hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護シミュレーション教育ファシリテータの自信を育てるプログラムの開発

看護実践能力強化の取り組みが求められる中、シミュレーション教育が注目されている。効果的なシミュレーション教育にはファシリテータの存在が不可欠だが、学習者の反応に的確に対処し学習を促すことは難しく自信を持てない人が多い。学習者の反応が様々なことから“生もの"とも言われるシミュレーション教育において、ファシリテーションスキルの活用実態やファシリテータ初心者と熟練者の違いは明らかにされていない。そこで本研究では、シミュレーション教育を担うファシリテータの抱える困難や、熟練者が意識的または無意識に活用している効果的なファシリテーションスキルを抽出し、教材を開発する。また、看護シミュレーション教育ファシリテータのルーブリック評価表を作成することを目的としている。それにより、現状の把握と目標の明確化を可能にし、確実なステップアップを支援することでファシリテータとしての自信に繋げる。延いては効果的なシミュレーション教育の拡充、質の高い看護師の育成に貢献する。今年度は、シミュレーション教育を担うファシリテータを対象に実施したフォーカスグループインタビューを分析し、ファシリテータが抱える困難とファシリテーションスキルを明らかにし、学会発表を行った。シミュレーション教育を担うファシリテータを対象に実施したフォーカスグループインタビューから、ファシリテータが抱える困難を抽出した。対象者は16名で、4つのグループに分かれてインタビューを行った。対象者の年齢は20代1名、30代9名、40代6名、男性4名、女性12名であった。インタビューの語りから、「ファシリテータのスキルとマインドの違いがもたらすジレンマ」、「普段の関係性が及ぼす影響」、「ファシリテーションスキルを実践する難しさ」、「求められる高い理想と研修が活かされない現場」、「ファシリテータの評価」の5つのカテゴリーが抽出された。ファシリテータらが抱える困難への対処として、困難を抱えやすい場面を想定した事例を通して学べるコンテンツの準備と客観的なファシリテータ評価ツール作成の必要性が示唆された。また、ファシリテータがシミュレーション教育を行うときに活用しているtips(技や工夫)をファシリテータの語りから抽出した。tipsは大きくskillとMindに分類され、シミュレーション実施前、実施中、実施後の時間軸によって活用されるtipsが異なっていた。これらの知見について学会発表を行った。シュミレーション教育を担うファシリテータへのインタビューからの知見と文献検討の結果を参考に、ルーブリック評価表を作成する。評価表作成の過程では、エキスパートに意見をもらい、日本の現状に即した使用しやすい内容とする。同時に本研究で扱う「自信」の定義について文献検討、研究チームとの話し合いの中で明確にしていく。その後、フォーカスグループインタビューで明らかになったファシリテータの困難に対処可能な教育プログラムを作成し、実施して、評価を行う。

効果的なファシリテーションのスキルやコツの抽出のためにファシリテーション場面の動画解析を予定していたが、今年度はインタビューデータの逐語録の解析のみを実施した。今後、動画解析ソフト、解析用のパソコンの購入を検討している。
直腸癌の術前治療感受性を予測する遺伝子およびマイクロRNAバイオマーカーの開発

局所再発巣の切除は高侵襲・高難度であり合併症が重篤になりやすく、切除困難なら疼痛、出血など患者QOLは著しく低下する。そのため局所制御と生存率の改善を目指し術前放射線治療(RT)あるいは術前放射線化学療法(CRT)が行われてきた。直腸癌の術前治療効果を予測するバイオマーカーは国内外で広く研究されてきた。術前治療前の内視鏡による生検標本を用いて、分子・遺伝子マーカーをRNA(qRT-PCR)やタンパクレベル(免疫染色:IHC)で評価するという報告が多く認められる。しかし報告間で結果の不一致が目立ち、再現性に乏しいという指摘もあり、直腸癌の術前治療効果予測の必要性に比して、臨床的に有用なバイオマーカーの確立には至っていないのが現状である。本研究は直腸癌の術前治療の感受性・抵抗性を予測する、再現性の高い個別化バイオマーカーの作成と検証を目的としている。本研究では、術前治療前生検検体のマイクロアレイデータ解析(複数の公開データセット)・文献検索による候補遺伝子の抽出と絞り込みを行い、独立したデータセットを用いた再現性の検証を行ったものである。Affymetrix、Agilent、Illuminaなど各社のマイクロアレイプラットフォームにより解析された総計300例を超えるサンプル数の確保が可能であった。3つのコホートをdiscovery setとして用いることで、独自の放射線化学療法抵抗性を予測する遺伝子セットを作成した。また既報告の論文からも予測遺伝子ないし遺伝子セットを抽出し、独立した4つのコホートに適用し、その意義を検討した。直腸癌に対する術前治療は局所再発を減らすが、生存率改善には寄与しないとされる。術前治療抵抗性症例では治療に伴う有害事象に加え癌の進行も懸念される一方、感受性症例を選別できれば、局所制御、肛門温存、さらに生存率にも寄与すると思われるが現在は治療感受性・抵抗性を予測する有用な指標がない。本研究は術前生検標本を利用し、複数のマイクロアレイデータに加え、PCR、免疫染色などプラットフォーム間での検証を繰り返すことで、再現性の高い候補遺伝子およびマイクロRNAを抽出することを目的としている。組織の不均一性や網羅的データの疑陽性など既存研究の欠点を独自手法により最小化し、簡便に臨床現場で使用可能なパラフィン切片(FFPE)を最大限活用することで、個々の直腸癌患者の術前治療感受性を予測する個別化バイオマーカーの確立を目指している。直腸癌の術前生検標本サンプルを含む網羅的解析データを集積しつつある。Affymetrix、Illumina、Agilentなどのマイクロアレイコホート、現時点で合計200例近くのサンプルが集積されており、術前治療特異的に変動するprobeを検索中である。最も重要なのはコホート間、プラットフォーム間の再現性であり注意深く検討を重ねている。多数のコホートを集積可能であったが、複数のプラットフォームゆえのprobeの違いなどがあり、解析が複雑化しており絞り込み、抽出作業にやや難渋しているため。直腸癌に対する術前治療(放射線療法、化学放射線療法)は術後の局所再発を減らすが、全生存期間の延長に関しては十分なエビデンスが得られていないのが現状である。術前治療に対する抵抗性症例においては、治療に伴う有害事象に加え、手術までの期間に癌の進行も懸念される。一方で術前治療への感受性症例を事前に選別することができれば、局所制御、肛門温存、さらに全生存率の改善にも寄与するのではないかと考えている。しかし現在は治療感受性・抵抗性を術前治療前に予測する有用な指標がない。本研究は術前生検標本を利用し、複数のマイクロアレイデータに加え、PCR、免疫染色などプラットフォーム間での検証を繰り返すことで、再現性の高い候補遺伝子およびマイクロRNAを抽出し検証することを目的としている。特に、Affymetrix、Illumina、Agilentおよびcustom arrayなどの種々のマイクロアレイプラットフォームに基づくコホート群、現時点で合計200例を超えるサンプルが集積されている。臨床情報を最大限生かし、プラットフォーム間のアレイprobeデザインを超えた有用なマーカー遺伝子を検索しており、術前治療への応答に関連する遺伝子として、DNA修復に関連するもの、代謝に関連するものなどが抽出されてきている。これらは生物学的な視点からも有用性が期待されるものと考えている。これら候補遺伝子について検出、評価など検討を重ねている。マイクロRNAについても順次解析を試みている段階である。症例数やコホートは複数集積ができているが、プラットフォーム間のprobeの違いが予想以上に大きいこと、微小な生検サンプル由来のデータであるため、ノイズがおそらく大きいことなどから、false discoveryが生じやすく、慎重な検討をする必要があり、予備解析に時間がかかっている。

しかし報告間で結果の不一致が目立ち、再現性に乏しいという指摘もあり、直腸癌の術前治療効果予測の必要性に比して、臨床的に有用なバイオマーカーの確立には至っていないのが現状である。本研究は直腸癌の術前治療の感受性・抵抗性を予測する、再現性の高い個別化バイオマーカーの作成と検証を目的としている。本研究では、術前治療前生検検体のマイクロアレイデータ解析(複数の公開データセット)・文献検索による候補遺伝子の抽出と絞り込みを行い、独立したデータセットを用いた再現性の検証を行ったものである。Affymetrix、Agilent、Illuminaなど各社のマイクロアレイプラットフォームにより解析された総計300例を超えるサンプル数の確保が可能であった。3つのコホートをdiscovery setとして用いることで、独自の放射線化学療法抵抗性を予測する遺伝子セットを作成した。また既報告の論文からも予測遺伝子ないし遺伝子セットを抽出し、独立した4つのコホートに適用し、その意義を検討した。probeの絞り込みと並行して、当施設の生検サンプルの収集と臨床データの拡充を試みる。免疫染色やPCR手技を確立する。臨床サンプルの解析、臨床情報の収集に注力する。マイクロRNAへの検討をさらに進める。マイクロアレイデータを使用したPC上の解析が多く、本解析の開始に至らなかったため。各種予備実験等に種々の試薬を購入し物品費として使用し、少額の次年度使用額が生じた。次年度の物品費に充当する。次年度の物品費に使用する。
実験食道癌発癌過程におよぼす非ステロイド性男性ホルモン受容体蛋白阻害剤の効果

〈はしがき〉食道癌治療のNew strategyを考える上において,食道組織中のアンドロゲン受容体蛋白に着目し,抗アンドロゲン剤のラット発癌実験におよぼす影響について検討を行った.〈研究成果〉1.AMN誘発ラット実験食道癌の発癌率食道組織標本のH-E染色像を検討すると,雄ラット(n=80)を用いたAMN誘発実験食道癌の発癌率は, AMN投与8週8.3%, 10週37.5%, 12週73.3%, 14週73.3%, 16週100%, 18週77.7%であり,有用な発癌実験モデルであると考えられた.2.発癌率におよぼす去勢の影響去勢雄ラット(n=66)の発癌率を検討すると, AMNを単独投与した非去勢雄ラットの発癌率に比して統計学的に有意差は認められず,今回の検討からは発癌率におよぼす去勢の影響は明らかとはならなかった.3.発癌率におよぼすFlutamideの影響Flutamide投与雄ラット(n=40)の発癌率を検討すると, AMNを単独投与した非去勢雄ラットに比して有意に低い発癌率を示し(P<0.05), Flutamideの雄ラットに対する発癌抑制効果が考えられた.4.去勢ラット発癌率におよぼすFlutamideの影響Flutamide投与去勢雄ラット(n=66)の発癌率を検討すると, AMNを単独投与した非去勢雄ラットに比して有意に低い発癌率を示し(P<0.01), Flutamideの去勢雄ラットに対する発癌抑制効果が考えられた.〈おわりに〉以上よりAMN誘発ラット実験食道癌において抗アンドロゲン剤の一つであるFlutamideの発癌抑制効果が認められたことから,抗アンドロゲン剤の食道癌治療応用の可能性が示唆され,実験食道癌を用いた基礎的研究の必要性が考えられた.〈はしがき〉食道癌治療のNew strategyを考える上において,食道組織中のアンドロゲン受容体蛋白に着目し,抗アンドロゲン剤のラット発癌実験におよぼす影響について検討を行った.〈研究成果〉1.AMN誘発ラット実験食道癌の発癌率食道組織標本のH-E染色像を検討すると,雄ラット(n=80)を用いたAMN誘発実験食道癌の発癌率は, AMN投与8週8.3%, 10週37.5%, 12週73.3%, 14週73.3%, 16週100%, 18週77.7%であり,有用な発癌実験モデルであると考えられた.2.発癌率におよぼす去勢の影響去勢雄ラット(n=66)の発癌率を検討すると, AMNを単独投与した非去勢雄ラットの発癌率に比して統計学的に有意差は認められず,今回の検討からは発癌率におよぼす去勢の影響は明らかとはならなかった.3.発癌率におよぼすFlutamideの影響Flutamide投与雄ラット(n=40)の発癌率を検討すると, AMNを単独投与した非去勢雄ラットに比して有意に低い発癌率を示し(P<0.05), Flutamideの雄ラットに対する発癌抑制効果が考えられた.4.去勢ラット発癌率におよぼすFlutamideの影響Flutamide投与去勢雄ラット(n=66)の発癌率を検討すると, AMNを単独投与した非去勢雄ラットに比して有意に低い発癌率を示し(P<0.01), Flutamideの去勢雄ラットに対する発癌抑制効果が考えられた.〈おわりに〉以上よりAMN誘発ラット実験食道癌において抗アンドロゲン剤の一つであるFlutamideの発癌抑制効果が認められたことから,抗アンドロゲン剤の食道癌治療応用の可能性が示唆され,実験食道癌を用いた基礎的研究の必要性が考えられた.[目的]食道癌における性差の要因の1つとしてアンドロゲンの影響に着目しラット発癌実験を行った。今年度は、臨床的にエストロゲン受容体陽性乳癌症例において抗エストロゲン剤療法が有効であることから、実験食道癌におよぼす抗アンドロゲン薬剤の影響について検討した。[材料と方法]発癌物質は0.003%のAMN(N-Amyl-N-methylnitrosawine)を飲料水として、非ステロイド性アンドロゲン受容体拮抗薬剤はFlutamide(Sch13521 Schering Corporation)を20mg/day飼料に混じて連日投与した。実験物として生後6週令SD系雄および雌ラットを用い、去勢ラットは実験開始1週間前に作成し、以下の如く4群に分離して発癌実験を行った。【I】群:AMNを単独投与した対照群、【II】群:去勢ラットにAMNを投与した去勢群、【III】群:【I】群にFlutamideを併用投与したFlutamide群、【IV】群:【II】群にFlutamideを併用投与した去勢・Flutamide群、以上の実験系において、AMN投与開始後8週目より2週間隔で18週まで観察した。[結果および考察]

雄ラットの発癌率は、AMN投与8,10,1214,16,18週各々対照群(n=58)0%,50%,72%,63%,100%,100%、去勢群(n=60)0%,50%,25%,75%,100%,100%,Flutamide群(n=16)0%,0%,33%,66%,50%,50%,去勢、utamide群(n=40)0%,0%,0%,14%,37%,87%であり、去勢・Flutamide群の発癌率がもっとも低く、対照群、去勢群との間にそれぞれ差を認めた。(P<0.01,P<0.01)。AMN投与8,10,12,14,16,18週の雌ラット発癌率は、対照群(n=60)0%,0%,27%,27%,70%,100%,去勢群(n=43)0%,12%,62%,50%,75%,100%,Flutamide群(n=19)0%,0%,0%,0%,66%,50%,去勢・Flutamide群(n=37)0%,0%,0%,28%,28%,100%,であり、去勢群の発癌率が最も高く、対照群、Flutamide群、去勢・Flutamide群との間にそれぞれ差を認めた(P<0.05,P<0.01,P<0.01)。以上のことから、AMN誘発ラット実験食道癌において非ステロイド性アンドロゲン受容体拮抗薬剤のひとつであるFlutamideの発癌抑制効果が示唆された。
2000年のAPEC:産業内貿易の発展に関する実証研究

産業内貿易に関する文献の収集,研究をまず手始めに行った。この間,OECDにK.Fukasaku氏を訪ねて,データ,過去の研究成果,今後の共同研究の可能性などを探った。OECDの大きなテーマにアジア太平洋地域の,ことに中国の動向に大きな関心があるということで,本研究との関連も強く,この面で情報交換を始めている。その後,ブランダイス大学でMichael Plummer,Peter Petri,M.Kreinin教授と地域統合,モデル開発について意見を交換,研究交流を活発に行った。ことに,GTAPモデルの研究が全米で行われていること,GATT事務局の開発した経済統合の効果を実証するSMARTモデルの存在を知り,その後の研究の参考になった。ことにPlummer教授の関税データを提供してもらえることになったのは大きな成果であった。Sun社製のワークステーションに基本ソフトを導入し,安定的に動くようになってからは,上記のGTAPのデータ,モデルをダウンロードして,2000年のAPEC経済を分析するベストの方法を模索している。この間,いくつかの論文を公表することができた。1996年1月には香港で開催されたアメリカのWestern Economic Associationの年次大会で“Intra-Industry Trade of Japan and the United States"を発表した。産業内貿易とアジア太平洋地域に関する論文をいくつか執筆すると同時に,データの整理,ことに新たなOECD貿易データを47部門に統合するという作業も始めた。GravityモデルとOGEモデルを結合した形のプロトモデルの構築は緒に着いたばかりである。平成8年度は,5月にマレーシアの学会で中間発表を行い,その後,引き続き,データの整理・計算を行った。産業内貿易に関する文献の収集,研究を集中的に7月までにこなし,7月から8月初旬にはOECDにK. Fukasaku氏を訪ねて,データ,過去の研究成果,今後の共同研究の可能性などを探った。OECDの大きなテーマにアジア太平洋地域の,ことに中国の動向に大きな関心があるということで,本研究との関連も強く,この面で情報交換が今後期待できる。その後,9月まではブランダイス大学でMichael Plummer, Peter Petri, M. Kreinin教授と地域統合,モデル開発について意見を交換,研究交流を活発に行った。9月からは,神戸大学に戻り,フランス,アメリカで収集した文献データの整理にあたった。Sunのワークステーションに基本ソフトを導入し,安定的に動くようになってからは,上記のGTAPプロジェクトと連絡をとり,そのデータ,モデルをダウンロードして,2000年のAPEC経済を分析するベストの方法を模索している。2月から現在にかけて,産業内貿易とアジア太平洋地域に関する論文をいくつか執筆すると同時に,データの整理,ことに新たなOECD貿易データを47部門に統合するという作業に入っている。GravityモデルとOECDモデルを統合した形のプロトモデルの構築は緒についたばかりである。

ことに,GTAPモデルの研究が全米で行われていること,GATT事務局の開発した経済統合の効果を実証するSMARTモデルの存在を知り,その後の研究の参考になった。ことにPlummer教授の関税データを提供してもらえることになったのは大きな成果であった。Sun社製のワークステーションに基本ソフトを導入し,安定的に動くようになってからは,上記のGTAPのデータ,モデルをダウンロードして,2000年のAPEC経済を分析するベストの方法を模索している。この間,いくつかの論文を公表することができた。1996年1月には香港で開催されたアメリカのWestern Economic Associationの年次大会で"Intra-Industry Trade of Japan and the United States"を発表した。産業内貿易とアジア太平洋地域に関する論文をいくつか執筆すると同時に,データの整理,ことに新たなOECD貿易データを47部門に統合するという作業も始めた。GravityモデルとOGEモデルを結合した形のプロトモデルの構築は緒に着いたばかりである。平成8年度は,5月にマレーシアの学会で中間発表を行い,その後,引き続き,データの整理・計算を行った。モデル化とシミュレーション分析に取りかかり,現在に至っている。(以上793字)
新液-液抽出法と組合せたデュアルカラムHPLCの開発と分析ルーチンの確立

体内の薬毒物を簡便に検出することは中毒患者の救急処置や被害者の死因の究明に役立つ。本研究は薬毒物分析を簡便化するために抽出法としてNaCl-アセトニトリル抽出を開発し,汎用されている分析機器である高速液体クロマトグラフやガスクロマトグラフ質量分析計で直接分析できるようにした。またその応用として,尿を試料とする濫用薬物簡易検査キットのTriageを血液にも応用可能にした。また,高速液体クロマトグラフを用いた薬物分析では,分離特性の異なったカラムを2種類使用するデュアルカラム法によって,各カラムから得られた分析結果を比較して薬毒物同定の精度を向上させた。生体試料を対象として薬毒物分析を実施する場合,抽出操作は必要不可欠である。また現在最も汎用されている高速液体クロマトグラフ(HPLC)を用いて薬毒物を分析する場合,抽出に親水性有機溶媒を用いるとHPLCに直接注入できることから操作上非常に有効である。そこで,本来は試料溶液と混和してしまう親水性有機溶媒の分離を可能にした新液-液抽出法を考案した。これを法医解剖事例に応用することによって改良を加る。更にdual column-HPLC法を開発して,この抽出法と組合わせることによって分析精度の向上を検討するとともに,抽出試料の分析ルーチンを検討して薬物検査を簡便に実施する方法を確立することを目的とする。1.NaCl-アセトニトリル法の検討バルビツール酸系薬物(バルビタール等7種類)を対象としてNaClを用いて水相とアセトニトリル相に分離させた際の両相の濃度をHPLCで調べた。検体(水溶液)とアセトニトリルを等量とした場合,アセトニトリル相に薬物が92100%移行した(両相で百分率計算)。またアセトニトリル量を検体の1/2量とした場合も同様で,濃縮効果が認められた。血清に薬物を添加した場合の回収率は9099%であった。検出限界(注入量:5μl)は300ng/ml600ng/mlであつた。注入量を増やすとピークの理論段数は悪くなったが,20μlまでは実用性が認められた。検量線は0.310μg/mlで直線性が認められ,相関係数も0.999以上であった。2.デュアルカラムHPLCシステムの構成条件の検討1)カラム種類と分離バルビタールほか6種類の薬物を対象としてODS,C8およびPh-3系カラムを用いて保持時間から薬物の同定について検討した。薬物の溶出する順番はほぼ同じであったが,保持時間と保持比に違いが認められ,また二成分が一つのピークとして検出されるカラムもあり、カラムの組み合わせにより同定が可能と考えられた。2)カラム長さと分離7種類のバルビツール酸系薬物を用いてカラム長さと分離の関係を理論段数から調べ,デュアルカラムで分析する場合のカラム長さの組合わせを検討した。カラム長さを3.0-25cmで調べると長い方が理論段数はよくなる傾向が認められた。しかしカラムを長くすると保持時間の大きい薬物はピークがブロードとなり検出限界の低下が認められた。この事からカラムは分析時間を考慮して種類と長さで選択する必要があることが示唆された。1.NaCl-アセトニトリル抽出法の検討40種類の薬物を対象としてNaCl-アセトニトリル法を用いて水相とアセトニトリル相に移行する薬物濃度をHPLCを用いて調べた。検体とアセトニトリルを等量とした場合,上相と下相で検出されたピーク面積百分率は多くの薬物がアセトニトリル相に移行し,その値は90%以上であった。検査した中で最も低値を示したのはジヒドロコデインとエフェドリンで38%と53%であった。次いでアセトアミノフェンの86%であった。また検量線は0.310μg/mlで直線性が認められ,薬物定量への応用が示唆された。2.デュアルカラムHPLCシステムの構成条件の検討(カラム種類と定性精度)クロマトグラフィーでの同定は保持時間が用いられるが,極性の異なったカラムでの保持時間を比較するとその精度は向上する。今回,シリカゲルに化学結合させる基の種類と保持時間・分離の関係をCOSMOSIL 5TMS-MS,5C4・MS,5C18-MS-II,5C22-AR-II,Cholester 4.6mmID×15cm(ナカライテスク)およびCadenza CD-C18(Imtakt),Develosil ODS UG-5(野村化学)のカラムを用いて調べた(ベンゾジアゼピン系:12種類,バルビツール酸系:7種)。同じ系列の薬物を分析すると検出される順番に変化は認められなかった。

しかし保持比で調べると5TMS-MS,Cholesterで違いが認められ,5C18-MS-IIは中間的な値であった。この傾向はバルビツール酸系でやや著明であった。これをカフェイン,リドカイン,フェノバルビタール,ニトラゼパム,プロメタジン,ジアゼパム,ペントバルビタール,トリアゾラム,ノルトリプチリン,アミトリプチリン,レボメプロマジン,クロルプロマジンを対象として調べるとカラムによって分離能に優劣が認められた。このことからカラムの組合せは最も分離の良かったCadenza CD-C18と5C4-MSが同宗精度の向上に最適であった。1. NaCl-アセトニトリル抽出法の有機溶媒物質への応用キシレンとして市販されている製品にはキシレンの3種類の異性体とエチルベンゼンが含まれているものもある。このことからこれら4成分を対象としてHPLCで分析を試みた。NaCl-アセトニトリル抽出法ではいずれの成分もアセトニトリル相から検出された(98.999.7%,上下相ピーク面積百分率,n=5)。分離条件はカラム:Cosmosil 5C22-AR-II 4.6 mm I.D.×150mm(ナカライテスク)。移動相:Methanol/0.1%TFA=65/35, 0.7 ml/min,紫外吸収検出器波長:210nmで分離が可能であった。検量線はいずれの物質も0.155μg/mlの範囲で直線性が認められ,相関係数はいずれも0.9951以上であった。また変動係数は1%であった。本法をキシレン含有農薬中毒2事例で応用したところ実用性ある結果を得た。2.カラム温度による流量の調整法の検討カラム圧の調整をカラム温度の設定によって制御する方法を検討した。その結果,カラム温度を低く設定するとカラム圧が高くなる傾向が認められた。このことからデュアルカラムの場合,カラム温度によってカラム圧を調整することによって互いのカラム流量を調整することが可能であることが示唆された。また6種類の薬物(リドカイン,フェノバルビタール,ジアゼパム,トリアゾラム,アミトリプチリン,クロルプロマジン)の保持時間からカラム温度と分離の関係を調べたところカラム設定温度と各薬物の保持時間とは同じ傾向を示さず薬物によって特徴のある変化が認められた。このことから保持時間による同定にも応用できることが示唆された。また理論段数はカラム温度を低くすると悪くなる傾向が認められたが実用性に耐える範囲であった。以上,分析法として温度調節による分離・分析が可能であることが見いだされた。1.カラムの選択と定性精度の関係本研究ではカラムの選択が重要である。今回,12種類の薬物を対象薬物としてCOSMOSIL HILIC(HILIC,ナカライテスク)及びXBridge ShieldRP18(RP18,Waters)の分離をCOSMOSIL5C18-MS-II(C18)を基準にして同定への有効性を調べた。その結果,HILICは三環系向うつ剤系が早く溶出され,バルビツール酸系が遅く溶出される傾向があり,同一系統の薬物はほぼ同じ保持時間となった。このことから同じ系統の薬物の分離には適さなかったが,C18とは異なった保持時間が得られることから同定には意義が認められた。この特性を活用するためにCadenza CD-C18(Imtakt),カラム長70mm或は30mmを連結させた。そこ結果,HILICの欠点である分離は改善されたがピークがブロードになる欠点が認められた。PR18
直下型地震に対する構造物の耐震性向上に関する基礎的研究

都市直下地震による大規模鋼構造の脆性破壊、鋼構造建築物の柱梁接合部分の破断、鉄筋コンクリート造建築物の中間階における崩壊、鋼製あるいは鉄筋コンクリート造高速道路橋あるいは鉄道橋の倒壊、などの原因を解明するとともにこのような地震に対する構造物の耐震性向上の技術を開発することを目的として行われた本研究の主な成果は、以下のとおり。1.京都大学と名古屋大学における橋梁の耐震性向上を目的とする耐震設計の開発に関する研究では、実験に基づいた解析モデルが作成され上部構造が偏心して作用する橋脚の地震応答特性と高架橋の立体地震応答とその損傷特性が明らかにされた。2.京都大学による鉄筋コンクリート構造の変形性能を推定する研究では、横拘束コンクリートの応力歪特性を考慮した精度の高い部材解析モデルとせん断に関する簡易設計法が提案された。3.東京大学における鋼構造の脆性破壊の原因を材料特性の観点から開明する研究では、鋼材の破壊靭性におよぼす温度・載荷速度への依存性が実験的に検討された。4.東京大学と東京工業大学による橋梁の耐震性を向上するための新技術の応用に関する研究では、ゴム製の落橋防止装置の有効性を実験と解析モデルにより検証するとともに、高減衰ゴムを用いた免震積層支障を推定するためのモデルが提案され実験により検証された。5.東京大学における上下方向の地震動が構造物の応答に及ぼす効果の研究では、鉛直動により励起される床の上下振動が建築物の地震応答に及ぼす効果が検討された。6.東京大学における地下構造物の挙動を明らかにする鉄筋コンクリート非線形有限要素法解析方法の開発では、捩りと曲げを受ける複雑な応力条件下の壁・中空柱・非線形繰り返し荷重下の解析によりその特性が明らかにされた。・RC橋脚および鋼製橋脚が隣接する高架橋の損傷について検討するため、高架橋を一質点系にモデル化し、その激震時の応答性状および損傷過程の解析を行った。・大変形とエネルギー吸収の両者を考慮した補剛箱形断面鋼製橋脚の損傷度指標を既往の実験から求め、その指標を用いて局部座屈やP-△効果によって劣化域が生ずるような鋼製橋脚の復元力特性モデルを開発し有効性をハイブリッド地震応答実験結果により検証した。・地震時水平力に対する非線形応答特性は、鉄筋コンクリート部材や架橋の構成材料であるコンクリートの応答に依存するので、横拘束コンクリートの応力歪関係を横歪と横拘束応力の関係を用いて定式化し、種々の拘束鉄筋詳細に対応出来るモデルを提案した。・エネルギー吸収性能を付与した落橋防止構造における、地震力の低減度、斜橋に対する横軸直角方向の落橋防止構造の有効性、桁間の遊間と落橋防止構造の地震力の関係を明らかにした。・鋼材の応力度歪度の関係に及ぼす載荷速度の影響をシャルピー遷移曲線の異なる鋼材で調べる実験を来年度行うため、引張予歪を与える方法で5種類の遷移曲線の試験片を作成した。・鉄筋コンクリート、地盤および接触境界に関する構成モデルを組み入れた2次元非線形動的有限要素解析プログラムの第一骨格を作成し、地中RC函体の平均せん断変形を解析し既往の実験結果と比較検討した。鉄筋コンクリート造建築物の直下型地震に於ける特徴的な被害形態とその原因を究明し、建築物およびその構成部材(柱,はりおよび接合部)の耐震設計に於いて満足すべき諸力学条件を明らかにした.さらに,鋼構造建築物の被害を分析し破断モード下の建築物のエネルギー吸収能力を支配する要因を材料,構法,施工法の観点から分析し材料の繰り返し荷重下の材料特性を実験により検討した.鋼と鉄筋コンクリートを組み合わせた複合断面橋脚を提案するとともに,部材内の弾塑性応力ひずみ関係および変位-復元力関係を算出する数値実験プログラムを開発した.鋼製橋脚モデルの1自由度系のハイブリッド地震応答実験と鉛直動の影響を考慮した2自由度系のハイブリッド地震応答実験を行い,鋼製橋脚とコンクリート部分充填鋼製橋脚の激震時挙動を実験的に求めた.

高架橋の総合的損傷指標を定義し,ハニカム材,低降伏材などの材料特性を検討し,数値解析によりそれらの材料のパッシブ型エネルギー吸収型落下防止装置への適用性を明らかにした.弁を工夫した可変オイルダンパーの簡単な性能実験を実施しその有効性を検討した.高軸力とせん断力を受けるコンクリート充填鋼管部材,鋼板接着された矩形・円形鉄筋コンクリート部材,および,杭基礎の挙動を解析するために3次元有限要素と繰り返し応力下における構成則を開発し,既往の部材実験を用いてモデル化の検証を行った.鉄筋コンクリート造建築物の被害原因の究明と対策:鉛直地震動の影響の大きくなる架構形式について,三軸載荷実験を行い歪み速度を考慮したモデルに改良した。高じん性複合構造橋脚の開発:鋼管コンクリート柱を対象に静的載荷実験を行い,基本的特性を把握し中空断面RC柱の実験結果と比較・検討し、得られたデータと曲げ解析結果の比較を行った。また,これらのモデルを用いた部材解析・地震応答解析を行った。土木構造物の被害要因の究明と将来の対策:1自由度系のハイブリッド地震応答実験から,鋼製橋脚及びコンクリート部分充填鋼製橋脚の激震時挙動,鉛直動の影響を考慮した2自由度系のハイブリッド地震応答実験から,鉛直地震動が鋼製橋脚の激震時挙動を調べ,激震時の鋼製柱脚の損傷を定量的に評価できる数値解析モデルを提案した。鋼構造建築物の被害原因の究明:直下型地震入力を受けた鉄骨構造物の破壊性能に及ぼす歪み速度の影響を総合的に評価し,耐震設計上の必要な対策指針を検討した。地下構造物・地盤系の耐震性評価と設計に関する研究:地下のRC骨組構造とフーチングならびにコンクリート橋脚と周辺地盤で構成される領域の地震非線形応答解析を行い,耐震性能の検討した。デバイス付加型による耐震性向上に関する研究:STU(shock transmission unit)・免震支承を取り入れた高架橋の好ましい耐震システムのありかたを検討した。ハイパフォーマンス・プラスティックスを用いた新型落橋防止システムの効果を検討した。(1)鉄筋コンクリート造建築物の被害原因の究明と対策:前年度の実験・解析結果の分析により、直下型地震により損傷を受ける鉄筋コンクリート部材の部材応答、損傷予測手法を提案した。(小谷俊介、塩原等、渡邊史夫)(2)高じん性複合構造橋脚の開発:鋼管・コンクリート複合構造橋脚のモデルを用いた部材解析・地震応答解析を行い,性能設計法に向けて要求性能に見合う限界状態の具体的な設定法を検討し、複合構造橋脚の耐震設計法の提案を行った。(家村浩和)(3)土木構造物の被害要因の究明と将来の対策:免震支承を持つ鋼製橋脚のハイブリッド地震応答実験、免震支承を持つ鋼製橋脚のハイブリッド地震応答実験を行い、損傷指標に基づく鋼製橋脚の復元力特性モデルの精密化、構造物-基礎-地盤の動的相互作用を考慮した地震応答解析を行い、鋼製橋脚の耐震設計法の提案を行った。(宇佐美勉、渡邊英一)(4)鋼構造建築物の被害原因の究明:直下型地震入力を受けた鉄骨構造物の破壊性能に及ぼす歪み速度の影響を総合的に評価し、耐震設計上の必要な対策指針を堤案した。(秋山宏、桑村仁)
肝細胞マロリー体の形成、分解機構とその細胞生物学的意義

肝細胞内封入体であるMallory-Denk体(MDB)の形成に蛋白分解系の異常が関与していた。また細胞の蛋白分解系にはオートファジーとプロテアソームが存在するが、この両方がMDBの形成に関与していた。MDBの形成には小胞体ストレスや酸化ストレスが関与しており、MDB形成はそれらに対する反応と考えられた。またオートファジーの調節によりMDB形成を抑制することが可能であり、オートファジーの調節は細胞内封入体の関与する疾患の治療となり得る可能性が示された。Mallory-Denk体の形成、分解過程ならびにその細胞生物学的意義に関する研究をin vitroとin vivoの系を使用して行った。In vitroでは、培養細胞を用いてプロテアソーム阻害によりケラチンやユビキチンからなる凝集体が形成されることを我々は既に報告していたが、さらにこの現象とアポプトーシスが関連することを明らかにした。また、細胞のもうひとつの蛋白分解系であるオートファジーをrapamycinを用いて活性化させるとプロテアソーム阻害による異常蛋白の蓄積が減少することを明らかにした。さらにそれらの状態では、凝集体形成とアポプトーシスが回避されることを証明出来た(Exp Cell Res 2008)。また、in vivoにおいてケラチン8トランスジェニックマウスでは、短期間のプロテアソーム阻害剤投与にて肝細胞内にユビキチン化された蛋白が蓄積し、さらにMallory-Denk体が形成された。その際、マウス肝ではオートファジーが活性化されており、肝細胞内のautophagic vacuoleにはMallory-Denk体の構成成分と思われるケラチンとユビキチン陽性の構造物が免疫電顕にて確認された。また、オートファジーをrapamycinで活性化するとMallory-Denk体の形成が阻害された。これらより、オートファジーは異常蛋白蓄積に体する生体反応でMallory-Denk体の構成成分を分解していると考えられた。さらにMallory-Denk体が形成されても肝機能障害は来さず、Mallory-Denk体の形成は異常蛋白蓄積への生体の防御反応である可能性が示唆された。さらに、オートファジーの調節は凝集体形成を伴う疾患の新たな治療法となる可能性が示唆された(Hepatology 2008)。培養肝癌細胞を用いてプロテアソーム阻害時の肝細胞内凝集体形成、ユビキチン化蛋白蓄積ならびに細胞死に対してオートファジーを調節することによる影響を検討を行っている。トレハロース、スタチンならびにラバマイシンの影響を検討した。すべての薬剤でオートファジーは亢進するが、凝集体形成、ユビキチン化蛋白蓄積ならびにアポプトーシスへの影響はそれぞれの薬剤で異なっており、その機構を現在検討中である。マウスを用いた検討ではケラチン8トランスジェニックマウスでは、短期間投与でマロリー体(現在はMallory-Denk体に改称された)が形成されることからケラチン8の発現の亢進がMallory-Denk体形成に重要であることを証明した(Med Mol Morphol 2010)。この際ケラチン8の73番目のセリンのリン酸化が重要である事も明らかとした。またマウスの免疫電顕による解析より、Mallory-Denk体の処理にオートファジーが関与していることを報告した(Med Mol Morphol 2010)。現在、さらにマウスを用いてMallory-Denk体形成モデルへのトレハロース、スタチンならびにラパマイシンの影響を検討し、培養細胞の結果を含めてその効果を検討中である。ヒトにおいては、各種肝疾患において診断のための肝生検組織を用いてMallory-Denk体をケラチン、ユビキチンならびにp62の免疫染色で調べ、酸化ストレス、小胞体ストレス、細胞増殖、アポプトーシスならびにオートファジーとの関連を検討している。それによりC型慢性肝炎においては高率にMallory-Denk体が見出されることが分かった。現在慢性ウイルス性肝炎でもウイルス感染に対しての反応が、B型肝炎とC型肝炎では全く異なっている可能性を見出している。またC型慢性肝炎では細胞のストレスへの反応とペグインターフェロン・リバビリン併用療法への感受性が関連している可能性を見出して来ている。肝細胞におけるMallory-Denk体(MDB)の細胞生物学的意義は不明である。本研究では培養細胞、マウスモデルならびにヒト肝組織を使用してそれらを検討した。培養細胞においてプロテアソームの機能を阻害するとユビキチン化蛋白が蓄積し、MDBが形成されて小胞体ストレス、酸化ストレスならびにアポプトーシスが誘導された。これらはラパマイシンのみならずトレハロースによるオートファジーの調節で避けることが可能であった。マウスを用いた検討ではケラチン8トランスジェニックマウスでは、短期間のMDB誘導薬の3,5-diethoxycarbonyl-1,4-dihydrocollidine(DDC)投与でMDBが形成され、ケラチン8の発現の亢進がMDB形成に重要であった。

またマウスの免疫電顕による解析より、MDBの処理にオートファジーが関与していると考えられた。DDC肝障害においても小胞体ストレスや酸化ストレスが関与することを明らかとした。DDC投与マウスへラパマイシンやトレハロースを投与するとユビキチン化蛋白の蓄積は抑えられたが、肝細胞障害は抑制されなかった。この詳細は現在も検討中であるが、肝障害にautophagic cell death等が関与している可能性も考えられた。ヒトにおいては、各種肝疾患において診断のための肝生検組織を用いてMDBの形成、ユビキチン化蛋白の蓄積、酸化ストレス、小胞体ストレス、細胞増殖、アポプトーシスならびにオートファジーとの関連を検討している。酸化ストレス、小胞体ストレス、オートファジーの程度には差がないが、C型肝炎には高率にMDBが見出されることB型肝炎では細胞増殖が速いなどの特徴があり同じウイルス性肝炎でも病態が異なることが示された。またC型肝炎では細胞のストレスへの反応とペグインターフェロン・リバビリン併用療法への感受性が関連している可能性が示された。
血液細胞の分化を誘導するストローマ細胞の解析

血液細胞の分化増殖には骨髄の微細環境が必要である。一方この微細環境は骨形成の場であり、骨形成と造血の関連についてほとんど研究がなされていない。我々は骨形成のメカニズムの解明から骨髄の分子機構を明らかにしたいと考えて研究している。我々は骨形成因子の間葉系、ストローマ細胞に対する関与をin-vivo、in-vitroで調べており、骨形成因子BMP-2,ヒトGDF-5はin-vivoで骨髄形成を誘導する。またB細胞と破骨細胞を共通にサポートするストローマ細胞PA6,ST2,OP9はいずれも骨芽細胞の前駆細胞であり、BMP-2の存在下で骨芽細胞に分化する。従って骨形成の環境が造血に大きな影響を及ぼしていることが分かってきた。我々は更にストローマ細胞の機能を分子レベルで解明するため、ストローマ/前骨芽細胞からの特異的遺伝子のクローニングを試み、そり結果、新規接着遺伝子OSF-2、OBカドヘリン、CD9を単離し、その機能を解析している。OBカドヘリンは骨形成に関与する初めてのカドヘリンでCaイオン依存性の接着を示す。ヒトには2種のmRNAが存在し、通常型以外にオールタナティブスプライシングの産物である異性体が存在する。異性体は胎児の臓器に多くみられるが、更に骨肉腫患者検体に優位に存在し、これまでのカトヘリンとは異なる機能が考えられる。異性体をL細胞に導入しても同種間接着しない。更にOBカドヘリンはB系細胞にも検出され、カドヘリンを介したストローマと造血細胞の相互作用が考えられる。CD9はこれまで主に血小板の凝集に関与していることが分かっているtetraspan familyの1つであるが、我々は骨髄ストローマST2の細胞表面に発現していることを見出した。L細胞に導入した結果、その細胞形態が変化し他の接着分子を誘導していることが考えられるが、今のところそれはB1インテグリンではない新規の分子である可能性が高い。
極低温静電型イオン蓄積リングが拓く極限科学：宇宙化学から放射線生物学までの展開

温度4.2 Kで動作する静電型極低温イオン蓄積リング(RICE)は,孤立分子イオンの振動回転状態の冷却過程に関する実時間追跡が可能である。N2O+分子イオンを蓄積し波長可変色素レーザーによる時間分解分光実験を実施した。N2O+は紫外レーザー光による前期解離過程に伴う中性生成粒子を検出することで精度の良い振動回転温度計として機能する。その結果最終的に1000秒以上に至るまでの振動および回転に関する詳細なスペクトルの変化の取得に成功した。振動状態は基底振動状態へ向けて数秒に及ぶ時間スケールで冷却が進むダイナミクスを初めて明らかになった一方で、回転遷移は自然放出寿命は数10秒以上のオーダーであるため、回転温度は1000秒を経ても数100Kを保つことが明らかになった。以上の結果は他の手法では実現されていない高精度スペクトルであり極低温リングの分光装置としての優れた性能と冷却過程の実時間追跡へ展開を示す重要な結果である。また、イオンビーム生成手法としてレーザーアブレーションイオン源を新たなに開発し、負クラスターイオンのRICEでの蓄積が可能となった。これによりRICEに蓄積するイオンの選択肢が大きく広がった。中性粒子ビームを合流導入することも本研究の目標の一つである。Csスパッターイオン源と光電離用の大出力半導体ダイオードレーザーアレイを組みあわせたシステムによって得られる中性ビームの強度を更に増強するため、レーザーキャビティを導入した。その結果中性粒子強度を一桁上げることに成功した。中性粒子検出のために超伝導遷移端センサーをマイクロカロリメータとして利用するプロジェクトも、最終的にTESをセンサーに接続する低温輸送システムの設計を終えた。以上のように本研究において計画していた様々な開発要素をほぼ完成あるいは完成に近づけることができた意義は大きい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、極低温極高真空の静電型イオン蓄積リングに、大きさや質量数に制限されない極低温分子イオンを長時間周回蓄積し、これにレーザーや粒子ビームを合流衝突させることで、宇宙における星間分子進化過程の地上実験研究や生体分子イオンの分光分析研究などに展開することをめざしている。イオン蓄積リングへ分子イオンを導入する前段において極低温イオントラップを準備することにより、予め冷却したイオンをリングに導入できるため、長い冷却時間を必要とする大きな分子イオンに対して絶大な効果を発揮する。さらにイオン生成量が少ないイオンでもトラップで蓄積することにより実質的に高強度パルス化を実現できる。エレクトロスプレーイオン源、八重極イオンガイド、4重極質量分析装置、極低温RFリニア8重極トラップ、さらに加速装置から構成される冷却イオン生成装置開発では、ヘリウムガス衝突やGM型クライオクーラーを用いて4Kの極低温化を達成、質量選別した色素イオンや水クラスターイオンを蓄積冷却することに成功した。しかしながら、冷却イオンをイオントラップから短パルスで引き出す際、当初予測できなかった時間拡がりが観測された。目標とするイオン加速効率達成には、この時間拡がりを抑える必要があった。拡がりは、冷却イオンがクーロン反発のためにトラップトラップ入口から出口までの空間に広く分布することに起因するためであることを突き止め、イオン引き出し方式を改良した。すなわち、トラップ電極間にフィン型電極を挿入し、これによりパルス勾配ポテンシャルを与えることで空間的に分布していたイオン群を空間的および時間的に1点に集束した。さらに、この場所にパルス加速電極を用意することで、目的とする数10μs時間幅の10-20keVのパルス状イオンバンチの生成に成功した。イオン源からの取り出しに苦労したものの問題点を克服し、順調にビーム取り出しに成功した。周回される大型分子イオンの整備はほぼ終了し、今後、合流するレーザーや中性ビームの整備に本格的に移行する予定である。ほぼ計画通りの進捗過程であると判断される。本年度は、ECRイオン源によって生成されたN2O+分子イオンをRICEに蓄積し時間分解回転分光実験を開始した。周囲温度4 Kの環境下に長時間蓄積する間,分子イオンは赤外輻射によってその内部エネルギーを放出し,振動・回転基底状態へと緩和していく。この冷却過程をリアルタイムに観測し,また最終的な到達温度を見積もことを目標としている。色素レーザーによって電子遷移を起こさせ,前期解離にともなって放出されるNを中性粒子検出器によって検出することで,いわゆるaction spectroscopyを行った。得られたスペクトルは,極低温リングにおける分子分光スペクトルとして世界で最も高分解能で観測されたデータであり,回転バンドが明瞭に現れている様子が見てとれ,シミュレーションと比較したところ,この入射直後の時点での分子温度はおよそ400 Kと見積もられた。また,分子イオン内包巨大ヘリウム液滴ビームイオン源の開発も順調に進展した。一般に分子の回転エネルギーは0.1-1Kの範囲にあることから,回転状態に関してはRICE周回によっても十分には冷却されない。そこで,温度0.4 Kの超流動ヘリウムのナノ液滴に注目した。液滴内部に衝突により捕捉された分子イオンは内部自由度が0.4 Kまで急冷されることから,回転状態を含めほぼ基底状態にある分子を生成することができ,さらに微弱粒子間相互作用ゆえ分子は気相孤立環境に限りなく近い。RICEへの分子イオン含有ヘリウム液滴の導入と周回による新しい低温原子分子科学の展開を目指して,本年度は冷却パルスバルブを採用したヘリウム液滴ビームイオン源装置開発に取り組んだ。

その結果,バルブ温度の低下に伴い液滴サイズが増大し,バルブ温度8 Kから僅か1 Kの温度冷却により液滴サイズが107から1011まで急激に増加させることに世界で初めて成功した。全体的には,極めて順調に研究が進展したといえる。分子イオン回転分光など既に本実験が開始されており,最終的には予定通りの成果が得られると確信できる状況にある。研究を遂行する上での問題点も幾つか発生したが,これらすべてについて,粘り強く丁寧な取り組みにより,新しい手法や装置を導入することによって解決してきた。温度4.2 Kで動作する静電型極低温イオン蓄積リング(RICE)は,蓄積時間内に分子イオンの振動回転状態を極低温まで冷却することが可能である。昨年度からN2O+分子イオンを蓄積し波長可変色素レーザーによる時間分解回転分光実験を開始した。本年度は,ポンプレーザーを10Hz動作のレーザーから100Hz動作が可能である半導体励起レーザーに更新することによって効率的な実験を可能とした。レーザースパッターイオン源を設計開発し,様々なサイズの炭素クラスター負イオンを生成することに成功し,これを予備冷却イオントラップへ導入,冷却後RICEでの蓄積のためのパルス引き出し加速にも成功した。また0.4Kの超流動He液滴に分子イオンを取り込むことを目指した装置開発にも取り組んできた。本年度は液滴に中性分子であるフタロシアニンを内包させるための装置開発に取り組んだ。これらパルス液滴ビームの開発に加えて、研究室に整備されていた飛行時間型質量分析計の改良と液滴スペクトルの測定を行なった。また固体から気体までの様々な分子種をヘリウム液滴実験のサンプルとして用いるための、サンプルセルの整備も進めた。ヘリウム液滴に内包された分子イオンの生成と観測に向けて、パルス紫外光源の開発と分光スペクトル検出系の準備を進めた。中性粒子ビームの合流導入に関しては,電子脱離中性化用半導体レーザーの集光強度不足が半導体レーザーの構造のわずかな歪みに起因していることが判明した。対応するためのレーザー集光系の改造を施した。またエネルギー分散型粒子検出器に関して,超伝導遷移端センサー(TES)をマイクロカロリメータとして中性粒子検出へ応用するプロジェクトを開始した。目標としている開発や実験に関して,以下のような進捗が見られ,いくつかの困難も乗り越えることが出来た。[分子回転分光]:目標としていた長時間測定には,毎回イオンをRICEに入射してからの待ち時間が必要であるため,イオン入射ごとに1発レーザーを入れるのではなく,複数回入射によって効率的に測定することが望まれる。波長可変色素レーザーのための10Hz動作のフラッシュランプ励起ポンプレーザーから100Hzの半導体ポンプレーザーへ切り替えこれに伴う冷却系の改造等を施した。[入射イオン用冷却トラップ系]:新たに設計開発したレーザースパッターイオン源は,真空外部に設置したレンズ・ミラー系を制御する方式を採用した。