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都市環境・生産環境における夏季昇温の抑制法の開発と影響評価

東京や福岡市などの大都市はここ100年間で2°C以上もの昇温を示し,ヒートアイランド現象が顕著となっている.地球の温暖化傾向がある今,地球に過剰な負荷をかけることは抑制しなければならない.日本のような多湿地帯では,都市の原風景は植生地であった.すなわち,都市のあるべき環境を環境倫理の立場からみれば,植生地並の環境に戻すことである.都市は植生地に対して構造物による蒸発の低減とエネルギーの集中使用に最大の相違点がある.前者に注目すれば,都市構造物に蒸発機能を持たせばよいことになる.そこで,保水性セラミックスを倉庫の屋根面に敷設して夏季の昇温抑制について検討した.夕方の散水により翌日真昼の日射量が最強時刻において,屋根表面温度で20°Cもの降温を実現できた.このときの水分蒸発量は0.75mm/hrであり,この気化潜熱が機能した結果である.生産環境面では畜舎の改善を図るため,保水性セラミックスとトタンの屋根とを設置し,ヤギ自身に判定させたところ,暑熱時には前者に3頭後者に1頭滞在しており明確な差を示した.熱放射低減効果による.つぎに,福岡市の都心にある植栽ビルを対象として暑熱緩和について観測した.このビルは南面を段々畑に模したスタイルで約38,000本の植物が植え付けられた屋上緑化型である.この場合も夏季真昼にコンクリート表面に比して,植栽部は30°Cもの降温を示した.培地の水収支(→根の吸水量),植栽部表面の熱収支から,潜熱転換量が大きいことが効果の主因であることが示された.これらの熱的変化の人体への影響評価を行った.熱放射の向きがそれまでとは全く逆となって,夏季においてすら人体からの放出を招いており,好影響を与えることが明らかにされた.東京や福岡市などの大都市はここ100年間で2°C以上もの昇温を示し,ヒートアイランド現象が顕著となっている.地球の温暖化傾向がある今,地球に過剰な負荷をかけることは抑制しなければならない.日本のような多湿地帯では,都市の原風景は植生地であった.すなわち,都市のあるべき環境を環境倫理の立場からみれば,植生地並の環境に戻すことである.都市は植生地に対して構造物による蒸発の低減とエネルギーの集中使用に最大の相違点がある.前者に注目すれば,都市構造物に蒸発機能を持たせばよいことになる.そこで,保水性セラミックスを倉庫の屋根面に敷設して夏季の昇温抑制について検討した.夕方の散水により翌日真昼の日射量が最強時刻において,屋根表面温度で20°Cもの降温を実現できた.このときの水分蒸発量は0.75mm/hrであり,この気化潜熱が機能した結果である.生産環境面では畜舎の改善を図るため,保水性セラミックスとトタンの屋根とを設置し,ヤギ自身に判定させたところ,暑熱時には前者に3頭後者に1頭滞在しており明確な差を示した.熱放射低減効果による.つぎに,福岡市の都心にある植栽ビルを対象として暑熱緩和について観測した.このビルは南面を段々畑に模したスタイルで約38,000本の植物が植え付けられた屋上緑化型である.この場合も夏季真昼にコンクリート表面に比して,植栽部は30°Cもの降温を示した.培地の水収支(→根の吸水量),植栽部表面の熱収支から,潜熱転換量が大きいことが効果の主因であることが示された.これらの熱的変化の人体への影響評価を行った.熱放射の向きがそれまでとは全く逆となって,夏季においてすら人体からの放出を招いており,好影響を与えることが明らかにされた.東京や福岡市などの大都市はここ100年間で2°Cもの昇温を示している.都市域内ではヒートアイランド現象も目立っている。地球温暖化傾向がある今,地球に過剰な負荷をかけることは,抑制しなければならない.都市は,日本のような多湿地帯では,元来植生地であった.すなわち,都市のあるべき環境を,環境倫理の立場からみれば,植生地並の環境に戻すことである.都市と植生地との最大の相違点は,構造物による蒸発の低減とエネルギーの集中使用である.前者に注目すれば,都市構造物に蒸発機能を持たせばよいことになる.そこで,保水性セラミックを屋根面に敷設して夏季の昇温の抑制について検討した.夕方の散水により翌日真昼の日射量が最強時刻において,屋根表面温度でも20°Cもの降温を実現できた.このときの水分蒸発量は0.75mm/hrであり,この気化潜熱が機能した結果である.次に,福岡市の都心にある植栽ビルを対象として暑熱緩和について観測した.このビルは南面を段々畑に模したスタイルで約38,000本の植物が植え付けられた屋上緑化ビルである.この場合も夏季真昼にコンクリート表面に比して,植栽部は30°Cもの降温を示した.培地の水収支(→根の吸収量),植栽部表面の熱収支から,潜熱転換量が大きいことが効果の主因であることが示された.これらの熱的変化の人体への影響評価を行った.熱放射の向きがこれまでとは全く逆となって,人体からの放出となり,好影響を与えるものであることが分かった.東京や福岡市などの大都市はここ100年間で2°C以上もの昇温を示し,ヒートアイランド現象が顕著となっている.

地球の温暖化傾向がある今,地球に過剰な負荷をかけることは抑制しなければならない.日本のような多湿地帯では,都市の原風景は植生地であった.すなわち,都市のあるべき環境を環境倫理の立場からみれば,植生地並の環境に戻すことである.都市は植生地に対して構造物による蒸発の低減とエネルギーの集中使用に最大の相違点がある.前者に注目すれば,都市構造物に蒸発機能を持たせばよいことになる.そこで,保水性セラミックスを倉庫の屋根面に敷設して夏季の昇温抑制について検討した.夕方の散水により翌日真昼の日射量が最強時刻において,屋根表面温度で20°Cもの降温を実現できた.このときの水分蒸発量は0.75mm/hrであり,この気化潜熱が機能した結果である.生産環境面では畜舎の改善を図るため,保水性セラミックスとトタンの屋根とを設置し,ヤギ自身に判定させたところ,暑熱時には前者に3頭後者に1頭滞在しており明確な差を示した.熱放射低減効果による.つぎに,福岡市の都心にある植栽ビルを対象として暑熱緩和について観測した.このビルは南面を段々畑に模したスタイルで約38,000本の植物が植え付けられた屋上緑化型である.この場合も夏季真昼にコンクリート表面に比して,植栽部は30°Cもの降温を示した.培地の水収支(→根の吸水量),植栽部表面の熱収支から,潜熱転換量が大きいことが効果の主因であることが示された.これらの熱的変化の人体への影響評価を行った.熱放射の向きがそれまでとは全く逆となって,夏季においてすら人体からの放出を招いており,好影響を与えることが明らかにされた.
ドストエフスキー作品における近代性の研究

研究課題である博士論文(全三章)の第一章では、都市をめぐる文学的主題を考察した。まず19世紀文学でしばしば取り上げられているペテルブルグのイメージとその変遷を追い、1840年代にフランス文学の影響を受けて流行した「生理学もの」オーチェルクと、40年代の「生理学もの」の流れを受け継ぐ1860年代以降のオーチェルクのうちに、ペテルブルグの近代化の過程が描かれているのを分析した。次に、都市の近代化にともなって出現した群衆像の変遷を、プーシキン、レールモントフ、ツルゲーネフ、オガリョフの詩やベリンスキーのオーチェルク、ドストエフスキー作品を取り上げ考察し、群衆の出現が40年代の「生理学もの」の流行と密接な関わりをもっていることを指摘した。さらに、都市の雑踏の中で物思いに耽る「遊歩者」に焦点を当てた。観察者でもある遊歩者の目を通して都市の情景が描かれているドストエフスキーの初期作品を取り上げ、バルザック、ディケンズ、ポーらの同時代の作品と比較、分析した。また60年代以降のドストエフスキー作品では、遊歩者像のうちに都市と個人との空隙が映し出されていることを指摘した。第二章では、まず60年代以降の社会状況を概観し、ペテルブルグの産業の発展に伴って現われた工場ものオーチェルクについて触れ、都市生活に対する不安が文学作品に描かれていることを指摘した。資本主義化による貧富の差の拡大や社会の無秩序を問題とする文学作品が、60年代以降盛んに書かれたが、その中でもクレストフスキーの『ペテルブルクの場末』、60年代以降のドストエフスキー作品に見られるメロドラマ的要素に着目し、メロドラマ演劇がロシアで盛んに上演されたのが3040年代であるのに対して、メロドラマ的な小説が書かれるようになったのが60年代になってからであること、その背景には農奴解放後の資本主義化による、社会状況の変化があることを指摘した研究課題である博士論文(全三章)の第一章では、都市をめぐる文学的主題を考察した。資本主義化による貧富の差の拡大や社会の無秩序を問題とする文学作品が、60年代以降盛んに書かれたが、その中でもクレストフスキーの『ペテルブルクの場末』、60年代以降のドストエフスキー作品に見られるメロドラマ的要素に着目し、メロドラマ演劇がロシアで盛んに上演されたのが3040年代であるのに対して、メロドラマ的な小説が書かれるようになったのが60年代になってからであること、その背景には農奴解放後の資本主義化による、社会状況の変化があることを指摘した
粉粒体の相分離による散逸構造：レオロジーと界面動力学のクロストーク

外界からのエネルギー流入と内部でのエネルギー散逸が絶えず起こる非平衡散逸系では、熱平衡系では見られない時空間構造を形成することが出来る。熱揺らぎの影響を受けない散逸粒子の集合である粉粒体では、異なる種類の粒子は機械的駆動力により相分離し、動的秩序を形成することがある。この時、粒子が持つ散逸の強さの違いが、分離と構造形成の実現に重要であると考えられている。しかし、粉粒体の混合・分離を一般的に予測するために必要な物理量は未だ不明である。本研究では、粉粒体の分離現象の非侵襲な内部測定、粉粒体のレオロジー測定、分離界面のモデルに基づき、粉粒体の混合・分離を決める本質的な物理量を定義することを目指す。
看護学教育における模擬患者の開発に関する研究

SP養成の第一段階として、大学の公開講座を利用し、市民に向けたSPを理解してもらうための啓蒙活動を実施した。この公開講座を通し、一般市民が保健医療専門職の教育に参加する意義の重要な点が明確になった。しかし、こうした専門職の教育に協力いただくSP養成では、壮年期を中心とした年代のSP養成が容易でないといことも判明した。近隣在住者や学生の保護者に向けたSP養成のPRも実践し、模擬患者養成に向けた準備が整い始めた。2.SPが参加する看護教育プログラムの開発1)コミュニケーション学習のプログラムは、学習者のレデイネスに配慮したプログラムを作成して活用している。この研究成果は、学会発表や出版物を通して公表した。計画であった精神症状を有するSP養成に向けた教育プログラムの検討は、今後の課題として残った。2)聴診技法を取り入れた学習プログラム開発は、看護学生の聴診技術修得状況に関する調査、および2種類の練習方法での聴診技術修得の状況を比較検討した。SPに対する呼吸音や腸蠕動音聴取には約半数が自信を持てず、再現性のある聴診シミュレータの開発が望まれた。3)PBLを用いた看護診断学習にSPへのインタビューを取り入れたプログラムを作成し、受講者の学習到達目標より分析した。この方法は、心理社会的側面のアセスメントが深まり、実践的な看護診断の思考を促すものと期待できる可能性が得られた。3.SPに関する研究会活動看護教員で構成する「看護教育SP・OSCE研究会活動」と合流し、SPが参加する看護教育の方略について検討を重ねた。この活動の成果は、平成16年度と17年度の日本看護教育学学会で交流セッションを企画した。模擬患者を活用した教育活動に関心を寄せる教育者間との交流ができ、今後も研究会と協力しながらSP養成活動をしていく予定である。計画では、1)地域社会に向けたSP養成のインフォメーション、2)研究推進を目的としたSP研究会の設立、3)成人看護学における聴診を取り入れたPBL学習プログラムの開発を予定していたが、15年度は2)と3)を中心に着手した。1)SP養成のインフォメーションについては、研究代表者や研究メンバーがSP養成研修に参加するなど、16年度に教育公開講座を開催するための準備を開始した。学内においても、カウンセリングに造詣の深い教員にも協力を得ることができ、SP養成の研修プログラムに着手する準備をしているところである。2)SP研究会の設立に関しては、関東地方の看護系大学・短期大学の看護教員が中心となりできた看護教育SP・OSCE研究会の活動と合流し、SPが参加する看護教育へのあり方や方略について検討を重ねた。その活動の中で、成人期や老年期の患者事例作成について、SPがコミュニケーション教育や看護技術教育にどのように生かせるかについて検討を始めた。この成果を、16年度の日本看護教育学学会に交流セッションに申請中で、看護教育に携わる方々より広い視野から意見を得ていく予定である。3)PBL学習プログラムの開発に関しては、これまでの継続研究より、シミュレータ・モデルとしてSPを導入した教育実践より検討した。学習教材にコードレス聴診教育システム(HI-STETO)を活用した看護診断過程教授の可能性について、周術期の状態観察に導入し、その反応から教育効果とその課題について評価した。その結果、聴診シミュレータ(モデル人形)での聴取は容易であるが、人モデルであるSPの呼吸音や腸蠕動音聴取には、自信を持てない学生が50%近くいることがわかった。聴取技法のレディネスに見合った事例情報の提示、SPの人選に関して工夫が必要であることが示唆された。聴診を取り入れる事例提示には、観察技法のレベルに応じたプログラム開発が必要であることが確認できた。1)模擬患者(SP)に関する公開講座の開催

模擬患者(SP)養成の第一段階として、市民を対象としたSPを認知してもらうための公開講座を開催した。大学の公開講座を利用して、看護基礎教育やSPに興味や関心のある一般の方々にSPに認知してもらうことを主眼として実施した。公開講座の内容は、看護教育におけるSP活用の現状と展望の概説、そして看護教育現場でのSP活用のデモンストレーション、ボランティア活動でSPを実践している方々の経験を講演いただいた。今回のSPとのコミュニケーション演習やOSCEとしての看護技術演習場面では、研究代表者が参加している首都圏にある看護系大学と短期大学の教員が集った「看護教育SP-OSCE研究会」にも協力を得て実施した。この公開講座を通し、一般市民が大学教育に参加する意義の重要な点が明確になり、保健医療専門職教育に市民の声が反映されることの重要性が明らかとなった。そして、SPに関心を寄せていただける反応も得ることができた。2)成人看護学における聴診を取り入れたPBL学習プログラムの開発シミュレータを用いた複数での同時聴診が可能なHI-STETHOを活用した教授方法の可能性を探るため、腸蠕動音の聴取についての実験的研究を実施した。看護学生に対し、2種類の聴診学習方法(シミュレータ、人モデル)を用いて、聴診の修得状況を比較した。その結果、シミュレータ、人モデルそれぞれに技術修得の特徴があり、シミュレータには、連続した聴診動作を学ぶ上で工夫が必要であった。また人モデルでは、同音を繰り返し学習することは困難であるという問題点も明らかになった。これらの結果から、SPを導入することで学べること、反復学習で修得できるものといった特徴を明らかにすることで、模擬患者をどの部分で導入したらよいかについて再検討する必要もあることがわかった。成人看護学領域での教育活動に活用できる模擬患者(SP)養成を目的として、今年度は、周手術期の看護診断学習の事例患者としてSPを導入する学習プログラムを作成し、教育場面への導入を実施した。また、市民に対するSPへの理解を深める活動として、大学周辺に在住する市民に、看護教育におけるSP活用に重要性について説明し、SP養成講習への参加を募る活動、および勤務する大学の後援会役員(学生の保護者)にSPが参加するコミュニケーション・スキル学習への見学会も実施した。1.看護診断学習へのSP導入の効果成人看護学の周手術期看護学習として、術後からの回復期にある患者事例をSPに演じてもらい、学習者である看護学生がインタビューを行なうことを取り入れた看護診断学習プログラムを作成した。SPを導入した看護診断学習の効果を学習目標に対する学生の主観的評価より分析し、過去3年間の紙面患者による学習結果との比較を行なった(本年度の日本看護教育学学会にて報告予定)。また、15年度より、首都圏にある看護系大学と短期大学の教員が活動している「看護教育SP-OSCE研究会」の活動として、日本の看護教育におけるSPの導入や活用方法について文献調査を行ない、わが国の看護教育におけるSP活用の現状分析を行なった。これについては、研究雑誌への投稿中である。
多機能能動カテーテル

半導体微細加工技術を応用し、血管内を動き脳内のような到達しにくい部位に診断や治療の器具を導入できる能動カテーテルを開発している。通電加熱して動かす形状記憶合金(SMA)のコイルで作られたアクチュエータが多数分布し各部が自由に曲って蛇のように柔らかく動く能動カテーテル、およびそれに用いる各種センサについて研究を行った。外径2.3mmで通信制御用集積回路を内蔵して3本の共通線だ動く能動カテーテル、外径1.4mmで曲るだけでなく延びたり捩れたりする機能を持った能動カテーテルを製作した。後者はチューブ状のもので電気めっきなどの方法により一括組立できる特徴がある。この他SMAの薄板をエッチング加工して製作したものなども開発した。カテーテルの外側の被覆には曲りの妨げにならず、しかもつぶれないことが要求されるため、これに適した螺旋骨格薄肉入りチューブを開発した。また外径0.5mmの線で曲る機能を持つ能動ガイドワイヤーの製作にも成功している。この他SMAのコイルで作られたアクチュエータを分布させた別の応用として、盲人用の触覚提示装置を製作した。カテーテルに取り付ける各種のセンサを開発した。一つはカテーテル前方を観測できる直径3mmの超音波イメージャであり、その駆動のためにバイメタル式の切換用マイクロリレーなども製作している。また超音波トランスジューサに用いる圧電材料PZT(チタン酸ジルコン酸鉛)を微細加工する方法の研究を行い、反応性イオンエッチング(RIE)で製作したシリコンを鋳型にして焼結する加工法で所望の特性が得られるものを製作することができた。この他外径125μmの光ファイバ先端に薄いダイアフラムを形成した極細圧力センサ、あるいは体外で発生した磁場を検出する磁気センサをカテーテル先端に組込んでカテーテル先端の位置や方向を知るセンサなどを開発した。この他、能動カテーテルの微細組立のために紫外レーザ支援CVDによる導電膜の堆積技術などについて成果を得た。これらの成果は脳血管内治療学会などに報告して共同研究者ら専門医師からの高い評価を受けた。半導体微細加工技術を応用し、血管内を蛇のように動き脳内のような到達しにくい部位に診断や治療の器具を導入できる能動カテーテルを開発している。これは運動要素(アクチュエータ)が多数分布し自由度の多い動きをするものであり、形状記憶合金の働きで曲がる能動カテーテルを研究し、直径1mm程度に極細化したり、ねじれる機能を持たせたりする改良を進めた。各部を分布した多数のアクチュエータを動かすために通信・制御用の集積回路を内蔵させ、3本の共通線で多重通信させ動作させることにも成功した。能動カテーテル先端に超音波内視鏡(イメージャ)を形成し、血管内で直接前方を観察する視覚機能を持たせるため、電子走査式血管内超音波内視鏡を開発した。直径3mm程の太さでその基本動作を確かめることができた。その改良を進めると共にその駆動や検出のための集積回路を製作している。これに用いる超音波トランスジューサには、圧電材料の微細な柱をポリマーで埋めた1-3コンポジットと呼ばれる複合材料が必要である。

このため微細加工したシリコン基板を鋳型にしてPZT(チタン酸ジノレコン酸鉛)の圧電セラミックスを等方的加圧下で焼結する方法を開発した。カテーテルの内側のチューブを通して入れられる、外径120μmの極細光ファイバ圧カセンサを開発した。半導体微細加工によるダイアフラムを光ファイバ先端に形成し、圧力によるその変形を光の干渉で検出する。このように運動機能だけでなくセンサなども含む多機能能動力テーテルを研究し、これを実用化する研究を進めている。半導体微細加工技術を応用し、血管内を蛇のように動き脳内のような到達しにくい部位に診断や治療の器具を導入できる能動カテーテルを開発している。通電加熱して動かす形状記憶合金(SMA)のコイルで作られたアクチュエータが多数分布し、各部が自由に曲がって蛇のように柔らかく動く。外径2.3mmの能動カテーテルで、分布した多数のアクチュエータを動かすために通信・制御用の集積回路を内蔵させ、3本の共通線で多重通信させ動作させた。また外径1.4mmほどのもので、曲がるだけでなく延びたり捩れたりする機能を持った能動カテーテルも製作している。これは電気めっきなどの方法で一括組立できる。この他SMAの薄板をエッチング加工して製作したものなども開発した。このカテーテルに取り付ける各種のセンサを開発している。一つはカテーテル前方を観測できる超音波イメージャであり、直径3mmで不完全ながら像を得られる段階に達した。その駆動や検出のための集積回路や切換用マイクロリレーなどを製作している。また超音波トランスジューサに用いる圧電材料PZT(チタン酸ジルコン酸鉛)を微細加工する方法の研究を行い、反応性イオンエッチング(RIE)で所望の特性が得られるものを製作することができた。この他外径125μmの光ファイバ先端に薄いダイアフラムを形成した極細圧力センサ、あるいは体外で発生した磁場を検出する磁気センサをカテーテル先端に組込んだカテーテル位置のセンサなどを開発した。この他関連する新しい圧電アクチュエータの製作法、ミミズのような蠕動運動システム、能動カテーテルの微細組立のために紫外レーザ支援CVDによる導電膜の堆積技術などについて成果を得た。このように運動機能だけでなくセンサなども含む多機能能動カテーテルを研究し、これを実用化する研究を進めている。通電加熱して動かす形状記憶合金(SMA)のコイルで作られたアクチュエータが多数分布し各部が自由に曲って蛇のように柔らかく動く能動カテーテル、およびそれに用いる各種センサについて研究を行った。本年度は、外径1.4mmほどのもので曲るだけでなく延びたり捩れたりする機能を持った能動カテーテルを製作した。これはチューブ状のもので電気めっきなどの方法により一括組立できる特徴がある。カテーテルの外側の被覆には曲りの妨げにならず、しかもつぶれないことが要求されるため、これに適した螺旋骨格薄肉入りチューブを開発した。また外径0.5mmの線で曲る機能を持つ能動ガイドワイヤーの製作にも成功している。この他SMAのコイルで作られたアクチュエータを分布させた別の応用として、盲人用の触覚提示装置を製作した。カテーテルに取り付ける各種のセンサを開発している。
科学的な探求を担保する思考ツールの活用と表現を可能にする授業プロセスの開発と実践

科学的探求のプロセスで、科学的思考力・表現力を養うために、相手が納得する表現をつくるワークシートを組み込んだ授業を開発して実践し、その有効性を検証すること。またこの実践により、思考することの価値を再認識し生徒1人ひとりが自己肯定感や効力感を持ち、積極的に授業に参加しようとする姿勢を育むことを目的として実践研究を展開した。2017年度は、1学年5クラスを対象に、「植物の世界」と「身の回りの物質」の単元で実践した。前者では、「既習事項や経験知などの根拠を示して相手を納得させる」要素を組み、「主張・根拠・主張に対する疑問」で色分けした「短冊」を使用した。また後者では、色分け短冊と連動したワークシートを活用し、根拠・主張・主張に対する疑問を明記したり、根拠の信頼性について確認させ、自分の主張に最も影響があった根拠を再度意識させたりした。授業実践後、146人を対象に行った調査では、97%の生徒が「根拠を振り返り結論を考え直しやすい」と答え、93%の生徒が「疑問を解決することで考えが深まった」と答えた。思考や判断を可視化、操作化することによって、試行錯誤する場面が増え、発言量が増えたことなど、生徒が積極的に授業に参加する姿が見られた。また、短冊を色分けすることで、根拠を明らかにした主張づくりができた。しかし、相手を納得させる説明をするまでは至っていない。自分の意見が相手に影響を与え、納得させることができた時、生徒は思考することの価値を実感し達成感を感じることができるであろうと考える。また、その経験の積み重ねが自己肯定感の涵養にもつながると言える。それには、ワークシートや思考ツールである色分け短冊を活用して自らの思考や判断を可視化操作化し、さらに判断した根拠の信頼性を確認し、論証することを習慣的に実践することなどを通して、自分の主張に自信を持てるようにすることが必要であると考える。本研究の成果は、日本理科教育学会第67回全国大会と、日本理科教育学会第64回東海支部大会にて発表を行った。
中国大都市における住宅の市場化とその地域的展開

本研究は,現代中国において改革開放政策導入以後,急速に展開されている住宅改革の実態と都市地域構造の変化における意味を明らかにすることを目的としていた。本研究の具体的な研究テーマは,中国における住宅改革の特質を明らかにすること,中国国内における都市の住宅の市場化の地域的特質を明らかにすること,北京と上海における住宅開発のタイプとその開発の地域的特質を明らかにすること,住宅建材を含めた中国独特の住宅供給構造を明らかにすることの4点である。これらのテーマに関して,代表者と各研究分担者は海外共同研究者の協力を得て,中国現地において不動産企業や行政機関などへの聞き取り調査や統計・文献資料の収集と整理を行った。土居は住宅改革およびその市場化に関して,文献・統計資料を用いて全国的な動向を把握して北京市と上海市の全国的な位置づけを確認するとともに,北京市における不動産企業への聞き取り調査を進めて,住宅開発が行われるメカニズムを明らかにした。山崎は北京市における住宅開発の地域的動向を統計資料と開き取り調査によって明らかにし,住宅開発が北京市の都市地域構造の変化に持つ意味について考察した。香川は上海市における住宅開発の地域的動向を分析するとともに,インターネットを通じた住宅物件情報の整備状況を調査した。木本は建設業者や内装設備等の関連業者への聞き取り調査を進め,日本とは異なる中国独自の住宅開発プロセスおよび住宅産業の特質を明らかにした。なお,香川と木本は共同で北京市,上海市において,住宅入居者に対するアンケート調査を用い,住宅購入の動機や住宅選択の要因などを考察した。以上の研究成果を通じて,経済成長が急速に進む中国の大都市において,居住環境の改善を求めて住宅を購入する市民,中国独自の土地・住宅制度のもとで住宅開発を行う住宅開発企業,さらに社会主義的特質の維持にも努力する政府・行政機関それぞれの特質と3者の相互関係が明らかになるとともに,このような住宅市場の形成によって都市地域構造が急速に変容していることが確認された。本研究は,現代中国において改革開放政策導入以後,急速に展開されている住宅改革の実態と都市地域構造の変化における意味を明らかにすることを目的とする。本年度は,9月に土居・山崎・香川・木本が北京市・上海市において現地調査を行った。なお,現地調査は,研究協力者である華東師範大学・谷人旭教授,北京大学・柴彦威副教授の協力を得て実施した。現地調査では,住宅の市場化の類型化を行うとともに,各類型の住宅を見学し,内部構造や開発の経緯などを調べた。また,市政府において住宅政策の変化や住宅開発に関する資料を入手し,さらに住宅開発行う不動産企業の実態を把握するために,民間不動産研究所において聞き取り調査を行った。なお,木本は9月に大連市,2月に上海市の現地調査を行い,住宅建設に関する施行業者や労働者の実態を調査した。以上の現地調査や国内において収集した文献・統計資料などの分析を行い,土居・木本・柴(北京大)は地理科学学会例会(10月31日,広島大学)において研究発表を行った。土居は住宅の市場化の類型とその全国的な地域的特徴を,木本は現代中国の住宅改革と住宅産業の特徴を,柴は市民の住宅選択の基礎となる日常生活の特徴について報告を行ったまた,12月1112日には谷(華東師範大)を招いて,大分大学において検討会を行った(地理科学学会アジアの都市研究グループの例会を兼ねる)。

ここでは,谷が市場経済化の進展と共に変化する上海市の住宅地域の特質を,山崎が改革開放後の北京市の住宅整備の地域的特質を,香川が上海市の商品住宅に関するデータ整備の状況と考察の結果を報告し,本科研の次年度の展開などについて検討を行った。2年目にあたる本年度は,北京市・上海市という中国を代表する大都市を対象として,住宅開発の実態に関する現地調査を行うとともに,中国・日本において既存資料の収集を行い,分析を進めていった。北京市においては,高所得層をターゲットとする商品住宅や低所得層を対象とする経済適用住宅を実際に建設・販売している不動産業者への聞き取り調査を実施した。これにより,開発用の土地の入手から建設・販売にいたる住宅開発のプロセスを詳細に明らかにすることができた。また,これらの不動産企業は,市政府の都市改造計画や住宅整備政策と深い関連を持ちながら行動をしており,結果的に北京市の都市地域構造の再編に寄与していることが明らかになった(土居)。また,中国社会には住宅内装を所有者自身の好みで行う習慣があるが,このような住宅を巡る文化的相違を理解するために,上海市において,住宅建材を専門的に扱っている市場を特定するとともに,住宅建材供給業者への聞き取り調査を行った(木本)。市民が実際にどのような基準や指標で数多くある住宅を選択し,購入を決定するのかという,住宅販売の実態を理解するために,上海市において,商品住宅の具体的な販売データを得ることを目的として,住宅情報誌を体系的に収集するとともに,モデルルームでの聞き取り調査も行った(香川)。また,現地調査などにおいて購入あるいは入手した既存文献や統計書,法令集などの資料をもとにして,商品住宅の開発や販売に関する法制度の分析を行った(山崎)。なお,18年2月には京都教育大学において,Chu Jinfeng準教授(上海師範大)を招き,現代中国の住宅開発政策に関する情報を得るとともに,本研究課題の研究成果の検討を行った。本研究は,現代中国において改革開放政策導入以後,急速に展開されている住宅改革の実態と都市地域構造の変化における意味を明らかにすることを目的としていた。最終年度にあたる本年度は,代表者と各研究分担者は各自の研究テーマに関して,補充的な現地調査を行うとともに,3年間の研究成果の整理を行った。それらの研究成果を学会において発表するとともに,海外共同研究者の研究成果を含めて,研究成果報告書を作成した。土居は住宅の市場化に関して,主として統計資料を用いて全国的な動向を把握して北京市と上海市の全国的な位置づけを確認するとともに,北京市における不動産企業への聞き取り調査を進めて,住宅開発が行われるメカニズムを明らかにした。山崎は北京市における住宅開発の地域的動向を統計資料と聞き取り調査によって明らかにし,住宅開発が北京市の都市地域構造の変化に持つ意味について考察した。香川は上海市における住宅開発の地域的動向を分析するとともに,インターネットを通じた住宅物件情報の整備状況を調査した。木本は建設業者や内装設備等の関連業者への聞き取り調査を進め,日本とは異なる中国独自の住宅開発プロセスおよび住宅産業の特質を明らかにした。なお,香川と木本は共同で北京市,上海市において,住宅入居者に対するアンケート調査を行い,住宅購入の動機や住宅選択の要因などを考察した。
新しい医療資源からの抗腫瘍成分の作用機序の解明

種々の天然生理活性物質のPI3キナーゼに対する作用を検討したところ、抗腫瘍活性の海綿成分ハレナキノンがPI3キナーゼ活性を抑制することを見いだした。最近、アポトーシスの防止にはPI3キナーゼが必要であることを示唆するデータが報告されている。そこでまず、ハレナキノンのアポトーシス誘導作用を細胞レベルで検討する目的で、PC12細胞にハレナキノンを作用させたところ、アポトーシスに特有の細胞の核の形態変化、DNAの断片化が観察された。さらに、ハレナキノシは時間依存的および濃度依存的にアポトーシスを誘導し、そのEC_<50>値は約10μMであった。アポトーシスの誘導に際してJNKが活性化することが報告されており、JNKの阻害物質であるN-アセチルシステインおよびcpt-AMPのハレナキノンによるアポトーシス誘導に対する作用を検討したところ、ハレナキノンによるアポトーシスはN-アセチルシステインによって有意に抑制されたが、cpt-AMPにはほとんど影響を受けなかった。ハレナキノンのPI3キナーゼ阻害作用とアポトーシス誘導作用との関連を詳細に討することが今後の課題である。海洋渦鞭毛藻のマクロライド成分であるゴニオドミンAが非常に低濃度で著しく血管新生を阻害することを見出した。その作用は血管内皮細胞の集合までの過程には影響せず、血管内皮細胞が集合した状態で管腔形成過程のみを特異的に抑制するという極めて興味ある事実を発見した。このような物質は、現在まで知られておらず注目される。渦鞭毛藻のマクロライト成分ズーザンテラトキシンAが用量依存的に細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を引き起こし、MAPキナーゼカスケードを活性化することを明らかにした。MAPキナーゼはがん化のシグナル伝達に深くかかわっていることから、今後、ズーザンテラトキシンAによるMAPキナーゼ活性化の作用機構を詳細に解析する。
PET/CT(陽電子放射断層撮影併用CT)によるCT冠動脈造影と心機能の同時評価

心筋梗塞の診断と経過観察および治療戦略の策定において心筋バイアビリティいわゆる生存能または蘇生能の正確な診断は非常に重要である。心筋バイアビリティの把握のための方法は、心筋血流シンチグラフィー(Myocardial perfusion scintigraphy : MPS)による心筋血流情報および心機能情報、心臓MRIによる心機能情報、心筋遅延造影情報、心臓CTによる心機能情報、遅延造影情報があり、さらには心筋PET(Positron emission CT:陽電子放射断層撮像)による糖代謝情報が注目されている。これらのあらゆる情報をしっかりととらえてその意義を充分に議論して、その上でPET-CTによる画像情報融合法の議論を開始した。画像解析ワークステーションを用いて、心臓MSCTのデータから適切な3次元ボリュームレンダリング(3dimensional volume rendering:3DVR)画像を作成した。一方FDG-PET画像、QGSによる心筋血流(perfusion)画像および壁運動(motion)画像のブルズアイ画像を準備し、冠動脈3DVR画像と重ね合わせを行った。本研究で提示した症例は、MPS検査ではすべて責任冠動脈支配領域で血流低下を示していたが、FDG-PET検査では1例ではFDGの集積欠損を認めず、いわゆる代謝血流ミスマッチ所見を捉えることが可能で、しかも重ね合わせ画像の作成により、責任冠動脈との関連がより明瞭であった。本報告の重ね合わせは手動の操作がまだ多いが心筋バイアビリティの正しい診断のために、心筋血流、心筋代謝および冠動脈を同時に画像化できるインパクトは非常に大きく、将来的な方向性として非常に重要と考えられる。PET/CT(陽電子放射断層撮影併用CT)によるCT冠動脈造影と心機能の同時評価の研究を行うにあたって必要な複数の検査モダリティ(CT, MRI, RI)による心臓の解剖と機能に関する研究を行い,その成果を国内国外の学会で発表して議論を行い,また雑誌に論文として発表した.このうち特にCTについては,心臓の冠動脈を含めた解剖学的情報だけでなく多くの機能的情報が含まれていることに着目し,安静時だけでなく薬剤負荷による方法も開発して,心機能と心筋潅流の情報を引き出して,多くの学会で発表を行った.これらに加えてPETによる情報を付加すべく学会などでの議論だけでなく,実際に愛媛県立中央病院におけるPET/CTについて共同で勉強を行った.急性心筋梗塞症例のうち、心筋血流シンチグラフィー(Myocardial perfusion scintigraphy : MPS)にて心筋血流異常は診断可能であったが、心筋バイアビリティの診断が断定できず、PET(Positron emission CT:陽電子放射断層撮像)-CT検査を施行した3症例を対象とした。PET-CT装置は、ジーイー横河メディカルシステム社製のDiscovery ST EIite 16を用いた。画像解析ワークステーション(TeraRecon社製のAquarius Net Station)を用いて、心臓MSCTのデータから適切な3次元ボリュームレンダリング(3 dimensional volume rendering: 3 DVR)画像を作成した。心筋バイアビリティとはいわゆる心筋蘇生能で虚血により壁運動が低下した心筋が血流改善により壁運動が蘇る能力であり、FDG-PET検査により代謝血流ミスマッチを画像化して心筋バイアビリティの正しい診断が可能と考えられている。
Dyrkファミリーキナーゼの細胞内機能の解析

DYRK(Dual-specificity tYrosine-phosphorylation Regulated protein Kinase)は互いに類似したキナーゼドメインを持つ複数のメンバーからなり、ヒトではDYRK1A, DYRK1B, DYRK2,DYRK3,DYRK4の5つのキナーゼを含む。DYRKsはDrosophilaのMinibrainと高い相同性を持ち、またDYRK1Aはヒトクロモソーム21番目にコードされ、その異常がダウン症候群の多彩な症状の原因の一つと考えられている。これらのことから、DYRKは神経細胞をはじめとする細胞の分化・増殖に重要な役割を持つと推察される。本研究ではDYRKsと細胞内で結合するタンパク質を単離・同定し、その生理的意義について解析した。分子量90,70,及び50kDaの細胞内タンパク質がDYRK1B及びDYRK4とのみ特異的に結合しており、そのほかのDYRKsとは結合していなかった。これらのタンパク質は分子シャペロンHsp90,Hsp70,Cdc37と同定された。GFP融合タンパク質として発現したDYRKsの細胞内局在の解析の結果、DYRK1A及びDYRK1Bは核に、DYRK2,DYRK3,DYRK4は主に細胞質に存在していた。細胞をHsp90の特異的な阻害剤ゲルダナマイシンで処理するとDYRK1B及びDYRK4とHsp90の結合は解離したが、Hsp70の結合は不変だった。Hsp90の分子シャペロン活性の阻害によりDYRK1B及びDYRK4の細胞内局在は大きな影響を受け、速やかに細胞質にドット状のアグリゲートを形成した。DYRK1A, DYRK2,DYRK3の細胞内局在はHsp90阻害の影響を受けなかった。このことは、Hsp90の分子シャペロン活性がこれらのターゲットキナーゼの細胞内でのタンパク質凝集の阻害に必須であることを示している。Hsp90活性の長時間の阻害により細胞内のDYRK1B及びDYRK4の存在量は著しく減少したが、それ以外のDYRKsの存在量には影響が無かった。DYRK1B及びDYRK4は細胞内で特異的にユビキチン化されており、ユビキチン化されたDYRK1B・DYRK4の蓄積は細胞をプロテアソーム阻害剤で処理することで更に増大した。以上の結果から、Hsp90及びCdd37が同じファミリーに属する類似のキナーゼ群の中から特定のメンバーを識別して複合体を形成し得ること、またHsp90及びCdc37の分子シャペロン活性がこれらのクライアントキナーゼの細胞内での溶解性と安定性に必須であることが明らかになった。ヒトのDyrkファミリーキナーゼにはDyrk1A,Dyrk1B,Dyrk2,Dyrk3,Dyrk4の5つのキナーゼが含まれている。

これら5種のキナーゼをクローニングし、FLAG-tagを付加して哺乳類培養細胞に発現させた後anti-FLAG抗体により免疫沈降し、Dyrkファミリーのキナーゼ活性と細胞内結合タンパク質について解析した。その結果、Dyrk1BとDyrk4に特異的に細胞内分子シャペロンHsp90・Hsp70・Cdc37が結合することを見いだした。またDyrk1A,Dyrk2,Dyrk4に自己リン酸化活性とMBP,Histon H3等の外部基質に対するリン酸化活性が認められた。Dyrk1Aの基質であるDyrk-tideに対してもこの3種のキナーゼにリン酸化活性が認められ、特にDyrk2に強かった。Dyrk1B及びDyrk3のリン酸化活性は比較的弱かった。これら5種のDyrkファミリーをGFPとの融合タンパク質として哺乳類細胞に発現し局在を見たところ、Dyrk1Aは強く核に、Dyrk1Bは核に強く存在するが細胞質にも、またDyrk2,Dyrk3,Dyrk4は主に細胞質に存在していた。Dyrk2のリコンビナントタンパク質を大腸菌で発現・精製し、in vitroでのリン酸化活性を調べたところ、自己リン酸化活性とMAP2に対する強いリン酸化活性が認められた。このリコンビナントDyrk2を利用してタンパク質アレイを用いた約1,700のタンパク質に対するスクリーニングを行ない、Dyrk2の良い基質となるタンパク質8個を見いだした。現在更にDyrkファミリーの新たな結合タンパク質と基質の探索を行なっている。DYRK(Dual-specificity tYrosine-phosphorylation Regulated protein Kinase)は互いに相同性の高い活性ドメインを持つ一群のキナーゼで、ショウジョバエのMinibrainと相同性が高い。ヒトDYRKはDYRK1A,DYRK1B,DYRK2,DYRK3,DYRK4の5つのメンバーからなるファミリーである。このうちヒトクロモソーム21番に存在するDYRK1Aは、NFAT(Nuclear Factor of Activated T-cells)のリン酸化を介してダウン症の症状の一部を引き起こすと考えられている。DYRKの制御機構を明らかにするため、細胞内結合タンパク質の探索を行なった。5つのヒトDYRKをFLAG-tagとの融合タンパク質としてCOS7細胞に発現し、抗FLAG抗体を用いてDYRK及びDYRK結合タンパク質を単離した。その結果、5つのDYRKのうちDYRK1B及びDYRK4に特異的に結合する細胞内タンパク質としてHsp90及びCdc37を同定した。両タンパク質は細胞内でさまざまなシグナル伝達分子と複合体を形成してクライアントタンパク質の構造形成・機能発現に必須の役割を果たす分子シャペロンである。細胞をHsp90の特異的な阻害剤ゲルダナマイシンで処理するとHsp90とCdc37はDYRK1B及びDYRK4から解離し、両キナーゼは細胞質にドット状の凝集体を形成し、次いでユビキチン化されて最終的にプロテアソームにより分解された。これらのことから、Hsp90及びCdc37は同じファミリーに属する互いによく類似したキナーゼ間の差異を特異的に識別すること、そして両シャペロンがクライアントキナーゼの細胞内での溶解性或いは安定性を保証していることが明らかとなった。
逆圧力勾配乱流境界層における三次元渦構造の解明

逆圧力勾配乱流境界層を支配する準秩序構造を実験的に解明するために,5組のX線型熱線で構成される多点同時計測システムを開発した.また,圧力勾配の影響を定量的に調べるために,零圧力勾配乱流境界層との比較を行った.その結果,逆圧力勾配乱流境界層における特徴として,以下に示す事実が明らかになった.1.変動速度波形に対する圧力勾配の影響を調べた結果,逆圧力勾配乱流境界層の変動が緩慢になることが観察された.特に壁近傍でそれが顕著であり,逆圧力勾配の影響が,乱れの時間スケールの増大という形で主に内層に現れることを示している.一方,境界層中心部から外縁部にかけては圧力勾配の影響は殆ど見られない.2.圧力勾配の影響を強く受ける壁近傍の変動速度波形は、テーラーマイクロ時間スケールを用いて正規化することにより、波形の緩慢さが見られなくなる.更に,乱流現象を支配する特性時間スケールの一つであるバースト周期を同マイクロスケールで正規化した結果,壁からの距離及び圧力勾配の有無に依らずよく整理されることも分かった.つまり,逆圧力勾配下では,乱流構造の特性はテーラーマイクロ時間スケールとバースト周期の2つの異なる時間スケールにより表現される複合的な構造に起因すると考えられる.3.逆圧力勾配乱流境界層の特性の全てが,波形の時間的な伸縮のみで説明できるわけではない.このことは,時間の情報を含まないレイノルズ応力の寄与率や構造パラメータの分布から,壁近傍において,乱流構造そのものが圧力勾配の影響を強く受けることから確認された.つまり,逆圧力勾配乱流境界層の乱流構造には時間スケールの伸縮のみで説明できない相違があることを示している.逆圧力勾配乱流境界層を支配する準秩序構造を実験的に解明するために,5組のX線型熱線で構成される多点同時計測システムを開発した.また,圧力勾配の影響を定量的に調べるために,零圧力勾配乱流境界層との比較を行った.その結果,逆圧力勾配乱流境界層における特徴として,以下に示す事実が明らかになった.1.変動速度波形に対する圧力勾配の影響を調べた結果,逆圧力勾配乱流境界層の変動が緩慢になることが観察された.特に壁近傍でそれが顕著であり,逆圧力勾配の影響が,乱れの時間スケールの増大という形で主に内層に現れることを示している.一方,境界層中心部から外縁部にかけては圧力勾配の影響は殆ど見られない.2.圧力勾配の影響を強く受ける壁近傍の変動速度波形は、テーラーマイクロ時間スケールを用いて正規化することにより、波形の緩慢さが見られなくなる.更に,乱流現象を支配する特性時間スケールの一つであるバースト周期を同マイクロスケールで正規化した結果,壁からの距離及び圧力勾配の有無に依らずよく整理されることも分かった.つまり,逆圧力勾配下では,乱流構造の特性はテーラーマイクロ時間スケールとバースト周期の2つの異なる時間スケールにより表現される複合的な構造に起因すると考えられる.3.逆圧力勾配乱流境界層の特性の全てが,波形の時間的な伸縮のみで説明できるわけではない.このことは,時間の情報を含まないレイノルズ応力の寄与率や構造パラメータの分布から,壁近傍において,乱流構造そのものが圧力勾配の影響を強く受けることから確認された.つまり,逆圧力勾配乱流境界層の乱流構造には時間スケールの伸縮のみで説明できない相違があることを示している.
家兎の実験的虚血性顔面神経麻痺における代用血漿製剤の有効性について.

今回の実験に使用した家兎のコントロール群(a群)における麻痺の発生率は、5匹中4匹80%という結果であった。また、麻痺の平均期間は、約16日間であった。以上の結果から今回の実験系が麻痺に対する治療の効果を判定する目的に合致したものと考え以下の処置を加えた群とコントロール群とを比較して、代用血漿製剤の有効性について検討した。ヘスパンダーのみを投与した群(b群)、生食のみを投与した群(c群)、ヘスパンダー+ステロイド投与群(d群)、生食+ステロイド投与群(e群)とした。コントロール群とb、c群の間には、麻痺発生率において有意の差は認めなかった。また、d群とe群ではいずれも、麻痺の発生率は20%であり、ステロイド投与による麻痺の予防に関しては基剤の種類によらないことが確認された。次に、麻痺に陥った家兎の側頭骨内顔面神経を迷路部、膝部、垂直部の各3箇所におけるコントロール群を含む5群の切片を作成し、顕微鏡下に顔面神経管に対して占める顔面神経の割合を計測した。切片の部位を明確にするために、迷路部の切片は、内耳道底部より0.5mm抹消の位置とし、垂直部は茎乳突孔より1mm中枢側とした。b群、c群では、いずれの部位においても著明な浮腫により顔面神経管と顔面神経の間にはほとんどopen spaceは、確認できなかった。しかし、ステロイド投与群であるd群、e群では浮腫の軽減が確認され、特にd群の方がわずかではあるが、e群に比べ顔面神経の浮腫が弱い傾向が認められた。したがって、微少循環改善剤単独の投与は、顔面神経の浮腫を減弱するという点ではなんら効果がないものの、ステロイドと併用することでその抗浮腫効果を増強するものと考えられた。
アディポネクチンの作用機序解明:新しい受容体の同定と結合蛋白の網羅的解析

独自のクローニング法を確立した上でアディポネクチン結合蛋白を網羅的に解析することを試み!た。シグナルシークエンスを持つcDNAを濃縮した後にアディポネクチンとの結合をELISA法でスクリ」ニングする2段階発現クローニング法である。本クローニング法を用いて、SDF-1やCCF18というケモカインを新しいアディポネクチン結合蛋白として同定した。アディポネクチンとSDF-1との結合には、アディポネクチンのgIobular領域とSDF-1の中央部分が関与していた。興味深いことに、アディポネクチンは、SDF-1の受容体結合には影響せず、そのヘパリン結合を抑制した。また、アディポネクチンとSDF-1の結合は、ヘパリン添加により阻害された。即ち、アディポネクチンーSDF-1-ヘパリンの3者間において互いに結合を抑制しあうと考えられた。実際、SDF-1によるヘパラン硫酸プロテオグリカン依存性MMP-9遺伝子発現誘導は、ヘパリン添加と同様にアディポネクチン添加によっても濃度依存性に抑制された。一方、アディポネクチン欠損マウスを用いて解析したところ、アディポネクチン欠損マウスでは野生型マウスと比較して血中SDF-1濃度が有意に上昇しており、アディポネクチン欠損マウスではSDF-1の生体内動態が変化している可能性が考えられた。さらに、アディポネクチンが他のケモカインと結合能を有するかを検討した。SDF-1,CCF18,MIP-1α,RANTES,MCP-1のリコンビナント蛋白を固相化し、アディポネクチンとの結合をELISAにて解析した。SDF-1が最も強く結合するものの調べた全てのケモカインがアディポネクチンと結合能を示した。本研究により、アディポネクチンの抗炎症作用の一因としてケモカインとの相互作用が関与している可能性が明らかとなった。アディポネクチンは脂肪細胞特異的に産生・分泌される分子であり、糖尿病や動脈硬化の発症予防に関与するだけでなく炎症反応を抑制することが知られている。抗アディポネクチン抗体ANOC9104は種々のアディポネクチンによる作用を阻害することが知られており、アディポネクチンの生理活性部位を決定することを目的としてそれら抗体のepitope mappingを行った。結果、(1)ANOC9104がアディポネクチンのN末端領域(non-homology domain)を認識すること(2)ANOC9104エピトープに一致するペプチドがアディポネクチンによるCox-2遺伝子発現誘導やプロスタグランディン産生誘導を阻害すること(3)N端領域を欠損したアディポネクチンの血小板凝集抑制作用や脂肪肝発症抑制作用が減弱していること、を明らかにした。これらの事実から、アディポネクチンN末端領域を認識しCox-2遺伝子発現誘導に関わるシグナルを惹起する未知のアディポネクチン受容体が存在することが考えられた。アディポネクチンは種々の分泌蛋白とも結合し、それらの機能を修飾することも知られている。Signal sequence trap法を改良した申請者独自の2段階発現クローニングを行ない、アディポネクチンと結合する分泌蛋白や膜蛋白の網羅的解析を行った。結果、新しいアディポネクチン結合蛋白として2つのケモカイン(SDF-1とCCF18)を同定した。アディポネクチンは、これらケモカインの受容体結合には影響を及ぼさないが、ヘパリンとの結合を抑制することも明らかとなった。ケモカインは白血球遊走など炎症反応に必須の分子であることから、アディポネクチンの抗炎症作用に関わる1つの作用メカニズムであると考えられた。
正規および非正規誤差項のもとでのバイアス推定量の統計的性質

研究実績は大きく分けて次の二つである。(1)線形回帰モデルの係数毎の最小平均自乗誤差推定量(以下、MMSE推定量)の二次損失のもとでのリスク関数を導出し、MMSE推定量が通常最小自乗推定量(以下、OLS推定量)を優越するための十分条件を示した。導出されたリスク関数の数値計算を行うことによって、回帰係数の数が3のとき、MMSE推定量はStein型推定量よりも小さなリスクをもつことを示した。また、回帰係数の数が2のとき、非心パラメータの広い範囲にわたって、MMSE推定量はOLS推定量よりも小さなリスクをもつことを示した。なお、この研究は、従来の研究を発展させたものである。(2) MMSE推定量の自由度を調整して得られる自由度調整MMSE推定量(以下、AMMSE推定量)は、回帰係数の数が4以下のとき、原点の近傍で正値Stein型推定量よりも小さなリスクをもっている。このことから、回帰係数がすべてゼロであるという仮説に対する予備検定を行い、仮説が採択されれば、AMMSE推定量を使用し、棄却されればStein型推定量を使用する、という予備検定推定量を考えた。この予備検定推定量のリスク関数を導出し、予備検定推定量がStein型推定量を優越することを示した。また、導出されたリスク関数の数値計算を行うことによって、予備検定の棄却点が適切に定められるならば、回帰係数の数が3のときには予備検定推定量が正値部分Stein型推定量よりも小さなリスクをもち、回帰係数の数が4のときには予備検定推定量と正値部分Stein型推定量のリスクはほとんど同じであることを示した。
12～15世紀中国における華北・江南の政治的統合過程の研究

平成23年度において、本研究では主に史料収集に力点を置いた。近年の宋代史・元代史研究は、これまで注目されてこなかった新史料の存在を学界に多く紹介したが、いまだ利用の便が整っている史料は少なく、また未紹介の史料も多く日中両国の漢籍収蔵機関に眠っているからである。とくに平成23年度のテーマである南宋軍閥研究、および公田法研究では既存の史料では絶対的に不足であり、これを克服するためには日中両国で史料収集に従事することは不可欠であった。その結果として、本研究に利用できる多くの史料を収集することに成功した。まず東京の静嘉堂文庫においては、欠名『中興両朝編年綱目』・呂中『皇朝中興大事記』の調査を行った。この二史料はすでに寺地遵氏によってその存在が指摘されていたが中国でも収蔵している機関はほとんどなく、今回の調査で二史料を複写できた意義はきわめて大きい。とくに後者の史料は南宋嘉定年間におけるモンゴル・南宋間の外交について、従来未知であった事実を伝える史料が含まれており、南宋における軍閥発生を考えるうえでも大きな意味がある。同機関の欠名『宋遺民広録』も、宋元交替を挟んだ軍閥のその後を考えるうえで重要と思われる。また北京大学図書館においては、石刻史料「四川制置使司給田公據」の拓本の撮影を行った。本史料は南宋軍閥の具体的な行動を示すものとして注目される。さらに公田法研究については、北京の中国科学院国家科学図書館において陳恬『上虞県五郷水利本末』の調査を行った。この史料は陳高華氏によって紹介されているがこれを利用した本格的な研究はほとんどなく、宋元交替における公田法の影響を考えるうえで重大な手がかりになると思われる。以上は成果のごく一部であるが、これらの調査によって本研究は進展のための大きな手がかりをえたことを特筆しておきたい。