hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツの“あがり"と体液セロトニン代謝系との関連について

セロトニンは,体内ではトリプトファンから代謝されて,5-ヒドロキシトリプタミンを経て生成され,5-ヒドロキシインドール酢酸へと,代謝されて尿中に排出される.そこで尿中のセロトニン中間代謝産物の消長についても総合的に分析し,“あがり"との関連を追求した.セロトニンの代謝の様態を非観血的に研究するために,尿中のセロトニンの分離については,すでに1988年にイオン交換クロマトグラフィーによる分離定量をこころみたが,操作が繁雑であった.そこで、平成5年には,高速液体クロマトグラフィーを用いて分離されたサンプルをECデテクターにより測定するための条件の設定を試みた。その方法を尿中セロトニンの排出量,排出リズムならびに,ストレスのかかる,男子剣道選手の試合前後について,それぞれ測定し、試合前は試合後に比べ,試合当日は平日に比べそれぞれ有意なセロトニンの排出量の低下が認められるという結果を得たので,第42回九州体育学会において,その結果を報告した.その後,女子陸上短距離選手においても,試合前後の尿中セロトニンの代謝には,同様の傾向が観察されている.これらの結果について,J.Sports Med.への投稿を準備中である.平成6年度には,セロトニンの体内最終代謝産物である5-ヒドロキシインドール酢酸(5-HIAA)の分析に着手し,5-HIAAも試合前には試合後に比較すると,セロトニンと同様に,排出量の比は5-HTよりも大きく現れ,試合前には排出が抑制されることを認め,日本体育学会第45回大会においてその結果を報告した.STAI調査と一日セロトニンの尿中排出量との関連については,排出量が平均値と比較すると異常に低い値をしめした場合に,特性不安評点が平均値より高値を示す例を認めた.ひきつづき,セロトニンの前駆物質である5-ヒドロキシトリブタミンの分析方法を確立し,ストレスの加わる試合時のセロトニン代謝系の変化を追求する予定である.セロトニンは,体内ではトリプトファンから代謝されて,5-ヒドロキシトリプタミンを経て生成され,5-ヒドロキシインドール酢酸へと,代謝されて尿中に排出される.そこで尿中のセロトニン中間代謝産物の消長についても総合的に分析し,“あがり"との関連を追求した.セロトニンの代謝の様態を非観血的に研究するために,尿中のセロトニンの分離については,すでに1988年にイオン交換クロマトグラフィーによる分離定量をこころみたが,操作が繁雑であった.そこで、平成5年には,高速液体クロマトグラフィーを用いて分離されたサンプルをECデテクターにより測定するための条件の設定を試みた。その方法を尿中セロトニンの排出量,排出リズムならびに,ストレスのかかる,男子剣道選手の試合前後について,それぞれ測定し、試合前は試合後に比べ,試合当日は平日に比べそれぞれ有意なセロトニンの排出量の低下が認められるという結果を得たので,第42回九州体育学会において,その結果を報告した.その後,女子陸上短距離選手においても,試合前後の尿中セロトニンの代謝には,同様の傾向が観察されている.これらの結果について,J.Sports Med.への投稿を準備中である.平成6年度には,セロトニンの体内最終代謝産物である5-ヒドロキシインドール酢酸(5-HIAA)の分析に着手し,5-HIAAも試合前には試合後に比較すると,セロトニンと同様に,排出量の比は5-HTよりも大きく現れ,試合前には排出が抑制されることを認め,日本体育学会第45回大会においてその結果を報告した.STAI調査と一日セロトニンの尿中排出量との関連については,排出量が平均値と比較すると異常に低い値をしめした場合に,特性不安評点が平均値より高値を示す例を認めた.ひきつづき,セロトニンの前駆物質である5-ヒドロキシトリブタミンの分析方法を確立し,ストレスの加わる試合時のセロトニン代謝系の変化を追求する予定である.近年、スポーツマンの試合における“あがり"の問題が大きくクローズ・アツプされ、心理学的研究やカテコラミンなどの、代謝との関係が精力的に追究されているが、神経伝達物質のなかでも、大きなウエイトをしめるセロトニンの代謝との関係はほとんど追究されていない。体液中、とくに尿中にセロトニン代謝産物を分離定量することにより、連動とストレスや“あがり"との関連を解明し、“あがり"の防止の一助とする。セロトニンの代謝の様態を非観血的に研究するために、尿中のセロトニンの分離については、すでに1988年にイオン交換クロマトグラフィーによる分割定量をこころみたが、操作が繁雑であつた。そこで、平成5年には、高速液体クロマトグラフィーを用いて分離されたサンプルをECデテクターにより測定する条件の設定を試み、その方法を尿中セロトニンの排出量、排出リズムならびに、試合前後について、それぞれ測定し、平日に比べ、試合当日においては有意なセロトニンの排出量が低下するという結果を得たので、第42回九州体育学会において、その成果を報告した。平成5年度中に、5-ヒドロキシトリプタミン(5HTP)、および5-HIAAの尿中のセロトニンの主要な代謝産物の分割・定量を計画していたが、前処理において、5HTP,5-HIAAは他のフラクシヨンに抽出されるという、予期しない結果となつた。それ故に、平成6年度以降には、尿の前処理法に改良を加えるなどの対策を施して、セロトニンの代謝系についての研究を続ける予定である。また、セロトニン代謝量とSTA調査との関係から、“あがり"のトレーニング効果についても生化学的な代謝面から追究する予定である。

セロトニンは,体内ではトリプトファンから代謝されて,5-ヒドロキシトリプタミンを経て生成され,5-ヒドロキシインドール酢酸へと,代謝されて尿中に排出される.そこで,尿中のセロトニン中間代謝産物の消長についても総合的に分析し,"あがり"との関連を追究した.セロトニンの代謝の様態を非観血的に研究するために,尿中のセロトニンの分離については,すでに,1988年にイオン交換クロマトグラフィーによる分離定量をこころみたが,操作が繁雑であった.そこで,平成5年には,高速液体クロマトグラフィーを用いて分離されたサンプルをECデテクターにより測定するための条件の設定を試みた.その方法を尿中セロトニンの排出量,排出リズムならびに,ストレスのかかる,剣道の試合前後について,それぞれ測定し,試合当日には平日にくらべると,有意なセロトニンの排出量の低下が認められるという結果を得たので,第42回九州体育学会において,その結果を報告した.その後,女子陸上短距離選手においても,試合前後の尿中セロトニンの代謝には,同様の傾向が観察されている.これらの結果について,J.Sports Med.への投稿を準備中である.平成6年度には,セロトニンの体内最終代謝産物である5-ヒドロキシインドール酢酸(5-HIAA)の分析に着手し,5-HIAAも試合前には試合後に比較すると,セロトニンと同様に,排出量の比は5-HTよりも大きく現れ,試合前には排出が抑制されることを認め,日本体育学会第45回大会においてその結果を報告した.STAI調査と一日セロトニンの尿中排出量との関連については,排出量が平均値と比較すると異常に低い値をしめした場合に,特性不安評点が平均値より高値を示す例を認めた.
ピンフィン形状ヒータと磁気継手を用いた廃熱利用スターリングエンジンの開発

スターリングエンジン(以下,SEとしるす)は廃熱を熱源とする場合,化石燃料の燃焼熱を熱源とする場合に比べて,(1)低下する熱源温度に対応した熱交換器の開発と,(2)減少する図示出力の損失を抑えつつ軸出力として取り出すための機械効率の高いピストン駆動機構が必要となる.そこで,本研究では伝熱面に角柱形状のピンフィンを備えたヒータの開発を行った.ヒータの開発にあたっては,研究代表者が開発中の6気筒複動型SE(以下,既存SEとしるす)への装着を想定して設計した.さらに,ピストン駆動機構の損失低減のために既存SEのクランクシャフトの形状変更を行った.既存SEは6気筒複動形というユニークな構成により,ピストン駆動位相差が熱交換量を重視した120度となっている.既存のヒータは単純な円柱形状であったのに対して,ピンフィン形状ヒータでは,2mm角,高さ1mmの角柱形状のピンフィンが伝熱面上に約650個設けられている.これによって,伝熱面積が約30%増加している.また,伝熱面に凹凸が形成されたことにより,伝熱面上を流れる作動ガスの流れが乱される.これによって局所的な作動ガス流速が増し,熱伝達率が向上する.上記の伝熱面積拡大,熱伝達率向上により,熱効率と出力の増加が期待できる.さらに,既存SEにおいて軸振れをおこしていた組立て式クランクを再設計し,機械損失の低減を図った.性能計測は作動ガス平均圧力0.5[MPa],ヒータ加熱温度450[°C]の条件で行った.その結果,最大出力は既存SEの約210[W](1000[rpm])に対して,開発後では約240[W](1150[rpm])と増加した.また熱効率に関しても,既存SEが約7[%](800[rpm])に対して,開発後では約9[%](1000[rpm])と増加した.今後,寸法の異なるピンフィン形状との比較や,熱伝達率の定量的な評価など,詳細な検討を行う.スターリングエンジン(以下,SEとしるす)は廃熱を熱源とする場合,化石燃料の燃焼熱を熱源とする場合に比べて,(1)低下する熱源温度に対応した熱交換器の開発と,(2)減少する図示出力の損失を抑えつつ軸出力として取り出すための機械効率の高いピストン駆動機構が必要となる.そこで,本研究では伝熱面に角柱形状のピンフィンを備えたヒータの開発を行った.ヒータの開発にあたっては,研究代表者が開発中の6気筒複動型SE(以下,既存SEとしるす)への装着を想定して設計した.さらに,ピストン駆動機構の損失低減のために既存SEのクランクシャフトの形状変更を行った.既存SEは6気筒複動形というユニークな構成により,ピストン駆動位相差が熱交換量を重視した120度となっている.既存のヒータは単純な円柱形状であったのに対して,ピンフィン形状ヒータでは,2mm角,高さ1mmの角柱形状のピンフィンが伝熱面上に約650個設けられている.これによって,伝熱面積が約30%増加している.また,伝熱面に凹凸が形成されたことにより,伝熱面上を流れる作動ガスの流れが乱される.これによって局所的な作動ガス流速が増し,熱伝達率が向上する.上記の伝熱面積拡大,熱伝達率向上により,熱効率と出力の増加が期待できる.さらに,既存SEにおいて軸振れをおこしていた組立て式クランクを再設計し,機械損失の低減を図った.性能計測は作動ガス平均圧力0.5[MPa],ヒータ加熱温度450[°C]の条件で行った.その結果,最大出力は既存SEの約210[W](1000[rpm])に対して,開発後では約240[W](1150[rpm])と増加した.また熱効率に関しても,既存SEが約7[%](800[rpm])に対して,開発後では約9[%](1000[rpm])と増加した.今後,寸法の異なるピンフィン形状との比較や,熱伝達率の定量的な評価など,詳細な検討を行う.
芸術資源デジタルアーカイブの創造的活用のためのコミュニティーとエコシステムの形成

2018年度は大きく次の方向からデジタルアーカイブとその連携について研究を進めた。1)芸術資源研究センターのスタッフを中心に、VR、デジタルアーカイブ・システムの構築、その人工知能A.I.の活用、資料のデジタル撮影のための機材・環境整備、旧式化したメディア資料の再生・コピー、インタビューの映像アーカイブの校正・保存・編集についてのノウハウを蓄積した。デジタル・アーカイブの資料生成のためには、異なる物理的媒体をデジタル情報に変換する必要がある。その時、何をどこまで再現可能で、どのように作業プロセスを組めば効率的で、色彩・質感なども後世に伝えるデジタル・データを残せるだろうか。そした課題について、障がい者が描いた絵画のデジタル化、メディア・パフォーマンスの再演のためのアーカイブ、90年代の美術家による共有空間の活用の歴史に関する資料調査と聞き取りを通して、試行錯誤を繰り返して研究を進めた。2)アーカイブに関するシンポジウムや座談会などへの参加を通して、実践活動から生まれたアーカイブについての方法や課題について公表し、美術館や他館との意見交換や課題の共有を進めることができた。大阪市立中之島美術館の担当者とは白髪一雄のアーカイブに関する議論を深め、森美術館では資料展の共同企画が実現し、研究成果の公表の機会と、芸術資源のアーカイブへの社会的な関心を高めることができた。3)上記2点に関しては、当初の予定より大きな成果をあげることが出来たが、デジタルアーカイブ・システムを使った、京都市立芸術大学学内の資料整理のためのシステム構築については十分に作業を進めることができなかった。2019年度の課題としたい。デジタル資料をアーカイブ化するための環境整備とそれらを用いたアーカイブ化作業については大きく進展し、ノウハウを蓄積することができた。さらに近年、日本各地でもメディア・アートの保存・修復やアーカイブをテーマにした展示などが行われ、意見交換やセミナーを受けることができた。山口情報芸術センターや水戸芸術館や京都大学でのタイムベースト・メディア・アートの修復・保存に関するシンポジウムを聴講し、交流を深めるとともに、多摩美術大学アートアーカイブセンターの創設記念シンポジウムに参加して、研究連携の可能性を広げた。またIAMASや慶應義塾大学アート・センターとの課題の共有も深めている。また海外調査としてシチリアのパレルモで行われたマニフェスタ12の視察は、国外の現代美術活動とアーカイブの課題について知見を得た。この展覧会では、OMAによって都市の記憶の文化・生物学的生態系のアトラスを基盤に、歴史的な空間に不足しているアーカイブを補う形での展示プランが練り上げられた。中心の古い劇場はミーティング・ポイントとして使われ、そこにはアフリカの美術家による図書館が設けられ、移民の歴史アーカイブが仮設された。さらには植物園を通した植物アーカイブの可能性、特に情報環境を支える状況をいかに記録できるかに関する視点も見られる。特に無人機管理のための米国海軍基地設立への反対運動の報道や写真記録をアーカイブ化したタニア・ブルゲラは、デジタルネットワークがグローバルな軍事展開と結びついていることへの抵抗としてアーカイブを活用しており、本課題がテーマとしているデジタルアーカイブのインフラも含めた現代の状況への批評的視座をもたらすもので意義があった。現代アートによるデジタルアーカイブへの反省的な視点も踏まえた上で、今後のデジタルアーカイブの可能性についての研究を深めていく。学内でのデジタルアーカイブを活用した連携とエコシステムの構築のために、京都市立芸大学の移転に向けて、学生参加の写真のアーカイブによって大学キャンパスの記録を残すプロジェクトを実験的に行う。このプロジェクトは1980年代の移転時に写真家井上隆雄氏が、移転前に撮影した写真やネガのアーカイブ作業と対比されるものである。40年の期間の間に写真を用いた記録とそのアーカイブ化の方法は、デジタル技術の進展によってどのように変化しただろうか。こうした課題を実践プロジェクトの形で推進する中で、分散型で参加型のデータベースを模索していく。その技術的課題を具体的に解決し、学生の参加度を高めながら、芸術資源のデジタルアーカイブにまつわる問題や知見を蓄積する。デジタルアーカイブは中央のサーバーでデジタル資料を集中管理することが効率的であることから中央集中化しがちである。しかしその運営コストの肥大化を防ぐためには、脱中心的なシステムを構築する必要がある。そのとき、ピア・ツー・ピアやブロックチェーンの技術的な展開は、今後のデジタルアーカイブの方向性にとって重要な動向である。専門家からの知見も踏まえながら、理論的・技術的課題を整理し、脱中心的なシステムの構築の可能性も視野に入れて研究を進めていく。本研究課題は、京都市立芸術大学の芸術資源研究センターを母体に、アーカイブの将来像について専門家が連携して研究と実践が行える場を構築することにある。2018年度は、デジタルアーカイブ・システムを試運転するための環境整備に注力した。オープンスペースを活用してディスカッションをするための設備を整えるとともに、デジタル資料の撮影のための機材を整備した。さらにデジタルアーカイブのソフトウェアAtoMを試運転した。ここでは、過去の研究会の動画を整理してデータベースに登録するとともに、タグ付けやメタデータの入力を行った。あわせて1980年代に発刊されたカタログや、一部のアーティストのポートフォリオをスキャンして、それら美術資料の一部をデジタルアーカイブに登録する作業を進めた。AtoMへの情報の登録に際して、専門知識のない教育補助の学生に依頼したが、システムの操作や入力情報の判断について決定できない場合が多く生じてくる。今後、多くの参加者が活用する場合に、管理者や編集者の役割が重要であることが認識された。さらに、最新のテクノロジーの動向を検証するためにVRの鑑賞システムを使ったデジタルアーカイブの可能性を模索した。この試みは作品の図面をもとにCADで3D図面を起こし、それをVR鑑賞システムで閲覧をする試みである。

図面の起こしは教育補助の学生が行い、資料の活用や学生の技術修練という面でも教育的意義の高いものとなった。こうした成果について、情報科学芸術大学院大学の研究員との意見交換も行い、とりわけ技術面や運用面での連携の可能性を目指していく。科研の本課題と並行して、文化庁のメディア芸術アーカイブ推進事業に採択され、1990年代のダムタイプによるパフォーマンス作品《pH》のアーカイブ化の事業を行った。この事業では、アーカイブ化の作業に多くの学生が携われるような枠組みを設け、スキャンなどのデジタル化から、図面の起こし、モーション・キャプチャーの実験、パフォーマンス内の動きの要素の記譜(スコア)作成など、様々な取組みを行った。この事業は学生が過去の重要な作品に触れながら、アーカイブという概念やそのための作業について実践的に学ぶ事のできる機会を提供でき、事例研究は深められたと言える。本課題は、そうしたアーカイブの創造的活用のための基盤整備と理論構築と位置づけられる。アーカイブという概念についてはじめて触れる学生にとっては、既存のデジタルアーカイブの操作はやや専門性を有すことが明らかとなり、そのための基盤整備は今後の課題として持ち越された。2018年度は大きく次の方向からデジタルアーカイブとその連携について研究を進めた。1)芸術資源研究センターのスタッフを中心に、VR、デジタルアーカイブ・システムの構築、その人工知能A.I.の活用、資料のデジタル撮影のための機材・環境整備、旧式化したメディア資料の再生・コピー、インタビューの映像アーカイブの校正・保存・編集についてのノウハウを蓄積した。デジタル・アーカイブの資料生成のためには、異なる物理的媒体をデジタル情報に変換する必要がある。その時、何をどこまで再現可能で、どのように作業プロセスを組めば効率的で、色彩・質感なども後世に伝えるデジタル・データを残せるだろうか。そした課題について、障がい者が描いた絵画のデジタル化、メディア・パフォーマンスの再演のためのアーカイブ、90年代の美術家による共有空間の活用の歴史に関する資料調査と聞き取りを通して、試行錯誤を繰り返して研究を進めた。2)アーカイブに関するシンポジウムや座談会などへの参加を通して、実践活動から生まれたアーカイブについての方法や課題について公表し、美術館や他館との意見交換や課題の共有を進めることができた。大阪市立中之島美術館の担当者とは白髪一雄のアーカイブに関する議論を深め、森美術館では資料展の共同企画が実現し、研究成果の公表の機会と、芸術資源のアーカイブへの社会的な関心を高めることができた。
実物体の形状・反射特性を制御可能なプロジェクションマッピングを用いた現実拡張技術

映像の重畳と同時に、その投影光によって実物体の形状・反射特性を制御可能なプロジェクションマッピング技術を構築することで、現実拡張型情報提示技術の創出を目指す。反射特性や形状を変化させることができる投影対象の実物体と、その制御が可能な映像を投影するプロジェクタの双方の設計論を探求する。反射特性制御は、外部刺激で色が変化するクロミックインクを印刷した投影対象の実物体を、不可視光源を持つプロジェクタの投影光で制御、発色させることで、変形制御は、柔軟な形状の変化を制御可能なソフトロボット技術を用いた投影対象の実物体を、プロジェクタの投影光によって動作制御することで実現する。
熱帯落葉季節林の供給する財・サーヴィスの重層性が貧困緩和に果たす役割

森林の利用形態を1土地,2木材,3NWFP,4環境サーヴィス,および5雇用に分け,制度設計を分析するとともに,生計向上への寄与を実証的に明らかにした.林産物は森林型に規定されるため,熱帯落葉季節林帯にあって人口稠密なジャワ島と希薄なミャンマーから事例を選んだ.ジャワ島では,農村社会が変容しているにもかかわらず,従来の固定観念にもとづく参加型森林経営を導入したため,制度が機能しないばかりか,機械的に流入する分収金が新たなコンフリクトを招きかねないことが指摘された.ミャンマーでは逆に,非木材林産物がまだ地域住民の生計を支えているものの,住民の資金力の脆弱性が仲買人への経済的依存を生み出していた.森林の利用形態を1土地,2木材,3NWFP,4環境サーヴィス,および5雇用に分け,制度設計を分析するとともに,生計向上への寄与を実証的に明らかにした.林産物は森林型に規定されるため,熱帯落葉季節林帯にあって人口稠密なジャワ島と希薄なミャンマーから事例を選んだ.ジャワ島では,農村社会が変容しているにもかかわらず,従来の固定観念にもとづく参加型森林経営を導入したため,制度が機能しないばかりか,機械的に流入する分収金が新たなコンフリクトを招きかねないことが指摘された.ミャンマーでは逆に,非木材林産物がまだ地域住民の生計を支えているものの,住民の資金力の脆弱性が仲買人への経済的依存を生み出していた.ジャワ島の落葉季節林帯の事例としてまずティーク人工林に焦点を当て,異なる令級構成の認められる営林署として東ジャワ州のボジョネゴロを調査地として選定した.一般にジャワ島のティーク成熟林は1997/98年の政治的混乱の中,違法伐採による壊滅的な被害を受けたが,ブブラン郡には破壊を免れたティーク成熟林が残っていたため,そのうちの1村を調査地とし,サンプリングによる世帯調査を実施した.暫定結果からは,20年前には一般的に商業的利用として認められた1薪材,2葉(食品包装),3飼料,および4薬草のうち,1は自給用に留まり,2と4の採集を行っているのは,現在3戸だけ残っているかつての森林村住民に限られていた.3も家畜飼育自体が廃れており,飼料の依存度は低下していた.1については,かつて伐採跡地の切り株が根こそぎ掘り起こされ,利用されていたのに対し,切り株も放置されていた.一方,新たな商業利用として製炭が普及しており,一部の住民が国有林内の雑木を伐採し,伏せ焼きで製炭を行っていた.ティークは製炭原料に向かないとされるため,林業公社も黙認しているが,乾季に頻発する森林火災の一因となっていると考えられた.林業公社が住民対策として導入した共同森林管理(PHBM)については,すでに形骸化に向かっており,原因のひとつとして,PHBMの組織化や活動を補助する役割を担っている担当区(RPH)と村や区が相互に一致しないために,複雑な運用手続きを伴うPHBMの運用に支障を来したことが考えられる.農村部若年層の流出や都市経済への依存度の高まりは,森林とのかかわりにも大きい変化をもたらしており,貧困層のセイフティーネットとして森林を位置づけるアプローチの見直しが必要とされていることを示唆している.森林は,1土地利用,2木材利用,3非木材林産物利用,4環境サーヴィス利用,および5雇用を通して地域経済の振興や生計向上に貢献する.本研究は,国有林の管理経営システムがこれらをどのように組み込んでおり,実際に機能しているのかを,制度と地域社会の実態を通して検証した.林産物は森林型によって第一義的に規定されるため,落葉季節林帯にあり,人口稠密かつ市場に近いジャワ島と人口希薄なミャンマーを研究対象にした.ジャワ島では分権化以降の地域対策として,伐採時の分収を骨子とする共同森林管理(PHBM)が導入され.そこでティーク(Tectona grandis)林地帯における森林村において世帯調査を行ったところ,マージナルな地域では,経済発展に伴い出稼ぎが加速し,若年層では挙家離村も始まっていることが明らかになった.出稼ぎ先は,事例の1村をとってもジャワ島内の都市部だけでなくパプアやマレイシアまで含む全域に拡大し,就労先も都市インフォーマルセクターとともに,建設業やアブラヤシ農園が多かった.15の機会のうち,35は地域経済や生計にさしたる効果をもたらさず,森林破壊ににつながる1と2の利用が経済的に大きい役割を果たしていた.PHBMは本来,地域社会が主体的に圧力を抑制し,代わりに伐採収入の一部を地域に還元するべく制度設計がなされているが,意向調査からはPHBMに対する人々の無関心がうかがえた.機械的な分収によってもたらされる資金は,新たなコンフリクトを生み出す可能性が示唆された.ジャワ島では生計における非木材林産物の重要性はほぼ失われたが,ミャンマーでは人々の生業オプションのひとつをなしていた.しかしカッチ(Acacia catechu)生産に従事する人々への面接調査では,住民の資金力の脆弱性が前渡金を構造化し,森林局への伐採許可申請も仲買人が行っていることが明らかになった.

比較林野制度論予算の示達額により,当初の計画から地域を縮小せざるをえなかったが,その範囲での調査活動は予定通り実施した.しかし調査票の集計に遅れが出ている.本研究は,ジャワ島の落葉季節林帯における過去の調査結果と対比させることによって,people-forest nexusの変化を明らかにすることを目的としている.しかし20年前の調査時にはどの調査地を選んでも比較的類似した資源構成であったのに対し,違法伐採が横行し,さらに共同森林管理により短伐期林業へと転換しはじめたのちは,ティークの壮齢林が限られた営林署にしか残っていない.したがって資源構成の類似を比較の基準とすると,調査地は異なる地域とせざるをえない.2年目の調査地を以前の調査地である中ジャワとするか,過去と資源構成の類似する営林署の残っている東ジャワで引き続き事例を増やすかを早急に決定し,農村調査を実施する予定である.ミャンマーについても,同じ調査票を用いた現地調査を実施することができるかどうかを検討した結果,26年度に森林局を対象とした予備調査と,森林地帯における本調査の2度に分けて現地調査を実施し,予備調査の結果が思わしくなかった場合は,他の候補地に変更することとした.調査票ならびに二次資料のデータ入力に遅れが生じたため,残りを次年度に実施することとした.年度の前半に,次年度使用額を人件費に用い,残されている調査票の入力を終える予定である.
量子化学計算におけるLinear-Scaling法の開発とその応用

本研究では、種々の量子化学計算に対するUnear-Scaling(LS)法あるいは効果的な計算アルゴリズムを提案することを目指した。(1)分子積分の高速計算プログラム開発:分子積分、とりわけ電子間反発積分(ERI)の計算は、いまなお量子化学計算のボトルネックの一つである。本研究では、昨年度提案したACE-RRアルゴリズムに基づくプログラムを作成し、GAMESSプログラムと組合せることにより汎用性の向上を目指した。実際、本手法は従来のアルゴリズムより20%程度高速化していることが確かめられた。(2)Divide-and-Conquer(DC)法の検証:Yangによって提案された:LS法の一つであるDC法は、主にDFTに適用されてきた。しかし、原理的にはHF交換項を含むハイブリッド法にも応用できる。本研究では、DC-HFプログラムを作成し、HF交換項に対するDC法の是非を検討した。その結果、HF交換項の非局所性のため、十分な相互作用領域を用いる必要があること、打ち切りによるSCF収束性が悪化することが明らかとなった。(3)AIMD法におけるSCF収束性の向上:AIMD法は時間ステップごとにMO/DFT計算を行うため、膨大な計算時間を必要とする。本研究では、MOの時間発展を考慮することにより、効果的な初期MOを推定し、SCF収束性の向上を達成した。多くの系で、2-4倍程度の高速化が実現された。(4)NOMO法の高精度化:電子と核の波動関数を同時に決定するNOMO法は、我々が提案してきた独自の方法で、世界的にも注目されている。しかし、その精度は従来のMO法に比べ劣る。その原因は、電子-核および核-核相関といった特殊な多体効果に加えて、並進・回転運動の混入が挙げられる。本研究では、並進・回転運動の寄与を取り除く効果的なスキームを提案し、それによる高精度化を図った。本研究では、種々の量子化学計算に対するLinear-Scaling法の提案およびそのプログラムの開発を目指した。具体的には以下のような理論的研究を展開してきた。(1)元素基底の概念に基づく電子間反発積分の高速化、(2)局在化軌道を用いたTDDFT計算の高速化、(3)活性部位のエネルギー変化を見積るための解析法の開発、(4)周期境界条件(PBC ; Periodic Boundary Condition)計算におけるLinear-Scaling法の評価、に関する研究を行ってきた。テーマ(1)では、量子化学計算のボトルネックである電子間反発積分の計算に対して、全く新しい元素基底という概念を導入することにより、高速化を図った。その結果、比較的小さな分子でも既存の方法論より3倍以上高速化することに成功した。テーマ(2)では、局在化軌道を用いることにより、TDDFT計算のボトルネックである(ai|w|bj)型の数値積分の高速化に成功した。テーマ(3)では、全系のエネルギーを構成原子に分割するための新しい解析法(EDA ; Energy Density Analysis)を提案した。さらに、EDA法を用いて固体表面の活性部位に対する知見を得ることに成功した。テーマ(4)では、Scuseria教授のグループで開発された高速PBC計算プログラムを用いて、二酸化チタン結晶(3次元PBC)および表面(2次元PBC)の計算を行った。特に、Gauss基底を用いる本手法では、2次元PBC計算において効率の良さが示された。本研究では、種々の量子化学計算に対する効率化を検討し、最終的には計算コストが計算規模に対して線形まで落とすこと(Linear-Scaling)を目指した。(1)分子積分の高速化、(2)エネルギー密度解析(EDA)の発展、(3)wPBEh汎関数を用いた周期境界条件(PBC)計算の評価、に関する研究を行ってきた。テーマ(1)では、量子化学計算のボトルネックである分子積分の計算に対して、新しい漸化関係式を導出することにより、高速化を図った。その手法は、L殻基底や構造最適化・振動数計算で必要な分子積分の微分の計算に有効であることが示された。テーマ(2)では、昨年度提案した新しい解析法、EDAをさらに発展させ、化学結合の詳細な理解に適用できるようにした。さらに、Kitaura-Morokumaエネルギー分割法との組合せにより、相互作用の詳細な解析にも成功した。テーマ(3)では、Scuseria教授のグループで開発されたHF/DFTハイブリッド汎関数wPBEhを用いて二酸化チタン結晶のPBC計算を行った。長距離交換相互作用をスクリーニングするwPBEh汎関数は、計算効率が飛躍的に向上していることが確かめられた。さらに、従来の汎関数に比べて、バンドギャップ・凝集エネルギーなどの実験値をよく再現していることも示された。

本研究では、DC-HFプログラムを作成し、HF交換項に対するDC法の是非を検討した。その結果、HF交換項の非局所性のため、十分な相互作用領域を用いる必要があること、打ち切りによるSCF収束性が悪化することが明らかとなった。(3)AIMD法におけるSCF収束性の向上:AIMD法は時間ステップごとにMO/DFT計算を行うため、膨大な計算時間を必要とする。本研究では、MOの時間発展を考慮することにより、効果的な初期MOを推定し、SCF収束性の向上を達成した。多くの系で、2-4倍程度の高速化が実現された。(4)NOMO法の高精度化:電子と核の波動関数を同時に決定するNOMO法は、我々が提案してきた独自の方法で、世界的にも注目されている。しかし、その精度は従来のMO法に比べ劣る。その原因は、電子-核および核-核相関といった特殊な多体効果に加えて、並進・回転運動の混入が挙げられる。本研究では、並進・回転運動の寄与を取り除く効果的なスキームを提案し、それによる高精度化を図った。
たんぱく質間相互作用を介した膜受容体による情報伝達機構の構造学的研究

本研究期間中に、チミンDNAグリコシラーゼ(TDG)についてSUMO-3化されたTDGの中央領域の立体構造を論文発表し、非共役型のSUMO-1/TDGの中央領域の立体構造、を解析した。またMCAF1のSUMO結合領域(SIM)とSUMO-3の複合体の立体構造をNMRにより決定した。岐阜大学医学研究科の加藤善一郎博士らとの共同研究により、Myd88のTIRドメインの立体構造をNMRによって決定し、さらにシグナル伝達に関与する分子表面残基を解析した。平成15年後期においてに、Gたんぱく質共役受容体のリガンドである生理活性ペプチドPACAPの大腸菌での産生系の構築と、ユビキチン認識モチーフであるUBAドメインとユビキチンの複合体の解析がほぼ完了した。PACAPは様々な活性を有する生理活性ペプチドである。SS結合を持たない直鎖ペプチドでそのC末端はアミド化されている。生体中では38残基からなるPACAP38とそのC末端が欠失した27残基からなるPACAP27が存在する。構造学的知見としては、人為的にC末端を欠落させた21残基からなるPACAP21について、PACAP受容体に結合した状態の立体構造を、転移NOE法によって解析した報告がある。本研究では受容体に結合した状態でのPACAPの立体構造の直接的な観測による構造解析を目指して、PACAP27,PACAP38の大腸菌での大量産生と安定同位体ラベル系の構築を行った。またDPCミセルとの結合状態でのNMR測定を行った。蛋白質のユビキチン化は、プロテアソームの蛋白質分解、細胞内小胞輸送、DNA修復などにおいて重要な役割を果たしていることが知られている。ユビキチン化された蛋白質を認識するモチーフの一つであるUBAの認識機構を調べるため酵母Dsk2のUBAドメインとユビキチンどの複合体の溶液での構造解析を行った。複合体中のUBAは3本のヘリックスからなるコンパクトな立体構造を持ち、ユビキチンのβシート面と結合していた。複合体形成に関わるUBA,ユビキチンのいくつかの残基の変異体を作成し、複合体形成を確かめたところ、立体構造解析と矛盾しない結果を得た。平成16年度は以下の研究を進めた。細胞膜受容体に関する研究については、Gたんぱく質共役受容体のリガンドである生理活性ペプチドPACAP(pituitary adenylate cyclase-activating peptide)の天然に見られる27残基のもの、38残基のものについて、DPGミセルに結合した状態での構造決定やスピンラベルを使ったミセルとの相互作用に関する研究を行うと共に、PACAP受容体の調製などを行った。興味深いことにPACAP27が、構造がフレキシブルであると考えられるN末端を除いて、ほぼ真っ直ぐなαヘリックスを持つのに対して、PAGAP38はN末端を除けば湾曲したαヘリックスを持つことが判った。PAGAP38の持つ受容体との高い親和性を考え合わせると興味深い。ユビキチン化に関する研究については酵母Dsk2pの持つUbiquitin-associating(UBA)ドメインとユビキチンの複合体の立体構造、Lys48、Lys63架橋型の2量体、4量体ユビキチン鎖の高次構造の特徴について論文投稿を行った。Lys48リンクのユビキチン鎖はサブユニット間に相互作用を持ち全体として4次構造を持つが、Lys63リンクのポリユビキチン鎖ではユニット間の相互作用をほぼ持たないことを示す結果を得ている。さらにLys48リンクのユビキチン鎖の溶液中での高次構造を解析する実験も行っている。細胞内輸送に関する研究については後期エンドソームでタンパク質選別に働くESCRT-III複合体を調整するVps4のN末端ドメインの持つMITドメインの構造解析を行い、論文投稿も行っている。細胞内小器官に局在するタンパク質としてペロキシソームに局在するPex1のN末端ドメインの立体構造を決定し、論文投稿を行っている。Pex1はペロオキシソーム形成とタンパク質のペロオキシソーム・ターゲッティングの双方に重要な役割を果たすAAA-ATPaseタンパク質である。Pex1のN末端ドメインは配列相同性が低いにもかかわらず、VGP/p98、NSFなどの内膜輸送に重要な役割を果たす他のAAA-ATPaseと良く似た立体構造を持つことが判った。平成17年度は細胞内蛋白質輸送やたんぱく質分解に関わるユビキチンを認識するたんぱく質に関する研究の成果を発表した。数種類以上見つかっているユビキチン認識モチーフのうち酵母やヒトなどで最も頻繁に見つかっているのはユビキチン会合(ubiquitin associated : UBA)ドメインとユビキチン相互作用モチーフ(ubiquitin interacting motif : UIM)である。UBAドメインを持つたんぱく質はUbL-UBAたんぱく質と呼ばれるN末端にユビキチン様(UbL)ドメイン、C末端側にUBAドメインを持つ一群のたんぱく質を含む。このUbL-UBAたんぱく質はユビキチン化たんぱく質をプロテアソームに運ぶシャトル因子として機能すると考えられている。

我々はUbL-UBAたんぱく質である酵母Dsk2pのUBAドメインとユビキチンの複合体の立体構造を溶液NMRによって解析した。UBAドメインは3本のヘリックス(α1-3)とそれらを結ぶループから成り、α1のC末端側、α1-α2間のループ、α3のC末端部分が疎水性領域を形成していた。その疎水性領域がユビキチンのβシート上のIle44を中心とした疎水性パッチと結合する事で複合体形成を行っていた。インターフェロン18(IL-18)は,インターフェロンγの分泌促進、Tリンパ球ヘルパーI型(ThI)の分化制御などに関与するサイトカインである。IL-18は細胞表面のIL-18受容体を活性化し細胞内シグナル伝達経路を開始する。このIL-18シグナル経路は、細胞質アダプター分子であるMyd88によって仲介されるが、Myd88は自然免疫を担うToll-like receptor 4(TLR-4)のシグナル伝達系にも関与する。岐阜大学医学研究科の近藤直美博士らとの共同研究により、Myd88のTIRドメインのNMRによる立体構造解析を行った。また培養細胞を使ったアッセイ系により、立体構造情報を基にしてMyd88 TIRドメインの変異体解析を行なった。インターフェロン18(IL-18)は,インターフェロンγの分泌促進、Tリンパ球ヘルパーI型の分化制御などの作用を持つサイトカインである。IL-18はIL-18受容体αと結合し、これとIL-18受容体βの会合を促進する事で免疫細胞の細胞内シグナル経路を活性化する。このシグナル経路は、Toll-like receptor 4(TLR-4)のシグナル伝達系にも関与するアダプター因子であるMyd88によって仲介される。H18年度までに我々は岐阜大学医学研究科の近藤直美博士らとの共同研究により、Myd88のC末端TIRドメインの立体構造をNMRによって決定した。またIL-18経路と自然免疫経路のシグナル伝達に関与する分子表面を同定するために、培養細胞を使ったアッセイ系による変異体解析を行い、TLR4経路のシグナル伝達に関与する3つの部位を同定した。また同様のアッセイ系によって、IL18シグナル伝達経路においてはこれら3つに加えて、さらに1つの部位が関与するという結果を得た。H19年度には、in vitroの結合実験変異体解析により、TLR4経路に関わる3つの部位のうち2つはアダプター分子MAL/TIRAPのTIRドメインとの相互作用部位である事を示唆する結果を得た。IL-18受容体の細胞外ドメインについては、構造解析に向けた準備段階として、IL-18/IL-18受容体α細胞外ドメイン/IL-18受容体β細胞外ドメインを調製し、3者複合体の形成条件を検討した。さらに昆虫細胞を使った発現系によりIL18結合タンパク質(IL18-binding protein:IL18BP)を調製した。
骨格筋の適応を引き起こす筋収縮の時間と強度の最適パターンの解明

電気刺激によるmRNAの変動を明らかにするために、myotubesに分化させたマウス骨格筋由来のC2C12細胞に対して電気刺激をおこなった。電気刺激は、50V、3msのパルス刺激を2Hz、20Hzの2種類60分間おこなった。サンプリングタイムポイントは刺激前、60分間の刺激直後と刺激後1時間、3時間、6時間後とした。トランスクリプトーム解析は、Hiseq25000 (Ilumina)を用いてRNA sequenceをおこなった(n=1)。データの解析は、まずTOPHAT、Cufflinksを用いてアノテーションし、fragments per kilobase of exon per millionmapped fragments (FPKM)を算出した。FPKM>1の遺伝子を発現遺伝子としたところ、11185遺伝子抽出された。次に、変動遺伝子の抽出は、2Hzもしくは20Hzでtime0と比較して、>2.0もしくは<0.5のFPKMが1つでもある遺伝子とした。その結果、800遺伝子が変動遺伝子として抽出された。800の変動遺伝子に対して、KEGG databaseを用いたパスウェイ解析をDAVIDを用いておこなった。その結果、グルタチオン、中心炭素代謝、コリン、ペントースリン酸経路など、代謝に関わるmRNAの変動が多かったことが明らかとなった。さらに、代謝物濃度の変動からさかのぼると、この変動遺伝子の中に、27個の変動責任代謝酵素が同定された。また、この変動責任代謝酵素の中には、ペントースリン経路の代謝酵素が多く含まれていた。よって、遺伝子発現を介してペントースリン酸経路の代謝物が増加した可能性が示唆された。以上の研究結果を投稿論文にまとめている段階である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度に実施した研究内容は以下のとおりである。電気刺激の実験系に必要となる電気発生装置、電流測定器、電気刺激切替器を購入し、細胞への電気刺激の系の構築を試みた。電気刺激による筋収縮の妥当性を確認するために、まず視覚的な筋収縮を確認したところ、電気刺激により筋収縮が起きることを観察した。次に、筋収縮によるCa2+の放出がみられるのか、Ca2+インジケーターを用いて検証した。その結果、パルスの電気刺激が入るごとにCa2+の蛍光が増加することを確認した。最後に、筋収縮により活性化されるシグナル分子のリン酸化から検証した。50V、30ms、1Hzの電気刺激を1時間おこなったところ、pAMPK、pp38、pAkt、pERKのリン酸化が増加したことを確認した。以上のことから、本研究で用いる電気刺激による筋収縮の実験系の妥当性を確認できたと考えられる。電気刺激のパラメータ(周波数,Hz)を変化させて、シグナル分子の応答を検討した。電気刺激のパラメータは、電圧(volt)、時間(duration)、周波数(Hz)である。これらを組み合わせることにより多彩な筋収縮を模すことができる。まずは、in vivoの研究で多くおこなわれているHzの違いをシグナル分子のリン酸化の時系列変化を用いて比較した。刺激は、20V, 5msとし、周波数を1、10、100Hzとした。その結果、ミトコンドリア新生に関わるpAMPKとpp38のリン酸化は、Hz依存的に増加することが明らかとなった。また、pp38は10分、30分をピークにして、低下する波形を示した。同様に、タンパク質合成に関わるシグナル分子であるpAkt、pERKもHz依存的に増加することが明らかとなった。しかし、タンパク質合成の指標となるpS6Kは100Hzの刺激で低下した。以上の結果から、Hzによって筋収縮の強度を変化させることができることが明らかとなった。C2C12への筋収縮による代謝物の応答とシグナル分子のリン酸化の応答myotubesに分化させたマウス骨格筋由来のC2C12細胞に対して平成26年度に構築した電気刺激をおこなった。電気刺激は、50V、3msのパルス刺激を2Hz (低周波数)、20Hz (高周波数)の2種類60分間おこなった。サンプリングタイムポイントは0、2、5、15、30、60分の刺激中と刺激後1、3、6時間後とした。代謝物の検討と同様の細胞サンプルを用いて、ウエスタンブロッティング法により、シグナル分子のリン酸化を測定した。その結果、AMPK経路のpAMPK、pACCは2Hz、20Hzの骨格筋収縮によって一過的に増加することが明らかとなった。一方で、pERK、pp38、pAkt (Thr308)は2Hzでは変化せず、20Hzの筋収縮後に大きく増加することが明らかとなった。以上の結果について、2016年2月にオーストリア、インスブルックでおこなわれたThe Advanced Lecture Course on Systems Biologyにて、ポスター発表をおこなった。本年度の目標は、昨年構築したC2C12細胞に対する電気刺激による筋収縮の実験系を用いて、データを取得することであった。シグナル分子を中心とした数理モデルを構築するために、オミクス解析を用いた分子と代謝物の網羅的な解析をおこない、主要な分子、代謝のネットワークの探索をおこなう必要がある。これにより、刺激強度の違いが、シグナル伝達や代謝の制御にどのような違いをもたらしているのか明らかにすることができる。これまでに、電気刺激によるシグナル分子と網羅的な代謝物の時系列データを取得した。現在は、そのデータ解析をおこなっており、関連の深い代謝物とシグナル分子の組み合わせの抽出を試みている。

以上のように、データの取得、解析は順調に進んでいることから、研究は順調に進んでいると思われる。電気刺激によるmRNAの変動を明らかにするために、myotubesに分化させたマウス骨格筋由来のC2C12細胞に対して電気刺激をおこなった。電気刺激は、50V、3msのパルス刺激を2Hz、20Hzの2種類60分間おこなった。サンプリングタイムポイントは刺激前、60分間の刺激直後と刺激後1時間、3時間、6時間後とした。トランスクリプトーム解析は、Hiseq25000 (Ilumina)を用いてRNA sequenceをおこなった(n=1)。データの解析は、まずTOPHAT、Cufflinksを用いてアノテーションし、fragments per kilobase of exon per millionmapped fragments (FPKM)を算出した。FPKM>1の遺伝子を発現遺伝子としたところ、11185遺伝子抽出された。次に、変動遺伝子の抽出は、2Hzもしくは20Hzでtime0と比較して、>2.0もしくは<0.5のFPKMが1つでもある遺伝子とした。その結果、800遺伝子が変動遺伝子として抽出された。800の変動遺伝子に対して、KEGG databaseを用いたパスウェイ解析をDAVIDを用いておこなった。その結果、グルタチオン、中心炭素代謝、コリン、ペントースリン酸経路など、代謝に関わるmRNAの変動が多かったことが明らかとなった。さらに、代謝物濃度の変動からさかのぼると、この変動遺伝子の中に、27個の変動責任代謝酵素が同定された。また、この変動責任代謝酵素の中には、ペントースリン経路の代謝酵素が多く含まれていた。よって、遺伝子発現を介してペントースリン酸経路の代謝物が増加した可能性が示唆された。以上の研究結果を投稿論文にまとめている段階である。今年度の計画は、マウス由来のC2C12細胞への電気刺激の実験系を構築することであった。電気刺激による筋収縮の妥当性を、視覚的に筋が収縮するか、蛍光色素を用いたCa2+の放出が起きるか、筋収縮により活性化されるシグナル分子のリン酸化が増加するか、の点から検証した。その結果、5-6日間分化させたC2C12のmyotubesに電気刺激を行うことによって、myotubesが収縮することを視覚的に確認した。次に、蛍光色素であるfluo-8を用いて、Ca2+のイメージングを行ったところ、電気刺激(50V, 30ms, 1Hz)が入ると蛍光色素の光が強く応答することを確認した。さらに、先行研究で増加すると報告されているシグナル分子のリン酸化を確認したところ、50V、30ms、1Hzを1時間の電気刺激によって、pAMPK、pp38、pERK、pAktのリン酸化が増加した。以上のことから、今年度の計画であったC2C12への電気刺激の実験系の構築は達成できたといえる。
都道府県議会選挙区改定の総合的研究－その原因と影響の解明－

本研究は、都道府県議会の実証的な比較分析を通じ、近年の選挙区割りの改正が進展する場合の実態と理由および、選挙区割り改正に有権者あるいは議員が与える影響を検討し、選挙区割り改正の原因と影響を明らかにしようとする。分析は、現時点では終了していないが、有権者が全体的に定数削減を支持する一方、議会内の野党議席率などの政治的要因が影響していることがわかった。また、事例の研究からは、選挙区の定数と各党の支持率や政党間連合のあり方が、政治的要因の作用の仕方に影響していると考えられる。現在、日本の国会は一票の格差是正のための選挙区割り改正という重大問題に直面している。この問題は、都道府県議会においても課題となっており、そのこと自体が日本の地方政治に大きな影響を与えている。また、市町村合併が進む一方、公職選挙法が改正され、新しい区割りが検討されつつある。本研究は、都道府県議会の実証的な比較分析を通じ、1近年の選挙区割りの改正がどのような場合に進展するのか、2選挙区割り改正の有無や程度は、有権者や議員にどのような影響を与えるのかを調査分析し、選挙区割り改正の原因とその影響を総合的に明らかにすることを目的とする。初年度は、文献等で選挙制度や概要について理解を深めるとともに、一部の道府県を対象として、選挙区の変遷を調べ、時系列的に整理すること、それらを選挙結果と照合すること、議会内での改正手続きやパワーバランス、知事との関係などの背景について調べることから、研究を始めた。特に山田による北海道、砂原による近畿圏などの調査が非常に興味深く、かつ進度も速かったので、研究全体にとってもたいへん有益なものとなった。他方、初年度には、途中で公職選挙法の改正があり、都道府県会議員の選挙区割りについての規定が大きく変わった。この点で当初の見通しと相違が生じた。そのため、新法の理解に努めること自体が重要な作業となった。総務省等からの情報提供もいただきながら、メンバー各自の調査と研究会を通じ情報の共有をはかり、次年度以降の計画を修正した。現在、日本では一票の格差是正とそのための選挙区割り改正が大きな問題になっている。この問題は、国会のみならず、都道府県議会においても課題となっており、日本の地方政治に与える影響の大きさを考えると、その実態を解明する必要がある。また、市町村合併が進む一方、公職選挙法が改正され、新しい区割りが導入され、27年度には統一地方選挙が行われる。本研究は、都道府県議会の実証的な比較分析を通じ、1近年の選挙区割りの改正が進展する(しない)場合の実態と理由、2選挙区割り改正に、有権者あるいは議員が与える影響を検討し、選挙区割り改正の原因と影響を明らかにしようとするものである。26年度は、初年度に引き続き、文献等で選挙制度や概要について理解を深めるとともに、一部の道府県を対象として、選挙区の変遷を時系列的に整理すること、それらを選挙結果と照合すること、議会内での改正手続きやパワーバランス、知事との関係などの背景についても目配りすることを主眼に、担当地域ごとに、各メンバーが継続的に調査を進めた。他方、公職選挙法の改正とそれに基づく新区割り、さらに、この新区割りの下での統一地方選の準備が27年度には行われたので、それへの対応が必要になった。具体的には、新法の理解、新選挙区の調査、そのデータ化が重要な作業として行われた。特に年度後半に情報を収集整理し、これを終盤にかけてデータベース化するとともに、これを利用しながら27年度の統一地方選挙の分析準備を行った。また、総務省等と協力しつつ、選管職員や有権者の意識の調査や投票環境の状況などについても検討を行い、地方選挙を多面的に理解することに努めた。また、市町村合併が進む一方、公職選挙法が改正され、当道府県議会選挙にも新しい区割りの方法が導入された。27年度には新方式の下で統一地方選挙が行われた。本研究は、都道府県議会の実証的な比較分析を通じ、1近年の選挙区割りの改正が進展する(しない)場合の実態と理由、2選挙区割り改正に有権者あるいは議員が与える影響を検討し、選挙区割り改正の原因と影響を明らかにしようとするものである。27年度は、基本的に前年度までの研究をベースに展開することとし、引き続き、同じ対象地域を主に詳しく調べた。内容的には、選挙区改定の変遷状況、県議会レベルの「一票の格差」、定数サイズの不均衡が改定の状況にもたらす影響、議会内の党派構成と改定手続きの関係などである。文献・資料に基づく調査および実際に自治体に足を運び関係者へのインタビュー調査、さらに有権者に対する社会調査等を実施した。また、資料に基づく量的・質的分析を行っている。2015年春の統一地方選では41道府県(東北3県を除く)で議会選挙が行われた。新旧の区割りと投票率、有権者の認識、無投票当選の状況などを、それぞれの担当エリアを中心に、投票行動・選挙結果に注目する分析、候補者・議員に着目した分析など、多角的に新しい区割りの下での選挙の全体像を明らかにする作業に取り組んだ。党派構成・知事との関係・議員同士の関係・議員のキャリア形成・議会定数増減の原因の考察なども含め、新選挙区割りの影響をなお検討している。