hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語学習者の長母音知覚と生成に関する実験音声学的研究と中間言語理論からの考察

超級レベル日本語学習者の録音資料を聴覚的に判断した結果、以下のような傾向が伺えた。(1)超級日本語学習者にとっても重要度、使用頻度の低い単語の場合はアクセントを正確に覚えていない場合が散見される。(2)超級日本語学習者における日本語長母音の生成は母語話者の場合と同様に語頭位置においては置きにくく、語末位置、特に重音節に後続する場合に頻繁に起こる傾向が伺えた。このことから成人期を迎えた後においても、明示的でない日本語の音声特徴を自然に習得することが可能であることが予見でき、今後さらに詳しい研究を重ねる必要性と意義のあることが分かった。録音資料の聴覚的判断には長母音が短縮している印象を与えはするもののその程度に様々な場合があり、長母音/短母音という2分をしかねる例が頻出した。かといって器械分析を行っても有声子音と母音の境界を視覚的に判断することが難しい場合も非常に多く、母音長の計測は難しいことが経験された。今後は長母音の短縮の有無をどのように判定するべきか方法論上の問題をまず解決する必要があることが伺えた。また、中間言語理論と現実のデータの間には理想的には理論がデータを説明し、データが理論を検証するという緊張関係が生まれなければならないのであるが、今回のデータからは「超級日本語学習者には母語話者と同様に語末位置で短縮がおきやすい」という傾向が伺えるにとどまった。中間言語理論とL2音声習得をめぐる考察を進めるには今回のような横断的データの収集だけでは不十分であり、今後はなるべく多くの話者について縦断的な資料の収集と分析を行い、長母音の知覚と生成というミクロな側面に限ってもより精緻な研究手続きを踏む必要のあることが示唆された。今年度は中国語母語話者と韓国語母語話者のうちで日本語の発音が日本語母語話者に近い超上級者の自発的発話音声データを収集し分析した。分析にあたっては、長母音を含む文をディジタルファイル化し、日本人母語話者に納得のいくまで繰り返し聞かせて、長母音短縮がおきているか否かを判断させるという手法をとった。判定者は3名とした。今年度の研究の成果として明らかになったのは、外国人学習者の場合も、日本人と同様に語頭位置での長母音短縮が起きないこと、および重音節に隣接して後続する長母音が圧倒的に短縮しやすいことであった。このことは当初の予想通り学習者の中間言語形成が音韻のレベルでも起きていることの例証となることが強く示唆されたと解釈できる。1日本語学習者による長母音の知覚の実態を実験的に解明するための調査票を作成して、中国人上級学習者1名と韓国人上級学習者1名を被験者として予備実験を行った。2日本語学習者による自然談話(自発的発話)を録音し長母音生成の実態を分析した。学習者は中国人上級学習者2名、インドネシア人上級学習者1名、韓国人上級学習者2名であった。分析の結果、発生率に差はあるものの、非語頭位置において長母音が短縮される傾向が明らかに見られ、日本人同様の傾向を見せていることが分かった。3特に上記2の結果について、これが日本語習得の1段階としての中間言語の現象として起きているのかあるいはその他の要因(母語の転移、言語一般に見られる普遍的現象)によって起きているのかを今後明らかにしていく必要があり、そのための実験方法の開発に着手した。本研究では助川・他「日本語長母音短縮現象をめぐる諸要因の実験音声学的研究と音声教育への示唆」(1999)で得られた知見をもとに、外国人上級日本語学習者の発話データを資料として第二言語習得における日本語長母音の短縮現象の実態を明らかにしようとしたものである。

被験者としては中国語母語話者と韓国語母語話者の上級者および超級者の協力を得て聴覚的分析と音響分析を行い、さらに合成音声による境界判断実験を行った。また、現在の最新の中間言語理論の見地から第二言語としての日本語学習者による長母音短縮現象の生成と知覚の両面を考察した。これまでに以下のような知見が得られた。1韓国語母語話者においても中国語母語話者においても上級および超級話者では日本語母語話者の場合とほぼ同じような長母音短縮の生成面における実態が観察できた。2また、知覚面においても同様に母語話者と同じような判断の傾向を示していることが分かった。3上記の2点は中間言語理論の観点から分析すると、日本語の韻律上の諸特徴のうち習得順序としては比較的早い段階に起きていると推察される。
台風が沿岸生態系の環境変動と生物生産に及ぼす影響の評価

本年は、2008年に相模湾を直撃ならびに接近した台風13号(SINLAKU)について、台風接近時からの海洋環境と生物群集の動態を調査した。研究計画通りに試料採集を行うことができた台風13号(SINLAKU)について、台風接近時からの海洋環境と生物群集の動態を調査し、台風通過の生物生産に及ぼす影響を評価することを目的とした。台風最接近時には約100mm激しい豪雨が見られ、約10PSUの急激な塩分低下を引き起こした。栄養塩濃度は、台風通過直後に、本調査海域の同時期に見られる通常値に比べ、硝酸+亜硝酸は約3倍、燐酸は約3倍、珪酸は約7倍、増加した。台風に伴う豪雨-暴風によって、陸水の流入や海水の鉛直混合により栄養塩の供給が起こり、さらに、台風通過後5-7日後に、全栄養塩濃度の減少が見られ、植物プランクトン生産に栄養塩が使われたことが考えられた。クロロフィルα量は、台風通過直後は低い値を示していたが、3-5日後に、同時期の通常値に比べ約5倍の、最大値12mg m^<-3>を示した。クロロフィルα量の変動には10-180μmの大型植物プランクトンの分画が寄与していた。植物プランクトン群集構造に関しては、台風通過前は珪藻Skeletonema costatumが優占し、台風通過直後(8月19-20日)に珪藻S. costatum、Pseudo-nitzschia multistriata、Thalasionema nitzchioides、Leptocylindrus minimus、渦鞭毛藻Protoperidinium minutum、Prorocentrum gracileなど比較的多くの種で大部分を占めた。第1ピーク時にS. costatumが優占した後、S. costatumの減少に伴い、Chaetoceros tenuissimusが優占した。第2ピーク以降はLeptocylindrus danicusが優占した。以上のように、台風通過後の群集構造にはS. costatum、C. tenuissimus、L. danicusが大きく寄与しており、これら3種による優占種の変遷がみられた。MDSプロットによる解析の結果、A(8月16-18日;台風通過前、8月25-27日;最大細胞密度時)、B(8月19,20日;台風通過直後)、C(8月21日;低細胞密度1)、D(8月28日;低細胞密度2)、E(8月29-30日;細胞密度第2ピーク時)に分類された。台風通過に伴う植物プランクトン群集構造は、A→B→C→D→A→Eと変遷していったと考えられた。台風通過により、植物プランクトンの群集構造は、一時的に激変したが、約5日後には台風通過前の群集構造に戻った。過去観測した台風の結果と同様の傾向が見られた。研究計画通りに試料採集を行うことができた。また同時に、過去に相模湾を直撃した2005年11号(MAWAR)の試料の分析ならびに解析を行った。今回は、分析ならびに解析が終了した2005年11号(MAWAR)の結果について報告する。クロロフィルa量は、台風通過直後は低い値を示していたが、3-5日後に、同時期の通常値に比べ約3.9倍の、最大値8mgm^<-3>を示した。また、一次生産量は、台風通過3-4日後に、最大値の350mgCm^<-3>day^<-1>をとり、通常値の約4,4倍に増加した。また、台風通過直後から、一次生産量が増加し再び通常値に戻るまでの期間(8月27日-9月4日;8日間)を、台風によって引き起こされた一次生産増大期とし、この時期の生産量を積算した結果、0.2×10^4mgCm^<-3>typhoon period^<-1>を示した。この一次生産の増大量は、年間一次生産量の約5.2-8.6%の寄与があると推定された。植物プランクトン群集構造は、MDSプロットによる解析の結果、A(8月23-25日;台風通過前、8月30日-9月1日;最大細胞密度時)、B(8月26,27日;台風通過直後)、C(8月28日;低細胞密度1)、D(8月29日;低細胞密度2)、E(9月2-8日;細胞密度第2ピーク時)に分類された。本研究によってはじめて、台風による一次生産量の増加が年間一次生産量に対してどの程度寄与があるか、また、植物プランクトン群集構造の回復過程を明らかにすることができた。今後、2008年に観測した台風13号(SINLAKU)、2009年に到来する台風に関して試料採集ならびに分析を行っていく。本年度は、研究成果を国内外の学会、学術論文に活発に公表していく予定である。

本年は、2008年に相模湾を直撃ならびに接近した台風13号(SINLAKU)について、台風接近時からの海洋環境と生物群集の動態を調査した。研究計画通りに試料採集を行うことができた台風13号(SINLAKU)について、台風接近時からの海洋環境と生物群集の動態を調査し、台風通過の生物生産に及ぼす影響を評価することを目的とした。台風最接近時には約100mm激しい豪雨が見られ、約10PSUの急激な塩分低下を引き起こした。栄養塩濃度は、台風通過直後に、本調査海域の同時期に見られる通常値に比べ、硝酸+亜硝酸は約3倍、燐酸は約3倍、珪酸は約7倍、増加した。台風に伴う豪雨-暴風によって、陸水の流入や海水の鉛直混合により栄養塩の供給が起こり、さらに、台風通過後5-7日後に、全栄養塩濃度の減少が見られ、植物プランクトン生産に栄養塩が使われたことが考えられた。クロロフィルα量は、台風通過直後は低い値を示していたが、3-5日後に、同時期の通常値に比べ約5倍の、最大値12mg m^<-3>を示した。クロロフィルα量の変動には10-180μmの大型植物プランクトンの分画が寄与していた。植物プランクトン群集構造に関しては、台風通過前は珪藻Skeletonema costatumが優占し、台風通過直後(8月19-20日)に珪藻S. costatum、Pseudo-nitzschia multistriata、Thalasionema nitzchioides、Leptocylindrus minimus、渦鞭毛藻Protoperidinium minutum、Prorocentrum gracileなど比較的多くの種で大部分を占めた。第1ピーク時にS. costatumが優占した後、S. costatumの減少に伴い、Chaetoceros tenuissimusが優占した。第2ピーク以降はLeptocylindrus danicusが優占した。以上のように、台風通過後の群集構造にはS. costatum、C. tenuissimus、L. danicusが大きく寄与しており、これら3種による優占種の変遷がみられた。MDSプロットによる解析の結果、A(8月16-18日;台風通過前、8月25-27日;最大細胞密度時)、B(8月19,20日;台風通過直後)、C(8月21日;低細胞密度1)、D(8月28日;低細胞密度2)、E(8月29-30日;細胞密度第2ピーク時)に分類された。台風通過に伴う植物プランクトン群集構造は、A→B→C→D→A→Eと変遷していったと考えられた。台風通過により、植物プランクトンの群集構造は、一時的に激変したが、約5日後には台風通過前の群集構造に戻った。過去観測した台風の結果と同様の傾向が見られた。
音声データベースおよび音声入出力の評価手法の国際的統一に関する研究

本研究は、わが国と欧米諸国における、音声データベース及び音声入出力の評価の分野の指導的研究者をもって組織され、世界各国における技術の現状と相互理解に立脚して、この分野における国際的協力と協調、ひいては可能な限りの国際的統一化を推進することを目的とするもので、具体的には、データベースに関しては、データ形式、収録方法、ラベル付けの方式、利用方法等について、また音声入出力の評価に関しては、評価の尺度、方法、および評価用素材等について、情報交換、適切な方式の提案、国際的共通化の検討を行った。平成57年度にわたる研究の実績は下記の通りである。1.海外における研究進捗状況の調査及び主要研究者との意見交換(1)平成5年度:9月に欧州(ドイツ・スウェーデン)10月に中国、平成6年3月に米国・英国・フランスに研究代表者および分担者を派遣し、主として海外研究分担者の所属する主要な研究機関における関連研究の進捗状況を調査するとともに意見交換を行った。(2)平成6年度:11月に研究代表者を米国に派遣し、米国側研究分担者Zue氏のグループにおける米語対話音声データベースの構築および利用に関して詳細な調査を行うとともに、Pallett氏を代表とする音声入力システムの性能評価手法および評価用音声データベースに関して詳細な検討を行い、意見を交換した。(3)平成7年度:4月に中国科学院及び中国社会科学院の関連研究所、56月に米国国立標準技術局、89月に欧州の関連機関に研究代表者又は分担者を派遣し、各主要言語の音声データベースの構築・利用状況、音声入出力評価手法の研究の現状を詳細に調査するとともに国際的協調の可能性に関し、海外の研究分担者・協力者と協議を行った。2.各国における研究の成果発表と討議(1)平成5年9月のベルリンにおける欧州音声通信・技術会議に、研究代表者ほか国内研究分担者3名が参加してわが国における研究の成果を発表し、また会議で発表された欧米各国の研究を調査した。これらの成果の詳細は、同会議の論文集に掲載されている。(2)平成6年9月18日22日に研究代表者を創設議長として横浜で開催された1994年音声言語処理国際会議において、特に2セッションを設けて各国の研究成果に関する発表を行い、関連研究者間の相互理解を深めるとともに、今後解決すべき問題点の明確化をはかった。これらの成果の詳細は、同国際会議の論文集に掲載されている。(3)平成7年9月のマドリッドにおける欧州音声通信・技術会議に、研究代表者ほか国内研究分担者3名が参加して当方の研究の成果を発表するとともに、会議で発表された欧米各国の研究を調査し、関連研究者との意見交換を行った。3.当該分野における国際協調及び統一化に関する討議(1)平成5年9月2325日にベルリンで第1回の作業部会を開催し、本研究の代表者・分担者9名を含む主要研究者105名により、各国の現状、国際協調、統一化のための問題点とアプローチ、今後の作業スケジュールを討議した。(2)平成6年9月2223日に横浜において第2回の作業部会を開催し、研究代表者・分担者9名を含む主要研究者100名により、国際協調・統一化へ向けての更に深い討議を行った。(3)平成7年9月22にマドリッドにおいて第3回の作業部会を開催し、各国・各言語圏に固有の問題点・特色を十分に理解した上で、可能な国際協調及び統一化への具体的方策に関する討議を行った。4.結論(1)音声データベース及び音声入出力技術の発展に伴い、それらの間の国際的協調・統一化の必要性は益々高まっており、その具体化のための組織として国際諮問委員会(研究代表者藤崎を含む8名)のもとに、分野ごとの作業委員会をおき、諸方策を推進する。(2)データベースのラベリングに関しては、今後特に国際的協調・統一化への努力が重要である。

2.各国における研究の成果発表と討議(1)平成5年9月のベルリンにおける欧州音声通信・技術会議に、研究代表者ほか国内研究分担者3名が参加してわが国における研究の成果を発表し、また会議で発表された欧米各国の研究を調査した。これらの成果の詳細は、同会議の論文集に掲載されている。(2)平成6年9月18日22日に研究代表者を創設議長として横浜で開催された1994年音声言語処理国際会議において、特に2セッションを設けて各国の研究成果に関する発表を行い、関連研究者間の相互理解を深めるとともに、今後解決すべき問題点の明確化をはかった。これらの成果の詳細は、同国際会議の論文集に掲載されている。(3)平成7年9月のマドリッドにおける欧州音声通信・技術会議に、研究代表者ほか国内研究分担者3名が参加して当方の研究の成果を発表するとともに、会議で発表された欧米各国の研究を調査し、関連研究者との意見交換を行った。3.当該分野における国際協調及び統一化に関する討議(1)平成5年9月2325日にベルリンで第1回の作業部会を開催し、本研究の代表者・分担者9名を含む主要研究者105名により、各国の現状、国際協調、統一化のための問題点とアプローチ、今後の作業スケジュールを討議した。(2)平成6年9月2223日に横浜において第2回の作業部会を開催し、研究代表者・分担者9名を含む主要研究者100名により、国際協調・統一化へ向けての更に深い討議を行った。(3)平成7年9月22にマドリッドにおいて第3回の作業部会を開催し、各国・各言語圏に固有の問題点・特色を十分に理解した上で、可能な国際協調及び統一化への具体的方策に関する討議を行った。4.結論(1)音声データベース及び音声入出力技術の発展に伴い、それらの間の国際的協調・統一化の必要性は益々高まっており、その具体化のための組織として国際諮問委員会(研究代表者藤崎を含む8名)のもとに、分野ごとの作業委員会をおき、諸方策を推進する。(2)データベースのラベリングに関しては、今後特に国際的協調・統一化への努力が重要である。平成5年度は研究の初年度として、まず国内および海外の技術の現状を十分に把握するとともに、海外の研究分担者との連絡を密にし、国際的協調のための基礎を築くことに重点をおき、以下の実績をあげた。(1)音声データベースに関する国内外の技術の現状、既存のデータベースの形式、内容とその利用方法を調査し、国際的協調の可能性を検討した。(2)音声入出力の評価手法に関しては、入力技術の評価と出力技術の評価の両面に分け、それぞれの評価手法の現状についての調査を行い、使用する言語に依存する点と、言語に依存しない点との区別を明らかにし、国際的な共通化の可能性を検討した。(3)上記(1)、(2)の検討をふまえ、ベルリン市における欧州音声通信・音声技術会議に研究代表者ほか3名を派遣し、海外の関連研究に関する調査、関連研究者との討議を行うとともに、9月23日25日に同市において第1回の作業部会を開催し、データベース、入力技術評価、出力技術評価のそれぞれに関して、共通化、標準化の可能性につき討議し、継続的に検討すべき事項を明らかにした。
脊椎動物の発生期に形成される神経回路が担う行動制御：その仕組みと進化

本研究ではまず、薬剤処理により行動異常を生じたフグ仔魚では、中脳視蓋のサイズが特異的に減少することが明らかになった。このことは、孵化直後の遊泳行動発現には視蓋領域の発生が重要であることを示唆している。さらに、アフリカツメガエルでは神経ガイド分子slitとRoboのモルフォリノ処理によって初期神経回路の一つである後交連が特異的に消失し、それらの個体では遊泳行動に異常が見られた。これらの遺伝子はヤツメウナギ胚でも確認されたことから、特定の神経ガイド分子により形成される初期神経回路は孵化後の遊泳行動の発現に重要であり、その仕組みは脊椎動物の進化の初期段階で確立された可能性が示唆された。本研究の目的は、孵化後すぐに行動を示す動物の神経発生の観察、遺伝子発現解析、行動解析、さらに遺伝子の機能阻害実験により、行動を司る神経回路の分子基盤を明らかにすることである。平成25年度にはフグ受精卵に対して神経発生を阻害する薬物(ピレン)を処理すると孵化後の遊泳行動に異常が生じる事が判明し、これに関する論文が受理された(Sugahara et al., 2014)。この研究では、行動異常を示すフグ仔魚では、末梢神経の走行や視神経の中脳への投射に変化は見られないが、中脳視蓋のサイズが特異的に減少していた。このことは、孵化直後の遊泳行動発現に上記の領域が関与していることを示唆している。さらに、どのような神経回路の異常によって遊泳行動が阻害されたのかを明らかにするため、解析が容易なアフリカツメガエルをモデル動物として研究を進めた。その結果、神経ガイド分子であるslit2とRobo2のモルフォリノ処理によって初期神経回路の一つである後交連を校正する神経の束がきちんとした神経束を形成していないことが判明した。さらに、モルフォリノ処理した個体を遊泳行動が観察できる時期まで発生させ、行動解析を行ったところ、その遊泳面積が正常個体と比較して有意に低下していることが判明した。このことは、発生初期に形成される基本的神経回路のひとつ後交連が、後に形成される複雑な神経回路や行動に影響を及ぼしており、神経ガイダンス分子の一部がその分子的な基盤となっていることを示唆している(投稿準備中)。さらにヤツメウナギ胚を用いた解析から、Robo遺伝子の発現位置と後交連の位置が対応していることが判明し、上記の分子機構が進化の初期の段階で存在していた可能性が示唆された。これらの研究成果により、本研究の目的である、「脊椎動物の発生期に形成される神経回路が担う行動制御」を達成できたと考えられる。本研究の目的は、孵化後すぐに行動を示す真骨類フグの神経発生の観察、遺伝子発現解析、行動解析、さらに遺伝子の機能阻害実験により、行動を司る神経回路の分子基盤を明らかにすることである。これまでにフグを用いて、神経発生と遊泳行動に関する研究を行った。その結果、フグ受精卵へ特定の薬物(重油やピレン)を処理すると孵化後の遊泳行動に異常が生じる事が判明した(Kawaguchi et al., 2012)。この結果を手がかりにして行動発現に関わる神経機構の解析を進めた。その結果、行動異常を示すフグ仔魚では、末梢神経の走行や視神経の中脳への投射に変化は見られないことが判明した。しかし興味深いことに、これらの個体では、中脳視蓋のサイズが特異的に減少していた(Sugahara et al.,投降準備中)。さらに、どのような神経回路の異常によって遊泳行動が阻害されたのかを明らかにするため、フグよりも解析が容易なアフリカツメガエルで研究を進めた結果、神経ガイド分子であるslitとRoboのモルフォリノ処理によって初期神経回路の一つである後交連が特異的に消失することが判明した。また、ヤツメウナギに関して頭部に発生する神経回路の解析を進めた結果、アフリカツメガエルと同様にslitが神経回路に対応するように発現することが判明した。今年度はこれらの結果を手がかりに、フグではc-fosのイントロン領域に対応するプローブを用いた発現解析を行い、行動発現時に活動していた神経を同定する。また、アフリカツメガエルとフグを用いてslitとroboを介する神経ガイド機構が行動発現にどのように影響を及ぼしているのかを解析する。これら3種類の動物で得られた知見を基に比較解析を行い、遊泳行動を司る神経回路の進化についての進化学的考察を進める。まず、平成24年度に予定していた研究のうち、フグとヤツメウナギの中枢神経系の発生の追跡と遺伝子クローニングについては、それぞれの胚を用いて解析を進め、中枢神経の発生様式について基本的な情報を得ることができた。

また、ヤツメウナギではEphC、Slit、Sema3Aのクローニングに成功し、その発現パターンを明らかにすることができた。さらに、フグの遊泳行動の解析は25年度に行う予定であったが、24年度に前倒ししてその解析を行い、薬物処理によって神経異常と遊泳行動異常が誘発されることを見出し、今後の解析にとって非常に重要な知見を得ることができた(Kawaguchi et al., 2012)。当初の予定ではフグのEph/ephrin、Slit/Robo、Neuropilin/Sema3Aのクローニングを行い、その発現を調べる予定であったが、行動異常を示す個体を用いて神経発生の解析を行った結果、Eph/ephrinやNeuropilin/Sema3Aが関与するとされる末梢神経や視神経投射にはほとんど影響が見られなかったため、中枢神経系の回路形成に関わるとされるSlit/Roboを用いて解析を進めた。この解析には繁殖期が限られるフグは不向きであったため、当初の予定を少し変更し、繁殖が容易なアフリカツメガエルで解析を進めた。その結果、これらの遺伝子のモルフォリノによる阻害によって、初期神経回路のひとつである後交連に異常が生じることを見出すことができた。すなわち、上記の神経ガイド分子が孵化直後の行動に関わる神経回路の形成に関わっている可能性が示唆される。これらの結果から、当研究の目的である、神経ガイド分子-神経回路ー行動というスキームの基で、発生直後の行動を司る神経回路の分子基盤の解明について重要な手がかりを得られたものと考え、現在までに研究計画は当初の計画以上に進展していると判断した。当初はヤツメウナギ胚に対してBrainbowコンストラクションを行い、特定の神経を可視化してその走行パターンを解析する予定になっていたが、デキストランやNeurovueを用いた神経ラベリング法の確立に成功したため(Rhinn et al., 2013)、ヤツメウナギの神経ネットワークの発生解析に関しては上記の方法で進めていく。また、前年度においてフグの孵化直後の遊泳行動に中脳視蓋が関与している可能性が示唆されたため、今年度はその結果を基に、フグのc-fosのイントロン領域に対応する遺伝子をクローニングし、それをプローブとしてin situ hybridizationを行い、行動発現時に実際に活動していた神経を同定する。また、アフリカツメガエルを用いた実験から、slitとroboが初期神経回路の形成に関与していることが判明しているので、今年度はフグに加えてアフリカツメガエルを用いて孵化後の遊泳行動の解析を行い、上記の遺伝子が関わる神経ガイド機構が、遊泳行動の発現に関与しているかどうかを調べる。また、ヤツメウナギを用いて神経回路形成に関わる遺伝子(slit,roboならびに他の神経ガイド分子)の発現パターンを神経回路の発生位置や時期と対応させながら解析し、さらに孵化直後のヤツメウナギを用いた行動解析を進める。ヤツメウナギを比較対象として用いるこの研究で、進化学的な見地から、脊椎動物の初期段階で確立された行動原理に関する手がかりが得られると期待される。そうして得られた結果をフグやアフリカツメガエルで得られた知見と比較して解析することにより、神経ガイド分子-神経回路ー行動というシステムがどのように進化してきたのかについて考察する。遺伝子の発現解析のために、50MLの遠心管とビーカーを購入済み。(経理処理上、残額が発生したが、既に執行済みである。)
高齢ドライバーの生理的老化及び病的老化と運転行動の関係に関する基礎的研究

第一研究である『高齢運転データベースの構築』では、平成30年度は脳ドッグを受診した高齢ドライバー24名(前期高齢者1名・後期高齢者23名)に対して、高知県自動車学校で運転行動の調査を行った。調査は、平成30年度11月にかけて高知県自動車学校において質問紙調査及び認知機能検査(MMSE)を行い、その後教習所内の運転行動を記録した。また、同一の調査対象者に対して、自家用車にドライブレコーダ(タカラ物流システムTBR-200)を設置し、一般道路での運転行動を約一か月間記録した。平成2930年度に実施した調査により、50名男性42名・女性8名でデータ収集を行い、予備的な分析を行った。第二研究である各種指標と運転行動の関連について,教習所内の運転評価とMMSEの関連については全ての項目で有意な差はみられなかった。今後、教習所内と一般道路での走行時の運転行動と個人属性や質問紙調査の回答傾向との関連性を検証する。第三研究では、高齢ドライバーの認知機能の低下が運転行動に及ぼす影響をより詳細に調べるため,75歳以上の高齢者10名を対象に,認知症状スクリーニングテスト,ハザード知覚テスト及び京都府内の教習所内コースでの実車走行を行った。認知症状スクリーニングテストとしては,MMSEに加え,前頭葉の機能を測るFrontal Assessment Battery(FAB)や記憶に関する検査であるADAS(Alzheimer's Disease Assessment Scale)を実施した。実車走行では画像処理型センサを用いて運転中の高齢者の安全確認行動を計測したほか,同乗の指導員による運転チェックを行った。その結果,MMSEの得点に問題がない者であってもFABの得点が他よりも低い事例もあり,記憶課題だけでなく,前頭葉を含む様々な脳機能の検査を実施する必要を示唆する結果が得られた。第一研究及び第二研究の研究計画はほぼ順調に進行している。高知県自動車学校の協力により、調査に関わる教習所の施設、車両の貸与や指導員の協力を得ることができた。また,研究分担者である朴教授の尽力により、高知工科大学地域交通医学研究室の脳ドッグ受検者から調査参加者を得た。教習所調査では、室内調査と室外調査も順調に推移し、一般道路での調査に関しては、自家用車へのドライブレコーダ設置を高知市内の業者に委託し、現在も引き続きデータ収集中である。さらに、教習所走行と一般道路走行の比較を行うため、教習所指導員に運転評価を試行的に実施した。実施方法は、指導員に自家用車のドライブレコーダ映像(信号交差点の右左折・無信号交差点の一時停止・見通しの悪い交差点・カーブ走行・バック走行)を見ながら運転評価を行ってもらう。その運転評価に基づき、教習所走行と一般道路走行の比較分析を平成31年度に行う予定である。第三研究も、京都府内の教習所において、追加的に調査実施の承諾を得ている。研究協力者として、精神医学の専門家および臨床心理士の参加をすでに得ている。調査機器及び分析手法についても研究手法として確立している。課題は調査参加者の確保であり、分担研究者である近畿大学多田准教授及び京都府内の教習所の努力により進める予定である。第一研究と第二研究では、平成30年度に試行的に行った教習所走行と一般道路走行の比較は一定の評価基準に基づき評価可能であることが分かったため、平成31年度は残りの45名に対して同様に運転評価を行う。実施方法は、自家用車のドライブレコーダ映像(信号交差点の右左折・無信号交差点の一時停止・見通しの悪い交差点・カーブ走行・バック走行)を見ながら教習所指導員に運転評価を行ってもらう。教習所走行の指導員評価は平成29・30年にデータ収集は完了してる。2年間で得た50名分の教習所と一般道路での運転行動を、指導員評価とドライブレコーダでの行動指標に基づいて分析を行う。脳ドックでのMRIによる白質病変の程度、MMSEによる認知機能得点、質問紙での主観的健康感等と運転評価との関連を多変量解析を用いて分析し、国際会議や学術誌で公開する。また第三研究では、実車走行データと認知症状スクリーニングテスト結果を比較し,どのような認知機能の低下が事故リスクを高める運転行動につながるのか明らかにするためのデータ収集と分析を行う予定である。

認知症状スクリーニングテストとしては,MMSEに加え,前頭葉の機能を測るFrontal Assessment Battery(FAB)や記憶に関する検査であるADAS(Alzheimer's Disease Assessment Scale)を実施した。実車走行では画像処理型センサを用いて運転中の高齢者の安全確認行動を計測したほか,同乗の指導員による運転チェックを行った。その結果,MMSEの得点に問題がない者であってもFABの得点が他よりも低い事例もあり,記憶課題だけでなく,前頭葉を含む様々な脳機能の検査を実施する必要を示唆する結果が得られた。第一研究及び第二研究の研究計画はほぼ順調に進行している。高知県自動車学校の協力により、調査に関わる教習所の施設、車両の貸与や指導員の協力を得ることができた。また,研究分担者である朴教授の尽力により、高知工科大学地域交通医学研究室の脳ドッグ受検者から調査参加者を得た。教習所調査では、室内調査と室外調査も順調に推移し、一般道路での調査に関しては、自家用車へのドライブレコーダ設置を高知市内の業者に委託し、現在も引き続きデータ収集中である。さらに、教習所走行と一般道路走行の比較を行うため、教習所指導員に運転評価を試行的に実施した。実施方法は、指導員に自家用車のドライブレコーダ映像(信号交差点の右左折・無信号交差点の一時停止・見通しの悪い交差点・カーブ走行・バック走行)を見ながら運転評価を行ってもらう。その運転評価に基づき、教習所走行と一般道路走行の比較分析を平成31年度に行う予定である。第三研究も、京都府内の教習所において、追加的に調査実施の承諾を得ている。研究協力者として、精神医学の専門家および臨床心理士の参加をすでに得ている。調査機器及び分析手法についても研究手法として確立している。課題は調査参加者の確保であり、分担研究者である近畿大学多田准教授及び京都府内の教習所の努力により進める予定である。平成29年度は脳ドッグを受診した高齢ドライバー26名(前期高齢者3名・後期高齢者23名)に対して、高知県内の自動車学校で運転行動の調査を行った。平均年齢78.7歳(男性22名・女性4名)であった。調査は、平成29年9月から10月にかけて高知県自動車学校において質問紙調査(主観的健康感・日常生活動作・運転補償方略・リスクテイキング傾向)及び認知機能検査(MMSE)を行い、その後教習所内の運転行動を記録した。また、同一の調査対象者に対して、自家用車にドライブレコーダ(タカラ物流システムTBR-200)を設置し、一般道路での運転行動を約一カ月間記録した。研究目的に合致したデータが得られるように、ドライブレコーダのソフトを改善した。具体的には,調査交差点の選定を事後に実施可能にしたことや調査期間中の全走行記録の表示等であった。ドライブレコーダの映像をもとに、1高齢者個人の運転行動の特性の把握、2高齢者が通過した交差点を抽出し、交差点内の分類化を行い、分類された交差点ごとの進入速度及び交差点内最低速度の分析、3認知機能検査のMMSE得点により、高得点群(30点)・中得点群(2927点)・低得点群(26点以下)の3群での運転行動の比較を実施する。
ヘテロダイン検出法の適用による非定常PSP計測の高圧力分解能化

近年,感圧塗料(PSP)による物体表面の圧力分布計測技術が大きな注目を集めている.PSPは一般的に用いられている圧力孔による多点計測と異なり,圧力分布計測が可能であり,広い範囲への適用が期待されている.しかしPSPは絶対圧センサーで,その計測域が数kPaから数気圧にわたるため,大気圧近傍の微小な圧力変化の計測は非常に難しく,応用先が非常に限られている.本研究では,PSP計測法にヘテロダイン検出法を適用することで,PSP計測における圧力分解能の向上を目指した.励起光波長を時間変調させPSP発光とのうなり信号を計測することにより,1 kHzで変動する圧力計測において圧力分解能50 Paを達成した.近年,感圧塗料(PSP)による物体表面の圧力分布計測技術が大きな注目を集めている.PSPは一般的に用いられている圧力孔による多点計測と異なり,圧力分布計測が可能であり,広い範囲への適用が期待されている.しかしPSPは絶対圧センサーで,その計測域が数kPaから数気圧にわたるため,大気圧近傍の微小な圧力変化の計測は非常に難しく,応用先が非常に限られている.本研究では,PSP計測法にヘテロダイン検出法を適用することで,PSP計測における圧力分解能の向上を目指した.励起光波長を時間変調させPSP発光とのうなり信号を計測することにより,1 kHzで変動する圧力計測において圧力分解能50 Paを達成した.近年,感圧塗料(PSP)による気体流中の物体表面の圧力分布計測技術が大きな注目を集めている.PSPによる圧力計測法では,色素分子に光を照射した際の発光が酸素分子との相互作用によって消光される原理を利用する.すなわち,色素分子の発光強度が酸素分圧によって変化することから圧力分布を計測する.PSPは,一般的に用いられている圧力孔による多点計測と異なり,塗布した物体表面での面計測が可能であり,また高空間分解能を達成できるため,基礎科学分野から工業製品の研究開発にわたる広い範囲への適用可能性を秘めている.しかし,PSPは絶対圧センサーで,その計測域が数kPaから数気圧にわたるため,大気圧近傍の微小な圧力変化の計測は非常に難しい.特に非定常計測では画像の平均化によるSN比の向上が困難であり,その計測システムの構築は極めて挑戦的な課題である.本研究では非定常PSP計測にヘテロダイン検出法を適用することで,従来困難であった1 kHz以上の周期で時間変動する0.1 kPa程度の圧力変動の検出を可能とすることを目指す.今年度は,ヘテロダイン検出法によって得られるPSP信号と圧力変動との関係を理論的に調査した.またPSPとしてTLCプレートをバインダーに用い,感圧性の色素にPtTFPP (platinum(II) meso-tetra (pentafluorophenyl) porphine)を用いたPSPを作製し,これを用いて共鳴管(クント管)内に発生する圧力変動の検出を試みた.その結果,0.3から1 kHzで周期振動する圧力変動の検出に成功した.また計測値は別途設けた圧力孔での計測値によく一致することを確認し,また0.1 kPa程度の圧力分解能を有することを確認した.これによりヘテロダイン検出法を適用することにより非定常PSP計測の精度向上が可能であることが示された.近年,感圧塗料(PSP: Pressure Sensitive Paint)による気体流中の物体表面の圧力分布計測技術が大きな注目を集めている.PSPによる圧力計測法では,色素分子に光を照射した際に発せられるルミネッセンスが酸素分子との相互作用によって消光される原理を利用する.すなわち,色素分子の発光強度が酸素分圧によって変化することから圧力分布を計測することができる.PSPは,一般的に用いられている圧力孔による多点計測と異なり,塗布した物体表面での面計測が可能であり,また高空間分解能を達成できるため,基礎科学分野から工業製品の研究開発にわたる広い範囲への適用可能性を秘めているものの,これまで航空工学分野への応用に限られてきた.PSPは絶対圧センサーで,その計測域が数kPaから数気圧にわたるため,大気圧近傍の微小な圧力変化の計測は非常に難しく,民生品への応用は困難であった.本研究では,PSP計測法にヘテロダイン検出法を適用することで,PSP計測における圧力分解能の向上を目指した.ヘテロダイン検出法では,励起光強度を強度変調させPSPを励起することにより,カメラで撮像される画像は,励起光の強度変調と圧力場の時間変動により変調されたPSP発光強度によって生じるうなり信号となる.ヘテロダイン検出ではこのほぼ一定の周波数のうなり信号を検出するために,他の周波数のノイズの影響を受けにくく高感度,高精度な計測が実現できる.また,計測対象となる圧力変動の周波数に対し,励起光の強度変調を適切に選択することによりうなり信号の周波数を小さくできるため,高感度高速度カメラが不要であるという利点もある.そして得られたうなり信号強度の時系列画像は,ロックインスキームに基づく単純な画像処理により周波数毎の圧力変動値へ変換することができる.この手法により,本研究では1 kHzで変動する圧力計測において圧力分解能50 Paを達成した.流体工学当初の研究計画に対し,項目毎に進展が前後しているものがあるが,全体的にはおおむね当初の計画通り進展している.現在,ヘテロダイン検出法を適用した非定常PSP計測により1 kHz以上の周期で時間変動する0.1 kPa程度の圧力変動の検出を可能としている.ただし,これは簡便なPSP試料を用いたものであり,非定常計測に適したPSP試料の使用により更なる精度の向上が強く期待される.

そこで,次年度ではより高度化されたPSPの使用による精度の向上を試みる.また,現在は得られた信号に関し,その他のフィルタ処理等を一切行っていない.これらについても検討する予定である.一部,検討予定であった色素分子の購入を研究計画の進展に合わせて計画変更したため.当初予定していた色素分子の購入・検討及び成果発表費として使用予定.
舌における癌組織と筋組織の3次元画像解析

本研究は、舌癌の切除範囲を設定する際に、その解剖学的特殊性と浸潤様式(悪制度)とを考慮することで、口腔機能を温存した治療の可能性を検討したものである。舌癌の筋層内での浸潤先端の様相と舌筋線維束の走行方向との関係について3次元画像構築システムを用いて検討した。本年度は、ヒト舌扁平上皮癌をT分類、浸潤様式(山本・小浜の分類)別に分け解析した。切除標本は、健常組織との境界部を含んで前額断方向に5mm幅で切り出し、10%中性緩衝ホルマリン溶液で固定しパラフィン包埋し、約50μm間隔で厚さ4μmの薄切切片を半連続切片として作製し、Hema-toxylin-Eosin染色を施した。標本を拡大率約20倍で紙の上に投影し、腫瘍実質外形と舌筋線維束の輪郭線をTRIペン入力システムでデジタイズしたものを多目的画像処理装置MIPに入力し3次元画像構築を行った。構築した3次元画像上で舌筋層中を縦走する筋線維束及び横走する筋線維束が確認された。筋層中への腫瘍の浸潤が認められ、2型、3型では筋線維束を圧迫するような浸潤が見られ、4C型、4D型では筋線維束の間隙に腫瘍が浸潤するのが見られ、浸潤様式によって筋層中への浸潤形態に違いがあることが確認された。また、腫瘍の浸潤部位中に横走する筋線維束が比較的残存しており、腫瘍の浸潤方向は筋線維束の走行方向と関係していることも明らかになった。すなわち、1)舌癌の舌筋層への進展様式としては、3つのTypeが存在すること。2)舌癌の進展様式と浸潤様式との間に浸潤傾向の高い腫瘍ほど舌筋線維束の間隙に無秩序に進展する傾向があること。3)舌癌の切除範囲を設定する際は、腫瘍の浸潤様式と舌筋の走行方向を考慮した安全域を設定することが重要であること。4)腫瘍の進展形態と内舌筋の走行方向との関連性の検索には、3次元的視覚化手法は腫瘍の進展範囲を予測する方法として有用であること。などの結論を得た。などの結論を得た。私達はより正確な切除範囲を設定するために舌癌の筋層での浸潤先端の様相と舌筋線維束の走行方向との関係について3次元画像構築システムを用いて検討した。本年度は、ヒト舌扁平上皮癌のT分類ではT2、浸潤様式は山本・小浜の分類で2型、3型、4C型、4D型の各型を対象とした。切除標本は肉眼的にみた腫瘍と健常組織との境界部を含んで前額断方向に5mm幅で切り出し、10%中性緩衝ホルマリン溶液で固定し、通法に従ってパラフィン包埋し、約50μm間隔で厚さ4μmの薄切切片を半連続切片として作成し、Hema-toxylin-Eosin染色を施した。標本を拡大率約20倍で紙の上に投影し、腫瘍実質外形と舌筋線維束の輪郭線を本年度の予算で購入したデジタイザとTRIペン入力システムでトレースしたものを本学情報処理研究室の多目的画像処理装置MIPに入力し3次元画像構築を行った。構築した

3次元画像上で舌筋層中を縦走する筋線維束及び横走する筋線維束が確認された。筋層中への腫瘍の浸潤が認められ、2型、3型では筋線維束を圧迫するような浸潤が見られ、4C型、4D型では筋線維束の間隙に腫瘍が浸潤するのがみられ、浸潤様式によって筋層中への浸潤形態に違いがあることが示唆された。また、腫瘍の浸潤部位中に横走する筋線維束が比較的残存しており、腫瘍の浸潤方向は筋線維束の走行方向と関係していることが明らかになった。本研究は、舌癌の切除範囲を設定する際に、その解剖学的特殊性と浸潤様式(悪制度)とを考慮することで、口腔機能を温存した治療の可能性を検討したものである。舌癌の筋層内での浸潤先端の様相と舌筋線維束の走行方向との関係について3次元画像構築システムを用いて検討した。本年度は、ヒト舌扁平上皮癌をT分類、浸潤様式(山本・小浜の分類)別に分け解析した。切除標本は、健常組織との境界部を含んで前額断方向に5mm幅で切り出し、10%中性緩衝ホルマリン溶液で固定しパラフィン包埋し、約50μm間隔で厚さ4μmの薄切切片を半連続切片として作製し、Hema-toxylin-Eosin染色を施した。標本を拡大率約20倍で紙の上に投影し、腫瘍実質外形と舌筋線維束の輪郭線をTRIペン入力システムでデジタイズしたものを多目的画像処理装置MIPに入力し3次元画像構築を行った。構築した3次元画像上で舌筋層中を縦走する筋線維束及び横走する筋線維束が確認された。筋層中への腫瘍の浸潤が認められ、2型、3型では筋線維束を圧迫するような浸潤が見られ、4C型、4D型では筋線維束の間隙に腫瘍が浸潤するのが見られ、浸潤様式によって筋層中への浸潤形態に違いがあることが確認された。また、腫瘍の浸潤部位中に横走する筋線維束が比較的残存しており、腫瘍の浸潤方向は筋線維束の走行方向と関係していることも明らかになった。すなわち、1)舌癌の舌筋層への進展様式としては、3つのTypeが存在すること。2)舌癌の進展様式と浸潤様式との間に浸潤傾向の高い腫瘍ほど舌筋線維束の間隙に無秩序に進展する傾向があること。3)舌癌の切除範囲を設定する際は、腫瘍の浸潤様式と舌筋の走行方向を考慮した安全域を設定することが重要であること。4)腫瘍の進展形態と内舌筋の走行方向との関連性の検索には、3次元的視覚化手法は腫瘍の進展範囲を予測する方法として有用であること。などの結論を得た。
随流寺院間に於ける経蔵形成とその位相に関する研究

真言宗の一流派である随心院流(随流)に属する随心院・善通寺・安住院に於いて、古典籍の調査を行い、それぞれの経蔵の特徴などの解明に努めた。加えて他に10ヵ寺以上の寺院の経蔵を巡り、それぞれの必要に応じて蔵書の調査を行っている。本研究では蔵書の全てを見通す悉皆調査の重要性を説き、一点一点の典籍の重要度に拘わらず典籍のデータ収集を行った。また、現地での活動に重点をおき、地域文化との接点を大切にすることで、古典籍保存の重要性を説いている。本研究は3寺院(善通寺・随心院・安住院)の聖教調査に基づき、目録の整備・重要典籍の紹介・複製保存等を行うと共に、3寺院の経蔵の成り立ちや位相を考究する事を目的としている。その初年度として、これまで行ってきた3寺院各々における調査の継続と、今後の体制作り・方針決定等を行った。個々の寺院での主な活動は以下に示す。善通寺では、『総本山善通等聖教・典籍目録稿』の補訂を兼ねて、主要典籍の見直しとデジタル撮影を行いつつ、翻刻紹介典籍のリスト作りを行っている。また、人・法流・旧蔵寺院等でグループ分けした典籍群の研究を行っていく方針を立て、各人テーマに添った調査を行っている。随心院では、貴重典籍のデジタル保存を先行させ、撮影書目の選定と撮影を行っている。尚、『識語集成稿』は次年度より本格的に取り組むが、現在より効率的調査と成果公表を目指した、調書入力フォームやデータベースソフトの開発を進めている。安住院では、これまで行ってきた仮目録作成作業及び全冊撮影作業を継続して遂行した。また、貴重な古筆切れ資料については、海野圭介氏の現物調査により、約半数ほどの細目調書を作成している。如上、3寺院での活動は、これまでの調査を維持しつつ、次年度以降の調査・研究の基礎となるものである。また、本課題では文化財の保護及び調査結果の有機的統合と二次的活用の利便性向上を目指している。その為にデジタル撮影やデータベース作成技術の専門家との打ち合わせを重ねており、保存に適した画質での撮影や多種多様な典籍に対応できる入力フォーム作成、及び様々な形式のデータを統合したデータベース作成を進めている。研究課題2年目となる23年度は、調査寺院での活動を粛々と行った。特に善通寺の調査では、撮影を本格化させ、複製保存と画像の研究利用に資するデータの蓄積を順調にこなしている。併せて仮目録の補訂作業も進めている。更に、個々の関心に従って、研究・翻刻も進めているところである。また、安住院では前半期は撮影を中心に行っていたが、後半期はこれまで入力した目録の確認作業を中心に行った。23年度は随心院での調査は行わなかったが、既に撮影されている画像の整理を進めている。以上の基本となる寺院に関する活動は本研究の目的達成の為の基礎的作業であり、今後も同様の作業を進めていく事になろう。また、作業の効率化を進める為、及び本研究の目的の1つでもある、聖教調査研究のモデル形成に欠かせない、調書の電子テキスト化の作業も平行して行っている。入力フォームに関しては何度かの試作品を繰り返しながら、ほぼ固まりつつある。今後更に検索システムの作成にも着手していく予定であり、最終的にはネット公開を視野に入れて行っている。如上の活動は、複数寺院の経蔵比較という目的には欠かせないものであり、また今後多くの寺院調査を効率的に進める為のシステム作りでもある。聖教調査という点で言えば、無数の未調査寺院が存在しており、本研究で行う試行錯誤は今後の調査の在り方を示す重要な階梯となると考える。25年度は本科研の最終年度である。従って、これまで行ってきた各所での寺院調査に関する成果を可能な範囲で公表していく事、及び以後の調査の継続と展開を図る事を主眼に研究活動を行った。主な調査活動としては、随心院(京都市山科区)において5月に『別尊雑記』の調査・撮影を11日間、同じく7月に『伝授類聚鈔』の調査・撮影を10日間行った。これらは今後の当該分野における基本資料となるべく、近くPDF版電子書籍として公開する。安住院(岡山市)では年間18日間の調査を行った。中でも「安住院特別展観」を中世文学会(10月)と同時開催し、これまでの調査で明らかとなった資料群を広く学会に初公開した。西福寺(京都府綴喜郡)に関しては寺内調査5日間、研究会2回を行い、神道潅頂資料を中心とした調査・撮影を行った。これらは平成26年夏に国文学研究資料館での資料展示、12月に仏教文学会でのシンポジウムが決定しており、そこで成果の一部を公開する。

その他、無動院(岡山県玉野市)では鉄眼版一切経の虫干し作業を主導し、後にその時注目された増吽僧正石棺に関する取材記事が山陽新聞(2014.1.19朝刊)に掲載されるに至った。国分寺(総社市)・覚城院(三豊市)は未だ聖教類の整理段階であるが、今後の目録化への準備を進めている。その他数ヵ寺を加えて、年間55日間の現地調査をおこない、資料の調査・撮影・保存に努めた。またその成果は資料展示や電子媒体化を中心に随時公開する。加えて、これら各所の寺院経蔵の実体を明らかにしていくことで、今日的経蔵の意義・役割、歴史的変遷・位相を捉える為に、基本データたる書誌の収集、項目の整理、複数寺院データの統合を行っている。研究課題3年目となる24年度は、成果の公開を視野に入れつつ、新たな作業と過去2年で行ってきた作業の精度をあげていく作業を並行して行った。また、今後予想される関連寺院への調査の発展を意識して、積極的に他寺院への基礎的調査も行った。主な活動は以下の通りである。・善通寺...仮目録の補訂作業を進めつつ、調書の抜けていた部分の再調査を行った。また、優先度の高い典籍から複製保存と研究利用の為のデジタル撮影を順調に行っている。個々の関心に従って、研究・翻刻も進めつつ、成果の蓄積を図った。・随心院...現地調査はせず、既に有る画像の研究利用や、善通寺に蔵される随心院関連聖教の収集などを行った。・安住院...未調査典籍の調書作成を行うとともに、既に目録化している部分の確認を行った。また安住院での初期の撮影は研究メモ程度のものが多かった為、優先度の高い典籍から、現状の複製保存に相応しい画質での再撮影を行っている。・その他の主な調査寺院...覚城院(香川県)では、今後の調査に備えた聖教函内及び典籍の虫払いと詰め直しを行っている。西福寺(京都府)では、神道関係書目録の作成と主要典籍の撮影を行っている。加えて、岡山県北にある寺院における典籍残存状況を把握する為の現地調査を行っている。随心院での作業が、寺院側の制限が厳しくなった分、他の2寺院での調査を優先させている為、やや送れている。補正予算の成立が遅れ予算削減の可能性があった為、最も動きやすい秋の調査が滞り、年明けに予定がずれ込み、人員の確保が不十分であった。25年度が最終年度であるため、記入しない。善通寺及び安住院の調査に関しては、予定通りに実行する事が出来ており、目録の補訂や撮影作業も順調に進んでいる。一方、遅れがちであった随心院に関しては、当初予定の識語集成続編に関する作業が行えなかった為、貴重典籍のデータ公開を目指す事にした。これに関する調査許可は得ることが出来たので、次年度での進展が期待出来る。その他関連寺院に関する基礎調査は、当初の予測以上に広がりと進展が見られる。従って全体としては順調に推移していると考えている。これまで同様に粛々と調査活動を続けていくということが基本である。ただし、基本と成る3寺院以外にも関連寺院に調査範囲を広げていく予定である。と同時により具体的な成果の公表に関しても、その頻度を上げていく事になろう。次年度は本課題研究の最終年度となる為、これまで行ってきた調査研究の成果を纏めていく事が中心となる。本課題の中心は資料調査である為、成果の公開も目録・画像・翻刻に力点を置いて行っていく予定である。個別の関連研究に関しては、これまでと同じく、適切な学会等で発表していくことを基本とする。