCから構成され、3つのタンパク質によって時間振動が生み出される。KaiAおよびKaiBはKaiCと相互作用うる。これに加え、時計関連タンパク質SasAもまた、KaiCと相互作用する。KaiBとSasAはKaiCに対して競合することが分かっており、KaiA、KaiBおよびSasAは、KaiCに対し独立して相互作用するのではなく、相互に影響しあっていると考えられる。本研究では、KaiB-KaiC複合体、KaiA-KaiC複合体およびSasA-KaiC複合体の構造解析を行い、それぞれのタンパク質の相互作用部位はどこで有るのか、また、個々のタンパク質の相互作用にともなってどのようなKaiCの構造変化が起こるかを明らかにする。これによって、KaiCを含めた4つのタンパク質の複合体の形成が、時間振動中にどのように変化していくかを解明する。平成27年度の研究において、KaiB-KaiC複合体、SasA-KaiC複合体および、単独での構造が未解明であるSasAの結晶作製を試みた。現在、SasAの結晶が得られており、構造解析を進めている。また、SasAおよびSasA-KaiC複合体を、タンパク質複合体の正確な分子量を見積もることができる超分子質量分析法により解析した。これまでSasAは、ゲルろ過クロマトグラフィー法による解析から3量体と考えられていたが、超分子質量分析法により2量体であることが明かとなった。一方、SasA-KaiC複合体の解析から、SasAはKaiC6量体に対し2-6分子と複数分子が結合することを明らかにした。今後、これらの知見を踏まえて、Kaiタンパク質複合体を対象とした構造解析を行う予定である。構造が未解明であった、SasAの結晶作製に成功した。この結晶から、2.6 Åの分解能のデータが得られた。SasAはヒスチジンキナーゼに分類されるため、既知のヒスチジンキナーゼのデータをもとに、分子置換法による構造解明を試みたが、分子置換法では構造は得られなかった。これは、既知のヒスチジンキナーゼとSasAの構造が異なるためと考えられ、現在、セレノメチオニンを導入したSasAの結晶作製を試みている。平成27年度の研究として計画していた、KaiB-KaiC複合体の結晶構造解析のために、現在、結晶候補が得られており、現在2次スクリーニングを進めている。SasA-KaiC複合体のX線結晶構造解析のために、様々なSasA変異体(SasAの擬似リン酸化変異体、擬似脱リン酸化型変異体、SasAのKaiC相互作用ドメイン変異体)を発現するコンストラクトを作製した。現在、様々な組み合わせでの結晶化を試みている。SasA-KaiC複合体の溶液散乱法による解析に先立って、表面プラズモン共鳴(SPR)によるKaiCおよびSasAのリン酸化状態の変化にともなう結合親和性への影響の解析、超分子質量分析法による化学量論の決定を進めている。Kaiタンパク質複合体の結晶は得られていないが、SasA単独の結晶が得られたこと、また、結晶構造解析以外の解析が進んでいることから、概ね順調に進行していると考える。KaiAおよびKaiBはKaiCと相互作用し、時計関連タンパク質SasAもまた、KaiCと相互作用する。本研究では、Kai生物時計機構が時間情報を生み出す機構を明らかにするために、Kaiタンパク質複合体の構造解析を行った。1KaiBとKaiCの相互作用において、抗リン酸化変異体(KaiCDT)が最も効率よく複合体を形成することが明らかになった。超分子質量分析法により、KaiBはKaiCDT6量体に対し、高い協同性をもって6分子結合することを明らかにした。さらに、中性子小角散乱法により、KaiC6量体上に6分子のKaiBがリング上に配置されていることを見出した。この相互作用界面は発信系に関わるSasAとKaiCの相互作用界面を完全に覆い隠すものであったため、KaiBの強い正の協同生によって、SasAが一斉に解離するという発信メカニズムが想定される。3SasA-KaiC複合体のキャラクタライズを行った。超分子質量分析によりSasAはKaiBのような協同性は示さず、KaiC6量体に対し結合する分子数が濃度依存的に増えていくことが明らかになった。平成28年度は、SasAの構造解析を継続して進め、構造が明らかになった場合はその構造をもとに、SasAの機能の考察を行う。

また、KaiB-KaiC複合体、SasA-KaiC複合体の構造解析の研究を引き続き進める。表面プラズモン共鳴(SPR)によるKaiCおよびSasAのリン酸化状態の変化にともなう結合親和性への影響の解析や超分子質量分析法による化学量論の知見をもとに、各タンパク質の適した組み合わせを決定し、構造解析を進める。さらには、KaiB-KaiC複合体に対するKaiAの結合の影響を解析することも計画している。こうしたKaiタンパク質の相互作用の解析を通じて、本研究では、時計タンパク質の概日リズム発動の分子機構の解明を目指す。生化学共同研究者が名古屋市立大学に別件で来た際に研究打ち合わせを行ったため、共同研究者(岡崎および京都)との研究打ち合わせのための計上した「旅費」が、研究計画より低かった。また、研究成果を発表するための費用(論文の校閲費、投稿料、別刷り費)を「その他」に計上していたが、研究の進行がやや遅れたため、論文投稿まで至らなかった。以上の理由により、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、平成28年度において、研究成果を発表するため費用、学会参加のための旅費、研究成果を発表するための費用(論文の校閲費、投稿料、別刷り費)に用いる。
「都心回帰」時代における大都市の構造変容-大阪市を事例として

日本の大都市では2000年を画期として、長らく続いた人口の郊外化がおわり、人口が都心部に向かう都心回帰といわれる状況がみられる。その原因は、不況により都心地域の地価が下がり、オフィス需要が減少し、余った土地に大型のマンションが建てられ、新しい住民の居住が促進されたためである。本研究では、これらの人口の都心回帰により大阪市における地域社会の構造変容について調査分析を行った。特に都心区における新しい住民と古くから住んでいた住民との関係について、大阪市特有の地域住民組織である「地域振興会」(振興町会や連合振興町会)に焦点をあて、その連合会長らに面接調査を行った。結果として、新住民の地域振興会への参加は少なく、旧住民中心に運営されてきた振興町会の側も新住民への対応に苦慮していること、新旧住民間の交流やコミュニティの形成が課題となっていることが判明した。本研究の目的は、2000年以降に大阪市で生じた構造変容を「都心回帰」現象としてとらえ、戦後からの資料、統計データによりその原因を解明するとともに、国内外の大都市との比較を行いながら大阪の「都心回帰」現象の特質を明らかにすることである。初年度(平成20年度)は、(1)大阪および他の地方大都市における「都心回帰」現象をとらえるための統計データの収集およびそれらの分析、(2)社会学、地理学、経済学、都市政策学などの諸分野の文献・資料を解読し、21世紀初頭における都市社会の動態をとらえるための理論的枠組や具体的な都市地域に関する先行業績の検討を行った。また、(3)本研究の主要なフィールドである大阪市の現況を把握し、アンケート調査やフィールド・ワークを実施するための予備調査として、大阪梅田周辺、鶴橋・コリアンタウン、ベイエリアの大規模開発地域、天神橋筋商店街・空堀通商店街などの商業地域を踏査した。さらに(4)福岡市・仙台市などの地方大都市、シェフィールド・マンチェスター・リヴァプール・バーミンガムなどの英国の諸都市を訪問し、インタビューおよび資料の収集を行った。これらにより、大阪の「都心回帰」の特徴を析出するための基礎的な資料と分析視角を得ることができた。これらの研究成果や分析視角の共有をはかるために、分担者・研究協力者全員による研究会を5回、小研究会を4回開催した。本研究の目的は、とりわけ2000年以降に大阪市で生じた構造変容を「都心回帰」現象としてとらえ、戦後からの統計的な資料を分析して解明するとともに、国内外の諸都市との比較を行いながら大阪の「都心回帰」現象の特質を明らかにすることである。二年目にあたる平成21年度では、初年度に続き、大阪市および他の諸都市における「都心回帰」現象をとらえるために社会学、地理学、経済学、都市政策学などの諸分野の文献・著作を検討し、現代の都市社会をとらえるための理論的枠組や具体的な地域状況に関する先行研究の検討を行った。国際的な比較のために、韓国のソウル市とプサン市を訪問し、これらの都市の都心と郊外との関係について市役所等で資料を入手した。また、本研究の主要なフィールドである大阪市の現況を把握するため、1)大阪市北区の連合振興町会長へのインタビュー調査、2)大阪市北区の高層マンション住民に対するアンケート調査、3)大阪市住吉区の市営住宅住民に対するアンケート調査、4)大阪市中央区の商店街の役員へのインタビュー調査を実施した。さらに大阪の都心の一つであるミナミの地域イメージに関する「若者」へのアンケート調査の準備を進めているところである。これらの調査および資料の収集により、地域社会を担う諸アクター(町内会役員層、商店主、古くから地元に住む住民、マンション等の新住民など)の視点から、大阪の「都心回帰」についてのより詳細かつ具体的な状況を示すデータや知見を得ることができた。本研究グループ内での研究成果や分析視角の共有をはるため分担者・研究協力者による研究会を7回、小研究会を5回開催し、それぞれの担当者が報告を行った。これらの研究成果の一部を『中間報告』にまとめ、公刊した。2010年度は、6回の研究会・エクスカーションを要にして、大阪市の北区連合地域振興町会調査の分析、北区内の大規模マンション住民調査の分析、中央区のターミナル繁華街である難波地域の調査、大阪都市圏にある夜間中学校の調査を中心に研究を進めた。連合振興町会の調査によると、大阪市の都心区である北区は、19の連合の地区別に分析すると、おおよそ5つの地域特性を持っていることが判明した。旧北区にあたる地域は、(1)ターミナル・繁華街地区(居住民の激減)、(2)商業・業務・住宅混合地区→大規模マンション増加(居住民の急増)、

(3)商店街・中小マンション混合地区→大規模マンション増加(居住民の増加)に区分できる。また、旧大淀区の旧工場・労働者居住地区は80年代以降に住商工+集合住宅地区に変動した地区で、これは(4)公的住宅集中地区(居住民の停滞・減少)、(5)戸建・中小マンション+大規模マンション建設地区(居住民の人口増)に区分できる。マンション住民調査によると、20年以前にできたファミリータイプのマンションでは、住民のコミュニティ意識もあり町会も組織され、一定のまとまりがある。1990年代後半以降に建設された大規模マンションの住民はファミリータイプでも、コミュニティ形成の意思が弱く、また旧来の地域住民との関係も希薄である。さらに、賃貸ワンルーム・マンションの住民は、住民同士もまた地域の旧住民との関係においても交流が全くない。こうして、旧住民と都心回帰により流入してきた新住民との関係には、お互いは物理的・空間的には近接して暮らしていても、社会関係・心理的には全くの擦れ違いが見られることが判明した。年度末には、これらの研究成果を研究分担者・研究協力者の協力を得て『「都心回帰」時代における大都市の構造変容-大阪市を事例として-』と題した報告書(360頁)を刊行した。
筋萎縮性側索硬化症の球麻痺症状と呼吸機能の評価に基づく気道ケア法の選択基準

本研究は、研究期間を4年として申請し、1.神経専門病院外来で医療処置を有しないALS患者の球麻痺症状、呼吸機能、随伴症状の前向き調査、2.神経専門病院入院中(在宅療養中を含む)の人工呼吸管理を要するALS患者の球麻痺症状と呼吸機能の横断的な実態調査を行う。ALSの臨床経過における球麻痺症状と呼吸機能を非侵襲的な検査によって測定し、医学、歯学、工学、難病看護学らの有識者の総合力で詳細に分析する。