hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気候変動による高山お花畑消失メカニズムの解明

以上の結果から、ハイマツの年枝成長は日射量の変動よりも気温との関連性が高いことが判明した。一方で、雪解け後の生理機能の回復は立地により応答が異なり、標高が高く雪解けが遅い立地ほど生理機能の回復に時間を要することが明らかにされた。高山帯で分布を拡大しているチシマザサは、繰り返しの刈取りによって地下部のバイオマスが減少し、生産性の回復に時間を要することが示された。従って、ササ刈取りにより高山植物相の回復が期待された。高山生態系で主要な花粉媒介昆虫であるマルハナバチは、季節的な活性変動が顕著であったが、ハエ類は季節を通じて活性が高く、高山植物の送粉機能の季節変動が小さいことが示された。すなわち、気候変動に対する送粉系機能の影響は、ハチ媒花植物で大きいことが示唆された。これらの成果は、生態学会で公表するとともに、複数の学術論文に投稿中、あるいは投稿予定である。生物学昨年度までに行ったハイマツの気候変動に対する成長応答を、実験的に再現する研究に着手できた。気候変動が高山生態系の送粉系相互作用に及ぼす影響については、これまで主に膜翅目昆虫(マルハナバチ類)にのみ着目してきたが、非常に一般的な花粉媒介昆虫である双翅目昆虫(ハエ類)を含めたモニタリング調査に拡張できた。さらに、2008年に開始したチシマザサの刈取り実験を継続し、刈取り処理後5年間の植生構造変化を計測でき、ササの除去にともなう高山植生の回復過程を定量的に評価することが可能となった。過去3040年間の高山植生変化を明らかにするために、過去の植生データと対応する現在の植生状況調査を行ない、植生変化の解析を行うデータが収集できたことは大きな成果である。今後の解析により、生育地に特異的な植生変化や多様性の変化の定量化が期待される。日本の高山帯を特徴づけるハイマツの成長及び分布拡大を複数の山域で定量的に明らかにできたことは大きな成果である。その解析結果は、現在学術誌に投稿中である。これまで長期に渡り観測してきた高山植物の開花状況データと対応する花粉媒介昆虫(マルハナバチ)の季節変動モニタリングを開始したことにより、気候変動が生物間相互作用に及ぼす影響を評価するモニタリングシステムを構築することができた。その最初の成果として温暖気候は高山植物の開花時期と花粉媒介昆虫の季節性のミスマッチを引き起こす可能性があることを実証できた。この成果については現在、論文執筆中である。高山生態系で最も顕著な植生変化である湿生お花畑の大規模な消失の主要因として、雪解け時期の早期化による乾燥ストレスが重要であることを突き止め、実際の個体群衰退を予測する個体群動態モデルの構築を進めることができた。これは、気候変動に伴う高山植生変化を予測する上で、大変重要なパイオニアワークと位置づけられる。研究最終年度には昨年度行った調査を継続し、その結果を解析して総括を行い、成果を学術誌に公表する。次年度新たに計画している調査として、ハイマツの気候変動に対する応答を生理的に評価するために、蛍光光合成活性を測定して春の温暖化がもたらす負の効果(耐寒性の低下後の霜害によるストレス)についても検討する。また、チシマザサの分布拡大過程の解明として、地上部刈取りならびに地下部の掘り取り調査により、バイオマスの蓄積過程を地下茎の発達に伴う栄養成長の観点から評価する。
SSPEウイルスの神経病原性に関与する因子の解析

私たちは、SSPEウイルスの神経病原性に関与するウイルス側の因子を明らかにするために、SSPEウイルス大阪1株、2株、3株の遺伝子解析を行っている。P遺伝子とM遺伝子の境界領域を検討したところ、この領域でread-throughが生じる株には変異が認められること、即ち、P遺伝子の末端がUUUUUU(ゲノムセンス)であるべきところが、1塩基少ないUUUUU(大阪1株)、あるいはUUUCUU(大阪2株のうち、B95a分離株)に変化していることが明らかになった。これらの変異が実際にP遺伝子の転写終結、M遺伝子の転写開始に重要な変異であることを直接証明するため、2種のレポーター遺伝子間に標準型および変異型のP-M領域を挿入した麻疹ウイルスのミニゲノムを構築した。ミニゲノムの発現実験(ルシフェラーゼアッセイ)で、確かにこれらの変異がP-M領域でのread-throughに関与していることが示された。また、F遺伝子の塩基配列を解析した結果、3つのSSPEウイルス株全てに、F蛋白の細胞質内ドメインに重大な変異が生じていることが明らかになった。さらに、それぞれの株のFおよびH遺伝子をクローン化して、細胞で発現させた。H蛋白の変異とウイルスレセプターCD46との結合性をサル赤血球吸着能の有無で検討した結果、SSPEウイルスのH蛋白は、本来の麻疹ウイルスのH蛋白の性質を維持していること、CD46との結合性獲得にH蛋白の特定のアミノ酸変異が関与することを明らかにした。また、FおよびH蛋白の相互作用、即ち細胞融合能を発現プラスミドを用いて予備的に検討した結果、ウイルスの感染で認められる結果が再現され、今後蛋白レベルで詳細に解析することが可能となった。これらの結果は、SSPEウイルスが使用するレセプターを同定する際にも有用な情報を提供すると考えられる。SSPEウイルスの神経病原性に関与するウイルス側の因子を明らかにするための遺伝子解析の一端として、SSPEウイルス大阪1株、2株、3株について、P遺伝子とM遺伝子の境界領域(P-M領域)をRT-PCR法により増幅し、その塩基配列を決定した。その結果、M遺伝子の転写に異常が認められた大阪1株および大阪2株(B95a分離株)では、P遺伝子の末端が麻疹ウイルスの配列と異なることが明らかになった。即ち、麻疹ウイルスのP遺伝子の末端(ポリAシグナルに相当する)は6個のU(ゲノムセンス)からなるのに対して、大阪1株ではそれより1個少なく5個のUに変異していた。一方、大阪2株のB95a分離株では6個のUのうちのひとつがcに変異していた。今後これらの変異が実際にP遺伝子の転写終結、M遺伝子の転写開始に重要な変異であることをミニゲノムの発現系を利用して証明するため、麻疹ウイルスゲノムのリーダーおよびトレイラー配列を持ち、2種のレポーター遺伝子間に標準型および変異型のP-M領域を挿入したプラスミドを構築した。また、SSPEウイルス大阪1株、2株、3株について、F遺伝子の塩基配列を決定した。従来指摘されてきたF蛋白C末端の細胞質内ドメイン(35アミノ酸からなり麻疹ウイルスではよく保存されている)の高度な変異が3株全てに認められた。ただしその変異は同一ではなく、大阪1株では35アミノ酸(29アミノ酸は終止コドンの変異による伸長)の変異が、大阪2株では終止コドンは保存されているものの5アミノ酸の変異が、大阪3株では7アミノ酸(5アミノ酸は短縮)の変異が認められた。これらの変異はF蛋白の高次構造の変化、機能的な変化をもたらすと予想される。現在それぞれの株のFおよびH遺伝子を発現できるクローンを選択しており、HおよびF蛋白の相互作用、即ち細胞のレセプターとの結合性や細胞融合能を検討する予定である。

私たちは、SSPEウイルスの神経病原性に関与するウイルス側の因子を明らかにするために遺伝子解析を行っている。その一端として、SSPEウイルス大阪1株、2株、3株について、P遺伝子とM遺伝子の境界領域(P-M領域)をRT-PCR法により増幅し、その塩基配列を決定した。その結果、P-M領域でread-throughが生じる株には変異が認められること、即ち、P遺伝子の末端がUUUUUU(ゲノムセンス)であるべきところが、1塩基少ないUUUUU、あるいはUUUCUUに変化していることが明らかになった。これらの変異が実際にP遺伝子の転写終結、M遺伝子の転写開始に重要な変異であることを直接証明するため、麻疹ウイルスゲノムのリーダーおよびトレイラー配列を持ち、2種のレポーター遺伝子間に標準型および変異型のP-M領域を挿入したミニゲノムプラスミドを構築した。予備的なミニゲノムの発現実験で、確かにこれらの変異がP-M領域でのread-throughに関与していることが示された。さらにSSPEウイルス山形1株の同領域にも多様性があり、P-M領域でread-throughが生じるロットではP遺伝子の末端の塩基配列がGUUUUUUであるのに対して、read-throughが生じないロットではUUUUUUUであることが明らかになった。この新たなタイプの変異の影響についてもミニゲノムの発現系を利用して証明する予定である。現在上述のプラスミドに一部改良を加えて、ノーザンブロット解析を併用した実験を計画している。また、SSPEウイルス大阪1株、2株、3株の各種siblingvirusについて、F遺伝子の塩基配列の解析を終了した。さらに、それぞれの株のFおよびH遺伝子を発現できるクローンの作成をほぼ終了し、HおよびF蛋白の相互作用、即ち細胞のレセプターとの結合性や細胞融合能を検討する準備が整った。私たちは、SSPEウイルスの神経病原性に関与するウイルス側の因子を明らかにするために、SSPEウイルス大阪1株、2株、3株の遺伝子解析を行っている。P遺伝子とM遺伝子の境界領域を検討したところ、この領域でread-throughが生じる株には変異が認められること、即ち、P遺伝子の末端がUUUUUU(ゲノムセンス)であるべきところが、1塩基少ないUUUUU(大阪1株)、あるいはUUUCUU(大阪2株のうち、B95a分離株)に変化していることが明らかになった。これらの変異が実際にP遺伝子の転写終結、M遺伝子の転写開始に重要な変異であることを直接証明するため、2種のレポーター遺伝子間に標準型および変異型のP-M領域を挿入した麻疹ウイルスのミニゲノムを構築した。ミニゲノムの発現実験(ルシフェラーゼアッセイ)で、確かにこれらの変異がP-M領域でのread-throughに関与していることが示された。また、F遺伝子の塩基配列を解析した結果、3つのSSPEウイルス株全てに、F蛋白の細胞質内ドメインに重大な変異が生じていることが明らかになった。さらに、それぞれの株のFおよびH遺伝子をクローン化して、細胞で発現させた。
頂点作用素環論の変形と局所作用素環論

このプロジェクトの研究は2つの異なった方向に向かって進められている。1つは、カレント作用素の零点を研究するためにドリンフェルトの余積を用いるものである。ここで、カレント作用素とは量子可積分条件、量子パラフェルミオン、可積分模型の半無限的な構成などに用いられている。結果として、カレント作用素を適当にずらしたものにより考えられ得る頂点作用の高次の項を導くことに基本的に成功した。これは、関連した事柄を理解するのに有効なステップであろう。他の1つは、頂点作用素の明示的な式を導き出すためにドリンフェルトの余積がどれほど利用できるのかを調べるというものである。この研究テーマの計算から、大変興味深いボゾン化された頂点作用素が得られた。これは研究の次のステップへのすっきりとした例となっていると思われる。この項点作用素のボゾン化のすっきりとした式から、上に述べたようなものと似た手法により新しい構造を導き出すことが可能であろう。
イスラーム神秘主義教団史の基礎資料の収集と研究

今年度の主な研究実績は以下の三つにまとめられる。1.当初の計画通りイラン・イスラム共和国テヘランにおいて文献調査をおこなった。その対象は、テヘラン大学図書館、イラン国会図書館、国立マレク図書館で、2002年8月27日から当地に4週間滞在し、テヘラン大学において研究許可を得、ナクシュバンディー教団聖者伝写本の調査をおこなった。また、それらのマイクロフィルムを取得し、日本国内では入手不可能な刊本のコピーを多数取得した。マイクロフィルムは申請した全てが許された。また、テヘラン大学の招聘により滞在していた東北大学の黒田卓氏と共に、5日ほどかけてタブリーズ、ラシュトなど地方都市の図書館を訪ね、文献調査を行った。また、やはり黒田氏の紹介により、テヘラン大学の研究者や各図書館の司書たちと議論することができ、当教団研究の資料および当地での研究、写本の残存状況、文献のありようなどについて多くの情報を得ることができた。2.国内の図書館(東洋文庫、京都大学図書館、東京外国語大学図書館等)に所蔵されている中央アジアのナクシュバンディー教団関係の刊本資料をできる限り集めた。3.2002年12月14目京都大学で行われた西南アジア研究会総会において「ナクシュウバンディー教団の道統(silsila)について」と題する講演において研究発表を行うことができた。当科研のテーマに即した内容で、ナクシュバンディー教団の文書資料を整理し、教団の発生から現代に至るまでの歴史を述べた。1.当初の計画通りウズペキスタンにおいて調査をおこなった。その対象は、タシケントの国立東洋学研究所所蔵の写本類で、リコメンデイションを事前に送り、2000年9月1日から4週間滞在し、おもにナクシュバンディー教団聖者伝写本の調査をおこなった。マイクロフィルムは申請した全てが許されたわけではなかったので、最も重要な聖者伝1点約100葉を書写した。また、当研究所のウルンバヴェエフ、ババジャーノフ両教授とはこの間しばしばお会いし議論をおこなった。特に、ウズペキスタンのナクシュバンディー教団研究をリードするババジャーノフ氏は、筆者の多くの質問に丁寧に答えてくださったのみならず、当教団研究の資料および当地での研究についての多くの情報を提供してくださった。2.国内の図書館に所蔵されている刊本の資料をできる限り集めた。これら全てのコピーを整理し、バインドしたが、まだほとんど目を通していない。重点的に集めたのは中央アジアのナクシュバンディー教団関係の資料である。3.2000年12月論文「中央アジアのテュメンなる地域区分について」を発表した。必ずしも当科研のテーマに即した内容ではないが、ナクシュバンディー教団の文書資料を分析していくための基礎的な研究にはなり得たと思う。また9月におこなったウズペキスタンにおける調査の成果も盛り込まれている。1.当初の計画通りトルコのイスタンブルにおいて調査をおこなった。その対象は、スレイマニイェ図書館、バヤジット図書館、トプカプ・サライ図書館で、トルコ大使館に研究許可を申請し、2001年8月31日から4週間滞在し、おもにナクシュバンディー教団聖者伝写本の調査をおこなった。また、スレイマニイェ図書館館長ネヴザト・カヤ博士、イスタンブル大学のウメル・マヒル・アルペル博士とはこの聞しばしばお会いし議論をおこなった。お二人は、筆者の多くの質問に丁寧に答えてくださったのみならず、当教団研究の資料および当地での研究についての多くの情報を提供してくださった。2.国内の図書館に所蔵されている中央アジアのナクシュバンディー教団関係の刊本資料をできる限り集めた。3.2002年3月論文「ナクシュバンディー教団の基礎資料について」を書いた。当科研のテーマに即した内容で、ナクシュバンディー教団の文書資料を分析していくための基礎的な研究になり得たと思う。もちろん2001年9月におこなったイスタンブルにおける調査の成果も盛り込まれている。

2.国内の図書館(東洋文庫、京都大学図書館、東京外国語大学図書館等)に所蔵されている中央アジアのナクシュバンディー教団関係の刊本資料をできる限り集めた。3.2002年12月14目京都大学で行われた西南アジア研究会総会において「ナクシュウバンディー教団の道統(silsila)について」と題する講演において研究発表を行うことができた。当科研のテーマに即した内容で、ナクシュバンディー教団の文書資料を整理し、教団の発生から現代に至るまでの歴史を述べた。
ヒト細胞タンパク質の2次元電気泳動法による分離同定及びデータベース化

この研究はヒト細胞タンパク質を二次元電気泳動上のスポットとして展開し、そのタンパク質のアミノ酸配列を求めてこれらをデータベース化することや各種細胞に発現しているタンパク質を二次元電気泳動パターンとして捉えることで、ヒトゲノムが保持する未知タンパク質の発見やその機能を見いだすことを目指している。2次元電気泳動には一次元目に固定化pH勾配による等電点電気泳動法を用い、二次元目にラージフォーマット(22×22cm)のゲルを用いることで安定した再現性と十分なタンパク質量の分析が可能となった。この際一次元目の等電点電気泳動で、泳動時の温度を25度にして約60時間の泳動を行うとタンパク質スポットのストリーキングを著しく減少させることができ、これによりヒト細胞の抽出物から約2500から3000個のタンパク質スポットを分離することが可能となった。この方法により各種のヒト細胞タンパク質の泳動パターンを求めた。各細胞の泳動パターンを重ね合わせることは存在量の多いタンパク質については可能であるが、存在量が少なくスポットの異同の判定が困難なスポットが大多数であり、タンパク質スポットの標準化のためにはHeLa細胞の抽出タンパク質を混合した試料を同時に求めて、HeLa細胞を介して各種細胞の泳動パターンを比較するのが現実であることが分かった。今後は各種細胞の二次元電気泳動パターン自身をデータベース化して公開することを計画している。電気泳動によって分離されたタンパク質のゲル内酵素消化またはブロッティング膜へ転写後の膜内酵素消化によってN末端アミノ酸配列または内部配列を求めた。この方法によりHeLa細胞で約20個、マウスN18TG2細胞より約30個求めた。このようにして求めた配列を既存のタンパク質データベースを使用して相同性検索を行ったところ未知または既報のタンパク質に相同なタンパク質が見いだされた。今後はいっそう多くのタンパク質スポットの同定を推進すると共に、未知タンパク質の全長配列を求めることが重要である。この研究ではヒトの各種細胞株のタンパク質を2次元電気泳動のパターンによって特徴づけ、さらにそれらパターンの重ね合わせとしてヒト細胞のタンパク質をデータベース化しようと計画している。さらに2次元電気泳動像のなかで比較的大きなスポットとして得られるものは分離してアミノ酸配列を決定する予定である。現時点までの研究経過及び結果は次のようである。HeLa細胞核の調製は細胞を界面活性剤で破壊して粗核を得ている。これをスクロースクッション法で精製後、超音波を用いて破壊してその遠心上清を実験に用いている。最近この核の精製時に多くのタンパク質が漏出している事が分かった。現時点では2次元電気泳動は大きさ16cm×16cmのものを使用している。電気泳動パターンの標準化のためにバイオラド社のSDS電気泳動用の分子量マーカーを使用している。IEFの泳動パターンは特にアルカリ側pHで高分子量に現れるタンパク質の分離が思わしくなく、特にタンパク質分析に必要なクマシー染色程度の蛋白量での分離は貧弱である。またNEPHGE法も行っているが、スポットが必ずしもゲル一面に分散しない。タンパク質スポットの同定にはブロッテング膜中のタンパク質N-末端の分析またはin situでの酵素消化でペプチドを分離分析している。得られたアミノ酸配列はGenetyx社の遺伝情報解析ソフト及びオンラインで遺伝研のPIRまたはswiss-protのデータベースでホモロジー解析を行っている。この様にして現在までに約40スポットの解析を行い配列の得られたスポットは約20個でその内一つは未知のもので、5個はバリアントまたは相同のものであり、残りは既知のものに一致していた。ヒトのゲノムが保持しているタンパク質群とその動態に基本的な興味を抱き、これをタンパク質化学的手法で研究を行うの必要な2次元電気泳動法とアミノ酸配列分析に関する基礎的な検討を行ってきた。

平成5年度まで使用してきたキャリアアンフォライトを用いた2次元電気泳動は銀染色に必要なタンパク質量を分析する時でもアルカリ側pHでかつ高分子量領域ではタンパク質の分離が著しく悪く、また再現性も乏しいものであった。さらにアミノ酸配列分析に必要なタンパク質量を泳動すると、分離可能なタンパク質スポットの数も極めて限定され、しかも銀染色を行った時の分離パターンとの同一性も失われ、この研究に即した多数のタンパク質解析には不十分であった。これを克服するものとして1次元目に固定化pH勾配による等電点電気泳動を行い2次元目にラージフォーマット(22×22cm)ゲルを使うと有効で、ヒト細胞の抽出物から2000から3000個のスポットを得ることが可能となった。この方法を用いてヒト由来の各種細胞(HeLa S3,HeLa P3,KB,BG-1,HepG2,HGC,PLC/PRF/5,HL60,Y79,Jurkat,NALM-6,PEER,BALL-1,HLC,u937,ML-2,Mol T-4,HPB-ALL)の2次元泳動パターンを求めた。これらパターンを重ね合わせた像を得ることは各像中の対応するタンパク質スポットの同定が極めて困難で、これに代わりHeLa細胞抽出物の泳動パターンを標準として採用しこれを各細胞と混合することで各細胞中のタンパク質スポットの推定を行うのが有効と分かった。また、ヒト細胞タンパク質の動態をより特徴づけるためにマウス神経細胞由来のN18TG2の抽出物から得られた2次元電気泳動による分離タンパク質をブロッティング膜に膜転写した後、27個のタンパク質スポットのN末端アミノ酸の配列を求めた所、その多くではN末端が遊離されずブロックされているものと推察された。また、N末端配列が決定されたものについてSWISS-PROTのタンパク質データベースを対象として相同性検索を行ったところ2個の未知配列が見つかった。
第一次世界大戦前夜におけるロシアの対外通商・金融関係に関する研究

1大戦前夜のロシアの産業・貿易・金融・財政にかかわる基礎的統計資料や文献、並びに西欧諸列強にかかわる基礎的資料、文献の収集と閲読・分析をまず行った。2この作業を通じて大戦前夜の時期におけるロシア経済の構造と動態・矛盾の所在を主として貿易と金融の側面から究明し、国際収支=対外決済の問題がロシア資本主義の重大問題として捉えられること、その問題が経済的のみならず外交・軍事問題としていわゆる両海峡問題に収斂・結節していったことを追求した。3以上の検討結果を個々の帝国主義国(さしあたり独・仏・英・墺の4か国)との多角的貿易・決済関係という面から整理し、ロシアの対外経済関係とその国際経済上の位置とが、国際政治の動向ともかかわって大戦前夜にいたって特徴的変化とを示しつつあったことを明らかにした。4以上の作業に加えて、大戦前夜のヨーロッパ経済全体および各列強の経済動向についても検討を加え、列強の経済的政治的関係に、かの三国協商と独墺同盟の最終的成立や相互対立の激化に示されるところの、新たな連関と対立が生じて言ったことについて、その経済的基礎の一端を解明するとともに大戦勃発の原因解明に一定の見通しを与えることができた。5以上の研究成果は一部は後掲の雑誌論文に発表しつつあるが、今後西欧各国の経済史研究を行っている他の研究者と協同して研究成果公開促進費の分配を申請し、学術図書としてまとめて発表して行くことを計画している。
鳥類卵の心機能に関する生理工学的研究

1.鳥類卵の心起因性微小振動(心弾動)と心弾動性圧力波に関する研究(1)心電図(ECG)、心弾動図(BCG)及び動脈圧の同時計測BCGはオ-ディオ・カ-トリッジによって検出し、マイクロコンピュ-タを利用して、ECG、BCG及び動脈圧の同時計測システムを構築、鶏卵について実験を行った。卵の心弾動は、心臓からの血液拍出に因るばかりでなく、心室の等容積収縮、及び心房収縮にも起因することを明らかにした。(2)心弾動性圧力波(ACG)に関する研究コンデンサ-・マイクロフォンでACGを検出し、インピ-ダンス・カ-ディオグラム(ICG)、ECG、BDG、卵内圧と同時計測することによって、その成因の確認を行った。卵内圧及びICGと波形の相関が認められる場合があるが、BCGとの因果関係を立証することは難しく、今後の研究が必要となった。(3)各種心弾動計測法の開発と計測信号の物理量胚(embryo)の心臓拍動に伴う卵殻の微小振動(BCG)をレ-ザ変位計、レ-ザ・スペックル計、オ-ディオ・カ-トリッジ及びピエゾ薄膜素子を利用した四通りの計測システムを開発。BCGの同時計測、信号処理を行って、夫々の物理量を明らかにした。2.鳥類卵心拍数の無侵襲計測に関する研究(1)家禽6種における胚の成長に伴う心拍数の種に固有な変化心弾動計測システムは、胚心拍数の無侵襲計測に応用できる。卵質量の異なる鶉、鶏、七面鳥、孔雀、アヒル及び鵞鳥について、ふ卵後半からふ化するまで心拍数を計測し、種に固有な変化パタ-ンがあることを見い出し、卵質量に対するアロメトリ-特性を明らかにした。ふ卵期間中に死亡する胚の心拍数日令変化に特異性のあることを発見した。(2)海鳥にみられる心拍数日令変化の特異性コアホウドリとオナガミズナギドリは、同じミズナギドリに目に属するが、嘴打(external pipping,EP)のプロセスを異にする。その相違が嘴打前後の心拍数変化に影響を及ぼすことを明らかにした。同じハワイの海鳥で、チドリ目の黒アジサシのEPはオナガミズナギドリと同じプロセスで行われ、嘴打期間も前二者と同様数日に及び、その期間の心拍数変化は酸素摂取量に関連するものと思われる。(3)ハトの胚にみられる心拍数の遺伝性要因家禽化された孔雀バトと野生の河原バトにおいて、心拍数の日令変化は、前者において一様なパタ-ンを示すのに対して、後者においては胚個体による差が大きく、そのなかにあって、兄弟胚の心拍数は似たような日令変化を示し遺伝性要因が関与していると思われる示唆に富む結果を得た。3.鳥類における産熱性恒温能発現の比較生理学的研究産熱性恒温能評価法として、小さい冷却負荷を長期間かけその前後の酸素摂取量温度係数の比較に基づく新たな方法を考案し、アヒル、鶏(共に早成離巣性種)、黒アジサシ(半早成離巣性)及び孔雀バト(晩成離巣性)について、EP前後とヒナにおいて、低温負荷に対する代謝応答(鶏については心拍数応答も)を評価し、産熱性恒温能発現の離巣性による発達の差を明らかにした。4.酸素摂取量に関する研究(1)酸素摂取量に及ぼす卵殻ガスコンダクタンスの効果と(2)呼吸様式(拡散、拡散+対流、対流)の変化に伴う環境酸素濃度、ヘリウム及び六弗化イオウの酸素摂取量に及ぼす効果を明らかにした。

ふ卵期間中に死亡する胚の心拍数日令変化に特異性のあることを発見した。(2)海鳥にみられる心拍数日令変化の特異性コアホウドリとオナガミズナギドリは、同じミズナギドリに目に属するが、嘴打(external pipping,EP)のプロセスを異にする。その相違が嘴打前後の心拍数変化に影響を及ぼすことを明らかにした。同じハワイの海鳥で、チドリ目の黒アジサシのEPはオナガミズナギドリと同じプロセスで行われ、嘴打期間も前二者と同様数日に及び、その期間の心拍数変化は酸素摂取量に関連するものと思われる。(3)ハトの胚にみられる心拍数の遺伝性要因家禽化された孔雀バトと野生の河原バトにおいて、心拍数の日令変化は、前者において一様なパタ-ンを示すのに対して、後者においては胚個体による差が大きく、そのなかにあって、兄弟胚の心拍数は似たような日令変化を示し遺伝性要因が関与していると思われる示唆に富む結果を得た。3.鳥類における産熱性恒温能発現の比較生理学的研究産熱性恒温能評価法として、小さい冷却負荷を長期間かけその前後の酸素摂取量温度係数の比較に基づく新たな方法を考案し、アヒル、鶏(共に早成離巣性種)、黒アジサシ(半早成離巣性)及び孔雀バト(晩成離巣性)について、EP前後とヒナにおいて、低温負荷に対する代謝応答(鶏については心拍数応答も)を評価し、産熱性恒温能発現の離巣性による発達の差を明らかにした。4.酸素摂取量に関する研究(1)酸素摂取量に及ぼす卵殻ガスコンダクタンスの効果と(2)呼吸様式(拡散、拡散+対流、対流)の変化に伴う環境酸素濃度、ヘリウム及び六弗化イオウの酸素摂取量に及ぼす効果を明らかにした。
新たな動物考古学的手法による古墳時代および古代における馬の飼育形態の復元

古代の遺跡出土馬が遠方から持込まれていた可能性を議論するために、奈良県藤原宮跡出土馬、周辺域の土壌・植物・河川水の安定同位体分析を実施した。また、移入個体が検出された場合の比較データとして、古代の馬産地から出土した家畜馬のストロンチウム・酸素同位体分析を実施し、藤原宮跡出土馬の安定同位体データと比較した。本年度は馬産地の遺跡出土馬のデータを増やすために、関東沿岸部・本州内陸部・近畿・中国・九州において試料のサンプリングを実施し、安定同位体分析を試みた。その結果、藤原宮跡出土馬の酸素同位体比は長野の群馬県側に位置や、佐久市において出土する家畜馬の酸素同位体比と近似した値を示した。この結果は、藤原宮跡出土馬が大宝律令制定期において、すでに本州内陸部から家畜馬を供給していた可能性を示しており、養老律令で記載されていた家畜馬の遠距離輸送システムが実在していたことが示された。また、日本の古墳時代における家畜馬の飼育形態を復元するために、古代の家畜馬と同様の分析を古墳時代に応用した。大阪府讃良郡条理遺跡から出土した家畜馬の安定同位体分析を実施した。その結果、家畜馬の安定同位体データは遺跡周辺域の安定同位体データと近似しており、外部地域から供給されていたという仮説に対して、積極的な証拠は検出されなかった。本分析は、家畜馬の飼育に関する古文献が無い時代の初めての情報を提示したと位置づけられ、古墳時代人のヒトとウマの関係性の一端を初めて実証的に復元できた。今後、他地域における古墳出土馬の分析によって、古墳時代と古代における家畜馬の移動性の比較ができ、古墳時代におけるヒトとウマの関係性を自然科学的な手法に基づいて評価できると期待される。古代および古墳時代における家畜馬の飼育形態を復元するために、日本では今まで実施されてこなかった安定同位体分析を実施した。また、これらの分析手法を考古学・歴史学に関連する研究課題に対して応用した例は、海外においても非常にわずかであり、特に有史における研究課題を対象にした研究は皆無であった。そこで、本研究は文献史学における情報とある程度対応可能な有史における古代の家畜馬の移動性を評価し、考古学的な応用における評価を実施した。日本における動物の移動に関する大きな研究課題として、古代の家畜馬の長距離移動が挙げられ、本研究はその供給先である藤原宮跡から出土した家畜馬の移動性を評価することが達成できた。また、日本で初めて〓馬の理化学的な解析を実施し、古代の家畜馬の生産体制の比較が可能になった。本研究は、安定同位体分析に基づいて家畜馬の長距離移動の復元を試みてきた。この手法の前提として、哺乳動物の産地識別法の開発が重要である。本研究はストロンチウム同位体比によって近・中距離移動の復元を、酸素同位体比によって長距離移動の復元が可能であることが示された。しかし、これら安定同位体比は日本列島において近似した値を示す地域もあるため、これらの情報のみでは具体的な産地を評価することは困難である。そのため、今後、全く異なる指標である遺跡出土骨からのDNA分析を実施し、地球化学と分子生物学という二つの分析手法によってクロスチェックすることが必要である。今日、古DNA分析の技術が急速に発展してきており、ゲノム中の一塩基多型(SNP)情報にもとづいて遺伝距離をかなりの解像度で評価することが可能になってきた。これらの分析手法を取り入れることで、安定同位体分析で得られた結果をより客観的に評価できると期待される。古墳時代および古代におけるウマの飼育形態は当時の政治や経済に大きく影響したと考えられており、日本の律令国家成立過程におけるウマ利用の復元は歴史学・考古学・農学において非常に重要な研究テーマである。本研究は、遺跡出土の歯や骨からウマの移動履歴や産地を推定するために、ストロンチウムおよび酸素同位体比を応用することで、当時のウマの飼育形態を復元することを試みた。古代におけるウマの飼育形態を復元するために、古代の遺跡出土馬のサンプリングを各研究機関及び埋蔵文化財行政機関において実施した。代表的な古代の遺跡である奈良県藤原宮跡から出土するウマおよびその他の動物遺存体をサンプリングし、古代の都市部におけるウマの移動性と飼養形態の復元を試みた。その結果、藤原宮跡出土馬は奈良県内に分布する地質内のストロンチウム同位体比よりも非常に多様な値を示した。この結果は遺跡から出土した遺物の考古学的な研究において、古代馬が藤原京の外部からウマを生産させて都市部に移動させたことを初めて実証的に示したといえる。また、出土馬のストロンチウム同位体比の中で、火山灰性のストロンチウム同位体比を示した個体が検出されたことから、東日本内陸部や九州などの火山地質に生息していたウマが移入させられていた可能性が推察された。現在、同一試料から酸素同位体分析という異なる指標を抽出することで、この可能性を評価する予定である。また、古墳時代のウマの資料を得るために、岡山県百聞川今谷遺跡出土のウマをサンプリングした。当時のウマの移動性を評価するために、サンプリングした試料はストロンチウム同位体分析を行った。分析した歯(第三大臼歯)のエナメル質は2歳5歳までに鉱質化が進むため、この時期におけるウマ移動性を評価できる。今後、分析試料数を増やし、古墳時代におけるウマの飼育形態について考察する予定である。古代の遺跡出土

馬が遠方から持込まれていた可能性を議論するために、奈良県藤原宮跡出土馬、周辺域の土壌・植物・河川水の安定同位体分析を実施した。また、移入個体が検出された場合の比較データとして、古代の馬産地から出土した家畜馬のストロンチウム・酸素同位体分析を実施し、藤原宮跡出土馬の安定同位体データと比較した。本年度は馬産地の遺跡出土馬のデータを増やすために、関東沿岸部・本州内陸部・近畿・中国・九州において試料のサンプリングを実施し、安定同位体分析を試みた。その結果、藤原宮跡出土馬の酸素同位体比は長野の群馬県側に位置や、佐久市において出土する家畜馬の酸素同位体比と近似した値を示した。この結果は、藤原宮跡出土馬が大宝律令制定期において、すでに本州内陸部から家畜馬を供給していた可能性を示しており、養老律令で記載されていた家畜馬の遠距離輸送システムが実在していたことが示された。また、日本の古墳時代における家畜馬の飼育形態を復元するために、古代の家畜馬と同様の分析を古墳時代に応用した。大阪府讃良郡条理遺跡から出土した家畜馬の安定同位体分析を実施した。その結果、家畜馬の安定同位体データは遺跡周辺域の安定同位体データと近似しており、外部地域から供給されていたという仮説に対して、積極的な証拠は検出されなかった。本分析は、家畜馬の飼育に関する古文献が無い時代の初めての情報を提示したと位置づけられ、古墳時代人のヒトとウマの関係性の一端を初めて実証的に復元できた。今後、他地域における古墳出土馬の分析によって、古墳時代と古代における家畜馬の移動性の比較ができ、古墳時代におけるヒトとウマの関係性を自然科学的な手法に基づいて評価できると期待される。研究の初年度は、既にサンプリングを行った古代の遺跡から出土したウマのストロンチウム・酸素同位体分析を実施し、その分析方法の有用性を示してきた。また、古代において最も政治的に重要であった藤原宮跡出土馬の分析をすすめ、すでに分析結果を得ており、その分析結果は公表する予定である。また、古墳時代のウマの試料においても、サンプリングおよび分析を既に行った。古墳時代においては今後も試料を増やして議論するために、各埋蔵文化財研究期間と交渉に入っている。古代および古墳時代における家畜馬の飼育形態を復元するために、日本では今まで実施されてこなかった安定同位体分析を実施した。また、これらの分析手法を考古学・歴史学に関連する研究課題に対して応用した例は、海外においても非常にわずかであり、特に有史における研究課題を対象にした研究は皆無であった。そこで、本研究は文献史学における情報とある程度対応可能な有史における古代の家畜馬の移動性を評価し、考古学的な応用における評価を実施した。日本における動物の移動に関する大きな研究課題として、古代の家畜馬の長距離移動が挙げられ、本研究はその供給先である藤原宮跡から出土した家畜馬の移動性を評価することが達成できた。また、日本で初めて〓馬の理化学的な解析を実施し、古代の家畜馬の生産体制の比較が可能になった。藤原宮跡出土馬の同位体分析の結果と、他地域で出土したウマの同位体分析の結果を比較し、大宝律令施行直前のウマの飼育形態や産地について考察を行う。これらの考察と大宝律令以後の養老律令などのウマの飼育形態に関する文献資料の内容を比較することで、ウマ飼育の実態や変遷を考察する予定である。
メソポーラス薄膜を用いた生体物質センシング

本研究では,ブロックコポリマーを水溶液中でミセル化し,目的とする金属の金属塩類を溶解させ,最後に金属イオンを還元させることで所望の金属骨格からなる多孔体を合成する.金属イオンとミセル表面との効果的な相互作用を促すように,ブロックコポリマーの親水部を予め設計しておくこともポイントである.最終的には,バイオセンサの小型化を目的としているがこれに限るものではなく,幅広く応用可能な機能性多孔体の創製を目的としている.本研究では,ブロックコポリマーを水溶液中でミセル化し,目的とする金属の金属塩類を溶解させ,最後に金属イオンを還元させることで所望の金属骨格からなる多孔体を合成する.金属イオンとミセル表面との効果的な相互作用を促すように,ブロックコポリマーの親水部を予め設計しておくこともポイントである.最終的には,バイオセンサの小型化を目的としているがこれに限るものではなく,幅広く応用可能な機能性多孔体の創製を目的としている.
凝固亢進状態の高感度検出法の開発とその臨床応用

血球を含む全血液の凝固活性化能の全体像を把握する測定法の開発とそのサラセミア血症および慢性関節リウマチ患者への応用という本研究の2つの目的のうち、測定法については全血を37°C、90分インキュベートした後の血液のエラジン酸活性化によるトロンビン生成能を測定するという方法を確立した。この全血凝固促進活性測定法は血球膜の変化を鋭敏に反映する測定系であり、血球成分の膜の構造変化が凝固促進活性をもたらすことが明確に示された。β-サラセミアHb/E症患者血液において全血凝固促進活性の高い例が多く見られ、なかでも脾臓摘出術(脾摘)を受けた患者群において活性の著しく高い例が見い出された。このことは、脾摘を受けたサラセミア症患者に肺塞栓症の発生率が高いという臨床データを解析するうえで貴重な示唆を与えるものであり、我々の基礎実験結果の示唆するところが臨床例においてみられた好例である。さらに抗血小板剤投与による全血凝固促進活性抑制効果が明らかとなった。これらの成果を基礎にして平成6年度にはサラセミア血症患者への対症療法の改善を目的とした臨床研究が開始され、合計11名の患者に血小板および赤血球膜に作用する薬物である塩酸ジラゼップの投与を行い、その効果の検討を行った。これまでに得られた成績では、ヘモグロビン量の低下の抑制、全血凝固促進活性の低下(血栓傾向の抑制を示唆する)、末梢循環および心機能の改善を示唆する結果が得られており、本研究課題で得られた全血凝固促進活性の測定方法は今後サラセミア症の解析に有用であろうと考えられた。慢性関節リウマチ患者血液(n=5)の血漿トロンビン・アンチトロンビン複合体値は37ug/lの間に分布し、凝固系の亢進は弱いものであった。また、全血凝固促進活性は正常ボランテイアに比べやや高い値が得られたが、凝固促進活性を明らかに結論づける程には著しくはなかった。1.測定系の確率:全血を用いてトロンビン生成速度を測定する系をほぼ確立した。この系は接触因子活性化の条件下で生成されるトロンビン活性を、合成基質を用いて測定するものである。2.赤血球膜・血小板膜の効果:溶血赤血球膜および血小板Lysateにはトロンビン生成促進効果が見られ、その効果は溶血試料の濃度に依存した。3.正常値の検討:健康成人ボランティア(n=8)のうち7人は血液を90分放置しても顕著なトロンビン生成は見られなかったが、1例のみに90分放置で顕著なトロンビン生成が見られた。このトロンビン生成は抗血小板剤の服用で抑制され、抗血小板剤服用を中止すると再び出現した。4.βーサラセミア血症患者血液の検討:βーサラセミア血症患者全血のトロンビン生成速度について検討した。脾臓摘出手術を受けた患者血液はトロンビン生成速度が大きい(n=4)か、あるいはやや大きい(n=4)が、摘脾術を受けていない患者血液のトロンビン生成速度は小さく、健康成人ボランテイアとの間に大きな差は見られなかった。上記のごとく本測定系で溶血赤血球膜あるいは血小板Lysateは濃度依存的にトロンビン生成速度を増大した。

また、脾臓摘出術を受けたサラセミア患者血液ではトロンビン生成能が高いことが示され、脾臓摘出術を受けたサラセミア患者の血栓症発症との関連が注目された。本測定法はより高感度のものを目指してさらに工夫する余地はあるものの、基本的には応用する価値のある測定法であると考えられ、今後検討を加えたい。血球を含む全血液の凝固活性化能の全体像を把握する測定法の開発とそのサラセミア血症および慢性関節リウマチ患者への応用という本研究の2つの目的のうち、測定法については全血を37°C、90分インキュベートした後の血液のエラジン酸活性化によるトロンビン生成能を測定するという方法を確立した。この全血凝固促進活性測定法は血球膜の変化を鋭敏に反映する測定系であり、血球成分の膜の構造変化が凝固促進活性をもたらすことが明確に示された。β-サラセミアHb/E症患者血液において全血凝固促進活性の高い例が多く見られ、なかでも脾臓摘出術(脾摘)を受けた患者群において活性の著しく高い例が見い出された。このことは、脾摘を受けたサラセミア症患者に肺塞栓症の発生率が高いという臨床データを解析するうえで貴重な示唆を与えるものであり、我々の基礎実験結果の示唆するところが臨床例においてみられた好例である。さらに抗血小板剤投与による全血凝固促進活性抑制効果が明らかとなった。これらの成果を基礎にして平成6年度にはサラセミア血症患者への対症療法の改善を目的とした臨床研究が開始され、合計11名の患者に血小板および赤血球膜に作用する薬物である塩酸ジラゼップの投与を行い、その効果の検討を行った。これまでに得られた成績では、ヘモグロビン量の低下の抑制、全血凝固促進活性の低下(血栓傾向の抑制を示唆する)、末梢循環および心機能の改善を示唆する結果が得られており、本研究課題で得られた全血凝固促進活性の測定方法は今後サラセミア症の解析に有用であろうと考えられた。慢性関節リウマチ患者血液(n=5)の血漿トロンビン・アンチトロンビン複合体値は37ug/lの間に分布し、凝固系の亢進は弱いものであった。また、全血凝固促進活性は正常ボランテイアに比べやや高い値が得られたが、凝固促進活性を明らかに結論づける程には著しくはなかった。
国際規範形成における脱国境型市民社会ネットワーク機能の変遷と今後の課題

本研究では、過去20年間を通じて国際問題における非政府組織(NGO)を中心とした脱国境型市民社会ネットワーク(トランスナショナル・シビル・ソサエティ、以下TCS)の機能がどのように変質したのか否かについて検証し、課題抽出を目的としている。2018年度は、主に二つのケーススタディに関する調査研究を進めた。1点目は、朝鮮半島における対人地雷問題である。2018年に入り、南北首脳会談や初の米朝首脳会談が開催されたことを受け、朝鮮半島の地雷問題も新たな局面を迎えることになった。南北首脳会談における合意によって非武装中立地帯の遺骨収集に伴う地雷除去が開始し、TCSの活動も活発化した。今後の情勢次第で状況は流動化する可能性がある一方、TCSや国際機関には南北共同作業による地雷除去が信頼醸成の一歩になるとの期待もあることから、筆者は現地での調査研究を進め、ヒアリングを実施して来た。韓国の延世大学主催シンポジウム等にパネリストとして参加して議論を重ねた他、2018年夏に北朝鮮を訪れる機会を得たことも、研究上貴重な示唆を得ることとなった。2点目は、核軍縮におけるTCSの再検証である。2017年に採択された核兵器禁止条約の成立過程を精査する中で、核兵器禁止を求める運動は長い歴史を有していることから、その変遷を文献で辿りつつ、冷戦後の活動経過についてニュージーランドの関係者へのヒアリング等を実施して来た。特に、20年前には存在しなかったSNS等の情報技術がTCSへ及ぼしている正と負の影響について注目し、今後の課題について検討を進めた。2018年度は先述の通り、朝鮮半島情勢の動きに連動してTCSの活動が活発化したことから、本研究の目的である20年の変遷を精査する上でも好機となった。2019年度は本研究の最終年度であるため、これまでの研究調査、フィールド調査等をまとめる作業を中心に進める予定である。同時に、関係各所へのヒアリングや資料収集も引き続き継続して実施する。引き続き朝鮮半島における地雷除去の推移をフォローしつつ、2019年度に50年の節目を迎える核拡散防止条約を巡る関係者の活動にも注目して調査研究を進める。本研究では、1990年代以降顕著になった非政府組織(NGO)を中心とした脱国境型市民社会ネットワーク(トランスナショナル・シビル・ソサエティ、以下TCS)の機能が過去20年間でどのように変化したのか否かについて検証し、課題抽出することを目的としている。2017年度は文献を中心に研究を進めつつ、同年7月に核兵器禁止条約(以下、核禁条約)が成立した点に注目して情報収集・分析を行って来た。それは、核禁条約成立過程には、1997年、2008年にそれぞれ成立した対人地雷禁止条約(以下、オタワ条約)とクラスター爆弾禁止条約(以下、オスロ条約)との類似点が認められることから、本研究の目的である過去20年間に渡るTCSの機能を検証する上で不可欠と考えたからである。特に軍縮分野においては従来の軍備管理軍縮という枠組みと同時に「人道的軍縮」という視点から多様なアクターが関わり軍縮に取組むアプローチが注目を集めている。核禁条約が成立した背景にも同様のアプローチを積極的に推進して来たTCSの存在が認められたことから、本年度は特に同条約に注目して研究を進めた。また、筆者は1998年に執筆した論文「核軍縮に「市民」はどう関わるか」にてオタワ条約及び同条約の成立過程である「オタワ・プロセス」が核兵器の禁止にどのような条件下において応用可能となるのか分析していたことから、約20年を経て成立した核禁条約を改めて検証した。更に、核禁条約成立に寄与したとして2017年のノーベル平和賞を受賞した「核兵器廃絶国際キャンペーン、以下ICAN」のベアトリス・フィン事務局長にヒアリングした。その内容は長崎大学編集Journal for Peace and Nuclear Disarmamentに掲載した。2017年度は約10年の時を経て新たな軍縮条約が成立し、その過程にはTCSが深く関与していたことから、本研究の目的であるTCS(ICAN)の役割を分析する上では貴重な機会となった。また、ICANの事務局長であるベアトリス・フィン氏が初来日した際にインタビューして詳細を伺う機会にも恵まれた。

2017年に採択された核兵器禁止条約の成立過程を精査する中で、核兵器禁止を求める運動は長い歴史を有していることから、その変遷を文献で辿りつつ、冷戦後の活動経過についてニュージーランドの関係者へのヒアリング等を実施して来た。特に、20年前には存在しなかったSNS等の情報技術がTCSへ及ぼしている正と負の影響について注目し、今後の課題について検討を進めた。2018年度は先述の通り、朝鮮半島情勢の動きに連動してTCSの活動が活発化したことから、本研究の目的である20年の変遷を精査する上でも好機となった。2018年度は、2017年度に十分実施できなかったフィールド調査を積極的に進めたいと考える。取り分け、TCSの関係者、核禁条約成立過程に携わっていた当事者へのヒアリングを行っていく予定である。2019年度は本研究の最終年度であるため、これまでの研究調査、フィールド調査等をまとめる作業を中心に進める予定である。同時に、関係各所へのヒアリングや資料収集も引き続き継続して実施する。引き続き朝鮮半島における地雷除去の推移をフォローしつつ、2019年度に50年の節目を迎える核拡散防止条約を巡る関係者の活動にも注目して調査研究を進める。フィールド調査が当初予定していたスケジュールから伸びている為。2018年度に予定していたヒアリング等が先方の予定で次年度に繰り越した為。
CKDにおける要介護認定の予防のための身体活動パターンの解明に関する長期縦断研究

本研究の目的は、CKDのどのステージが要介護認定の発症と独立して関連しているか、また、CKDと身体活動の質的観点からその関連性を明らかにし、最終的にはどの身体活動パターンがCKDによる要介護認定発症の予防へ繋がるかを明らかにすることを目的としている。2017年度の研究課題は、健康チェックの参加者5257名の要介護認定情報や4年間の身体活動の強度および時間別の縦断データベースの構築を行なった。このデータベースを利用して2018年度は、CKDと要介護認定発症との関連について4年間の縦断的解析を実施してきた。その成果として、座位での生活時間が長いほどCKDの4年後要介護認定発生に及ぼす影響は強くみられた。また、横断解析ではあるが腎機能の低下は社会的フレイルとも関連している可能性について公表している。この解析の結果はこれまでの研究と逆傾向が見られたものとしてさらなる縦断検討が必要とされる。さらに、CKDは生活習慣との関連が強いため内臓脂肪との関連について検討した結果、低内臓脂肪群は腎機能を正常に保つ可能性が約3倍高いことを確認している。2018年度は、当初の計画より様々な解析ができ、公表している。また、データベースの構築も順調に進んでおり次年度の研究に役立てられると考えられる。今後の研究内容は、身体活動量を時系列に分析して腎機能の低下を及ぼす身体活動のパターンを明らかにすることである。過去、6年間の膨大なデータベースの構築も含めて腎機能の低下を予防するための身体活動の量やパターンの提案が出来ることを期待している。2017年度の研究課題として、当研究部が2013年度実施した健康チェックの参加者5257名を対象に4年後の要介護認定情報や4年間の身体活動の縦断データベースの構築を行うこととしている。本課題を実施するために身体活動を時系列にまとめるプログラムの開発を行った。このプログラムを用いることで日中身体活動の強度および時間別の縦断データベースの構築ができた。また、行政との協力により過去4年間の要介護認定情報を受け取ることができ本研究課題の達成のためのデータベースの構築ができた。2018年度はこのデータベースを利用してCKDと要介護認定発症との関連について4年間の縦断的解析を行う予定である。本研究課題の予備解析として、CKDは主観的身体活動(アンケート調査により)が低下することで要介護認定発生の危険性が高まることを公表した。特に座位での生活時間が長いほどCKDの要介護認定発生に及ぼす影響は強くみられた。また、一度悪化した腎機能は元に戻らないため予防が重要であるといわれているがそのエビデンスは十分ではない。そのため4年間の縦断的解析により約28%のCKDが正常に戻っていることを明らかにして公表している。2017年度の研究課題は、当研究部が2013年度実施した健康チェックの参加者5257名を対象に4年後の要介護認定情報や4年間の身体活動の縦断データベースの構築を行うこととしている。データベースの構築のための新たなプログラムの開発によって大規模の身体活動データの取りまとめが早期に終了した。また、行政の積極的な協力によって要介護認定情報の受け取りが順調に進められてきたことも本課題の達成に大いに貢献していると思われる。2018年度は、CKDと要介護認定発症との関連について4年間の縦断的解析を行いその結果を公表する予定である。すでにデータベースの構築が終了しており達成可能性は極めて高い。また、5年間の縦断データの蓄積を予定しているが現在も活動量の取り込みや要介護認定情報の受け取りが進んでいることから計画通り行うことができると期待している。2019年度は、計6年間の追跡データベースの構築を行いCKDにおいてどのレベルの身体活動量が要介護認定発症と関連しているか、また、どの身体活動パターンが要介護認定の発症の予防に繋がるかについて検討を行う予定である。

今後の研究内容は、身体活動量を時系列に分析して腎機能の低下を及ぼす身体活動のパターンを明らかにすることである。過去、6年間の膨大なデータベースの構築も含めて腎機能の低下を予防するための身体活動の量やパターンの提案が出来ることを期待している。データベースの取りまとめプログラムの開発により人件費の支出がなかったため予定より繰越金額が多めになっている。今年度は発表や論文作成に力を入れたため予算のあまりが発生している。来年度は詳しい分析が必要なため統計に関するソフトや専用のパソコン購入が必要ある。