hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習・教授メディアとしての文字言語の機能についての実証的研究

TIMSSビデオ(IEA国際教育到達度評価学会が実施した第3回国際数学・理科教育調査(TIMSS)の一環として撮影された日本、アメリカ、第8学年の数学の授業のピデオデータベース)を用いて、学習・教授メディアとしての文字言語の側面から分析指標の開発を行った。すなわち、日米それぞれふたつの授業について、音声言語と文字言語によるコミュニケーションを5秒ごとにつぎの観点からコード化した。(1)教師が音声を用いてコミュニケーションしているか否か、(2)教師が文字などの書かれた記号を用いてコミュニケーションしているか否か、(3)生徒が音声を用いてコミュニケーションしているか否か、(4)生徒の発言を補完するために、教師が文字などの書かれた記号を用いてコミュニケーションしているか否か、(5)生徒が文字などの書かれた記号を用いてコミュニケーションしているか否か。その結果、日本の授業では教師がアメリカの倍以上の割合で黒板を使っていること、日本の教師が口頭で発話している際にも黒板を多用していること、生徒が口頭で発言している際に、日本の教師は黒板を補助的に使用していること、などが明らかとなり、今回試みた分析尺度を用いることによって、教授・学習メディアとしての板書等と音声言語使用からみた日本と外国の授業の特質を比較研究することができることが明らかになった。今回の研究計画・実施は国内研究に限定されていたが、上記と平成14年分の成果により、学習教授メディアとしての文字言語・音声言語の機能についての実証的日米比較研究おいて、今後、アメリカやイタリアの小・中・高校において授業をビデオ撮影して国際比較研究をする基盤が整ったと言える。(1)明治以降の教授書、教科指導論等の文献を調査することにより、板書やノートといった、文字言語を媒介する学習具・教具がどのように意義付けられ、実践の中で利用されようとしてきたかを歴史的文献的に明らかにした。黒板、掛図等は一斉指導の道具として使用されたが、一方、児童の学習の際、文字言語を使う機会が明治初期一旦減少する。しかしながら、石盤の普及、洋紙価格の低下に伴う練習帳の普及等により、文字を介する学習の機会が増加した。(2)TIMSSビデオ(IEA国際教育到達度評価学会が実施した第3回国際数学・理科教育調査(TIMSS)の一環として、撮影された日本、アメリカ、ドイツの第8学年の数学の授業のビデオデータベース)を用いて、学習・教授メディアとしての文字言語の側面から分析を行った。黒板の機能、OHPの機能、生徒がノートに書き込む内容において差異がみられた。(3)アメリカ・ジョージア州アトランタのチャーター・スクール3校を訪問し、授業における文字言語の役割を観察した。(4)日本の小中学校5校を訪問し、授業における文字言語の役割を観察した。(1)TIMSSビデオ(IEA国際教育到達度評価学会が実施した第3回国際数学・理科教育調査(TIMSS)の一環として撮影された日本、アメリカ、第8学年の数学の授業の,ビデオデータベース)を用いて、学習・教授メディアとしての文字言語の側面から分析指標の開発を行った。

その結果、日本の授業では教師がアメリカの倍以上の割合で黒板を使っていること、日本の教師が口頭で発話している際にも黒板を多用していること、生徒が口頭で発言している際に、日本の教師は黒板を補助的に使用していること、などが明らかとなり、今回試みた分析尺度を用いることによって、教授・学習メディアとしての板書等と音声言語使用からみた日本と外国の授業の特質を比較研究することができることが明らかになった(詳細は添田晴雄「教授・学習メディアとしての板書等と音声言語使用からみた授業文化比較の試み-TIMSS日米数学授業ビデオを手がかりに-」大阪市立大学大学院研究科『人文研究』第54号第3分冊、89111頁、平成15年12月、参照)。(2)日本の小学校の授業をビデオ収録し、(1)で得た手法で分析し、日本の授業では、書くことの頻度が高く、授業の展開の核となっでいることが明らかとなった。(3)イタリアの小学校、中学校、高等学校を訪問する機会を得、授業を観察した。中学校の国語(イタリア語)の授業では新聞記事を教材にしていていたが、教師をそれを配布せずもっぱら口頭で読み上げることにより提示し、それに基づき生徒と口頭で質疑応答を行なっていた。また、高等学校の定期試験、卒業資格試験においては、数学を含む教科で口述試験が行なわれており、通常の授業でも生徒が口頭で説明することに力点が置かれていることが確認された。今回の研究計画・実施は国内研究に限定されていたが、上記と平成14年分の成果により、学習教授メディアとしての文字言語・音声言語の機能についての実証的日米比較研究おいて、今後、アメリカやイタリアの小・中・高校において授業をビデオ撮影して国際比較研究をする基盤が整ったと言える。
炭素資源としてのフラン化合物の有効利用法の開発

シリル基がα-位の炭素を陽イオンとして不安定化し、また陰イオンとして安定化する効果を持つことはよく知られているが、共役系であるフルフリル系へのこの効果の拡張適用について検討した。その結果、フラン環の5-位にシリル基を導入することにより、従来極めて不安定で取り扱いが困難であった塩化フルフリル及びフルフリルグリニャール試薬は共に著しく安定化し、各々合成的に有用な求電子あるいは求核試剤として利用できることを明らかにした。また、この様にして得られるフルフリルグリニャール試薬は求電子試薬の種類によりAmbident Nucleophileとして挙動し、ハロゲン化アルキル等とはフルフリル位で、またHard Electrophileである塩化トリメチルシランあるいは酸塩化物とはフランの酸素上で選択的に反応するなど興味ある性質を示すことを見い出し、この特徴を利用して、合成中間体として興味深い2-シリル-6-ジヒドロピランの簡便な合成法も確立した。現在これを出発物質として用いる有用な合成反応の開発についても併せて検討している。一方、シリルフランのブテノリドへの酸化についても引き続き詳細な検討を行い、現在、この合成変換を利用してブテノリド骨格も持つ生理活性天然有機化合物AromatinおよびOdoratinの簡便な合成法の確立について検討した。また、この様にしてシリルフランから容易に得られるブテノリドを利用したシクロペンテノンの構築について検討し、所定の成果を得たので、この結果に基ついて、天然有機化合物であるCoriolinの簡便な合成法の開発について検討を加えている。また、フルフリル位に脱離基をもつシリルフランの酸化反応についても検討を加え、5-シリルフルフリルスルホンあるいはアセテートをMCPBAと処理することにより合成的に有用な4-イリデンブテノリドが収率良く得られることを見い出した。
近世における琵琶湖舟運の展開に関する研究

本年度の研究課題は、近世琵琶湖の船支配を担っていた幕藩領主層による舟運への対応の解明であり、彦根藩関係史料を主たる調査対象とした。あわせて、平成28年度、および同29年度に調査した史料を用い、幕藩領主層をはじめとする舟運にかかわる複数の社会集団間の認識の相違について検討した。具体的には、舟運をめぐる船株争論を分析対象とした。琵琶湖における舟運従事権の根拠とされる船株を有する有株者と、その株を賃借して舟運に従事する無株者との間には、舟運従事の根拠をめぐる認識の相違がみられ、しばしば争論が発生する。両者に対して、琵琶湖の船持ちを統括する大津百艘船の船年寄は、無株者の「家業」として舟運従事を保障することを重視し、一方、近隣諸浦は、慣行のゆらぎを恐れ、有株者の主張を支持した。ともに舟運に従事しながら、その動向はおおきく異なっている。また、彦根藩領以外の浦々の船は、個別領主の区別なく一元的に幕府船奉行の支配下にあることから、舟運争論の取り扱いは容易ではないことが明らかになった。すなわち、舟運争論は、人を支配する個別領主と、船を支配する船奉行の二元的な支配構造をもち、個別領主と船奉行との間で、対処方針に相違がみられる場合があるといえる。最終的に、京都町奉行によって、舟運の問題は船奉行の支配下にある旨が再確認されるが、実際の取り扱いにおいては、切り分けが難しい局面が多いことが想定される。これらの成果は、論文や書籍として執筆したが、それとともに、社会への還元のために、琵琶湖舟運を主題とする市民講演会や高等学校の教員に対する講演会をもつことができた。本年度の研究課題は、「18世紀中期以降の琵琶湖舟運の状況の解明」であった。従来、琵琶湖舟運の衰退は、17世紀中期の西廻航路の安定により始まるといわれてきたが、研究代表者がこれまでの調査で得たのは、浦々が舟運の不況を訴え、動揺を見せる史料は、18世紀中期に集中しているという印象であった。まず、この印象を史実として確定すべく、本年度は、「片山家文書」、「建部家文書」、「蓮敬寺文書」という湖北地域の長浜市に伝来した古文書を中心とし、あわせて米原市や大津市に伝来した古文書を調査・精読した。また、西廻航路と琵琶湖舟運との関係を調べるために、福井県や石川県にも補助的に調査に赴いた。最も力点を置いたのは「蓮敬寺文書」の精読である。調査の結果、当該期の琵琶湖舟運の衰退には、二つの理由があることが判明した。一つは、宝暦・天明期の広範な不況を受け、北国筋の荷主が諸失費を避けるために上り荷、下り荷ともに大坂に直接回漕し、それにともない近国の米穀が地売りに出されたため、琵琶湖舟運の荷物が減少したことである。もう一つは、諸物価の高騰により、船用の材木や鉄類が入手困難となり、船の作り替えが不可能となったことで、船数の減少や船規模の縮小を招いたことである。こののち、琵琶湖舟運は、荷物輸送から人輸送を重視する方向に向かうなどの再編がなされるが、その理由が明瞭になった。湖北地域における舟運の具体的な状況については、琵琶湖の主要浦の一つである大浦(長浜市)について、船株の性格を検討し、学術論文として発表した。また、月出浦(長浜市)について、船株の性格とともに18世紀中期以降の舟運の動向について検討し、研究成果を地元(月出区)に還元するために、講演をおこなった。本年度の最大の課題は、18世紀中期以降の琵琶湖舟運秩序の動揺の理由を解明することであったが、「研究実績の概要」で記したようにおおむね達成された。また、撮影を含めた古文書調査や読解に時間を要すると考えていたが、一部の古文書が、地元の方々によって翻刻されたうえ史料集として自費出版されており、それを入手することで研究をスムーズにおこなうことができた。本年度の研究課題は、18世紀中期以降の大津地域の舟運動向の解明であり、大津市歴史博物館が所蔵する現大津市内の古文書を主たる調査対象とした。とりわけ注目したのは、大津百艘船と近世琵琶湖舟運全体の統括役ともいえる堅田浦との関係である。従来の研究では、「諸浦の親郷」とされる両者の関係は、近世初期の支配系統の側面に限定して検討されてきた。琵琶湖舟運の衰退期にあたる当該期は、積荷の減少により両者間の摩擦が大きくなり、争論が発生する。関係史料を検討した結果、まず、堅田浦の5つの機能が判明した。1琵琶湖全浦の廻船の統括、21に関連した諸浦役人の就任許認可、3政権発給の証文の保持、4諸浦の親郷三か浦の廻船自由の保障、5瀬田橋の修復の際の諸浦への伝達、および現地詰め、である。ただし、堅田浦は、自浦から出す荷物が多くはないため、自浦で大型の丸子船を保持できず、大津百艘船仲間から船株を借用することで大丸子船を所持し、大津浦から荷物を積み出している。諸浦には「堅田廻船株」を認めることで艫折廻船を許可する一方で、大津浦から株を借用することは一見整合的ではないが、大津浦との歴史的関係や堅田浦の地理的な特性に基づいたあり方である。

また、年度途中には、当初の予定にはなかった史料を調査する機会に恵まれた。湖北地域に位置する山村の菅並村(現長浜市余呉町菅並)の横山家文書である。三河吉田藩領である本村には、領主違いの彦根藩の御用炭問屋をつとめる家があり、集荷された炭は、彦根藩領の湊である飯浦湊(現長浜市木之本町飯浦)まで陸上で運ばれ、湊から船で彦根城下へ持ち込まれるという固定ルートがあることが判明した。このほか、琵琶湖の内湖である西の湖(現近江八幡市)畔で葭問屋を営んでいた家の古文書の調査を通じて、舟運による葭流通の一側面が明らかになった。本年度の課題は、18世紀中期以降の大津地域の舟運動向の解明であったが、「研究実績の概要」で記したようにおおむね達成された。また、撮影を含めた古文書調査や読解に時間を有すると考えていたが、一部の古文書が史料集として刊行されており、それを入手することで研究をスムーズにおこなうことができた。本年度の研究課題は、近世琵琶湖の船支配を担っていた幕藩領主層による舟運への対応の解明であり、彦根藩関係史料を主たる調査対象とした。あわせて、平成28年度、および同29年度に調査した史料を用い、幕藩領主層をはじめとする舟運にかかわる複数の社会集団間の認識の相違について検討した。具体的には、舟運をめぐる船株争論を分析対象とした。琵琶湖における舟運従事権の根拠とされる船株を有する有株者と、その株を賃借して舟運に従事する無株者との間には、舟運従事の根拠をめぐる認識の相違がみられ、しばしば争論が発生する。両者に対して、琵琶湖の船持ちを統括する大津百艘船の船年寄は、無株者の「家業」として舟運従事を保障することを重視し、一方、近隣諸浦は、慣行のゆらぎを恐れ、有株者の主張を支持した。ともに舟運に従事しながら、その動向はおおきく異なっている。また、彦根藩領以外の浦々の船は、個別領主の区別なく一元的に幕府船奉行の支配下にあることから、舟運争論の取り扱いは容易ではないことが明らかになった。すなわち、舟運争論は、人を支配する個別領主と、船を支配する船奉行の二元的な支配構造をもち、個別領主と船奉行との間で、対処方針に相違がみられる場合があるといえる。最終的に、京都町奉行によって、舟運の問題は船奉行の支配下にある旨が再確認されるが、実際の取り扱いにおいては、切り分けが難しい局面が多いことが想定される。これらの成果は、論文や書籍として執筆したが、それとともに、社会への還元のために、琵琶湖舟運を主題とする市民講演会や高等学校の教員に対する講演会をもつことができた。引き続き、琵琶湖舟運にかかわる史料の調査を関係諸機関でおこない、残された課題である「従来の舟運秩序を統括していた大津百艘船の対応の解明」と「船支配を担っていた幕藩領主層の対応の解明」をおこなう。引き続き、琵琶湖舟運にかかわる史料の調査を関係諸機関でおこない、残された課題である「船支配を担っていた幕藩領主層の対応の解明」をおこなう。一部の古文書が、地元の方々の自費出版史料集に翻刻されており、当初見積より大学院生・学部生の調査にかかる出勤日数が少なく済んだため。一部の古文書が、史料集として刊行されており、当初見積もりより研究代表者の調査旅費、及び大学院生・学部生の調査にかかる出勤日数が少なく済んだため、次年度使用額が生じた。次年度は、予定通り、国内旅費のうち滋賀県内調査旅費を利用して史料所蔵諸機関を訪問し、現地にて史料の写真撮影を行う。このとき、大学院生・学部生に史料調査補助を求める。史料撮影後、大学院生・学部生にデータのパソコン整理・入力を依頼し、史料目録のデータ・ベースを作成する。同時に、主要な史料に関しては、解読のうえ、大学院生らにパソコン入力を依頼する。次年度使用額は、こうした人件費として利用する計画である。
東京都伊豆大島における植物動態の把握

はじめに本研究は、高等学校野外実習の充実を図るための一部として、計画したものです。実習の充実を図る活動の中、伊豆大島における植物動態が、生徒への生物学的思考力の育成に、大きく影響できるほどの話題性を持っていることを感じました。そこでまずは、今回の個人的研究にて、本植物動態の把握を深めることとしました。今回の研究目的現地協力者である佐々木先生よりご助言を頂いた、島内植物に関する7つの話題(計画書の検証項目参照)について、個人的知識を深めると共に、話題の実検証と資料の蓄積に年間を通じ努めることが一つの目的でした。また、生徒対象の野外実習を実施するための教材化も行い、次年度の実習実施につなげることもありました。調査報告植物の季節的変化を考慮し、各季節がおさえられるよう、年4回を目標に渡島し植物調査を行いました。実際の渡島期間は、2007年4月27日4月29日,2007年9月27日10月1日,2008年2月19日2月22日の3回でした。他、2007年9月27日9月29日には、千葉県立中央博物館生態学科研究員尾崎煙雄氏の大島への同行をいただき、他の学識助言を取り入れ、2008年2月16日2月19日には、三宅島にて、三宅中学校校長兼自然観察指導員の冨田広氏に、三宅島の島内散策をお付き合いいただき、他の島比較も取り入れました。伊豆大島では、佐々木先生による終日の島内散策とご助言、および調査資料の提供を受けました。特に案内された地域は島内15カ所で、うち6カ所については違う季節の様相として、再案内していただきました。これら各地域は、佐々木先生が指摘される7つの話題が見学できるよう、選定されていました。目的に対する評価年間を通じ、データや写真などの紙面上の資料は多く収集できました。ご協力をいただいた佐々木先生からは、種名データや詳しい観察地の公表をご許可いただいてはいますが、危惧種の扱いなどを考慮し、今回は個人保管とさせていただきます。また私の個人的な知識・能力として、植物に対する種の記憶量・同定力などが向上できました。現地の様相把握やそれに伴う実習計画の立案力も大いに向上できました。これは次年度に計画する『伊豆大島における植物野外調査実習の実践』に、大きくつながるものとなりました。
厳密な線形化とスライディングモード制御を適用したゼロパワー型磁気軸受の非線形制御

本研究が提案する全く新しい方式のゼロパワー磁気軸受は以下の点で画期的であり独創的であった。すなわち、厳密な線形化法とスライディングモード制御という共に代表的な非線形制御理論を巧妙に組み合わせることにより電磁石のみによるゼロパワー磁気軸受を実現すること,リアプノフ直接法によるオンオフ切り換え型ゼロパワー非線形制御,さらに,バックステッピング法によるゼロパワー非線形制御などを新しく提案したことである。そして,シミュレーションと実験によってその有効性を検証することができた.この成果は省電力型磁気軸受の分野とこれに関する関連分野に大きなインパクトを与えると思われ、当該産業分野に大きな貢献をするものと確信する。その長所を具体的に列記すると、まず、(1)バイアス電流が不要なため、小さなパワーアンプで十分である。(2)パワーアンプの飽和が格段に回避できる。(3)永久磁石が不要であるため、渦電流損失を微小に抑えられ回転効率が上がる。(4)電磁石のみであるため実装と制御が容易である。(5)大域的に線形化を行っているため、あるいは,リアプノフ直接法により大域的に安定であるため,制御特性の信頼性の高上につながる。(6)全体として大幅なコスト削減につながる。などである。このような利点を有する磁気軸受システムは、これまで概念においても研究開発においても、全く現存しなかった。今後,この新方式磁気軸受システムを実機レベルで実現されるならば、一層のニーズを引きだすことになり、産業界への波及効果も莫大であると確信する。などである。本研究では永久磁石を用いないゼロパワー方式の磁気軸受の実現をめざす。すわなち、電磁石のみ用い、かつ、バイアス電流を全く用いない制御電流のみの磁気軸受システムを実現する。具体的には、電磁石の電流と吸引力およびギャップと吸引力の強い非線形性は、厳密な線形化による非線形制御によって完全なる線形化を図り、向かい合う電磁石を1対とする制御方式をとらず、これらを各々独立に制御する方式を採用する。その場合、2つの制御方式が考えられる。1つは、向かい合う1つの電磁石に制御電流が流れ吸引力を発生する時は、相対するもう一方の電磁石側は電流をオフとして吸引力を発生しない。すなわち、向かい合う1対の電磁石はオン(吸引力発生)とオフ(吸引力無い)を交互に繰り返して安定浮上させるという方式である。もう1つの方式は、制御対象が広大域で厳密に線形化されているので、状態空間モデルは良く知られた線形のモデルとなっている。ここで、制御入力は2入力と考える。このように考えることで一般の多変数制御系となり、安定なレギュレータ問題またはサーボ問題に帰着して設計しようとするものである。第2番目の場合は向かい合う電磁石への電流はオン・オフ型とならず、両方に異なる電流が流れ吸引しあう場合も有る。これらの2つの考え方に基づいて制御系設計を行うが、特に本研究では線形ロバスト制御系設計と非線形ロバスト制御系設計を行う。とりわけ、マッチング条件の成立する制御対象であることを意識して、積極的にロバスト性能を引きだせるスライディングモード制御を適用する。また、この方式によって制御エネルギーのきわめて少ないゼロパワー方式の磁気軸受を実現する。このような観点からの研究は国内はもちろん海外も含めて全く無く、著者の独創的視点によるものである。本研究が提案する全く新しい方式のゼロパワー磁気軸受は以下の点で画期的であり独創的である。すなわち、厳密な線形化法とスライディングモード制御という共に代表的な非線形制御理論を巧妙に組み合わせることにより電磁石のみによるゼロパワー磁気軸受を実現していることである。このようなコンセプトによる省電力型磁気軸受は今後この分野に大きなインパクトを与えると思われ、本研究の成果は当該産業分野に大きな貢献をするものと確信する。

(3)永久磁石が不要であるため、渦電流損失を微小に抑えられ回転効率が上がる。(4)電磁石のみであるため実装と制御が容易である。(5)大域的に線形化を行っているため、制御特性の信頼性の高上につながる。(6)全体として大幅なコスト削減につながる。これまでの基礎的な研究で,ほぼ目標が達成されているが,磁気軸受実機を用いた実証テストにおいて有効性を明らかにする予定である.本研究では永久磁石を用いないゼロパワー方式の磁気軸受の実現をめざす。すわなち、電磁石のみ用い、かつ、バイアス電流を全く用いない制御電流のみの磁気軸受システムを実現する。具体的には、電磁石の電流と吸引力およびギャップと吸引力の強い非線形性は、厳密な線形化による非線形制御によって完全なる線形化を図り、向かい合う電磁石を1対とする制御方式をとらず、これらを各々独立に制御する方式を採用する。その場合、2つの制御方式が考えられる。1つは、向かい合う1つの電磁石に制御電流が流れ吸引力を発生する時は、相対するもう一方の電磁石側は電流をオフとして吸引力を発生しない。すなわち、向かい合う1対の電磁石はオン(吸引力発生)とオフ(吸引力無い)を交互に繰り返して安定浮上させるという方式である。もう1つの方式は、制御対象が広大域で厳密に線形化されているので、状態空間モデルは良く知られた線形のモデルとなっている。ここで、制御入力は2入力と考える。このように考えることで一般の多変数制御系となり、安定なレギュレータ問題またはサーボ問題に帰着して設計しようとするものである。第2番目の場合は向かい合う電磁石への電流はオン・オフ型とならず、両方に異なる電流が流れ吸引しあう場合も有る。これらの2つの考え方に基づいて制御系設計を行うが、特に本研究では線形ロバスト制御系設計と非線形ロバスト制御系設計を行う。とりわけ、マッチング条件の成立する制御対象であることを意識して、積極的にロバスト性能を引きだせるスライディングモード制御を適用する。また、この方式によって制御エネルギーのきわめて少ないゼロパワー方式の磁気軸受を実現する。このような観点からの研究は国内はもちろん海外も含めて全く無く、著者の独創的視点によるものである。本研究が提案する全く新しい方式のゼロパワー磁気軸受は以下の点で画期的であり独創的である。すなわち、厳密な線形化法とスライディングモード制御という共に代表的な非線形制御理論を巧妙に組み合わせることにより電磁石のみによるゼロパワー磁気軸受を実現していることである。このようなコンセプトによる省電力型磁気軸受は今後この分野に大きなインパクトを与えると思われ、本研究の成果は当該産業分野に大きな貢献をするものと確信する。その長所を具体的に列記すると、まず、(1)バイアス電流が不要なため、小さなパワーアンプで十分である。(2)パワーアンプの飽和が格段に回避できる。
内因性の記憶促進物質を探索する

幼弱脳は可塑性に富んでおり、それを支える未知の物質を多量に含んでいると考えられる。ブタ胎児の脳から、神経回路網を形成したり改変したりすることを促す因子を探索して単離し、これが他の哺乳類において働くかどうかを確かめることが本研究の目的である。さて、神経組織の再構築にあたっては、単に神経が伸長するだけでは不十分である。神経細胞同士の連結(シナプス)を形成しなければならないし、またこのシナプスでの神経細胞間の電気的シグナルの伝達効率が活動依存的に変更されなければならない。つまり可塑性(伝達効率の可変性)が高く保たれねばならない。一般に幼弱脳では成熟脳に比べて、この可塑性が高いとされており、それを支えるための物質的背景があると考えられる。可塑性の高い時期は感受期と呼ばれる。この幼弱期のうちの一時期(感受期)の脳に多く含まれていて成熟脳では減少するような生理活性物質で、シナプスの可塑性を高めるようなものをブタ胎児脳から分離することを試みた。ブタ胎児脳から得た試料を、まずゲル濾過により50を超える分画に分離した。ついで、最も収量の多かった分画をさらにDEAEによるイオン交換法によって亜分画化した。これらの亜分画をスクリーニングにかけた。スクリーニングシステムは、神経活動に依存した細胞内カルシウム増加を指標とするもので、この指標がシナプス可塑性と良く相関していることは報告済みである。いままでに、カルシウム増加を減弱させるような分画のあることがわかった。これはシナプス増強の逆過程であるシナプス抑圧と関連している可能性がある。
歩行経路網の「平面構成」の記述ならびに「分かりやすさ」の評価に関する基礎的研究

(1)経路網の構造分析の有効性と限界スペースシンタックス理論やグラフ理論の適用による歩行経路網の解析は、複雑かつ大規模な経路網に対してその特徴を定量化して比較しやすくするなど一定の性能を示した。今回の解析例の中で、計画的住宅地と自然発生的な集落との比較結果によれば、前者の街路網がコンパクトで連結性が高いという特徴を示し、地区の外周部にある幹線街路は他から分凝されているのに対し、後者では地区の幹線街路はその位置に関わらず統合性が高い。このような空間の構文論的構造が、歩行者のnatural movementと密接に関連するという資料に基づけば、ここで分析した計画的住宅地と自然発生的な集落との、空間構造における社会的意味の差異を推測し得る。しかしこれらの構文論的構造分析は、見通しの効く直線的な範囲を1単位経路とした場合の経路連結状態の構造であり、それぞれの経路自体に固有の諸属性、例えば、幅員・沿道施設の機能と構造・舗装状態・ストリートファニチュア等、を反映するものではなく、空間の表層が「分かりやすさ」にどのように影響するかについては、今後の検討が必要である。(2)「分かりやすさ」の意味と研究方法の問題主として参照した在来の認知科学では、一種の表象主義的モデルを採っているが、その場合の環境認知は、行動主体がおかれた周辺の状況や当該行動との関係を切り離していわば「認知そのもの」を論じている。近年のトランザクショナルな状況論的認知理論によれば、そのような「認知」はあり得ず、状況や行為と相互に統合され生態学的有意味性をもつ新しい定義が求められているといえる。この観点から環境認知・行動モデル自体を再検討する必要・計算機等による抽象度の高い環境シュミレーションの意義と限界等が明らかになった。さらにヴァーチャルリアリティ等先端的技術手法の応用可能性を検討することが考えられる。大規模で複雑な施設における「分かりやすい」環境の計画理論構築への一歩として、「分かりやすさ」の要因として挙げられている、経路の平面構成・環境の分節・知覚的接近可能性・サイン、の4要因のうち、経路の「平面構成」という概念自体が持つ意味や、それが実際の歩行行動場面・視野における「分かりやすさ」に与える影響を、体系的・具体的に解明するために、平成4年度は、以下の2点を採り挙げた。(1)歩行経路網の「平面構成」の記述方法:既往の文献により「平面構成」の意味を比較検討し、その分類記述の方法を探っている。現時点で注目される記述法は、建築界で慣習的な分類記述法(例:廊下型・ホール型等)、グラフ理論による特徴付け、シンタックス理論(Hillier&Hansen)による特徴付け、等である。いくつかの平面構成事例について、これらの異なる記述法の適用を試み、それぞれの記述法の特性を比較しているが、概念的に記述される「平面構成」と、歩行行動時に視野に入る空間の形態との関連を明かにすることが今後の課題になると考えられる。(2)歩行経路網の「平面構成」例の収集整理:実例収集対象の施設種別は、庁舎・病院建築・事務所ビル・地下街ならびに住宅地区とし、海外の事例を含む各種資料によって経路網の事例を収集している。不特定多数人が利用するいわゆる「パブリックスペース」が複雑化して、直感的な意味で「分かりにくい」平面構成となりやすく、利用者が実際に利用する経路網部分が結果的には比較的簡明な平面構成に限られている傾向が認められる。1.経路網の構造分析の有効性と限界シンタックス理論やグラフ理論の適用による歩行経路網の解析は、複雑かつ大規模な経路網に対してその特徴を定量化して比較しやすくするなど一定の性能を示した。

今回の解析例の中で、計画的住宅地と自然発生的な集落との比較結果によれば、前者の街路網がコンパクトで連結性が高いという特徴を示し、地区の外周部にある幹線街路は他から分凝されているのに対し、後者では地区の幹線街路はその位置に関わらず統合性が高い。しかしこれらの分析は、見通しの効く直線的な範囲を1単位経路とした場合の経路連結状態の構造であり、「分かりやすさ」に影響する経路自体の属性などを反映し得ておらず、今後の検討が必要である。2.「平面構成」に関する情報と探索・把握との関係探索事態における与情報として「平面構成」を与えることは、空間構造等に関する概念的把握の傾向あるいは体制化の作用をもたらし、一定の特徴的な把握傾向を産み出す。これは人々が合理的に探索を行なおうとする結果、探索対象環境を構造化して把握し、一定の予期のもとに行動する傾向が強いからであると考えられる。これは人が置かれた環境において自らを空間的に定位しようとする基本的欲求に基づくものであり、たとえ与情報のない場合でも、そのような状況の意味を解釈しようとする。従って、情報の与えられた場合に探索が容易になり、把握が促されるとは必ずしも言えない。3.「分かりやすさ」の意味本研究において主として参照した在来の認知科学では、一種の表象主義的認知モデルを採っているが、その場合の環境認知は、行動主体がおかれた周辺の状況や当該行動との関係を切り離していわば「認知そのもの」を論じている。近年のトランザクショナルな状況論的認知理論によれば、そのような「認知」はあり得ず、状況や行為と相互に統合され生態学的有意味性をもつ新しい定義が求められているといえる。
呼吸リズムパターン形成に関わる頚髄呼吸神経回路網の全容解明

呼吸のリズムとパターンの形成に関与する頚髄呼吸神経細胞集団の機能と解剖を明らかにするため、ラットin vitro脳幹脊髄標本、in situ経動脈灌流標本を用い、膜電位イメージング、電気生理学的計測、組織学的分析を組み合わせた解析を行った。C1-C2の高位頚髄腹側部に新たな介在性呼吸神経細胞群を発見し、HCRGと命名して報告した。横隔神経核(C3-C5)レベルの呼吸神経活動の時空間的動態と解剖を詳細に解析し、同レベルには横隔膜と斜角筋を支配する運動神経細胞が分かれて、そして、異なる活動パターンで存在していることを明らかにした。本研究の成果は、頚髄損傷などによる呼吸障害について、病態理解と再生医学も含めた新しい治療法開発に貢献すると期待される。頚髄呼吸神経回路網は、横隔膜を駆動する横隔神経出力を形成するが、研究代表者らは脳幹部呼吸神経回路網とともに呼吸リズムの形成にも関与しているとの仮説を提唱し、呼吸リズムパターン形成における頚髄呼吸神経回路網の役割についてその全容の解明を目指した。平成20年度には主に新生ラット摘出脳幹脊髄標本を用いた実験を行い、C1-C2レベルの高位頚髄の呼吸神経細胞群についてそれら細胞の形態と機能を詳細に解析し、新しい呼吸神経細胞群・high cervical spinal cord respiratory neurongroup (HCRG)を発見し、報告を行った(Oku et al. 2008; Okada et al. 2009)。すなわち、膜電位イメージング法およびパッチクランプ法により、C1-C2レベルの高位頚髄の断面腹側部分に吸息性活動を有する新たな神経細胞集団を見出した。さらに運動神経細胞を染めるcholineacetyltransferase免疫染色により、同部に運動神経細胞ととともに介在神経細胞が存在することを示し、これら介在神経細胞が呼吸調節神経ネットワークに組み込まれていることを示した。また、C3-C5の横隔神経核レベルの呼吸神経細胞群について、膜電位イメージング法により、その活動の時空間的パターンを詳細に解析し、国内外の学会で発表した。これらの成果は、未だ解明がなされていない呼吸リズム形成機構について、延髄のみでなく、高位頚髄の呼吸神経細胞群(HCRG)が関与していることを示唆した。また、呼吸出力の最終的なパターン形成に関与する横隔神経細胞群の機能と解剖について、詳細な知見を提供することとなり、呼吸調節機構の解明に大きく貢献した。呼吸リズムおよび呼吸神経出力パターンは、主に下部脳幹部で形成されると考えられているが、頚髄呼吸神経回路網は呼吸神経活動の最終的な出力である横隔神経活動を形成する。研究代表者らは頚髄呼吸神経回路網が、脳幹部呼吸神経回路網とともに呼吸リズム・パターンの形成など呼吸調節において重要な役割を果たしていると考え、呼吸神経調節における頚髄呼吸神経回路網の機能と解剖の全容解明を目指した。平成21年度には平成20年度に引き続き、主に新生ラット摘出脳幹脊髄標本を用いた実験を行い、C1-C2レベルの高位頚髄の呼吸神経細胞群についてそれら細胞の形態と機能を詳細に解析し、新しい呼吸神経細胞群・high cervical spinal cord respiratory neurongroup(HCRG)を発見し、論文として報告した(Okada et al.2009)。すなわち、膜電位イメージング法およびパッチクランプ法により、C1-C2レベルの高位頚髄の断面腹側部分に吸息性活動を有する新たな神経細胞集団を見出し、さらに運動神経細胞を染めるcholineacetyltransferase免疫染色により同部に運動神経細胞ととともに介在神経細胞が存在することを示し、これら介在神経細胞が呼吸調節神経ネットワークに組み込まれていることを示した。また、C3-C5の横隔神経核レベルの呼吸神経細胞群について、膜電位イメージング法および免疫組織染色法による解析を行い、横隔神経細胞群の機能と解剖を明らかにし、第32回日本神経科学大会で発表した。また、膜電位イメージング法を用いた呼吸神経回路網の解析法について、専門誌に詳細な総説論文を発表した(Ruangkittisakua et al.2009)。頚髄呼吸神経回路網は、中枢性呼吸調節において重要な役割を果たしているが、その機能と形態の全容は解明されていなかった。そこで、本研究では、以下の解析を行った。新生ラット摘出脳幹脊髄標本における頚髄呼吸神経活動について、膜電位感受性色素を用いた光計測による解析を行った。頚髄横隔神経核内とその周辺における呼吸神経活動の計測を行い、同部には時空間活動様式が異なる2つの呼吸神経細胞群が存在し、それらは横隔膜および斜角筋を支配することを明らかにした。さらに、横隔神経核領域の解剖学的構築とその発達に伴う変化を明らかにした。摘出脳幹脊髄

標本では新生動物しか対象にすることができないため、成熟ラットにおける頚髄呼吸神経活動を計測するため、経動脈灌流脳幹脊髄標本を用いた。オピオイド受容体刺激薬は、疼痛や呼吸困難感を軽減する医薬品として重要であるが、呼吸抑制という重大な副作用を有する。本研究では、オピオイド受容体刺激薬DAMGOに注目し、その横隔神経出力に対する効果を解析し、若齢成熟ラットでは、新生ラットの場合と異なり、DAMGOは横隔神経出力への抑制作用が少ないことを明らかにした。本研究により、頚髄内の横隔神経核および同核周辺の呼吸神経細胞群について機能と形態を明らかにするとともに、横隔神経出力に対するオピオイド受容体刺激薬の新しい薬理作用を見出した。この成果は、発展が期待される脊髄再生研究に対し基礎的知見を提供するとともに、中枢性呼吸調節異常が関与する多くの疾患の病態理解および呼吸抑制の少ないオピオイド系新規医薬品の開発に貢献すると期待される。
抗原特異的遅発型喘息反応の生物学的、薬理学的検討

T細胞依存性の気流閉塞モデルを作成した。まず、DO11.10 transgenicマウスからOVA(卵白アルブミン)特異的T細胞クローンを樹立し、無処置Balb/cマウスに移入、翌日OVAを経気道的にチャレンジした後、経時的に気道抵抗(RL)、呼吸パターン(Penh)を測定した。in vitroで、T細胞培養上清の平滑筋収縮活性検出システムを立ち上げた。in vitroおよびin vivoでロイコトリエン阻害剤を使用して、T細胞依存性の遅発型喘息反応におけるロイコトリエンの関与を解析した。T細胞依存性の喘息モデル樹立の目的に、Balb/cマウスをOVA(卵白アルブミン)感作後あるいはDO11.10 transgenicマウスを用いて、まずin vitroで、OVA特異的T細胞クローンを樹立した。無処置マウスに、T細胞を移入し、翌日OVAを経気道的にチャレンジした後、経時的に気道抵抗(RL)、呼吸パターン(Penh)を測定し、気流閉塞をモニターした。OVAあるいはT細胞エピトープペプチドOVA309-323チャレンジにより、RL、Penhの上昇を認めた。次いで、ロイコトリエン拮抗薬montelucast (0, 1, 5 mg/kg)を前投与し、その効果を解析したところ、Penh上昇が抑制された。このことから、T細胞依存性の気流閉塞は、ロイコトリエンの作用を介していることが示唆される。次年度には、ロイコトリエン産生細胞がいかなる細胞なのかを解明したい。メディエータ解明に向けては、培養気管支平滑筋を用いたin vitroの収縮活性アッセイ系を樹立した。マウスprimary気管支平滑筋細胞を培養し、90%以上の純度となった時点で、コラーゲンゲルに包埋し、さらに6日間培養、成熟させた後、収縮活性検出に用いた。in vivoモデルで気流閉塞を惹起するT細胞クローンを固相化CD3抗体で刺激し、その培養上清をKreb's液に透析後、ゲルにapplyした。無刺激のクローン上清に比較して、活性化T細胞クローン上清では、有意に平滑筋ゲルの収縮活性が確認された。本検出系により、T細胞由来の喘息メディエータの分子レベルでの解析が可能となる。次年度には、阻害剤の作用解析などを通じて、メディエータの正体に迫りたい。T細胞依存性喘息反応のメカニズム解明の目的に、OVA特異的T細胞クローン移入モデルを樹立した。平成25年度にはまず、OVA特異的T細胞受容体トランスジェニックマウス脾細胞より、多数のT細胞クローンを樹立した。さらに、無処置のBalb/cマウスにT細胞クローンを移入し、翌日OVAを経気道的にチャレンジした後、経時的に気道抵抗(RL)、呼吸パターン(Penh)を測定し、気流閉塞をモニターした。OVAあるいはT細胞エピトープペプチドOVA309-323チャレンジにより、RL、Penhの上昇を認めたことにより、T細胞依存性の遅発型喘息反応(アレルギー反応)の存在を証明できた。この反応のメカニズム、メディエータ解明に向け、培養気管支平滑筋を用いたin vitroの収縮活性アッセイ系を樹立した。in vivoモデルで気流閉塞を惹起するT細胞クローンを固相化CD3抗体で刺激し、その培養上清をKrebs液に透析後、ゲルにapplyした。montelucast (10 microM)との前培養では、ゲルの収縮に変化はみられなかった。本知見は、T細胞がロイコトリエンとは異なる気管支平滑筋収縮活性物質を産生していることを示す。一方、in vivoモデル解析においては、ロイコトリエン拮抗薬montelucast (0, 1, 5 mg/kg)を前投与したところ、Penh上昇が抑制され、T細胞依存性の気流閉塞は、ロイコトリエンの作用を介していることが示された。今後、このdiscrepancyについて、さらに解析を進めることが重要と考えられる。呼吸器内科学、アレルギー学研究申請段階で予定していたin vivoのT細胞依存性喘息モデルの樹立がスムースに進み、T細胞依存性喘息反応が再現性よく確認できた。ロイコトリエン拮抗薬の効果を解析したところ、Penhの上昇が抑制されるというポジティブな結果が幸運にも得られた。次年度以降に、そのメカニズムについて、詳細に解析する足がかりが順調に得られたものと考えられる。In vitro研究においても、平滑筋収縮アッセイ系が樹立できたことは、たいへん幸運であった。われわれが樹立したT細胞クローンの刺激上清に反応して、ゲルの収縮が誘導されたことは、驚くべき実験事実である。

次年度以降に、この反応のメカニズムを解析し、T細胞依存性喘息反応のメディエータを解明できる基盤を十分に確立できたものと考える。本年度の研究で樹立したマウス培養平滑筋細胞アッセイ系を用いて、活性化マウスT細胞クローン培養上清中の平滑筋収縮活性のcharacterizationを行う。反応系に、種々のメディエータ拮抗薬、まずロイコトリエン拮抗薬montelucastを加えて、薬理学的に解析する。さらに、培養上清を濃縮し、ゲル濾過、イオン交換等生化学的精製を進めて、分子量、pH等の性質を明らかにする。加えて、遅発型喘息反応を惹起するT細胞クローンと惹起しないクローンのトランスクリプトーム、プロテオーム解析を行って、候補分子を絞り込むことを視野に入れ、その前段階としてのサンプルを準備する。ロイコトリエン阻害薬montelucastの製造元からの提供承認を受ける手続きに時間がかかったため、本研究の開始は早く実験系は確立できていたにも拘わらず、阻害実験の開始までに期日を要した。そのため、詳細な阻害メカニズム、カイネティクスの解析は、26年度に実施することになった。in vivoの喘息反応モデル実験に用いるマウス、試薬、器具については、26年度により多量に使用する必要がある。加えて、in vitroアッセイシステムにおいても、montelucastの効果を解析するため、試薬、細胞の使用頻度が圧倒的に増すことが予想される。
実時間探索に有効なヒューリスティック関数の構成法

本年度は類似問題の解法による,実時間探索に適したヒューリスティック関数の構成と,評価値の重み付けの有効性の検証に重点をおいて研究を進めた.その具体的な内容と成果は以下の通りである.1.ヒューリスティック関数の違いが実時間探索にあたえる影響を分析するための解析手法.実時間探索法の問題解決/学習能力の証明法が,それらの性能評価を行う際にも有効であることを示した.2.n-パズルにおける初期評価値の分布と重み付けに関する考察.重み付けが初回の問題解決性能に有効である理由を探るための予備調査として,すべての状態における初期評価値と実際の距離との誤差について調査した.さらにそこで得られた分布に基づき重み付けを工夫し,性能評価を行った.3.出発節点からの評価値の利用.最近提案された出発節点からの評価値を利用する実時間探索法について分析し,これらと既存のアルゴリズムの関係を明らかにするとともに,出発節点からの評価値を利用した新種のアルゴリズムの存在を明らかにした.同時に重み付け探索法との関連についても考察した.本年度の研究項目とその成果は以下の通りである.1.協調的な複数エージェント実時間探索法.分離制御・通信手段なしという状況での双方向実時間探索を取り上げ,非決定的な状態空間のための実時間探索法min-maxLRTA^*を双方向探索に応用したmin-maxLRTA^*/B法を提案し,実時間探索の典型的なベンチマーク問題であるスライディングタイルパズルを用いて検証した.その結果,min-max LRTA^*/Bは,既存の双方向実時間探索法である双方向移動目標探索(MTS/B)アルゴリズムに比べ,移動回数において約2倍の性能を発揮し,プランニング時間と移動時間の総和で与えられる実行時間についても遜色ないことがわかった.2.非適格な評価関数を用いた複数エージェント実時間探索.項目1.と同じ2種類の双方向実時間探索アルゴリズムに対して,非適格な初期評価関数を用いて性能を評価した.結果は対照的で,MTS/Bにおいては,(適格な)マンハッタン距離に1.5倍程度の重みづけをした(非適格な)初期評価関数を用いた場合に2倍程度の性能の向上が見られ,それ以上の重みにたいしては性能が悪化するのに対し,min-maxLRTA^*/Bについては10倍程度の重みづけをしても性能の大きな向上および悪化は見られなかった.このことはmin-maxLRTA^*/BがMTS/Bに比較して評価値の非適格性に対して頑健であることを示唆するものである.これらの成果については,来年度にその考察も含め公表する予定である.本年度は類似問題の解法による,実時間探索に適したヒューリスティック関数の構成と,評価値の重み付けの有効性の検証に重点をおいて研究を進めた.その具体的な内容と成果は以下の通りである.1.ヒューリスティック関数の違いが実時間探索にあたえる影響を分析するための解析手法.実時間探索法の問題解決/学習能力の証明法が,それらの性能評価を行う際にも有効であることを示した.2.n-パズルにおける初期評価値の分布と重み付けに関する考察.重み付けが初回の問題解決性能に有効である理由を探るための予備調査として,すべての状態における初期評価値と実際の距離との誤差について調査した.さらにそこで得られた分布に基づき重み付けを工夫し,性能評価を行った.3.出発節点からの評価値の利用.最近提案された出発節点からの評価値を利用する実時間探索法について分析し,これらと既存のアルゴリズムの関係を明らかにするとともに,出発節点からの評価値を利用した新種のアルゴリズムの存在を明らかにした.同時に重み付け探索法との関連についても考察した.
情報サービス業におけるSE職務の二極分化と新たな職務能力形成方向の分析

1980年代末期からのIT革新は、諸機関や人々の生活に大きな影響を与えている。このIT情報化に関わるSEなど情報職業者の職務も、職人的要素もあった197080年代のソフトウェア開発労働などとはかなり異なり、一方では、絶え間なく改良される世界的に標準化された情報技術への対応・適応能力が求められているが、他方では、その技術の標準化ゆえに、激増する顧客の企業・機関・人などが有する具体的ニーズの内実理解能力、それを満たす情報システムを構築する能力、また職務遂行に伴う顧客とのトラブル克服や生産チーム運営の円滑化のためのコミュニケーション能力などが求められている。本研究では、この「新たな社会的能力」の内実やその形成過程を、情報社会の中での情報職業の特質についての理論検討をはじめ、浜松と東京・札幌の情報サービス業事業所調査、浜松の情報職業者の経歴と職務についての調査、名古屋市などの電子自治体構築に関わる各部署職員の情報化対応についての調査、浜松の主要大手企業技術者の経歴と職務についての調査などから考察した。理論的検討からは、現在の情報職業者に要請されている「新たな社会的能力」が、第一に、「日本的経営」の解体化傾向のもとでの流動性の高まりや外国人労働者との接触の増加などを背景に、「安定への欲求」の非充足をも契機とする「社会性への欲求」昂進に関わって形成されていること、第二に、ますます要請される個人的なキャリア形成志向を軸に、所属企業とそれ以外の社会に対する能動的な関わりが求められることと同時に発現されることが明らかとなった。具体的には、(1)浜松のインターネット関連サービス業で求められているのは、顧客対応のきわめてフレキシブルな能力であり、(2)SEにおいては、これまでの組織慣習・領域を絶えず超える新たなシステム形成のための関係者とのコミュニケーションの実現能力であり、(3)ITコーディネータにおいては、要請される顧客や関係者の個人的・組織的要望の内実理解や新たな了解関係の構築能力などである。また、(4)製造業技術者のキャリア形成過程分析からは、特定技術・製品・プロジェクトへの努力傾注などを介して、「自分の会社」を形成しているとの意識を醸成している姿を抽出することができた。(1)テーマに関するマクロ要件の分析国の近時の情報政策とそこに見られる国の自己評価について再整理するとともに、ITスキル標準の検討、IT技術者の賃金動向について整理した。(2)特定地域の情報サービス企業などへのインタビュー調査すでに進めつつあった浜松におけるIT関連職従事者へのインタビュー調査を整理し、本研究のメインテーマである、SE職務に要請される「コミュニケーション能力」の内実について第一次的分析を行った。その成果は、「現代日本のIT関連職務の性格と職務能力の方向性-IT関連職務に求められる「コミュニケーション能力」とは何か?-」として報告するとともに研究ノートとしてまとめた。そこでは、一方でITスキルが国際的に標準化されつつ日々進歩していることへの対応と、他方でこれまでの組織領域・慣習を超えて進められているシステム形成のために、新たな領域での関係者とのコミュニケーションの実現が待ったなしに求められている様相が明らかとなった。

また、2005年度より、「個人情報保護法」が施行され、IT関連職従事者は、これまで以上の新たな職務上の緊張を強いられるにいたっている。これに対して、IT関連職従事者にとっての同法の意味を探るべく基本的事態を検討した。その成果は『個人情報保護法』に対する企業の対応の特徴と個人情報保護問題の社会的意味」として日本社会情報学会大会で報告した。またこの視点に基づき、名古屋市職員の対応についてアンケート調査を行い、240ケースの回収を得た。その成果は、一次集計をまとめるとともに現在レポート作成中である。(3)理論的検討と整理現在IT関連職従事者の職務変容に現れている問題を、より巨視的に整理・思考するため、A.トフラーやポスト構造主義の情報社会分析を検討し、現代日本の情報社会としての深化と労働世界の様相について考察している。この成果は近々公表する予定である。現在のIT情報化の下で、情報サービス分野のみならず、各産業の従事者が、情報化により自らの職務がどのように変容し、いかなる新しい能力が要請されているかについて、調査研究を通して基本形態を論理的に整理することを目的とし、特に平成18年度は、これまで同様、行政分野、情報サービス産業分野に加え、自動車産業技術者にも対象を広げた。(1)電子自治体プロジェクトの進行経過と、行政における情報職業者の職務能力形成、ネットワーク形成についての調査・分析一昨年調査の名古屋市役所職員の電子自治体化に伴う職務変化についてのアンケート(240票回収)に基づき、第一次的な分析を行った。(2)特定地域(浜松市、札幌市、東京世田谷区など)における産業システムとコミュニティの関連の中での情報職業の具体的姿の分析北海道札幌市の情報サービス産業の動向にっいての基礎的調査を進めるとともに、浜松市のA自動車企業勤務の技術者の生活史と職場生活、能力形成についてのアンケート調査(95票回収)を実施し、分析した。(3)情報社会論研究の深化とグローバリゼーションへの日本社会固有の対応様式の理論的検討これまで検討してきた情報社会論、社会システムに関する理論を整理する'とともに、1990年代以降の日本社会へのグローバリゼーションの影響、その下での情報産業・職業とそれ以外の労働分野の基本的な変容動向にっいて整理するとともに、編著としてまとめた。SEの職務能力形成の特徴について,浜松市の製造業企業及びそこでの技術者への調査から検討することが平成19年度の目的であったが,これに沿って次の調査研究を行った。(1)浜松市製造業企業の技術者の形成過程とキャリア形成についての調査浜松市の大手製造業企業,A社とB社の技術者で,静岡大学工学部、情報学部を卒業している方を対象とするアンケート調査及びインタビュー調査を行った。これにつき,A社の技術者95名からのアンケート回収を得,これについては,「A社に勤務する静岡大学卒業生の生活史と職場生活に関する調査報告書」として公表した。この中では,職場で一番求められている能力として,「リーダーシップ」,「コミュニケーション能力」,「開発力」などが多く挙げられており,やはり技術者集団の運営、調整能力の必要性が確認された。また,B社の技術者については,15名にインタビュー調査を行い,現在,分析、整理中である。(2)浜松市中小製造業企業の経営戦略構築におけるIT活用の調査