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『赤と黒』の創作とジャーナリズム

なお,『ヴァニナ・ヴァニニ』の原稿執筆の時期を探るうえで重要な決め手となったのは,「コンスチテュショネル」紙に掲載された炭焼党に関する記事である。これによって王政復古末期にスタンダールが新聞記事を創作の取材源として重用していることがさらに裏付けられたと考える。以上の研究成果は,九州大学フランス語フランス文学会「ステラ」(第25号)において公表している。研究の最終年度にあたり、前2年間に蒐集した資料のうち、『赤と黒』第2部の校正期間に該当する1830年6月から11月初旬までに発行された主要新聞と文芸誌の分析が上半期の作業の中心となった(この過程において補足的にフランスの国立図書館から資料を入手)。7月革命の勃発とそれに続く政治体制の改革という社会的・政治的な動乱期にあって、言論界においては共和主義・自由主義陣営の勢いが増し、反対に王党派は世論形成の主導権を失う。こうした状況の変化がどのように物語内容の修正に反映されたのかを検証した。まずスタンダールの書簡や備忘の記述を考察した結果、彼が7月革命を契機として原稿の内容に修正を施したこと、そして修正の中核をなしたのが小説の第2部で登場する女主人公マチルド・ド・ラ・モールの人物造型であった可能性を指摘し、第2部の校正作業の長期化がもっぱら修正作業に起因するという仮説を立てた。かかる第2部修正過程の全体像を示したうえで、新聞各紙の記事と照らし合わせながら各章の修正時期とその内容の検証を進めた。次いで下半期においては、これまでの研究成果の総括に着手し、新聞記事にもとづくスタンダールの創作手法の特徴を整理したうえで、積み残された課題と今後の研究の展望を検討し、研究報告書にまとめるべく鋭意作業中である。
教示行為を軸とした自閉症教育の開発と評価：教えられるより教えたほうが賢くなる

本研究の目的は,自閉症スペクトラム障害児が教え手となって他児を教える授業を開発し,その評価を行うことであった。研究の結果,自閉症児が教え手になる授業を複数,開発・実施することが可能となった。(1)ノリツッコミを活動内容とし,2人の自閉症児が教えあう授業,(2)6人の障害児が,創作熟語(村上・赤木,2011)を用いて,相互教示を行う授業を実施できた。このような授業の結果,他児にわかりやすく説明することや,社会的相互作用を維持しようとする行為が見られ,授業の効果が確認された。本研究の目的は,自閉症スペクトラム障害児(以下,自閉症児とする)が他児に教えることの教育方法の開発とその評価を行うことである。具体的には,小学校・特別支援学級に在籍する自閉症児が「出題者」役になったり,「説明者」役になる教育方法を開発・実施・評価を行う。今年度は,主に自閉症児どうしの相互教示行為が展開する教育方法の開発について研究を行った。ある小学校の特別支援学級において,自閉症児を含めた障害児(合計6名)どうしの相互教示行為が展開する授業を観察した。その結果,(1)ほとんどの時間において全ての児童が教壇に立っていた,(2)児童同士での指名ー被指名関係の成立が見られた,(3)児童が発問→別の児童が解答→発問した児童が評価,というサイクルが展開していた。以上の結果から,自閉症児を含めた児童どうしの相互教示行為が成立していた。発達差・障害の違いがあるにもかかわらず,児童どうしにおいて相互教示行為が成立したことは大変興味深い結果といえる。このような授業が成立した背景としては,いくつかの理由が考えられるが,最大の要因は,「解答を知らなくても発問できる授業構造」の設計にあると思われる。そのため,知的に重度の子どもでも教えることが可能になった。次年度以降は,このような授業の結果,子どもにどのような効果があるのかを実証的に検討していく。本年度は,これまでの研究をとりまとめ,いくつかの学会で発表を行った。具体的には,2つの成果にまとめられる。1つは,特殊教育学会51回大会において,「自閉症教育の新展開:ノリツッコミの授業を通して」と題するシンポジウムを企画し,また,実践者とともに話題提供を行った。そのなかで,自閉症スペクトラム障害のある児童2名が,教えあいながら,ネタを考え,また,ノリツッコミの方法について教えあう姿が見られた。このように自閉症児が教えあいながら,創造性を発揮する姿は,これまでの自閉症教育ではほとんど報告されておらず,貴重な知見といえる。2つは,発達心理学会25回大会の編集委員会企画シンポジウムにおいて「インパクト中心主義から考える「発達心理学研究」の未来:良質な教育実践から立ち上がる発達・障害理論」と題する発表を行った。そのなかで,自閉症どうしが教えあう教育実践を報告した。そのうえで,これらの実践は,発達・障害理論では説明がつきにくい事象であり,だからこそ,発達・障害理論を拡張する可能性があることを主張した。本年度は,大きくは2つの研究を行った。1つは,小学校・特別支援学級における自閉症スペクトラム障害児2名を対象とした授業観察である。5月から7月にかけて週1回,計10回の授業観察を行った。その結果,自閉症スペクトラム障害児が,徐々に授業のなかで,教示者役になることが増加した。その背景には,教示者が,何を説明するかという形式が明確になっているとともに,聞き手役の子どもも,何を聞いて質問するのかが明確になっていることがあると示唆された。本研究の途中経過を,2012年3月に開催された発達心理学会で発表した。2つは,特別支援学校において,6名が参加する授業での経過を2か月間,12回にわたって観察した。対象児童は,発達的には1歳から4歳までの自閉症スペクトラム障害児,および知的障害児であった。当初は,児童間の相互交渉がみられにくく,教員からの指示が多い授業であった。しかし,経過を追うごとに,児童間の相互交渉が見られるようになった。とくに,発達的に3歳・4歳の児童は,他者に対して席に座るように伝えたり,または,他児ができないときに,やり方を教えるなど積極的教示行為がみられるようになった。その背景として,教師が開発した「キャリア協立板」と呼ばれる,児童同志の相互交渉を促す教具の存在が大きいことが示唆された。以上をもとに,次年度以降に,教示行為を軸とした教育実践の理論化を図る予定である。本研究の目的の一番のポイントである「自閉症児が他児童に教える」という教育方法の開発とその成立のポイントを解明できたことから,研究は順調であるといえる。

ただ,一方で,開発された教育方法の評価については,まだ解明できていない。そのため,計画以上に進んでいるとは評価できなかった。授業観察研究を今年度は2つ行うことによって,本研究の目的である教示行為を軸とした実践を発見・確認できているため。次年度は,新たに解明できた教育方法の評価について研究を進めていく。そのために,評価方法の基準をより明確に検討・確定し,そのうえで,実際に子どもたちにいくつかの課題を実施して,教育方法の評価を行っていく。今年度,次年度は,実際に操作可能な実験的研究を行う必要があると考えている。そのため,定型発達児が属する保育園や,自閉症スペクトラム障害のある児童が在籍する特別支援学級に依頼し,内諾を得ている段階である。夏以降に,実験的研究を開始する予定である。次年度の研究費の使用は,主に次の3点である。1点目は,国際学会(アジア太平洋自閉症学会)への参加旅費である。2点目は,研究実施のために,フィールド(小学校や特別支援学校)に行くための旅費である。3点目は,分析のためのパソコンなど電子機器の購入費用である。大きくは,3つにわかれて研究費を使用する予定である。1つは,研究遂行のために依頼している保育園や小学校に行くための旅費である。2つは,国内外の学会で成果発表するための旅費である。3つは,研究遂行に必要なビデオ機器や検査道具などを購入するための費用である。
未明四大名家の思想的研究

本(平成10)年度は、明末四大名家の心性論に関し、藕益智旭の『首楞厳経』解釈、および明末四大名家の『金剛般若経』理解という二つの問題を考察した。前者については、教判論に焦点を当てて考察した結果、智旭は『首楞厳経』を第三方等時に配当するという当時の天台教学において主流であった教判論を自らも踏襲しつつ、五時八教判における「通の五時」という概念を活用し発展させ、『首楞厳経』を実質的には法華涅槃と同等であると判定しており、このことは、智旭が当時の天台教学を自らの思想的枠組みとした上で、『首楞厳経』を重視し高く評価していたことを意味することを解明した。そして、この研究成果を、叡山学会・日本宗教学会・天台学会の大会において、「藕益智旭の『首楞厳経』解釈」という題で発表した。後者については、『金剛般若経』の重要句「応無所住而生其心」の解釈について、宋・明・清代の注釈の変遷をたどりつつ考察した結果、『金剛般若経』の思想的解釈は、唐代の黎明期・宗代の発展期・明代の完成期・清代の爛熟期、という四期に大別することができ、明末四大名家の思想は、当時主流であった禅宗系統の自性清浄心説による解釈を中心とするが、同時に、教禅一致を主張し「教」に重点を置いた理解をするものもあったことを解明した。そして、この研究成果を、「明清代中国仏教における『金剛経』」という題の論文を執筆して提示した。本(平成9)年度は、明末四大名家の一人、藕益智旭の心性論に関し、戒律思想における戒体論の面から考察した。まず基礎作業として、智〓から智旭に至る中国天台諸師の戒体論の変遷を考察した。その結果、智〓が「心法戒体説」と「色法戒体説」という矛盾する二説を述べたことにより、戒体論の問題から発生し、歴代の諸師はこの二説の矛盾を解決する必要性に迫られ、仁岳が初めて統合的解釈に成功して以降、諸師は心法戒体説を優位に置きながら、さまざまな統合的解釈を試みたという思想史における流れを確認した。以上のような戒体論の歴史を踏まえた上で、智〓の『菩薩戒疏』及び智旭の『梵網経玄義』・『梵網経合註』を分析した結果、次のようなことが判明した。『菩薩戒疏』が「三重玄義」を用いて『梵網経』を解釈し、その一つ「出体」において「色法戒体説」を述べるのに対し、『梵網経玄義』では「五重玄義」を用い、『菩薩戒疏』の「色法戒体説」を「宗」に属するものとし、自性清浄・無犯無持・無得無失である「心地」を『梵網経』の「経体」として、「心法戒体説」が優位に立つ形での両者の統合的解釈を行っている。以上より、智旭は『梵網経』解釈において天台教学を採用するものの、その戒体論には、如来蔵自性清浄心説に基づく「心地」の重視という特徴が見られることを解明した。この解釈の背景には、「禅」、『首楞厳経』、「陽明学」といった己心重視の唯心主義が当時の思潮としてあり、これらに影響された天台教学の実質的な「山外派化」も、智旭の天台思想に大きな影響を与えたことが推測される。
昆虫体表付着花粉の直接遺伝解析による熱帯林一斉開花における送粉システムの解明

新たに開発した花粉一粒の直接遺伝解析を用いて、個々の訪花昆虫に付着した花粉一粒ごとの遺伝的組成を評価することで、東南アジア熱帯雨林の一斉開花現象における送粉システムの解明を試みた。その結果、東南アジアの熱帯雨林では、アザミウマを中心とした食物連鎖網に基盤をなす他殖種子の生産によって森林の更新が行われていることが明らかとなった。東南アジア地域の熱帯雨林では、「一斉開花」と呼ばれる不定期に生じる集団開花現象を通して種子の生産および森林の更新が行なわれる。こうした多様な植物種による同調的な開花は膨大な量の送粉者を必要とするが、不定期に生じる開花は数年にわたる非開花期の餌資源の減少によって、花資源を報酬として花粉の運搬を担う送粉者を減少させる。そのため、どのようなシステムによってこの送粉者不足を補い、種子の大量生産を行なっているのか?といった問題は、熱帯林における長い間未解決のままの大きな疑問の一つとなっている。本申請課題は、新たに開発した花粉1粒の直接遺伝解析を用いて、個々の訪花昆虫に付着した花粉の遺伝的組成を評価することで、他家受粉に関わる送粉者や一斉開花時の送粉システムを明らかにすることを目的としたものである。本年度は、訪花昆虫の約6割を占めるアザミウマの体表に付着した398花粉について、マイクラサテライト遺伝子座8座を用いて解析を行い、熱帯雨林における主要な送粉者と考えられてきたアザミウマの送粉貢献度を評価した。その結果、約9割の花粉が昆虫を採集した樹木個体に由来すること、すなわちアザミウマは発芽率の低い自殖種子の生産にしか貢献しておらず、熱帯林の次世代を担う種子の生産には寄与していないことが明らかとなった。一方で、アザミウマを捕食するカメムシ類も多く採集できたことから、アザミウマは分散能力の高い捕食者を開花個体に誘引することで、間接的に他殖種子の生産に貢献している可能性が示唆された。来年度以降、カメムシ類をはじめとする他の訪花昆虫種の送粉貢献度を評価するで、熱帯林における植物と昆虫の共進化や植物個体群の維持機構の解明に取り組む予定である。得られる成果は、森林伐採が止まない熱帯林において、「植物-送粉者相互作用」の保全の観点から、持続的な熱帯林管理へ向けた新たな指標を提示するものであると考える。東南アジアの熱帯雨林では、「一斉開花」と呼ばれる不定期に生じる集団開花現象を通して種子の生産が行なわれる。そのため、どのようなシステムによってこの送粉者不足を補い、種子の大量生産を行なっているのか?といった問題は、熱帯林における長い間未解決のままの大きな疑問の一つであった。本申請課題は、新たに開発した花粉一粒の直接遺伝解析を用いて、個々の訪花昆虫に付着した花粉の遺伝的組成を評価することで、一斉開花時の送粉システムを明らかにすることを目的としたものである。21年度は、主要な送粉者と考えられてきたアザミウマの体表付着花粉について遺伝解析を行い、アザミウマが発芽率の低い自殖種子の生産にしか貢献していないこと明らかにした。本年度、同様の手法を用いて、アザミウマを捕食するカメムシ類はじめとする他の訪花昆虫種の送粉貢献度を評価した結果、カメムシ類の体表付着花粉において高い遺伝的多様性が確認できた。すなわち、東南アジアの熱帯雨林では、アザミウマを中心とした食物連鎖網に基盤をなす他殖種子の生産によって、森林の更新が行われていることが示唆された。最終年度では、実際に生産された種子や生存実生の遺伝解析によって熱帯林構成樹種における近交弱勢の影響を明らかにすることで、森林の更新に寄与した送粉者や送粉システムの解明を行う予定である。

平成21-23年度までの実施期間において、個々の訪花昆虫に付着した花粉および生産された種子の遺伝解析を行なった結果、(1)これまで主要な送粉者と考えられてきたアザミウマが発芽率の低い自殖種子の生産にしか貢献していないこと、(2)アザミウマを捕食するカメムシ類の体表付着花粉において高い遺伝的多様性が確認できることが明らかとなり、東南アジアの熱帯雨林では、アザミウマを中心とした食物連鎖網に基盤をなす他殖種子の生産によって森林の更新が行われていることが明らかとなった。本課題によって得られた成果は、森林伐採が止まない熱帯雨林において、「植物-送粉者相互作用」の保全の観点から、持続的な熱帯林管理へ向けた新たな指標を提示するものであると考えられた。
最先端の南極大型大気レーダーを用いた極中間圏雲と中間圏大気波動の物理の解明

衛星による雲観測データを用いて、成層圏突然昇温(SSW)時の雲出現頻度に注目したデータ解析を行った。その結果、SSW時に対流圏上層の雲頻度が減少することを見出した。このような雲頻度の減少は、極域下部成層圏から上部対流圏において残差平均下降流が強化されているときに、顕著であった。このときには、極域上部対流圏において温度及び静的安定度の上昇、対流圏界面の下降が見られた。これらのSSW後の変動は残差平均下降流の強化で説明できる。さらに、近年提案された3次元残差平均流の理論式を用いて、残差平均鉛直流の地域性について調べた。雲頻度の減少が見られた地域で、下降流が卓越することが分かった。この結果は、成層圏の残差平均流の水平分布が雲の水平分布に影響を与える可能性を示している。この研究成果について、Journal of Geophysical ReseIrchに論文を投稿済みである。オーストラリア南極局から提供された、南極Davis基地での観測データを用いた極中間圏雲(PMC)と温度移流の関係についての解析を行った。温度風の関係を用いて、水平風の鉛直プロファイルからの温度移流の推定を試みた。輝度の高いPMCが出現している時、水平温度移流による冷却率が、平年値と比べて、2倍程度大きくなっていることが明らかになった。この研究成果と咋年度までのDavis基地の観測に基づく研究を総合した論文を、現在準備中である。これまでの博士課程で得られた研究成果を総合して、博士論文としてまとめた。(抄録なし)極成層圏雲(Polar stratospheric cloud、以下PSC)は冬季極域下部成層圏に出現する雲であり、オゾンホール形成において重要な役割を果たすことが知られている。申請者は修士課程において、複数の衛星観測データと再解析データを使ったデータ解析を行い、PSCに惑星規模波動、総観規模波動、重力波のそれぞれが与える影響の定量化を行った。本年度は、この結果をリファインし、投稿論文としてまとめ、Atmospheric Chemistry and Physicsに出版した。次に、先行研究で指摘されている、対流圏の雲とPSCの同時出現についてのメカニズムの解明を目的としたデータ解析を行った。統計的に調べてみると、PSCと同時に出現する雲は、対流圏というよりも、対流圏界面およびその直上に位置していることが分かった。次に、メカニズムの解明のために、渦位を用いた解析を行った。その結果、ブロッキング高気圧が存在するときに、対流圏上層の雲とPSCが同時に出現する頻度が高いことが分かった。ブロッキング高気圧は背が高いため、中部成層圏まで負の温度アノマリが至っていることも明らかにできた。これらの成果について、複数の国内学会で発表済みであり、近々、論文として投稿予定である。地球惑星科学専攻における「組織的な若手研究者海外派遣プログラム」を利用して、約1ヶ月間、Australian Antarctic Divisionでのインターンシップに参加した。そこで、南極Davis基地にあるライダーによる極中間圏雲(Polar Mesospheric cloud、以下、PMC)の観測データ、及びMFレーダーによる水平風の観測データを用いた解析を行った。具体的には、PMCの時空間変動と水平風の関係や、その関係の季節変化に注目した解析を行った。また、成層圏重力波の活動度とPMCの輝度の変動の解析を行った。前年度、南半球における対流圏上層の雲(UC)と極成層圏雲(PSC)の同時出現についてのメカニズムの解明を目的としたデータ解析を行い、同時出現の機構において、対流圏のブロッキング高気圧(BH)が主要な役割を担うことを示した。今年度は、衛星観測データからPSC粒子のタイプを判別するアルゴリズムを用いて、PSC粒子の変化を詳細に調べた。BHの上を通過した空気塊に注目すると、BHの風下では、硝酸を含む粒子の割合が増加していた。先行研究において、硝酸を含むPSCが重力落下し、硝酸濃度が低下することで、オゾン破壊物質が極域成層圏に効率的に蓄積されることが示されている。つまり、本研究は、BHがPSC出現頻度及びタイプの変化を介して、オゾンホールの変動に影響を与えることを示したことになる。この成果を論文としてまとめ、Atmospheric Chemistryand Physicsに出版した。さらに、北半球についても同様のデータ解析を行った。その結果、北半球のPSCの60%以上がUCを伴って出現しており、南半球と同じようにBHの上でPSCとUCが同時に出現しやすいことを示した。さらに、BHに伴う移流偏差と温度偏差のそれぞれの影響を調べるために、粒跡線解析を行った。その結果、断熱膨張による低温に伴ってPSCがローカルに形成されていることが分かった。これ以外にも、大気中に存在する捕捉波について理論的な研究を行った。自転角速度ベクトルの南北成分に伴うコリオリカを支配方程式に含めることを試みた結果、2種類の捕捉波を発見した。1つは東西境界に捕捉されるKelvin波であり、従来知られているKelvin波とは逆方向の南北位相速度を持ちうる。もう1つは、下部境界に捕捉されるRossby波であり、これは密度成層がない場合でも下部境界に捕捉される。この結果を投稿論文としてまとめ、SOLAに出版した。

このような雲頻度の減少は、極域下部成層圏から上部対流圏において残差平均下降流が強化されているときに、顕著であった。このときには、極域上部対流圏において温度及び静的安定度の上昇、対流圏界面の下降が見られた。これらのSSW後の変動は残差平均下降流の強化で説明できる。さらに、近年提案された3次元残差平均流の理論式を用いて、残差平均鉛直流の地域性について調べた。雲頻度の減少が見られた地域で、下降流が卓越することが分かった。この結果は、成層圏の残差平均流の水平分布が雲の水平分布に影響を与える可能性を示している。この研究成果について、Journal of Geophysical ReseIrchに論文を投稿済みである。オーストラリア南極局から提供された、南極Davis基地での観測データを用いた極中間圏雲(PMC)と温度移流の関係についての解析を行った。温度風の関係を用いて、水平風の鉛直プロファイルからの温度移流の推定を試みた。輝度の高いPMCが出現している時、水平温度移流による冷却率が、平年値と比べて、2倍程度大きくなっていることが明らかになった。この研究成果と咋年度までのDavis基地の観測に基づく研究を総合した論文を、現在準備中である。これまでの博士課程で得られた研究成果を総合して、博士論文としてまとめた。当初計画では、衛星データを含めたPMCの解析をメインに進める予定であったが、本年度は修士課程の研究テーマであったPSCの解析の洗練と更なる発展に、主に力を注いだ。その研究成果を論文としてまとめることができた。PMCの研究についても、AADでのインターンシップ中に、Davis基地のMFレーダーのデータを使った解析が行えたので、南極昭和基地大型大気レーダー(PANSYレーダー)が本格稼働した時には、2地点間の比較も含めて、スムーズにデータの解析が進められると考えている。当初計画では、衛星データを含めた南極昭和基地大型大気レーダー(PANSYレーダー)の解析を進める予定であったが、本年度は、前年度に得られたPSCの解析結果をまとめ、論文として出版した。さらに、中間圏観測データの理論的解釈の上で必要となる、捕捉波について研究を行い、この成果も論文として受理されている。PANSYレーダーの観測は2012年4月末に開始され、申請者は観測データの1次処理を主に担当している。データの取り扱いの知識・技術を習得しており、今後の研究を迅速に進められると考えている。PMCの研究については、AADでの研究成果に加えて、衛星によるPMC観測データや、今年度末に本格稼動が予定されている、PANSYレーダーによる観測を組み合わせて、さらに発展させる予定である。PSCについては、偏光率と後方散乱比を用いたPSCの組成判別を行い、ブロッキング高気圧がPSCの組成に与える影響を調べる予定である。極中間圏雲(PMC)の研究については、昨年度までに行っていた、南極Davis基地におけるライダーとMFレーダーによる観測データを用いて、温度移流に注目したデータ解析を行う予定である。PANSY
社会構造の地理変異から究明するアリ類におけるカスト特殊化の進化と意義

東南アジア産マガリアリ属15種の社会構造を、フタイロマガリアリ種群(メナドとフタイロ)を中心に調査した。13種は脱翅女王だけが受精産卵し、働きアリの受精嚢は欠如するか、著しく縮小していた。メナドでは、働きアリと脱翅女王が受精産卵し、女王繁殖コロニーは単女王、働きアリ繁殖コロニーは多女王であった。フタイロでは、働きアリ、脱翅女王、大型無翅女王のいずれか1個体が受精産卵する単女王制であった。個体群によってその頻度が異なり、大型無翅女王は東ジャワでのみみられ、受精働きアリが繁殖するコロニーもあった。他の調査地では、脱翅女王か受精働きアリが繁殖していた。有翅女王の体サイズに地理変異があった。真社会性昆虫における繁殖カストと労働カストの形態的特殊化は、社会組織や個体間コミュニケーションの複雑化と深く関係している。その特殊化の生態学的・行動学的・進化発生学的基盤の理解は、生物における個体間の協力関係や社会組織の進化を考えるうえで重要である。過去20年にわたる海外調査経験から見いだされたこの問題を解明する上で最も好適と思われるGnamptogenys属を主な対象として、国際共同研究によってカスト特殊化の進化とその意義を多面的に解明することを目的に調査した。平成24年度は、タイの2か所とマレー半島でG.menadensis種群を中心にGnamptogenys属各種のコロニーを探索・採集し、その社会構造の概要を調査した。タイ南部ではGnamptogenys bicolorのコロニーが採集され、従来調査した地点とは異なり、著しく体サイズが小さい有翅女王が多数生産されていることが明らかとなった。このような小型女王は社会寄生種の可能性があるため、分子生物学的手法を用いてDNAを調査したところ、コロニーメンバーとの間に相違は見いだせず、タイ南部個体群では、この小型有翅女王が繁殖しているらしいことが示された。マレー半島では、従来Gnamptogenys bicolorが生息していたマラヤ大学構内で本種を一切見いだすことが出来ず、またマレー半島各地でも一切発見できなかった。G.bicolorは熱帯雨林地域で稀な種であった。G.menadensis種群以外では、数種のコロニーが採集され、いずれも通常の有翅女王が繁殖していた。これらの比較を通じて、東南アジア産Gnamptogenys属では、有翅女王が繁殖する単女王コロニーで、コロニーサイズが20個体前後、女王と働きアリの卵巣小管数はそれぞれ4本と2本の種が大部分であるが、G.menadensis種群の2種だけが著しくコロニーサイズが大きく、卵巣小管数も多く、働きアリ繁殖が進化した特異なグループであることが明らかとなった。2013年度はタイの3か所と香港、マレーシアの1か所でGnamptogenys属のアリ類を探索しコロニーを採集した。主な結果は以下の通り。(1)香港のG. bicolor個体群は、すべて体サイズがやや大型の働きアリが繁殖しているコロニーで構成されていた。タイ北部チェンマイのドイステップでは1コロニーだけ発見され、複数の脱翅女王が繁殖していたが、チェンマイからほど近いドイチェンダオでは、いずれもやや大型の働きアリが繁殖しているコロニーだった。タイ東部でも本種を探索したが、発見することが出来なかった。インドネシアジャワ島東部でみられるような働きアリよりもはるかに巨大な無翅女王が繁殖するコロニーは、いずれの地域でも発見することは出来なかった。(2)インドネシア産もふくめて、タイの各地や香港、ベトナムなどで採集されたG. bicolorとその他の種のCOI領域の配列を解析したところ、G. bicolorはインドネシア産も含めて単系統群を構成し、同種とみなせることが判明した。また、形態から予測していた通り、G. bicolorは、G.menadensisと姉妹群を形成することが判明した。(3)有翅女王がタイ南部とタイ北部で採集したコロニーから得られた。基本的形態はかわらないが、タイ南部のものは、社会寄生種と思えるほど小型化した女王であった。無翅繁殖雌のみならず有翅雌の形態差も地域間で大きな相違があるようであったが、雄の体サイズは顕著な相違がなかった。(4)タイ産のG. bicolorを用いて働きアリと幼虫の一部をコロニーから隔離して飼育すると、やや大型の働きアリが生産される傾向が認められたが、ジャワ島東部で生産される巨大な無翅女王が生産されることはなかった。また、働きアリのうち大型個体が卵巣を発達させる傾向があった。昨年度に引き続き、タイを中心に、ベトナムおよび香港でマガリアリ属のコロニー構成についての野外調査とともに、実験室内での行動観察等を実施した。

タイでは、タイ自然史博物館のW. Jaitorong博士とともに西部(カンチャナブリ)を初めて訪問するとともに、北部(ドイチェンダオ)及び南部(トラン)を再訪して調査を実施した。ドイチェンダオでは研究協力者であるC. Peeters博士を招聘し、共同で野外調査を実施した。香港では、これまで調査した事がなかった秋期に訪問して野外調査を実施した。ベトナムではハノイ近郊を研究分担者の江口克之博士、研究協力者の山根正気博士と訪問し、野外コロニーの構成を明らかにした。また、C. Peeters博士を日本に招聘し、研究全体についての議論をするとともに、研究結果のとりまとめ等について打ち合わせた。野外調査の結果をまとめると、東南アジアのマガリアリ属のうち14種は有翅女王だけが受精産卵し働きアリはつねに処女であった。フタイロマガリアリとメナドマガリアリは多くのコロニーで働きアリが受精産卵していた。メナドマガリアリでは、僅かなコロニーで有翅女王が繁殖していたが、大部分のコロニーでは複数の働きアリが受精産卵していた。フタイロマガリアリでは、受精産卵個体の形態に甚だしい地理的変異があり、インドネシア東部では大型無翅女王か大型働きアリが受精産卵していた。インドネシア以外では大型無翅女王は発見できず、大型働きアリか有翅女王が受精産卵していた。有翅女王の形態にも地理変異があり、香港、タイ北部、ベトナムで採集された有翅女王と比べて、タイ南部の有翅女王は著しく小型であった。これら近縁種間、個体群間でみられた繁殖構造の多様性について、それぞれの地域の環境条件等を考慮して考察する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。昆虫生態学26年度が最終年度であるため、記入しない。東南アジア産Gnamptogenys属の社会構造の特性の概要が明らかになりつつあり、また興味深い社会構造を示す個体群が発見されたため。Gnamptogenys属の各種についての知見が集積してきた。またG. bicolorについては新たな個体群の調査をすることができ、さまざまな視点からの比較が可能になりつつあるため、概ね順調に進展していると判断した。東南アジア各地の調査を継続するとともに、対象種の分子分類学的研究を一層進める。系統解析:各地での調査を一層継続し、各地でGnamptogenys属のコロニーを採集し社会構造やカストの形態的特殊化に関する種間と種内の地理変異の状況を明らかにする。また形態と分子による系統解析を行い種間の系統関係を明らかにする。昨年度の本属の各種を対象にした解析結果から、香港からインドネシアまで分布しているG. bicolorはすべて同種とみなすことが出来ると判明したので、今年度は本種の種内変異に注目して分子系統地理学的研究を実施する。形態変異の解析:これまで蓄積してきた各種の標本を用いて、働きアリ・無翅女王・有翅女王・雄の外部形態変異の詳細な観察と測定を継続する。特にコロニー内のサイズ変異が著しく、なおかつ地理的な変異もあるG. bicolorとG.menadensisについては詳細な形態計測と解析を行う。
環境試料や生体試料中の硫酸イオンやりん酸イオンの選択性電極の開発に関する研究

近年、種々のイオン選択性電極が市販、研究されているが、硫酸イオンやりん酸イオンの選択性電極は開発市販されていないのが現状である。クロラニル酸バリウム塩は硫酸イオンの間接比色定量試薬として使用されている。本研究では有機化合物や高分子中の硫黄やりんの定量の簡易分析法を目的とし、クロラニル酸バリウム塩(CLB)を硫酸イオンの感応物質としてポリ塩化ビニル(PVC)に含浸した固体膜電極による硫酸イオン、感応物質を変えることにより種々の陰イオンの選択性電極を開発するものである。例えばCLBと硫酸イオンの反応はとなり、ここで生成したクロラニル酸イオン(Chl^<2->)を電気化学的に測定し、間接的に硫酸イオンを測定する方法である。感応物質としてクロラニル酸とY、Ce、La、NdおよびEu塩化物より金属クロラニル酸塩を合成し、その組成はIR分析、熱重量分析および元素分析により求めた結果、すべてのクロラニル酸塩は見かけ上9分子の結晶水を有することがわかった。また、陰イオンに対する応答性を検討した結果、クロラニル酸ランタン塩(CLL)とクロラニル酸ネオジウム塩(CLNd)はりん酸イオン、CLBは硫酸イオンに対し高い応答性を示した。そこで、硫酸イオンとりん酸イオンの応答性について詳細に検討した。ポリアリルアミンとポリエチレンイミンのクロラニル酸塩を合成し感応物質としての性能を同様に検討した結果、硫酸イオンとアルデヒドに対して応答することがわかった。これらの応答性は陰イオンに対して応答の電位勾配はホフマイスター順列に従うことより置換反応によるものと仮定した。また、イオン電界効果トランジスター(ISFET)の先端にCLB-PVCを被膜し、硫酸イオンの応答性についても検討し、同様の結果を得た。平成5年度は感応物質の合成と応答性について検討した。1)感応物質としては希土類元素、Y、La、Ce、Nd、Euのクロラニル酸塩を合成し、クロラニル酸バリウム塩と比較検討した。先ず、塩の組成について熱重量分析(TG分析)、元素分析、IR測定により測定した結果、クロラニル酸バリウム塩(CLB)は成書に報告されているように3水和物であったが、その他の希土類とのクロラニル酸塩は9水和物と思われる。2)クロラニル酸塩の中で陰イオンに対する応答性を検討した結果、クロラニル酸バリウム塩(CLB)は硫酸イオン、クロラニル酸ランタン塩(CLL)とクロラニル酸ネオジム(CLNd)はりん酸イオンと生体関連物質であるアデノシン-5′-りん酸塩(ATP、ADP、およびAMP)に対して高い応答性を示した。そこで、感応物質とPVCの組成比を調べ、CLB、CLL、及びCLNdの場合、PVC75mgに対し75mgの膜が安定した応答性を示し最適である事がわかった。しかし、CLNdは溶解性が大きく、CLLの方が感応物質としてすぐれている事がわかった。3)応答に及ぼすpHの影響はいずれの場合も、pH4からpH11の範囲で一定であった。選択性は良くなかったが、低濃度の共存イオン下では影響は小さく、有機化合物中のイオウの定量に適用し、良好な結果を得た。4)これらの膜の応答メカニズムにつき検討し、この応答性はよう化物イオン電極、すなはちシアン化物イオン選択的電極と同様のメカニズムで応答すると仮定し、遊離したクロラニル酸イオンを高速液体クロマトグラフィーで測定し、その時の起電力を測定した結果、硫酸イオン、りん酸イオンの応答は遊離したクロラニル酸に対し応答している事が判明した(これらの結果は平成6年度日本化学会67春季年会2M510、青山学院大学にて発表予定である)。

平成5年度クロラニル酸と希土類元素、Y、Ce、La、Nd、Euの塩を合成し、硫酸イオン、りん酸イオンの感応物質として検討した結果、硫酸イオンに対してはCLB、りん酸イオンに対してはCLLとCLNd塩が適していることがわかった。1)CLB、CLLおよびCLNdを感応物質としたPVC膜電極を作製し、硫酸イオンに対してはCLB、りん酸イオンに対してはCLLとCLNdが優れており、CLLとCLNdを比較した場合、感度はCLNdがCLLより高いが、溶解度が大きいため再使用、耐久性からCLLの方が感応物質として優れているように思える。2)有機化合物中の硫黄の分析に適用した結果、酸素分解フラスコ燃焼法で、試料溶液のpHは3から4に低下するために、炭酸ナトリウム塩を中和剤として用いれば再現性3%以内で定量できることがわかった。3)本電極の応答機構を調べるために遊離のクロラニル酸イオンの定量につきHPLC(uv検出)法では硫酸イオン濃度が10^<-3>以上では妨害のため測定できなかった。そこで、サイクリックポルタンメトリー(CV)法で遊離クロラニル酸イオンを測定した結果、硫酸イオン濃度の増加と共に、遊離のクロラニル酸濃度、硫酸に対する電位(emf)も大きくなることがわかった。
韓国語医療観光通訳マニユアル（仮称）

本研究の目的は、医療観光や日本在住外国人の来院現況の把握と医療通訳現場でよく使われる語やフレーズなどに基づいた実践的言語データの収集とデータを各関係機関に無料配布することである。1次と在住外国人の来院もしくは医療観光の現況に関するアンケート調査は、平成26年(2014)5月6月に行った。医療観光による外国人患者の受け入れ状況、対応できる言語、通訳士の雇用状況などに関する内容である。調査対象は医療機関、医療通訳関係機関、医療観光関係機関総62ヶ所である。回答率は42%である。2次日本在住外国人の来院もしくは医療観光の現況に関するアンケート調査は、医療機関総85ヶ所を対象とし、平成26年(2014)8月10月に実施した。総16ヶ所、総16人の有効回答を得ている。回答率は19%である。1次調査の結果を踏まえて、医療通訳の雇用状況、活動状況、待遇、問題点などに関する質問項目をいくつか追加した。受け入れ人数、国別状況、患者の目的、外国人医療における課題と医療通訳システムや医療通訳の雇用状況、活動状況、待遇、問題点などについてもまとめてみた。以上のような結果は、平成26年度科学研究費補助金(奨励研究)調査結果無料配布用資料として各関係機関に無料配布した。医療通訳に必要とされる語彙に関するアンケート調査は、医療観光だけではなく在住外国人の来院時に必要とされる語彙まで含めた。1次医療通訳に必要とされる語彙に関するアンケート調査は、医療機関や医療通訳関係機関や医療観光関係機関合わせて総62ヶ所を対象とし、総18ヶ所、総19人の有効回答を得ている。回答率は29%である。2次医療通訳に必要とされる語彙に関するアンケート調査は、医療機関総85ヶ所を対象とし、1次調査と同様に医療通訳に必要とされる語彙に関するアンケート調査を実施し、総14ヶ所、総95人の有効回答を得ている。1次と2次医療通訳に必要とされる語彙に関する調査の結果は、平成26年度科学研究費補助金(奨励研究)調査結果無料配布用小冊子『韓国語医療通訳マニュアル』を制作し、各医療機関や医療通訳関係機関、医療観光関係機関に配布した。日常生活語彙と医療通訳語彙とのギャップをハングル能力検定試験対策用の「ハングル能力検定試験出題語彙」とを対照する方法で検証し、総述べ語数の45%、総異なり語数の22%が重なっている結果を得ることができた。高いとは言えない結果であり、医療的な専門の訓練や教育を受けていない医療通訳士の場合、語彙面が医療現場で負担となっていることが分かる。
頭頚部癌における白血球増多症および高カルシウム血症の発症機序に関する研究

悪性腫瘍患者にみられる白血球増多症と高カルシウム血症の発症機序について検討した。頭頚部癌患者に発症した症例を集積し、比較すると、白血球増多症と高カルシウム血症の両症が同時に合併して発症する症例と、各々単独で発症する症例がみられ、この両症は別の機序で発症するものと考えられた。そこで、臨床的に高カルシウム血症を発症した舌癌患者から腫瘍細胞を採取し、ヌ-ドマウスに移植し、さらにその細胞を分離培養することにより高カルシウム血症の発症機序を検討した。その結果、腫瘍細胞からプロスタグランジンE_2(PGE_2)が分泌されており、このPGE_2は骨の吸収促進に働くことにより血中Ca^<2+>の上昇をきたすことが判明した。さらにPGE_2の分泌により惹起される高カルシウム血症は腫瘍の増大、DNA合成の促進をきたすことが明かとなった。そこでさらにVX^2細胞を用いて検討を進めたところ、VX_2細胞より分泌されるPGE_2以外にも副甲状腺ホルモン関連蛋白(PTHrP)様物質により高カルシウム血症が発症することが明かとなった。すなわち、PGEr_2またはPTHrPの上昇によりヌ-ドマウスの頭頂骨の骨髄腔は骨吸収により拡大し、さらにこの骨吸収促進作用はPG合成阻害剤インドメサシンおよび副甲状腺ホルモン拮抗剤である合成[Nle^8,Nle^<18>,Tyr^<34>]bovine PTH(3ー34)amideにより抑制を受けた。また、PGE_2やPTHrP様物質は自己分泌増殖促進因子として癌細胞の増殖に有利に作用している。しかも、この増殖促進は細胞外Ca^<2+>の細胞内の流入にともなう細胞内Ca^<2+>レベルの一過性上昇の結果によるものと推察された。すなわち、癌細胞がもつ高カルシウム血症誘発能は自身の自律性増殖に有利な環境を形成するために必要な機能の一つであると考えられる。頭頸部癌患者のうち、高カルシウム血症と顆粒球増多症を併せもつ症例を経験した。この腫瘍をヌ-ドマウスに移植増殖させ、また継代培養細胞株を樹立した。この細胞を移植されたヌ-ドマウスは腫瘍の増殖につれて高Ca血症と顆粒球増多症を発症したが、腫瘍の切除により両症状は消失した。この結果、本腫瘍細胞は腫瘍自体から分泌されるなんらかの因子がこれらの両症状を引起こしていることが推測された。しかし、臨床症例を重ねていくうちに、同一症例が高Ca血症と顆粒球増多症の両症状を同時に発症しているもののみではなく、これら両症状の1つのみを発症している症例も少なからず認められた。即ち、この両症状は別々の機序で発症している可能性が示唆された。そこで、この両症状を各々単独で発症している頭頸部癌患者の腫瘍からヌ-ドマウス可移植性腫瘍および継代培養細胞系を樹立させて、分析を行った。その結果、この細胞系は各々ヌ-ドマウスに移植すると腫瘍の増殖とともに、臨床所見と同様の高Ca血症または顆粒球増多症を発症させ、しかも腫瘍の切除よりこの症状は消失した。従って、両症状は別の発症機序に基くことが明らかとなった。そこで、高Ca血症を発症させる腫瘍細胞系を用い、同症状の発症機序を検討した。その結果、同腫瘍細胞を移植されたヌ-ドマウスの血中にプロスタグランジンE_2(PGE_2)レベルの上昇が認められた。

また、同細胞の培養上清(CM)中には高濃度のPGE_2が測定された。さらにこのCM中にはラット胎仔長管骨の骨吸収作用のあることが判明した。一方、腫瘍を移植されたヌ-ドマウスにインドメサシンを投与すると腫瘍増殖はほぼ完全に抑制され、また血中Ca濃度およびPGE_2レベルの部分的な抑制効果が認められた。即ち、本腫瘍による高Ca血症の発症および腫瘍増殖にはPGE_2が関与していると思われるが、他にもこの発症に関与する因子のあることが推測された。前回、頭頚部癌患者の臨床的検討から、白血球増多症と高カルシウム血症は別の発症機序に基くことを報告した。そこで高カルシウム血症に焦点をしぼり、その発症機序を解明する目的で高カルシウム血症を発症している舌癌細胞を臨床材料として検討を行なった。その結果、高カルシウム血症の発症には腫傷細胞自身の産生するPGE_2が大きく関与することを報告した。今回は実験的にVX_2癌細胞を用いて、高カルシウム血症の発症機序についてさらに詳細な検討を行なった。VX_2細胞をヌ-ドマウスに移植すると、腫瘍の増大とともに血清中のCa^<2+>レベルは上昇し骨髄腔は骨の吸収により拡大した。VX_2細胞をin vitroで分離培養して検討したところ、VX_2細胞はPGE_2、PGF_2α、6ーketoーPGF_1αの3種のPG_sを合成しており、さらに培養液中にPGE_2を添加すると、VX_2細胞のDNA合成は促進された。そこで、VX_2担癌ヌ-ドマウスにPG合成阻害剤インドメサシンを投与すると、血清Ca^<2+>レベルの上昇は抑制され、しかも腫瘍の増大も阻止された。しかし、腫瘍が増大し、高カルシウム血症した後ではインドメサシンの効果はみられなかった。VX_2細胞の培養上清中には透析によりPG_sを徐去しても、なお強い骨吸収活性が残存し、この骨吸収活性因子は分析結果により副甲状腺ホルモン関連蛋白(PTHrP)様物質であると考えられた。そこで培養液中にPTHrPを加えると、VX_2細胞の増殖は濃度依存性に促進した。またVX_2細胞をPTHrPで前処理すると、その直後から細胞内遊離Ca^<2+>濃度は一過性に上昇し、しかもこの細胞内Ca^<2+>の上昇は細胞外遊離Ca^<2+>の細胞内への流入によることが明らかとなった。これらの結果は、癌細胞がもつ高カルシウム血症誘発能は自身の自律性増殖に有利な環境を形成するために必要な機能の一つであると考えられた。
高角度分解能・高エネルギー分解能角度分解光電子分光を用いた低次元磁性体の研究

低次元磁性体の作製のために光電子分光装置ヘ分子線エピタキシ装置を接続した。また.立ち上げた装置を用いて主として.MnAs,CrAsなどの強磁性体の超薄膜および磁性ドットの角度分解光電子分光を行った。その結果.GaAs上に成長したCrAsでは.自然界に存在するMnP型の結晶構造とは異なりZinc Blende型の結晶構造をもつことが分かった。また角度分解光電子分光の結果は.第一原理計算の結果と良い一致を示しており.Half-Metallicになっていることが示唆された。また.磁性ドットに関しては.遷移金属の3d電子の局在が強くなっていることが観測された。この他磁性半導体GaMnAs,GaCrAsについても分子線エピタキシーを用いた作製および,角度分解光電子分光による電子状態の研究を行った。平成11年度は昨年度に立ち上げた高分解能放射光ビームラインの後に高角度分解能・高エネルギー分解能角度分解光電子分光装置の立ち上げを行った。装置は、設計どおりの性能を満たし、低温(20k)、高エネルギー分解能(33meV)高角度分解能(±0.4°)での測定が可能になった。本年度は本装置を用いて、電荷密度波を示す物質(1T-TaSe_2,TaS_2,金属-絶縁体転移を示す表面物質(Bi/Si(lll)),表面2次元金属(√<7>×√<3>In/Si(lll))について詳細な研究を行った。
カテゴリー分類におけるTE野内の処理過程の解明

人間のカテゴリー分類機能は、生活する上で非常に重要な機能である。しかしながらその神経機構はまだ分かっていない。申請者は、物体情報がサルの脳のTE野に到達する前に、イヌやネコを大まかに分類でき、TE野でイヌやネコの境界付近の細かい特徴の差から分類できるようになっていると仮説をたてた。その仮説を検証するために、TE野内に複数の電極アレイを埋め込み、多数のニューロン活動を同時記録する。さらに、ニューロン活動からモデルのパラメータを推定し、推定したパラメータを用いてニューラルネットワークモデルを構成する。これらにより、TE野内でのカテゴリー情報の処理過程が明らかになることが期待される。
全国規模のヒヤリ・ハット事例分析の結果に基づくリスクマネジメント教材の開発

本研究では、厚生労働省の医療安全対策ネットワーク整備事業で収集・公開されたヒヤリ・ハット事例をもとに、看護師が関与した「チューブ」について事例の抽出、看護師側について考えられる要因とそれ以外の要因について分析を行った。その結果、マニュアルの不遵守を含む確認不足、知識・技術不足が約半数を占めることがわかり、それに対応した看護師養成過程用のリスクマネジメント教育のあり方・方法を検討した。わが国における本格的な医療安全対策としては、近年厚生労働省を中心に数多くの措置が講じられ始めている。その中で厚生労働省の分析結果によると、問題発生の当事者としては看護師が最も多く、発見者も本人または同業者である看護師が多いという結果が報告されている。そこで本研究では、看護師養成課程用のリスクマネジメント教材の開発を目的として研究を進めているところである。【研究方法】(1)事例からの事故発生要因の抽出(2)(1)の結果を踏まえた対策の検討と教材の開発【平成18年度の活動内容】今年度は研究方法(1)の事例からの事故発生要因の抽出を行った。本研究の分析対象事例データは、厚生労働省の「医療安全対策ネットワーク事業」でこれまでに全国の医療機関から収集・ホームページ上で一般公開しているヒヤリ・ハット事例である。その中から平成16年に報告された事例で看護師が関与した事例を抽出し、事例の分類・整理を行った。その中で「チューブ管理」に焦点をあて、看護師側に考えられる要因、それ以外の要因について抽出・検討を行った。その結果、看護師側に考えられる要因としては、マニュアルの不遵守を含む確認不足、知識・技術不足(アセスメント不足を含む)が大多数を占め、中には指導・訓練の不足がうかがえる事例もあった。次年度は今回の結果から得られた事故発生要因と他の要因との関連性の検討、事故発生要因とその対策について医療機関のリスクマネジメント担当者・リスクマネジメント研究者と討論を行いながら結果の妥当性を検討する予定である。そこで本研究では、看護師養成課程用のリスクマネジメント教材の開発を目的として研究を進めている。研究計画2年目となる今年度は、1年目に行った「チューブ管理」についての分析結果を過去の研究結果と比較し、またリスクマネジメント専門家からの意見も踏まえて結果の妥当性とそれらに対する対応策の検討を行った。また並行して新たに「点滴」に関するヒヤリ・ハット事例についても分析を行った。分析データとしては、厚生労働省の医療安全対策ネットワーク整備事業(ヒヤリ・ハット事例収集等事業)で行われた、第11回集計結果(データ編)に掲載されていた記述情報1,879事例を対象とした。「点滴」に関連する事例で看護師が関与した事例を抽出し、看護師側について考えられる要因とそれ以外の要因について分類・整理を行った。その結果、看護師側について考えられる要因としては「チューブ管理」の結果と同様、マニュアルの不遵守を含む確認不足、技術不足が約半数を占めている状況であった。次の段階として、これまでに明らかとなった要因と考えられる対策に基づいて、看護師養成課程用のリスクマネジメント教材として効果的な内容およびその教授方法について検討する。そこで本研究では、看護師養成課程用のリスクマネジメント教材の開発を目的として研究を行った。研究計画3年目の最終年度は、2年目に行った「看護師が関与した点滴に関するヒヤリ・ハット事例の分析」(厚生労働省の医療安全対策ネットワーク整理事業[ヒヤリ・ハット事例収集等事業]において、ホームページ上にて一般公開されていた集計結果の記述情報を分析対象として、点滴に関連する事例で看護師が関与した事例の抽出・分析)の結果を過去の研究結果と比較し、専門家からの意見も踏まえて結果の妥当性とそれらに対する対応策の検討を行った。そして1年目に行った「チューブ管理」の分析と、2年目に行った「点滴」の分析から、ヒヤリ・ハット事例となってしまった要因として主な原因と明らかになった「マニュアルの不遵守を含む確認不足」、「知識・技術不足」について、看護師側の要因をさらに詳細に整理し、対応策として検討した内容も含めて看護師養成課程用のリスクマネジメント教材として整理を行った。
プロテアーゼ捕獲因子α2-マクログロブリンによる免疫・神経系細胞の機能制御

本研究は万能プロテアーゼインヒビターとして知られるα2-マクログロブリン(α2-M)の新しい機能と利用方法を開拓する。α2-Mはトラップ機構と呼ばれる独特の捕獲機構で多種類のプロテアーゼインヒビターを捕らえ、受容体を介したエンドサイトーシスにより、マクロファージ、肝臓細胞、繊維芽細胞、神経細胞内部に入る。プロテアーゼがα2-Mの餌領域と呼ばれるアミノ酸配列を切断すると、これが引き金となって大規模な4次構造変化が生じてプロテアーゼを包み込むようにして生け捕りにする。α2-Mの発見以来未知であったこの機構の各ステップの速度定数を世界に先駆けて実測したのが第一の成果である。つぎにα2-Mがマクロファージなど抗原提示細胞内に入ることを利用して、新しいタイプのワクチンの原理を開発した。従来の生物由来原料を用いるワクチンの副作用のない、合成ペプチドを利用したペプチドワクチンの開発は世界的に行なわれているが、問題は抗原性の低いペプチドに対していかに抗体産生を高めるかにある。そこで、本研究ではエイズウイルスの抗原エピトープを模した合成ペプチドをα2-Mに結合し、これをマウスに投与して抗体産生レベルを見た結果、抗体産生のレベルも飛躍的に高まることがわかった。最後に、脳においてもα2-Mが生産されており、また脳細胞にα2-M受容体が存在する事から神経細胞に対するα2-Mの影響が興味を持たれている。本研究では培養神経細胞の培養液にα2-Mを入れることにより、神経突起の進展が誘発されることを確認し、受容体による取り込みを蛍光顕微鏡によって観察し、取り込みがあった細胞で突起進展が進んでいることを証明した。また、マウスの胎児ではα2-M受容体の脳細胞における発現が生後2日目位までで最大に達する事を知った。このような知見から脳細胞におけるα2-M取り込みの生理的意義を引き続き研究している。α2M(α2-マクログロブリン)分子を使って免疫系、神経系細胞の機能制御を行う目的で、今年度は以下の実験を行った。1)α2MとHIV(human immynodeficiency virus)のgp120タンパク質由来の合成ペプチドPU(アミノ酸残基308-331)の複合体を作成し、これを1グループ3匹のマウスに投与した。ペプチドPUは同量をフロイトのアジュバントあるいは緩衝液中に溶かしたものをマウスに投与した。最初の投与から3週間後、7週間後にも抗原を同様に注射した。それぞれの投与後2週間目に採血し、ELISA法にて抗体価を測定した。その結果、ペプチド単独で投与した場合には3回の免疫後もほとんどペプチドに対する特異的な抗体はできていなかった。α2Mと複合体として投与した場合には効果的に抗体が誘導されており、さらにフロイトのアジュバントを使った場合に比べても高い抗体価を示した。2)中枢神経系において神経突起伸展作用のあるものは、いろいろと報告されている。α2Mも最近同様の活性が報告された。α2Mがどのようにして突起伸展作用を制御しているのか研究するために、レセプター結合型のα2MをFITCで蛍光ラベルして、神経細胞に加えてみた。神経細胞はラット胎生17日目の大脳皮質を酵素処理した細胞を用いた。FITC-α2Mの細胞での局在を本研究費で購入した倒立顕微鏡を用いて調べてみると、伸展途中の神経突起に多く取り込まれていることがわかった。さらに細胞体では、神経突起の根本の部分にFITC-α2Mが局在していた。神経突起部分で取り込まれたFITC-α2Mが軸索輸送によって細胞基部に運ばれていくことがわかった。

本年度はα2-MにHIV由来のアミノ酸配列を持つ合成ペプチドを結合し、マウスに投与する事によってマウスに抗HIV抗体を効率よく作らせる実験を、マウスのα2-Mをキャリアーとして用いて成功した。この実験の意味は、昨年度は大量にえられるヒトのα2-Mをキャリアーとして用いていたが、将来のワクチンとしての応用を考えると、ワクチンを抗体を作るべきホスト動物由来のキャリアーを用いるべきであるという考えで行った。その結果、昨年度の結果に増して早い時期から抗HIV抗体の生産が高いレベルで認められたので、将来の人体に対してヒト由来のα2-Mをキャリアーに用いることによって、副作用の少ないワクチン効果を十分期待できるものと判断した。神経細胞に対する効果としては、1μg/ml程度の濃度で樹状突起進展作用を示した。α2-Mに対する受容体は生後2日後位までに最大の発現量を示す事がわかった。受容体の構造に関しては、これを精製後、電子顕微鏡による観察を行なったところ、細長い分子の写真を得た。本年度の成果の一つとして、α2-Mがプロテアーゼを捕獲する際、ペプチド結合の切断に始まって最終的な捕獲にいたる段階的な反応を順を追って速度定数を決定する事が出来た。この結果は、α2-Mがプロテアーゼと遭遇して、後者の機能によりペプチド結合が切断されてプロテアーゼが捕獲されるという反応機構の詳細が理解できるようになったので、この反応を利用してのワクチン開発に対して大きな寄与をなすこととなる。