hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症児における他者の顔・表情への注意の解明およびその発達に関する検討

これまで、自閉症児の特徴として「他者の顔を見ない」ことが挙げられてきたが、本研究では、自閉症児の注意に関してより詳細に検討し、その解明を目指している。一昨年度は、顔からの注意の離れにくさとモノからの注意の離れにくさを、眼電位図(EOG)や事象関連電位(ERP)を測定することにより比較検討した。その結果、定型発達児では、モノにくらべて顔からの注意は特異的に離れにくかったのに対し、自閉症児では顔とモノからの注意の離れにくさに違いは見られなかった。昨年度は、顔とくに目の部分に注意を強めると、自閉症児において顔からの注意の離れにくさに影響はあるのか検討した。その結果、全体として、顔から注意を離すまでの時間はモノから注意を離すまでの時間より長く、その効果に自閉症児と定型発達児とで群間差は見られなかった。今年度は、注意を強める対象が「目」であることを明らかにするため、顔の他の部分(例:口元)に注意を促し、昨年度の統制実験を行った。その結果、自閉症児・定型発達児とも、口元に注意を強めることでは、顔からの注意の離れにくさは見られなかった。よって、他者の顔の目の部分に注意を向けることが、顔からの注意の離れにくさに密接に関係していることが明らかになった。簡単な教示などによって注視パターンをコントロールすることで、自閉症児のパフォーマンスに変化があったことは、療育においても意義深いと考えられる。以上の成果は、第21回日本発達心理学会(2010年3月2628日、神戸国際会議場)でポスター発表を行った。
圧電セラミックスの電界誘起損傷メカニズムの解明

チタン酸ジルコン酸鉛分極材における,部分電極の縁に存在する微小き裂の繰返し電界負荷に伴う進展挙動を調査した。電界の繰返し負荷直後より,き裂は進展を開始するが,その後進展速度を低下させながら最終的に停留き裂に至ることがわかった。繰返し電界幅および温度・湿度環境がき裂進展挙動および停留き裂長さに影響を及ぼすことを示した。分極した5×5×1mmのチタン酸ジルコン酸鉛(PZT)板に幅2mmの部分電極をつけた試験片を用いて,これに繰返し電界を負荷した時の圧電定数d_<33>および静電容量C_pの変化について調査を行った.400Hz,±400V/mmの負荷条件において,d_<33>, C_pいずれも電界の繰返しに伴い減少し,10^7回の負荷でd_<33>は初期の値の約15%,C_pは同じく約3%低下することがわかった.しかしながら直流電界負荷と比較して,繰返し負荷のこれら特性変化への効果はあまり大きくないことが明らかとなった.平均電界の影響を調査するため分極方向および逆方向の直流バイアス成分を含む交流電界下でも実験を行った.正バイアス片振り電界を負荷した部分電極材では,d_<33>,C_pいずれも負荷開始の極初期に著しい低下が見られ,その後徐々に回復する傾向が見られた.一方負バイアス片振り電界の負荷では,これらの特性値が大きく変動する結果が得られた.同一条件下での全面電極の場合に比べ,部分電極材の影響は電荷負荷初期に特に顕著に現れることがわかった.表面片側に電極をつけた試験片の電極境界にビッカース圧痕による微小予き裂を導入し,繰返し電界を負荷したときのき裂伝ぱ挙動について調査した.き裂は電極の縁に沿ってある程度伝ぱした後に停留することがわかった.この停留するときのき裂長さは負荷する繰返し電界の大きさに依存し,±400V/mmでは約0.1mm,±600V/mmでは約0.20.35mmであることがわかった.昨年度に引き続き,5×5×1mmのPZTに部分電極を設け,その境界に予き裂を導入した試験片に繰返し電界を負荷した時のき裂伝ぱ挙動を調査した.昨年度の成果として,部分電極境界部に存在するき裂は繰返し電界負荷に伴い成長する,ただしその伝ぱ速度は徐々に低下し,最終的に停留する,またき裂伝ぱ挙動は負荷する電界の大きさに依存するなどのことが明らかになった.そこで今年度は直流バイアス成分および環境の影響に注目して実験を行った.繰返し電圧幅ΔV=800Vに対し,直流バイアス+400Vをかけ,分極に対し正の電界の範囲で繰返し負荷をかけると,ΔV=±400Vの場合に比べき裂の伝ぱ速度が大きくなり,その後き裂が停留する際のき裂長さも長くなることがわかった.また,-400Vの逆バイアスを負荷した場合,き裂の伝ぱ速度は大きくばらつく結果となった.同様な繰返し電界を負荷した時の,実際の材料の変形挙動を測定することで,大きな負の電界を負荷した場合のき裂伝ぱ速度のばらつきの原因がPZTの分極反転挙動によるものであることを明らかにした.環境の影響を明らかにするため,恒温恒湿器内で同様の実験を行った.結果,温度40°C,相対湿度60%の環境下では,通常の実験室環境下と比較してき裂伝ぱ挙動に大きな変化は見られなかったが,40°Cで80%まで湿度を高めた環境下ではき裂伝ぱ速度が上昇し,かつ停留き裂長さも増大することがわかった.今年度は電気弾性場が集中する部分電極縁に存在する微小き裂の電界誘起き裂進展挙動を解明するため,電界負荷時における,き裂の変形状態を有限要素法により解析した.予備解析として,半円状表面き裂を中央に有する線形圧電体(1×1×1mm)の3次元モデルを構築し、き裂面延長線を境界とする片側のみに正および負の電界を与える条件で解析した.正電界の場合,き裂面が接触するように変形が生じ,き裂面同士が重なり合うような挙動を示すことが分かった.このため,き裂面間に摩擦力を導入し,4種類のき裂長さ,4種類の摩擦係数に対して非線形接触解析を行った.そしてき裂縁の相対変位から面外モードの応力拡大係数KIIIを評価した.結果,KIIIにはき裂長さ依存性が見られないものの,摩擦力を大きくすることでその値は急激に減少することが分かった.

たとえば摩擦力が働かいない場合のKIIIと摩擦孫数が3の場合のそれを比較すると,後者は60%程度減少する.前年度までの実験により得られたき裂伝ぱ挙動,すなわち繰返し電界負荷直後に,き裂が伝ぱした後その伝ぱ速度を低下させながら停留き裂に至るという実際の挙動と対応させると,き裂の伝ぱに伴い,破面間での摩擦が増加し,き裂面の相対変位が拘束され,き裂先端部での機械的応力場の強さが低下することでき裂が停留するに至ることが判明した.また破面を詳細に観察し,比較的伝ぱ速度が高い領域では粒内でき裂が進展するものの,停留する直前のき裂先端部破面には粒界割れの様相が支配的となることも明らかにした.以上の知見をまとめて英文論文誌上に成果発表を行った.
放射性同位体標識siRNAを用いた生体内遺伝子発現イメージングに関する研究

培養細胞を用いた実験において、^<99m>Tc標識siRNAが遺伝子特異的にmRNAに結合していることが証明された。また、PET製剤用のプローブの改良を試みたところ、^<68>GaによるsiRNAの標識条件の最適化に成功した。更に、^<62>CuによるsiRNAの標識にも成功した。興味深いことにこの標識siRNAは生体内での安定性をも獲得することができた。しかしながら、動物実験では、その標識siRNAの腫瘍に対する集積は、期待されたよりは低いものであった。個体における遺伝子発現を非侵襲的にリアルタイムで画像診断することができれば、病気の分子診断法としても、あるいは治療効果の判定法としても、従来にない画期的なツールになるものと期待され、本研究はその基礎的データを提供するものと期待される。本年度ではまず、siRNAを応用した遺伝子発現イメージングに関し、in vitroの条件における基礎的データを解析した。まず、293T細胞を液体培地上で培養後、それぞれの細胞群の対数増殖期にLacZ遺伝子を強制発現させるベクターを用いてLacZ遺伝子を過剰発現する293T細胞を作成した。対照群として、そのベクターを用いていない細胞系列を用いた。一方、LacZ遺伝子を特異的にノックダウンするように設計したsiRNA合成を業者に委託しそのsiRNAに対し99mTcを標識した。標識方法は当教室で開発した手法(poly-A-polymelaseを用いる方法)を用いることによりsiRNAの3'末端のみに特異的に標識した。そして、LacZ遺伝子高発現細胞群と低発現細胞群のそれぞれに等量の標識siRNAを加え一定時間(30分6時間)37°C、5%CO2中でインキュベートした。そして、それぞれの細胞群から培地を取り除き、PBSで3回wash、細胞溶解バッファーを用いてwhole cell lysateを取り出し放射能カウントを測定した。またそれぞれの総タンパク濃度をBCA法により測定し、単位タンパク量(細胞数に比例)当りのカウントに換算し放射能を比較した。すると、LacZ遺伝子高発現細胞群の方がと低発現細胞群に比べ放射能が高かった。この結果は、遺伝子特異的に99mTc標識siRNAが結合していることを示唆している。本年度ではまず、PET製剤用のブローブの改良を試み、また、in vivoの条件におけるブローブの安定性と安全性の向上を目指した。PET製剤として、我々は既に^<68>GaによるsiRNAの標識には成功しているが、その標識率は70%程と^<99m>Tcに比べて低い。その理由として、^<68>Gaでは核種の抽出に塩酸を用いるため強酸性となりsiRNAのような生理的活性物質の標識には不向きであること、また、DTPAの^<68>Gaとの親和性が99mTcに比べて弱いこと,そして、^<68>Ge/^<68>Gaジェネレーターの減衰により^<68>Gaの濃度が低下し他の陽イオンが夾雑することによるものと考えられる。よって現状では標識後,siRNA精製キットにより精製するというステップが必要でありかなり煩雑であるし、また、^<68>Gaの半減期は68分と短く標識後のステップは出来る限り少ない方が望ましい。まず、我々は、68Ga標識時の強酸性条件を緩和するため、様々なバッファーを用いてpH調整を試み、標識率の改善を目指した。その結果、バッファーではAcetate buffer(0.1N,pH7.5)が最適であること、また、^<68>Ga抽出液とAcetate buffer(0.1N,pH7.5)及び標識siRNA溶液とを全てほぼ同時に混和することにより標識率が向上することが判明した。また、放射線同位体標識siRNAのin vivoドラッグデリバリーシステムとして,当初アテロコラーゲン法を想定していたが、マウス生体内で血栓が生じるなどの重篤な副作用が生じたためアテロコラーゲン法は不向きであると思われた。本年度ではまず、PET製剤用のブローブの改良を試み、また、in vivoにおけるブローブの安定性と安全性の向上を目指し、動物実験を施行した。PET製剤として、我々は既に^<68>GaによるsiRNAの標識には成功しているが、その標識率は70%程と低い。よって、今回は陽電子放出核種として^<68>Gaに代わり^<62>Cuを用いてsiRNAの標識を試みたところ、その標識率はほぼ100%となり標識後の精製も特に必要としなかった。

更に興味深いことには、そのメカニズムは不明であるが、標識後にこのsiRNAはRNaseに対し抵抗性を示し、生体内での安定性を獲得した。よって、特にトランスフェクション試薬を用いることなくマウスに標識siRNAを投与することが可能となり、そのため、各種トランスフェクション試薬に伴う毒性を回避することも可能となった。次に、HER2遺伝子をノックダウンするように設計したsiRNAに^<62>Cuを標識した。HER2高発現のヒト乳癌MCF7-HER2を移植したヌードマウスにこの標識siRNAを尾静脈より静注し、一定時間の後、そのヌードマウスを解剖、各臓器や腫瘍ごとに放射能カウントと重量を測定し、標識siRNAの放射能体内分布を測定したところ、腫瘍に対するsiRNAの放射能カウントはバックグラウンドよりは高いものの、期待されたよりは低いものであった。その原因としてsiRNAのHER2ノックダウン効率が低いことが考えられ、現在siRNAを再設計し同様の実験を計画しているところである。
非定常蒸発噴霧における燃料蒸気濃度の空間的不均一性と乱れ、渦の相関

非定常燃料噴霧における燃料濃度分布、燃料蒸気濃度分布の不均一構造の特徴を把持するとともに、不均一構造の生成・崩壊と空気流動(乱れ、渦)の相関を明らかにすることを目標として、非定常燃料噴霧における燃料濃度の空間的不均一性に関する研究と、非定常蒸発噴霧における流速の2次元画像計測に関する研究を進めた。非定常燃料噴霧における燃料濃度の空間的不均一性に関する研究では、噴霧構造とその動きを把握するために、非蒸発噴霧の鉛直および斜め断面の高速度撮影を行い、噴霧粒子群の運動、噴霧内の追いつき・追い越し現象を定量化すると共に、噴霧軸回りの高輝度部の回転を可視化し、噴霧構造の形成過程に関する新しい知見が得られた。さらに蒸発噴霧のエキサイプレックス蛍光法による可視化・検討を行い、蒸気濃度分布にも非蒸発噴霧と同種の不均一構造が存在していることを明らかにした。なお非蒸発時に比べて空間的にやや大きなスケールになっている。非定常蒸発噴霧における流速の2次元画像計測では、蒸発噴霧場、さらには燃焼場における空気導入、乱れ強さ、空間積分スケール、渦度等を計測するための、PIV法に基づく画像処理流速計の開発を行った。本研究で開発したPIV画像処理手法では、トレーサ粒子像をその重心に集約された点像として扱う事で、自己相関演算の処理時間を短縮するとともに、微小検査領域内から数10の個別流速べクトルを抽出できるようになり、これによって局所の乱れ状態及び積分長さスケール等の情報が抽出できることを確認した。さらに、本研究で開発した2次元画像処理流速計測手法(PIV)を非定常蒸発噴霧に対して適用し、ディーゼルエンジンと同等の高温・高圧下における蒸発噴霧内の瞬時速度場の画像計測に成功し、蒸気濃度分布と雰囲気流動(乱れ、渦)の相関について有用な知見が得られた。本年度は、燃料蒸気濃度及び速度場の計測、処理手法の開発を進めた。1)蒸気濃度の2次元定量化:蒸発噴霧中での燃料蒸気濃度の定量計測を検討するために、エキサイプレックス蛍光法による可視化実験を行った。蛍光物質としてはTMPDとナフタレンを、また光源としてはNd:YAGレーザの第3高調波を使用した。その結果、蒸発噴霧中の液相部と気相部をある程度分離して可視化できること、また気相部の蒸気分布を準定量的に把握することが可能であることを確認した。さらに、液相部の存在範囲が比較的大きく、気相部の蒸気濃度分布に大きな影響を及ぼしている可能性が有ること、また液相部の存在範囲は温度等の雰囲気条件よりも、燃料の微粒化状態すなわち噴射条件に影響を受けている可能性が有ること等を明らかにした。なお、蒸気濃度分布の不均一性を解析する画像処理プログラムの作成を並行して進め、ほぼ完成した。2)2次元画像処理流速計の開発:速度場の計測のために、PIV法に基づく2次元画像処理流速計の開発を進めた。本研究で開発したシステムの独自性は、特に画像処理の方法に工夫を凝らすことにより、検査領域内の平均流速だけでなく個別のトレーサの速度ベクトルも求められる点に有る。疑似的な剛体渦中の流れ場の計測実験により、本手法の計測結果の健全性と共に、比較的大きな観察領域を確保しつつ瞬時の速度ベクトル情報を高密度に取得できることを確認した。

現在までの結果では、25mm×13mmの領域内で約1万ベクトルというデータ数であるが、トレーサ粒子の管理を適正にすれば、数倍のデータ数が得られるものと推定され、乱れ強さ、積分スケール、渦度、乱れの生成・散逸等の乱流の空間的統計量が算出出来るものと考えている。来年度は以上の計測手法をさらに改良すると共に、両手法を併用した同時計測により、蒸発噴霧と流れ場の相互作用について検討する。本年度は、昨年度開発した燃料蒸気濃度の2次元可視化手法及び2次元画像処理流速計測手法を改良すると共に、高温・高圧容器内の蒸発噴霧に対して適用した。1)蒸気濃度の2次元可視化:光源としてNd:YAGレーザの第3高調波を、蛍光物質としてはTMPDとナフタレンを使用した、エキサイプレックス蛍光法による可視化実験を行った。その結果、蒸発噴霧中の燃料蒸気の分布には、非蒸発噴霧において観察されたものと同様な不均一性(噴霧中心軸回りの蛇行や枝状の濃度むら)が存在することを明らかにした。なお、高温雰囲気の高粘性による乱れ渦の減衰と燃料蒸気の拡散速度が速いため、小さなスケールの不均一構造が目立たなくなり、非蒸発時に比べてやや空間的に大きなものとなっている。2)2次元瞬時速度場の画像計測:昨年度開発した独自のPIV法(高密度PIV)に基づく2次元画像処理流速計測手法の改良を進めた。主な改良点は流速方向の判別と強乱流場への適用性の向上である。光源とするダブルパルスのレーザー光に強度差を付けることにより、従来の高密度PIV法では不可能であった流速方向の判別が可能になった。また相関演算部分の改善により、相対乱れ強さ0.3まで十分な精度で対応できることをテストデータで確認した。以上の改良の上で、本手法を蒸発噴霧に対して適用し、ディーゼルエンジンと同等の高温・高圧下における蒸発噴霧内の瞬時速度場の画像計測に成功した。高温・高圧の乱流拡散場であるために雰囲気密度の分布が大きく、必ずしも鮮明なトレーサ粒子像が得られず詳細な乱流解析には至っていないが、蒸気濃度分布と雰囲気流動(渦)の相関について有用な知見が得られた。
左室補助人工心臓に関連した脳梗塞の脳血管内治療ー実態解明から安全性向上へ

左室補助人工心臓(LVAD)の開発により重症心不全患者の予後は改善し、LVAD装着患者数は増加の一途にある。一方で深刻な合併症である脳梗塞の増加が喫緊の課題となっているが、有効な治療法は確立していない。脳梗塞超急性期治療として経カテーテル的脳血栓回収術の有用性が期待されているが、LVAD患者特有の手技の難しさや周術期合併症が問題となる。そこで本研究は、LVAD関連脳梗塞に対する最適な急性期治療法の確立を目的として、1多施設共同レジストリの構築、2症例対照研究、3血栓病理・脳画像解析による検討を行う。
二酸化炭素濃縮機構を持つ植物の作出とその生理学的解析

本研究はC3植物の葉緑体における二酸化炭素濃縮効率を改良し、光呼吸を抑えることで光合成効率を上昇させることを目的としている。そのために、葉緑体の祖先であるシアノバクテリアがもつナトリウム依存型重炭酸イオン輸送体をシロイヌナズナの葉緑体内包膜に導入した。以前の研究で形質転換シロイヌナズナにおける光合成関連遺伝子の発現量に違いがあることが確認できた。更に無傷単離葉緑体の重炭酸イオン輸送活性を測定するためのシリコンオイル遠心分離法の条件を確定することができた。本年度は形質転換シロイヌナズナにおける重炭酸イオン輸送活性の調査を行った。野生型と形質転換シロイヌナズナの無傷単離葉緑体における輸送活性の比較を行ったところ、用いた条件では重炭酸イオンの輸送活性に差がないことがわかった。重炭酸イオン輸送活性測定時の葉緑体濃度をそろえる方法は、クロロフィル濃度により決定している。そのため、昨年度と今年度の結果から、葉緑体内部のタンパク質蓄積量に変化が起きているのではないかと考えられた。そこで次に、重炭酸イオン輸送活性に影響を与えている原因を調査するため、野生型と形質転換シロイヌナズナのロゼット葉からタンパク質を抽出した。葉緑体関連タンパク質の蓄積を比較したところ、一部のタンパク質の蓄積が変化していることが確認できた。また、これらのタンパク質の蓄積は、発芽を安定化させるために添加したショ糖の有無により影響を受けることも明らかになった。しかし、ショ糖の有無による植物の新鮮重量の違いには有意差がないことが分かった。今年度は重炭酸イオンの輸送活性を形質転換シロイヌナズナの無傷単離葉緑体で調査することが可能となった。また、重炭酸イオン輸送体がシロイヌナズナに与える影響が分かった。そのため、次年度での調査する対象が明確化できた。今年度の結果から、重炭酸イオン輸送体が葉緑体に影響を与えることが示唆された。そこで、次年度は重炭酸イオン輸送体がシロイヌナズナの葉緑体に与える影響を具体的に調査する。細胞当たりの葉緑体数の調査等を行い、多角的に重炭酸イオン輸送体の影響を調査する。光合成における炭素固定反応はリブロース-1,5-二リン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ、通称ルビスコと呼ばれる酵素によって触媒される。ルビスコは二酸化炭素の固定を行うカルボキシラーゼ活性のみではなく、酸素の固定も行うオキシゲナーゼ活性をもつ。オキシゲナーゼ活性により生成された化合物を代謝する光呼吸と呼ばれる過程で、一度固定した二酸化炭素が放出されてしまう。このため、光呼吸は現在の大気条件では多くの陸上植物(主にC3植物)の光合成効率を低下させていると考えられている。オキシゲナーゼ活性は葉緑体内の二酸化炭素濃度を上昇させることで抑えられることが分かっている。本研究では、シアノバクテリアが持つ重炭酸イオン輸送体を葉緑体内包膜に導入した形質転換シロイヌナズナの光合成能の調査及び重炭酸イオン輸送体の発現が植物の成長に与える影響を調査することを目的とした。今年度の実験において強光照射下における光合成関連遺伝子の発現を調査した。その結果、形質転換体と野生型との間で核コード光合成関連遺伝子の発現量に違いがみられることが明らかになった。また、前述の形質転換シロイヌナズナ葉緑体の重炭酸イオン輸送活性を調査した。無傷単離葉緑体に放射線標識された重炭酸イオンを取り込ませた後に、シリコンオイル遠心分離法を用いて葉緑体を回収した。その結果、葉緑体のみシリコンオイル層を通過させて回収できる条件を見出すことが出来た。シリコンオイル遠心分離法を用いた重炭酸イオン輸送活性測定を形質転換体植物で測定することが可能になったため。

そのため、次年度での調査する対象が明確化できた。シリコンオイル遠心分離法を用いて重炭酸イオン輸送活性の比較解析を行う。また、光合成総合解析システムを使用した植物体レベルでの光合成能の測定を行う。今年度の結果から、重炭酸イオン輸送体が葉緑体に影響を与えることが示唆された。そこで、次年度は重炭酸イオン輸送体がシロイヌナズナの葉緑体に与える影響を具体的に調査する。細胞当たりの葉緑体数の調査等を行い、多角的に重炭酸イオン輸送体の影響を調査する。
重層的なヒトの移動と、都市コミュニティ・アイデンティティの再編成

2006年度は、年度内に発表した業績は非常に少ないが、本研究課題「重層的なヒトの移動と、都市コミュニティ・アイデンティティの再編成」の総まとめとしての単著『グローバル化時代の「下町」上野』(仮題)の執筆に専念した。同書は、2007年末に刊行予定であり、S書房からの出版企画が進行中である。その中で、国際シンポジウム「カルチュラル・タイフーン2006」において、「戦後の記憶、大衆の痕跡」という大規模なセッションを企画・コーディネイトし、自らも理論的な整理を提示する口頭報告を行った。同セッションは、昭和30年代を参照する近年のノスタルジー・ブームを批判的に検討しつつ、終戦後すぐの闇市の記憶を含む都市の歴史的重層性や、コミュニティの結節点としての大衆食堂・立ち飲み屋の視点から、労働や生活が切り離された消費的な都市空間が優越してゆく都市再開発の現状を再考するものであり、このセッションの準備過程(大阪市築港地区・世田谷区下北沢でのフィールドワークを含む)は、私の上野での実証研究の深化にきわめて重要な影響をもたらした。また、昨年度の米国出張における、シカゴに再移民した元在日不法就労パキスタン人への聞き取り調査をもとに、外国人支援NGOの機関紙に、「群馬経由、シカゴ行き」という研究ノートを寄せた。同小論は、まだ萌芽的なものではあるが、グローバルなエスニック・ネットワークに媒介された現代の移民現象を考える上で、今後の研究へと発展しうる重要な論点を提起した。本年度は、上野商店街連合会他の関連諸団体での参与観察、ならびに、長浜やシンガポールなどでの調査、沖縄でのシンポジウム・コーディネートなどを経て、観光化する都市での「多様性」のあり方について、理論的・経験的考察を深めた。その成果の一部は、校正中の共著『国際社会学』所収論文や、現在執筆中の関東社会学会『年報社会学論集』の特集論文として、随時発表をすすめている。在日コリアンの定着と包摂のプロセスに主眼を置いた、上野の戦後史に関する文献調査(滋賀県立大学朴文庫での資料調査含む)ならびに聞き取り調査の成果の一部は、今年度は関東社会学会テーマ部会での口頭発表としたが、来年度には、論文の形で公表していく予定である。上野を含む「下町」の商品化された表象の分析に関しては、池波正太郎をめぐる言説の再検討を中心に据えた共著『文化の実践、文化の研究』所収論文にて公表した。前年度口頭発表を行った、上海での東アジア圏大都市の比較研究に関するシンポジウムの総括出版企画(『当代東亜城市:新的文化和意識形態』)に、上野のグローバルな再編成に関する理論的考察を、特に中国語圏の読者を念頭において執筆し、寄稿した(中国語への翻訳は、現在上海で行われている)。また、「国際社会学」に関する方法論的な再検討に関する論文を、『年報筑波社会学』に執筆した。本年度は、昨年度に引き続く上野地区におけるフィールドワークとして、アメ横・仲町通り地区を中心とした防犯パトロールへの参与観察、およびアメ横地区での聞き取り調査に重点を置いて進めた。その経験を踏まえた上で、都市における昨今の「多様性」の称揚とその限界、さらに、「多様性」を管理するための防犯・セキュリティ意識の高まりについて理論的に考察した論考「都市における多様性をめぐるいくつかの断章」を、『年報社会学論集』に発表した。また、上記の論考と関連して、グローバル化の影響を受けた都市空間において錯綜する「差異化」と「均質化」をめぐる論点について、上野地区の現状を踏まえつつ整理した論考「グローバル化の諸力と都市空間-グローバル都市・東京の「下町」から」を、『新・国際社会学』(梶田孝道編著)の一章として公刊した。この論点は、本稿発表後に比較検討のために行った下北沢地区・柏市での聞き取りや参与観察、ならびにニューヨーク・ブルックリン地区やロウワーイーストサイド地区での視察によってさらに深められており、次年度にはその成果を発表する予定である。さらに、都市におけるレイシズムの実際の発動と、ローカル・アイデンティティや地域の形成史に関する語りとの関係性に関しての理論的な考察も深め、特に、ロンドンのドックランズ地区における先行研究について整理した論文を、『千葉大学大学院社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書第34集コミュニティ形成におけるメディア経験と語り』に発表した。

また、昨年度の米国出張における、シカゴに再移民した元在日不法就労パキスタン人への聞き取り調査をもとに、外国人支援NGOの機関紙に、「群馬経由、シカゴ行き」という研究ノートを寄せた。同小論は、まだ萌芽的なものではあるが、グローバルなエスニック・ネットワークに媒介された現代の移民現象を考える上で、今後の研究へと発展しうる重要な論点を提起した。
地震時の建物内死者発生メカニズム解明のためのデータベース構築とデータマイニング

当研究は、地震発生時の建物倒壊に伴う死者発生メカニズムを明らかにし、防止のための建築行為、救出行為・医療行為の効果的対策指針を与えることを目的としたものである。研究代表者は平成14年平成16年9月まで、岡田成幸(北海道大学大学院工学研究科・助教授)が執り行っていたが、研究の途次、名古屋工業大学への異動に伴い、事務手続き上、代表を残務期間の平成16年10月平成17年3月については分担者であった鏡味に交替し、岡田は分担者として引き続き研究に参画した。被災建物内での死者発生メカニズム解明のためのデータベース構築のために、建物の被害定義を死者発生の観点から再定義し、それを建物破壊パターンチャートとして視覚化し、それを整理の軸に、兵庫県南部地震の木造建物被害と死者のデータ及びコジャエリ地震のRC造建物被害と死者のデータとをデータベースに再構築した。コジャエリ地震では、被災地で死体検案を行っていないので医学的データは当局を介して入手することが出来ないため、被災当事者からのヒアリングでデータ入手することを試み、その手段として建物被害パターンチャートを併用した調査シートを作成し用いた。これにより、住居ごとに建物構造、被災度、居住者の生死・負傷割合、負傷場所等を建物・医療の知識のない住民から、効率的に聴取することが出来た。バム地震でも同様の方法により関連データの入手を行った。これらのデータベースを基に、死者発生のメカニズムを追った死者予測モデルを構築した。本研究成果は上記のごとく、死者発生解明のために工学-医学の両域に必要なデータ入手の方法とデータベース化への整理方法を具体的に示し、そしてそのデータを基に予測精度が高く、かつ死者低減のための対策効果評価やSAR意思決定情報への応用が期待される死者発生数予測モデルを提案することが出来た。さらに、想定被害評価のための簡便モデルも併せて提案することが出来た。本研究は、地震発生時の建物倒壊に伴う死者発生メカニズムを明らかにし、防止のための建築行為・救出行為・医療行為の効果的対策指針を与えることを目的としている。本年度は初年度に当たり、主として、工学分野と医学分野の研究者との3ヵ年間の研究調整を行うため、米国テキサス大学健康科学研究センターにて、両分野の研究交流のための学際シンポジウムを日米共同で実施した。シンポジウムは公開で行い、その様子はインターネットを通じて同時世界配信を行った。発表コンテンツ(一部)は、以下のとおりである。また、死者発生メカニズム解明のために、建物崩壊パターン(工学的データ)と死体検案データ(医学的データ)のパターンマッチング及びデータベース化を、主として兵庫県南部地震について行い、それを用いて人的被害高精度予測式の構築を試みた。さらに、同地震の死者イベントツリー解析を実施し、建物内での死者発生因果律を明らかにした。本研究は、地震発生時の建物倒壊に伴う死者発生メカニズムを明らかにし、防止のための建築行為、救出行為・医療行為の効果的対策指針を与えることを目的としている。本年度は2年次に当たり、昨年度収集した、主として阪神・淡路大震災の建物被害と人的被害の関係をデータベース化し、死者発生のメカニズムを追った死者予測モデルを構築した。すなわち、与えられた地震動入力に対して建物の構造的破壊パターン、それに派生する内部空間被災(これを内部空間被災度W値を定義し指標化)、その結果として生じる人的被害(死者数)を重回帰モデルで構築した。これは、従来の建物倒壊が死者を規定するという単純なモデルに較べ、予測精度が格段に高まったのみならず、内部空間被災度を介することにより、わが国のみならず諸外国の建物構造に適用が可能となり、かつ、事前対策としての構造補強対策しして地震発生後の直後対応としてのSAR(救出救命)活動への意思決定情報を与えるものでもある。

この観点から、このモデルを地震工学災害医療科学領域にいかに適用し死者低減策へと繋げるかということを議論するための第2回公開研究会(北海道大学テキサス大学健康科学センター・災害下における死者発生に関する要因分析と軽減化のための学際的公開研究会)を昨年度(テキサス大学)に引続き開催した。本年度交付申請の時点で計画していた中国ウルグイ地震の調査は、SARS禍による渡航自粛の関係で実現が不可能となり、次年度に持ち越し平成16年12月にイラン西部のバム地震の調査を実施した。地震の発生から1年近くが経過しているが住宅の復興は途についたばかりで、被災民の多くは被災家屋の近くに仮住まいをしている。被災住民にインタビュー調査を行い。住宅の建築構造形式、破壊パターン、死傷者の発生状況に関する、現地的なデータ200世帯分を得た。組積造建物を中心とした海外の地震にも適用範囲を広げることができた。本研究は、地震発生時の建物倒壊に伴う死者発生メカニズムを明らかにし、防止のための建築行為、救出行為・医療行為の効果的対策指針を与えることを目的としたものであり、本年度は最終年度に当たる。昨年度までに構築したデータベースを基に、死者発生メカニズムを追跡した発生数予測モデルを作成し、英文の成果報告書(180頁)にまとめた。本研究成果は、死者発生解明のために工学-医学の領域に必要なデータ入手の方法とデータベース化への整理方法を具体的に示し、そのデータを基に予測精度が高く、かつ死者低減のための対策効果評価やSAR意思決定情報への応用が期待される死者発生数予測モデルの提案という形にまとめ上げることが出来た。さらに、想定被害評価のための簡便モデルも併せて提案することが出来た。
新学習指導要領の趣旨を生かした自然災害防止に関わるダイナミックな学習活動の開発

本研究は平成23年度より完全実施となった新学習指導要領のうち,小学校第5学年社会科に新内容として追加された「自然災害の防止」について,その趣旨を生かした学習はどのように展開されるべきかを,教科・領域を超えたダイナミックな単元構想を中心的な視点として明らかにしようと取り組んだものである。研究の方法としては,自然災害の防止に先進的に取り組んでいる地域への視察を優先的に行った。神戸市の「人と防災未来センター」「神戸市立本庄小学校」では,阪神淡路大震災の被害状況や復旧への取組,現在の防災への取組等について具体的に研究した。また,東京都臨海広域防災公園の防災体験学習施設「そなえりあ」では,都市型災害発生に対応した被害拡大を防ぐ対策について研究者自らも体験をしながら学ぶことができた。そして,長崎県の雲仙普賢岳周辺での視察では「雲仙普賢岳災害記念館」及び周辺の災害遺構の視察を通して,災害の記録を後世に残すことの大切さを強く実感することができた。その他,山口で行われた社会科フォーラムでは自然災害の防止を視点とした研究授業の参観及び研究会に参加することを通し,授業実践のレベルにおいて留意すべきことについて研究を深めることができた。そして,視察・研究の成果を生かし,10月には公開研究授業を実施し,災害遺構や記念館等を中心的な題材として取り上げ,学習を更に深めることができた。本研究を通し,特に災害遺構や記念館を発展的な題材として取り上げたダイナミックな学習の展開が自然災害防止に対する人々の取組の意義を児童に理解させる上で非常に有効であることがわかったことが大きな成果であった。
一般化2階微分作用素のスペクトル理論再論とその確率論への応用

1次元拡散過程は一般化された2階の微分作用素で記述することが出来ることはよく知られている。よって、1次元拡散過程に付随する様々な確率法則を研究することは2階の微分作用素のスペクトル関数の問題に帰着されることが多い。本研究では、Krein-Kotaniの理論の応用として、スペクトル関数の漸近挙動について必要十分条件の形で求めた。またそれに関連して、拡散過程の最大値の漸近挙動についても成果を得た。1次元の2階微分作用素は、弦の振動の記述をはじめ、1次元拡散過程の記述など多くの場面で現れる。この作用素に関するスペクトル理論はWeyl-Stone-Titchmarsh-Kodairaの展開定理が古典的であるが、ここでは差分作用素も含むように一般化された2階微分作用素を考える。この一般化は逆問題を考える上で本質的であることが知られていて、特に左端が反射壁であるとき、作用素とスペクトル関数(あるいはそれを定めるHerglots関数)の間の完全な1対1対応がKreinによって与えられている。これをKreinの対応という。この対応の研究は最近、小谷真一氏により大きく発展し、左端が(Weylの分類で)極限円型の境界の場合にまで拡張された。本研究の成果は以下の通りである。1)小谷氏は微分作用素と対応するHerglots関数の1対1対応およびある種の両連続性を証明したが、本研究ではその対応を、より広いクラスに拡張するとともに、そのHerglots関数をexponentにもつような加法過程を与えた。このことにより、1次元拡散過程と加法過程の間の密接な関係が明らかにされ、双方向の応用が期待出来る。2)スペクトル関数の漸近挙動と、微分作用素の漸近挙動との間の完全な対応関係を証明した。確率論的に言えば、零再帰的拡散過程の遷移確率の漸近挙動について知られていた対応関係を、正再帰的な場合や一時的な場合にまで拡張出来たことになる。この一般化は逆問題を考える上で本質的であることが知られていて、特に左端が反射壁であるとき、作用素とスペクトル関数の間の完全な1対1対応がKreinによって与えられている。これをKrein対応という。この対応は最近、小谷真一氏により大きく発展し、左端が(Weylの分類で)極限円型の境界の場合にまで拡張された。本研究ではこの小谷氏によるKreinの対応を利用し、スペクトル関数の漸近オーダーを求める問題に応用し、またそれを拡散過程の問題に応用することを目標としていた。昨年度はtransientな1次元拡散過程について推移確率の漸近挙動をspeed測度の言葉で記述することに成功したが、本年度はpositive recurrentな場合について同様な成果を得た。すなわち、推移確率密度は時間無限大のとき定数に収束するが、そのオーダーはspeed速度の遠方での減少オーダーと完全な対応関係がある。成果は論文としてまとめている段階である。また、平行して、positive recirrentな1次元拡散過程の最大値の漸近挙動についても結果を得た。これについては、可能な極限分布はiid確率変数列の最大値の場合と同じであることは古典的な結果であるが、本研究では拡散過程の場合にその牽引域を具体的に述べることが出来た。これについての成果は論文を投稿中である。この対応は最近、小谷真一氏により大きく発展し、左端が(Wey1の分類で)極限円型の壌界の場合にまで拡張された。本研究では、これを用いて、それをスペクトル関数の漸近オーダーを求める問題に応用し、またそれを拡散過程の問題に応用することを目的とした。本年の研究では、オーダーの次数に制限があるものの、ほぼ完全な対応関係を与えることが出来た。成果はまとめつつあるが、まだドラフト段階であり次数の制限を取り除く努力をしている段階である。なお、本年度にはこの問題から派生した問題を2つ扱った。いずれも、論文を投稿中ないしは受理済みである。1つの話題は正再帰的拡散過程の推移確率密度の漸近挙動に関するものであり、もう1つの話題は、1次元拡散過程の最大値の漸近挙動についてである。

後者では、正再帰的な拡散過程の最大値についての古典的な定理を発展させ、また零再帰的な場合についても最大値に関する極限分布にMittag-Leffler分布の混合が現れることを示した。
高齢者の入浴事故防止に向けた生活指導ガイドラインの作成

平成29年度は、入浴事故防止に向けた予防行動を促進、阻害する要因を明らかにするために、在宅にて自立して生活する男女高齢者100名を対象に面談法にてアンケート調査を行った。平成30年度は、そのアンケート調査で得たデータの解析を行った。その結果、高齢者は、入浴事故に対する認知度は高いものの、実際に予防行動をとっている人は7割であったこと、予防行動の実践には、入浴事故に対する脅威や重大性の認知ではなく、体調不良の経験、入浴予防行動に関する知識を有すること、実践継続への自信があるとする自己効力感の関与が示唆されたことなどの研究成果が得られ、入浴事故防止に向けたガイドライン作成の基礎資料となる結果を得ることができた。また、これらの研究成果については、国内の学会(第77回日本生理人類学会)や国際シンポジウム(Hong Kong University Nursing Form 2018)において発表を行った。また、アンケート調査対象者を追加することで、さらに信頼性の高い研究成果が得られると考えられたため、平成30年度は、平成29年度と同様のアンケート調査を対象者を100名(男女高齢者)追加して行った。調査内容は、1)対象者の基本属性(性別、年齢、居住形態、治療中の病気など)、2)居住環境(住居タイプ、築年数、脱衣室・浴室暖房の有無など)、3)入浴習慣・入浴方法(1週間の入浴回数、入浴時間、好みの湯温、入浴中や入浴直後の体調悪化経験の有無など)、4)入浴事故について(入浴事故の認知、入浴事故の脅威認知、入浴事故の危険性認知など)である。対象者200名分の研究成果発表のため、現在データ解析を行っている。予定していた研究結果の分析、成果発表ができた。また、追加調査についても予定通り実施することができた。しかし、データ解析まで終了することができなかったので、これに関しては、次年度に持越しで実施することになった。本年度(2019)は、平成29年、30年で得た研究結果の分析、成果発表を行うとともに、高齢者の皮膚温度感受性の実態と入浴習慣の関係についての基礎研究として、若年者を対象に下記の内容で研究を行う。皮膚温度感受性評価:1)対象者:健康な若年者30名程度2)方法:被験者は、測定用の着衣(半袖Tシャツ、短パン)に更衣し、測定の準備等が終了したのち、室温28°C、相対湿度50%の環境に30分滞在してもらう測定部位は、前額部、腹部、前腕、手背、大腿、下腿、足背の7部位とし、温覚、冷覚それぞれ3回ずつ測定する。また、皮膚温度感受性の評価をする際の基礎データとして、実験室入室直後から測定終了後まで、閾値測定部位と同様の身体7部位の皮膚温(データロガLT8A・日機装)を連続測定する。温冷覚閾値測定は、汎用型温冷覚閾値測定装置(インタークロス社製)を用いて行う。プローブを測定部位に当ててプロ-ブの温度が接触部の局所皮膚温と等しくなった後、高温または低温に変化させる。この時のプローブの温度変化速度は、0.1°C/秒とする。プローブ温度を変化させて、被験者が冷覚・温覚を感じた時点で自覚スイッチを押してもらい、この時の皮膚表面の温度変化をもって温覚冷覚閾値とする。アンケート調査:皮膚温度感受性評価試験への参加者を対象に、普段の入浴習慣(頻度、湯温、入浴時間浴室、脱衣室の温熱環境など)、入浴中にともなう事故に対する認知等について、質問紙を用い調査する。入浴事故防止のための生活指導ガイドラインの作成を目的とし、入浴事故防止に向けた予防行動を阻害、促進する要因について明らかにするために、自宅で自立して生活する高齢者を対象に、≪健康信念モデル≫に基づく内容で構成したアンケート調査を行った。対象者: ADL(日常生活動作)が自立し自宅にて生活している高齢者男性、女性調査内容:1対象者の個人属性(年齢、性別、世帯構成、治療中の病気、治療内容、暑がり、寒がり体質等)2入浴習慣(入浴方法、頻度、時間、湯温、脱衣室、浴室暖房の設置、使用状況など)3入浴事故に関する知識の程度、事故遭遇の可能性や重大性の認知、事故防止に向けた予防行動の利益と障害の認知、予防行動に対する自己効力感本年度は、高齢者男性50名、女性50名を対象に質問紙を用い、面談法にて調査を行った。(平均(SD)年齢:男性72.04(4.55)歳、女性70.57(4.89)歳)主な結果:入浴事故について認知している人は98名と、ほとんどの人が入浴中に意識障害を起こすなどの事故が発生していることを認知していた。自分が入浴事故に合うかもしれないと思っている人は35名、であった。入浴事故にあうと大変なことになるという入浴事故の重大性について認知している人は、84名であった。入浴事故の予防行動について何らかの方法を知っている人は、94名で、実際に行動をとっている人は、69名であった。予防行動を実践すること、継続することの自信がある人は71名であった。体調不良の経験がある人、予防行動についての知識がある人は、無い人に比べ、また、男性より女性の方が、予防行動をとっている人の割合が有意に多かった(P<0.05)。上記研究成果については、平成30年6月開催予定の国内学会で発表予定である。予定していた調査対象者数の確保ができデータの収集が終了した。

平成29年度は、入浴事故防止に向けた予防行動を促進、阻害する要因を明らかにするために、在宅にて自立して生活する男女高齢者100名を対象に面談法にてアンケート調査を行った。平成30年度は、そのアンケート調査で得たデータの解析を行った。その結果、高齢者は、入浴事故に対する認知度は高いものの、実際に予防行動をとっている人は7割であったこと、予防行動の実践には、入浴事故に対する脅威や重大性の認知ではなく、体調不良の経験、入浴予防行動に関する知識を有すること、実践継続への自信があるとする自己効力感の関与が示唆されたことなどの研究成果が得られ、入浴事故防止に向けたガイドライン作成の基礎資料となる結果を得ることができた。また、これらの研究成果については、国内の学会(第77回日本生理人類学会)や国際シンポジウム(Hong Kong University Nursing Form 2018)において発表を行った。また、アンケート調査対象者を追加することで、さらに信頼性の高い研究成果が得られると考えられたため、平成30年度は、平成29年度と同様のアンケート調査を対象者を100名(男女高齢者)追加して行った。調査内容は、1)対象者の基本属性(性別、年齢、居住形態、治療中の病気など)、2)居住環境(住居タイプ、築年数、脱衣室・浴室暖房の有無など)、3)入浴習慣・入浴方法(1週間の入浴回数、入浴時間、好みの湯温、入浴中や入浴直後の体調悪化経験の有無など)、4)入浴事故について(入浴事故の認知、入浴事故の脅威認知、入浴事故の危険性認知など)である。対象者200名分の研究成果発表のため、現在データ解析を行っている。予定していた研究結果の分析、成果発表ができた。また、追加調査についても予定通り実施することができた。しかし、データ解析まで終了することができなかったので、これに関しては、次年度に持越しで実施することになった。研究成果の妥当性を確保するためにも、引き続き、アンケート調査対象者数を増やして研究を進める。温冷覚閾値との関係についての予備実験の準備を進める。本年度(2019)は、平成29年、30年で得た研究結果の分析、成果発表を行うとともに、高齢者の皮膚温度感受性の実態と入浴習慣の関係についての基礎研究として、若年者を対象に下記の内容で研究を行う。皮膚温度感受性評価:1)対象者:健康な若年者30名程度2)方法:被験者は、測定用の着衣(半袖Tシャツ、短パン)に更衣し、測定の準備等が終了したのち、室温28°C、相対湿度50%の環境に30分滞在してもらう測定部位は、前額部、腹部、前腕、手背、大腿、下腿、足背の7部位とし、温覚、冷覚それぞれ3回ずつ測定する。また、皮膚温度感受性の評価をする際の基礎データとして、実験室入室直後から測定終了後まで、閾値測定部位と同様の身体7部位の皮膚温(データロガLT8A・日機装)を連続測定する。温冷覚閾値測定は、汎用型温冷覚閾値測定装置(インタークロス社製)を用いて行う。プローブを測定部位に当ててプロ-ブの温度が接触部の局所皮膚温と等しくなった後、高温または低温に変化させる。この時のプローブの温度変化速度は、0.1°C/秒とする。プローブ温度を変化させて、被験者が冷覚・温覚を感じた時点で自覚スイッチを押してもらい、この時の皮膚表面の温度変化をもって温覚冷覚閾値とする。アンケート調査:皮膚温度感受性評価試験への参加者を対象に、普段の入浴習慣(頻度、湯温、入浴時間浴室、脱衣室の温熱環境など)、入浴中にともなう事故に対する認知等について、質問紙を用い調査する。
臨床応用へ向けての子宮内膜・子宮筋幹細胞特異的分子システムの解明

子宮内膜・子宮筋幹細胞特異的分子システムの解明を目的に、子宮内膜・子宮筋由来SP (side population、幹細胞特性を持つ細胞集団)細胞と非SP細胞との間で種々の解析を行い、発現に相違の認められる遺伝子群のプロファイルを得た。これらの遺伝子群の発現・機能解析を行い、子宮内膜・子宮筋幹細胞における生理的分子メカニズムの解明や、再生医療に常に付きまとう、使用する細胞の癌化や生理機能低下といった問題の解決へ向けて前進できたと考える。細胞染色色素Hoechst33342による染色パターンによって、各種細胞はSide Population (SP)細胞集団とそれ以外の(Main Population, MP)細胞集団とに分割することができるが、研究代表者らは、子宮内膜組織ならびに子宮筋組織由来のSP細胞を分離し、本SP細胞群が幹細胞的特性の高い細胞集団であることを示してきた。その幹細胞性の維持および分化誘導における分子レベルでのメカニズムに関しては全く不明であるが、今後、この成体幹細胞システムを臨床応用するためには、幹細胞特異的な分子メカニズムの解明が不可欠である。そこで、メカニズム解明のため、子宮内膜組織ならびに子宮筋組織由来のSP/MP細胞群間での各種遺伝子発現量の差異を網羅的に解析し、SP細胞群において特異的に発現が上昇している遺伝子群、すなわち、新たな幹細胞マーカーまたは幹細胞特性を規定するマスター遺伝子の候補となりうる遺伝子群の同定を試みた。解析の結果同定された種々の遺伝子群の中で、内膜組織・筋組織いずれにおいてもSP細胞特異的に高発現していた細胞表面抗原CD-X(仮称)に着目し、まず、ヒト子宮組織におけるCD-X発現局在を免疫組織化学で検討したところ、子宮筋層と子宮内膜の境界部分での発現を確認した。子宮において組織再構築が行われる際、この領域から組織幹細胞が供給されるものと考えられており、このことから、CD-Xは子宮内膜、子宮筋共通の幹細胞マーカーであり、かつ、両組織において幹細胞機能を規定するマスター遺伝子であると考えられた。また、CD-X陽性細胞は、幹細胞特性の一つであるコロニー形成能、ならびに他系列への分化能という別の幹細胞特性も有していることが明らかとなった。以上より、CD-X遺伝子産物は幹細胞マーカーとして有用であるだけでなく、幹細胞特性を規定する何らかの機能を有していると考えられた。本教室では、新たな幹細胞マーカーおよび幹細胞特性を規定するマスター遺伝子の候補となりうる遺伝子群を探索・同定すべく、子宮内膜由来SP(side population、幹細胞特性を持つ細胞集団)細胞と非SP細胞の間で種々の解析を行い、すでに、発現に相違の認められる発現遺伝子群のプロファイルを得ている。これらの遺伝子群について、前年度に種々の解析を行った結果、幹細胞特性に非常にかかわりが深いと考えられる細胞表面抗原CD-X(仮称)を同定した。このCD-X陽性細胞について種々の解析を加えた結果、子宮内膜由来CD-X陽性細胞特異的な性質として、通常条件での安定した細胞継代培養、in vitroでの脂肪細胞への分化誘導、並びにコロニー形成能といった、他の組織幹細胞でも見られるような幹細胞特性が観察された。これらの結果より、CD-Xは子宮内膜組織幹細胞を分離する上で有用な表面マーカーとなりうることが示唆された。現在、CD-X陽性細胞の組織再構築能について検討を加えている。また、CD-X以外の遺伝子群についても、細胞表面抗原Y(仮称)や転写因子Z(仮称)などの発現・機能解析も開始しており、今後新たな知見が得られるものと考えている。さらに、SP細胞特異的に発現すると予想される配列未知の新規遺伝子の全長cDNAクローニングも行っており、この新規遺伝子の機能がわかれば、幹細胞特性を規定する鍵機構が明らかになるものと期待されるため、クローニング完了に全力をあげて取り組んでいる。本研究においては、新たな幹細胞マーカーおよび幹細胞特性を規定するマスター遺伝子の候補となりうる遺伝子群を探索・同定すべく、子宮内膜由来SP(side population、幹細胞特性を持つ細胞集団)細胞と非SP細胞の間で種々の解析を行い、すでに、発現に相違の認められる発現遺伝子群のプロファイルを得ている。また、CD-X以外の遺伝子群についても、細胞表面抗原Y(仮称)や転写因子Z(仮称)などの発現・機能解析も開始した。転写因子ZのmRNAは子宮内膜SP細胞においては非SP細胞よりも有意に高発現していたが、子宮筋SP細胞と非SP細胞との間には発現量の差異は認められなかった。子宮内膜細胞においてはステロイドホルモン添加による発現量の変化は認められなかった。

正常子宮内膜組織においては間質細胞の核に特異的な発現が認められた。現在、転写因子Zの強制発現性を用いて、幹細胞特性への関与を検討しているところである。細胞表面抗原Yに関しては、正常子宮内膜組織においては腺細胞に特異的に発現していることがわかったが、具体的な幹細胞特性への関与は今後解析していく予定である。本研究の成果によって、これまで不明であった子宮内膜における疾患メカニズムの解明や、再生医療に常に付きまとう、使用する細胞の癌化や生理機能低下といった問題の解決へ向けて前進できたと考える。