hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高感度2ミリ帯分光観測による隠された爆発的星生成と巨大ブラックホールの研究

4)受信機と望遠鏡を結ぶインターフェース部である光学系の設計も行ったが、本年度の終了近くになって、より高効率の理想的な光学系の解があることが判明し、次年度早々に詳細設計を行うこととしたが、設計を終えることができた。これによって、計画全体の進捗には大きく影響がなかった。2年次の2016年度には、以下を進めた。1)メキシコの標高4600 mサイトに建設されたLarge Millimeter Telescope (LMT) 50 m鏡に搭載する波長2ミリ波帯のヘテロダイン受信機システムの開発製作を進めた。受信機デュアーの冷却、真空性能、受信機の雑音性能、広帯域性能や、導波管バンド分離ミキサーユニットのサイドバンド分離性能、受信機出力の安定性評価などを行い、十分な性能を持つことを確かめた。LMTに最適化した光学系での、ビームパターン、能率などの評価も実施した。2)分光システムについては、RPG社製のXFFTSボードを追加調達し、観測帯域幅を拡張した。また、分光系や時計装置、制御計算機を含めた実験室でのデータ取得試験を進め、観測仕様(広帯域モード)でのデータ取得に成功した。さらに、既存のソフトウエアー(CASA)上で、解析処理ができることを確認した。周波数変調LOシステム(FMLO)も個別に評価を行うとともに、分光システムとのインターフェース方法も決定した。受信機と分光計、そしてリモート制御系も含めたシステム一式をほぼ完成させた。3) LMTを運用するメキシコの研究機関(INAOE)や米国マサチューセッツ大学(UMass)と協議を重ね、LMTへの搭載プランをほぼ確定した。また、受信機や分光計とLMT望遠鏡側との詳細なインターフェースについても決めた。一方、受信機にトータルパワーを図る機能を追加する必要が生じたため、その部分の機能追加を次年度に行い、受信機、分光計の実験室での最終試験を行うこととした。さらに、研究協力の枠組みを、覚書という形で構築することで合意した。INAOE側の装置受け入れ態勢も確認できた。また、ハワイのJCMT15mサブミリ波望遠鏡などを用いて、明るいサブミリ波銀河サンプルの構築を進め、z>4以上の天体数を増加させた。1)受信機、分光系等の装置の開発導入が進み、その動作を個別に確認し、仕様を満たす性能を実現していることを確認できた。現時点で、装置の性能面では当初計画通りであり、本計画を実行する上で障害となる項目はない。これらを、メキシコの標高4600mサイトに建設されたLarge Millimeter Telescope (LMT) 50m鏡に、それらの装置を搭載する計画であるが、関連研究機関(IMAOEとUMass)と協議を重ね、装置の設置場所やインターフェースを決め、かつその搭載スケジュールについても合意ができた。それらのスケジュールもほぼ当初計画にそったものになっており、バックアップとして考えていた45m鏡搭載というプランは棄却できた。2)明るいサブミリ波銀河のサンプル作りも順調に進んでいる。また、装置を搭載した後の観測プランを立案し、LMT関連機関の科学者とも協議を開始している。次年度以降の試験観測後の本観測開始までには、観測プランを確定することができると判断しており、この部分においても計画通りに進んでいる。3) LMT関連機関との協議では、新たに受信機のトータルパワーを測る機能を追加するよう要求があった。
超臨界二酸化炭素を反応場とする高選択的金属ナノ粒子触媒反応の開拓

本研究では、超臨界二酸化炭素と高い親和性を有する光学活性パラジウムナノ粒子を触媒に用い、超臨界二酸化炭素中において不斉Suzuki-Miyaura cross coupling反応を検討した。さまざまな溶解補助剤と助触媒の組み合わせを検討した結果、エチレングリコールを溶解補助剤とし、酸化銀を助触媒として用いることで、有機溶媒中での反応と比べても、より高い反応性と反応選択性の両方が発現することを明らかにした。本年度の研究においては、超臨界二酸化炭素中での不斉触媒反応に主眼を置き実験を行った。まず、光学活性なBINAPを保護基に用いたキラル有機分子保護パラジウムナノ粒子((S)- BINAP-Pd NPs)を用い、4-bromotolueneとphenylboronic acidとの鈴木-宮浦クロスカップリング反応により超臨界二酸化炭素中での(S)-BINAP-Pd NPsの触媒能を調べた。その結果、アセトンを反応溶媒として用いた場合と比較すると、反応収率がともに58%となり、超臨界二酸化炭素中においても通常の有機溶媒を用いた場合と同様な反応の進行が確認できた。さらに、反応添加剤として酸化銀(Ag2O)を加えると、有機溶媒中と比べ超臨界二酸化炭素中における反応のみ収率が向上し、収率が77%まで向上することが確認できた。次に、1-bromo-2-methoxynaphthaleneと1-naphthylboronic acidを用いた不斉鈴木-宮浦クロスカップリング反応により、超臨界二酸化炭素中における(S)-BINAP-Pd NPsの不斉触媒能を検討した。すると反応収率は10%程度にとどまり、不斉触媒反応が効率的には進行しなかった。反応条件を最適化し、反応添加剤として超臨界二酸化炭素との体積比で12%程度のエチレングリコールを添加することで収率の向上が確認でき、さらに酸化銀を加えることで、反応収率が最終的に68%まで向上することが確認できた。また、この時の不斉収率は60% eeであり、不斉鈴木ー宮浦クロスカップリング反応としては、非常に高い不斉収率を達成することができた。本研究では、光学活性なBINAPで保護されたパラジウムナノ粒子(BINAP-Pd)触媒を用い、超臨界二酸化炭素を反応場とした不斉Suzuki-Miyaura cross coupling反応を検討した。まず初めに、4-bromotolueneとphenylboronic acidを基質に用い、超臨界二酸化炭素を反応場とする不斉Suzuki-Miyaura cross coupling反応を行った。その結果、有機溶媒中での反応に匹敵する高いエナンチオ選択性と高い反応収率が得られることを確認した。またBINAP配位子の4,4'位に、フッ化アルキル基を導入した4,4'-RF6-BINAP配位子を新たに合成し、これを用いた有機分子保護パラジウムナノ粒子(4,4'-RF6-BINAP-Pd)の合成も行った。得られた4,4'-RF6-BINAP-Pdを用い同様に反応を行ったところ、有機溶媒中での反応を凌駕する高いエナンチオ選択制を発現することを明らかにした。これは、BINAP配位子の4,4'位に導入したフルオロアルキル基が、超臨界二酸化炭素と高い親和性を持つ事が一つの要因であると考えている。続いて、これらパラジウムナノ粒子の助触媒として、酸化銀を少量加えることで反応収率が大幅に向上することを見出した。さらに、反応基質である4-bromotolueneとphenylboronic acidを、4- iodotoluene、及びphenylboronic acidのピナコールエステル体へそれぞれ変更して反応を行ったところ、溶解補助剤の添加無し(すなわち超臨界二酸化炭素以外の反応溶媒を使用しない条件)で、高収率で反応が進行することを明らかにした。本年度の研究においては、超臨界二酸化炭素中で効果的に触媒能を発現する触媒合成に主眼を置き、実験を行った。まず、光学活性なBINAPの4,4'位に含フッ素置換基を導入した(S)-4,4'-C6F13-BINAPの合成を行った。その後、これを保護基とするキラル有機分子保護パラジウムナノ粒子((S)-4,4'-C6F13-BINAP-Pd NCs)を合成した。合成した(S)-4,4'-C6F13-BINAP-Pd NCsは、茶褐色の固体粉末であり、ジクロロメタンに分散させると茶褐色の溶液となった。これにより、有機溶媒に対しても親和性と再分散性を示すナノ粒子であることが確認できた。また、(S)-4,4'-C6F13-BINAP NCsの透過型電子顕微鏡観察を行ったところ、その平均粒子径が1.2 ±0.2 nmであり、非常に小さく、粒子径の整った粒子であることを確認した。また、凝集した粒子がほとんど見られなかったことから、分散性に優れた粒子であることも確認できた。

さらに、EDXスペクトルの測定から、C、P、Pdの各元素の存在が確認でき、これにより、得られたPdナノ粒子が、確かに(S)-4,4'-C6F13-BINAPを保護基としたPdナノ粒子であることが確かめられた。さらに、その熱重量分析の結果から、粒子全体に占める有機保護基の割合は87%であることも確認した。溶液の円偏光二色性(CD)スペクトル測定結果から、金属ナノ粒子特有のコットン効果も確認できた。これにより、(S)-4,4'-C6F13-BINAP NCsがキラリティーを有していることを確認した。以上の研究成果により、超臨界二酸化炭素と高い親和性を持つとされるフッ化アルキル基を導入した有機溶媒に対しても、高い分散性を示す光学活性なPdナノ粒子の合成手法が確立された。平成24年度の研究においては、当初の計画から、1)キラル有機分子保護パラジウムナノ粒子の超臨界二酸化炭素に対する親和性(溶解・分散性)の追試験及び、必要に応じて溶解補助剤を加えた試験も合わせて行うことを計画していた。また、これらの結果を踏まえ、2)超臨界二酸化炭素中における不斉鈴木-宮浦クロスカップリング反応を行うことも計画していた。本年度の研究においては、キラル有機分子保護パラジウムナノ粒子の超臨界二酸化炭素に対する親和性試験と溶解補助剤の選定に一応の目処がついたこと、また、超臨界二酸化炭素中における不斉鈴木-宮浦クロスカップリング反応において、反応収率とエナンチオ選択性の両面において有機溶媒中で行った反応と遜色ない結果が得られたことから、現在までの達成度について上記のように「おおむね順調に進展している。」と自己評価した。平成23年度の研究においては、当初の計画から、超臨界二酸化炭素中で効果的に触媒能を発現する触媒合成に主眼を置き実験を行なうことを目的としていた。本年度の研究成果から、超臨界二酸化炭素と高い親和性を持つとされるフッ化アルキル基を導入した有機溶媒に対しても、高い分散性を示す光学活性なPdナノ粒子の合成手法を確立できたことから、当初の実験計画どおり、研究はおおむね順調に進展していると考えている。また現在、予備的な実験として、得られたPdナノ粒子の超臨界二酸化炭素に対する安定性についても、合わせて検討している。このPdナノ粒子を、超臨界二酸化炭素中(35 °C, 8 MPa)に3時間放置し、その後透過型電子顕微鏡を用いて改めて観察したところ、超臨界二酸化炭素中に放置する前の粒子径と比較して、大きな変化が見られなかった。また有機溶媒に対する分散性にも特に変化が見られていないことから、得られたPdナノ粒子が超臨界二酸化炭素中でも安定に存在できることを確認している。さらに、CDスペクトルに関しても、比較検討したところ、金属ナノクラスター特有のコットン効果が失われておらず、スペクトルにも特に変化が見られなかったことから、金属ナノ粒子界面上のキラリティーも安定に保持されていることが確認できている。現在は、BINAPを基本骨格に持たず、複数のフッ化アルキル基を分子内に有する金属ナノ粒子の保護基の合成も手掛けており、その金属ナノ粒子の合成と各種安定性評価に関しての実験にも着手している。
心疾患患者における運動機能の改善と再入院の関係について

本研究は、心疾患患者の再入院と運動機能の関係をメタアナリシスの手法を用いて検証し、さらに運動機能の改善と再入院の関係について調査を行った。その結果、心疾患患者の身体機能と再入院や生命予後との関係について報告されていた論文は、下肢筋力、握力、歩行速度、バランス機能などの指標が使用されていたが、最も多く報告されていた指標は6分間歩行試験であった。さらに、運動機能の改善と再入院の関係について調査を行った結果、観察期間中に25.6%の患者が心血管由来の再入院をした。また介入によって運動機能面の改善は認められたが、観察期間1年間では運動機能の改善群と非改善群で再入院率の有意な差を認めるには至らなかった。本研究の目的は「心疾患患者の運動機能の改善が再入院率低下に関与するか」を明らかにすることである。そのため、平成28年度の研究では、「心疾患患者の再入院に関係の強い運動機能評価は何か」を明らかにするために、文献の網羅的探索を行いメタアナリシスによって影響の強い運動機能評価を明らかにすることを目的として実施した。方法は、EMBASE、MEDLINE via Ovid SP、PubMed、the Cochrane Library via Wiley Online Libraryの電子データーベースを使用し、"握力"、"筋力"、"歩行速度"、"運動機能"に関するコホート研究の論文を第三者機関(国立研究開発法人国立成育医療研究センター政策科学研究部)のサポートを受けて収集した。解析対象は、18歳以上の心疾患患者とし、身体機能に影響をおよぼす脳血管疾患および整形外科疾患を合併する論文は除外した。その結果、心疾患患者の身体機能と再入院や生命予後との関係について報告されていた論文は、下半身の筋力、握力、歩行速度、立ち座りの能力およびバランス機能などの指標が使用されていたが、最も多く報告されていた指標は6分間歩行試験であった(33論文中26論文)。この6分間歩行試験と生命予後との関係について、7309名を対象としたメタアナリシスによる解析を実施した結果、心疾患患者とくに心不全患者の6分間歩行試験と生命予後には有意な関係が認められ、6分間で歩ける距離が短ければ短いほど生命予後も短くなることが明らかとなった。なお、その他の指標は論文数がほとんど1論文のみであったため、メタアナリシスによる解析を実施することは出来なかった。したがって、現状の研究では6分間歩行試験を指標とすることが最もエビデンスが高いことが明らかとなった。そのため、平成28年度は、今後評価を進める運動機能について、研究1「心疾患患者の再入院に関係の強い運動機能評価は何か」を明らかにするために、文献の網羅的探索を行いメタアナリシスによって影響の強い運動機能評価を明らかにする。そして、研究2では研究1で得られた結果をもとにトレーニング介入の前後で運動機能評価を実施し、「心疾患患者における運動機能の改善は再入院の低下に関与するか」という仮説を証明することを目的としている。平成28年度の段階で研究1は終了し、国際学会で発表を行った。現在は研究2の遂行に向けてデータ収集を行っている。したがって、現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究の目的は「心疾患患者の運動機能の改善が再入院低下に関与するか」を明らかにすることである。そのため、まずは「心疾患患者の再入院に関係の強い運動機能評価は何か」を明らかにするために、文献の網羅的探索を実施した。方法は、EMBASE、MEDLINE、PubMed、Cochrane Libraryの電子データーベースを使用し、"握力"、"筋力"、"歩行速度"、"運動機能"に関するコホート研究の論文を第三者機関のサポートを受けて収集した。その結果、心疾患患者の身体機能と再入院や生命予後との関係について報告されていた論文は、下肢筋力、握力、歩行速度、立ち座り能力およびバランス機能などの指標が使用されていたが、最も多く報告されていた指標は6分間歩行試験であった(33論文中26論文)。次に、前述のシステマティックレビューで抽出された身体機能指標である握力、下肢筋力、バランス機能、歩行速度、6分間歩行試験を外来心臓リハビリテーションを受けている患者47例で測定を行った。その結果、観察期間中に25.6%(12名)の患者が心血管由来の再入院をした。心臓リハビリテーションを実施することによって運動機能の改善は認められたが、観察期間1年間では運動機能の改善群と非改善群で再入院率の有意な差を認めるには至らなかった。その理由として、サンプル数が少ないことが原因と考えられるため、今後も追加で症例数を増やす必要がある。

その結果、心疾患患者の身体機能と再入院や生命予後との関係について報告されていた論文は、下肢筋力、握力、歩行速度、バランス機能などの指標が使用されていたが、最も多く報告されていた指標は6分間歩行試験であった。さらに、運動機能の改善と再入院の関係について調査を行った結果、観察期間中に25.6%の患者が心血管由来の再入院をした。また介入によって運動機能面の改善は認められたが、観察期間1年間では運動機能の改善群と非改善群で再入院率の有意な差を認めるには至らなかった。現在、研究1の結果をもとに、当院の心臓リハビリテーションが処方された18歳以上の虚血性心疾患患者とし身体機能評価を実施中である。測定開始時に運動機能評価を実施し、3ヵ月後に再度運動機能評価を実施する。その際に、1運動機能が改善した群(改善群)、2運動機能が変わらない群(不変群)、3運動機能が低下した群(低下群)、の3群に分類し、その後1年間の心血管イベント発生を評価する。なお、イベントは1全死亡率、2心血管由来の死亡率、3再入院率、に分類して解析を実施する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。リハビリテーション29年度が最終年度であるため、記入しない。
地方創生を支える創業ファイナンスに関する研究

本年度は、日本の創業金融に関する実態把握を継続して創業ファイナンスの全体像を更に明らかにするとともに、創業企業の資金制約、資金調達が企業の実態面での活動に与える影響などに関して分析を進めた。実態把握に関しては、企業向けアンケートデータ、インターネット調査データを用い、複数のサンプルを比較することで創業企業のタイプや資金調達のパターン(資本構成)を明らかにするとともに、日本における起業家の比率に関する分析も行った。またインターネット調査データについては追跡アンケートを行い、事後データを入手した。創業金融に関する研究としては、企業タイプと資金調達パターンの関係を明らかにし、資金制約の決定要因や事後データを用いた企業パフォーマンスに関しても検討を進めた。またIPO株式の所有や価格決定、IPOとイノベーション、創業保証の意義、企業の収益性と成長などに関して研究を行うとともに、創業金融に関する分析の参考となる基礎研究として、中小企業支援策の現状と課題、昭和恐慌時の銀行破綻処理、証券取引所の合併の影響、過剰設備とゾンビ企業、などに関して研究を行い、論文・学会発表の形で公表した。さらに、2018年9月12日には中小企業に関する大規模な国際学会Asia Council for Small Businessでコロラド大学Alicia Robb氏を招聘して特別セッションを開催、12月10日にはシンポジウム「企業や地域の成長・活性化に貢献できる金融ビジネスに向けて」を神戸大学経済経営研究所と共催し、研究成果を発表した。また12月8日にはカリフォルニア大学バークレー校James A. Wilcox氏を招聘した研究セミナー、10月からは6回にわたってソーシャルビジネスの創業と資金調達に関する一般向け公開セミナー「ソーシャルスタートアップセミナー」を開催した。現在までの研究の進捗状況は、「おおむね順調に進展している」といえる。当初の計画では、本年度は昨年度までに行った実態把握から明らかになった日本の創業企業と創業ファイナンスの全体像を踏まえ、創業企業の資金調達、資金制約、資金調達と企業の実態活動との関係、に関して分析を進めることとしていた。上記実績概要に記した通り、本年度は概ねこうした計画通りに研究が進展している。また前年度までに行ったアンケート調査に関して複数の異なるタイプの創業企業サンプルを比較する研究を行い、インターネット調査データについては追跡アンケートを行って事後データも収集しており、次年度入手予定の企業向け調査の事後データと合わせ、データの収集は順調に進んでいる。今後はこうしたデータを用いた分析を多面的に進めて行く予定である。さらに、得られた成果は多数の論文・学会発表で公表しただけでなく、国際学会やシンポジウムにおいても発表し、海外から招へいした研究者との間でも深い議論を行った。なお、今年度当初は研究代表者がアメリカの創業金融に関する比較研究を進めるため、在外研究により海外に滞在していたが、代表者・分担者は電子メール等で連絡を取りながら各自研究を進めており、進捗に問題はない。唯一遅れが見られるのは、歴史的な比較に用いるための近代の企業信用情報データを用いた分析であるが、データセットの構築は既に終えており、2018年度経営史国際会議において個別事例の研究報告(倉敷紡績(現クラボウ)を事例とした創業期・拡張期における資金調達と企業統治の関係)も行っている。また、完成したデータセットに基づく産業革命期の創業企業の資金調達に関する研究も、近日中に取りまとめて公表する予定である。今後の研究も、基本的に当初の研究計画通り推進する。具体的には、昨年度までに行った実態把握から明らかになった日本の創業企業と創業ファイナンスの全体像を踏まえ、創業企業の資金調達、資金制約、資金調達と企業の実態活動との関係、に関して引き続き分析を進め、実務・政策インプリケーションを引き出すための研究を行う。こうした研究では、前年度までにとりまとめを行った企業向けアンケートデータ、インターネット調査データを中心的に用い、継続中の研究を進めるとともに、新たな研究を開始し、科学的裏付けのある頑健なエビデンスを得る。具体的には、創業企業のタイプごとに資金調達の方法がどのように異なるのか、どのような創業企業が資金制約に直面しているのか、資金調達のパターンや資金制約が創業後のパフォーマンスにどのような影響を与えているのかを、企業の特徴だけでなく人的資本を中心とした創業者の特徴も考慮して分析を行う。こうした分析では、今年度に入手した、あるいは次年度に入手する、アンケート回答企業に関する追加的なデータも用いる。また2019年9月には(独)経済産業研究所と共催で、創業金融・アントレプレナーシップに関する2日間の大規模な国際ワークショップを東京において開催し、内外から研究者を招へいしてこれまで本プロジェクトで得られた研究成果を発表し、コメントを得て議論する。また、一部セッションは一般に公開し、研究成果の対外発信を行う。以上の作業においては、研究メンバー全員で研究フレームワークの共有を図るため、電子メールでの情報交換やミーティング等を開催し、関連研究の検討を行いながら、統一的な観点から研究を進める。本年度は、創業の状況や創業企業の資金調達の現状を明らかにするためのデータの確認・整備と、そのデータを用いた記述的な分析を中心に研究を進めた。データの整備に関しては、創業企業の全体像を捉えるためのデータを各種政府統計から入手するとともに、創業金融に関するデータを様々なデータソースから入手した(日本政策金融公庫国民生活事業の新規開業実態調査、(株)ジャパンベンチャーリサーチ等のベンチャー企業向け投資データ、国際比較可能なBureau van Dijk社の企業データ等)。また歴史的な比較に用いる近代の企業信用情報データについては史料からの入力を行った。さらに、既存のデータでは補足できない企業に関するデータを入手するため、次年度に実施する予定の企業向けアンケート調査に関して、準備を進めた。

また、創業金融に関する分析の参考となる基礎研究として、中小企業と銀行の関係、資金調達とイノベーション、企業の投資行動、中小企業に対する政策的支援などに関して分析を行い、論文として取りまとめた(「研究発表」欄参照)。また研究メンバー全体で理論・実証フレームワークの共有を図るためミーティングや研究会を開催し、関連研究の動向や必要なデータの収集・分析方法、アンケート調査設計等に関して議論を行った。研究体制に関しては、本研究プロジェクトの拠点として、創業金融研究センターを神戸大学大学院経営学研究科内(六甲台第一キャンパス第2研究室棟404号室)に設置した。同センターでは機器を整備して環境を整え、短期雇用した大学院生の研究補助も得ながらデータ整備と分析を行った。また、同センターではホームページを開設し、記述的な分析から得られた成果をまとめたサマリー論文を中心に、ワーキングペーパーシリーズとして公開した。現在までの研究の進捗状況は、「おおむね順調に進展している」といえる。当初の計画では、本年度は研究体制を固めたうえで、資金調達の実態把握を行うためにデータを整備し、メンバー間で分析枠組みを共有しながら創業金融の状況を明らかにするための記述的な分析を行うことになっていた。データ整備と記述的な分析に関しては、「研究実績の概要」欄にも示した各種のデータについて、研究代表者・分担者が分担しながらデータベースの整備をほぼ予定通り進めた。一部価格高騰により入手を断念したデータもあるが、代替的なデータの入手は終えている。こうしたデータを用いた記述的な分析は、既に取り纏めを終えたものに関しては、創業金融研究センターワーキングペーパーとして公表した。他についても来年度にかけて順次ワーキングペーパーに取り纏め、公表していく予定である。また自らデータを収集するためのアンケート調査に関しても、実施方法や調査の内容などについて概要は決定しており、次年度の実施に向けて準備を進めている。また、全メンバーと一部研究協力者が集まって開催した研究会、個別の問題に関して一部メンバー間で小規模に開催したミーティングでは、研究の方向付け、理論・実証フレームワークの共有を進めることができ、次年度以降の研究の進め方についても方向性を決定することができた。本年度は、前年度からの実態把握をさらに進め、創業ファイナンスの全体像を捉えるとともに、資金制約などに関してより厳密な研究を進め、実務・政策インプリケーションを引き出すための準備を行った。実態把握に関しては、前年度に整備した創業企業データに関し、記述的な分析を包括的に行い、創業企業のタイプを整理した。そのうえで、資金調達に関する情報が得られる企業については調達の実態把握を進めた。
イメージングマスによる肺癌及び特発性肺線維症の発症・進展の分子機構に関する検討

ヒト肺癌の発症・進展の分子機構の解明に寄与する事を目指して、本年度は以下の成果を得た。1.マトリクス支援レーザー脱離イオン化質量分析器(MALDI MS)を応用し、174症例の非小細胞肺癌(NSCLC)から手術摘出された腫瘍組織(training cohort;116検体,test cohort 58検体)及び正常肺組織(27検体)計201検体を用いた直接的網羅的タンパク発現プロファイル解析を遂行し、training cohortにおける検討結果から、2600種類以上の異なるタンパク発現情報を取得した。2.取得したタンパク発現情報に基づき、NSCLC術後予後予測を可能とするプロファイルの抽出を、バイオインフォマティクス手法を最大限に活用する事により行い、NSCLC術後予後に有意に関連の認められる178個のタンパクからなる発現プロファイルを見出した。3.上述の予後関連タンパク発現プロファイルに基づき、NSCLC術後予後予測モデルの構築を目指し、weighted voting法を応用し、10-fold cross validationによるモデル最適化を行った結果、25個のシグナルを用いた予測モデルの構築に至った。この予測モデルの汎用性の検証を、58症例からなるtest cohortから取得されたデータセットを用いて行った結果、予測モデルを用いた判別に基づくoverall survivalは、High-risk群(中間生存=24か月)と、Low-risk群(中間生存=未達)との間で統計的学的有意差を認め(P<0.001)、その高い予測精度が独立したデータセットにおいても確認された。これらの成果は、MALDIMSを用いたタンパク発現プロファイル解析が、臨床試料に応用可能であり、予防・診断・治療法の開発に向けた分子標的の探索に有用である可能性を示すものと考えた。近年、様々な疾患の複雑な病態を解明する目的で、プロテオミクス解析において重要な役割を担う質量分析器(Mass Spectrometry ; MS)を応用した蛋白発現解析が遂行され、疾患と関連性の認められる新規バイオマーカーの発見等、一定の成果が報告されてきている。然しながら、その解析はいまだ黎明期にあり、感度・精度の向上、解析の全自動化を含めたソフトウェアの充実等、多数の課題が存在する事も事実である。本研究では、MSをさらに応用したImaging MS解析を行い、組織全体にわたる網羅的蛋白発現プロファイルを取得し、細胞レベルでの発現分子の可視化を行い、バイオインフォマティクス手法により臨床病理情報との比較検討を行う事で、組織内及び組織間多様性を理解し、ヒト肺癌及び難治性呼吸器疾患の発症・進展の分子機序を探索・解明する事を目的としている。今年度は、Imaging MS解析を遂行し、ヒト組織全体から高精度な蛋白発現プロファイルを得るために必要な、機器・試料調整の条件設定を行った。具体的には、均一な凍結薄切組織試料の調整法、試料表面へのレーザー吸収性低分子化合物の均一塗布法、微細領域からSN比・解像度の高いスペクトラデータを得るための機器設定である。さらには、スペクトラデータの処理方法・スペクトラデータ間の定量的比較アルゴリズムの改良を進めた。具体的には、ヒト肺不死化細胞株4株を用い、それぞれ独立した3-20実験において、各実験に際して個別に調整された試料によるQuality Control解析を行った。検討の結果得られたスペクトラデータを用いて、実験間・試料間の誤差等をパラメトリック手法(t検定)およびノンパラメトリック手法(u検定、SAM)を行いて多角的に検定し、その結果を十分考慮した有用性・妥当性の高い総合的解析アルゴリズムの開発を現在進めている。
「多読ｔｏ読書」：ＹＡ文学を利用した英語多読教育から生涯教育への橋渡し

本研究により英語多読学習用の書籍群へYA文学やクロスオーヴァー文学を組み込み、その翻訳や関連書籍を日本語で読むことを奨励し、読書量の増加しようとする試みは容易ではないことがわかった。ただ2年間にわたり学生の読書傾向を追跡することにより、英語圏で人気のYA文学よりも、むしろなじみ深い「名作」や映画の原作の方が、学生の読書を増加させる傾向、さらには、1年次に多読専用図書以外に手が伸びた学生の多くが、大学入学以前より読書習慣を持っていること、さらには読書が好きでも「忙しさ」を理由に2年目には読書をしていないことなど、大学入学以前の読書習慣を生涯教育へとつなげていくために重要な情報を得ることができた。1.YAおよびクロスオーヴァー文学に関する文献研究:平成24年度の研究の成果として、YA文学として取り扱われる作品のなかでも、大人にも子供にもアピールする、クロスオーヴァー文学とされる文学のもつ可能性に着目するに至った。この研究の延長として、以下二つの研究を行った。(1) 19世紀末の作家で大人をオーディエンスとする作家としてスタートし、晩年に児童向けの作品も出版するに至ったカナダの作家、パフォーマー、ポーリーン・ジョンソンに関して研究を行い、彼女が少年向け雑誌に出版した『シャッガナッピ』(1913)の研究を行い、その結果を平成26年度5月に出版予定の「ハイブリッド作家の児童文学における挑戦ーE.ポーリーン・ジョンソンの『シャッガナッピ』を中心にー」『敬和学園大学人文社会科学研究所年報』no.12の一部としてまとめた。(2)近年では大人向けの作家として認識されるようになったが、以前はYA作家としても取り扱われた現代カナダの作家リン・コーディの教員と児童・生徒の関係をめぐる短編小説「ホープ先生」を研究し、その成果を日本アメリカ文学会東北支部3月例会(平成26年3月15日、於・東北大学)において「リン・コーディの短編小説に関する一考察」の一部として研究発表した。2.「多読to読書」実証研究:(1)休業中であったため、実証研究は全くできなかったが、平成26年度以降の研究継続の準備として文献研究により、クロスオーヴァー性に着目し大人向けの作家が書いたYA文学の発掘と購入に勤め、図書館に配置した。1.文献調査(1)研究実施計画に基づき北米で出版された書籍,研究論文等を入手し,文献調査を行い、日本においてこれまでまとまった研究が行われていない北米英語圏におけるYA文学の定義および理論について研究した。(2)1.(1)の研究をもとに、代表的なYA文学をリストアップした。(3)1.(1)の結果、一般にYA文学として取り扱われるものの中でも、若年者同様に「おとな」もマーケティング対象とし、よりひろい読者層にアピールする「クロスオーヴァー」作品の有効性に着目するに至る、その一端として研究発表「クロスオーヴァー小説として読むバッジ・ウィルソン著、『ハイストリートの家』」(日本アメリカ文学会東北支部3月例会平成25年3月2日、於・東北大学)にまとめた』(4)1.(3)の内容を平成25年度3月に発行予定の論文、「『児童・ヤングアダルト文学者』が描く『高齢者』:バッジ・ウィルソンのクロスオーヴァー短編小説」『敬和学園大学人文科学研究所年報』(no.11)の一部にまとめた。2.「多読to読書」実証研究(1)1.(2)の結果今後の実証研究のために、北海道情報大学図書館に多読図書および代表的なYA文学を配置した、図書館における配置に関しては、図書委員会、図書館職員の協力を得、学生の目につきやすいカウンター前に配置することを目標とした。(配置位置については、図書館の都合で現在では一定の期間を過ぎると学生の目に付きにくい位置に移動するシステムとなっているため、今後も交渉が必要である。)(2)2.平成24年度前期後半に、北海道情報大学1年生の研究対象グループ(2クラス)、約80名に対して多読学習を、基礎英語の授業野部を使い導入した』1.文献研究:前年度に引き続き、YA文学とかかわりが深く、子どもにも大人にもアピールするクロスオーヴァー文学に関する研究を行い、その研究成果は、平成26年6月14日の日本カナダ文学会研究大会で講演後、論文化した。前年度に引き続きBudge Wilson, Lynn Coadyをとりあげたこの研究は、『カナダ文学研究』第22号にて"The Gothic in Contemporary Short Storiesfrom Nova Scotia"の一部として発表された。また、前年度に引き続きPauline Johnsonに関してもその研究をつづけ、その成果は日本アメリカ文学会北海道支部大会(平成26年度6月28日)、および全国大会(10月5日)におけるシンポジウム「アメリカ文学とカナダ」中の講演、「ポーリーン・ジョンソン:生き残りの戦略」の一部として発表した。なお本講演を基とする同名の原稿は近日発刊の『北海道アメリカ文学』第31号に掲載予定である。2.実証研究:平成24年度後半から25年度にかけて、産時・育児休業で研究が中断したため、平成26年度入学生を対象に期間を1年に短縮して、学生を英語多読学習からYA文学を経由して一般書籍の読書へといざなう可能性を問う実証研究を行った。平成27年1月には、多読学習を行った学生を対象にアンケート調査を行い、彼らの読書傾向の変化の如何に関するデータを入手した。平成27年度は、平成26年度に研究対象グループとした筆者担当の基礎英語クラスを履修した1年生のうち、2年次も続けて筆者担当の実用英語クラスを履修した学生7名を含む2クラス、計29名を対象に「多読to読書」の継続研究を行った。

研究対象グループは、平成26年度は経営情報学部、情報メディア学部、医療情報学部の学生の混合クラスであったが、平成27年度は医療情報学部の学生のみとなった。特に平成27年度に関しては、YA文学およびクロスオーヴァー文学導入以降の「to読書」の過程についての実践および研究を中心に行い、年度末には2年間の成果を確認するためにアンケートとインタビューを行った。また、学生の活動の補助として、図書館の英語多読学習用書籍の近くに、関連の和書を展示する、「多読to読書」のコーナーを設けたほか、プロジェクトの趣旨や、英語多読学習、YA、クロスオーヴァー文学の説明などに加え、大学図書館所蔵の英語多読学習用書籍のリストと、その和書、関連図書の有無を紹介するウェブサイトを開設した。また、1年目の研究結果について分析し、論文化した。アンケートとインタビューの結果、2年間プロジェクトに参加した学生でも、教員からのすすめや、読書時間の提供がなければ、自律して読書を行う学生は極めて少ないということがわかった。また、それは、学生が読書を嫌い、意図的に避けているからではなく、学業や資格対策、そして生活のためのアルバイトに追われ、読書に費やす時間がない、ということもわかった。ただ、逆説的にではあるが、授業内に読書をすすめたり、そのための時間を若干でも提供した結果、ウィリアム・シェイクスピア、マーク・トゥエイン、サミュエル・ベケットといった作家に手を伸ばす学生が出てきたことは、大学に至っても、教員が読書を勧めることの意義を浮き彫りにしたと言えよう。本研究により英語多読学習用の書籍群へYA文学やクロスオーヴァー文学を組み込み、その翻訳や関連書籍を日本語で読むことを奨励し、読書量の増加しようとする試みは容易ではないことがわかった。ただ2年間にわたり学生の読書傾向を追跡することにより、英語圏で人気のYA文学よりも、むしろなじみ深い「名作」や映画の原作の方が、学生の読書を増加させる傾向、さらには、1年次に多読専用図書以外に手が伸びた学生の多くが、大学入学以前より読書習慣を持っていること、さらには読書が好きでも「忙しさ」を理由に2年目には読書をしていないことなど、大学入学以前の読書習慣を生涯教育へとつなげていくために重要な情報を得ることができた。平成24年度後半から25年度にかけて、産時・育児休業で研究が中断したため、当初の計画通り実証研究を長いスパンでおこない、長期間の学生の読書傾向をトラックダウンすることができなくなった。そのため、平成26年度は実証研究期間を実質1年に設定しなおし、年度末に1年間の読書傾向の推移を確認するためのアンケート調査を実施することができた。平成27年度はその分析を行う予定である。英語圏文学平成26年度入手した実証研究のデータを分析し、英語多読学習開始後、学生の読書傾向がYA文学を経由して一般の読書へと移行していったかどうかを検証する。そしてその成果を論文等にまとめたい。また、研究成果の発表ならびに、学生向け学習ツールとしてのオンラインYA文学作品リストの作成についても、作業アシスタントを使いながら本年度後半に行いたい。
分けるのは訳ないリサイクル用ハイパー比重選別機の開発

研究代表者および分担者らの研究室で開発した網下気室型湿式比重選別機(TACUB JIG)をベースにして,より選別効率の高い比重選別機の開発に取り組み,以下に述べる3タイプの新しい比重選別機を開発した。1)TACUBJIGのフィード部および産物回収部に改良を加え,さらに制御法を工夫して,廃棄物の資源化・リサイクルに適した比重選別機(RETAC JIG)を開発し,種々のプラスチックを素材別に選別することを可能にした。2)このRETAC JIGをベースにして,比重差が無くても濡れ性に差があれば比重選別できるHybrid JIGを開発した。この選別機では,気泡を導入して,より疎水性の粒子表面に微細気泡を選択的に付着させることで,その見かけ比重を小さくして,物質間に見かけ比重差を生じさせて,比重分離する。このJIGにより,比重の同じプラスチックの相互選別が可能になった。3)水より軽い物質相互を分離するため,RETAC JIGの選別槽上部に天網を設置し,この天網の下にフィードして上下に脈動を与えることで,天網下部に比重別に産物を成層させて選別できるREVERSE JIGを開発した。4)上述の新たに開発した3タイプの比重選別機をあわせてAdvanced JIGと総称し,本Advanced JIGを組み合わせることで廃家電リサイクルプラントから排出されるプラスチックを素材別に選別して,マテリアルリサイクルできることを実証した。5)いずれのJIGでも,純度99%以上の産物を回収することができた。
眼圧調節におけるエンドセリンの病態生理学的役割に関する研究

1、体重約2kgの成熟白色家兎の1眼にET_B受容体の選択的アゴニストであるサラホトキシン(SRTX)S6cの10^<-5>M溶液20μlを硝子体内注入し、他眼には対照液として溶媒のみ20μl注入し、その後経時的に眼圧を測定した。またSRTXS6c投与後24時間前後において房水産生量、房水流出率、ぶどう膜強膜流量をそれぞれ測定した。SRTX投与後の眼圧は、6時間後より有意に下降しはじめ、96時間後まで有意の下降を認めた。房水産生量は、エンドセリン(ET)-1後にみられたような減少(既報)は、SRTX後には認めなかった。一方、房水流出率は、ET-1(既報)と同様有意の増加(+106%)を認めた。ぶどう膜強膜流量はSRTX投与後有意な変化を認めなかった。以上の結果より、ET_B受容体は房水流出に関与していると考えられた。2、家兎の1眼にET_A受容体の選択的アンタゴニスト97-139の10^<-2>M溶液20μlを、他眼には対照液としてその溶媒のみをそれぞれ硝子体内注入し、その30分後に両眼にET-1の10^<-5>M溶液を注入した。その後眼圧を経時的に測定した。また注入後24時間において、房水産生量、房水流出率をそれぞれ測定した。97-139はET-1による眼圧下降を24時間後から96時間後まで有意に、しかし部分的に抑制した。ET-1投与24時間後の房水産生量は、ET-1単独投与眼では前値に比べ66%減少したのに対して、97-139で前処置すると29%の減少にとどまった。一方ET-1による房水流出率の増加は97-139により抑制されなかった。以上の結果より、ET_4受容体は房水産生に関与していると考えられた。
光学活性シクロファンカルボン酸類の新規不斉合成法の開拓と不斉識別素子への応用

光学活性シクロファン類は高度に不斉なπ平面を有する化合物として、高性能不斉識別素子への応用が期待される。しかるに、従来この種のアンサ化合物は調製の困難さから不斉合成反応、不斉認識等に利用された例は殆どない。本研究では、著者らの開拓した芳香族新規不斉求核置換反応を応用して、光学活性シクロファンカルボン酸の不斉合成法を開拓するとともに、これらを高性能不斉識別機能材料として利用することを目的とし、研究計画に従って分子内不斉環化反応、不斉ホスフィン配位子の創製等について検討し、以下の成果を得た。1. 1.4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸を出発原料とし、2つのヒドロキシル基の酸性度の違いを利用して、1.10-ジブモロデカンとの反応により1.12-ジオキサ[12]-1.4-ナフタレノファン-14-カルボン酸を効率よく合成することに成功した。また、所期の分子内不斉環化反応は生成物の立体障害のため、未だ成功していないが、フェネチルアミンを用いる簡便な光学分割法を開拓し、10gスケールでの利用が可能となった。また、X-線結晶構造解析により絶対配置を決定した。2.上記により得られた光学活性ナフタレノファンカルボン酸を高速液体クロマトグラフィー用シリカゲルにアミド結合を介して固定し、光学活性固定相を調製し、光学異性体の直接光学分割に有効であることを見い出し、不斉識別機構を考察した。また、上記カルボン酸が不斉誘導化剤としても有効であることを確認した。3.シクロファン型ホスフィン配位子の合成法の開拓の過程で、ジフェニルホスフィニル基を活性化基とする芳香族求核置換反応により、トリアリール型光学活性ホスフィンが簡便に調製できることを見いだした。今後、これらの不斉ホスフィン配位子を用いる触媒的不斉合成反応の開拓が期待される。
酸化修飾による蛋白質制御メカニズムの解析-ユビキチン系をモデルとして-

IRP2は細胞内の鉄代謝蛋白質の発現を翻訳段階で制御している蛋白質として知られている。IRP2は鉄濃度依存的に酸化修飾をうけ、ユビキチンープロテアソーム系によって分解されることでmRNAへの結合能を失い、鉄代謝系タンパク質の発現を制御している。昨年までの研究で、IRP2の鉄依存性分解に重要であるIDD(Iron Dependent Degradation)ドメイン内部に存在するHRM(Heme Regulatory Motif)が、IRP2の鉄依存性分解とヘム結合に重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、HRMがIRP2のユビキチン化を行うユビキチンリガーゼHOIL-1との相互作用にも関与していることを示唆する結果が得られた。これらの結果から、ヘムがHRMに結合することでIRP2自身が酸化修飾をうけ、HOIL-1によりユビキチン化されることで分解へと導かれると予測された。しかし細胞内IRP2の鉄濃度依存的な分解が、鉄-ポルフィリン錯体であるヘムを介して行われているかは未解明であった。そこで本年度は細胞内鉄濃度とヘム合成を薬剤によって調節し、蛍光分光法で実際に細胞内のヘム含量を測定することで、細胞内ヘム含量とIRP2分解の関連を検討した。その結果、IRP2分解は細胞内鉄濃度よりヘム含量に強く関連が見られ、IRP2の鉄濃度依存的な分解は鉄からヘムが合成されることによって誘起されることがわかった。ヘムはミトコンドリアで合成されることが知られており、今回の結果は細胞内鉄濃度調節がミトコンドリア内のヘム合成を介しているという、新たな機構によるものであることを示している。これまでの研究で、IRP2の鉄依存性分解機構には、鉄-ポルフィリン錯体であるヘムのIRP2への結合と、それに伴う酸化修飾反応がユビキチン化酵素に認識されることが必要であることを示してきた。本年度は、IRP2の鉄依存生分解をアミン酸残基レベルで解明するために、IRP2の分解に重要な残基と、IRP2内におけるヘムの結合部位を、変異体を用いることで同定を試みた。その結果、培養細胞を利用した実験では、IRP2の鉄依存生分解に重要であるIDD(Iron Dependent Degradation)ドメイン内部の、システイン残基とヒスチジン残基が、鉄依存生分解に重要であることを示唆する結果を得た。また、ヘムの配位しているアミノ酸残基については、変異体と、電子吸収スペクトル、電子スピン共鳴(ESR)、共鳴ラマン分光法を利用することで、分解に重要であることが示唆されたシステイン残基とヒスチジン残基がヘムに配位している可能性が高いことが明らかとなった。ここで特筆すべき点は、ヘム鉄の酸化状態の変化に伴い、配位しているアミノ酸残基が変わることである。これまでの結果では、鉄の酸化状態が鉄三価の場合、ヘム鉄に配位しているアミノ酸はシステイン残基であり、酸化状態が二価の場合はヒスチジン残基となっていることが予測された。培養細胞系における鉄依存性分解では、システイン残基とヒスチジシ残基の両方が重要である可能性が示唆されており、鉄の酸化状態の変化とそれに伴うヘムの配位残基の変化がIRP2の分解に関与している可能性が考えられる。今後は、今回明らかになった、ヘム結合および鉄依存性分解に重要なシステイン残基とヒスチジン残基と,、酸化修飾の関係について検討を行っていく予定である。IRP2の制御機構は鉄依存性分解によって行われていることが知られているが、昨年までの研究で、IRP2の鉄依存性分解に重要であるIDD (Iron Dependent Degradation)ドメイン内部の、201番システイン(Cys201)と204番ヒスチジン(His204)が、IRP2の鉄依存性分解に重要な役割を示していること、また、Cys201とHis204が鉄-ポルフィリン錯体であるヘムの結合残基であることを明らかにしてきた。本年度は、さらにIRP2のヘム依存性分解について詳細な検討を行った。まず、細胞内に発現させた天然型IRP2とCys201His204変異型IRP2を^<35>Sで放射性ラベルし、その減少を観測したところ、天然型と比べてCys201His204変異型IRP2はヘム存在下で有意に安定化していることが示された。さらにCys201とHis204が、Heme Regulatory Motif (HRM)と呼ばれるヘム制御タンパクに特異的な配列を構成していることに着目し、IRP2のHRMの役割を変異体を利用して検討した。IRP2の鉄依存性分解はユビキチン-プロテアソーム系で行われていることが知られているが、変異体の解析結果からIRP2のHRMは、ユビキチン化酵素との認識に重要な役割を果たしていることが明らかとなり、IRP2のHRMはヘム結合のみでなくユビキチン化にも重要な役割を果たしていることが示唆された。現在これらの結果をまとめて論文を投稿中である。

IRP2は鉄濃度依存的に酸化修飾をうけ、ユビキチンープロテアソーム系によって分解されることでmRNAへの結合能を失い、鉄代謝系タンパク質の発現を制御している。昨年までの研究で、IRP2の鉄依存性分解に重要であるIDD(Iron Dependent Degradation)ドメイン内部に存在するHRM(Heme Regulatory Motif)が、IRP2の鉄依存性分解とヘム結合に重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、HRMがIRP2のユビキチン化を行うユビキチンリガーゼHOIL-1との相互作用にも関与していることを示唆する結果が得られた。これらの結果から、ヘムがHRMに結合することでIRP2自身が酸化修飾をうけ、HOIL-1によりユビキチン化されることで分解へと導かれると予測された。しかし細胞内IRP2の鉄濃度依存的な分解が、鉄-ポルフィリン錯体であるヘムを介して行われているかは未解明であった。そこで本年度は細胞内鉄濃度とヘム合成を薬剤によって調節し、蛍光分光法で実際に細胞内のヘム含量を測定することで、細胞内ヘム含量とIRP2分解の関連を検討した。その結果、IRP2分解は細胞内鉄濃度よりヘム含量に強く関連が見られ、IRP2の鉄濃度依存的な分解は鉄からヘムが合成されることによって誘起されることがわかった。ヘムはミトコンドリアで合成されることが知られており、今回の結果は細胞内鉄濃度調節がミトコンドリア内のヘム合成を介しているという、新たな機構によるものであることを示している。
ボツリヌス毒素を用いた四肢末梢動脈硬化病変血流量改善の試み

四肢末梢の血流改善はならなかったがその過程で高血圧の治療につながる成果をみた。具体的には6羽の日本白色ウサギ(JW)と6羽のワタナベ遺伝性高脂血症ウサギ(WHHL)を2グループに分け、グループ1には生食を、グループ2にはボツリヌス毒素Aをエコーガイド下にて腎動脈周囲に注入した。術前、術直後、注入一週間後、1ヶ月後、2ヶ月後、3ヶ月後、4ヶ月後に収縮期血圧を測定した。注入後1ヶ月でボツリヌス毒素治療群(JWおよびWHHL)では、全体平均で23.66+14.77 mmHgの収縮期血圧低下が有意差を持って得られた。ボツリヌス毒素を腎動脈周囲に注入する方法は収縮期血圧を効果的に下げる可能性がある。WHHLウサギを用いて、大腿四頭筋を麻痺させることにより、末梢の血流改善をMRI及びエコーで1週間後、2週間後で確認できたが、問題点として、大腿の筋肉の麻痺はたとえ片足でも、ウサギにとってはストレスが大きく、食事を食べない、動かないなどの個体が出て、長期の観察が困難となっていた。長期の経過を見るため、現在、投与方法の変更を行い7羽のPreliminary studyで良好な結果が出たため、この方法で、本格的な研究を再開した。Preliminary studyについては、2016年北米放射線学会で報告予定である。研究途中、当施設からの要請により実験の中断を余儀なくされ、以前に行われていた実験は中止・破棄となった。実験環境が整い、2016年3月末より研究再開となったため、予定よりも半年ほどの遅れとなっている。当初予定した大腿の筋肉へのボツリヌス毒素投与は、ウサギなどの主に後肢を使って移動する動物については片脚の大腿四頭筋とはいえ、その運動性を大きく低下させる結果となった。そして、活動性の低下のためか、食欲減退を来し、多くの個体が食事を取らなくなり、長期生存が望めないと判明した。そのため、4ヶ月といった期間で血流を評価することは困難となった。その後、投与部位を大腿の筋肉ではなく、腎動脈周囲の神経を対象として、腎動脈周囲組織に変更、投与方法はエコー下での経皮的穿刺とすることで活動性の低下や短期間でのウサギ個体の死亡問題は解決できた。この方法にて術前から術後4ヶ月の下肢血流評価を行ったが、結果としてわかったことは、ボツリヌス毒素の投与は、MRIやサーモグラフを用いた方法では、明確な血流改善は検知できないか、または血流改善効果自体がないことが予想された。しかし、この実験の副持参物として、ボツリヌス毒素の腎動脈周囲への投与は全身の血圧降下作用を誘引する可能性が示唆され、その効果は腎動脈周囲神経がボツリヌス毒素により麻痺することによりもたらされると予想された。現在、カテーテルや外科手術で行われている除神経術がより簡便にしかも安価に施行しうる可能性があると考えられた。ただし、その結果についても、今後、もう少し精密な血圧評価や対照実験がが必要と考えている。この結果について平成29年度5月18日から岡山で開催される、日本IVR学会総会にて発表予定である。ボツリヌス毒素の使用が当施設の基準見直しで感染実験に指定されたため、実験方法の改善、実験設備の整備のため、8ヶ月の遅延を余儀なくされた。ボツリヌス毒素の局所注入による四肢末梢動脈硬化病変における血流改変は証明できなかったが、その過程で注入部位を左右の腎動脈周囲に変更することで、全身の血圧コントロールを行える可能性が示された。6羽の日本白色ウサギ(JW)と6羽のワタナベ遺伝性高脂血症ウサギ(WHHL)を用いた。それぞれのウサギを無作為に3羽づつの2グループに分け、グループ1には0.32mlの生食を、グループ2には0.32ml(8単位)のボツリヌス毒素Aをエコーガイド下にてそれぞれ左右の腎動脈周囲に注入(総計0.64ml/羽)した。術前、術直後、注入一週間後、1ヶ月後、2ヶ月後、3ヶ月後、4ヶ月後に収縮期血圧と心拍数を右大腿動脈で測定した。統計学的解析はt検定(p<0.05)を用いた。研究期間内に食欲が低下したり死亡した個体は無かった。しかし、2ヶ月以降は生食投与群と比較して、有意な血圧の低下は認めなかった。心拍数には大きな変化を認めなかった。経皮的にボツリヌスあるものの、その効果期間や注入量、注射部位についてはさらなる検討が必要と考える。毒素を左右の腎動脈周囲に注入する方法は収縮期血圧を効果的に下げる可能性が示された。詳細を論文とし、現在、英文雑誌(査読あり)に投稿中である。

注入後1ヶ月でボツリヌス毒素治療群(JWおよびWHHL)では、全体平均で23.66+14.77 mmHgの収縮期血圧低下が有意差を持って得られた。ボツリヌス毒素を腎動脈周囲に注入する方法は収縮期血圧を効果的に下げる可能性がある。最適なボツリヌスの投与手技が確立されつつある。今後、12ヶ月ー18ヶ月ほどで何らかの結果を出せると考える。当初の予想とは違う"降圧"という作用を確認できた。しかし、その投与量や方法、効果の持続、安全性などについては今後、追加実験にて検討していく予定。当施設からの要請で、実験設備が整うまで実験中止期間が2ヶ月ほどあったため。当施設の基準改訂に伴いボツリヌス毒素を使用した実験が感染実験に準ずるものとなったため、その実験施設の整備、ルールづくり、飼育・処置方法の変更のため、実験に半年以上の遅延が生じ、結果として論文の作成時期がずれ込んだため。2016年3月より実験再開できており、予定通り予算施行していく。今年度5月中に論文の完成、学会での発表を行いその過程で使用する予定です。