hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多価不飽和脂肪酸と抗酸化成分による肝疾患の進展抑制

ビタミンE補給による肝障害抑制効果を検討中である。1.C型肝硬変例における単核球リン脂質の脂肪酸組成の異常とその病態栄養学的意義C型肝炎ウイルスによる肝硬変で肝癌合併例および非合併例を対象に、単核球リン脂質の脂肪酸分析を行い、これまでに認めている血漿ならびに赤血球膜リン脂質と同様に、高度不飽和脂肪酸の著しい減少を認めた。これらの脂肪酸の減少は特に肝癌合併例で著しく、また、血漿α-トコフェロール濃度は健常対照例に比べ、肝癌合併肝硬変例で有意の低値で、血漿過酸化脂質(TBARS)値は肝癌合併例では健常対照例、肝癌非合併肝硬変例いずれよりも有意の高値を示した。さらに、単核球リン脂質に占めるアラキドン酸の比率が、リンパ球数や血小板数と相関することが認められた。これらの結果から、肝硬変ではアラキドン酸など高度不飽和脂肪酸の生成障害に加えて、脂肪酸の酸化亢進があると推測され、このことが単球リン脂質のアラキドン酸など高度不飽和脂肪酸の減少を来し、免疫細胞の機能に影響を及ぼすと考えられた。2.肝発癌抑制に及ぼすエイコサペンタエン酸(EPA)とアラキドン酸補給の効果ラットにDENの投与と70%肝切除によって肝癌を誘発させた。10%のラード、サフラワー油、EPA油、アラキドン酸油を含む飼料で16週飼育したのち、肝組織のGST-P免疫染色を指標として前癌結節陽性部分の観察を行った。その結果、EPA油群では前癌結節染色面積が有意の低値を示した。アラキドン酸油群ではラード群や標準試料群との間に相違を認めなかった。このことから、EPA含量の多い魚油の摂取はDENによる肝発癌誘導を抑制するが、アラキドン酸にはこのような効果は認められないこと、また、アラキドン酸の投与が肝発癌誘導を促進することはないと結論づけられた。1、C型肝硬変における単核球リン脂質のアラキドン酸比率と栄養病態肝硬変でみられる血漿リン脂質の多価不飽和脂肪酸とくにアラキドン酸組成の異常が肝病態に及ぼす意義を明らかにするために、肝硬変例と肝癌合併肝硬変例についてリンパ球・単球リン脂質の脂肪酸組成を分析し、血漿α-トコフェロールと過酸化脂質及び血清TNF-α濃度を測定した。肝癌合併の有無にかかわらずリンパ球・単球リン脂質の飽和脂肪酸の増加と多価不飽和脂肪酸とくにアラキドン酸の著しい減少を認めた。また、肝癌合併例で血漿α-トコフェロールの有意の低下と、TBARの有意の高値を認めた。これらの結果は抗酸化能の低下によるアラキドン酸の酸化亢進を示唆するものである。また、リンパ球・単球のアラキトン酸レベルはリンパ球数、血小板数と有意の正相関を有し、抗酸化ビタミンなどによるアラキドン酸の酸化抑制が肝硬変にみられる血球や血小板の減少の抑制に作用するのではないかと推論できた。2、C型慢性肝炎・肝硬変例へのビタミンE投与効果肝病態の進展に酸化ストレスの影響が大きいとされるC型慢性肝炎と肝硬変例を対象に、ビタミンE大量投与を行い血清ALT値と、酸化ストレス指標であるチオレドキシンや、赤血球膜リン脂質アラキドン酸組成に及ぼす効果を検討した。ビタミンEの大量投与によりALT高値症例のALT値は改善し、また全症例で血清チオレドキシン値は投与前値に比し有意に低下した。赤血球膜リン脂質アラキドン酸組成は、ビタミンE投与前に正常対象レベルより低値であった症例では明らかに上昇し正常レベルに復した。また、アラキドン酸組成が正常化した症例ではALT値にも有意の改善が認められた。これらの結果から、アラキドン酸の酸化亢進が肝障害と関連し、ビタミンEの投与は肝炎症を抑制すると推論した。
剖検下垂体結節性病変における細胞分化誘導因子の発現

これまでに徳島大学医学部および関連施設において病理解剖された症例から採取された約111例(男性68例、女性43例)の下垂体組織について検討を行った。採取下垂体組織はホルマリン固定、パラフィン包埋され、HE染色、PAS反応が行われた。このうち18例(男性15例、女性3例)で26個の結節性病変が認められた。症例の基礎疾患は13例が悪性新生物、2例が進行性筋ジストロフィー、心不全、SLEおよびアミロイドーシスがそれぞれ1例ずつであった。これらの結節は周囲組織を圧排するように存在する腺腫様結節(14個)と圧排所見はないが、周囲組織と明らかに異なる過形成性結節(12個)に分けられた。18例全例に対して下垂体前葉ホルモン(成長ホルモン(GH)、プロラクチン(PRL)、甲状腺刺激ホルモン(TSH)、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)、卵胞刺激ホルモン(FSH)、黄体ホルモン(LH)、α-サブユニット(α-subunit))に対する免疫染色を行った。12個がPRLに陽性で、5例がGH,1例がACTHに陽性であった。残る8例ではいずれのホルモンにも陽性像はみられなかった。これを前述の結節の形態別に検討すると腺腫様結節では5例がGH、4例がPRL、1例がACTHに陽性で4例は陰性であった。一方、過形成性結節では8例がPRLで残る4例はいずれのホルモンにも陰性であった。以上の結果より剖検下垂体において偶発的に発見される結節性病変はプロラクチン産生細胞からなるものが最も多いということが明らかになった。また、組織学的に下垂体腺腫に近い腺腫様結節では成長ホルモン産生細胞からなるものが比較的多いということが、過形成性結節と異なる特徴であることが示唆された。
北海道における少子化-地域出生力低下のシステム・ダイナミックッス・モデルの構築

本研究では、北海道の少子化について出生・有配偶関係などを中心に時系列・年齢別・地域別(全道・札幌市など)データを収集・分析し、少子化の要因とメカニズムを考察し、包括的なシミュレーション・モデルを構築することを目指した。当該年度に行った研究作業とそこから得られた知見は以下の通りである。平成15年度:国勢調査・人口動態統計などの年次・時系列データを収集し、北海道・札幌市・道内他地域における少子化の人口学的特徴を分析、女子未婚初婚率・女子有配偶出生率の低さ、とりわけ高年齢でのキャッチアップの弱さに主要な原因があることが明らかとなった。平成16年度:主に総理府統計局の都道府県基礎データファイルと市区町村基礎データファイルのデータを利用し、女子の年齢別未婚初婚率と有配偶出生率に対する社会経済要因の影響を分析した。都道府県別クロスセッション・データを用いた重回帰分析結果、各年齢階層に共通して、男子の最終学歴(高卒以下)割合と、同じく男子の第二次産業従業者割合の、二つの要因の影響力が強いことが判明した。平成17年度:シミュレーションの中核となる札幌市の人口動態(年齢構造・死亡率・配偶関係・人口移動)のモデル化(コーホート・センサス間の変動をベーススとしたマクロモデル)を行うとともに、少子化の主要な人口学的要因である女子の未婚初婚率・有配偶出生率と、主要な社会経済要因である男子の最終学歴(高卒以下)割合・第二次産業就業者割合の時系列回帰分析を行い、この結果を変動倍数して、1965年-2000年までの札幌市の合計特殊出生率のシミレーションを実施、過去の動きを再現することに成功した。今年度は、第一段階として、合計特殊出生率、人口動態指標(出生率・死亡率・婚姻率・離婚率・乳児死亡率・死産率)、婚姻指標(平均初婚年齢・生涯未婚率)などの長期動向と、2000年の国勢調査や人口動態統計を利用し、少子化の近接要因の特徴を明らかにした。主な知見は以下の通り。1.1974年以降、全国・北海道・東京都・札幌市は並行して低下しているが、全国を1とした場合、北海道全体が概ね0.9で推移しているのに対し札幌市は0.8を切り東京都の水準に接近している。2.2000年の合計特殊出生率は札幌市が1.07で13大都市中、東京区部の0.98についで低い。札幌市以外の道内他地域は1.33とほぼ全国値の1.35に近いが、13大都市以外の全国他地域の1.41と比較し低く、必ずしも札幌市の低出生力のみよるものとはいえず、試算の結果、札幌市の年齢別人口シェアの影響は-0.01程度と限定されたものであることがわかった。3.他の大都市が35歳から全国値より高い晩産型を示すのに対し、札幌市はすべての年齢階層で低い。一方、道内他地域では15歳-24歳の若い年齢層で高い出生力が見られるが、25歳-29歳以上では非常に低く、両地域とも30歳-34歳の低出生力が目立つ。4.出生力格差の要因分解の結果、札幌市は有配偶出生率と有配偶率の寄与率がほぼ同じであり、他の大都市の格差が殆ど有配偶率の差によるものであるのに比べ特異である。道内他地域は有配偶出生率-0.11、有配偶率+0.10と格差が相殺されており他地域では見られないパターンを示している。5.35歳-39歳の既婚女性の同居児数によりパリティの分布をみると、北海道は無子割合14.0%(全国12.0%、東京都20.8%)、1子割合が21.7%(全国18.9%、東京都24.2%)と高いが、4子以上も2.8%(全国2.6%、東京都1.6%)と高く、両極化している。

本年度は第二段階として、主に総理府統計局の都道府県基礎データファイルと市区町村基礎データファイルを利用し、女子の年齢別未婚初婚率と有配偶出生率に対する社会経済要因の回帰分析を行い、北海道の少子化の社会経済的背景を明らかにした。主な知見は以下の通り。15歳-19歳:未婚初婚率では男子の最終学歴高卒割合、消費者物価指数(r^2=0.719,SD=0.004)、有配偶出生率では男子第二次産業従者比率と消費者物価指数(r^2=0.530,SD=0.317)が有意である。20歳-24歳:未婚初婚率では、男子の最終学歴高卒割合、男子就業率、教育費支出割合(r^2=0.879,SD=0.01)、有配偶出生率では女子パート賃金と最終学歴大学卒の男女比が有意(r^2=0.694,SD=0.08)である。25歳-29歳:未婚初婚率は、男子就業率、男子第2次産業従事者比率、最終学歴小中高男女比が強く(r^2=0.839,SD=0.027)、有配偶出生率では男子所定内給与額と、過去の女子大学進学率(r^2=0.611,SD=0.06)が主要な要因である。30歳-34歳:未婚初婚率では女子第2次産業従事者比率、沖縄ダミー、完全失業率(男)(r^2=0.700,SD=0.031)が、有配偶出生率では沖縄ダミー、女子平均初婚年齢、人工死産率、コーホートの女子大学進学率、人口集中地区人口比率(r^2=0.654,SD=0.03)が有意である。35歳-39歳:未婚初婚率では女子第二次産業従事者比率、最終学歴高卒の男女比、最終学歴大学卒の男女比、過去の男子大学進学率、昼夜間人口比率(r^2=0.593,SD=0.022)と多様だが、当てはまりは良い。有配偶出生率では、沖縄ダミー、女子平均初婚年齢、人工死産率、男子コーホートの大学進学率、教育費支出、男女の所定内給与格差(r^2=0.885,SD=0.01)と要因は多様である。本研究は、北海道の少子化について出生・有配偶関係などを中心に時系列・年齢別・地域別(全道・札幌市など)データを収集・分析し、少子化の要因とメカニズムを考察し、包括的なシミュレーション・モデルを構築することを目指している。今年度、その第三段階として行った研究作業と主要な知見は以下の通りである。●シミュレーションの中核となる札幌市の人口動態(年齢構造・死亡率・配偶関係・人口移動)のモデル化(コーホート・センサス間の変動をベースとしたマクロモデル)を行い、1995年-2000年、1985-1990年、1965-1970年の各センサス間を基点とする3つのプロトタイプを作成、年齢別人口、出生力、配偶関係の変動を問題なく再現することができた。●昨年度、おこなった社会経済要因のクロスセッション分析で、各年齢階層に共通して影響が大きかった男子の最終学歴(高卒以下)割合と、同じく男子の第二次産業就業者割合の、二つの要因を独立変数に、初年度の統計分析で明らかとなった少子化の主要な人口学的要因として、女子の未婚初婚率と有配偶出生率を従属変数とする時系列回帰分析を行った。この結果、時系列データを使用した場合には、両従属変数とも、二つの社会経済・要因のみで十分に推計できることが明らかとなった。●この時系列分析の結果を元に、女子の未婚初婚率と有配偶出生率の変動倍数を設定。この倍数を組み込んだプロトタイプモデルによるテストシミュレーションを行った。その結果、1965年から2000年までの札幌市の合計特殊出生率の動きをほぼ完全に再現することができた。なお、これらの研究成果については、2006年6月に慶応義塾大学三田キャンパスで開催される第58回日本人口学会大会にて報告する予定である。
中山間地における相互扶助型災害時避難システムと救援システム構築

研究代表者らの開発したシステムは、ネットの記述法、駆動法の理解の容易性にある。もう一点は、対象地域の地図・航空写真といった背景画像上での視覚型シミュレーションの実行性にある。代表者は、このようなシステムを用いて構成した避難計画シナリオを住民に提案することにより、住民への理解を促すとともに、経験的な検討による計画への批難・再提案が検証可能であると考えている。換言すれば、従来型のシミュレータのアウトプットを見せるだけの提案では、十分な住民の参加とはなっていないため計画の実効性に結びついていない。シミュレータの記述法・駆動法の理解容易性・アウトプットの視覚性は、避難計画への住民参加の基本要件であるといえよう。本研究では、避難計画をシミュレータの提示から一歩踏み込んで、住民の避難行動をペトリネットに動的に組み込み住民の避難行動の直接反映化を通しての参加性について検討を行った。具体的には、GPS計測データによるネット自動構築法を提案した。従来の専門家による避難ネットの提案に対して、住民に携帯GPSを装備して避難訓練を実施し、それらの避難行動を計測し、避難ペトリネットに直接組み入れることにより、計画への参加性を高めるシステムの構築ができた。もう一点は、中山間地の救急・避難計画を支援するためのシナリオ・シミュレータの開発を試みた。はじめに、ペトリネットよる動的阻害シナリオの設定方法を示すとともに、阻害(制約・切断)と復旧・事前計画といった防災計画を想定する上で、視覚的・明示的なペトリネットの特性を提示することができた。次に、救急計画と避難計画といった、マクロ・ミクロな地域を、ペトリネットで連結化する方法論を提示し、広域救急・避難計画の構築方法として、背景画像・携帯GPS3次元計測データの活用による、プレースの配置・プレースタイマの設定方法を具体的に提示することができた。最後に、簡単な事例ではあるが、結合化ネットによる連動シミュレーション事例を提示することができた。以上より、国道33号線の阻害ネット、集落内での避難準備情報に基づく互助避難ネットの追加および、住民への計画シナリオを動的に提示し、コメント・批難を受け入れながら救急・避難計画ネットへの反映化が可能となった。避難に関する研究は、従来より様々な視点よりなされている。それらの多くは、対象が市街地であり、市民を災害から直接守る、あるいは、一次的に避難することにより災害リスクを軽減するための経路や、避難行動を記述する研究がほとんどである。最近では、シミュレータを開発することにより、さまざまなシナリオを想定した、避難計画の評価研究が行われている。本研究の特徴は、中山間地域といった、これまで注目されていなかった地域に着目し、地形・道路形態といった避難に大きく影響を与える地形に着目し、個々人に着目した互助型避難計画を支援目的にしている点にある。そのために、避難シミュレータを開発し、行政・専門化・住民が一体となった避難計画の支援研究を行っている。具体的には、都市部ではなく、中山間地域を対象としている点が特徴である。中山間地域は、高齢化が進み、独居世帯率も高く、避難のための移動経路・移動手段が、地形条件等に制約され、経路が限定されているため、災害発生にともない孤立あるいは、迂回路を強いられるような地域特性を持つ。

これまで、対象地域の住宅・道路・地形のデータベース化を行い、プローブデータを用いて、車・徒歩といった移動手段別避難時間や、阻害が発生し道路が通行不可能になった場合の避難時間等の評価を行ってきたが、プローブデータとペトリネットの入力系が必ずしもシステム化されていなかったため、シミュレータの実行までの処理に時間を要した。今後、シミュレータを合意形成のためのツールとして活用するためには、プローブデータとペトリネット間の入力系のシステム化による基本ネットの作成のシステム化や、背景画像との連携によるインターフェイスの操作性を高める必要があり、それらのデータのシステム化を行った。つぎに、避難形態に互助避難を想定し、要援護者を対象とした駆けつけ部分ネットを提案し、基本避難シナリオに、サブネットを結合することによるペトリ・シミュレータの操作性・拡張性について明示した。最後に適用事例では、シミュレータを用いて行政・住民ベースによる避難シナリオを想定し、それぞれの評価につい考察するとともに今後の課題を整理した。研究代表者らの開発したシステムは、ネットの記述法、駆動法の理解の容易性にある。もう一点は、対象地域の地図・航空写真といった背景画像上での視覚型シミュレーションの実行性にある。代表者は、このようなシステムを用いて構成した避難計画シナリオを住民に提案することにより、住民への理解を促すとともに、経験的な検討による計画への批難・再提案が検証可能であると考えている。換言すれば、従来型のシミュレータのアウトプットを見せるだけの提案では、十分な住民の参加とはなっていないため計画の実効性に結びついていない。シミュレータの記述法・駆動法の理解容易性・アウトプットの視覚性は、避難計画への住民参加の基本要件であるといえよう。本研究では、避難計画をシミュレータの提示から一歩踏み込んで、住民の避難行動をペトリネットに動的に組み込み住民の避難行動の直接反映化を通しての参加性について検討を行った。具体的には、GPS計測データによるネット自動構築法を提案した。従来の専門家による避難ネットの提案に対して、住民に携帯GPSを装備して避難訓練を実施し、それらの避難行動を計測し、避難ペトリネットに直接組み入れることにより、計画への参加性を高めるシステムの構築ができた。もう一点は、中山間地の救急・避難計画を支援するためのシナリオ・シミュレータの開発を試みた。はじめに、ペトリネットよる動的阻害シナリオの設定方法を示すとともに、阻害(制約・切断)と復旧・事前計画といった防災計画を想定する上で、視覚的・明示的なペトリネットの特性を提示することができた。次に、救急計画と避難計画といった、マクロ・ミクロな地域を、ペトリネットで連結化する方法論を提示し、広域救急・避難計画の構築方法として、背景画像・携帯GPS3次元計測データの活用による、プレースの配置・プレースタイマの設定方法を具体的に提示することができた。最後に、簡単な事例ではあるが、結合化ネットによる連動シミュレーション事例を提示することができた。以上より、国道33号線の阻害ネット、集落内での避難準備情報に基づく互助避難ネットの追加および、住民への計画シナリオを動的に提示し、コメント・批難を受け入れながら救急・避難計画ネットヘの反映化が可能となった。
音源地図形成とその回路機構を明らかにする

聴覚路の各神経細胞から両耳間音圧差や時間差を含む音に対する応答を記録し、下丘での音情報の統合の様子や時間情報の計算の詳細を調べた。下丘の神経細胞は多くの細胞で時間差と音圧差に応答し、様々な位置の音源に選択性を持っていた。しかし、その形成過程は複雑で、音圧差や時間差が異なる音周波数間で統合されている事が示唆された。また、音源非特異的な領域も存在し、その音周波数に対する複雑な応答様式から、何らかの音質特異的な抽出の可能性が示唆された。また、両耳間の時間差の計算には蝸牛器官内で生じる時間差を利用することで、神経繊維で形成される遅延回路以上の時間差の範囲を検出可能にしている事も明らかにした。本研究の目標はニワトリ下丘において音源地図が形成されるメカニズムを解明する事である。音源地図とは音源の空間的位置に対応した脳内の特定の領域でその音の情報が処理され、音源の空間的位置が脳内の空間的広がりとして再構成される事である。聴覚は視覚とは異なり、左右の耳で捕えられた2点の音情報から音源の位置を計算する必要がある。その音源の位置の推定(音源定位)には両耳間の音圧差情報や時間差情報、音の周波数成分の比較などを手がかりに行われている。平成25年度の目標である「音圧差・時間差情報は音源地図形成にそのように関わるか」を明らかにする為に、多チャンネルで電極を用いて下丘からの記録を試みた結果、音圧差依存的に応答する領域や時間差依存的に応答する領域、さらには音源選択的に応答しない領域が観察された。また昨年度までの研究により、両耳間の時間差を検出するとされている層状核の細胞において、左右の蝸牛神経核からの投射が周波数軸に対して非対称である事を示唆するデータが得られさらに詳細な検討を行った。その結果、層状核がうける左右の蝸牛神経核からの入力には特徴周波数の違いがあり、層状核で検出できる両耳間時間差の拡大している事が明らかになった。この結果は細胞外の集団的な電気応答でも確認で来た。さらに、計算機上でのシュミレーションを試みた結果、上オリーブ核からの投射の影響は時間差計算に於いてあまり影響を示さず、左右音圧差依存的に検出される最適時間差に変化が起こる事が確認された。2013年6月の日本神経科学学会(京都)で発表を行った。本研究ではニワトリ下丘における音源地図が形成されるメカニズムを解明する事を目標としている。音源の地図の形成には両耳間の音圧差情報や両耳間の時間差情報が重要であると考えられている。本年度の目標である下丘での音源選択性の地図を明らかにする為に、まず微小ガラス電極を用いて単一の細胞の電気活動を細胞外から記録した。様々な両耳間音圧差(ILD)と両耳間時間差(ITD)を含む白色雑音刺激を提示した所、多くの細胞で特定のILDとITDに選択的な電気応答を示した。生理的に生じうるILDとITDの範囲内では、多数の細胞で主にITDにより生じる音源位置に選択的な応答を示したが、ILDにより音源選択性が生じる細胞も存在した。様々な音周波数のILDとITDを含む純音刺激を与えた所、周波数によりITDとILDの応答は異なっていた。これらの事より音周波数依存的なITD情報とILD情報の統合が行われている事が示唆された。上記の研究成果等は主に2012年9月の神経科学会(横浜)及び2012年10月の北米神経科学(ニューオリンズ)に於いて発表を行った。下位の神経核である層状核において遅延回路の働きによりITD情報が最も興奮する細胞の位置へと情報が変換されることが解っている。その層状核に於いてそのITD情報の変換には層状核の細胞への投射線維の特徴周波数間の相互作用が重要である事が解った。この異なる特徴周波数が相互作用する事で検出できるITD範囲の拡大と音源が正面に有る時の応答選択性の向上が期待できると考えられた。この研究成果は2013年3月の日本生理学会(東京)で発表を行った。本研究はニワトリ下丘での音源地図の詳細とその形成機序を探ることである。音源地図は音源の空間的位置、すなわち自分を中心とした音源の方向座標が脳内で再構成される事である。聴覚は視覚や触覚などとは異なり、感覚細胞そのものが空間的位置に対応していない為、左右の2点の耳で捕えられた音の情報から空間的位置の情報を抽出しなければ行けない。

その音源定位に必要な情報には主に左右耳間の音圧差や時間差、片耳の周波数成分の分布などがある。平成25年度の目標は「音源情報統合の詳細を明らかにする」であるが、前年度までの計画において予測通り研究・解析が進んでいない部分があるのでその点をまず取り組んだ。昨年度までの研究により下丘内において見つかった音圧依存的応答や時間差依存的応答の分布、及びそれらの音源選択的な情報に影響を受けない領域の詳細な同定を行った。音圧差や時間差以外も音源定位の手がかりとなる為、頭部伝達関数を測定する必要が生じた。また、左右の耳の時間差を興奮する細胞の位置情報へと変換している層状核の神経細胞に於いて、蝸牛神経核の細胞からの投射パターンが左右ので異なっている事を明らかにした。左右の特徴周波数差が層状核の神経細胞の位置に寄って異なっている事を神経細胞からの単一記録及び神経細胞群からの応答を様々な位置で記録する事により明らかになった。物理的な距離、すなわち時間の遅延を神経回路のシナプス接続パターンを変える事で実現している事を明らかにした。詳細な解析及び結果の整理、またシュミレーションでその意義の考察を行い、投稿準備中である。神経科学下丘における細胞外からの記録は比較的簡単であるが、多チャンネルを用いた膨大なデーターで有る事と下丘内での応答パターンが複雑であるため、想定以上にデータの解析に時間がかかってしまっている。一方で層状核における記録は神経核が小さいために非常に困難であった。そのため、自動記録プログラムを作成し対応した。しかしそれでも記録及び解析に時間がかかっているが、計算機を用いたシュミレーションや細胞集団からの記録応答の解析により、今年度中に論文としてまとめられそうである。下丘の音源地図に形成に重要な左右時間差情報を検出する層状核において、研究が進んでいるものの、下丘における解析は当初の計画通りに進んでいないのでこの評価とする。今年度の主目標は音源選択性マップを明らかにする事である。下丘の各部位に於いて、両耳間音圧差(ILD)や両耳間時間差(ITD)を含む白色雑音及び純音に対する応答選択性を単一細胞記録で記録を行った。これらの一連の実験は単一微小電極を用いた。その結果、下丘の部分的な音源選択性の概略は判明した。しかし、下丘全体に於ける音源選択性の地図はまだ不明である。一方で音源地図を調べる過程で音源選択的に応答しない領域が下丘において観察できた。この領域はITDやILDを含む音刺激には特異的な応答を示さず、様々な音周波数の純音刺激に対して特徴的な応答を示した。この事からこれらの細胞は、音源の定位よりも音質の解析に関わっていると考えられた。また、下位の神経核に於いて下丘での音源地図形成に必須なITD情報の抽出に重要な神経回路パターンも発見する事が出来た。上記をまとめると、1下丘の音源地図に関して部分的な解析は進んでいるが、下丘全域の解明には至っていない。しかしながら、2下丘に関連して、音源地図以外の機能の発見した事、3音源地図形成に重要な時間差の検出に関する知見が深まった事。これらの下丘の音源地図形成に関して新しく得られた知見に対して、詳細な解析を平行して行っているのでこの評価とした。昨年度の計画でまだ達成できていない部分を補完し、基本的に当初の実験計画通り進める。下丘においては時間差と音圧差にポイントを絞った解析を進めている。その後、下丘に色素を注入及び下位の神経核からの投射線維の可視化を進め、形態学的な解析を進める。また、下位の神経核に薬剤を局所的に投与し下丘での音源地図形成への影響を調べる。これと平行して層状核における時間差情報処理の詳細を自動化プログラムの完成させ、実験データの解析を詰める。
新規ケモカイン製剤の免疫賦活効果による肝癌の再発抑制効果をめざした免疫療法の開発

本研究は,肝細胞癌に対するラジオ波焼灼療法(RFA)と併用する樹状細胞(DC)療法の際にケモカイン製剤を投与することにより抗腫瘍免疫を増強し,二次発がんを抑制する治療法を開発することを目標とする.C型慢性肝炎患者由来のDCの細胞免疫学的特徴を解明し,種々の刺激誘導法を検討したところ,OK-432添加刺激が抗原提示能,免疫賦活作用を著明に向上させたことが明らかになった.この刺激誘導培養法を用いたDCをRFA施行時に経皮的に癌組織へ注入する安全性臨床試験を開始した.OK-432添加刺激を加えたDC併用RFAは有意に無再発生存期間を延長することが示された.抗腫瘍免疫を向上させる目的で、C型慢性肝疾患患者由来DCの細胞免疫学的特徴を解明し、種々の刺激誘導法の有用性について検討してきた。肝癌患者由来の未刺激DCでは、非感染者と比較し、生細胞率は低下していたが、DCサブセットにおけるCD11c陽性のミエロイドDCの割合、成熟度を示すCD83およびCD86の発現、遊走能に関与するCCR7の発現は増加(p<0.05)、FITC標識されたデキストランを用いた貪食能も高い傾向にあった。肝癌患者由来DCのOK-432添加群では、他群と比較し、CCR7の発現、Th1タイプのサイトカイン産生(IL-12、IFNγ、TNFα、RANTES、IL-1β、VEGF)、リンパ球刺激能が増加していた(p<0.01)。OK-432添加刺激は抗原提示能、免疫賦活作用を著明に向上させたことから,C型関連肝癌患者に適する樹状細胞調整法が示され新たな免疫治療の開発に寄与する可能性があり,この刺激誘導培養法を用いた樹状細胞をラジオ波焼灼療法施行時に経皮的にがん組織へ注入する安全性臨床試験を開始した.2012年1月より,トランスレーショナルセンターのCPC (cell processing center)が稼働し,2012年2月より1年間で14例のラジオ波焼灼療法を施行したC型関連肝癌患者に対して,この誘導培養法を用いた樹状細胞を経皮的にがん組織へ注入する安全性臨床試験を行った.現在投与後の副反応,有害事象,ならびに再発に対する画像診断,免疫誘導能を観察解析中である.抗腫瘍免疫を向上させる目的で、C型慢性肝疾患患者由来DCの細胞免疫学的特徴を解明し、種々の刺激誘導法の有用性について検討してきた。OK-432添加刺激は抗原提示能、免疫賦活作用を著明に向上させたことから,C型関連肝癌患者に適する樹状細胞調整法が示され新たな免疫治療の開発に寄与する可能性があり,この刺激誘導培養法を用いた樹状細胞をラジオ波焼灼療法施行時に経皮的にがん組織へ注入する安全性臨床試験を開始した.16例のRFAを施行したC型関連肝癌患者に対して,この誘導培養法を用いた樹状細胞を経皮的にがん組織へ注入する安全性臨床試験を行った.有害事象としてgrade2以下の発熱を75%に認めたがRFA自体に伴う副作用であり,重篤な有害事象は認めなかった.以前に当院でRFAを施行した初発肝細胞癌症例と比較し,OK-432添加刺激を加えたDC併用RFA初発肝細胞癌治療症例は,有意に無再発生存期間が延長(p=0.047)した.またOK-432添加刺激を加えずに誘導したDC併用治療群14例と比較したところ,OK-432添加刺激を加えたDC併用治療群は有意に無再発生存期間が延長(p=0.019)することが明らかになった.本研究は,肝細胞癌に対するラジオ波焼灼療法(RFA)と併用する樹状細胞(DC)療法の際にケモカイン製剤を投与することにより抗腫瘍免疫を増強し,二次発がんを抑制する治療法を開発することを目標とする.C型慢性肝炎患者由来のDCの細胞免疫学的特徴を解明し,種々の刺激誘導法を検討したところ,OK-432添加刺激が抗原提示能,免疫賦活作用を著明に向上させたことが明らかになった.この刺激誘導培養法を用いたDCをRFA施行時に経皮的に癌組織へ注入する安全性臨床試験を開始した.OK-432添加刺激を加えたDC併用RFAは有意に無再発生存期間を延長することが示された.抗腫瘍免疫を向上させる目的で、C型慢性肝疾患患者由来DCの細胞免疫学的特徴を解明し、種々の刺激誘導法の有用性について検討した。DCの誘導は、肝細胞癌患者16例、C型慢性肝疾患患者12例、非感染者16例の末梢血単核球から接着細胞を分離しGMPグレードのGM-CSF、IL-4を含む培地中で5日間培養した。

末梢血から得られた接着単核球の多くはCD14陽性の単球の特徴を示していたが、GM-CSF、IL-4刺激5日後にはCD14陰性、lin陰性、HLD-DR陽性の特徴を示す未熟DCが誘導された。得られたDCに対して、TNFα、IL-6、IL-1β、PGE2、OK-432等の免疫賦活物質を添加して更に2日間培養した際の生細胞率、成熟度、遊走能、貪食能、サイトカイン産生、異系リンパ球混合培養試験の変化を1)非添加群(GM-CSF、IL-4のみ)、2) OK-432添加群、3) TNFα、IL-6、IL-1β添加群、4) TNFα、IL-6、IL-1β、PGE2添加群の4群において比較した。肝癌患者由来の未刺激DCでは、非感染者と比較し、生細胞率は低下していたが、DCサブセットにおけるCD11c陽性のミエロイドDCの割合、成熟度を示すCD83およびCD86の発現、遊走能に関与するCCR7の発現は増加し、FITC標識されたデキストランを用いた貪食能も高い傾向にあった。肝癌患者由来DCのOK-432添加群では、他群と比較し、CCR7の発現、Th1タイプのサイトカイン産生(IL-12、IFNγ、TNFα、RANTES、IL-1β、VEGF)、リンパ球刺激能が増加していた。以上より各種調整法の特徴が明らかとなり、OK-432添加刺激は抗原提示能、免疫賦活作用を著明に向上させたことから,C型関連肝癌患者に適する樹状細胞調整法が示され新たな免疫治療の開発に寄与することが示唆された。平成24年度に予定していた研究のうち,(2)肝がん再発モデルにおけるケモカイン製剤の前臨床試験(in vivo)は,マウスを用いた研究は開始しているが,観察期間が十分ではなく,解析をまだ開始できていない状況である.(3)肝がん患者を対象とした安全性臨床試験は既に14例施行しており,平成25年も継続していく.平成23年度に予定していた研究のうち,(1)樹状細胞の誘導培養法(ex vivo)の検討は,おおむね順調に進展している.(2)肝がん再発モデルにおけるケモカイン製剤の前臨床試験(in vivo)は,マウスを用いた研究は開始しているが,観察期間が十分ではなく,解析をまだ開始できていない状況である.(2)肝がん再発モデルにおけるケモカイン製剤の前臨床試験(in vivo)を進め,抗腫瘍免疫,再発抑制効果の観察,解析を行う.(3)肝がん患者を対象とした安全性臨床試験を継続していく.(2)肝がん再発モデルにおけるケモカイン製剤の前臨床試験(in vivo)を進め,抗腫瘍免疫,再発抑制効果の観察,解析を行う.(3)肝がん患者を対象とした安全性臨床試験を進めていく.2012年1月より,トランスレーショナルセンターのCPC (cell processing center)が稼働し,2012年2月より本年度に確立した誘導培養法を用いた樹状細胞をラジオ波焼灼療法施行時に経皮的にがん組織へ注入する安全性臨床試験を開始した.肝がん再発モデルにおけるケモカイン製剤の前臨床試験(in vivo)における,抗腫瘍免疫,再生抑制効果の観察ならびに解析目的に主に使用する予定.平成24年度に購入予定であった抗体が,研究の進捗状況の遅れにより購入の必要がなくなったため,未使用額が生じた.肝がん再発モデルにおけるケモカイン製剤の前臨床試験(in vivo)における,抗腫瘍免疫,再生抑制効果の観察ならびに解析目的に主に使用する予定である.平成23年度に購入予定であった抗体が,研究の進捗状況の遅れにより購入の必要がなくなったため,未使用額が生じている.
色素J会合体を用いた有機超薄膜高密度記録材料に関する研究

(1)テンプレートを利用し、J会合体を用いた高密度記録材料に関する研究を行った。混合LB膜中の相分離構造を利用してテンプレート作製を行った。両親媒性シランカップリング剤と通常の両親媒性分子の相分離混合LB膜の構造は、分子種の選択、混合比、LB膜作製条件の検討等により、制御が可能である。分子間相互作用の制御によりドメインサイズをナノメートルオーダーまで小さくすることができた。このナノ相分離構造を持つLB膜に加熱処理を行うと、シランカップリング剤は基板と共有結合を形成し、さらに溶媒処理を行うことにより、基板上から通常の両親媒性分子のみを選択的に除去することができた。残されたテンプレートはナノサイズの親水性部分(この部分は基板表面が露出している)とそれを取り囲む疎水性単分子膜という構造をとるので、表面特性の違いを利用して、親水性部分に選択的に色素分子を導入することができた。AFM測定により導入された色素分子層はナノメートルオーダーの膜厚を持っていることが分かった。さらに吸収スペクトル、発光スペクトル測定により、色素がJ会合体を形成していることが分かった。(2)有機超薄膜中での光誘起J会合体形成を利用する高密度材料に関する研究を行った。両親媒性スピロピランの純粋LB膜の作製は下相水温度が30°Cでのみ可能であり、光誘起J会合体の形成条件の検討には困難な部分がある。そこで両親媒性スピロピランと長鎖脂肪酸の混合LB膜について検討したところ、この膜は種々の下相水温度において作製可能であることが分かった。この膜に室温で紫外光照射を行ったところ、低音で作製したLB膜ではメロシアニンへの異性化のみが進行し、J会合体形成は起こらなかった。光誘起J会合体形成を利用する高密度記録材料に関する研究を行った。両親媒性スピロピランはLangmuir膜、LB膜中で光誘起J会合体形成を示す。これまでLangmuir膜、LB膜作製時に温度を一定に保つ条件で検討を行ってきたが、この条件ではJ会合体は核の周りに分子が数μm程度拡散して成長するため、J会合体形成とともに膜の形態が大きく変化した。高密度記録を達成するためには、膜形態変化を伴わないJ会合体形成条件を見出す必要があるので、Langmuir膜を一定表面圧に保持し熱処理を行った。下相水温度13°Cで両親媒性スピロピランを表面圧10mN/mまで圧縮したLangmuir膜に紫外光照射を行うとメロシアニンへの異性化のみが進行した。ところが、この膜を形成してから下相水温度を30°Cまで昇温した後に紫外光照射を行うとメロシアニンのJ会合体が形成した。ブルースター角顕微鏡を用いてこのJ会合体形成過程を検討したところ、光照射前は均一なLangmuir膜であり、J会合体形成の進行に伴う膜形態変化のないことがわかった。そこでこのLangmuir膜を固体基板上に一層転写し、フォトマスクを通して紫外光照射を行ったところ、5μmの幅のラインの書き込みが可能であることがわかった。
ソ連およびポスト・ソ連期のロシアにおいてメディア上の都市表象が果たした役割の研究

2018年度は主として研究計画の「テーマ1地下鉄空間の表象」に関わる問題に取り組んだ。スターリン時代に建設の開始されたモスクワ地下鉄は、首都モスクワを象徴とする建築空間として神聖視され、映画をはじめとするメディアにおいて地下鉄空間を犯罪や事故などの舞台としてネガティヴに描くことはほとんど不可能であった。ソ連の解体後、しかしこのタブーに挑戦する作品が現れた。それがアンドレイ・イ監督による『パイロットたちの科学的セクション』(1996年)である。同作の分析を開始するにあたって、まずモスクワに渡航し、作中のロケーション撮影に用いられている各駅の特定を行った。そしてほとんどの場面が、モスクワ中心部のスターリン時代に建設された駅で撮影されていることを確認した。次に、作中でこれらスターリン期に建設された豪奢な地下鉄駅と、そこで展開される無差別殺人事件の被害者たちの血液、死体などのイメージが、どのように効果的に対比されているかを指摘した。さらに物語の主軸となる地下鉄運転手の不条理な連続殺人事件と、迷宮としての暗黒の地下トンネルが、スターリン時代の地下鉄駅のイメージー照明によって明るく照らし出され、意味に満たされた空間ーと対照的な関係に置かれていることを明らかにした。また、同じく地下鉄での大量死を扱った映画作品『メトロ』(2013年)とも比較を行い、『パイロットたち』に見られる「地下宮殿」というタブーの意識的侵犯が、『メトロ』には見られないことを指摘した。そして『パイロットたち』が、モスクワ地下鉄というスターリン時代の最も輝かしい建築空間の上に、収容所に象徴されるような不条理な暴力の横行する空間を二重投影する試みであったことを明らかにした。以上の内容については、一部を2018年の日本ロシア文学会において報告し、その後論文を執筆、学術誌への投稿を予定している。2018年度の研究は、9月にロシアへ渡航して現地調査を行い、その結果を学会において報告、論文を執筆するという当初の計画通り、おおむね順調に進行した。ただし予想以上に学務・教務に関する負担が増えたため、12月以降は論文の執筆に十分な時間をとることができなかった。2018年度に調査・学会報告を行った内容を、今後は論文にまとめて学術誌に投稿する予定である。またその一部は、6月末に開催される国際学会でも報告する予定である。また2019年9月には、2週間程度ロシアに渡航し、国立歴史図書館や建築博物館などの資料を利用して、主に「研究テーマ2集合住宅の夢と悪夢」に関する資料(スターリン期ブレジネフ期の集合住宅建設に関する資料)を収集する。そこで得られた成果は、ロシア文学会全国大会または関東支部会で報告する予定である。加えて、10月以降は2015年から継続してきた映画の中のスターリン建築に関する一連の研究を、単著として出版する準備に取り掛かる予定である。

加えて、10月以降は2015年から継続してきた映画の中のスターリン建築に関する一連の研究を、単著として出版する準備に取り掛かる予定である。研究を開始するにあたって、研究環境を整えるための機材の購入、および必要な書籍・映像資料の購入を行ったため。
都市近郊の里山の保全と活用に関する総合的研究

研究課題をふまえ、研究分担者がそれぞれの分野で調査研究を進めた。松村正治は都市に残された谷戸景観について、宮内泰之は住宅地の垣根への補助金など緑化政策について、澤登早苗は有機農法の可能性について、また篠田真理子は日本の天然記念物制度を自然保護との関連において歴史的に考察し学位論文とした。代表者の新妻昭夫は、研究協力者とともに、昨年度の研究課題の調査で見出した新たなテーマ「熱帯の庭様式」におけるクロトンなど葉が赤や黄色の「変り葉物」の調査を沖縄、シンガポール、インドネシアで行った。その結果、欧米や日本の公園や「庭における花の意味」に重要な示唆をあたえると考えられた。この予備調査にもとづき、このテーマの必然性と展望について以下ですこし詳しく報告したい。昨年度の調査と議論において、都市公園や住宅の庭を「擬似里山」と見立てたとき、両者の間で共通点がきわめて弱いものとして、花壇などの色鮮やかな草花があることがわかった。ほぼ同時に、沖縄の公園・庭の調査時に、草花がほとんどなく、代わりにクロトンやコリウスなど赤や黄色の葉をもつ灌木や多年生草本が多用されていることを見出した。これらを仮に「変り葉物」と呼んでみる。図鑑などの調査で、「変化葉物」類の原産地が熱帯であること、また熱帯気候では一年生草本や球根植物など花壇などで多用される草花がきわめて少ないことがわかった。これらの事実から、熱帯地域の庭や庭園および公園では、「花の代替物」として赤や黄色の「変り葉物」を使用しているのではという仮説がみちびきだされた。この仮説を検証すれば、「庭における色彩の意味」また里山など自然環境で色彩がもちうる意味を議論することができるようになるだろう。この問題はおそらく、「色彩心理学」よりむしろ「環境心理学」の課題のひとつと考えられる。ワークショップの第一回では、多摩市と市民の共同主催「グリーンボランティア養成講座」について、行政側(緑地公園課)の担当者と市民側の代表者を招いて議論を行った。第二回は、多摩市で開催された「全国雑木林会議」、とくに法制度の分科会に参加して、全国の市民団体や研究者、行政担当者の意見を聞くことができた。第三回では、神奈川県などで市民による公園や里山の管理を調査してきた研究者と、我が国の近代公園制度のモデルとされたドイツの緑地政策史の専門家を招いた。現地調査は、多摩市ニュータウン地域と横浜市港北区の市民参加型管理が実施されている公園等のほか、次の場所で行った。札幌(大型温室など「ウィンター・ガーデン」施設)、足尾銅山周辺(荒廃した山林の実態と行政および市民による植林活動)、大阪(市民参加による動物園の改善と各種緑化活動)、沖縄県久高島(民法上の例外処置である土地の「総有制度」と自然環境利用の関係)など。このほかに、計画当初には予定していなかったが、英国の王立園芸協会図書室でガーデニングと緑地政策の歴史について集中的な資料収集を行った。その結果、産業革命による都市化の進行のなか、19世紀前半に貴族階級の大規模な庭園(「風景式庭園」)が市民に開放されて「公園(public park)」となると同時に、中産階級の住宅に付属する「庭」に風景式庭園の形式と理想が縮図として取り込まれ、今日につづくガーデニング文化の原型が形成されたことが明らかとなった。この流れと平行して、「公共遊歩道(public foot-path)」の整備など都市市民の郊外での余暇活動が奨励されていたことは、郊外の里山=「出かけていく場としての庭」と家庭園芸=「都市生活に取り込まれた里山の比較という本研究のねらいとの関係で特記されるべきだろう。
歯の脈動と末梢循環系情報の同時計測による歯周組織の粘弾性評価に関する研究

矯正歯科治療によって歯を移動させた場合に生じる歯周組織の代謝や循環状態の変化の様相あるいは修復の過程を明らかにすることは、矯正力の大きさの適否、矯正治療によって動かされた歯あるいは咬合の安定を予測するために極めて重要なことと考える。そこで我々は、アモルファス磁心マルチ型磁石変位センサを用いた血流の負荷による歯の脈動の計測から、歯周組織の循環動態およびその粘弾性を評価する指標を得ることを目的に研究を遂行した。まず初年度は、健康な歯周組織を有する男女23名の中切歯の脈動波形を時間および周波数領域に解析し、その正常値を得た。(1)唇舌方向の脈動は0.95μmと歯軸方向の0.88μmより小さく、変動も小さかった。(2)歯は心電図R波より0.11-0.13sec遅れて脈動していた。(3)心電図のR波を基準に直交する2方向の脈動を合成したところ、16歯は唇面の3部位ともに同じ方向に脈動し、7歯は一定方向の脈動は示さなかった。(4)高周波数帯ほどパワー値の減少するスペクトルと、パワー値が前後より低い周波数帯を認めるスペクトルの2種類の周波数スペクトル分布を観察したが、両分布パターンは統計的に等価であった。次年度、歯の移動初期における脈動の計測から、至適矯正力の指標の可能性を検討した。第一小臼歯を抜去して1カ月を経過した上顎左側犬歯に、約0、20、60、120gの遠心移動力を加えた。その結果、0g時、約0.15μmの血流に同期した振動を認めた。20gの索引で振幅は僅かに増加し、圧平された歯根膜にも血行の保たれていることが推察された。60gおよび120g牽引では、それぞれ約0.1μmおよび0.05μm以下とその振幅は減少し、血流が阻害されていると考えられた。歯の脈動解析は、至適矯正力の指標を得る可能性を示唆しており、今後、歯根膜循環動態に関する詳細な計測、分析を行う予定である。歯科矯正学的な歯の移動に伴い、それを支持する歯周組織は変化する。そのため、矯正治療における歯周組織の代謝や循環状態の変化の様相あるいは修復の過程を明らかにすることは、矯正治療によって動かされた歯あるいは咬合の安定を予測するためにも極めて重要なことと考える。そこで本年はアモルファス磁心マルチ型磁石変位センサを用いて計測した歯の脈動の一般的な解析方法を確立するとともに、歯の脈動の正常値を得ることを目的に研究を遂行した。被験歯は健康な歯周組織を有すると思われる男女23名の中切歯である。計測は唇舌方向の脈動を唇面の3点で、歯軸方向のそれを切縁部で行った。記録波形の時間領域および周波数領域の解析から、以下の結果を得た。(1)歯の唇舌方向の脈動の大きさは0.59μmと歯軸方向の0.88μmよりやや小さく、しかもその変動は小さかった。(2)歯は心電図のR波に対して唇舌方向で0.120.13sec、歯軸方向で0.11sec遅れて脈動していた。

(3)心電図のR波を基準に唇舌および歯軸方向の脈動を合成したところ、23被験歯中16歯は唇面の3部位ともに同じ方向に脈動しており、6歯は唇側切縁側へ、9歯は唇側根尖側へ、1歯は舌側切縁方向に脈動していた。しかし7歯は唇面3部位の脈動の方向が異なっており歯冠全体として一定方向の脈動は示さなかった。(4)周波数分析の結果、高周波数帯ほどそのパワー値が減少するスペクトルと、その前後の周波数帯におけるより低いパワー値の認められるスペクトルの大きく分けて2種類のスペクトル分布が観察されたが、その両者の分布パターンは統計的に等価であった。歯科矯正的に歯を移動すれば、歯を支持する歯周組織は変化する。そのため、矯正治療における歯周組織の代謝や循環状態の変化の様相あるいは修復の過程を明らかにすることは、矯正力の大きさの適否、矯正治療によって動かされた歯あるいは咬合の安定を予測するためにも極めて重要なことと考える。そこで本年は犬歯の遠心移動初期における歯の脈動をアモルファス磁心マルチ型磁石変位センサを用いて計測し、歯の脈動を通して観察される歯根膜の循環から至適矯正力の指標を得ることを目的に研究を遂行した。隣接の第一小臼歯を抜去して1ヵ月を経過した上顎左側犬歯を被験歯とし、矯正用オープンコイルスプリングを用いて、およそ0、20、60、120gの遠心移動力を加えた。計測に際して、心電図、指先動脈圧、呼吸を同時記録した。結果および考案:安静時には振幅、約0.15μmの血流に同期した振動を認めた。20gの牽引によってその振幅はわずかに増加し、圧平された歯根膜においてもなお血行の保たれていることが推察された。60gおよび120g牽引では、それぞれや約0.1μmおよび0.15μm以下とその振幅は減少し、血流が阻害されていると考えられた。この歯の微小振動の計測は、至適矯正力の指標となる可能性を示唆するものであり、今後、それぞれの歯に矯正力を加えた場合の歯根膜の循環動態に関する詳細な計測、分析を行う予定である。
主観性に基づく言語類型論と動詞／衛星枠付け言語類型の相関：接触動詞を中心に

被行為者とその身体の二項を取る接触動詞構文が独語・露語など衛星枠付け言語に広く見られ、西語・日本語など動詞枠付け言語に見られないことに着目し、構文と言語類型の相関性を検討した。動詞枠付けの仏語や韓国語には一部当該構文らしきものが認められた。当該構文は「利害」という主観的意味が伴うことから大きく受益・被害構文と捉え直し、日本語・韓国語・アイヌ語の機能的対応構文の概念的分析に基づいて動詞/衛星色付けの分類を試みた。日本語は「利害」を徹底して補助動詞で言語化する動詞色付け言語,アイヌ語は動詞接辞で言語化する衛星色付け言語の傾向を示す。韓国語は基本的に動詞色付け言語ながら,一部衛星色付け的色彩を示す。英語には客観的に事態を描写する接触動詞構文(S+接触動詞+所有格代名詞+身体部位)と接触行為が及んだ被参与者に注目する身体部位所有者上昇構文(S+接触動詞+被行為者+the身体部位)が存在する。日本語には事態を客観的に描く前者に対応する表現しかなく、身体部位所有者上昇構文に直接対応する表現がないとされる。これまでに接触を被る有情者がハ/ガ格(主語)で、身体部位がヲ格でそれぞれ現れる「被害受け身文」(Sハ身体部位ヲVされる)が後者の機能的対応構文表現であると指摘されている。本研究ではこの被害受け身文に加えて、「逆行構文」(Sガ身体部位ヲVしてくる)もまた機能的対応構文に位置づけられるとして分析する。この構文は接触を被る有情者が項(主語あるいは目的語)として現れないという点で身体部位所有者上昇構文、被害受け身文とは決定的に異なる。しかし、当該の参与者が構文によってプロファイルされ,肯定文では「話し手」、疑問文では「聞き手」として同定されることから、機能的対応構文と分析することが妥当であると考えられる。被害受け身文が被行為者(経験者)主語構文である一方で、逆行構文は英語の身体部位所有者上昇構文と同様に行為者主語構文である。このことは被害受け身文よりもむしろ逆行構文の反映する事態把握が英語の身体部位所有者上昇構文の反映する事態把握により近い可能性を示唆していると考えられる。本研究では第一に、英語の接触動詞構文と日本語の接触動詞に関わる構文表現を対照分析する中で,所有者上昇構文(S +接触動詞+被行為者+前置詞+the身体部位)がS-framed言語に偏在するタイプであるかを調査した。V-framed言語に分類されるフランス語にも所有者上昇構文と考えられる表現が存在し,韓国語においても所有者上昇構文と見なせるS+接触動詞+被行為者+身体部位が一部確認出来ることが明らかになった。次に、日本語には、所有者上昇構文が存在しないが,被行為者,身体部位が共に言語化される被害受け身構文は機能的に対応構文と見なすことができる。また、被行為者である話者が明示的に言語化されない点において振る舞いが異なるとはいえ,逆行構文(「てくる」構文)の一部に「見知らぬ人が肩をたたいてきた」のような機能的対応構文として分析される下位類があることを本研究では示した。本研究では更に,V-framed vs. S-framedの類型を踏まえてV- colored vs. S- coloredの類型を提案し,より広い視点から日本語,韓国語,アイヌ語の「受益(恩恵)」「被害(迷惑)」を受ける参与者の言語化パターンの分析を試みた。日本語は徹底して補助動詞による言語化パターン「V-colored」を示す一方で,アイヌ語は被行為者が動詞語幹に抱合される形式による言語化パターン「S-colored」を示し,韓国語は基本的に日本語と同様に「V-colored」言語化パターンを示す一方で,一部「S-colored」的色彩を示すことが明らかになった。接触行為を被る有情者が目的語で言語化され、接触が生じる身体部位が前置詞句で表される英語構文(身体部位所有者上昇構文)について、コーパスを用いた検証調査および先行研究を踏まえた予備的な日本語との対照分析を行った。コーパス等からデータ収集したものの中には、接触を被る身体部位が入れ子式になったstabbed him through the ribs into his liverのような例が確認できた。2つめの前置詞句において身体部位が定冠詞ではなく所有格代名詞を伴っている点は、この構文において身体部位が定冠詞を伴うメカニズムを明らかにする手がかりとなる可能性がある。日本語には身体部位所有者上昇構文に対応する表現がないとされる。しかし、身体部位および被害を被る有情者の両者がプロファイルされるという点では、「被害受け身文」と「逆行構文」が機能的対応構文表現と言える。