hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モリブデンカーバイドの調製と触媒機能発現に関する研究

MoO_3の表面積は5m^2/gであったが、623Kで水素処理すると処理時間と共に著しく増加し6時間後に180m^2/gとなった。MoO_3および2時間水素還元したMoO_3での窒素吸着はBET型であったが、6時間以上水素還元した場合にはLangmuir型であった。このことから、水素処理によりミクロポアが生成し、表面積が増加した考えられる。そこで、N_2吸脱着等温線をHorvath-Kawazoe法により解析し細孔分布を求めたところ、高表面積を有する酸化モリベデンは平均細孔径約7Åのミクロ多孔体であることが示された。高表面積でミクロポアを有する酸化モリブデンはXRD的にはMoO_2であった。623Kで12時間水素還元したMoO_3の耐熱性について検討したところ、窒素雰囲気では723Kまでは表面積に変化はみらなかった。773Kで処理すると表面積は170m^2/gに減少したが、窒素吸着等温線はLangmuir型であった。このことは水素処理により生成したミクロポア構造は熱的にかなり安定であることを示している。窒素処理温度673Kまでは反応時間にかかわりなく一定のへブタン異性化活性を示し、異性化活性は窒素処理温度とともに増加した。これに対して、723K以上で処理すると反応初期の異性化活性は減少したが、反応時間と共に活性が増加し、反応開始約6時間後に一定となった。定常活性を比較すると、723Kで処理したときに最も高い異性化活性が得られた。XRD測定では反応前後で結晶構造に変化はみられなかった。窒素処理温度723K以上で異性化活性に誘導期がみられることから、反応中にヘブタンと反応してカーバイドが生成し、これが異性化の活性種として作用すると推測した。すなわち、高温で処理して表面に配位不飽和、すなわち反応性の高いMo種を生成させるとこれが反応中にカーバイド化し、活性がさらに向上すると考えられる。以上のことから、ミクロ多孔性の酸化モリブデンを出発物質として用いることにより高活性のモリブデンカーバイドが調製できる可能性が示された。
1次元導体的な分子集合体の構造と機能

新しい電子供与体として1.3-ジチオール[4]ラジアレン(吉田)非対称ジチアジセレナフルバレン(小林啓二)、環状及び鎖状にアルキルチオ置換したTTF類(斎藤)を合成した。これらの電子供与体を用いた金属的な電荷移動塩の合成と物性測定を以下の様に各班員が行った。非対称TCFを電解酸化した3種の塩について結晶構造と電気物性(池本)の測定を行った。環状アルキルチオ置換体のBMDT-TTF,BEDT-TTF,BPDT-TTFの多数の電荷移動塩を合成しそれらの結晶構造(小林速男)を決定した。これらの塩の単結晶について反射スペクトルの温度依存性(黒田薬師)を測定し、相転移とバンド構造の変化の相関について研究し、X線散漫散乱(鹿児島)により相転移に伴う構造変態を明らかにした。またTeを含む分子を用いた電荷移動塩も合成し、BDMT-TTeF(池本),HMTTeF(松崎)のラジカル塩の単結晶を得た。その他フタロシアニンの電荷移動塩(黒田薬師)とNi【(dmit)_2】の電荷移動塩についても金属的挙動を示す物質を見出しそれらの結晶構造を決定した(佐佐木)。無機一次元導体については混合原子価白金錯体(辻川)の電気物性とバナジウムブロンズ(長沢・鹿児島)におけるバクポーラロンの相図に関する研究を行った。導電性高分子に関しては一次之炭素鎖カルビンと液晶を溶媒とした高配向ポリアセチレン膜の合成(白川)に成功した。ポリアセチレンの構造については偏光XANES(藤川)を詳しく解析する事によりドーパントである臭素の近傍の構造を明らかにし、物性についてはNMR、ESRによるソリトンダイナミックス(久米)の研究を完成させた。その他導電性高分子のポリチオフェンとポリアニリンについてラマン分光法(原田)による研究を行い、共役鎖長に関係するいくつかのキーバンドを見出した。理論的研究は一次元系におけるアンダーソン局在(福山)とスピン-パイエルス転移(福山)更に有機強磁性体(那須)に関する研究を行った。
ドイツ国籍法改正とナショナル・アイデンティティ

出生地主義を導入した1999年の国籍法改正に至る国籍法をめぐる1980年代後半以後のドイツの政治的公共圏における論争を検討し、そこでのナショナル・アイデンティティ(ドイツ人によるドイツに関する自己理解の方法)の役割を考察した。従来まで言われていたのとは異なり、「エスノ文化的」なネーション理解は重要な意味をもっておらず、論争は連邦共和国を枠組みとする「市民的」で「国家中心的」なネーション理解の解釈の対立を通じて行われていた。今年度は、夏にベルリンの州立図書館に赴き、国籍法関係の文献を収集した。1999年に改正される以前のドイツ国籍法は、1913年の帝国国籍法であった。今年度は、この帝国国籍法の歴史的経緯を中心に検討した。特に、第二次大戦後に建国されたドイツ連邦共和国において、この帝国国籍法をいかにして継承されたのかを調べた。そこで問題になることの一つが、戦争直後における「被追放者」の受け入れである。連邦共和国は、喪失した東方領土からの被追放者(彼らのほとんどがドイツ国籍をすでに持っている)のみならず、ドイツ国籍を持たない民族的ドイツ人をも、「被追放者」として受け入れ、無条件でドイツ国籍を付与した。この国籍政策は、戦後のアウスジードラー政策へとっながっていくことになる。今年度は、この連邦共和国に特異な国籍政策について集中的に検討した。そして、このアウスジードラー政策が、1990年の統一以後どのように変化し、「収束」に向かっていったのかを検討した。アウスジードラー政策の収束は、一方で「エスノ文化的」なドイツのナショナル・アイデンティティの根本的変容(それは1990年の国籍法改正の背後にあると思われるのだが)と連動している。その半面で連邦共和国は、東欧の在外ドイツ人マイノリティに対する保護政策は続けており、「エスノ文化的」なドイツの民族政策それ自体が収束したと考えるのは総計である。この研究成果は、今年(2007年)前半には論文として発表する予定である。今年度発表した論文(下記)は、国家の制度と機能に関する理論枠組みの予備的考察である。国籍法は国家における国民包摂の方法の一つである。今後この論文で明らかにした国家の制度と機能を前提にしつっ、国籍法の改正のもつ意味について検討していく予定である。今年度は主として9月にベルリンの州立図書館において,1990年代における国籍法改正に関する新聞記事を,Frankfurter Allgemeine, Suddeutsche Zeitung, Tageszeitung, Frankfurter Runschauといった主要新聞を中心に検索し,ドイツ統一から1999年の国籍法改訂にいたるまでの国籍法をめぐる政界における論争を跡付けた。また,必要に応じて連邦議会や連邦参議院の議会議事録,議会資料を当たり(これも州立図書館所蔵),国籍法改正提案や国籍法をめぐる議会における論争を直接当たってみた。国籍問題が政治のテーマに上ってきたのは1993年,統一後の極右勢力の台頭と,庇護権問題が論争のテーマになってきた時期,社会民主党や緑の党が二重国籍を求める提案を始めてからであった。それを受けて,政権与党(キリスト教民主/社会同盟,自由民主党)の方でも,帰化を促進する法律改訂を議論するようになる。興味深いのは,この時点でキリスト教民主同盟内から,属地原理の導入が提案されていることである。1998年の社会民主党/緑の党の政権が誕生し,国籍法改訂提案が出されると,キリスト教民主/社会同盟の反対運動(署名キャンペーン)が開始されるが,そこで主たる争点は二重国籍であり,属地原理の導入に関しては一部を除き強い反対は出されていない。与野党を含め,外国人をドイツ社会に「統合」するという必要性に関しては,かなり広範な合意を得ていたようである。今後は,この外国人の「統合」ということに対し,それぞれの政治勢力がどのようなヴィジョンを持っていたのかを検討する。なお,今年の研究成果は,昨年度での調査の成果である。1999年のドイツ国籍法改正にいたる国籍法改正をめぐる政治的公共圏における論争において、ナショナル・アイデンティティ(ドイツ人によるドイツに関する自己理解の方法)がいかなる役割をもっていたのかを考察した。1999年の改正は、1913年以来の純然血統主義に依拠した「帝国国籍法」を大幅に改正し、出生地主義を導入した。アメリカの社会学者ロジャーズ・ブルーベイカーの説明に従うなら、1913年以来のドイツ国籍法は、ドイツに特徴的な「エスノ文化的」なナショナル・アイデンティティと親和性を持つものであった。であるとするならば、1999年のドイツ国籍法改正は、そのようなドイツのナショナル・アイデンティティの変容を伴ったものであったのだろうか。本研究は、1980年代後半から始まる国籍法論争を検討し、ブルーベイカーの言う「エスノ文化的」なネーション概念は、すでに1980年代の段階から時代錯誤的なものとみなされており、出生地主義導入反対派からも真剣に表明されたことがなかったことがわかった。

1999年までの国籍法改正論争におけるネーション理解をめぐる争点はむしろ、ブルーベイカーがフランス的なものと位置づけた「市民的」ないし「国家中心的」なネーション概念をいかに解釈するか、すなわち法的秩序の下の多文化的平和共存か共和国への忠誠意志かという点にあった。この対立は、定住化が進む外国人(移民)を、いかにドイツ社会に「統合」するかという状況において、喫緊なものになっていった。
新規アラキドン酸・エイコサペンタエン酸代謝産物および類縁体の合成と生理作用の検定

1.三重県産シロウスボヤより得られたジデムニラクトン(1)およびその異性体2の構造は各種スペクトルデータからそれぞれ式1および2(あるいはそれらのエナンチオマー)と推定されていた。今回1、2の構造を合成により決定し、関連化合物について生理活性を検定した。2.2-デオキシ-D-リボースから導いたアルデヒド3とイリド4とのWittig反応により共役トリエン6を得た。この6を2段階の反応でセコ酸7に導いた後、山口法でラクトン化し1のエナンチオマーを合成した。同様にして3とイリド5より2のエナンチオマーを合成した。合成した1、2のエナンチオマーの各種スペクトルデータは天然物のものとそれぞれ完全に一致した。以上により1および2の構造を絶対立体化学も含めてそれぞれ式1および2と決定した。また、ジデムニラクトン関連化合物には5-リポキシゲナーゼ阻害活性があることが判明した。
マルチアングルマイクロPIV法を用いた血流と白血球の運動の同時計測

循環器系疾患の原因のひとつと考えられている血管内皮上の白血球のローリングや細胞間に浸潤のメカニズム解明のため、マイクロ流路側方より白血球の回転・並進運動を計測するための長焦点マイクロPIVシステムを開発し、白血球を模擬した蛍光粒子の並進・回転運動を計測した。また、白血球の運動計測のためのマイクロフローフォーカシングデバイスを作成し白血球の位置制御を可能とした。さらに、共焦点マイクロPIVシステムを用いて白血球を模擬した粒子周りの3次元速度分布を計測した。○白血球の運動計測のためのマイクロデバイスの設計・作成共同利用装置であるクリーンルーム、レーザ描画装置、マスクアライナなどを用いて、マイクロ流路側方より観察可能なPDMS製マイクロ流路を作成した。幅100μm、高さ130μmの矩形断面を持つ直線流路の片側壁面を薄くし、光学的に平坦で、20倍の対物レンズの作動距離より小さくした。○マイクロ流路側方より白血球の回転・並進運動を計測するための長焦点マイクロPIVシステムの開発マイクロ流路側方より観察可能な長焦点マイクロPIVシステムを開発したマイクロデバイス側方にプリズムを設置するなど光学部品の最適化を行い、対物レンズを通して流路内の蛍光観察が可能となった。白血球のモデル粒子として粒径10μmのポリスチレン製粒子に粒径1μmの蛍光粒子を化学的に結合させる方法を検討し、粒子の回転・並進運動の計測が可能となった。また、白血球に粒径1μmの蛍光粒子を貪食させて、標識化し、白血球の回転・並進運動の計測が可能となった。○白血球の運動計測のためのマイクロフローフォーカシングデバイスの設計・作成マイクロシースフローを応用し、流れによる白血球の位置制御制御法を検討し、PDMS製マイクロフローフォーカシングデバイスを作成した。白血球を流すための幅100μm、高さ120μmの中央の流路と、その両側に白血球の位置を制御するための幅100μm、高さ120μmの流路を2つを作成し、両側の流路の流路を変化させることによって、合流後の流路内での白血球の位置を制御することが可能となった。白血球の代わりに、直径10μmのポリスチレン製蛍光粒子を用いて、その位置制御の制度などを検証した。○側方観察のためのマイクロPIVシステムの検証前年度に開発した側方観察のためのマイクロPIVシステムを用いて、マイクロ流路内を流れる白血球を模擬した粒子の並進・回転運動を計測した。白血球を模した計測用粒子として、直径10μmのアミノ基(-NH2)を持つ非蛍光粒子に1 μmのカルボキシル基(-COOH)を持つ蛍光粒子を縮合重合により化学的に結合させて蛍光標識を行い、粒子の並進・回転運動を求めた。○共焦点マイクロPIV法を用いた白血球周りの流動の計測法の開発血管内皮細胞上を並進・回転運動する白血球の周りの流動を調べるため、共焦点マイクロPIV法を用いて非定常流れの速度分布計測法を開発した。開発した白血球の位置制御法を用いて複数の白血球を流し、白血球の位置を用いて速度分布の位相平均を行い、複数の焦点位置での速度からなる3次元速度分布計測法を開発した。流体工学マイクロ流路側方より白血球の回転・並進運動を計測するための長焦点マイクロPIVシステムを開発し、作成したデバイス内の模擬粒子および白血球の回転・並進運動の計測が可能となっており、計画通り順調に進んでいる。今後、開発したマイクロ流路側方より白血球の回転・並進運動を計測するための長焦点マイクロPIVシステムと、白血球周りの3次元流れ場を計測するための既存の共焦点マイクロPIVシステムとを組み合わせて、マルチアングルマイクロPIVシステムを開発する。顕微鏡ステージ上のマイクロ流路を2方向から観察するため、光学系の配置やアライメントなどの最適化を行う。開発したシステムをマイクロ流路内の白血球と培養液の流れに適用し、その有効性を検証する。次年度使用額は2万円ほどであり、これが生じた理由は、当初の計画では旅費として40万円を計上していたが、当初計画して研究集会への参加を見合わせたために実際には2万5千円程度しか使用していないためである。マイクロ流路を作成するためのマイクロ加工装置の利用料や薬品やガラス器具などの消耗品費、研究集会での発表の旅費に使用する計画である。
多量体化にともなう液晶相の発現に関する研究(メチレン鎖長の効果)

本研究では同じメソゲン基(p,p ́ビフェノ-ル)を持ち、異なったメチレン鎖長を持つ種々の多量体を合成し、それらを各量体に分離し、各量体の熱力学デ-タを集積しすることにより、重合度およびメチレン鎖長の液晶発現への効果について検討し、次のことを明らかにした。(1)n=6のとき、液晶相発現に顕著な多量体効果があった。単量体B6Bは液晶相を示さなかったが、二量体(B6)_2Bはモノトロピックなネマチック相を、三量体(B6)_3Bはエナンチオトロピックなネマチック相を示した。このくりかえし単位よりなるポリマ-はスメクチック相を示すことにより、単量体は液晶を示さないが、重合度増大とともに、モノトロピックなネマック→エナンチオトロピックなネマチック→スメクチックへと変化することが明らかになった。(2)(B6)_3Bの△S_<NI>/△S_<KI>は0.15であり、高分子液晶の値に近く、低分子液晶の値0.03-0.05よりかなり大きい。。また、モノトロピックである(B6)_2Bおよび(B8)_3Bの△S_<IN>/△S_<KI>はそれぞれ0.13、0.19であり、両者もまた高分子液晶の値に近い。したがって、これら二量体もしくは三量体のネマチック相の規則性は、ほとんど高分子液晶と同じと考えられ、今後、二量体および三量体の詳細な研究により,高分子液晶ネマチックの秩序状態を明らかにできることがわかった。(3)異なったメチレン鎖長の三量体を比べるとメチレン鎖長によって液晶発現に大きな差があることがわかった。たとえば、(B6)_3Bはエナンチオトロピックなネマチック相を12°Cの温度範囲にわたって示す。しかし、(B8)_3Bはモノトロピックなネマチック相を示すのみである。そして、n≧10ではもはや液晶を示さない。一般にこの効果はメチレン鎖による希釈効果として解釈されている。いま、両末端はメソフェ-ズの安定性にほとんど寄与していないとすれば、多量体化による液晶発現を重合度増大によるメチレン鎖に対するメソゲン基の相対的な増加、すなわち濃縮効果と解釈してもいいのかもしれない。。
裁定委員会に高度病原体の新分類法を提案するための根拠とする遺伝情報の収集

高度病原体の遺伝子多型情報を全ゲノム配列情報からスクリーニングし、個々のBSL3の病原体に最も類縁の菌種と比較した。Familyレベルで保存されているhouse keeping gene(HKG)遺伝子400種類のアミノ酸配列から多型の大きい遺伝子配列を20個選択し、グラム陽性とグラム陰性のBSL3病原体の系統分類に有用な遺伝子をそれぞれ15種類選択した。高度病原体の全ゲノム情報を収集し、分類体系の不備を再構築し、裁定委員会に提案する。微生物分類の裁定委員会の提出する意見として、分類学的に大腸菌と赤痢菌の4菌種が同じ種であることを検証する証拠となるデータを蓄積した。両属に所属する菌種の16S rDNA、ropB, GyrB、およびDnaJ配列を決定し、Shigella属の4菌種がEscherichia coliの0抗原型160標準株のdnaJ多型の中に完全に入り込む事を証明した。病原性大腸菌の中で志賀毒素を出す株とShigella dysenteriaeは同じであり、組織侵入性大腸菌とShigella flexneri, S. sonnei,およびS. boydiiは実質的に同じ病原因子を保有している。病原性大腸菌の多くは旧来の生化学的同定法を使って同定している検査現場では見逃されている。Shigella属の4菌種をEscherichia coliとし、病原因子を保有する株を識別する検査方法を導入することは、現在、検査対象から漏れている病原性大腸菌を病原因子の保有の有無で見分ける正しい検査体勢を導入するための重要な一歩となる。乳糖を分解する株が多い出血性大腸菌0157は病原性大腸菌を乳糖分解の有無で識別する検査方法では識別できないためソルビトールで識別する培地が開発され汎用されるようになった。しかし0157以外の出血性大腸菌をすべてスクリーニングする方法は開発されていない。このように生化学的性状で分離鑑別する手法をでは見逃しのない検査法は構築できないため直接病原因子の保有を検査する方法を推進するためには分類体系を再構築する必要がある。今後はIUMS国際会議札幌2011年の裁定委員会に向けて命名規約上で保存名になっているShigella属の分類規約の変更申請を行う。炭疽菌とセレウス菌はBacillus属の人病原性がある種であるが、前者炭疽を起こし、致死的疾患に反転するが、後者は多くは食中毒を起こす。この2菌種は系統的にきわめて類似し、16S rRNAではほぼ同じ配列を共有しているため、この遺伝子では識別できない。我々は多型遺伝子であるdnaJを臨床分離株で比較したところ、セレウス菌はdnaJの多くの株のdnaJの幅が広いが、炭疽菌はセレウス菌の特定の多型グループに属するきわめて多型幅が狭い菌株から構成されていることが分かった。この分類学的に隣接したに2菌種はdnaJ,ITS領域でも明確に識別できないことから、分類学的に同一菌種であるが、臨床的には病原性の炭疽菌とセレウス菌は識別する必要がある。炭疽菌は浮腫因子、致死因子、防御抗原の3つの因子を検出すれば病原性株が決定できる。一方セレウス菌は嘔吐毒因子の保有株は少ないが非溶血性腸管読破解析した40株のすべてが保有していた。この毒素はさらにB.anthracis、B.thuringens、B.mycoides菌など類縁菌でも保有してる株があったため、dnaJ遺伝子と嘔吐毒の組み合わせで確定することができた。これらの情報からB.cereus, B.anthracis, B.thuringens, B.mycoides, B.wihenstephanensisを同一菌種に再分類し、各々の菌種を病原型として識別する再分類法方法を提案する予定である。(1)炭疽菌とセレウス菌の野生株の遺伝子多型を全ゲノムワイドに情報を収集した。その結果、炭疽菌は高度にモノクローンであるのに対しセレウス菌は炭疽菌に近いものからB.thuringiensisに近いものまで多型が分布し,複数の種から形成されると判断した。また、人臨床から分離されるセレウス菌に炭疽菌に極めて近い株が存在することが判明した。(3) Shigella属の菌種が系統的に大腸歯と同等であることを類縁菌を含めた全ゲノム情報を蓄積し、比較した。E.albertii, E.fergusonii、E.vulneris、E.hermanii、E.blattaeの全ゲノム配列を決定し、各菌種に保存されている、全ゲノム配列を比較し、その多型の大きさを200種類の遺伝子で計測した。その結果、E.ablertii, E.fergusoniiの遺伝子多型はEscherichia属内の菌種でに収まることが系統的にうらずけられた。E.vulneris、E.hermanii、E.blattaeの3つの菌種はEscherichia属とは系統的に大きく離れており、独立した属として再分類すべき菌種であることがわかった。

一方、Shigella属の4菌種の遺伝子多型は小さく、大腸菌と同じ系統に分類きれるべきであることが実証された。上記の結果を国際微生物連盟(IUMS)の総会で発表する(2011年9月)大腸菌は細菌のゲノム解析で最もよく研究された菌種であるため、菌種内の株の遺伝子多型を計測するための全ゲノム配列が多数集積している。これに対して大腸菌の属するEscherichia属の他の菌種のE.albertii, E.furgsonii, E.vulneris, E.blattae、E.harmaniおよびShigella属の4菌種、類縁のCitrobacter属の菌種のゲノム情報の蓄積は少なく、属内の菌種の株の多型情報は蓄積されていなかった本研究ではEscherichia属のみならず腸内細菌科の菌に共通は遺伝子としてhouse keeping genesに的を絞り、約300遺伝子の多形を計算した。その結果、Escherichia coliとShigella属の4菌種は同一種、E.albertii、E.furgsoniiはEscherichia属内の独立種、E.vulneris、E.blattae、E.harmaniiはEscherichia属から分離し独立した属に分類すべきであることがわかった、Escherichia coliとShigella属の4菌種が同じ種であるとの見解はこれまで多くの分類学者が言及してきたが、全ゲノムレベルン情報の比較でその同一性が検証できたため、今後は裁定委員会に提案し審議事項に取り上げてもらうように申請する計画でいる。ボツリヌス菌はA,B,C,D,E,Fと異なった毒素を出す一つの菌種として分類されている。しかしA,B,E,Fの毒素型のボツリヌス菌は2つの異なった16S rRNAの系統の菌種から構成され、C,D型菌も独立した菌種であると報告されてきた。house keeping genesの解析でも従来からの見解道理、16S rRNAのデータを支援するデータが蓄積された。今後はClostridium botulinumの類縁菌種であるC.sporogenes、C.baratii,のhouse keeping genesの多型を計測し、ボツリヌス菌の再分類を裁定委員会に提案する計画でいる。高度病原体の命名の変更は法律の書き換え、同定にあたる実務者の業務に対する影響など社会的に大きな影響を与える。分類学的な正当性だけではなく社会的な対応策が十分に取れる体制を作って、混乱が起きない対応を取ったのち、裁定員会に提案する計画でいる。全ゲノム情報から病原細菌の種の分類に有効な遺伝情報の構築を行った。指標に使用した腸内細菌科には50属230菌種が分類されており、高度人病原体、植物・動物病原体等、幅広い分野の微生物学に影響を与える属・菌種が含まれている。本研究では歴史的に最も古くから利用され、最新のゲノム情報も多く蓄積されているEscherichia属、Salmonella属と、この両属に近縁であるCitrobacter属の菌種に着目し、全ゲノム配列を決定し、種の分類に有効な情報を解析対象とした。また、これらの菌種と16SrRNAによる系統が最も遠いYersinia属を選択し、腸内細菌科の分類体系の妥当性を検証した。
網膜の背腹軸形成に関わる分子メカニズムの解明

代表研究者は眼の網膜背側に特異的に発現するTbx遺伝子群に着目し、その機能解析を中心に研究を行なってきた。網膜背側にはTbx5、Tbx3、Tbx2の3つのTbx遺伝子が発現しており、もっとも背側にTbx5が、Tbx3/2はそれよりも腹側に広い範囲に発現している。研究代表者はこれまでの研究から網膜背側の個性の決定にはTbx5が重要であり、Tbx5の網膜での発現にはシグナル分子のBMP4が重要であることを明らかにしてきた。次にTbx3/2も網膜内の位置の決定に関わっているのかどうか明らかにするために、BMPシグナルとの関連と強制発現による網膜視蓋投射の変化を調べた。その結果、Tbx3の発現にはTbx5に比べ中程度のBMPシグナルが必要であり、Tbx2には低い程度のBMPシグナルが必要であることを見い出した。またTbx5を強制的に発現させたときの視神経節細胞軸索は、視蓋腹側に投射するのに対し、Tbx3/2を強制発現させたものは視蓋の中間部に軸索を伸長させることがわかった。これらの結果はTbx3/2が網膜背腹軸上の中間部の個性の決定に直接的に関わっている可能性を示す。さらにTbx3/2を腹側網膜に強制発現させたときのマーカー遺伝子の発現変化を調べたところ、Tbx3/2ともに腹側マーカー遺伝子を抑制し、背側マーカーを異所的に誘導することがわかった。興味深いことにTbx遺伝子を強制発現させるとBMP4が誘導され、さらに他のTbx遺伝子を発現誘導してくることがわかった。これらのことから網膜背腹軸形成の分子メカニズムはTbx遺伝子とBMPシグナルが相互に関連して領域特異的な個性を決めていると考えられる。この研究は2002年度のアメリカ発生生物学会において口頭発表に選ばれ、注目度の高さが伺われる。この研究に関する論文は現在改訂中であり、2003年度中には英文雑誌に発表できる予定である。網膜の背腹軸形成において、これまで背側、腹側の形成に関わる因子については解析が行なわれてきたが、中間部を含めた形での背腹軸形成メカニズムはほとんど明らかにされていない。研究代表者は網膜の背側化に関わる転写因子Tbx5の機能解析から、網膜の背から腹にかけての領域形成にシグナル分子であるBMP4が関わっている事を見い出した。高濃度のBMP4を網膜腹側に投与すると、腹側網膜は背側の個性を持つようになり、本来網膜背側由来の軸索が投射する視蓋の腹側に軸索を伸長した。中濃度のBMP4を投与した腹側網膜からは視蓋の腹側から中間部にかけての領域に、低濃度のBMP4を投与した腹側網膜からは視蓋の中間部から背側にかけての領域に軸索が投射した。これらの領域は本来網膜の中間部に由来する軸索が投射するところである。興味深いことに網膜の背から中間部にかけてはTbx5、Tbx3、Tbx2が入れ子状に発現しており、これらのTbx遺伝子とBMPシグナルとの関係を調べたところ、これらの遺伝子がBMP4の濃度依存的に発現誘導されることが明らかになった。次に、これらの遺伝子を強制発現させた時の網膜視蓋投射パターンを解析したところ、Tbx3、Tbx2は網膜中間部の個性の決定に関わっていることが明らかになった。すなわち、Tbx3を強制発現させた網膜腹側からの軸索は視蓋の腹側から中間部にかけての領域に、Tbx2を強制発現させた網膜腹側の軸索は視蓋の中間部から背側にかけての領域に投射した。これらの結果は、網膜の背腹軸形成において、シグナル分子であるBMP4が背から腹にかけて濃度勾配を形成し、その濃度依存的に転写因子のTbx遺伝子群が領域特異的に発現し、網膜の背から腹にかけての個性を決めている事を示す。現在この内容を論文にまとめて投稿準備中である。

興味深いことにTbx遺伝子を強制発現させるとBMP4が誘導され、さらに他のTbx遺伝子を発現誘導してくることがわかった。これらのことから網膜背腹軸形成の分子メカニズムはTbx遺伝子とBMPシグナルが相互に関連して領域特異的な個性を決めていると考えられる。この研究は2002年度のアメリカ発生生物学会において口頭発表に選ばれ、注目度の高さが伺われる。この研究に関する論文は現在改訂中であり、2003年度中には英文雑誌に発表できる予定である。
個々のニューロンの動作原理に基づいた脳機能の解明

高等な動物では,大脳皮質の1次視覚野と呼ばれる部分に,見た線の傾きに応じて反応する一群のニューロンがあると言われている.これらのニューロンのそれぞれは,好みの傾きがあり,その傾きの線が与えられたときに強く反応する.これをニューロンの「方位選択性」という.しかも,この方位選択性が遺伝的ではなく,後天的に形成されることが示されている.この方位選択性の獲得の原理には,いまだに決めてとなる説明は得られていない.そこで,その原理を理論計算機科学的アプローチで解明することが,本研究の主な目標である.平成9年度では,脳の動きを数学的に解析するためのモデル化をまず行ない,Von der Malsburgのモデルを基本にした基本計算モデルを考えた.さらに,その計算モデルの上で,計算機シミュレーションを行ない,方位選択性の出現を確認し,モデルの妥当性を検証した.その上で,なぜ方位選択性が生じるのかについて,確率過程(ランダムウォーク)の解析手法を応用して解析し,ニューロン接続成長過程での競合が重要であることを定性的に示した.平成10年度は,この定性的な結果をさらに押し進めるため,選択性の発現の過程を様々なモデルの上で解析した.その結果,競合のないモデルでは選択性の発現がおきないこと,一方,競合のあるモデルでは,Von der Malsburg流の競合でなくても,妥当な競合であれば高い確率で選択性の発現が生じることを証明した.さらに,選択性が発現されるまでの時間(更新回数)についても解析し,定量的な結果を得た.この研究を通して,選択性の発現における競合,あるいは,競合の元となる制約の有効性が強く確認できた.その知見の一つの応用として仮説選択への応用を考え,競合に基づく仮説選択の手法の提案し,その手法の基本的性質を示した.(この件に関する詳細は,重点領域研究「発見科学」のA03班の今年度の成果報告を参照.)高等な動物では,大脳皮質の1次視覚野とよばれる部分に,見た線の傾きに応じて反応する一群のニューロンがあると言われており,たとえば猫などでその存在が確認されている.これらのニューロンのそれぞれは,好みの傾きがあり,その傾きの線が与えられたときに強く反応する.これをニューロンの「方位選択性」という.しかも,猫を使った実験では,この方位選択性が,生後数ヵ月の間に,外界の様々なパターンを見ることによって形成されることが示されている.この方位選択性の獲得の原理については,1970年頃から,いくつかの説が提案されてきているが,いまだに決めてとなる説明は得られていない.この「方位選択性の獲得」を理論計算機科学的アプローチで解明することが,本研究の主な目標である.本年度は,脳の動きを数学的に解析するためのモデル化をまず行ない,Von der Malsburgのモデルを基本にした基本計算モデルを考えた.さらに,その計算モデルの上で,計算機シミュレーションを行ない,方位選択性の出現を確認し,モデルの妥当性を検証した.その上で,代表的な計算原理に対して,方位選択性が生じるのか,そしてもし生じるならばその理由は何か?などを確率過程(ランダムウォーク)の解析手法を応用して,解析した.その結果,安定的に方位選択性を得るには,ニューロン接続においを拘束する条件が必要であることを解析的に示すことができた.高等な動物では,大脳皮質の1次視覚野と呼ばれる部分に,見た線の傾きに応じて反応する一群のニューロンがあると言われている.これらのニューロンのそれぞれは,好みの傾きがあり,その傾きの線が与えられたときに強く反応する.これをニューロンの「方位選択性」という.しかも,この方位選択性が遺伝的ではなく,後天的に形成されることが示されている.この方位選択性の獲得の原理には,いまだに決めてとなる説明は得られていない.そこで,その原理を理論計算機科学的アプローチで解明することが,本研究の主な目標である.平成9年度では,脳の動きを数学的に解析するためのモデル化をまず行ない,Von der Malsburgのモデルを基本にした基本計算モデルを考えた.さらに,その計算モデルの上で,計算機シミュレーションを行ない,方位選択性の出現を確認し,モデルの妥当性を検証した.その上で,なぜ方位選択性が生じるのかについて,確率過程(ランダムウォーク)の解析手法を応用して解析し,ニューロン接続成長過程での競合が重要であることを定性的に示した.平成10年度は,この定性的な結果をさらに押し進めるため,選択性の発現の過程を様々なモデルの上で解析した.その結果,競合のないモデルでは選択性の発現がおきないこと,一方,競合のあるモデルでは,Von der Malsburg流の競合でなくても,妥当な競合であれば高い確率で選択性の発現が生じることを証明した.さらに,選択性が発現されるまでの時間(更新回数)についても解析し,定量的な結果を得た.この研究を通して,選択性の発現における競合,あるいは,競合の元となる制約の有効性が強く確認できた.その知見の一つの応用として仮説選択への応用を考え,競合に基づく仮説選択の手法の提案し,その手法の基本的性質を示した.(この件に関する詳細は,重点領域研究「発見科学」のA03班の今年度の成果報告を参照.)
空間パターン処理による蛋白質機能予測に関する研究

蛋白質の機能が、その構造、特に表面の形状と特性に大きく依存することに着目し、これを空間パターンとして捉えた計算機処理により、自動比較、自動分類する手法を、昨年度、提案している。本年度は、この考え方をベースにして、機能に関与する部分表面を表面データベースから自動抽出することにより、蛋白質表面モチーフデータベースの作成を試みた。蛋白質の機能が類似すれば、活性部位の表面形状や物性も類似し、また、このような類似した活性部位は、いくつかの異なる蛋白質に共通して観察されることがしばしばある。このことに注目し、複数の蛋白質に共通してみられる表面形状や物性の頻出パターンを表面モチーフと定義し、平成13年度に開発した表面比較手法の考え方を発展させることで、表面モチーフを抽出する方法を提案した。抽出対象となるモチーフの大きさや形状は、様々であり、事前に決定することができない。そこで、ここでは、表面モチーフを構成する部分表面の最小単位を単位表面と定め、多数の蛋白質分子表面から共通する単位表面を抽出した後、それらを相互に連結することにより、表面モチーフを形成するというアプローチを採用した。単位表面は、2つの属性付き法線ベクトルから構成することで、機能との関連性が高い形状上の凹凸の表現を可能とした。また、共通する単位表面の発見に際しては、バケット法の導入により、その効率化を図った。提案した方式を、既知のモチーフを含む蛋白質に適用し、抽出モチーフの再現性を通じて手法の有効性を確認した。蛋白質の機能が、局所的な表面部位(活性部位)の特性によって決定されることを利用し、機能未知の蛋白質の分子表面に対して既知の活性部位群から類似した分子表面が存在するかを調べることで、機能を予測することを考える。これを実現するため、本年度は、分子表面データ間の類似性を空間パターン間の距離として定義することにより、効率的に類似蛋白質を検索する手法を開発した。本手法では、蛋白質の分子表面を数千から数万の頂点から構成される空間パターンとして表現する。2つの空間パターンからそれぞれ取り出した頂点を1対1に対応付け、各頂点間距離の誤差の総和が最小となる頂点の対応が求まったときの誤差和を空間パターン間の距離と定義する。ここで頂点間距離は2頂点の位置・電位・疎水性の差に基づき定義される。空間パターン間の距離を求めるには、頂点の対応付けの網羅的な組合せを考慮する必要があり、大きな計算量を必要とする。そこで対応スコアを導入することで初期対応を求め、局所探索により近似的に距離を導出する。対応スコァは、空間パターン上のある頂点とそれ以外の全頂点間との相対関係を2つの空間パターンについて求め、得られた相対関係のうち類似するものの個数をカウントしたものであり、これにより一方の空間パターン内の頂点と他方の頂点との位置的な類似性を評価することが可能となる。このような空間パターン間の距離を用いることで、距離空間インデックスに基づく検索法を定式化し、既存データベース内の分子表面データ相互間の距離を事前に求めておくことにより、精度を落とさずに逐次検索に比較して約12倍の高速検索を実現した。
骨髄微小環境下におけるＡＭＬ幹細胞のチロシンキナーゼ阻害剤耐性機構の解明

急性骨髄性白血病(AML)のチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)への耐性機構は不明である。間葉系細胞(MSC)との共培養系でさらにTKI耐性となり、AML細胞が直接接着するほうが、浮遊しているよりもより薬剤耐性であった。その原因として接着因子であるintegrinや種々のサイトカイン、ケモカインが影響し、AKT, MAPK, JAK/STAT系などが活性化されていた。またMSCとの共培養を4週間ほど続行すると、side population分画が増加し、薬剤耐性を示していた。これを乗り越えるのに、TKIにPI3K/mTOR/AKT阻害剤ないしJAK/STAT阻害剤の組み合わせが有望と考えられた。急性骨髄性白血病(AML)のTKI耐性メカニズムを調べるため、慢性骨髄性白血病(CML)や骨髄増殖性疾患(MPN)についても検討を行った。1)AML細胞株のMV4-11,THP1, U937を使って、TKIとPI3K/mTOR/AKT阻害剤との組み合わせにシナジー効果があることをMTTアッセイとapoptosisの系で見出した。これはPI3K/mTPORのdual inhibitorであるPI103やBEZ235でより顕著で、MSCとの共培養系でもシナジー効果がみられた。2)CML細胞株K562とAML細胞株MV4-11でTKIとJAK/STAT阻害剤のシナジー効果を確認した。K562ではImatinib, Dasatnib, NilotinibともにJAK/STAT阻害剤であるCuIとシナジー効果を示し、MV4-11ではSorafenib, Sunitinib, PKC412ともにCuIとシナジー効果を示した。3)AML, CML細胞株でTKIを3ヶ月添加し濃度依存的にTKI耐性株を作成したが、FLT3やABLに新たな変異はみられなかったが、NRASのcodon12の変異を新たに獲得した。また経過中巨細胞が出現し、mitotic catastropheを起こしている可能性が示唆された。AMLではFLT3以外の他のシグナルPI3K/mTOR/AKT、JAK/STAT系、MAPK系への依存度も高いと考えたため、その他のシグナルの同時抑制が重要と考えた。またCMLでImatinibを長期に使用した患者さんの中で骨髄異形成症候群(MDS)様病態を呈したり、染色体異常がみられる症例もあり、TKIによるmitotic catastropheがその一因となっているものと考えられた。4)小児のMPNにおいてもJAKV617F変異が一定割合でみられた。1997年ー2011年までに岡山大学病院小児科で治療されたAML患者13名の初発時、寛解時、再発時検体(3名)を用いてMLPA法で計24個の癌抑制遺伝子のプロモーター領域のメチル化解析を行った。7名(53.8%)の初発時検体でメチル化が認められた[平均2.4個(1-5), CDH13、cyclin CDKN2B、CADM1、ESR1)、TP73など]。寛解期検体や正常コントロール検体ではいずれもメチル化が認められなかった。再発の3例については初発時と同様のメチル化がみられるものと、消失しているものに分かれていた。これまでの報告でもこれらのがん抑制遺伝子のメチル化は予後との関連が示唆されていた。また複数のAML細胞株でもこれらの遺伝子のメチル化が確認されている。このため抗メチル化薬の臨床応用にあたっては、高メチル化しているAML subgroupの同定が重要と考えられた。5-AzaとTKIの相乗効果を示唆する報告もあり、検討中である。またその他の新規薬剤としてHDAC阻害剤、proteosome阻害剤、HSP90阻害剤などの新規候補薬剤の検討を行った。HDAC阻害剤(depsipeptide)はIC50が1-13nM、proteosome阻害剤(bortezomib)はIC50 1-8nMと有意に低い値を示したが、HSP90阻害剤である17-AAGは細胞株によってばらつきがみられた。HDAC阻害剤としてバルプロ酸とcytarabine (AraC)との相乗効果は認められなかった。現在臨床応用可能なLBH589(panobinostat)のとCyAやdaunorubicinの相乗効果を示唆する報告もみられ、検討中である。この他AMLに関する遺伝子解析を行った。小児急性骨髄性白血病(acute myeloid leukemia, AML)は近年5年粗生存率70%前後と、治療成績の大幅な向上がみられているが、現行の化学療法と移植の組み合わせによる治療の強化はほぼ限界に近いと考えられる。

ここ数年AMLのFLT3などtyrosine kinaseを阻害する薬剤(tyrosine kinase inhibitor, TKI)の治験が進行中であるが、比較的早期に耐性化がみられるとされ、その薬剤耐性メカニズムに白血病幹細胞(leukemic stem cell, LSC)の関与が予測された。克服をめざし、1)LSCの同定法、2)LSCの薬剤耐性機構の解明、3)TKIとの組み合わせ薬の検討を行った。1)はフローサイトによるCD34+CD38-細胞、Side Population細胞(SP細胞)、aldefluor法による同定を数例でおこなったが、必ずしも同一な細胞集団を示していなかった。また細胞集団が非常に少なく、同定に困難を来した2),3)についてはTKIとPI3K/mTOR阻害剤との組み合わせがsynergisticであることを細胞株で見出しており、今後LSCでの検討を行う予定である。またこの他JAK阻害剤や抗メチル化薬などとの組合せも検討しており、SP細胞ではSTAT3/5の活性化がみられるため、JAK阻害剤との組合せは有望と考えられた。LSCの同定はフローサイトによるCD34+CD38-細胞、Side Population細胞(SP細胞)、aldefluor法による同定を数例でおこなったが、必ずしも同一な細胞集団を示していなかった。また細胞集団が非常に少なく、同定に困難を来している。SP細胞の増幅に関しても、MSCとの共培養系に低酸素条件や、三次元培養など組み合わせているが、SP細胞の著しい増加はみられていない。このため。コロニーアッセイでの系に変更し、またTKIとシナジー効果を示す薬剤の探索を精力的に進めた。MSC細胞株を用いた白血病細胞との長期共培養系の確立を目指すが、本方法が難しい場合は、白血病細胞によるコロニーアッセイを行い、コロニーに対してTKI, PI3K阻害剤、JAK阻害剤、抗メチル化薬などの増殖抑制効果を検討する予定である。今後PI3Kδ特異的阻害薬であるIC486068やIC87114は毒性が少ないことから、シナジー効果の確認を行う。またJAK阻害剤であるTofatinibが臨床応用可能となっており、今後Tofatinibとのシナジー効果の確認を行う。あわせてTKIによるmitotic catastropheのメカニズムの研究や、抗メチル化薬についても検討を行う。またMPNにおけるJAK阻害剤についても検討する予定である。次年度使用額(B-A)91,416円が生じた理由については、当初購入を予定して、本年度使用予定の物品があったが、購入しなかったためで、次年度に購入予定である。今年度も引き続き骨髄微小環境を模したin vitroの系として、正常骨髄由来でGFP陽性、TERT遺伝子導入により不死化されたMSC細胞株(Dr Campana SJCRHより供与、Mihara K et
近代オスマン帝国における女子教育

本研究は、近代オスマン帝国における女子教育の導入と定着の過程を整理し、オスマン帝国の近代化改革における女子教育の特徴を明らかとするとともに、トルコ近代史における女性の社会的進出の実情を考察することを目的とした。3年間を通じ計6回のトルコ共和国への史料調査を行い、当該分野の文書史料、女性専門新聞、雑誌類を収集し、女子教育の制度的変遷と女子師範学校を中心とした職業教育の実態を分析した。その結果、当初近代化政策の一環で開始された女子教育制度が、帝国全土に浸透するにつれ、女性の多様な社会活動形態を創出し、いわゆる下からの国民統合にも寄与していた実情を考察することができた。平成25年度は、平成24年度に行った二度の海外調査(8-9月トルコ、ボスニア/2月トルコ)の成果の一部をまず、平成25年5月の日本中東学会第29回大会と7月の東京外国語大学アジア・アフリカ研究所主催の『近世イスラーム国家と多元的社会』プロジェクトの研究会で発表した。平成24年度の研究課題の一つであった近世から近代への移行期のオスマン地方社会の実態と変容を司法の側面から論じた。その後、8月にトルコにて史料を調査と聞き取り調査を行う計画であったが、6月から続くイスタンブル新市街のデモが沈静化せず、その影響を受けてか閲覧申請をしていたイスタンブル大学図書館から研究許可が下りず、平成25年中の現地調査は叶わなかった。その間、国内にとどまり、「近代オスマン帝国における女子教育の導入」と「近代オスマン帝国と女子師範学校ー教師養成校から見た新しい女性たちー」の論文を執筆した。これらは現在投稿中である。平成26年1月5日より10日間、新たに完成したイスタンブルの首相府オスマン文書館を中心に近代オスマン帝国の女子教育に関わる公教育省の文書類を調査した。これまでの調査では19世紀末を中心にした史料収集であったが、今回は対象年代を広げ共和国初期(1925年)までの青年期の女性の教育と社会活動に関するデータを集めた。さらに3月23日より10日間、イスタンブルで同じく首相府オスマン文書館で1月期の調査の補完を行うとともに、19世紀末期に発行された「女性」向け雑誌をアタテュルク図書館にて調査閲読した。これらの調査は、平成26年5月に開かれる日本中東学会の年次大会で「近代オスマン帝国における「女性」雑誌と出版文化」の題で発表する予定である。「近代オスマン帝国における女子教育」について、二度の海外調査(8-9月トルコ、ボスニア/2月トルコ)を行い、成果の一部を11月と1月に学会と研究会で発表をした。今年度は、近代オスマン帝国における女子教育の導入と定着の過程を整理するとともに、新たに開校した女子師範学校に着目し、その職業教育の実態と青年期の女子高等教育の試みを検討することを目指した。また、これらの論を深めるうえで、オスマン帝国の近世から近代にかけての国家における「教育」の位置づけがどのように変化したのかを具体的に知る必要がある。そこで、伝統的なイスラム教育機関と近代教育の学校との比較を試みるために、資料の収集と分析の基礎作業を行った。夏期のトルコ現地調査において、まず、近代の女子教育制度の導入に関する基礎史料の収集と分析を行った。オスマン帝国年報と公教育省年報を軸に女性教育制度の概要を時系列で整理しつつ、イスタンブルにある首相府文書館で公教育省関連の古文書史料を調査した。以上の調査から、18世紀中葉からすでにイスタンブルの都市部で女子専門のコーラン学校が開校され、主に支配階層を中心に女子児童がヴェールを着用し通学する習慣が生まれつつあった点が明らかとなった。これまでの通説では近代オスマン帝国では、一連の近代化改革=タンズィマート(制度の再編:1839-76)のなかで近代教育、及び女子教育の制度化が進んだと言われて来た。しかし、近代化以前に宗教教育の一環とはいえ、「学齢期」の女子に初等教育を施す機関がすでに成立していたことは、女子初等教育機関(6歳から4年制)が19世紀後半までにオスマン帝国全土に普及した背景を考えるうえで示唆的である。以上の研究は、二本の論文にまとめ、現在学会誌に投稿中である。平成26年度の前半は、平成25年度に行った二度の海外調査(1月上旬トルコ、3月下旬トルコ)の成果の一部をまず、平成26年度5月の日本中東学会第30回年次大会において発表した。題名は「近代オスマン帝国における「女性」雑誌と出版文化」であり、ここでは主に1860年代以降に女子中等教育の普及にともない、女性の識字率の向上が認められた都市部を中心に発行された複数の「女性」雑誌の内容を検討し、その目的と購読者層から見る社会への影響を論じた。これらの雑誌には、それぞれ個性があり、各雑誌の発刊の目的や購読者層は重なる部分もある一方で異なる要素も見受けられた。

とりわけ「婦人専門新聞」は著名な執筆者のみから紙面が構成されていたわけではなく、地方も含めた幅広い地域の女性読者たちの投稿によって成立していた特色が認められた。彼女たちはこの新聞を通じ、情報交換し、個々にネットワークを築いており、これらの行動は20世紀初頭の第二次立憲制期の女性の社会進出や積極的な社会活動に繋がるのではないかと問いかけた。夏期にはこの学会発表の内容と研究初年度から継続している近世から近代への移行期のオスマン社会の変容と知識人層との関わりについて、論文を執筆し始めた。後者については、「近世オスマン帝国におけるウラマーとその家系形成」として平成27年4月に印刷される予定(東京外国語大学アジア・アフリカ文化研究所編『近世イスラーム国家史研究の現在』に収録)である。平成26年度の後半は、夏期から執筆している二本の論文の内容に即して予備調査を行った。平成27年の1月と2月にトルコのイスタンブルとアンカラの文書館で約2週間ほどの資料調査を行い、その成果を執筆中の論文に加えることが可能となった。大学教育におけるトルコ語学習についての概要東洋史夏の現地調査が受け入れ研究機関の都合で冬になってしまい、当初の計画と異なってしまったが、その間、論文執筆作業ができた。2012年8-9月にトルコ、ボスニア・ヘルツェゴヴィナで、2013年2月にトルコで現地史料調査にを行い、成果の一部を11月に開催された第54回オリエント学会にて、また2013年1月に「イスラーム法とテクノロジー」研究会にて発表した。現在、オリエント学会で発表した内容を学会誌に投稿中であり、また、ボスニア調査の具体的な報告を2013年5月に開催される第29回中東学会にて行う予定である。今年度の現地調査では、前半の調査でこれまで従事して来た前近代から近代にかけてのオスマン帝国の教育、おもにイスラム伝統教育とその浸透について、後半の調査で近代女子高等教育の関して、新たな史料の発見と収集が出来た。これにより、次年度への研究に継続する問題や新たな課題を見出すことができたと考えている。前半の調査において、サラエヴォとモスタルのイスラム法廷台帳に関する史料調査を行った結果、前近代のボスニア・ヘルツェゴヴィナ地方において、イスラム教育機関、イスラム法廷が非イスラム教徒との共存社会に根づき、社会的機能を発揮していた点が明らかとなった。これはオスマン帝国の制度、とりわけ上からの「教育」がバルカン社会に浸透し定着していくプロセスを提示できたと考える。一方、後半のトルコでの調査では、近代女子教育の中等教育以降の特徴を新たに発見できた点が大きい。それによると、義務教育修了後の女子が進学する高等小学校では、男子とは異なる教育プログラムが導入されており、イスラム的道徳、裁縫、料理、育児等の家政学が盛り込まれていた。これは「女性向け」の教育を意識した内容であった。女子師範学校は実質的に女子の最高教育機関として位置づけられたから、「女性に適した職業」の存在と青年期の女性の生き方のモデルを社会に提示することとなった。この女性向け教育が今後、フェミニズムのなかでどう変わるのか、視点を提示できたと考える。平成26年度はまず、採用初年度から一貫して研究してきた1.近代オスマン帝国における女子教育の導入と定着の過程と2.女子師範学校の成立とその意義について、現在投稿中のものを含めて三本の論文にまとめる予定である。