hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
博物館と地域との連携を通じた災害の「記憶」「記録」の活用についての研究

また、これらの成果を活用する事例の試行として10月29日(日)に「戊辰戦争の戦跡を歩く」という日帰りの被災地をめぐる博物館学習プログラムを実施した戊辰戦争をプログラムに設定した理由は、司馬遼太郎の「峠」の舞台となって有名なこと、当時の地形が残され、景観などから当該地域の歴史上の位置について体感しやすいこと、地元、特に朝日山古戦場跡について浦柄地区で史蹟保存会が整備をし、当時の道を復元していることなどがある。ただし、実際には悪天候のため朝日山に登ることはできず、麓の顕彰碑や神社の見学のみを行い、中越大震災のメモリアル施設である「山古志復興交流館きおくみらい」を見学した。あわせて長岡市立中央図書館にて、戊辰戦争に関する絵図や、日山の戦いで活躍した人々にまつわる資料を実見し、博物館の研究員(申請者)が資料の解説を行った。この学習プログラムの実施が、参加者および連携した各組織、地域にどのような効果をもたらすのかについて顕彰した。地域において震災および戦災の記憶・記録をどのように保存・活用していくか、また地域博物館がそれらの活用にどのように寄与していくことができるか、を検証するため、戊辰戦争、アジア・太平洋戦争の2回の戦災で大きな被害を受けた新潟県中越地域を中心に、その活用の実際について調査を踏まえ、「戊辰戦争の戦跡を歩く」という博物館の学習プログラムを試行し、参加者および地域への波及効果について検討した。その結果、博物館の強みである実物資料へのアプローチと現地の持つ景観、地形、人材を複合させることによって、来館者の満足度を上げ、地域へは顕彰活動のやりがいをもたらすことができる可能性があることを実証できた。平成28年度以降も県内の歴史資料所蔵機関における災害資料の調査を進め、資料情報を蓄積する。今後は考古、民俗等隣接分野の資料、情報も視野に入れ調査を進める。中越大震災にかかる学習プログラムの実践例の調査については、公文書等の閲覧が難しいため、今後は広報用チラシや新聞記事から情報収集を進め、聞き取り調査とあわせ、これらのプログラムが参加者のみならず実践者(ほとんどの場合、被災者)へどのような効果があったのか検証していきたい。上記の調査に加え28年度以降は実際に学習プログラムの開発に着手する予定である。平成29年度も県内の歴史資料所蔵機関における災害資料の調査を進め、資料情報を蓄積する。特に学習プログラムのフィールドとなる新潟県中越地域、主な対象となる戊辰戦争について、その再評価の過程および実情について調査を進める。その成果を反映させ、現在試作中の学習プログラムを夏から秋を目処に実施し、参加者の反応、地域の反応などを検証し、博学連携のモデルを作成する。博物館学公文書等の閲覧が難しくなったため、データ入力のために想定していた人件費が未使用になった。また、当初は東北地方の調査を優先して行う予定であったが、関東大震災等に関連した関東地方への調査を優先させたため、岩手、三陸等、北東北地方への調査をすることができず、旅費に残額が出ている。
ドル化経済における企業の資本構成：カンボジア大規模アンケート調査の分析

(1)カンボジア現地調査:2018年9月9日から15日まで、プノンペンで現地調査を行い、カンボジア国家銀行(NBC)、邦銀および現地銀行、マイクロファイナンス協会、調査会社、を訪問し、各機関の調査部門および実務担当者の双方から、我々の分析結果について意見交換を行った。また、NBC-JICA共同アンケート調査における代表的な家計と現地事業者と面談し、アンケート調査のフォローアップを実施した。(3)研究成果のカンボジアへのフィードバックと政策提言:カンボジア国家銀行が2019年3月19日にプノンペンで開催したリエル利用促進セミナー"The 2nd Round Survey Result on the Usage of Riel in Cambodia"において、政府関係者・金融機関・研究機関・報道機関からの参加者を対象として、研究結果に基づく政策提言を発表し意見交換を行った。当初計画した研究成果の公開に関して、企業金融に関する論文はJournal of Asian Economicsに掲載され作業が完了した。しかし、カンボジアのドル化の全体像を纏めた『アジア研究』特集号(第65巻第1号)の発行が当初予定より遅れたこと、マイクロ・ファイナンスの論文と銀行費用効率性に関する論文の英文学術誌への投稿作業が継続中であること、大規模アンケート調査の研究成果を総括する図書の刊行企画が未だ進行中であることから、研究期間の延長が必要である。マイクロ・ファイナンスの論文と銀行費用効率性についての論文を、英文学術誌に投稿する準備を進めており、今年度中に掲載ができるよう鋭意作業を進める予定である。大規模アンケート調査の研究成果を総括する英語による図書刊行の企画を進めつつあり、執筆担当者の人選と出版企画の出版社への説明も進めている。今年度中に出版企画を確定したうえで原稿の入稿を完了する予定である。(1)カンボジア現地調査:2016年9月25日から10月1日まで、プノンペンとシェムリアップで現地調査を行い、カンボジアの中央銀行、金融機関、銀行協会、調査会社などで面談を行った。現地調査では、奥田英信・相場大樹「ドル化経済における企業の資金調達行動:カンボジア大規模アンケート調査による分析」(2015年度日本金融学会秋季大会報告論文、東北大学,2015年10月28日)の分析結果に基づいて、カンボジアの企業資金調達・投資行動・販売活動に関する当方の見解の確認を行うとともに、これまでの分析の不明点について先方と意見交換を行うことができた。一連の面談によって、次年度以降のデータ解析と計量分析にとって有効な情報を得ることができた。(1)カンボジア現地調査:当初の計画通り2016年9月25日から10月1日に掛けて実施した。現地調査では、カンボジアの中央銀行、金融機関、銀行協会、調査会社などで面談を行い、奥田英信・相場大樹「ドル化経済における企業の資金調達行動:カンボジア大規模アンケート調査による分析」(2015年度日本金融学会秋季大会報告論文)の暫定的な計量分析結果について意見交換を行った。現地調査によって、計量分析結果に関する疑問点を解消し、今後の分析の方向性について確認することができた。(3)データベースの拡充:NBC-JICA共同調査の第2回アンケートは、2016年度上半期に実施予定であったが、第1回のアンケートの経験を踏まえて大幅な改良が加えられたため、実施が2017年上半期に繰り延べられた。第2回アンケートの集計作業は平成29年中には概ね終了する予定であるため、本研究の最終年までには当初に予定した全作業が完了するのは確実と見込まれている。(1)カンボジア現地調査:2017年9月3日から9月9日まで、プノンペン、シェムリアップ、バッタンバン、パイリンで現地調査を行い、カンボジアの中央銀行、金融機関、銀行協会、調査会社、AMROなど国際機関の実務者と面談を行った。また、オブザーバーとして参加しているNBC-JICA共同調査にも同行して、アンケート先の現地企業と家計の金融活動についても聞き取り調査を行った。現地調査では、国内での計量分析作業の結果に基づいて、カンボジアの企業資金調達・投資行動・販売活動に関する当方の見解の確認を行うとともに、これまでの分析の不明点について先方と意見交換を行うことができた。一連の面談によって、データ解析と計量分析の改善のために有効な情報を得ることができた。(2)分析結果の発表:上記の(1)を踏まえて、奥田英信・相場大樹「ドル化経済における企業の資金調達行動:カンボジア大規模アンケート調査による分析」を『アジア研究』に投稿し、同論文は審査と改訂を経て受理され同誌第64巻第2号に掲載された。また、Okuda and Aiba "Determinants of the Capital Structure of Cambodian Firms: Firms' Fund Raising Behavior in Highly Dollarized Emerging Markets"をThe Singapore Economic Review Conference 2017(シンガポール、2017年8月2日)で報告し、外部専門家の審査と改訂を経てJICA研究所からWorking Paper No.160として発表された。関連研究として奥田英信・外山雄介「マイクロ金融機関の経営特性の国際比較:DEAと主成分分析を利用したカンボジアとフィリピンの事例」を2017年度日本金融学会秋季大会(鹿児島大学,2017年9月30日)で、奥田英信・相場大樹「カンボジア商業銀行の経営効率性:決定要因と政策的意味」を2017年度アジア政経学会秋季大会(富山大学,2017年10月21日)で報告し討議を行った。両論文は、討議内容を踏まえて学会誌投稿に向けて改訂作業を進めつつある。(1)カンボジア現地調査:当初の計画通り2017年9月3日から9月9日までの期間に、プノンペン、シェムリアップ、バッタンバン、パイリンで実施した。

現地調査では、カンボジアの中央銀行、金融機関、銀行協会、調査会社、AMROなど国際機関の実務者から聴取・意見交換を行って、国内作業による暫定的な計量分析結果について意見交換を行い、疑問点の解消と今後の分析の改善方法の検討を行った。(2)分析結果の発表:当初の予定通り、分析結果については2017年度日本金融学会秋季大会と2017年度アジア政経学会秋季大会で報告するとともに、『アジア研究』第64巻第2号とJICA研究所Working Paper No.160に研究論文を発表した(詳細は10.研究発表を参照)。(3)データベースの拡充:当初2016年度上半期に実施を予定されていたNBC-JICA共同調査の第2回アンケートは、2017年上半期に実施された。第2回アンケートの内容は、第1回のアンケートの経験を踏まえて改良が図られており、同時に2時点におけるサンプル収集によって時間的な要素を加味した分析が行えるものとなった。集計作業は平成29年度中にほぼ終了し、平成30年度の第2四半期からは、計量分析への利用が可能になると見込まれている。(1)カンボジア現地調査:2018年9月9日から15日まで、プノンペンで現地調査を行い、カンボジア国家銀行(NBC)、邦銀および現地銀行、マイクロファイナンス協会、調査会社、を訪問し、各機関の調査部門および実務担当者の双方から、我々の分析結果について意見交換を行った。また、NBC-JICA共同アンケート調査における代表的な家計と現地事業者と面談し、アンケート調査のフォローアップを実施した。(3)研究成果のカンボジアへのフィードバックと政策提言:カンボジア国家銀行が2019年3月19日にプノンペンで開催したリエル利用促進セミナー"The 2nd Round Survey Result on the Usage of Riel in Cambodia"において、政府関係者・金融機関・研究機関・報道機関からの参加者を対象として、研究結果に基づく政策提言を発表し意見交換を行った。当初計画した研究成果の公開に関して、企業金融に関する論文はJournal of Asian Economicsに掲載され作業が完了した。しかし、カンボジアのドル化の全体像を纏めた『アジア研究』特集号(第65巻第1号)の発行が当初予定より遅れたこと、マイクロ・ファイナンスの論文と銀行費用効率性に関する論文の英文学術誌への投稿作業が継続中であること、大規模アンケート調査の研究成果を総括する図書の刊行企画が未だ進行中であることから、研究期間の延長が必要である。現在まで、研究計画はほぼ順調に進捗しており、今後の研究は当初の計画に沿って以下のように進める予定である。【平成29年度】(1)カンボジア現地調査:平成28年度の計量分析結果について、企業、研究者、金融機関との意見交換を行い、企業の資金調達行動特に借入通貨選択問題について一層の理解を深める。
農作業に伴う過敏性肺臓炎の本態と予防に関する研究

(1)初年度より継続している過敏性肺臓炎を含むアレルギー症状の有訴状況に関するアンケート調査の対象者として新たに養鶏作業者(138名)を加え、これまでの応答者(1,600名)とあわせ、わが国の主要な農業作目集団における作業関連性アレルギー症状の有訴状況を解析した。その結果、過敏性肺臓炎と関連する遅発型のアレルギー症状は全対象者の6%(413%)にみられ、特に養鶏、畜産の作業者に高率にみられることを明らかにした。(2)メロン栽培(ビニールハウス)、椎茸栽培、里芋栽培に従事するアレルギー症例を追跡し、それぞれが作業に関連した抗原物質(真菌類、椎茸菌糸など)の曝露による過敏性肺臓炎であることをアレルギー学的に確認した。(3)農作業従事者が曝露される作業環境中の粒子状およびガス状物質の過敏性肺臓炎に関する感作性を予知し、その量-反応関係を明らかにするための動物モデル実験系を追求した。病態モデルの作製として提案されているいくつかのモデルを検討し、最終的に滝沢らの経鼻的反復投与法を採用した。予備実験により、本実験モデルの有用性を検討し、本研究者らが鹿児島県下畜産作業者の過敏性肺臓炎の起因抗原として疫学的に推論し、作業現場より分離培養したフサリウム属(真菌)の感作性を本実験系にて確かめた。(4)上記私共の研究成果とあわせ、国内外の職業起因性の過敏性肺臓炎に関する文献を収集し、農作業に起因する本疾患の発生要因と予防対策について系統的に検討、整理した。その結果、農作業集団には、従来見られなかった曝露の形態に伴う過敏性肺臓炎の発生がみられ、本研究がさらに継続されるべきであることが示唆された。平成2年度研究計画に従い、まず鹿児島県、熊本県椎茸農協組合員を対象に、過敏性肺臓炎を含むアレルギ-症状の有訴状況をアンケ-ト調査にて検討した。次に、応答者のうちアレルギ-学的精査を要するものを抽出し、ケ-ススタディの様式で呼吸器及び皮膚のアレルギ-学的検査を実施した。また、椎茸収穫作業の作業負担と環境の調査を行った。1.男子72名、女子56名に対するアンケ-ト調査によれば、全対象者の38%が何らかのアレルギ-症状を自覚し、部位別には呼吸器(13%)が他作目集団に比して高率な傾向がみられたが、皮膚(湿疹、かぶれ)も15%と鼻、眼の症状に比し高率であった。即時型あるいは遅延型の呼吸器反応はとくに収穫作業、遅延型皮膚反応は植菌作業との関連が強く認められた。また、これらの有訴は夫婦間に有意な一致が認められた。2.ケ-ススタディによれば、皮膚症状有訴者の2例に、種菌抽出抗原(Bleumink法)に対し強いパッチテスト陽性反応を認め、それらの本態が植菌作業時の種菌の取り扱いによるアレルギ-性接触皮膚炎であることを確かめた。また呼吸器症状有訴者4例に、種菌抽出抗原(Coca液)に対し皮内反応陽性者を認めた。このうちの2例は、遅発型の陽性反応がみられ、肺機能検査、X線写真所見よりみて過敏性肺臓炎の疑いがあり、さらに精査を進めている。3.ハウス椎茸作業の作業負担はホダ木運搬をのぞき中等度で、作業密度は他作目に比し高いものではないが、高濃度の椎茸胞子に曝露される傾向が認められた。このように初年度研究においては、椎茸作業者の呼吸器、皮膚のアレルギ-を確認する成績が得られた。次年度は集団健診や動物実験を加えその本態をさらに追及し、養鶏や畜産作業者についても同様の調査を進める予定である。

1.農業従事者のアレルギ-とその要因に関するアンケ-ト調査を前年度の椎茸作業者に加え、養鶏、野菜および果樹栽培の従事者について実施した。その結果、全対象者(1350名)の35%に業務に起因する何らかのアレルギ-症状が認められた。過敏性肺臓炎に関連する自覚症状は各作目集団につき59%で、作目間および男女における有意な差異は認められなかった。2.椎茸作業者にみられたアレルギ-性接触皮膚炎に関しては、モルモットマキシミゼイション法により、椎茸抽出物の抗原性を確かめた。3.アンケ-ト調査で検出された要精査者を追跡し、椎茸作業者、ハウスメロン栽培者および露地里芋栽培者の各1名例について臨床アレルギ-学的に、過敏性肺臓炎であることを確認した。上記症例の作業環境中より採集した植物成分や真菌等より所定の方法にて、抗原物質を抽出し、その症例に対する感作反応性をELISA法等を用いて検索したところ、椎茸胞子と3種類の真菌抗原に対する感作が認められた。4.昭和6162年度科学研究費補助金研究(61570261)において作成した吸入感作および誘発装置を応用したIII型およびIV型アレルギ-に関する感作性試験のモデル化を予備実験的に試みた。その結果、本装置が、今回我々が抽出、精製した抗原物質の感作性を評価するために有用である成績が得られた。このように、本年度は最終年度(平成4年度)研究における具体的な研究の報告を定める成果が得られた。(1)平成2-3年度に引き続き、農作目集団の作業関連アレルギー有訴状況に関するアンケート調査として、養鶏作業者138名について従来と同様の調査を実施した。その結果、養鶏作業者のアレルギー症状有訴率は55%と比較的高率であり、症状別には過敏性肺臓炎に関連する遅発型アレルギー発作の有訴率は男子8%、女子13%と他の作目集団に比して比較的高率であった。原因作業は鶏舎清掃、給餌で主であった。(2)過敏性肺臓炎に関するケーススタディとして、ハウスメロン栽培者と露地サトイモ栽培者のアレルギー症状が、作目栽培に用いたワラなどに付着繁殖した真菌類(Asp.fumigatus)による過敏性肺臓炎を本態とするものであることをアレルギー学的に確認した。(3)農作業環境中に存在する感作性物質を予知し、その量ー反応関係を明らかにするためのモデル実験系を開発した。まず、これに関する文献的考察を進め、最終的に、滝沢らの開発した試験物質の経鼻的注入法を採用し、OAを用いた予備実験によりその有用性を確かめ、ついで、畜産作業者の原因抗原として既に疫学的に推定したフサリウム属(真菌類)の過敏性肺臓炎(III型アレルギー)における感作性を実験的に検討し、このものが一定の感作性を有することを確かめた。(4)本年度研究と文献的考察をあわせ、農作業における保健管理において、過敏性肺臓炎の本態と予防を解明することが極めて大きな意義を有するものであることを明らかにした。
ヒト味覚誘発性脳活動とくに脳磁場計測のための自動制御味刺激装置の開発

本年度は以下の2つのテーマでヒトの脳磁場計測(MEG)を行った。1.ミラクルフルーツの作用ですっぱくてまずい味が甘くておいしい味に変化したときの脳活動の分析第一次味覚野におけるクエン酸応答の平均潜時は137msec、ショ糖は356msecであった。ミラクルフルーツ後のクエン酸の潜時は339msecとショ糖の値と一致した。第一次味覚野以外の大脳皮質においても味の刺激で応答がみられた。部位毎の応答パターンは、クエン酸とショ糖で大きく異なっていた。ミラクルフルーツ後のクエン酸のパターンは、ショ糖のパターンとよく一致した。味の質は第一次味覚野で、嗜好性は脳全体のパターンとして反映されることを示唆している。2.電気性味覚に対するMEG応答舌の表面を陽極性に通電すると酸味や金属味の混じった電気性味覚が生じる。通電法は刺激の立ち上がりを正確に揃えることができる利点がある。被験者が何も感じない電流値、味として感じる電流値、味とは異なる刺激感を感じる電流値の3強度で測定を行った。何も感じていないときはほとんど反応がなく、味または、刺激感を感じたときは、主に島・弁蓋部で活動が認められた。この2つには潜時において大きな差があった。味を感じている場合は長潜時で、かつ長期にわたって活動があるのに対し、味とは異なる刺激感を感じている場合は約300msecをピークとする活動のみであった。味とは異なる刺激では、体性感覚、特に痛覚を刺激していた可能性が示唆された。本研究の目的は、味刺激誘発性の脳磁場変化を記録するための味刺激装置を開発することである。その必要条件としては、各種味溶液をコンピューター制御により自動的に正確な時系列で被験者に与え、かつ洗浄することである。試作品では、パイプの中を味溶液と洗浄水が一定のスピードで流れる閉鎖循環方式を採用し、各液体の間には小気泡を挟んで液体同志の混合を避けることにした。また、刺激液が被験者に触れる時点でトリガーをとるために光ファイバーセンサを用い、加算の為の正確な同期をとる工夫をした。その結果、洗浄水と味溶液の間の切れがよく、トリガーも正確に作動することがわかった。また、バルブを切り替えることにより、4種類の異なった刺激をランダムに与えることができることがわかった。来年度は実際に装置を用いて味刺激誘発性の脳磁図が記録できるか否かを検索する。前年度はラットを用い、ショ糖とキニーネなどを与えた時、脳脊髄液と血液中にβ-エンドルフィンが増えているかどうかを調べた。その結果、共にショ糖、サッカリンでもっとも大きく増加した。結論として、脳脊髄液中のβ-エンドルフィンはのどの渇きがいやされた時の快感にも関与し、血中のそれは味の嗜好性評価と密に相関することが示唆された。また、未知の物質の遊離の可能性を探るため、ヒドラのバイオアッセイ系を用いた実験である。ラットにショ糖やキニーネを与えた後の脳脊髄液を調べたところ、キニーネ刺激により分子量約1万の物質が特異的に増加していることがわかった。「まずさ」に関連する可能性があるため、今年度にはこの物質の本態を探る実験を行った。Diazepam binding inhibitor(DBI)は生体内で唯一発見されているベンゾジアゼピンレセプターのリガンドであり、その作用は、おいしさの物質として知られているベンゾジアゼピンとは逆の作用を示すことから、「まずさ」に関する未知の物質として、DBIをその候補として仮定した。DBIをヒドラに作用させたところ、キニーネ作用時と同様にグルタチオン誘発性応答を抑制した。DBIフラグメント投与によりショ糖の摂取量を有意に抑制し、これはキニーネ脳内投与により得られた結果と類似していた。

DBI結合のアンタゴニストであるフルマゼニルを前投与することでこれらの抑制作用が一部拮抗された。以上の結果より、キニーネを摂取されたラットの脳脊髄液中にはDBI様の物質が分泌されていることが示唆された。本年度は以下の2つのテーマでヒトの脳磁場計測(MEG)を行った。1.ミラクルフルーツの作用ですっぱくてまずい味が甘くておいしい味に変化したときの脳活動の分析第一次味覚野におけるクエン酸応答の平均潜時は137msec、ショ糖は356msecであった。ミラクルフルーツ後のクエン酸の潜時は339msecとショ糖の値と一致した。第一次味覚野以外の大脳皮質においても味の刺激で応答がみられた。部位毎の応答パターンは、クエン酸とショ糖で大きく異なっていた。ミラクルフルーツ後のクエン酸のパターンは、ショ糖のパターンとよく一致した。味の質は第一次味覚野で、嗜好性は脳全体のパターンとして反映されることを示唆している。2.電気性味覚に対するMEG応答舌の表面を陽極性に通電すると酸味や金属味の混じった電気性味覚が生じる。通電法は刺激の立ち上がりを正確に揃えることができる利点がある。被験者が何も感じない電流値、味として感じる電流値、味とは異なる刺激感を感じる電流値の3強度で測定を行った。何も感じていないときはほとんど反応がなく、味または、刺激感を感じたときは、主に島・弁蓋部で活動が認められた。この2つには潜時において大きな差があった。味を感じている場合は長潜時で、かつ長期にわたって活動があるのに対し、味とは異なる刺激感を感じている場合は約300msecをピークとする活動のみであった。味とは異なる刺激では、体性感覚、特に痛覚を刺激していた可能性が示唆された。
CMOS論理回路の電源電流測定による断線故障検出法に関する研究

本研究の目的は今後ますます主流と予想されているCMOS論理回路において,発生しやすいものの現在までのところ有効な検査法が開発されていない断線故障を検出するための検査法を開発することである,CMOS論理回路はIC内に作る場合とプリント配線板上に作る場合の2種類考えられ,同じ断線故障でも同じ検出法では検出できないため,本研究では次の8つのテーマについて研究を進めた。1.CMOS論理IC内の断線故障検出法の開発IC外部から交流電界を印加し,電源電流異常を発生させ,その電源電流測定で断線故障を検出する検査法を開発した。また交流電界を印加する際に電源電圧も変化させ,より電源電流異常を発生しやすくする検査法も開発した。さらに,これらの検査法のための検査入力を明らかにすると共に,本検査法の検査入力生成法を提案した。2.ICのピン浮き検出法の開発CMOS論理ICをプリント配線板の上に実装する際に発生するICピン浮き故障はCMOS論理回路で頻繁に発生する断線故障の一つで,現在最も検出困難な故障である。その断線故障を検出するための有力な検査法が開発されていないため,本研究ではその検査法の開発を行った。本研究ではIC外部から交流電界を印加した時の電源電流測定による検査法,交流磁界印加時の電源電流測定による検査法,電源を供給せずにCMOS ICの入出力ピンに直流電圧源を印加し,それによってそれらのピンに接続されている保護ダイオードに流れる電流を測定しピン浮き故障を検出する検査法も開発した。本研究の目的は現在、多用されているCMOS論理回路において、有効な検出法が開発されていない断線故障を検出する検査法を開発することにある。本年度は次の2種類のテーマに関して研究を進めた。1.CMOS論理IC内の断線故障検出法の開発本研究者は過去に、IC外部から交流電界を印加した時のICに流れる電源電流異常を測定することによる断線故障検出の可能性を明らかにした。その検査法では強い電界を印加することで、より大きな電源電流異常を発生できる。しかし、実用的には印加する電界はできる限り弱いものが好ましいので、それを可能にするため、検査時に電源電圧も時間的に変化させ、その時の電源電流測定による検査法を開発し、国際会議で発表した。またその検査法のための検査入力に関する研究も行い、その検査入力は現在多用されている論理値測定による機能検査法の検査入力生成法を用いて生成できることを明らかにした。さらに機能検査法の検査入力生成法を流用するのでなく、本検査法のための検査入力生成法も開発した。それらの検査入力生成に関する研究成果も国際会議で発表した。2.ICのピン浮き故障の検出法の開発CMOS論理ICをプリント配線板上に実装する際に発生するICピン浮き故障はCMOS論理回路に発生する断線故障の一つである。その断線故障を検出するための検査法として、外部から交流電界印加時の電源電流測定による方法、ならびに、外部から交流磁界印加時の電源電流測定による方法を開発した。それらの2種類の検査法に関する研究成果は国際会議で発表した。さらに回路に電源電圧を印加せずに、CMOS ICの入出力ピンに直流電源を接続し、それによってそれらのピンに接続されている保護回路に流れる電源電流測定によってその断線故障を検出する方法を開発した。それに関しては2002年度開催の国際会議で発表の予定である。本研究の目的はCMOS論理回路で有効な検査法が開発されていない断線故障検出法を開発することで、本研究では次の2つのテーマに関して研究を進めた。1.CMOS論理IC内の断線故障検出法の開発本研究者は過去にIC外部から交流電界を印加し、電源電流異常発生させ、その電流測定で断線故障検出が可能であることを明らかにした。強い電界を印加することでより大きな電源電流異常を発生させることができるものの、電界はできる限り弱いものが好ましい。

そこで、本研究ではより少ない電界で電源電流異常を発生させるために検査時に電源電圧も時間的に変化させる方法を開発し、平成13年度に国際会議で発表し、その内容をさらに発展させ平成14年度に学会誌で発表した。またその検査法のための検査入力を本研究では明らかにした。その検査法の生成は現在最も多用されている論理値測定による機能検査法の検査入力生成法を流用することで可能となることを明らかにした。さらに本検査法のための検査入力生成法も開発し、平成13年度に国際会議で発表した。平成14年度は東京大学のVDECを介して試作したICに対し断線故障検出実験を行い、その検査入力を用いてIC内断線故障検出が可能であることを確認し、現在、学会論文誌に投稿中である。2.ICのピン浮き故障の検出法の開発CMOS論理ICをプリント配線板の上に実装する際に発生するICピン浮き故障はCMOS論理回路に発生する断線故障の一つである。その断線故障を検出するための検査法として、外部から交流電界を印加する方法を提案した。さらに外部から磁界を印加し検出する方法を提案した。それら2種類の検査法に関しては、平成13年度、14年度の国際会議で発表した。また回路に電源を印加せずに、CMOS ICの入出力ピンに直流電源を接続し、それによってそれらのピンに接続されている保護回路に流れる電流測定でその断線故障を検出する方法を開発した。それに関しては平成13年度の国際会議で発表した。
電気刺激による呼気筋力トレーニング法の開発とその臨床応用

H28年度の予定では(1)電気刺激を用いたEMSTの開発(対象:若年者(健常成人)であった。若年者を中心とした呼気筋力トレーニングの効果を調査する研究を行い若年者では呼気筋力、呼気流速共に向上することを確認した。他、強制咳嗽時に働く呼気筋を表層から筋電図により解析し、電気刺激による補助を行うに最も有効な筋肉の優先度を調査し、刺激対象の筋の決定後はより詳細にどの部位に電気刺激を入れることがより咳嗽時に有効なのか考察した。虚弱高齢者に対する呼気筋力トレーニングの効果に対し3ヵ月間の介入研究を行った。そのデータをまとめ学会で発表した“虚弱高齢者に対する呼気筋力トレーニングが呼吸機能及ぼす影響"について、論文化し公表した。H29年度は電気刺激を用いた呼気筋力トレーニングの臨床応用(対象:虚弱高齢者)を進めていく予定であった。誤嚥性肺炎予防のためのプログラムとして、呼気筋力トレーニングを行ってもらう。通常の呼気筋力トレーニングの群と電気刺激を併用した呼気筋力トレーニングを行う群と電気刺激のみの群とで比較する。若年者を対象とした研究同様の介入方法、評価を行い、咳嗽能力への効果を比較検討する予定であったが電気刺激の群のデータが思うように集まらず難渋している。電気刺激による呼気筋力トレーニングを行ってくれる対象者を確保しながら継続して研究を進めていく。H30年度は電気刺激による対象者の確保に尽力したが希望しているような対象者数は得られなかった。対象者数は少ないが効果量で検討すると電気刺激群の方がより効果が出ている印象がある。現在、まとめている。ベッドアップの角度や背もたれとの関係において呼吸機能や咳嗽機能がどのように変わるのかも検討したので今後検討していく。若年者と高齢者を対象に呼気筋力トレーニング(EMST)の効果を検証する介入研究を行った。1若年者を対象とした検討:呼吸器に疾患の無い、20歳30歳の男女、14名に対し介入研究を行った。介入方法として1日1回、10分間のEMSTを3週間行ってもらった。介入前後で評価数値がどのように変化したか検討し、呼吸機能は全体的に向上した。特に咳嗽能力に関係する一秒量(FEV1.0)や最大呼気流速(PEF)に向上がみられた。2高齢者を対象とした検討:要介護認定1、2を受けており、保健施設のデイサービスを利用している29名に対し介入研究を行った。EMSTは最大深吸気後に腹部に力を入れ、呼気筋トレーニング機器(Threshold EMT、RESPIRONICS社製)を使用しゆっくりとした呼気を行った。介入は週に2回、1回15分程、3ヵ月間行った。空気漏れかがないようにスパイロメータのマウスピースにフェイスマスクを接続し口と鼻を覆い、計測した。呼吸機能は全体的に向上した。特に肺活量(VC)、PEFにおいて介入前後で統計学的有意差がみられた。考察:要介護高齢者では誤嚥性肺炎予防の観点から、咳嗽能力を低下させないために呼気筋力を強化することが重要である。しかし呼気筋力トレーニングによる呼気流速に関連する呼吸機能の向上に関しては一定の見解は無い。今回の研究では共に最大呼気流速の向上が認められた、これは咳嗽時や強制呼気時に腹腔内圧を高めることに作用する筋が強化された結果によるものと考える。呼気筋力トレーニングのみでの効果を若年者と高齢者で検討することが、初年度の目標でありおおむね達成しているため。ベッドアップの角度や背もたれとの関係において呼吸機能や咳嗽機能がどのように変わるのかも検討を開始し、データを集めている。電気刺激を行うことについて、開始後の拒否者などがあり、思うように対象者を得られていないため。

若年者を中心とした呼気筋力トレーニングの効果を調査する研究を行い若年者では呼気筋力、呼気流速共に向上することを確認した。他、強制咳嗽時に働く呼気筋を表層から筋電図により解析し、電気刺激による補助を行うに最も有効な筋肉の優先度を調査し、刺激対象の筋の決定後はより詳細にどの部位に電気刺激を入れることがより咳嗽時に有効なのか考察した。虚弱高齢者に対する呼気筋力トレーニングの効果に対し3ヵ月間の介入研究を行った。そのデータをまとめ学会で発表した“虚弱高齢者に対する呼気筋力トレーニングが呼吸機能及ぼす影響"について、論文化し公表した。H29年度は電気刺激を用いた呼気筋力トレーニングの臨床応用(対象:虚弱高齢者)を進めていく予定であった。誤嚥性肺炎予防のためのプログラムとして、呼気筋力トレーニングを行ってもらう。通常の呼気筋力トレーニングの群と電気刺激を併用した呼気筋力トレーニングを行う群と電気刺激のみの群とで比較する。若年者を対象とした研究同様の介入方法、評価を行い、咳嗽能力への効果を比較検討する予定であったが電気刺激の群のデータが思うように集まらず難渋している。電気刺激による呼気筋力トレーニングを行ってくれる対象者を確保しながら継続して研究を進めていく。H30年度は電気刺激による対象者の確保に尽力したが希望しているような対象者数は得られなかった。対象者数は少ないが効果量で検討すると電気刺激群の方がより効果が出ている印象がある。現在、まとめている。ベッドアップの角度や背もたれとの関係において呼吸機能や咳嗽機能がどのように変わるのかも検討したので今後検討していく。今後は電気刺激を用いたEMSTによる検討を行っていく。電気刺激群のデータを集められるよう考えていく。呼気筋力のみでなく吸気筋力を強化することも肺の含気が高まり、呼出する能力の向上に常がるとの意見もあるのでそちらの検討も考えていく。
植物根と根面微生物間の情報伝達系の解析とその農業への利用に関する研究

一次スクリーニング用菌株として、アーバスキュラー菌根菌に対して宿主とならないアカザ科やアブラナ科の植物の根から根面細菌を100株程度単離した。これをホウレンソウ根腐れ病菌Aphanomyces cochlioides菌糸とコーンミール寒天平板上で対峙培養し、この対峙培養で菌糸伸長を阻害する細菌株について、その代謝産物の菌糸伸長阻害効果を調べた。また、菌糸伸長停止部位の菌糸形態を調べ、そのいくつかが特徴的な菌糸分岐や菌糸膨張などの形態形成誘導を起こしていることを見いだした。特に菌糸分岐活性を持つ細菌、Pseudomonas sp.は、遊走子から被のう化を経て発芽したA.cochlioidesに対しても発芽時に多枝分岐を起こしていた。核染色によって、これら分岐菌糸はそれぞれが核を含む生きた菌糸枝であることが分かった。これら分岐は、細菌株の二次代謝産物によっても誘導され、これが化学物質を介した形態誘導であることが分かった。
大学生の質問力育成のための授業法開発に関する実践研究

本研究の目的は,大学生の質問力を育成するために,授業法(自問自答を促す講義)を開発・提案し,その効果について検討することである。(1)アクティブラーニング(AL)型の授業によって、学生の自問自答する活動は活性化することが示された。(2)AL型の授業によって、学生の質問することへの積極的な態度や認識が引き出されることが示された。(3)AL型の授業によって、学生の質問力は向上する可能性があることが示された。日々の授業を通して大学生の質問力育成のためには,授業中に学生が「自問自答する」機会を増やす必要がある。そのため、授業中に学生の質問生成を促し、自問自答した内容についてのフィードバックを授業の中で実施し、自身の自問自答の質についても検討することができる授業を実践した。具体的には、(1)講義にリフレクションの時間を確保した授業展開、(2)自問自答を促すためのワークシートを実施した。その中で主に、パーソナリティ要因に関するデータ、日々の授業での動機づけ等に関するデータ、自問自答の量・質に関するデータ等を収集した。対象とした授業は、20名程度の授業と150名程度の授業で、いずれも心理学系の内容の講義形式の授業であった。これまでの分析の結果、「このような授業は、他の授業と比較しても満足度が高いこと」、「自問自答する機会に新鮮な感覚を覚えながらも、その重要性に気づいた学生が多いこと」が示唆された。また、質問の量・質について回を重ねるごとに変化することが示され、授業改善の効果も一部確認できた。一方で、質問生成の個人差(質問生成できる人、できない人の差)も認められた。現在、学生の動機づけに関するデータを中心に分析を進めており、まとまり次第投稿する予定である。また、研究結果の一部について、平成27年度8月に開催される日本教育心理学会において報告する予定である。今後の研究の展開に関して、この質問力育成を目的とした授業改善は、これまでの知識伝達型の授業を乗り越えるために提案されているアクティブラーニングを視野に入れることが効果的であると考えられる。そのため、次年度以降は、アクティブラーニングの視点(たとえば、グループワークなど)を取り入れた授業を実施し、学生の動機づけの変化にも着目しながら、どのような要因が質問力を高めるために重要であるかについて検討する予定である。日々の授業を通して大学生の質問力を育成するには,「自問自答をする」機会を増やすことが重要である。この点について,本研究の1年目の成果として,自分に閉じている学びの中では,その効果は十分でなく,いわゆるアクティブラーニングと称されるような他者との相互作用のある学びの方が効果的である可能性が示された。そこで2年目の取組として,アクティブラーニング型の授業において,どのように質問力が育成されるのかについて検討を行った。その際,学生の動機づけの変化にも着目しながら,どのような要因が質問力を高めるために重要であるかについて検討した。具体的には,アクティブラーニング型の授業を実施し,その受講生を対象にデータを収集した。対象とした授業は,受講生60名程度の授業で,心理学系の内容の授業であった。その中で主に,パーソナリティ要因に関するデータ,日々の授業での動機づけ等に関するデータ,メモの量・質に関するデータ等を収集した。その結果,パーソナリティ(特に,協同学習についての心構え)の違いによって,学習における学びの質が異なることがわかった。具体的には,協同学習に積極的に参加することに価値を感じている学生にとって,アクティブラーニングの環境は,質問を生成し,その質を高めるのに効果的であるが,一方で,協同学習に消極的な学生にとっては,動機づけや学習の質を低下させる可能性があることが示された。また,自律的に学習する学生ほど,質問を生成する傾向にあることが示された。2年目の成果として,アクティブラーニング型の授業を通して,自律的な学習が引き出された学生は,質問をより効果的に利用する可能性が示唆された。今後は,アクティブラーニング型の授業におけるデータを,自己調整学習の視点から分析するとともに,質問力向上を視野にしたアクティブラーニング型授業を実践し,その効果について検討する。本年度の成果として,大学生の質問力育成のための方法の一つとして,アクティブラーニング型授業を実践することができたことが挙げられる。日々の授業の中で,質問力を高めることの可能性を確認することで,今後の授業改善の方向性を示すことができると考えられる。また,パーソナティティ要因に関するデータや動機づけ等に関するデータ,さらには,自己調整学習の視点から分析可能なデータを多数収集することができたことも成果といえる。ただし,そこで得られたデータについて十分な分析ができていない点については課題が残る。次年度以降は,これまで集積したデータを綿密に分析して報告することが課題となる。本研究の問題意識は,「日々の授業を通して,大学生の質問力を育成するにはどうすればよいか」ということである。そのため,「自問自答をする」機会のある授業を実践した。具体的には,いわゆるアクティブラーニング型の授業を展開したり,ワークシートを工夫し自問自答の支援を行ったりした。そして,その効果について検討するために,授業における学生の変化について分析を行った。授業実践の効果について,学生の授業中に生成する質問の質や量は,どのように変化したのかについて検討を行った。その中で,パーソナリティ(特に,協同学習についての心構え)の違いによって,学習における学びが異なり,アクティブラーニング型の授業においても,自律的な学習が引き出されるか否かには個人差があることがわかった。

また,自律的な学習が引き出された場合に限って,学生は質の高い質問を生成する可能性が示唆された。そのため,自律的な学習が起きたか否かについて,自己調整学習の視点から学習者のパフォーマンスを分析した。その際,自己調整学習の能力について自己評価できるような尺度についても検討を行い作成した。そして,アクティブラーニング型の授業において,よりよい質問を生成するようになった学生の特徴について整理した。結果,よりよい質問を生成するようになる学生は,学習のふりかえりや他者との相互作用の場面で,他の学生に比べて,多様な視点で検討を行っていることがわかった。つまり,メタ認知を積極的にかつ効果的に働かせた学習を行うようになった学生がよりよい質問を生成していることがわかった。本研究の目的は,大学生の質問力を育成するために,授業法(自問自答を促す講義)を開発・提案し,その効果について検討することである。(1)アクティブラーニング(AL)型の授業によって、学生の自問自答する活動は活性化することが示された。(2)AL型の授業によって、学生の質問することへの積極的な態度や認識が引き出されることが示された。(3)AL型の授業によって、学生の質問力は向上する可能性があることが示された。大学生の質問力育成のために工夫した授業を実践し、パーソナリティ要因に関するデータ、日々の授業での動機づけ等に関するデータ、自問自答の量・質に関するデータ等を収集することができた。また、授業づくりに際しては、これまでの計画に加えて、アクティブラーニングの視点を取り入れることの重要性などが明確化されたことも大きい。このような次年度以降の活動において有益な情報が得られたことからも、1年目の計画が順調に進展したと考えられる。当初の計画では,アクティブラーニング型の授業について,方法の一つとして想定していなかったが,2年目に研究計画に加えて取り組んだ結果,一定の成果が得られる可能性がわかった。このことから,引き続き実践を進めながら,アクティブラーニング型の授業を通して,質問力がどのように育成されるのかについて検討する予定である。また,自律的な学習が引き出された学生は,質問をより効果的に利用する可能性が示唆されたことから,今後は,アクティブラーニング型の授業におけるデータを,自己調整学習の視点から分析するとともに,質問力向上を視野にした授業方法として提案できるように,アクティブラーニング型授業の授業方法についても改善していく予定である。教育工学今後の研究の展開に関して、アクティブラーニングの視点を取り入れていきたい。アクティブラーニングは、これまでの知識伝達型の授業を乗り越えるために提案されており、社会的なニーズがある。この質問力育成を目的とした授業改善は、アクティブラーニングを視野に入れることが効果的であると考えられる。また、そのような視点で取り組んだ研究は、今後の大学での授業改善においても重要な示唆を与えると考えられる。
プラスチド分化における核と葉緑体間のクロストーク -葉緑体形質転換系を用いて-

高等植物の葉緑体には、核コードのT7ファージ型RNAポリメラーゼ(NEP)と葉緑体コードのバクテリア型RNAポリメラーゼ(PEP)が共存している。葉緑体ゲノム上のハウスキーピング遺伝子の多くは主にNEPによって転写されると考えられているが、NEPによる転写に関する研究は、5年前にNEP本体をコードする遺伝子(RpoT3)が単離されたもののその後大きな進展がない。その理由の一つとして、転写調節因子がほとんど同定されていなかったことが考えられる。そこで本研究では、NEPによる葉緑体遺伝子の転写制御機構の一端を明らかにすることを目的として、新規なRpoT3結合タンパク質を同定し、その機能解析を行った。RpoT3をN末端領域とC末端領域に分けて、それぞれと相互作用するタンパク質を公募のTwohybrid Screening法を用いて検索を行った。その結果、RpoT3のN末端領域と非常に強く相互作用するクローン1種を最有力候補として取得した。その塩基配列を決定した結果、真核型リボゾームタンパク質L32に非常によく似たタンパク質をコードしている遺伝子であることが分かった。このタンパク質は、RpoT3のC末端領域に結合せず、N末端領域にのみ特異的に相互作用することが分かった。またゲルシフト解析の結果、NEPに強く依存して転写されるaccD遺伝子のプロモーター領域を含むDNA断片に特異的に結合することを見出した。さらに、シロイヌナズナの色素体から調整したin vitro転写系に組換えL32様タンパク質を加えたところ、その添加量の増加に伴ってaccDプロモーターからの転写が活性化されることを明らかにした。以上の結果は、このタンパク質が新規なコードの転写制御因子としてプロモーターDNAに結合してNEPによる転写を正に調節している可能性を強く示唆している。
社会・認知的視点から見た外国語としての英語ライティング力と動機付けの長期的発達

本研究は、日本人大学生の英語ライティング力が、様々な認知能力や社会文化的環境と相互に影響しながらどう変化していくかを追跡することを目的とした。調査の結果、以下の点がわかった。被験者の英語力は有意に伸長したが、日英作文力は伸長しなかった。留学期間は英語力伸長には有効だったが、英作文力を伸長しなかった。参与者は大学入学後詳しく英作文の書き方を習ったため、その書き方や理想像は日本語作文に影響した。本研究は、日本人大学生の英語ライティング力とライティングへの動機付けが、3年半の長期にわたってどのように変化・発達していくかを、留学の効果に焦点をあてて、量的データと質的データの両面から追跡調査することを目的にしている。本研究では、従来応用言語学の世界で行われてきた認知的(cognitive)視点に加え、近年重要な視点として注目されている社会文化的(sociocultural)視点を取り入れ、第2言語のライティング力という認知能力の発達に、英語圏への留学も含めた外部環境要因が長期的にどのように影響するかを調査し、新たな知見を得る事をめざしている。初年度の今年は、以下のように大学新1年生からデータ採取を行った。(1)日本の中学・高校で6年間英語を勉強してきた大学1年生18人に個別に設備のある研究室に来て英語説明文を書いてもらい、書き終わった直後に書いている時の様子を録画したビデオテープを見ながら、書いている最中に何を考えていたかを逐次話してもらい、オーディオテープレコーダーに録音した。(2)採取したデータは、直後に転記した。(3)基礎データとして、標準英語力測定テストを用いて、一般的な英語力を測定した。(4)さらに、当初の予定にはなかった「被験者の母語作文力の推移」を研究対象に加えることにし、(1)で書いてもらった英作文と似た課題と長さで、被験者に日本語作文を書いてもらい、現在国語作文の専門家2名に評価を依頼中である。(5)これら量的データとは別に、ケーススタディの手法を使って被験者に個別にインタビューを行い、英語を書くことに関する現在までの学習経験や、英語一般や英作文に対する自信や動機付けなどについて調査した。本研究は、日本人大学生の英語ライティング力とライティングへの動機づけが、3年半の長期にわたってどのように変化・発達していくかを、留学の効果に焦点をあてて、量的データと質的データの両面から追跡調査することを目的にしている。第2年度の今年は、以下のように大学2年生からデータ採取を行った。今年度の特徴は、被験者19名のうち4名が4ヶ月ー11ヶ月の英語圏への留学に出発したことである。(4)「母語作文力」測定のため、(1)で書いてもらった英作文と似た課題と長さで、被験者に日本語作文を書いてもらい、国語作文の専門家2名に評価してもらった。(6)留学した学生4名に対しては、メールを使ったアンケートと聞き取り調査も行った。

本研究では、従来応用言語学の世界で行われてきた認知的(cognitive)視点に加え、近年重要な視点として注目されている社会文化的(sociocultural)視点を取り入れ、第2言語のライティング力という認知能力の発達に、英語圏への留学も含めた外部環境要因が長期的にどのように影響するかを調査し、新たな知見を得る事をめざしている。第3年度の今年は、以下のように大学3年生からデータ採取を行った。今年度の特徴は、被験者19名のうち4名が4ヶ月-11ヶ月の英語圏への留学から帰国し、2名が新たに4ヶ月の留学に出かけて帰国したことである。最初の2年と同じように、以下のようにデータ採取を行った。(1)研究参与者17名(進路変更のため1名離脱)に個別に設備のある研究室に来て英語説明文を書いてもらい、書き終わった直後に書いている時の様子を録画したビデオテープを見ながら、書いている最中に何を考えていたかを逐次話してもらい、オーディオテープレコーダーに録音した。(2)採取したデータは、直後に転記した。(3)基礎データとして、標準英語力測定テストを用いて、一般的な英語力を測定した。(4)「母語作文力」測定のため、(1)で書いてもらった英作文と似た課題と長さで、被験者に日本語作文を書いてもらい、国語作文の専門家2名に評価してもらった。(5)これら量的データとは別に、ケーススタディの手法を使って被験者に個別にインタビューを行い、英語を書くことに関する現在までの学習経験や、英語一般や英作文に対する自信や動機付けなどについて調査した。(6)留学した学生2名のうち1名に対しては、メールを使ったアンケートと聞き取り調査も行った。本研究は、日本人大学生の英語ライティング力とライティングへの動機づけが、3年半の長期にわたってどのように変化・発達していくかを、留学の効果に焦点をあてて、量的データと質的データの両面から追跡調査することを目的としている。最終年度の今年は、大学4年生になった研究参与者17名から、以下のようにデータ採取を行った。(1)個別に設備のある研究室に来て英語説明文を書いてもらい、書き終わった直後に書いている時の様子を録画したビデオテープを見ながら、書いている最中に何を考えていたかを逐次話してもらい、ICレコーダーに録音した。(3)標準英語力測定テストを用いて、一般的な英語力を測定した。(5)これら量的データとは別に、ケーススタディの手法を使って被験者に個別にインタビューを行い、過去1年間の英語学習経験や、英語一般や英作文に対する自信や動機付けなどについて調査した。さらに、(1)から(5)までのデータを、大学1年生時から毎年採取したデータと合わせ、参与者それぞれの「4年間の量的データの変化のプロフィール」を作った。平成23年11月から平成24年1月にかけて、このプロフィールを使い、大学での教育を終えようとしている参与者一人一人に、それぞれの変数について「3年半で変化したと思うか。又、それはなぜか。」についてインタビューし、さらに、社会・文化的背景を含めた変化の背景を、参与者自身の言葉で語ってもらった。以上の4年間のデータのうち、最後のインタビューデータの転記以外は、データの分類と入力が終了している。