hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データを分散共有するネットワーク型モデルオンデマンド

モデルオンデマンド(model-on-demand)はコンピュータパワーを最大限に利用する新しいモデリング技術として近年注目されている.モデルオンデマンドは,データベースに蓄えられた大量観測データから,要求があった時に必要なデータのみを検索・抽出し,局所モデルを導出する方法である.本研究は情報通信技術を駆使することによって,モデルオンデマンドの性能限界を突破する新しい試みである.本研究の目的は「データの分散共有によるモデルオンデマンドの予測精度の向上を実証すること」である.そのための基礎的な問題として,平成15年度に引き続き(1)通信ネットワークを利用した分散制御システムと(2)データの分割によるモデルオンデマンド計算の高速化に取り組んだ。(1)通信ネットワークを利用した分散制御システムに関する研究では,通信ネットワーク上に構築された分散制御系の局所コントローラが必要なデータの送受信を必要に応じて行う基本的な問題を扱い、制御性能の劣化を防ぐオンデマンド通信について調べた.特に制御系の状態の不変集合と通信を行う条件との関係を調べた.(2)データの分割によるモデルオンデマンド計算の高速化に関しては,モデルオンデマンド法の基本的な性能限界を克服するための手法として通信ネットワーク上に構築された分散データベースを利用するものであるが、基礎的な結果として推定精度を劣化させることなく推定計算の高速化を可能とするアルゴリズムとして,データの分割を前提とする方法を導出した.モデルオンデマンド(model-on-demand)はコンピュータパワーを最大限に利用する新しいモデリング技術として近年注目されている.モデルオンデマンドは,データベースに蓄えられた大量観測データから,要求があった時に必要なデータのみを検索・抽出し,局所モデルを導出する方法である.本研究は情報通信技術を駆使することによって,モデルオンデマンドの性能限界を突破する新しい試みである.本研発の目的は「データの分散共有によるモデルオンデマンドの予測精度の向上を実証すること」である.そのための基礎的な問題として,PID制御のパラメータのチューニングと通信ネットワークを利用した分散制御システムを取り上げた.前者では,過去に補償器を調整して得られたPID補償器のパラメータ及び制御結果をデータベースに蓄え,所望の制御結果を得るようなPID補償器のパラメータをモデルオンデマンドで推定するものである.1次遅れ+無駄時間系からなるプロセス制御系や電気油圧サーボ系に対するシミュレーションでは所望の制御結果を得ることのできるPIDパラメータの抽出に成功した.後者では,通信ネットワーク上に構築された分散制御系の局所コントローラが必要なデータの送受信を心要に応じて行う基本的な問題を扱い,通信遅延と性能の劣化の関係を調べたが,モデルオンデマンド固有の問題を扱うまでには至っていない.モデルオンデマンド(model-on-demand)はコンピュータパワーを最大限に利用する新しいモデリング技術として近年注目されている.モデルオンデマンドは,データベースに蓄えられた大量観測データから,要求があった時に必要なデータのみを検索・抽出し,局所モデルを導出する方法である.本研究は情報通信技術を駆使することによって,モデルオンデマンドの性能限界を突破する新しい試みである.本研究の目的は「データの分散共有によるモデルオンデマンドの予測精度の向上を実証すること」である.そのための基礎的な問題として,平成15年度に引き続き(1)通信ネットワークを利用した分散制御システムと(2)データの分割によるモデルオンデマンド計算の高速化に取り組んだ。(1)通信ネットワークを利用した分散制御システムに関する研究では,通信ネットワーク上に構築された分散制御系の局所コントローラが必要なデータの送受信を必要に応じて行う基本的な問題を扱い、制御性能の劣化を防ぐオンデマンド通信について調べた.特に制御系の状態の不変集合と通信を行う条件との関係を調べた.(2)データの分割によるモデルオンデマンド計算の高速化に関しては,モデルオンデマンド法の基本的な性能限界を克服するための手法として通信ネットワーク上に構築された分散データベースを利用するものであるが、基礎的な結果として推定精度を劣化させることなく推定計算の高速化を可能とするアルゴリズムとして,データの分割を前提とする方法を導出した.
小児における血管内皮細胞障害と血小板凝集に対する代謝学的・形態学的研究

小児において内皮細胞を中心とした血管障害は代謝疾患ー自己免疫疾患ー筋疾患等多くの疾患で認められる。私達はこの中から著明な血管内皮細胞傷害、血小板凝集を示すドゥシェンヌ型筋ジストロフィー症(DMD)をとりあげた。昨年度はDMDと同様の筋障害と血管障害を示すセロトニンミオパチーとの比較、今年度は最近発見されたDMDの欠損蛋白ジストロフィンの抗体を用いて血管におけるジストロフィンの局在を検討した。セロトニンの腹腔内注射によりDMD初期の筋病理に極めてよく似た筋線維のグループ壊死再生現象、血管内皮細胞の水腫様膨化、血小板凝集による血管の閉塞状態を作成することができる。ジストロフィン抗体(ハーバード大学Dr.E.P.Hoffmanより分与されたもの)を用いた観察ではセロトニン注射後10時間で血管平滑筋膜上のジストロフィン消失をみた。前後するが上記抗体を用いてコントロールマウス、DMD動物モデルであるmdxマウスの組織を検討したところ、これまでジストロフィンの局在部として報告された筋線維と心筋線維の膜の上以外に血管中膜平滑筋を含めた様々な平滑筋の膜にも存在することを観察した。その後の研究でこのジストロフィンが伝導蛋白の一つであることが示唆されるに至っているが、今回の研究で示されたようにジストロフィンの欠損やセロトニンの傷害による血管中膜の異常は血管内皮細胞の異常や血小板凝集を引き起す可能性があることを示唆している。逆に血小移凝集が引き起されるような状態においては血小板よりセロトニンが多量に放出されることが予想されひいては同様の血管障害がもたらされる可能性があることをも示唆される。内皮細胞を中心とした血管傷害は糖尿病,小児型皮膚筋炎などで認められることがよく知られているが,私達はドゥシェンヌ型筋ジストロフィー及び先天型筋ジストロフィー症にも筋組織内血管の著明な変化が認められることを観察し報告した.これらは毛細血管基底膜の三層以上の重なり,壊死および再生状態の血管の増加,多数の水腫状に膨化した内皮細胞,血小板による毛細血管の閉塞状態および小動静脈内の血小板凝集による閉塞状態などであった.これらの変化は程度の差はあるものゝドゥシェンヌ型,ベッカー型,先天型で認められ,筋ジストロフィー症に共通のものと考えられた.画像解析装置による形態計測学的研究では筋ジストロフィー症筋組織内毛細血管の血管面積,内皮細胞面積,周細胞面積がコントロール群に比して著明に大きいことが観察された.このことは筋ジストロフィー症において血管の変化が明らかに存在し,これが一次的な変化であれ二次的な変化であれ本症の筋線維壊死・再生に大きく関っていることが示唆される.血管の変化と筋線維壊死の組合せは実験的セロトニンミオパチーで観察されており,私達もラットを使った実験を行いセロトニンによって上記と同様の血管変化と筋線維壊死を観察し1987年ジャカルタで開催された第2回アジア・オセアニア小児神経学会で報告した.さらにセロトニンミオパチーの長期例の観察やPAF, ADPを用いラットに血小板凝集を起さしめ各臓器の血管の変化を観察するための実験を行っている.またコラーゲンタイプI, IV, V, VI等の抗体を用いて筋ジストロフィー症の筋組織内血管および神経を観察中である.内皮細胞を中心として血管傷害がドゥシェンヌ型筋ジストロフィー症に者明に認められていること、及び1987年末にDMDの欠損蛋白ジストロフィンが発見されその抗体が作製されたことからこの抗体を用いて血管を中心に免疫組織化学的検討を行った。

(1)正常コントロールマウス及びmdxマウスにおける血管のジストロフィンジストロフィンは元来正常コントロール筋線維の膜に存在しDMDやジストロフィーマウス(mdx)には存在しないことが報告されている。今回の私達の研究で、ジストロフィンは平滑筋膜にも存在することが分り、更に血管では細動脈以上の大きな動脈、静脈では筋型静脈以上のものがその中膜部(平滑筋層)にジストロフィンを持つことが明らかにされた。特に厚い平滑筋層を持つ筋型動脈の中膜に最も強いジストロフィン活性を認めた。(2)セロトニン腹腔内注射後の血管におけるジストロフィン(ラット)セロトニン75mg/kg注射後4時間では肺の血管中膜の活性が低くなり10時間では明らかに活性が低下する。これはセロトニンの作用により血管中腹における平滑筋が変性を起している可能性を示唆する。セロトニンミオパテーにおいてもDMD同様、血管内皮細胞の傷害が起ることは昨年報告した。この二つの研究の結果は血管中腹の傷害(ジストロフィン欠損によるあるいはセロトニンの傷害による)は内皮細胞の損傷や血小板凝集を引き起こす可能性があることを示唆している。
染色体一本化細胞を利用したキネトコア蛋白質の機能同定

キネトコアは染色体分配の要となる巨大分子複合体です。本研究では、全ゲノムを1つの染色体上に集約させた「染色体1本化細胞」を作成し、それを利用してキネトコアの構造や、構成タンパク質の機能を解析しました。有糸分裂期のキネトコアは、「ヘテロクロマチン」とよばれる部位を芯にして、その両端に中央領域が突き出したような構造をとっていました。この構造が、染色体を均等に分配するために重要であると考えられました。染色体上に形成されるキネトコア(動原体)は、有糸分裂期における染色体分配の要となる分子複合体です。本研究は、人為的に染色体数を1つに減じた分裂酵母細胞を作成し、次いでその酵母を利用して、各キネトコア構成蛋白質の機能を明らかにしようとするものです。本年度は、研究計画に従い、まず染色体一本化細胞の作製を行いました。セントロメア破壊によって誘導される染色体融合を繰り返し、全ゲノムが一染色体にまとまった細胞株の樹立に成功しました。細胞学的観察、およびパルスフィールド電気泳動により、確かに染色体数が1であることを確認しました。染色体一本化細胞は、若干の細胞周期遅延を示すもののおおむね正常に生育します。また、一本化細胞同士の交配は正常に進行し、形成された胞子のほぼすべてが生育しましたが、一本化細胞と通常の細胞の交配で生じた胞子の生存率は極めて低下していました。これは、染色体構成の変化が、進化の原動力と考えられる「遺伝的隔離」を引き起こし得ることを示しています。次いで染色体一本化細胞中でmis6遺伝子を破壊したところ、致死となりました。致死表現型を観察したところ、3本の染色体を持つ通常細胞の場合とは異なり、M期中期停止細胞が多く観察されました。これは、染色体と紡錘体の結合、あるいは染色体の牽引といった機能をMis6タンパク質が果たしている可能性を示唆しています。現在、より詳細な解析を行うために、条件致死的なmis6変異の導入を試みています。染色体上に形成されるキネトコア(動原体)は、有糸分裂期において染色体と紡錘体を結合するインターフェースであり、染色体を安定に維持・分配するための要となる分子複合体です。本研究では、染色体数を1つにまで減じた分裂酵母細胞を作成し、次いでその酵母を用いてキネトコア構成タンパク質の機能探索を試みました。複数の染色体が存在するがゆえにこれまで調査することができなかったキネトコア構造・機能を本研究によって明らかにすることができます。本年度は、まずキネトコア辺縁部のヘテロクロマチンを構成するタンパク質の機能を探索しました。ヘテロクロマチン構成タンパク質に欠損を持つ細胞を作成したところ、極めて高い頻度で倍数体細胞が生じました。この驚く結果は、ヘテロクロマチンが染色体分配方向の決定に関与していることを示唆しています(通常、姉妹染色体はお互いに反対方向へと分配されます)。次いで、FISH法等を用いて、M期キネトコアの構造を調べたところ、ヘテロクロマチンを芯として、(紡錘体軸にそって)その両側にキネトコア中央領域が飛び出したような「二極的」構造が観察されました。この二極的構造が、染色体分配方向の決定に関わっているものと予想しています。今後は、この構造とヘテロクロマチンとの関連性について解析を進める予定です。本研究成果は、染色体分配の均等性を保障する分子メカニズムを知る上で重要な発見であると考えています。
デーデルラインが収集した日本産動物標本の分類学的研究

おやとい外国人教師として明治12年(1879)から2年間日本に滞在したルートウィヒ・デーデルラインが日各で収集した動物標本を、それらが所蔵されているヨーロッパの博物館で調査し、以下の成果を得た。1.ヨーロッパ各地の自然史博物館から、新たに125のデーデルライン収集日本産脊唯動物標本が見つかった。そのうち39はタイプ標本であった。2.ストラスブール動物学博物館からコシオリエビ類の標本が7種見つかり、そのうち3種はタイプ標本に基づき再記載中。3.フンボルト大学自然史博物館から日本産ソフトコーラル類標本43点が見つかり、そのうちデーデルライン採集品は2点であった。4.デーデルライン自身が日本滞在中に採集し記載された棘皮動物は全部で37種。内訳は,ウミユリ1,ヒトデ8,クモヒトデ5,ウニ23種。これらのうち,ウミユリ,ヒトデ,クモヒトデは標本を確認済み。ウニ23種のうち18種はミュンヘンで確認。残り5種の所在は不明。5.ウィーン自然史博物館の調査で、デーデルライン収集魚類標本が180種391個体見つかった。そのうち32種88個体がタイプであった。6.ジュネーブ博物館の調査で、デーデルライン収集棘皮動物標本が3種4個見つかり、すべてタイプであった。現在再記載準備中である。7.八方珊瑚類では、並河が1999年の報告書の中でストラスブール動物学博物館から11種を見つけたと報告しているが、それらに加えて、ベルン自然史博物館で6種、フンボルト大学博物館で2種の標本が見つかった。8.デーデルライン収集動物漂本のうち、魚類65種類、棘皮動物43種類、苔虫動物256種類、そして海綿動物249種類の標本の画像付きデータベースを完成した。本年度は以下の成果を得た。(1)デーデルラインの曾孫にあたるDr.Klaus Doderleinが保管している資料に日本人からの手紙類を、デーデルライン研究家のProf.Joseph Kreinerからは様々な資料をお借りし、デーデルラインの当時の消息がさらに明らかになった。(2)ストラスブール動物学博物館、国立パリ自然史博物館、およびロンドン自然史博物館に保管されているデーデルライン収集の日本産動物標本から、新たに125の脊椎動物標本が見つかった。(3)ストラスブール動物学博物館からコシオリエビ類の標本が7種見つかった。そのうち、Chirostylus dolichopus Ortmann,1892他3種はタイプ標本に基づき研究分担者の馬場が再記載中である。(4)ハンブルグ大学動物学博物館では、デーデルラインの採集品は発見できなかった。ただし、軟体動物と甲殻類、脊椎動物は時間切れで調査を終えていない。(5)アムステルダム動物学博物館に日本産ヤギ類とイシサンゴ類の乾燥標本が26点所蔵されていたが、採集者名を記載していない標本が多く、デーデルライン採集品は特定できなかった。(6)フンボルト大学自然史博物館からは、日本産ソフトコラル類標本43点が見つかったが、そのうちデーデルライン採集品は2点のみであった。おやとい外国人教師として明治12年(1879)から2年間日本に滞在したルートウィヒ・デーデルラインが収集した動物標本が、ヨーロッパの各博物館で見つかった。そこで、日本の分類学専門家が当地を訪れて調査・再記載を行ない、標本の分類学的位置を確定するのが本研究の目的である。昨年までの調査で判明している成果を整理し、研究分担者および研究協力者は、自分の専門とする動物群の標本が所蔵されている博物館に必要日数滞在して標本調査を行った。

具体的成果は以下の通り。刺胞動物関係:ベルン博物館では、デーデルラインが収集して、Th.Studerが新種発表した日本産八放サンゴ類6種の内5種のタイプ標本を確認した。コペンハーゲンではMortensenとSuenssonの、ミュンヘンではDofleinとHabererの収集した標本を中心に日本産八放サンゴ類多数(タイプを含む)を確認した。しかしデーデルラインの標本は見つからなかった。ホヤ類関係:アムステルダムおよびハンブルグ博物館の調査により、これまで1種とされてきたベニボヤ属の日本産種が6種に分かれることがわかり、revisionが可能になった(うち2種が新種。古い学名の正体を探索しそれを整理するのに時間を要した)。この件は、9月29日から10月3日までイタリアのナポリ沖Ischia島で行なわれたホヤの国際シンポジウムで講演済み。魚類関係:ウィーン自然史博物館とミュンヘン動物収蔵庫で日本産魚類標本を調査した。ウィーン自然史博物館には391個体の魚類標本があり、260本の標本瓶の中に保存されていた。その中に88タイプ標本が含まれていた。それらは18目、77科、126属、180種(タイプ35種)に査定された。調査された魚類は、登録番号、採集・登録記録、Steindachner and Doderlein(1983-1987)による記載の有無、今回の査定結果、和名、体長、全長を記録し、写真撮影した。ミュンヘン動物収蔵庫の日本産魚類標本はデーデルラインが採集したものでないことが判明した。科学史関係:デーデルラインの助手をつとめた高松数馬の経歴が判明した。Doderleinと日本人との文通については、手紙の翻訳に多額の費用がかかることが判明し、現在検討中である。本年度は以下の成果を得た。(1)デーデルライン自身が日本滞在中に採集し記載された棘皮動物は全部で37種であることがわかった。内訳は,ウミユリ1,ヒトデ8,クモヒトデ5,ウニ23種。これらのうち,ウミユリ,ヒトデ,クモヒトデは標本を確認し写真を撮影済み。ウニ23種のうち18種はミュンヘンにあることが判明。しかし、その内の2種のみ確認し写真撮影した。残りの16種はカード等でのみ確認。ウニのうち5種はどこの博物館にあるか今のところ所在不明。(2)ウィーン自然史博物館の調査で、デーデルライン収集魚類標本が32種65個つかった。そのうち64個がタイプであった。(3)ジュネーブ博物館の調査で、デーデルライン収集棘皮動物標本が3種4個つかったそれらはすべてタイプであった。研究分担者の藤田が現在再記載準備中である。(4)八方珊瑚類では、並河が1999年の報告書の中でストラスブール動物学博物館で11種をつけたと報告しているが、それらに加えて、ベルン自然史博物館で6種、フンボルト大学博物館で2種の標本がつかった。(5)本年度の調査で、デーデルライン収集以外の日本産八方珊瑚類標本が多数つかった。内訳は、ストラスブール動物学博物館から5種7標本、ベルン自然史博物館で7タイプを含む13種13標本、フンボルト大学博物館で15タイプを含む27種43標本、ミュンヘン動物学標本収集所で59タイプを含む59種113標本、コペンハーゲン大学動物学博物館で7タイプを含む34種47標本である。
根治療法の切り札アミロイド・ブレイカー開発とそれを用いた毒性メカニズム探求

高いアミロイド形成性を有するトランスサイレチンC末端側ペプチドを用いて、培養細胞上でアミロイド形成を行いトランスサイレチンアミロイド形成実験モデルを確立した。マルチウエルプレートを用い、IN Cell Analyzerを「アミロイド・ブレイカー」作用を持つ化合物のスクリーニング法を確立した。「アミロイド・ブレイカー」作用を持つ新規薬剤を開発するため、off-patent医薬品ライブラリー(約1,200種)を用いたスクリーニングを行い2つの化合物候補(0-1と3-1)が得られた。0-1, 3-1共に、トランスサイレチンアミロイド線維を分解する作用が確認できた。0-1と3-1に共通した構造は確認されなかった。0-1と3-1共に、すでに形成されたアミロイド線維も分解する作用を有することが確認できた。培養細胞上で実験的にトランスサイレチンアミロイド形成させると、炎症やアポトーシスに関連する分子の発現を誘導した。特に、ICAM-1, VCAM-1や各種のケモカインの発現誘導が確認された。さらに、アミロイド沈着を形成させることで、細胞増殖を促す効果も確認できた。トランスサイレチンC末端側を発現させたトランスジェニック線虫では、体壁筋でトランスサイレチンの凝集物沈着を認め、運動能の低下や寿命の短縮効果が確認された。本線虫モデルは、トランスサイレチンアミロイドーシスの治療薬開発に有用と考えられる。アミロイド・ブレイカー候補薬の効果が確認された。また、トランスサイレチンアミロイドの沈着により培養細胞上で生じる病態変化も明らかになりつつある。独自のトランスサイレチンアミロイド形成実験系を活用し、今後も「アミロイド・ブレイカー」の開発に向けて検討を継続する。また、異なる薬剤ライブラリーを用いて更なる治療薬のスクリーニングにも取り組む予定である。TTR C末端側によるアミロイド線維の詳細な構造解析と候補薬によるアミロイドブレイカー作用の詳細な解析を次年度に実施するため、次年度使用額が生じた。
高血糖状態での歯周病原細菌菌体成分に対する樹状細胞の反応性について

マウス脾臓より分離した樹状細胞を通常血糖量及び高血糖量で培養したところ,CD80,CD86の細胞表面発現量,IL-12p35,IL-12/IL-23p40,IFN-gammaの遺伝子発現量,IL-12/IL-23p40の産生量は高血糖量で培養した方が高い発現量を示した。また、A.actinomycetemcomitans由来LPS刺激によりその発現差が顕著になった。一方,IL-4,IL-10の遺伝子発現量は,培養中血糖量の違いで差を認めなかった。以上から,高血糖状態は、樹状細胞を刺激しており、歯周病原細菌菌体成分に対する反応性を増強している可能性が示唆された。生活習慣病の一つである糖尿病と歯周病との関係は,相互に影響を及ぼすと考えられている.しかし,両疾患の関与機序の関する詳細なメカニズムは,未だ不明である.我々は,血糖コントロール不良は局所の歯周組織においても炎症反応を助長し,歯周組織破壊を進行させ,歯周病のリスクファクターとなりうると考えた.そこで我々は,今回in vitroのモデルを使用して,歯周組織の免疫応答に重要な役割を担う樹状細胞を歯周病原細菌由来Lipopolysaccharide (LPS)と高血糖状態で培養することにより,樹状細胞からのサイトカインの産生状況や樹状細胞の成熟度並びにT細胞に対する分化誘導能やT細胞,NK細胞からのサイトカイン産生誘導能を検討することとした.マウス脾臓よりautoMACS^<TM>システムを利用して高純度のCDllc陽性樹状細胞を分離した.分離した樹状細胞は,未成熟でありA. actinomycetemcomitans由来LPS刺激によりCD86高発現の成熟樹状細胞となった.また,同刺激によりIL-12やIFN-gammaのサイトカイン産生量が増加した.高血糖量下で培養した樹状細胞は,通常血糖量下で培養したものに比べてLPSに対する反応性が増加している傾向を示した.今後は,高血糖状態が樹状細胞の貪食能や遊走能,T細胞やNK細胞からのサイトカイン誘導能に影響を与えるかについて検討する予定である.生活習慣病の一つである糖尿病と歯周病との関係は,相互に影響を及ぼすと考えられている。しかし,両疾患の関与機序の関する詳細なメカニズムは,未だ不明である.我々は,血糖コントロール不良は局所の歯周組織においても炎症反応を助長し,歯周組織破壊を進行させ,爾周病のリスクファクターとなりうると考えた.そこで我々は,今回in vitroのモデルを使用して,歯周組織の免疫応答に重要な役割を担う樹状細胞を歯周病原細菌由来Lipopolysaccharide (LPS)と高血糖状態で培養することにより,樹状細胞からのサイトカインの産生状況や樹状細胞の成熟度並びにT細胞に対する分化誘導能やT細胞,NK細胞からのサイトカイン産生誘導能を検討することとした.マウス脾臓よりautoMACS^<TM>システムを利用して高純度のCD11c陽性樹状細胞を分離した.分離した樹状細胞を通常血糖量及び高血糖量で培養したところ,CD80,CD86の細胞表面発現量は高血糖量で培養した方が高い発現を示した.また、A.actinomycetemcomitans由来LPS刺激によりその発現差が顕著になった.IL-12p35,IL-12/IL-23p40,IFN-gammaの遺伝子発現量は,高血糖量で培養した方が高い発現を示した.A.a-LPS刺激によりその発現差が顕著になった.一方,IL-4,IL-10の遺伝子発現量は,血糖量の違いで差を認めなかった.樹状細胞によるIL-12/IL-23p40の産生量は,高血糖量で培養した方が多い産生量を示した.A.a-LPS刺激によりその発現差が顕著になった.以上から,高血糖状態は、樹状細胞を刺激しており、歯周病原細菌菌体成分に対する反応性を増強している可能性が示唆された.
長崎町触の基礎的研究

本研究は、鎖国制下の貿易都市都市長崎の実像をさらに明らかにするための一作業として、従来十分明らかにされていない、長崎の町触について検討したものである。まず、今回の化学研究費補助金交付が決まる直前に、「貿易都市長崎における酒造統制令の展開-長崎町触を活用して-」(『京都産業大学論集』第25巻第4号、〈社会科学系列第12号〉平成7年3月)をまとめた。これは、その時点まで私が把握していた町触の性格や刊行状況、長崎の町触についてまとめ、さらに酒造統制令の分析から幕府直轄の貿易都市長崎の特質を明らかにしたものである。交付決定後は、既刊町触集の収集に努めるとともに、東京大学史料編纂所・長崎県立長崎図書館・長崎市立博物館・大村市立史料館などで、長崎町触の史料調査・写真撮影を行った。結論からいうと、先の論文で紹介した以外にはまとまった形の長崎町触は残っておらず、改めて色々な未刊史料から個別に町触を集めていく必要があることがわかった。そこでまず、長崎の町の史料として唯一まとまったものである、藤家(桶屋町乙名)の「御書出之写」や日記類を大量に撮影し、現在分析を進めている。これを、他の史料(長崎奉行の出した)法令など)とつきあわせることにより、幕府中央-長崎奉行-長崎町乙名-長崎町人という文書の流れも明らかになるものと考えられる。なお、調査の過程で、近世に作成されたと見られる長崎の法令に関する目録のようなもの(銘書帳)も見い出すことができたので、これから予定している町触目録・町触集の編纂・データベース化などに活用していきたいと思う。個別テーマの分析、他都市との比較についても、いくつか目処のついたものもあるが、具体的な成果として活字になるのは、もう少し先の予定である。
唐宋時代における人格的隷属関係の研究

本年度の研究の重点は二点であった。第一に『夷堅志』・『清明集』その他の史料を分析することによって、主に宋代に於ける人格的隷属関係の実態を把握することであり、第二にそれらの史料に使われている特殊な用語を解明するために辞書・索引類の整理をすることであった。まず後者については言えば、九種類の辞書・索引類の項目をカード化し、五十音順に並べ、検索に便利なようにするという作業がほぼ終了し、研究が進めやすくなった。今後さらに収録の範囲を広げ、より有効性を持つものとしてゆく必要がある。次に研究の中心である前者については述べる。宋代の人格的隷属関係の諸相として、三つの場合が考えられる。それは(1)官僚-胥吏,(2)官・吏-民,(3)民間、である。中でも注目されるのは(2)と(3)である。まず(2)では、国家と民とを結びつけるものとして胥史の層としての存在、及び「豪横」等として問題とされる在地有力者の存在に注意しなければならない。彼らは国家支配を効率よく進めようという中央・地方の官僚と生産の現場にあって苦しんでいる郷村の民との間にあって、両者の要求を調節しつつ支配を推進し、且つ自己の利益をも計ろうとする。その際、彼らの取る手段は法や制度ではなく、直接的な人間関係に基く折衝なのである。その折衝次第で裁判や徴税のあり方が決定されるのであり、ここに賄賂等の「不正」が存在する場があった。次に(3)では、『夷堅志』等に特徴的に見られるように、様々な「僕」が登場してくることに注意したい。つまり、宗代には主-僕の関係が社会のあらゆる側面に見られる関係となっているのであり、秩序の基本となっていたと考えられる。その歴史的位置付けについては今後さらに分析を進めることが必要であるが、唐代以前の家族主義的人間関係とは質を異にするものであると考えられる。このように宋代には官から民に至るまで人格的隷属関係が重要な意味を持っていたのである。
初期胚の胚軸形成機構と中胚葉分化の分子機構

ウニ胚の動植物軸は卵形成過程で決定され、中胚葉性の一次間充織細胞(PMC)は、16細胞期胚の動植物軸の最も植物極寄りにある4個の小割球に由来する。PMCは骨を形成するばかりでなく内中胚葉誘導能力がありウニ胚の形態形成の中心的役割をはたすが、その分化の決定機構および、分化に大きくかかわる動植物軸の形成機構についてはほとんど明らかにされていない。この研究では、転写因子EtsとTbを中心に、PMC分化にかかわる遺伝子のカスケードを明らかにした。1.PMC分化の要となる転写因子HpEtsの胚細胞内分布を抗HpEts抗体を用いて解析した。その結果、卵割期はHpEtsタンパク質合成速度が低くく、タンパク質は核移行シグナルをもっているにもかかわらず細胞質に留まっていること、孵化胞胚期にHpEts-mRNAとHpEtsタンパク質が急速に消失し、PMCで起きる新たなHpEts発現により合成されるHpEtsタンパク質は核に移行することが明らかになった。卵割期のHpEtsタンパク質の機能は未だに不明であるが、転写因子としては機能していないことが予想された。また、ドミナントネガティブ及び、アニマルキャップアッセイによりHpEtsはPMC分化の最終段階に働き、PMCの重要な働きである中・内胚葉誘導能力にはかかわらないことを明らかにした。2.これまでの我々の研究により、ウニのT-brainホモログHpTbは一過的に胞胚期のPMC特異的に発現することが明らかになっていた。本研究では、HpTbの機能を阻害すると、PMCは分化するものの、PMCの中・内胚葉誘導能力が消失することが明らかになった。これにより、古くから発生学上の重要な問題であったウニの小割球由来細胞による中・内胚葉誘導機構を解明するための手がかりが得られた。また、HpTbはWntシグナル伝達系の下流にあることと、HpTb遺伝子の発現調節カスケードは、同じPMC特異的に発現するHpEts遺伝子の発現調節カスケードとは異なることが明らかになった。動植物軸の形成機構に迫るために,最も植物極側にある一次間充織細胞特異的に発現し,一次間充織細胞の分化の要となる転写因子Etsタンパク質の発現様式およびEts遺伝子の転写調節領域の解析を行った。さらに,Ets遺伝子の転写調節領域に結合する可能性のあるT遺伝子のクローニングと,発現パターンの解析を行った。また,Limの機能解析も行った。1.転写因子Etsタンパク質の発現様式:未受精卵にEtsタンパク質が率存在するが,卵割の過程で速やかに消失し,胞胚期に再び現れて間充織胞胚期に発現レベルが最高に達し,プルテウス期には減少することが示された。このことは,未受精卵に高濃度に蓄積されたEts-mRNAは翻訳されないことを意味しており,胞胚期以隆の一次間充織細胞特異的な発現は,Ets遺伝子が活性化された結果である可能性が高くなった。2.Ets遺伝子の転写調節領域の構造:転写開始点下流,5'-UTRにT遺伝子のTドメインの認識配列が存在することが明らかになった。3.T遺伝子のクローニングと発現様式:T遺伝子のクローニングに成功し,Tbrに属すHpTbが得られた。

HpTbは孵化前胞胚から発現を開始し,孵化胞胚期に発現が最高に達し,間充織胞胚期に減少し,以降消失することと,一次間充織細胞特異的に発現することが示された。HpTbrがHpEtsの上流に位置し,HpEtsの転写を調節する可能性が高くなった。4.HpLimは胞胚期に植物半球で一過的に発現すること,また,HpLimを胚全体で過剰発現させると内・中胚葉の形成が阻害されるとともに,口側・反口側軸が形成されないことが明らかになった。HpLimの発現領域と強制発現による表現型が予想とは逆になった原因として,HpLimの強制発現によりHipLimとの共因子が除去されたためと考えられる。これら結果は,HpLimが,ウニ胚の背腹軸の形成に必要な植物半球からのシグナルの形成に関わることを示唆している。ウニ胚の動植物軸は卵形成過程で決定され、中胚葉性の一次間充織細胞(PMC)は、16細胞期胚の動植物軸の最も植物極寄りにある4個の小割球に由来する。PMCは骨を形成するばかりでなく内中胚葉誘導能力がありウニ胚の形態形成の中心的役割をはたすが、その分化の決定機構および、分化に大きくかかわる動植物軸の形成機構についてはほとんど明らかにされていない。この研究では、転写因子Tbを中心に、PMC分化にかかわる遺伝子のカスケードを明らかにした。1.PMC分化の要となる転写因子HpEtsの胚細胞内分布を抗HpEts抗体を用いて解析した。その結果、卵割期はHpEtsタンパク質合成速度が低くく、タンパク質は核移行シグナルをもっているにもかかわらず細胞質に留まっていること、孵化胞胚期にHpEts-mRNAとHpEtsタンパク質が急速に消失し、PMCで起きる新たなHpEts発現により合成されるHpEtsタンパク質は核に移行することが明らかになった。卵割期のHpEtsタンパク質の機能は未だに不明であるが、転写因子としては機能していないことが予想された。また、ドミナントネガティブ及び、アニマルキャップアッセイによりHpEtsはPMC分化の最終段階に働き、PMCの重要な働きである中・内胚葉誘導能力にはかかわらないことを明らかにした。2.これまでの我々の研究により、ウニのT-brainホモログHpTbは一過的に胞胚期のPMC特異的に発現することが明らかになっていた。本研究では、HpTbの機能を阻害すると、PMCは分化するものの、PMCの中・内胚葉誘導能力が消失することが明らかになった。これにより、古くから発生学上の重要な問題であったウニの小割球由来細胞による中・内胚葉誘導機構を解明するための手がかりが得られた。また、HpTbはWntシグナル伝達系の下流にあることと、HpTb遺伝子の発現調節カスケードは、同じPMC特異的に発現するHpEts遺伝子の発現調節カスケードとは異なることが明らかになった。
制限増殖型レオウイルスを利用した新しいリンパ節転移診断法の開発

また、レオウイルスの癌特異的効果をもとに、癌存在診断に応用できるトレーサーの選定を行ってきた。現在有力なトレーサーとしてGFPおよびcarboxylic acid succinimidyl esterを候補として、トレーサー付加レオウイルスの癌細胞に対する感染効率を検討している。制限増殖型レオウイルスはras経路が活性化している癌細胞に選択的に感染・増殖し、細胞溶解を引き起こす(Lee et al. Science, 1998)。膵癌では80%以上の症例にK-ras遺伝子の変異が存在し、細胞内ras経路が活性化しているため、レオウイルスの標的となりうることを我々は世界で初めて報告した。平成16-17年度科学研究費補助金・研究課題「腫瘍溶解性ウイルス(レオウイルス)を用いた膵癌に対する新しいウイルス癌治療法の開発」にて以下の研究成果を挙げてきた。●膵癌細胞株に対するレオウイルスの殺細胞効果を確認した。●膵癌異種動物モデルにおいて、皮下腫瘍に対するレオウイルスの抗腫瘍効果を認めた。さらに組織学的に癌特異的な感染を証明した(Etoh et al. Clin Cancer Res : 9 ; 1218-23, 2003)。●膵癌同種動物モデルにおいて、膵癌肝転移に対するレオウイルス門脈内投与での抗腫瘍効果を認めた(Himeno et al. Int J Oncol : 27 ; 901-907, 2005)。本研究では、癌特異的に感染・増殖する制限増殖型レオウイルスを利用し、リンパ節転移の新しい診断法の開発、すなわち新しいトレーサーの開発を行う。現在、MRI検査のEnhancerであるlymphotrophic superparamagnetic nanoparticle(LSPN)をレオウイルスに導入している。今後、リンパ節転移巣に特異的に感染させ、MRI検査にて転移リンパ節の同定を行う予定である。制限増殖型レオウイルスはras経路が活性化している癌細胞に選択的に感染・増殖し、細胞溶解を引き起こす(Lee, et. al. Science, 1998)。平成16-17年度科学研究費補助金・研究課題「レオウイルスを用いた膵癌に対する新しいウイルス癌治療法の開発」にて以下の研究成果を挙げてきた。・膵癌細胞株に対するレオウイルスの殺細胞効果を確認した。・膵癌異種動物モデルにおいて、皮下腫瘍に対するレオウイルスの抗腫瘍効果を認めた。さらに組織学的に癌特異的な感染を証明した(Etoh, et. al. Clin Cancer Res: 9; 1218-23, 2003)。・膵癌同種動物モデルにおいて、膵癌肝転移に対するレオウイルス門脈内投与での抗腫瘍効果を認めた(Himeno, et. al. Int J Oncol: 27; 901-907, 2005)。レオウイルスの癌特異的効果をもとに、CTにenhanceされうるナノ粒子の選定を行っている。制限増殖型レオウイルスはras経路が活性化している癌細胞に選択的に感染・増殖し、細胞溶解を引き起こす(Lee et al. Science,1998)。膵癌では80%以上の症例にK-ras遺伝子の変異が存在し細胞内ras経路が活性化しているため、レオウイルスの標的となりうることを我々は世界で初めて報告した。さらに組織学的に癌特異的な感染を証明した(Etoh et al. Clin Cancer Res:9;1218-23,2003)。●膵癌同種動物モデルにおいて、膵癌肝転移に対するレオウイルス門脈内投与での抗腫瘍効果を認めた(Himeno et al.Int J Oncol:27;901-907,2005)。また癌診断への応用に向けての実験として以下の成果を挙げてきた。レオウイルスの癌特異的効果をもとに,トレーサーの選定を行ってきた。現在有力なトレーサーとしてGFPを候補として、reverse genetics法を用いた遺伝子導入を実験している。
農村ツーリズムによる農村経済多角化に関する地域間比較分析

本研究では、日本とアイルランドの国際比較分析を通して、農村ツーリズムによる農村経済多角化の課題と方向性を解明した。我が国の農村ツーリズムには、地域資源の多面的機能の商品化、多様な地域産業構造の再編・創出といった農村経済多角化を通した地域経済活性化への貢献が期待されている。一方、アイルランドでは、EUの内発型農村地域開発ツールであるLEADERプログラムを1990年代より導入し、農村ツーリズムによる農村経済多角化事業に先進的に取り組んできた。本研究では、農村経済多角化に寄与する農村ツーリズムの需要拡大の条件について国際比較分析を行ない、農業・農村経済活性化の方向性を展望した。本研究では、日本とアイルランドの国際比較分析を通して、農村ツーリズムによる農村経済多角化の課題と方向性を解明することを目的としている。研究は、主に総論研究、各論研究の2つのパートから構成されている。総論研究では、既存研究や関連分野の文献を検討し、各論研究を行なうための分析フレームワークの構築が行われる。各論研究として、(1)農村ツーリズムによる農村経済多角化の前提条件に関する調査、(2)農村ツーリズムの需要/供給の実態について調査が行われる。本年度は、各論研究(2)を中心に調査・研究を行なった。具体的には、国内事例として沖縄観光を取り上げ、アンケート調査結果から沖縄訪問客の食・農資源の評価の特徴を考察した。特に、リピーターに着目し、沖縄県への訪問回数、および訪問経験の有無が食・農資源の評価に及ぼす影響を分析した。分析の結果、沖縄観光において、リピーターは食・農資源に対して相対的に高い評価を行なっていること、リピーターを増やす上で食・農資源が重要な機能を果たし得ること、リピーターの食・農資源に対する評価は、社会的属性、訪問回数、観光スタイルにより異なることが示された。訪問客の属性や観光の志向性に応じたリピーターへの働きかけの必要性について示唆された。この結果については、「沖縄観光における地域農産物と郷土料理に対する訪問客の評価:リピーターに着目してー」(霜浦森平・中村哲也・丸山敦史『2012年度日本農業経済学会論文集』、2012年、pp。130-137。)として公表された。一方、国外事例として、アイルランド西部条件不利地域の農村ツーリズム(ファーマーズマーケット、農家民宿)を取り上げ、その実態調査を行なった。実態調査は、関連統計資料の収集、担い手への聞き取り調査から構成されている。得られたデータについては、現在、分析を行なっており、来年度以降に公表する予定である。平成23年には既存研究や関連分野の文献を検討し、各論研究を行なうための分析フレームワークの構築を行なった。次に、各論研究として、(1)農村ツーリズムによる農村経済多角化の前提条件に関する調査(平成2324年度度)、(2)農村ツーリズムの需要/供給に関する調査(平成2425年度)を行なってきた。本年度は、特に(2)農村ツーリズムの需要/供給に関する調査として、弘前市りんご公園の顧客特性に関する調査・研究を行なった。この調査・研究では、りんご公園の訪問客へのアンケート調査結果から、フルーツ公園を利用した都市住民との農村交流の現状について考察した。分析の結果、次の諸点について明らかになった。まず、りんご公園の来客の6割はリピーターであり、りんご公園だけに訪問する来客は弘前市民であった。そして、りんご公園に来訪する多くの市民は長時間滞在し、園内施設を楽しんでいた。市民が利用する施設はピクニック広場やふれあい広場であり、子どもを連れた家族連れが多かった。逆に、弘前市民以外の都市住民は、市内の観光地や施設を訪問していた。市民以外の観光客が利用する施設は、園内のリンゴ園であり、多くの観光客がリンゴの収穫を楽しんでいた。りんご公園へ来訪した女性は、リピーターになりやすく、かつ観光や買い物といった訪問の目的意識が明確であった。同公園は地域住民が活用するだけでなく、都市住民の癒しの場となり、都市と農村の交流に重要な役割を果たしていた。本年度は,以下の3つの研究を実施した.第1に,都市住民の農村ツーリズムの目的地選択において,地域資源に関する条件,宿泊施設の設備やサービスの条件の2つがどれくらい影響を及ぼしているのかについて,アンケート結果から分析した。分析では,アイルランドとの比較により行なった。研究の意義としては,アイルランドとの比較分析を通して,わが国における都市住民の農村ツーリズムの目的地選択の特徴を相対的に把握できたことを指摘できる。

第2に,兵庫県豊岡市における「コウノトリ育む農法」の取り組みを事例とし,地域の多様な主体が一体となって行なう「多主体連携型地域環境保全」に対する担い手農家の意識について考察した.「育む農法」に取り組む農家は,農法の実践のみでなく,地域の主体(地域・学校・消費者・行政)との連携による地域環境保全活動,農業関連ビジネス(地産地消,交流体験活動,食品加工など)などの接点領域との連携・協働を深めている.こういった事業の多面的展開の条件を政策的に考える際の有用な情報を,本研究から得られた.第3に,アンケート分析により,沖縄観光において訪問客が食・農に関する観光資源をどのように評価しているのかについて,リピーター訪問客に着目して考察した.分析では,沖縄観光において訪問客が重視する条件(「地元農産物や郷土料理」,「旧所・名跡・郷土文化」,「自然景観・景勝地」,「アウトドア・スポーツ」)の相対的重要度を一対比較法を用いて算出し,沖縄への訪問回数の違いが重要度に及ぼす影響を考察した.ニューツーリズム(農村ツーリズム,エコツーリズム,産業ツーリズムなど)が新たな産業として注目を集めているが,本研究成果は,ニューツーリズムの主要な顧客となり得るリピーターの特性を需要特性を把握できた点において,その意義を指摘できる.本研究では、日本とアイルランドを事例として、1農村ツーリズムによる農村経済多角化の前提条件に関する調査(各論研究(1))、2農村ツーリズムの需要/供給に関する調査(各論研究(2))の二段階に分けて、調査研究を行なおうとしている。各論研究(1)では、農村ツーリズムによる農村経済多角化の前提条件について、社会条件、地域経済条件、制度・政策条件に着目しながら実態把握を行なわれる。各論研究(2)では、各論研究(1)を踏まえて、農村ツーリズムの需要/供給に関する調査が行なわれる。需要サイドと供給サイドの両面から、農村経済多角化に寄与しうる農村ツーリズムの需要拡大の条件、供給のしくみのあり方を明らかにすることを、本研究の最終的な到達点としている。以上の研究計画を実現するため、本研究では以下に示す具体的な検討課題を設定している。(1)農村ツーリズムによる農村経済多角化の前提条件に関する調査(各論研究(1))1社会条件(一般的なツーリズムの動向/訪問客の観光スタイルの状況/余暇条件/農業・農村に対する社会的認識)2地域経済条件(農村ツーリズムと地域産業の連関状況)3制度・政策条件(農村ツーリズムに関する法律・制度・規制の状況)(2)農村ツーリズムの需要/供給に関する調査(各論研究(2))1需要サイド(農村ツーリズムの需要構造/農村資源に対する選好構造/農村経済多角化を促進する観光行動の条件)2供給サイド(農村経済多角化のための経済条件・経営条件)このうち、本年度に実施した研究は、各論研究(2)に該当する。上記の研究計画の中での位置づけとの関係から考えると、当年度実施研究の内容や得られた結果はほぼ整合的である。本研究では,日本とアイルランドを事例として,(1)農村ツーリズムによる農村経済多角化の前提条件に関する調査(各論研究(1)),
津波による堆積・侵食過程の時系列解析：水理条件の復元に向けた水路実験

津波堆積物の特徴の多様性や普遍性が,巨大津波後の詳細なフィールド調査によって明らかになる一方で,その特徴から形成時の水理条件などを解釈できる場合はいまだごく限られている.その一因は,津波堆積物と水理条件を結びつける詳細な時系列堆積過程が明らかになっていないためである.第三年度である2018年度は,昨年度までの成果をふまえて整備した実験条件で,陸上や海底など,堆積物供給源が異なる場合の堆積侵食現象を想定した実験を実施することができた.異なる水深での海底堆積物が,津波流によって取り込まれる際の時系列を調べた結果,昨年度までの実験で示唆された堆積物の取り込みのタイミングについて,プロペラ式流速計を用いた流速時系列との比較を含め,より詳細に観察することができた.一方,堆積物の総取り込み量への影響については,再現性を検証するために追加の実験が必要であることが明らかになった.2018年度までに得られた研究成果については,AGU Fall Meeting 2018において発表を行った.また,2018年度までの研究成果をふまえ,津波堆積物に関する水路実験研究の現状と課題についてまとめた総説論文が地質学雑誌に受理され,2019年2月に出版された.この総説においては,津波堆積物研究において現在欠けている堆積過程の理解について指摘し,本研究課題で得られた成果を含めた近年の水路実験による貢献や,今後の可能性についてまとめた.本研究課題において注目している水深に依存した堆積物の取り込みの時系列については,2018年度の実験によって詳細な観察ができた.しかし,実験の観察と測定を進めていく中で,津波堆積物から得られる情報として重要となる,運ばれた堆積物の総量については,再現性を検証するための追加実験が必要であることが明らかになった.このため予定より実験の実施完了が遅れている.実験の設定は完了しており,再現性の検証に必要な実験を繰り返し行い進められる状態にある.これらの追加実験の実施を2019年度の早期に終え,研究の取りまとめを行う.津波堆積物の特徴の多様性や普遍性が,巨大津波後の詳細なフィールド調査によって明らかになる一方で,その特徴から形成時の水理条件などを解釈できる場合はいまだごく限られている.その一因は,津波堆積物と水理条件を結びつける詳細な時系列堆積過程が明らかになっていないためである.こうした津波堆積物の時系列堆積過程の解明に向けた足がかりとして,本研究では,水路実験で津波流に取り込まれた堆積物量の時系列を観察・解析することで,津波流の時間変化に対する堆積侵食現象の応答を明らかにすることを目的とする.初年度である平成28年度は,以下の4項目について研究を実施した:(1)研究目的に向けた実験水路の改善,(2)予備実験による水理条件測定,(3)堆積物粒径の影響の検証実験,(4)地形による強制的な水理条件変化の下での時系列堆積過程の検証.それぞれの項目では以下のような成果が得られた:(1)実験水路の改善により,より長い陸上区間での堆積侵食現象をより安定した水理条件で観察し計測できるようになった;(2)プロペラ式流速計による流速測定と波高から水理条件特性が明らかになった;(3)堆積物粒径によって浮遊砂の時系列特性が異なることが明らかになった;(4)崖のような遡上津波を妨げる地形によって急激に水理条件が変化する場合の実験を行った結果,津波堆積物の空間分布と時系列堆積過程の密接な関係が明らかになった.この(4)の結果は,津波堆積物の空間分布の解釈において,時系列堆積過程の正確な理解が不可欠であることを示している.研究実施計画において予定していた項目については全て順調に進めることができた.具体的な進歩状況を以下に示す(番号は「研究実績の概要」と対応).(1)堆積現象の空間的な把握と底面粗度の正確な設定のため,アクリル製の長さ4 mの陸上模型に変更し,模型の表面に粒径0.2 mmの珪砂を貼り付けた.また,水路上部にスリットを設置し,水路中央に上方からシート状に照明を当てることで,水路中央断面のみの現象を撮影可能となった.(2)プロペラ式流速計を新規導入し,既存波高計とともに計測を行った結果,遡上する津波を模した段波は,浸水深が最大となる前の,段波最前面において最大流速となっていることが明らかになった.(3) 0.1 mmと0.2 mmの硅砂を用いた実験を行って比較したところ,細粒な0.1 mmの場合には浮遊砂量が長時間かつ長区間維持される様子が観察された.また,細粒な堆積物の場合には本研究で用いている画像解析による浮遊砂解析が適さない場合があることが明らかになった.(4)崖のように遡上した津波を妨げる地形がある場合,後続の津波流によって運ばれる浮遊砂が急激に失速し堆積することが,時系列解析および残された堆積物の分布から明らかになった.(4)の成果については,日本堆積学会2017年信州大会において発表を行い,現在学術論文として投稿中である.査読が長期化しているため年度内の掲載までは達しなかったが,研究初年度に計画していた内容については十分に成果が得られたと考えている.津波堆積物の特徴の多様性や普遍性が,巨大津波後の詳細なフィールド調査によって明らかになる一方で,その特徴から形成時の水理条件などを解釈できる場合はいまだごく限られている.その一因は,津波堆積物と水理条件を結びつける詳細な時系列堆積過程が明らかになっていないためである.

第二年度である平成29年度は,初年度の成果をふまえ,陸上や海底など,堆積物供給源が異なる場合の堆積侵食現象を想定した実験を進めた.特に,異なる水深での海底堆積物が,津波流によって取り込まれる際の時系列に焦点をしぼった.実験では,使用する堆積物粒径を限定した上で,砂床上の初期水深および津波規模を変化させ,津波流への堆積物の取り込みのタイミングについて調べた.実験の結果,水深が相対的に大きい場合に,水面のボアによる流れの乱れが底面砂床まで伝わるまでに時間がかかり,結果として津波流の最大流速時とはタイムラグを置いて堆積物の取り込みが起きた.また,運ばれた堆積物総量は,初期水深が大きいほど少なかった.今後流速条件および摩擦速度などについても検討が必要であるが,今回の結果は,海底堆積物の取り込みにおいて,津波流による流れの乱れとその伝わるタイミングの重要性が示唆される.平成28年度に得られた,地形による強制的な水理条件変化の下での時系列堆積過程についての研究成果は,Journal of Sedimentary Research誌に受理された.また,JpGU-AGU Joint Meeting 2017およびAGU Fall Meeting 2017において発表を行った.今年度までの研究成果をふまえた上で,津波堆積物に関する水路実験についての先行研究をまとめた日本語総説論文を国内学術誌に現在投稿中である.実際の津波現象との比較を可能にするために,初期水深だけでなく,流速条件や流れの厚さを考慮した摩擦速度を比較パラメータとして検討できるデータセット完成を目指したが,必要な実験試行を終えることができなかった.これは,本研究で重要となる,流れの下での浮遊砂濃度観察のための実験条件および実験撮影条件の設定を確実なものとするために,想定以上に時間を要してしまったためである.津波堆積物の特徴の多様性や普遍性が,巨大津波後の詳細なフィールド調査によって明らかになる一方で,その特徴から形成時の水理条件などを解釈できる場合はいまだごく限られている.その一因は,津波堆積物と水理条件を結びつける詳細な時系列堆積過程が明らかになっていないためである.第三年度である2018年度は,昨年度までの成果をふまえて整備した実験条件で,陸上や海底など,堆積物供給源が異なる場合の堆積侵食現象を想定した実験を実施することができた.異なる水深での海底堆積物が,津波流によって取り込まれる際の時系列を調べた結果,昨年度までの実験で示唆された堆積物の取り込みのタイミングについて,プロペラ式流速計を用いた流速時系列との比較を含め,より詳細に観察することができた.一方,堆積物の総取り込み量への影響については,再現性を検証するために追加の実験が必要であることが明らかになった.2018年度までに得られた研究成果については,AGU Fall Meeting 2018において発表を行った.また,2018年度までの研究成果をふまえ,津波堆積物に関する水路実験研究の現状と課題についてまとめた総説論文が地質学雑誌に受理され,2019年2月に出版された.