hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同窓会の社会学-象徴的資本の独占化と運用における学校間の比較-

平成8年度科学研究費補助金による研究の実績は、1997年世界思想社から出版する『同窓会の社会学』にまとめてある。ここでは、同窓会がいかに個々人の有する文化的資本や社会的資本からなる象徴的資本を集中化・独占化して、その資本を運用しているかを検討するところに焦点を当てている。そして、歴史と伝統の長い福岡県の県立修猷館高等学校を対象として事例研究を行なった。具体的には、第一に、200年の歴史を誇る修猷館高等学校で生徒と教師は学校文化を伝統から新しものに創り出し、自らの身体に体得するダイナミズムを分析した。そして、その学校文化は文化的資本として同窓生に共有される。第二に、個々人は学校を卒業してから、彼らが学校生活を通して体得した文化によって、自然と同窓生達の間で社会的ネットワークを形成する。個々人は同学年だけでなく、先輩・後輩までネットワークを広げ、社会的資本を豊かに蓄積していく。しかも、彼らは同学校卒業者だけでなく、他校の卒業生とのネットワーク間の交流を通して、象徴的資本を蓄積しその資本を運用する。特に、彼らは政治的な部分では選挙にその象徴的資本を独占、運用することによって有利な位置をしめる。さらに、彼らはゴルプなどの遊び、先輩・後輩の転職、就職、娘・息子の結婚にもそのネットワークの象徴的資本を活用する。第三に、同窓会の象徴的資本は母校に対して意図的・無意図的な権力に転じる。その象徴的権力は学校の文化を再生産することに機能する。しかしながら、学校の経営は学校自治にまかされるので、同窓会の象徴的権力は学校の自己統制力との関数によって学校に作用する。すなわち、1.学校の自己統制力の相乗効果による権力の強化・受容、2.自己統制力との闘争による権力の部分的受容、3.自己統制力との分離による権力の形骸化が行われる。
三次元有限要素法によるFRCクラスプの応力解析

本研究の目的は,FRCクラスプの適切な形態について三次元有限要素法を用いて構造力学的に検討することである.本研究では,まず材料の異方性を考慮した解析方怯を確立し,これを用いてクラスプアームの断面形態の違いがその応力分布に及ぼす影響について検討することにした.異方性材料定数は過去の報告と当教室での実測値を参考にした.ガラス繊維の走行方向(材料主軸)を定義するために,クラスプアームの走行方向に一致する座標軸をもつ局所円筒座標系を定義し,この座標系のもとで異方性材料定数を適用した.5種類の断面形態において,いずれも鉤肩部で最大の応力を示したが,その中でc(幅2.6mm厚さ1.95mm)の断面形態をもつクラスプアームの応力が最小であった.また,一定荷重(5N)のもとでの応力値の変化量は,幅よりも厚さを変化させた場合の方が大きかった.このことは,ある目標とする維持力を得る場合において,応力を小さくするには幅よりも厚さを増した方が効果的であることを示していると考えられる.本研究では,臨床的に必要とされる維持力とそれに見合ったアンダーカット量との関係を定量的に評価するには至らなかった.この点については,反復着脱試験の実験データを利用した解析方法の確立に着手しており,これを用いて摩擦力をも考慮した維持力とアンダーカット量の定量的評価法について検討することにしている.本研究の目的は,三次元有限要素法を用いて,ガラス繊維補強型高分子材料(FRC)をクラスプへ応用する上での適正な形態を構造力学的立場から明らかにすることである.我々の教室では,FRCの利点に着目し,FRCを部分床義歯のクラスプとして臨床応用することをめざして機械的性質を検討するための基礎実験に加えて,すでに数例において臨床応用も試み始めている.しかし,これまでの研究において,強度的には臨床応用が可能である結果を得ているが,臨床応用例において,応力が集中すると考えられる部位でのコーティング層の剥離等のトラブルも経験しており,FRCの物性に適した形態の検討が必要であると考えた.そこで,三次元有限要素法を用いて,FRCをクラスプへ応用する上での適正な形態を構造力学的に検討することにした.平成16年度は,FRCグラスファイバー部の異方性材料としての材料特性を定義するために,グラスファイバーの走向方向に直角な方向の弾性率を実測したところ,メーカーが公表しているグラスファイバーの走向方向の弾性率から予測される値よりかなり小さい値を得た.そこで,平成17年度は,グラスファイバーの走向方向の弾性率およびマトリックスレジン単体の弾性率の実測を追加し,今回得られたグラスファイバーの走向方向に直角な方向の弾性率の妥当性を検証する予定である.一方,有限要素解析のためのモデル作製については,三次元形状および三次元有限要素メッシュを効率よく扱うために豊富な機能を備えたソフトウェアを購入し,まず床内固定されたFRCクラスプを想定した形状の作成とその要素分割を行った.現在のところFRCクラスプ部は単純な棒状試験片様の形状であるが,平成17年度はエーカースタイプの形状を作成し,実測して得た異方性材料特性を代入して応力解析を行い,FRCエーカースタイプクラスプの適正形態を求める予定である.本研究の目的は,FRCクラスプの適切な形態について三次元有限要素法を用いて構造力学的に検討することである.本研究では,まず材料の異方性を考慮した解析方怯を確立し,これを用いてクラスプアームの断面形態の違いがその応力分布に及ぼす影響について検討することにした.異方性材料定数は過去の報告と当教室での実測値を参考にした.ガラス繊維の走行方向(材料主軸)を定義するために,クラスプアームの走行方向に一致する座標軸をもつ局所円筒座標系を定義し,この座標系のもとで異方性材料定数を適用した.5種類の断面形態において,いずれも鉤肩部で最大の応力を示したが,その中でc(幅2.6mm厚さ1.95mm)の断面形態をもつクラスプアームの応力が最小であった.また,一定荷重(5N)のもとでの応力値の変化量は,幅よりも厚さを変化させた場合の方が大きかった.このことは,ある目標とする維持力を得る場合において,応力を小さくするには幅よりも厚さを増した方が効果的であることを示していると考えられる.本研究では,臨床的に必要とされる維持力とそれに見合ったアンダーカット量との関係を定量的に評価するには至らなかった.この点については,反復着脱試験の実験データを利用した解析方法の確立に着手しており,これを用いて摩擦力をも考慮した維持力とアンダーカット量の定量的評価法について検討することにしている.
人の交通・活動関連分析のための調査方法の開発

交通需要予測において人の交通行動を交通時間や費用という従来の交通選択因子より、むしろ、活動の実施時刻、活動構成、活動の消費時間、連結状態やそれぞれの制約といった、スケジュ-ルのより根源的な決定構造の正確な把握が必要となっている。このような詳細な交通行動デ-タを収集するためには、新しい調査方法を開発する必要がある。本研究では、人の活動に影響を与える諸要因の性質を明らかにし、交通・活動関連分析の枠組みを構築するために必要な調査方法を検討した。まず、インタビュ-形式による交通・活動スケジュ-ル形成行動の調査方法について検討し、被験者に対して活動を実施した理由等までも質問する調査を実施した。この方法は、被験者の実施した多様な活動や交通行動に対して調査員が臨機応変に対応して質問するものである。その結果、従来の調査方法では得られなかった活動実施の理用等を把握することができた。次に、活動日誌形式による交通・活動スケジュ-ル形成行動の調査方法について検討した。人の行動にはかなり以前から予定をたてる行動もあれば、突然に実施せざるをえない行動もある。各人にとって最も望ましい行動をしているかどうかを考察するために、行動の予定段階とその実施結果との双方を調査する方法を検討した。交通・活動スケジュ-ルは4週間前と1週間前とを比べても大きな相違はないことから、キ-活動(1日の交通・活動スケジュ-ルの決定に重要な役割を持つ活動)の予定は、ほぼ1ヶ月前から推定できるといえる。また、4週間前に決定されている活動には、拘束性の高いキ-活動が多く、自由度の高い活動は、1週間前においてもほとんど決定されていないことがわかった。1.交通・活動関連分析のための調査方法のレビュ-これまでの交通・活動関連分析の研究は、既存のデ-タを用いているものが多く、その分析結果は交通・活動関連分析という新しい分析枠組みの特徴を十分に活用しているとはいい難いことが明らかになった。また、独自の調査を行っている場合でも、調査内容が多岐にわたるために調査の目的が不明確になり、交通・活動関連分析の有用性が十分に示されていないことが明らかになった。2.調査の実施(1)インタビュ-形式による調査方法について検討し、被験者に対して活動を実施した理由等までも質問する調査を実施した。その結果、従来の調査方法では得られなかった活動実施の理由等を把握することができた。(2)自動車の保有と利用の履歴調査を調査票を用いて実施した。自動車の保有の意思決定は、個人単位の条件だけでなく、世帯単位の条件にも大きく影響され、さらに、その意思決定は長い期間にわたって変化するものと考えられる。そこで、このような情報を把握するための調査をおこなった。(3)休日の交通・活動関連調査を調査票を用いて実施した。(1)の方法によると、サンプルは少数で、偏ったものになりがちである。そこで、被験者の負担の少ない調査方法として、ランダムに抽出した被験者に対して調査票を留置、後日回収する方法による調査を実施した。交通・活動関連分析に必要な行動デ-タは、活動日誌形式の調査により得ることができる。しかし、かなり以前から予定をたてる行動もあれば、突然に実施せざるをえない行動もある。各人にとって最も望ましい行動をしているかどうかを考察するためには、行動の予定段階とその実施結果との双方を調査しなければならない。そこで今年度は、行動の予定をどれくらい前から立てているのかを調査する方法について検討した。

調査の対象は、連続した4日間の行動スケジュ-ルの予定であり、対象日の4週間前、3週間前、2週間前、1週間前の4回にわたって被験者に対して対象日に予定している活動内容、活動場所、同伴者、利用交通機関について尋ね、さらに対象日以降に実際の行動結果について尋ねた。その調査から得られたデ-タを分析したところ、次のことがわかった。[1]交通・活動スケジュ-ルは4週間前と1週間前とを比べても大きな相違はない。このことからキ-活動(1日の交通・活動スケジュ-ルの決定に重要な役割を持つ活動)の予定は、ほぼ1ヶ月前から推定できる。[2]4週間前に決定されている活動には、拘束性の高いキ-活動が多く、自由度の高い活動は、1週間においてもほとんど決定されていない。調査票の設計に関する問題点をまとめると次のようになる。[1]4日分のスケジュ-ルの調査のため、調査票が複雑かつ記入項目が多い。[2]予定段階における行動予定を毎回記入することが煩雑である。変化部分のみを記入するような改善が必要である。[3]活動と交通行動を別物として調査票を作成したが、交通行動そのものがひとつの活動である(たとえばドライブ)場合の記入方法の検討が必要である。
動脈新生内膜肥厚に対する光線力学的治療の検討:血管内照射法の開発

血管インターベンション後の再狭窄は依然高頻度に起こる重要な合併症である.近年,再狭窄抑制法として遺伝子治療,放射線治療とならびPhotodynamic therapy(PDT)が注目され欧米では臨床検討が開始されている.我々は血管内PDTとインターベンション治療併用の有効性の検討,Device,光感受性物質(新生内膜肥厚形成に強く関わる平滑筋細胞とマクロファージを選択的に標的とするLigand結合の有用性),プロトコールの開発を行ってきている.血管内PDTでは血管壁に集積した光感受性物質を光化学反応させるため低容量レーザー照射を行うが,血流による影響を排除し,均等な全周照射が可能な照射用ファイバーが重要である.今回,第2世代の光感受性物質Mono-L-aspartyl chlorin e6(NPe6)を使用し,動脈傷害モデル,動脈硬化モデルでの病変部位の集積性,組織内濃度を検討した.投与直後から標的病変部(動脈傷害部,動脈硬化プラーク部)に特異的に高い集積が認められ,6時間後にかけて経時的に減少した.新しく試作したballoon laser fiberを使用し,NPe62.5mg/kg投与30分後に低容量レーザー照射施行し2日後の治療部位の病理標本で中膜細胞(平滑筋細胞)のほぼ完全な消失が認められた.2週間後の治療部位で明らかな内膜肥厚の抑制効果を認めた.さらに犬内膜肥厚モデルでの検討を行った.右大腿動脈をバルーンによる擦過傷害し,NPe6(25mg/kg)投与1時間後に10mW/cm^2,10J/cm^2のPDTを施行し,4週間後に動脈を摘出した.PDT施行部位は非施行部位(中枢側,末梢側)に比較して内膜肥厚形成が有意に抑制された.この内容は2000年の日本脈管学会にて発表した.現在実験を継続中である.腹部大動脈をバルーン拡張し傷害後,1%コレステロール負荷食10週間摂取させ動脈硬化モデルを作成し,バルーン血管形成術+血管内PDTによる組織学的変化(光顕,走査電顕,透過電顕)を検討中.さらに副作用の低減などの効果が期待される光感受性物質の局所投与PDT法の開発と効果の検討を開始している.血管インターベンション後の再狭窄は依然高頻度に起こる重要な合併症である.近年,再狭窄抑制法として遺伝子治療,放射線治療とならびPhotodynamic therapy(PDT)が注目され欧米では臨床検討が開始されている.我々は血管内PDTとインターベンション治療併用の有効性の検討,Device,光感受性物質(新生内膜肥厚形成に強く関わる平滑筋細胞とマクロファージを選択的に標的とするLigand結合の有用性),プロトコールの開発を行ってきている.血管内PDTでは血管壁に集積した光感受性物質を光化学反応させるため低容量レーザー照射を行うが,血流による影響を排除し,均等な全周照射が可能な照射用ファイバーが重要である.今回,第2世代の光感受性物質Mono-L-aspartyl chlorin e6(NPe6)を使用し,動脈傷害モデル,動脈硬化モデルでの病変部位の集積性,組織内濃度を検討した.投与直後から標的病変部(動脈傷害部,動脈硬化プラーク部)に特異的に高い集積が認められ,6時間後にかけて経時的に減少した.新しく試作したballoon laser fiberを使用し,NPe62.5mg/kg投与30分後に低容量レーザー照射施行し2日後の治療部位の病理標本で中膜細胞(平滑筋細胞)のほぼ完全な消失が認められた.2週間後の治療部位で明らかな内膜肥厚の抑制効果を認めた.さらに犬内膜肥厚モデルでの検討を行った.右大腿動脈をバルーンによる擦過傷害し,NPe6(25mg/kg)投与1時間後に10mW/cm^2,10J/cm^2のPDTを施行し,4週間後に動脈を摘出した.PDT施行部位は非施行部位(中枢側,末梢側)に比較して内膜肥厚形成が有意に抑制された.この内容は2000年の日本脈管学会にて発表した.現在実験を継続中である.腹部大動脈をバルーン拡張し傷害後,1%コレステロール負荷食10週間摂取させ動脈硬化モデルを作成し,バルーン血管形成術+血管内PDTによる組織学的変化(光顕,走査電顕,透過電顕)を検討中.さらに副作用の低減などの効果が期待される光感受性物質の局所投与PDT法の開発と効果の検討を開始している.心血管閉塞性疾患に対する治療後の再狭窄の問題はステント等の導入による血管内治療の進歩にもかかわらず依然高頻度に起こる合併症であり,その対策が問題となっている.再狭窄の原因である内膜肥厚を抑制する方法として遺伝子治療,放射線治療とならびPhotodynamic therapy(PDT)が注目されている.なかでも新生内膜肥厚に強く関わる平滑筋細胞とマクロファージを選択的に標的とするLigandの有用性について検討してきた.血管へのPDTを施行するには血管内照射を行うことが不可欠であり,レーザー透過の血流による影響が無視できないことから,今回全周照射用Balloon laser light diffuser(BLD)を作成した.さらに第二世代の光感受性物質Mono-L-aspartyl chlorin e6(NPe6)を使用しBLDによる内膜肥厚抑制効果につき検討した.A:蛍光観察.ウサギ腹部大動脈をバルーン拡張し傷害後,1%コレステロール負荷食を10週投与による動脈硬化モデルを作成した.NPe6投与1時間,6時間投与後の蛍光分布では内膜肥厚部に選択的に集積するのが確認された.

さらにPTCAカテーテルにより拡張後では,NPe6は肥厚内膜にとどまらず中膜までの分布が認められた.動脈傷害モデルでは同様に中膜まで取り込まれ,非傷害部では認められなかった.HPLCによる組織内濃度の検討でも投与後早期より傷害血管へは高い濃度を認めており,蛍光観察と一致した.B:血管外よりの照射では100mW/cm^2,100J/cm^2で,照射側は良好なapotosisを認めたが,照射対側の効果は一定しなかった.今回のBLDを使用した血管内照射では,バルーン傷害及びNPe6投与1時間後のPDT施行時の照射エネルギーを100mW/cm^2,1J/cm^2まで低下させてもバルーン傷害動脈の全周性のapotosisが認められた.さらに2週間後の病理標本では,2.5mg/kg以上の投与で非PDT群に比して有意に内膜肥厚が抑制された.このことから,Low-dose laserによるPDT治療が可能と考えられ,熱効果の全くない安全性の高い治療が可能となることが示唆された.この内容は2000年3月開催の日本循環器学会にて発表予定.現在NPe6の長期成績(4週間,3ヶ月)を検討中.さらに平成12年度は大動物での効果及び動脈硬化モデルでのインターベンション傷害及びPDTの併用による再狭窄効果の検討実験を予定している.さらにNPe6は血中でアルブミンと1:1で結合が得られることから,mal-BSA+NPe6投与を作成して検討をすすめる予定.血管インターベンション後の再狭窄はステント等の進歩にもかかわらず依然高頻度に起こる重要な合併症である.近年,再狭窄抑制法として遺伝子治療,放射線治療とならびPhotodynamic therapy(PDT)が注目され欧米では臨床検討が開始されている.我々は血管内PDTとインターベンション治療併用の有効性の検討,Device,光感受性物質,プロトコールの開発を行ってきている.血管内PDTは血管壁に集積した光感受性物質を光化学反応させるため低容量レーザー照射を行うが,血流による影響を排除し,均等な全周照射が可能な照射用ファイバーが重要である.我々はこれらファイバーを試作し検討してきている.現在使用している光感受性物質は第2世代のMono-L-aspartyl chlorin e6(NPe6)であり,内膜肥厚抑制効果につきウサギ及び犬内膜肥厚モデルでの検討を行った.A:ウサギ腸骨動脈をPTCAカテーテルで拡張させ,同時にNPe6を静脈内投与(5mg/kg)し,30分後にPDTを施行した.血管壁の拡張後の血管壁はバルーン引き抜き傷害での結果と同様に10mW/cm_2-10J/cm_2及び10mW/cm_2-1J/cm_2の低容量レーザーでPDT施行部位の中膜細胞(平滑筋細胞)の消失が認められ,2週間後での内膜肥厚抑制効果が認められた.B:犬モデルで右大腿動脈をバルーンによる擦過傷害し,NPe6(25mg/kg)投与1時間後に10mW/cm_2,10J/cm_2のPDTを施行した.4週後に動脈を摘出し検討した.PDT施行部位は非施行部位(中枢側,末梢側)に比較して内膜肥厚形成が有意に抑制された.この内容は2000年の日本脈管学会にて発表.C:(現在実験継続施工中)腹部大動脈をバルーン拡張し傷害後,1%
シングルセルトランスクリプトーム解析による温度記憶の解析

記憶と学習の分子生理学メカニズムの基盤の解明は現代の生物学における大きな研究課題である。線虫Caenorhabditis. elegansにおいて、温度の記憶を行う頭部のASJ温度受容ニューロンがこれまでの解析から見つかってきた(Ohta et al., Nature commun, 2014)。そこでこのASJニューロンを実験系としてもちいて、このASJニューロンが示す1細胞レベルでの温度のメモリーを制御する分子機構を明らかにすることを目指す。そのための解析手法として、1細胞レベルでの遺伝子発現変動を検出し、温度記憶の制御を司るプロファイルを作成した。さらに、単一細胞レベルでの遺伝子発現変動リストをもとに、遺伝子の機能が低下した個体や機能が欠損した変異体の単離をおこない、それらの個体における温度馴化への関与を調べている。温度馴化に異常を示した個体や変異体に関しては、その温度適応記憶の表現型に加えて、神経活動のカルシウムイメージングから記憶への関与を解析している。個体レベルの温度馴化とASJ温度受容ニューロンレベルでの温度記憶の表現型が顕著であった個体や変異体に関しては、実際にASJニューロンのみでそれらの表現型が制御されているかを調べるために、特定のニューロンで責任遺伝子を発現させ、変異体などの表現型異常が回復するかを調べ、責任遺伝子の細胞自律性を検証している。本研究から個体の温度記憶に関わる新規の遺伝子やその調節機構が明らかになることが期待される。記憶の情報処理を1細胞レベルで非常にシンプルに捉えることができれば、その理解は飛躍的に進展すると考えられる。本研究では、近年同定した記憶を行う単一の感覚神経細胞であるASJ感覚ニューロンを解析モデルとして、記憶の多面的なイベントを定量化し、基本原理の解明を目指している。本年度は、単一ニューロンの温度応答遺伝子発現のプロファイルを使い、それらの遺伝子リストをもとに、遺伝子機能低下や機能欠損個体を単離し、その温度適応記憶の表現型と神経活動のCa2+イメージングから記憶への関与を解析したことから、当初の計画通りと考えられる。次年度以降は前年度に引き続き、作成した単一のニューロンの記憶に関わる遺伝子発現のプロファイルを指標として、それらの遺伝子リストから遺伝子機能低下や機能欠損個体の単離し、その温度適応記憶の表現型と神経活動のCa2+イメージングから記憶への関与を解析する。また、原因遺伝子の種類によっては、温度記憶ニューロン内の温度記憶を人工的に操作することで、温度記憶の新規の生理的性質を捉える。そのためのツールとして、シナプス伝達を人工的に活性化する分子や、光駆動性チャネルを利用する。
安定した通信品質を提供するＳＣ／ＭＣハイブリッド移動通信ネットワークの実験的実証

次世代移動通信システムの広域化・高スループット化のために,広域化に適したシングルキャリア(SC)と,高スループット化に適したマルチキャリア(MC)を組み合わせたSC/MCハイブリッド無線通信方式の高機能化と実験的実証を行う.SC/MCハイブリッド通信方式をマルチセル環境へ適用することを検討し,マルチセル環境下においても高速かつ広カバレッジな上り回線アクセス方式として適用可能であることを示す.さらに,スケジューリング手法として高精度位置情報とマップ情報を用いたネットワーク選択手法の検討を行う.最終的には,提案方式のハードウェア実装・評価による実験的検証を行い,有効性・実用性を明らかにする.次世代広帯域移動通信システムの広域化・高スループット化のために,申請者はこれまでに,広域化に適したシングルキャリア(SC)と,高スループット化に適したマルチキャリア(MC)を組み合わせたSC/MCハイブリッド無線通信方式を提案している.本研究では,この概念を発展させ,広域化・高スループット化を目指し,適応切り替え手法の提案を行うことを目的としている.また,SC/MCハイブリッドシステムをマルチセル環境へ適用することを検討し,マルチセル環境下においてもSCとMCをハイブリッド化させることによって,高速かつ広カバレッジな上り回線アクセス方式として適用可能であることを示す.さらに,SC・MCチャネル最適配置を可能とする周波数マッピング・スケジューリング手法の検討を行う.最終的には,提案方式のハードウェア実装・評価による実験的検証を行い,有効性・実用性を明らかにする.本年度は特に複数無線通信システムのセルが複数存在するマルチセル環境下において,端末が通信すべき最適なセルを選択する手法についての提案を行った.提案方式の基礎的な特性評価として一次元(直線上)を移動する端末のセル選択誤差の評価を行った.その結果,基本的に瞬時のS/Nで選択を行う従来方式に比べ,提案方式はセル境界における誤選択確率を大幅に改善できることを示した.次世代移動通信システムの広域化・高スループット化のために,広域化に適したシングルキャリア(SC)と,高スループット化に適したマルチキャリア(MC)を組み合わせたSC/MCハイブリッド無線通信方式の高機能化と実験的実証を行う.SC/MCハイブリッド通信方式をマルチセル環境へ適用することを検討し,マルチセル環境下においても高速かつ広カバレッジな上り回線アクセス方式として適用可能であることを示す.さらに,スケジューリング手法として高精度位置情報とマップ情報を用いたネットワーク選択手法の検討を行う.最終的には,提案方式のハードウェア実装・評価による実験的検証を行い,有効性・実用性を明らかにする.次世代広帯域移動通信システムの広域化・高スループット化のために,申請者はこれまでに,広域化に適したシングルキャリア(SC)と,高スループット化に適したマルチキャリア(MC)を組み合わせたSC/MCハイブリッド無線通信方式を提案している.本研究では,この概念を発展させ,広域化・高スループット化を目指し,適応切り替え型のマルチアンテナシステムの提案を行う.また,SC/MCハイブリッドシステムをマルチセル環境へ適用することを検討し,マルチセル環境下においてもSCとMCをハイブリッド化させることによって,高速かつ広カバレッジな上り回線アクセス方式として適用可能であることを示す.さらに,SC・MCチャネル最適配置を可能とする周波数マッピング・スケジューリング手法の検討を行う.最終的には,提案方式のハードウェア実装・評価による実験的検証を行い,有効性・実用性を明らかにする.本年度は特にマルチセル環境への適用についての検討を行った.SC/MCハイブリッドシステムにマルチセル環境を適用し,干渉局端末が異なる伝送方式を用いるために生じるセル間干渉による劣化の違いや,マルチセル環境下においてもSC/MCハイブリッドシステムの目的となる基地局近傍での高スループット・セル端でのスループット補償が確保できるのかについて評価を行った.マルチセル環境において,計算機シミュレーションを用いて,スループット特性評価・スループット累積分布特性評価を行った.次世代広帯域移動通信システムの広域化・高スループット化のために,申請者はこれまでに,広域化に適したシングルキャリア(SC)と,高スループット化に適したマルチキャリア(MC)を組み合わせたSC/MCハイブリッド無線通信方式を提案している.本研究では,この概念を発展させ,広域化・高スループット化を目指し,無線通信システムの適応切り替え手法の提案を行うことを目的としている.研究期間の後半では,特に複数の異種無線通信方式の大小様々なセルが複数存在するマルチセル環境下において,端末が通信すべき最適なセルを選択する手法についての提案と評価を行った.提案方式では,GPSなどの衛星測位システムから得られる高精度な現在位置をネットワーク選択基準として用いる.さらに周辺の基地局の通信品質を把握するため,信号品質マップとトラヒックマップを作成して用いる.信号品質マップは,各ネットワークの各位置における信号品質の平均値の情報である.信号品質マップを用いることにより,トラヒック発生時点に端末自身によるネットワーク検出および信号品質測定が不要となる.また,実際のシステムでは,端末分布やトラヒック要求の変化により端末のスループットは時々刻々と変化する.そこで,提案手法ではさらに動的なトラヒック情報をまとめたトラヒックマップを併用する.トラヒックマップの活用により,負荷情報に基づく端末毎の予測スループット基準でネットワークを選択するため,結果として負荷状況に応じて実効的なセル径が変動する.以上のように,2種類のマップ情報を併用することで,異種無線融合システムにおいて高効率かつ最適なネットワーク選択が可能となることを計算機シミュレーションや実験による検証を用いて評価した.無線通信工学当初の予定と検討の順序が異なっているため,予定よりも若干遅れているテーマも存在するが,全体としては問題なく進捗している.本年度の当初計画においては,マルチセル環境への適用と適応切り替え型マルチアンテナシステムの検討を挙げていた.

前者については,ほぼ予定通りの進捗であり,後者については,もともとH25年度への継続検討であり,予定よりも若干遅れているものの,H25年度の研究開発計画に対しては問題なく進捗している.進捗が少々遅れている適応切り替え型マルチアンテナシステムについては,ハードウェア実装システムを用いた実測の研究に注力することで研究開発を加速させる.進捗が少々遅れている適応切り替え型マルチアンテナシステムについては,ハードウェア実装システムを用いた実測の研究に注力することで研究開発を加速させる.H24年度の研究開発を受けて,本年度は以下の課題について取り組む.(1)最適スケジューリングに必要となる評価関数の導出:最適スケジューリングのためには,適切なチャネル評価が可能な評価関数の明確化が重要である.受信側(基地局)で計測されたアップリンク信号のサブキャリア毎の受信信号強度やその単位時間当たりの変動量,キャリア周波数偏差による直交性劣化に伴うアップリンク信号間干渉などを元にして,端末ごとの最適チャネルを選択するために必要となる評価関数を導出する.(2) FPGAへの実装のための基礎検討(量子化誤差の評価): SC/MCハイブリッドシステムの送受信器構成をFPGAに実装するための課題抽出を行う.特に,ハードウェア実装で問題となる量子化誤差が提案方式に与える影響について検討を行い,ディジタル回路内で必要となるビット数やその回路規模を評価する.(3)周波数マッピング・スケジューリングの設計・評価: SCが選択されたチャネルの場合,そのチャネルに対しては連続したサブキャリアを選択する必要があるなど,SC/MCハイブリッド特有の周波数マッピング・スケジューリングが必要になる.また,スケジューリング情報のやりとりに必要となるオーバヘッドの最小化も,システム全体のスループット向上には大きな課題となる.このように,提案方式に最適化された周波数マッピング・スケジューリング手法についての検討を,理論解析と計算機シミュレーションを用いて行う.
クローズドP/Mプロセッシングによる高強度ナノ結晶Al合金バルク材の作製

高圧ガスアトマイズ法により作製したAl_<100-x>(Ni_<0.33>Y_<0.54>Co_<0.13>)_x(9≦x≦15at%)粉末から作製した押出し材の機械的性質について調査するとともに、クローズドP/Mプロセッシングによる押出し材の機械的性質の向上について調査し、次の結果を得た。(1)高圧ガスアトマイズ法により作製したAl_<100-x>(Ni_<0.33>Y_<0.54>Co_<0.13>)_x粉末の組織は非晶質単相あるいは非晶質とfcc-Alの混相組織であり、これらの合金が高い非晶質形成能を有していることが分かった。この粉末から作製した結晶質の押出し材は、粉末を大気に晒す通常の方法で作製した場合でも、引張強度850MPa以上という従来の超々ジュラルミンの約1.5倍の高強度を有していた。これらの押出し材は粒径が約100nmのナノ結晶組織を有しており、非晶質合金の結晶化が高強度アルミニウム合金を作製するための組織制御法として優れた方法であることが明らかになった。(2)粉末を大気に晒さないクローズドP/Mプロセッシングにより、Al_<100-x>(Ni_<0.33>Y_<0.54>Co_<0.13>)_x押出し材の強度と延性が大幅に向上した。特に、断面減少率60%(押出し比2.5)という低い加工率でも800MPa以上の高強度を有する押出し材が得られ、より大型の高強度押出し材の作製が可能になった。このように、クローズドP/Mプロセッシングは、大型で高強度・高延性のアルミニウム合金を作製するために極めて効果的であることが明らかになった。また、このクローズドP/Mプロセッシングを用いれば、良好な固化成形度の達成には加工率が低く過ぎると考えられていた粉末鍛造法の適用が可能になることから、高強度アルミニウム合金のニアネットシェイプ化の可能性が大きく期待できる。
糖尿病および合併症におけるサイトカイン発現異常とサイトカイン制御による治療

サイトカインの多彩な作用や、生体に有利にも不利にも働く作用の二面性などか明らかになるとともに、サイトカインが従来知られていた免疫病以外の疾患の成因や病態にも深く関与することがわかってきた。糖尿病との関わりでは、インスリン依存型糖尿病(IDDM)の膵島炎局所ではIL-1、IFNγ、TNFαなどのアイトカインはβ細胞障害性に作用するが、TNFαやTNFβの全身性投与は逆にIDDMの発症を抑制することを我々は報告した。本研究ではTMFβのIDDM発症抑制機構をIDDMモデルのNODマウスを用いて解析し、TNFβが胸腺レベルおよび末梢レベルでβ細胞障害性リンパ球の誘導を抑制することが明らかになった。また、IL-1の血糖降下作用が知られているが、サイトカイン誘起剤の投与はインスリン非依存型糖尿病(NIDDM)の耐糖脳を著明に改善させることを見い出した。さらに、糖尿病による高血糖状態が長期に続くとTNFαの産生が亢進することを糖尿病患者でも明らかにした。TNFαには細胞障害性があることから、TNFα産生亢進は糖尿病性合併症の促進因子になっている可能性が考えられた。TNFα産生抑制作用のあるN-acetylcysteineの投与はTNFα産生亢進を抑え、モデル動物の糖尿病性末梢神経障害を抑制した。TFNα産生抑制作用のあるペントキシフィリンにも同様の糖尿病性末梢神経障害抑制作用のあることが明らかになった。このように、自己免疫疾患であるIDDMに限らず、NIDDMおよび糖尿病性合併症においても成因や病態にサイトカインが深く関与していることが本研究によって明らかにされた。平成6年度は1NIDDMとサイトカイン:NIDDMの耐糖能異常のサイトカイン誘起剤による治療と合併症の予防、2糖尿病性合併症とサイトカイン:糖尿病患者における血中TNFα濃度の上昇と糖尿病性合併との関連、3TNFα産生抑制剤による糖尿病性神経障害の治療、などについて成果を挙げた。それぞれの概要を以下に述べる。1サイトカイン誘起剤投与によるNIDDMモデル動物の耐糖能の長期改善とその機序の解析:KK-Ayマウスの耐糖能はOK-432,BCG,CFAなどによる非特異的免疫刺激で正常化した。CFAの定期的投与はKK-Ayマウスの腎糸球体病変、脂肪肝、高中性脂肪血症を抑制した。耐糖能の改善の一部はIL-1によって仲介されていた。サイトカイン誘起剤にNIDDMの血糖正常化作用と糖尿病性合併症予防作用のあることが初めて示唆された。2糖尿病性合併症とサイトカイン:糖尿病性合併症、特に糖尿病性腎症患者では血清中TNFα濃度が有意に上昇していた。糖尿病性合併とサイトカインの関連が示唆された。3TNFα産生抑制剤による糖尿病性合併症、特に神経障害の治療とその機序:N-アセチルシステインに加えてペントキシフェリンにもTNFα産生抑制作用があり、糖尿病ラット座骨神経の運動神経伝導速度低下予防作用を有することが明らかになった。TNFα産生抑制作用と糖尿病性神経障害予防作用の関連が示唆された。糖尿病とその合併症の成因や病態におけるサイトカインの役割をヒトとモデル動物で総合的に解明した。(1) IDDMとサイトカイン; TNFβ投与によるNODマウスIDDM発症の完全抑制とその機構の解析:TNFβ投与NODマウスでは、自然発症糖尿病もシクロホスファミド誘発糖尿病もβ細胞障害性リンパ球移入による糖尿病も発症しない。TNFβが宿主またはβ細胞自身に抵抗性を与えた可能性をin vitroおよびin vivoで解析した。In vitroのTNFβ前処置によってNODマウスβ細胞株のMIN細胞がβ細胞障害性リンパ球に抵抗性になることはなかった。TNFβ前投与によってNOD-Scidマウスが糖尿病発症

NODマウス脾リンパ球による糖尿病の移入に抵抗性になることはなかった。TNFβ投与による免疫担当細胞自身の変化の方が重要であることが示唆された。(2)インスリン抵抗性と血中TNF_α濃度の相関:糖尿病患者では2次的に血中TNF_α濃度が上昇することが分かったので、非糖尿病者を対象に血中TNF_αを高感度ELISAで測定し、インスリン抵抗性症候群の徴候と比較した。血中TNF_αは空腹時血中インスリン濃度、中性脂肪、BMIなどと有意に相関した。すなわち、血中TNF_αとインスリン抵抗性の関連が示唆された。(3) TNF_α産生抑制剤によるインスリン抵抗性の改善:TNF_αは肥満型NIDDMにおけるインスリン抵抗性のメディエーターとして注目されている。抗TNF_α抗体、N-アセチルシステインなどの投与はKK-Ayマウスの耐糖能を有意に改善させた。TNF_α産生抑制剤のインスリン感受性改善作用が示唆された。(4) TNF_α産生抑制剤による糖尿病性神経障害の治療: TNF_αやフリーラジカルの産生抑制が糖尿病性神経障害の進展を抑制することをSTZ糖尿病ラットで示してきた。TNF_α抑制作用のあるペントキシフィリンにも同様の作用のあることが分かった。さらに、SU剤のグリクラジドにもTNF_α産生抑制と糖尿病性神経障害進展抑制作用のあることが明らかになった。
職業階層と健康格差の関連性およびその機序としての職業性ストレスに関する疫学的研究

2つの疫学研究により、社会経済的要因が日本人労働者の健康問題に影響すること、心理社会的仕事の特徴がその関係を修飾する可能性が示された。日本人労働者における健康の社会格差のパタンは、性、年齢、職業といった属性によって違いがあり、欧米の研究で観察されているものともやや異なる。双方向的因果関係が想定される社会経済的状況と健康の関係をより精緻に検証できる大規模なパネルデータの構築は、労働者の健康格差の解明に有用と思われる。研究では,研究代表者および研究分担者が従事する日本人を対象とした大規模な疫学研究と,新たに形成する短期間のコホート研究により,職業階層による健康格差がわが国の労働者において観察されるのか,その際,職業階層と健康問題の関係を職業性ストレスが説明しうるのか,を循環器疾患罹患,がん罹患,全死因、心因別死亡および抑うつをアウトカムとした前向きの解析によって明らかにすることを目的としている。初年度にあたり,当該課題に関する先行研究のレビューを行い,これを学会誌に発表した。地域と職域で行われている大規模コホートで一部未了であった追跡データ(死因)は最終確認を行った。このコホートデータにおいて循環器疾患罹患,全死因,死因別死亡および循環器疾患発症をアウトカムとした予備的な解析を行ったところ,循環器疾患の罹患、死亡については教育暦が有意に関与すること,脳卒中罹患と死亡には,職業階層(ホワイトカラーよりブルーカラーにおいて発症リスクが高い)と職業性ストレスの関与が伺われること,また,職業性ストレスの影響は職業階層の下位の集団でより強いことを認め,以上を学会発表した。新規コホート調査のためのJCQおよび努力-不均衡モデル調査票に加えて,職業分類,職階,さらに,その他,保健行動,社会経済要因(学歴,収入)などの項目を備えた調査票を作成した。新規調査対象事業場の医師(産業医)に追跡データの収集について協力を依頼し,協力の得られた事業揚の担当者と研究グループとの会議を開催した。実際の調査手順に関する打ち合わせのなった新規コホート(約3500人規模)においてベースライン調査に取り掛かった。他地区の調査対象候補とも打ち合わせを継続している。本研究では、研究代表者および研究分担者が従事する日本人を対象とした大規模な疫学研究と、新たに形成する短期間のコホート研究により、職業階層による健康格差がわが国の労働者において観察されるのか、その際、職業階層と健康問題の関係を職業性ストレスが説明しうるのか、を循環器疾患罹患、がん罹患、全死因・心因別死亡および抑うつをアウトカムとした前向きの解析によって明らかにすることを目的としている。JCQおよび努力-不均衡モデル調査票に加えて、職業分類、職階、さらに、その他、保健行動、社会経済要因(学歴、収入)などの項目を備えた調査票を用いて新規コホートにおいてベースライン調査を開始した。これまでのところ、製造業を中心とする3つの異なる事業場3768人から前向き調査の同意を得た。収集分データにつきデータクリーニングを行い、ベースラインデータの解析を行った。心理社会尺度の信頼性は中等度から良好であった。予測通り、職位の低いグループおよび低収入のグループは、対照群に比べて抑うつ状態の頻度が多いことが認められた。既存のデータベースからは、職業性ストレス(ストレイン)は男女とも、高要求度プラス低コントロールからなるストレインの頻度は、職業階層が下位と想定されるブルーカラー労働者および管理職・経営者でない労働者において高いこと、男性ではホワイトカラー労働者に比較してブルーカラーに、女性では管理職・経営者ではない労働者において血漿フィブリノゲンが高いこと、さらに、男性労働者において、職業性ストレス(ストレインと要求度)が血漿フィブリノゲンと関連し、職業階層と循環器疾患を結ぶメカニズムとして考慮されることを発表した。本研究では、研究代表者および研究分担者が従事する日本人を対象とした大規模な疫学研究と、新たに形成する短期間のコホート研究により、職業階層による健康格差がわが国の労働者において観察されるのか、その際、職業階層と健康問題の関係を職業性ストレスが説明し得るのか、を循環器疾患罹患、全死因、死因別死亡および抑うつをアウトカムとした前向きの解析によって明らかにすることを目的としている。最終年度は、2つの製造業の労働者1546人を1年間追跡して職位、教育歴、収入といった社会経済的要因と、抑うつ症状の新規発症の関連を観察した。次に、職業性ストレスが社会経済的要因と抑うつ症状発現のの関連にどのように寄与しているのかについて検証した。低学歴の労働者に抑うつ症状の新規出現のリスク上昇が観察されたが、心理社会的仕事の特徴を調整後は有意ではなくなった。低職位、低収入は抑うつ症状の発症を予測しなかった。一方で、心理社会的仕事の特徴は、社会経済的指標とは無関係に抑うつ症状発症のリスクを上昇させていた。

心理社会的仕事の特徴は、必ずしも社会経済的始業の低い集団で頻度が多いわけではなく、その媒介効果(心理社会的仕事の特徴を調整することにより健康の職業階層間格差が減少する)は12回のうち1回の検定で観察されただけであった。一方、修飾効果(心理社会的仕事の特徴の影響は職業階層の低い集団でより大きい)は12回のうち4回の検証でポジティブであった。既存のコホートでは、職位が低い男性労働者に劣悪な心理社会的仕事の特徴(職業性ストレス)が加わることにより、脳血管疾患罹患のリスクが上昇することを確認した。
共謀の射程と共犯論上の諸問題

共同正犯の成立には、共謀に基づいて実行行為が行われること、すなわち共謀の射程が実行行為に及んでいることが必要であるが、共謀の射程の意義をどのように理解するか、共謀の射程の有無をどのように判断するかについては議論に混乱が見られることから、本研究は、共謀の射程の概念をより明確にするため、わが国の議論を整理するとともにイギリスやドイツの議論も参照しつつ、共謀の射程の位置づけや判断方法について検討し、以下のような結論を得た。共謀の射程は、広義の共犯(共同正犯、教唆犯、幇助犯)に共通する「共犯の因果性」と同義に捉えるべきでなく、共同正犯に固有の要素である「共同性」あるいは「相互利用補充関係」の問題と理解すべきである。このような理解からは、共謀が実行行為への因果性を有しない場合は、共同正犯、教唆犯、幇助犯のいずれも成立しないが、共謀の射程が実行行為に及ばない場合は、共同正犯の成立は否定されるものの、教唆犯や幇助犯の成立する余地は残ることになる。共謀の射程の有無は、事案の特徴に応じて、客観的な事情と主観的な事情を総合的に考慮して判断される。共同正犯の錯誤や共同正犯の結果的加重犯は、共同者の一部が当初の合意の内容と異なる(より重い)結果を惹起する場合であるため、共謀の射程の判断においては、従前の共犯行為の寄与度・影響力、当初の共謀と実行行為の内容との共通性、当初の共謀による行為と過剰行為と関連性、過剰結果への関与の程度、犯意の単一性・継続性、動機・目的の共通性、過剰結果の予測の有無・予測可能性の程度等が考慮される。他方、共同正犯関係からの解消は、共同者の一部が犯行の途中で関与を止める場合であることから、従前の共犯行為の寄与度・効果、離脱時における結果発生の危険の程度、結果防止措置の有無、犯意の単一性・継続性、動機・目的の共通性等を考慮し、共謀の射程の有無が判断される。本研究は、共犯論上の諸問題のうち、(1)共同正犯と錯誤、(2)結果的加重犯と共同正犯、(3)共謀関係の解消について、わが国、ドイツおよびイギリスの議論状況を参照しつつ、共謀の射程という観点から統一的に解決を図り、妥当な帰結を示すことを目的とするものであり、平成27年度は、わが国における結果的加重犯と共同正犯について、資料の収集と分析を行い、妥当な解決方法について検討した。また、イギリスにおける共同正犯と錯誤、イギリスにおける結果的加重犯と共同正犯について、資料の収集と分析を行い、イギリスの議論状況について検討し、論文の執筆に着手した。平成27年度は、所属する司法研究科の研究科長の職に就いており、学内行政のために多忙であり、思うように研究時間がとれなかった。また、平成28年5月に行われる日本刑法学会で共同研究の報告者とワークショップの報告者を担当することになり、その準備に多大な時間を費やした。さらに、本研究は、年度の途中での追加採択であるため、研究の開始も遅かった。これらの事情が重なったため、本研究は、今のところ、遅れている状況である。本研究は、共犯論上の諸問題のうち、(1)共同正犯と錯誤、(2)結果的加重犯と共同正犯、(3)共謀関係の解消について、わが国、ドイツ及びイギリスの議論状況を参照しつつ、共謀の射程という観点から統一的に解決を図り、妥当な帰結を示すことを目的とするものである。平成28年度には、平成27年度に行った検討を踏まえて、わが国における結果的加重犯と共同正犯について資料の収集と分析を行い、妥当な解決方法について検討した。わが国の判例は結果的加重犯の共同正犯を広く認めているが、これに批判的な学説も有力であることから、こうした判例や学説の状況について考察を加えた。その上で、結果的加重犯の共同正犯の成否が問題となる場面にはいくつかの異なる類型があることに着目し、類型ごとに妥当な結論を検討した。こうした検討をもとに、論文の執筆に着手した。また、イギリスにおける共同正犯と錯誤及び結果的加重犯と共同正犯について、資料の収集と分析を行った。イギリスでは、これらの問題はjoint enterpriseという概念を軸に解決が図られており、joint enterpriseの概念をめぐって判例、立法、学説において興味深い議論が展開されていることから、これらの議論状況について検討を加えるとともに、わが国の解決方法との比較を通じて示唆を得ることを試みた。さらに、ドイツにおける共同正犯と錯誤、結果的加重犯と共同正犯、共謀関係の解消についても、学説を中心に資料の収集と分析を行った。平成28年度は、平成27年度に続き、所属する司法研究科の研究科長の職に就いており、学内行政のために極めて多忙であったことに加え、司法研究科に在籍する学生の司法試験に向けた答案添削等の受験指導に追われたことから、思うように研究時間がとれなかった。また、平成28年5月に行われた刑法学会で共同研究の報告者とワークショップの報告者を担当することになり、その準備や研究成果の発表等に多くの時間を費やした。ただし、現在、本研究について、2本の論文を並行して執筆中であり、近日中に完成させる予定である。

本研究は、共犯論上の諸問題のうち、(1)共同正犯と錯誤、(2)結果的加重犯と共同正犯、(3)共謀関係の解消について、わが国、ドイツ及びイギリスの議論状況を参照しつつ、共謀の射程という観点から統一的に解決を図り、妥当な帰結を示すことを目的とするものである。平成29年度には、平成28年度までに行った検討を踏まえて、わが国における結果的加重犯と共同正犯について論文を発表した。わが国の判例は結果的加重犯の共同正犯を広く認めているが、これに批判的な学説も有力であることから、こうした判例や学説の状況について考察を加えた上で、結果的加重犯の共同正犯の成否が問題となる場面にはいくつかの異なる類型があることに着目し、類型ごとに妥当な結論を検討した。また、イギリスにおける共同正犯と錯誤及び結果的加重犯と共同正犯について、資料の収集と分析を行った。イギリスでは、これらの問題はjoint enterpriseという概念を軸に解決が図られており、joint enterpriseの概念をめぐって判例、立法、学説において興味深い議論が展開されていることから、これらの議論状況について検討を加えるとともに、わが国の解決方法との比較を通じて示唆を得ることを試みた。この問題の関して、近年、従来の解決方法と異なる立場を示した重要な裁判例が出たことから、その分析にも力を注いだ、こうした検討をもとに、論文の執筆に着手した。更に、ドイツにおける共同正犯と錯誤、結果的加重犯と共同正犯、共謀関係の解消についても、学説を中心に資料の収集と分析を行った。平成27年度および平成28年度には、所属する司法研究科の研究科長を務め、学内行政のために極めて多忙だったことに加え、司法研究科に在籍する学生の司法試験に向けた答案添削等の指導に追われた。また、平成29年度には、司法試験予備試験の考査委員や、大学基準協会法科大学院認証評価委員を務め、多忙であったことなどから、十分な研究時間が確保できなかった。研究面では、特にイギリスにおいて、新しい裁判例や立法の動きなど、想定していた以上に複雑な議論状況にあったことから、その検討に多くの時間を費やし、研究に遅れが生じた。ただし、現在、本研究について、2本の論文を並行して執筆中であり、近日中に完成させる予定である。共同正犯の成立には、共謀に基づいて実行行為が行われること、すなわち共謀の射程が実行行為に及んでいることが必要であるが、共謀の射程の意義をどのように理解するか、共謀の射程の有無をどのように判断するかについては議論に混乱が見られることから、本研究は、共謀の射程の概念をより明確にするため、わが国の議論を整理するとともにイギリスやドイツの議論も参照しつつ、共謀の射程の位置づけや判断方法について検討し、以下のような結論を得た。共謀の射程は、広義の共犯(共同正犯、教唆犯、幇助犯)に共通する「共犯の因果性」と同義に捉えるべきでなく、共同正犯に固有の要素である「共同性」あるいは「相互利用補充関係」の問題と理解すべきである。このような理解からは、共謀が実行行為への因果性を有しない場合は、共同正犯、教唆犯、幇助犯のいずれも成立しないが、共謀の射程が実行行為に及ばない場合は、共同正犯の成立は否定されるものの、教唆犯や幇助犯の成立する余地は残ることになる。共謀の射程の有無は、事案の特徴に応じて、客観的な事情と主観的な事情を総合的に考慮して判断される。共同正犯の錯誤や共同正犯の結果的加重犯は、共同者の一部が当初の合意の内容と異なる(より重い)
パーソナルインタラクトーム計測技術の開発

がん等のヒトの疾患が単一の遺伝子や単純なパスウェイの損傷として説明できる例は少なく、その殆どは複雑な細胞内ネットワーク全体の不全として考えなくてはならない。近年、網羅的なタンパク質間の相互作用(インタラクトーム)が計測可能になり、医学分野においては、患者個人のゲノム変異情報をリファレンスインタラクトームにマッピングすることで病態予測や予後予測の精度が向上することが示されている。また疾患関連変異が他のゲノム変異に比べて有意に多くのタンパク質間相互作用を阻害することも知られている。したがって、パーソナルゲノム情報に加えてヒト組織から固有のインタラクトームを計測することができれば、より高精度な病態予測が可能になると考えられるが、現在までにそのようなテクノロジーはない。本研究では申請者が過去に開発した高速インタラクトーム同定技術BFG-Y2H法を発展させることによってパーソナルインタラクトーム技術を確立することを目指している。水-油系エマルジョンとDNAバーコード化ビーズを用いてライブラリー作成時における様々なバイアスが最小化されたバーコード化パーソナルORFライブラリー合成手法の開発を進め、2018年度はHEK293Ta細胞において高発現していることが知られている多様なORFについて共通のバーコード化DNAプライマーによって完全長cDNAの逆転写ライブラリーを構築できることを実証した。また他のインタラクトーム同定手法であるDHFR-PCA法を応用した新たな高速インタラクトーム同定手法としてのBFG-PCA法の開発を進め、これが約50 ORF群の間でのインタラクトームを効率良く計測できる技術であることを示した。本手法では、遺伝子毎に特異的なDNAバーコードカセットと連結した逆転写プライマーと増幅用プライマーがビオチン-アビジン結合によって表面に固相化されたマイクロビーズが解析スペース内の対象遺伝子全てについて準備される。本ビーズ表面上では特異的なDNAバーコードカセットと連結したcDNAを合成することができる。ヒト組織からトータルRNAを得て、多種類のビーズ群と混合し、ビーズのみを精製することによって、ビーズ表面に特異的なRNA産物が捕捉されたものを得る。1st strand cDNAを合成後、これをエマルジョン内にPCR試薬と共にカプセル化してPCR反応を行い、PCR競合やプライマー間の干渉がない状態でそれぞれのORFをプール状で一斉に増幅する。各ORFはそれぞれ設計されたDNAバーコードカセットと特異的に連結し、回収されたバーコード化パーソナルORFプールは一斉にGateway BP反応によってGateway Entryベクターにクローニングされ、これを用いたインタラクトーム計測を行う。2018年度は多様なORFについて共通のバーコード化DNAプライマーによる完全長cDNA逆転写手法を樹立したが、最適なプロトコルを得るまでの過程で多くの検討が必要となり、プール化したプライマーから一斉にパーソナルORFプールを得る部分まで実証することができなかった。一方でこの部分の安定したDNAプライマーのデザインやプロトコルについて得ることができたため、以降のプロセスの開発について来年度以降一定の成果を得られる見通しがついた。計画に沿って以下の部分について開発を進める:1)バーコード化ビーズ表面上での特異的なRNA産物の捕捉プロトコルの開発3)エマルジョン内おける完全長cDNAの増幅手法の開発4)バーコード化パーソナルORFプールによるBFG-Y2Hライブラリーの作成がん等のヒトの疾患が単一の遺伝子や単純なパスウェイの損傷として説明できる例は少なく、その殆どは複雑な細胞内ネットワーク全体の不全として考えなくてはならない。