hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチエージェントシステムによる異文化コラボレーションの支援

本研究では、カメラやアイトラッカーなどのセンサーを用いて困難に直面した状況を記録する実験を実施した。また、文章理解における非母語話者の注視点や注視時間の情報を背景にインタビューを行い、非母語話者が直面する様々な困難を同定・分類し、支援方法の提案を行った。「非母語話者の発言の支援」では、母語/非母語話者の言語運用能力を考慮し、発言機会が均等になるよう各参加者の機械翻訳の使用言語を決定する最適均衡機械翻訳を提案した。これらの成果は、電子情報通信学会論文誌Dにおいて発表され、国際会議CollabTech2017のBest Student Paperを受賞した。また、最適均衡機械翻訳が、より有効に機能するように、ユーザ辞書によるニューラル翻訳のカスタマイゼーションを考案した。本技術により、従来ニューラル翻訳が困難としていたコミュニティ固有の用語を、その類義語に自動的に置き換えて翻訳し、ユーザ辞書に収録された訳語で最後に置き換えることで、適切な翻訳を可能としている。実証研究において、協働支援環境構築に向けた制度設計を行った。協働支援環境の利用者は固定ではなく、新規参加・退出が生じる。ここに、新規参加者と既存参加者のどちらに適した環境を提供するかという問題が生じる。本研究では、参加者間の通信路を資源とする資源割当問題と捉え、契約ネットプロトコルに基づく、新規参加と継続参加を促進する協働支援環境制御法を提案した。ゲーム理論的均衡解析とシミュレーションにより、その振る舞いを評価し、国際会議ICA'17において成果発表した。基盤研究では、言語や文化を超えた協働を支援するために、「非母語話者の困難の分析」と「非母語話者の発言の支援」に関する研究を実施し、おおむね順調に進展している。まず、非母語話者の困難の分析を通じて、未知語との遭遇や文脈の喪失など困難が生じた状況を明らかにし、それぞれに求められる支援を提案した。次に、非母語話者の発言を支援する最適均衡機械翻訳を考案し、多言語コミュニケーションに関する初期的な実験を用いてその有効性を確認した。また、最適均衡機械翻訳の適用において、ユーザ辞書によるニューラル翻訳のカスタマイゼーションで必要となる、コミュニティ固有の用語の類義語を獲得するために、ユーザの小規模コーパスのサイズを自動拡充する手法を開発した。この手法で獲得された類義語を用いて翻訳することで、従来手法との相対評価において、統計的に有意であることを確認している(有意水準5%)。実証研究では、基盤研究成果を盛り込んだ多言語コミュニケーション支援環境の設計を行った。また、協働支援環境の制度設計に向けて、契約ネットプロトコルに基づく制御法を提案した。契約ネットプロトコルはネゴシエーションとともに、マルチエージェントシステム研究における主要技術の一つであり、協働支援環境構築に向けた問題の定式化として新たに加えた研究課題である。
キク科植物由来の植物他感分子の設計、合成、機能及び医薬・農薬への展開

本研究ではxanthanolide類の合成において見出したWittig-ラクトン化反応の改良及び本反応を用いた種々のアレロケミカルの合成、構造活性相関研究、ケミカルアレロパシーの機構解明を目指したバイオプローブの創製を行うことを目的としている。また、本研究過程で見出したアレロケミカルの合成に有用と考えられる非対称S,O-マロン酸エステルの選択的合成に関しても検討した。1,銅触媒タンデムアシル化-Wittigラクトン化反応のアレロケミカルの合成への応用タンデムアシル化Wittig-ラクトン化反応を用い、植物やセルロース由来の煙より単離、構造決定された強力な発芽促進物質であるkarrikinolideの合成を行った。D-xyloseより誘導した鍵中間体である不安定アシロインに対し本ラクトン化反応を適用したところ、目的のブテノリドを良好な収率で得ることができ、本ラクトン化反応が不安定なアシロインにも適用可能であることを見出した。その後、2段階でkarrikinolideへと導き効率的合成法の開発に成功した。また、得られたkarrikinolide及びその誘導体を用いて、バイオプローブの創製を視野に入れた構造活性相関研究を行った。報告例のないレタスの幼根伸長阻害活性を行った結果、karrikinolideの必須骨格を推定することに成功した。2,S,S'-ジフェニルジチオマロン酸エステルの非対称化反応の開発アレロケミカルや他の天然物の合成に有用なビルディングブロックとして期待できる、非対称S,O-マロン酸エステルの選択的合成を検討した。その結果、本反応が種々のアルコールに対し高い一般性を有することを見出した。また、銅触媒の添加効果により反応の加速に成功し、他の官能基への変換にも成功したことから、S,O-マロン酸エステルが有用な合成素子であることを示すことができた。本研究ではxanthanolide類の合成ルートにおいて見出したWittig-ラクトン化反応の改良及び本反応を用いた種々のアレロケミカルの合成、構造活性相関研究、ケミカルアレロパシーの機構解明を目指したバイオプローブの創製を行うことを目的としている。1,銅触媒タンデムアシル化-Wittigラクトン化反応の開発本反応はα-ヒドロキシケトンとエステルを有するWittig試薬との反応による新規ワンポットラクトン化反応であるが、高温かつ大過剰のWittig試薬を有する点で改善の余地があった。種々検討を行った結果、4-メトキシサリチル酸銅を触媒とし、チオールエステルを有するWittig試薬、MS4A、OXONE存在下にて中性かつ穏和な条件下、ラクトンを高収率で得ることに成功した。また、本反応が高い基質一般性を有することも見出し、反応機構を解明することにも成功した。2,銅触媒タンデムアシル化-Wittigラクトン化反応のアレロケミカルの合成への応用本ラクトン化反応を用いて、マングローブ植物であるサキシマスオウノキから単離、構造決定された強い魚毒性を有するヘリトニン、ヘリトールの合成を行った。鍵中間体であるアシロインに対し、本ラクトン化反応を行った結果高収率で所望のラクトンを得ることができ、天然物合成への応用にも成功した。以上、本年度は銅触媒タンデムアシル化-Wittigラクトン化反応の開発に成功し、アレロケミカルの合成への応用として、ヘリトール及びヘリトニンの合成を達成した。
原子直視法を利用した単一原子個別の単一光子分光

昨年度までに本研究で開発してきた手法を用いて、光ファイバーの先端を数十ナノメートルまで先鋭化した。この光ファイバーを申請者が開発してきた、ファイバー光検出型試料ホルダーに取り付け、この試料ホルダーをナノチップ操作機能を組み込んだ高分解能透過型電子顕微鏡に挿入し、ファイバーの研磨部先端を観察した。この時点で、最終的に研磨された先端角度、先端径などの形状を観察した。電子顕微鏡内のピエゾマニュピュレーションで、先端をさらに機械的に研磨した結果、原子サイズまで微細化できることが明らかになった。以上の実験によって、開口径、ファイバー先端の開き角等の形状について、原子レベルで構造最適化された光ファイバーを得る手法を確立した。原子を直視できる空間分解能で、対象となるナノ構造を観察し、それに本研究で開発した最も小さい近接場光学顕微鏡プローブを接近させ、数ナノメートノレ領域の光学応答を検出できる手法が開発された。特に、本研究で得られたファイバー先端の最小径は、単一原子からの発光を検出できる1nm以下に減少した。原子を直視できる空間分解能で,対象となるナノ構造を観察し,それに近接場光学顕微鏡プローブを接近させ,その光学応答を検出できる複合型高分解能透過電子顕微鏡法を発展させることが本研究の目的であり,特に,光学応答を検出する領域を,現在の数百ナノメートルから,さらに狭くしていくこと,つまり個別分光の対象領域空間分解能を改善することを主眼とした.初年度である本年度では,検出部の光プローブであるグラスファイバーの加工を実験の中心にした.具体的には,以下の実験を行った.(1)光ファイバーを加工するときの位置と研磨角度を調整するためのゴニオメータ付き固定ジグを設計し,製作した.(2)この研磨ジグを完成させた後,これを用いて,種々の光ファイバーの先端を,直径がナノメートルスケールになるように研磨した.研磨時の研磨角度,研磨速度,研磨温度,研磨の雰囲気等を調整した.また,加工後にX線エネルギー分散型組成分析装置を用いて,光ファイバー加工時の組成の変化,不純物の付着,および外形との相関などを詳細に調べた.(4)この光ファイバーにレーザーを入射し,その減衰率や検出効率等を調べた.(5)この光ファイバーをこれまでに開発してきた,ナノチップ操作機能を組み込んだ高分解能透過型電子顕微鏡に組み入れ,その先端を観察した.この時点で,最終的に研磨された先端角度,先端径などの形状を観察した.以上の結果,光プローブとして本研究の目的に十分適合した形状ができていることがわかった.初年度に設計・製作した原子サイズ開ロプローブの作製のためのイオン照射研磨装置用のゴニオメータ付きファイバー先端固定ジグを用いて,原子サイズ開口加工を光ファイバーに施した.この開口光ファイバーは,源子を直視できる空間分解能で,対象となるナノ構造を観察し,その光学応答を検出できる複合型高分解能透過電子顕微鏡法に合致するものである.特に,光学応答を検出する領域を,現在の数百ナノメートルから,さらに狭くしていくという本研究の目的にそって,開口径をできる限り小さくした.こうした光ファイバー加工を行い,このプローブを用いて,実際に局所領域分光を試みた.具体的には以下のように実験を進めた.光ファイバーの加工するときの位置と研磨角度を調整し,種々の条件で光ファイバー先端の加工を行った。加工した光ファイバーの先端直径が数ナノメートルになるように研磨できる条件を調べた.この光ファイバーを申請者の開発した,ファイバー光検出型試料ホルダーに取り付け,この試料ホルダーをナノチップ操作機能を組み込んだ高分解能透過型電子顕微鏡に挿入した.加速電圧を調整し,200kVに昇圧して,明視野結像法でファイバーの研磨部先端を観察した.この時点で,最終的に研磨された先端角度,先端径などの形状を観察し,それらを把握した.先端径が太い場合には,細くなるまでイオン研磨を繰り返した.次に高分解能格子像法で観察し,加工形状を原子スケールで調べた.以上の実験から,開口径,ファイバー先端の開き角等の形状について構造が最適化された光ファイバーを調整した.昨年度までに本研究で開発してきた手法を用いて、光ファイバーの先端を数十ナノメートルまで先鋭化した。
実用化に向けた橋梁系インフラのワイヤレス構造モニタリングに関する実証研究

本研究では,ストックだけでなく地震リスクのマネジメントに貢献する,圧倒的に簡便なワイヤレス構造モニタリング手法による計測・処理技術を具体的に開発し,有用性を実証する.まず,計測システムについては研究協力者の鈴木誠らが中心となって開発してきたワイヤレス24bit高精度MEMS加速度計を利用する.具体的には実構造物での振動モニタリング(新那珂川大橋での地震・交通振動モニタリング):2011.3.11地震で被害のあった新那加川大橋において,上記のワイヤレス高精度加速度計による交通振動ならびに地震時の振動を数ヶ月にわたって計測を開始したが,さまざまな問題があったので,その解決策を検討する.主なポイントは,三つある.一番目は,SDカードメモリーへの観測データの書き込みの不安定さを解決すること.二番目は,現在単一電池の5本直列がバッテリーであるが,長期間駆動のための大容量バッテリーシステムを構築する.三番目は,回路上のミスであるが,過電圧防止システムが誤動作することがありそれにより,電力を大きく消費する現象があるのでコレを防止する策.以上のような課題があったが,改善し,バッテリー寿命2年程度までの技術を完成させた.平成30年度から本格的な地震応答計測が可能となり,これまでに7つの地震による応答が得られた.また,新たに,横浜ベイブリッジのアプローチ高架橋にもセンサーを十数台設置し,計測を開始し,幸い,地震応答データ(2019.11.22)を得ることができた.さらに,地震応答結果に基づくモデル更新に関する研究を実施した.これは,地震により被害損傷が発生した時に,その存在を迅速に検知するシステムの構築であり,進めてきたが,完成までにあと一歩であり,現在も継続している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ストックだけでなく地震リスクのマネジメントに貢献する,圧倒的に簡便なワイヤレス構造モニタリング手法による計測・処理技術を具体的に開発し,有用性を実証する.【特殊橋だけでなく「ふつう」の高架橋などを対象にした移動型短中期間振動モニタリング手法の開発と実施,並びにモデル更新法の提案と高精度構造・地震安全性評価への応用】【事後対応として,リアルタイムモニタリングデータを用いた,都市内高架橋などの被害の迅速推定や公共的空間での安心・避難情報の提供】具体的には,事前対応関連研究:橋梁を対象にして,交通荷重だけでなく,地震などの外力による振動計測を視野に入れた場合,短期,場合によっては中期間で行うシステムの構築が重要な課題となる.1計測システムの改良と検証:研究連携者の鈴木誠らが中心となって開発してきたワイヤレス24bit高精度MEMS加速度計を利用する.センサは極めて低消費電力で,通信に要する電力の低さは世界のトップを行くものである.新那珂川大橋や高架橋でのモニタリングを想定して,同期サンプリングしたデータを,数10台を対象にリアルタイムで収集するシステムを構築する.バッテリ持続時間は1年間程度を想定する.リアルタイムデータ圧縮方式,電源回路,通信不可時のバッファリング手法などについて検討する.2実構造物での振動モニタリング:2-1「JR新幹線高架橋での地震・交通振動モニタリング」...北陸進新幹線のPRC高架橋を対象に振動もモニタリングを行う.その目的は,列車走行に伴うたわみが一部の床版で大きいのでその原因を探るためである.2-2「新那珂川大橋で地震・交通振動モニタリング」...2011.3.11地震で被害のあった新那加川大橋において,上記のワイヤレス高精度加速度計による交通振動ならびに地震時の振動を数ヶ月に亘って計測を開始する.3モデル更新に関する研究をおこなう.2011.3.11東北地方太平洋沖地震で免震支承部に被害が生じた【茨城県にあるネクスコ東日本が管理する新那珂川大橋(斜張橋)とそれに隣接する12径間高架橋】,【首都高速道路が管理する横浜ベイブリッジに隣接する,同じく2011.3.11東北地方太平洋沖地震で金属支承部に被害が生じた大黒ジャンクション高架橋部】で地震応答計測を開始した.茨城県は今でも地震の頻度が非常に高いこともあり,計測することとしたものである.計測結果を用いてモデル更新(model updating)に関する研究を開始した.解析結果の信頼性を確保するには、用いる数値モデルの妥当性が大変重要となる.しかし、既存構造物のモデル化には、構造モデルそのものの不確定性に加え,材料定数・境界条件・またそれらの材料/構造非線形性や減衰に、経年変化という把握困難な不確定性が加わる.これに対し、「ベイズ推定」による「モデルキャリブレーション」という新しいアプローチを行う.本研究では,ストックだけでなく地震リスクのマネジメントに貢献する,圧倒的に簡便なワイヤレス構造モニタリング手法による計測・処理技術を具体的に開発し,有用性を実証する.・高架橋などを対象にした移動型短中期間振動モニタリング手法の開発と実施,並びにモデル更新法の提案と高精度構造・地震安全性評価への応用・リアルタイムモニタリングデータを用いた,都市内高架橋などの被害の迅速推定や公共的空間での安心・避難情報の提供具体的には,事前対応関連研究:橋梁を対象にして,交通荷重だけでなく,地震などの外力による振動計測を視野に入れた場合,短期,場合によっては中期間で行うシステムの構築が重要な課題となる.1計測システムの改良と検証:研究連携者の鈴木誠らが中心となって開発してきたワイヤレス24bit高精度MEMS加速度計を利用する.

2実構造物での振動モニタリング(新那珂川大橋での地震・交通振動モニタリング):2011.3.11地震で被害のあった新那加川大橋において,上記のワイヤレス高精度加速度計による交通振動ならびに地震時の振動を数ヶ月にわたって計測を開始したが,さまざまな問題があったので,その解決策を検討する.主なポイントは,三つある.SDカードメモリーへの観測データの書き込みの不安定さを解決すること.二つ目は,現在単一電池の5本直列がバッテリーであるが,長期間駆動のための大容量バッテリーシステムを構築する.三番目は回路上のミスであるが,過電圧防止システムが誤動作することがありそれにより,電力を大きく消費する現象があるのでコレを防止する策.3モデル更新に関する研究をおこなう.2018年2月の茨城県の地震で新那珂川大橋とそれに隣接する12径間高架橋において地震応答記録が得られ,その応答データ分析を行い,別途設計に用いた構造モデルの検証を行った.その結果,地震応答をほぼ再現できることが判明し,設計用構造モデルの妥当性が確認できた.計測結果を用いてモデル更新(model updating)と損傷検知学習のための新那珂川大橋FEMベースの詳細モデルの構築を行っている.本研究では,ストックだけでなく地震リスクのマネジメントに貢献する,圧倒的に簡便なワイヤレス構造モニタリング手法による計測・処理技術を具体的に開発し,有用性を実証する.まず,計測システムについては研究協力者の鈴木誠らが中心となって開発してきたワイヤレス24bit高精度MEMS加速度計を利用する.具体的には実構造物での振動モニタリング(新那珂川大橋での地震・交通振動モニタリング):2011.3.11地震で被害のあった新那加川大橋において,上記のワイヤレス高精度加速度計による交通振動ならびに地震時の振動を数ヶ月にわたって計測を開始したが,さまざまな問題があったので,その解決策を検討する.主なポイントは,三つある.一番目は,SDカードメモリーへの観測データの書き込みの不安定さを解決すること.二番目は,現在単一電池の5本直列がバッテリーであるが,長期間駆動のための大容量バッテリーシステムを構築する.三番目は,回路上のミスであるが,過電圧防止システムが誤動作することがありそれにより,電力を大きく消費する現象があるのでコレを防止する策.以上のような課題があったが,改善し,バッテリー寿命2年程度までの技術を完成させた.平成30年度から本格的な地震応答計測が可能となり,これまでに7つの地震による応答が得られた.また,新たに,横浜ベイブリッジのアプローチ高架橋にもセンサーを十数台設置し,計測を開始し,幸い,地震応答データ(2019.11.22)を得ることができた.さらに,地震応答結果に基づくモデル更新に関する研究を実施した.これは,地震により被害損傷が発生した時に,その存在を迅速に検知するシステムの構築であり,進めてきたが,完成までにあと一歩であり,現在も継続している.ワイヤレス地震応答計測システムが改善され,安定的になりつつあるので,今後,いくつもの地震での応答記録が得られることが期待できる.
生殖内分泌調節におけるGH/IGF-I系の役割とBMPの関与

成長ホルモン(GH)やプロラクチン(PRL)などの下垂体ホルモン分泌異常を伴う病態では、卵巣機能障害や不妊症などの生殖内分泌機能への影響が認められる。GH/IGF-1を取り巻く因子として今回我々はメラトニンに着目した。メラトニン受容体はGnRH神経や卵巣に発現しており、生殖内分泌系に影響していると示唆されているが、その詳細は未だ不明である。ラット顆粒膜細胞においてBMP-6を用いて、メラトニンの卵巣機能への影響について検討を行った。検討の結果、メラトニンは卵巣顆粒膜細胞において、BMP-6シグナルに拮抗することでプロゲステロンの合成維持に寄与するという新たな作用機序が明らかとなった。平成26年度は、GH/IGF-Iを取り巻く内分泌因子として、メラトニンと卵胞局所因子BMPに着眼して、未成熟ラットの卵巣より分離した初代顆粒膜細胞を用い、メラトニンが卵胞ステロイド産生に与える影響について検討を行った。メラトニンは概日リズムの調節や睡眠調節に関与するが、生殖内分泌機能にも影響することが知られている。メラトニン受容体(MT1/MT2)は卵胞顆粒膜細胞にも発現を認め、LH受容体の維持、hCGによるプロゲステロン分泌や、抗酸化作用にも関与するが、その分子機序は不明である。BMP-6は卵胞顆粒膜細胞と卵母細胞に発現し、顆粒膜細胞のcAMP産生を減少して、プロゲステロン合成を抑制する。メラトニンは、顆粒膜細胞でのFSHによる卵胞ステロイドの産生には直接影響を与えなかったが、興味深いことに、BMP-6によるFSH誘導性のcAMPとプロゲステロン合成の抑制、プロゲステロン合成酵素(StAR, P450scc, 3βHSD2)の発現抑制に対して拮抗作用を示した。このメラトニン作用は卵母細胞の存在下でも認められた。BMP-6はMT1受容体の発現レベルには影響しなかったが、メラトニンは抑制性Smadの発現を増加して、BMP-6によるSmadシグナルとId-Iの転写を抑制した。以上より、メラトニンはBMP作用を制御することにより、プロゲステロン合成の維持に寄与するという新たな作用機序が示唆された。BMPは卵巣での役割に加え間脳・下垂体の発生や分化、分化後の調節機能など生殖内分泌系へ影響すると考えられる。平成27年度は特にEstrogenによるGnRH分泌への正・負のフィードバックに寄与するkisspeptinシステムと、GnRH抑制因子のGnIHに着目して検討を行った。ラット顆粒膜細胞ではGnIH/RFRP処理によりFSHによるestradiol(E2)の産生が抑制される傾向が見られ、またFSHによるProgesterone(P4)産生には影響しなかった。しかしこれらの結果については今後も更なるrepeatと検討が必要である。また新たな検討項目として、ミトコンドリア蛋白であるProhibitin(PHB)に着目し、PHBが卵胞ステロイド合成に与える影響についてBMPとの関係から検討を行った。PHBは卵巣では顆粒膜細胞の増殖と分化を制御する因子として知られているが、詳細なメカニズムは不明である。今回の検討でラット卵巣顆粒膜細胞と卵母細胞にはPHB1とPHB2両者の発現を認めたが、卵母細胞にはPHB2がPHB1より優位に発現していた。またEstrogen存在下で卵母細胞のPHB2の発現の増幅を認めた。siRNAを用いてPHB2をノックアウトした検討では、顆粒膜細胞におけるP4産生が増加した。PHB2-KO条件下でGDF-9で処理すると、StARの発現増強を介してP4産生が亢進した。一方でP4産生を制御するBMP-15/GDF-9で処理するとPHB2の発現が抑制された。一方でPHB2を誘導するEstoradiol処理下では、BMP-5/GDF-9によるSmadシグナルが抑制された。これまでの検討結果からPHB2はBMP-15/GDF-9との機能連関を介して、卵胞ステロイド合成のバランスに関与している可能性が示唆された。今後もさらに研究を継続し進めていく予定である。2014年に、新たにメラトニンに関する論文が1本掲載決定となった。医歯薬学平成27年度は、GH/IGF-Iによる「視床下部kisspeptin→GnRH調節系」および「GnRH/GnIH→下垂体FSH,LH分泌系」への影響を、日内リズム・時計遺伝子作動系と下垂体BMP作動系という新たな「内分泌軸調節系」に着目して、明らかにすることを目標とする。

前年度までの直接的な卵巣機能への影響に加えて、組織特異的な生理活性をもつBMPが、HPO系へ与える作用と機序について探求する。ひき続き研究計画に従って研究を進めていく予定。海外学会(米国内分泌学会)の発表・参加を予定していたが、参加しなかったために残金が生じた。昨年度の残金は今年度の研究費として使用し、さらに研究を進めていく予定としている。
細胞間コミュニケーションを介したNASH進展制御に関わる分子基盤

肝細胞ギャップ結合タンパクCx32および抗酸化物質luteolinの、NASHおよび肝発がんに対する修飾作用を、Cx32ドミナントネガティブトランスジェニック(Cx32ΔTg)ラットを用いて検討した。肝の活性酸素、炎症性サイトカイン発現、脂肪肝炎、線維化と前癌病変の誘導は、野生型に比較してCx32ΔTgラットで有意に強く、いずれのジェノタイプにおいてもluteolin投与により減弱した。肝発がん感受性と相関した遺伝子発現変化を解析した結果、Bex1が前癌病変内で高発現していることがわかった。肝細胞株を用いた機能解析では、Bex1がNF-κBシグナルを解して細胞増殖を亢進することが解明された。非アルコール性脂肪肝炎、Non-alcoholic steatohepatitis (NASH)の発生率は近年増加しており、肝硬変や肝癌へ進展する危険性や、病態の進展に対する酸化ストレスの関与が指摘されている。我々はこれまでに、肝細胞ギャップ結合タンパクconnexin32(Cx32)のドミナントネガティブトランスジェニック(Tg)ラットを作製し、Cx32の肝発がん抑制作用を報告してきた。NASHに対するCx32の機能は不明であるが、最近の研究から、Cx32が酸化ストレス抑制作用を有することがわかり、NASHに対するCx32や抗酸化物質の摂取による予防効果が期待される。本研究では、NASHにおけるCx32の機能を解析するため、10週齢雄Tg、野生型(nTg)ラットにdiethylnitrosamine(200 mg/kg)を腹腔内投与した2日後からメチオニンコリン欠乏飼料を投与しNASHを惹起した。また、フラボノイドの一種で、抗酸化作用を有するluteolinの化学予防効果を検討するため、各々のラットにluteolin混餌投与(100 ppm)群を設け12週間後に解剖を行った。Cx32の作用:nTgと比較し、Tgラットでは、肝炎症細胞浸潤・線維化の程度、前癌病変(GST-P陽性細胞巣)の発生個数、活性酸素・TgfβmRNA発現レベルの亢進を認めた。Luteolinの作用:Tg、nTgラットいずれも脂肪変性、炎症、線維化および酸化ストレスが改善された。また、TNFα、Tgfβ、IL-1βmRNA発現低下を認めた。Tgラットでは、肝前癌病変の発生個数が減少した。以上より、Cx32およびluteolinは、酸化ストレス制御を介してNASHの進展やNASH関連肝発がんを抑制することが明らかとなり、NASH予防法への応用の可能性が示唆された。前年度までに、肝細胞ギャップ結合タンパクConnexin 32 (Cx32)およびフラボノイドのluteolinが、NASHの進展やNASH関連肝発がんを抑制することを明らかにした。本年度は、wild-type (Wt)ラットのNASH進展過程におけるCxタンパクの発現変化とNASH関連肝発がんを制御する遺伝子の同定を試みた。Cx32およびCx26タンパクは、肝細胞における主要なギャップ結合タンパクで、正常肝細胞の膜に発現している。NASHを発症したWtラットの肝では、NASH誘導に使用したメチオニン・コリン欠乏飼料の投与2、12週時のいずれにおいても、肝細胞膜上のCx32およびCx26発現は減少しており、NASHの進行度と逆相関関係を示した。一方で、luteolin投与によりCx32およびCx26発現の減少は軽減された。NASHを誘発したCx32ドミナントネガティブトランスジェニック(Tg)ラットおよびWtラットおよびそれぞれにluteolinを投与したラット肝を用いてcDNAマイクロアレイ解析を行った。TgでWtラットより発現が高く、luteolin投与により発現低下する、肝発がん感受性と連動して発現変動する遺伝子として、brain expressed, X-linked 1 (Bex1)が同定された。定量的RT-PCRにより、Bex1の発現はWtと比較してTgラットで有意に高く、いずれのジェノタイプにおいてもluteolin投与により減少した。またBex1 mRNAは肝細胞およびGST-P陽性細胞巣に局在することがin situ hybridizationにより明らかになった。さらにGST-P陽性細胞巣内のBex1 mRNAの染色強度を検討すると、TgラットではBex1が高発現する細胞巣が多く、luteolin投与によりその発現が低下することがわかった。以上より、NASH関連肝発がんへのBex1の関与が新たに明らかとなり、その予防や治療の標的になりうる可能性が見い出された。NASHに対するCx32およびluteolinの予防作用を解明した。この結果およびそれぞれの作用に酸化ストレスが関与している点は、研究計画時に想定していた現象で、これまでの研究は、計画通りに実施されている。Cx32ドミナントネガティブトランスジェニック(Cx32ΔTg)ラットは、野生型(Wt)ラットと比較して、NASHに伴う脂肪肝炎が進行し、肝発がんが高まることが、前年度までの研究で明らかとなった。Cx32ΔTgラットとWtラットの肝を用いたマイクロアレイ解析により、brain expressed, X-linked 1 (Bex1)遺伝子が、Wtラットと比較してCx32ΔTgラットで高発現することがわかった。in situ hybridizationにより、Bex1 mRNAの肝における局在を確認したところ、Bex1は肝細胞に限局しており、胆管などの他の組織には発現を認めなかった。また、Cx32ΔTgではGST-P陽性細胞巣において発現上昇を認めた。

Bex1は、ラットの肝組織および肝細胞株いずれにおいても、正常肝細胞と比較してラット肝癌細胞で発現が亢進していることが明らかとなった。これらのことから、Bex1はNASHにおいて肝細胞の腫瘍性増殖能に関与していることが予測された。この仮説を検証するため、はじめにラット正常肝細胞株Clone 9に対して、Bex1遺伝子を導入した。その結果、Bex1発現誘導細胞ではmock細胞と比較して、有意な細胞増殖能の上昇とリン酸化NF-κBタンパク発現の増加を認めた。一方、ラット肝癌細胞株HSU-C2およびHSU-C6のBex1発現をsiRNAによりノックダウンした結果、肝癌細胞の有意な細胞増殖抑制とともに、リン酸化NF-κBタンパクとリン酸化JNKタンパクの発現低下が見られた。以上より、本研究からBex1はNASH関連肝発癌に関わる遺伝子であることが新規に解明され、その予防や治療の標的になりうる可能性が見出された。肝細胞ギャップ結合タンパクCx32および抗酸化物質luteolinの、NASHおよび肝発がんに対する修飾作用を、Cx32ドミナントネガティブトランスジェニック(Cx32ΔTg)ラットを用いて検討した。肝の活性酸素、炎症性サイトカイン発現、脂肪肝炎、線維化と前癌病変の誘導は、野生型に比較してCx32ΔTgラットで有意に強く、いずれのジェノタイプにおいてもluteolin投与により減弱した。肝発がん感受性と相関した遺伝子発現変化を解析した結果、Bex1が前癌病変内で高発現していることがわかった。肝細胞株を用いた機能解析では、Bex1がNF-κBシグナルを解して細胞増殖を亢進することが解明された。本研究では、個体レベルの実験系において、Cx32はNASHの進展およびNASH関連肝発がんを抑制することが明らかとなった。この結果は、研究計画時に想定した通りであり、今後の詳細なメカニズム解析が円滑に行えるものと考える。また、luteolinの経口摂取がNASHの化学予防効果を発揮することが明らかとなった点からは、本研究の今後の進展により、ヒトNASHに対する化学予防法への応用に寄与できるものと考える。1肝細胞および肝癌細胞の増殖能に対するBex1の機能解析ラット肝癌細胞株HSU-C2およびHSU-C6に対して、siRNAを用いてBex1ノックダウンを行い、肝癌細胞の増殖能や増殖シグナルタンパク発現に対する影響を検討する。また、ラット正常肝細胞Clone 9にBex1遺伝子を導入した安定細胞株も作製し、増殖能や増殖シグナルタンパク発現に対する影響を検証する。2高脂肪食誘導NASHモデルの解析本研究では、NASHの誘導にメチオニン・コリン欠乏飼料を用いているが、よりヒトのNASH発症の背景と模倣したモデルを作成するため、高脂肪食投与によりNAFLDおよびNASHを誘導し、メチオニン・コリン欠乏飼料によるモデルとの比較をする。発がん1GJICによるNASH進展抑制効果に関わる遺伝子の同定と培養細胞を用いた機能解析1.GJIC
撮像面から観察面への写像を用いたレンズレスディジタルホログラフィック超解像顕微鏡

レンズレスディジタルホログラフィは、観察物体を照明したときに生じる散乱光をできるだけ受光することが高解像度の鍵となる。特に、広い散乱角をもつ散乱光を取得することが重要おとなる。そのためには、観察物体と撮像素子を近接させるか、受光面積の広い撮像素子で受光する必要がある。ディジタルホログラフィでは、観察物体からの信号波を参照波を重ねて干渉縞を撮影する必要があるため、観察物体と撮像素子の間には距離が必要である。そこで、受光面積の広いCCDカメラを購入して使用する予定であったが、良い広い散乱角の散乱光を受光するため、複数のフォトダイオードをアレイ状に配置して撮像系を作製することにした。提案する超解像顕微鏡の原理検証実験を行うためには、画素数は少なくてよく、広い散乱角の光を受光できればよいので、フォトダイオードは1列に64個並べ、直進ステージによって走査することにより、64×64画素のデータを取得可能である。フォトダイオードの間隔は約5mmであるため、300mm×300mm程度のディジタルホログラムが撮影可能となる。フォトダイオードからの信号は、8個ずつPCで読み取る構成にし、8ビットシフトレジスタを構成することによって、全フォトダイオードからの信号を読み取れることを確認した。平成30年度に実施予定であった、電子ビームリソグラフィによる微細既知パターンの作製については、電子ビーム描画装置が故障によって使用不可能となったため、平成31年度以降に行うこととする。ディジタルホログラムから抽出するためには、大規模の連立方程式を解く必要があり、計算アルゴリズムを工夫しなければ、大きな解像度のデータを扱うことができない。そこで計算コストの削減のため、高速フーリエ変換をベースとした計算手法を提案した。その方法で観察パターンの再構成を行ったところ、従来法より解像度を髙くできることを確認した。微細既知パターンの作製するために使用予定であった電子ビーム描画装置が故障によって使用不可能になったため、計画を変更せざるを得なくなった。令和1年度以降に修理費として支出するため、平成30年度の予算執行は予定よりも少なめに抑えた。そのため、大面積のCCDカメラを購入する代わりに、フォトダイオードアレイによって撮像系を構成することとした。しかし、この新しい構成によって、購入可能なCCDカメラよりも広い散乱角の散乱光を取得可能になったため、結果的には有用な変更であると考えている。また、微細既知パターンの作製の代わりに、取得したディジタルホログラムから観察パターンを抽出するアルゴリズムの低計算コスト化に関する研究を行った。このアルゴリズムの一部は、ノイズに強くし、ロバスト性を高める効果もあるので、得られた知見は後に重要となる可能性がある。平成30年度で提案した高速フーリエ変換を用いた観察パターン抽出方法は、従来法よりは解像度を高められることが示されたが、目標値である、波長の10分の1という精度を達成することが難しい。そこで令和1年度では、平成30年度で得られた知見を用い、別の手法を実施する。当初の提案していた方法は、ノイズの含まれるディジタルホログラムから再構成した観察パターンから逆に、撮像素子面でのパターンを求めると、観察パターン抽出に使用したサンプリング点上のデータは一致するが、サンプリング点の間にあるデータは元の観察パターンと比べて滑らかではないパターンとなる。そのような状況のとき、再構成されたパターンは、元の観察物体のパターンとは全く異なる。このことは、本手法では原理的にまったく異なる複数のパターンがサンプリング点上だけに注目すると近いディジタルホログラムを作るためである。本手法で取得したディジタルホログラムは、広い散乱角をもつ信号波と一点から広がる球面波状の参照波を干渉させるので、干渉縞パターンは滑らかとなる。よって、あるサンプリング点周辺で低次のテイラー級数で関数フィッティングを行う。この方法によりノイズ低減を行うとともに、サンプリング点毎に、その点を中心としたテイラー級数を求める。このテイラー係数を用いて、観察パターンの再構成を行う。このとき、サンプリング点間の滑らかさも保証される。この新しい方法では、サンプリング点間でまったく異なるパターンにすることを許さないので、この方法によって再構成したパターンは観察物体と近い可能性が高い。また、平成30年度で作製したフォトダイオードアレイを用いた撮像系は、まだ直進ステージを用いたスキャンシステムが未完成であるため、令和1年度で完成させる予定である。さらに、電子ビーム描画装置の修理を行い、微細既知パターンを作製する予定である。

フォトダイオードの間隔は約5mmであるため、300mm×300mm程度のディジタルホログラムが撮影可能となる。フォトダイオードからの信号は、8個ずつPCで読み取る構成にし、8ビットシフトレジスタを構成することによって、全フォトダイオードからの信号を読み取れることを確認した。平成30年度に実施予定であった、電子ビームリソグラフィによる微細既知パターンの作製については、電子ビーム描画装置が故障によって使用不可能となったため、平成31年度以降に行うこととする。ディジタルホログラムから抽出するためには、大規模の連立方程式を解く必要があり、計算アルゴリズムを工夫しなければ、大きな解像度のデータを扱うことができない。そこで計算コストの削減のため、高速フーリエ変換をベースとした計算手法を提案した。その方法で観察パターンの再構成を行ったところ、従来法より解像度を髙くできることを確認した。微細既知パターンの作製するために使用予定であった電子ビーム描画装置が故障によって使用不可能になったため、計画を変更せざるを得なくなった。令和1年度以降に修理費として支出するため、平成30年度の予算執行は予定よりも少なめに抑えた。そのため、大面積のCCDカメラを購入する代わりに、フォトダイオードアレイによって撮像系を構成することとした。しかし、この新しい構成によって、購入可能なCCDカメラよりも広い散乱角の散乱光を取得可能になったため、結果的には有用な変更であると考えている。また、微細既知パターンの作製の代わりに、取得したディジタルホログラムから観察パターンを抽出するアルゴリズムの低計算コスト化に関する研究を行った。このアルゴリズムの一部は、ノイズに強くし、ロバスト性を高める効果もあるので、得られた知見は後に重要となる可能性がある。平成30年度で提案した高速フーリエ変換を用いた観察パターン抽出方法は、従来法よりは解像度を高められることが示されたが、目標値である、波長の10分の1という精度を達成することが難しい。そこで令和1年度では、平成30年度で得られた知見を用い、別の手法を実施する。当初の提案していた方法は、ノイズの含まれるディジタルホログラムから再構成した観察パターンから逆に、撮像素子面でのパターンを求めると、観察パターン抽出に使用したサンプリング点上のデータは一致するが、サンプリング点の間にあるデータは元の観察パターンと比べて滑らかではないパターンとなる。そのような状況のとき、再構成されたパターンは、元の観察物体のパターンとは全く異なる。このことは、本手法では原理的にまったく異なる複数のパターンがサンプリング点上だけに注目すると近いディジタルホログラムを作るためである。本手法で取得したディジタルホログラムは、広い散乱角をもつ信号波と一点から広がる球面波状の参照波を干渉させるので、干渉縞パターンは滑らかとなる。よって、あるサンプリング点周辺で低次のテイラー級数で関数フィッティングを行う。この方法によりノイズ低減を行うとともに、サンプリング点毎に、その点を中心としたテイラー級数を求める。このテイラー係数を用いて、観察パターンの再構成を行う。
適切な個別化治療を目指した次世代シークエンサーによる食道がんゲノム解析

食道がん早期発見のためのバイオマーカー同定のため、コホートでの消化器がん発症例と健常者ならびに食道癌・非癌部組織で、がんで高頻度に変異が見られる領域に限定したエクソーム解析を行った。キャピラリーシークエンサーで癌部に確認した21の遺伝子変異のうち4カ所は非癌部にも確認した。さらに、蛋白質の構造や機能に影響を与え得る5遺伝子を確認し、Mutation Signatureの概念がマーカーとして有用である可能性を見出した。食道癌切除例の臨床データから、血清SCC抗原値が予後予測に有用であった。これらのバイオマーカー評価により、食道がんの早期発見と予後予測による治療の個別化・予後向上が期待される。食道がん患者を早期発見できるバイオマーカーの同定を行うため、コホートスタディで追跡中の消化器がんを発症した40例と健常者コントロール20例を対象として、がんで高頻度に変異が見られる領域に限定しメガベースオーダーでのエクソーム解析を行った。次に5例の食道がん及びその患者の正常食道粘膜(非癌部)について同様の解析を行い、同定された28か所の遺伝子変異をキャピラリーシークエンサーで確認した。その結果21か所の変異が確認され、4か所のみが、非癌部にも同様の変異が確認された。未知の変異は7つ、うち1つがストップコドンを示すナンセンス変異として同定された。さらに、遺伝子変異や多型の解析を行うため、コホートでの消化器がん発症例を追加し、がん発症40症例と健常者20症例で解析を行うため核酸の抽出を行った。また、インフォームドコンセントの取れた新たな食道がん症例のがん及び同一患者の非癌部から得られたDNAペアをバイオバンクに収集し、これらの症例についての臨床情報の収集を行った。いまだ難治のがんの一つである食道がんの治療は侵襲が大きく、早期発見ならびに予後予測を行うことは個別化医療を行う上で有用である。食道がん患者を早期発見できるバイオマーカーの同定を行うため、がんで高頻度に変異が見られる領域に限定したメガベースオーダーでのエクソーム解析をコホートスタディで追跡中の消化器がんを発症した40例と健常者コントロール20例で行った。さらに5例の食道がん及びその非癌部について同様の解析を行い、同定された28か所の遺伝子変異をキャピラリーシークエンサーで確認した。未知の変異は7つ、うち一つがストップコドンを示すナンセンス変異として同定された。さらに遺伝子変異や多型の解析を行うため、コホートでの消化器がん発症例を追加し、これまでの解析と合わせ、がん発症83症例と健常者33症例での解析を行った。遺伝子変異解析の結果、アミノ酸置換を伴う変異が認められ、蛋白質の構造や機能に影響を与えることが予測される遺伝子として、5遺伝子を選択した。一方で、術前化学療法を受ける進行食道癌切除症例で既存のバイオマーカーの意義を調べ、過去の手術症例の臨床データから血清SCC-Agの予後予測因子としての有用性を見出した。簡単に測定可能な血清SCCーAgと今後新たに同定される(早期発見の)マーカーとの間で、予後予測因子としての意義も対比して検討できると思われる。消化器がん症例のコホート研究から追跡調査での消化器がんの発症症例のピックアップと核酸抽出が終了し、消化器がん発症症例83例と非癌症例(70歳までがんの既往歴、家族歴がなく腫瘍マーカーが陰性であった症例)33例について遺伝子変異解析が終了し、その同定された変異のキャピラリーシークエンサーでの確認実験も終了し、おおむね良好な結果が得られた。次年度、臨床検体である消化器がん及び非癌部での遺伝子多型解析を行う準備は整っている。一方で、術前化学療法を受けた進行食道癌切除症例で既存のバイオマーカー値の意義を調べ、過去の手術症例の予後など臨床データから、血清SCC-Ag値が術前化学療法の効果や患者の予後予測因子として有用である可能性を見出した。簡単に測定可能な血清SCC-Ag値と今後新たに同定されるであろうマーカー値を組み合わせることで、早期発見と予後予測がともに可能になり、食道がん外科治療の成績向上が期待される。

食道がん早期発見のためのバイオマーカー同定のため、コホートでの消化器がん発症例と健常者ならびに食道癌・非癌部組織で、がんで高頻度に変異が見られる領域に限定したエクソーム解析を行った。キャピラリーシークエンサーで癌部に確認した21の遺伝子変異のうち4カ所は非癌部にも確認した。さらに、蛋白質の構造や機能に影響を与え得る5遺伝子を確認し、Mutation Signatureの概念がマーカーとして有用である可能性を見出した。食道癌切除例の臨床データから、血清SCC抗原値が予後予測に有用であった。これらのバイオマーカー評価により、食道がんの早期発見と予後予測による治療の個別化・予後向上が期待される。消化器がん症例のコホート研究から追跡調査での消化器がんの発症症例のピックアップと核酸抽出が終了し、消化器がん発症症例80例と非がん症例(75歳まででがんの既往歴、家族歴がなく腫瘍マーカーが陰性であった症例)40例それぞれ男女半数ずつを集めることが出来た。このうち消化器がん発症40症例、非がん症例20例の解析が終了し、残り60例のDNA抽出も終了した。さらにがんと正常粘膜(非癌部)の解析のパイロット研究およびその同定された変異のキャピラリーシークエンサーでの確認実験が終了し、おおむね良好な解析結果が得られた。この結果をもとにさらに解析を進めるため、Ion Torrent Protonのアップグレードされた新しい試薬での試験解析を進めており、次年度の食道がん及び非癌部でのバイオマーカーの同定を試みていく準備が初年度にほぼ整いつつある。インフォームドコンセントの取れた消化器がん症例で、がん及び同一患者の非癌部から得られたDNAペアあるいは組織がバイオバンクに収集されており、これらの症例の様々な臨床情報を基に症例を選択し、これまでの解析で見出された遺伝子変異が検出されるか検討を行う。さらに共同研究により消化器がんコホートで得られる生殖細胞遺伝子の変異・多型解析結果を加え、食道がんの発症や予後に関係するバイオマーカーの同定のための解析を進める。解析は409のがん関連遺伝子の全エクソンを解読することで、1.75Mbの領域の配列解読を癌および非癌部で行う。このことで、HotSpot以外の比較的希少ながん関連遺伝子の機能的にがんに関与すると考えられるアミノ酸の変化や転写終了コドンを創出するミッセンスおよびナンセンスミューテーションを同定し、食道がんでの新たな機能関連遺伝子の同定を図りたい。消化器外科学食道がん及び同一患者の正常食道粘膜(非癌部)から得られたDNAペアが収集されており、これらの症例の組織型・進行度・予後・治療経過及び他の臨床情報を基に症例を40例程度ピックアップし、次世代シークエンサーを用いた解析を行う予定である。さらに、共同研究により消化器がんコホートで得られる生殖細胞遺伝子の変異・多型解析結果を加え、食道がんの発症や予後に関係するバイオマーカーを同定するための解析を進める。このことでHot Spot以外の比較的希少ながん関連遺伝子の機能的にがんに関与すると考えられるアミノ酸の変化や転写終了コドンを創出するミスセンスおよびナンセンスミューテーションを同定し、食道がんでの新たな機能関連遺伝子の同定を図る。
乳幼児の保護者を対象とした効果的な心肺蘇生法の知識普及手法の開発

本研究は、乳幼児を持つ保護者に心肺蘇生法の知識普及を図るために、市町村で実施できる効果的な手法を開発することを目的としている。具体的には、市町村が実施する乳児家庭全戸訪問事業において乳児宅を訪問する際に心肺蘇生法のリーフレットを配布し、その後乳幼児健康診査(以下、健診)時に保護者の心肺蘇生法に関する知識、意識を評価する。本研究によって出生後早期に全戸に情報提供することが心肺蘇生法の知識普及に有効であることを提示できれば、全国の市町村で適用できる手法として活用が期待できる。年度当初の計画では、1歳6か月児健診時にリーフレット配布の効果検証を行う予定にしていたが、研究代表者の所属研究機関異動に伴い自治体に実施協力を得るための時間を要したことから、研究実施期間を再検討し効果検証の時期を911か月児健診時に変更することとした。2018年度は3つの調査のうち、1現状把握のための保護者の心肺蘇生法の知識および意識に関する調査、および2乳児家庭全戸訪問事業を活用した知識普及の検証について、実施協力自治体の決定と、リーフレット作成および印刷を行った。実施協力自治体は、京都府精華町と同木津川市の2自治体である。1の対象者は600人(精華町200人、木津川市400人)、2の対象者は860人(精華町260人、木津川市600人)を予定することとなり、両自治体と調査実施方法について協議を行った。質問票の作成を行い研究計画とともに京都府立医科大学の倫理審査委員会に申請を行った。研究代表者の所属研究機関異動に伴い自治体に実施協力を得るための時間を要したため。2019年度は、実施協力自治体において4月1日から3月31日生まれの出生児への乳児家庭全戸訪問事業で、子どもの心肺蘇生法に関する啓発リーフレットを配布していく。研究計画について京都府立医科大学倫理審査委員会の許可が得られ次第、911か月児健診(精華町は910か月児健診、木津川市は1011か月児健診)時に1現状把握のための保護者の心肺蘇生法の知識および意識に関する調査を実施していく(2020年1月健診まで)。2020年2月から、リーフレット配布対象の保護者に対して911か月児健診時に2乳児家庭全戸訪問事業を活用した知識普及の検証を行う(2021年1月まで)。また、今年度内に3保育園等における小児の心肺蘇生法講習受講前後での保護者の知識および意識変化の調査の実施協力について自治体等と協議を行う。研究代表者の所属研究機関異動に伴い自治体に実施協力を得るための時間を要したことから質問票による調査開始が次年度にずれ込んだため。次年度に、当該年度に予定していた調査を実施するため、質問票の印刷や、データ管理のためのネットに接続しないパソコンの購入等に使用する予定である。
英米の民事訴訟における裁判官による訴訟管理:エクイティー上の手続法理の研究

英米の裁判官は、民事事件の訴訟管理において広範な裁量権を有する。裁量権とはその性質上無定形なものであるが、英米の裁判官による訴訟管理のありかたを比較対象すると、エクイティーの伝統に基づく共通の枠組の上に、対照的な実務が発展していることが分かる。こうした対比の社会的背景や国際的な意義も含め、7件の論文、4件の学会発表、2件の書籍により、英文と和文にて成果を公表した。平成21年度は、イギリスにて海外研究を行った。ケンブリッジ大学クレア・カレッジにおいて、法学ディプロマ(1年間のリサーチ・コース)課程に入り、ニール・アンドリュース教授の指導の下、民事訴訟法を中心とした研究を行っている。研究テーマは、Patterns of Anglo-American Civil Procedure Reform(英米における民事訴訟法改革のありかた)としている。アメリカとイギリスにおける、ケース・マネジメント(事件管理)、クラス・アクション、ディスカバリー(証拠開示)、サマリー・ジャッジメントをとりあげ、20世紀後半の法改革の流れを追っている。いずれもエクイティー上の手続法理が問題となる分野であり、裁判官による訴訟管理の強化という流れの中で重要な位置を占める諸手続である。平成21年12月には、アメリカのニューヨーク大学にて現地調査をおこない、アメリカにおける民事訴訟法の動向も調査した。サマリー・ジャッジメントより早い段階の手続判断について、新たな最高裁判例に対する法学者・立法府における議論が高まっているなど、興味深い調査結果が得られた。法学ディプロマ課程における研究は、平成22年5月が提出期限であり、公表出版するまでには時間がかかると予想される。しかしこの間、昨年までの科学研究費による研究の成果を、イギリスの査読つきの民事訴訟研究雑誌に公表できる見通しとなった。Anglo-American Perspective on Freezing Injunctions(資産凍結差止命令の英米比較)と題されたこの論文は、1970年代以降のイギリスにおける資産凍結差止命令の発生から現在までの展開を追うとともに、アメリカ連邦最高裁が1990年代に同様の差止命令を認めないという判断を下した経緯と対照させている。平成22年度は、7月21日までイギリスのケンブリッジ大学クレア・カレッジに滞在し、法学ディプロマ課程(1年間のリサーチコース)に入り、ニール・アンドリュース教授の指導のもと、民事訴訟法を中心とした研究を行った。イギリスでの中心の研究テーマは、前年度に引き続き、英米における民事訴訟法改革のあり方とした。アメリカとイギリスにおける事件管理、クラス・アクション、証拠開示、サマリー・ジャッジメントを取り上げ、20世紀後半の法改革の流れを追った。英米ともにエクイティー由来の手続が大きく拡張・発展を遂げるなか、アメリカでは幅広い司法へのアクセスが強調される一方、イギリスでは国際的な商事関係事件における迅速かつ機動的な手続的対応に主眼が置かれるなど、興味深い対照性が浮かび上がってきた。この研究は、ケンブリッジ大学にディプロマ論文として提出し、論文審査を経てディプロマの学位が授与されている。7月21日に帰国した後は、日本に研究の場を移し、イギリスでの研究成果の日本への還元するための研究を続けている。学位論文を日本で公表するため、あらたに裁判管轄や公判・上訴などの裁判過程についても新たに研究を広げつつ、より概括的な比較法的分析を行っている。来年度ないし再来年度に公表してゆきたい。イギリス滞在中から研究報告の機会にも恵まれた。前年度までの研究の成果である債務者資産凍結差止命令の英米比較について、イギリスの査読つき民事訴訟研究雑誌に論文を掲載することができた。現在これを日本の論者に向けて再構成した論文を日本の法律雑誌、立教法学に掲載する準備を進めている。また、ケンブリッジ大学のクレア・カレッジで開かれたシンポジウムでも、在英研究の一部であるクラス・アクションについての口頭報告を行うことができた。これも来年度に英文の法律雑誌で公表できる見込みである。平成23年度は、平成22年7月までの在イギリス海外研究の成果を公表する努力を平成22年度に引き続いて行った。中核となる資産凍結差止命令の研究は、平成23年度の英文の雑誌論文公表に続き、和文の雑誌論文に公表することができた。また、多数当事者訴訟の英米比較についても、自ら編者に加わったEuropean Business Law Reviewの特集号の中で、英文での公表が実現した。本科研費研究と並行して、在イギリス研究中に本研究に支援と助力を与えてきた、ケンブリッジ大学のアンドリュース教授による、イギリス民事訴訟法の入門書の翻訳作業を進めてきた。平成24年6月に法律文化社から『イギリスの民事訴訟手続』と題して出版する見通しである。翻訳作業を通じて広い視点からイギリスの民事訴訟を見渡せたのは本研究にとっても有益だった。こうした広い視野での作業に、これまでの公表論文における個別論点での英米比較を組み合わせ、英米比較を軸とした概説的な民事訴訟論を書籍として公表するための活動を行っている。本年度初頭に原稿を執筆し始め、後半から精力的に行った。イギリス・アメリカそれぞれの国内の民事訴訟の研究に加え、これに関連する分野における研究も進め、順調に成果を公表している。