hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報倫理・情報セキュリティと自閉症スペクトラムとの関連分析

「現在、多くの高校で授業中の利用が認められていないスマートホンなどの携帯型情報端末を、授業中に利用することができるようになれば、わからない文字を調べたり、歴史的な資料を調べるという学習内容における活用だけでなく、クラスメートの写真を撮影して顔を覚える、宿題をスケジューラーに登録する(アスペルガー)、板書を撮影して文字を書き出す(ディスレクシア)、きれいな文字で講義ノートを取る(ディスレクシア)など、様々な支援が可能となり、多くの生徒らが、この恩恵を受けることができる。」このようにみると、私が当初から考えていた「発達障害と情報倫理・情報セキュリティ」との関連は、小関氏との共同研究と手法は同様にできる。アンケート調査項目についての精査は、小関氏と進めた。調査内容が「自閉症スペクトラム」に関連することから、調査対象となる学生・生徒らの協力を得ることが困難であった。しかし、このようにセンシティブな情報を取り扱う研究であるからこそ、組織的な合意を前提に研究をすすめる必要があると研究代表者(私)は考えている。本研究で当初計画していたのは、成人や大学生らがもつ自閉症スペクトラムの度合いと、情報セキュリティ・情報倫理に関連する能力の関係を、テストやアンケート調査に基づいて明らかにすることであった。具体的には、「自閉症スペクトラム傾向と情報倫理における規範への対応」には正の相関が、「自閉症スペクトラム傾向と、情報セキュリティにおける危機管理能力」には負の相関があるという予想であった。だが、この調査で取り扱う内容がセンシティブであることから、所定の調査がほぼできない状況になってしまった。そこで、研究目的を部分的に達成する必要があり、情報機器の利用について、「計画力」に注目し、日常生活での計画性を補助するスマートフォンを利用した宿題管理について調査を行った。計画力に関する問題は、特に自閉症スペクトラム傾向が強い人に見られるが、その内容では調査の了承がえられなかったため、一般の高校生を対象とした調査とした。結果として、量的な調査結果とはいえないものの、生徒らの学習にスマートフォンなどのICT機器が効果的に使われており、特に、宿題の管理や視覚障害などの障害に対して効果的であるといえることがわかった。また、その結果を前提に、情報教育に日頃から関わってきた研究者らや、発達障害に詳しい研究者への研究レビューを行なったところ、流動性知能と結晶性知能の問題が、情報セキュリティ・情報倫理と関わっていること、および、入念に設計されたリスクマネジメントを行えば、自閉症スペクトラムが強い傾向の人でもセキュリティに対応できるという意見を得た。これを、研究全体の成果とする。なお、本研究が直面するように、今後も、個人の特性・特徴に関する研究を行う上では、研究に関わる人の合意を取ることが非常に困難であることが予想される。これは、研究の目的とは異なるが、明らかになった1つの問題点であると言える。統計的有意と言える大きな集団での調査をこだわり続けると、調査をのものを開始できないおそれがあるため、対象となる人数の期待を下げ、比較的小さな集団を対象に調査を行うことも検討する。また、調査結果は、なるべく早く公表できるように、アンケート項目の精査を、引き続き行うこととする。事実上の「研究協力者」である小関氏が、平成30年度に、2つの学校における調査について、相手先学校との協力を得られそうであるという状況になった。そこで、この2校を対象に、調査を行い、研究をすすめる予定である。また、途中経過を、夏の情報処理学会の情報教育シンポジウムで発表する予定である。
酵母ミトコンドリアDNAの相同的組換えの機能と制御に関する研究

(1)出芽酵母のmhr1変異を引き起こす遺伝子について分子レペルでの解析を進めるために、mhr1変異体にシングルコピーベクターで構築したゲノムライブラリーを導入し、mhr1変異体が示すミトコンドリアDNAの遺伝子変換型組換え欠損、紫外線照射によるミトコンドリアDNA修復欠損、及び非許容温度下でのミトコンドリアDNAの不安定化を相補するMHR1遺伝子を単離した。データベース検索の結果から、この遺伝子は未知な蛋白質コードしていた。またこn遺伝子とmhr1-1変異体由来の対応する遺伝子と比較したところ、一カ所の点突然変異が見い出されたので、この遺伝子がMHR1遺伝子そのものであることが確認された。(2)MHR1遺伝子産物の機能に関する知見を得るために遺伝子破壊実験を行った。MHR1遺伝子が破壊された酵母細胞はグルコース培地において生育できるが、ミトコンドリアの機能が必要なグリセロール培地では生育できなくなった。遺伝子破壊細胞のミトコンドリアから抽出したDNAの制限酵素による切断様式からミトコンドリアDNA上に大きな欠失変異をもっていた。以上の結果からMHR1遺伝子産物がミトコンドリアDNAの安定維持を通してミトコンドリアの呼吸機能の維持に不可欠であることが示唆された。(3)MHR1遺伝子の酵母細胞内局在性を調べるためにMHR1遺伝子を大腸菌での大量発現ベクターに挿入して、大量発現を行った。そして精製したMHR1蛋白質を用いて抗体を作成した。ウエスタンブロット法を用いてMHR1遺伝子産物は酵母細胞から単離、精製したミトコンドリア画分より検出された。また、さらにミトコンドリアを細かく分画したところ、MHR1遺伝子蛋白質は主にミトコンドリアのマトリックス、及び内膜に局在することが判明した。従ってMHR1遺伝子産物はミトコンドリアDNAの組換え遺伝子の転写制御因子ではなく、ミトコンドリアDNAの遺伝的組換え過程への直接関与因子である可能性が大きい。
重症心身障害児者の脊柱・胸郭変形の非侵襲的計測法および呼吸機能測定法の開発

「重症心身障害児者の脊柱・胸郭変形を早期に発見し、早期に対応することにより、呼吸機能障害の発生頻度を低くすること」を目的として、CT画像を用いた脊柱・胸郭変形の測定法を考案した。本研究では、1CT画像を用いた測定法を修正・応用し、非侵襲的な測定法を開発、2重症児者でも測定可能な呼吸機能の測定法を開発、3呼吸機能と脊柱・胸郭変形の関連性を明らかにするための研究を実施した。1マルチン式人体計測器を用いて測定する方法を開発し、信頼性と妥当性を確認した。2横隔膜の厚さを測定することは有益である可能性があるが、分析方法の再考が必要であると考えられた。3今回の研究では関連性を示すことが出来なかった。「重症心身障害児者の胸郭変形を計測するためのCT画像を用いた測定法を修正・応用し、非侵襲的な測定法を開発」を行った。CT画像を用いた胸郭変形の計測により、「脊椎棘突起と胸郭剣状突起の間を結んだ線と床面の角度」を計測することにより、胸郭変形の程度を示すことができることを確認した。この結果を基に、「脊椎棘突起と胸郭剣状突起の間を結んだ線と床面の角度」の計測を非侵襲的に行う方法(以下、非侵襲的な方法)を考案した。1年以内に撮影された37名の重症心身障害児・者のCT画像を用いて、「脊椎棘突起と胸郭剣状突起の間を結んだ線と床面の角度」を計測した。非侵襲的な方法は、背臥位で、マルチン式人体計測器を用いて実施した。2台のプラットフォームの間に5cmの隙間を作り、被験者の胸骨剣状突起がその直上に位置するようにした。方法1として触覚計のアームの内側で胸骨剣状突起とその直下の脊椎棘突起を挟んだ。その際の触覚計の傾斜角度をデジタル角度計を用いて計測した。方法2では桿状計を用いた。上方のブレード(横尺)の先端を胸骨剣状突起、下方のブレードを直下の脊椎棘突起にあて、各々のアンソロポメーターまでの距離および上下のブレード間の距離を計測した。胸骨剣状突起および脊椎棘突起のアンソロポメーターまでの距離の差を算出した。この差と上下ブレード間の距離を用いて、「脊椎棘突起と胸郭剣状突起の間を結んだ線と床面の角度」を算出した。CT画像から得られた角度と、方法1および方法2で得られた角度の各々の相関関係をSpearmanの順位相関係数を用いて求めた。相関係数はそれぞれ、0.71、0.59であり、両方法とも相関関係の強さはModerate to goodであった。以上の結果から両方法とも「脊椎棘突起と胸郭剣状突起の間を結んだ線と床面の角度」を非侵襲的に計測出来る方法であることが確認された。平成24年度は、「重症心身障害児者の胸郭変形を計測するためのCT画像を用いた測定法を修正・応用し、非侵襲的な測定法を開発」のために、1脊椎棘突起と胸骨剣状突起の間の距離と2角度、3胸郭の回旋、4脊柱の回旋の4指標を非侵襲的に測定する方法の検討を行った。パイロット・スタディを行い、マルチン人体計測器の身長計を用いることにより1脊椎棘突起と胸骨剣状突起の間の距離と2角度を非侵襲的に計測することが可能であることを確認した。しかし、3胸郭の回旋、4脊柱の回旋に関しては非侵襲的な計測が困難であることが確認された。また、平成25年度に実施する予定であった、「重症児者でも測定可能な呼吸機能の測定法を開発」のための文献調査を行った。超音波画像診断装置を用い、胸郭運動の要素の一つである横隔膜の動きを計測することにより、呼吸機能を推定できる可能性があることが分かった。そこで、健常成人10名を対象として横隔膜の動きと換気量を計測し、その関係を検証した。また再テスト信頼性の検証のために、1日以上間隔を開けた上で2回目の計測を行うこととした。その結果、各被験者に全ての計測において横隔膜の動きと換気量の間には有意な相関関係が認められた。再テスト信頼性に関して、相対的信頼性には級内相関係数(ICC)を用いて、絶対信頼性にはBland-Altman分析を用いて分析を行った。結果として、相対的信頼性はICC値が0.040.61と低い結果となった。また絶対信頼性に関しては誤差範囲が広い結果となった。今回の研究の結果から横隔膜の動きから換気量を推測することは困難であることが示唆された。

横隔膜の動きから換気量を推測するためには、計測の際のプローブをあてる位置や角度を厳密に設定する必要があると思われた。昨年度開発した「脊椎棘突起と胸郭剣状突起の間を結んだ線と床面の角度」の計測を非侵襲的に行う方法の検者内・検者間信頼性の検討を行った。検者を理学療法士、被験者を重症心身障害児者(以下、重症児者)とした。背臥位で、マルチン式人体計測器を用いて実施した。2台のプラットフォームの間に5cmの隙間を作り、被験者の胸骨剣状突起がその直上に位置するようにした。方法1として触覚計のアームの内側で胸骨剣状突起とその直下の脊椎棘突起を挟んだ。その際の触覚計の傾斜角度を、デジタル角度計を用いて計測した。方法2では桿状計を用いた。上方のブレード(横尺)の先端を胸骨剣状突起、下方のブレードを直下の脊椎棘突起にあて、各々のアンソロポメーターまでの距離および上下のブレード間の距離を計測した。各検者は同一日に被検者に対し3回の計測を行った。その別日に再び同様の計測を行った。級内相関係数により、方法1、2ともに検者内、検者間信頼性がことが確認された。最小可検変化量はともに5°未満であった。呼吸機能測定法の開発のために、1ピエゾ素子方式の呼吸センサーを用いた胸郭運動の計測、2ワイヤ式リニアエンコーダを用いた胸郭の運動の計測、3超音波画像診断装置を用いた横隔膜の移動距離の測定、4横隔膜の厚さの計測を行った。1では運動の定量化が困難であった。2では重度の胸郭変形を有する際に計測が困難であった。3では横隔膜の移動距離は左側の計測が困難であり、両側同時の計測が出来ない例が多数であった。4では対照群および重症児者群ともに全被験者で測定可能であった。安静呼吸時の左右の横隔膜の運動を同時に計測し、呼気時および吸気時の横隔膜の厚さの計測を行った。重症児者の呼吸機能測定のために横隔膜の運動を測定することは有益である可能性があるが、横隔膜の運動および厚さの分析方法を再考し、今後より詳細に分析する必要があると考えられた。リハビリテーション科学「重症心身障害児者の胸郭変形を計測するためのCT画像を用いた測定法を修正・応用し、非侵襲的な測定法の開発」を完了した。「重症心身障害児者でも測定可能な呼吸機能の測定法を開発」のために胸郭の運動を歪みゲージを用いて測定する方法を考案したが、定量的な測定が困難であったことから、研究に若干の遅れが生じている。平成24年度に実施予定であった、「重症心身障害児者の胸郭変形を計測するためのCT画像を用いた測定法を修正・応用し、非侵襲的な測定法を開発」に関して、パイロット・スタディにより、方法が確立した。予定であった20歳以上の重症心身障害児者に対する研究は未実施に終わった。しかし平成25年度に実施する予定であった、「重症心身障害児者でも測定可能な呼吸機能の測定法を開発」の研究が進行していることから、研究はおおむね順調に進展していると考える。文献調査により、横隔膜の厚さの変化が呼吸機能の指標となることが分かった。この結果を「重症心身障害児者でも測定可能な呼吸機能の測定法を開発」に応用する。超音波画像診断装置を用いて呼吸時の横隔膜の厚さの変化と換気量の関連性について、健常者と重症心身障害児・者の関係を各々調査し、その違いを検証する。この検証により結果と、重症心身障害児・者の胸郭変形の程度との関係を調査する。平成24年度に考案した、「重症心身障害児者の胸郭変形を計測するためのCT画像を用いた測定法を修正・応用し、非侵襲的な測定法を開発」に関して、1脊椎棘突起と胸骨剣状突起の間の距離と2角度の2指標を非侵襲的に測定する方法を20歳以上の重症心身障害児者に対して実施し、その信頼性と妥当性を検証する。
介護施設におけるケアの質の向上のためのコミュニケーション・オーディット研究

多くの質的調査と質問票による2波の縦断調査を含めた複数の量的調査を行うことにより、介護施設の職員間コミュニケーションの現状を様々な角度から分析するための日本版コミュケーション・オーディット指標を開発した。そして、コミュニケーションが職員の組織行動や態度、ケアの質などといかなる関係があるかを明らかにすることを可能にした。さらに、自由回答やインタビュー調査などの質的調査から得た非常に質の高い豊富な「声、言葉、語り」のデータを分析することにより、量的データの数値情報では捉えることのできない「真実」を把握できた。本研究は介護施設の職員間コミュニケーション問題の「見える化」と「自覚化」の可能性を示した。4月8月にかけて、9月に実施したインタビュー調査のための準備を行った。コミュニケーション・オーディットの文献調査を行い、これまで開発されてきたCA指標を精査した。また、質的調査の方法論を理解するため専門誌掲載論文および質的調査法の文献を精査した。そして、8月までにインタビューガイドを作成した。6月8月にかけて、インタビュー調査協力依頼を行い、8月に10の協力受諾施設に調査説明とインタビューガイドを送付した。5月下旬に第一回ミーティングを行い、(1)研究内容と研究計画の説明、(2)当該年度の研究の進め方などについての意見交換、(3)研究分担者の研究分野・研究方法と本研究プロジェクトとの関係の確認、(4)研究協力者からの介護施設におけるケアワーカーのコミュニケーション問題の現状についての報告、を行った。9月6日13日にかけて、10施設32人の介護施設職員に合計約1,415分にわたるインタビュー調査を行った。その他に2回のフォーカスグループインタビューを行った。第1回目は12月22日に8名参加のもと約150分、第2回目は3月9日に6名参加のもと約120分のインタビューを実施した。同日に、第2回、第3回の研究ミーティングを行った。本年度は、年度末まで調査が続いたため、報告書を作成しなかったが、研究代表者山口生史が、3月に国内で開かれた国際学会とインドで開催された国際研究フォーラムにて、9月のインタビュー調査のデータ分析の結果(後者に関しては、論文内容の一部として)を論文にし(2つの論文は内容もタイトルも異なる論文である)、それを成果として発表した。前者の国際学会では、Best Paper Awardを受賞した。本研究プロジェクトの「介護福祉施設におけるコミュニケーション状況を把握するために適切なコミュニケーション・オーディット指標を開発する」という目的の一つを達成するに十分なデータを得ることができ、次のステップ進む準備ができた。平成25年度は、予定していた量的調査を次年度(本年度)の実施に変更し、質的データ分析とそれに基づく質問票の作成に多くの労力をかけた。1. 4月6月に、前年度に行ったインタビュー調査のデータ分析を行い、報告書に纏め、6月と7月に協力9施設(1施設は郵送)にて説明した。施設内コミュニケーションの問題点の明確化と新たな発見を伴う重要な知見を得た。さらに、平成26年2月と3月に、平成26年度実施予定の量的調査協力依頼を開始し、新たに協力をいただける2施設を含め8施設から協力を得る予定となったことは大きな実績である。2.前年度行ったインタビュー調査の結果を多く反映している質問票の作成を8月より開始した。他国で開発された組織行動・態度に関する質問票も利用するため、各開発者から利用許可を得て、英語が堪能あるいはバイリンガルの研究者(院生含む4人)とともに数カ月かけてバックトランスレーションを行った。3月には、5名の介護職員参加のフォーカスグループインタビュー調査、介護職員8名への郵送によるプリテストを行い、質問票をほぼ完成させた。これらの調査により量的調査の準備がほぼ整った。3.平成25年8月25日、ルーテル学院大学大学院付属包括的臨床死生学研究所より協力を得て、研究フォーラム「実践と研究を繋ぐ効果的な研究デザインとは?ー福祉・心理領域における組織コミュニケーション研究からの示唆」を開催した。研究代表者・分担者が講演者と討論者としてそれぞれ登壇した。その時点までの研究成果を振り返る貴重なフォーラムであった。なお、研究代表者が、1年目の調査データを分析して国際学会で発表した論文が、その国際学会と連携のある日本の研究学会のジャーナルに、論文として掲載された(後段の研究発表欄に提示;なお、Best Paper Award受賞論文は掲載されることになっていたので査読なし)4.研究会を4回開催した(1回は一部のメンバーで開催)。平成26年度は、計画通り、パネルリサーチを行い、6月8月とその約半年後の3月の2時点の質問票調査を行った。4月に行ったパイロットスタディと合わせて、合計3度の質問票調査を行った。パイロットスタディの調査で得たデータを分析し、本調査であるパネルリサーチ第1回目のための質問票を修正し、完成させた。パイロットスタディに関しては、日本カトリック老人施設協会の協力を得て、その協会に所属する119全施設に質問票を送付した。施設長あるいは施設代表者用の質問票を各施設に1部と、各施設から2名の介護職員に施設長とは異なる質問票を配布した。回収率は、両者とも約60%であり、パイロットスタディとしては、十分なデータを得ることができ、大変有効な調査となった。このパイロットスタディの分析結果は、下記ページに提示している招待講演として成果を発表することができた。

また、このデータを分析した結果の成果発表のために、ノルウェーで平成27年度6月7月に開催されるInternational Academy for Intercultural Research 9th Biennial CongressにABSTRACTを提出し、発表申請をしたところ、審査に通り、口頭発表することが決まった。本調査であるパネル調査第1回調査においては、7法人22施設の施設長、従業員に協力を得ることができた。850の質問票を配布し、356人から回答を得た(回収率41.9%)。その調査で得たデータの分析結果は、報告書を作成し、すべての協力法人・施設を訪問し、報告した。第2回目の調査は、3月31日を締め切りとして、21施設719人に配布した。1月に調査協力を得た一施設で、フォーカスグループインタビューを行い、2月には他の協力施設で研修を兼ねた報告会を行った。また、夏には、研究フォーラムを開催し、パネルリサーチ第1回調査の成果を発表した。平成27年度の研究実績としては、2度目の縦断(質問票)調査、成果発表、報告書の作成、データ分析結果に基づく質問項目改訂のための2度のインタビュー調査、質問票改訂のための研究会、そして、質問項目・質問票の改訂があげられる。以下に内容を記述する。研究初年度からの計画であったパネル(縦断)調査の2回目の実施を、順調に行うことができた。第1回目調査の協力施設のうち、2施設が第2回目の調査に参加しなかったが、新たに調査に加わる事業所があった。また、第1回目で協力いただいた施設に関して、第1回目で回答していただいた職員のみに質問票を配布した施設と第1回目は回答がなかったが、全職員に配布した施設も多くあり、1回目の調査よりも2回目の調査の方が質問票の回収率も回収数も増加した。調査そのものは、当初の計画通り成功裏に完了することができた。調査後は、予定通り、データの分析を行い、徐々に成果発表を行うという当初の予定通り研究は進んだ。研究代表者としては、6月と10月に国際学会での成果発表を行い、8月には国内での成果発表も行っている。別欄の研究成果の報告のとおり、研究分担者の研究成果も含めて、目標通りの成果発表をすることができたと考えている。また、1回目に続き、2回目調査の報告書も発行し、各調査協力施設に訪問し、報告をした。また、某施設では、本研究のデータ分析に基づいて施設内研修を行った。本研究プロジェクトの目的の一つであるコミュニケーション・オーディット指標の開発のために、昨年度当初、上述した2度の縦断質問票調査で得たデータを詳細に分析し、問題点を発見し、再度調査を行うことを計画していた。データ分析の結果、改善の余地がある点を明確にできたため、介護職員を対象に秋(10月)にフォーカスグループインタビューと冬(1月)にインタビュー調査を行い、研究会で議論をした。そして、質問項目の改訂を行った。5年間のプロジェクトの4年目を終えた時点で、ほとんど当初の計画通りに進捗していると言える。
非拘束・環境重畳型ヒューマンインタフェースの開発と応用

我々は昨年度までに,遠隔地へ効率的かつ円滑に作業指示するためのシステムを開発した.このシステムでは現場の対象物体へ指示を表示するために複数のプロジェクタを用いており,対象物体と投影画像を幾何学的に一致させる手法が必要である.昨年度までの方法では,対象物体の形状をカメラとプロジェクタを用いて計測していたが,そのためにはプロジェクタとカメラの位置関係を精密にキャリブレーションしておく必要があった.この作業は一度行っておけばその後は不要なものであるが,カメラやプロジェクタをパン・チルト・ズームしたり移設した場合には再度キャリブレーションする必要があった.そこで今年度の研究として,キャリブレーションが不要でありながら対象物体へ指示映像を正確に一致させる2つの手法を開発した.1つは画素対応方式と呼ぶ方式で,プロジェクタからは縦・横双方のグレイコードパターン光を投影し,これをカメラにより撮影する.この処理により,カメラの画素とプロジェクタの画素の対応関係が全ての画素について得られ,これを直接用いるという方法である.もう1つはこのデータからエピポーラ方程式を導出する方法で,2度目からは縦か横の一方のパターン光だけで良いという特徴を持つ.次に,これらの技術的基盤を元により使いやすく快適な意図伝達システムを開発するために,実際にユーザはどのように意図を伝達しているのかについて実験を行った.作業課題として立体物の組立作業を遠隔地から指示するという協調作業を設定し,ユーザがどのような概念(回転や平行移動など)について意図を伝達しようとしているのかについて観察に基づく解析を行った.またこれらの概念それぞれについて,どのような手段を用いて指示を行うのかについても観察し,またそれらの円滑度を調べた.これらの実験から,特に物体の回転について,遠隔地へ意図を伝達することが難しいことがわかった.そこで次に,物体の回転について,遠隔地への描画に比べより直感的に指示を入力・表示できる手法を新たに導入し,評価を行った.ここではジャイロセンサを用いて手の動きを計測し,その動きを作業現場ではCGの立方体の回転として見せることでより円滑に回転の量や軸方向を伝達することが出来ることを確認した.我々は昨年度までに,遠隔地へ効率的かつ円滑に作業指示するためのシステムを開発した.このシステムでは現場の対象物体へ指示を表示するために複数のプロジェクタを用いており,対象物体と投影画像を幾何学的に一致させる手法が必要である.昨年度までの方法では,対象物体の形状をカメラとプロジェクタを用いて計測していたが,そのためにはプロジェクタとカメラの位置関係を精密にキャリブレーションしておく必要があった.この作業は一度行っておけばその後は不要なものであるが,カメラやプロジェクタをパン・チルト・ズームしたり移設した場合には再度キャリブレーションする必要があった.そこで今年度の研究として,キャリブレーションが不要でありながら対象物体へ指示映像を正確に一致させる2つの手法を開発した.1つは画素対応方式と呼ぶ方式で,プロジェクタからは縦・横双方のグレイコードパターン光を投影し,これをカメラにより撮影する.この処理により,カメラの画素とプロジェクタの画素の対応関係が全ての画素について得られ,これを直接用いるという方法である.もう1つはこのデータからエピポーラ方程式を導出する方法で,2度目からは縦か横の一方のパターン光だけで良いという特徴を持つ.次に,これらの技術的基盤を元により使いやすく快適な意図伝達システムを開発するために,実際にユーザはどのように意図を伝達しているのかについて実験を行った.作業課題として立体物の組立作業を遠隔地から指示するという協調作業を設定し,ユーザがどのような概念(回転や平行移動など)について意図を伝達しようとしているのかについて観察に基づく解析を行った.またこれらの概念それぞれについて,どのような手段を用いて指示を行うのかについても観察し,またそれらの円滑度を調べた.これらの実験から,特に物体の回転について,遠隔地へ意図を伝達することが難しいことがわかった.そこで次に,物体の回転について,遠隔地への描画に比べより直感的に指示を入力・表示できる手法を新たに導入し,評価を行った.ここではジャイロセンサを用いて手の動きを計測し,その動きを作業現場ではCGの立方体の回転として見せることでより円滑に回転の量や軸方向を伝達することが出来ることを確認した.
バーナード・リーチの芸術に関する比較文化的研究

本研究の目的は、日本とイギリスで活躍した陶芸家、バーナード・リーチ(1887-1979)の生涯と作品を対象とした、総合的な基礎研究を世に示すことである。この目的のために、(1)関連資料の蒐集と関係者へのインタビューを行い、伝記的研究を進めることと、(2)日英両国に散在する彼の作品を目録化し、作品論を行うための基礎データを整備することを目指した。研究計画に従い、平成16年度も日英両国に散在する関係資料の調査、蒐集を行った。特に、日本民藝館において、同館の協力のもと、関係資料の調査を継続できたこと、及びイギリスのクラフツ・スタディ・センターが公開をはじめた資料を利用できるようになったことは、有意義であった。さらに今年度は、この3年間に得た資料や情報の整理を本格化させた。お茶の水女子大学の大学院生等に謝金を支払い、カセットテープの書き起こし、各種資料の電子データ化、資料のファイル化を行った。前年度同様、今年度も研究発表の機会に恵まれた。7月には香港の香港理工大学で開催された国際比較文学会(ICLA)にて、英語で研究成果を発表した。また、国際日本文化研究センターでの共同研究会や、デザイン史フォーラム編の書籍『アーツ・アンド・クラフツと日本』(思文閣出版、2004年、113-125頁)などでも論文を発表できた。3年間を通じて、少なからぬ資料を蒐集できたことは有意義であった。ただし、収集資料が多岐にわたり、すべての資料の分析を終了するには至らなかったことは、反省点である。しかし、リーチ芸術の特質、彼という存在が日本で果たした政治的役割、彼が英語圏に伝えた日本(の地方)文化観など、彼の生涯を考える際の視点や見通しをいくつか手に入れられたことは、本研究の成果であった。研究実施計画に基づき、資料の収集及び関係者への聞き取り調査を行い、バーナード・リーチの伝記研究と作品研究を同時並行で進めた。まず国内では、日本民藝館、大原美術館、倉敷民藝館、陶芸メッセ・益子、尾道白樺美術館、その他個人コレクターのお宅などで、リーチの作品や関連資料を調査した。研究計画に記した島根県には行けなかったが、出西窯の同人から、郵便で情報収集を行った。倉敷と益子では、リーチが日本の民窯に及ぼした影響や、そうした窯場の現状について調べることができた。イギリスでもヴィクトリア・アンド・アルバート美術館をはじめ、いくつかの公的機関にて調査を行ったが、その中でもサリー州のクラフツ・スタディ・センターを訪れたこと、及び、同地で偶々開催されていたリーチ展で新資料を見られたことは有意義であった。同センターのコレクションにはリーチの作品だけでなく、彼の手帳や書簡などの一次資料も含まれており、その規模と質は予想以上に重要なものであった。今回の予備調査を踏まえ、今後さらなる調査が必要であると考えている。その一方、デイヴィッド・リーチ氏(バーナードの長男)と、その息子のジョン・リーチ氏にインタビューを行うことができた。これら二人の世代の異なる遺族の証言により、イギリスの現代陶芸史におけるバーナードの活動の意義と問題点を明確にすることができた。以上の調査を踏まえ、リーチの伝記研究は順調に進んでいる。その成果の一部を、陶芸メッセ・益子で平成15年度に開催される展覧会で公開することができた。一方、リーチ作品の調査も順調に進んではいるが、日英に散在する膨大な数の作品を丹念に分析し、リーチの芸術の全体像を探るという作業には、まだ時間がかかる見通しである。研究計画に従い、平成15年度もバーナード・リーチの足跡を追い、各地で資料収集や関係者へのインタビューを行った。8月24日から30日には鳥取民芸美術館、島根県立図書館での資料調査と、牛ノ戸焼、布志名焼、出西窯での聞き取り調査を行った。11月21日から24日には、兵庫県の丹波伝統工芸公園陶の郷や丹波古陶館にて丹波焼について調査する一方、リーチとゆかりの丹窓窯にて聞き取り調査を行った。12月16日から20日には大分県の小鹿田焼と福岡県の小石原焼を訪れ、小鹿田古陶館、淡窓図書館、小石原焼伝統産業会館、小石原工芸館等で調査を行った。この他にも、平成16年3月にリーチと親交のあった別宮美穂子氏からお話を伺うなどした。こうした調査と平行して、これまでに得た資料や情報の整理を本格化させ、カセットテープの書き起こしとビデオテープの編集の作業、及び各種資料の電子データ化を行った。平成15年度は研究を発表する機会に恵まれた。4月には、企画協力を行った展覧会、「英国セント・アイヴスへ東と西海を越えた絆バーナード・リーチと濱田庄司」展(益子陶芸美術館とアサヒビール大山崎山荘美術館)が開催された。7月には東京大学総合究博物館の「学位記」展に出品し、これまでの研究を一般向けに展示した。この他にも、7月13日にお茶の水女子大学で開催された「第5回国際日本学シンポジウム」や、7月26日に関東学院大学で開催された「第3回アーツ・アンド・クラフツ・セツルメント国際会議横浜・大阪2003」において研究発表を行った。次年度も資料調査を継続するが、資料整理にはさらに力を入れたい。また、香港で開催される国際比較文学会にて、研究成果を発表する予定である。

本研究の目的は、日本とイギリスで活躍した陶芸家、バーナード・リーチ(1887-1979)の生涯と作品を対象とした、総合的な基礎研究を世に示すことである。この目的のために、(1)関連資料の蒐集と関係者へのインタビューを行い、伝記的研究を進めることと、(2)日英両国に散在する彼の作品を目録化し、作品論を行うための基礎データを整備することを目指した。研究計画に従い、平成16年度も日英両国に散在する関係資料の調査、蒐集を行った。特に、日本民藝館において、同館の協力のもと、関係資料の調査を継続できたこと、及びイギリスのクラフツ・スタディ・センターが公開をはじめた資料を利用できるようになったことは、有意義であった。さらに今年度は、この3年間に得た資料や情報の整理を本格化させた。お茶の水女子大学の大学院生等に謝金を支払い、カセットテープの書き起こし、各種資料の電子データ化、資料のファイル化を行った。前年度同様、今年度も研究発表の機会に恵まれた。7月には香港の香港理工大学で開催された国際比較文学会(ICLA)にて、英語で研究成果を発表した。また、国際日本文化研究センターでの共同研究会や、デザイン史フォーラム編の書籍『アーツ・アンド・クラフツと日本』(思文閣出版、2004年、113-125頁)などでも論文を発表できた。3年間を通じて、少なからぬ資料を蒐集できたことは有意義であった。ただし、収集資料が多岐にわたり、すべての資料の分析を終了するには至らなかったことは、反省点である。しかし、リーチ芸術の特質、彼という存在が日本で果たした政治的役割、彼が英語圏に伝えた日本(の地方)文化観など、彼の生涯を考える際の視点や見通しをいくつか手に入れられたことは、本研究の成果であった。
蛍光セラミック半導体薄膜の光反応触媒作用を利用した化学センサーの開発

本研究では、ゾル-ゲル法によって酸化亜鉛薄膜を作製し、蛍光を利用した化学センサーの可能性を検討した。実施に当たっては、膜の作製条件による可視光領域の蛍光強度および波長の変化を調べ、ゾル-ゲル法によって生成する酸化亜鉛微粒子および薄膜の蛍光特性を把握し、次いでこの薄膜の有機ガス雰囲気中での蛍光特性の変化を調べた。以下に得られた知見の概要を示す。1.酸化亜鉛コロイドは、酢酸亜鉛をエタノールと反応させた後、水酸化リチウムで加水分解して調整した。本法で生成する酸化亜鉛コロイドの粒子径は数nmのオーダーであるが、反応条件および加水分解条件によって粒子径および粒子表面状態が異なる。特に、粒子表面には出発物質由来の酢酸誘導体が結合あるいは吸着しており、この構造および量が可視光領域の蛍光およびコロイドの安定性に著しく影響を及ぼす。2.酸化亜鉛薄膜は、シリコンウエハー上にコロイドをディップコートし、乾燥、焼成して作成した。焼成温度が低くても薄膜を構成している酸化亜鉛粒子表面上の有機物の構造および量が変化し、これに伴って蛍光が変化する。また、酸素存在下で紫外線を照射しても同様な現象がみられる。これらの結果は、この薄膜の触媒作用を示唆している。3.酸素濃度を種々に調整した有機ガス雰囲気中での薄膜の蛍光特性を調べた。蛍光強度は有機ガスおよび酸素の濃度に依存するが、粒子表面合の有機物の構造および量によって酸素濃度の影響および蛍光波長が異なる。また、極微量の有機ガスに対して蛍光強度が大きく変化する。以上の結果から、ゾル-ゲル法により作製した酸化亜鉛薄膜では酸化亜鉛粒子表面上の有機物の構造および量が可視光領域の蛍光に大きく影響し、これらは有機ガス雰囲気中での蛍光にも大きな影響を与える。今後さらに検討を要するが、化学センサーとしての応用が期待できる。
破骨細胞形成の分子機構解明とその骨疾患治療への応用

RANK-TRAF6シグナルにより破骨細胞分化が誘導されるが、CD40-TRAF6シグナルでは誘導されない。その原因を解明するためにヒトCD40の細胞外領域および膜貫通領域にマウスRANKの細胞質領域を融合させたキメラ受容体(h40/mRK)による破骨細胞形成実験系を確立し、以下の結果を得た。1)RANKには、3つのTRAF6結合部位が存在するが、1つのみにしてもNFATc1の発現誘導及びカルシウムオシレーションは起こり破骨細胞を誘導された。2)h40/mRKとCD40はほぼ同程度にNFκBやMAPKを活性化した。3)CD40をh40/mRKの100倍多く細胞表面に発現させると弱いながらCD40シグナルによりNFATc1の発現誘導が起こり破骨細胞が形成された。即ち、RANKはTRAF6シグナルをCD40に比べておよそ100倍増幅する機能を有していることになる。4)CD40が持つTRAF6結合配列をRANKの3つのTRAF6結合配列一つ一つと入れ替えた受容体は、野生型CD40とほぼ同程度にNFκBやMAPKを活性化したが、破骨細胞の形成は誘導できなかった。これはおそらくRANKの細胞質領域のどこかにTRAF6シグナルを増強する因子が作用するか、あるいはRANKの特定部位が直接TRAF6シグナルを増幅すると考えられる。そこで、RANKの細胞質領域の欠損変異体を作成し、破骨細胞形成に必要であるが、NFκBやMAPKの活性化には不必要な領域を探索した。その結果、RANK細胞質領域中に多くの種で保存されている部位が存在し、この部位を欠損させるとTRAF6シグナルが増幅されず、破骨細胞が形成されないことが判明した。今後この部位の機能について解明する予定である。今後更に種々のキメラ受容体を作成することによりシグナル増幅の分子メカニズムを明らかにすることができると考えている。前年度、ヒトCD40の細胞外領域および膜貫通領域にマウスRANKの細胞質領域を融合させたキメラ受容体(h40/mRK)による破骨細胞形成実験系を確立し、それを用いた実験結果から、RANKの細胞質領域の特定部位にTRAF6シグナルを増強する因子が作用するか、その特定部位が直接TRAF6シグナルを増幅するという仮説を提唱した。

今年度は、このシグナル増幅に関与する特定部位の同定及びその作用機構を解明することを目的に、種々の欠損変異を導入したキメラ受容体の機能解析を行った。その結果、TRAF6結合配列以外の種間で強く保存された特定領域を欠損させると刺激依存的なNFkBやMAPKの活性化が正常に起こるにもかかわらず、NFATc1が発現誘導されず破骨細胞も形成されないことが明らかとなった。またこの特定領域を含んでTRAF6結合配列を含まないRANK細胞質領域の一部をCD40の細胞質領域に融合させると破骨細胞の形成能を獲得することが明らかとなった。これらの結果は、この種間で保存された領域が先に仮説で提唱したTRAF6シグナル増幅を担う部位を含むこと強く示唆している。RANK/RANKLの結合によりNFkBやMAPKの活性化に加えて、この特定領域からの未知シグナルがTRAF6を介して何らかの機構により他のITAMモチーフを持つ膜受容体に作用することにより、Ca2+濃度の変化が起こりNFATが活性化されると考えられる。
ネットいじめの構造とその対策に関する実証的研究

日本における大規模調査の分析を進めるとともに、比較対象となる海外の実態を調査した。日本の調査については、そののちデータをパネル化するために、研究会を重ね、対象校を限定してフォローアップデータの収集を行った。結果、17校・約10,000のデータを得ることが出来た。さらにその知見からは、学校群(学力による上中下のコーホート)それぞれにネットいじめの発生率とその内容が異なることが明らかとなった。こうしたデータの結果は、年次ごとに集計し、2018年度の日本教育社会学会、日本教育実践学会において報告を行った。比較対象群となる欧米調査は難航したが、カナダにおけるインタビューと代表的なサンプリングの調査は完成し、一般的には社会問題として(いじめというよりはむしろ攻撃性を伴う精神的暴力)の認識が大きいことが指摘できた。調査デザインにしたがって調査研究がすすめられた。とりわけ国内においては、こちらの予想を上回る対象校を得ることができた。こうした調査結果をふまえて、世界的レベルで同一の質問紙を用いた同時大量調査がどこまで可能になるのか、とりわけ国による学校文化の違いや生徒気質等を考慮したうえで大きな比較調査のグランドデザインを構築することができるのではないかという知見にいたった。一方で国内における大規模大量調査を継続的に行う土台は構築できており、今後科研費の採択を受けることによって、継続研究が見込める環境を整えたい。『いじめ防止対策推進法』が策定されて以来、いじめの認知件数の実態は統計上明らかにされつつあるが、同法の中で危険視されている「ネットいじめ」については、その密室性ゆえに未知な部分が多い。平成27年度の研究においては、京都府下の高等学校95校、64,945名に対して、ネットいじめに関する大規模調査が完了した。全サンプルにおけるネットいじめの発生率は8.6%であり、もっとも高い高等学校の発生率の学校は19.6%、もっとも低い高等学校の発生率は3.3%であった。本調査では、学年や性別によるネットいじめの差がみられない一方で、高校の学力階層によるネットいじめの発生率およびその内容に大きな差がみられた。学力上位校においてはネットいじめの発生率が低い一方で個人情報や画像を流出させるような緊急性の高いいじめが見えた。また、学力中下位校においてはネットいじめの発生率が高い一方で、メールやLINEでの誹謗中傷といった直接的な書き込みによる被害が多くを占めていたことが明らかになった。また、学年別で比較した場合、全体の発生率が低い場合であっても学年によって極端な傾向を示す学校が少なからず存在しており、平成28年度の研修啓発においては、その学年の特徴をアンケート調査を踏まえた上で行う予定である。研究当初の計画では京都府下の高等学校において悉皆調査を実施する予定であったが、平成27年度末に滋賀県内の高等学校においても順次アンケート調査および研修啓発が可能な高等学校があり、アンケート調査のサンプル数は予定よりも多くなっている。また、兵庫県内の高等学校においてもアンケート調査および研修啓発の了解を得ている学校があり、今後近畿圏内にフィールドを広げた大規模調査となる。本年度は大規模調査の範囲を広げながら継続的に調査を行いつつ、大規模データの分析を中心に行った。明らかになった知見は以下の通りである。1.小・中・高を通じてネットいじめの被害にあったことのある生徒は8.7%であり、同様に高校でのネットいじめの被害に限定してみると5.2%となり、先行研究の結果と比較しても発生率は低くなっている。ネットいじめの内容を見ると、twitterでの中傷がもっとも多く(51.8%)、LINEでの中傷(39.7%)と合わせて、高校生のネットいじめの大部分を占めている。2.高校階層別にネットいじめの発生率をみてみると、偏差値40以下の学力下位(8.1%)にもっとも高くなる。しかし、51-55の学力中位(5.1%)、66以上の学力上位(3.1%)においても発生率が他より高くなる。3.学力移動(中学から高校にかけて本人の学力がどのように移動したのか)の観点からネットいじめをとらえた場合、LINE中傷において学力が「上昇」もしくは「下降」した生徒に多く見られる。一方で、twitter中傷については、学力が「下降」した生徒に多く見られる。さらに、偏差値40以下の学力最下位階層に着目した場合、学力の移動が下降した生徒にネットいじめ発生率が高い。また、偏差値66以上の学力最上位層においては、下から上に移動した生徒(14.3%)のネットいじめ発生率が高い。4.在籍生徒の学力分散が大きい高等学校(偏差値51-55)や学力最上位層や最下位層の高校においては、学力移動をした生徒にネットいじめ発生率が高くなるといった特徴を指摘することができる。調査対象校については、いくつかの学校に継続調査をお願いしているため、大規模データのパネル化を進めている。また、地域、校種の異なる近畿地区および中学校における中等教育段階のネットいじめの状況を明らかにできる調査となりつつある。

比較対象群となる欧米調査は難航したが、カナダにおけるインタビューと代表的なサンプリングの調査は完成し、一般的には社会問題として(いじめというよりはむしろ攻撃性を伴う精神的暴力)の認識が大きいことが指摘できた。調査デザインにしたがって調査研究がすすめられた。とりわけ国内においては、こちらの予想を上回る対象校を得ることができた。今後はアンケート調査を完了した学校に対して、分析データおよび生データを調査校に公開するためのwebページの公開を予定している。また、今回の調査結果から学力階層や地域変数と発生率により標本校10校程度を選定し、3年間に渡って個人を特定したパネルデータの作成を試みる。それらのデータをもとに、それぞれの学校の実態に沿った啓発・研修の方法(国立教育政策研究所のPEACEメソッド等参考)を計画・立案し、それぞれの学校の生徒指導の啓発を継続し、質問紙調査等によってその効果の測定を行う。今後も調査対象校を増やしつつ、高等学校を中心に継続的なアンケート調査を実施する予定である。また、啓発活動についても積極的に行い、それらがどのような効果をもたらしているのかついての検証をすすめる予定である。こうした調査結果をふまえて、世界的レベルで同一の質問紙を用いた同時大量調査がどこまで可能になるのか、とりわけ国による学校文化の違いや生徒気質等を考慮したうえで大きな比較調査のグランドデザインを構築することができるのではないかという知見にいたった。一方で国内における大規模大量調査を継続的に行う土台は構築できており、今後科研費の採択を受けることによって、継続研究が見込める環境を整えたい。
ヒト腎細胞癌の悪性度を反映する遺伝子マーカーの検索

腎細胞癌にはslowとrapidの2型があり、IL-6の高値は後者に多いといわれるが悪性度の確実な鑑別指標とはなっていない。本研究はヒト腎細胞癌の発症機序を分子レベルで解明しその治療方法を開発することを究極の目標とし、まず腎細胞癌の悪性度の指標となる遺伝子群の単離同定を試みた。1.手術標本から悪性度の高い腎癌組織と正常腎組織とを採取し、AP-PCR法により、腎細胞の悪性化の前後に於いて発現の変化する遺伝子群を単離した。その1つはリボゾーム蛋白S17であったが、40例の腎細胞癌の解析では、その発現亢進と悪性度の相関はみられなかった。しかし精巣腫瘍では、組織型と関連していた。2.近位尿細管上皮の分化指標遺伝子をスクリーニングし、CHIP等複数の遺伝子の発現の低下が腎細胞癌患者の予後の推測に有効であることを見いだした(投稿中)。現在なぜ相関がみられるのか機序を解析中である。3.ミニサテライトの変異を解析したが、患者の予後との相関はみられなかった。4.ステロイドが腎細胞癌細胞株の増殖を抑制する場合があること、これがIL-6の産生阻害によるものではないことを明らかにした。最近のAP-PCR法やdifferential display法は手間が楽であるが、あまり効率良くクローンが得られないことがわかった。やはり、当研究室で実績のあるcDNAサブトラクション法でもっとたくさんの悪性度指標遺伝子候補を得て、検討すべきであろう。
高温プラズマ周辺部の水素原子密度および速度分布関数の計測法の開発

本研究は,高温プラズマ周辺部の水素原子密度分布を測定するために二光子励起によるレ-ザ-蛍光法の有効性を示すことを目的として進めたものであり,以下の結果を得た。(1)ArFエキシマレ-ザ-光の重水素中の第一スト-ク変換により205nmの狭帯域光出力10mJ以上を得た。(2)その光を焦点距離fの異るレンズを用いて集光し,レ-ザ-伝播方向の蛍光発光領域を測定した結果,f=820nmで20nm,F=410nmで10mmに限られることを確認した。これにより、レ-ザ-入射と蛍光受光を同軸配置にしても実用上十分な空間分離能が得られることが示された。(3)強力なレ-ザ-光による窓材等からの蛍光は観測に支障がない程度であることを確認した。(4)本装置をヘリオトロンEに設置し,周辺プラズマで十分なSN比の下での水素原子測定が可能なことを示した。(5)今後の課題として,水素原子分布の情報が極めて重要なJETのポンプダイバ-タ部について,本法を適用する可能性について,別途進めている国際学術研究も併用して検討を進めた。レ-ザ-入射や蛍光観測配置のアクセスが限られているため,極めて難しい実験になるが,実行可能との結果が得られた。(6)それに従って,205nmの波長において100mJの出力を有する狭帯域光源の開発の検討に入った。以上を要するに,本年度までの研究によって,二光子励起レ-ザ-蛍光法による水素原子分布計測法は基礎が確立され,実用段階に入ったと結論づけることが出来る。
スクラップ&ビルドによるカラム構造の形成機構

脳の様々な領域はカラム構造と呼ばれる機能単位から成り、個々のカラムが形成される分子機構は神経科学における重要な研究課題である。しかし、カラム形成のメカニズムはほとんど解明されておらず、またカラムを可視化したりカラムを構成する神経細胞特異的に遺伝子操作を行う技術も確立されていない。本研究ではハエ視覚中枢を用いて進化的に保存されたカラム形成の分子機構を明らかにする。平成29年度はまずカラム形成機構を研究するための遺伝学的ツールや撮影技術の開発を進めるとともに、これらのツールを用いてカラム形成に関与する遺伝子の機能を調べた。カラムを可視化するためのマーカーを探索し、N-cadherin (Ncad), Dscam (Ds), Roughest (Rst), Flamingo (Fmi), Ephrin, Eph, Fas3など多数の抗体がドーナツ状のカラム構造を可視化することを明らかにした。また、このドーナツ構造の一部に投射する神経細胞としてR7, R8, Mi1を見出し、これらがカラム形成の中心的役割を果たすことを示した。これらの神経細胞を消失させたり、細胞種特異的にNcadやDsをノックダウンするとカラム構造に異常が生じることを示した。二光子顕微鏡下で殻を除いた蛹を飼育し、生きた脳内においてカラムが形成する過程を可視化するライブイメージングの技術を確立した。これによって抗体染色に匹敵する解像度でライブイメージングを行うことが可能となった。神経幹細胞から生み出される細胞系譜とカラム構造の対応関係を調べるため、twin spot MARCMの技術を用いたハエ系統を作製し、細胞系譜依存的に軸索の先端が反発し、同じ細胞系譜の神経細胞が異なるカラムに投射する現象を見出した。またこの現象をNcadやDsの変異体において観察するためのハエ系統の作製を推進している。当初の計画通り、カラム形成に関わる分子マーカーおよび遺伝子を多数同定し、細胞系譜との関係性も明らかとなった。平成29年度はカラム形成の分子機構について候補遺伝子の大まかな機能解析を完了することが目標であったが、候補遺伝子のうちの1つであるNcadについては、Ncadによる接着力の差によってカラム内における神経細胞の分布が決まるというDifferential Adhesion Hypothesisが適用できることを明らかにした。R7, R8, Mi1がカラムを構成する中心的な神経細胞であることを見出しており、これらの軸索はそれぞれ点状、ドーナツ状、網目状とそれぞれ相補的な局在パターンを示す。さらに、カラム構造は上層・中層・下層と名付けた3つの層から成ることを見出し、上層-下層間および中層-下層間の相互作用によってカラムの三次元構造が組織される。現在、カラム形成についての新しいコンセプトを示した研究成果として論文を取りまとめている。NcadによるDifferential Adhesionと層間相互作用による三次元カラム形成機構については論文を取りまとめ、学術誌への掲載を目指す。それとともにDs, Rst, Fmi, Ephrin, Eph, Fas3など他の候補遺伝子の機能についても解析を進める。例えばDsはダウン症の原因とされる細胞接着因子をコードし、数万ものスプライシングバリアントを持つ。この時、同じスプライシングバリアントどうしが結合すると、細胞間の反発を誘導する。同じ神経幹細胞に由来する神経細胞どうしは類似したDsのスプライシングバリアントを発現しているため、細胞系譜依存的な反発が生じると考えることができる。実際、Dsは神経幹細胞において一過的に発現すること、神経細胞においてDsをノックダウンするとカラムの分布に異常が生じることを見出している。今後はDsの働きをより詳細に解析することにより、細胞系譜とカラム形成の関係を明らかにし、その成果を論文に取りまとめる。

またこの現象をNcadやDsの変異体において観察するためのハエ系統の作製を推進している。当初の計画通り、カラム形成に関わる分子マーカーおよび遺伝子を多数同定し、細胞系譜との関係性も明らかとなった。平成29年度はカラム形成の分子機構について候補遺伝子の大まかな機能解析を完了することが目標であったが、候補遺伝子のうちの1つであるNcadについては、Ncadによる接着力の差によってカラム内における神経細胞の分布が決まるというDifferential Adhesion Hypothesisが適用できることを明らかにした。R7, R8, Mi1がカラムを構成する中心的な神経細胞であることを見出しており、これらの軸索はそれぞれ点状、ドーナツ状、網目状とそれぞれ相補的な局在パターンを示す。さらに、カラム構造は上層・中層・下層と名付けた3つの層から成ることを見出し、上層-下層間および中層-下層間の相互作用によってカラムの三次元構造が組織される。現在、カラム形成についての新しいコンセプトを示した研究成果として論文を取りまとめている。NcadによるDifferential Adhesionと層間相互作用による三次元カラム形成機構については論文を取りまとめ、学術誌への掲載を目指す。それとともにDs, Rst, Fmi, Ephrin, Eph, Fas3など他の候補遺伝子の機能についても解析を進める。例えばDsはダウン症の原因とされる細胞接着因子をコードし、数万ものスプライシングバリアントを持つ。この時、同じスプライシングバリアントどうしが結合すると、細胞間の反発を誘導する。同じ神経幹細胞に由来する神経細胞どうしは類似したDsのスプライシングバリアントを発現しているため、細胞系譜依存的な反発が生じると考えることができる。実際、Dsは神経幹細胞において一過的に発現すること、神経細胞においてDsをノックダウンするとカラムの分布に異常が生じることを見出している。今後はDsの働きをより詳細に解析することにより、細胞系譜とカラム形成の関係を明らかにし、その成果を論文に取りまとめる。