hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バリト諸語を中心としたオーストロネシア系言語の総合的記述研究

本研究の目的は、ボルネオ島南部(インドネシア)で話されているバリト諸語の基礎データを収集し、得られた一次的データによる記述言語学的研究をおこない、バリト諸語の全体像の把握等に貢献することである。2013年78月、研究代表者はボルネオ島南部の広範囲で話されるバリト諸語の一つであるカドリ語の現地調査をおこなった。その調査結果とこれまでに蓄積した調査結果にもとづき、下記に述べる研究発表をおこなった。論文の執筆および投稿中の論文の加筆修正を3点、国内で開催された国際会議等で口頭発表を4件(英語口頭発表3件、日本語口頭発表1件)おこなった。特に、3点の論文は、本研究の目的を達成するための重要な土台となる研究成果であり、バリト諸語の記述研究を発展させ、また、発展の可能性を高めたという点で評価に値する。口頭発表の内容は、生物文化多様性と言語システムの関係性、地理情報システムを用いた方言研究、フィールドワークにおける文データの収集方法、カドリ語における情報構造である。口頭発表の場では、本研究の方向性等について、国内外の研究者と有意義な意見交換をおこなった。今年度に予定していた、1.現地調査、2.バリト諸語研究者への研究計画の周知と協力関係の確立、3.研究成果発表のうち、1と3が不十分だったため、やや遅れているといえる。さらなる現地調査および研究成果発表が必要である。また、より円滑な現地調査を達成するために現地協力者とのさらなる関係確立と、バリト諸語研究者とのより密な情報交換およびその継続も重要である。本研究の目的は、ボルネオ島南部(インドネシア)で話されているバリト諸語の基礎データの収集と、それにもとづく記述研究をおこない、バリト諸語の全体像の把握等に貢献することである。今年度は、研究代表者がこれまで最もよく研究してきたバリト諸語の一つ、カドリ語(広範囲で話されているバリト諸語の一つ)について(2011年5月)、およびタヴォヤン語、アンパナン語等の言語状況について(2011年8月)、現地調査にもとづく情報収集と、その研究発表をおこなった。2012年8月、研究代表者はボルネオ島南部の広範囲で話されるバリト諸語の一つであるカドリ語の現地調査をおこなった。その調査結果とこれまでに蓄積した調査結果にもとづいて、下記に述べるいくつかの研究発表をおこなった。今年度の研究成果は、(1)査読付きの学術誌における研究論文の出版と、(2)査読付きの海外国際学会での口頭発表、および(3)査読無しの国内国際会議等での口頭発表である。(1)は、カドリ語の節における主語項および目的語項がさまざまな条件下においてどのようにコード化されるか、そして節の中で使われる態(動作者態あるいは被動作者態)を決定するための規則を、自然発話のデータに依拠し、十分な根拠のもとで明らかにした論文である(タイトル:Argument encoding and voice in Kadorih of Central Kalimantan)。これは、本研究課題における、他のバリト諸語の項、節、態を分析・記述するための最も重要な研究論文の一つである。(2)は、同じくカドリ語における語頭の有声一無声音の交替について、無声化によって交替する場合と、接頭辞の添加によって交替しているかのように見える場合を、共時的・通時的に分析した発表である(タイトル:Voiced/voiceless alternation in Kadorih, a language of Central Kalimantan)。この研究成果は、同様の接頭辞を持つバリト諸語の分析・記述をおこなう際に最も有用度が高い研究発表と言える。(3)について、4度の口頭発表をおこなった。すなわち、フィールドワークにおける未記述言語の書記、カドリ語の節連結システム、カドリ語の補文、および西バリト祖語の再建についての口頭発表である。いずれも、さまざまな側面からバリト諸語の記述言語学的研究に大きく寄与する研究成果である。特に、西バリト祖語の再建においては、西バリト諸語が経た音韻変化を見いだすための多くの証拠を提出し、オーストロネシア系言語の史的研究を推進しているRobert BlustとAleXander Adelaarから評価を受けた。

口頭発表の場では、本研究の方向性等について、国内外の研究者と有意義な意見交換をおこなった。現段階での本研究の達成度に関しては,今年度に予定していた,1.二度の現地調査,2.バリト諸語研究者への研究計画の周知と協力関係の確立,3.研究成果発表,の三点が順調に進んだため,「おおむね順調に進展している」と言える。今年度の予定であった、1.現地調査,2.バリト諸語研究者への研究計画の周知と協力関係の構築、3.研究成果発表の三点を順調に進めることができた。この点では「おおむね順調に進展している」と言えるが、当初の計画の、別の地域(マハカム川上流域)での現地調査は諸々の事情によりかなわなかった。ただし、当初の計画には無かった西バリト諸語の史的研究が進んだため、現段階での本研究の達成度は比較的高い。今年度に予定していた、1.現地調査、2.バリト諸語研究者への研究計画の周知と協力関係の確立、3.研究成果発表のうち、1と3が不十分だったため、やや遅れているといえる。本研究課題の今後の推進方策について,主に,1.より円滑な現地調査を達成するため,現地協力者とのさらなる関係確立,2.バリト諸語研究者とのより密な情報交換およびその継続,の二点が望まれる。2.に関しては,東バリト諸語地域で人類学的研究をおこなっているKenneth Sillander氏と,2012年6月にブルネイで行われる国際会議において面会し,本研究にかかわる情報交換および打ち合わせをおこなう予定である。今後、さらに多くの現地調査協力者との関係確立と、バリト諸語研究者、特に言語人類学者とのより緊密な情報交換の重要度が高くなる。西部バリト諸語が話される地域で調査研究をおこなっているPascal Couderc、東部バリト諸語が話される地域で人類学的調査研究をおこなっているKenneth SillanderとChristian Oesterheldらとの情報交換と、各対象言語のデータについての共同研究により、本研究課題のさらなる進展が期待できる。さらなる現地調査および研究成果発表が必要である。また、より円滑な現地調査を達成するために現地協力者とのさらなる関係確立と、バリト諸語研究者とのより密な情報交換およびその継続も重要である。
天然色素を用いたスギ材の材色改良に関する研究

1.スギ心材の色調よる分類測色色差計により種々の色調をもったスギ心材500本のL^*,a^*,b^*値を測定し、明度(L^*)の差によりこれらを6つのグル-プに分けた。それぞれの材のメタノ-ル抽出物について可視吸収スペクトルを測定し、良色心材といわれる赤心と不良色心材といわれる黒心の分光学的特性を明らかにした。2.スギ不良色心材の脱色色調の異なるスギ材について種々の条件で脱色処理を行った。その結果亜塩素酸ナトリウム処理は、最も効率よく脱色し、しかも濃度に比例して脱色効果があがるので、色調の異なるスギ不良色心材から均一の色調をもった脱色材を得るのに適した方法であることがわかった。3.カルス培養によるスギ良色心材色素の生産スギ材の形成層からカルスを誘導し、寒天培地でこれを培養する技術を確立させた。スギカルスから赤色の色素を生産する培養条件を見いだすために、種々の実験を行った。外植体(スギ)の心材色とカルスの色調との間には、特に関連性を認められなかった。良色(赤色)の色素をもったカルスは、寒天培地の水分が低下したような比較的厳しい条件下で培養され、成長が鈍くなったものに多くみられたが、赤色色素を生産する明確なカルスの培養条件を決定づけるまでには至らなかった。このような実験過程で、植物ホルモンとカルス誘導との関連性について新しい知見が得られると共に、スギカルスは比較的多量のβーシトステロ-ルを生産することもわかった。1.スギカルスによる赤色(良色)天然色素の生産赤色および黒褐色の心材をもつスギ立木の形成層からそれぞれカルスを誘導し、培養中に着色するその色調を比較したが、外植体の心材の色調とカルスの生産する色素の色調との間に、明確な相関性は認められなかった。これまでのところ、スギカルスから確実に赤色の色素を生産する培養条件は見いだされていないので、引き続き検討する予定である。スギ形成層から誘導したカルスとスギ材との化学成分を比較した。カルスの細胞壁構成成分のうち、セルロ-スとヘミセルロ-スの含有量は木材に比べて低く、リグニンのそれは逆に高かった。また、ヘミセルロ-スとリグニンは質的な違いも示唆された。カルスのジクロロメタン抽出物からは、ジテルペン、トルテルペンあるいはステロイド類である9種の成分が確認され、そのうちの3種はferruginol,sugiolおよびβーsitosterolと推定された。また構造未確認の4種は、材には存在しないカルス独特の成分であった。カルスのアセトン抽出物から、dーカテキンを含む7種の成分の存在が確認されたが、材に存在するsugiresinolなどのノルリグナン類は検出されなかった。白色のカルスと赤色や褐色に着色したカルスとの間には、抽出物の含有量に差がみられた。赤色と褐色のカルスから得られた2種の抽出物の色調の差を、分光学的に定量化することができた。2.スギ黒褐色(不良色)心材の脱色種々の脱色剤を用いてスギ黒褐色心材材の脱色を試みた。その結果、過酸化水素系よりも塩素系脱色剤の方が優れていることがわかった。材色に対応した最適の処理法を確立させるために、引き続き検討を行う予定である。1.スギ心材の色調と色調による分類測色色差計によりスギ角材(心材)500本のL^*a^*b^*値を測定した。

その結果L^*は42ー82、a^*は4ー14、b^*は12ー25の範囲に連続的に分布していた。これらを明度(L^*)の差により6つのグル-プに分け、それぞれのメタノ-ル抽出物について可視吸収スペクトルを測定し、良色心材といわれる赤心と不良色心材といわれる黒心の分光学的特性を明らかにした。2.スギ心材の脱色色調の異なるスギ材について3種の酸化剤を用いて脱色処理(過酸化水素,pH10.0,2.5ー15%;亜塩素酸ナトリウム,pH4.7,2.5ー15%;次亜塩素酸ナトリウム,有効塩素1ー6%)を行った。その結果、亜塩素酸ナトリウム処理が最も効率よく脱色ができることがわかった。この酸化剤は薬剤濃度に比例して脱色効果があるので、色調の異なるスギ心材から均一の色調の脱色材を得るのに都合の良い方法である。3.カルス培養による色素の生産前年度に引き続き、スギカルスから赤色の色素を生産するカルスの培養条件を見いだすために種々の実験を行った。カルスの成長が鈍く、寒天培地の水分が低下したような比較的培養条件が厳しいような状況のもとで、赤色の色素をもったカルスが多く観察されたが、赤色色素を生産する明確なカルスの培養条件を見いだすまでには至らなかった。そのほか、植物ホルモンとカルス誘導との関連性について新しい知見を得た。
膵発癌を促進する反復配列RNAの発現機序解明と制御法の開発

ゲノム上には反復配列と呼ばれる繰り返し配列が広く大量に存在しているが、その中で特定の反復配列が膵癌、およびその前癌病変において異常に発現することが分かっている。我々はマウス細胞株を用いた実験系において、この反復配列RNAが発癌を促進する内在性変異原としての機能を有することを証明してきた。本研究では、細胞株での実験結果を踏まえて、反復配列RNAを全身で発現するトランスジェニックマウスを樹立することによって、in vivoでの反復配列RNAの生物学的機能の解析を行うことを目的とした。その結果、反復配列RNA発現マウスでは野生型とマウス比較して、セルレインや高脂肪食投与を用いた炎症刺激によるDNAダメージが遷延すること、ミトコンドリアDNAの変異蓄積を反映するミトコンドリアDNAコピー数も有意に低下することを見出した。細胞株での実験では、反復配列RNAがランダムな突然変異の蓄積をもたらし結果的に悪性形質転換を誘導することを示し、その分子機序として反復配列RNAが遺伝子修復タンパク質であるYBX1と結合してストレス応答性の核内移行を阻害し、遺伝子修復機能を減弱させることを示したが、マウスモデルにおいても、反復配列RNAマウスはYBX1の核内移行が有意に低下していることが分かった。さらに膵特異的Kras変異マウスと反復配列RNA発現マウスを交配させることによって、腫瘍形成能の変化について検証を行った。反復配列RNAを発現させることでKras変異によってもたらされる膵良性腫瘍(PanIN)の形成時期が早まることが分かった。これらの結果から、in vivoの系においても反復配列RNAの発現がストレス刺激時のYBX1の核内移行を阻害し、DNAダメージを蓄積させること、またランダムな突然変異の蓄積が膵腫瘍化を促進している可能性があることが示唆された。我々は、膵発癌過程の早期から異常発現するノンコーディング反復配列RNAの分子生物学的意義について、マウスの細胞株を用いた検討を行い、反復配列RNAが遺伝子修復タンパク質であるYBX1と結合することで、酸化ストレスによるDNAダメージへの応答性を低下させること、これによってランダムな突然変異の蓄積をもたらし結果的に悪性形質転換を誘導することを見出した。本研究ではこの成果を生体内でも確認するために、反復配列RNAを全身性に発現するトランスジェニックマウスを作製し、その表現型を観察した。その結果、反復配列RNA発現マウスでは野生型と比較して、セルレインや高脂肪食投与によって膵臓に炎症刺激を与えた際のDNAダメージが遷延すること、また細胞での結果と同様にYBX1の核内移行が阻害されていることを確認した。さらにミトコンドリアDNAの変異蓄積を反映するミトコンドリアDNAコピー数も反復配列RNAマウスにおいて炎症刺激後に有意に低下していた。Kras変異によって発生する膵良性腫瘍(PanIN)の形成時期が反復配列RNAを追加発現させることでKras変異単独マウスよりも早まることが分かった。トランスジェニックマウスの作成に成功し、その表現型を観察したが、非刺激状態では野生型との有意な差が得られなかった。しかしセルレインや高脂肪食を使用して膵臓に急性炎症を惹起することで酸化ストレスを与えた際のYBX1の挙動やDNAダメージの蓄積を観察することができた。膵特異的Kras変異マウスは良性腫瘍を形成するものの、長期に飼育しても浸潤や転移などの悪性腫瘍を示唆する表現型には至らない。

したがって反復配列RNAとの交配によって、悪性化を誘導できるかどうか、長期に飼育して組織像を比較し評価を行うとともに、反復配列RNA発現が惹起される分子機序についても解明を進め、発癌予防の観点からその制御法の開発に努める。
老年者の服薬コンプライアンスに関する研究

研究目的:本研究は、老年者の服薬コンプライアンス(遵守)に関与する要因の分析およびノンコンプライアンス患者への看護介入の効果について明らかにすることを目的とした。研究方法:通院治療中の老人患者(65歳以上)および成人患者(64歳以下)のうち、研究の目的と方法について説明し、同意を得ることができた患者を対象として面接調査を行い、服薬コンプライアンスに影響する要因を検討した。また、ノンコンプライアンス行動を示した患者の追跡調査を行うことにより、服薬コンプライアンスの改善を目的とした看護介入の有用性を明らかにした。研究結果および考察:1.調査対象者は老人101名と成人105名の計206名であった。老人は成人に比し、複数処方の実際を担当医師に報告する割合が高かった(各々p<0.01,p<0.05)。老人は成人より服用薬剤の種類は多いが、自己評価による服薬遵守は良好であった(p<0.01)。また、飲み忘れも少なかった(p<0.001)。老年者・若年者ともに、治療期間が5年以下の者あるいは治療効果有りと判断した者では、自己申告によるコンプライアンスは良好であつた(各々p<0.05)。2.ノンコンプライアンス行動を示した患者10名を6カ月間追跡調査した結果、定期的に面接し、服薬指導および健康問題の解決に関する話し合いをもった患者では、服薬コンプライアンスが改善した。看護ケアプランに基づく看護介入が有効であることが示唆された。結語:老人は成人に比し、服薬に対する関心が高く、望ましい服薬行動を取っていた。また、両者ともに、治療期間、治療効果に関する患者の認識および薬物治療への不安が服薬コンプライアンスに影響しており、ケアプランに基づく看護介入がそれらの改善に有効であった。老年者の服薬complianceに関与する要因を明らかにすることを目的として、大分医科大学附属病院の内科外来に通院中で長期薬物治療を受けている成人および老人患者の内、研究の目的と方法について説明し同意の得られた患者を対象として、面接調査および心理特性testを実施した。complianceの測定指標としては、患者の2週間の服薬状況を把握するためのVisual Analog Scale法、受診前日と前々日の服薬状況についての詳細な聞き取り、および残薬量の測定法を用いた。その結果、medication complianceに影響を及ぼすものとして、患者による治療効果の評価(薬の服用による健康状態の変化、病気の回復、生活の改善)、副作用の経験、患者-医師関係などの要因が示唆されたが、患者の認識、保健行動、人間関係の視点よりさらに分析をすすめている。また、これまでのデータを参考に、看護診断にもとづいたassessment sheetsを作成し、poor complianceと判断された患者への看護介入を継続中である。看護介入によるアプローチの結果により、さらに老年者の実態が明らかにできると思われる。平成8年度においては、poor complianceを示した患者への看護介入を引き続き実施する。受診毎に面接し、健康状態の把握と服薬状況の確認を行う。臨床症状および所見の変化については診療録より把握する。患者毎のCase Studyを行い、服薬行動に影響している要因を分析するとともに、看護介入の有効性と限界を明らかにする。研究目的:本研究は、老年者の服薬コンプライアンス(遵守)に関与する要因を若年者との比較により明らかにし、コンプライアンス改善のための看護介入方法についての知見を得ることを目的とした。研究方法通院治療中の老年者(65歳以上)および若年者(64歳以下)のうち、研究の目的と方法について説明し、同意を得ることができた患者を対象として面接調査を行い、服薬コンプライアンスに影響する要因を検討した。研究結果および考察:

1.調査対象者は老年者101名と若年者105名であり、老年者は若年者より服用している薬剤の種類が多く、複数処方の実際を担当医師に報告する割合が高かった(各々P<0.01,P<0.05)。患者自身による服薬遵守の評価(0100点)は、老年者92点、若年者85点であり、老年者が有意に高かった(P<0.01)。また、飲み忘れは老年者に少なく(P<0.001)、服薬の自己調節は両者に有意差を認めなかった。自己調節の第1の理由は副作用への不安であった。老年者・若年者ともに、治療期間が5年以下の者あるいは治療効果有りと判断した者ではコンプライアンス値は良好であった(各々P<0.05)。2.ノンコンプライアンス行動を示した患者10名を6ヶ月間追跡調査した結果、定期的に面接し、服薬指導および健康問題に関するコンサルタントを行うことが、患者の服薬コンプライアンスを改善することが明らかになった。看護ケアプランに基づく看護介入が有効であることが示唆された。結語:老年者は、若年者に比し、服薬に対する関心が高く、望ましい服薬行動をとっていた。また、治療期間、治療効果に関する患者の認識および薬物治療への不安が、老年者および若年者の服薬コンプライアンスに影響することが示唆された。
紅藻との比較ゲノム解析によるマラリア原虫類色素体(アピコプラスト)の未知機能探索

本研究の目的は、マラリア原虫にとって必須の色素体「アピコプラスト」について、その機能と制御を担うタンパク質を網羅的に把握し、その中からアピコプラストの未知機能を探索する事である。前年度は、熱帯熱マラリア原虫の全推定タンパク質配列を、数種の真核生物および新たに報告した単細胞原子紅藻のゲノム(松崎他・2004)と比較しカタログ化した。本年度はまずカタログ中の遺伝子の検討を行った。カタログには植物由来と考えられる遺伝子が計246存在しており、これがアピコプラストの機能と制御を担うと考えられた。ここには紅藻には存在しない遺伝子が42あり、これまでにも指摘された緑藻の関与が改めて示唆された。そこでアピコプラストの機能としてすでに提唱されている代謝系について、その酵素遺伝子の系統解析を行った。その結果ispGおよびfabI遺伝子は明らかに緑色植物に由来し、fabZ遺伝子は紅藻由来と推定されることから、アピコプラスト機能に関与する遺伝子の由来として紅藻と緑藻の療法ともが考えられることが示された。アピコプラスト内に局在が予測される376の機能未知遺伝子のうち、植物由来と考えられるものは30遺伝子のみだった。これらの多くは配列モチーフなどからアピコプラストの遺伝子発現系への関与が示唆された。一方アピコプラスト局在が予測されない植物由来遺伝子のうち、発現時からアピコプラストへの関与が示唆されるものは68遺伝子あった。この中から類縁寄生虫および藻類において配列が強く保存されていた2遺伝子を解析対象とした。この対象遺伝子とどの紅藻がホモログについてクローニングをし、大腸菌で発現させたタンパク質を用いて抗体を作製している。この抗体により、局在の確認と免疫沈降による機能推定を行う予定である。本研究の目的は、マラリア原虫にとって必須の細胞内小器官である色素体「アピコプラスト」について、その機能と制御を担うタンパク質を網羅的に把握し、その中からアピコプラストの未知機能を探索することである。熱帯熱マラリア原虫Plasmodium falciparumの全推定タンパク質配列を、すでに全ゲノム解析が終了した数種の真核生物および、単細胞の原始紅藻Cyanidioschyzon merolaeのゲノム(松崎他・印刷中)と比較しカタログ化した。特に未知機能を探索する上で重要と思われる、紅藻と1対1関係にある機能不明遺伝子は約120あった。研究開始時点では候補遺伝子に対して定量的RT-PCR法による発現解析を行うことを予定していたが、8月にカルフォルニア大のグループが大規模なマイクロアレイ解析のデータを公開したため、このデータを独自に解析して候補遺伝子のスクリーニングにも利用することにした。アピコプラストと関連すると思われる既知のタンパク質は、主に2種類の特徴的な発現パターンを示すことが明らかになった。一方はカルフォルニア大のグループが指摘しているアピコプラストDNAの複製と同期したパターンであったが、もう一方は赤血球侵入後にピークを持つ新規パターンであった。これら2パターンと同様のパターンを示す遺伝子を同様にカタログ化した。現時点では以上の知見を元に候補遺伝子の選定を行っており次年度に機能解析に進む予定である。またアピコプラストタンパク質のマーカーとして利用するため、アピコプラストのDNA結合タンパク質の抗体を作製している。このタンパク質は真正細菌のDNA結合タンパク質と類似の配列をもち、紅藻とマラリア原虫類数種とで共通で単系統を成し、アピコプラスト局在が示唆されている。今後アピコプラストへの局在を検証し、候補遺伝子の解析に用いる予定である。
ペルフルオロアルキルスルホニル基を有する色素合成と非線形光学特性

1.ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したベンゼン誘導体を合成した。2.ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したアニリン類を原料として、これをジアゾ化し、種々のアルキルアニリン類とカップリングしアゾ色素を合成した。これをPMMAにドープし、非線形光学特性を検討した。その結果、対応するニトロ誘導体にくらべて、ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したものは、二次の非線形光学定数(d_<33>)が大きく、電場配向後の緩和特性に優れていることがわかった。これらの結果は、ペルフルオロアルキルスルホニル基の強い電子求引性と長く剛直な性質によると考えられる。3.ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したアゾ色素を側鎖に含むPMMA共重合体を合成し、二次の非線形光学特性を検討した。その結果、ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したものはニトロ基が置換したものにくらべて、d_<33>値と配向緩和にすぐれていること、N-アルキル部位は短いほうがポリマーのガラス転移温度(Tg)が高くなり、緩和されにくいことがわかった。1、色素1を合成するに際して、原料となるアニリン誘導体を合成した。これらは、p-ニトロチオフェノールをペルフルオロアルキル化し、スルフィド部位を酸化し、次いで、ニトロ部位を還元することで得られた(J.Fluorine Chem.accepted)。2、色素1をPMMAとPCに分散させた状態で、SHG活性(d_<33>)とポーリング後の安定性を測定した。その結果、従来用いられてきたDR1と比較して、d_<33>値は低いものの、安定性に優れていることがわかった。3、色素2を分散系で、SHG活性(d_<33>)とポーリング後の安定性を評価した。その結果、DR1と比較して、d_<33>値は低いものの、安定性に優れていることがわかった。その際、Pfが長くなると安定性に優れる傾向にあった。1、ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したベンゼン誘導体の合成に関する論文がされた。2、ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したアゾ色素をPMMAにドープして、そ次の非線形光学特性を検討した。その結果、ニトロ基の誘導体にくらべてペルフルオルキルスルホニル基が置換してものは、二次の非線形光学定数(d_<33>)が大きいことよび電場配向後の緩和に優れることがわっかた。これらの結果は、ペルフルオロアルスルホニル基の強い電子求引性と長く剛直な性質に起因すると考えられた。論文が印れた。3、ペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したアゾ色素を側鎖に含むPMMA共重合合成し、二次の非線形光学特性を検討した。その結果、I)ニトロ誘導体にくらべてペルフルオロアルキルスルホニル基が置換したものは、二次線形光学定数(d_<33>)が大きいこと、および電場配向後の緩和に優れること、II)N-アルキル部位は、短いほうが、ポリマーのガラス転移温度(T_d)が高くなり、緩和に優れていることがわかった。現在、更に高温のT_dを有するポリアミドへのこの素の導入を進めている。それらの結果を一括して論文発表する予定である。
両親媒性錯体が創製する反応場における糖質の立体特異的変換反応

アルドースは塩基存在下にいわゆる“エン-ジオール中間体"を経由してLobry-Alberda転移(LA転移)に基ずくC-2エピ化を行うが,Ni^<2+>-ジアミン錯体を介在させることによって,これとは全く異なる糖の炭素骨格変換を伴うエピ化反応が起こることが,我々によって知られるようになった.この新規な反応は普通メタノール溶媒中で進行するがジアミンを化学的に修飾することで疎水性を付与し,この効果により水溶液中においてもエピ化が進行するような反応場を構築することに成功した.N,N,-ジメチル-N'-アルキルエチレンジアミンの高いエピ化能に注目して,このもののアルキル鎖長を連続的に変化させ,疎水性の効果を検討した.N'-アルキル基がメチル,エチルと短鎖の場合はメタノール溶媒中ではエピ化が進行するものの,水溶液では全く不活性であった.それに対してオクチル,デシル基と長鎖化することで水溶液中においてもエピ化能を示すようになり,メタノールの場合と同程度の値得られた.ヘキサデシル,オクタデシルの様な場合には,グルコース,マンノースいずれのアルドースを反応における出発原料糖としても生成物の組成は等しく,両エピマー間に平衡が成りたっていることが認められた.また,配位子の疎水性の増加にともない,Ni錯体は水溶液中にてミセルを形成することが錯体水溶液の濃度ー表面張力曲線より確認され,錯体の自己組織化した集合体が金属-ジアミン-糖からなる配糖錯体形成に重要な要素であることが認められた.アルドースは塩基存在下にいわゆる“エン-ジオール中間体"を経由してLobry-Alberda転移(LA転移)に基ずくC-2エピ化を行うが,Ni^<2+>-ジアミン錯体を介在させることによって,これとは全く異なる糖の炭素骨格変換を伴うエピ化反応が起こることが,我々によって知られるようになった.この新規な反応は普通メタノール溶媒中で進行するがジアミンを化学的に修飾することで疎水性を付与し,この効果により水溶液中においてもエピ化が進行するような反応場を構築することに成功した.N,N,-ジメチル-N'-アルキルエチレンジアミンの高いエピ化能に注目して,このもののアルキル鎖長を連続的に変化させ,疎水性の効果を検討した.N'-アルキル基がメチル,エチルと短鎖の場合はメタノール溶媒中ではエピ化が進行するものの,水溶液では全く不活性であった.それに対してオクチル,デシル基と長鎖化することで水溶液中においてもエピ化能を示すようになり,メタノールの場合と同程度の値得られた.ヘキサデシル,オクタデシルの様な場合には,グルコース,マンノースいずれのアルドースを反応における出発原料糖としても生成物の組成は等しく,両エピマー間に平衡が成りたっていることが認められた.また,配位子の疎水性の増加にともない,Ni錯体は水溶液中にてミセルを形成することが錯体水溶液の濃度ー表面張力曲線より確認され,錯体の自己組織化した集合体が金属-ジアミン-糖からなる配糖錯体形成に重要な要素であることが認められた.
産業組織論としての総合商社の経済分析

総合商社産業は典型的な寡占であるが、潜在的な部分参入の脅威と既存の商社間の競合は常に有効であると仮定できる。当研究は、競合市場理論とゲーム理論を総合商社に応用するにあたり、産業組織論の一般基本モデルに施すべき修正点と未解決の問題点を明らかにした。潜在的な参入脅威があっても規模と範囲の経済性が大きければ、均衡構造は自然寡占になるが、最適構造にはならない。新規参入を阻止しても、既存商社間での過当な寡占競合が市場に不安定をもたらすからである。多期間生産における「学習効果」も「規模と範囲」の経済性の要因になる。企業が独自の学習効果を蓄積することによって、商社を仲介せずに自前で販売や市場開発を行うことを「商社ばなれ」と呼ぶ。商社ばなれは、クライアント企業が商社の業務範囲から一定のサービスを「上澄みすくい」することであり、あたかも商社産業に新規「部分参入」したことと同じ戦略的な効果をもたらす。しかも、競合市場における、「学習努力」は社会的最適水準に整合しない。既存の企業が新規参入を阻止するために市場初期の段階で過剰な「学習努力」を遂行し、逆に中後期では「学習努力」を不十分にするからである。当研究は商社産業における競合市場の拡大解釈の有用性を示すことができた。しかし、モデルの線型化等の簡略化を図らなければ、複占以上の競合市場を一般的な条件の下で均衡存在を証明し、具体的な命題を導出するのは複雑すぎて無理である。非協力ゲームとしての競合市場ナッシュ均衡と協力ゲームのコア均衡の類似性は1980年代初期から指摘されていたが、理論的な裏付けは曖昧であった。総合商社はグループ内企業の供給能力に依存しながらプロジェクトを組織するのが通例である。企業グループをcoalition of firmsとみると、総合商社産業の構造は、各々のcoalition内部では総合商社を含めて協力ゲーム(コア均衡)を、そしてcoalition間では競合して非協力ゲーム(ナッシュ均衡)を折衷するoverallな均衡状況として理解される。折衷ゲームは、商社産業における協力・非協力ゲームの同時性と境界を明瞭にした。しかし、折衷ゲームの研究は、ゲーム解の存在条件を主にしてきたので、既存の理論を使用して総合商社産業に直接関係のある具体的な命題を導出する段階には到達しない。しかも、総合商社産業における学習効果や多市場間にわたる需要・コスト関数を考慮すると、寡占的構造を持つ折衷ゲームの解の存在も問題となる。研究初期の段階で当研究者は、「学習効果」が多期間にわたる「規模の経済性」をもたらすことに直観的なアイデアを得た。「学習効果」を分析した結果、総合商社の産業組織が理想的な競合市場の条件を満たしていても、市場均衡における「学習努力」は社会的な最適水準に整合しないことが判明した。

熾烈な競合条件の下でも、既存の企業が新規参入を阻止するために市場の初期の段階で過剰な「学習努力」を遂行し、逆に中後期では「学習努力」を不十分にするという仮説に妥当性のあることが判明した。「学習効果」による「範囲の経済」は総合商社の生産要素間における補完性の一面にすぎないが、競合市場均衡の社会的な非最適性を「学習効果」の結果として指摘するのは、産業組織論としては新しいアプローチであると思われる。従来の競合市場の分析では、過当競争のもたらす市場の不安定性-つまり安定均衡が存在しないこと-が競合市場の社会的非最適性の最大要因とみなされていた。「学習効果」は総合商社産業の内部だけでなく他の市場セクターへの外的経済性を伴うので、産業政策に関して興味深い含蓄があると考えられる。総合商社の過去20年間の業務内容を調べると、総合商社の主要市場が、単なる大量取引への依存から「学習効果」が戦略的に顕著な市場へ移行していると考えられる。「学習効果」、規模の効果、そして多期間にわたる範囲の経済性の相互作用を認識することは、総合商社の企業行動を理解するためのモデル分析にとって有用であると思われる。競合市場における多市場間の学習効果の分析は、動学的な産業組織論構築への手がかりになると考えられ、研究計画全体の中では重要な課題である。しかし、総合商社を産業組織論の分析対象とするにあたって不可欠な作業は、総合商社の市場環境と業務範囲に関するデータを整理して、モデル分析のための「様式化された事実(stylized facts)」を抽出することである。多市場間にまたがる需要関数と多種産出の費用関数をstylized factsに沿って特定化することは、モデルの応用と実用化に欠かせない。初年度(平成6年)には、このstylized factsに関する作業の開始が遅れたので、2年目(平成7年)に取り戻す予定てある。この遅延は「学習効果のモデル分析」を遂行したために起こった作業時間の代替のためである。本年度に展開したモデル分析は3ケ年計画の原案より先行して平成8年度の計画の一部を遂行したことになるが、規模と範囲に関する寡占理論は比較的未発達なので、研究計画全体としては有益であったと評価している。「学習効果」の論文は執筆中であり、平成7年4月以降に審査制ジャーナルに投稿の予定である。総合商社の市場環境と業務範囲に関する文献や資料を整理することは、stylized factsを抽出するのに有意義であった。しかし、市場環境を要約する需要関数を計量的に導出したり、費用関数を実証的に定式化することは、価格と費用のデータ不足のために難題が山積することがわかった。Stylized factsの収集を通して、産業組織理論プロパ-への新しい2つの観点を見いだすことができた。(1)クライアント企業の「商社ばなれ」が起こっている。競合市場理論に基づいてこの現象を解釈すると、「商社ばなれ」は既存の商社に対抗する新規の「部分参入」が起こることと戦略的に同義であることがわかる。新規の総合商社としての「全面参入」が皆無であっても、「商社ばなれ」がある限り、競合市場の理論は総合商社産業の分析に有効であるといえる。「商社ばなれ」を「部分参入」と見なすことで、研究当初に予測された範囲より幅広く柔軟に、競合市場の理論を総合商社産業の分析に応用できることになった。(2)市場開拓や大規模プロジェクト運営の際、総合商社はグループ内企業の供給能力に依存しながらプロジェクト構成企業を組織するのが通例である。
認知機能改善効果のある中鎖脂肪酸を摂取した要介護高齢者の覚醒状態と栄養改善の効果

本研究では認知症高齢者を対象とし、中鎖脂肪酸(MCT)を利用した栄養指導および摂食嚥下リハビリテーションを行い、覚醒状態を改善し、ひいては栄養状態改善をはかれるのかを明らかにすることで、そのことをもって認知症高齢者の健康増進およびQOLの向上を目的している研究期間3年の研究である。研究初年度は、先行研究として健常者の脳波の測定を行う予定であった。現在、健常者の脳波測定に関しては、基礎データとなりうるデータがまだ集まっていない状態である。認知症の進行により食事時の覚醒状態が低下し、食事摂取困難となり体重が減少した施設入所高齢者に対し、MCTを摂取させたところ覚醒状態が改善し、食事摂取量が増加した症例を経験したので学会発表を行った。症例は85歳女性、原疾患は脳出血、脳血管型認知症、高血圧であった。初診時のGlasgow Come Scale(以下、GCS)は、開眼(以下、E):4、最良言語反応(以下、V):5、最良運動反応(以下、M):6、合計15点であり、食事は、全粥・刻み食、水分は薄とろみを自力摂取していたが初診から1年9か月後に、食事時の傾眠により自力での摂取が困難とのことで再評価を行った。再評価時のGCSは、E:3、V:1、M:5、合計、9点であり初診時より覚醒状態は低下していた。食事にMCTを添加することを提案し、MCTを5cc/日を4か月継続して使用し、その後MCTを15cc/日と増量した。増量後、GCSはE:4、V:4、M:6となり改善し、食事は一部自力摂取できるようになった。MCTを試験的に導入した施設入所要介護高齢者の覚醒状態の向上、食事摂取量の増加といった結果が得られた。研究初年度に行うべき、健常者の脳波データ採得に関して、脳波には個人差が大きく安定したデータが得られていないため、健常者の脳波データを増やす必要があるため。また、研究を進めるに際して認知症高齢者に対するMCTオイルの効果測定のため、客観評価のスケールがなく、急遽血中ケトン濃度の測定が必要になり、研究計画を一部修正する必要性があったため。研究初年度に行う予定であった健常者の脳波データの採得に関しては、研究2年次、3年次と継続的にデータの収集を行う。施設入所認知症高齢者を研究対象にしているため、データ収集中に入院や施設退所、死亡などの事由により、研究継続できなくなる可能性があるため、研究計画書に記載されている対象者よりも多い人数を対象にする必要がある。中鎖脂肪酸を実際に使用した研究は研究2年次から開始予定であり、研究対象者の血中ケトン濃度を測定する機器を新たに購入する必要があるため。

研究2年次には、研究対象者の血中ケトン濃度測定器とその消耗品を研究対象者の人数×測定回数分購入する必要があり、さらには、研究対象者に使用する中鎖脂肪酸を購入する必要がある。また、研究の成果発表に対し、人件費や旅行費で使用する予定である。
Wntシグナルによる機能的な唾液腺オルガノイドの新規誘導法

本研究は機能的な唾液腺オルガノイドの新規誘導法を確立することを目的としている。平成30年度の研究成果として、唾液腺オルガノイドの導管伸長、腺房分化誘導について当初計画した手法とは異なるものの、結果として導管および腺房を誘導することができた。具体的には唾液腺オルガノイドとマウス胎仔の唾液腺から摘出した間質組織をポアフィルター上で共培養することでオルガノイドの導管分岐、伸長が認められ、さらに分岐した構造の先端に腺房分化マーカーAQP5の発現が認められた。この構造はマウスの胎仔唾液腺の正常発生時の構造に類似していた。もともと胎仔唾液腺の間質は唾液腺上皮との相互作用により上皮の分岐・伸長および腺房分化に至ると考えられている。今回、成体マウス由来の唾液腺オルガノイドにも胎仔由来の間質は作用することが明らかとなった。胎生マウスにおける唾液腺発生時の上皮と間質の相互作用と、成体マウスにおける唾液腺の修復過程に共通のメカニズムが存在する可能性が考えられる。間質からは種々の成長因子が放出されているため、オルガノイドの機能的構造を誘導する因子を特定することは困難と考えられるが、唾液腺オルガノイドにも機能的な構造をとるポテンシャルが明らかとなったことは今後の研究遂行にあたりモチベーションとなった。今後は胎仔唾液腺の間質由来の誘導因子を明らかにし機能的構造を誘導する詳細なメカニズムを解明する必要があると考えている。平成30年度の成果を第73回日本口腔科学会総会に示説発表する予定である。ただし計画していたエフォートは実現できておらず全体的には計画よりやや遅れていると考えられる。本年度の成果よりオルガノイドを機能的な構造に誘導する因子がマウス胎仔の間質より放出されている可能性が示唆された。培養上清中の成長因子の解析を行うことで誘導因子の解明を目指す。また、関連研究より得られた知見よりWnt3a+EGF存在下で管腔構造が伸長することから、唾液腺オルガノイドにも応用することで導管部分の伸長が可能かどうか検討する。平成30年度に関しては予定していたエフォートの確保に難渋した。また、研究遂行に際し必要な申請書類の作成や研究環境の確立などに時間を要したため実験時間が予定よりも確保できなかった。次年度へ予算を繰り越すことでより充実した研究が可能になると考えられるが、現在以上のエフォートの確保は困難であるため当初2年間と考えていた研究期間の延長を検討している。
交渉ゲーム理論を用いた構造系と制御系の同時多目的最適設計

本研究の目的は,経済学の分野で極めて有効なツールであるゲーム理論を,構造系と制御系の同時最適設計問題を含む,一般的な工学の多目的最適設計問題に対して適用可能な,全く新しい最適設計法を確立することである.本年度は,この目的を達成するために,数あるゲーム理論の中でも特に,利害の対立する意志決定主体が合理的に振る舞う場合に,妥協点を与えるナッシュ交渉モデルを用いた設計法を提案した.提案した手法の妥当性を検証するために,まず構造系の最適設計の一例として2自由度剛体ロボットアームの最適設計を行った.ここでは,アームの運動し易さを表す可操作度の向上と,アーム駆動に必要なアクチュエータの出力変動幅の低減という2つの設計目標を満足する設計解を導出した.得られた設計解は極めて妥当なもので,構造の最適設計問題に適用可能であることを示した.さらに,制御系単独の設計問題の一例として,プラント制御などにもっともよく用いられているPID制御系の多目的最適設計問題について検討した.制御対象は,2次遅れとむだ時間を伴うものとし,立ち上がり時間を小さくした上で,オーバーシュート量を抑えるようなPID制御器が構成できることを確認した.これらの結果,提案した交渉ゲーム理論を用いた最適設計法は構造系,制御系のどちらに対しても応用可能で,極めて有効であることがわかった.来年度は,構造系と制御系の同時最適設計問題に対して,提案した交渉ゲーム理論による最適設計法を適用し検討する予定である.本研究の目的は,経済学の分野で極めて有効なツールであるゲーム理論を,構造系と制御系の同時最適設計問題を含む,一般的な工学の多目的最適設計問題に対して適用可能な,全く新しい最適設計法を確立することである.本年度は,この目的を達成するために,数あるゲーム理論の中でも特に,利害の対立する意志決定主体が合理的に振る舞う場合に,妥協点を与えるナッシュ交渉モデルを用いた設計法を提案した.提案した手法の妥当性を検証するために,まず構造系の最適設計の一例として2自由度剛体ロボットアームの最適設計を行った.ここでは,アームの運動し易さを表す可操作度の向上と,アーム駆動に必要なアクチュエータの出力変動幅の低減という2つの設計目標を満足する設計解を導出した.得られた設計解は極めて妥当なもので,構造の最適設計問題に適用可能であることを示した.さらに,制御系単独の設計問題の一例として,プラント制御などにもっともよく用いられているPID制御系の多目的最適設計問題について検討した.制御対象は,2次遅れとむだ時間を伴うものとし,立ち上がり時間を小さくした上で,オーバーシュート量を抑えるようなPID制御器が構成できることを確認した.これらの結果,提案した交渉ゲーム理論を用いた最適設計法は構造系,制御系のどちらに対しても応用可能で,極めて有効であることがわかった.来年度は,構造系と制御系の同時最適設計問題に対して,提案した交渉ゲーム理論による最適設計法を適用し検討する予定である.
有機半導体におけるキャリア散乱機構の解明と高移動度化への展開

有機半導体は「柔らかい」という性質を持つ次世代の半導体材料である。半導体の性能の指標である移動度の向上を目指して、近年目覚ましい材料開発が行われている。本研究では、有機半導体の「分子間振動」の抑制という点に着目して移動度の向上手法の開発を目指す。まず、低周波ラマン分光による分子間振動の実測、振動のシミュレーションによって、どの方向への分子の振動が電子の伝導を妨げているのかを明らかにする。さらに、明らかになった電子の伝導を妨げる振動を効率的に抑制する手法の指針を示す。
抵抗低減効果を有する界面活性剤水溶液の緩和時間に基づく熱と流体のアナロジー

流動抵抗低減効果(DR効果)を有する粘弾性流体の「熱と流体のアナロジー(相似則)」は未解明な熱流動現象の一つである。本研究課題では、DR効果を有する界面活性剤水溶液を円管壁面スリットより注入した円管内流れにおける管摩擦係数およびヌセルト数の多点計測により、抵抗低減率と熱伝達率低減率の流れ方向変化を明らかにする。そして、溶液条件およびレイノルズ数を様々に変化させ、熱と流体のアナロジーの成立・不成立条件を見出す。さらに、流れの可視化観察と速度場計測を実施し、乱流場での界面活性剤の「緩和時間」の評価方法を探求し、DR効果を有する界面活性剤水溶液の緩和時間に基づく新しい熱と流体のアナロジーを提案する。
Singular spaces and operator algebra

2011年4月1日から6月31日までの間、私はこの研究についてのIHPセメスターに参加しながら、共同での研究及び測度保存力学系システム(軌道同値)の研究を進めた。特に私はジョージ・スカダリス氏とステファン・ヴァソウト氏(共にパリ第7大学教授)との共同研究に於いて、作用の確率空間の場達の上の確率測度保存同値関係の作用の力学的コストに関する研究が進展した。測度保存力学系のコストはガボリアウにより自由積の合成公式に関する著名な論文により導入された。我々の仕事はコストに関するガブリアウの予測(それは3次元の位相を含む数学の諸分野にいろいろな帰結を持っている。)それはリオンズ氏及びバスー氏(またその後の後期のバスー氏との研究)との測度保存力学系に対するチーガー同周定数に関する共同の仕事とも深くつながっている。(その定数は我々が示した様に定数を除いてコストと一致する。)2009年度において私は私の研究計画で述べたいくつかの問題を解いた。さらに詳しく言うと:・速度保存同値関係のコストは、その等周定数の半分に1を加えたものに等しい。すなわち、Cost(R)=1+h(R)/2が成り立つ。その精神において、この等式は指数定理の香りがある。すなわちコストは力学の局所不変量であるのに対し、等周不変量は漸近的性質を持つ(等周定数は今、考えている空間の大きい有限集合に対し、その集合の大きさとその集合の境界の大きさの比を計算するものであることを思い出そう)。これはパリ第7大学のStephane Vassout氏との共同研究である。・ハーゲラップ性質を持つような中間ランクの群の存在(Sylvain Barre氏との共同研究):この結果(及び中間ランクの空間の別の結果)を得るために室の欠落したビルディングの概念を導入した。この例は、AS型のビルディングから得られる。さらに我々は最近、いくらでも高いランクの束のランクに近い群を構成した。それはグロモフ流のランダム群の構成にも関わるものである。我々の1つの主要結果は、これらのランダム群はZ^2のコピーを含んでいる事である。従ってグロモフのZ^2問題は高いランクのランダム群のあるモデルに関しては肯定的である事を示した。・同値関係の表現の空間への作用がTとなるスペクトル判定法:特に我々は可分C*代数の表現に対するディコトミーの分類を可能にした。それは、スペクトルの非可算性にかかっており、特に我々が考えている枠組みのタイプや性質Tには因らない。これは、David Kerr氏とHanfeng Li氏との共同研究である。我々はこのTに関する結果を確率空間への群作用や超有限II_1、因子Rに対する可算構造による分類不可能性に応用した。また以下の事も証明できる。Rの上への可算アメナブル群の自由作用達の成す空間の上へのAut(R)の共役作用は性質Tを持つ。2010年度において私は以下のトピックスの仕事をした。1)L^2コホモロジーに関するアティヤ予想:ここでの問題は有理数でないL2ベッチ数を持つコンパクトな多様体を作ることである。ここでアティヤによるコンパクト多様体MのL2ベッチ数とは、Mの不定被覆空間の自乗可積分ハーモニック形式の空間の一般化されたフォンイノマン次元の事である。最近の私とトーマス・シック氏とアンドレイズ・ズック氏共同の研究は、この様な非有理L2ベッチ数を持つ多様体を構成した。それは実際、特別な帰納的に表示される群を用いる事により完全に具体的な構成を与えるものである。2)ビルティング理論:中間位数のランダム群:グロモフのZ^2問題とは、以下の問題である:あるCAT(0)空間にある群が帰化的に作用するならハイパボリック群になるか、又はZ^2を含むであろうか。最近のシルバイン・バー氏との共同研究において我々はある意味でグロモフの古典モデルに『鏡像対称』になる様な新しいランダム群のモデルを導入した。特にグロモフの意味でパイパボリックとならない群を生み出すようなランダム群のモデルの構成が可能である。これらの群は帰化的次元が2でCAT(0)空間に帰化的に作用する。上記のZ^2問題はそれらの群に特に興味ある。3)可算群の測度保存作用:ソフィック性質:「ある群がソフィックである」とは、ある一般的な意味でその群が有限群達により、よく近似できる事である。この概念はグロモフ及びワイスにより導入された。最近のケン・ディケマ氏とデビット・カー氏との共同研究において我々はソフィック群の概念を用いる事により群の新しい不変量を構成した。我々はこの不変量が軌道同値の不変量であることを示した。さらに我々はこの不変量は形の自由積に関してよくふるまう事を示した。

我々の仕事はコストに関するガブリアウの予測(それは3次元の位相を含む数学の諸分野にいろいろな帰結を持っている。)それはリオンズ氏及びバスー氏(またその後の後期のバスー氏との研究)との測度保存力学系に対するチーガー同周定数に関する共同の仕事とも深くつながっている。(その定数は我々が示した様に定数を除いてコストと一致する。)
協力努力の連合様式と協力の進化動態とをつなぐ一般的法則性の理論的解明

本年度は、昨年度の研究をさらに深めることを目的に、二つの点から研究を行ってきた。一つは、エラー存在下における意思決定様式の進化の理論的一般性の解明である。昨年度の研究では、協力への投資量に個体ごとに特有のエラーが存在する条件を考えることで、協力の意思決定様式の進化動態を明らかにしたが、協力時に生じるエラーには異なる様式も考えられる。エラーが生じる対象やエラーの種類の違いが意思決定様式の進化動態に与える影響について調べるために、昨年度構築した数理モデルをベースとして6通りのエラー様式を新たに導入した拡張モデルを構築し、進化動態の定性的な解析を行った。結果、エラー様式によって意思決定様式の進化は大きく異なることが明らかとなった。もう一つは、実際の野外でみられる協力行動を理論的枠組みから捉える事で、協力への投資が利益に変わるプロセスの影響を検討する事である。本年は、訪花者をめぐる花の報酬とシグナルの進化動態について注目した。花は訪花者を集めるために報酬を生産するが、訪花者は報酬の多寡を花の色や形、匂いなどの情報と関連付けて学習することが知られている。このような場合、訪花者の花形質への選好性は花にとっての公共財とみなすことができ、花の報酬の進化は協力ゲームの枠組みから捉えることができる。花の報酬とシグナルの進化動態を考えるために、花の報酬の生産期間と、花の寿命、およびシグナルの有無を進化形質とする理論モデルを構築し、進化的安定な戦略をAdaptive Dynamicsを用いて解析した。結果、学習能力にばらつきが、花形質の進化に大きな影響を与えることを明らかにするとともに、野外でみられる花色変化と呼ばれる現象を説明できる可能性を示唆した。以上の結果は、協力への投資量が利益に変わるプロセスの違いに注目することで、実際の野外でみられる形質の進化の起源について説明できる可能性を示している。27年度が最終年度であるため、記入しない。協力行動は、生物において幅広く見られる現象であるが、その進化動態については現在まで十分に解明されていない。特に、各個体の協力への投資量やその利益が決定されるプロセスは、協力の行われるメカニズムによって大きく異なるが、このような協力様式の違いが協力の進化に与える影響については、解明されていない。本年度は、協力様式の違いが協力の進化に与える影響についての一般的法則を明らかにするために、2つの側面から協力の進化動態の解析を行った。一つは、個体の投資がグループの利益に変換されるプロセスに注目した研究である。私は、これまでの研究で、各個体の協力への投資が利益に変わるプロセスの違いが、協力における多型の進化や共存の可能性を大きく左右することを明らかにした。本年度は、これらの研究成果についての結果をまとめて学術論文の執筆を進め、Journal of Theoretical Biologyにおいて発表した。もう一つは、協力における意思決定様式の進化に注目した研究である。従来の協力モデルでは、相手の振る舞いに応じて自身の戦略を変えることができない状況が仮定されてきた。しかし、自然界でみられる協力では、相手の協力への投資量に応じて自身の投資量を変えるような例がしばしば報告されている。このような、相手に対する応答が可能な場合の協力の意思決定様式の進化について、Bristol大学のJohn McNamara氏、Andrew Higginson氏と共同して研究を進めた。結果、協力における意思決定様式の進化は、協力の利益を決める関数の凹凸によって大きく変わることを明らかにした。また、相手に対する応答の有無自体が、協力の進化動態を大きく変えうる重要なファクターであることを明らかにした。これらの成果については、国際学会である日米数理生物学会合同大会、およびその他国内外の学会にて発表した。学術論文についても執筆を進め、現在投稿直前である。