hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国語使用の流暢さ獲得の一側面:外国語のコロケーション処理における母語の影響

次に、EFL学習者を加え3グループの比較をした研究結果を、ヨーロッパ第二言語研究学会年次大会で発表し、その結果を論文にまとめて、TESOL Quarterly誌に掲載されることになった。3年間の本研究の学術的、教育的貢献は次のようにまとめられる。1 L2メンタルレキシコンが母語にないコロケーションを受け入れるにはかなりのインプットが必要である(母語にないコロケーションの習得には時間がかかる)こと、習得したコロケーションも初期の段階では母語に訳しながら理解する過程を通ること、習得したコロケーションの処理過程の母語への依存はインプットの増加と共になくなること、などを実証し、これまで単語レベルで支持されてきた、Kroll and Stewart(1994)やJiang(2000)のような、バイリンガルメンタルレキシコンモデルの主張を、コロケーションレベルで支持した。2それに基づき、母語と第二言語のコロケーションパターンの違いに学習者の注意を引く指導と、意味と形式の直接の結びつきを促進する多量のインプットを与える指導の組み合わせが、コロケーションの習得促進に必要という示唆を、教育分野で読者層の広い学術誌に掲載した。
平面化ジボランのホウ素空軌道配列制御による新機能の創出

本研究では、ホウ素の空軌道の配列制御という観点から,ホウ素を含むディスク状液晶分子を標的とし,その集積能力とルイス酸性を生かした機能発現に向け研究を行なった.具体的には,例えば,ホウ素の3配位および4配位の構造変換に伴う集合と解離の制御といった新しい機能性ホウ素分子の開発である。本研究の基本骨格としてはじめに,理論化学計算を用いて,2つの酸素原子により架橋したトリフェニルボランが高い平面性を有していることを明らかにした.また,ハロゲン置換基を有する酸素架橋平面固定トリフェニルボランの合成に成功し,本化合物が様々なカップリング反応に許容であることを見出した.このことは,本骨格を構成単位に用いた拡張π電子系を合成する上で重要な知見となる.また本化合物を用いて、新規平面固定トリフェニルボランの合成に成功し,この化合物が,室温でヘキサゴナルカラムナー液晶を示すことを明らかにした。このホウ素液晶分子は、キヌクリジンなどのルイス塩基と十分にルイス酸塩基コンプレックスを形成することから、十分なルイス酸性を有している.興味深いことに,このルイス酸塩基コンプレックスは、光照射によりルイス塩基の解離が可能であり,外部刺激によるルイス塩基の脱離を達成した.さらに、加熱によるルイス塩基の解離も明らかにするとともに、ずり操作により液晶分子が基板に対し、水平配向することが明らかになった.本成果は,ホウ素を含む液晶ならではの性質であり,半導体液晶の新しいデバイス作製のための工学的手法とも捉えられる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
マラリア原虫新規赤血球侵入リガンドPfEBPに対する赤血球レセプターの網羅的同定

作製したPfEBPに対する特異抗体を用いた性状解析の結果、PfEBPはマラリア原虫メロゾイトの表面に存在し、さらにこの分子とヒト赤血球膜表面を介した分子間結合が確認されたことからヒト赤血球膜上のレセプター分子の存在が明らかとなった。ヒト赤血球プロテインアレイの高速スクリーニングの準備は完了しており、今後PfEBP特異抗体とプロテインアレイを用いたレセプターの探索、同定を行う予定である。【実施内容・結果】1.アルファスクリーン法を用いた赤血球結合リガンド分子PfEBPに対するヒト赤血球レセプター分子探索に先駆けてPfEBP分子に対する特異抗体を作製した。2.予定より早く特異抗体が得られたので、PfEBPの性状解析を優先して実施する事が可能となった。性状解析の結果、PfEBPはマラリア原虫メロゾイトの表面に存在し、さらにこの分子とヒト赤血球膜表面を介した分子間結合が確認された。3.現在この特異抗体を用いた赤血球レセプター分子の探索をおこなう準備をすすめている。【意義】上記2.の結果はヒト赤血球膜上のレセプター分子の存在を示すものである。さらに、平成22年度の研究実施計画で抗PfEBP抗体の代用として抗Hisタグ抗体の使用を計画していたが、特異抗体の作製に成功したことから、アルファスクリーン法に2種類(特異抗体と抗His抗体)の使用が可能となった。2種類の抗体を使用することで解析精度の向上が期待される。1.H22年度に作製した赤血球結合リガンド分子PfEBPに対する抗体の特異性の詳細な検討PfEBPは、マラリアゲノムデータベースによる検索の結果、SPamと呼ばれる類似ドメインを持つパラログが熱帯熱マラリアゲノム中に5種存在することが明らかとなった。そこで、抗PfEBP抗体の特異性の検討を行うことが必須となったため、PfEBPを含む全6種類のSPAMドメインを、コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いて作製した。この組換えタンパク質のフォールディングがマラリア原虫のそれに類似しているか検討するため、流行地患者血清中の抗体を用いてウエスタンブロット解析を行ったところ、全て反応性が認められ、良質なフォールディングが示唆された。そこで、H22年度に作製した抗PfEBP抗体と、これらパラログのSPAMドメインタンパク質との反応性を確認したところ、PfEBPのSPAMドメインとのみ反応することが明らかとなった。したがって、この抗PfEBP抗体はPfEBPに特異的であることが確認された。2.ヒト赤血球プロテインアレイの作製ヒト完全長cDNAライブラリから赤血球に発現していることが予想されるクローンを選択した。その結果、約200種余りのヒト赤血球タンパク質cDNAクローンを得ることが出来た。コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系で、ビオチン化プロテインアレイを合成するため、これら全てのヒト赤血球タンパク質cDNAクローンをコムギ無細胞用ベクターにサブクローン化し、ヒト赤血球プロテインアレイ作製の基盤を構築した。以上により、PfEBP特異抗体を用いたヒト赤血球プロテインアレイの高速スクリーニングの準備が完了したと考えられる。今後、このプロテインアレイとアルファスクリーン法を用いてPfEBPに対する赤血球レセプターの探索を行う予定である。
超高感度レーザーセンサを利用した大気微量成分検出法の研究

オゾン層の破壊、酸性雨など地球大気の関わる環境問題において、大気微量成分の高感度検出はその重要性を増している。本研究は、近年の伸展が著しいコンパクトなレーザー光源の特質を最大限に活用し、実験室内のプロトタイプの基礎研究を通じて、1気圧から10^<.3>気圧の条件下におけるpptオーダーの微量成分気体の検出法を確立することを目的として実施した。1.空間伝播光の実験においては、必要な窓を備えた真空装置およびガズ配管系を製作した。1.5μm帯に吸収を有する気体としてはアセチレンを用いた。まず、主として波長1.53μmの分布帰還形(DFB)半導体レーザーを光源として用い、電流変調による高感度吸収分光を行って吸収の遷移モーメントや掃引特性についての基礎データを得た後、高反射率ファブリー・ペロ-共振器を用いた超高感度検出実験を行った。使用した吸収セルの長さは0.25mであるが、等価的に長さ2mの吸収が観測され、吸収の増強効果が確認された。今後、ファブリー・ペロ-共振器および光源の波長の安定性を向上させることにより、共振器型センサの開発へ結び付けていく。2.多モード光源法の一環として、全ファイバー型のリングレーザー共振器による微量気体検出の実験を行った。光源としてはエルビウム・ドープ型のファイバー増幅器を利用し、干渉ファルターで波長帯域の狭窄化を図った。ファイバーを直接接続できる気体セルを新たに考案・製作し、上記と同じアセチレンを例として高感度検出の実証実験を行った。リングの構成条件などを変化させて実験を行った結果、励起パワーが発振閾値に近いところで圧力変化に対する出力変化が大きいこと、および、励起パワーを変化させることによって適当な圧力領域における微少な圧力変化のセンサとして優れた機能を有しているっことが明らかとなった。今後、系の損失を減少させることにより、非常にコンパクトな全ファイバー型微量気体センサとして実用化を図る。本研究は、近年の進展が著しいレーザーの特質を最大限に活用し、実験室内のプロトタイプの基礎研究を通じて、1気圧から10^<-3>気圧の条件下におけるpptオーダーの微量成分気体の検出法を確立することを目的としている。2年の研究期間の初年度である本年においては、次のような成果が得られた。1.レーザーダイオードコントローラを購入し、波長1.53μmの分布帰還形半導体レーザーをこれで制御することによって、レーザーの波長掃引特性の評価を行った。2.空間伝播光の実験においては、必要な窓を備えた真空装置およびガス配管系を作製し、1.5μm帯に吸収を有する気体としてアセチレンを用いて吸収の検出実験を行った。電流変調による高感度吸収分光を行い、次年度に予定している高反射率ファブリー・ペロ-共振器を用いた超高感度検出実験の基礎データが得られた。すでに準備した高反射率の鏡を用いた予備実験では、レーザーの発振線幅と共振器の共振線幅の間に要求される関係について、信号対雑音比の観点から有用な情報が得られた。3.多モード光源法の一環として、全ファイバ型のリングレーザー共振器による微量気体検出の実験を行った。光源としてはエルビウム・ドープ型のファイバ増幅器を利用し、干渉フィルタで波長帯域の狭窄化を図った。

ファイバを直接接続できる気体セルを新たに考案・製作し、上記と同じくアセチレンを例として高感度検出の実証実験を行った。リング中に残存する結合損失のため最適条件はまだ達成されていないが、励起パワーを変化させることによって適当な圧力領域における微小な圧力変化のセンサとして優れた機能を有することが示された。オゾン層の破壊、酸性雨など地球大気の関わる環境問題において、大気微量成分の高感度検出はその重要性を増している。本研究は、近年の進展が著しいコンパクトなレーザー光源の特質を最大限に活用し、実験室内のプロトタイプの基礎研究を通じて、1気圧から10^<-3>気圧の条件下におけるpptオーダーの微量成分気体の検出法を確立することを目的として実施した。1.空間伝播光の実験においては、必要な窓を備えた真空装置およびガス配管系を製作した。1.5μm帯に吸収を有する気体としてはアセチレンを用いた。まず、主として波長1.53μmの分布帰還形(DFB)半導体レーザーを光源として用い、電流変調による高感度吸収分光を行って吸収の遷移モーメントや掃引特性についての基礎データを得た後、高反射率ファブリー・ペロ-共振器を用いた超高感度検出実験を行った。使用した吸収セルの長さは0.25mであるが、等価的に長さ2mの吸収が観測され、吸収の増強効果が確認された。今後、ファブリー・ペロ-共振器および光源の波長の安定性を向上させることにより、共振器型センサの開発へ結び付けていく。2.多モード光源法の一環として、全ファイバー型のリングレーザー共振器による微量気体検出の実験を行った。光源としてはエルビウム・ドープ型のファイバー増幅器を利用し、干渉フィルターで波長帯域の狭窄化を図った。ファイバーを直接接続できる気体セルを新たに考案・製作し、上記と同じくアセチレンを例として高感度検出の実証実験を行った。リングの構成条件などを変化させて実験を行った結果、励起パワーが発振閾値に近いところで圧力変化に対する出力変化が大きいこと、および、励起パワーを変化させることによって適当な圧力領域における微少な圧力変化のセンサとして優れた機能を有していることが明らかとなった。今後、系の損失を減少させることにより、非常にコンパクトな全ファイバー型微量気体センサとして実用化を図る。
日本文学研究における読書論の役割、及びその動向についての研究

本研究では、読書、及び読者についての研究について幅広く調査すると共に、それらが現在どのような有効性を持つのかを考えることをねらいとしている。今年度は、これまでの調査によって収集した関連文献データを、検索可能なデータベースとして一般公開するとともに、日本文学研究の領域にとらわれずに、広く情報の受容能力にかかわる研究について調査し、日本文学研究との接点について考え、それを実践的な研究として論文化していった。具体的には二つの方向で研究をすすめた。一つは、現在の情報環境についての諸論を、読書文化という観点から検討し、映画やビデオゲーム受容と、読書能力との相互関係について検討した。さらに、情報通信技術と現在の出版文化や文学教育との関係について、読書論の立場から検討し論文化した。前者については今年度発表し、後者については来年度発表される。もう一つの方向は、具体的にいかに読書文化は成立してきたのか、についての史的な調査の方向である。今年度初頭にまとめた論が、中央の印刷物によって読書を史的に論じる方法をとっているのに対し、さらに地域研究の成果をいかしながら、どのようにそれらが地域において享受されていたのかを考え、調査した。この内容については来年度学会において発表する予定となっている。本研究では、これまで系統的に調査、収集がなされていなかった読者論、読書論の研究を収集、整理するとともに、それらデータを広く公開すること、そしてそこから、読者をめぐる研究の動向、可能性を考えることをねらいとしている。本年度は、読書、読者論の中でも、主として国文学研究領域の最近10年間を中心としてデータを収集、整理した。その情報をインターネット上にリスト化して公開するとともに、論文集成『読書論・読者論の地平』として刊行し、読書についての研究が、他の学問領域との学際性の強い研究となっているとともに、多領域を介在する重要な領域となったいることを明らかにした。その一方、継続的な情報収集、整理の体制をととのえ、情報入力、公開の作業ができるようにした。これら調査を受け、今後の研究方針は、主として二つの方向をとる。ひとつには、現在の情報と受容の形、という広い観点からの研究として、読書論、読者論の可能性を考えてゆくことである。具体的には活字、書物の受容と、電子機器を介在した情報の受容環境とのかかわりを考え、調査することとなる。もうひとつの方向は、教育領域と読者の問題を重点的に調査することであり、具体的には教科書の教材史や流通形態とのかかわりのなかで、現在のリテラシーのありかたを検討する作業となる。
ｐ５３経路に関わる機能性ＲＮＡと消化器発がん：バイオマーカーとしての有用性

本研究では,がん抑制遺伝子p53経路の異常が発がん,がんの進展過程におよぼす分子機構を多面的に理解するため,p53ファミリーによって制御される機能性RNAを同定し,その機能解析へと展開する.さらに発現異常,悪性度および化学療法効果との関連性の分析を通じて,消化管癌の新しい診断・治療予測システムを開発しようとするものである.(1)miR-200ファミリーの新規標的遺伝子CRKLの機能解析前年度に同定した,p53誘導性miRNA,miR-200b/200c/429の新規標的遺伝子CRKL (v-crk sarcoma virus CT10oncogene homolog-like)について解析をすすめた.CRKL遺伝子の3'-UTRにmiR-200b/200c/429の結合配列を同定し,p53ファミリーがmiR-200b/200c/429を転写活性化し,この配列を介してCRKLの発現を抑制していることを明らかにした.臨床検体の解析から,CRKL遺伝子発現が胃癌組織で上昇し,予後不良と相関することをつきとめた.また,p53変異のある症例で有意にCRKLが発現上昇していた.CRKLの導入により,胃癌細胞株の増殖,浸潤,遊走能が上昇することを明らかにした.以上の結果から,p53ファミリーがmiR-200b/200c/429の転写誘導を介してCRKLの発現を制御し,がんの浸潤,転移能を抑制していることが示唆された.(2)p53に制御される新規機能性RNAの同定マイクロアレイ,およびp53結合コンセンサス配列の全ゲノム網羅的解析より,76のp53誘導性ncRNA候補を同定した.それらすべてについて,RT-PCR法によりp53ファミリーによる発現誘導を確認したところ,6つのncRNAの強い転写誘導が認められた.さらに6つのncRNAすべてについて近傍のp53応答性配列を同定した.本研究では,がん抑制遺伝子p53経路の異常が発がん,がんの進展過程におよぼす分子機構を多面的に理解するため,p53ファミリー(p53, TAp63, TAp73)によって制御される機能性RNAを同定し,その機能解析へと展開する.さらに発現異常,悪性度および化学療法効果との関連性の分析を通じて,消化管癌の新しい診断・治療予測システムを開発しようとするものである.(1)miR-200ファミリーの新規標的遺伝子CRKLの機能解析p53誘導性miRNA,miR-200b/200c/429の新規標的遺伝子として同定したCRKL(v-crksarcoma virus CT10oncogene homolog-like)について解析をすすめた.CRKL遺伝子の3'-UTRにmiR-200b/200c/429の結合配列を同定し,p53ファミリーがmiR-200b/200c/429を転写活性化し,この配列を介してCRKLの発現を抑制していることを明らかにした.臨床検体の解析から,CRKL遺伝子発現が胃癌組織で上昇し,予後不良と相関することをつきとめた.さらに公共のベータベースを利用した解析により,胃癌だけでなく,乳癌,肺癌,大腸癌においてもCRKL発現上昇が予後不良因子であることを明らかにした.また,p53変異のある症例(大腸癌,乳癌)で有意にCRKLが発現上昇していた.CRKLの導入により,胃癌細胞の増殖,浸潤,遊走能が上昇することを明らかにした.以上の結果から,p53ファミリーがmiR-200b/200c/429の転写誘導を介してCRKLの発現を制御し,がんの浸潤,転移能を抑制していることが示唆された.(2)p53に制御される新規機能性RNAの同定マイクロアレイ,およびp53結合コンセンサス配列の全ゲノム網羅的解析より,76のp53誘導性ncRNA候補を同定した.それらすべてについて,RT-PCR法によりp53ファミリーによる発現誘導を確認したところ,6つのncRNAの強い転写誘導が認められた.それらのncRNAについて近傍のp53応答性配列を同定し,p53ファミリーによる転写活性化機構の解析を進めた.近年,ncRNA,miRNAを含む機能性RNAが発がん,発生・分化に密接に関与していることを示唆する研究結果が蓄積されつつある.本研究では,最も高頻度に遺伝子変異が検出されているがん抑制遺伝子p53経路の異常が発がん,がんの進展過程におよぼす分子機構を多面的に理解するため,p53によって制御される機能性RNAを最新のゲノム情報を駆使して効率的に同定し,その機能解析へと展開する.さらに発現異常,遺伝子変異の解析,悪性度および化学療法効果との関連性の分析を通じて,胃癌,食道癌を中心とした消化管癌の新しい診断・治療予測システムを開発しようとするものである.(1)p53に制御される機能性RNAの同定本年度はマイクロアレイから同定した,p53の標的となる新規の機能性RNAの候補として,miR-200ファミリー(miR-200a/200b/429, miR-200c/141)に着目した.これら5つのmiRNAが外来性p53 familyおよび内在性p53の活性化により発現上昇することを明らかにした.p53を活性化した際のChIPシークエンス(H3K4me3,H3Ac)によってもこれらのmiRNAの転写活性化が見られた.

さらに2つのクラスター近傍にp53結合配列を同定し,クロマチン免疫沈降,レポーターアッセイにより,p53応答性配列であることを明らかにした.(2)miR-200ファミリーの機能解析miR-200ファミリーの導入により,胃癌細胞株MKN45, AZ521の増殖能,遊走能が上昇することを明らかにした.miR-200b/200c/429の新規標的として,CRKL (v-crk sarcoma virus CT10oncogene homolog-like)を同定した.臨床検体の解析から,CRKL遺伝子発現が胃癌組織で上昇し,予後不良と相関することを明らかにした.平成24年度はp53ファミリーの標的miRNA,miR-200ファミリー(miR-200a/200b/429, miR-200c/141)の機能解析を行った.外来性,および内在性p53によりmiR-200ファミリーが直接転写活性化されることをqRT-PCR,クロマチン免疫沈降,レポーターアッセイにより確認した.また,miR-200ファミリーの新規標的としてCRKLを同定し,消化器癌の予後不良因子であることも明らかにした.さらにCRKLが消化器癌細胞の増殖,浸潤,遊走能を促進することをはじめて明らかにした.これらの結果より,p53がmiR-200ファミリーに転写制御を介してCRKLの発現を抑制し,癌の進展を制御していることが示唆された.これらの成果に加えて,6つのp53ファミリーの新規標的ncRNAを同定し,平成25年度に発現異常,遺伝子変異の解析,悪性度および化学療法効果との関連性の分析する予定であり,計画通り研究が進展している.本年度はマイクロアレイ,およびChIPシークエンスによって同定したp53の標的miRNA候補,miR-200ファミリー(miR-200a/200b/429, miR-200c/141)について解析を行った.外来性,および内在性p53によりmiR-200ファミリーの発現が上昇することをqRT-PCRにより確認した.さらにこれらmiRNAクラスター近傍にp53結合配列を同定し,p53 familyによって転写活性化されることを明らかにした.また,miR-200ファミリーの新規標的としてCRKLを同定し,消化器癌の予後不良因子であることも明らかにした.これらの結果より,p53がmiR-200ファミリーに転写制御を介してCRKLの発現を抑制し,癌の進展を制御していることが示唆され,計画通りの成果が得られた.miR-200ファミリー(miR-200a/200b/429, miR-200c/141)の標的遺伝子CRKLについての研究は順調に進展しており,CRKLが消化器癌細胞の増殖,浸潤,遊走能を促進することをはじめて明らかにした.消化器癌組織おける発現解析においても,CRKL遺伝子発現が胃癌組織で上昇し,予後不良と相関することをつきとめた.今後,症例数を増やして消化器癌組織におけるCRKLの遺伝子発現の解析を行うとともに,正常組織,癌組織における発現パターンをISH法,または免疫染色法で評価し,臨床病理学的因子や治療反応性との相関を検討する.さらに平成24年度に同定したp53の新規標的ncRNAの解析に着手する予定である.
火山ガス観測における分光技術応用の開拓

これまで,火山噴気に含まれるH2O(水蒸気と水滴)を遠隔測定で定量することは一般に困難であるとされてきた.本研究では,H2Oが赤外線を吸収することを利用して,噴気を通過してきた背景光の強度分布から,噴気中のH2Oを濃度分布として可視化することを目指してきた.本研究での検討の結果,この方法は,少なくとも我が国の多湿な大気環境ではうまくいかないことが明らかになったが,本課題の副産物として,紫外線分光でSO2を可視化する装置の改良ができた.また,軽量可搬型のラマンライダーによって噴気中の水蒸気と水滴を独立に定量することが可能になった.火山噴気に含まれる二酸化硫黄ガスを定量可視化するカメラ(SO2カメラ)の改良を行った.従来開発していたカメラシステムのレンズマウント及びレンズを変更し,きわめて安価なシステムを実現した.前年度,浅間山や十勝岳で行ったフィールド試験ではよい成果が得られなかったが,今年度は,より濃度の高い二酸化硫黄ガスがほぼ常時噴出している鹿児島県の桜島火山と熊本県の阿蘇火山においてテストを実施したところ,明瞭な結果を得ることができた.これにより,前年度の問題点は,噴気の透明度が低く紫外線が噴気前面で散乱されてしまっていたことと,光源となる背景紫外線の強度が足りなかったことが主原因であることが判明した.今後,同様の手法を噴気水蒸気に応用するにあたり,留意しなければならない点が明らかになった.分校技術を利用して噴気水蒸気を隔測するための別の方法として,過去の研究にて開発した小型ラマンライダーを利用する方向性を追究した.研究代表者らは,これまで,ラマンライダーを用いて噴気中の水蒸気を定量することには成功していたが,噴気中には一般に細かい水滴となった液相の水も含まれており,この液相水の定量は実現していなかった.そこで,群馬県草津温泉の万代鉱噴気にて,噴気の直接採取による密度測定を行い,ラマンライダーによる水滴チャンネルの信号を校正することに初めて成功した.これにより,これまで不可能であるとされてきた噴気中のH2Oの定量隔測を実現することができた.この手法により,噴気による熱輸送の主たる担い手であるH2Oを,ガスの直接採取によらずに測定できる可能性が開かれたことで,火山からの放熱率観測に新たな展開が期待される.これまで,火山噴気に含まれるH2O(水蒸気と水滴)を遠隔測定で定量することは一般に困難であるとされてきた.本研究では,H2Oが赤外線を吸収することを利用して,噴気を通過してきた背景光の強度分布から,噴気中のH2Oを濃度分布として可視化することを目指してきた.本研究での検討の結果,この方法は,少なくとも我が国の多湿な大気環境ではうまくいかないことが明らかになったが,本課題の副産物として,紫外線分光でSO2を可視化する装置の改良ができた.また,軽量可搬型のラマンライダーによって噴気中の水蒸気と水滴を独立に定量することが可能になった.H2Oカメラの試作:噴気水蒸気検出用の分光カメラを試作するために,二酸化硫黄検出用として開発したカメラのレンズマウントを流用することを検討した.室内環境ではほぼ従来の知見と整合的な結果が得られているが,野外において実際の火山噴気に適用するにあたっては,対象物と光源の位置関係の問題に注意しなければならないことが予想された.そこで,まず相対的に知見の豊富なSO2カメラを使って,北海道の十勝岳および長野県の浅間山において,野外環境での噴気二酸化硫黄観測を試みた.その結果,濃い噴気の場合には,噴気前面からの反射光の影響が支配的となり,透過光の吸収を観測することができないことがわかった.同様の現象はH2Oについても想定されるため,野外観測の方法やこの手法の適用条件を再検討する必要がある.噴煙運動の解析:噴煙の運動(特に上昇速度)を連続画像から客観的な方法で推定するために,PIV(particle image velocimetry)による流体解析のソフトウェアを購入した.まずは,草津温泉万代鉱の煙突から立ち上る噴気を撮影した可視動画に対して,このPIV解析を適用し,噴気の上昇速度分布がどのように検出できるのかを検討した.いくつかの解析パラメータを変化させてテストした結果,検出すべき噴気全体の巨視的な上昇速度を適切に得るためには,追跡するグリッドをある程度粗くするなどの設定が必要であることがわかった.噴気の細かい構造を追跡するやり方では,周縁部分の対流が捉えられてしまい,期待する結果が得られないことが確認された.分光計測におけるエアロゾルの影響の検討:噴煙エアロゾルに関するリモートセンシング技術の現状について情報収集を行うため,H25年3月に東京で開かれた第17回大気ライダー研究会に出席した.また,本科研費の研究分担者および連携研究者とともに,噴煙観測に関する情報交換会を東京で開いた.紫外線領域で火山ガス中のSO2検出用に開発したカメラと同様の技術を用いて,赤外線領域で火山ガス中のH2Oを検出する実験を行った.透明容器に入れた液体水を用いた室内の実験では,明瞭な赤外線の吸収を検出できるものの,野外で実際の火山噴気を撮影した場合には,透過光の吸収を有意に検出することはできなかった.これは,噴気の反射や散乱の影響が大きいことと,背景大気中にも多量に水蒸気が存在するため,噴気の影響だけを抽出することが極めて難しいためであると考えられる.背景大気の水蒸気量が少ない環境

(標高の高い火山や乾燥地域の火山)であれば,こうした手法によっても水蒸気の検出ができる可能性はあるものの,多湿な我が国の火山では,噴気水蒸気が凝結して不透明となっていることが多く,赤外吸収による可視化は困難であるとの結論に至った.分光技術を利用して噴気水蒸気を隔測する別の方法として,過去の研究にて開発した小型ラマンライダーの利用についても引き続き本研究で追究した.これまで,ラマンライダーを用いて噴気中の水蒸気と,それが凝結した水滴(液相の水)の両方を独立に検出することを目指して野外実験を繰り返してきた.2012年に群馬県草津温泉の万代鉱噴気にて,噴気の直接採取とラマンライダーによる隔測を同時に行っていたので,そのデータを用いて水滴チャンネル信号の校正方法を再検討した.その結果,草津万代鉱の噴気では,水蒸気/水滴の重量比として約1020という値を得た.これにより,白色の噴気でも,含まれているH2Oの大半は水蒸気であることが示唆された.ただし,万代鉱の噴気は,煙突下部で周辺大気と強制的に混合しているため,蒸気相は不飽和である可能性が高く,天然の火山噴気とは状況が異なる可能性もある.このため,将来的には,天然の霧をラマンライダーで測定するなど,別の方法でも水滴チャンネルの校正係数を検証すべきである.火山物理学本研究課題での当初目標である噴気水蒸気を定量可視化するカメラそのものの実現には,まだ至っていない.この主な理由は,透過性の高い噴気が常時観測できる適切なテストフィールドがなく,野外での実験が難しいことによっている.分光カメラを用いて噴気中の特定成分をリモートセンシングする手法では,対象物(噴気)と光源(太陽光)の位置関係に特に留意しなければならないことがわかってきた.このため,実際の火山噴気を対象とした野外観測では,室内環境での実験とは異なり,適切な測定結果が得られる条件がかなり限られてしまう.この点は,本研究計画作成時にはあまり留意していなかった事項であった.このため,H2Oカメラについては適切なオペレーションの方法から再検討が必要である.今年度の研究成果によって,相対的に難易度の低い二酸化硫黄ガスで実際のフィールドテストの経験を積むことができたので,今後引き続き水蒸気可視化カメラの実現可能性を探りたい.また,噴気画像のPIV解析については,解析用の映像資料を収集することができたので,放熱率推定のための効率的な解析方法を引き続き検討する.H2Oカメラ,SO2カメラについては,上記に述べた理由から,野外でのオペレーション方法について再検討を行う.これをかねて,当初の計画に従ってDOASとSO2カメラの同時観測を野外で実施する.PIVによる噴煙運動解析手法のノウハウをさらに蓄積するために,桜島や阿蘇山の噴煙画像を用いて上昇速度の推定を行う.可能であれば,SO2カメラやH2Oカメラの画像に対してもその手法を適用してフラックスを推定する.25年度3月に観測旅費として執行したが,北海道大学の会計システム処理の手続き上,支払いが26年度4月になってしまったことが理由である.上記の「次年度使用額」は,当初の計画通り25年度の研究に使用したものであり,すでに26年度4月中に支払い手続きされることが決まっている.
大量肝切除後の幹細胞補充療法

大量肝切除モデルにおいて門脈圧のmodulationと幹細胞注入療法先行実験にてラットの肝切除後門脈圧の測定方法とその客観性、またラット肝切除後の造影CTの撮影(至適造影剤の投与量)とCT画像データは富士フィルムメディカル社製のシミュレーションソフトウェアVincentを使用し肝容積を測定可能であることを確認できている。肝切除に脾摘を加えたラットで、摘出した脾臓よりSP細胞をフローサイトメトリー(FACS)を用いて浄化し、このSP細胞を継代させる。拡大肝切除に脾摘を加え門脈圧を調節したラットに、このSP細胞を注入する。注入方法は、先行実験において、経門脈的注入方法を選択し(Haga J, et al. Stem Cells Dev. 2007)、ラットの肝再生を検討する。生後4-8週の雌SCIDラットを用い麻酔下に70%肝切除を行う。閉腹後、幹細胞様分画(SP分画)を尾静脈より注入(細胞数104個)する。ラットは術後1、3、7日目に安楽死させ、肝臓を摘出し凍結切片を作製、GFP細胞の有無を確認する。各細胞分画群(コントロール含む)に6匹ずつ肝切除を行い、各肝臓摘出日に2匹ずつ安楽死させる。現在までに、ラットの脾臓からもSP細胞分画を採取できることがわかった。また、こららの細胞を継代することも可能で、これらを肝臓に直接注入できたが、その他の細胞療法の至適投与ルートについて現在、再考中である。ラットの脾臓よりフローサイトメトリーを用いてSide Population分画は採取可能であり、その分化能も確認できている。それを細胞療法として活用する際に、有効な細胞量の同定などに難渋している。ラット脾臓からのSide Population分画を採取し、それを凍結保存し、ある一定の期間後に利用可能か判断する。この過程を習熟することで、より現実可能な細胞療法の確立に寄与する可能性があると考えている。本研究の目的は、1)肝切除を施行した重度複合免疫不全(SCID)マウスにGFPラベルしたSide Population (SP)分画細胞、骨髄由来細胞(BMDC)を注入し、肝再生に貢献した細胞の起源やfusion・chimeraの程度を明らかにする。2)ラット90%肝切除モデルを作成し、脾摘での門脈圧の調節とSP細胞などの肝外細胞補充療法によりどの程度の肝再生が得られ、生存に寄与するかどうかについて明らかにすることである。本申請では、肝再生を効果的に促進させるために、肝外細胞の果たす役割と環境因子の一つである門脈圧に関してマウス・ラットの肝切除モデルで、2つの研究を行う。1肝再生機構に主要な役割を果たす肝外細胞および組織由来細胞を同定する。ラットを用いた先行実験で肝障害後に脾臓でのSP分画が上昇し、それが肝細胞への分化能を有することが判明した。GFPラベルしたSP、骨髄由来細胞を用い肝再生における役割を検討する。2大量肝切除モデルにおいて門脈圧のmodulationと幹細胞注入療法を検討する。ラット90%肝切除モデルにおいて、脾摘の有無・SP細胞注入療法を加えることで、術後門脈圧の変化と術後肝再生(肝容積)を継時的に測定し、その相関関係を検討する。注入方法は、先行実験において、経門脈的注入方法を選択し、ラットの肝再生を検討する。ラットの脾臓よりSide Population cellの獲得はフローサイトメトリーを利用して可能であり、さらに肝細胞と共培養することでアルブミン産生能を確認できた。実際にラットに肝切除を加え、ラットの脾臓からSP細胞を採取し、それを投与する投与経路を検討する段階で時間を要している。

ラットの脾臓よりフローサイトメトリーを用いてSide Population分画は採取可能であり、その分化能も確認できている。それを細胞療法として活用する際に、有効な細胞量の同定などに難渋している。大量肝切除モデルにおいて門脈圧のmodulationと幹細胞注入療法ラット90%肝切除モデルにおいて、脾摘の有無・SP細胞注入療法を加えることで、術後門脈圧の変化と術後肝再生(肝容積)を継時的に測定し、その相関関係を検討する。摘出した脾臓のSP細胞の投与方法は、SP細胞を培養・継代させてから、残存肝に直接注入する方法をとる。さらに肝容積に関しては、先行実験で使用した小動物用CTを用いて継時的に測定予定である。可能であれば、肝組織の継時的変化も確認したい、ラット脾臓からのSide Population分画を採取し、それを凍結保存し、ある一定の期間後に利用可能か判断する。この過程を習熟することで、より現実可能な細胞療法の確立に寄与する可能性があると考えている。本年度にラットの購入、GFP陽性ラットの購入予定。また、ラット肝切除実験に伴う諸経費も計上予定。H29年度使用予定のGFP陽性ラットによる肝切除・脾摘の実験が翌年度に持ち越しとしたため、それにかかわる費用をH30年度に計上とした。ラットの脾臓よりSP細胞分画を採取可能であったが、これらを利用する際の実際の投与ルートにつき現在、再考中である。そのため、予定していたラット数の確保のために前年度生じた残額とともに次年度に上乗せして使用予定である。引き続き、ラット肝切除・脾摘と脾臓よりSide population分画を採取を継続予定。さらに、SP分画を継代・凍結保存の過程を追加し、より現実的な細胞療法に必要な細胞数を同定していきたい。
新規マクロファージ活性化因子としてのフェニルエタノイド配糖体

フェニルエタノイド配糖体であるアクテオシドはこれまでにマクロファージ、株化内皮細胞(GEN-T細胞)に作用し、サイトカインの産生、細胞接着因子の発現を誘導することを明らかにしてきた。一方、アクテオシドは各種の癌細胞に対して、細胞致死活性を示すことを明らかにしてきた。そこで、細胞活性化と細胞致死活性のシグナル伝達系に異同があるかどうかを検討した。アクテオシドを培養液中に添加すると12分のかなり早い時間からスコポレチン法で検出できる量の過酸化水素が産生されることを見いだした。その産生はアクテオシドの用量に依存しており、また、カタラーゼの処理で検出されなくなった。そこで、過酸化水素の産生量とGEN-T細胞、HL60RG細胞の細胞死の誘導能の関係を調べたところ、過酸化水素の産生量に増加に伴い細胞死の誘導の増強が観察された。さらに、アクテオシドを添加する前にカタラーゼを添加しておくことにより、アクテオシドによる細胞死は阻害された。一方、GEN-T細胞をアクテオシド処理することにより誘導される細胞接着因子の発現は、カタラーゼの前処理により影響を受けないことより、細胞接着因子の発現誘導には細胞外で産生された過酸化水素は関与していないことが明らかとなった。これまでに、マクロファージ、GEN-T細胞の活性化のシグナル伝達経路には、少なくともタンパク質リン酸化酵素、カルシウムと活性酸素が関与することが明らかにされているが、少なくとも、過酸化水素などの活性酸素、過酸化水素を介したタンパク質リン酸化の亢進は関与しないことが本研究で明らかになった。次に、アクテオシドの臨床応用を考え、アクテオシドの癌転移に及ぼす効果を検討した。マウス肥満細胞種(P-815)を尾静脈内移入して肝特異的癌細胞転移モデルを作成し、アクテオシドの延命効果を調べたところ、アクテオシドは癌細胞を移入したマウスの平均死亡日数を延長する作用を示した。さらに、今後、シグナル伝達系に及ぼす影響、癌転移に及ぼす効果についてさらに詳細な検討が必要とされる。フェニルエタノイド配糖体であるアクテオシドがマクロファージを活性化することを我々はこれまでに見出しており、今回、さらに、詳細に検討した。マウスマクロファージ様細胞J774.A1細胞をIFN-γでプライミング後、アクテオシドを添加し、TNF-α、IL-1β、IL-6の産生を測定したところ、TNF-α、IL-1βはアクテオシド0.1μg/ml、IL-6は1ng/mlの濃度から用量依存的にそれぞれのサイトカインの産生を増加させた。さらに、一酸化窒素の産生を測定したところ、アクテオシドは1ng/mlの濃度からその産生を増大させた。そこで、異なる細胞種に対する作用を、牛腎糸球体内皮細胞のGEN-T細胞を用いて検討した。アクテオシドは、GEN-T細胞に0.1μg/mlの濃度から用量依存的にIL-6産生の増大とU937細胞の接着を増加させた。そこで、GEN-T細胞へのU937細胞の接着活性を指標にして、アクテオシドの作用機序を検討した。まず、抗CD11b抗体と抗CD18抗体のGEN-T細胞への接着能に及ぼす効果を検討したところ、U937細胞の接着はほぼ完全に阻害され、アクテオシドがGEN-T細胞にICAM-1などの接着分子の発現を誘導して接着能を亢進させたと考えられた。

そこで、アクテオシドのシグナル伝達系を探る目的で、各種の阻害剤の効果を検討したところ、アクテオシド刺激GEN-T細胞へのU937細胞の接着は、protein kianse C阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤、細胞内カルシウムキレーター、EGTA、カルモジュリン阻害剤、スーパーオキシドジスムターゼにより阻害され、これらの結果より、アクテオシドのシグナル伝達には、少なくとも蛋白質リン酸化酵素、Ca^<++>とスーパーオキシドが関与していることが示唆された。植物由来の天然物でこの様な活性を有するものの報告はこれまでになく、今後さらに詳細にその作用機序を探るとともに、薬物としての応用を考えたい。フェニルエタノイド配糖体であるアクテオシドはこれまでにマクロファージ、株化内皮細胞(GEN-T細胞)に作用し、サイトカインの産生、細胞接着因子の発現を誘導することを明らかにしてきた。一方、アクテオシドは各種の癌細胞に対して、細胞致死活性を示すことを明らかにしてきた。そこで、細胞活性化と細胞致死活性のシグナル伝達系に異同があるかどうかを検討した。アクテオシドを培養液中に添加すると12分のかなり早い時間からスコポレチン法で検出できる量の過酸化水素が産生されることを見いだした。その産生はアクテオシドの用量に依存しており、また、カタラーゼの処理で検出されなくなった。そこで、過酸化水素の産生量とGEN-T細胞、HL-60RG細胞の細胞死の誘導能の関係を調べたところ、過酸化水素の産生量に増加に伴い細胞死の誘導の増強が観察された。さらに、アクテオシドを添加する前にカタラーゼを添加しておくことにより、アクテオシドによる細胞死は阻害された。一方、GEN-T細胞をアクテオシド処理することにより誘導される細胞接着因子の発現は、カタラーゼの前処理により影響を受けないことより、細胞接着因子の発現誘導には細胞外で産生された過酸化水素は関与していないことが明らかとなった。これまでに、マクロファージ、GEN-T細胞の活性化のシグナル伝達経路には、少なくともタンパク質リン酸化酵素、カルシウムと活性酸素が関与することが明らかにされているが、少なくとも、過酸化水素などの活性酸素、過酸化水素を介したタンパク質リン酸化の亢進は関与しないことが本研究で明らかになった。次に、アクテオシドの臨床応用を考え、アクテオシドの癌転移に及ぼす効果を検討した。マウス肥満細胞種(P-815)を尾静脈内移入して肝特異的癌細胞転移モデルを作成し、アクテオシドの延命効果を調べたところ、アクテオシドは癌細胞を移入したマウスの平均死亡日数を延長する作用を示した。さらに、今後、シグナル伝達系に及ぼす影響、癌転移に及ぼす効果についてさらに詳細な検討が必要とされる。
ヤドカリにおける個体識別の確立と忘却

本研究は、ヤドカリのオスが1.メスをめぐるオス間闘争、あるいは2.強度の低い小競り合いのような通常の相互作用から優劣を構築し、劣位個体がそれに基づいた個体識別を確立して、同一の優位個体と再遭遇した際に闘争を避けるか、また、そのようにして確立した劣位個体の個体識別が、再遭遇時に優位個体の状況が変化することで、より速やかに破棄されるかを検証するものである。本年は、主たる対象種であるユビナガホンヤドカリにおいて、前年度からの実験・解析を進め、以下3編の成果発表に至った。まず、野外の交尾前ガードペアを用いたメスをめぐるオス間闘争において、オスの大鋏脚の重要性と挑戦者が闘争前・闘争中に行う評価戦術を明らかにした研究が、研究代表者を筆頭著者として国際誌に掲載された。また、共同研究として、本種の一腹卵数と卵径が繁殖期を通じて経月変化すること、並びに大鋏脚サイズの性的二型が年間の繁殖スケジュールと対応してその強度を変化させることを実証し、研究代表者を対応・筆頭著者として国内誌と国際誌に発表した。これらに加えて、本種のオスが、オス間闘争での優劣を介して、過去の闘争相手を個体識別していることを明らかにした。すなわち、観察対象の劣位オスは、過去の闘争で自らが敗北した優位オスと遭遇した場合に、そうではない優位オスと遭遇した場合と比較して、闘争を仕掛ける頻度が大幅に低下した。本成果も国内学会にて発表されている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究は、ヤドカリのオスが(i)メスをめぐるオス間闘争、あるいは(ii)強度の低い小競り合いのような通常の相互作用から優劣を構築し、劣位個体がそれに基づいた個体識別を確立して、同じ優位個体と再遭遇した際に闘争を避けるか、また、そのようにして確立した個体識別が、再遭遇時に個体の状況が変化することで、より速やかに破棄されるかを検証するものである。本年は、主たる対象種であるユビナガホンヤドカリにおいて、オス間闘争と繁殖生態に関する基礎的な知見を収集した。オス間闘争については、野外にて採集した交尾前ガードペアを用いた室内実験より、本種の大鋏脚が実質的な強さを兼ね備えた正直な指標として機能すること、また挑戦者が闘争前に自らと相手を比較する相対評価を行うことが示唆された。研究員は本研究について精力的な学会発表を行い、国際誌に原著論文を投稿中である。繁殖生態については、調査地における本種の繁殖期を特定し、さらに一腹卵数と卵径に経月変化があることを明らかにした。本研究は共同研究であり、成果の一部は研究員を対応著者として国内誌に投稿中である。また、本種の挑戦者が以前のオス間闘争で敗北した相手を識別できるか検証するため、前述の研究を踏襲した闘争実験を実施し、敗北経験のある挑戦者を(i)闘争経験のない見知らぬ相手、(ii)別の挑戦者に勝利した相手、(iii)同じ相手のいずれかと遭遇させ、行動を撮影した。さらに、個体識別の継続時間について検証するため、敗北から1日経過した挑戦者を(iv)前日に敗北した相手(ただし、メスの成熟度が進むことを考慮し、争うメスは当日に採集した別のペアのものとした)とも遭遇させ、同様にデータを収集した。本種の繁殖期は年度をまたぐため、本研究はデータを収集・解析中である。本年度は、前述の通り、ユビナガホンヤドカリのオス間闘争と繁殖生態に関する基礎データの収集を完了し、次年度以降の研究を遂行する上での基盤を固めた。本種は、ホンヤドカリ属の中では比較的生態学的な知見の乏しい種である。しかし、本種の大鋏脚がオス間闘争中の評価に重要な影響を及ぼす、という本年度の成果は、個体識別が大鋏脚によって行われることを期待している本研究課題と、本種の相性が非常に良いこと意味している。したがって研究員は、本種を対象として、次年度以降も本研究課題を円滑に行えると考えている。さらに、成果の多くは既に学会にて発表し、国内外の学術雑誌へ原著論文として投稿するに至っている。本研究の主たる課題である個体識別能力の解明についても、既に十分量の動画データを収集し、現在解析中である。次年度中には本成果を学会にて発表し、原著論文として国際誌に投稿することを目指している。以上を踏まえ、本年度の区分を(2)とした。また、共同研究として、本種の一腹卵数と卵径が繁殖期を通じて経月変化すること、並びに大鋏脚サイズの性的二型が年間の繁殖スケジュールと対応してその強度を変化させることを実証し、研究代表者を対応

・筆頭著者として国内誌と国際誌に発表した。これらに加えて、本種のオスが、オス間闘争での優劣を介して、過去の闘争相手を個体識別していることを明らかにした。すなわち、観察対象の劣位オスは、過去の闘争で自らが敗北した優位オスと遭遇した場合に、そうではない優位オスと遭遇した場合と比較して、闘争を仕掛ける頻度が大幅に低下した。本成果も国内学会にて発表されている。前述の通り、まずは、ユビナガホンヤドカリのオス間闘争を介した個体識別の確立について、得られたデータのより詳細な解析に努め、成果を学会で発表して、国際誌への論文投稿を目指す。また、次年度は“通常の相互作用(本研究では、オス間闘争のように明確なイベントを介するのではなく、同じ個体を繰り返し遭遇する中で発生する、強度の低い小競り合いのような相互作用を、通常の相互作用と定義する)"によっても本種が優劣関係を構築し、それに基づいて個体識別を確立できるか検証する。さらに、本種のオス間闘争において大鋏脚が強さの評価指標として機能し、闘争の勝敗に顕著な影響を及ぼすことを踏まえ、通常であれば個体識別が継続している期間に、大鋏脚を実験的に自切させた優位個体と劣位個体を再遭遇させる実験を実施する。大鋏脚を失ったオスは強さが著しく低下するため、本実験により、劣位個体が再遭遇時に相手の強さに関わる情報を速やかに更新し、過去の強さに基づく個体識別を破棄するか否かを検証する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
国の制度と地域の制度の相互作用：制度理論を基盤とした多国籍企業の研究

国の制度の多国籍企業への影響に関する研究は、国を分析単位としてきたが、各地で進む経済的な統合により、国を制度の分析単位とすることが研究の限界になる可能性が生じている。地域的な経済統合が国の制度に影響を与える可能性を考慮すると、多国籍企業の行動は、国と地域という2つのレベルの制度に影響されると推察される。このような背景のもと、本研究では、制度理論を基盤とした多国籍企業の研究に、地域の制度という視点を導入することを試みている。ある地域に属する国々の制度は、類似している場合もあれば、ばらつきがある場合もある。地域内での国の制度のばらつきが、多国籍企業の行動にどのような影響を与えるのかを日本企業のデータを用いて分析した。分析からは、文化的に異なる国に立地する海外子会社に対してより多くの株式を保有しようとする傾向が、多国籍企業が展開している国の数が多くなるほど強まることが示された。また、この傾向は、多国籍企業が展開している国々の文化のばらつきが大きくなるときにも強まることが示された。これは、文化という国レベルの制度の多国籍企業行動への影響が、多国籍企業が展開している地域内の文化のばらつきによって変化することを示唆し、制度の影響を理解するには、国の制度だけでなく、地域の制度も考慮する必要があることを示している。一方で、地域をどのように分けるかによって、分析結果が異なることも分かった。これは、地域の分類の仕方が、この研究の遂行にとって重要であることを示している。インタビュー調査も行い、主に東南アジア地域と東ヨーロッパ地域に関する情報の収集を行った。ASEANに含まれる東南アジアの国々と、EUに含まれ、かつ計画経済からの移行経済が多い東ヨーロッパの国々では、相当の制度の違いが認められることが分かった。これは、地域ごとに制度の特徴が異なり、多国籍企業への影響も異なることを示唆している。本年度は、インタビュー調査を計画に準じて行うことができず、これが、やや遅れていると評価した理由である。東南アジア地域やヨーロッパ地域でインタビュー調査を行うためには、ある程度の日数が必要であるが、いくつかの制約から、十分に多くの情報提供者から聞き取り調査を行うことができなかった。データ分析については、順調に進んでいると評価できるが、一方で試行錯誤の繰り返しである。地域をどのように分類するかが、この研究にとって重要であり困難な部分であるが、地域の分類については、多くの研究者によって合意されたものはない。今年度の研究から、地域の分類の仕方が、分析の結果に影響を与えることも分かっている。引き続き、地域の最適な分類について試行を続けていく必要があるが、おおむね順調に進んでいる。国レベルの制度や地域レベルの制度を構成する要素に関しては、どのような要素を制度に含めるかについて検討を行った。制度の要素をどのように選ぶかも、分析結果に影響を与える。このため、これについても、引き続き試行が必要であるが、おおむね順調に進んでいると評価する。仮説の構築は進んでおり、仮説に基づいたデータの分析も十分に進捗している。十分に頑強な結果とはいえないが、多くの仮設を、いくつかの統計手法で分析し、予備的な結果が得られている。この部分は、順調に進んでいるといえる。学会報告のための論文の作成や、学術誌への投稿も行った。この部分についてもおおむね順調に進んでいると評価できる。上記から総合的に判断すると、研究はおおむね順調だが、一部に遅れがみられると評価される。本研究を進めるうえでの重要かつ困難なことの1つは、国をどのように地域に分類するかである。これまでは、どの多国籍企業にとっても、地域の分類は共通するという前提で研究を進めてきたが、多国籍企業の戦略や国際化の程度、あるいは業界によって、各多国籍企業が認識している地域が異なる可能性がある。多国籍企業の特徴によって、どのように地域の認識が変化するかを今後の研究で考慮していく。また、戦略や国際化の程度、業界によって、多国籍企業が直面する制度の要素が変わってくる可能性がある。これも、今後の研究で考慮していく。このためには、地理的な要素や制度的な要素からのみアプローチするのではなく、多国籍企業へのインタビュー調査をより多く行っていく必要がある。一方で、最適な地域や制度の操作化を進め、これまでに行ってきた様々な分析の精度を高める作業を行っていく。地域内での海外子会社同士で、どのような協業を行っているのかも考察していく。地域内での海外子会社間の協業は、多国籍企業の、その地域での業績に影響を与えると思われる。子会社間の協業が、地域の制度にどのように影響されるのかも、残された研究期間で考察していく。国の制度と地域の制度の相互作用を明らかにする必要があるが、2つのレベルの制度の相互作用がどのように多国籍企業に影響を与えるのかについて、そのメカニズムを十分に考察してこなかった。今後、海外子会社が立地している国の制度と、その国が属する地域の制度が、どのように海外子会社に影響を与えるのかについて、仮説の導出とデータによる分析を行っていく。また、これまでは、日本企業のデータを中心に分析してきたが、他の国を本国とする多国籍企業についても、日本企業と同様の結果が当てはまるのかを、データセットを構築して、検証をしていく。これらの作業と並行して、学会報告や学術誌への投稿を進めていく。制度の多国籍企業への影響は、国際経営の重要な研究テーマになっている。