hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌における分子標的抗腫瘍薬チロシンキナーゼ抑制剤の耐性獲得機序多様性の解明

EGFR変異の特異的抗体を用いた免疫組織化学検討平成21,22年度の研究でdirect sequencingにてEGFR遺伝子変異を解析した134症例の肺癌を対象に、EGFR exon 19のdelE746-A750に特異性のある6B6抗体とexon21のL858R変異に特異性のある43B2抗体の免疫染色を行った。6B6抗体の免疫染色では、direct sequencing法にて確認した11例のE746-A750症例のみが陽性であった。Direct sequencingにて確定した18例のL858R症例は全て43B2免疫染色陽性であったが、direct sequencingにて変異が検出されなかった4症例にも部分的な陽性染色像を認めた。何れの抗体も、特に6B6抗体は相応のEGFR変異に対する特異性と感度が極めて高かったため、TKI投与症例のスクリーニングに有用であると考えられた。また、7/11の6B6陽性症例と22/22の43B2陽性症例においての発色はheterogeneousであり、明らかな陽性部分を認める一方、弱陽性や陰性の部分も混在しており、肺癌におけるEGFR遺伝子変異のヘテロジェネイティが示唆された。
生理活性脂質の作用制御に基づく脳内出血治療標的の探索

脳内出血は脳血管の破裂に基づき血液が脳内に漏れ出す疾患である。近年の研究において好中球の浸潤が脳内出血の病態重篤度を左右することが報告されている。過去に、好中球の走化性因子として知られる生理活性脂質であるロイコトリエンB4 (LTB4)の受容体(BLT1)が脳内出血時の好中球浸潤を制御するターゲットになることを見出しており(Hijioka M. et al., 2017)、本研究ではLTB4を含めた各種生理活性脂質が脳内出血病態に与える影響を明らかにすべく研究に取り組んだ。まず、脳内出血惹起後に脳内の各種脂質の含有量を測定した。その結果、LTB4をはじめ、各種脂質の産生量に変動が見られることを見出した。特に産生量の増加が顕著であったLTB4に注目し、in vitroでの解析を行った。マウスミクログリア細胞株であるBV-2細胞に対し、血液成分の一種であるトロンビンを処置したところ、培養上清中のLTB4量が有意に増加した。この時、BLT1の選択的アンタゴニストであるU-75302を処置しておくと、トロンビンによって誘導される各種炎症性サイトカインのmRNA発現量増加が抑制された。また、トロンビンを処置したBV-2細胞の培養上清に対し、好中球が遊走すること、その遊走がU-75302によって抑制することを見出した。これらの結果より、脳内出血時にはトロンビンによって活性化されたミクログリアによって放出されたLTB4がミクログリア自身の活性化を正に調節すること、また、好中球の浸潤を促進することが示唆された。初年度では脳内出血の治療標的となる脂質の探索を行う予定としていた。LC-MS/MSによる解析で、脳内のアラキドン酸代謝物の含有量の変化を一斉に解析することができたため、治療標的の探索が行えた。初年度は特にLTB4に注目した機能解析を行ったが最終年度では他の生理活性脂質にも注目し解析を行う。最終年度ではLTB4以外の脂質に注目し研究を展開する。特に、LTB4と共通の酵素によって産生されるが、作用が異なる脂質であるリポキシンA4に着目し、脳内出血に対する治療標的としての有用性を検証する。
低流速下における培養ヒト脳微小血管内皮細胞への血小板の粘着・凝集―分子機構の解明―

【目的】既に我々は、活性化血小板が培養血管内皮細胞への直接粘着・凝集する現象をビデオ強化型(VEC)顕微鏡で動的観察した。今回はこれらの粘着・凝集現象に対する分子機構を明らかにする目的でP-selectinの関与を検討した。【方法】ヒト脳微小血管内皮細胞(human brain microvascular endothelial cell : HBEC)を観察用カバーグラス上に,confluentな状態に培養し,VEC顕微鏡の観察台に装着した。VEC顕微鏡は、倒立型Nomarski顕微鏡、微分干渉対物レンズ、CCDカメラ、画像処理装置からなり、拡大率3000倍で観察した。また健常人より採血した多血小板血漿(PRP)を作成した。実験(1):PRPをHBEC上を30分間灌流(shear rate 10/sec)し,洗浄後、HBECに粘着した血小板数を定量評価した(A群,n=8))。実験(2):PRP+ADP(2μM)をHBEC上を30分間灌流(shear rate 10/sec)し,洗浄後、HBECに粘着した血小板数を定量評価した(B群,n=10)。実験(3)PRPを抗P-selectinモノクローナル抗体(12.5μg/mlで前処置しADP(2μM)を加え同様の観察を行った(C群,n=8)。【成績】HBECへの平均粘着血小板数は、A群;0.2±10.1/900μm^2,B群では12.3±2.7/900μm^2(P<0.01,vs A群)、C群;2.9±1.7/900μm^2(P<0.01,vs B群)であった。【結論】上記結果は、P-selectinがADP刺激による活性化血小板の低流速下での培養ヒト脳微小血管内皮細胞への直接粘着・凝集現象に関与していることを示唆している。【方法】HBECをカバーグラス上にconfluentな状態に培養し、VEC(video enhanced contrast)顕微鏡(拡大倍率は3000倍)およびその灌流装置の観察台に装着した。A群(N=6):健常人より採血した多血小板血漿(PRP)をHBEC上に30分間灌流(shear rate;10/sec)し,その後,生理食塩水でHBEC上を洗浄し、HBECに粘着した血小板数を定量評価した。血小板の内皮への粘着・凝集の定量化は30μm x 30μmの区画へ粘着・凝集した血小板の数を各々100区画数え、その平均で評価した。B群(N=7):HBEC上をPRP+ADP(2μM)を30分間灌流、洗浄後同様な観察を行った。C群:(N=6):PRP+RGDS(50μg/ml)+ADP(2μM)を潅流し同様の観察を行った。D群(N=6):PRP+NMC-4(10μg/ml)+ADP(2μM)を潅流し同様の観察を行った。【結果】平均粘着血小板数は、A群;0.3±0.7/900μm^2,B群22.3±10.4/900μm^2(p<0.01,vs A群)、C群;0.3±0.2/900μm^2(p<0.01,vs B群),D群;18±11.6/900μm^2,であった。【結論】上記結果は、低流速下におけるHBECへの活性化血小板の粘着・凝集にfibronectin, fibrinogen,von Willebrand factorと血小板との粘着が重要な役割を果たしているが、vWFとGPIbとの結合は重要な役割を果たしていないことを示唆している。
基質認識型キラルBrφnsted酸触媒による不斉炭素-炭素結合生成反応の開発

環境負荷の軽減を目的とした有機変換反応の高効率化と高選択性の実現は有機合成化学者に果された命題の一つである。特に機能性を高めた新規触媒の設計開発はこうした効率化と高選択的反応の開発を推し進める上で益々重要となってきている。Bronsted酸いわゆるプロトン酸は有機変換反応における最も古典的かつ汎用性の高い触媒であり、これまで触媒としてすら意識されることなく用いられてきた。この最もポピュラーな触媒であるプロトン酸に不斉認識や分子認識などの基質認識能を付与することができれば、プロトン酸触媒反応における革新的なアプローチが期待される。本研究は基質認識型Bronsted酸触媒の設計開発による穏和な反応条件の確立、効率的かつ選択的な有機変換反応の開拓など、環境への負荷軽減を図る新規触媒反応系の開拓を目的とする。すでに申請者らは適度な酸性度を有し、かつ他の有機酸には見られない構造的な特徴を有するリン酸に着目し、光学活性ビナフトールより誘導される環状の不斉リン酸をキラルBronsted酸触媒として用いることにより直接的Mannich反応の不斉触媒化に成功している。これらの研究成果をもとに、代表的な炭素-炭素結合生成反応であるFriedel-Crafts反応の不斉触媒化を検討し、イミンを用いたFriedel-Crafts反応の優れた不斉触媒となることを見出した。エン型反応にも展開し、極めて少量の不斉リン酸触媒を用いるだけで、収率、エナンチオ選択性良く生成物が得られることを見出した。一方、触媒が酸触媒であることに着目し、不斉リン酸触媒による電子豊富二重結合のプロトン化を経る不斉Friedel-Crafts反応の不斉触媒化に始めて成功した。また、分子軌道計算により求電子剤/不斉リン酸触媒の水素結合を介した相互作用を解析することで、エナンチオ面選択機構に関するいくつかの重要な知見を得た。また、本来的に酸触媒であることから、比較的容易に回収することができるうえ、触媒分子そのものを化学的に安定な共有結合で構築でき、金属錯体でしばしば問題となる分解や失活なども回避することができる。こうした回収再使用系の構築を含め、穏和な反応条件の確立、効率的かつ選択的な有機変換反応の開拓など、環境への負荷軽減を図る新規触媒反応系の開拓は火急の用件である。本研究はこうした時代要請に応えうる基質認識型Bronsted酸触媒の設計開発を目的とする。すでに申請者らは適度な酸性度を有し、かつ他の有機酸には見られない構造的な特徴を有するリン酸に着目し、光学活性ビナフトールより誘導される環状の不斉リン酸をBronsted酸触媒として用いることにより直接的Mannich反応の不斉触媒化に成功している。これらの研究成果をもとに、代表的な炭素-炭素結合生成反応であるFriedel-Crafts反応の不斉触媒化を検討した。その結果、不斉リン酸が電子豊富な芳香族化合物とイミンとの優れた不斉触媒となることを見出した。

エン型反応にも展開し、極めて少量の不斉リン酸触媒を用いるだけで、収率、エナンチオ選択性良く生成物が得られることを見出した。環境負荷の軽減を目的とした有機変換反応の高効率化と高選択性の実現は有機合成化学者に果された命題の一つである。特に機能性を高めた新規触媒の設計開発はこうした効率化と高選択的反応の開発を推し進める上で益々重要となってきている。Bronsted酸いわゆるプロトン酸は有機変換反応における最も古典的かっ汎用性の高い触媒であり、これまで触媒としてすら意識されることなく用いられてきた。この最もポピュラーな触媒であるプロトン酸に不斉認識や分子認識などの基質認識能を付与することができれば、プロトン酸触媒反応における革新的なアプローチが期待される。また、本来的に酸触媒であることから、比較的容易に回収することができるうえ、触媒分子そのものを化学的に安定な共有結合で構築でき、金属錯体でしばしば問題となる分解や失活なども回避することができる。こうした回収再使用系の構築を含め、穏和な反応条件の確立、効率的かつ選択的な有機変換反応の開拓など、環境への負荷軽減を図る新規触媒反応系の開拓は火急の用件である。本研究はこうした時代要請に応えうる基質認識型Bronsted酸触媒の設計開発を目的とする。すでに申請者らは適度な酸性度を有し、かつ他の有機酸には見られない構造的な特徴を有するリン酸に着目し、光学活性ビナフトールより誘導される環状の不斉リン酸をBronsted酸触媒として用いることにより直接的Mannich反応やFriedel-Crafts反応の不斉触媒化に成功している。これらの研究成果をもとに、不斉リン酸触媒による電子豊富二重結合の活性化を経る、不斉Friedel-Crafts反応の始めての不斉触媒化に成功した。また、分子軌道計算により求電子剤/不斉リン酸触媒の水素結合を介した相互作用を解析することで、エナンチオ面選択機構に関するいくつかの重要な知見を得た。
近代日本における教育学と大学に関する学説史研究

本研究では近代日本における教育学説史研究を大学と学問との連関に着目し、展開しようと試みた。学問は時の政策、制度、研究集団内の相互の学問的刺激、研究環境、教育体験、杜会的立場などに規定されつつ、その組織の構成メンバーそれぞれの研究動向や社会的活動に現れていく。それ故、研究者の行為としての学問研究を個人の側の生い立ちや思想の分析からのみ検討するだけでなく、その個人が所属していた組織や、研究環境からの検討は不可欠な視点である。以上の問題意識にたって、東京帝国大学教育学科を事例として、戦前の大学における教育学形成を明らかにすることを研究目標とした。具体的には以下の計画に従い、資料収集を行った。第一に、東京帝国大学教育学科の歴史と教育の実態に関して、『東京帝国大学一覧』、『東京帝国大学文学部学生便覧』、『教育学部史』などの資料を東京大学内、筑波大学等の諸大学図書館及び国会図書館などの諸機関により収集した。第二に、教育学科の制度に関する資料を主として東京大学文学部事務室、国立公文書館などでの文書類の探索、加えて当時の雑誌記事などから収集した。また、五講座構成のモデルとなったと推測される当時のアメリカの教育学部の学科構成を調査するため、ミシガン大学にて調査を行った。第三に、教育学科の共同研究の実態やその研究成果に関する文献収集を行った。また、教育談話会に関する調査を行い、『教育思潮研究』などから関連記事を収集した。第四に、教官の経歴や研究に関する調査を文献資料により行い、収集した。以上の調査活動を通じて得られた資料の一部を、歴史、制度、人的構成、研究、教育、教官の研究動向に構成し、資料集を作成した。研究初年度にあたる本年度は、これまでに蓄積してきた資料の整理と補填を中心に、研究を展開するに必要な資料・文献の収集と整理を行い、研究の基礎的作業を重点的に行った。具体的には主として次の作業を行った。1.東京帝国大学教育学担当の5教官、吉田熊次、林博太郎、春山作樹、阿部重孝、入沢宗寿の足跡と研究活動の動向に関する調査を行った。各自の年譜を作成し、その足跡を辿ってみると、必ずしも象牙の塔に閉じこもった「講壇教育学者」であった訳ではなかったことが明らかになった。様々な講習会の講師や研究組織の役員などを通じて、教育界に対しても、直接的な影響力を持っていたことも判明してきた。調査は次年度も継続して行う。2.明治後期から、5講座拡張までの間の教育学説の諸相、傾向に関する調査を雑誌記事を使って行った。明治後期、すなわち、吉田熊次が専任として着任以降から、講座拡張までの間の教育学の研究動向を調査した。海外教育学説が、誰によってどのようなメディアを通じて紹介されたのか、その内容はどのようなものであったのか、等々を調査した。明治40年代頃、日本の教育学研究の自立化が見られる。これらの教育学研究の広がりや問題認識が、講座拡張にどうつながるのかまでは明らかに出来なかったが、次年度以降の調査により、さらに検討してみたい。3.教育学科の研究、教育活動に関する調査を、各学年ごとの大学便覧を中心にして行った。各教官の担当科目や各教官による演習題目の整理は終了できた。また、各教官の教育活動がどのような学問的広がりをもったかを調査するため、学生の卒業論文のテーマとその内容に関する研究を進めた。教官の学問的関心と卒論のテーマの関連性は、部分的には認められたが、必ずしもそれに影響されていない場合もあった。本年度内の調査に限って言えば、学科の教育は次世代の研究者養成の機能を持っていたと言える。昨年度に継続して東京帝国大学教育学科の教官の研究活動や教育について調査を進めた。本年度は、主として大正期における教育学科に関する研究を進めた。

特に5講座拡張に関する研究を進め、とりわけ教育行政・制度の講座の設置に関する研究のため、海外調査などを行った。一年間の具体的な研究活動を要約すると次のようになる。1.教育行政・制度講座のモデルについての研究アメリカの教育科学の教育学のカリキュラム構造の調査をミシガン大学において行った。特に1920年代から30年代にかけて同大学に在籍し教育学を専攻した小泉郁子と實生すぎの例を取って当時のアメリカ教育科学の特徴と教育学科に導入された講座との比較・検証を行った。2.主任教授吉田熊次について研究を進めた。吉田は戦前文部省中等教員検定試験委員であったことは、よく知られている。試験委員として文検教育大意(教職教養)の試験問題の作成に関与したが、彼が中等教員の教職教養に関してどのような思想・意見を持ち、それが当時の試験にどう反映していったのか等を調査し、その結果を「『教育ノ大意』の試験問題の分析」(『「文検」試験問題の研究-戦前中等教員に期待された専門・教職教養と学習-』)に収めた。3.5講座拡張後の研究室で行われていた外国雑誌購読会の調査研究をおこなった。取り上げられている雑誌論文や、報告内容の分析から各教官たちがどのような学問関心を持ちつつ、研究室の共同研究を行っていったかの実態を調査した。4.その他の研究室の共同研究「小月小学校他三校学校調査」、「教育制度研究」などの研究室での共同研究の実態を調査研究した。本年度は研究の3年目にあたり、近い将来これまでの研究の成果をまとめるための基礎的作業を行った。すなわち、3年間に亘る調査によって得られた資料をもとに、学科の「歴史」、「制度」、「人的構成」、「研究」、「教育」、「学生とその進路」に構成し、資料集『東京帝国大学文学部教育学科』の作成を目的として、次の様な作業を行った。これまで収集した資料から、「東京帝国大学文学部教育学科略年表」を作成した。その過程で、「教育学」が大学の一つの学問として市民権を得ていったのは、中等教員の「無試験検定」制度により、「教育学概論」が必修になった時点であり、大学の教育学もまた、深く教員養成と関わっていたことが明らかになった。制度の面では「五講座拡張」を中心に調査したが、本年度においても制定過程に関する従来の先行研究を越える新たな知見をえるには至らなかった。しかし、当時の教育雑誌記事の収集により、講座拡張に関する世論の一部を明らかにできた。また、本年度はこれまで行った研究室の共同研究『小月小学校外三校学校調査』、『教員養成制度の調査』、『中等教員の比較研究』に関する当時の教育世論の動向を「三学級二教員制」、「中等教育問題」、「高等師範学校問題」に分けて調査した。教育学科創設に行政当局や社会が何を期待し、学科の研究室はどう応えたかを明らかにしようと試みたが、資料を通じて論証するに至らなかった。この他、大学院生が教育学に関わるどのような研究テーマを取り上げているかを調査した。その結果、研究テーマは流行の学説に傾倒している傾向もみられなかった。また、教官の研究関心に左右されているという傾向も特段みられず、かなり幅広い個別な研究をそれぞれが試みていたと推測された。
タンパク質における局所構造の揺らぎ

タンパク質が固有の機能を有するメカニズムを明らかにするには、タンパク質が内在する揺らぎを理解することが不可欠である。特に局所構造の揺らぎは基質認識や活性に重要であると考えられるため、局所構造の速い揺らぎに対する知見が望まれる。そこで、トリプトファン(W)の燐光寿命を用いてW周辺の局所構造の揺らぎを調べることを目的として本研究を実施した。本年度は、Wとシステイン(C)の分子内接触による燐光寿命変化をプローブとしてW周辺の揺らぎを調べた。スタフィロコッカルヌクレアーゼ(SNase)の140番目W(W140)から320残基離れた部位にCを導入し、Cによる消光係数からWとCに挟まれたペプチド鎖の揺らぎを調べた。Cを導入していない野生型SNaseのW140では、5.6Mグアニジン塩酸塩(GdnHCl)存在下で約20μsの燐光寿命が観測された。一方Cを導入したSNaseでは消光により寿命が0.310μsに減少した。寿命変化から消光係数を求めると4x10^43x10^6s^<-1>であり、W-C間距離の減少に伴って消光係数は単調に増加した。このことから、W-C間のペプチド鎖はGdnHClとの相互作用によって柔軟性が増し、特定の構造を持たずに比較的自由に揺らいでいると考えられる。さらに配列依存性を検証するため、生理条件下においても天然構造をとらない変異体である139A140についても同様の実験を行った。139A140は構造形成に必要な相互作用を欠如しているため、野生型とは異なる揺らぎが観測されると期待されたが、5.6M GdnHCl存在下では野生型と139A140に差異は見られなかった。GdnHCl濃度を低くすることで、揺らぎに差異が現れると期待される。そこで、トリプトファンの燐光寿命を用いてトリプトファン周辺の局所構造の揺らぎを調べることを目的として本研究を実施した。本年度は測定系の構築を行い、トリプトファン残基を一つ有するスタフィロコッカルヌクレアーゼを用いて、タンパク質の構造変化と燐光寿命の関係を調べた。その結果、タンパク質を尿素によって変性させると燐光寿命が短くなることが分かった。これは、局所構造が壊れてトリプトファン残基がより溶媒に露出し、酸素による消光が起きやすくなっているためである。得られた寿命と酸素濃度からquenching rateを求めると、天然状態では7x10^8M^<-1>s^<-1>であるのに対し、変性状態では4x10^9M^<-1>s^<-1>であった。この6倍のquenching rateの違いは局所構造の変化、特に溶媒への露出度を表していると考えられる。一方で、天然状態と変性状態とでは局所構造の揺らぎも変化しているため、局所構造の揺らぎの違いがquenchingrateの違いに寄与している可能性がある。そこで揺らぎの影響が少ない蛍光に対する酸素のquenching rateを求めた。その結果、蛍光に対するquenchingrateは、タンパク質の立体構造には依存せず、測定した酸素濃度において酸素は蛍光の消光に寄与していないことが分かった。蛍光に対するquenching rateを求めるためには、より高い酸素濃度で測定する必要がある。
成人T細胞性白血病に対するTax特異的免疫細胞療法の実現のための基礎的研究

成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL)はヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-I)を原因とする難治性の造血器腫瘍である。我々はこれまでの研究で特定のアミノ酸配列を含むTax特異的T細胞受容体(TCR)の全長DNAを健常人末梢血単核球に遺伝子導入して作成した細胞傷害性T細胞(CTL)は、HTLV-I感染細胞に対して強力な細胞傷害活性がみられることを示した。一方、この遺伝子導入免疫細胞療法の臨床応用にあたり、ATL患者自身の末梢血から十分な細胞傷害活性を有する十分な細胞数の遺伝子導入CTLを誘導できるかという点と、ATL患者の体内においてTaxの発現が低下あるいは欠失しているという点が懸念される。平成30年度は実際にATL患者の末梢血からのCTL誘導を試みるとともに、ATL細胞のTaxの発現の程度と遺伝子導入CTLの有効性の相関について評価し、さらにメチル化阻害薬や抗PD-L1抗体を併用することによって遺伝子導入CTLの細胞傷害活性が上昇するかどうかを評価する実験を開始した。まず、実際のATL患者から初発時、初回化学療法後、抗CCR-4抗体投与後などの様々な状況での末梢血単核球および腫瘍細胞を取得して研究に用いるための研究計画書を作成し、倫理委員会の承認を得た。現在、検体の蓄積を進めている。また、Taxの発現と遺伝子導入CTLの有効性との相関についての予備実験として、mRNAレベルでTaxの発現を評価する系を確立した。今後は、さまざまなTax発現レベルの腫瘍細胞に対する遺伝子導入CTLの有効性をin vivo、in vitroで評価する。また、5'-LTR領域にメチル化がみられた腫瘍細胞についてはメチル化阻害薬であるアザシチジンの併用効果についても評価する。稀少疾患であり、検体の収集に時間がかかる。共同研究施設を増やす試みを行っている。ATL患者末梢血からのCTL誘導が困難であった場合には、CD4陽性T細胞とCD8陽性T細胞に分離してから遺伝子導入を行う方法などを検討する。
B中間子の時間依存CP非対称度測定による新物理の探索

現在の素粒子物理学では、標準模型がほとんどの実験結果を説明できている一方で、暗黒物質や階層性などの説明できない問題も残っており、より高いエネルギースケールに新物理が存在することが期待されている。このような新物理の兆候を探る実験として、電子陽電子衝突により大量のB中間子を生成するBelle II実験がある。B中間子の稀な崩壊過程を観測すると、新粒子が量子ループに寄与する微弱な効果を標準模型からのずれとして捉えることができる。本研究では、特に理論的な不定性も小さく精密測定に適した崩壊過程である3つの中性K中間子への崩壊に着目し、この崩壊過程のCP非対称度を測定することで新物理を探索する。
心臓からのステロイドホルモン産生とその心臓への作用と作用機序についての研究

基礎研究では、培養ラット心筋細胞を用いた実験によりアルドステロンが心筋細胞におけるアンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子発現を増加させることを示し、ACEと相同性を持つ酵素でアンジオテンシンIIを減らす方向に作用し心保護的に働く酵素としてACE2遺伝子発現がアルドステロンによって抑制されることについて仔ラット心筋細胞培養系を用いて証明し報告している(Circulation Journal 2008)。臨床研究では、熊本大学循環器病態学に入院され治療された心不全患者に対して大規模に予後調査と評価を行い、心不全予後にかかわる因子を報告している。我々は不全心筋より分泌されるステロイドホルモンであるアルドステロンの心臓に作用するメカニズムについて研究し報告してきた。培養ラット心筋細胞を用いた実験によりアルドステロンが心筋細胞におけるアンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子発現を増加させることを示し(Circulation 2000)、更に、当研究費を用いて、我々はACEと相同性を持つ酵素でACEとほぼ反対に心保護的に働く酵素としてのACE2遺伝子発現がアルドステロンによって抑制されることについて仔ラット心筋細胞培養系を用いて証明した。(Ciec J. 2008)アルドステロンのこの作用はミネラルコルチコイド受容体を介して生じていることを証明している。これらの基礎研究では、心臓局所にレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系(RAAS)のポジティブフィードバック機構が存在することを示唆しており、臨床的には、このポジティブフィードバック機構により心筋傷害進行過程の悪循環が形成されている可能性があると考えられる。ヒト心筋からACE、ACE2が分泌されることは動物実験やヒト検体で確認されているが、どのような病態のときに心臓から多く分泌されるのか解明されていない。われわれは心臓保護的に働くといわれているACE2に特に注目して、当研究費を用いてその心臓での病態に応じた分泌について検討している。心筋細胞におけるカリウム、その他の影響について当研究費を用いて、心不全患者における血清カリウム濃度の影響について我々は研究し報告した。カリウム濃度低下は心不全によって起こらず腎機能低下が最大の要因となっていることを報告している。そこを踏まえて、基礎実験により心筋細胞へのカリウムの影響について研究している。培養ラット心筋細胞を用いた実験によりアルドステロンが心筋細胞におけるアンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子発現を増加させることを示した。(Circulation 2000)、当研究費を用いて、我々はACEと相同性を持つ酵素でACEとほぼ反対に心保護的に働く酵素としてのACE2遺伝子発現がアルドステロンによって抑制されることについて仔ラット心筋細胞培養系を用いて証明した。(Ciec J. 2008)アルドステロンのこの作用はミネヲルコルチコイド受容体を介して生じていることを証明している。(Ciec J.2008)アルドステロンの作用はミネラルコルチコイド受容体を介して生じていることを証明している。

われわれは心臓保護的に働くといわれているACE2に特に注目して、当研究費を用いてその心臓での病態に応じた分泌について検討している。心筋細胞におけるカリウム、その他の影響について当研究費を用いて、心不全患者における血清カリウム濃度の影響について我々は研究し報告した。カリウム濃度低下は心不全によって起こらず腎機能低下が最大の要因となっていることを報告している。そこを踏まえて、基礎実験により心筋細胞へのカリウムの影響について研究している。
認知症高齢者における園芸活動の有効性に関する実証的研究

本研究の目的は、特別養護老人ホーム入所中の認知症高齢者18人を研究対象として、園芸活動プログラムを実施し効果を検証することであった。認知症高齢者18名を、年齢、性別でマッチングさせた介入群(9名)と対照群(9名)に振り分けた。介入群は園芸活動を6週間実施した。介入開始前と介入終了1週間後の評価は、抑うつ尺度(GDS)、ADL-20、主観的QOL、認知機能(MMSE)、意欲(Vitality Index)を用いた。その結果、介入終了1週間後の評価で、介入群において主観的QOL、抑うつの有意な改善が認められた。以上より、園芸活動が認知症高齢者のQOL、抑うつの改善に効果がある可能性が示唆された。本研究の目的は、介護老人保健施設入所中の軽度・中等度認知症高齢者12人に対して、園芸活動プログラムを実施し、効果を検証することであった。活動方法は,園芸活動を週1回,6週間を1クール(6回)として行った.介入開始前と介入終了1週間後の評価には,認知機能(MMSE),意欲(Vitality Index),行動症状(DBD)を用いた.また,同一対象者12名が園芸活動参加時と音楽活動参加時の心理・行動的効果(PAFED)を用いて評価し,比較検討した.その結果,介入前後の得点変化は,行動症状(DBD)に変化はなかったが,介入開始前と比べて介入終了1週間後に認知機能(MMSE)の有意な増加(P<0.05),意欲(Vitality Index)の有意な増加(P<0.01)が認められた.また,音楽活動参加時よりも,園芸活動参加時のほうが,PAFEDの得点が有意に高いことが認められた.以上より,園芸活動が,認知機能(MMSE),意欲(Vitality Index)を向上させ,また,音楽活動よりも意欲や関心を高める活動である可能性が示唆された.本研究の目的は、特別養護老人ホーム入所中の軽度・中等度認知症高齢者18名を研究対象(非無作為割り付けにより介入群9名、対照群9名)として、園芸活動プログラムを実施し、効果を検証することであった。施設に入所中の認知症高齢者20名のうち、研究の同意が得られた18名を、年齢、性別でマッチングさせた介入群(9名)と対照群(9名)に振り分けた。介入群は、看護職と介護職の協働のもと園芸活動を週1回、6週間を1クール(6回)として行った。植物の題材は生長が早い野菜、季節感を感じられ香りがある花を、対象者1名につき1鉢を継続して育てた。園芸活動の活動体制は対象者4名に対して園芸活動実施者(研究者)1名、担当職員2名、研究協力者(認知症看護の経験がある看護師であり、園芸に興味がある者)1名の計4名であった。介入開始前と介入終了1週間後の評価は、抑うつ尺度(Geriatric Depression Scale:GDS)、Activities of Daily Living (ADL-20)、主観的QOL(生活満足度)、認知機能(Mini-Mental State Examination :MMSE)を用いた。介入前の2群の比較にはt検定、χ2検定を行った。介入後の群間比較には、2元配置分析を行った。なお解析にはSPSS Ver. 22.0を使用し、統計的有意水準は5%未満とした。その結果、介入終了1週間後の評価で、介入群および対照群において、ADL-20、認知機能(MMSE)、意欲(Vitality Index)の評価で有意な差は認められなかったが、介入群において、主観的QOL(生活満足度)、抑うつの改善が認められた。以上より、園芸活動が、認知症高齢者の生活満足度、抑うつの改善に効果的な方法である可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。高齢者看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究目的は、認知症高齢者に対する園芸活動プログラムの長期的介入による効果検証であった。介護老人保健入所中の認知症高齢者12名に園芸活動を週1回、6週間実施した結果、意欲、認知機能の短期的効果は示された。このことから、当初の研究目的通りに実施し、目標が達成できたため。平成26年度の研究目的は、高齢者施設入所中の軽度・中等度認知症高齢者40名を研究対象(無作為割り付けにより介入群20名、対照群20名)として園芸活動プログラムを実施し、効果を比較検討することであり、当初の研究目的と変更なく、遂行していく予定である。
超臨界二酸化炭素の溶媒特性を利用した光不斉反応の制御研究

研究実施計画に基づき、これまでに検討例のない新しい光触媒として、テトラキス(ジイソプロピリデン-D-グルコシル)4,4'-(ヘキサフルオロイソプロピリデン)ジフタレート及びテトラキス-(-)-(1S-1-トリフルオロメチルヘプチル)4,4'-(ヘキサフルオロイソプロピリデン)ジフタレートを合成し、これらを用いて超臨界二酸化炭素中(scCO_2)におけるシクロオクテンの光増感エナンチオ区別異性化反応の生成物鏡像体過剰率(ee)に対する圧力効果を検討した。その結果、これらの系においても臨界点近傍におけるeeの急激な変化が観測され、この現象がscCO_2中における光不斉反応では一般的であることがわかった。さらにテトラキス(ジイソプロピリデン-D-グルコシル)体を用いた系では生成物キラリティーの反転が観測され、糖誘導体を不斉補助基に有する光触媒を用いた場合はこのようなキラリティーの反転現象が起こりやすいということも明らかとなった。このようにscCO_2中における光不斉反応の研究を通して、「エントロピー」がキラリティー決定の段階で大変重要な役割を果たしていることを明らかにした。本年度はさらに、このエントロピー制御の概念が熱的不斉反応にも拡張可能かどうか明らかにする目的で、キラルな人工NADHモデルを数種合成し、それらを用いた活性カルボニル化合物の不斉還元反応に及ぼす温度効果について検討した。その結果、還元反応生成物のeeが温度上昇に伴い向上し、さらには生成物キラリティーが反転するという興味深い挙動が観測された。これらの反応の活性化パラメーターを求めたところ、いずれの場合においても活性化エントロピー差が0ではなく、不斉光反応において求められた値と同等に大きい値であることがわかった。これらの結果から、scCO_2中における光不斉反応のみならず、バイオミメティックな不斉還元反応系においてもエントロピーが生成物キラリティーを決定する上で重要な役割を果たしていることが明らかとなり、「エントロピーによるキラリティー制御」の概念は光反応にとどまらず熱反応にも適用可能な普遍的な概念であることを実証した。新規な光学活性光増感剤として、テトラ[(S)-(-)-1,1,1-トリフルオロ-2-オクチル]ベンゼンテトラカルボン酸エステル(1)を合成した。化合物の同定は、^1H-NMR分光法,FT-IR分光法,及び元素分析により行った。合成した(1)の比旋光度は-78.94゚(c=0.52,シクロヘキサン中)であった。ここで1の^1H-NMRスペクトルにおいて、ベンゼン環上のプロトンが8.07ppmに観測され、対応するテトラ[(R)-(-)-2-オクチル]ベンゼンテトラカルボン酸エステル(2)の芳香族プロトン(7.95ppm)よりも若干低磁場側で観測された。このことから、フッ素原子の導入が光増感剤のπ-共役系に電子的な影響を及ぼしていることがわかった。合成した(1)のシクロヘキサン中における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、0-0遷移が293nmに観測されモル吸光係数は2900dm^3・mol^<-1>・cm^<-1>であった。この値は対応する(-)-テトラボルニルベンゼンテトラカルボン酸エステルのものと同等であり、このことから原子半径の大きなフッ素を導入することによってアルコール部位のかさ高さが幾分増大していることが示唆された。合成した(1)のシクロヘキサン中における蛍光スペクトルを測定したところ、蛍光極大が336nmに観測され、これまで報告されたベンゼンテトラカルボン酸エステル類(331332nm)よりも若干長波長シフトした。次に、合成した(1)を光増感剤に用いた超臨界二酸化炭素中におけるZ-シクロオクテンの不斉光増感異性化反応について、反応温度45°C,反応圧力7.710.1MPaで行った。その結果、光異性化生成物(R)-及び(S)-E-シクロオクテンが得られ、その鏡像体過剰率は11.613.6%となり、圧力が増大するにつれて向上することがわかった。昨年度に引き続きテトラ[(s)-(-)-1,1,1-トリフルオロ-2-オクチル]ベンゼンテトラカルボン酸エステル(1)を光増感剤に用いた超臨界二酸化炭素中におけるZ-シクロオクテンの不斉光増感異性化反応についてより詳細な検討を行った。その結果生成物のキラリティーは、臨界密度以下の低密度領域では圧力の増加とともに3体が優先的に生成していくのに対し、10MPa以上の圧力領域ではキラリティーの圧力依存性が逆転し、圧力の増加とともにR体の生成比が増大していった。一般に、フルオロアルキル化合物は対応する炭化水素化合物に比べCO_2分子に対する親和性が高いことが知られているが、この溶質-溶媒間相互作用の強さと観測された挙動との関連を調べるために、45°CにおけるCO_2分子の等温圧縮率(κT/MPa^<-1>)に対してS及びR体を与える反応遷移状態の活性化自由エネルギー差、すなわちln(k_S/k_R)をプロットしたところ直線関係が得られた。κ_Tは媒体のゆらぎ、すなわち系のエントロピーに直接関係したパラメーターであるから、フッ素化増感剤を用いた光不斉反応では、生成物キラリティーに対して系のエントロピー変化が強く反映されることが明らかとなった。

また、これまで一分子系の反応について検討していたが、これを二分子系へ発展させるために、超臨界二酸化炭素中における1,1-ジフェニルプロペンへのアルコールの光増感不斉極性付加についても検討した。その結果、二分子系においても生成物の鏡像異性体過剰率(ee)の圧力変化は全圧力領域で一様ではなく、臨界密度近傍で急激に変化することがわかった。このことから、臨界密度近傍での急激なee変化は一分子系のみに観測されるのではなく、超臨界流体中の反応において普遍的な現象であることが明らかとなった。研究実施計画に基づき、これまでに検討例のない新しい光触媒として、テトラキス(ジイソプロピリデン-D-グルコシル)4,4'-(ヘキサフルオロイソプロピリデン)ジフタレート及びテトラキス-(-)-(1S-1-トリフルオロメチルヘプチル)4,4'-(ヘキサフルオロイソプロピリデン)ジフタレートを合成し、これらを用いて超臨界二酸化炭素中(scCO_2)におけるシクロオクテンの光増感エナンチオ区別異性化反応の生成物鏡像体過剰率(ee)に対する圧力効果を検討した。その結果、これらの系においても臨界点近傍におけるeeの急激な変化が観測され、この現象がscCO_2中における光不斉反応では一般的であることがわかった。さらにテトラキス(ジイソプロピリデン-D-グルコシル)体を用いた系では生成物キラリティーの反転が観測され、糖誘導体を不斉補助基に有する光触媒を用いた場合はこのようなキラリティーの反転現象が起こりやすいということも明らかとなった。このようにscCO_2中における光不斉反応の研究を通して、「エントロピー」がキラリティー決定の段階で大変重要な役割を果たしていることを明らかにした。本年度はさらに、このエントロピー制御の概念が熱的不斉反応にも拡張可能かどうか明らかにする目的で、キラルな人工NADHモデルを数種合成し、それらを用いた活性カルボニル化合物の不斉還元反応に及ぼす温度効果について検討した。その結果、還元反応生成物のeeが温度上昇に伴い向上し、さらには生成物キラリティーが反転するという興味深い挙動が観測された。これらの反応の活性化パラメーターを求めたところ、いずれの場合においても活性化エントロピー差が0ではなく、不斉光反応において求められた値と同等に大きい値であることがわかった。これらの結果から、scCO_2中における光不斉反応のみならず、バイオミメティックな不斉還元反応系においてもエントロピーが生成物キラリティーを決定する上で重要な役割を果たしていることが明らかとなり、「エントロピーによるキラリティー制御」の概念は光反応にとどまらず熱反応にも適用可能な普遍的な概念であることを実証した。
土のせん断に伴う根系の変形過程が土質強度に与える影響とその土壌水分依存性について

本研究の目的は、斜面表層土における根系の土質強度補強効果を考える上で必要な、根系の挿入が土のせん断変形に与える影響を、土壌水分変化に応じて把握することである。本目的の達成のため、1.土壌水分の制御が可能なせん断試験機を用いた、土壌水分状態変化がせん断変形にあたえる影響を把握するための室内実験2.土壌水分水分変化に対応して、根系の挿入がせん断変形に与える影響を把握するための室内実験上記2点を中心に研究を進めた。試料土としては実験結果の再現性等を考慮にいれ豊浦標準砂を使用し、また根系は模擬根系としての直径約2.7mm長さ10cmの竹串を使用した。なおせん断方式は、本試験が表層崩壊を対象としていることを考慮して、急速排水方式による一面せん断を採用した。せん断面に与えたサクション範囲は30から50cmH_2Oである。まず土壌水分変化がせん断変形に与える影響を把握するために、内部の変形状態が観察可能な透明なアクリル板によってせん断箱を作成し、これに内部変形のマーカーとしてのガラスビーズをせん断面に対して鉛直に横切るように挿入して、各水分状態におけるせん断変形の把握を行った。その結果、いずれのサクションにおいてもせん断面を中心として幅2cm程度のせん断変形を示すせん断層が形成されることが確認された。ただし、現段階ではサクションとせん断変形層との間に有意な相関は検出されなかった。また竹串を挿入したことによってせん断変形層の分布状態には有意な変化は認められないが、ヒズミの進行状況は砂のみの場合と比較して、水平変位が2cmの範囲までは遅れて出現することが認められた。また竹串付近の砂は側方流動をしている傾向が認められた。本研究は、自然斜面における根系の土質強度補強効果についての土壌水分依存性及び根系の変形過程が補強効果に与える影響について、せん断試験の手法を用いて解明することを目的としている。本年度においては、東京大学千葉演習林内の袋山沢流域水文試験地内の自然斜面より、撹乱サンプルを採取しせん断試験を実施した。本年度のせん断試験を実施するにあたり、1)サンプル内の土壌水分を制御し、森林土壌の土質強度の土壌水分依存性を評価すること,2)土壌水分を制御した上で、根系の有無による土質強度の違いを比較することで根系の補強効果を評価すること,以上2点をその獲得目標とした。せん断サンプルの土壌水分制御にあたっては、データローガによる吸引ポンプ制御に連動したサンプル内のサクションモニタリングシステムを開発した。根系の補強効果については、本年度の段階では自然斜面の不均一性に起因する測定誤差を排除するため、粒度分布を調整したサンプルを用い、これに模擬根系としての竹串を挿入しせん断試験による評価を行った。実験の結果、土質強度の土壌水分依存性は、内部摩擦角に対しては顕著に表れず、サクション変化に伴う見掛けの粘着力の変動として検出された。また見掛けの粘着力のサクションに伴う変化は、サンプルの土壌水分特性曲線に依存している可能性が、本実験により示唆された。根系の補強効果については、見掛けの粘着力,内部摩擦角の両成分の増加として検出された。
北極海の長期包括的観測データに基づく海氷変形過程のパラメタリゼーションの開発

本研究の目的は、北極海国際観測プロジェクト(MOSAiC、2019年10月から約一年間)で得られるサブグリッドスケールの海氷速度や氷厚分布等のデータを衛星から得られる広域のデータと組み合わせて解析することにより、季節海氷域化が進む北極海における海氷力学過程の理解を改善するとともに、数値海氷モデルにおける海氷の変形過程のパラメタリゼーションの手法を開発してモデルの精度向上に資することである。衛星データをより有効に活用するために、季節を通して現場データとの比較検証を実施してその季節依存性も探求する予定である。
トレースエレメントによるガラスの光学特性と局所構造

レーザ発振,波長可変などを担うトレースエレメントとして希土類および遷移金属イオンがある。トレースエレメントの光学特性および原子価はマトリックスであるガラス組成に依存する。本研究では,トレースエレメント含有ガラスの光学特性の組成依存性の測定結果を基に,マトリックス効果を利用したガラスレーザのための最適ガラス組成選択について検討した結果,以下の成果を得た。1.希土類イオン含有ケイ酸塩,ホウ酸塩,リン酸塩ガラスの特定発光遷移における自然放出確率をJudd-Ofelt理論により算出した結果,(2)国有値<||U^<(2)>||>^2が実効値を示す上記Dy^<3+>およぴYb^<3+>については,K_2O-Ga_2O-Ta_2O_5系ガラスのマトリックス効果によりレーザ発振の可能性を高めることに成功した。2.酸化物ガラスにおけるCuおよびCrイオンの原子価の組成依存性について調べた結果,(1)Cu^+含有波長可変ガラスレーザのマトリックスとして,Cu^+を安定化させるマトリックス効果のあるアルミナを含有した10Na_2O・8OB_2O_3・10Al_2O_3ガラスが適していると結論された。(2)Cr^<4+>含有波長可変ガラスレーザのマトリックスとして,マトリックス固有の電子欠陥によりCr^<4+>を安定化することが可能であるAl_2O_3およびGa_2O_3を主体とするガラス系が適していると結論された。3.Ce^<3+>イオン含有誌紫外域ガラスレーザーのマトリックスとして,紫外透過能に優れたAlF_3を主体としたフッ化物系ガラスが適していると結論された。Pr^<3+>からTm^<3+>までの希土類イオンについて,Judd-Ofelt理論を用い,ケイ酸塩,ホウ酸塩及びリン酸塩ガラスにおける自然放出確率を求めた.その結果希土類イオンの種類を変えても自然放出確率のガラス組成依存性は同じであること,4f電子数の多いEr^<3+>,Tm^<3+>などのイオンについては,5dなどの他の軌道と4f軌道の重なり程度に従い,自然放出確率が組成に余り依存しなくなることが明らかになった.(2)Yb^<3+>については,これまでその光学特性のガラス組成依存性が明らかではなかったが,当該研究よりガリウム酸塩ガラスが高い吸収及び発光断面積を持ち,それらがYb^<3+>イオン周囲の配位子場の非対称性の関係していることが判明した.(3)Nd^<3+>イオンを含有するガリウム酸塩ガラスについて,光学特性の組成依存性を調べ,このガラスが1.3μm帯光通信増幅器用ファイバーレーザーのホストとして有望であることがわかった.さらにPbo-Bi_2O_3-Ga_2O_3(PBG)系ガラスの脱水条件を確立し,無水PBGガラスにおけるYb^<3+>→Pr^<3+>のエネルギー遷移過程の評価を行った.(4)酸化物ガラスにおけるYb^<3+>→Er^<3+>のエネルギー遷移過程を調べ,発光強度を高めるためのYb^<3+>とEr^<3+>の最適濃度の決定や980nm InGaAs半導体レーザー励起による緑色及び赤色アップコンバージョン蛍光に影響を及ぼす因子を決定した.酸化物ガラスにおいては,アップコンバージョン蛍光強度が主としてYb^<3+>の自然放出確率に依存することが明らかになった.:(5)酸化物ガラスにおけるCr及びCuイオンの原子価について,組成依存性を調べた.ガリウム酸塩及びアルミン酸塩ガラスなどにおいて過剰酸素による点欠陥と関連してCr^<4+>が存在することが判明した.Cu^+/Cu^<2+>のレドックス平衡については,ケイ酸塩及びホウ酸塩ガラスでは酸性の強いガラスほどCu^+イオンが安定に存在すること,またリン酸塩ガラスでは,H_2Oと同程度の酸塩基度を持つホストにおいてCu^+イオンの存在量が多いことがわかった.レーザ発振,波長可変などを担うトレースエレメントとして希土類および遷移金属イオンがある。(2)Cr^<4+>

含有波長可変ガラスレーザのマトリックスとして,マトリックス固有の電子欠陥によりCr^<4+>を安定化することが可能であるAl_2O_3およびGa_2O_3を主体とするガラス系が適していると結論された。3.Ce^<3+>イオン含有誌紫外域ガラスレーザーのマトリックスとして,紫外透過能に優れたAlF_3を主体としたフッ化物系ガラスが適していると結論された。原料の一つであるS(硫黄)の精製を行い,レーザーホストとしての高純度Ge-Ga-Sガラスの調製法を確立した。Ge-Ga-Sガラスの屈折率,Judd-Ofelt解析によるNd^<3+>,Pr^<3+>の輻斜遷移確率と1.3μm帯光通信ファイバー増幅器のためのPr^<3+>:^1G_4→^3H_5の量子効率を評価した。高純度Ge-Ga-Sガラスが約2.2の高い屈折率と350cm^<-1>の低い最大フォノンエネルギーに起因して,Pr^<3+>:^1G_4→^3H_5において50%の高い量子効率を持つことが明らかになった。PbF_2添加と乾燥O_2雰囲気での溶解により調製した脱水PbO-Bi_2O_3-Ga_2O_3(PBG)ガラスのついてYb^<3+>→Pr^<3+>のエネルギー遷移過程を検討し,Yb^<3+>→Pr^<3+>のエネルギー遷移が速やかに起こるため,Yb^<3+>濃度が高いほどPr^<3+>:^1G_4→^3H_5の発光強度が高いこと,Pr^<3+>の同遷移の発光寿命がPr^<3+>-Pr^<3+>間エネルギー遷移の影響を強く受け,Pr^<3+>濃度の増大とともに著しく短くなることがわかった。さらにYb^<3+>/Pr^<3+>共含有PBGガラスが,約2.5の高い屈折率と550650cm^<-1>の比較的低いフォノンエネルギーに起因して,酸化物ガラスにもかかわらず,^1G_4→^3H_5遷移においてはYb^<3+>/Pr^<3+>共含有ZrF_4系フッ化物ガラス(ZBLAN)と同等の発光強度を持つことを明らかにした。高エネルギー物理学研究所においてアルカリケイ酸塩ガラスにおける微量Nd^<3+>イオンの局所構造解析をX線吸収微細構造解析法(XAFS)を用いて行い,Nd^<3+>の吸光特性に対応しNd^<3+>周囲の局所構造を反映すると漠然と言われていたJudd-OfeltパラメータがNd-D間平均距離と相関があることが判明した。さらに分子動力学シミュレーション法によりNd^<3+>の局所構造を評価し,修飾酸化物のLi_2O,Na_2,K_2Oの違いに対応してNd^<3+>の局所構造(酸素配位数,Nd-D間距離)が変化することがわかった。またNd^<3+>の局所構造が網目修飾イオンのLi^+,Na^+,K^+のそれとは大きく異なり,ガラス構造におけるNd^<3+>の役割が修飾陽イオンと異なることが示唆された。Nd^<3+>をドープしたSiO_2ガラスと少量(<5mol%)のAl_2O_3を含むSiO_2ガラスではNd^<3+>局所構造が大きく異なり,Al^3イオンがO^2イオンを介してNd^<3+>に配位していることやこの違いがJudd-OfeltパラメータのΩ_2に強く反映されることが明らかとなった。LSIの高集積化やメモリの高密度化に伴う短波長発振ガラスレーザーの開発が望まれている。Ce^<3+>イオンは紫外域レーザーのトレースエレメントとして有望である。Ce^<3+>
中国の大学設置形態の変容に関する実証的研究

中国の大学設置・運動の基本形態は、中華人民共和国の建国直後に実施されたソ連モデルの「大学再編成」より出来上がった。それは、中央教育行政機関が一部の大学を設置・管轄する他、中央の他の行政機関および省政府が多数の大学を設置し、また大学運営の細部まで規制する方式を特色とするものであった。しかし近年、「現代化」実現のための改革の一環として、この建国以来のパタ-ンの脱却・超克が図られている。そうした動きには、(1)従来設置者として認められていなかった地方の市当局の他、企業・社会団体、華僑をはじめとする個人による大学設置の獎励、(2)節約により生じた剰余経費の次年度繰越使用や大学の自己資金の自由運用、(3)入学定員の枠外での企業委託による人材の養成など、多方面にわたる内容が含まれる。本研究では、これら現在進行中の改革の意義を徹底して解明するため、1950年代の改革にまで遡り、当時形成された原型との対比において、現在どのような変容状況にあるかについて実証的分析を行った。まず、変容状況を法規の上から押えておくため、大学設置や運営に関連した法令や通達を広く収集、翻訳、分析、検討した。この成果は『中国高等教育関係法規(解訳と正文)』として刊行した。また、大学の設置・運営形態の原型が形成された建国初期の状況を解明するため、当時の新聞、雑誌、中国政府刊行物などに掲載された関連情報の収集、分析に努め、これに基づいて、「50年代初期中国における大学の再編成」をはじめとする後掲の数篇の論文を著した。さらに、近年の変容状況についても「文革後10年余の中国高等教育」などの論文において明らかにした。以上の結果、従来わが国ではほとんど空白状態であった中国における大学の設置・運営の実態に関する情報をかなりの程度蓄積できた。本年度は、文化大革命以後に出された大学の設置や運営に関わる法令や通達を収集、翻訳したが、主なものとして、次のような法令がある。すなわち、「教育部直轄高等教育機関の暫定工作条例」、「高等教育機関の統一指導・分級管理を強化することに関する決定」、「高等教育管理職責の暫定規定」、「高等教育機関の各レベルの指導幹部の任免に関する実施方法」、「普通高等教育機関の新入生募集に関する暫定規定」、「普通高等教育機関の学生管理規定」、「高等教育機関が基金および奨励制度を設けることに関する試行方法」などである。また、近年実施されている大学の設置・運営形態の改善を含む高等教育改革の実態解明に努め、その成果の一部をまとめ、「『現代化』をめざす中国の教育・現状と課題」(雑誌『東亜』第265号所収)および「文革後10年余の中国高等教育」(雑誌『IDE・現代の高等教育』第306号所収)の2篇の論文として発表した。本年度はさらに、中国発行の新聞のうち、国立教育研究所所蔵の『人民日報』、アジア経済研究所所蔵の『光明日報』『解放日報』『南方日報』『大公報(上海版)』など主要なものについて50年代前半発行の各号を調べ、大学の設置や運営に関連した記事の収集整理に努めた。これは、中華人民共和国の建国直後に実施されたソ連をモデルとする「大学の再編成」をはじめ、中国の大学設置・運営の基本形態の原型が形成された過程を明らかにするための基礎作業である。そして、この成果の一部として、教育史学会紀要第32集に「中国における統一大学入試制度の導入過程;194951」と題する論文を発表した。本年度は、昨年度に引き続して、中国の大学設置や運営に関連した法令や通達を広く収集、翻訳し、分析、検討する作業を行った。