hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症軟部組織損傷に対する高気圧酸素療法の応用と解析

重症軟部組織損傷は現在でも壊死や感染の合併は依然高い。高気圧酸素治療(HBO)による軟部組織損傷に対しての効果が報告されているが、その機序は不明である。本検討では敗血症モデルマウス、創傷モデルラットを用いてHBO(100%酸素、90分、2ATA)を単独で施行し対象群と比較した。いずれもHBOによる生存率、創傷治癒期間に有意な差を認めずHBOの直接的な作用は認められなかった。次いで薬物動態について検討し、HBO治療後にメロペネムの組織濃度が上昇を確認できた。以上より、軟部組織損傷時におけるHBOの治療効果はHBOによる薬物の組織濃度の増加が軟部組織損傷の治癒に寄与している可能性が考えられた。平成28年度は、高気圧酸素治療が感染に与える影響と創傷治癒に与える影響について検討を行った。感染に与える高気圧酸素の影響として、感染への高気圧酸素の直接的な作用と薬物動態/薬力学的作用の両側面から検討を行った。感染モデルとして当初、創傷汚染ラットの作製を計画していたが、投与薬物量が実験規模から考えると多くなること、治療効果を生存率まで含めた検討ができることから、ラットよりマウス(C57BL6)に変更した。開始時はグラム陰性桿菌細胞壁外膜構成成分のリポ多糖(LPS)を腹腔内投与した敗血症モデルマウスを使用し検討を行ったが、高気圧酸素治療による生存率の改善は認めない結果となった。そのため、次いで敗血症のモデルマウスとして大腸菌腹膜炎モデルマウスで検討を行った。本敗血症モデルマウスは、マウスの糞より採取した大腸菌のシングルコロニーを培養し、腹腔内投与することで得られるモデルマウスである。現在、高気圧酸素治療施行時間と回数、大腸菌投与量について検討を重ねている。薬物動態/薬力学的作用は当院薬剤部、岐阜薬科大学実践社会薬学研究室に協力いただき、薬物濃度の測定を開始している。マウスにMEPMを経静脈投与し、血液、各諸臓器の濃度を測定し、高気圧酸素治療の影響を検討する。創傷治癒の検討にはSDラットの背部にスキンパンチを行い、筋膜上まで露出する皮膚欠損傷を作製し、経過観察群と高気圧酸素治療群の治癒過程を検討している。計画立案時と異なり、ラットよりマウスへの実験動物の変更を行うこととなったこと、そして治療の要である高気圧酸素チャンバーが故障しており、修理が必要となったため、今後検討の遅れが予想される。本研究の目的は重症軟部組織損傷に対する高気圧酸素治療(HBO)の基礎医学的検討である。HBOの治療効果を創傷治癒効果、殺菌効果、毒素中和・抗炎症効果、抗菌薬作用増強に分類し、多角的に検討した。平成28年度はHBOの抗炎症効果についてグラム陰性桿菌細胞壁外膜構成成分であるリポ多糖(LPS)を用いた炎症モデルでHBOの治療効果を検討したが、生存率の改善は認めなかった。平成29年度は創傷治癒効果、殺菌効果、抗菌薬作用増強効果について検討した。まず創傷治癒効果についてSDラットの背部にスキンパンチを行い皮膚欠損創を作製しHBOの治癒効果を検討したが、HBO群で創傷治癒に差異は認められなかった。次いで毒素中和・殺菌効果についてマウスの糞便より採取した大腸菌を培養し、腹腔内に投与することで得られるモデルマウスに対する治療効果を検討したが、HBO群で生存率に差異は認められなかった。そして抗菌薬作用増強効果について検討を行った。本検討ではC57BL6マウスをHBOを行う群と行わない群の2群に分け、その後マウスにメロペネムを投与し、5分後、15分後、30分後の血液、肺、肝臓の薬物濃度を測定した。薬物濃度測定にはLiquid Chromatography MassSpectrometerを用いた。その結果、血液濃度は有意な差を認めなかったが、肺、肝臓におけるメロペネムの組織濃度は15分値でいずれも有意に高い結果となった。以上より、本検討ではHBOによる創傷治癒効果、細菌抑制効果、毒素中和効果、抗炎症効果を確認することはできなかったが、一方でHBOにより抗菌薬の組織移行性を上昇させることが確認され、HBOの治療効果の機序である可能性が示唆された。確立した実験系で検討を進め、知見を積み重ねていくことに加えて、高気圧酸素治療マウスのマイクロアレイ解析を行い、観戦制御、創傷治癒に関連する遺伝子を同定し、検討を行う。救急医学平成28年度末に高気圧酸素装置が故障したことにより、検討実験が予定よりも遅延し、余剰金が発生した。高気圧酸素装置は修理しており、今後の検討には問題ない。余剰金を平成29年度に繰り越し、検討を進めていく。
逆解析に基づく地下コンクリート構造物の構造安全性評価手法の開発

都市の拡大に伴い多くの構造物が軟弱地盤等に建設されているが、一般に安全であると考えられている埋設トンネルも種々の原因で劣化・損傷を受けている。本研究では、どのような劣化・損傷が発生しているかを既存トンネルの調査から明らかにするとともに、その原因がそのトンネル直情の構造物であることが多いことを実験・解析・調査結果から明らかにするとともに、構造安全性を評価する方法としてトンネルの沈下量測定に基づく逆解析が有効であることを明らかにした。社会インフラが整備された今日、都市などの重要な社会基盤である地下トンネル構造物をより長期間使用するためには、これらの構造物を適切に維持管理しなければならない。しかし、都市開発などが構造物近傍で順次実施されているため、特に軟弱地盤においては知らずして既存の地下トンネルを損傷させている場合が多い。これらの構造物が大きな損傷がいつどこで発生し、今後どうなるかを予測した上で適切な維持管理を行うこと、さらには新たに建設される地下トンネル構造物の場合にどのような方法で対処すべきかを明らかにすることが求められている。以上のことを考慮して、本研究では現状の地下トシネル構造物の損傷・劣化の程度を評価するために実験、解析.実地調査を行うことにより、新たな検査システムを開発し、この手法が実際にどの程度有用であるかを検証することを目的としている。平成19年度においては(1)土槽に埋設した模擬トンネルを作成し、地上から地盤に対して載荷することにより、どのような応力および変形がトンネルに発生しかを種々ケースで寒験した。(2)実験結果に基づき3次元有限要素法で解析を行いどのような応力および変形となるかを算出し、実験値との差を用いて逆解析によりどのような地磐条件としたら良いかを算出した。(3)東京都内にある7道の調査を行い、ひび割れ発生箇所ならびにその方向を求めた(4)トンネノヒの経年による沈下測定結果と地上の盛土との間に相関性が認められることから、笑構造物の解耕を行った。以上の結果から地上に設けられた盛土により埋設トンネルに変形とひひ割れを発生させた可能性が高いことが明らかになった。これらの結果は平成20年3月に行われた土木学会関東支部大会において発表した。次年度はトンネルの劣化・変形に関ずる詳細を明らかにする予定である。このような現状を踏まえ、地下構造物がいつどこでどのような損傷を受け今後どうなるかを予測することは、対策を講じるとともに維持管理を適切に実施する上で大切である。そこで、本研究では主に軟弱地盤に建設された既存の地下トンネル構造物の損傷の程度を評価するために、実験、解析、実地調査を行い、より実効性の有る新たな検査システムを見出すことを目的として実施した。研究の結果から次のことが明らかになった。(1)軟弱地盤のように柔らかい地盤の場合には、地表近傍で建設された新しい構造物の自重並びに基礎杭による変位拘束が原因となり、地下トンネルに対して大きな応力の発生を生じさせることがある。(2)地盤が沈下するような軟弱地盤では、支持杭などの影響も受けやすく問題となるが、地盤が固く、ヤング率の大きな場合には、ほとんどトンネルに影響を及ぼさない。その目安としてはヤング率では100N/mm^2以上か否かである。(3)このような原因による損傷を検知する上では、トンネル各点の経時的なレベル測量と地盤の物性値の把握が最も重要であり、逆解析による変形解析を行えば、精度のよい原因解明および将来の損傷予測も行うことができる。
質問紙への回答に対する信頼度評価法の開発と疼痛問診システムへの応用

本研究では、慢性痛患者を対象に、眼鏡型アイトラッキング装置を装着し、タブレット端末を用いた質問紙への入力時の注視行動パターンについて測定する。健常者と比較し、慢性痛患者の質問回答時の注視行動の変容について明らかにする。また、分析結果を元に、各質問への回答にかかる適切な時間の指標(信頼区間)を作成し、簡易的に疼痛関連質問紙に対する回答の信頼度の評価法を確立し、問診システム及びスマートフォンアプリケーションへ応用することを目的としている。平成30年度は以下の研究を行った。1.アイトラッキングデータの取得:健常者を被験者として、アイトラッキングデータの取得を行った。眼鏡型のアイトラッキング装置を装着し、タブレット端末上で質問紙に回答時の注視情報を取得した。質問紙には、痛みに関連する一般的な質問及び、既存の評価質問紙(痛みの強さの評価、痛みと活動性に関する評価、心理的ストレス評価、痛みの囚われに関する評価、自己効力感評価、健康関連QOLの指標、不眠評価、運動機能評価)を用いた。2.アイトラッキングデータの分析:被験者のアイトラッキングの分析には解析ソフトウェアを用いて注視点の軌跡、注視点、注視時間を解析を行った。アイトラッキング装置が同時に録画した映像を元に被験者が各質問に回答する際の質問文章・回答項目の注視時間及び回答間隔時間を抽出し、統計分析を行った。今後は、慢性痛患者を対象としたデータ収集・分析を重点的に進め、健常者群と慢性痛患者群のデータを元に、質問紙に対する信頼区間の算出を行う予定である。健常者のデータについては順調に検討が進んでいるが、慢性痛患者を対象とした注視情報の取得・検証についてはまだ不十分である。慢性痛患者の場合、認知面の評価も合わせて行う必要があり、今後研究計画に組み入れることを検討していく。今後は、慢性痛患者を対象としたデータ収集・分析を重点的に行い、更に以下の課題を遂行していく予定である。1.信頼区間の算出:健常者群と慢性痛患者群のデータを元に、年齢層毎に信頼区間を算出する。2.質問紙プログラムの改変:問診システムに、質問紙毎に信頼度が算出できるようにプログラムの改変を行う。実際の臨床場面での使用を想定し、システム全体のブラッシュアップと精度を高め、現場に即したアプリの開発を行う。被験者(慢性痛患者)データの収集・解析にあたり、認知面等検討すべき課題が見出されたため次年度使用額が生じた。課題を検討後、研究を遂行する予定であり、データ収集・解析を行うための物品費及び人件費・謝金としての使用を予定している。
転写因子Fra-1による骨形成の解明とその4次元的解析

転写因子Fra-1を全身に高発現するFra-1マウスの骨形成促進は、骨芽細胞の異常な活性に起因しているが、Fra-1マウスより単離した細胞を使用した実験系では再現が出来ず、そのメカニズムは未だ明らかにされていない。本研究では、Tet-Onシステムを用いた時間特異的に遺伝子発現を誘導可能なiFra-1マウスを用い、Fra-1による骨形成誘導のメカニズムを明らかにすることを目的とし、1.遺伝子やタンパクの発現制御を解析するミクロな視点と、2.骨を立体的な形のまま解析するマクロな視点との2点に着目し、さらに時間軸を加え、4次元的にアプローチするという多角的な視野に基づいた総合的研究を試みることとした。本研究より、骨形成のメカニズムや骨の形を4次元的に捉えることで、骨代謝の分子機構を時空間的に解明することができるものと期待された。本年度ではまず、海外共同研究者であるDr.EF.Wagner(スペイン国立がん研究所:IMP)より分与されたinducible Fra-1 (iFra-1)マウスを用い、Fra-1の骨形成亢進のメカニズムを明らかにすることを目的とした。Dox投与前のiFra-1マウスより骨芽細胞前駆細胞、破骨細胞前駆細胞などの細胞を単離培養し、それぞれ分化誘導を行ない、さらにこの分化過程においてDoxを添加するタイミングを変えることにより(分化誘導前にFra-1を誘導するとか、分化誘導後にFra-1を誘導するなど)、それぞれの分化への影響を、経時的に分化マーカーの発現や機能解析を行なう計画であった。しかしながら現在は、輸入したiFra-1マウスの微生物クリーニング、および受精卵の凍結、個体の作製などを行なっている段階であり、詳細な解析は今後の課題となった。本研究では凍結融解壊死療法が再現性をもって遠隔腫瘍に影響するモデルの確立を先ず目指す。immunocompetentなC57/BL6マウスを用いた。腫瘍を両側大腿部に移植し、実験を行った。腫瘍が約10mm大となった際に片側腫瘍の凍結融解を行ったが、10mm大ではすでに壊死性変化が見られる場合があり、微妙な差ではあるが8mm大から実験を行うこととした。直径約1mmの凍結端子では腫瘍の約50%までの凍結範囲しか得られなかったため、直径約2mmの端子を用いた。両側大腿部では皮膚の張力が高く、2mm端子の刺入は困難であったため両側の背部に腫瘍を移植することとした。病理組織学的には、凍結時間2分で約80%の凍結範囲が得られた。凍結時間1分でも約5070%の凍結範囲が得られ、凍結時間による凍結範囲の制御にはさらなる検討が必要であった。上記よりルイス肺癌株を用いた実験では凍結時間2分で行った。凍結を行わない群では2週間後に腫瘍推定重量は約1150%増大した。これに対し凍結を行った腫瘍は2週間後に約600%の増大に留まった。また、凍結を行った群の対側の腫瘍は2週間後に約800%の増大に留まった。B16メラノーマ細胞株で同様の実験を試みたが、腫瘍がゼリー状であり、凍結端子穿刺により周囲に播種巣が形成されてしまい、さらなる工夫が必要と考えられた。一方ルイス肺癌株は腫瘍のほぼ100%が腫瘍細胞で構築されており、proof of principleを見る実験には適していると考えられた。アザン染色を行ったところ、壊死範囲の近傍においても膠原線維は比較的保たれている可能性が考えられ、細胞破壊が主体である可能性があった。以上よりルイス肺癌細胞

株ーC57/BL6マウス、2mm端子凍結時間2分で実験を進められる可能性が考えられた。凍結融解壊死療法の凍結端子選択ならびに凍結時間の最適化に時間がかかった。また癌細胞株によっても予想以上に差が見られた。本年度の結果からC57/BL6マウスールイス肺癌細胞株の組み合わせ、凍結端子2mm、凍結時間2分で実験を進める。遠隔腫瘍の発育抑制をさらに確認する。アポトーシスとネクローシスの関与を探索するため、凍結側腫瘍ならびに対側腫瘍のTUNEL、HMGB1などの染色を検討する。OK432、PSK、BCGなどの免疫賦活薬の投与により発育抑制が促進されるか否かも検討を要する。また、免疫不全状態においてはこのような現象が観察されないか否かの確認のために、免疫不全マウス、ヌードマウスやSCIDマウスにおいても確認の実験を行う。さらに凍結融解壊死治療後に採血および凍結側、非凍結側の腫瘍を採取し、CD4、CD8、IL-1、IL-12などのサイトカイン測定を予定している。主にマウス購入費、飼育費、凍結治療ガス代が必要と考えられる。動物実験結果により再現性が得られた場合には、免疫染色用の抗体、ならびにサイトカイン測定用のキットも必要と考えられる。
造血器腫瘍における転座関連遺伝子の機能とその臨床応用

1.転座関連遺伝子の新たな構造解析(1)8;21転座関連:8;21転座に伴う8番染色体側遺伝子MTG8の構造解析が進み、チンクフィンガーモチーフを有する転写調節遺伝子の1つであることがわかった。また、16;22転座をもつ症例の解析より21番染色体側切断点はERG遺伝子内にあることが判明した(文献5、6、7)。(2)11q23転座関連:11番染色体上のMLL遺伝子の単離を契機に、11番染色体の相手側の遺伝子(4番染色体上のLTG4、9番染色体上のLTG9、19番上のLTG19)がそれぞれ構造解析され、それぞれの遺伝子が共通したモチーフを有することが明らかにされた(文献1,13,14,15)。2.転座関連遺伝子の機能解析の新知見(1)BCL2遺伝子をB細胞で過剰発現するトランスジェニックマウスを作製した。この新生児BCL2マウスにレトロウィルスを感染させたところ、早期に悪性リンパ腫を発症し、c-myc,pim-1,tic-1の活性化が認められた。すなわち、14;18転座腫瘍の発症にはBCL2遺伝子を含む複数遺伝子の活性化が必要であることが実験的に証明された(未発表)。(2)急性前骨髄性白血病(APL)細胞のin vitroの沈降実験や細胞での核において極めて特徴的な粟粒状の染色像を呈することを明らかにした。このことはPML-RAR蛋白質がPML蛋白質と複合体を形成し正常なPML蛋白質を破壊することによってPML蛋白質の機能を阻害していることがAPL発症に重要であると判断された(文献10、Cell印刷中)。4;11転座、9;11転座、11;19転座、8;21転座などの転座白血病の診断のみならず、骨髄移植やIFN治療後の残存白血病細胞の検出に有用であることが多くの施設で証明された(文献6、11、Blood印刷中)。4.FISH法による転座白血病の診断IgH遺伝子のYACクローンを用いて3;14転座、8;14転座、14;18転座、14;19転座を、また、9;22転座、8;21転座、15;17転座のプローブを用いて染色体上および静止核上で転座が証明できるように開発を行い成功した(文献22,23)。
ヒト子宮内膜における幹細胞の存在証明と子宮内膜発生・分化機構の解明

子宮内膜における幹細胞の存在を証明することを目的とした。まず、フローサイトメトリーとHoechst33342を用いた免疫蛍光染色を用いて、子宮内膜における幹細胞の候補細胞を紫外線励起したHoechst RedとHoechst Blueの波長で分離する実験を行った。しかし、この直接的な方法については紫外線励起が可能な特殊なフローサイトメトリーを継続して使用することができなかったため、間接的な証明を試みた。方法として、異所性の子宮内膜症を用いて、組織中のDNAを抽出、X chromosomeのmethylationによってクロナリティーを解析した。もし、幹細胞が卵管経由で移植され、その増殖によって異所性子宮内膜が形成されるのであれば、腺腔を形成するすべての細胞が同じクロナリティーを形成するはずである。この仮説を検証するために腹膜子宮内膜症の腹膜病変中の個々の腺腔をレーザーマイクロダイゼクションの手法を用いて別々に摘出し、クロナリティー解析を施行した。結果は個々の腺腔はモノクローナルであるが同じ病変内の隣り合う腺腔は別のクロナリティーを持つことが明らかとなった。これらの結果は、腹膜子宮内膜症の腹膜病変は多細胞由来であり、単一の幹細胞に由来するものではないことを示していた。続いて、同じ子宮の構成要素である、子宮筋層の平滑筋細胞における幹細胞を証明するために、横紋筋の幹細胞とされるサテライトセルを分離するのに使用されるPre-platingという特殊な培養条件を応用することにより平滑筋幹細胞の分離を試みた。しかし、増殖条件が難しく、現在まで培養には成功しておらず、以上、子宮内膜および子宮平滑筋に幹細胞が存在するという証拠は得られなかった。【目的】子宮内膜幹細胞が異所性に生着することが、子宮内膜症の病因となるか否かを検討するため、Laser Microdissectionによる子宮内膜症腹膜病変のクロナリティー解析を行った。【方法】同意を得た子宮内膜症の患者より手術時に色素性腹膜病変を摘出しホルマリン固定、パラフィン包埋切片を作製した。17人の腹膜病変より摘出した23検体のうち、異所性内膜腺を認めた10検体につき、内膜腺のみをLaser Microdissectionにより分離し、DNAを抽出、PGK(phosphoglycerate kinase)geneとAR(androgen receptor)geneの二つの異なる検出系により解析した。【結果】10検体中9検体の解析が可能であった。PGK geneについてHeteroは4検体、AR geneについてHeteroは7検体であり、解析可能だった腺管数はPGKで9、ARで18であった。ひとつの腺管はPGK、ARともにすべてmonoclonalであったが、4検体において同じ検体中の隣り合う腺管でclonalityは異なっていた。また、PGK gene assayおよびAR gene assayの両者において結果に乖離はみられなかった。【結論】以上の結果から、子宮内膜症病変のうち卵巣チョコレート嚢胞はモノクローナルな増殖を示すことが知られ、腫瘍としての性格を表すものと考えられているが、腹膜病変に関しては、卵巣チョコレート嚢胞とは異なり子宮内膜症腹膜病変は多数の前駆細胞から発生すると考えられた。しかし、この直接的な方法については紫外線励起が可能な特殊なフローサイトメトリーを継続して使用することが出来なかったため、間接的な証明を試みた。

もし、幹細胞が卵管経由で移植され、その増殖によって異所性子宮内膜が形成されるのであれば、腺腔を形成するすべての細胞が同じクロナリティーを形成するはずである。この仮説を検証するために腹膜子宮内膜症の腹膜病変中の個々の腺腔をレーザーマイクロダイゼクションの手法を用いて別々に摘出し、クロナリティー解析を施行した。結果は個々の腺腔はモノクローナルであるが同じ病変内の隣り合う腺腔は別のクロナリティーを持つことが明らかとなった。これらの結果は腹膜子宮内膜症の腹膜病変は多細胞由来であり、単一の幹細胞に由来するものではないことを示していた。続いて、同じ子宮の構成要素である、子宮筋層の平滑筋細胞における幹細胞を証明するために、横紋筋の幹細胞とされるサテライトセルを分離するのに使用されるPre-platingという特殊な培養条件を応用することにより平滑筋幹細胞の分離を試みた。しかし、増殖条件が難しく、現在まで培養には成功しておらず、以上、子宮内膜および子宮平滑筋に幹細胞が存在するという証拠は得られていない。
メディア・シンセシスを用いた社会系教科教材開発の基礎的研究

本研究の成果は、OSフリーな2つのソフトウエアーとそれぞれを使用する学習指導プランを開発し、かつ、コンピュータ(CP)を用いての社会系教科の開発の手法を明示したことである。初年次と2年次にはパイロット的なソフトとして、中学校地理的分野で使用可能な電子教科書タイプのソフト『ニュージーランド』を開発した。3年次と4年次には完結したソフトとして、高等学校世界史で使用可能な電子旅行書風タイプのソフト『フランス-バーチャル・トリップX日間』を開発した。(1) OSフリーなメディア・シンセシス(統合)を用いた社会系教科の教材開発を行うことを目的としている。具体的には、在来のペーパーベースの教科書をそっくりそのまま電子教科書にしてしまったタイプの教材ソフトの開発を行う。(2)次に、教科内容を組み替え、よりいっそう、メディア・シンセシスの特性を活かした教材を電子案内書型教材ソフトとして開発する。開発したソフトについて、成果を学会で問うとともに、教育現場で試行的に使用してもらい、改善・改良を加える。また、開発の手順を公開することで、現場の教師による自主的な教材ソフトの2次的開発を促す。(1)本研究は、社会系のメディア・シンセシス教材の開発の基盤構築と試案作成を目標として実施された。(2)2006年度の成果としては、I)システム設計面においては、新しいOSを導入し、画像、音声関連機器など、メディア・シンセシス教材作成のための必要機器に関する検討を行い、統合的なシステム環境を一部構築した。2)同時に教材作成上の示唆をえるため、米国・仏国・日本の社会系を中心とする教材・教具、また教材開発の内容として必要な資料などを収集した。3)教材ソフトのプロト・タイプとなり、OSフリーかつ開発のためのソフトもほとんど使用しないため汎用性のある教材ソフトのモデル・プランを中学校社会科地理的分野に関して開発することにした。この分野での世界の国と地域についての学習は現行教科書のみを用いた学習では課題が多く、改善・改良が要請されている。そこで具体的に「ニュージーランド」について各ページ5フレーム構成、テキスト、画像のリンクしたメディア・シンセシス教材として、教師指導のもとであるいは生徒が単独で使用可能な電子教科書モデルを作成し、試行し、改良を加えている。4)教材開発の内容として必要な資料とりわけ著作権フリーな画像・映像・音声などをフランスおよびドイツについて収集した。これは、上記モデル・プランに続く異なるタイプの教材開発で活用する予定であり、次年度も継続する。(3)2007年度、上記電子教科書モデルをさらに改善し実用的なものとし、口頭ないしは論文として公表したい。(1)本研究は、メディア・シンセシスを用いた社会系教科の教材の開発とそれを用いた授業書試案作成を目標として実施された。(2)2007年度の成果としては、1)教材ソフトのプロト・タイプとなり、OSフリーかつ開発のためのソフトもほとんど使用しないため汎用性のある教材ソフトのモデル・プランを中学校社会科地理的分野に関して開発することにした。そこで具体的に「ニュージーランド」について地理に基礎をおきながらも歴史や公民の視点をも導入した他国(外国)理解をめざすグローバルな視点を活かした教材ソフトを開発した。ソフトは全8ページ(画面)からなり、各ページが5フレーム構成で、テキスト、画像のリンクしたメディア・シンセシス教材として、教師指導のもとであるいは生徒が単独で使用可能な「電子教科書」タイプ教材を作成した。2)あわせてこのソフトを用いて授業を実際に行えるようこのソフトに対応した全4時間からなる学習指導案もセットで開発した。3)成果は、日本グローバル教育学会において口頭発表した。また、論文として、『評論・社会科学』および『グローバル教育』に投稿、採択された。4)同時に教材作成上の示唆をえるため、米国・仏国・日本の社会系を中心とする教材・教具、また教材開発の内容として必要な仏国、独国、韓国などの資料などを収集した。メディア・シンセシス教材ソフトの2つめのモデルを具体的に社会系教科での使用を念頭において構想し、プランを作成した。1つ目に開発したソフトが教科書をそのまま電子化したタイプであったので、2つ目にあたるソフト開発にあたっては、地理に加え歴史の要素も加えながら、教科書というよりは、むしろ、旅行のガイドブックをイメージした電子案内書型教材とし、それをもとに使用する教師や生徒が、あたかも、擬似的な旅行をCPの中で体験できるようなタイプを開発した。結果として、本年度は、従来とは逆にペーパーベースの教師用指導書を先に開発し、ついで、それにあわせて、使用可能な教材ソフト開発を行ってきた。具体的には、世界遺産から身近な生活遺産を活用したソフト「フランス・バーチャル・トリップX日間」とそれに付随する教師用指導書を開発した。後者は完成済みであるが、前者は、全体のプロトタイプが完成し、Q&Aのような簡単な操作はできる状態にあるが、関連した、資料とのリンクを張る作業や、視覚的効果をはかるための改良の途上にある。したがって、中間的な成果ではあるが、他の研究資金による共同研究の一部として比較的教育実践

現場の教師が多く参加する社会系教科教育学会において、発表を行い、学会の批判、検討を仰いだ。目下、来年度(完成年度)にむけて、教材ソフトのシステム面と内容面、両面の検討を、行い、より完成度の高い教材ソフトおよび教師用指導書が完成できるよう、試行を繰り返している。当面、画像や関連資料などとのリンクが増加すればするほどよりリアルな体験ができる教材となる、OSフリーであるこの教材ソフトが開発できると、その結果だけでなく、プロセスを公開することで、現場の教員に裨益するところが大であるとおもい、研究を鋭意進めている本研究は、過去4年間にわたる、研究の第二(最終)段階に位置づく。本格的なメディア・シンセシス材の開発がめざされた。本研究の成果は以下の通りである。1)CPの特性をいかした電子案内書型教科書風の文化遺産学習教材ソフトが開発できた。とくに、『フランス・バーチャル・トリップX日間』は各ページの配色がフランスの国旗の色を基礎にしたものとしたのがユニークな点といえよう。2)CPの特性をいかした本教材は、画像や各種資料などがひとつに統合されたメディア・シンセシス教材でもある。標準的なCPの画面に収まってしまう全10ページ(10画面)のインターフェイスはもしそれが紙媒体であればその面積をこえる情報をそこに盛り込むことは不可能である。ところが、電子教科書である本教材ソフトでは、各ページが基本的に5つの部分に分かれるだけでなく、分かれた部分のさらに文章や、写真などの映像、それぞれがまた、他の情報をのせたページとリンクしており、その情報のページを必要に応じて5つの部分の中に呼び寄せて開いたり、必要がなくなれば閉じたりすることができるように設計した。資料や写真は小アイコンや見出し文字で示されているが、いずれも、クリックひとつで見易い大きさに拡大表示され、教師・生徒が授業の途上で参照しやすく設計した。また、資料などの数や大きさは紙媒体の教科書では考えられないほどのものが可能であることを示した。3)本教材の開発を行なったCPはMacである。作成したHTMLはWindowsでも読むことが可能であり、OSフリー・ソフトとして同等に使用できる。また、それぞれのページのスクリプトを簡易エディターにドロー・アンド・ドロップしてみればそのスクリプトがわかる。すなわち、この教材ソフトは、簡易性と追試可能性を兼ね備えている。
十八・十九世紀の自然哲学における有機体論パラダイムとロマン主義想像力理論の研究

研究計画の二年目にあたる本年は、一年目の研究で明らかとなった「宇宙有機体説」または「万象生命体論」の思想が、イギリス・ロマン主義の想像力論の形成に果たした役割を、三つの段階に区分して解明し、合わせて研究成果の総括を行なった。1)まず、フランス革命に代表される急進主義思想と有機体論哲学、そしてロマン主義との関連を初期のロマン主義思想と当時の科学者や政治思想家の中に探った。その結果、政治的急進主義思想を媒介として、キリスト教の千年王国主義と有機体論が結びつき、全宇宙が生命体として進歩するという、生物進化論を産み出したこと、およびこの思想がエラズマス・ダーウィンなどを経由してロマン主義に重要な思想的枠組みを与えたことが明かとなった。2)次にロマン派の第一世代を代表するワーズワスを取り上げ、彼の世界像が有機体的な世界観に書き換えられ、「生命霊気」の概念に基づく新しい文学理論と想像力説を生み出す過程を検証した。この新しい文学観は、精神内面の神格化と、生成発展する自律的自我という、ロマン主義に特有の二つの概念を両立させる思想的装置であることが判明した。これは後にコールリッジにおいて、ドイツロマン派の哲学を取り入れた想像力論として結実した。3)最後に、有機体論の観点から、第二世代のロマン主義者が抱いた想像力論を検証した。その結果、1810年代以降も科学思想は政治的急進主義に影響を受け、パーシー・シェリーの神なき宇宙の動因としての生命霊気、ジョン・キーツの進化論的宇宙論を産み出したことが明かとなり、最終的にメアリー・シェリーの『フランケンシュタイン』において生命霊気が人工的操作の対象として神性を失ったことが判明した。この第二世代のロマン派こそが、現代科学が急速に成立する直前の時代にあって、生命体論や有機体論を文学的思想として昇華し得た最後の世代であった。本年度は2か年計画の前半部として、有機体論パラダイムが成立する歴史的経緯、および十八世紀の思想状況における有機体論思想の位置付けを3つの段階に区分して研究した。1)第一段階では、有機体論パラダイム以前のニュートン力学の世界観を研究した。力学的世界観を科学史の視点から考察した他、特に十七、十八世紀の認識論に注目し、当時の心理学理論であった観念連合論が、力学の観点から「感覚振動」の概念を導入し、人間精神を物理的に定義した事情を詳しく検証した。2)第一段階の力学的世界観との比較において、十八世紀後半の有機体論パラダイムを定義した。具体的には、電気、磁気、気体諸元素など、物理学や化学分野での新発見と生物学とが結びつき、生命現象の本質を科学的に解明しようとする企てが盛んになったこと、並びにこの科学的生命体論が、プラトン主義や汎神論などの旧来の哲学や宗教思想に科学的根拠を与えたことを中心に考察した。この結果、物理現象のすべてを生命体論の立場から解釈する「万象生命体論」または「宇宙有機体論」とも呼ぶべき思想が生まれ、これが十七世紀の力学的世界観に取って代わった経緯が解明できた。とりわけ、ニュートンが提唱したエーテルが、万物生命体論の根拠として再解釈され、新しい宇宙観を支える概念となったこと、そして力学的に考えられていた人間の認識機能も、エーテルの一変種である「生命霊気」の概念から再定義されていった事情を明らかにした。3)第二段階で解明された有機体論パラダイムは、主に非国教会派や、ケンブリッジ大学など体制内の比較的急進的であった教育機関に受け容れられ、そこから十八世紀後半の親フランス革命派や急進派の思想と結びつき、ここに化学、宗教、そして政治を貫徹する有機体論パラダイムの展開が完成を迎えることになった。

この第二世代のロマン派こそが、現代科学が急速に成立する直前の時代にあって、生命体論や有機体論を文学的思想として昇華し得た最後の世代であった。
突然変異を用いたコメ貯蔵タンパク質合成関連遺伝子の単離と解析

・プロラミンの調節系遺伝子の単離同時に複数個のプロラミンが減少した変異体の登熟種子mRNAをディファレンシャルディスプレー法により解析した。その結果、原品種とは発現パターンの異なるバンドを多数検出した。これらのバンドの発現の差は、登熟種子中におけるmRNAの発現の差に起因する。・グルテリンの輸送・蓄積に関与する遺伝子の単離グルテリン前駆体蓄積突然変異体(57H)、esp2変異体では分子シャペロンの一つタンパクジスルフィドイソメラーゼ(PDI)を転写レベルで欠損していた。原品種から単離した部分長PDIcDNAクローンは、トウモロコシ、オオムギ、コムギのPDIとアミノ酸レベルで80%以上の相同性を有していた。これらの結果から、esp2変異体におけるグルテリン前駆体の蓄積は、PDIタンパク質が欠損し、貯蔵タンパク質が正常に折りたたまれなかった為と考えられる。インド型品種Kasalathとesp2変異体の交雑F2個体についてPDIをプローブとするRFLP解析から、Esp2遺伝子とPDIをコードする遺伝子は異なることが明らかとなった。さらに、起源を異にする他のesp2変異体におけるPDImRNAの発現は顕著に低下していた。これはEsp2遺伝子はPDI遺伝子の転写活性因子をコードしている可能性を示唆している。・グルテリン構造遺伝子に関する突然変異タイプの異なるグルテリンのα-2サブユニット欠失変異体(α-2変異体)はすべて同じ遺伝子座の突然変異であり、グルテリンの構造遺伝子に関する突然変異であることを遺伝学的に明らかにし、この遺伝子をGlu4と命名した。Glu4遺伝子はcDNAクローンGluA1に対応していた。・グルテリンの生合成系遺伝子の単離数種類の分子シャペロンに対する抗体を用いて、グルテリン前駆体蓄積突然変異体(57H)の種子タンパク質のウエスタン解析を行った。その結果、57H変異体の一つ、esp-2変異体においてタンパクジスルフィドイソメラーゼ(PDI)を欠損していた。原品種よりPDIの部分長cDNAクローンを得た。このクローンは、トウモロコシ、オオムギ、コムギのPDIとアミノ酸レベルで80%以上の相同性を有していた。PDIをプローブとしたノーザン解析の結果、esp-2変異体ではPDIのシグナルは検出されなかったが、原品種では2.2kbのシグナルが検出された。これらの結果から、esp-2変異体におけるグルテリン前駆体の蓄積は、PDIタンパク質が欠損し、貯蔵タンパク質が正常に折りたたまれなかった為と考えられる。グルテリンのα-1サブユニット増加変異体は単一不完全優性遺伝子に支配されることが明らかとなり、この遺伝子をGlu5(t)と命名した。この変異体の二次元電気泳動の結果、α-1サブユニットのうちの一つのポリペプチドが増加しているのみで、他のポリペプチドの変化はほとんど認められなかった。・グルテリンの輸送・蓄積に関与する遺伝子の単離グルテリン前駆体蓄積突然変異体(57H変異体)の一つ、esp2変異体はタンパクジスルフィドイソメラーゼ(PDI)を欠損する。そこで、Esp2遺伝子がPDIをコードしているかどうかを明らかにするために、インド型品種Kasalathとesp2変異体の交雑F2個体について、PDIのcDNAクローンの部分長配列をプローブ(PDIプローブ)とするRFLP解析を行った。

その結果、PDIについてKasalathホモ型及びesp2ホモ型のRFLPを示すF2個体中に、esp2遺伝子についてヘテロ型を示す個体が認められた。これはEsp2遺伝子とPDIをコードする遺伝子は異なることを示している。さらに、起源を異にする他のesp2変異体のノーザン解析の結果、PDImRNAの発現は顕著に低下していた。これはEsp2遺伝子はPDI遺伝子の転写活性因子をコードしている可能性を示唆している。・グルテリン構造遺伝子に関する突然変異タイプの異なるグルテリンのα-2サブユニット欠失変異体(α-2変異体)はすべて同じ遺伝子座の突然変異であり、グルテリンの構造遺伝子に関する突然変異であることを明らかにした。この遺伝子をGlu4と命名した。複数の既にクローン化されているグルテリン遺伝子クローンをプローブとするノーザン解析とザザン解析の結果、GluA1cDNAをプローブとしたときに転写産物の発現量の低下と、遺伝子の構造変化が認められた、これは、Glu4遺伝子はcDNAクローンGluA1に対応することを示している。
初期視覚情報処理における時間微分のシナプス機構

網膜双極細胞の脱分極時の伝達物質放出は比較的持続的に生じる一方、双極細胞から入力を受けている神経節細胞は一過性の光応答を示すものと持続性の光応答を示すものとに分かれる。双極細胞の軸索終末部にはGABA受容体が高密度に依存していることから、網膜内GABAを介するネガティブフィードバック機構による時間微分の実現が示唆されていたが、内在性GABAによって時間微分が実際に実現されうるという証明は行われていなかった。本研究ではコイの網膜のスライス標本を用い、近年開発されたスライスパッチ法を神経節細胞に適用して、時間微分における網膜内在性GABAの役割について調べた。GABA受容体の拮抗剤であるピクロトキシンを投与し光照射したところ、神経節細胞の一過性の光応答が部分的に持続性に変化した。同様の実験を双極細胞についても行ったが、双極細胞の場合の光応答の時間経過はほとんど変化しなかった。したがって、内網状層のGABA受容体に内在性GABAが作用することによって時間微分機能の一部が実現されていることが示された。また、神経節細胞によっては、GABA受容体阻害によって光応答の時間経過だけでなく振幅も増加したことから、光強度が変化しないときにもGABAが双極細胞に常時入力していることも示唆された。ただし、GABA受容体をほぼ完全に阻害した条件下でも神経節細胞の光応答が完全には持続性にならなかったので、時間微分の実現においてはGABA系以外の機構の関与も考えられる。今後は、神経節細胞の樹状突起や細胞膜の性質と時間微分との関係の有無について調べる実験を行う予定である網膜双極細胞の脱分極時の伝達物質放出は比較的持続的に生じる一方、双極細胞から入力を受けている神経節細胞は一過性の光応答を示すものと持続性の光応答を示すものとに分かれる。今後は、神経節細胞の樹状突起や細胞膜の性質と時間微分との関係の有無について調べる実験を行う予定である
一次元超格子構造を有するσ-π共役性高分子の合成と光・電気物性

本研究では,一次元超格子構造を有するσ-π共役性高分子を得ることを目的として,σ共役性ポリシランのブロックとπ共役性のブロックを規則的に交互に配列したポリマーを合成し,それらポリマーの種々特性を検討した。σ-π共役性高分子としては,シリレン-フェニレン系ポリマー,シリレン-ビフェニレン系ポリマー,シリレン-アントラニレン系ポリマー,シリレン-ジアセチレン系ポリマー,およびシリレン-チエニレン系ポリマーを合成した。これらは,種々のシリレン鎖長(m=1,2,3,4,6)とπ共役系単位からなる交互共重合体である。まず,それらポリマーの吸収スペクトルに対するシリレン鎖長依存性の検討を行ったところ,シリレン鎖長の増加に伴う吸収スペクトルの顕著な長波長シフトが観測された。それらの吸収極大は,対応する鎖長のポリシランオリゴマーのものよりも長波長シフトしており,これはシリレン単位とπ共役系単位とのあいだにおけるσ-π共役性の存在を示唆するものである。また,これらσ-π共役系高分子は顕著なサーモクロミズム特性を示したが,これは,シリケン鎖のコンフォメーションの温度依存性に伴うσ-π共役性の変化により説明された。励起状態でのこれらポリマーのσ-π共役性に関する検討を,時間分解発光スペクトルの測定によって行った。発光スペクトルにおいては,シリレン鎖長の増加に伴って,πユニットからの発光の長波長側に,σ-π^*分子内CT励起状態からの非常にブロードな発光が現れた。また,これらσ-π共役性ポリマーは,ピコ秒オーダーの発光寿命を示したが,それらにおいても顕著なシリレン鎖長依存性が観測された。これは,一次元超格子構造における励起移動とトラップサイトでの発光のモデルにより説明された。さらに,シリレン-ジアセチレン系ポリマーにおけるシリレン鎖長と導電率との関係を検討した。
脳機能ネットワークの観点から行うPusher現象の病態解析と新規治療法の開発

平成30年度は5例のpusher現象を合併する中枢神経疾患患者にロボットスーツHALと免荷式歩行器を用いた座位バランス訓練や立位バランス訓練、歩行訓練(以下HALトレーニング)を実施した。HALトレーニングを実施した結果、全ての症例においてpusher現象の中核である麻痺側へ「押す」現象は軽減され、概ね良好な成果を得ている。また、HALトレーニング実施中、実施後に重篤な副作用は見られていない。5例のpusher現象を合併する中枢神経疾患患者にロボットスーツHALと免荷式歩行器を用いた座位や立位バランス訓練、歩行訓練を実施した。トレーニングを実施したpusher現象患者の症状、機能的ネットワーク解析を進めている。ロボットスーツHALと免荷式歩行器を利用したトレーニングによる有害事象は認めておらず、概ね順調に進行していると思われる。今年度はさらにpusher現象を合併する患者のリクルートを行い、ロボットスーツHALと免荷式歩行器を用いた座位や立位バランス訓練、歩行訓練の実践を進め、pusher現象を有する患者へのトレーニングの効果について検証する。健常者の脳内機能的ネットワークとの相違ついても解析を進めていく。理由計画していた被験者数を満たしておらず、次年度も被検者をリクルートし、治療プログラムの実践とデータの解析を進める。また、研究成果の発表を計画している。使用計画消耗品である電極パッドの購入と成果報告のための資料作りに費用を要する。
高水敷植生の成長・破壊を考慮した礫床河川の河道地形・栄養塩環境の形成機構

本研究では礫床河川を対象にして洪水時の土砂輸送,川原植物の成長,河床付着藻類の一次生産に関する現地観測を実施した.洪水時の土砂輸送については,異なる粒径の浮遊砂に対する数値計算を実施し,粒径別の土砂動態を明らかにするとともに,土砂に伴った栄養塩の輸送機構について検討を行った.計算の結果,計算対象として区間では,確率年2年程度以下の規模の洪水では高水敷に微細土砂が堆積し,高水敷土壌中栄養塩量が増加し,それ以上の規模の洪水では,微細土砂が流出し土壌中栄養塩量が減少することが明らかになった.川原植物の成長機構について,比高,地下水水質と植物成長量に関する現地調査を実施した.観測の結果,礫川原に生息するツルヨシについて,比高が極めて小さい領域では,植物成長量が小さいことが明らかになった.植物の成長機構と栄養塩吸収の詳細について検討するため,ツルヨシを対象として水耕栽培実験を実施した.実験の結果,ツルヨシの成長および栄養塩吸収量は地下茎近傍の酸素濃度と密接に関連しており,酸素濃度が高いほど栄養塩吸収量が大きくなることが明らかになった.このことより,現地観測で見られた比高が低い地点での成長量の低下は,冠水による酸素供給量の低下に起因するものと推察される.河川水域の一次生産者である河床付着藻類の増殖と種間競争過程について,実験,数値解析による検討を行った.実験,数値解析の結果,河床付着藻類群落は,初期に非糸状型藻類を中心とする群落が形成され,その後,時間とともに糸状型藻類を中心とする群落へと遷移することが明らかになった.本年度は,高水敷植物の成長および栄養塩吸収に関して現地観測,室内実験,数値計算を実施した.得られた成果はそれぞれ以下に示すとおりである.1、高水敷植生の成長に関する現地観測:東京都青梅市の多摩川河口部より59km地点付近の高水敷上において,2003年4月同年8月の期間中のツルヨシの成長量,地下水位,地下水水質の現地調査を実施した.観測の結果,観測対象地の高水敷上においては,地下水位と河川水位,地下水水質と河川水質に有意な違いは見られなかった.また,ツルヨシの成長は比高と密接に関連しており,比高の小さな高水敷水際付近の植生は,他の地点と比較して成長量が小さいことが明らかになった.2、ツルヨシによる栄養塩吸収に関する水耕栽培実験:観測対象地に生育するツルヨシを採取し,実験室において水耕栽培を実施した.水耕栽培では,光合成に伴う蒸発散量,栄養塩吸収量,根の呼吸量の計測を行った.実験の結果,ツルヨシの栄養塩吸収量は根の呼吸量と関連しており,呼吸量が大きいほど栄養塩吸収量が大きくなることが明らかになった.また,根の呼吸量は周辺土壌の水分量の影響をうけ,根が冠水していると呼吸量が小さくなり,その結果,栄養塩吸収量が小さくなることが示された.この結果は,現地観測における比高の小さな地点でツルヨシの成長量が小さくなるという結果を支持するものであり,高水敷ツルヨシの成長量を予測するためには,地下水位による地下茎の呼吸量,栄養塩吸収量の変化を適切に把握する必要があることを示すものである.3、ツルヨシ成長の数値計算モデルの開発:上記の観測,実験結果に基づいて,根の呼吸量,栄養塩吸収量を考慮に入れたツルヨシの成長モデルの開発を行っている.現時点では,根の呼吸と栄養塩吸収の関係を定式化しモデルに組み込んだ段階であり,今後,成長モデルへと拡張していく予定である.本研究では礫床河川を対象にして洪水時の土砂輸送,川原植物の成長,河床付着藻類の一次生産に関する現地観測を実施した.洪水時の土砂輸送については,異なる粒径の浮遊砂に対する数値計算を実施し,粒径別の土砂動態を明らかにするとともに,土砂に伴った栄養塩の輸送機構について検討を行った.計算の結果,計算対象として区間では,確率年2年程度以下の規模の洪水では高水敷に微細土砂が堆積し,高水敷土壌中栄養塩量が増加し,それ以上の規模の洪水では,微細土砂が流出し土壌中栄養塩量が減少することが明らかになった.川原植物の成長機構について,比高,地下水水質と植物成長量に関する現地調査を実施した.観測の結果,礫川原に生息するツルヨシについて,比高が極めて小さい領域では,植物成長量が小さいことが明らかになった.植物の成長機構と栄養塩吸収の詳細について検討するため,ツルヨシを対象として水耕栽培実験を実施した.実験の結果,ツルヨシの成長および栄養塩吸収量は地下茎近傍の酸素濃度と密接に関連しており,酸素濃度が高いほど栄養塩吸収量が大きくなることが明らかになった.このことより,現地観測で見られた比高が低い地点での成長量の低下は,冠水による酸素供給量の低下に起因するものと推察される.河川水域の一次生産者である河床付着藻類の増殖と種間競争過程について,実験,数値解析による検討を行った.実験,数値解析の結果,河床付着藻類群落は,初期に非糸状型藻類を中心とする群落が形成され,その後,時間とともに糸状型藻類を中心とする群落へと遷移することが明らかになった.
ベンガル湾縁辺における自然災害との共生を目指した在地のネットワーク型国際共同研究

バングラデシュのバングラデシュ農業大学、NGOのDUS、ミャンマーのYezin農業大学、SEMEO-CHAT、NGOのFREDA、ブータンではSherubse大学、インドではゴウハティ大学、ラオスではラオス国立大学農学部、日本では京都大学東南アジア研究所がハブとなり、環境変化と問題や持続的発展と開発に関する国際会議と参加型調査を、2010・13年にバングラデシュで、2011・12年にミャンマーで、2012年にブータンで実施した。2014年1月にヤンゴンで成果報告国際会議を実施した。最終成果としてアジアの在地の恊働によるグローバル問題群に挑戦するアクションリサーチの実践型地域研究を作成した。本研究では、バングラデシュ、ミャンマー、アッサム(インド)など、両地域を横断する地域を対象として、共通の自然災害への対策、農村開発、環境問題と持続的発展をテーマに、従来の研究の成果とフィールドでの洪水害やサイクロン害、干害などの在地の人々の実体験から、個別のネットワークの統合化それ自体をアクション・リサーチとして総合化することを目的としている。初年度にあたる平成21年度においては、組織のたちあげ、国内外の共同研究者との研究打ち合わせを行い、ネットワーク形成のために、他の関連プロジェクトとの合同のワークショップを共同開催した。国内では、平成21年4月(年間計画と夏季の調査計画)、7月(夏季と秋季から冬季の調査計画)、9月(冬季の調査計画)、平成22年1月(2、3月の調査計画)、3月(総括)に研究打ち合わせを行った。特に、9月4日には、他のプログラムで来日していたカウンターパート機関であるバングラデシュの15のNGOがつくるECF(Environment Coping Forum)のコーディネーターであるBimal氏を迎えてバングラデシュのNGOの役割と実情について講演会をするとともに、本研究の計画について会議をもった。また平成22年1月30日、31日には、メソーグローバル班が中心となって企画した国際セミナーを他のプログラムと共同開催し、ミャンマーからイエジン農業大学のカウンターパート2名を招聘し、自然災害と開発の持続性、NGOの活動につて、バングラデシュとミャマーの比較を行った。3月2日には、バングラデシュの環境問題に関するNGOの活動に関するワークショプを他のプログラムと共同開催し、30日には、他のプログラムで招聘されていたミャンマーのマンダレイ大学のカウンターパートのサイクロン・ナルギスについて、バングラデシュのサイクロン・シドールとの比較研究会を開催した。国外においては、カウンターパート機関との準備的な打ち合わせ会を安藤が行い、他のメンバーは予備調査を行った。初年度の目的であったカウンターパート機関や各メンバーとの研究内容の調整など、共同研究の組織的準備を終えることができるとともに、特に、バングラデシュ、ミャンマーのカウンターパートのこれまでの研究を日本国内で開催した研究会で多くのメンバーと関係者によって議論できたことはネットワーク形成を大いに促進することができた。プロジェクトホームページを立ち上げ発信作業も順調に開始することができた。本研究は、アジアと日本で共通の自然災害への対策、農村開発、環境問題と持続的発展をテーマにアクション・リサーチとして大学、研究機関、NGO、NPOなどの国際ネットワーク形成を目的としている。平成22年度はバングラデシュ、ラオス、タイ、ミャンマー、日本の大学、研究機関、NGO、NPO、自治会関係者、行政関係がバングラデシュ、ミャンマー、日本で他の関連プロジェクトと、ワークショップを共同開催し、その後、実態調査をそれぞれの開催国で実施した。国内での研究打合会は、4月6日(前年度総括との本年度計画、プロジェクト活動の発信)、10月6日(12月のバングラデシュでの国際ワークショップ計画)、10月31日(4月10月間の活動報告と3月まで活動計画、12月の国際ワークショップの各自の発表計画)に開催した。国際ワークショップと実態調査は次の通りである。12月13、14日にバングラデシュ農業大学(バングラデシュ国マイメンシン県)国際ワークショップInternational Workshop of Contemporary Changes in Environment and Developmentとサイクロン被災地域のシュドールボン(マングローブ)地域を、平成23年1月15、16日にイエジン農業大学(ミャンマー国ネピドー県)で国際ワークショップIntegrated Study on Sustainable Agriculture and Rural Development:Towards Research and Educationと旱害被災地域のビルマ平原半乾燥地を、2月20日に「インド亜大陸北東部,アッサム,メガラヤ,バングラデシュの自然災害と人間活動」を京都大学生存圏研究所(宇治市)で、2月26、27日に亀岡市保津町にて「文化と歴史そして生態を重視したもう一つの草の根の農村開発に関する国際会議」と過疎、高齢化の問題にとりくむ農村開発事業に関する調査を保津町および山口県周防大島町で、それぞれ実施した。上記に、気象観測は順調に計画が実施されている。研究活動の発信は、HPは軌道にのったが、ニューズレターが未だ準備段階で定期発行に至っていない。継続課題となった。研究業績については、国内外の学会での発表を実施し、刊行物としては、H23年度にワークショップの発表が本または学会誌の特別号として刊行される予定である。

以上からH22年度計画はほぼ順調に実行されたと自己評価、総括できる。本研究の目的は、アジアと日本共通の自然災害への対策、農村開発、環境問題と持続的発展をテーマにアクション・リサーチとして大学、研究機関、NGO、NPOなどの国際ネットワーク形成を国際ワークショップとPLA (Participatory Learning and Action:参加型学習と実践調査法)による構築していくことである。国内での研究打合会は、4月9日(前年度総括との本年度計画、研究活動の発信)、6月9日(日本での国際ワークショップとバングラデシュのサイクロン被災地であるハティア島での調査)、10月31日(活動報告と今後の活動計画、国際ワークショップ計画)に開催した。7月下旬から8月上旬にかけて、ラオス、ブータン、ミャンマーからの招へい研究者とともに、過疎、高齢化の問題にとりくむ農村開発事業に関するPLAを山口県阿武町周防大島町、京都府美山町でPLA実施した。招へい研究者らは7月19日には京都大学守山フィールドステーションの7月19日の定例研究会で発表し、本研究が共催した8月13日には山口県阿武町にて「文化と歴史そして生態を重視したもう一つの草の根の農村開発に関する国際会議」でも発表した。2月4,5日にはミャンマーからの留学生の発表をまじえ「第7回南アジアにおける自然環境と人間活動に関する研究集会-インド亜大陸東部・インドシナの自然災害と人間活動」を京都大学生存圏研究所(宇治市)で共催した。1月中旬には、バングラデシュにおいて、ミャンマーとバングラデシュのNGOの合同のサイクロン被災地に関するPLAを実施した。2月13,14日には上記の国々にタイ、インドネシア、カンボジアから他の事業と共同招へいして、ヤンゴンにてSharing Experience of Coping with Environmental Problem and Sustainable Developmentを開催し、2月1519日にかけてイラワジデルタのサイクロンNargis被災地でPLAを実施した。2010年度の2つの国際会議International Workshop of Contemporary Changes in Environment and DevelopmentとIntegrated Study on Sustainable Agriculture and Rural Development : Towards Research and Educationの成果を前者は学会誌の特集号として、後者は図書として、バングラデシュとミャンマーの現地で出版した。気象観測は順調に計画が実施されている。