hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリコーム遺伝子群複合体のユビキチンリガーゼ活性と機能解析

平成17年度の研究にて研究者はBmi1とRING1の自己ユビキチン化がユビキチンの7つのLys残基のどれかを介して起こるかを明らかにするために、まずBim1とRING1をそれぞれcDNAより精製して、それぞれに2種類のタグ(HA-Bmi1,Myc3-Bmi1,HA-RING1,Flag-RING1)を付加し、自己ユビキチン化の確認と、Bmi1とRING1のバインディングおよびポリユビキチン化の確認を行った。その結果、Bmi1とRING1はE1およびE2(Ubc5)を介し自己ユビキチン化を示した。次にBmi1とRING1のcomplexを作成しそのポリユビキチン鎖の生成をおこなった。17年度はこのcomplexの作成に時間を要した。平成18年度は次に電気泳動をおこなった後に、ゲル上のポリユビキチン鎖を切り出し、In-Gel Digest Kitを用いてTrypsin処理し抽出後回収した。そのタンパク質断片の質量をLC-MX/MSを用いて計測をおこなった。この結果によりBmi1とRING1の自己ユビキチン化がどのLys残基を介すか判明できる予定であたが、作成したBmi1とRING1のcomplexの抽出回収が困難であったため、LC-MS/MSを用いた計測に長期の時間を要してしまった。そのためにまだ、Bmi1とRING1の自己ユビキチン化がどのLys残基を介すか判明できていない。Bmi1とRING1はともに自己ユビキチン化を示すが、complexを形成した際に不安定な状態を示しており、その蛋白発現の機序に他因子の介在が示唆される。2種類のユビキチンリガーゼがcomplexを形成することが細胞周期の制御に大きく関与することが示唆されるが、期間内に研究が達成できなかった。ポリコーム遺伝子のBmi1とRING1はいずれもユビキチンリガーゼであることがわかっており、それぞれがcomplexを形成することが報告されている。このcomplexが細胞周期の制御に大きく関与することが示唆されたため以下の内容で研究を実施した。1.Bmi1とRING1の自己ポリユビキチン鎖の質量分析計による同定。Bmi1とRING1の自己ユビキチン化がユビキチンの7つのLys残基のどれを介して起こるかを明らかにするために、まずBmi1とRING1をそれぞれcDNAより精製して、それぞれに2種類のタグ(HA-Bmi1,Myc3-Bmi1,HA-RING1,Flag-RING1)を付加し、自己ユビキチン化の確認と、Bmi1とRING1のバインディングおよびポリユビキチン化の確認を行った。今回はこのcomplexの作成に時間を要した。次に電気泳動をおこなった後に、ゲル上のポリユビキチン鎖を切り出し、In-Gel Digest Kitを用いてTrypsin処理し抽出後回収した。現在、そのタンパク質断片の質量をLC-MS/MSを用いて計測中である。この結果によりBmi1とRING1の自己ユビキチン化がどのLys残基を介すか判明できる予定である。また、現在Bmi1とRING1のRINGフィンガードメインを含ねfragmentおよびLys残基を、site-directed mutagenesisi法にてArg残基に置き換えた変異を作成中である。
脳ペプチドが紡ぐ行動と体色の協調的制御機構の解明

魚類を含めた多くの動物は、獲物を捕らえたり捕食者から逃れたりするために“体色"を変化させる。興味深いことに摂食・情動行動を制御する脳ペプチドは体色を調節するホルモンや神経伝達物質としても機能することが多い。しかしながら、脳ペプチドによる行動と体色の協調的コントロールのメカニズムは不明である。本研究の目的は、脳ペプチドが摂食・情動行動と体色の制御にどのように合目的的に機能するのかを、小型魚種をモデルとして明らかにすることである。2018年度は、主に、行動と体色に影響を及ぼす可能性のある脳ペプチドとして、キンギョとゼブラフィッシュを用いてαー黒色素胞刺激ホルモン(αーMSH)、アルギニン・バソトシン(AVT)及びコレシストキニン(CCK)の行動への影響を探った。その結果、キンギョにおいてαーMSHは体色を暗化しつつ、不安様行動を惹起する作用を有する可能性を示唆するデータを得た(論文投稿準備中)。また、AVTの中枢作用を探ったところ、摂食抑制作用と不安様行動惹起作用を見出した(論文投稿中)。さらにCCKの解析も進めたところ、CCKが情動行動を制御する可能性を示すデータを得て、係る論文を公表した(Sachuriga et al., Jpurnal of Neuroendocrinology 2019; 31: e12667)。ゼブラフィッシュにおいてCCKの行動に及ぼす影響を調べ、キンギョと類似した作用を有することを明らかにした(論文投稿準備中)。行動と体色を制御する中枢部位の同定のため、神経初期化マーカーのc-fosとEGR-1に着目して、これらの特異抗体の作成を行い、現在、3種類の抗血清を得ることに成功し、現在、特異性のチェックなどの吟味を行っている。鱗における色素細胞の機能解析については高感度のバイオアッセイ法を確立した。2018年度に計画していた実験項目1ー3について、当初計画とおり順調に研究が進展している。2018年度に得ることのできた知見などの実績を踏まえ、2019年度は特に体色に及ぼす影響を探り、行動と体色の協調的制御の実体に係る実験を展開する予定である。
フレキシブル有機トランジスタの電気伝導特性における圧縮・伸張歪みの効果

折り曲げ可能な有機トランジスタの試作・評価と大面積エレクトロニクスへの応用本研究プロジェクトでは、ペンタセンを用いて有機トランジスタとしては世界最高水準である移動度1[cm^2・V^<-1>・s^<-1>]以上を実現し、これを応用しフレキシブルなエレクトロニクスの実現に向けて取り組んできた。初年度の研究では、ペンタセンを用いたフレキシブル有機トランジスタに、圧縮・伸張歪みを加えたときの電気伝導特性・ホール電圧・閾値電圧を広い温度領域で測定し、有機トランジスタの形状変化と伝導特性・移動度の関係を明らかにしてきた。その結果、作製された有機トランジスタの可撓性は、表面かきわめて平坦なポリイミドゲート絶縁膜と多結晶状態に組織化されているチャネル層の有機半導体、ペンタセン、が極めて重要な役割を果たすことをつきためた。昨年度は、歪をかけた際にトランジスタの特性変化を抑制し、歪下でも極めて安定に動作する有機トランジスタの作製と電気的特性の評価に取り組んだ。大きな歪をチャネルに生み出す要因は、基板フィルムの厚みであるため、これを10μmまで薄膜化した。また、トランジスタ全体を覆うパリレン高分子封止膜を基板フィルムとまったく同じ厚み10μmにコントロールする技術を確立した。これにより、チャネル層を歪に対して完全に中立な位置に配置し、歪を緩和することに成功し、限界曲げ半径は500μmまで極めて安定にトランジスタ動作することを示した。これまでの研究を通して、折り曲げることによる歪の効果を分子レベルで理解し、歪印加下で安定して動作する構造を検討してきた。最終年度は、これらの知見を活かし、フレキシブル材料の伝導機構解明を目的とし、高精度のHall測定技術を開発した。その結果、プラスティックフィルム上の有機半導体のHall測定に世界で始めて成功した。さらには、フレキシブル有機トランジスタを舟いた新しい応用である「フレキシブル電力伝送シート」の開発に成功し、電子デバイス国際会議の最高峰である2006IEEE International Electron Devices Meetingで発表し、高い評価を得た。また、技術詳細は、材料科学雑誌の最高峰であるNature Materialsへの掲載が決まっている。有機トランジスタを高機能デバイスとして応用するためには抵抗値が低く、高い周波数に対しても十分速い応答を示さなければならないため、素子には高い移動度が要求されてきた。我々のグループでは、ペンタセンを用いてフレキシブルな有機トランジスタとしては世界最高水準である移動度1[cm^2・V^<-1>・s^<-1>]以上を実現し、その作製プロセスを確立してきた。本研究で用いる有機トランジスタの作製手順は、(1)フレキシブル絶縁材料であるポリイミドシートを基板として用い、その上にゲート電極を金蒸着することにより作製する。(2)液状ポリイミドをスピンコートすることによりゲート絶縁膜を作製する。(3)有機材料としてペンタセンを蒸着する。(4)最後にペンタセン上にソースおよびドレイン電極を金蒸着することにより作製する。なお、金(電極部分)やペンタセン(有機層)を蒸着する際にメタルマスクを用いることにより、それぞれの電極や有機層は必要な形状にパターニングする。ここで素子の大きさ、形状、厚み、ゲート絶縁膜の厚みそして用いるすべての材料に対して入念な選定を行うことにより高い移動度を示すフレキシブルトランジスタの作製に成功した。本研究では、有機トランジスタをプラステックフィルム上に作製するため、極めて大きな可撓性を持つことが大きな特徴であるが、これまで歪みとトランジスタ性能の関係は明らかではなかった。そこで本年度は、このようにして作製したペンタセンを用いたフレキシブル有機トランジスタに、圧縮・伸張歪みを系統的に加えたときの電気伝導特性・ホール電圧・閾値電圧を測定し、有機トランジスタの形状変化と伝導特性・移動度・キャリア数の関係を明らかにした。また連続的に曲げて歪みを加えた後、元の形状に戻したときトランジスタに残る歪みの影響を原子間力顕微鏡や走査型電子顕微鏡などを用い、伝導測定とあわせて直接観察によっても歪み効果を調べ、より歪に強いトランジスタの作製を試みた。その結果、(1)曲率半径2mmの歪みに対しても殆ど特性の変化なく動作する有機トランジスタの作製に成功し、(2)歪み下での系統的な特性変化はペンタセン分子間距離の変化に由来すること、(3)極度の歪みによるトランジスタ特性の劣化は、有機半導体部分ではなく基板フィルムに由来すること、が示された。曲げ半径1mm以下まで折り曲げ可能な有機トランジスタの試作と評価本研究プロジェクトでは、ペンタセンを用いて有機トランジスタとしては世界最高水準である移動度1[cm^2・V^<-1>・s^<-1>]以上を実現し、これを応用しフレキシブルなエレクトロニクスの実現に向けて取り組んできた。昨年度の研究では、ペンタセンを用いたフレキシブル有機トランジスタに、圧縮・伸張歪みを加えたときの電気伝導特性・ホール電圧・閾値電圧を広い温度領域で測定し、有機トランジスタの形状変化と伝導特性・移動度の関係を明らかにしてきた。本研究で用いるフレキシブル有機トランジスタの作製手順は、(1)フレキシブル絶縁材料であるポリイミドシートを基板として用い、その上にゲート電極を金蒸着することにより作製する。

なお、金(電極部分)やペンタセン(有機層)を蒸着する際にメタルマスクを用いることにより、それぞれの電極や有機層は必要な形状にパターニングを行っている。本年度は、歪をかけた際にトランジスタの特性変化を抑制し、歪下でも極めて安定に動作する有機トランジスタの作製と電気的特性の評価に取り組んだ。大きな歪をチャネルに生み出す要因は、基板フィルムの厚みであるため、これを10μmまで薄膜化した。また、トランジスタ全体を覆うパリレン高分子封止膜を基板フィルムとまったく同じ厚み10μmにコントロールする技術を確立した。これにより、チャネル層を歪に対して完全に中立な位置に配置し、歪を緩和することに成功した。昨年までの有機トランジスタは、限界曲げ半径が4mmであったが、本年度の取り組みにより、限界曲げ半径は500μmまで極めて安定にトランジスタ動作することを示した。折り曲げ可能な有機トランジスタの試作・評価と大面積エレクトロニクスへの応用本研究プロジェクトでは、ペンタセンを用いて有機トランジスタとしては世界最高水準である移動度1[cm^2・V^<-1>・s^<-1>]以上を実現し、これを応用しフレキシブルなエレクトロニクスの実現に向けて取り組んできた。初年度の研究では、ペンタセンを用いたフレキシブル有機トランジスタに、圧縮・伸張歪みを加えたときの電気伝導特性・ホール電圧・閾値電圧を広い温度領域で測定し、有機トランジスタの形状変化と伝導特性・移動度の関係を明らかにしてきた。その結果、作製された有機トランジスタの可撓性は、表面かきわめて平坦なポリイミドゲート絶縁膜と多結晶状態に組織化されているチャネル層の有機半導体、ペンタセン、が極めて重要な役割を果たすことをつきためた。昨年度は、歪をかけた際にトランジスタの特性変化を抑制し、歪下でも極めて安定に動作する有機トランジスタの作製と電気的特性の評価に取り組んだ。これにより、チャネル層を歪に対して完全に中立な位置に配置し、歪を緩和することに成功し、限界曲げ半径は500μmまで極めて安定にトランジスタ動作することを示した。これまでの研究を通して、折り曲げることによる歪の効果を分子レベルで理解し、歪印加下で安定して動作する構造を検討してきた。最終年度は、これらの知見を活かし、フレキシブル材料の伝導機構解明を目的とし、高精度のHall測定技術を開発した。その結果、プラスティックフィルム上の有機半導体のHall測定に世界で始めて成功した。さらには、フレキシブル有機トランジスタを舟いた新しい応用である「フレキシブル電力伝送シート」の開発に成功し、電子デバイス国際会議の最高峰である2006
肺癌内薬物代謝酵素発現の網羅的解析による新規抗癌剤感受性評価法の開発

本邦で最多の癌死亡者数の原因である肺癌に対して効果的な抗癌剤を選別する方法を開発する必要がある。このため、肺癌80例から薬物代謝酵素であるチトクロームP450(CYP1A1, CYP2A6, CYP2E1, CYP3A)の発現検出を行い、肺腺癌183例では癌幹細胞マーカー(aldehyde dehydrogenase-1: ALDH1)の発現検出を行い解析した。肺癌に発現している薬物代謝酵素と癌幹細胞マーカーを検討することで、発癌メカニズムや癌細胞中の抗癌剤代謝のインサイトが可能となり、そのことは、レディメイドな肺癌化学療法をテイラーメイドな肺癌化学療法にする一助となる。肺癌組織においても肝細胞と同じように抗癌剤は薬物代謝酵素により、吸収、分布、代謝、排泄されている。異なる薬物代謝酵素によりそれぞれの抗癌剤は代謝される。さらに、代謝された抗癌剤の抗腫瘍作用は低下するだけでなく、プロドラッグ性の抗癌剤では抗腫瘍作用は増強する場合もある。このため、本研究では、肺癌の薬物代謝酵素発現を網羅的に解析することで、薬物代謝の面から抗癌剤感受性を評価することができるバイオマーカーを検討し、新規の抗癌剤感受性評価法を開発することを目指している。平成25年度に行った研究の概要を示す。1.肺癌組織の集積外科的に切除された肺癌約100例を対象とする。パクリタキセル、ドセタキセルや5-エフユーなどの化学療法を施行した約30例を対象例に含める。これらの対象例の臨床病理学的情報の集積を行った。肺癌組織からスライドを作製:対象例の肺癌組織の一部からパラフィン包埋標本を作製し、HE(hematoxylin and eosin stain)染色により組織学的診断を行う。さらに、以前の報告に従って免疫組織化学染色用のスライドを作製した。肺癌組織においても、チトクロームP450(CYP)や癌幹細胞マーカー(aldehyde dehydrogenase-1:ALDH1)などの薬物代謝酵素が発現している可能性が指摘されている。抗癌剤は肺癌組織内でこれらの薬物代謝酵素により代謝・排泄されるため、肺癌組織で効果的な抗癌作用を発揮できなくなる場合がある(肺癌の抗癌剤耐性)。このため、本研究では、肺癌の薬物代謝酵素発現を網羅的に解析することで薬物代謝の面から抗癌剤感受性を評価できるバイオマーカーを検討し、新規の抗癌剤感受性評価法を開発することとした。平成27年度に行った研究の概要を示す。肺癌組織の集積:外科的に切除された肺癌約200例を対象として、これらの対象例の臨床病理学的情報の集積を行った。分子疫学,分子腫瘍学、労働衛生学、呼吸器外科学、胸部外科学肺癌組織の集積:外科的に切除された肺癌約100例を対象とする。さらに、以前の報告に従って免疫組織化学染色用のスライドを作製する。肺癌組織からミクロソームを抽出:対象例の肺癌うち約20例を対象として、以前の報告に従って対象例の肺癌組織の一部からミクロソームを抽出する。平成25年度の研究計画は上記の通りであったが、実際には「パクリタキセル、ドセタキセルや5-エフユーなどの化学療法を施行した約30例を対象例に含める」ことが困難であった。さらに「肺癌組織からミクロソームを抽出:対象例の肺癌うち約20例を対象として、以前の報告に従って対象例の肺癌組織の一部からミクロソームを抽出する」ことが時間と経済的に困難であった。このため、本計画は90%は予定通り遂行できたが、確認実験は一部割愛することとした。平成25年度の1.肺癌組織の集積、が概ね終了したので次の研究計画を遂行する。4.抗癌剤感受性を評価することができるバイオマーカーの選別:2.から3.までの結果から、RNAレベルとタンパクレベルともに高度に発現していた遺伝子を同定し、薬物代謝の面から抗癌剤感受性を評価することができるバイオマーカーの候補として選別する。概ね順調に計画を遂行し、予算もほぼ予定通り使用した。無駄に使い切ることなく次年度の計画を見越し補正予算として次年度へ繰り越しただけである。次年度は「マイクロアレイ法による薬物代謝酵素の網羅的解析」で高額なアレイのためのチップを購入し、「免疫組織化学染色法による薬物代謝酵素の検出」のための抗体(1本5万円相当)も10種類程度購入を予定している。
大学における科学技術コミュニケーション教育のシステム開発

(1)「ミニ・サイエンスカフェ」を活用したファシリテーションの演習プログラムや、インターネットを利用してサイエンス・ライティングを指導するカリキュラムなど、大学院生向けのカリキュラムを4種、開発、(2)カードソート法やペルソナ法を取り入れた科学技術コミュニケーション教育用教材を開発、(3)コンテンツ表現を4つの評価軸に沿って評価する手法、科学技術に関連する文章について評価する手法などを開発した。本研究の目的は、大学等において、専門的かつ実践的な科学技術コミュニケーション教育を行うのに必要な教育システム(カリキュラムや教材、評価手法など)を開発することで、我が国において、科学技術コミュニケーションについての基礎的素養ならびに基本的スキルを身につけた理系の人材が安定的に供給されるための基盤づくりに資することである。研究は,カリキュラム開発グループ(G1),教材開発グループ(G2),評価手法開発グループ(G3)に分かれ,相互に連携しつつ進めた。G1とG2では,国内外の代表的な教育機関などに対する調査を通して,理系大学院生に対する科学技術コミュニケーション教育において提供すべき知識・スキルとして,次の3つを抽出した。「専門分野によって,考え方・手法・表現法などが異なることを理解する」「グループディスカッションを通して,<意見の違いを理解しあい,合意を見いだしていく>というプロセスを体験し,コミュニケーション・スキルを身につける」「プレゼンテーションやライティングのスキルを身につける」。その成果に基づいて,北海道大学の全大学院生に開かれた大学院共通授業科目の一つとして「科学コミュニケーション」を平成20年度に開講できるよう,カリキュラムの検討を行なった。また科学技術コミュニケーションの教育において動画配信を活用することが効果的であるとの調査結果に基づき,H20年度にそれの活用法について具体的に検討する準備を整えた。G3では,教育評価手法について先行研究をサーベイし,H20年度に実施する大学院授業での試行に備えた。カリキュラム開発グループと教材開発グループが密接に協力して、大学院向けの教育システムのパイロット版を構築し、それを北海道大学をフィールドとして、大学院共通授業科目「科学コミュニケーション」として試行した。また、科学技術コミュニケーション教育を大学院生を対象に行なうときの特性を明らかにするために、学部生用にカスタマイズした教育プログラムも「新聞で読む「科学技術と社会」」として並行的に実施し、両者の比較も行なった。その結果、「理系・文系を問わず様々な研究科・学院で学ぶ大学院生が集まって、特定のテーマをめぐって議論し、提言をまとめる」というスタイルの授業が、1)専門分野による考え方や表現手法の違いを知る、2)異分野間のコミュニケーションを通じてディスカッションやプレゼンテーション、ライティングなどのスキルを高めるのに効果的である、ということが明らかになった。筆記試験などによって定型的・画一的に点検・評価することが難しい「考え方や表現方法の違いの理解、合意形成のプロセスを通じたコミュニケーション・スキルの獲得」という学習目標に関して、「質的評価」の手法を導入した。その結果、表層的スキルへのニーズから、他者との相互理解・協働作業、他者の価値観の尊重を重視する姿勢への変化などが確認された。またアンケート回答から、授業運営の改善に資する建設的な指摘を得ることが出来た。(1)カリキュラム開発においては、大学院生向け教育プログラムの対照事例として学部学生向けの科学技術コミュニケーション教育を試み、大学院生の固有性を抽出しようと試みた。それは同時に、大学院生が学部学生のコミュニケーション対象になりうるという性格の教育であり、大学院生自身にとってもコミュニケーション・スキルを研く機会が得られるものであった。具体的には、実験動物を使っている研究室に取材に訪れ、デジカメを使って研究内容を紹介する数分の動画作品を制作する、という授業である。コミュニケーション教育として十分な成果が得られるものであることが実証された。(2)教材開発の面では、昨年度に引き続き、大学院生の科学技術コミュニケーションスキル向上のために、科学技術コミュニケーションのイベント企画に情報デザインの手法を応用する教材を開発し、実際の運用も行なった。具体的には情報デザインやWebデザインの手法の一つであるカードソート法や、ペルソナ法を大学における科学技術コミュニケーションに応用した授業教材として作成した。授業は比較的少人数で、あえて紙と模造紙、ペンなどのアナログ的手法を用いてアイデアを整理し具体化する手順を辿ることで、パソコンなどを使わなくても本質的なことをまとめうることが明らかになった。(3)評価の面では、大学院生を対象とした科学技術コミュニケーション、中でもコンテンツ表現を評価する方法について調査した。科学的な内容に関して、分かりやすく、受け手の注意を引くことができるような、シナリオ作成やフィクションの制作手法に関して検討を行った。その結果、ポストイットなど、のり付きの付箋を用いて、複数人でディスカッションしながら、効果的なシナリオを参加メンバーで作り上げていく手法の評価法を作成できた。
超広域自由視点テレビの研究

FTVを広域化するため,多視点カメラを3次元空間内で移動させて広い空間を撮影するFTV方式を研究した.固定多視点カメラで撮影できる空間は狭いため,多視点カメラを自動車やドローンに搭載して移動させて,超広域の光線を取得する.これまでの固定多視点カメラによるFTVの光線空間方式では,多視点カメラの中心を基準点とする光線空間表現を用いていた.この光線空間表現を移動多視点カメラによるFTV方式に適用すると,光線空間の基準点が多視点カメラの位置毎に異なるため,取得位置が異なる光線空間を統合して超広域の光線空間とすることができない.そこで光線空間の基準点を変換する研究を行った.その結果,(X, Y, Z)を基準点とする光線空間を(0, 0, 0)を基準点とする光線空間に変換するには,(X, Y, Z)を基準点とする光線空間の位置パラメータであるξとηに,(X, Y, Z)を通る光線群の(0, 0, 0)を基準点とする光線空間の位置パラメータξとηをそれぞれ加えればよいことが明らかになった.これにより,基準点を変換すると物体形状を表現する光線空間の局所構造である微細構造が保たれたまま,実空間内の物体位置を表す大局構造である正弦波構造が変形する.このとき,正弦波の振幅の差が基準点の距離の差を表し,位相の差が基準点の方向の差を表す.光線空間の基準点を変換するシミュレーション実験を行い,この理論を実証した.これによって,異なる位置で取得した様々な光線空間を統合できるようになった.この手法により,水平な円周上に配置した多視点カメラを直線に沿って移動させて取得した光線情報から光線空間を生成するシミュレーション実験を行い,直線上及びそれに垂直な方向に移動した位置での自由視点画像を生成できた.これによって,多視点カメラを3次元空間内で移動させて広い空間を撮影するFTVの広域化の基本手法が確立できた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。国際標準化の動向を調査しながら,外向きに配置された発散型多視点カメラによるFTVの理論を研究した.円周上に配置した多数の発散型カメラで撮影した多視点映像から得られる光線情報を表現する光線空間法と自由視点画像生成法を開発した。光線を方向ベクトル(θ, φ)とそれに垂直な基準面上の位置ベクトル(ξ, η)の4次元パラメータで記述し、3D空間中の任意の1点を様々な方向に通過する光線(ξ, η, θ, φ)の集合が光線空間内で正弦波を構成することを明らかにした。従来の収束型カメラで撮影した多視点映像から得られる光線情報と発散型カメラで撮影した多視点映像から得られる光線情報を比較・分析した結果、前者は正弦波の右下がり部分、後者は正弦波の右上がり部分に対応することが判明した。円周上に密に配置した発散型カメラで撮影した多視点映像から光線空間を構築すれば、この円内の任意の視点で自由視点画像を生成できることを示した。光線を取得する円の外部では必要な光線データの一部しか取得できないため、生成画像の視野が狭くなる。多視点カメラ配置が密でなければ光線の補間が必要となる。従来のFTVでは,MVD (Multi-view plus depth)方式と呼ばれるデータ形式で3次元シーンを表現し,depth情報を利用してview情報から光線補間を行っていた.本研究では,新しい3次元シーン表現としてMVS (Multi-view plus surface)を提案し,表面情報を利用して光線補間を行うFTVの新しいフレームワークを構築した.これにより高精度な奥行情報の取得と高品質な自由視点画像生成が行える.さらに,物体の反射特性や透明度も付加データとして持つことができるため,鏡面反射や半透明のシーンも表現でき,照明条件の変更なども可能となる.広範囲を撮影できる外向きに配置された発散型多視点カメラによって取得した光線情報から自由視点画像を生成するFTVの理論を構築することができたため。国際標準化の動向を調査した結果,将来の没入型メディアアプリケーションでは,水平視差だけでなく垂直視差の再現も不可欠である.前年度に開発した理論を実験的に検証した.その結果を分析して垂直視差も再現できるように理論を改良し,新しい4次元極座標光線空間理論を構築した.CGで作成した全周3Dシーンを,水平に置かれた円周上で1度毎に配置した発散型カメラで撮影し,360枚の全周多視点画像を取得した.この多視点画像データに前年度に開発した光線空間理論を適用し,多視点画像データを光線データに変換するとともに,様々な視点位置での画像生成実験を行った.その結果,生成画像では水平視差は再現できたが,垂直視差が再現できなかった.そこで,発散型カメラに加えて,収束型カメラを同時に配置する,全方位カメラの円周配置による光線取得方式を研究した.円周上に配置した多数の全方位カメラで撮影した多視点映像から得られる光線情報を表現する4次元極座標光線空間法と,自由視点画像生成法を開発した.4次元極座標光線空間法の研究では,光線を方向ベクトル(θ, φ)とそれに垂直な基準面上の位置ベクトル(ξ, η)の4次元パラメータで記述し,3D空間中の任意の1点を様々な方向に通過する光線(ξ, η, θ, φ)の集合が4次元光線空間内で楕円らせんを構成することを明らかにした.これは,昨年度に開発した,正弦波から構成される光線空間を拡張したものとなっている.

自由視点画像生成法の研究では,生成すべき光線の光源から放射される光線群の光線空間と,全方位カメラの円周配置によって取得される光線空間の共通部分を求めて,光線を補間生成する方式を開発した.この方式によって様々な視点位置での全周画像生成実験を行った結果,水平視差と垂直視差の双方を持つ自由視点画像を生成することができた.更に視線方向を回転させる全方位画像の生成にも成功した.発散型と収束型の多視点カメラによって取得した光線情報から、水平・垂直両方向視差を有する自由視点画像を生成するFTVの理論を構築することができたため.FTVを広域化するため,多視点カメラを3次元空間内で移動させて広い空間を撮影するFTV方式を研究した.固定多視点カメラで撮影できる空間は狭いため,多視点カメラを自動車やドローンに搭載して移動させて,超広域の光線を取得する.これまでの固定多視点カメラによるFTVの光線空間方式では,多視点カメラの中心を基準点とする光線空間表現を用いていた.この光線空間表現を移動多視点カメラによるFTV方式に適用すると,光線空間の基準点が多視点カメラの位置毎に異なるため,取得位置が異なる光線空間を統合して超広域の光線空間とすることができない.そこで光線空間の基準点を変換する研究を行った.その結果,(X, Y, Z)を基準点とする光線空間を(0, 0, 0)を基準点とする光線空間に変換するには,(X, Y, Z)を基準点とする光線空間の位置パラメータであるξとηに,(X, Y, Z)を通る光線群の(0, 0, 0)を基準点とする光線空間の位置パラメータξとηをそれぞれ加えればよいことが明らかになった.これにより,基準点を変換すると物体形状を表現する光線空間の局所構造である微細構造が保たれたまま,実空間内の物体位置を表す大局構造である正弦波構造が変形する.このとき,正弦波の振幅の差が基準点の距離の差を表し,位相の差が基準点の方向の差を表す.光線空間の基準点を変換するシミュレーション実験を行い,この理論を実証した.これによって,異なる位置で取得した様々な光線空間を統合できるようになった.この手法により,水平な円周上に配置した多視点カメラを直線に沿って移動させて取得した光線情報から光線空間を生成するシミュレーション実験を行い,直線上及びそれに垂直な方向に移動した位置での自由視点画像を生成できた.これによって,多視点カメラを3次元空間内で移動させて広い空間を撮影するFTVの広域化の基本手法が確立できた.本年度に開発した外向きに配置された発散型多視点カメラによって取得した光線情報から自由視点画像を生成するFTVの理論を、CGで作成した全周3Dシーンを用いて実験的に検証し、理論をブラッシュアップする。自由視点の範囲を拡大できるように光線空間理論を発展させ,超広域FTVの方式検討を行う.これまでの研究で得られた知見を総合して整理・体系化し,超広域FTV構築の基礎資料として整備する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
プレートテクトニクス場の違いにおける深部地下水流動と物質循環機構の解明

日本列島の日本海側と太平洋側に存在する天然ガスや石油の生産に付随する鹹水中の沃素の同位体比、塩素の同位体比、溶存希ガスと水の安定同位体について測定を行いそれらの分布にプレートテクトニクス場の違いが影響しているか検討した。それらに地域的な違いは見られず、特に沃素の同位体比については従来の研究からその違いの可能性が示唆されていたが、そのような結果は得られなかった。プレートテクトニクス場の違う太平洋側と日本海側の鹹水中の沃素同位体比について調査するためにそれぞれの地域で鹹水とメタンガスを多く含む温泉水を合わせて58試料を採取した。また茂原地域で鹹水の年代測定を溶存希ガスと塩素36から推定するために1900mのボーリングコアーから6試料を採取し、間隙水中にとけている4He濃度を拡散法で測定した。これらの結果を基にまずは、沃素の同位体比を並びに塩素36濃度結果をからプレートテクトニクス場の違いが鹹水形成とそこに含まれる沃素の濃集に影響を与えているかについて検討した。その結果、沃素の同位体比については、太平洋側と日本海側において大きな差がなく、その沃素年代が指し示す時代は、いずれも40Ma以前と非常に古い時代を与える。特に、沃素年代が示唆する時代はまだ日本海が生まれる以前であり、その時期に海生堆積物中に濃集されていた沃素がプレートの沈み込みに伴い絞り出されて、日本海側の石油・水溶性天然ガスと起源を共にする鹹水中に濃集されたとするには、かなり無理があることが明らかとなった。このことは、Fehnらが提唱してきたプレートテクトニクスによって地球規模での沃素循環の中で沃素が鹹水中に濃集されるという機構には異議を唱える結果を与えた。そこで、21年度には沃素はさらに古い時代に日本を形成してきた付加体から供給されているのではないかとの仮定をも設けて、白亜紀・ジュラ紀の付加体の露頭から岩石試料を採取し、そのヨウ素濃度およびヨウ素の同位体比のデータ取得が必要あるとの作業仮説を立て実施する計画を策定した。プレートテクトニクス場の違う太平洋側と日本海側の鹹水中の沃素同位体比について調査した結果いずれの側においても同位体比について大きな違いはみられなかった。また、昨年度の成果を踏まえ日本列島を覆う白亜紀・ジュラ紀の付加体中の沃素濃度およびその同位体比ついて調査を行ったが、いずれの岩石も殆ど沃素は含まれておらず地下深部からの沃素の供給によって鹹水中の高沃素濃度が保たれている可能性は極めて低い結果を得た。そこで、茂原地区の鹹水年代(塩素36と溶存希ガスから求めた年代)とそこに含まれるヨウ素の年代についても大きな隔たりがあり、鹹水の年代は、地層の形成年代と極めて調和的であることから、沃素年代が持つ意味とヨウ素の起源についてさらに検討が必要である。特に。ヨウ素年代をきめるヨウ素同位体比の初期値については、改めてその値について核実験以前に海藻等に濃縮されたヨウ素や古代に藻塩を生成していた時代の遺物に残されたヨウ素同位体比を測定しデータの収集の必要性があることが明らかとなった。これらのことを総合的に判断するとヨウ素の地球規模での循環挙動について近年議論されてきたプレートの沈み込みに伴って海洋プレート上の堆積物から絞り出されたヨウ素が天然ガスの濃集に伴い移動し茂原地区等の地下に溜まったとする考え方は、必ずしも支持されない。鹹水中のヨウ素の濃集移動についてはもっと単純な現位置生成機構について議論する必要性が明らかとなった。また、これらの議論を深めるためには、鹹水の年代測定技術の高度化が一層重要である。本研究の目的は、沃素同位体比の変動を地球規模での環境動態指標として、我が国の太平洋側と日本海側の深部に存在する鹹水の形成とそこでの物質移動と濃集機構について検討することによって、プレートテクトニクス場の違いが、深部流体の流動性と物質循環に及ぼす影響について検討を加えることにある。22年度は、研究の最終年度であるため、3年間の成果の取りまとめを中心に行った。3年間の最大の成果は、茂原地区の鹹水の起源について、地層中の間隙内に含まれる、間隙水中の希ガス濃度(^4He,Ne,Ar,Kr,Xe)、塩素同位体比(^<36>Cl/Cl)分布、δ^<37>Cl分布とその移流拡散解析、沃素同位体比(^<129>I/^<127>I)を基に、間隙水(鹹水)の流動性と年代測定結果と地層の年代測定結果を比較した。その結果、間隙水の流動性は極めて低く間隙水中での物質輸送は、主に拡散現象によって支配されており、沃素が他の場所から輸送され高濃度に濃縮された可能性は、はなはだ低いことを示唆する結果を得た。

この結果から、近年提唱されてきた「沃素が、プレート運動によって運ばれ、太平洋側で北米・ユーラシア大陸プレートの下に潜り込む際に、プレートから搾りだれたメタンを含む冷湧水と共に、わが国太平洋側の地下深部に蓄積された」とする考え方を支持しない。したがって、茂原・宮崎の深部に存在する高濃度の沃素を含む鹹水は、有機物に富む海生堆積物が深海で、埋設され分解された有機物から間隙水中に放出され形成された「原位置生成説」を支持する結果を得た。この結果は、プレートテクトニクス場が異なりその形成年代が大きく異なる太平洋側(沈み込み帯)と日本海側(日本海の拡張に伴う圧縮場)で発見される鹹水中の沃素・塩素同位体比に大きな違いが見られないことからも、沃素が原位置で生成された可能性が高いことを示唆している。
神経栄養因子組換えウイルスベクターを用いた成体運動ニューロン変性の遺伝子治療

運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対して,各種神経栄養因子の治療効果が期待されている.我々は,これまで,成体ラット顔面神経核および脊髄前角運動ニューロン死に対するグリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)組換えアデノウイルス投与の有効性を報告した.本研究では,脳由来神経栄養因子(BDNF),毛様体神経栄養因子(CNTF),カルジオトロフィン-1(CT1),トランスフォーミング増殖因子β2(TGFβ2),インスリン様増殖因子1(IGF1)組換えアデノウイルスを作製し,顔面神経核運動ニューロン死に対する保護効果について検討した.組換えウイルスのCOS1細胞感染により,各栄養因子が培養上清に大量放出され,同培養上清の神経栄養活性はラット胎仔運動ニューロン培養系で確認された.これら組換えウイルスを,12週齢Fischer344雄ラットの右顔面神経を引き抜き除去したのち傷害側の茎乳突孔に注入した.その結果,傷害側の顔面神経核運動ニューロンが各々BDNF, CNTF, CT-1, TGFβ2, IGF1免疫染色で強陽性となり,これら外来遺伝子が導入できたことが確認された.引き抜き損傷24週間後,BDNF, TGFβ2組換えウイルス投与ではGDNF組換えウイルス投与と同様に障害側顔面神経核運動ニューロンの脱落が顕著に抑制され,コリンアセチル転移酵素の免疫反応性が改善,一酸化窒素合成酵素活性の亢進が阻止され,GDNF, BDNF組換えウイルス併用投与では更なる効果の改善をみた.一方,CNTF, CT1, IGF1組換えウイルス投与では効果を認めず,引き抜き損傷による成体運動ニューロン死に対する神経栄養因子の作用機序についてより詳細な検討が必要と考えられた.以上のことから,既報告のGDNF遺伝子導入に加えて,運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対するBDNF, TGFβ2遺伝子導入の有効性が示唆された.運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対して,各種神経栄養因子の治療効果が期待されている.我々は,これまで,成体ラット顔面神経核および脊髄前角運動ニューロン死に対するグリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)組換えアデノウイルス投与の有効性を報告した.本研究では,脳由来神経栄養因子(BDNF),毛様体神経栄養因子(CNTF),カルジオトロフィン-1(CT1),トランスフォーミング増殖因子β2(TGFβ2),インスリン様増殖因子1(IGF1)組換えアデノウイルスを作製し,顔面神経核運動ニューロン死に対する保護効果について検討した.組換えウイルスのCOS1細胞感染により,各栄養因子が培養上清に大量放出され,同培養上清の神経栄養活性はラット胎仔運動ニューロン培養系で確認された.これら組換えウイルスを,12週齢Fischer344雄ラットの右顔面神経を引き抜き除去したのち傷害側の茎乳突孔に注入した.その結果,傷害側の顔面神経核運動ニューロンが各々BDNF, CNTF, CT-1, TGFβ2, IGF1免疫染色で強陽性となり,これら外来遺伝子が導入できたことが確認された.引き抜き損傷24週間後,BDNF, TGFβ2組換えウイルス投与ではGDNF組換えウイルス投与と同様に障害側顔面神経核運動ニューロンの脱落が顕著に抑制され,コリンアセチル転移酵素の免疫反応性が改善,一酸化窒素合成酵素活性の亢進が阻止され,GDNF, BDNF組換えウイルス併用投与では更なる効果の改善をみた.一方,CNTF, CT1, IGF1組換えウイルス投与では効果を認めず,引き抜き損傷による成体運動ニューロン死に対する神経栄養因子の作用機序についてより詳細な検討が必要と考えられた.以上のことから,既報告のGDNF遺伝子導入に加えて,運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対するBDNF, TGFβ2遺伝子導入の有効性が示唆された.運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対して,各種神経栄養因子の治療効果が期待されている.我々は,成体ラット顔面神経核および脊髄前角運動ニューロン死に対する,グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)組換えアデノウイルス(AxGDNF)投与の有効性を報告した.本研究では,脳由来神経栄養因子(BDNF),毛様体神経栄養因子(CNTF),カルジオトロフィン-1(CT1)組換えアデノウイルスの顔面神経核運動ニューロン死に対する保護効果について検討した.マウスBDNF-Myc/IRES/EGFP,マウスNGF分泌シグナル-ラットCNTF,マウスNGF分泌シグナル-ラットCT1の各cDNA組換えアデノウイルス(AxBDNF,AxCNTF,AxCT1)を新たに作製した.組換えウイルスのCOS1細胞感染により,各栄養因子が培養上清に大量放出(ELISA,Western blot)され,同培養上清の神経栄養活性はラット胎仔運動ニューロン培養系で確認された.これら組換えウイルスを,12週齢Fischer344雄ラットの右顔面神経を引き抜き除去したのち,傷害側の茎乳突孔に注入した.その結果,傷害側の顔面神経核運動ニューロンが各々BDNF,CNTF,CT-1免疫染色で強陽性となった.引き抜き損傷4週間後,顔面神経核の運動ニューロン数を算定したところ,AxBDNF投与ではAxGDNF投与と同様に障害側顔面神経核運動ニューロンの脱落が顕著に抑制され,AxGDNF+AxBDNF併用投与では更なる効果の改善をみた.一方,AxCNTF投与,AxCT1投与では効果を認めず,引き抜き損傷における運動ニューロン死に対する神経栄養因子の作用機序についてより詳細な検討が必要と考えられた.運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対して,各種神経栄養因子の治療効果が期待されている.

我々は,これまで,成体ラット顔面神経核および脊髄前角運動ニューロン死に対するグリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)組換えアデノウイルス投与の有効性を報告した.本研究では,脳由来神経栄養因子(BDNF),毛様体神経栄養因子(CNTF),カルジオトロフィン-1(CT1),トランスフォーミング増殖因子β2(TGFβ2),インスリン様増殖因子1(IGF1)組換えアデノウイルスを作製し,顔面神経核運動ニューロン死に対する保護効果について検討した.組換えウィルスのCOS1細胞感染より,各栄養因子が培養上清に大量放出され,同培養上清の神経栄養活性はラット胎仔運動ニューロン培養系で確認された.これら組換えウイルスを,12週齢Fischer344雄ラットの右顔面神経を引き抜き除去したのち傷害側の茎乳突孔に注入した.その結果,傷害側の顔面神経核運動ニューロシが各々BDNF, CNTF, CT-1,TGFβ2,IGF1免疫染色で強陽性となり,これら外来遺伝子が導入できたことが確認された.引き抜き損傷24週間後、BDNF, TGFβ2組換えウイルス投与ではGDNF組換えウイルス投与と同様に障害側顔面神経核運動ニューロンの脱落が顕著に抑制され,コリンアセチル転移酵素の免疫反応性が改善,一酸化窒素合成酵素活性の亢進が阻止され,GDNF, BDNF組換えウイルス併用投与では更なる効果の改善をみた.一方,CNTF, CT1,IGF1組換えウイルス投与では効果を認めず,引き抜き損傷による成体運動ニューロン死に対する神経栄養因子の作用機序についてより詳細な検討が必要と考えられた.以上のことから,既報告のGDNF遺伝子導入に加えて,運動神経損傷や運動ニューロン疾患に対するBDNF, TGFβ2遺伝子導入の有効性が示唆された.
冷戦期米英世界戦略と帝国的秩序の再編、1952年‐1954年

冷戦初期の米英世界戦略に焦点をあて、米英間の軍事協議など、同盟関係にも視野を広げた。英国は1947年に最初の世界戦略を策定し、引き続き1950年と1952年にも世界戦略を策定した。1947年の戦略では中東を防衛することに主眼が置かれていたが、1950年以降の戦略では英国本土とその防衛のために西欧防衛が主眼となった。アメリカの戦略は1948年のNSC-20シリーズと1950年のNSC-68に代表されている。これら二つの政策文書には直接英国との関係を分析した文言は含まれていないが、国務省や統合参謀本部では英国との同盟関係を極めて重視していたことが確認できる。本予算による研究活動の開始が10月以降となったので、申請時に予定していたイギリスでの史料調査を学内の別の予算で英国での滞在期間を短縮して実施した。その調査によって入手した史料と前回の科研費によって調査収集した史料を活用しながら、本研究計画に基づく研究を進めた。また書籍などを大量に購入することができるようになり、研究を進めることができた。英国が1952年に策定した世界戦略文書の前段階の政策文書として、1950年5月に策定された世界戦略文書(以下GSP-1950と略)があり、その成立過程とその後の展開を米英関係の視点から分析することができた。米国側の世界戦略文書である国家安全保障会議文書第68号(以下NSC-68と略)とGSP-1950の比較研究をすでに発表したので、それを前提にして1950年5月にロンドンで開催された米英仏外相会談へ向けた米英両国の準備作業を解明した。これまでわが国学会ではGSP-1950は十分知られておらず、したがってまた研究されていなかったが、筆者の研究によってある程度研究が進んだのではないかと自負している。米国側についても、1950年1月末のトルーマン大統領による水爆開発決定と国家戦略の見直し作業開始の指示より前から、すでに国家安全保障会議事務局と国務省の一部では国家戦略の再検討作業が始まっていたことを初めて発見し、その成果を論文にまとめて発表することができた。部分的ではあるが冷戦史における1950年前半の歴史解釈を、米英関係を軸にして修正しつつある。初年度は10月から本予算による研究を開始したため若干の遅れが生じている。当初予定していたイギリス国立公文書館での一次史料調査は滞在時間を短縮して学内の別の予算で行った。史料調査が当初の予定通り進まなかったため、1952年に行われた英国世界戦略の再検討作業の過程を分析するには至っていない。研究2年目の2016年(平成28年)8月より明治大学から在外研究を命じられ英国のロンドンに滞在しながら研究を進めている。客員研究員としてロンドン大学アジアアフリカ研究学院に所属している。ロンドン郊外キューガーデン近くの英国立公文書館で一次史料を調査収集している。1950年代前半の英国外交軍事戦略において重要な役割を果たした、1950年の「世界戦略と防衛政策」報告書と、1952年の同様の報告書を入手して比較研究した。またそれらの文書がアメリカ国務省や国防省へ伝達されたことが確認できた。米英間でこうした世界戦略に関する調整が進められた一方で、ソ連に対する核戦争の発動用件に関しては深刻な対立があったことが判明した。アメリカは対ソ連原爆攻撃の開始事由として、NATOや中東への攻撃とともに、日本に対する攻撃をもそれに加えていた。これに対して英国は日本に対するソ連からの攻撃に対して、対ソ原爆攻撃を開始することに反対していたことが判明した。米国は英国に空軍基地を確保し、英国とともに西欧を防衛する態勢を整えたが、中東と東南アジアに関しては、英国が主要な戦略的役割を果たすことを期待していたことが確認できた。英国はソ連に対する原爆攻撃を実施する際には、事前に協議するよう米国側に要請し、1950年12月に開かれた米英首脳会談において、アトリー首相がトルーマン大統領から口頭による了解を取り付けたとされたが、米国側はそのような了解を必ずしも深刻には受け取っていなかったことが判明した。今後は1952年の「世界戦略と防衛政策」報告書を中心にして、1952年1月に行われた米英首脳会談において、どのような戦略的合意が形成されたかを確認する予定である。在外研究の機会を生かしながら、ロンドン大学での文献調査だけでなく、英国立公文書館での史料調査を集中的に実施できるため、順調に研究が進展している。研究対象となる時期の史料公開が予想よりも進んでいるため、首相府や内閣はもちろんのこと、参謀本部や外務省の文書も順調に調査し収集することが可能になっている。平成27年度より本研究に着手したが、平成28年度から明治大学より在外研究の機会を与えられたので、ロンドン大学東洋アフリカ研究学院(SOAS)の客員研究員となり英国で研究を進めた。平成27年度は図書の購入と史料の分析に当てた。平成28年度はロンドン滞在という地の利を生かして、英国立公文書館に通い関係史料を調査し収集した。それには1950年の世界戦略文書および1952年の同種文書が含まれている。それに関連して情報収集機関の報告書や会議録も収集した。米英間の対ソ連空軍戦略に関する検討と交渉過程の史料も発見して収集した。米英間で対ソ核使用に関して意見の不一致があり、それは日本防衛に関するものであった。

英国は日本防衛のために核を使用する必要は無いとしたが、米国は日本防衛のためには核を使用するという方針であり、最後には英国側が米国の方針を受け入れた。平成29年度も引き続きSOAS客員研究員としてロンドンに滞在したので、公文書館での調査を進めた。首相府の文書を調査し、米英首脳会談の準備作業や会談記録を収集した。また1949年に外務省内に設置された外務次官委員会の史料を見つけたので、政策文書と会議録を収集した。同委員会の立案した政策は英国の世界戦略と密接な関係があり、今後の研究に寄与するところ大きいと思われる。ただし1949年と1950年の分しかまとまった形で公表されていないため、その後の同委員会文書に関しては外務省文書を丹念に調査していく以外にないことがわかった。軍事面では参謀本部の史料を引き続き収集し、それに加えて空軍参謀長、海軍軍令部長の史料を収集した。またキングスカレッジの図書館で1950年代初めに空軍で大きな役割を果たしたエリオット大将の個人文書も調査し収集できた。英国滞在の機会を利用したため、米国での調査ができなかったので、今後は米国での史料収集を進めたい。冷戦初期の米英世界戦略に焦点をあて、米英間の軍事協議など、同盟関係にも視野を広げた。英国は1947年に最初の世界戦略を策定し、引き続き1950年と1952年にも世界戦略を策定した。1947年の戦略では中東を防衛することに主眼が置かれていたが、1950年以降の戦略では英国本土とその防衛のために西欧防衛が主眼となった。アメリカの戦略は1948年のNSC-20シリーズと1950年のNSC-68に代表されている。これら二つの政策文書には直接英国との関係を分析した文言は含まれていないが、国務省や統合参謀本部では英国との同盟関係を極めて重視していたことが確認できる。平成28年度夏から勤務先の明治大学から1年間もしくは2年間の研究休暇が与えられたので、ロンドン大学を拠点として英国側の史料を集中的に調査し収集することが可能になると思われる。英国滞在中にGSP-1952の成立過程に関する史料を収集し、米国側史料と対照しつつ分析することで一挙に研究を進めることができると期待している。本年2017年(平成29年)8月上旬をもって、一旦ロンドンでの在外研究を停止し帰国するが、9月下旬から再度、数ヶ月間ロンドンに滞在し史料調査を継続する予定である。その間に英国側で必要な史料の調査と収集を終えることができると考えている。その後、アメリカのワシントン郊外にある米国立公文書館で米国側の史料を調査収集し、研究を終える予定である。米国側の史料は過去の史料調査と収集でかなり進んでいるので、米英の史料調査が終わり次第、論文や学会発表などで成果を公表していく予定である。研究は予定通り進んでいるので、計画の変更は必要ないと考えられる。国際関係史昨年度は10月から予算措置を伴う研究を進めた結果、夏季休業中に予定していたイギリス国立公文書館での調査を大学内予算によって実施したため、約3週間分の調査関係費用が未使用となった。また10月から書籍等を鋭意収集したが、必要な書籍は予算を全て使用しなくとも一応収拾できたため。2016年(平成28年)8月から在外研究を命じられ、そのための経費が明治大学より支給されたので、海外渡航費と滞在費が不必要になったため。
プロテアソーム活性変換マウスを用いたタンパク質動態の解析

プロテアソームはこれまで進化的に高度に保存された複合体であると考えられてきた。しかし最近、プロテアソームの機能や構成因子は進化とともに複雑化、多様化したと考えられ始めている。これまでは酵母を用いた遺伝学や生化学的解析からプロテアソームの基本的な機能、性質が解析されてきたが、高等生物、特に哺乳類での解析が進むとともに高等生物、哺乳類特異的サブユニットの発見や機能調節機構が発見されてきた。しかも、これらにおいては酵母での知見が全く適用されない事象も多く存在することから、高等生物によるプロテアソーム機能の解明は近年益々重要な課題となっている。さらに、これまで重要視されていなかったプロテアソームの分解産物においても、免疫や飢餓応答などでの生理学的機能が報告され、プロテアソームの基質分解メカニズムの解明は高次の細胞制御機構の理解に必須であることが示された。これらに加えて、プロテアソーム活性の異常が癌や不要蛋白質の蓄積が原因と考えられる神経変性疾患の増悪化に関与すると考えられていることからも、プロテアソーム活性変換マウスを用いた解析は非常に重要な研究課題である。申請者は、本年度より本研究を実施したが、これまでの報告や予備実験からの情報により、直ちに活性変換を行うための変異導入部位を決定し、遺伝子導入コンストラクトを作製した。また、その後変異導入ES細胞を作製し、マウス胚へのインジェクションにより迅速にキメラマウスの作製に成功した。これらの子孫と様々なcre発現マウスとの掛け合わせにより目的とする全身及び部位特異的な種々のプロテアソーム活性変換マウスを作製することができる。計画は非常に順調に実施され、最も困難なマウス作製段階をほぼ終了させたことは特筆すべきであり、今後の研究の重要なリソースとなると考えられる。
衣服圧分布の測定法とその応用

既設の表面試験機上に今回導入したCCDカメラを設置し、布を圧縮した際の接触状態の画像データを抽出するようにした。得られた画像は今回購入した画像解析用計算機上で解析した。以下に述べるような成果が得られた。布の接触状態を適切に数量化する方法として個体の大きさを考慮した配置状態評価モデルを検討した。このモデルで算出する集中度の性質を乱数模擬実験により調査し、実測データとの対比を行った。その結果、この方法は画像中の接触集団の形状を検出するのに適しており、手触りがざらざらする布に存在する帯状の接触部集団を数量的に表現出来た。糸突起は織物特性や消費性能に大きな影響を与える。本研究ではフーリエ変換を主とする画像解析法を用いて織物の外観を客観的に評価する新しい手法について考察する。方向性、織物本体からの糸突起の密度、緯糸縦糸密度の周期性などの織物表面の特性を綿平織物について調べた。この研究で得られた糸突起密度は以前に報告した、糸密度と動的摩擦のスペクトル解析で得た周期性の一致と同様に、糸密度に比例した。この新しい方法は織物表面の糸突起密度の推定法として有効な方法である。角度フーリエパワー密度解析によって、紡績法の緯糸を用いた織物について磨耗による糸突起の変化が異なることを見出した。以上の如く、画像解析法による布の諸特性の計測は、他の物理的測定結果と合わせて使用することにより、重要な研究手段となることが明らかになった。