hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバル化と現代巡礼文化の変容

本研究においては、グローバル化がいや増す現代日本において「内に向かうグローバル化」の位相に着目し、日本巡礼文化の典型例である四国遍路文化を事例に取り上げ、グローバル化による当該文化の変容過程の可能性について追究した。外国人あるいは日本人遍路、また地域関係者を対象とした量的・質的調査からは、グローバル化による遍路文化の多様な変容動向が確認された。たとえば、外国人遍路には、日本人遍路に比べて彼らの友人たちとの同行形態や相互の情報伝達の傾向が顕著であり、また、四国遍路文化が持つ重要な特徴の一つである海洋性や周回性に関して無関心な傾向が強くみられる。他方では、接待文化を重視する点は日本人遍路と同様である。こしうした文化普遍的傾向と文化個別的動向の混在現象は、日本巡礼文化の将来の理解にとって有益な変容モデルの足掛かりとなるだろう。本研究の目的は、現代四国遍路文化を事例に、いわゆる巨大巡礼文化において進展しつつあるグローバル化の主要局面を実証的に明らかにすることにある。より具体的には、(1)グローバル化に伴う現代四国遍路文化の変動過程の諸相の実証的な解明、および、(2)本事例をもとに、ナショナルな巨大巡礼文化のグローバル化に起因する変容モデルの一般化、を課題としている。2010度は、主として、(1)文化的グローバル化に関する理論的検討、(2)四国遍路文化において、近年、顕著な趨勢のひとつとなりつつある外国人遍路の増加に関する次年度大量観察に向けての事前調査と調査設計、(3)本テーマに関わる地元関連諸機関や関係者に対する質的調査を実施した。(1)の理論的検討については、文化的グローバル化の特性と文化触変の問題や巡礼文化の普遍性や個別性に関する問題等が検討に付されたが、なかでも、グローバル化に伴う近年の四国遍路文化の動向が、遍路文化史において文化触変による画期的な新段階をもたらす可能性について問題提起がなされた。(2)の調査設計と、(3)の質的調査は、相互に関連しつつ、共同作業が進められた。札所、.遍路宿、NPO諸ネットやその他エージェントに対するインタビューからは、例えば、1)エージェントにより外国人遍路リアリティには強い濃淡がある、2)日本在住外国人が一定比率を占めている、3)若者が多いなど日本人遍路とは異なる属性を持つ傾向、4)日本人よりも伝統的遍路スタイルを持つ傾向、5)日本文化の源泉を四国遍路に探る傾向他、多様な地元社会のまなざしが浮かび上ってきた。これらの知見を参考にしつつ、(3)外国人遍路に関する大量観察のための調査設計がなされ、作業仮説設定、調査票の作成(一般遍路も同時調査)、調査地点の配置と協力要請等々の一連の準備作業が進められた。2011年度は、前年度の作業((1)理論的研究、(2)動向把握事前調査、(3)外国人遍路調査設計、(4)地元エージェント調査)結果を踏まえて、基本的には、当該年度の研究計画に沿って以下に掲げた研究作業を実施した。しかし、3月の東日本大震災の影響を受け、当初予定した3月調査開始は実施不可能となり、その後、現地の状況や遍路動向などを吟味して、調査期間を5月11月末に設定しての調査となった。また、以下2)の一般遍路調査を、諸種の状況に鑑みて、同様の方法にて、同時並行的に追加的に実施するにいたった。1)外国人遍路調査の実施(14地点留め置き調査)と統計処理2)一般日本人遍路調査の実態(同上)と統計処理3)地元エージェント調査の継続1)の外国人遍路調査に関しては、東日本大震災の影響により、この数年の外国人遍路の大幅増加の傾向にストップがかかった。とくに放射能汚染問題は、一般の来日外国人観光客の激減現象と同様に、訪日/在住の外国人遍路の極端な減少を招き、その結果、調査票回収が当初の予想に遠く及ばないものとなった(今後の研究の推進方策参照)。2)96年データとの比較、および、外国人遍路との比較という2点から追加的に集施した一般日本人遍路調査は、作業的・費用的には、それほどの負担もなく実施された。震災により、一般日本人遍路も当初は例年よりは相当程度減少したものの、2月時点では、かなりの回復を見せ、回収調査票も外国人遍路のケースよりははるかに多かったものの、96年実施時の規模と比べると回収規模の減少は否めない。統計処理は終了し、分析中である。

3)地元エージェント調査に関する継続作業は、計画通り実施され、質的調査結果を取りまとめ中である本研究においては、まず、グローバル化がいや増す現代日本において「内に向かうグローバル化」の位相に着目し、日本巡礼文化の典型例である四国遍路文化を事例に取り上げ、いわゆる巨大巡礼文化において進展しつつあるグローバル化の主要局面を実証的に明らかにすることである。さらに、事例研究をもとに、グローバル化による一般的な巡礼文化の変容過程モデルに関する知見を導出することである。研究計画に沿って、1外国人遍路および日本人遍路に対する量的調査、2遍路文化に関係する地元地域社会の諸団体や諸個人を対象とした質的調査をそれぞれ実施した結果によれば、グローバル化による四国遍路文化の各領域での多様な変容動向が実証的に確認された。たとえば、グローバルな水準におけるスピリテュアリティの傾向を強く持つ外国人遍路には、四国遍路文化を日本文化の原点理解の入り口としての意義づけをするものが多い。しかし、他方では、四国遍路文化がもつ際立つ「海洋性」の特徴にはほとんど関心を持たない傾向が見て取れる。これは、いわば、小さな矛盾といえるし、同床異夢の諸現象ともいえる状況である。しかし、他方では、異色ともいえる厚い接待習俗や豊かな日本的自然などへの際立つ高評価に関しては、日本人遍路と全く同様である。言い換えれば、普遍的側面と個別的側面が入り組んでダイナミックに同時進展しているのが実情である。もちろん、こうした問題は、四国遍路文化に固有の問題として色濃い側面もあるが、他方では、程度の差こそあれ、これらの知見は、その他の日本巡礼諸文化の将来をも見定めるうえで重要な手がかりあてえてくれるものである。東日本大震災による遍路数の減少問題(とりわけ、外国人遍路の激減問題)を除けば、当初予定外の追加調査(「一般日本人遍路調査」)も実施でき、また、当該年度計画予定の「調査実施と統計処理」に関する研究作業はすでに終了している。二の点では、順調に推移していると思われるが、外国人遍路の大量観察については、回収票のオーダーが当初予定を大幅に下回っているため、補足的作業を目下検討中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記達成度評価欄において記述した通り、震災による外国人遍路の激減により、外国人遍路の量的観察の妥当性が保証されない状況にある。そのため、現在、対応策として、1)今回調査回収票の対象者への質的調査の実施、2)web調査による外国人遍路統計調査の設計・実施、3)外国人遍路の遍路記テキストの内容分析、4)その他、などを、模索中である。小規模な回収票水準でも、すでに、本研究が目指している巡礼文化のグローバル化に関するいくつかの重要な論点・課題は抽出されつつあり、これらとの突合せにより、対応策の選定/実施を本年度初旬末までには、決定する予定である。
脊髄損傷及び脳梗塞ラットを用いた神経因性膀胱における排尿制御機構の検討

1.膀胱エンドセリン受容体の排尿反射への関与の検討覚醒下シストメトリーでET-1の膀胱内注入を行った結果、10^<-6>M10^<-5>Mの濃度で排尿間隔の短縮を認め、その作用はET_A受容体拮抗薬BQ123で抑制がされたが、ET_B受容体拮抗薬BQ788では抑制されず、ET_B受容体作動薬sarafotoxun S6cの膀胱内注入では変化を認めなかった。このことより膀胱ET_A受容体の活性化は排尿反射を誘発するものと考えられた。2.排尿筋収縮に対するメントールの作用の検討3.排尿反射に対するメントールの作用の検討ウレタン麻酔下のシストメトリーで3mMのメントールの膀胱内注入を行った結果、排尿間隔の有意な短縮を認め、カプサイシン感受性C線維を脱感作したラットでも同様な変化が観察された。2.3.の結果よりメントールは排尿筋の収縮抑制作用をもつが、膀胱内注入ではカプサイシン感受性C線維に非依存的に排尿反射を誘発するものと考えられた。4.脊髄損傷ラットの排尿反射に対するメントールの作用の検討中位胸髄レベルで脊髄損傷を作製。数週後に覚醒下シストメトリーを実施し、メントールの膀胱内注入を行った結果、13mMの濃度で膀胱容量は増加、排尿量は減少、残尿量は増加し、排尿時膀胱内圧は低下した。これは脊髄損傷ラットではメントールの排尿筋収縮の抑制作用が主に現れることによると考えられ、この結果は間欠導尿により排尿管理を行っている脊髄損傷患者へのメントール膀胱内注入が膀胱容量の増加、失禁尿の減少といった臨床上の有用性を有する可能性を示すものであると考えられる。1.脊髄損傷ラットの作成とその排尿機能の検討雌SDラットで、深麻酔下にT8レベルで脊髄損傷を作成。1日3回の用手圧迫排尿を行い23週間後に深麻酔下に膀胱瘻を作成。翌日ラットを保定ケージ内に入れ生理食塩水を膀胱内へ持続的に注入し排尿反射を誘発させ覚醒下シストメトリーを実施。諸パラメータを対照群と比較した。脊損群では、1回排尿量、残尿量、膀胱容量の増加、低い排尿効率と高い排尿時膀胱内圧を示し、これは脊損群の排尿筋外括約筋協調不全(DSD)の状態を反映する結果と考えられた。また脊損群では排尿筋過反射も観察された。以上の結果より脊損ラットはヒト脊損後の神経因性膀胱で起こるDSDや排尿筋過反射の病態モデルとして有用と考えられた。2.脳梗塞ラットの作成雌SDラットで、深麻酔下にローズベンガルを静注し、大脳皮質へ560nmの光線を照射することで脳梗塞を作成した。現在脳梗塞ラットを代謝ケージ内に入れ、無拘束の状態での排尿量を経時的に調べ、本モデルが脳卒中後の過活動性膀胱のモデルとして有用であるかについての検討を行っている。3.膀胱エンドセリン(ET)受容体の排尿反射への関与の検討雌SDラットで、1.と同様の方法でシストメトリーを実施。ET-1の膀胱内注入による排尿間隔、排尿時膀胱内圧の変化について検討した結果、ET-1の膀胱内注入により濃度依存性に排尿間隔の短縮と排尿時膀胱内圧の上昇が認められ、またその作用はET_A受容体拮抗薬BQ123での前処置により抑制された。このことより膀胱ET受容体の活性化は膀胱知覚神経に興奮性に作用し排尿筋過活動の状態を誘発するものと考えられ、またその作用にはET_A受容体が関与するものと考えられた。

現在脊損ラットでの同様の検討を行っており、さらに今後脊損後のET-1及びET受容体の膀胱における発現の経時的変化について調べる予定である。1.摘出排尿筋収縮に対するメントールの作用の検討SD系雌ラットの摘出排尿筋条片を用い、マグヌス法にてacetylcholine(ACh)、α,β-methyleneATP(α,β-MetATP)による収縮反応に対するメントールの作用を調べた。その結果0.11mMのメントール存在下ではACh及びα,β-MetATPによる収縮反応が濃度依存性に著明に抑制された。2.排尿反射に対するメントールの作用の検討SD系雌ラットで膀胱瘻を作製し、ウレタン麻酔下で膀胱瘻から生理食塩水を注入しシストメトリーを実施。メントールの膀胱内注入による諸パラメーターの変化を調べた。またカプサイシン感受性C線維を脱感作したラットでも同様の検討を行った。その結果3mMのメントールの膀胱内注入により排尿間隔の有意な短縮を認め、カプサイシン感受性C線維を脱感作したラットでも同様な排尿間隔の短縮が観察された。1.2.の結果よりメントールは摘出排尿筋の収縮反応に対しては抑制作用を示すが、生体への膀胱内注入ではカプサイシン感受性C線維に非依存的に排尿反射を誘発するものと考えられた。3.脊髄損傷ラットの排尿反射に対するメントールの作用の検討SD系雌ラットでT8レベルで脊髄損傷を作製。23週後に膀胱瘻を作製し、覚醒下でシストメトリーを実施し、メントールの膀胱内注入による諸パラメーターの変化を調べた。その結果メントール3mMの膀胱内注入により膀胱容量は増加、排尿量は減少、残尿量は増加した。排尿時膀胱内圧には変化は認められなかった。これは脊髄損傷ラットではメントールの排尿筋収縮の抑制作用が主に現れることによると考えられ、この結果は間欠導尿により排尿管理を行っている脊髄損傷患者へのメントール膀胱内注入が膀胱容量の増加、失禁尿の減少といった臨床上の有用性を有する可能性を示すものであると考えられる。
日本周辺の顕著な海水温上昇の要因分析と将来変化

過去100年間の観測データから、日本周辺海域の海面水温は全海洋平均の倍以上の割合で上昇していることが分かっている。海面水温の長期的な上昇は、夏の猛暑の誘発要因となるなど、日本社会にとって負の影響が懸念されるが、なぜ特に日本周辺で海面水温が上昇しているのかは未解明である。本課題では、大規模な大気海洋相互作用を表現しつつ日本周辺の海流を解像できるような気候モデルを用いたメカニズム実験および、従来型気候モデルを用いた要因切り分け実験を実施し、観測データと比較解析することで、上記の疑問解明を目指す。過去の変化に対する理解から、日本周辺域の将来気候変化のより確かな予測に資する知見が得られると期待される。
歯科用コバルトクロム合金のレーザ溶接欠陥の防止

コバルトクロム合金のレーザ溶接部に発生する割れやポロシティーなどの欠陥の原因を解明し,溶接部に割れを発生しないコバルトクロム合金を開発するとともに,溶接欠陥の発生を抑える溶接施工方法を検討した.その結果,以下のことが判明した.歯科鋳造用コバルトクロム合金の基本構成元素であるコバルト,クロムおよびモリブデンだけの合金ではレーザ溶接部に割れは発生しなかった.したがって,コバルトクロム合金のレーザ溶接部の割れは,ケイ素および炭素が原因の可能性が高い.また,コバルトクロム合金を鋳造すると,埋没材成分中のリンが鋳造体に含有されるために,割れが発生しやすくなった.歯科鋳造用コバルトクロム合金の溶融は粒界から生じた.レーザ溶接部の割れ発生が多い合金では,粒界の小さなスポットから溶融が開始し,徐々に拡大した.溶融が開始したスポットにはケイ素,酸素およびリンが濃化していた.割れ発生が少ない合金では粒界全体から溶融が開始し,マトリックスとの溶融境界も不明瞭であった.矩形波のパルスYAGレーザの溶接においては,純チタンでは1.7mm以下であればポロシティーのない溶接が可能であったが,コバルトクロム合金では,ポロシティーのない深い溶込みを得ることは非常に困難であった.歯科鋳造用コバルトクロム合金のレーザ溶接部に発生するポロシティーを波形制御によって防止することを検討したが,完全にポロシティーの発生を防止することは困難であった.今後,さらに検討する必要があった.これに対して,純チタンの場合は,矩形波の出力開始部の出力上昇速度を低下させたり,出力の減少速度を低下させることによって,完全に発生を防止はできないがポロシティーを減少させることが可能であった.コバルトクロム合金のレーザ溶接部に発生する割れやポロシティーなどの欠陥の原因を解明し,溶接部に割れを発生しないコバルトクロム合金を開発するとともに,溶接欠陥の発生を抑える溶接施工方法を検討した.その結果,以下のことが判明した.歯科鋳造用コバルトクロム合金の基本構成元素であるコバルト,クロムおよびモリブデンだけの合金ではレーザ溶接部に割れは発生しなかった.したがって,コバルトクロム合金のレーザ溶接部の割れは,ケイ素および炭素が原因の可能性が高い.また,コバルトクロム合金を鋳造すると,埋没材成分中のリンが鋳造体に含有されるために,割れが発生しやすくなった.歯科鋳造用コバルトクロム合金の溶融は粒界から生じた.レーザ溶接部の割れ発生が多い合金では,粒界の小さなスポットから溶融が開始し,徐々に拡大した.溶融が開始したスポットにはケイ素,酸素およびリンが濃化していた.割れ発生が少ない合金では粒界全体から溶融が開始し,マトリックスとの溶融境界も不明瞭であった.矩形波のパルスYAGレーザの溶接においては,純チタンでは1.7mm以下であればポロシティーのない溶接が可能であったが,コバルトクロム合金では,ポロシティーのない深い溶込みを得ることは非常に困難であった.歯科鋳造用コバルトクロム合金のレーザ溶接部に発生するポロシティーを波形制御によって防止することを検討したが,完全にポロシティーの発生を防止することは困難であった.今後,さらに検討する必要があった.これに対して,純チタンの場合は,矩形波の出力開始部の出力上昇速度を低下させたり,出力の減少速度を低下させることによって,完全に発生を防止はできないがポロシティーを減少させることが可能であった.歯科鋳造用コバルトクロム合金のパルスレーザ溶接部に発生する割れやポロシティなどの欠陥の原因を解明することを目的として研究を行った。実験材料には市販のコバルトクロム合金(コパルタン、松風社)、この合金をリン酸塩系埋没材(スノーホワイト、松風社)で鋳造した鋳造体および試作Co-Cr-Mo三元合金(Co:65wt%、Cr:30、Mo:5)を用いた。市販インゴットおよび鋳造体には割れが発生したが、試作三元合金には発生しなかった。加熱用顕微鏡を用いて鋳造体の加熱時の溶融挙動を観察したところ、1130°C付近で粒界から溶融が開始した。溶融は粒界全体から始まるのではなく、粒界の一部から島状に孤立して開始した。また、マトリックスは1400°Cにおいても溶融しなかった。しかしながら、顕微鏡用加熱装置での溶融開始時期の確実な判定は現在までの観察では非常に困難であり、今後観察数を増やし、より正確な判定を行えるようにする必要があると思われた。電子線マイクロアナライザーにて元素分布を観察すると、試作三元合金の粒界ではCrおよびMoだけが偏析していたが、市販インゴットおよび鋳造体では、Si、CおよびPの偏析も認められた。特に、鋳造体では粒界の一部でPの偏析が顕著に認められた。状態図から勘案すると、加熱時に最初に溶融するのはPの偏析がある部分と考えられる。また、化学分析の結果、鋳造体のPの含有量は0.039wt%で市販合金の3倍であった。さらに、市販インゴットおよびと鋳造体の溶接部破面には典型的な凝固割れ破面が認められ、介在物としてSiの酸化物が多く認められた。以上の結果から、コバルトクロム合金のレーザ溶接部に発生する割れにはPやSiが深く関わっているものと推察される。歯科鋳造用コバルトクロム合金のパルスレーザ溶接部に発生する割れやポロシティなどの欠陥の原因を解明することを目的として研究を行った。第一の研究として、パルス波形がポロシティーの発生に及ぼす影響について検討した。

研究材料には、市販鋳造用コバルトクロム合金(REMANIUM GM800、DENTAURUM社)の鋳造体を用いた。2枚の試料を重ね合わせた接合部にシングルパルスYAGレーザ照射を行って、スポット溶接部を形成した。レーザの集光には焦点距離120mmのレンズを用い、アルゴンガス雰囲気でレーザ照射した。照射条件としてパルス波形、出力、パルス幅および焦点はずし距離を変化させた。そして、溶接した試料を強制的に破断させ、破面に認められるポロシティーを観察した。その結果、矩形波のパルスYAGレーザの溶接においては、ポロシティーのない深い溶込みを得ることは非常に困難であること、波形制御によって、ポロシティーの形態や位置が変化することが判明した。第二の研究として、溶接部の凝固割れの発生に大きく関与する溶融動態について観察した。研究材料には、市販鋳造用コバルトクロム合金のBiosil l(DegussaAG社)、コバルタン(松風社)およびコバルタンをリン酸塩系埋没材(スノーホワイト、松風社)で鋳造した鋳造体を用いた。これらの合金を光学顕微鏡で観察しながら顕微鏡用加熱装置(LK-1500、Linkam Scientiffic Instruments社)で加熱した。その結果、割れ発生が少ない合金であるコバルタンは粒界とマトリックスの溶融温度の差が小さいが、Biosil lおよび鋳造体ではこの差が大きいことが判明した。
筋構造蛋白の発生異常に関する免疫化学的解析

先天性筋疾患の構造蛋白異常をモノクローン抗体法により解析し次の諸点を明確にすることが出来た。1.デュシャンヌ型筋ジストロフィー(DMD)の遺伝子解析が近来米国ですすめられ、その転写物の全構造が解析された。この構造より分子量427万の巨大蛋白ジストロフィンの存在が推定された。本研究はこの蛋白の存在を確認するためのN末端より215264のペプチドを合成し、これに対するモノクローン抗体AICを確立した。この抗体により分子量約400kd蛋白の実在がイムノブロットにより確認され、正常筋の形質膜に局在し、DMDで特異的に欠損していることが判明した。又この蛋白が胎生幼若筋では発現せず成長するにつれ発現することが判明した。現在ジストロフィンC末端を認識する抗体を調整中でありDMD発症機序の解明に資する予定である。2.α-アクチニンに対する抗体Sα5-17は型特異性はなく骨格筋・心筋の両者を認識し、これを利用してヒト骨格筋が2種のα-アクチニンをもつことが判明した。タイプI、II_A線維はより酸性側の、II_B線維はより塩基性側P_Iをもつα-アクチニンであった。Z帯異常を主病変とするネマリン・ミオパチー6例、セントラル・コア病2例について検討し、正常例と同じα-アクチニン組成をもっていたことからこれらの先天性筋疾患で異常なα-アクチニン発現の可能性は否定された。3.ミオシンH鎖の抗体はタイプI型特異抗体SMI-11-2とII型特異抗体EK-35-3が得られた。これによると正常骨格筋は特殊な電気泳動上3つのバンドに分離される。セントラル・コア病ではこのうち最も易動度の小さいバンドしか発現しておらず明白な発現異常と考えられる。ネマリン・ミオパチーでは個人差があり一定しなかった。4.その他コネクチン・トロポミオシンに対する抗体も調整してきたが型特異抗体の開発は不完全であり続行中である。先天性筋疾患における筋構造蛋白の発現異常を解明するため,特異性の高いモノクローン抗体の確立をはかってきた.その結果ヒト・ミオシンH鎖についてタイプ1型特異抗体SM1・11・2,タイプ2A型特異抗体QMV5・13・2,タイプ2B型特異抗体QMV5・88・1が確立された.他にタイプ2Cと2A・2Bを認識する抗体E35・3など様々な反応性を示す抗体がえられた.これら3種の型特異抗体をつかいヒト骨格筋の発生過程をみた所,妊娠17週胎児ですでにタイプ1型ミオシンH鎖の抗原性が約14%の筋線維にみとめられ, 35週胎児では約8%にみられた.但しこれらの線維は同時にE35・3によっても染色されたので,タイプ1型のみでなくおそらくタイプ2C型ミオシンH鎖も同時発現していた.これら胎児では2A型や2B型ミオシンH鎖抗原は発現されておらず,生後数ヵ月後より2A型・2B型が発現し, 2C型がなくなると考えられる.先天性ミオパチーのうちデュシェンヌ型筋ジストロフィーでは1型・2A型・2B型のいずれも発現しており,この筋発生段階には異常が認められないのに対しネマリン・ミオパチーでは検索した10例中6例で2B型ミオシンH鎖が発現されておらず, 1例で2B型のみならず2A型も発現されていなかった.従ってネマリン・ミオパチーでは2A型・2B型ミオシンH鎖の発現異常が多くの例でみられることが判明し病態の重要な点と考える.セントラル・コア病では1例の検討にとどまっているが, 2A型・2B型ミオシンH鎖が全く発現されておらず,すべて1型であった.従ってセントラル・コア病ではコア形式とともにミオシンH鎖の発現異常は極めて重要な病態と考える.その他α-アクチニンに対する抗体Sα5-17やトロポミオシンに対する抗体GM17-1が出来ているが型特異性はなくさらに抗体の確立をはかっている.先天性筋疾患の構造蛋白異常をモノクローン抗体法により解析し次の諸点を明確にすることが出来た。

Z帯異常を主病変とするネマリン・ミオパチー6例、セントラル・コア病2例について検討し、正常例と同じα-アクチニン組成をもっていたことからこれらの先天性筋疾患で異常なα-アクチニン発現の可能性は否定された。3.ミオシンH鎖の抗体はタイプI型特異抗体SMI-11-2とII型特異抗体EK-35-3が得られた。これによると正常骨格筋は特殊な電気泳動上3つのバンドに分離される。セントラル・コア病ではこのうち最も易動度の小さいバンドしか発現しておらず明白な発現異常と考えられる。ネマリン・ミオパチーでは個人差があり一定しなかった。4.その他コネクチン・トロポミオシンに対する抗体も調整してきたが型特異抗体の開発は不完全であり続行中である。
卵巣癌腹腔内播種の新規治療戦略：腹腔内免疫抑制メカニズムの解明と臨床応用

卵巣癌は早期から腹腔内播種を来す。腹腔内播種は卵巣癌手術を困難にし、再発の原因となる。腹腔内でがん細胞が生存するためには、腹腔内免疫が抑制状態になっていると考えられる。申請者はマウスモデルを用いた研究を行い、マウス卵巣癌細胞が分泌するタンパクAが、腹腔内でIL10を産生する免疫抑制性マクロファージを誘導することを見出した。本研究では、このメカニズムをヒト卵巣癌で検証し、新規バイオマーカーの開発を目指す。さらにこのメカニズムを標的とした新規治療薬を探索する。本研究の成果は、卵巣癌にとどまらず、腹腔内播種をきたす他の癌種にも応用できる可能性がある。
辺境少数民族地帯での植物利用及び伝統知の遺存と地域発展活動や国際経済の影響評価

イラン,パキスタン,インド,ミャンマー,タイ,ラオス及び中国雲南省に渡る山岳地・照葉樹林・少数民族地帯と相関の高い国境を越えた民族活動のある地帯にて調査した.西アジアまでの拡大アジア圏の僻地・少数民族地域での作物遺伝資源の保全・利用動態の現状の情報の収集・整理について基盤ができた.低投資で成立している自給作物栽培体系の変化についてミャンマー等現地調査例構築をした.作物種の遺伝資源利用の情報の映像化については,映像に収納すべき要素の見極めとデータ集積の基盤を作った.学術非商業利用ABS(遺伝資源アクセスと利益配分)のモデルとしてABS研究の実践を継続し、事例を報告した.下記i)-vi)を始動した。i)西アジアまでの拡大アジア圏の僻地・少数民族地域の作物遺伝資源の保全・利用動態の現状の把握について文献調査ii)自給作物栽培体系の変化可能性があることの現地予備調査iii)僻地・少数民族地域での持続性維持と開発協力の調和への提要の要素の文献調査iv)遺伝資源の国際利用の可能性の枠組みの検討,v)辺境の少数民族独自の在来品種や低利用の作物種の遺伝資源の情報の収集体系化と文書化及ビデオ映像化の方策の検討と現場の状況の現地調査vi)学術非商業利用ABSのモデルとしてABS研究の実践の事例候補の検討国内集会をつくば地区でH25.5月に開催し、計画を検討。研究計画の倫理的公平性は外部の研究者イスラエルBen Guiron大学のF. Levitt博士に確認いただいた。西川、入江、磯崎及び香坂は別途オンライン会合を実施し、予備調査後H25.12月に再度都内で集会。イランはH25.7月に渡邉が予備調査。7月末に渡邉がミャンマー農業灌漑省と調整。ミャンマー中部丘陵の民族混合地帯については、9月に西川、入江及び香坂が視察調査。ラオスの北西部山岳地帯及び近接するミャンマーシャン州やタイ北・西部については、H25.11月に山本と渡邉が現地調査。インドーミャンマに渡る山岳地・少数民族地帯は、河瀬が別資金にて、H26年1月に現地を視察。H26.2月にMatthewsがミャンマー中部を予備調査。同月末に、磯崎は生物多様性条約名古屋議定書の政府間会合に出席し、ABSの現状調査を行った。H26年3月に松井が、東南アジア情報の文献調査のためカナダを訪問。パキスタン及び中国雲南省は、現地試料入手評価と文献調査を行い、H26年度以後の調査計画の情報収集。ABSについて渡邉や磯崎が諸研究会で招待講演実施。総じて入手試料について多様性の実験試行評価(筑波大学メンバー).治安,気候,政情や法的な事項を考慮し,実施可能性を現地と調整し,現地主務省や公的地権者等との許可を担保した.特に次2点を調査の主体とした。西アジアまでの拡大アジア圏の僻地・少数民族地域での作物遺伝資源の保全・利用動態の現状の情報の収集・整理。政治的・地理的隔離があり国家の権力や支援が及ばない地域でも低投資で成立している自給作物栽培体系に大変化が起こっている可能性があることの現地調査例構築。年初に国際シンポジウム参加を兼ねて西川、入江、香坂、磯崎及び渡邉が国内集会を実施した.これに先立ち、渡邉、山本、奥泉、河瀬、大澤、吉岡及び松井は筑波大学にて活動の確認を行った。マシウスとは、渡邉が個別に計画検討を行った。イランーインドーミャンマータイーラオスー中国雲南省に渡る山岳地・照葉樹林・少数民族地帯と相関の高い国境を越えた民族活動のある地帯にて調査を検討し、イランーインドーミャンマータイーラオスをつなぐ地帯の調査を分担で行った.また研究倫理の外部検査も国連大学よりうけ研究計画の倫理的公平性を担保した.特にイランは,前年度調査の許可を受け, H26年度も調査を行った.収集材料について筑波大学で保全評価した。調査の小型機材を充実し現地のGPS情報や映像の撮影能力の強化を行った。別予算も利用し, 8月イランを訪問. 7月にミャンマー, 11月前後に雨期を避けてインドー東南アジアの本格調査を分担実施。ミャンマーは、河瀬ザガイン、渡邉カチン、マシウス、西川、入江及び香坂ミャンマー中部の調査を行った。ラオスは奥泉と山本が調査を行った。マシウスは、インド東北部の調査も実施した。山岳地帯の乱開発の急激な進行により、遺伝資源が失われているだけではなく、少数民族で使用する伝統知知見も散乱しつつ有る現状が認識された。保全と持続的利用への提言に向けて見解の意見交換をネットで行った。下記i)-v)を継続発展させた. i)西アジアまでの拡大アジア圏の僻地・少数民族地域での作物遺伝資源の保全・利用動態の現状の情報の収集・整理ii)政治的・地理的隔離があり国家の権力や支援が及ばない地域でも低投資で成立している自給作物栽培体系に大きな変化が起こっている可能性があることの現地調査例構築iii)国内研究集会を開催し僻地・少数民族地域での持続性維持と開発協力の調和への提要のとりまとめiv)遺伝資源の国際利用の可能性の検討,辺境の少数民族独自の在来品種や低利用の作物種の遺伝資源の情報のビデオ映像化の継続v)

学術非商業利用ABS(遺伝資源アクセスと利益配分)のモデルとしてABS研究の実践を継続し、前年の世界発進の基盤情報により、情報提供の基盤を作った.特に映像、数値、文章、音声等異質の情報の集積とデータベース検索の簡易化を始めた。治安,気候,政情や法的な事項を考慮し,実施可能性を現地と調整し,現地主務省や公的地権者等との許可を担保した.国内集会をon-lineで年初に行った.特に、河瀬、渡邉、山本、西川、香坂、入江、マシューズの活動計画を総じて確認し、イランーインドーミャンマータイーラオスー中国雲南省に渡る山岳地・照葉樹林・少数民族地帯と相関の高い国境を越えた民族活動のある地帯にて調査を分担した.別予算も利用し調査許可状況に応じ, 5月にイランを訪問. 7月にミャンマー, 11月に雨期を避けてインドー東南アジア(マシューズ、河瀬、渡邉、入江、西川、香坂)の本格調査実施.中国雲南省は山本が調査を実施.サブグループ形成し,国内での文献調査も推進した.サブグループ形成し,文献調査,フィールド調査及び実験研究をともなう研究を行うことが実施項目.1)多様性評価及び分類:評価の基盤はできた。今後調査に限らず遺伝資源を入手できれば、評価法に基づき随時多様性評価ができるようになった。2)民族植物学的観点からの利用評価:利用の情報収集方の手法が、映像や言語学的な観点からの視点を取り込み単なる即物情報だけではなく幅広く、映像、数値、音声等での情報収集のノウハウ基盤ができ、今後の調査の指標ができた。3)社会経済的観点からの種子の利用と農民の権利研究:調査法の特定や課題点の絞り込みが進み、今後長期的な視点での調査のノウハウ基盤ができた。4)民族・人類学的研究:研究倫理的な視点の盛込みにより、随時治安等の問題無い地域での調査のノウハウ基盤ができた。5)政治及び社会動態との関連の評価:当該地域は、政治的様相は動態激しいが、これについてもノウハウ基盤ができた。6) ABS事項の事例:材料譲渡移転契約や権益者の異なる少数民族地域でのアクセス事例ができた。7)総合的な文書化基盤作り.:総じて課題の中の多様な要素を持ちかつ学際的な研究のための提要の基盤ができた。これに基づき、各論ながら映像等のデータベースの集積のノウハウ基盤ができた。ミャンマー及びインドにおいて、治安が不安定な地域があり、随時の調整を行いつつも、激変する天候とも関わり必ずしも実施予定月日の着実に調査を実施できるとは限らず、直前調整での予定の微修正等がある。アクセス難関な地域を対象としているため、諸要素を考慮し、企画及び実施の柔軟性が必要である。イラン,パキスタン,インド,ミャンマー,タイ,ラオス及び中国雲南省に渡る山岳地・照葉樹林・少数民族地帯と相関の高い国境を越えた民族活動のある地帯にて調査した.西アジアまでの拡大アジア圏の僻地・少数民族地域での作物遺伝資源の保全・利用動態の現状の情報の収集・整理について基盤ができた.低投資で成立している自給作物栽培体系の変化についてミャンマー等現地調査例構築をした.作物種の遺伝資源利用の情報の映像化については,映像に収納すべき要素の見極めとデータ集積の基盤を作った.学術非商業利用ABS(遺伝資源アクセスと利益配分)のモデルとしてABS研究の実践を継続し、事例を報告した.現地調査関連課題i)-vi)に渡り現地調査と情報の整理:現地予備調査を実施し,メンバーの共通理解を得るとともに,予備調査の報告書を香坂らがH26年度に発表した。H27年度に2点程度報告予定で,特にii)
扁桃体における神経可塑性の制御機構とその生理的意義

海馬において誘導されるシナプス伝達効率の長期増強(LTP)は、空間依存的学習行動の細胞レベルの基礎過程として広く受け入れられている一方、扁桃体においても近年LTPの誘導が活発に研究され始めている。扁桃体LTPは恐怖条件付けなどの情動依存的な学習行動に関与すると考えられているが、NMDA型グルタミン酸受容体(NMDAR)やMAPキナーゼなどの関与が報告されているものの、その詳細な分子機序は未だ不明な点が多い(Neuron 44:75,2004 for review)。そこで本研究では扁桃体でも特に条件刺激(CS)と無条件刺激(US)入力の連合部位である外側核(LA)におけるLTP誘導の詳細な分子機序を、特に誘導閾値の制御に焦点をあてて検討した。特にLAでのNMDA電流はNR2Bサブユニットによる貢献が大きいことが報告されていることから、可塑性誘導閾値制御におけるNR2Bの役割を中心に解析を行った。NR2Bの中でも最もC末端側にあるY1472が最も強くリン酸化されるチロシン残基であると示されていたため、本年度の研究では、東京大学医科学研究所・癌細胞シグナル分野において作製されたNR2Bの1472番目のチロシン残基をフェニルアラニンに置換したノックインマウス(YFマウス)を用いて検討を行った。LAの主要神経細胞からホールセル・パッチクランプ法によりAMPA受容体およびNMDA受容体シナプス応答を記録したところ、NMDA/AMPA電流比にはYFマウスと野生型で変化は見られなかった。さらにAMPA受容体媒介性の微小シナプス電流の大きさにも変化が見られなかったことから、NMDA受容体によるシナプス応答の大きさには変化が無いと考えられた。一方、LAにおいて野生型ではシナプス後細胞の脱分極とシナプス入力のペアリング刺激により、50分以上持続するLTPが誘導されたが、YFマウスでは同じ刺激によりLTPはほとんど誘導されなかった。一方、野生型マウスの扁桃体ではNR2Bはカルシウム・カルモジュリン依存性リン酸化酵素2(CaMKII)と共沈するが、YFマウスではこのような結合が極めて弱く、さらに刺激依存的なCaMKIIのリン酸化が顕著に減弱していることが示された。これらの知見から、NR2BのY1472チロシンリン酸化はNMDA受容体シナプス応答よりはむしろ、NR2B結合分子群との親和性を制御することにより、NMDA受容体活性化以降の細胞内シグナル伝達系を制御している可能性が示唆された。
都市域の小規模電源群を活用するパケット電力輸送方式の研究

大規模電源の建設が困難な都市域では、太陽光発電、コージェネ、燃料電池、廃棄物発電などの小規模分散型電源の効果的利用が期待されている。しかし、これらの分散型電源は個々には少量の電力しか発生できず、また電源の種類によりその発生電力の品質や供給信頼度は異なっている。もし多数の分散型電源が都市域に存在し、既存の電力システムに連系して、その余剰電力をネットワークを介して流通させることができる場合、発電元の異なる多品質の余剰電力の流れを従来の電力システムのように集中的に監視・制御することは困難になるものと予想される。そこで本研究では、分散型電源の余剰電力を「パケット電力」という新しいコンセプトの電力流通媒体に置き換え、電力貯蔵技術と情報通信技術を活用することによって、余剰電力が自律分散的に発電元から需要先へ流通できる電力輸送方式の実現可能性を模索した。本研究で得た成果は次の通りである。(1)分散型電源の余剰電力を「パケット(小包)」のように発電元から消費先へ自律分散的に流通させるための、情報通信と電力貯蔵に基づいた電力フロー制御方式を考案した。(2)パケット電力の流通制御を行う電力貯蔵装置をベースとした新しい装置(パケット電力ル-タと呼んでいる)を考案した。(3)パケット電力ル-タに必要な電力貯蔵装置の容量を待ち行列理論を応用して決定する方法を開発した。また、ル-タの電力調整動作を最適制御理論を利用して決定する方法も開発した。(4)電力貯蔵装置として超電導コイルを用いたパケット電力ル-タとコンデンサを用いたル-タを考案し、それぞれの構成によりパケット電力ル-タの機能を実現できることを計算機シミュレーションを通じて明らかにした。(5)コンデンサからなるパケット電力ル-タの小規模プロトタイプ装置を試作し、パケット電力の自律的流通が実現可能であることをその試作装置の実験を通じて明らかにした。都市域は需要密度が高く、太陽光発電、コ-ジュネ、燃料電池、都市廃棄物発電などの小規模電源を利用する可能性が高い。これら小規模電源の余剰電力は個々には小さいが、全体としては相当量に達すると期待される。そこで本研究では、小規模電源の余剰電力を"パケット電力"という新しいコンセプトの電力流通媒体に置き換えることによって、余剰電力が自律的に流通できるようなパケット電力輸送方式の実現可能性について研究している。本年度は、次ぎのような研究成果を得た。(1)余剰電力の自律的な発生消費を司るために、パケット電力が付帯すべき情報と、パケット電力輸送方式の基本機能を明かにした。(2)パケット電力輸送網と在来電力システムの電力流通に関わる役割分担を明かにした。また、この輸送網を実現するための情報のはりつけ、読み取りの手法、自律的な電力輸送のための電力変換設備の基本構成を明かにした。(3)パケット電力輸送網の制御方式を開発した。特に、電力をパケット化するための電力貯蔵装置の制御方式と、そのパケット電力をネットワークの利用率を考えて自律的かつ最適に輸送するための経路決定法、並びにパケット電力に発生元と行き先のアドレス及び電力品質の情報を付帯させて送電するためのデータ通信方式を開発した。(4)高性能ワークステーションを購入し、電力システム内に本研究で創案したディスパッチャーを配置することにより、パケット電力輸送が可能になることを明かにしている。さらに、待ち行列の理論を用いて、ディスパッチャーの持つべき電力貯蔵能力を評価する方法を開発し、小規模分散型電源の有効利用に関して新しい知見を得ている。都市域は需要密度が高く、太陽光発電、コージェネ、燃料電池、都市廃棄物発電などの小規模電源を利用する可能性が高い。

そこで本研究では、小規模電源の余剰電力を“パケット電力"という新しいコンセプトの電力流通媒体に置き換えることによって、余剰電力が自律的に流通できるようなパケット電力輸送方式の実現可能性について研究している。本年度は次の研究成果を得ている。(1)国の内外の都市エネルギー事情に関する収集データを基に、パケット電力輸送網の適用可能なエネルギー需要構造を明らかにしつつある。また、パケット電力輸送網の効果のある都市の規模、小規模電源群の大きさについても検討を進めている。(2)簡略化した都市モデルを設定し、開発したパケット電力輸送網の制御方式の有効性を計算機シミュレーションにより確認している。また、この制御方式を実現するため、最適制御手法を用いた電力貯蔵装置の運用方法も検討した。(3)パケット電力輸送の実現可能性を実験的に検証するため、大容量アルミ電解コンデンサを電力貯蔵装置としたパケット電力ディスパッチャーの小規模プロトタイプ装置の試作に取り掛かっている。(4)分散型電源がパケット電力輸送網を介して、在来の電力システムおよび一般需要家に余剰電力を供給するための技術的・経済的要件について、電力技術者および専門家と討議し、電力市場におけるパケット電力輸送網の位置付けを明らかにしつつある。都市域は需要密度が高く、太陽光発電、コージェネ、燃料電池、都市廃棄物発電などの小規模電源を利用する可能性が高い。これらの小規模電源の余剰電力は個々には小さく、また電源の種類により品質および供給信頼度が異なるので、従来の電力システムのように余剰電力の流れを集中的に管理・制御することが困難になるものと考えられる。そこで本研究では、小規模電源の余剰電力を"パケット電力"という新しいコンセプトの電力流通媒体に置き換え、電力貯蔵と情報通信を活用することによって、余剰電力が自律的に流通できるようなパケット電力輸送方式の実現可能性について研究している。本年度は次の研究成果を得た。(1)アルミ電解コンデンサを電力貯蔵装置として使用してパケット電力ル-タの小規模なプロトタイプ装置を試作した。(2)試作した小規模パケット電力ル-タをパーソナルコンピュータで制御し、電力貯蔵と情報通信をベースにした電力流通制御の実現可能性を明らかにした。(3)電力潮流分布の制御を目的とした複数のパケット電力ル-タの配置および協調的動作について基礎的な検討を行い、その協調的動作の決定に最適化手法が応用可能であることを明らかにした。(4)複数の競合する電力流通要求を単一のパケット電力ル-タで解消する方策を複数考案し、小規模モデルの計算機シミュレーションを通じて各方策の得失を明らかにした。(5)パケット電力ル-タの実現に必要な要件および工学的手段について専門家や実務者と討議した。
調和写像と可積分系の理論の応用

リーマン面から対称空間への調和写像の研究に関しては、まだまだ明らかにされていない問題も多い。リーマン球面からの調和写像の空間の位相構造の問題は、連結性・基本群に関する今までの結果を、より一般のコンパクト対称空間のあるクラスに拡張することができた、この結果を、学会で発表講演し、現在、代表者は、M.A.Guest氏、向井との共同研究として論文を準備中である。まだ、充分満足すべき結果ではないが、今後の発展も期待される。可積分系(ソリトン方程式)の理論の調和写像、曲面論などの微分幾何学への応用に関する進展は欧米の研究者により次々現われており、われわれともかなり競争的な様相にある。橋本氏の6次元球面内のJ-正則曲線の微分幾何的研究は、6次元球面へのJ-正則曲線の変形やモジュライ空間の研究への興味をあたえ、これは、今後の研究課題のひとつである。武藤氏の平均曲率一定の曲面に対するdressing upの明確な方法に関する専門的知識の提供による研究強力は、調和写像のループ群作用のより深い理解を与えた。代表者は、リーマン面から対称空間への調和写像をゲージ理論的(あるいは接続の幾何学)的方法からの研究が有り得ると考えていたが、向井は、そのような方向でゲージ理論的方程式の無限小変形を与える楕円複体を導入し、それを用いてそのモジュライ空間の解析的構造を研究し成果をあげつつある。symplectic位相幾何、位相場の理論、量子コホモロジーにおいて重要な擬正則曲線のモジュライ空間の理論は、調和写像論およびその応用の立場から興味ある研究課題を提供するものである。代表者は、大学院生・西森と共同でエルミート対称空間の量子コホモロジー環を研究し、DIII型に対してその量子コホモロジー環を決定するという新しい結果を得た。また、西森による情報・資料の収集・整理は、大変発展著しいこの領域を把握し本研究を推進するのに貢献したことを付言したい。このことは、大学院生・清宮についても、同様なことがいえる。清宮は、ゲージ理論における新しい展開を与えているSeiberg-Witten理論の研究に取り組み、摂動されたSeiberg-Witten方程式に対するKobayashi-Hitchin対応を数学的に厳密に証明した。
麻疹の伝播と流行発生機序の解析-ワクチン抗体が誘発する不顕性感染と新型流行株

1980年代後半以降に国内で分離されたD3、D5およびH1型の麻疹ウイルスについて、HおよびN遺伝子の蛋白コード部分について塩基配列を決定し、データベースから得られる配列情報と比較してそれぞれのウイルスの由来について検討を加え、変異の蓄積と進化、ワクチン接種の影響、さらに同一感染集団における遺伝子の多様性について解析を行なった。・D3型ウイルスD3型の麻疹ウイルスは、1980年代後半から1990年代にかけて流行し、1997年頃から再び出現して2002年頃まで分離された。再出現ウイルスはChi-1よりはむしろGuam-94に近い株で、その後2系統に分かれて変異したものと考えられた。・D5型ウイルス2000年代前半のD5株は、1990年前後の国内のウイルス由来と考えて差し支えなかったが、直接の由来株に最も近いのはPalau. BLA/93株であった。2007年、6年ぶりに全国規模で麻疹が大流行し、分離されたウイルスは、これまでの国内の分離株とは異なるMVi/Queensland.AU/37.03に近いものであり、新たに国内に侵入したものと考えられる。・H1型ウイルス1999年以降国内で分離されてきた。別の遺伝子配列を持つウイルスが、二度にわたり国外から侵入した可能性が示された。・ワクチン接種者からの分離株分離された臨床株のうち、母子手帳によりワクチン既接種であることが確認された感染者由来のものについて、同時期に分離された株との比較を行なった。ワクチン接種者において、麻疹ウイルス野生株が変異を起こし易いという事実は確認できなかった。・麻疹ウイルスの一人の感染者における多様性一人の患者から分離された麻疹ウイルスは、単一ではなく生物学的性状が異なる複数のウイルスが混在していること、そして遺伝子レベルにおいても多様なウイルスの集合体であることが示された。1.十代における抗麻疹抗体の年齢分布大阪府内の高校三年生75人のうち、ワクチン接種者の平均抗麻疹中和抗体価は4.3±1.5(Log2)で、自然麻疹罹患者の5.8±1.6(Log2)より有意に低かった。自然麻疹罹患者12人のうち5人は、ワクチン既接種者であった。この中和抗体価は、同じ地域の25歳児よりも24倍低く、幼少期にワクチン接種で獲得した抗体価が年齢と共に低下し、野外株に感染する例が証明された。2.麻疹患者からの麻疹ウイルスの分離府内小児科で麻疹と診断された患者の咽頭拭い液あるいはヘパリン血から、麻疹ウイルスの分離を試みた。43検体中29検体から麻疹ウイルスが分離された。H遺伝子の塩基配列の解析では、これまで調べたものは、すべてH1型であった。現在、残りの遺伝子型の解析を行なっている。3.家族内感染の調査上記患者の一部について家族内感染を調査したところ、兄弟間では3件で感染があり、ウイルスも分離された。残りの3件では感染の確認はできなかった。両親では、4家族中1家族で母親からウイルスが分離された。この母親はMMRワクチンを接種しており、ワクチン抗体が感染防御レベル以下に低下していたため、子供から感染したものと考えられる。現在、この例を含め、家族内感染から分離したウイルスについて、H遺伝子のアミノ酸配列を解析している。4.麻疹ウイルス同一株内での多様性府内の高校での麻疹集団発生時に、H1型のウイルスが4株分離された。これらの株について、多様性があるかどうか、塩基配列を比較している。

また、一人の感染者から分離された麻疹ウイルスについて、感染B95a細胞の細胞変性に多様性が認められた。ウイルスをプラック単離したところ、多核巨細胞を形成するクローンと細胞の円形化を引き起こすクローンが混在しており、両者について比較検討を進めている。(1)同一人から分離された麻疹ウイルスの多様性一人の感染者から分離されたH1型の麻疹ウイルスに、培養細胞(B95aおよびSLAM発現Vero)における細胞変性に多様性が認められた。ウイルスをプラック分離して単離したクローンには、多核巨細胞を形成するものと単一細胞の円形化を引き起こすものがあり、各々の塩基配列を比較した。これまでに、P、MおよびF遺伝子に変異が見いだされている。一方、H遺伝子は、全く同一であった。今後、これらのウイルスの多様性が分離材料中のウイルスに既に存在していたのか、それとも分離の過程で生じたのか、遺伝子をクローニングして検討する。同一患者で、ヘパリン血と咽頭拭い液からウイルスが分離可能であった症例について、両ウイルスの比較を行なう。また、同様の現象が、他の型の分離株についても認められるか、検証を進めている。さらに、これらの変異が麻疹ウイルスの増殖に如何なる影響を与えるか、調べていく予定である。(2)H遺伝子の解析1998年から2003年にかけて大阪府内で分離されたD5型の麻疹ウイルスのH遺伝子には、大きな遺伝子の変異は認められず、かなり安定であった。ワクチン既接種者で、野外株に感染した場合においても、分離されたウイルスのH遺伝子は、ほぼ同一であった。今後は、異なる地域で分離されたウイルスとの比較を進めていく。また、近年流行のH1型のウイルスについても調べていく。(3)F遺伝子の解析解析数は少ないが、これまでに、F遺伝子上にH遺伝子に比べ多数の変異が確認されている。今後は解析数を増やし、ワクチン接種との関連なども調べていく予定である。上記H遺伝子と同様の解析をF遺伝子についても実施する。(1)臨床分離株の遺伝子解析日本国内で流行している麻疹ウイルスのうち、D5型のH遺伝子には、1980年代後半からの約15年間に、12の塩基置換の蓄積があり、このうち3カ所でアミノ酸の変異を伴っていた。D3型では、30カ所の塩基置換と13アミノ酸の変異が認められ、遺伝子型によって置換速度に違いがあった。近年国内に侵入したH1型では、2年間に2カ所のアミノ酸変異を伴う塩基置換があり、麻疹ウイルスも進化していることが明らかとなった。集団発生2事例および兄弟姉妹間感染の4例では、H遺伝子には全く変異は検出されなかった。一方、同一医療機関において、6ヶ月にわたり継続したD5型の流行では、33分離株中3株にアミノ酸の変異が見出されたが、この変異がそれ以降の分離株に定着することはなかった。ワクチン接種済で野生麻疹ウイルスに罹患した患者から分離されたウイルスのH遺伝子は、ワクチン未接種者からのものに比べて特に変異が多いという事実は確認できなかった。ワクチンによる抗体がウイルスの変異進化ならびに以降の流行株の出現に関与している可能性は低いものと考えられるが、今後、NあるいはPなどのウイルス粒子内部蛋白遺伝子についても解析を進め、H遺伝子の変異速度と比較する予定である。(2)ヒト体内で増殖する麻疹ウイルスの解析
プロスタシンのプロテアーゼカスケードの網羅的解析による創薬基盤の開発

本研究の特色は食塩感受性高血圧症の原因遺伝子候補であり、また新規作用機序によるENaC活性化因子であるプロスタシンを中心としたプロテアーゼカスケードを網羅的に解析し、高血圧治療応用への分子基盤を解明することにある。プロスタシンのcDNAに変異を挿入し、セリンプロテアーゼとしての活性は阻害するが、標的分子とのaffinityは阻害しないような変異体を作製し、腎臓の組織抽出物で作製したrecoibinant pro-プロスタシン混ぜたポリアクリルアミドゲルを使用してnative PAGEを行った。電気泳動後、ゲルをプロスタシンの基質であるPro-Phe-Arg-MCAまたはGln-AIa-Arg-MCAを含む緩衝液でincubateし、UVを照射して合成ペプチド基質と反応するバンドを同定し、バンドを同定した。ゲルからバンドを切り出して、タンパク質のN末端アミノ酸解析や質量分析にかけてタンパク質を同定している。これにより同定されたタンパク質がプロスタシンのプロセシングエンザイムが3種見つかっており現在精製の精度をあげて解析中である。プロスタシンのプロセシングエンザイムについて検討された研究はこれまでに報告がなく、プロスタシンの標的分子も私たちが同定したENaC以外には報告されていない。これまでのプロスタシンの高血圧・Na代謝に毒ける基礎的研究の半数以上は私たちの研究グループによるものであり、国内外の関連する研究をリードする存在である。本研究はプロスタシンを中心としたプロテアーゼカスケードを網羅的に解析し、高血圧治療応用への分子基盤を解明するもので、国際的に見ても先駆的である。研究実績の概要」高血圧症は先進国の成人人口の約25%に発症し、脳卒中、心筋梗塞や末期腎不全の主要な危険因子となっている。自然発症高血圧ラットの腎臓を正常ラットに移植すると、正常ラットに高血圧が発症することや遺伝性食塩感受性高血圧症の1つであるLiddle症候群において腎皮質集合尿細管に存在する上皮型Naチャネル(ENaC)の活性型変異が発見されたことから腎臓におけるNa再吸収と高血圧症との間に強い因果関係が存在することが示唆されている。このENaCの活性はアルドステロンやバソプレッシンなどのホルモンにより厳密にコントロールされているが、分子生物学的なENaC活性化機構については不明な点が多い。本研究の特色は食塩感受性高血圧症の原因遺伝子候補であり、また新規作用機序によるENaC活性化因子であるプロスタシンを中心としたプロテアーゼカスケードを網羅的に解析し、高血圧治療応用への分子基盤を解明することで、今年度は、プロスタシン変異体の作製としてプロスタシンのcDNAに変異を挿入し、セリンプロテアーゼとしての活性は阻害するが、標的分子とのaffinityは阻害しないような変異体を米国のKarl X.Chai博士(University of Central Florid)と共同ですでにで開発に成功した。現在さらにこの変異プロスタシンをbaitに、腎臓または肺、大腸のcDNAライブラリーをpreyとしてyeast two-hybrid法を施行し、定法に従ってライブラリーのスクリーニングを行う詳細な検討を加えている所である。研究実績の概要本研究の特色は食塩感受性高血圧症の原因遺伝子候補であり、また新規作用機序によるENaC活性化因子であるプロスタシンを中心としたプロテアーゼカスケードを網羅的に解析し、高血圧治療応用への分子基盤を解明することにある。プロスタシンのcDNAに変異を挿入し、セリンプロテアーゼとしての活性は阻害するが、標的分子とのaffinityは阻害しないような変異体を作製し、腎臓の組織抽出物で作製したrecombinant pro-プロスタシン混ぜたポリアクリルアミドゲルを使用してnative PAGEを行った。電気泳動後、ゲルをプロスタシンの基質であるPro-Phe-Arg-MCAまたはGln-Ala-Arg-MCAを含む緩衝液でincubateし、UVを照射して合成ペプチド基質と反応するバンドを同定し、バンドを同定した。これにより同定されたタンパク質がプロスタシンのプロセシング

エンザイムが3種見つかっており現在精製の精度をあげて解析中である。プロスタシンのプロセシングエンザイムについて検討された研究はこれまでに報告がなく、プロスタシンの標的分子も私たちが同定したENaC以外には報告されていない。これまでのプロスタシンの高血圧・Na代謝における基礎的研究の半数以上は私たちの研究グループによるものであり、国内外の関連する研究をリードする存在である。本研究はプロスタシンを中心としたプロテアーゼカスケードを網羅的に解析し、高血圧治療応用への分子基盤を解明するもので、国際的に見ても先駆的である。