hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
静脈分離・活性炭吸着による経皮的灌流化学療法の腹部臓器癌治療への応用

癌化学療法において全身的副作用を軽減し腫瘍への薬剤到達性を向上させる新しい治療システムとして著者らは、静脈分離・活性炭吸着による臓器灌流化学療法を開発した。この研究では肝臓、骨盤臓器および膵臓の3つの腹部領域における悪性腫瘍に対して本療法を軸とした集学的治療体系を確立することを目指した。まず平成6年度には肝臓癌に対する肝静脈分離・活性炭吸着による経皮的肝灌流化学療法の手技の改良を達成し、同一例で反復療法を開始した。その結果、単回治療に比べて反復治療では肝癌に対し強力なlocal controlが得られることを実証し、国内外でその成果を報告した。また骨盤領域癌に対する経皮的骨盤灌流化学療法については産婦人科と連携し進行子宮癌の治療への応用に着手した。膵癌に対する門脈分離・活性炭吸着による膵動注化学療法についてもその有用性を実験的に証明することができた。ついで平成7年度には肝細胞癌に対し経皮的肝灌流化学療法による反復治療を寛解導入療法として位置づけ、維持療法として皮下埋植式カテーテルシステムからの少量間歇的動注を行う集学的治療プロトコールを作成し、実施に移した。骨盤領域癌については進行子宮癌のdown stagingを目的に術前に骨盤灌流化学療法を2回反復するプロトコールを作成しその有用性を検討した。その結果3例中1例では組織学的に100%腫瘍壊死を、他の2例ではPRが得られ、本療法の有用性を実証することができた。本研究の最終年度にあたる平成8年度には膵腫瘍に対しても本療法の応用を準備したが、該当症例がなく臨床応用には至らなかった。肝細胞癌に対する経皮的肝灌流化学療法を軸とする集学的治療の成績については治療例30例について長期遠隔成績の評価を開始した。その結果、従来著しく不良であったStageIV症例でも本療法により5年生存率が40%に達し、30例中4例で24年に達する長期完全寛解が得られることが明らかになった。また大腸癌肝転移も15例の治療例を集積し本療法の有効性について実証した。以上、本研究課題の推進を通じて本療法が腹部臓器癌に対する新しい治療手段になることを証明することができた。本研究では肝静脈分離・活性炭吸着(HVI・DHP)による経皮的潅流化学療法の手技の改良と簡便化を目指すとともに肝癌以外の腹部臓器癌治療への応用を目標に実験・臨床の両面から検討を重ねてきた。まず手技の改良については44-lumen・2-balloon catheterの基本設計が完了し試作カテーテルを用い当該年度中に臨床治験を順調に重ねることができた。現時点で8例の肝癌症例に対し本カテーテルによる治療を計10回実施したところである。以上の治験を通じ、従来3ヶ所の静脈切間で行なっていた方法に替えてHVI/DHP法は一ヶ所の鼡径部小切開を用いるシングルカテーテル法で実施できることが明らかとなった。また手技の簡便化により患者の治療後のQuality of Lifeが著しく改善し、3例において反復治療を安全に行なうことがでできた。一方、実験では骨盤腫瘍に対し本療法を応用する目的で下大静脈分離・活性炭吸着法の有用性についてイヌで検討した。その結果、骨盤領域腫瘍に対しても薬剤の領域外益流防止効果が証明され、目下、その実験成績の報告を準備中である。

さらに実験成績にもとづき2例の切除不能な骨盤悪性腫瘍の治療に本療法を用い抗腫瘍効果、副作用防止効果いずれの点でも良好な結果が証明された。以上の臨床成績の一部についてはSURGERY ToDAYに報告した。その他、肝癌に対するHVI・DHP経皮的潅流化学療法の現時点での治療成績を総括し、米国誌SURGERYに報告するとともに、国際的評価を得るべく次年度(1995年)は国際学会での発表を準備しているところである。外科的切除が困難な高度進行腹部臓器癌に対する新しい治療法として静脈分離・活性炭吸着による経皮的潅流化学療法を考案し臨床応用を私達は実現した。本研究では肝細胞癌に対する肝静脈分離・活性炭吸着(HVI・CHP)法の手技的改良と他の腹部臓器癌治療に本療法のコンセプトを応用することを目的に研究をすすめてきた。手技的改良についてはより簡便なシングルカテーテル法を確立し、昨年度以降は全症例とも改良した方法で治療しその安全性を実証した。その結果、肝癌症例では3回まで約1ケ月の間隔で本療法の反復治療を行い、単回治療の成績をさらに上回る良好な抗腫瘍効果が得られた。こうした成績にもとずき、今年度からは肝細胞癌の切除率の向上を目指し、従来切除困難と考えられていた肝臓の両葉にわたる多発肝細胞癌を主腫瘍に対する肝切除と残肝腫瘍に対する本療法の反復による合併療法で集学的に治療する新しいアプローチを開始することが可能となった。目下、この治療アプローチで6例の進行肝細胞癌を治療したところであるが6例中5例では良好な肝病変のローカルコントロールが得られており、さらに治療集積を行っている。肝臓以外の腹部臓器癌に対しては昨年度実施した骨盤内肉腫2例の治療に加えて、あらたに当施設の婦人科との協力の下に子宮頸癌の治療に対して下大静脈分離・活性炭吸着によるシスプラチン大量動注療法を実施した。現在2例の治験を終えたが副作用は認めず著しい腫瘍効果がいずれの症例でも証明された。これらの成績について国内、国外での報告を行い、臨床的普及を目指しているところである。また、現時点までの治療例を総括し肝癌では長期予後の改善に及ぼす本療法の意義を検討しているところである。現時点までに肝癌に対しては、4ルーメン・2バルーン特殊カテーテルを用いる肝静脈分離・活性炭吸着経皮的肝灌流化学療法を確立した。また臨床例の集積を通じて本療法の同一例における反復治療の安全性を確認することができた。それにもとづき肝細胞癌に対してはアドリアマイシン(100mg/m^2)を、大腸癌肝転移に対してはシスプラチン(150-200mg/m^2)を主剤とする本療法の反復治療を寛解導入療法とする集学的治療を実施に移した。この集学的治療計画では経皮的肝灌流化学療法に引き続き、皮下埋植型リザーバーを用いた少量間歇動注療法を維持療法として組合せ長期寛解導入を目指した。今年度からその長期遠隔成績を検討したところ従来効果的な治療法のなかった多発進行肝細胞癌、30例中5例で完全寛解、13例で部分寛解が得られることが明らかになった。また経皮的肝灌流による導入療法とリバーザー動注による維持療法を行なった例では寛解期間の中央値は23ケ月と長期寛解が得られることが判明した。
北方諸言語の音声データベース作成と言語変容に関する共同研究

1.研究会議の開催3年度に渡り、各年度2回、のべ6回の研究打ち合わせ会議を開催した。毎回2日間に渡って全員が会したうえで、67名の研究発表をもとに活発な意見交換を行った。これにより各自が北方諸言語のかかえる諸問題に対する認識を深め、おおいに視野を広げることができた。特に内外から講師やコメンテータの参加をあおぎ、分野・領域を越えた刺激を得ることができたのはきわめて有益であった。また大学院生にも発表の場を与えることで、若手研究者の育成にも資するところがあった。2.音声データの整理・分析各自が収集してきた音声データについて、整理・複製・分析の作業を進めた。地域による事情の違い等から、全体としての音声データベースそのものの作成には至らなかったが、それに向けての基礎固めはできた。一部の音声データは北海道立北方民族博物館(網走市)の音声展示用のデータとしても提供した。3.成果の公表と報告書刊行各自の研究成果の一部は、日本言語学会大会および同主催のシンポジウム、特定領域研究「環太平洋の言語」国際シンポジウム、国立民族学博物館共同研究会などの場で口頭発表されたほか、学会誌等にも掲載された。また関連報告書シリーズとして、論文集『環北太平洋の言語』を、すでに刊行済みの号(第4号1998,5号2000:いずれも欧文)に続き、あらたに2001年3月にも刊行した(第6号欧文,7号和文)。うち第7号が本研究の直接の研究成果報告書として位置付けられ、本研究の代表者および分担者のほとんどが研究成果の一端を論文として執筆している。1.研究会議の開催:今年度の研究活動としてまず,全員が集う形での研究会議を2回実施した。第1回は7月に札幌で開催。研究方針と役割分担を確認し,4名の分担者(池上,風間,呉人恵,早津)と1名の協力者(北海道大学院生)からの具体的な研究報告をもとに討論を行った。次いで11月に京都で第2回目を開催。代表者からの音声データベース作成に向けての提言を受けて全員で情報交換を行い,今後の方針について討議した。また3名の分担者(渡辺,宮岡,風間)と1名の協力者(外国人研究者)から研究報告を受け,討論を行った。各地に分散している研究分担者が一堂に会して本研究の目的達成に向けてスタートできた意義は大きい。2.音声データベース作成の予備作業開始:上述の第1回研究会議での方針確認,および第2回での具体的な検討を受けて,各分担者がそれぞれの専門地域・言語の音声データベース作成ならびに言語変容プロセス解明に向けての予備的作業を開始した。データ整理や入力のためには謝金や消耗品費が有効に活用された。また設備備品として購入したパソコンや音声媒体複製・変換のためのオーディオ機器も有効に活用されている。3.今後の展開に関する計両:各分担者が過去の調査実績から蓄積してきた音声資料は相当量にのぼるが,それらが必ずしものぞましい整理・保管・利用形態に置かれていないことがあらためて確認された。またMDの録音媒体としての問題点なども指摘された。性急な統一を計るよりはまず,各自で手持ちの資料を整理しそのリストを作成・公開することに当面の目標をおきつつ,広く音声学専門家の意見を聞く機会なども持ちたいと考えている。一方で研究報告や討論を通して,北方諸言語の多様性と類型的共通性がいっそう浮き彫りにされた。その成果の一部はすでに各自の論文や著書の中に反映されつつあるが,今後は言語変容という視点からの諸地域の連携を深めていきたい。1.研究会議の開催:昨年度同様,今年度も全員が集う形での研究会議を2回実施した。

5名の分担者(佐藤,池上,風間,呉人徳,渡辺)と2名の協力者からの研究報告をもとに討論を行った。特に言語情報学の専門家を協力者として招き,音声データベースに関するレクチャーを受けたことはきわめて有益であった。また「使役」をテーマに3件の報告をまとめたことにより,類型論的に焦点をしぼった議論が展開できた。次いで11月に東京で第2回目を開催。分担者5名(堀,永井,宮岡,風間,池上)の研究報告に加えて,2名の協力者からの報告を受けた。音声データベース構築にかかわる情報交換をはじめ,新たに発足した特定領域研究A(環太平洋の「消滅に瀕した言語」にかんする緊急調査研究)との連携についても活発な議論が展開された。2.音声データベース作成のための作業:昨年度からの活動の中で,各自がこれまで蓄積してきた音声データを将来の公開をも見据えたうえで整理・複製・デジタル化していくことが確認された。その方針を受けて,各分担者が音声データを含むフィールドデータの整理作業を,謝金や消耗品費を活用しながら進めた。3.来年度への展望:フィールドで採集された音声資料はこれまで各研究者独自の整理・保管・利用形態にまかされてきた面が大きいが,上述のように将来の公開・共同利用を見据えて各自で一定の見直し作業が進められている。来年度はこれを受けて,各分担者が有する音声資料のリスト作成にまでもっていく予定である。またこれまでの研究報告や討論をとおして,北方諸言語の多様性と類型的共通性および言語変容の問題についての認識がいっそう深められた。これを踏まえて,来年度も2度の研究会を継続するいっぽう,最終年度の重要課題として報告書刊行をめざす。1.研究会議の開催:過去二年度同様,今年度も全員が集う形での研究会議を2回実施した。第1回は7月に札幌で開催。代表者および4名の分担者(津曲,藤代,笹間,呉人恵,遠藤)と2名の協力者(外国人研究者、大学院生各1)からの研究報告をもとに討論を行った。特に中国・内蒙古大学の清格爾泰教授(当時、AA研客員教授として日本滞在中)から中国少数民族言語の調査に関する講演を受けたことはきわめて有益であった。次いで11月に和歌山で第2回目を開催。分担者2名(早津,大島)の研究報告に加えて,2名の琉球語研究者に講演を依頼し,北方以外の地域における研究からおおいに啓発されるところがあった。また大学院生2名に発表の場を与えることで,若手研究者の育成にも資するところがあった。本格的な活動を開始した特定領域研究A(環太平洋の「消滅に瀕した言語」にかんする緊急調査研究)との連携についても活発な議論が展開された。2.音声データの整理作業:昨年度までの活動の中で,音声データベースについては性急な統一を計らず、各自がこれまで蓄積してきた音声データを将来の公開をも見据えたうえで整理・複製・デジタル化していくことが確認された。その方針を受けて,今年度も各分担者が音声データを含むフィールドデータの整理作業を,謝金や消耗品費を活用しながら進めた。特に上記研究会において,琉球語音声データベースの作成と運用について情報を得たことは将来の方向づけにとってきわめて有益だった。3.研究成果の取りまとめ作業:本研究としての3ヵ年の成果取りまとめ作業を行った。これまでの研究報告や討論をとおして,北方諸言語の多様性と類型的共通性および言語変容の問題についての認識がいっそう深められた。
無声歯茎摩擦音発音時の舌尖端の機敏な動作が音源発生に及ぼす影響

/s/構音は音韻の獲得においても遅延が生じやすい音素である。本研究では、/s/発音シミュレータを構築し、これを用いて、/s/発音時に気道内の上顎前歯の上流付近で流速が高まることにより、流れが乱流となることを確かめた。さらに舌先端の位置が気道内の流れを変化させ、上顎前方部と舌先端の気道の高さと断面積の間にある二乗関係が、流速の非線形な高まりとレイノルズ数の上昇を決定付けていることが示唆された。舌先端の上下動により非線形な流れの変化が生じ、それにより空力音が発生すると考えられた。結果より、/s/を含む音韻の構音を実現出来た要因の一つに、舌下神経の発達等から微細な舌先端の運動制御の獲得が挙げられた。具体的内容:被験者1名に対して、歯科用CTを用いて/s/発音時の口腔内形状を撮影した。得られたボリュームデータから、気道部分を抽出し三次元プリンタを用いて実体モデルを構築した。また、軟組織である、舌、口唇部分については、三次元プリンタで出力される石膏モデルの鋳型を制作し、軟性素材であるシリコン樹脂に置き換えた。すなわち、上顎、舌、下顎、口唇をそれぞれ異なる材質で構築し、コンポーネント化することで、例えば、口唇の変更、上下顎の変更、そして舌の変更を可能とするシミュレータを制作した。次に、構築したシミュレータを用いて、生理学的な呼気流量を気道に流しこみ、発生する音の計測を行い、被験者の発する音のパワースペクトル密度とほぼ同様の結果を得た。次に、気道内の流れと発生する音との関係を調べるために、熱線流速計を用いて、気道内五ヶ所の流れの性質について調べた。これらの結果をまとめて論文を近日中に投稿する予定である。意義、重要性:本研究で構築した、コンポーネント化された発音シミュレータは、実際の歯科臨床等でも行われている様々な治療行為に対して、それによる形状変化、材質変化を再現した上で、流れの変化の有無、そしてそれに関係した音の変化について調査することが可能である。また、このようなシミュレータは、より高度な調音機能をシミュレートするための第一段階として必須である。投稿予定の論文に詳細は記載されるが、これまで乱流音であると推測されてきた摩擦子音について、実際に乱流から生じている音であるという物理的裏付けが始めてなされたとおもわれる。母音ー子音ー母音発音時の舌の動作について、核磁気共鳴装置を用いて、時間的な舌の形状変化を三次元計測した結果を用いて、独自に開発したインタフェースを通して時系列の点群データに変換し、点群データから陰関数曲面を構築した。実際の被験者と同じパワースペクトル密度分布を持った無声摩擦音/s/を発生する、in vivitroなレプリカを設計、構築し、Sibilant /s/ Simulatorと名付けた。このSimulatorは、約10Hzから15000Hzまでの広帯域で被験者と同様の音響学的特性を示した。実現方法としては、被験者が/s/を持続的に発音している状態の気道を歯科用断層撮影装置(CBCT)で撮像し、三次元立体構築を行った後、三次元プリンタを用いて実体化した。ただし、歯列についてはアーチファクトの影響を除外するため、口腔内歯列印象を行い、石膏模型を作成した。さらに、舌部分については、具備する粘弾性を考慮し、ウレタンやシリコン樹脂により形成した。その際、CBCTより得られた正確な舌形状を元に、鋳型を作成し、そこに樹脂を流し込むことで作成した。口唇も同様にシリコン樹脂により形成した。また、空気タンクとテストセクション(TS)の間で発生する音を吸音するため、内部に吸音材を貼付したボックスを作成し、TSへの音の伝播を抑制した。舌を/s/音構音時に固定した状態で、流路に流す空気の流量を変化させながら、TSから発生する音を計測した結果、被験者/s/音の音響特性と同様の傾向を示した。このSimulator内の異なる5点で流速を測定した結果、Sibilant /s/はレイノルズ数が約2000以上で発生することが実証された。次に、舌前方部の上下動による音や流速への影響を調べるため、ウレタン性の舌の前、中、後方部にコントロールバーを設置し、これら三点で流路内の舌を上下動させた。上下動の際、核磁気共鳴装置によって時系列で「うすい」と構音した際の舌表面の位置をパラメタとして用いた。その結果、矢状断面でのS状隆起付近における流路の高さが低くなると流速が二乗で比例して速くなり、音の発生も大きくなることがわかった。

本研究の目的は、無声歯茎摩擦音/s/を含む単語等の形態素を発音する際にみられる、舌尖端が機敏に動き上顎前方部との間に狭めを形成する調音機構が、呼気流量と関わり合うことで、どのよう音源パワーを制御されているかについて明らかにすることである。音声形態素中の無声歯茎摩擦音の音源発生の主要因は、発音時の呼気流量と舌尖端の動きの速度であるという立場から、無声歯茎摩擦音を含む母音ー子音ー母音(VCV)という配列の形態素発音時に観察される、舌尖端を口腔前庭部に瞬時に接触させる機敏な動作が、音源発生に及ぼす影響について調べるため、舌尖端の動きの速度と、発音時の呼気流量、そして音源の特性との間にどのような関係を調べるための基盤的研究を実施した。特に、呼気流量が変化することによる音源成分生成量の違いについて調べた結果、流れが乱流である場合には、微量の呼気流量変化によって音源パワーのコントロールが可能であることを、数値流体音響計算等の計算科学的なアプローチに加え、音響実験により確かめた。次に、医療用コーンビームCTボリュームデータから得られた口腔内実形状を基に、舌を固定した状態で、呼気流量を変化させ、発生する音の変化について実験により計測し、さらに、同一条件での流体音響連成シミュレーションを行った。シュミレーションの結果から、物体表面における圧力変動からではなく、流れ場中の渦音源成分から流摩擦音/s/の広帯域高周波数における白色ノイズ様のスペクトルが出力することが分かった。核磁気共鳴画像装置を用いた時系列3次元画像データから、摩擦音/s/を含む音節では、舌前方部の動きが他の領域と比較して大きく速いことが観察された。本年度の成果により、舌の機敏な動きを加えた場合に、どのような変化が流れと音に及ぼされるかについて調べるための、基盤が整備された。当初/s/発音時のCTデータから制作する気道から、容易に/s/音が再現できると考えていたが、CTの精度やアーチファクトの影響により、被験者の歯列印象による歯列模型を用いて、気道の歯列部分を置き換える作業が必要となった。この時、1mm以下の形状変化、特にsibilant grooveと呼ばれる、上顎と舌の接触によって作られる気道中の狭めの形状変化が、発生する音のスペクトル特性に強く影響することが分かり、発話時の舌の接触位置の空間的精度がどの程度必要か明らかとなった。そこで、確実な結果を得るために、最初の段階として、開発中の発音シミュレータが/s/音を発声可能である必要があっが、結果として比較的高周波数(16000Hz)までの再現性を確保できた。これにより、舌の高径や動きが/s/音に及ぼす影響について考慮することが可能となった。静的ではあるが、/s/発音時の舌の高径に段階的に近づけることで、徐々に/s/音スペクトル特性に近似していくことを、実験から確かめることが出来た。さらに、流れの特性変化を熱線流速計を直接キャビティー内に挿入することで計測できた。その際再現性について疑いを持ち、音の計測、流れの計測について計5回ずつ行ったが、十分な再現性があることが確認できた。核磁気共鳴装置から得られた時系列の三次元気道データは、弓状断面においては128 x 128ピクセルのモノクロ8bitデータであるが、一方で水平方向には7枚が限界であった。そのため、水平方向の空間データの補間が必要となった。また、三次元形状データが時間的に変形し、時間フレームレートが核磁気共鳴装置では16回/秒の撮像が限界であったため、時間方向にもデータの補間が必要となった。
ユーメラニンおよびフェオメラニンの紫外線による生理的分解過程の解明

メラニンには黒色のユーメラニン(EM)と赤褐色のフェオメラニン(PM)の2型がある。本研究は、両型のメラニンの紫外線による生理的分解過程の解明を目的とした。ヒト黒色毛と赤毛を用いて、日光紫外線によりEMは分解して遊離のPTCA(ピロール-2,3,5-トリカルボン酸)を生成し、PMはベンゾチアジン体からベンゾチアゾール体に変化することを見出した。つぎに、マウス体毛およびヒト毛髪、合成EMおよびPMにUVAを照射して同様な変化を確認した。ついで、培養メラノサイトおよび網膜色素上皮細胞において、EMがUVAあるいは可視光により架橋構造を形成することを示した。メラニンには黒色のユーメラニンと赤褐色のフェオメラニンがあり、前者は紫外線防御に働くが、後者は光発がんをもたらすと言われている。メラニンは表皮メラノソームにおいて産生され、ケラチノサイトに転送されるが、その後の紫外線による生体内での分解についてはほとんど不明である。本研究は両型のメラニンの紫外線(UVA, UVB)による生理的分解過程の解明を目的とする。分解過程の追跡には、我々の開発したメラニンの分解的定量法を活用する。平成24年度は、合成および天然(ヒト毛髪)を用いて、UVA照射によりユーメラニンでは分解により遊離PTCA(ピロール-2,3,5-トリカルボン酸)が生成してポリマー鎖の短縮が起り、フェオメラニンではベンゾチアジン体からベンゾチアゾール体への変化とともにポリマー鎖の伸長が起ることを明らかにした(Pigment Cell Melanoma Res, 2012)。平成25年度は、これらの成果を踏まえて、合成および天然メラニンについて、UVAおよび可視光による光分解過程を解析した。その結果、PTeCA(ピロール-2,3,4,5-テトラカルボン酸)がユーメラニンの架橋度を占める特異的なマーカーとなることが分かり、これを用いて培養ヒトメラノサイト、単離ウシ網膜色素上皮メラニン、ヒト網膜色素上皮細胞において、ユーメラニンがUVAあるいは可視光により架橋構造を形成することを示した(Pigment Cell Melanoma Res, 2013)。これらの結果は、光によるユーメラニンの分解過程が、分解のみならず架橋形成を伴う複雑なものであることを示し、網膜色素上皮細胞におけるユーメラニンによる活性酸素の分解や鉄イオンの捕捉という機能が可視光により低下することを示唆している。このように、加齢黄斑変性の病因に関連して興味深い結果を得ることができた。メラニンには黒色のユーメラニン(EM)と赤褐色のフォオメラニン(PM)があり、前者は紫外線防御に働くが、後者は光発がんをもとらすと考えられている。メラニンは表皮メラノソームにおいて産生され、ケラチノサイトに転送されるが、その後の紫外線によるメラニンの生体内での分解についてはほとんど不明であった。本研究は両型のメラニンの紫外線による生理的分解過程の解明を目的とした。平成23年度は、ヒト黒色毛と赤毛を用いて先端から毛根部にかけてメラニンを分析することにより、日光紫外線によりEMは遊離のPTCA(ピロール-2,3,5-トリカルボン酸)が分解のマーカーになりうること、PMではベンゾチアジン体からベンゾチアゾール体に変化することを見出した。つぎに、マウス体毛およびヒト毛髪にUVAを照射しても同様な変化が起ることを示した。さらに、合成EMおよびPMについても同様な変化を確認した。これらの結果はUVAには紫外線防御作用がない可能性を示唆するものである(Pigment Cell Melanoma Res, 2012)。平成24年度は、合成および天然メラニンについて、UVAおよび可視光による光分解過程を解析した。その結果、PTeCA(ピロール-2,3,4,5-テトラカルボン酸)がユーメラニンの架橋度を示す特異的なマーカーであることが分かり、これを用いて培養メラノサイト、単離ウシ網膜色素上皮メラニン、ヒト網膜色素上皮細胞において、ユーメラニンがUVAあるいは可視光による分解過程において架橋構造を形成することを示した(Pigment Cell Melanoma Res, 2013)。平成25年度は、合成可溶性EM(DHICAメラニン)を用いて、UVA照射によるUV-VISスペクトル変化を差スペクトル法を用いて実施した。その結果、UVA照射によりキノン体が生成し、その後、徐々に分解すること、その過程で活性酸素の生成が明らかとなった(論文執筆中)。メラニンは表皮メラノソームにおいて産生され、ケラチノサイトに転送されるが、その後の紫外線によるメラニンの生体内での分解についてはほとんど不明である。分解反応の追跡には、我々の開発したメラニンの分解的定量法を活用する。

平成24年度は、ヒト黒色毛と赤毛を用いて先端から毛根部にかけてメラニンを分析することにより、日光紫外線によりユーメラニンでは遊離のPTCA(ピロール-2,3,5-トリカルボン酸)が分解のマーカーとなりうること、フェオメラニンではベンゾチアジン体からベンゾチアゾール体に変化することを見出した。つぎに、マウス体毛およびヒト毛髪にUVAを照射して、同様な分解反応が起ることを示した。さらに、可溶合成ユーメラニンおよびフェオメラニンとしてDHICA-メラニンおよびDopa+Cys-メラニンを用いてUVAにより同様な分解反応が起こり、ユーメラニンではまず光酸化により暗化(即時型黒化に相当)し、ついで光分解(脱色)することを示した。フェオメラニンでもベンゾチアゾール体への変化に伴って、光分解(脱色)が起った。これらの変化は、ユーメラニンではポリマー鎖の短縮、フェオメラニンでは伸張を伴うことをゲルろ過HPLCを用いて証明した。これらの変化はUVBでは進行が遅く、主にUVAが関与していることが分かった。UVAによるメラニンの暗化はその後の分解を伴うことから、これらの結果はUVAには紫外線防御作用がない可能性を示唆するものであった。網膜色素上皮メラニンと細胞を用いる実験は当初の計画には無かったが、ポーランド・クラコウ大学Tadeusz Sarna教授の厚意により入手することができ、期待以上の成果が得られたので、Pigment Cell Melanoma Research誌に掲載することができた(2013)。さらに、関連研究として、2億年前のイカ墨袋のユーメラニンを分析する機会があり、ユーメラニンが保存されているが、高度の架橋構造を形成していることをPTeCAの分析により証明して発表した(Proc Natl Acad Sci 2012, Analytical Biochemistry 2013)。ヒト毛髪を用いて日光紫外線によるメラニンの分解を示したのは、当初の実験計画に無かったが重要な実権結果である。マウス体毛およびヒト毛髪を用いる実験も当初の計画より早く進行した。一方、当初の予定にあった培養ヒトメラノサイトについての予備実験には着手していない。全体として、24年度分の研究成果を纏めてPigment Cell Melanoma Res誌に投稿することができたので、当初の計画以上に進展しているといえる。本研究を推進する過程で、UVA照射によるメラニン分解過程を合成可溶メラニン(DHICAメラニン、DOPA+CYSメラニン)を用いて追跡する手技が有用であることが分かった。これを用いて、メラニン分解過程の詳細を解明したい。培養表皮メラノサイトおよび三次元ヒト皮膚モデルを用いて、紫外線照射によるメラニン分解過程をより詳細に解析する。可視光にもメラニン分解作用があることが分かったので、可視光線照射実験も同時に行う。当初予定していた培養表皮メラノサイトに紫外線を照射する実験は、共同研究者であるBeiersdorf社Kolbe博士の研究室において実施することとなった。その実験結果を踏まえ、培養虹彩・脈絡膜メラノサイトを共同研究者New York医科大学Hu教授から恵与を受ける。
好中球のアポトーシスが口腔内生体防御機構に及ぼす影響について

末梢血中の好中球と、歯肉固有層の毛細血管より遊走し、歯肉溝を経て口腔内に移行する唾液中の好中球を対象として、周囲の環境とアポトーシスの発現との関係を検索した。健常者の末梢血および唾液から好中球を分離し、PBS、唾液、PMA、腫瘍壊死因子(TNF-α)、Fas抗体(アポトーシス関連抗体)を好中球にそれぞれ加え,0時間から6時間インキュベートした。そしてその前後のFas抗原およびLewisY(Le^y)抗原の発現を、間接蛍光抗体法を用い、Flow Cytometryで検索した(平成8年度より継続)。さらに,各細胞群のアポトーシスの発現状態を透過型電子顕微鏡により形態学的に観察するとともに,各群の細胞よりDNAを抽出し,その断片化の状態をアガロースゲル電気泳動法により生化学的に検索した。そして以下の結果が得られた。1.フローサイトメトリーによる検索:(1)末梢血中の好中球では、唾液、TNF-α、Fas抗体の刺激により、Fas抗原およびLe^y抗原の発現が経時的に増加した。(2)唾液中の好中球では、Fas抗原の発現は末梢血よりわずかに増加し、Le^y抗原の発現は有意に高い値を示した。そしてこの傾向は、PBSおよび血清でのインキュベート後もほとんど変化しなかった。2.透過型電子顕微鏡による検索:(1)末梢血中の好中球では、唾液、TNF-α、Fas抗体による6時間の刺激で、アポトーシス細胞に類似した細胞が観察された。(2)唾液中の好中球にアポトーシス細胞の特徴を備えた細胞が多く観察された。3.アガロースゲル電気泳動法による検索:(1)末梢血中の好中球をTNF-αで3時間インキュベートすると,アポトーシス細胞の特徴であるDNAラダーが観察された。(2)唾液中の好中球にDNAラダーが観察された。以上のことより、好中球が末梢血より口腔内の唾液中に移行する過程で、唾液やサイトカインなどの影響を受け,壊死するのではなくアポトーシスを発現し,口腔内の恒常性の維持に関与している可能性が示唆された。本年度の研究において得られた知見を報告する。まず本年度は、末梢血中のPMNと、歯肉固有層の毛細血管より遊走し、歯肉溝を経て口腔内に移行する唾液中のPMNを対象として、周囲の環境とアポトーシス関連抗原の発現との関係を検索した。健常者の末梢血および唾液からPMNを分離し、PBS、血清、唾液、熱処理唾液(60°C、30分)、PMA、腫瘍壊死因子(TNF-α),Fas抗体(アポトーシス関連抗体)をPMNにそれぞれ加え、3時間インキュベートした。そしてその前後のFas抗原およびLewisY(Le^y)抗原の発現を、間接蛍光抗体法を用い、Flow Cytometryで検索した。その結果、以下のことが明らかとなった。1.末梢血中のPMNでは、唾液、TNF-α、Fas抗体の刺激により、Fas抗原の発現が増加した。2.末梢血中のPMNでは、血清、唾液、TNF-α、Fas抗体の刺激で、Le^y抗原の発現が増加した。3.分離直後の末梢血中のPMNでは、Fas抗原の発現は、インキュベート後の唾液群、熱処理唾液群、PMA群、TNF-α群、Fas抗体群と比較して低い値を示した。4.分離直後の末梢血中のPMNでは、Le^y抗原の発現は、インキュベート後のPBS群、唾液群、熱処理唾液群、PMA群、TNF-α群、Fas抗体群と比較して低い値を示した。5.分離直後の唾液中のPMNでは、Fas抗原の発現は低いが、Le^y抗原の発現は有意に高い値を示した。以上のことより、PMNがその食細胞としての終焉の時に、唾液やサイトカインなどの影響を受け、その細胞死にアポトーシスが関与している可能性が示唆された。

そしてこの傾向は、PBSおよび血清でのインキュベート後もほとんど変化しなかった。2.透過型電子顕微鏡による検索:(1)末梢血中の好中球では、唾液、TNF-α、Fas抗体による6時間の刺激で、アポトーシス細胞に類似した細胞が観察された。(2)唾液中の好中球にアポトーシス細胞の特徴を備えた細胞が多く観察された。3.アガロースゲル電気泳動法による検索:(1)末梢血中の好中球をTNF-αで3時間インキュベートすると,アポトーシス細胞の特徴であるDNAラダーが観察された。(2)唾液中の好中球にDNAラダーが観察された。以上のことより、好中球が末梢血より口腔内の唾液中に移行する過程で、唾液やサイトカインなどの影響を受け,壊死するのではなくアポトーシスを発現し,口腔内の恒常性の維持に関与している可能性が示唆された。
暴露量の誤差を考慮しない疫学研究結果より算出された安全基準の使用による問題点

有害事象に対する生体影響・反応が量・反応あるいは量・影響関係として疫学的・実験的研究されている。その種の研究で反応あるいは影響である従属変数には誤差を伴うが量である独立変数には誤差を伴わない統計学モデルによりオッズ比のような両変数の関係の強さを示すバラメターが算出されることが一般的である。しかし、個人を単位とする研究では、独立変数である量に大きな誤差を伴う場合、両者の関係の強さを表現するパラメターの値は0の方へと偏ること(過小評価)が知られている。そこで、量の誤差があまり大きくない状況でその誤差の大きさが既知ならば、その過小評価を修正できることが知られている。また、集団毎に独立・従属両変数の平均値を算出することによる研究、つまりecologic studyを実施することで独立変数の誤差の影響を小さくすることができる。しかし、このecologic studyにおいて交絡因子の対応不十分なことがあると指摘されている。量を米中カドミウム濃度(Cd-R)から算出されたカドミウム(Cd)摂取量、反応を腎機能障害とする量・反応関係の疫学研究では、非常に大きな誤差を量に伴う。そのために、個人を単位とするその種の疫学研究において、両変数の関係の強さを表現するパラメターが普通の統計学モデルの使用により過小評価に算出されるが、その修正は不可能である。そこで、Cd汚染地区と対照地区のCd-Rから算出されたCd摂取量の平均値と反応との関係をみるecologic studyが実施され得る。しかし、この研究における交絡因子として米以外からのCd摂取量の差異が両地区であることが考慮されていない。つまり、ecologic studyの欠点である交絡因子に対する対応の不十分さが問題として残る。したがって、Cd-Rから算出されたCd摂取量を使用した疫学研究結果をCdの環境安全基準設定に利用することは妥当ではない。カドミウム(Cd)摂取総量を米中Cd濃度(Cd-R)などから計算し、それを量として、腎尿細管機能異常を反応とする量・反応関係の既存の疫学研究において、明瞭な量・反応関係が報告されている。しかし、Cd-Rには諸条件で小さくない変動を伴うと報告されているにも拘らず、その量・反応関係が安易に環境安全基準作成の基礎資料にされている。なお、この疫学研究では、量に誤差がないという前提に立っている。そこで今年度は、Cd摂取総量と腎尿細管機能の量・反応関係の疫学研究において、Cd-Rから算出されたCd摂取総量が量として妥当な指標かどうかを研究することを目的とする。環境庁が1971年と1973年に富山県婦中地区の水田でCd-Rを測定した。36の同一地点にて測定されたCd-Rを統計学的に解析した結果、相関係数は0.21で、統計学的検定は有意でなかった。また、このCd-Rは対照地域程度の低い値からかなり高い値まで分布していた。なお、この地区で高齢の女性にイタイイタイ病患者が多く発生した。量に誤差がないことが前提の量・反応関係の疫学研究結果と量の具体的誤差の情報を極座標を使用して結合させる方法を本研究で開発した。この方法は、量の誤差を考慮して量・反応関係の疫学研究結果の信頼性を相対的にみるものである。

量に誤差がないことを前提とし、Cd-Rから算出されたCd摂取総量を量とする量・反応関係の疫学研究は、量の誤差が非常に大きい(相関係数-0.21)ことから、その意義が小さいと言えよう。したがって、Cd摂取総量と腎尿細管機能の量・反応関係の疫学研究において、Cd-Rから算出されたCd摂取総量は量として妥当な指標ではないという結論になる。カドミウム(Cd)摂取総量を米中Cd濃度(Cd-R)などから計算し、それを量として、腎尿細管機能障害を反応とする量・反応関係の既存の疫学研究において、明瞭な量・反応関係が報告されている。しかし、Cd-Rには諸条件で小さくない変動を伴うと報告されているにも拘らず、その量・反応関係が安易に一般環境安全基準作成の基礎資料にされている。なお、この種の疫学研究では、量に誤差がないという前提に立っている。量の変動が大きい場合、量・反応関係の意味を慎重に考慮すべきであると昨年度報告した。そこで今年度は、量の変動が大きく、かつ独立変数に無視できない交絡因子が存在する場合、検出された量・反応関係の意義を考察することを目的とする。Cd汚染地区と非汚染地区の住民を対象として、Cd-Rから算出されたCd摂取総量と腎尿細管機能障害の量・反応関係の疫学的研究を具体例とする。この場合、量はCd-Rから算出されたCd摂取総量であるが、その交絡因子として地区(Cd汚染地区か非汚染地区か)を無視することは問題である。その差は両地区の飲料水中のCd濃度差などが考えられる。このような場合検出された量・反応関係において、主因子(ここではCd-R)に起因する割合と交絡因子に起因する割合が不明である。また、量の算出の元であるCd-Rに大きな変動があるから、さらにその解明が困難になる。したがって、既存の疫学的研究を使用してCd-Rから算出されたCd摂取総量と腎尿細管機能障害の量・反応関係から、一般環境安全基準を単純に作成することは問題である。有害事象に対する生体影響・反応が量・反応あるいは量・影響関係として疫学的・実験的研究されている。その種の研究で反応あるいは影響である従属変数には誤差を伴うが量である独立変数には誤差を伴わない統計学モデルによりオッズ比のような両変数の関係の強さを示すパラメターが算出されることが一般的である。しかし、個人を単位とする研究では、独立変数である量に大きな誤差を伴う場合、両者の関係の強さを表現するパラメターの値は0の方へと偏ること(過小評価)が知られている。そこで、量の誤差があまり大きくない状況でその誤差の大きさが既知ならば、その過小評価を修正できることが知られている。また、集団毎に独立・従属両変数の平均値を算出することによる研究、つまりecologic studyを実施することで独立変数の誤差の影響を小さくすることができる。しかし、このecologic studyにおいて交絡因子の対応不十分なことがあると指摘されている。量を米中カドミウム濃度(Cd-R)から算出されたカドミウム(Cd)摂取量、反応を腎機能障害とする量・反応関係の疫学研究では、非常に大きな誤差を量に伴う。そのために、個人を単位とするその種の疫学研究において、両変数の関係の強さを表現するパラメターが普通の統計学モデルの使用により過小評価に算出されるが、その修正は不可能である。そこで、Cd汚染地区と対照地区のCd-Rから算出されたCd摂取量の平均値と反応との関係をみるecologic studyが実施され得る。しかし、この研究における交絡因子として米以外からのCd摂取量の差異が両地区であることが考慮されていない。
明治０～１０年代の地域からみる多数決に基づく〈近代的政治秩序〉成立過程の研究

本研究では、明治010年代における合意形成のあり方の変化、なかでも多数決による地域社会(市民社会)の形成と、社会運営における議会政治(政治社会)の定着に注目し、当該期における政治変革の意味を検討する。具体的には、静岡県の地租改正と町村会を事例に、1地租改正を通じて人々が平等な〈個人〉として相互に承認される過程と、2〈個人〉=公民が活動する政治空間(議会)を舞台とした多数決に基づく議会政治の確立、の相互関係性を検討する。以上から、平等を原則とする多様な〈個人〉の存在を前提に、多数決による決定が人々に対して強制力を伴う〈近代的政治秩序〉の成立過程と、そこに生じた問題を明らかにする。
免疫組織化学的手法によるプリオン蛋白の迅速検出法並びに検出感度に関する研究

(1)プリオン蛋白の免疫組織化学的検出感度に関する研究昨年度までに開発した免疫組織化学的高感度法とWB法の感度の比較を行った.スクレイピー帯広株脳内接種マウスを用いて経時的なプリオン蛋白の検出により比較を行った.WB法では30日目で脾臓に,6090日目に中枢神経系に異常プリオン蛋白が検出できた.一方,免疫組織化学的には脾臓は90日目,中枢神経系では120日目に検出可能であった.WB法ではマウス脾臓全量からの検出であるのに対して,免疫組織化学では約5μmの組織切片を使うことから単純な感度比較はできないが,免疫組織化学的方法は検出感度の点ではWB法に比較して劣ることが明らかになった.定量的な解析は現在実施中である.(2)パネル抗体による免疫組織化学コアエピトープに関する研究市販されている抗体を含め,これまでに開発された17種類の抗体を用いて,抗体の種特異性について,抗体エピトープと動物種間のアミノ酸配列との関連から検討した.動物種のアミノ酸配列と抗体エピトープの不一致が抗体の種特異性を規定する場合と規定しない場合があった.特異性を規定しない場合には,動物種間差でみられるいくつかのアミノ酸の違いは反応性を左右しない.しかしながら,アミノ酸一つの違いが動物種差としての特異性を規定する場合や,同じ領域を認識する抗体にも反応性に差がみられた.このことから,免疫組織化学的抗原抗体反応は抗体のエピトープ領域全てが関与するのではなく,限定されたコア領域に依存する可能性があることが推察された.(1)プリオン蛋白の免疫組織化学的迅速法の開発,および検出感度向上のための条件の検討研究レベルでの免疫組織化学法によるプリオン蛋白の検出には,蟻酸処理による感染性の不活化,オートクレーブ処理による抗原の賦活化といった前処理が必要なことから,標本の固定から免疫染色の終了までにはおよそ24時間以上の時間を要している.本研究では,様々な市販のキット,特にポリマー試薬を組み合わせることで,前処理を省略することなくおおよそ半分の12時間にまで固定から免疫染色終了までを短縮させ,免疫組織化学的迅速法として確立することができた.現在,この成果は厚生労働省のBSE確認検査として実際に応用されている.また,現在汎用されている抗体では,蟻酸処理により抗原性が減弱することから,新たな抗原賦活化法を開発し,検出感度を向上させることができた.さらに,この新たに開発した方法は,検出感度の向上ばかりでなく,ホルマリンに長く浸したことにより,これまでの方法ではほとんど陽性所見が得られないような材料についても充分な陽性所見を得ることができた.(2)新規抗体の免疫組織化学的スクリーニング(1)で検討した様々な抗原賦活化法を用いて,市販されている抗体を含め,これまでに開発された抗体17種類について免疫組織化学的に検討を行った.抗体はその抗原認識部位から2種類に分けられ(連続するエピトープを認識する抗体,非連続するエピトープを認識する抗体),それぞれにより適する抗原賦活化法が異なることが明らかになった.この結果より,これまで不明であったプリオン蛋白に対する免疫組織化学的手法の原理についてモデルの構築を試みた.(1)プリオン蛋白の免疫組織化学的検出感度に関する研究昨年度までに開発した免疫組織化学的高感度法とWB法の感度の比較を行った.スクレイピー帯広株脳内接種マウスを用いて経時的なプリオン蛋白の検出により比較を行った.WB法では30日目で脾臓に,6090日目に中枢神経系に異常プリオン蛋白が検出できた.一方,免疫組織化学的には脾臓は90日目,中枢神経系では120日目に検出可能であった.WB法ではマウス脾臓全量からの検出であるのに対して,免疫組織化学では約5μmの組織切片を使うことから単純な感度比較はできないが,免疫組織化学的方法は検出感度の点ではWB法に比較して劣ることが明らかになった.定量的な解析は現在実施中である.(2)パネル抗体による免疫組織化学コアエピトープに関する研究市販されている抗体を含め,これまでに開発された17種類の抗体を用いて,抗体の種特異性について,抗体エピトープと動物種間のアミノ酸配列との関連から検討した.動物種のアミノ酸配列と抗体エピトープの不一致が抗体の種特異性を規定する場合と規定しない場合があった.特異性を規定しない場合には,動物種間差でみられるいくつかのアミノ酸の違いは反応性を左右しない.しかしながら,アミノ酸一つの違いが動物種差としての特異性を規定する場合や,同じ領域を認識する抗体にも反応性に差がみられた.このことから,免疫組織化学的抗原抗体反応は抗体のエピトープ領域全てが関与するのではなく,限定されたコア領域に依存する可能性があることが推察された.
ACE阻害薬及びCa拮抗薬の虚血性心疾患における治療効果

高血圧において動脈圧受容器反射機能は障害されている。心筋梗塞でも圧受容器反射が障害され、その反射機能低下は致死的不整脈の発生や突然死と密接に関連している。一方、高血圧症による臓器障害の予防、治療としてアンジオテンシン受容体拮抗薬(AIIA)とアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬の効果と比較に興味が集まっている。AIIAは、ブラジキニンや一酸化窒素の増加作用がないため、臓器保護作用がACE阻害薬よりも劣ると考えられていた。我々は、心筋梗塞作成4週後のラットの圧受容器反射に対する、AIIAとACE阻害薬の効果を比較した。高血圧自然発症ラット(雄、15週齢)およびウィスター・キョート・ラット(雄、15週齢)の左前下行技を結紮し、心筋梗塞を作成した。手術1週間後からAIIA(TCV-116 1mg/kg/day)あるいはACE阻害薬(エナラプリル10mg/kg/day)を3週間経口にて投与した。心筋梗塞から4週間後に、フェニレフリンまたはニトロプルシッド静注時の平均血圧、心拍数、腎交感神経活動の変化を覚醒状態で直接記録し、logistic function curveを用いて圧受容器反射機能を解析した。心血行動態の指標として、左室拡張末期圧と心筋重量を測定した。心筋梗塞ラットでは腎交感神経活動および心拍数を指標とする圧受容器反射の感受性がともに低下していたが、後者の低下が著しかった。TCV-116の慢性投与は、心筋梗塞ラットの圧受容器反射を改善し、その効果はエナラプリルと同等であった。TCV-116は左室拡張末期圧など心血行動態の指標もエナラプリルと同等に改善させた。AIIAの圧受容器反射改善効果はACE阻害薬よりも劣ると予想されたが、本研究ではほぼ同等であった。その理由として、(1)AIIAは、ACEを介さずに産生されたアンジオテンシンIIをも十分に抑制した、(2)心筋梗塞後にはアンジオテンシン・タイプ2(AT2)受容体が発現し、AIIAの慢性投与に伴い増加する内因性アンジオテンシンIIの、AT2を介する抗増殖作用などが発揮された、ことなどが考えられた。高血圧症の圧受容器反射機能は障害されている。また、心筋梗塞においも圧受容器反射は障害され、しかもこの障害が心筋梗塞後の突然死や致死的不静脈発生の一因であることが示唆されている。一方、アンジオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)を心筋梗塞後に投与すると患者の予後が改善することが分かってきた。私どもは、心筋梗塞に対するアンジオテンシン遮断の予後改善効果に圧受容器反射の変化が重要な役割を果たしていると推測した。そこで、心筋梗塞を合併した高血圧ラットにアンジオテンシン受容体拮抗薬(AIIA)(TCV-116)またはACEI(エナラプリル)を長期間経口投与し、圧受容器反射に与える影響を検討した。心筋梗塞により減弱したウィスター・キョウト・ラット(WKY)の圧受容器反射の感受性(Gmax)は、TCV-116およびエナラプリルの投与で同程度に回復した。高血圧自然発症ラット(SHR)では心筋梗塞を合併することでGmaxが高度に障害された(心拍数(HR);2.3±0.1 vs 0.3±0.1,p<0.01,腎交感神経活動(RSNA);2.2±0.1 vs 1.7±0.1,p<0.05)。TCV-116を経口投与すると交感神経に対するGmaxはシャム結紮群のレベルまで改善したが、HRに関するGmaxは完全に回復しなかった(HR;1.5±0.1,RSNA;2.3±0.1)。エナラプリルの投与でも同様の効果が認められた(HR;1.7±0.1,RSNA;2.3±0.2)が、その効果はTCV-116と差がなかった。高血圧症による臓器障害の治療、予防に対し、AIIAとACEIの効果の差が興味を持たれているが、AIIAはキニン増加作用を欠くため臓器保護作用が弱いとされてきた。本研究で、心筋梗塞後のSHRおよびWKYの動脈圧受容器反射に対し、AIIAとACEIはほぼ同等の効果を示すことが明らかになった。

心筋梗塞ラットでは腎交感神経活動および心拍数を指標とする圧受容器反射の感受性がともに低下していたが、後者の低下が著しかった。TCV-116の慢性投与は、心筋梗塞ラットの圧受容器反射を改善し、その効果はエナラプリルと同等であった。TCV-116は左室拡張末期圧など心血行動態の指標もエナラプリルと同等に改善させた。AIIAの圧受容器反射改善効果はACE阻害薬よりも劣ると予想されたが、本研究ではほぼ同等であった。その理由として、(1)AIIAは、ACEを介さずに産生されたアンジオテンシンIIをも十分に抑制した、(2)心筋梗塞後にはアンジオテンシン・タイプ2(AT2)受容体が発現し、AIIAの慢性投与に伴い増加する内因性アンジオテンシンIIの、AT2を介する抗増殖作用などが発揮された、ことなどが考えられた。
日本統治時代台湾における「新女性」の構成と多元的台湾社会の実態についての研究

また、日常生活における実践と近代的な知識及び社会制度との結びつきについて検討するために、「想像の共同体」論について再検討を行った論文を『社会学雑誌』35号に「『想像の共同体』論の再構成ー【知識-制度-実践】による架橋の試みに注目してー」と題して投稿し、掲載を許可された。これに加えて、日常的な実践と社会との結びつきについて検討した論考を、昭和堂から2019年中に出版予定である『大学生のための基礎科目シリーズ社会学』の「第16章日常の中の非日常消費の社会学」として執筆した。政策の資料および当時の台湾における主要な女性雑誌(『台湾愛国婦人』『婦人と家庭』『台湾婦人界』など)と新聞などの資料を国立台湾図書館および国立国家図書館へ赴き、収集を行った。また台湾南投県中興新村に赴き、政策面で重要な資料である『総督府文書』の閲覧と収集を行った。また、台湾大学及び台北師範大学において旧高等女学校の同窓会誌および卒業アルバムなどの資料の収集に成功した。これに加えて、国立台湾図書館で『社会教化美談集』を代表とする当時の台湾人女性の教育状況に関係する資料を入手した。また、消費実践の理論的側面の解明のために『社会学雑誌』33号にて「想像の共同体の現実化の場所としての夜市ー社会的余暇活動による経験の共有に注目してー」を公刊し、「モノと人の関係を通じた共同体の可視化ーD.ミラーとA.アパデュライの物質文化論を中心に」と題された報告を10月に京都大学で開催された日本社会学史学会関西例会において報告した。日本統治期の台湾における主要な女性雑誌(『台湾愛国婦人』『婦人と家庭』『台湾婦人界』など)を収集し、教育や儀礼、家族形成や生活方式の変化およびその変化への適応と評価という観点から、資料整理と分析を行っている。これらの分析内容は、香港などの国際学会で報告されており、現在はこれら学会での議論の結果を反映し、論文投稿の準備を進めているところである。〈新女性〉たちの意識の解明の面では、旧台北市立第三高等女学校(現在の台北市立中山女子高級中学との交渉は順調には進んでいないが、台湾大学や台北師範大学に所蔵されている同窓会報、卒業アルバムなどの資料の収集は順調に進展している。現在、同窓会への調査協力交渉を行っており、今後卒業生たち自身への聞き取り調査などを行う予定である。一方、日本語学習サークル「友愛会」との連絡は順調であり、彼らの当時の記憶や語りなどを収集し整理を行っている。また、当時の総督府が出版した『社会教化美談集』などの資料を入手し、この資料の分析を通じて、高等女学校出身者とは階層の異なった台湾人女性の、国語教育との向き合い方について知見を得た。現在はこの階層差による実践と意識の差異に焦点を当てて分析を行っている。また当初に想定していた日本統治期における学歴を通じた社会上昇(新女性)とは異なる経路として、身なりと振る舞いを通じた社会上昇の戦略としてのモダンガールに注目し、関連する台湾で出版された中国語資料を収集し、分析を行っている。引き続き当時の資料の採集と読解に務める。やや進捗が遅れ気味である旧台北市立第三高等女学校との連絡をすみやかに行い、資料研究を補完するものとして一次情報の入手を図り、分析を行っていく。日本語学習サークル「友愛会」会員との連絡は比較的順調であるため、本年度も継続的に聞き取りを続けていく。また2018年度では当時台湾で出版された礼儀作法書やエチケット本、マナー本などの書籍資料の収集を行う。同時に当時の日本内地における言説や資料についても収集し、台湾における資料との対比を行う。特に、モダンガールや主婦に関する言説については同時期に上海や欧米においても展開されており、国際的な商業主義と各地における商業文化のありように注目することで、台湾における言説空間の特徴を立体的に捉えることが可能になるだろう。2018年度は計画最終年度であるので研究成果をとりまとめ外部に積極的に発信していく。まず前年度に行った調査データを用いて論文の執筆および投稿を行う。特に前年度で行った学会発表を下敷きとして、「新女性」の実践と中間的意識の構成について検討する論文と台湾「モダンガール」の表象と商業文化の関係について検討する論文を執筆する。また研究協力者である香港大學の王向華副教授と香港の嶺南大學の邱愷欣高級講師と協力し、複数の文化の交差点である台湾社会における文化的実践を通じて、台湾の植民地近代社会について考察する共著書を出版することを目指す。