hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類病原体ゲノム情報を利用した網羅的エピトープマッピング

平成29年度は、マダイイリドウイルス(RSIV)のファージディスプレイライブラリー(RSIV-PDL)を使用し、抗RSIVモノクローナル抗体(M10)が認識するエピトープの同定を行った。M10を吸着したプロテインAビーズとRSIV-PDLを混合することで、M10が認識するファージクローンを濃縮した。ここから無作為に選択したいずれのクローンも、RSIVのlaminin EGF repeatincluding protein (LERIP)遺伝子の特定の領域を有していた。この領域がコードするアミノ酸配列を含んだ組換えタンパク質についてウエスタンブロット解析を行ったところ、LERIP中の特定の6アミノ酸残基がM10モノクロのエピトープであることを見つけた。M10はRSIV感染細胞表面に強く反応することが分かっている。養殖魚にLERIPに対する免疫を誘導することができれば、RSIV感染細胞の傷害が可能になると考えられる。すなわち、LERIPを利用した成分ワクチン開発に期待が持てる。今回、マウスで作製したモノクローナル抗体のエピトープマッピングにRSIV-PDLが有用であることが分かった。RSIV感染耐過魚の抗体が認識するエピトープの同定にもRSIV-PDLが利用可能であると考えられた。平成29年度は上述の通り、抗RSIVモノクローナル抗体(M10)のエピトープの同定を行うことで、作製したRSIV-PDLの有用性を確認した。さらに、魚類の抗体が認識するエピトープの同定を行うために、RSIV-PDLとRSIV感染耐過ブリ血清(n=3)を混合したのち、抗ブリIgMモノクローナル抗体を使用して血清中の抗体に結合するファージクローンを濃縮した。濃縮したファージからDNAを抽出し、RSIV由来のDNA断片をPCRによって増幅した。次いで、増幅したDNA断片について次世代シークエンスを行い、塩基配列情報(リード)を取得した。次年度は、取得したリードを病原体ゲノム配列上にマッピングし、エピトープをコードした領域を網羅的に推定する予定である。以上の内容はH29年度はじめに計画していた内容と一致し、計画通りに課題が進捗しているものと判断できる。魚類においても病原体の排除には特異抗体が重要である。また、抗体が認識するタンパク質やポリペプチドは成分ワクチンとして利用できる可能性がある。本課題では、血清中の抗体が認識する抗原の網羅的な同定に資する技術の開発を目的として研究を行った。魚類病原体のマダイイリドウイルス(red sea bream iridovirus : RSIV)または冷水病原因菌Flavobacterium psychrophilumのゲノム全体を網羅したファージディスプレイライブラリーを作製し、それぞれの病原体で免疫した試験魚の血中抗体と反応するファージを親和性選択により濃縮した。
タイ企業との共創による日本中小企業の発展と組織・産業集積への影響プロセスの解明

第1に、タイにおけるローカル企業がより付加価値の高い日本市場への販路開拓を実現しようとすることが、日本の中小企業のタイでの事業展開のきっかけとなる。第2に、日本の中小企業の海外事業活動は、1つには、産業集積内の中小企業が海外事業活動の可能性(中小企業家が海外志向性)を得たこと、またもう1つには、自社が立地する産業集積地域の重要性を産業集積内の中小企業があらためて認識したこと、という2つのプラスの影響を日本の産業集積にもたらす。第3に、日本国内外における外国人労働者の雇用が、海外事業展開および日本の組織変革の影響という一連のプロセスをもたらす。本研究は、日本の産業集積地域に立地し、かつタイに進出する中小企業を対象に、1)自社の発展プロセスの観点から、海外事業展開に伴う現地ローカル企業との関係構築とその成果を、また2)その関係構築に伴う、日本の拠点組織および立地する産業集積地域に与える影響プロセスを明らかにし、仮説構築(理論化)を試みることを目的としている。上記の2つの研究課題のなかで、1)の検討課題では、おもにインタビュー調査による質的データを基にしたケース・スタディにより検討を進めた。それにより、タイにおけるローカル企業が、より付加価値の高い日本市場への販路開拓を実現していくためには、日本のものづくり中小企業の技術力を活用していくことが必要であるとの判断から、積極的に自身のサプライヤー・システムに日本のものづくり中小企業を参画させようとしており、これが日本のものづくり中小企業のタイでの事業展開のきっかけの1つにになっていることを明らかにした。また2)の検討課題では、日本のものづくり中小企業の海外事業活動は、1つには、産業集積内のものづくり中小企業が海外事業活動の可能性(中小企業家が海外志向性)を得たこと、またもう1つには、自社が立地する産業集積地域の重要性を産業集積内のものづくり中小企業があらためて認識したこと、という2つのプラスの影響を日本の産業集積にもたらしたことを明らかにした。以上みられるケース・スタディから得られた含意は、あまり知られていない中小企業の海外事業展開およびそれによる産業集積への影響のそれぞれのプロセスにかかる発見事実ではあるが、そのプロセスは多様であるとも考えられる。さらにケース・スタディを重ね、それらの多様なプロセスを明らかにしていく必要性が残されている。本研究は、タイでのインタビュー調査より得らえた質的データに基づくケース・スタディを研究方法の中心に据えているが、タイ経済の不調により、日本およびタイのローカル企業の経営者に対するインタビュー調査が次第に難しくなってきている。また学務などもあり、出張それ自体ができにくい状況になってきた。これらの理由および、当初予定していたアンケート調査の設計もできていないという理由から、現段階では、研究の進捗状況は、やや遅れていると言わざるを得ない。上記の2つの研究課題に関連して、本年度は、昨年度までに行った研究の成果を各地で報告した。この報告テーマは、とくに最低賃金の改定とBOI(タイ国投資委員会)による外資誘致策の転換についてである。日本の中小企業にとって、これからタイに進出しようとする場合には、これら2つの制度転換について適応可能な能力をもつ(発展する)中小企業でなければならないことを強調した。また、本年度は、日本国内の産業集積地域における研究先の開拓を、当該地域の研究者の協力を得ながら進めた。さらに研究方法としてのケース・スタディの分析方法の精緻化の検討を行った。後にも記すように、本年度は、タイのプミポン国王がご逝去された(2016年10月13日)ことに伴い、国内での事業活動が低迷する恐れもあり、タイへの訪問調査を延期した。この影響もあり、本年度にはタイでの現地調査がまったく実施できなかった。したがって現地調査を重視する本研究の上記の2つの研究課題のどちらについても、本年度は十分に検討することができなかった。しかし調査対象先は多く開拓することができており、次年度(最終年度)での検討の深化につながると期待できる。先にも記したように、本年度は、タイのプミポン国王がご逝去されたことに伴い、国内での事業活動が低迷する恐れもあり、タイへの訪問調査を延期した。また本務校で執行部に急遽入閣せざるをえない状況となり、執行部業務に合わせた講義設計をしておらず、3日以上の出張ができない状況となった。これらの影響から、本年度にはタイでの現地調査がまったく実施できないばかりか、大規模な調査内容の設計がほとんどできなかった。以上の理由から、研究の進捗状況は遅れていると言わざるをえない。

本年度は、本研究の最終年度であったが、昨年度にタイのプミポン国王がご逝去されたことによりタイでの訪問調査が実現できなかったことから、タイだけでなく、タイの周辺国であるカンボジアを拠点に、タイプラスワンの経営実践にかんする調査活動と、タイを含む東南アジアに製造拠点を有する日本の中小企業を対象に、上記の2つの研究課題に関連した調査活動の2つの調査活動をおもに行った。具体的には、前者については、カンボジアとタイの国境地域であるポイペトにタイプラスワンとして製造拠点をかまえようとする、名古屋の中小ものづくり企業を対象に、調査活動を行い、その展開プロセスを考察した。この研究成果は、同志社大学人文科学研究所『社会科学』に「中小ものづくり企業による国際化とタイプラスワンの経営実践ーカンボジア・ポイペトにおける事業展開をケースとしてー」というタイトルで公開される予定である。また、後者については、東南アジアに製造拠点を有する中小ものづくり企業を対象に、とくに外国人労働者との接点から、現地での製造拠点の設立、その後の日本の組織変革の影響という一連のプロセスについて考察した。この研究成果は、一般財団法人商工総合研究所『商工金融』に「ものづくり中小企業とインターナショナライゼーションー日本の中小企業における『ヒト』の国際化ー」というタイトルで公開された。またそのテーマに関連した内容で、日本中小企業学会にて理論的視座を踏まえ、学会報告を行った。第1に、タイにおけるローカル企業がより付加価値の高い日本市場への販路開拓を実現しようとすることが、日本の中小企業のタイでの事業展開のきっかけとなる。第2に、日本の中小企業の海外事業活動は、1つには、産業集積内の中小企業が海外事業活動の可能性(中小企業家が海外志向性)を得たこと、またもう1つには、自社が立地する産業集積地域の重要性を産業集積内の中小企業があらためて認識したこと、という2つのプラスの影響を日本の産業集積にもたらす。第3に、日本国内外における外国人労働者の雇用が、海外事業展開および日本の組織変革の影響という一連のプロセスをもたらす。公務が日に日に多くなっており、海外出張ができにくい状況にあるが、夏から秋にかけた時期にまとまった日にちを確保し、海外出張を実現したい。2016年度には、出張が実現したさいにはさらにケースを収集するとともに、2015年度にすると計画されていたアンケート調査の設計と実施を実現したい。最終年度を迎える次年度には、これまでできないでいたアンケート調査の設計を行うとともに、定期的にタイでの現地調査を行う。本務校での執行部業務に合わせた講義設計を行い、週末あたりに出張しやすい状況となっている。中小企業論本研究の研究方法の特徴の1つは、国外(タイ)での現地調査である。しかしながら、先にも記したように、本年度は、タイのプミポン国王がご逝去されたことに伴い、国内での事業活動が低迷する恐れもあり、タイへの訪問調査を延期した。また本務校で執行部に急遽入閣せざるをえない状況となり、執行部業務に合わせた講義設計をしておらず、3日以上の出張ができない状況となった。これらの影響から、本年度にはタイでの現地調査がまったく実施できないばかりか、大規模な調査内容の設計がほとんどできなかった。このため、次年度使用額が生じることになった。次年度には、3か月に一度程度の頻度で、タイへ訪問し、現地に進出する日本の中小企業および現地のローカル企業に対して継続的なインタビューを行う。
「π中間子の重力形状因子はJ-PARCで観測できるか？」のＱＣＤに基づく研究

QCDのエネルギー・運動量テンソルのハドロン行列要素は、ハドロンと重力子との相互作用を決定し重力形状因子と呼ばれる。重力形状因子は、ハドロン内部での圧力の分布やハドロン深部環境下でクォーク、グルーオンが感受する力の“ずれ応力"の分布をも表現し、ハドロンがクォークとグルーオンの非摂動効果によってどのように形づくられているかに対して新しい視点を与える量である。J-PARCの2次π中間子ビームをπ中間子の“標的代わり"にした散乱データからπ中間子の重力形状因子検出が可能かどうか理論研究を行う。また、そのデータによって、物質深部の構造・安定性についての新しい視点・理解として何が目指せるのか解明する。
東南アジアの在来農具と農法展開に関する研究

本研究は農具と農法を中心にして,東南アジアの農業技術の歴史的変遷過程や技術的特質並びに現地適応性に関する調査を行ない,適正技術のあり方に関する学術的基礎資料を学際的立場から得ようとした.現地調査は1986年8月9月にタイおよびマレーシアにて実施された.タイではチェラロンコン大学,カセサート大学およびコンケン大学の協力を得,またマレーシアではマレーシア農科大学の全面的協力を得た.また1987年10月には調査総括の一環として実施したセミナーにタイの現地研究分担者タムロン・プレンプリディを招へいし,在来農具と適正技術との関りにつき現地の立場からの見解を求めた.研究成果の概要を以下に列挙する.1.在来農具についてはタイ,マレーシアにおいて耕うん,代かき,田植え,除草管理,収穫,加工,調製に用いられるものにつき調査・分析した.比較的大きなものは写真撮影と主要諸元の測定,小型のものはスケッチによる作図を行なった.またその機能,作業方式等につき現地調査と聞き取り調査を行なった.これをもとに在来農具の各種自然環境や作物への適応性につき分析した.2.また在来農具の代表的なものを持ち帰り鳥取県工業試験場において各種金属組織試験を実施し,それらの材料と製法につき分析し技術レベルを明らかにした.3.さらにタイの現地条件に適応し,いくつかの利点を有する伝統的プラウの形態的特質を設計工学的データとして整理した.これらのデータに基づき新しい改良プラウの設計開発にコンピュータデザインシステムの導入を試みた.このシステムの実用化についてはカセサート大学との共同研究を進めつつある.4.農法展開を見ると,タイとマレーシア両国とも伝統的農法は急速に新しい技術に取って代られつつあるが,その技術的変遷過程には顕著な差異が見られる.大きくは伝統的に米生産が経済の重要位置を占めるタイでは,農具や農作業の中に地域の自然環境に適応した様々の伝統的技術や工夫が見られ新しい技術の中にそれらの影響が色濃く反映している.一方マレーシアにおいては稲作の歴史は古いものの自然的・社会的環境からプランテーション農業が中心に進んだため,すでに工業化がかなり進み労働力の不足と相まって一挙に近代農業技術の移転が進みつつあるといえる.5.タイにおける特徴としては現地開発技術が地域性と自然環境に適応しつつ多様化していることである.また耕うん作業や収穫作業についても比較的豊富な労働力を生かし得る適正技術の確立が進んでいる.とくに安価な現地製の各種プラウが普及しており,これは大型トラクタ用ディスクプラウからティラー用プラウ,畜力用プラウや各種代かき用機具と多岐にわたっている.収穫については北部や東北部においてはマイピープと呼ばれる脱穀用手農具による打穀が行われている一方,中央平原を中心に国産の投げ込み式スレッシャーが普及している.6.マレーシアにおける農法展開の特徴はタイの多様化とは対照的にむしろ均一化であり,特定稲作適地における省力化を目指した技術移転である.すなわち耕うんにおける日本型ロータリー耕うん方式の導入と収穫作業における欧米型大型コンバイン並びに大型乾燥加工施設の設置である.当然伝統的稲作農具は姿を消しつつある.一方水田のかんがいについては急速に近代的会工かんがいへと進み同時に圃場での排水改良の必要性が高まっている.すなわち排水問題は海岸線近くの低平地に位置する水田土壌の粘性質と排水先である中川河川の未整備という二つの要素を抱えている.とくに二期作導入の場合収穫と代かき・田植えが同時進行するため排水改良は新らたな課題であり,学理的基礎作業としては当地のスコール性降雨の水文流出解析が今後必要といえる.本研究は農具と農法を中心にして,東南アジアの農業技術の歴史的変遷過程や技術的特質並びに現地適応性に関する調査を行ない,適正技術のあり方に関する学術的基礎資料を学際的立場から得ようとした.現地調査は1986年8月9月にタイおよびマレーシアにて実施された.タイではチェラロンコン大学,カセサート大学およびコンケン大学の協力を得,またマレーシアではマレーシア農科大学の全面的協力を得た.また1987年10月には調査総括の一環として実施したセミナーにタイの現地研究分担者タムロン・プレンプリディを招へいし,在来農具と適正技術との関りにつき現地の立場からの見解を求めた.研究成果の概要を以下に列挙する.1.在来農具についてはタイ,マレーシアにおいて耕うん,代かき,田植え,除草管理,収穫,加工,調製に用いられるものにつき調査・分析した.比較的大きなものは写真撮影と主要諸元の測定,小型のものはスケッチによる作図を行なった.またその機能,作業方式等につき現地調査と聞き取り調査を行なった.これをもとに在来農具の各種自然環境や作物への適応性につき分析した.2.また在来農具の代表的なものを持ち帰り鳥取県工業試験場において各種金属組織試験を実施し,それらの材料と製法につき分析し技術レベルを明らかにした.3.さらにタイの現地条件に適応し,いくつかの利点を有する伝統的プラウの形態的特質を設計工学的データとして整理した.これらのデータに基づき新しい改良プラウの設計開発にコンピュータデザインシステムの導入を試みた.このシステムの実用化についてはカセサート大学との共同研究を進めつつある.

4.農法展開を見ると,タイとマレーシア両国とも伝統的農法は急速に新しい技術に取って代られつつあるが,その技術的変遷過程には顕著な差異が見られる.大きくは伝統的に米生産が経済の重要位置を占めるタイでは,農具や農作業の中に地域の自然環境に適応した様々の伝統的技術や工夫が見られ新しい技術の中にそれらの影響が色濃く反映している.一方マレーシアにおいては稲作の歴史は古いものの自然的・社会的環境からプランテーション農業が中心に進んだため,すでに工業化がかなり進み労働力の不足と相まって一挙に近代農業技術の移転が進みつつあるといえる.5.タイにおける特徴としては現地開発技術が地域性と自然環境に適応しつつ多様化していることである.また耕うん作業や収穫作業についても比較的豊富な労働力を生かし得る適正技術の確立が進んでいる.とくに安価な現地製の各種プラウが普及しており,これは大型トラクタ用ディスクプラウからティラー用プラウ,畜力用プラウや各種代かき用機具と多岐にわたっている.収穫については北部や東北部においてはマイピープと呼ばれる脱穀用手農具による打穀が行われている一方,中央平原を中心に国産の投げ込み式スレッシャーが普及している.6.マレーシアにおける農法展開の特徴はタイの多様化とは対照的にむしろ均一化であり,特定稲作適地における省力化を目指した技術移転である.すなわち耕うんにおける日本型ロータリー耕うん方式の導入と収穫作業における欧米型大型コンバイン並びに大型乾燥加工施設の設置である.当然伝統的稲作農具は姿を消しつつある.一方水田のかんがいについては急速に近代的会工かんがいへと進み同時に圃場での排水改良の必要性が高まっている.すなわち排水問題は海岸線近くの低平地に位置する水田土壌の粘性質と排水先である中川河川の未整備という二つの要素を抱えている.とくに二期作導入の場合収穫と代かき・田植えが同時進行するため排水改良は新らたな課題であり,学理的基礎作業としては当地のスコール性降雨の水文流出解析が今後必要といえる.
バクテリアセルロースを用いた疎水性セルロース膜および高機能性無機複合材料の開発

超微細繊維であるバクテリアセルロースのナノファイバーを用いて、疎水性のセルロース膜および無機化合物との複合化による高機能性材料を開発することが本研究の目的で1ある。最初にバクテリアセルロースのナノファイバーを作製するため、酸加水分解やボールミルを用いたナノファイバー化を検討した。その結果、80°C、50%硫酸による加水分解処理において、(200)面、(11-0)面の結晶サイズはほとんど減少しない。これに対して、(110)面の結晶サイズは2割程度減少することが明らかとなった。これは(110)面問で形成されている水素結合と関係しているためと考えられる。また、160°C、60%硫酸による加水分解処理においては(110)面の結晶サイズの減少はあまり認められなかった。このことから、硫酸加水分解処理には処理温度を高くする方がより有効であり、この方法により5nm程度のセルロース結晶が得られることが明らかとなった。一方、ボールミル粉砕処理では、使用しているメノウ容器が削られ、その微粉末が大量に混入する。このため、この方法によるナノファイバー化は適切な方法でないことが明らかになった。次に、最近実用化の段階に達している色素増感型太陽電池の基板材料へのバクテリアセルロースの可能性について検討した。バクテリアセルロースは培養過程で膜を形成するため、酸化チタン粉末を培養液中に分散させ、バクテリアセルロース/酸化チタン複合膜を作製した。しかしながら、酸化チタンの光触媒作用により、セルロースが分解され、複合膜の強度が著しく低下することが分かった。この点の改良を検討中である。最後に、バクテリアセルロースとパルプセルロースの塩酸加水分解法によるナノファイバーの作製し、これらのナノファイバーを8%苛性ソーダに溶解させた後、いろいろな有機溶媒にキャストし、疎水性セルロース膜作製の可能性を検討した。しかし、今回は顕著な結果を得ることはできなかった。酸加水分解により得られるナノオーダーレベルのバクテリアセルロースファイバーは容易に苛性ソーダに溶解する。そこで、超微細繊維であるバクテリアセルロースの酸加水分解や機械的処理により得られるセルロースナノファイバーを用いて、疎水性のセルロース膜および高機能性無機化合物との複合化による新規な材料を開発することが目的である。今回、ナノサイズに近い一定の長さに調整するため、硫酸による酸加水分解の方法とミルを用いた機械的方法により行った。硫酸加水分解処理については、これまでに明らかにした酸加水分解温度(50°C-100°C)、処理時間、硫酸濃度(40%-60%)の実験条件を用い、これらの因子とバクテリアセルロースの分子量、繊維長、結晶サイズとの関係について検討した。機械的粉砕処理については処理条件についてまず検討した。硫酸加水分解は80°C、50%硫酸水溶液中、処理時間を1時間から12時間と変えて、行った。得られたミクロクリスタルについて、粉末X線回折を行い、Scherrerの式より結晶サイズを計算した。ボールミル粉砕処理は450rpmで10分粉砕、10分停止を繰り返し、2時間から8時間行った。(200)面、(110)面の結晶サイズはこの条件下の硫酸処理ではほとんど減少しない。これは面間で形成されている水素結合と大きく関係しているためと考えられる。一方、ボールミル粉砕処理では使用しているメノウ容器の微粉末が大量に混入することがわかった。セルロースと分離する方法を確立させるか、粉砕処理容器を変えることが必要である。

超微細繊維であるバクテリアセルロースのナノファイバーを用いて、疎水性のセルロース膜および高機能性無機化合物との複合化による新規材料をそれぞれ開発することが本研究の目的である。今年度は特に酸加水分解法によるナノファイバーの作製方法について検討した。昨年に引き続き、硫酸加水分解法によるナノセルロースファイバーの作製を行い、加水分解温度、処理時間、硫酸の濃度(40%-60%)とバクテリアセルロースの結晶サイズとの関係を検討した。昨年度の硫酸加水分解は80°C、50%硫酸水溶液中、処理時間を1時間から12時間と変えて、行った。今年度は硫酸加水分解を60°C、60%硫酸水溶液中および50°C、40%硫酸水溶液中で行った。得られたミクロクリスタルについて、粉末X線回折測定を行い、Scherrerの式より結晶サイズを計算した。その結果、昨年の80°C、50%硫酸水溶液処理の場合と同じく(200)面、(110)面の結晶サイズはほとんど減少せず、(110)面の結晶サイズは同じように多少減少した。このことから、繊維方向にランダムに存在すると考えられるバクテリアセルロースの結晶はほとんど加水分解されず、加水分解は結晶化していない乱れた部分で生じていると考えられる。また、硫酸加水分解では得られたミクロクリスタルに硫酸塩が多少残存する。そこで、よりよいミクロクリスタルを得るために、塩酸による加水分解についても検討を行っている。一方、最近実用化の段階に達している色素増感型太陽電池の基板材料としての可能性について検討した。バクテリアセルロースは培養過程で膜を形成するため、酸化チタン粉末を培養液中に分散させ、バクテリアセルロース/酸化チタン複合膜を作製した。しかし、酸化チタンの光触媒作用により、セルロースが分解され、複合膜の強度が著しく低下した。この点に関する改良を、現在検討中である。今年度は塩酸加水分解法によるバクテリアセルロースのナノファイバーの作製と、パルプセルロースを用いた塩酸加水分解によるナノファイバーの作製をまず検討した。次に、これらを用いたセルロース膜の作製を試みた。加水分解実験は4mol/l塩酸400mlに各種セルロース5gを加え、80°C、超音波下で行い、15000rpmと3500rpmの遠心分離により回収した。また、セルロース膜の作製は8%苛性ソーダに溶解させ、いろいろな有機溶媒にキャストして行った。バクテリアセルロースの塩酸加水分解では3500rpmの低回転で加水分解物がほとんど回収され、硫酸加水分解ほど加水分解が進行しないことがわかった。そこで、パルプを用い同条件で、加水分解実験を行った。この結果、塩酸加水分解において、超音波処理をしない場合は、加水分解物が凝集し、3500rpmでほとんど回収される。
一般病棟における終末期がん患者のスピリチュアルペインに対する看護の検討

1.一般病棟における終末期がん患者のスピリチュアルペインの実態調査1)目的:一般病棟に入院する終末期がん患者のスピリチュアルペインの実態を明らかにする。2)研究方法:<対象>予後が6ヶ月以内と予想される20歳以上のがん患者で、がんであることを告知されており、意識が清明で、会話が苦痛とならない身体的・心理的状態の患者のうち、研究の目的と倫理的事項について文書を用いて説明し、同意が得られたもの。<調査内容>過去の人生の意味付け、現在の状況の意味づけ、未来の状況への認識や感情、他者との関係についての認識や感情、価値観について、患者の背景。<調査方法>対象者の受け持ち看護師として看護援助を行いながら、調査内容に関連する対象者の言動、表情,態度、周囲の状況等を参加観察し、フィールドノートに記載する。また、対象者に調査内容に基づく半構成質問紙を用いた面接を行う。さらに、看護記録、診療記録より、対象者の背景や説明内容、患者の様子や言動についての資料を得る。<場所>都市近郊の大学病院。<分析方法>個別分析では、フィールドノート、面接の逐語録から、スピリチュアルペインを表すと考えられる部分を抽出し、意味を損ねないよう簡潔な文章に表し、意味内容が類似するものを集め、スピリチュアルペインとしての意味内容を表す一文で表現し、コードとする。全体分析では、個別分析で得られた全対象者のコードを、類似するもので集め、共通する意味内容を最もよく表す言葉で表現し、表題とする。3)結果:得られた表題のうち、特に一般病院に特徴的と考えられるスピリチュアルペインとして、世話になっていることにひけめを感じ遠慮するつらさ、自分の気持ちより治療が優先されるつらさ、人の手を借りることによる自己尊重の低下、不本意な手助けも受け入れざるをえないつらさ、自分の身体が自由にならないいらだち、治療の合併症に関連した医療者への怒り、などが明らかになりつつあるが、現在調査続行中である。1.一般病棟における終末期がん患者のスピリチュアルペインのインタビューガイド作成1)文献検討関連文献を検索し、スピリチュアルペインを明らかにするための指標を明らかにした。まず、国内外のスピリチュアリティに関連する52文献を調査した。その結果、日本人のスピリチュアリティの構成要素として、心の平安を保つこと、内的な強さ、他者に愛着をもつこと、人生の意味、生きていく上での規範などがあり、スピリチュアリティの指標として、自己に対する認識や感情(今の自分に対する感情、現在の自分の受容の程度、理想の自分と現在の自分との差)、自己の存在価値(自分が必要とされていると感じること)、過去の人生の意味づけ(意味のあることをしてきたと感じること、すべきことをしてきたと感じること、罪責感)、現在の状況の意味づけ(病気や苦痛の意味、不公平感)、生きる目的や生き甲斐(現在の目的や目指すもの)、希望や自己実現を果たす意欲(願いを叶えたいと思う程度)、超越的存在や超自然的なものとのつながり(自分と自然や見えない力とのつながり)、などが示唆された。2)インタビューガイドの作成文献検討で抽出された指標を元に、スピリチュアルペインを明らかにするインタビューガイドを作成した。各指標毎に以下の内容に関する質問をし、回答から、対象者が、不安、恐怖、怒り、悲しみ、寂しさなど、不快な感情を感じている内容を抽出して「スピリチュアルペイン」とする。
全ゲノムスキャンによる内因性精神病の感受性遺伝子群の同定

我々は当該研究期間内に統合失調症家系を130家系、総勢420人のサンプルを収集し、全ゲノムを5cM(染色体6番、11番、18番、22番)ないし10cM密度(それ以外の染色体)のマイクロサテライトマーカーを用いてfamily-based association scanを行った。そして染色体9番、11番、15番、16番、18番に有意なP値を認めた。染色体11q13.3番に一番強い関連を認めため、周辺を高密度タイピングしたところcholine kinase遺伝子近傍が感受性部位の候補としてあがった。染色体18番短腕の18p11領域(14Mb)についても16個のマーカーを追加して調べた。その結果、C18orf1という遺伝子由来のマーカーD18S852と6409T>C、およびその遺伝子から約20kb動原体よりのマーカーD18S40で有意な結果を得た。そこで別途収集したunrelated統合失調症患者約200名、unrelated対照者200名のサンプルを用いてtwo-locusハプロタイプ解析を行ったところ、D18S852-6409T>CでP=0.00001を得た。これらの結果は、C18orf1上あるいはごく近傍に統合失調症の感受性変異があることを示唆した。C18orf1は我々が以前クローニングした脳に発現する遺伝子で、タイプIb膜タンパクである。以上の結果から、ゲノム上に日本人で統合失調症の発症に影響を及ぼすいくつかの候補領域、および候補遺伝子を見いだすことができた。今後は、さらに多くのサンプルを収集し遺伝学的確認作業をすると共に、候補遺伝子の機能解析を行っていくことが重要と考えられる。本研究の目的は、内因性精神病(精神分裂病、感情病)の発症に関与する遺伝子群を系統的に探索することにある。(1)精神分裂病に関しては、家系を用いて各マーカーの伝達様式を調べる全ゲノムassociation scanningを目指している。このための家系を119家系、総勢357人収集した。染色体5,6,9,10,17番に関しては10cM密度のマイクロサテライトマーカーによるジェノタイピングが終了した。染色体11番と18番に対しては5cM密度のタイピングが終了した。これらのうち染色体18番のデータはTDT/S-TDTによる解析も終了し、短腕から動原体にかけて位置するD18S53とD18S56のマーカーで有意なP値を得た。この領域から我々はmyo-inositol monophosphatase 2(IMPA2)という新規遺伝子をクローニングしたが、この遺伝子の突然変異スクリーニングを行った結果合計10個のSNPs(single nucleotide polymorphisms)を同定した。このうち3個のSNPsを用いて分裂病群と正常群で関連研究を行ったところ3つとも分裂病に有意な関連が認められた。今後の分裂病研究は、a)IMPA2遺伝子のSNPsの関連が分裂病家系を用いたTDT/S-TDT解析で再現されるか調べる、b)IMPA2遺伝子周囲から高密度マーカーを単離し分裂病家系で系統的に感受性領域を絞って行く、c)他の染色体のゲノムスキャンも精力的にすすめる、の3点を遂行していく。(2)感情病も家系収集を目指しているが、研究期間内に確実に達成できる目標として動物モデルからのアプローチも取り入れた。我々はラットで効率よく学習性無力を作成するのに成功した。学習性無力はうつ状態の慢性生理学的変化を解明するのに適している。学習性無力ラットと対照群ラットから脳を切り出し、RNAを抽出してgene chipを用いて大規模に遺伝子発現を比較した。その結果両群で2倍以上発現レベルの異なる遺伝子を80個近く同定した。

今後は、a)発現レベルに差のある遺伝子の脳内分布をin situ hybridizationを用いて調べる、b)機能上重要な遺伝子につきヒトでのオルトローグ遺伝子の突然変異スクリーニングをして、見いだされた多型を用いてヒト感情病での関与を調べる、の2点を目標とする。精神疾患については人種特異的な疾患感受性座位及び疾患遺伝子の存在も考えられるが、本邦での連鎖解析・連鎖不平衡マッピングの報告は未だなく、研究上の大きな支障となっている。本研究では内因性精神病(精神分裂病、感情病)の発症に関与する遺伝子群をこれらの手法を用いて系統的に検索することを主目的とした。精神分裂病に関しては、患者及びその家族から成る130家系、総勢420名を収集し、全染色体領域を10cM密度で網羅する420マーカーを用いて連鎖不平衡マッピングを行い、すべて終了した。有意な結果を得た領域のうち、18p11.2については3Mbp以内の領域について高密度マーカーによるdense mappingを行った。そして、我々が以前クローニングしたIMPA2及びその近傍のC18orf1についてはSNPs解析及びハプロタイプ解析を行い、有意な結果を得た。今後は、この結果の再現性を確認するとともに近傍に存在する他の遺伝子の特定と検討を行い、最終的な機能的変異の同定を目指す。その他の染色体に関しても2ヵ所で強いピークを検出しており、高樒度マーカーを使用しての座位の絞込みとその領域に存在する遺伝子についての検討を行っている。感情病に関しては、共同研究を行っている米国NIMHから提供を受けた家系を用いて、遺伝子座位の絞込みと候補遺伝子の変異スクリーニング/関連研究を行っている。既に、DUSP6、ADCY9の2つの候補遺伝子については結果を報告した。また、もうひとつのアプローチとして感情障害のモデル動物である学習性無力ラットを用いて、約8,000の遺伝子についてgene chipによる大規模な解析を行い、モデル動物と対照群とで発現レベルの異なる80個ほどの既知・未知の遺伝子を得た。さらに、これらを類縁遺伝子群への分類、樹状図を作成しての系統的な解析を行い、包括的な遺伝子変化の解明を行った。我々は現在までに130家系、総勢420人の統合失調症サンプルを収集し、全ゲノムを5cM(染色体6番、11番、18番、22番)ないし10cM密度(それ以外の染色体)のマイクロサテライトマーカーを用いてfamily-based association testで解析した結果、染色体9番、11番、15番、16番、18番に有意なP値を認めた。本年度は、染色体18番短腕の18p11領域(14Mb)に絞ってさらに16個のマーカーを使って調べた。その結果、C18orf1という遺伝子由来のマーカーD18S852と6409T>C、およびその遺伝子から約20kb動原体よりのマーカーD18S40で有意な結果を得た。次に、別途収集したunrelated統合失調症患者約200名、unrelated対照者200名のサンプルを用いてtow-locusハプロタイプ解析を行ったところ、D18S852-6409T>CでP=0.00001を得た。
動的養浜の発想に基づく自己生成的サンドスケープ（砂景）の創造

最終年度においては、海岸における竹ずによる従来の堆砂垣の施工現場を調査し、また従来の竹ずを用いた新たな堆砂垣デザインの検討を行う。また、京都の寺社庭園を視察し、伝統的な竹垣を調査し、その活用の可能性の検討を行う。さらに、海岸の環境問題を抱える世界的景勝地であるフランス、モン・サン・ミシェルで、その景観を保持する対策状況を視察し、また庭園史上重要なバロック式庭園をパリ周辺で視察し、その幾何学的ランドスケープデザインの手法、考え方を収集する。国内においても、引き続き厳島神社、松島等の沿岸の歴史的景勝地において、保全対策だけではない海岸の景観、その美学的環境対策事業を視察。今年度の後半では、これまでのリサーチをもとに様々にスタディしてきた新たな堆砂装置のデザインを検討し最終案を決定した上で、5分の1のモデルによりデザイン検討、その後、原寸大モックアップの制作を行う。最終案は400mmX400mmX1200mmの木製ボックスを縦横4体構成して組み立てられる可変的、仮設的装置となる。この装置を5組、景観と機能を考慮しつつ異なる構成で海岸に配置し、その堆砂装置自身の作り出す風景の効果、風による堆砂の様子、さらに、装置のビーチファニチャーとしての可能性の実験を行なった。海岸での実験の様子は、ドローンによる空撮、360度カメラによる広範囲の撮影等、様々な撮影機材を用いて記録し事後的に実験結果の分析を行った。今年度は、研究初年度として、テーマである新たな養浜手法による新たなランドスケープデザイン構想のために、主に浸食、砂浜減少の実態とその対策事例を国内にて調査し、また文献資料により海岸浸食対策情報蒐集、砂の物理特性や砂浜の動的特性の理解に努めた。計画1:「研究対象地域海岸調査」。まずは現在の砂浜の状況を把握するために、ドローン空撮、地上動画、静止画撮影等多角的な視点による現況の観察、記録作業を実施した。実施場所は、神奈川県小田原市小田原海岸、大磯町大磯海岸、茅ヶ崎市茅ヶ崎海岸、藤沢市辻堂海岸となる。計画2:「国内砂浜保全実例調査」。国内有数の景勝地でありながらその砂浜減少による景観破壊の深刻な問題を抱える地域、そこでの養浜対策を現地調査した。調査場所は、静岡県静岡市清水海岸(三保の松原)、静岡県浜松市中田島砂丘、京都府宮津市宮津港海岸(天橋立)となる。特に、中田島砂丘では、大規模な堆砂垣の作り出す景観、また天橋立では、一定間隔で配置された小規模の消波堤が作り出す景観を、養浜効果を伴った自然と人工が協働するランドスケープデザインの発想の肯定的事例として確認。計画4:「風洞実験装置製作」。実験室内にビニールハウスを設置し、ブロワーによる風力で飛砂、堆砂の簡易風洞実験装置を製作し、様々なタイプの堆砂垣がどのような堆砂の形状を作り出すかの実験を始めた。その他:29年度に計画していた流体シミュレーションソフトによる砂の動きの分析実験作業を開始した。28年度の研究計画3、「海外の砂浜保全事例調査」は行えなかったが、国内の調査、29年度に計画している実験作業の準備と着手が行えた。研究2年目にあたる今年度は、初年度に引き続き、国内の海岸侵食とその対策事業の調査(浜松市沿岸防潮堤整備事業)を、さらに堆砂垣デザイン、そのランドスケープデザインへの活用のために、伝統的な竹垣のデザイン、それが作り出す景観を京都市の多くの庭園(修学院離宮、桂離宮、西芳寺、銀閣寺、南禅寺、龍安寺等)にて調査した。また研究対象地域である湘南海岸では、レーザー測量機による現状データ収集、船舶による海上からの視察調査、堆砂垣設置工事視察調査を実施。新たな堆砂垣のモデル実験としては、実験室内にて前年度制作の風洞実験室を用い開口部の大きさ、形、量を変えた面材を作り、様々な配置でブロワーが起こす風によってどのように砂の形象が変化するかを検証。さらに、開口密度を変えた複雑な格子文様の面材モデル実験も行った。また、球体や直方体といった立体をブロックとして様々なデザインで積層、配置し、同様に風力が作る砂の形象を検証。VR空間内でのそのデザイン検討も行った。さらに、研究対象海岸にて、数百の土嚢袋に海岸の砂を詰め階段状に積み上げる新たな堆砂装置の制作設置実験を複数タイプ行った。それは同時に海岸を楽しむ人々のための休息のための装置となりうるかも同時に検証した。また、MDF板をレーザーカッターで加工した複雑な格子を持つ面材を組み合わせたを新たな堆砂垣デザインの設置実験も実施。そこでは、格子が砂浜に落とす影の景観、さらに照明装置を組み込み、夜間における海岸の景観デザインへの効果も検証した。様々な調査、実験の結果を踏まえた上での、新たな堆砂装置の最適案を未だ絞り込めず、その設計作業が遅れているため。

国内においても、引き続き厳島神社、松島等の沿岸の歴史的景勝地において、保全対策だけではない海岸の景観、その美学的環境対策事業を視察。今年度の後半では、これまでのリサーチをもとに様々にスタディしてきた新たな堆砂装置のデザインを検討し最終案を決定した上で、5分の1のモデルによりデザイン検討、その後、原寸大モックアップの制作を行う。最終案は400mmX400mmX1200mmの木製ボックスを縦横4体構成して組み立てられる可変的、仮設的装置となる。この装置を5組、景観と機能を考慮しつつ異なる構成で海岸に配置し、その堆砂装置自身の作り出す風景の効果、風による堆砂の様子、さらに、装置のビーチファニチャーとしての可能性の実験を行なった。海岸での実験の様子は、ドローンによる空撮、360度カメラによる広範囲の撮影等、様々な撮影機材を用いて記録し事後的に実験結果の分析を行った。1内外の養浜事業の調査をさらに進めるとともに、レーザー測量による研究対象海岸の詳細調査を進める。2風洞実験ならびに流体シミュレーションソフトによる堆砂垣のデザイン実験を行う。3ヴァーチャルリアリティを活用した堆砂垣デザイン検討作業を行う。4ゼラチンによる砂の硬化を利用したデザインアイデアの可能性を探る。研究最終年である本年度は、計画に従い神奈川県藤沢市土木事務所の協力のもと、新たな堆砂装置を対象海岸に制作設置し、ある程度の長い期間にわたる海岸の景観変化を調べ、その効果を確認する。またヨーロッパでの海岸侵食対策、海岸ランドスケープデザインの調査も計画。1918年8月、フランス、ボワブシェにて開催されたサマーワークショップにて招待作家として参加。本研究に関連するランドスケープデザインの発想をもとに庭園を設計し、また同ワークショップ主催講演会にて自作の解説の一つとして進行中の本研究に触れる。当初計画していた海外の養浜事業事例調査を行えなかったため。海外視察が行えなかったため。次年度使用額は、新たな堆砂装置制作費および海外視察旅費に当てる。海外の養浜事業事例調査旅費。
Hikeshiによるストレス依存的核輸送の駆動機序とその生理機能解析

Hikeshiは、熱ストレス時に分子シャペロンHSP70を細胞質から核に輸送する運搬体分子である。本研究では、Hikeshi遺伝子の点変異が重篤な遺伝性疾患を誘引することを明らかにした。Hikeshiが熱ストレス時以外にも重要な機能をもっている可能性が強く示唆された。また、Hikeshiがタンパク質の構造維持機構でも機能していることや、Hikeshi結晶構造を明らかにするなど、Hikeshi輸送の新しい分子メカニズムや機能を明らかにした。Hikeshiは、熱ストレスに応答して、分子シャペロンHSP70を細胞質から核に輸送する運搬体分子として同定された。このHikeshi輸送経路が遮断されると、細胞は熱ストレスによるダメージから回復できずに細胞死を起こす。本研究は、熱ストレス時にHikeshiによる輸送の活性化機構の解明と、分子シャペロンシステムにおけるHikeshiの新しい機能を探ることで、「核-細胞質間分子輸送」と「分子シャペロン」の両システムの細胞機能における統合的理解を目指すことを目的としている。本年度は主に以下のような成果を得た。1. Hikeshi輸送の駆動メカニズムの解析:蛍光相関分光法/蛍光相互相関分光法を利用し、HikeshiとHSP70の分子間相互作用解析を行った。HikeshiとHSP70の分子間相互作用が熱ストレス温度で劇的に上昇し、in vitro輸送系においてもHikeshi依存的なHSP70の核移行が促進することを明らかにした。熱そのものがHSP70の核輸送を活性化する重要な要素であることを示唆する結果である。2.分子シャペロンシステムおけるHikeshiの機能解析:Hikeshiの新しい機能発掘を目的とし、HSP70によるタンパク質フォールディング活性における効果を調べた。Hikeshiが変性ルシフェーラーゼタンパク質を基質とするタンパク質リフォールディング反応を制御することを示す結果を得た。3. Hikeshiの結晶構造解析:ヒトHikeshiタンパク質の結晶構造を明らかにした。Hikeshiは、主にC末側領域で特徴的な非対称性ホモダイマーを形成すること、このダイマー形成がHSP70との結合ならびに核への輸送に重要であることを明らかにした。また、N末側領域の疎水性ポケットと柔軟性のあるループ構造の分子内相互作用が、Hikeshiの核膜孔通過活性を制御していることを示唆する結果を得た。細胞が熱に曝されると、通常と異なる核-細胞質間輸送経路が活性化する。Hikeshiは熱ストレスに応答して分子シャペロンHSP70を核に輸送する運搬体分子であり、この輸送経路が遮断されると、細胞は熱ストレスによるダメージから回復できずに細胞死を起こす。本研究目的は、熱ストレス時のHikeshiによる輸送の活性化機構の解明と、分子シャペロンシステムにおけるHikeshiの新しい機能を探り、「核-細胞質間分子輸送」と「分子シャペロン」の両システムの細胞機能における統合的理解を目指すことにある。1.分子シャペロンシステムにおけるHikeshiの機能:タンパク質恒常性維持機構におけるHikeshiの機能解析を進めた。リコンビナントタンパク質によるin vitro解析により、HikeshiがHSP70によるタンパク質フォールディング活性を制御することを明らかにした。2.ヒト遺伝性疾患におけるHikeshi点変異体の解析:イスラエルグループとの共同研究により、Hikeshi遺伝子の点変異が誘発するヒト遺伝性疾患の解析を行った。このHikeshi点変異体は野生型HikeshiよりもHSP70との結合力が強いが、患者由来線維芽細胞においては内在性Hikeshi点変異体タンパク質の存在量が少なく、熱ストレス時のHSP70核移行も効率よく起こらなかった。3.熱ストレス応答における遺伝子発現変化の解析:新学術領域「ゲノム支援」の援助を受け、RNA-seqによる遺伝子発現解析を行った。野生型とHikeshiノックアウトHeLa細胞で、正常時、熱ストレス時、ストレスからの回復時における遺伝子発現変化のデータを得た。海外共同研究として、Hikeshiを原因遺伝子とする遺伝性疾患の解析を原著論文として発表出来たことは大きな成果であり、医学的見地からも本研究の重要性が増したと考える。タンパク質フォールディングシステムにおけるHikeshiの機能の示唆するデータも揃いつつあり、次世代RNAシークエンス解析からは、Hikeshiが熱ストレス時の適切な遺伝子発現応答に重要であることを示唆するデータが得られた。Hikeshiは、熱ストレスに応答して、分子シャペロンHSP70を細胞質から核に輸送する運搬体分子である。このHikeshi依存的輸送経路が遮断されると、熱ストレスによる細胞の生存率が顕著に低下することから、Hikeshiは細胞のストレス防御機構に重要である。本研究では、ストレス時のHikeshi依存的輸送経路の駆動機序と生理的機能の詳細を理解することを主な目的とし、以下のことを明らかにした。Hikeshi二量体の結晶構造を明らかにし、核膜孔通過における新しい制御機構の可能性を示した。蛍光相関分光法/蛍光相互相関分光法により、HikeshiとHSP70の輸送複合体形成に熱そのものが重要な要素であることを明らかにした。また、HikeshiはATP型HSP70に作用することで、分子シャペロンシステムの制御因子として機能できることが判った。さらに、Hikeshi遺伝子の点変異が重篤な遺伝性疾患を誘発することが判った。患者細胞では顕著にHikeshiタンパク量が低下しており、熱ストレス時のHSP70核移行活性も低下していた。

また、Hikeshiノックアウト細胞での解析から、正常温度下でもHSF1による熱ストレスタンパク質群の発現が亢進していることが判った。Hikeshi機能が欠損することで、タンパク質恒常性維持機構になんらかのストレスがかかっている可能性が考えられ、その解析を進めている。これらの解析結果は、Hikeshiが、単に熱ストレス時にのみ機能する分子ではなく、個体発生や正常温度下においても重要な細胞機能を担っていることを強く示唆するものである。Hikeshiの基本的分子機能を明らかにしていくことで、遺伝性疾患の発症機序も明らかになっていくものと考えている。Hikeshiは、熱ストレス時に分子シャペロンHSP70を細胞質から核に輸送する運搬体分子である。本研究では、Hikeshi遺伝子の点変異が重篤な遺伝性疾患を誘引することを明らかにした。Hikeshiが熱ストレス時以外にも重要な機能をもっている可能性が強く示唆された。また、Hikeshiがタンパク質の構造維持機構でも機能していることや、Hikeshi結晶構造を明らかにするなど、Hikeshi輸送の新しい分子メカニズムや機能を明らかにした。Hikeshi結晶構造解析を原著論文として発表出来たことは重要な成果である。今後のHikeshiの細胞内機能を解析する上で非常に有益である。また、Hikeshiがタンパク質フォールディングにも関与することを示唆する結果を得たことは、今後のHikeshi機能の幅広い研究分野展開に非常に重要である。引き続き、Hikeshiの核-細胞質間輸送における機能解析を進めるとともに、分子シャペロンシステムにおける機能の詳細を明らかにする。また、Hikeshiノックアウト細胞などでのRNA-seq解析などを通して、Hikeshiが転写制御や代謝などにも重要な役割をもっている可能性がでてきたので、これらのHikeshiの機能を分子レベルで明らかにしていく。細胞生物学Hikeshiの核-細胞質間輸送における機能解析を進めるとともに、タンパク質フォールディングや分子シャペロンシステムへの機能を分子レベルで明らかにすることを目指す。また、疾患原因となるHikeshi点変異が明らかとなったので、その解析を進める。抗体等の物品費として予定していたが、実験結果等をさらに検討して購入したいと考え、次年度使用分として残した。RNA-seqや質量分析の外注費を予定していたが、当年度中に間に合わなかったため。抗体等の物品費として予定している。次年度の外注費として予定している。
地域医療システム構築を推進する保健所保健師のコア評価指標の開発および実証研究

本研究では「地域医療システム構築を推進する保健師の評価指標を科学的に開発し試行した上で、“コア"評価指標を含めて実践活動に役立つ指標として確立することを目的としている。平成30年度は、研究の2年目であり(1)地域医療システム構築活動に関わっている都道府県の保健所保健師の視点から、コア指標を探求する為に、「5疾病5事業および在宅ケアシステム構築」に係わっている保健所保健師に対して半構造化インタビューを実施し、逐語禄を作成して評価指標項目の抽出を完成させること、(2)上記の結果から活動のコア指標を用いての活動実態調査票を開発し、保健所保健師に本研究で開発した活動コア指標を用いた質問紙を作成し、活動状況を把握するとともに指標の評価を得ること、(3)昨年度の研究結果を学会等で報告することを目指した。その結果、(1)に関しては10名の保健所保健師へのインタビュー調査を実施し、コア指標と推測される事柄として関係者や関係機関の連携の状態に関する状況のレベルの判断の指標が明らかになった。具体的には、連携の状態は「連携がない(情報交換がされていない)」「連携し始めている(必要があった場合にのみ情報交換する)」「条件付きで連携ができている(会議の場などでは情報交換ができる)」「条件ナシでも充分に連携ができている(会議の場以外でも関係機関同士で主体的に情報交換ができる」の4段階であった。したがって、コア指標とは「情報交換の場所、頻度、質」から構成されているのではないかと考えられる。現在は、調査結果の分析と追加の調査を実施している。(2)に関しては、文献検討と以前取り組んだ先行研究の結果から、調査票の作成に取り組んでいる。(3)に関しては、昨年度に再度分析を行った先行研究の結果を保健医療科学に投稿(資料)し発表した(査読付き)。平成30年度の計画は、(1)保健所保健師へのインタビュー調査の継続と分析、(2)これまでの研究の結果を踏まえての全国調査の実施、(3)昨年度の研究結果の論文化であった。(1)は計画通りに進めることができたが、(2)は、質問票の作成に留まり調査の実施には至っていない。(3)は、査読付きの論文として投稿し発表している。当初の予定より遅れている理由は、当初予定していなかったが研究代表者の職場で中堅の研究者が急に複数退職し、その代わりに若手研究者や専門外で経験が乏しい研究者が採用されたり、在職中の職員の体調が悪化し充分に役割を果たせなかったりした状況にともなって、研究代表者の研究や研修実施などに関する仕事量やマネジメントの仕事量の増加し、十分な研究時間を確保することが難しい状況が発生した為である。研究の3年目に当たる令和元年は、地域医療システム構築における保健師のコア活動指標を具体化することを目的とし、以下の4点に取り組んでいく。1)昨年度から取り組んでいる地域医療システム構築活動に関わっている都道府県の保健所保健師で「5疾病5事業および在宅ケアシステム構築」に係わっている者に対し、半構造化インタビューを継続実施し、逐語禄を作成して評価指標項目を抽出する。2)上記1)の結果や文献検討の結果、先行調査の結果も踏まえて、保健師の活動評価コア指標案を作成する。また、そのプロセスの中で数理統計の専門家(本院所属)の知見や都道府県保健所設置師における統括的立場にある保健師などの意見も交えて推敲する。3)上記の結果から活動のコア指標を用いての活動実態調査票を開発し、全国保健所および保健所設置市における保健所(480カ所:平成28年6月現在)の保健師の内、5疾病5事業および在宅ケアシステム構築に関わる事業を担当している者に対し、本研究で開発した活動コア指標を用いた質問紙を作成し、活動状況を把握するとともに指標の評価を得る。4)上記3)の調査結果を現場の保健所保健師の方に使っていただき、有効か否かを評価する。研究の初年度にあたる平成29年度は、地域医療システム構築における保健師のコア活動指標を探求する為の基礎調査期間とした。その為に以下の3点に取り組んだ。(1)文献検討から保健師活動の評価指標項目を抽出する。保健所保健師の活動指標としては、「精神保健福祉活動」「難病対策」の2つの評価指標は探求されているが、それ以外の脳卒中、終末期医療、糖尿病などは含まれておらず、また、地域医療システムの構築という観点での検討はされていない。地域医療システム構築の視点での指標開発の現状を整理し、コア指標開発の現状と課題を明確にした。システムの成果(アウトカム評価)は入院患者の減少、在宅死の増加等、長期的な事柄になり活動や事業の評価としては難しい側面があった。アウトカム評価だけでなく、成果を出すプロセスの中で生む出される結果(アウトプット評価)が重要となっている。それは、関係者の意思の疎通が良くなったり、話し合いや検討の場が多くなったりすることであった。(2)筆者が取り組んだ「地域医療連携における保健所保健師のコーディネート機能(文部科研基盤研究C):平成21-24年度」の調査で用いた評価指標を再検討し、この調査における指標に関する「コア指標」を探求した。その結果、文献検討の結果と同様に検討会や会議などの場の設定、関係者の数等が明らかになった。(3)地域医療システム構築活動に関わっている都道府県の保健所保健師の視点から、コア指標を探求する為に、「5疾病5事業および在宅ケアシステム構築」に係わっている保健所保健師に対して半構造化インタビューを実施し、逐語禄を作成して評価指標項目を抽出ことに取り組んだ。現在は、調査を継続している。