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18世紀末から20世紀前半までの英米のユートピアニズムの政治批評的研究

2001年度-04年度までの科学研究費(基盤B「19世紀末英米文学における都市の表象に関する新歴史主義的研究」)の成果をもとに、英米におけるユートピアニズムに関するテクストと実践を研究することを目的とした.海外の研究者らと共同して、文化地理学、空間理論、マテリアル・カルチャーなどの知見を援用しながら、ユートピアニズムの表象を政治批評的に研究することで、この英米の思想史における重要な概念を、きわめて国際的・学際的な視座で考察することができた.2001年度-04年度までの科学研究費(基盤B「19世紀末英米文学における都市の表象に関する新歴史主義的研究」)の成果をもとに、英米におけるユートピアニズムに関するテクストと実践を研究することを目的とした.海外の研究者らと共同して、文化地理学、空間理論、マテリアル・カルチャーなどの知見を援用しながら、ユートピアニズムの表象を政治批評的に研究することで、この英米の思想史における重要な概念を、きわめて国際的・学際的な視座で考察することができた.本研究の1年目にあたる平成17年度は、ユートピア研究関連の第一次資料の収集に力を注いだ。ホーンズ、矢口、土田がアメリカで、アルヴィ宮本はニュージーランドで文学作品のみならず、政治理論、経済理論、思想、表象といったさまざまな分野におけるユートピア関連のテクストを収集し、学際的な研究を開始した。平成17年12月にはロンドン大学地理学部助教授のジェームズ・ニール博士を招聘し、研究打ち合わせを行うとともに、講義、講演を依頼した。「ユートピアニズム」題された研究会を東京大学大学院総合文化研究科で開催し、ニール博士はLocating Utopia : Blueprints, Arguments, and Dreamsという題目で講演した。続いて矢口が本科研費で9月に行った米国での調査をもとにRepresenting a Utopian Community : Hancock Shaker Villageという発表を行った。その後、研究分担者を含む出席者と活発な討論を行った。ユートピア研究に関連する理論的考察と具体的事例の分析を組み合わせたこの研究会は、来年度から展開される研究の具体的な指針として非常に有益であった。さらに平成18年3月にはホーンズがシカゴで行われたアメリカ地理学学会で、Beyond Setting : Narrative Space in Alice Walker's "Petunias"と題してアリス・ウォーカーの短編を空間論・ユートピア論に基づき分析をする発表を行った。平成18年度は、おもに18世紀末から20世紀前半までの社会主義・共産主義ユートピア、ダーウィニズム的ユートピア、フェミニズム的ユートピアなどに関連する一次資料の調査と二次資料の収集を行った。それにより、マルクス主義批評、コロニアル/ポスト・コロニアル批評、フェミニズム批評といった政治的批評め最新の理論を参照しながら、階級、人種(民族)、性別を軸にしてユートピア・ディストピアの表象を解釈しなおそうと試みた。土田と矢口はアメリカ合衆国で、ホーンズはイギリスで現地調査を行った。これらの調査では歴史的資料やユートピアニズムが過去に実践に移された場所を訪れ、テクストにおけるユートピアニズム表象との関連を考察した。また調査をもとに研究代表者であるホーンズは三本の論文を発表し、海外の学会で複数回発表した。とくに"Contradictory Geographies in Counterfactual Fiction"はユートピア的ナラティヴを文化地理学の理論から再考察する試みである。きらに海外研究協力者のジェームズ・ニールを招聰し、東京大学で研究会を開催し、研究分担者の成果を共有するとともに、文化地理学の観点からみたユートピアニズム研究のイギリスにおける現状について意見交換を行った(なお、ニールの事情で予算を繰り越し、実際の訪日は平成19年度となった)。また、丹治愛は、「都市を歩くこと『ダロウェイ夫人』における文化と意志」のなかで、20世紀前半、後期ヴィクトリア朝以降の田園主義的イデオロギーの流行の背後であらわれつつあった、都市論的ユートピアへの動向を論じた。平成19年度も先年度に引き続き,おもに18世紀末から20世紀前半までの社会主義,共産主義ユートピア,ダーウィニズム的ユートピア,フェミニズム的ユートピアなどに関連する一次資料の調査と二次資料の収集を行った。それにより,マルクス主義批評,コロニアル/ポスト,コロニアル批評,フェミニズム批評といった政治的批評の最新の理論を参照しながら,階級,人種(民族),性別を軸にしてユートピア,ディストピアの表象を解釈しなおそうと試みた。土田はアメリカ合衆国シカゴ市で,アメリカにおける19世紀のスウェーデン系移民のユートピアニズムに関連する現地調査を行った。アルヴィ宮本はニュージーランドでユートピアニズム文学とその受容に関する現地調査を行った。矢口はアメリカでこれまでの研究にもとづき,ユートピア/ディストピアの表象に関する学会発表を行った。ホーンズはイギリスにおける「日常の地理学」にみられるユートピアニズムに関する論文をジュリアン,ホロウェイ博士と共同執筆した。丹治愛はディストピアニズムのなかであらわれる生体解剖の表象について分析した。丹治陽子はC.P.ギルマンの『ハーランド』というフェミニスト,ユートピア小説を読解しつつ,ユートピアニズムの不可能性というテーマについて研究した。マンチェスター市立大学のホロウェイ博士を招聘し,東京大学で研究会を開催し,研究分担者の成果を共有するとともに,文化地理学の観点からみたユートピアニズム研究のイギリスにおける現状について意見交換を行った。

平成20年度はこれまでの研究をふまえて、18世紀末から20世紀前半までの社会主義・共産主義ユートピア、ダーウィニズム的ユートピア、フェミニズム的ユートピアなどに関連する一次資料・二次資料の分析を行った。それにより、マルクス主義批評、コロニアル/ポスト・コロニアル批評、フェミニズム批評といった政治的批評の最新の理論を参照しながら、階級、人種(民族)、性別を軸にしてユートピア・ディストピアの表象を再解釈する試みを行った。イギリスよりジェームズ・ニール博士とイアン・クック博士を招聘し、ユートピアニズム言説をめぐる研究会を開催するとともに、文化地理学の観点からみたユートピアニズム研究のイギリスにおける現状について意見交換を行った。またアメリカよりショーン・シュー博士を招聘し、19世紀のアメリカ文学におけるユートピアニズム言説を巡る研究発表をしてもらった。さらにアルヴィ宮本はニュージーランドでユートピアニズム文学とその受容に関する現地調査を行った。矢口はアメリカでこれまでの研究にもとづき、ユートピア/ディストピアの表象に関する学会発表を行った。土田はテクノロジカルユートピアニズムとスウェーデン系移民に関する論文を執筆した。ホーンズは地理学とユートピアニズムに関する論文を執筆した。丹治愛はディストピアニズムのなかであらわれる生体解剖の表象、およびダーウィニズムとユートピア・ディストピアに関する考察を行い、論文を執筆した
表面・界面制御による防食機能を備えたスマートセンシングシステムの開発

本研究は,個々の原子や分子を見て,測って,制御して,操作することを可能にするナノテクノロジーの新技術に直結するスマートセンシングシステムの実用化をめざし,材料表面や界面の制御,腐食防食機能を備えた耐酸化皮膜などの新分野や,水素などを用いた新しいナノプロセスの開発に繋げることを目的としていた。平成16年度は,Al、Taなどの金属酸化薄膜を用いたエレクトロセラミックスセンサの作成と評価に関する研究を進めた。水熱電気化学法と電気炉酸化法による薄膜作成を行い,得られた薄膜の構造をSEM,EPMA,XRD,EDX,WDX等を使用して解析を行い詳細に検討した結果,非常に高感度で均質なセラミックスセンサーを合成することができた。同時に,化学反応に伴う発生ガスを直接検出・解析できる発生ガス熱分析法により、希土類酸化物を含む各種酸化物,炭酸塩等の還元プロセスの解明に関する一連の研究を行った結果、通常の熱天秤法は使用できず、高蒸気圧、化学的にも活性で反応管を破損するような金属酸化物の水素ガス還元過程の直接測定が可能となった。平成17年度は、新しい熱分析法と1500K程度の高温まで使用できる高感度センサを組み合わせたより有効なシステムを構築した。また,高温、強度、経時変化等の維持管理の面での改良を続けて、低コストで革新的な各種の機能性材料の機能評価法に関する総合的な検討を行った。本研究は,個々の原子や分子を見て,測って,制御して,操作することを可能にするナノテクノロジーの新技術に直結するスマートセンシングシステムの実用化をめざしており,材料表面や界面の制御,腐食防食機能を備えた耐酸化皮膜などの新分野や,水素などを用いた新しいナノプロセスの開発に繋がる。水熱電気化学法と電気炉酸化法による薄膜作成を行い,得られた薄膜の構造をSEM, EPMA, XRD, EDX, WDX等を使用して解析を行い詳細に検討した結果,非常に高感度で均質なセラミックスセンサーを合成することができた。同時に,化学反応に伴う発生ガスを直接検出・解析できる発生ガス熱分析法により、希土類酸化物を含む各種酸化物,炭酸塩等の還元プロセスの解明に関する一連の研究を行った。その結果、通常の熱天秤法は使用できず、蒸気圧が高く、しかも化学的に活性で反応管を破損するような金属酸化物の水素ガス還元過程の直接測定が可能となった。平成17年度は、新しい熱分析法と1500K程度の高温まで使用できる高感度センサを組み合わせたより有効なシステムを構築し,高温、強度、経時変化等の維持管理の面での改良を続け、低コストで革新的な各種の機能性材料の機能評価法に関する総合的な検討を行う。
因果概念の分析に基づく責任帰属の哲学的研究－不在因果の問題を中心に－

本研究課題実施の一年目は、主題に関する著書一冊と、いくつかの論文、およびいくつかの国際学会発表を行った。ます、単著『英米哲学入門』(ちくま新書)を刊行し、そこにおいて因果関係、とりわけ「不在」や「無」を原因とする関係性である「不在因果」の問題に焦点を当てて、一定の解決案を提示した。これは、いわゆる「不作為」による結果の責任、という問題につながり、本研究課題である「責任概念を因果関係の検討に基づいて探求する」というテーマにびったり即する研究成果である。さらに、単著論文「震災関連死の原因について」(『ポスト3.11メディア言説再考』所収)において、東日本大震災と福島第一原子力発電所事故の後に発生した震災関連死、とりわけ福島県の震災関連死が突出して多い原因についてどう考えればよいのか、について考察した。この論考も、最終的には責任概念と因果概念の連関を扱ったものであり、本研究課題の前進に貢献するものである。また、武蔵野大学紀要『The Basis』に「死の害についての「対称性議論」をめぐってー因果概念に照らしつつー」を発表したが、これは、私たちの死後非存在や誕生前非存在が私たちにどのように因果的影響を与えるか、という問題を扱ったものであり、やはり因果概念についての研究であった。さらに、台湾の台北市で行われた国際学会(The 4th Conference on Contemporary Philosophy in East Asia, National Chengchi University, Taipei, Taiwan, 11 August 2018.)にて、上記紀要論文の前段階となる口頭発表を、またポーランドのグダニスクでの人権国際会議にて「死者の人権」について口頭発表した。両者とも、死や死者という不在性が及ぼしうる因果的影響についての研究発表であった。本研究課題「因果概念の分析に基づく責任帰属の哲学的研究ー不在因果の問題を中心にー」は、タイトル自体が明示しているように、因果概念と責任概念の連関性を主題としている。その点で、「震災関連死の原因について」という論文を発表できたことは決定的に重大なことであり、当初の計画以上に研究が進展したと言える。そこにおいて、結果からの時間的距離、結果実現に要するコスト、原因行為遂行に要する必要時間、という三つのファクターに基づいて、原因指定の説得性度という程度概念を導入することで、問題の整理を行った。その結果、避難行動の弊害こそが、福島における震災関連死増加の原因として最も説得性が高い、という結論を導いた。この議論は、単著『英米哲学入門』において抽象的な形で展開したものであったが、「震災関連死の原因について」でそれを震災関連死という具体的な事象に適用したものである。私のこの議論は、単に理論的な解明というにとどまらず、将来類似の災害や事故が発生した場合に対する重大な教訓として機能するはずである。むろん、この議論は、震災関連死という痛恨の結末を招いてしまった「責任」の解明に直接資するものでもある。放射線被曝のみに過剰に反応し、避難行動の危険性について適切な予防を怠った関係機関や報道機関、そこに大きな責任があると言わなければならないのである。こうした成果を上げえたという点において、今年度は期待していた以上の進展を果たすことができたと自身で判断している。加えて、死者の因果的位置付けという主題についても、不在因果という観点から追求を深めることができた点も、予想以上の成果であった。死者について語ることは、果たしてどのように根拠づけられるのか。そこには、死者自身のオントロジカルな身分があり、それが原因となって成立していると考えることはできないか。そうした発想から私の議論は成り立っていたのであった。本研究課題「因果概念の分析に基づく責任帰属の哲学的研究ー不在因果の問題を中心にー」を十全に遂行するには、「もし何々であったなら、これこれであっただろう」という過去事象に関する「反事実的条件文」の意義や構造を解明することが本質的に必要となる。なぜならば、「不在因果」というのは、不在として指示される事象が「もし実際に生じていたならば」という反事実的仮定を置くことで意味をなす因果関係にほかならないからである。そうであるならば、今後の本研究課題推進に当たって要求されることは、こうした反事実的条件文の解明である。私は、この問題を追求するに当たって、「思考実験」という、伝統的な問題系に視線を向けて、思考実験の構造の本質をなすものとして「反事実的条件文」を捉える、という視点から研究を遂行していきたいと計画している。まず、研究のとっかかりとして、イギリス・オックスフォード大学のTimothy Williamsonの思考実験論を分析することから始めたい。なぜ彼の議論を取り上げるかというと、Williamsonは、認識論で問題とされる「ゲティア問題」に焦点を当てながら思考実験の論理構造を析出するという問題設定のもと、思考実験に宿る反事実的条件的構造に対して一つの解明をもたらしたことで知られている哲学者だからである。私は、彼の議論を踏まえて、知識概念に宿る不在因果的側面を指摘していきたい。実際私は、2019年3月末に広島国際大学にて行われた「日本イギリス哲学会研究大会」にて、こうした着想の青写真について、会長講演というカテゴリーにおいて口頭発表を行ったので、すでにその方向での研究は開始されているのである。さしあたりそれは認識論の領域に関わる研究となるが、翻って、災害現象の因果的「知識」へと照り返されて、本研究課題の推進につながっていくと確信している。

ます、単著『英米哲学入門』(ちくま新書)を刊行し、そこにおいて因果関係、とりわけ「不在」や「無」を原因とする関係性である「不在因果」の問題に焦点を当てて、一定の解決案を提示した。これは、いわゆる「不作為」による結果の責任、という問題につながり、本研究課題である「責任概念を因果関係の検討に基づいて探求する」というテーマにびったり即する研究成果である。さらに、単著論文「震災関連死の原因について」(『ポスト3.11メディア言説再考』所収)において、東日本大震災と福島第一原子力発電所事故の後に発生した震災関連死、とりわけ福島県の震災関連死が突出して多い原因についてどう考えればよいのか、について考察した。この論考も、最終的には責任概念と因果概念の連関を扱ったものであり、本研究課題の前進に貢献するものである。また、武蔵野大学紀要『The Basis』に「死の害についての「対称性議論」をめぐってー因果概念に照らしつつー」を発表したが、これは、私たちの死後非存在や誕生前非存在が私たちにどのように因果的影響を与えるか、という問題を扱ったものであり、やはり因果概念についての研究であった。さらに、台湾の台北市で行われた国際学会(The 4th Conference on Contemporary Philosophy in East Asia, National Chengchi University, Taipei, Taiwan, 11 August 2018.)にて、上記紀要論文の前段階となる口頭発表を、またポーランドのグダニスクでの人権国際会議にて「死者の人権」について口頭発表した。両者とも、死や死者という不在性が及ぼしうる因果的影響についての研究発表であった。本研究課題「因果概念の分析に基づく責任帰属の哲学的研究ー不在因果の問題を中心にー」は、タイトル自体が明示しているように、因果概念と責任概念の連関性を主題としている。その点で、「震災関連死の原因について」という論文を発表できたことは決定的に重大なことであり、当初の計画以上に研究が進展したと言える。そこにおいて、結果からの時間的距離、結果実現に要するコスト、原因行為遂行に要する必要時間、という三つのファクターに基づいて、原因指定の説得性度という程度概念を導入することで、問題の整理を行った。その結果、避難行動の弊害こそが、福島における震災関連死増加の原因として最も説得性が高い、という結論を導いた。この議論は、単著『英米哲学入門』において抽象的な形で展開したものであったが、「震災関連死の原因について」でそれを震災関連死という具体的な事象に適用したものである。私のこの議論は、単に理論的な解明というにとどまらず、将来類似の災害や事故が発生した場合に対する重大な教訓として機能するはずである。むろん、この議論は、震災関連死という痛恨の結末を招いてしまった「責任」の解明に直接資するものでもある。
哺乳動物精子形成細胞の分化と死の調節機構の解析

哺乳動物の精子形成細胞は、精子へ分化する一方、その7割以上が成熟前に死んでしまう。この研究では、精子形成細胞の分化と死の調節機構を、精巣内体細胞のひとつであるセルトリ細胞との相互作用に注目して解析した。研究代表者らが開発したラット精巣細胞の初代培養系では、精子形成細胞の分化とアポトーシスによる死が再現される。アポトーシスを起こした精子形成細胞では、それまで細胞膜二重層の内側層に局在していたフォスファチジルセリン(PS)が外側層に移行し、それが目印となってセルトリ細胞に貧食されることがわかった。PSだけでなくフォスファチジルエタノールアミンの細胞表層への露出も観察されたことより、アポトーシスに伴って精子形成細胞の細胞膜リン脂質の非対称的分布が失われるものと思われる。分画した精子形成細胞を貧食反応に用いたところ、1n、2n、4nいずれの染色体倍数性を持つ細胞もほぼ同程度に貧食され、どの反応でもPSがマーカーとなっていた。さらに、セルトリ細胞表層に存在すると予想されるPS受容体を同定するために、PS結合性が知られるSR-BIのcDNAをセルトリ細胞のライブラリーからローン化した。現在このSR-BIの機能を解析中である。精子形成細胞の分化にはセルトリ細胞との接触が必要である。そこで、両細胞の接着アッセイ法を確立して、精子形細胞に成存在すると予想される細胞接着因子cDNAのクローニングを試みた。精子形成細胞のcDNAライブラリーを接着活性のないJurkat細胞に導入し、接着性を獲得した細胞を選別した。それらの細胞からcDNAを回収し、再度接着アッセイを行って、jurkat細胞に細胞接着性を賦与するクローンをひとつ同定した。得られたcDNAは精細胞に存在する既知のタンパク質をコードしており、現在その機能を解析中である。
iPS細胞由来間葉系幹細胞を用いた広域顎骨組織欠損再生に向けた基礎的研究

申請者らはすでに、口腔軟組織由来iPS細胞の樹立を終え、iPS細胞由来の間葉系前駆(様)細胞(iPSMSLC)への誘導も成功した。本申請では、iPS細胞からiPSMSLCのさらなる樹立効率を高める培養法を見出すとともに、iPSMSLCの安全性をゲノム異常と造腫瘍性とを関連させて明らかにする。理化学研究所バイオリソースセンターより譲渡された皮膚由来iPS細胞(409B2)を使用した。作製したiPSMSLCから骨芽細胞へと分化させる条件を探索した。骨分化培地を用い、21日間培養し、リアルタイムPCR法とアリザリンレッド染色によって骨芽細胞分化能を評価した。またiPSMSLCから分化誘導した細胞はReal-time PCRにおいて、コントロール群と比較して、BMP-2添加群では、ALPは1、3週目で、COL1-A1は1週目で最も高かった、Runx2、OCNでは上記マーカーと異なる発現挙動を示した。BMP-2添加群のALP活性では2週目で最も高い発現を示し、3週目では発現が低下し、OCNでは3週目で高い発現を示した。フローサイトメトリーの結果、iPSMSLCはMSC同様表面マーカーをもった細胞であり、未分化の細胞が極めて少ないことが明らかとなった。さらにiPSMSLCの骨芽細胞様細胞への分化が確認できた。フローサイトメトリーの結果、作製したiPSMSLCはMSC同様表面マーカーをもった細胞であり、未分化の細胞が極めて少ないことが明らかとなった。さらにiPSMSLCの骨芽細胞様細胞への分化が確認できたから。他のフィーダーフリー培養法によってiPS細胞からiPSMSLCのさらなる樹立効率を高める培養法を見出す。申請者らはすでに、口腔軟組織由来iPS細胞の樹立を終え、iPS細胞由来の間葉系前駆(様)細胞への誘導も成功した。本申請では、iPS細胞からiPSMSLCのさらなる樹立効率を高める培養法を見出すとともに、iPSMSLCの安全性をゲノム異常と造腫瘍性と関連させて明らかにする。4継代後、細胞形態は、線維芽細胞様に変化した。Flow cytometry法にて、間葉系幹細胞のマーカーであるCD73、CD29、CD44、CD90の陽性、造血幹細胞のマーカーであるCD34、CD45、および未分化マーカーであるTRA1-60、SSEA4は陰性であった。また、デジタルPCR法によって、Lin-28の発現は認められなかった。皮膚由来iPS細胞から作製した間葉系幹細胞はFlow cytometry法にて、間葉系幹細胞のマーカーであるCD73、CD29、CD44、CD90の陽性、造血幹細胞のマーカーであるCD34、CD45、および未分化マーカーであるTRA1-60、SSEA4は陰性であった。このことより、本作製方法を用いて皮膚由来iPS細胞から間葉系幹細胞を作製することが可能であるから。作製したiPS由来間葉系幹細胞から骨芽細胞へと分化させる条件を探索する。骨分化培地を用い、21日間培養し、リアルタイムPCR法とアリザリンレッド染色によって骨芽細胞分化能を評価する。iPSでの培養期間が短く、間葉系幹細胞を作製後の培養期間が長かったため。iPS細胞の培養液ならびに間葉系幹細胞マーカーの購入に使用する。動物実験に関わる費用が少なく、国際学会への参加もなかったことから未使用額が多かった。
EGF刺激にともなうリポコルチンの分子架橋反応とリン酸化との関連性の研究

リポコルチンIを多量に含むことが判明しているヒト扁平上皮癌細胞株A431細胞をEGFで刺激すると、架橋反応によって生じると考えられる74KDaのリポコルチンI2量体と、加水分解反応の結果と考えられる34KDaのリポコルチンIが、EGF刺激の強さに比例して出現するのが観察される。われわれはさらに、in vitroで精製リポコルチンIをトランスグルタミナ-ゼによって架橋する際に、酸性リン脂質を加えると架橋反応が著しく促進することを見出した。この条件下では、基質リポコルチンIは加えた酸性リン脂質の膜上に結合しており、膜結合性のリポコルチンIがたいへん架橋反応を受けやすいものと解釈された。リポコルチンIの膜への結合部位は分子のC末端側ドメインに存在している。したがって、多数のリポコルチンIが膜に結合する場合、これらの分子はC末端部分を膜側に結合させ、N末端測ドメインを細胞質側に向けた、たいへんよく揃った配向をとるものと考えられる。この状態が細胞質側に存在するトランスグルタミナ-ゼによる架橋反応によってたいへん都合のよい条件なのであろう。修飾を受けたリポコルチンIのCa^<2+>感受性はきわめて高く、刺激後細胞内Ca^<2+>濃度の上昇の極期をすぎて除々に低下していっても、なお細胞膜への結合活性を持続し、架橋リポコルチンIの場合は特に刺激の結果起こったこうした変化を、細胞骨格蛋白質の組識状態の変化へ伝達していく可能性があると考えられた。さらに愛知県がんセンタ-にて研究を継続する予定である。
食品成分が腸管粘膜恒常性IgA誘導に及ぼす影響の解析

感染防御には人体の外界との最大の接触面である腸管粘膜における免疫系(腸管免疫系)が重要である。腸管免疫系は全身免疫系とは役割、作動機序が大きく異なり、感染に関わらず常に大量分泌される恒常性イムノグロブリンA(IgA)が特徴的であるが、産生や感染防御の機序など未解明な部分が多い。申請者は、食品の性質が恒常性IgAの産生量に強く影響することを見出しており、この知見をもとに、食品成分が恒常性IgA産生に及ぼす影響を検討し、作用機序を明らかとする。
三叉神経中脳路核一次感覚ニューロンにおいて機能モードを切換える入力系の探索

顎運動制御において中心的役割を担う三叉神経中脳路核ニューロンは、中枢神経内に存在し豊富なシナプス入力を受けるため、(1)末梢感覚情報を忠実に中継する一次感覚ニューロンモード、(2)顎運動中枢パタン生成器からのシナプス入力を三叉神経運動核へ伝達する介在ニューロンモードという複数の機能モードを発揮することが想定されているが(Saito et al., 2006)、過分極活性化型カチオンチャネル(hチャネル)の活性化すると、グルタミン酸作動性入力が無効化され、一次感覚ニューロンモードへ切り換わることが示唆された。受容体や受容休チャネルの反復刺激によりその反応性が徐々に低下する活性化依存的下方制御(usc-dependent downregulation、ランダウン)は様々な機構で生じる。三叉神経中脳路核一次感覚ニューロン(MTN-PSN)上にシナプス下性及びシナプス外性に数多く発現しているγアミノ酪酸A型受容体(GABA_AR)は、AMPA型グルタミン酸受容体等とは異なり、早い活性化依存的下方制御を示さないと信じられてきた。しかし我々は、MTN-PSN上のGABA_ARが早い活性化依存的下方制御を示すことを報告した。ラット脳幹スライス標本上のMTN-PSNに対し、GABA_AR作動薬であるムシモールの溶液を2分毎にパフ投与し、5分間のムシモール灌流投与前/中/後の、パフに対する膜電位及び膜電流応答をそれぞれホールセル電流固定法及び電位固定法で記録した。ムシモール灌流投与により、パフに対する応答はほぼ完全に消失したが、15分間のウォッシュアウトにより、灌流投与前の振幅の30%前後まで回復した。しかし、蛋白キナーゼC(PKC)阻害薬であるケレリスリン及びカルシウムキレータ存在下では、ウォッシュアウトにより灌流投与前の振幅とほぼ同じレベルまで回復した。ケレリスリンあるいはカルシウムキレータのいずれか一方のみが存在する場合は、灌流投与前の振幅の4060%まで回復した。小胞輸送を阻害するフォスファチジルイノシトール3キナーゼ(PI3K)阻害剤ワルトマンニン存在下では、2分毎のパフ投与による応答のランダウンが有意に促進された。これらの所見から、MTN-PSNにおいて観察されるGABA_A応答のランダウンが、GABA_AR分子の活性化依存的な内在化によるものであり、その内在化は細胞内カルシウムイオンのキレートとPKCの抑制により阻害され、PI3Kの抑制により促進されることが明らかとなった。三叉神経中脳路核一次感覚ニューロン(MTNn)は、過分極時には末梢感覚受容器由来のインパルスを中継し中枢枝へ送る一次感覚ニューロンモード(PSN-M)、脱分極時には細胞体へのシナプス入力により生じるスパイクを中枢枝へ送る介在ニューロンモード(IN-M)という二種の機能モードを取り得る可能性が提唱されており、IN-M時には、細胞体に発現しているAMPA型グルタミン酸受容体チャネル電流(I_<AMPA>)が重要な役割を果たすと考えられる。しかし、末梢感覚情報を忠実に伝達するPSNとして機能する際には、シナプス入力による撹乱を排除する必要がある。従って、過分極状態でのPSN-M時には、AMPA入力が無効化されている可能性がある。MTNnには、過分極により活性化されるhチャネル電流(I_h)が極めて豊富に発現していることから、I_<AMPA>がI_hによりどの様に修飾されるかについて検討した。保持電位を過分極させるに伴い内向きのI_<AMPA>は増加したが、-80mVより過分極側ではI_<AMPA>の内向き成分は減少に転じ、内向き成分の減衰相に続く外向き成分が出現した。8-Br-cAMPを灌流投与しI_hを活性化しても同様の変化がみられた。Cs^+を灌流投与しI_hを抑制すると、I_<Glu>の内向き成分は増加し、その減衰相に続く外向き成分は消失した。従って、I_<Glu>はI_hの振幅に対して負の依存性を持つことが確認された。静止膜電位を基線電位とする電流固定下でAMPAをパフ投与すると、高頻度バースト発火が生じたが、8-Br-cAMP灌流中はバーストが抑制された。その後、Cs^+を投与するとバーストが回復した。従って、I_hの活性化がI_<AMPA>を介する興奮性シナプス入力を強力に無効化していることが強く示唆された。これらの結果から、MTNnではI_hによりI_<AMPA>が抑制されることで、PSN-Mを維持している可能性が示された。

三叉神経中脳路核一次感覚ニューロン(MTNn)は、過分極時には末梢感覚受容器由来のインパルスを中継し中枢枝へ送る一次感覚ニューロンモード、脱分極時には細胞体へのシナプス入力により生じるスパイクを中枢枝へ送る介在ニューロンモードという二種の機能モードを取り得る可能性が提唱されており、後者では細胞体に発現しているAMPA型グルタミン酸受容体チャネル(AMPARCh)が重要な役割を果たすと考えられる。MTNnにおいて、膜の過分極や8-Br-cAMPの投与によってhチャネル(hCh)電流を活性化させると、その程度に応じてAMPARChを介する興奮性シナプス入力が無効化される可能性を前年度までに示した。これに加え、8-Br-cGMPの投与によって漏洩K^+電流(主にTASK1電流)を活性化しても同様のAMPA電流抑制が生じ、また、細胞外灌流液のK^+濃度を上げてh電流の反転電位を脱分極側へシフトさせると、通常の細胞外灌流液中ではAMPA電流の抑制効果がほぼ消失した-40mV付近においても、明らかなAMPA電流の抑制が認められることを見出した。当研究室では以前に、MTNnの細胞膜微絨毛様突起部において、hChとNa^+/K^+ポンプがNa^+マイクロドメイン(NaMD)を介して機能協関していることを報告しており(Kang et al., J.Neurosci., 2004)、同様にAMPARChもhChとNaMDを共有している可能性が想定される。その場合、基線電位においてh電流が持続的に活性化された状態では、基線電流にはh電流が含まれており、グルタミン酸(またはAMPA)の結合によりAMPARChが開口し内向きNa^+電流が生じると、NaMD内のNa^+濃度は急激に上昇し、その結果h電流の反転電位は過分極側へシフトして駆動電位が小さくなることで基線電流を形成していた内向きh電流は減少し、その結果、内向きAMPA電流はh電流の減少分だけ外向きへ押し戻され、見掛け上のAMPA竜流が減少すると考えられる。実際、MTNnの微絨毛様突起部には、グルタミン酸作動性興奮性シナプスとみられる非対称性シナプスが電子顕微鏡的に観察されている。以上のことから、MTNnの微絨毛様突起部では、膜の過分極やPKA活性化を生じる入力系によってh電流が活性化されると、NaMDを介してAMPA電流が抑制され、興奮性シナプス入力が減弱することが示唆された。
アニリンから有用インドールの一段階自在合成

トリフルオロメタンスルホン酸無水物をケテンジチオアセタールモノオキシドに作用させ、対応するスルホニウム塩を発生させる。これをアニリンで捕捉してインドール骨格を構築する手法の開発を行った。昨年度までの研究においてインドール骨格とは別の含窒素環状化合物が得られることを見いだしていた。アニリンがケテンジチオアセタールモノオキシドの炭素ー炭素二重結合に対して付加し、その後硫黄原子が転位することにより生じたチオイミデートであることをX線結晶構造解析により明らかにした。得られたチオイミデートは有用な合成中間体であり、二種類の分子内環化により、種々のインドール誘導体へ変換可能であった。チオイミデート形成にはフローマイクロリアクターの使用が有効であり、既存のバッチリアクターを用いても反応を再現することはできなかった。このようにフローマイクロリアクターを用いたチオイミデートの形成と続く分子内環化により、アニリンをインドール誘導体へ導く手法を確立した。現在論文投稿準備中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。反応条件を精査していたところ、インドール骨格とは別の含窒素環状化合物が得られることを偶然見出した。この予期せぬ生成物は単純な生成物ではなく、現在この環状化合物の構造は不明である。X線結晶構造解析を鋭意行っており明確な答えを示すべく尽力している。なお、インドール骨格の構築に際しては、フローマイクロリアクターの利用が有効であることを予備的に認めている。不安定中間体の発生と反応に関与する反応温度、滞留時間(反応時間)および反応溶媒を重点的に検討して効率向上を図っている。またケテンジチオアセタールモノオキシドの代わりにビニルスルホキシドを利用しても反応がうまくいくことを確認しており、より一般性の高い反応に仕上がりつつある。もうひとつの新たな展開として、アリールスルホキシドのプメラー型芳香環スルファニル化も発見した。アリールメチルスルホキシドとアリールメチルスルフィドの混合物に対してトリフルオロメチルスルホン酸無水物を作用させると、活性化されたアリールスルホキシドのパラ位にスルフィドが求核攻撃し、対応するpー(アリールスルファニル)アリールメチルスルフィドが得られた。これは付加型プメラー反応の一種であるが、求核剤としてスルフィドを用いた例は初めてであり、芳香環にC-S結合を導入する新たな手法である。インドールとは異なる骨格の生成物が予期せず得られているが、研究の方向性は概ね申請のとおりである。また新たにアリールスルホキシドのプメラー型芳香環スルファニル化も発見しており、予想外の広がりを見せている。インドールとは異なる骨格の生成物の構造決定を急ぎたい。同時に、インドール構築法の確立にも尽力し、その応用展開を図りたい。具体的には、C型肝炎ウイルス増殖抑制作用を有するインドール誘導体の短行程超高効率合成、ならびに、蛍光性ビフェニレン縮環インドール誘導体のライブラリ構築を目指す。またアリールスルホキシドのプメラー型芳香環スルファニル化の有用性も明確にする予定である。
光電気化学反応を利用したマルチカラ-画像形成

半導体薄膜電極上での光電気化学反応とミセル電解法とを組み合わせた、新規な有機薄膜形成法の開発に成功した。本研究成果は、高度情報化社会において必要とされる精細で鮮明なフルカラ-表示デバイスの開発に大きく貢献するものと考えられる。本手法の最大の特徴は光マスクや光ビ-ムによる位置選択的な微細で任意の形のパタ-ニングが可能な点にある。また、ミセル電解法と同様に使用可能な有機顔料の種類に制約がなく、例えばフタロシアニンなどの高耐光性の有機顔料を用いて任意の色彩のマルチカラ-画像を形成できる。このような特徴を活用して、可視領域で透明なバンド幅の広い半導体薄膜上に赤(R)、緑(G)、青(B)の3色の有機顔料をスポット状に作製し、液晶のスイッチング機能と組み合わせることによりカラ-ディスプレイへの応用が考えられる。n型半導体として、バンド幅が広く(3eV以上)、可視領域で透明なTiO_2やZnOを用いた。各種方法(真空蒸着、電子ビ-ム、スプレ-パイロリシス、ゾル-ゲル法)によってこれらの半導体薄膜をITO上に作製し、ポテンショスタットを用いて適当な電位への加電圧のもとで紫外線照射を行なうことにより、光照射領域のみに有機顔料薄膜が形成されることを確認した。半導体薄膜の作製条件を検討することにより、1mWcm^<-2>以下の微弱な光照射下においても容易に画像形成が可能なことを見いだした。更に、ZnOを用いた場合には導電性基板としてのITOを必要とせず、またポテンショスタットによる加電圧も不要であることが判明した。すなわち、ガラス上に作製したZnO薄膜を顔料分散溶液と接触させ、裏面から光照射するだけで画像の作製が可能であった。この系では、半導体電極上の光照射部において酸化反応が、暗部においては還元反応が同時進行しているものと推測される。
運動手指の高速トラッキングに向けた装着型マーカーの研究

本研究の目的は,広範囲を動き回る人間の手指の状態を高速に,特に低レイテンシで画像計測するための,手指へのアクセサリ等による装着型マーカーの実現であり,プロジェクションマッピングを含む人間の作業支援や動作改善,機械との協調動作等の応用を意識したものである.特に本年度は腕輪・指輪型マーカーに着目し,その基礎検討を行った.人間の手指に取り付けるマーカーに向けて,長期間の装着が苦にならないものとして腕輪・指輪などとして成立しているリングに着目した.過剰な凹凸形状は装着性や画像処理による姿勢推定の弊害になりやすいため,なるべく平面に近い構造を有する立体形状として,2つの斜面から成る立体形状を選択した.また,高速画像処理における低S/N比を解決する手段である同軸照明と再帰反射の特性を考慮し,適切な斜面の傾斜角度をシミュレーションに基づき決定した.また,1ms以下での高速姿勢推定を目指し,画像処理のしやすいドットマーカーをリング立体形状に埋め込む適切な個数も検討した.リングマーカーとしての立体形状の設計論だけでなく,画像処理アルゴリズムとしても対象表面上の法線方向と再帰反射特性を考慮した姿勢推定手法を実装した.シミュレーション及び3Dプリントによる実機における腕輪形状に対しても十分な精度の姿勢推定が実現できることが確認できた.これらの基礎検討は人間に向けた装着性の高い立体形状,高速カメラに向けた検出しやすい再帰性反射特性,1ms以下でのソフトウェア処理に向けたドットマーカー,姿勢推定におけるPnP問題といった諸々の問題に対する適切な折衷解の一つを導き出したと言える.再帰性反射をシミュレーション上で再現して検討が進められたことと,3Dプリントを利用して造形した物体で同様の姿勢推定に関する性能が確認できたことから,実装面におけるマーカー開発研究の下地が整いつつある.また三次元スキャナを導入したことにより,リング形状と比較して既知の三次元形状データとして扱いにくかった爪形状についても検討が進めることができている.サーベイについても,指輪型マーカーを含めたジェスチャー認識に関する関連研究の調査が進展した.高速光軸制御に基づく継続的高解像度画像計測の考え方に依拠した,細かなテクスチャのある装着型マーカーの進歩性が,十分にあることが確認できている.以上を総合的に踏まえ,現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると言える.腕輪・指輪型のマーカーを高度化していく予定である.実際の1msでのリアルタイム高速姿勢推定を実装し,高速性及び遮蔽頑健性についてマーカーの配置問題や形状の更なる最適化問題も踏まえて検討していく.3Dプリントにより造形した腕輪・指輪構造を実際の人体に上手く装着する方法(リング形状の分割等)も模索する.また,爪型マーカーに関してもリング形状マーカーと同様に,シミュレーション及び3Dプリントによる実形状ベースでの検討を進めていく予定である.リング形状と比較して異なる人・指で異なる爪形状を有していることを積極的に利用した画像計測・姿勢推定などの手法を開拓していく.そして手の状態自体の計測についても,複数のマーカー連携に基づく推定可能性を模索する.特に既製品であるLeap Motion等によるジェスチャー認識と実機ベースで性能を比較しながら検討を深めていく予定である.本研究の目的は,広範囲を動き回る人間の手指の状態を高速に,特に低レイテンシで画像計測するための,手指へのアクセサリ等による装着型マーカーの実現であり,プロジェクションマッピングを含む人間の作業支援や動作改善,機械との協調動作等の応用を意識したものである.特に本年度は腕輪・指輪型マーカーに着目し,その基礎検討を行った.人間の手指に取り付けるマーカーに向けて,長期間の装着が苦にならないものとして腕輪・指輪などとして成立しているリングに着目した.過剰な凹凸形状は装着性や画像処理による姿勢推定の弊害になりやすいため,なるべく平面に近い構造を有する立体形状として,2つの斜面から成る立体形状を選択した.また,高速画像処理における低S/N比を解決する手段である同軸照明と再帰反射の特性を考慮し,適切な斜面の傾斜角度をシミュレーションに基づき決定した.また,1ms以下での高速姿勢推定を目指し,画像処理のしやすいドットマーカーをリング立体形状に埋め込む適切な個数も検討した.リングマーカーとしての立体形状の設計論だけでなく,画像処理アルゴリズムとしても対象表面上の法線方向と再帰反射特性を考慮した姿勢推定手法を実装した.シミュレーション及び3Dプリントによる実機における腕輪形状に対しても十分な精度の姿勢推定が実現できることが確認できた.これらの基礎検討は人間に向けた装着性の高い立体形状,高速カメラに向けた検出しやすい再帰性反射特性,1ms以下でのソフトウェア処理に向けたドットマーカー,姿勢推定におけるPnP問題といった諸々の問題に対する適切な折衷解の一つを導き出したと言える.再帰性反射をシミュレーション上で再現して検討が進められたことと,3Dプリントを利用して造形した物体で同様の姿勢推定に関する性能が確認できたことから,実装面におけるマーカー開発研究の下地が整いつつある.また三次元スキャナを導入したことにより,リング形状と比較して既知の三次元形状データとして扱いにくかった爪形状についても検討が進めることができている.サーベイについても,指輪型マーカーを含めたジェスチャー認識に関する関連研究の調査が進展した.高速光軸制御に基づく継続的高解像度画像計測の考え方に依拠した,細かなテクスチャのある装着型マーカーの進歩性が,十分にあることが確認できている.以上を総合的に踏まえ,現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると言える.腕輪・指輪型のマーカーを高度化していく予定である.実際の1msでのリアルタイム高速姿勢推定を実装し,高速性及び遮蔽頑健性についてマーカーの配置問題や形状の更なる最適化問題も踏まえて検討していく.

3Dプリントにより造形した腕輪・指輪構造を実際の人体に上手く装着する方法(リング形状の分割等)も模索する.また,爪型マーカーに関してもリング形状マーカーと同様に,シミュレーション及び3Dプリントによる実形状ベースでの検討を進めていく予定である.リング形状と比較して異なる人・指で異なる爪形状を有していることを積極的に利用した画像計測・姿勢推定などの手法を開拓していく.そして手の状態自体の計測についても,複数のマーカー連携に基づく推定可能性を模索する.特に既製品であるLeap Motion等によるジェスチャー認識と実機ベースで性能を比較しながら検討を深めていく予定である.研究室の既存の高速カメラである程度研究遂行が実現できそうであったため,当初購入を検討していた高額な高速高解像度カメラの購入を取りやめた.また,腕輪・指輪型マーカーだけでなく爪型マーカーに関する研究を促進させるために,高速高解像度カメラ用であった費用を三次元スキャナに充てた.この三次元スキャナの方が高速高解像度カメラよりも低価格であったことと,試作用の3Dプリントの費用が想定よりも安かったことにより,次年度使用額が生じたこととなる.使用計画としては既存のジェスチャー認識装置との差別化を明確にするため,それらの機器の購入や,3Dプリントを用いた試作検討用費用の拡大,そして学会出張を含む関連研究調査に充てる予定である.
メチロトローフの増殖に希土類元素は必須か?

メチロトローフ細菌Methylobacterium sp.MAFF211642のメタノール脱水素酵素(MDH)がメタノール含有培地に30μM Laを添加するとMDH活性が著しく上昇することを見い出し,LaによりMDHが誘導されることを認めた。このLa添加によるMDH活性の誘導はMethylobacterium属細菌に普遍的に認められた。また,メタノール酸化能力を有していることが指摘されているBradyrhizobium属細菌であるBradyrhizobium sp.MAFF211645のMDHがCeにより誘導されることを認めた。LaやCeはメチロトローフ細菌のMDHを誘導することを明らかにした。La及びCeにより誘導された両MDHの分子構造はともにホモ二量体で、従前より研究されてきたMethylobacterium属細菌のMDHの構造(ヘテロ四量体)と異なっていた。さらにMethylobacterium属細菌のLa誘導MDHがxoxF遺伝子の発現産物であること,Bradyrhizobium sp.MAFF211645のMDHがxoxF遺伝子と同義語であるmxaF"遺伝子産物であることを実証し,mxaF遺伝子産物であるCa依存性MDHと異なった遺伝子によりコードされていることを明らかにした。La誘導MDHに関するこれらの知見は生理生化学的,分子生物学的にもっとも研究が進んでいるM.extorquens AM1株においても認められ,LaやCeが細菌の休眠遺伝子を覚醒させる作用があることを指摘した。高度工業製品に広く使用されているEuやSm存在下でコロニー径が大きくなる細菌として通性メチロトローフであるMethylobacteriumsp.EU-1が単離された。本菌株はメタノール含有培地ではSmのみに増殖促進を示す。本研究ではEuやSmの増殖促進効果の普遍性を調べるために,M.zatmanii NBRC15845, M.fujisawaense NBRC15843, M.radiotolerans NBRC15690及びM.mesophilicumNBRC15688を用いて,希土類元素とメタノールによる増殖促進効果を検討した。M.zatmaniiではM.fujisawaenseと異なった挙動を示した。また,M.radiotoleransはM.fujisawaenseとほぼ同様の増殖挙動を示した。M.mesophilicumは増殖が不良であった。以上の結果から,EU-1株で認められた現象は必ずしも普遍的なものではなく,菌株に特有の性質であることが分かった。次に,これらの菌株のメタノール脱水素酵素活性を調べた。その結果,M.fujisawaenseではメタノール単独添加では活性はコントロールとほぼ同程度であったが,LaやCeを添加するとメタノールの有無にかかわらず活性が数倍上昇した。この結果は本菌株のメタノール脱水素酵素はLa(Ce)により誘導合成している可能性が示唆された。一方,M. zatmaniiではメタノール存在下ではLaやCeを添加しても活性の上昇は認められなかったが,メタノール非存在下ではLaやCeの添加により著しく活性が上昇することが判明した。La(Ce)添加時および非添加時に発現したメタノール脱水素酵素のN-末端アミノ酸配列の解析結果から,両酵素はそれぞれ異なる遺伝子から発現していることが判明し,La(Ce)添加時はmxaF'伝子の,また非添加時はmxaF遺伝子の産物であることが明らかとなった。メチロトローフであるメチロバクテリウム属とブラディリゾビウム属のメタノール脱水素酵素と希土類元素との関わりを明らかにするために,特にランタンあるいはセリウムとメタノール脱水素酵素との関わりについて研究を進めた。両属の細菌細胞からメタノール脱水素酵素を電気泳動的に単一にまで精製し,その特徴を検討した。メチロバクテリウム属については,ランタン存在下で発現する酵素(ランタン酵素)とカルシウム存在下で発現する酵素(カルシウム酵素)のN-末端アミノ酸配列が異なっていることがわかった。

また,ランタン酵素遺伝子がカルシウム酵素遺伝子のホモログであることを明らかにするとともに,ランタン酵素およびカルシウム酵素の分子構造がそれぞれホモ二量体およびヘテロ四量体であることを認めた。さらに,ランタンがカルシウム酵素の生成を,またカルシウムがランタン酵素の生成をそれぞれ抑制することを明らかにした。すなわち,ランタンが休眠遺伝子(ランタン酵素遺伝子)を発現させるとともにカルシウム酵素遺伝子の発現を抑制することを示している。これらの研究成果は,ランタンが転写レベルで酵素生成の調節機能を発揮している可能性を示しており,生体に及ぼすランタンの影響を研究するうえで貴重な情報を提供したものといえよう。一方,セリウム存在下でブラディリゾビウム属細菌が発現するセリウム酵素もホモ二量体酵素で,その遺伝子配列からカルシウム酵素遺伝子のホモログと推定された。今後,分子遺伝学的およびゲノム生物学的にもっとも研究の進んでいるメチロバクテリウムエクストルクエンスおよびブラディリゾビウムジャポニクムを用いて,メチロトローフ細菌のメタノール脱水素酵素とランタンあるいはセリウムとの関わりについて,タンパク質化学的および分子遺伝学的に詳細な検討を加える予定である。本年度は,生理生化学的,分子遺伝学的に最も研究の進んでおり,全ゲノムDNA配列が決定されているMethylobacterium extorquens AM1株を用いて希土類元素との関わりについて研究を進めた。メタノール培地に各種希土類元素を添加しても本菌株の増殖は促進されなかったが,Laの添加によりメタノール脱水素酵素(La-MDH)活性が上昇した。Caの添加ではメタノール脱水素酵素(Ca-MDH)活性の上昇は認められなかった。メタノール及びLaあるいはCa存在下で培養した菌体の粗酵素液を出発物質として,La-MDH及びCa-MDHをPD-10,HiTrap SP Sepharose HP及びHPLCを用いるMonoSにて精製した。La-MDH精製標品はSDS-PAGEにて約60kDaの単一バンドとして検出された。一方,Ca-LDHは約60kDaと約10kDaの2本のバンドとして検出された。未変性酵素の分子量はゲル濾過クロマトグラフィーにより,La-MDH及びCa-MDHはそれぞれ120kDa及び119kDaと推定された。これらの結果から,La-MDH及びCa-MDHの分子構造はそれぞれホモ二量体及びヘテロ四量体と推定された。さらに,La-MDHの60kDaサブユニットのN-末端アミノ酸配列はNESVLKGVANPAEQVLQTVDと決定され,xoxF遺伝子産物の想定N-末端アミノ酸配列のシグナルペプチド以後の配列と完全に一致した。この結果はLa添加によりM.extorquens AM1株のxoxF遺伝子が転写発現したことを示している。一方,Ca-MDHの60kDaサブユニットのN-末端アミノ酸配列はNDKLVELSKSDDNWVLPGKNと決定され,AM1株のmaxF遺伝子産物のシグナルペプチド領域を除いたアミノ酸配列と95%の一致をみた。