hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高精度加速器質量分析法の開発

この研究の目的は、加速器質量分析法による測定精度を決定する大きな要因の一つであるイオンビ-ムの変動を完全に監視する方法を確立し、又、バックグラウンドイオンを減少させることにより、測定精度及び感度を向上させるというものであった。具体的には、1)、^<10>Be,^<14>C,^<26>A1等の主イオン入射時における他の同位元素及び分子イオン電流を同時に精密測定して、イオン源からのビ-ム量と分子イオン量の変動を監視できるようにする。2)、加速された主イオン検出時のバックグラウンドとなる妨害イオンを除去しバックグラウンドの減少を図るという計画であった。1)を達成するために、昭和63年度に配分された研究費により、負イオン分析電磁石用の広質量域分析管、2組の位置可動のスリット、ファラデ-カップおよび主ビ-ム電流量測定用のファラデ-カップを設計製作し、今年度はマイクロコンピュ-タ-によるデ-タ所得の自動化を行った。この結果測定中の負イオン及び分子イオンの変動量を迅速に測定することが可能となり、加速器質量分析法による測定精度の向上が得られた。例えば、^<10>Be、^<26>A1は±2%、^<14>Cは約±1%程度の測定が可能となり、世界的にも高いレベルの性能が得られるようになっている。又、2)を達成するために、購入した二次元波高分析装置により重イオン位置検出器の出力を解析したところ、妨害バックグラウンドイオンの多くが主イオンとは異なる位置で検出されていることが判明した。その結果2次元デ-タ上でその一部を除去することが出来、バックグラウンドレベルの低下が可能となった。現在は、更に2次元デ-タ上で自由に完全にバックグラウンドを除去できるようにプログラムを開発中である。これにより当初予定の低バックグラウンド化が達成されたことになる。従来の東大のタンデム加速器によるAMSの特徴は、ビームモニター法という特殊な技法による測定精度の高さにあった。この研究の目的は、AMSによる測定精度を決定する大きな要因の一つであるイオンビームの変動を完全に監視する方法を確立し、又、バックグランドイオンを減少させることにより、測定精度および感度を更に向上させるというものであった。具体的には、(1)、^<10>Be,^<14>C,^<26>Al等の主イオン入射時における他の同位元素及び分子イオン電流を同時に精密測定して、イオン源からのビーム量と分子イオン量の変動を監視できるようにする。(2)、加速された主イオン検出時のバックグラウンドとなる妨害イオンを除去しバックグラウンドの減少を図るという計画であった。(1)を達成するために、負イオン分析電磁石用の広質量域分析管、2組の位置可動のスリット、ファラデーカップおよび主ビーム電流量測定用のファラデーカップを設計制作した。又、上記の装置は負イオン入射の高電圧レベルの上に乗っているので、2種類のイオン電流を既存の高精度電流計により測定し、オプティカルファイバー等により読み取るシステムをマイクロコンピューターを使って構成し、データ取得の自動化を行った。この結果、AMS測定中の負イオン変動及び分子イオン変動量を完全に測定することが出来、精度の向上が可能となった。又、(2)を達成するために、二次元波高分析装置を購入し既存の重イオン位置検出器の出力を解析したところ、妨害バックグラウンドイオンの多くが主イオンとは異なる位置で検出されていることが判明したので、2次元データ上でその大部分を除去することが出来、バックグランドレベルの低下が可能となった。1)については次年度に継続して具体的試料を使ってデータを蓄積する予定であり、2)のバックグラウンド低下については二次元データに基づいて妨害イオン除去システムを作製する予定であるこの研究の目的は、加速器質量分析法による測定精度を決定する大きな要因の一つであるイオンビ-ムの変動を完全に監視する方法を確立し、又、バックグラウンドイオンを減少させることにより、測定精度及び感度を向上させるというものであった。
新規な液液界面反応計測法の開発と界面分析反応の開拓

液液界面における分子集合反応について、以下の成果を得た。1)界面単一分子反応と高速界面反応の計測法、液液界面SERS法、遠心液膜円二色性(CD)法、液液界面SHG-CD法等の新手法を開発した。2)界面単一分子ラクトン化反応、10^7-10^8M^<-1>s^<-1>の液液界面高速反応解析、液液界面におけるポルフィリンおよびフタロシアニンのキラル集合体の生成反応機構および界面吸着反応における磁場効果を明らかにした。16年度は、液液界面ナノ計測法の開発における主要課題である液液界面のCD測定法の基礎検討を行い、さらにSHG-CD法の装置と方法論について準備研究を行った。また、液液界面への磁場の印加方法を検討した。1、液液界面吸着分子の光学活性計測法の検討液液界面の光学活性計測法の開発は、界面キラル合成、界面キラル分離、界面キラル認識、生体膜におけるキラル反応を解明する上で必須であるが、未だ実現されていなかった。本研究ではこの未開の分野を切り拓くために、我々が独自に開発した遠心液膜法と市販の円二色性分散計を組み合わせて液液界面のキラル特異性を測定する方法を検討した。また、界面選択性の高い第二高調波発生(SHG)とCD測定を組合わせるSHG-CD法の装置を製作した。これらの方法により、界面のキラル情報が取得できることを確認した。2、液液界面における高速化学反応測定法の検討液液界面におけるマイクロ秒レベルの高速化学反応は、これまでに測定された例はない。我々は、マイクロシースフロー法と二光子励起蛍光顕微法を組合わせて、10μsレベルの界面高速化学反応の測定に成功した。3、界面への磁場の印加方法とその計測法の検討微小液滴への磁場の印加方法を検討し、その磁気泳動速度のサイズ依存性より界面吸着常磁性イオンの界面濃度を決定する方法を開発した。平成17年度は、以下の研究実績を挙げた。1液液界面ナノ計測用の反応システムの検討界面単一プローブ法により、界面に吸着したローダミンB一分子の拡散速度とラクトン化速度の測定法を検討した。水面上に数100nmの厚さの有機溶媒マイクロレンズを作成する方法を検討した。マイクロシースフロー/二光子励起蛍光法により、液液界面におけるローダミンBのラクトン型の壊裂速度の測定に成功した。2液液界面吸着分子の新規な光学活性計測法の確立SHG-CD法の液液界面に対する適用を進め、SHG-CD顕微鏡の装置設計を行い、測定条件の検討を行った。さらに、微小領域のCDスペクトルを測定するために、顕微CD測定法の基礎検討を行った。3外場力を用いる新たな界面分析反応の検討STMの探針を液液界面に近づけたときの電流-電位曲線を計測する方法を検討した。また、磁気勾配により液体表面が変位する現象を利用した磁化率測定法の基礎検討を行った。10Tの超伝導磁石内でラマン散乱スペクトルを測定する基礎検討を行った。4液液界面集合体反応および界面酵素反応の機構解明遠心液膜/CD法を用いて、チオエーテル置換フタロシアニンの液液界面におけるPd(II)との反応と、その錯体のJ-会合現象の反応機構について詳細な研究を行った。そして、キラルな置換基がフタロシアニンの末端あるいは中心金属に結合している場合は、界面における会合によりキラリティを発生することが本研究の測定により初めて見出された。さらに、界面におけるβ-ガラクトシダーゼによる糖の加水分解反応機構を検討した。平成18年度は、以下の研究成果を得た。1)液液界面における酵素触媒反応機構液液界面に吸着したガラクトース置換フルオレセインをβ-ガラクトシダーゼにより加水分解するときの反応速度論的機構を、新たに開発した回転マイクロセル蛍光光度法により研究した結果、界面と水相における反応速度定数はほぼ同じ大きさであることを実験的に明らかにした。2)液液界面におけるホルモン-血清アルブミン錯体の生成n-ヘキサン/水の界面で、サブフタロシアニンを標識として結合させたテストステロンとヒト血清アルブミン(HAS)との結合反応を、遠心液膜円二色性法により解明した。HASのsiteIに選択的なフロセミド、およびsiteIIに選択的なセファクロールを阻害剤として用いることにより、テストステロンは、液液界面でHASのsiteIに結合することがわかった。3)液液界面キラル錯体の集合体生成Pd(II)にチオエーテル置換フタロシアニンとBINAPが配位した錯体が、界面でキラルな複合体を生成することを見出し、その構造について検討した。その結果、トルエン中ではH-会合体、トルエン/水界面ではJ-会合体を生成することがわかった。

4)液液界面における特異配向吸着とキラル錯体形成DMSOおよびトルエン/水界面で生成する、分子中心にアルコキソ置換基を有するサブフタロシアニンとβ-シクロデキストリン(β-CD)の包接化合物のキラリティーを検討した結果、DMSO中では負のキラリティー、液液界面では正のキラリティーを示すことがわかった。これは、β-CDが界面にprimary faceで吸着し、そこにアルコキソ基が挿入するためである。5)液液界面のSERS測定液液界面におけるドデカンチオールと銀ナノ粒子の結合反応を表面増強ラマン法により検討した。その結果、界面の銀ナノ粒子の水相側表面の残留負電荷がドデカンチオール濃度により制御されることが明らかとなった。平成19年度は、以下の研究成果を得た。1)液液界面において、ビリルビンと血清アルブミンが会合体を生成すること、その際ビリルビンのキラル異性がシフトし、会合体が光学活性を示すことを、遠心液膜円二色法、および界面顕微ラマン散乱測定法により明らかにした。この結果は、生体分子のタンパク結合性がソフトな疎水界面で促進されることを意味しており、生体内反応における界面の重要性を示している。2)遠心液膜セル内の液液界面に生成するプロトン付加型テトラフェニルポルフィンの会合体は、セルの回転方向により見かけのキラリティーが反転することを見出した。この結果は、ずり応力の作用するソフトな界面が、キラリティーを発生させることを意味しており、ミクロな微小作用力によりナノメーターの会合体のキラル構造が制御できる可能性を示している。3)静磁場勾配およびパルス磁場勾配のもとで、滴容法により界面張力を測定し、界面張力への磁場の影響を検討した。その結果から、液滴の磁化率が同時に測定できることがわかった。4)磁性微粒子と界面を繋ぐシステアミンを磁気張力で引っ張ることにより、システアミンのゴーシュ型がトランス型に転換することを、表面増強ラマン法により明らかにした。5)液液界面における亜鉛(II)-テトラピリジルポルフィリンの会合体の構造と反応について実験的に解析した。6)液液界而におけろマイクロエマルションの生成を、全内部反射散乱法により観測した。
産業連関法による沖縄観光の内包型資源・環境負荷およびフットプリントの推計

たとえば,産業が自産業の製品の生産を行う上の使用する水は直接使用と言いますが,実際の生産活動では,その他に原材料の購入を通じ,他産業に負担させている間接的な水使用が有ります。両者の総和を産業の生産量で割ったものが「内包型原単位」になりますが,水など,対象とする資源(環境)によっては,産業だけでなく,家計の利用(負荷)も見込まれます。研究では,この家計も加味した「内包型原単位」の推計も加えましたが,その先行研究は国内外で様々なものがあり(D.Rosa,2010,加賀他,2001など),未だ統一的な手法が見出せていません。一方で,研究代表者が行った温室効果ガス(二酸化炭素)を踏まえ,現在,研究室の院生と共に,実際にこの「内包型原単位」を用い観光が地域(沖縄)の水資源にもたらす負荷の推計を先行実施しています。沖縄県が対象の産業別の水の直接使用原単位は存在しないため,研究計画に則り,東京都市大学の伊坪研究室で全国を対象に推計した産業別の原単位を援用しました。研究成果は「日本国際観光学会第22回全国大会」に於いて発表されました。さらに,以前研究室の所属していた院生と共に進めた,労働力を人的資源と考え同じく「内包型原単位」の発想の応用研究の成果発表を「日本国際観光学会第22回全国大会」で行いました。研究により,「内包型原単位」を用いれば観光産業のみ(直接)だけでなく,関連産業を通じて他産業に派生する(間接)雇用の把握が可能なことが示されました。研究は,産業連関分析を用いた従来の雇用分析が,観光産業のみ(直接)の誘発効果のみを把握していて,不充分なものである可能性を示すことにもつながりました。遅れている理由は,2つあります。ひとつは,家計の消費も加味した「内包型原単位」の先行研究は国内外で様々なものがあり(D.Rosa,2010,加賀他,2001など),未だ統一的な手法が見出せていないからです。一方で,二酸化炭素に続き水と,個々の資源(環境)の使用(負荷)の推計は進んでいます。ただし,現時点でも沖縄県を対象とした資源(環境)の直接利用(負荷)原単位は存在しません。よって,全国の産業を対象に推計された直接利用(負荷)原単位を代用して来ました。しかし現在,この沖縄県の直接利用(負荷)原単位の推計に着手しています。この方針の修正が遅延のもうひとつの理由です。方針を修正した理由は,「内包型原単位」の手法で資源(環境)利用(負荷)には温室効果ガス(二酸化炭素)や水のように代用可能な全国の直接利用(負荷)原単位が必要です。しかし,全国のデータなど,それら代用可能な直接利用(負荷)原単位が存在しない可能性は小さくないからです。現在は,当初計画していた,分析対象の資源(環境)の対象を道路や空間と拡大する方向ではなく,すでに分析を行った二酸化炭素や水を対象に,ただし,その「内包型資源使用(環境負荷)原単位」の推計に必要な直接利用(負荷)原単位を,沖縄県独自のものに換えることを検討(修正)し始めています。この方針の修正により,明らかになされる観光の資源利用(環境負荷)の種類は減るかもしれませんが,今後,代用が可能な全国の産業を対象にした資源や環境の直接利用(負荷)原単位が存在しない場合,それらを自ら推計する術を得ることに繋がります。沖縄県同様,広範な基礎データを得ることが技術,物理面で難しい地方を対象に,本研究の手法を適用する場合,むしろこの方針の方が有益と判断します。よって今後は,この方針に則り,沖縄県の『工業統計』などを援用し,沖縄県を対象とした資源や環境の直接利用(負荷)原単位の推計を行って行きます。2016年度は「2011年度沖縄県産業連関表」を入手しました(従来の5年毎の公表ペースだと2010年度版のはずですが,遅延ゆえか2011年度版が公表されました)。本来は2016年度前の公表予定だったのですが,大幅に遅れていました。最新の産業連関表が公表されたので,未公表の場合の経済産業省の手法等に基づく「2010年度沖縄県(延長)産業連関表」の推定作業は不要となりました。多岐に渡る「観光産業」は,UNWTOですら明確には定義できていなことから,既存の報告者や先行研究から観光関連産業を定義する必要が有ります。様々な資料を検討した結果やはり,沖縄観光に関して最も権威がある『観光統計実態調査・観光客満足度調査』で用いられた観光関連産業の基準を採用することにしました。一方,EFをはじめとする資源・環境負荷強度(原単位)は主にコンポーネント法とコンパウンド法で推計されます。産業連関法に基づけば,両手法で推計される「内包型原単位」は同じものとなることの理論的に検証は完遂できていません。それまでに存在していたものが,2005年度版だったため,初年度は分析に必要な最新の産業連関表の作成を想定しいました。しかし,「2011年度沖縄県産業連関表」が公表されたため,作成は不要となり,結果的に研究の進捗の大幅な遅れとはなっていません。

産業連関法に基づけば,EFなど資源・環境負荷強度(原単位)を求める際のコンポーネント法とコンパウンド法で得らえる「内包型原単位」が同じになることの理論的検証は,完遂には至っていません。その値を当該産業の生産量で割ったものが「(水の)内包型原単位」になりますが,その導出方法には,供給側からと需要側からの2つのアプローチがあります。はじめは,この2つの手法が理論的には同一のものであることの立証を優先させる予定でした。しかし,2016年度に推計に必要な「2011年度沖縄県産業連関表」が公開されたため,「内包型原単位」の推計を先行させることにしました。ところが,水など観光産業が多用する資源の一部は,産業以外にも家計の使用も大きく,その使用も同時に考慮する必要があります。しかし,産業連関法で産業と家計の両方の影響を同時に扱うのは容易ではありません。よって,産業連関法での推計に先立つ形でまずは一部門,つまり乗数法による産業と家計を統合した推計を優先させることにしました。これを受け,産業連関表を用いる代わりに乗数法の代用可能な根拠を,秋の学会で報告し,それを検証しました。同時に,観光の所得分配に与える影響を分析するため雇用の「内包型原単位」を推計し,秋に同成果を学会発表しました。当初,観光の直接的なものと間接的な利用を統合した資源の包括的な使用量を生産額で割った「内包型(資源利用)原単位」の推計法の2つのアプローチが,実は同じであることの理論的証明から着手する予定でした。しかし,2016年度に「2011年度沖縄県産業連関表」が公開されたことを受け,「内包型原単位」の推計に着手する予定でした。しかし,水など資源によっては,家計の消費量も考慮する必要があるが,産業連関表の適用は容易ではない。よって一部門,つまり乗数法による推計を優先させることにし,この乗数法の代用の可否について,秋の学会で報告し,その可能性について確認しました。たとえば,産業が自産業の製品の生産を行う上の使用する水は直接使用と言いますが,実際の生産活動では,その他に原材料の購入を通じ,他産業に負担させている間接的な水使用が有ります。両者の総和を産業の生産量で割ったものが「内包型原単位」になりますが,水など,対象とする資源(環境)によっては,産業だけでなく,家計の利用(負荷)も見込まれます。研究では,この家計も加味した「内包型原単位」の推計も加えましたが,その先行研究は国内外で様々なものがあり(D.Rosa,2010,加賀他,2001など),未だ統一的な手法が見出せていません。一方で,研究代表者が行った温室効果ガス(二酸化炭素)を踏まえ,現在,研究室の院生と共に,実際にこの「内包型原単位」を用い観光が地域(沖縄)の水資源にもたらす負荷の推計を先行実施しています。沖縄県が対象の産業別の水の直接使用原単位は存在しないため,研究計画に則り,東京都市大学の伊坪研究室で全国を対象に推計した産業別の原単位を援用しました。研究成果は「日本国際観光学会第22回全国大会」に於いて発表されました。さらに,以前研究室の所属していた院生と共に進めた,労働力を人的資源と考え同じく「内包型原単位」の発想の応用研究の成果発表を「日本国際観光学会第22回全国大会」で行いました。研究により,「内包型原単位」を用いれば観光産業のみ(直接)だけでなく,関連産業を通じて他産業に派生する(間接)雇用の把握が可能なことが示されました。研究は,産業連関分析を用いた従来の雇用分析が,観光産業のみ(直接)の誘発効果のみを把握していて,不充分なものである可能性を示すことにもつながりました。遅れている理由は,2つあります。ひとつは,家計の消費も加味した「内包型原単位」の先行研究は国内外で様々なものがあり(D.Rosa,2010,加賀他,2001など),未だ統一的な手法が見出せていないからです。
ＣＤ３６欠損者の高糖質・低脂質食による代謝変化に関する研究

生活習慣病患者205名を対象としCD36遺伝子型をPCR/RFLPにて解析し、exson4領域における変異(Pro90Ser)についてスクリーニングを行った。CD36欠損者は23名(男性9名、女性14名)であった。CD36欠損者と非欠損者を対象とし、行動変容支援プログラムを応用した3か月間の高複合糖質・低脂質食介入による検討を行った。CD36欠損群(男性4名、女性3名)、非欠損群(男性13名、女性8名)の2群に分けて解析した結果、検査値と体組成データにおける有意差は見られなかった。この理由としては対象人数が少なく、統計解析上有意な結果とならなかった可能性も考えられた。[方法]生活習慣病患者を対象としCD36遺伝子型をPCR/RFLPにて解析し、日本人既知変異5種のうち、exson4領域における変異(Pro90Ser)についてスクリーニングを行った。対象者の糖質・脂質代謝パラメーター、体組成の評価、栄養食事摂取量調査も行い、結果をCD36欠損群と非欠損群の2群に分けて解析した。[結果]対象者205名のうちCD36欠損者は23名(男性/女性=9/14、68.5±7.9歳)、非欠損者は75名(男性/女性=78/104、65.8±8.9歳)であった。遺伝子頻度は5.9%であり、健常ボランティアを対象とした先行研究と比較して有意な差は無かった。対象群は生活習慣病患者であったが、血液データは良好であった。対象者集団のエネルギー摂取量は適切であったが、脂質エネルギー比、BMI、腹囲は高く、糖質エネルギー比は低い傾向にあった。食塩、ショ糖の摂取量は少なく、アルコール摂取量はばらつきが多かった。[意義・重要性]検査値データでの有意差は見られなかった。これは、投薬と療養指導の効果により、糖質・脂質代謝パラメーターのコントロールが比較的よく保たれていたことによると考えられる。先行研究より、CD36欠損により、リポ蛋白の分解が遅延することはレムナントやsmall denceLDLなどの異常なリポ蛋白を増加させる可能性が示唆されている。今回は異常なリポ蛋白の測定を行っていないため、CD36欠損と異常リポ蛋白の関連について今後検討していく必要がある。先行研究でCD36欠損とインスリン抵抗性の関連を示す報告があるが、今回の結果では差が無かった。このCD36欠損とインスリン抵抗性の関連については不明な点が多く、今後更なる研究を重ねる必要がある。今後はCD36欠損群と非欠損群に低脂質食介入試験を行い、より詳細な検討を行う計画である。[方法]対象は前年度までの研究協力者の生活習慣病患者で、CD36欠損のスクリーニングを終了しているCD36欠損者と非欠損者とし、文書で3か月間の減量プラグラムの参加を呼び掛けた。CD36欠損群(男性1名、女性2名/平均年齢±SD:75.1±7.7)、非欠損群(男性9名、女性5名/平均年齢±SD:67.2±9.9)であった。開始時と介入後の対象者の糖質・脂質代謝パラメーター、体組成の評価、栄養食事摂取量調査を行った。結果をCD36欠損群と非欠損群の2群に分けて解析することとし、結果は現在解析中である。今後は対象を追加してCD36欠損群と非欠損群に低脂質食介入試験を行い、より詳細な検討を行う計画である。対象者の糖質・脂質代謝パラメーター、体組成の評価、栄養食事摂取量調査も行い、結果をCD36欠損群と非欠損群の2群に分けて解析を行った。[結果]

スクリーニングの結果、対象者86名のうちCD36欠損者は11名(男性/女性=5/6、71.1±6.9歳)、非欠損者は75名(男性/女性=38/37、65.9±11.1歳)であった。遺伝子頻度は7.0%であり、一般住民を対象とした先行研究と比較すると有意ではないが高率であった。[意義・重要性]結果よりCD36欠損は生活習慣病のリスクファクターである可能性が考えられた。また、TGが欠損群において有意に高値であった。CD36欠損群ではCD36の発現量減少にともない遊離脂肪酸の血中増加、LPL活性低下が考えられ、TG richリポ蛋白の滞留時間が長くなった可能性が考えられた。CD36欠損により、リポ蛋白の分解が遅延することによりレムナントやsmall dence LDLなどの異常なリポ蛋白を増加させる可能性があり、CD36欠損と異常リポ蛋白の関連についてはヒトでは明らかになってはいないため、引き続き検討していくことは意義深い。先行研究ではCD36欠損とインスリン抵抗性について相反する報告があったが、本研究の結果では関連が見られなかった。また、今回は対象とした症例が限られているため、CD36の欠損が生活習慣病の発症、あるいはTGの上昇にどの程度寄与しているかは不明な点が多い。今後は、対象をさらに増やし検討を行う。また、CD36欠損群と非欠損群に低脂質食介入試験を行い、より詳細な検討を行う計画である。生活習慣病患者を対象としCD36遺伝子型をPCR/RFLPにて解析し、日本人既知変異5種のうち、exson4領域における変異(Pro90Ser)についてスクリーニングを行った。201112年のスクリーニングの結果、対象者205名のうちCD36欠損者は23名(男性/女性=9/14、68.5±7.9歳)、非欠損者は182名(男性/女性=78/104、65.8±8.9歳)であった。遺伝子頻度は5.9%であり、健常ボランティアを対象とした先行研究と比較して、有意な差はなかった。また、血液検査による糖質・脂質代謝パラメータに有意な差は無かった。これは、投薬と療養指導の効果により、疾患コントロールが比較的よく保たれていたことによると考えられた。CD36欠損のスクリーニングを終了した生活習慣病患者のCD36欠損者と非欠損者を対象とし、行動変容支援プログラムを応用した3ヵ月間の高複合糖質・低脂質食介入による検討を行った。文書で3か月間の行動変容支援による減量プラグラムの参加を呼び掛けた。CD36欠損群(男性4名、女性3名/平均年齢±SD:67.5±7.1)、非欠損群(男性13名、女性8名/平均年齢±SD:69.6±9.7)の2群に分けて解析した結果、検査値と体組成データにおける有意差は見られなかった。対象人数が少なく、統計解析上有意な結果とならなかった可能性もある。CD36欠損と代謝の関連については不明な点が多く、さらなる見当が必要だと考えられる。今後対象者を増やし研究を続ける予定である。また、脂質代謝に関連するパラメータを追加し、より詳細な検討を行う計画である。臨床栄養学CD36欠損のスクリーニングは対象を200名程度と設定しており、2012年12月時点で205名を対象にスクリーニングを終了している。介入研究の対象を欠損者で20名を想定しているので、脱落等を考慮すると欠損者が23名であったことは不足を生じる可能性があるが、今後介入計画を実施していきたいと考えている。
自動運転およびディスプレイ用の広角度走査マイクロミラーの研究

本研究では,スキャナの開発に必要な広い走査角度および高い走査周波数を実現するため,スキャナの広角度時の破壊応力限界を上昇させ,ばねの非線形性を抑えることで,これまでの限界を超えるMEMSマイクロミラースキャナを開発することを目指している.本年度は,初年度にあたり,非線形補償できる静電くし歯の能動バネを設計,製作を実施し,破壊応力限界を上昇させるための,高強度材料の組み合わせ方法の基礎研究を行った.まず,非線形補償できる静電くし歯の設計を行った.MEMSスキャナに用いられるねじればねは,広い角度の走査になると,引張応力によるハードスプリング非線形が発生し,ヒステリシス等の不安定が生じる.本研究では,静電くしアクチュエータを静電ばねとして用い,シリコンねじればねのハードスプリング非線形を,静電ばねのソフトスプリング非線形で打ち消す方法を提案し,理論式に基づいて解析した.その結果,静電ばねの非線形性はねじればねの非線形性より角度依存性が大きいが,正負逆の特性があり,ねじればねのハードスプリング非線形を打ち消すことを,解析解から示した.また,シリコンのマイクロミラーを製作し,真空中で数V,大気中で数10Vの直流電圧を静電くしばねに印かすることで,非線形性をゼロにできることを示した.次に,破壊応力限界を上昇させるため,GaN半導体薄膜とシリコン基板の張り合わせ方法による補強について,予備実験と検討を行った.また,一様なコンフォーマルな薄膜堆積法として近年注目される原子層堆積法について調査し,アルミナ(Al2O3)原子層堆積法の有効性に注目した.予備実験として原子層堆積法によりアルミナをシリコンスキャナに堆積し,膜厚などを測定した.材料性能の点からも検討し,アルミナ膜が有望であることを見出した.非線形補償できる静電くし歯の能動バネを設計,製作においては,まず,静電くし構造のばね特性を導出するため,静電ばね力(トルク)を蓄積エネルギーの角度微分より求めた.オフセットのない静電くし歯の静電容量の角度微分から理論解析式を求めた.静電容量は,くしの重なり面積に比例するので,回転に対して高次の関数となったが,第1近似として,3次関数による近似を行い,解析解の導出を試みた.得られた関数を用いて,ソフトスプリングの非線形係数を導出した.この定数は電圧の2乗に比例するので,電圧の印加により非線形効果を調整できる.一方で非線形効果の補償とともに,共振周波数が高くなる,ばね定数の上昇も生じる.シリコンのねじればねの非線形項を含んだ理論式と導出した静電ばねの理論式を合わせて用いることで,理論的な補償条件を明らかにできた.実験においては,シリコンのマイクロマシニング技術により,SOIウエハから,4組のくし構造を備えたスキャナを設計製作した.アクチュエータ用のくしに交流電圧を印加することで,スキャナの走査を確認した.共振曲線(共振付近の走査角度の周波数依存性)を測定し,ハードスプリング非線形が,比較的高い電圧で発生している特性が得られた.これに対して,静電くし歯に直流電圧を印加すると,共振周波数が増加することより,付加したばねとして動作することを確認した.また,共振曲線の曲がりを評価するため,非線形度を定義した.静電ばねへの印加電圧を上昇させると,ハードスプリングで正の値となっている非線形度は,次第に低下し,ゼロにできることを見出した.さらに電圧を増加すると,非線形度は負になり,ソフトスプリングとなることを見出した.これらの結果は,本年度の基本的成果であり,目的の大部分を達成できた.静電ばねはまだ弱く,大きなハードスプリング非線形を補償できない場合も考えられる.一方,交流電圧駆動の静電くしアクチュエータには強いソフトスプリング非線形を示すものもある.そこで,補償できる範囲を増やすため,静電ばねにおいて,交流電圧印加による非線形補償特性について調べる.最大走査角を増加させるに必要な破壊応力限界を上昇させるため,スキャナに高強度材料であるアルミナ膜を原子層堆積法でコンフォーマルに堆積する.具体的には,シリコンマイクロマシニングにより,静電くし駆動マイクロアクチュエータを備えたスキャナを設計製作し実験する.原子層堆積法で堆積した膜とシリコンの界面状態を原子レベルで観測する.堆積層は引張応力状態であると報告されているが,製作した膜の応力状態を明らかにする.スキャナに原子層膜を堆積した場合としない場合において,製作したスキャナの走査特性を調べ,比較検討する.さらに破壊試験を行うために必要な実験方法等を検討し,実験装置を試作する.本研究では,スキャナの開発に必要な広い走査角度および高い走査周波数を実現するため,スキャナの広角度時の破壊応力限界を上昇させ,ばねの非線形性を抑えることで,これまでの限界を超えるMEMSマイクロミラースキャナを開発することを目指している.本年度は,初年度にあたり,非線形補償できる静電くし歯の能動バネを設計,製作を実施し,破壊応力限界を上昇させるための,高強度材料の組み合わせ方法の基礎研究を行った.まず,非線形補償できる静電くし歯の設計を行った.MEMSスキャナに用いられるねじればねは,広い角度の走査になると,引張応力によるハードスプリング非線形が発生し,ヒステリシス等の不安定が生じる.本研究では,静電くしアクチュエータを静電ばねとして用い,シリコンねじればねのハードスプリング非線形を,静電ばねのソフトスプリング非線形で打ち消す方法を提案し,理論式に基づいて解析した.

その結果,静電ばねの非線形性はねじればねの非線形性より角度依存性が大きいが,正負逆の特性があり,ねじればねのハードスプリング非線形を打ち消すことを,解析解から示した.また,シリコンのマイクロミラーを製作し,真空中で数V,大気中で数10Vの直流電圧を静電くしばねに印かすることで,非線形性をゼロにできることを示した.次に,破壊応力限界を上昇させるため,GaN半導体薄膜とシリコン基板の張り合わせ方法による補強について,予備実験と検討を行った.また,一様なコンフォーマルな薄膜堆積法として近年注目される原子層堆積法について調査し,アルミナ(Al2O3)原子層堆積法の有効性に注目した.予備実験として原子層堆積法によりアルミナをシリコンスキャナに堆積し,膜厚などを測定した.材料性能の点からも検討し,アルミナ膜が有望であることを見出した.非線形補償できる静電くし歯の能動バネを設計,製作においては,まず,静電くし構造のばね特性を導出するため,静電ばね力(トルク)を蓄積エネルギーの角度微分より求めた.オフセットのない静電くし歯の静電容量の角度微分から理論解析式を求めた.静電容量は,くしの重なり面積に比例するので,回転に対して高次の関数となったが,第1近似として,3次関数による近似を行い,解析解の導出を試みた.得られた関数を用いて,ソフトスプリングの非線形係数を導出した.この定数は電圧の2乗に比例するので,電圧の印加により非線形効果を調整できる.一方で非線形効果の補償とともに,共振周波数が高くなる,ばね定数の上昇も生じる.シリコンのねじればねの非線形項を含んだ理論式と導出した静電ばねの理論式を合わせて用いることで,理論的な補償条件を明らかにできた.実験においては,シリコンのマイクロマシニング技術により,SOIウエハから,4組のくし構造を備えたスキャナを設計製作した.アクチュエータ用のくしに交流電圧を印加することで,スキャナの走査を確認した.共振曲線(共振付近の走査角度の周波数依存性)を測定し,ハードスプリング非線形が,比較的高い電圧で発生している特性が得られた.これに対して,静電くし歯に直流電圧を印加すると,共振周波数が増加することより,付加したばねとして動作することを確認した.また,共振曲線の曲がりを評価するため,非線形度を定義した.静電ばねへの印加電圧を上昇させると,ハードスプリングで正の値となっている非線形度は,次第に低下し,ゼロにできることを見出した.さらに電圧を増加すると,非線形度は負になり,ソフトスプリングとなることを見出した.これらの結果は,本年度の基本的成果であり,目的の大部分を達成できた.静電ばねはまだ弱く,大きなハードスプリング非線形を補償できない場合も考えられる.一方,交流電圧駆動の静電くしアクチュエータには強いソフトスプリング非線形を示すものもある.そこで,補償できる範囲を増やすため,静電ばねにおいて,交流電圧印加による非線形補償特性について調べる.最大走査角を増加させるに必要な破壊応力限界を上昇させるため,スキャナに高強度材料であるアルミナ膜を原子層堆積法でコンフォーマルに堆積する.具体的には,シリコンマイクロマシニングにより,静電くし駆動マイクロアクチュエータを備えたスキャナを設計製作し実験する.原子層堆積法で堆積した膜とシリコンの界面状態を原子レベルで観測する.堆積層は引張応力状態であると報告されているが,製作した膜の応力状態を明らかにする.
リン酸カルシウム系ナノ粒子の合成と機能発現

水酸アパタイト(Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2)は,骨や歯の無機成分であり,体内で骨と直接結合する性質を示す。すなわち水酸アパタイトは,生体分子や生体組織に対して特異な親和性を示す無機化合物である。従来の水酸アパタイトは,湿式法で合成したマイクロメートルサイズの凝集粒子から焼成を経て得られているため、粒子径が大きく、比表面積も小さい。水酸アパタイトのナノ粒子が高い分散状態で得られれば,その高い比表面積を活かしてタンパク質や抗体,DNA対する吸着材料や、高い分散性を活かしてのドラッグデリバリーシステム(DDS)のキャリアへと応用が広がる。しかし,従来の研究では水酸アパタイトやそれに関連するリン酸カルシウム系化合物のナノ粒子を安定に高精度で合成した報告はない。そこで本研究では,ヒト血漿の無機成分と同じ組成を持つ溶液(擬似体液)を用いて水酸アパタイトナノ粒子の合成を行い,その組成や結晶構造,形態をナノメートルレベルから制御を試みた。平成20年度においては,擬似体液に有機溶剤が混入する手法を、アセトンやエタノール、テトラヒドロフラン、クロロホルムといった有機溶媒で適応できるかを調べた。その結果,リン酸カルシウムの析出は、水溶性の有機溶媒を加えた時にのみ起こり,析出に伴う溶液のpH変化は0.2以内であることがわかった。さらに得られた析出物を超純水で十分洗浄すれば、結晶性のリン酸カルシウムが、約50nmの顆粒状粒子と約100nmの針状粒子で合成できることが分かった。これらの結果に基づきながら、有機溶媒を使うゾルーゲル法による有機-無機ハイブリッドの合成や、溶液プロセスを用いる水酸アパタイトの合成において有機溶剤の利用が可能であることも確かめた。水酸アパタイト(Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2)は、骨や歯の無機成分であることが知られており、体内で骨と直接結合する性質を示す。このことから医療の分野では、人工骨や人工歯根として広く用いられており、水酸アパタイトは、生体分子や生体組織に対して特異な親和性を示すセラミックスといえる。従来の水酸アパタイトは、湿式法で合成したマイクロメートルサイズの凝集粒子から焼成を経て得られている。水酸アパタイトのナノ粒子が高い分散状態で得られれば、高い比表面積を活かして、タンパク質や抗体、DNAに吸着特性に優れた機能が発現すると期待できる。さらにナノ粒子であれば生体組織への導入も容易となり、ドラッグデリバリーシステム(DDS)や遺伝子導入用ベクターとしての応用展開も広がる。しかし、従来の研究では水酸アパタイトや関連するリン酸カルシウム系化合物のナノ粒子を安定に高精度で合成した報告はない。そこで本研究では、ヒトの細胞外液の無機イオンと同じ組成を持つ溶液(擬似体液)を基礎組成にしたバイオミメティックプロセスを拡張させて水酸アパタイトや関連したリン酸カルシウム系化合物のナノ粒子の合成を行い,その組成や結晶構造,形態をナノメートルレベルから制御を試みる。平成19年度は、エタノールやアセトンなどの有機溶媒を擬似体液に添加して、用いて、擬似体液からの水酸アパタイトがアパタイトの析出する条件を調べた。擬似体液に対して、有機溶媒を20vol%以上添加した場合にすると、溶液の白濁が観察された。この白濁を回収したところ、塩化ナトリウムを含有する水酸アパタイトであることが同定された。塩化ナトリウムについては、蒸留水で十分洗浄する方法で、除去することに成功した。得られた水酸アパタイトを透過電子顕微鏡で観察したところ分散性の高いナノサイズの粒子であることが確認できた。
十八世紀フランスにおける遠隔通信装置の感性－視聴覚的印象の問題を中心に

私の研究では、18世紀フランスで物議を醸した未完の音響・映像装置の構想を掘り起こし、その生成の文化・思想的背景を問うことにより、メディアと思考様式との関係を新たな視座から描き出すことを目的としている。平成27年度は、おもに、ルイ=ベルトラン・カステル神父が構想した視覚の音楽論の研究を行った。神父は、18世紀前半に音と色彩の照応関係を主張し、それ以降、この学説にもとづき、音を「目に見えるよう」にするための装置の実現に生涯をかけて取り組んだ。カステルのこの計画は、未完とされており、謎に包まれている部分が多いが、ディドロが執筆を担当した『百科全書』「動物」や「視覚クラヴサン」の項目や、同じくディドロ著の『ダランベールの夢』のなかで、唯物論的世界観と結びつけて言及されていることから推察されるように、18世紀の文化的状況を知る上で重要な構想であったと考えられる。カステルが自身の計画に取り組むなかで、あらゆる色彩が染色された「リボン」という形でこの計画を実現しようと試みた時期があった。私の研究では、この「リボン」の構想がどのようなものであったのかをあきらかにすることに力を注いでおり、その理論の発展に重要な役割を果たしたと考えられるリヨン・アカデミーとカステルとの交流関係にとくに注目している。今年度は、同アカデミー会員ジャック・マトン・ド・ラ・クールがカステルの計画を主題にした論考『色彩の調和について』(1736)を分析し、それがいかにカステルの理論の発展を促し、また、リヨン・アカデミーにカステルの理論を知らしめるきっかけとなっているのかをあきらかにした。この研究成果を、『百科全書』・啓蒙研究会により組織された研究大会において発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。この研究のテーマは、18世紀半ばに、フランスで考案された映像と音響に関する装置である。分析の対象となるのは、当時の文学に登場する想像上の装置や、文学と関わりをもちつつ、実際に製作の対象でもあった装置である。なかでも、この研究では、今日の技術を先取りするようなものよりはむしろ、同時代に支配的であった技術からは隔たりのみられる時代錯誤な発明、不首尾に終わったものに目を向ける。これまで顧みられることが少なかったそれらの装置を研究の起点として、その文化的背景を描き出すことによって、当時の文学に垣間みられる、周縁的な映像、音響メディアという視点から、18世紀のフランス文化に光を当て直すことがこの研究の目的である。平成25年度は、ルイ=ベルトラン・カステル神父の「視覚用クラヴサン」を取り上げた。通常のクラヴサンにおいては、音楽を耳で楽しむのに対して、カステルが考案した「視覚用クラヴサン」という新しい装置では、音楽を目で鑑賞する。この装置の構想は、1725年に発表され、それ以来、フランスをはじめとしたヨーロッパの国々で注目されるようになる。カステルは、この構想を実現させるために試行錯誤を重ね、その途上で、染色された「リボン」をメカニズムの中核に用いる発想が生まれた。今年度の私の研究では、その「リボン」の実現の可能性を模索する経緯をあきらかにする、1741年にカステルがリヨン・アカデミーへ書き送った二通の未発表書簡を資料に用いて、「リボン」製作のための実践的な議論が、カステルの理論の展開とどのように関係しているのかを分析した。わたしは、18世紀半ばのフランス文学作品に登場する光学装置についての研究をしている。想像上のもの、科学者が構想したもの、あるいはじっさいに製作の途上にあったものの区別は問わないが、いずれも、当時の社会で積極的には受け入れられなかった装置である。文学作品に描かれるこうした装置を分析の基軸にすえ、当時の視覚文化のコンテクストのなかで、これらの装置がいかに生成されたのかを考察する。また、同時代の作家、哲学者、批評家らや、文学作品内の登場人物が、こうした構想をどのように受け止めていたのかを問うことにより、この時代の知覚の問題をあらたな視座から描き出すことが研究の目的である。平成26年度は、ティフェーニュ・ド・ラ・ロッシュのユートピア旅行記『ジファンティ』(1760)を取り上げ、同小説内に描かれる映像定着法に注目した。この技法が、当時の思想的状況において重要な地位を占めていたカメラ・オブスクラと密接に関わりながら、いかにこの時代の世界観に揺さぶりをかける考えであったのかを明らかにしようと試みた。

カステルが自身の計画に取り組むなかで、あらゆる色彩が染色された「リボン」という形でこの計画を実現しようと試みた時期があった。私の研究では、この「リボン」の構想がどのようなものであったのかをあきらかにすることに力を注いでおり、その理論の発展に重要な役割を果たしたと考えられるリヨン・アカデミーとカステルとの交流関係にとくに注目している。今年度は、同アカデミー会員ジャック・マトン・ド・ラ・クールがカステルの計画を主題にした論考『色彩の調和について』(1736)を分析し、それがいかにカステルの理論の発展を促し、また、リヨン・アカデミーにカステルの理論を知らしめるきっかけとなっているのかをあきらかにした。この研究成果を、『百科全書』・啓蒙研究会により組織された研究大会において発表した。平成26年度は、資料・情報収集のためにフランスに渡航し、また、得られたデータをもとに研究を行い、日本フランス語フランス文学会でその成果を発表した。このことから、おおむね計画通り、研究を進められたように思う。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、昨年度までに行ってきた、ルイ=ベルトラン・カステルやティフェーニュ・ド・ラ・ロッシュについての研究のまとめを行う。そのために、18世紀当時の思想的背景に目を向け、かれらの著作をそれに照らし合わせて考察する。とくに、かれらと同時代に活躍していたドゥニ・ディドロやジャン=ジャック・ルソーらの思想との関わりを重点的に取り上げる。当初の計画通り、フランス・リヨンで研究課題に関する資料収集を行い、その成果を日本18世紀学会において発表することができた。平成26年度は、ティフェーニュ・ド・ラ・ロッシュのユートピア旅行記『ジファンティ』(1760)に登場する映像保存装置をおもな分析対象とする。
習慣的探索を行う公共図書館利用者の館内行動：量的データ収集・分析手法の開発

本研究の目的は,公共図書館利用者の情報探索行動に関する量的データの収集,分析方法を確立することである。データの収集には複数の位置情報取得技術の利点や欠点を比較検討し,ビーコンとラズベリーパイを用いることとした。調査協力館において,ラズベリーパイの位置や数の実験を行い,ビーコンを携帯した利用者が館内を移動するとビーコンのデータを取得できる位置情報取得システムを構築した。この環境下で,2018年1月2月に図書館利用者56名に対して利用者調査を実施し,利用者ごとの館内訪問位置と位置ごとの訪問頻度を得た。利用者の滞在時間と借りた図書のデータも合わせた分析方法について継続して検討する必要がある。本研究では,公共図書館が用意する各種サービスや調べるための環境を,一般の利用者がどのように利用して求める情報に到達しているかを解明することを最終的な目標としている。今回の研究では,公共図書館利用者の情報探索行動に関する量的データの収集,分析方法を確立することを目的とする。2014年度は、初年度にあたり、文献収集、専門家への聞き取り、機器についての情報収集などを行う予定であった。文献収集、専門家への聞き取りについては、おおむね予定通り実施することができた。また、ASIS&Tと日本図書館情報学会において研究発表を行い、類似する研究を行う研究者からの意見や、調査に関する情報を得ることができたことは、収穫であった。一方で、調査に使用する機器についての情報収集は、満足のできる成果を得ることができなかった。RFIDは、タグやアンテナの小型化は進んでいるものの、精度や応用分野に関して期待していたほど発展していないことや、データ収集のためのアプリケーションについての情報が得にくいことなど、調査の実施に関して必要な情報が不十分である。今年度はいくつかの業者に直接問い合わせを行うこと、RFIDだけでなく、位置情報取得に関する類似の技術についても情報収集を行うことを、年度前半に集中的に行い、できるだけ年度内の調査実施を目指す。本研究では,公共図書館が提供する各種サービスや調べるための環境を,一般の利用者がどのように利用して,求める情報に到達しているかを解明することを最終的な目的とする。今回の研究では,公共図書館利用者の情報探索行動に関する量的データの収集,分析方法を確立することを目的としている。2015年度は,位置情報システムを用いた利用者調査の予備調査と本調査を実施し,翌年度実施予定のジャーナル調査(行動内容の記録)の準備を行う予定であった。位置情報システムを用いた利用者調査については,調査の実施可能な環境を持つ協力館を探すことに時間がかかり実施に至らなかった。しかし2016年3月時点で協力館がみつかっている。位置を特定するために使用する位置特定技術は,いくつかの候補の中から,電波の精度,使用する機材の性能と価格,協力館の対応可能な環境等に基づき,アイビーコンを使用することになった。使用する機材の選定は,スマートフォン,ipad等のいくつかの機種間で,受信できる電波の種類や取得可能なデータ等を比較しスマートフォン(アンドロイド)に決定した。以上の技術,機材により今年度中に,予備調査と本調査を実施できる目途が立っており,現在,機材を用いた実験を行いながら,予備調査,本調査の実施計画を作成中である。また,ジャーナル調査についても,同協力館で実施できることになっている。今年度までに行った研究の途中経過については,日本図書館情報学会で研究発表を行った。また結果の一部を学会誌と大学紀要に投稿した。大学紀要についてはすでに掲載されている。「研究実績の概要」にも書いたとおり,調査で使用する位置特定技術は,機材の種類が多く変化も激しいため,何を使用するかを決定するのに時間がかかった。また調査可能な環境を持ち,調査に協力可能な図書館を探すことに時間がかかったために,調査の実施時期がやや遅れている。ただし,調査協力館がみつりかり,使用する機材や手法も概ね決定しており,現在はアイビーコンとスマートフォンを使って,設置方法を検討するための実験を開始ししている。予備調査,本調査ともに年度内に実施の目途が立っている。本研究では,公共図書館が用意する各種サービスや環境を,一般の利用者がどのように利用して求める情報に到達しているかを解明することを最終的な目標としている。2015年度には,使用する機材のうち,位置特定のための技術をアイビーコンとし,電波の受信機器としてラズベリーパイ(小型PC)を使用することを決定した。調査協力館は,小規模の公共図書館に依頼することとなった。2016年度は,前年度に決定した機材を用いて,位置情報システムを構築し,調査協力館において,予備調査を実施した。小型のビーコンの電波の受信状況を確認しながら,館内でくまなく電波を受信できるようにラズベリーパイを設置した。またラズベリーパイが受信したデータを館内のLANを通じて,外部サーバに蓄積しアクセスできる状態が実現した。当初は,2016年度に予備調査と本調査を実施する予定であったが,システムの構築に時間を要し,本調査を実施するにはいたらなかった。また取得したデータの処理,分析方法についても検討が十分にできていない。次年度は,調査で取得するデータの処理方法を検討し,本調査を実施する予定である。ビーコンのデータを受信し,送信するためにラズベリーパイ(小型PC)を使用している。

館内のどこにおいても電波を受信できるように,ラズベリーパイの数や設置場所を決めることと,館内のLANを用いてデータを送信する環境を整えることに時間を要し,予定をやや遅れることになった。本研究では,公共図書館が用意する各種サービスや環境を,一般の利用者がどのように利用して求める情報に到達しているかを解明することを最終的な目標としている。今回の研究においては,公共図書館利用者の情報探索行動に関する量的データの収集,分析方法を確立することを目的とした。平成26年度には,位置情報システムと図書館利用者の情報探索行動に関する文献を収集し,図書館における情報探索行動研究を整理した。利用者の行動自体に関するデータを得たい場合,位置情報技術を用いた観察法による調査がより適切であることが明らかになった。平成27年度には,利用者の図書館内における行動を記録するために,各種の位置特定技術に関する文献を収集し,また位置情報を図書館内で収集した経験のある専門家からアドバイスを得て,複数の機材を候補として挙げた。このうちいくつかについて,図書館における機材の設置と電波の受信状況について実験を行い,実施予定の調査で用いる機材として,ビーコンとラズベリーパイ(小型PC)を用いることを決定した。平成28年度には,調査協力図書館において,専門家の協力のもと,ラズベリーパイやルータを設置し,ビーコンを携帯して館内を移動した際に,アイビーコンから発される電波をラズベリーパイが受信し,外部サーバに蓄積するためのシステムを構築した。館内で取得した位置情報を外部サーバに蓄積しアクセスすることが可能になった。平成29年度には,当初,調査に技術面で協力してもらうことになっていた専門家が,途中で協力してもらえなくなったために,システム構築に関して業者に依頼してデータ蓄積の方法を構築しなおすことになった。そのため,再度の実験を行う必要が発生した。実験を経てビーコンから発されるデータの取得が再度可能になり,1月2月に図書館利用者を対象にした本調査を実施した。本研究の目的は,公共図書館利用者の情報探索行動に関する量的データの収集,分析方法を確立することである。データの収集には複数の位置情報取得技術の利点や欠点を比較検討し,ビーコンとラズベリーパイを用いることとした。調査協力館において,ラズベリーパイの位置や数の実験を行い,ビーコンを携帯した利用者が館内を移動するとビーコンのデータを取得できる位置情報取得システムを構築した。この環境下で,2018年1月2月に図書館利用者56名に対して利用者調査を実施し,利用者ごとの館内訪問位置と位置ごとの訪問頻度を得た。利用者の滞在時間と借りた図書のデータも合わせた分析方法について継続して検討する必要がある。文献調査や、専門家への聞き取りは、おおむね予定通りに行うことができた。一方で、調査に使用する機器についての情報収集は、満足のできる成果を得ることができなかった。RFIDは、タグやアンテナの小型化は進んでいるものの、精度や応用分野に関して期待していたほど発展していないことや、データ収集のためのアプリケーションについての情報が得にくいことなど、調査の実施に関して必要な情報が不十分である。