hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HN-1融合蛋白とSCCAプロモーターを導入した食道癌特異的治療ベクターの開発

一方、扁平上皮癌特異的遺伝子のプロモーターとしてSCCAプロモーターを導入したアデノウイルスベクター導入用シャトルベクターを構築した.まず胎児腎細胞株293細胞よりPCR法でクローニングしたSCCAプロモーターをpGL3ベクターに導入し,緑色発光遺伝子(GFP)と赤色発光遺伝子(DsRed)をレポーターとして挿入したベクターおよびKLAKLAK2遺伝子を治療遺伝子として挿入したベクターを構築,これらを制限酵素で切り出してシャトルベクターpAdTrackに導入した.これらのベクターと大腸菌を用いた相同組み換えの系を用いて3種類のアデノウイルスベクター(Ad-Mock, AdSCCA-Red, AdSCCA-KLAKLAK2)を構築した。AdSCCA-Red, AdSCCA-KLAKLAK2)とSCCA産生のあらかじめ分かっている扁平上皮癌細胞株LK2とLC1およびSCCA産生のない腺癌細胞株A549とABC-1,正常細胞株SAECを用いて発現実験および治療実験を行った.AdSCCA-Redを用いた検討ではA549,ABC-1,SAECではDsRedは発現しなかったのに対しLK2,LC1で強い発現が確認された。AdSCCA-KLAKLAK2を用いた遺伝子治療実験ではA549,ABC-1,SAECに対しては細胞毒性を示さなかったのに対し,LK2,LC1でアポトーシスが誘導された。以上のことから,このベクターを用いることによって,正常組織では副作用のない遺伝子導入系をつくることができることが証明された.この治療効果および正常細胞への安全性はヌードマウスの癌移植モデルにおいても確認された.(論文投稿中)
フラクタル構造を有するバルク多層材料の作成とその物性

Ag-Fe多層材料を繰り返し圧延と折りたたみによって作製した。この材料は、数ナノメートルのAgとFeとの層が交互に数十万層重ねられている。この材料に磁場を印加した時の電気抵抗の変化を測定して、巨大磁気抵抗効果(GMR)の発現を実証した。電流を材料の積層面に平行に流した場合のGMRは約8%であるのに対して、積層面に垂直に電流を流した場合には45%のGMRを観測した。この結果は世界で始めてのものである。また、Cu-Feの多層材料についても実験をおこない、GMRの発現する程度の超微細積層材料では、引っ張り強度が約1.5GPaという高い値を示すことが判明した。GMRを発現する層間隔は10ナノメートルから50ナノメートルであり、従来気相からの堆積によって作られた多層構造でのGMR発現が10ナノメートル以下の層厚であることと比較すると、厚さが数倍から10倍程度大きい。このように比較的厚い多層構造での、大きなGMRの発現は新しい発見である。スパッタリング法によって、このような平均膜厚の大きい構造でのGMRを測定した結果、同じ平均膜厚でも、均一な膜厚の場合にはGMRが小さい事が確かめられた。不均一な膜厚によるGMRの大きな値の発現は、全く新しい現象であって、GMR発現の原因解明のために新しい知見を加えるものといえる。繰り返し圧延と折りたたみによるマクロなナノ材料の作成法によるGMRの発現のメカニズムと気相法によるナノ材料との間の物性の差は、以上の通り、ナノ材料の有する特異な物性そのものの解明に大きく貢献するものといえる。Ag-Fe多層材料を繰り返し圧延を折りたたみによって作製した。この材料は、数ナノメートルのAgとFeとの層力交互に数十万層重ねられている。

また、Cu-Feの多層材料についても実験をおこない、GMRの発現する程度の超微細積層材料では、引っ張り強度が約1.5GPaという高い値を示すことが判明した。GMRを発現する層間隔は10ナノメートルから50ナノメートルであり、従来気相からの堆積によって作られた多層構造でのGMR発現が10ナノメートル以下の層厚であることと比較すると、厚さが数倍から10倍程度大きい。このように比較的厚い多層構造での、大きなGMRの発現は新しい発見である。スパッタリング法によって、このような平均膜厚の大きい構造でのGMRを測定した結果、同じ平均膜厚でも、均一な膜厚の場合にはGMRが小さい事が確かめられた。不均一な膜厚によるGMRの大きな値の発現は、全く新しい現象であって、GMR発現の原因解明のために新しい知見を加えるものといえる。繰り返し圧延と折りたたみによるマクロなナノ材料の作成法によるGMRの発現のメカニズムと気相法によるナノ材料との間の物性の差は、以上の通り、ナノ材料の有する特異な物性そのものの解明に大きく貢献するものといえる。Ag-Fe多層材料を繰り返し圧延と折りたたみによって作製した。この材料は、数ナノメートルAgとFeとの層が交互に数十万層重ねられている。この材料に磁場を印加した時の電気抵抗の変化を測定して、巨大磁気抵抗効果(GMR)の発現を実証した。電流を材料の積層面に平行に流した場合のGMRは約8%であるのに対して、積層面に垂直に電流を流した場合には45%のGMRを観測した。この結果は世界で初めてのものである。GMRを発現する層間隔は10ナノメートルから50ナノメ-トルであり、従来気相からの堆積によって作られた多層構造でのGMR発現が10ナノメートル以下の層厚であることと比較すると、厚さが数倍から10倍程度大きい。繰り返し圧延と折りたたみによるマクロなナノ材料の作成法によるGMRの発現のメカニズムと気相法によるナノ材料との間の物性の差は、以上の通り、ナノ材料の有する得意な物性そのものの解明に大きく貢献するものといえる。この材料は、数ナノメートルのAgとFeとの層が交互に数十万層重ねられている。この結果は世界で始めてのものである。
作用素の不等式とその応用

各研究者の裏頁の論文の概要を記すことにする2.一般化されたガウスーワイエルシュトラスの特異積分に関する飽和定理を,局所飽和の立場から新しい考え方で証明し,その方法によって,ピカールーワイエルシュトラスの特異積分に関する飽和定理を得た。(Y.Suzuki)3.一般のネットワーク上で熱方程式の基本解の計算法を見出した。そして,いくつかの無限ネットワーク上でラプラシアンのスペクトル解析を行った。(T.Okada)4.二つの有限部分群のペアに両側加群を対応させ,そのカテゴリー的な構造を明らかにした。応用として群と部分群のペアから作られるsubfactorの不変量を有限群の表現論の言葉で書き表すアルゴリズムを与えた。(S.Yamagami)5.解析集合がRamsey性を持つというSilverの定理を無限ゲームに関するWolfeの結果から導いた。さらに,その導出の一般化についても議論した。(K.Tanaka)6.界面上で化学反応を伴う拡散方程式の解の定常状態への収束の速さを調べた。直感的には反応に必要な分子数が大きいほど反応しにくくなり,収束の速さは遅くなると考えられる。これが正しいことが厳密に証明された。(T.Nagasawa)各研究者の裏頁の論文の概要を記すことにする2.一般化されたガウスーワイエルシュトラスの特異積分に関する飽和定理を,局所飽和の立場から新しい考え方で証明し,その方法によって,ピカールーワイエルシュトラスの特異積分に関する飽和定理を得た。(T.Nagasawa)
口蓋裂患者の鼻咽腔閉鎖機能と口唇閉鎖機能との関連性に関する研究

発音時の口腔機能を作動部位別に分類すると,鼻咽腔閉鎖機能,口蓋と舌との接触様式,口唇閉鎖機能の3区分への分類が可能である。各々の機能が何らかの関連性を持つと考えられ,特に両唇音や歯茎音等の破裂音発音時には,口唇閉鎖と鼻咽腔との関連性が重要と考えられるがその詳細は不明である。平成11年度においては,保有していた非侵襲性接触型軟口蓋筋活動測定装置(ポリグラフシステム:日本光電・RM6000)に,本科学研究費で購入した鼻咽腔閉鎖機能解析システムを組み込み,鼻咽腔閉鎖動態についての高次元の分析システムを構築し,軟口蓋と口輪筋の筋活動の測定に加え,発音時呼気鼻腔漏出量の同時測定を行った。予備実験として口蓋裂術後,鼻咽腔閉鎖機能不全を後遺し,Speech aidを装置している患者を対照として実験を行った。Speech aidのbulb中央を削除し,人工的な鼻咽腔閉鎖機能不全状態を作り,通気度を段階的に変化させながら,発音時の呼気鼻腔漏出量と口輪筋筋活動を同時に測定した。この結果から,鼻咽腔閉鎖機能と口唇閉鎖機能の関連性が示唆された。平成12年度においては,さらに詳細な分析を行うため,手術により鼻咽腔閉鎖機能を改善した場合の,術前術後における軟口蓋と口輪筋の筋活動を測定し,両機能の関連性について分析した。その結果,口蓋と舌との接触による構音点の前後的な変化にかかわらず,鼻咽腔閉鎖機能の改善に伴い,口唇閉鎖機能が減弱することが明らかとなった。このことから,鼻咽腔閉鎖機能不全の状態では,子音発音時に,口唇閉鎖機能が増強することで,鼻咽腔閉鎖機能を代償していると考えられ,口唇閉鎖機能と鼻咽腔閉鎖機能が,密接な関連性を有していることが示唆された。発音時の口腔機能を作動部位別に分類すると、鼻咽腔閉鎖機能、口蓋と舌との接触様式、口唇閉鎖機能の3区分への分類が可能である。各機能が何らかの関連性を保ち、最終的に統合されていると考えられ、特に両唇音や歯茎音等の破裂音発音時には、口唇閉鎖と鼻咽腔閉鎖との関連性が重要と考えられるがその詳細は不明である。本年度は、両機能間の分析を行うため、現在保有している非侵襲性接触型軟口蓋筋活動測定装置(ポリグラフシステム:日本光電・RM6000)に、本科学研究費より購入した鼻咽腔閉鎖機能解析システムを組み込み、鼻咽腔閉鎖動態についての高次元の分析システムを構築した。本装置により軟口蓋と口輪筋の筋活動の測定に加えて、呼気鼻腔漏出量の同時測定が可能となった。実験は、口蓋裂術後、鼻咽腔閉鎖機能不全を後遺し、その改善のためSpeech aidを装着している患者を対象として行った。尚、被検者には研究目的・方法等を十分説明し、承諾が得られた上で実験を行った。実験方法は、Speech aidのbulb中央部分を削除し通気できるようにした上で、その通気度を段階的に変化させ、人工的な鼻咽腔閉鎖機能不全状態をつくり、発音時の呼気鼻腔漏出量と口輪筋筋活動を同時に測定した。その結果、Bulbの通気度を段階的に増加させた場合、子音発音時に口輪筋筋活動が増大した。この現象は鼻咽腔閉鎖機能の増悪に伴い、口唇閉鎖機能が増強することを意味し、一種の代償機能と考えられた。本研究結果の一部を、平成11年9月THE 4TH ASIAN PACIFIC CLEFT LIP&PALATECONFERENCE(FUKUOKA JAPAN)において発表した。来年度においては、鼻咽腔閉鎖機能不全に対して、手術により鼻咽腔閉鎖機能を改善した場合の、術前術後における軟口蓋と口輪筋の筋活動を測定し、鼻咽腔閉鎖機能と口唇閉鎖機能との関連性を分析する予定である。

このことから,鼻咽腔閉鎖機能不全の状態では,子音発音時に,口唇閉鎖機能が増強することで,鼻咽腔閉鎖機能を代償していると考えられ,口唇閉鎖機能と鼻咽腔閉鎖機能が,密接な関連性を有していることが示唆された。
異種感覚刺激の時間弁別に関わる神経基盤

時間認知、特に異なる種類の感覚刺激の呈示時間を識別する脳内機構を解明する目的で、視覚と聴覚の刺激を用いた時間弁別課題を遂行中の動物から、大脳皮質前頭連合野の神経細胞活動を記録した。刺激呈示期には各感覚モダリティに選択的に応答する細胞が多く、時間識別期には感覚種を統合して呈示時間の長短を表現する細胞が見られた。この結果は、異なる感覚種の時間情報が、前頭連合野において、部分的に異なる神経回路で処理されることを示唆する。本研究では、高次脳における時間情報処理機構の解明と、その処理における感覚モダリティの特異性を明らかにする目的で、視覚刺激と聴覚刺激を用いた時間弁別課題を遂行できるようにサルを訓練し、課題遂行中にサルの前頭連合野と線条体から、多点電極を用いて複数の神経細胞活動を同時に記録することを計画している。本年度は、まず、視覚刺激と聴覚刺激を用いた時間弁別課題の制御システムを整備した。時間弁別課題課題では、遅延期間をはさんで呈示時間の異なる視覚刺激あるいは聴覚刺激(C1とC2)をサルに呈示し、どちらの刺激が長く呈示されたかをサルに弁別させた。刺激の呈示時間は0.21.8秒間(02秒間隔)の間で適宜定め、C1とC2の長短の順序や視覚刺激と聴覚刺激の組み合わせはランダムに定めた。制御システムを整備後、2頭のサルの訓練を開始した。続いて課題を十分に遂行できるようになった1頭のサルで、前頭連合野から単一神経細胞活動の記録実験を開始した。現在のところ、およそ200個の神経細胞から活動を記録した。課題関連活動を概観してみると、予想以上に、視覚刺激のみに、あるいは聴覚刺激のみに応答している神経細胞が見いだされた。この結果は、時間情報処理に関して、前頭連合野においても視覚刺激と聴覚刺激とを別々に処理している可能性を示唆する。今後、さらに多くの神経細胞活動を記録し、詳細な解析を進めていく予定である。また、前頭連合野と線条体から多点電極を用いて複数の神経細胞活動を記録するためのセットアップを進めている。本研究では、高次脳における時間情報処理機構の解明と、その処理における感覚モダリティの特異性を明らかにする目的で、視覚刺激と聴覚刺激を用いた時間弁別課題を遂行できるようにサルを訓練し、課題遂行中にサルの前頭連合野や線条体から、複数の神経細胞活動を同時に記録することを計画している。本年度は、視覚刺激と聴覚刺激を用いた時間弁別課題を遂行できるようになったサル2頭を用いて、神経細胞活動の記録実験を遂行した。刺激の呈示時間は0.21.8秒間(0.2秒間隔)の間で適宜定め、C1とC2の長短の順序や視覚刺激と聴覚刺激の組み合わせはランダムに定めた。記録部位は、両側の大脳皮質前頭連合野、運動前野や補足運動野、線条体とした。現在のところ、前頭連合野から約780個、高次運動野から約210個、線条体から約149個の神経細胞の活動を記録した。課題関連活動を概観してみると、前頭連合野では、予想以上に視覚刺激のみに、あるいは聴覚刺激のみに応答している神経細胞が見いだされた。今後、さらに詳細な解析を進めていく予定である。また、現在のところ、単一電極を用いて個々に神経細胞活動を記録しているが、次年度の記録実験に向けて、多点電極を用いて複数の神経細胞活動を同時記録するためのセットアップを進めている。本研究では、高次脳における時間情報処理機構の解明と、その処理における感覚モダリティの特異性を明らかにする目的で、視覚刺激と聴覚刺激を用いた時間弁別課題を遂行できるようにサルを訓練し、課題遂行中にサルの前頭連合野や頭頂運動野から、複数の神経細胞活動を記録することを計画した。時間弁別課題では、遅延期間をはさんで呈示時間の異なる視覚刺激あるいは聴覚刺激(C1とC2)をサルに呈示し、どちらの刺激が長く呈示されたかをサルに弁別させた。記録部位は、両側の大脳皮質前頭連合野と頭頂連合野とした。これまでに、前頭連合野から約780個、頭頂運動野から約210個の神経細胞の活動を記録した。

課題関連活動を概観してみると、前頭連合野や頭頂連合野では、視覚刺激のみに、あるいは聴覚刺激のみに応答している神経細胞が多く見いだされた。しかし、2種の刺激の相対的な時間については、刺激提示後に、両種の刺激に共通して時間情報を表現する神経細胞活動が、前頭連合野で多く見出された。この結果は、時間情報処理に関して、前頭連合野においても、まず視覚刺激と聴覚刺激とを別々に処理しているが、2種の刺激の相対的な時間については、感覚モダリティに共通する神経ネットワークで処理している可能性を示唆する。今後、さらに詳細な解析を進めていく予定である。
14族元素による電子移動系の構築とその基礎的研究

単純なテトラアルキル14族元素化合物を量子供与体に用いて、芳香族ニトリルを光アルキル化出来る。このアルキル基移動は光シリル化と同様位置選択的である。導入位置は芳香族ニトリルの置換様式で決まる。本反応の鍵段階は電子移動である、これは芳香族ニトリルの蛍光のアルキル体による消光実験、さらに電子移動による自由エネルギ-変化の考察から示される。また、アルキル体の中心元素がケイ素、ゲルマニウム、スズとなるにつれてアルキル化生成物の収率は向上する。アルキル基移動は化学選択的で、その序列はMe>Bu>iーPr>tーBuである。光アルキル基移動がラジカルカチオンによる芳香族ニトリルラジカルアニオンの直接攻撃、もしくは開裂してフリ-なアルキルラジカルとなり、これによる攻撃かを区別するためラジカル時計の手法を用いた。この目的で5ーヘキセニル基を持つシラン、ゲルマンおよびスタンナンを合成し、ラトラシアノベンゼンの光アルキル化を行った。いずれの場合も対応する鎖状生成物および環状生成物が得られ、その比は14族元素によって連続的に変化した。シランでは鎖状生成物が優先し、一方スタンナンでは環状生成物が優先して生成した。鎖状生成物の生成を総てフリ-ラジカル経由であるとすると鎖状環状生成物の比が14族元素によって大きく変化することを説明できない。したがって、鎖状生成物の生成にはラジカルカチオンが関与し、比較的開裂し難いシランではその寄与が大きく、ゲルマン、スタンナンになるにつれて開裂し易くなり、フリ-ラジカルの寄与が大きくなり環状生成物に生成が優先するようになるとして理解される。同種の光アルキル化がピリリュウム塩およびベンジルを電子授与体として起こることが見いだされた。
日本産ナラ類4種の遺伝資源の保全管理をめざした分子集団遺伝学的研究

ミズナラ(Quercus mongolica var.crispula)について日本列島全域にわたるサンプルを採集し、葉緑体DNAの塩基配列の変異の分布からこれらが日本列島の中央部、糸魚川-静岡構造線を境に南北の2つのグループからなることを明らかにしてきた。本研究ではさらに韓国、中国(遼寧省およびハルビン)、ロシア(サハリンおよび沿海州)から採集したサンプルの解析を行い、ハプロタイプの共通性から、日本の南北集団のそれぞれが南(朝鮮半島)と北(サハリン)の陸橋を経由して氷河期に列島に移入したものであることを示した。この結果にもとづいて、本研究では遺伝子レベルで異なる環境への適応の事実を明らかにすることを計画した。日本列島各地の16集団71個体についてメチオニンシンターゼ遺伝子およびヨーロッパナラで公表されているESTマーカーのうちフェノロジーに関与するマーカー6種についてサブクローニングを行い配列決定による変異の解析を行った。メチオニンシンターゼ遺伝子については全長1383bpの配列を決定し、このうちエキソン部分で同義置換11および非同義置換9を含む20の多型サイトを検出した。エキソン部分の変異について、π_a/π_s=2.48>1となり、自然選択が働いている可能性が示唆された。このうち第2と第3エキソンにある,5つのSNPsに関してサンプル数を増やして(19集団222個体)集団の緯度毎に頻度を調べたところ、3つのSNPsで緯度との有意な相関(cline)が見出された。他の解析結果も合わせて北方集団に適応的な選択が働いた可能性が示された。6つのESTマーカーでは、Clone58 (Auxin repressed gene)のSNPsに有意なclineが見つかった。これまでの私たちの研究で、日本列島の落葉性ナラ類(ミズナラ、コナラ、カシワ、ナラガシワ)は東北日本と南西日本のグループに分けられることが、葉緑体塩基配列の解析によって明らかになった。これはそれぞれ氷河期にユーラシア大陸北方からサハリン経由で移動したものと、南方から朝鮮半島経由で移動してきたものが温暖化により植生の範囲を拡げ、日本中央部で接したものであることが示唆された。本研究では(1)ロシア、中国、朝鮮半島のナラ類の葉緑体の変異を調べ、広く東北アジアにおけるナラ類の遺伝的構造を明らかにすること、および(2)核遺伝子のレベルで変異を調べ、2つのグループが異なる自然選択を受けたことを明らかにすることを目的とした。(1)として中国東北部でナラ類の採集を行った。このサンプルについて葉緑体の変異を調べた。またロシアのサンプルについては鳥取大学の佐野助教授よりサンプルを譲渡してもらい解析した。その結果、ナラ類の移動について上記のことを支持する結果が得られた。(2)ではメチオニンシンターゼ(methionine synthase)遺伝子の解析を行った。この遺伝子はメチオニンの生合成のほか、植物ホルモンであるメチレンの合成やこれらを介して生体防御にも関与している。東北及び南西日本の10集団、各5個体の計50個体についてチオニンシンターゼ遺伝子の第1から第4エキソンまでの約1500bp塩基配列を決定し、解析した。その結果、12個の塩基置換が見つかり、合計9個のハプロタイプが区別された。これらは大きく2つのグループ(α、β)に分けられた。これらのグループには地理的な構造はなかった。集団サイズの変動がないと仮定すれば、この遺伝子にはかなり強い選択圧が働いていることが予想される。これについてより詳細な解析を進めるためにコンピュータシミュレーションのプログラムを開発した。日本の冷温帯を代表する樹木であるミズナラ(Quercus mongolica var.crispula)は、日本の北東部全域と南西日本では標高800900m以上の山地部に生育する。

これまでの葉緑体DNAの変異を用いた研究で、これらは氷河期の時にサハリンを経由して北方から移入したものと朝鮮半島を経由して南方から移入した二つのグループからなることが明らかにされている。従ってこれらは寒冷と温暖という異なる気候への適応を経て、現在の分布を形成していると考えられる。本研究では遺伝子のレベルでこのような適応の違いを明らかにするため、日本の南北16集団61個体、およびサハリン、中国中央部(ハルピン)からのサンプルそれぞれ5個体について、メチオニンシンターゼ遺伝子の第1から第4エキソンまでの約1500bpの配列を決定して解析を行った。その結果70のハプロタイプが決定されたが、これらのほとんどは地理的に特異的なものであり、集団間の遺伝子の交流はこの範囲では制限されていることがわかった。塩基多様度に関しては領域全体で見ると、東北日本(0.0067)、南西日本(0.0060)で両者の間にほとんど差はなかったが、非同義置換に関しては東北日本(0.0017)、南西日本(0.0005)で有意な差があった。日本の集団を北から南まで4ブロックに分けて塩基サイト間の連鎖不平衡を調べたところ中央の2ブロックで多くの連鎖不平衡が検出された。これらのことから南北のミズナラのグループは異なる起源を持つものであることが支持され、適応的な差違を示す遺伝子領域も検出された。他の遺伝子についてもスクリーニングを行い、より明確な適応的な差違の検出を試みた。日本の冷温帯を代表する樹木であるミズナラ(Quercus mongolica var. crispula)は、日本の北東部全域と南西日本では標高800900m以上の山地部に生育する。南北集団のこのような適応過程の違いにもとづいて遺伝子の環境適応的な変異を探索することが可能と考え、本研究を計画した。日本の南北16集団61個体、およびサハリン、中国中央部(ハルビン)からのサンプルそれぞれ5個体について、メチオニンシンターゼ遺伝子の第1から第4エキソンまでの約1500bpの配列を決定して解析を行った。エキソンの塩基置換のうちエキソン2およびエキソン3で非同義置換/同義置換の比が1以上となり、このSNPsについて南北集団で頻度の分布を調べたところ、明確なクラインが検出された。
海難事故防止のための高把駐力新型錨の開発研究

荒天錨泊中の走錨による船舶の事故は、錨の研究が進んだ現在においても絶えることがない。原因の一つとして、現在使用されているJIS型錨やAC-14型錨はそれぞれ最大把駐力や姿勢安定性など構造的に課題点を抱えていることが挙げられる。本研究の目的は高性能な新型錨を開発することである。そのために、既存の錨の性能を再評価し、まとめた錨性能評価表を作成した。そして、錨性能評価表に基づいて高性能新型錨を設計・開発し、新型錨がどのような状況においても安定して性能を発揮することができる錨であることを確認した。平成24年度は、平成23年度から引き続き文献調査および、既存の錨を用いた模型曵引実験を行い、既存の錨の性能をまとめた錨性能評価法の作成を行った。また、数値シミュレーションのためのモデル化の方法の検討を行った。平成24年度の研究業績の詳細は以下のようになっている。研究開始現在まで既存の文献の調査を続けている。これらの文献調査から、既存の錨の性能は主に水平曵引試験から得られる把駐力特性曲線および把駐係数によって評価されてきたことがわかった。しかし、実際の海域では水槽実験のような理想的な状態で錨が曵引されるとは限らない。それは走錨による船舶の事故が現代においても絶えることがないことからもわかる。よって、錨の性能の評価基準を見直す必要があると考えられるが、錨の性能を決定するための指針となる錨の評価法は既存の研究では具体的に示されてこなかった。そこで平成24年度は、これまで多く実施されてきた水平曵引試験,仰角曵引試験に加えて,スイッチバック試験,スイッチバック貫入試験,倒立試験といった5種類の試験項目に関する水槽曵引試験を行った。そして、評価項目として,把駐係数,最大把駐力到達距離,姿勢安定距離,爪の貫入の有無,再現性の5つを設定し、様々な観点から錨の性能を評価することができる錨性能評価法を作成した.数値シミュレーションのためのモデル化の方法の検討については、過去の文献調査、模型錨による実験結果に基づいて、モデル化の必要のある底質影響および係留索影響のモデル化についての検討を現在行っている。平成24年度は係留索モデルにランプドマス法を用いることを試み、その適用性について検討を行っている。平成24年度は数値シミュレーションを中心に研究を行っていく予定としていたが、過去の文献調査によって錨の評価方法そのものに問題点があることが明確となったため、それらの研究を優先的に実施した。平成25年度の研究業績の詳細は以下のようになっている。本年度は、水平曵引試験、仰角曵引試験、スイッチバック試験、スイッチバック貫入試験、倒立試験の5種類の水槽曵引試験と、把駐係数、最大把駐力到達距離、姿勢安定距離、爪の貫入の有無、再現性の5つの評価項目による錨性能評価チャートを用いて、ストックレスアンカーより安定性に優れるストックアンカーを評価対象に加え、新型錨に必要な要素について検討を行った。その結果、1錨爪の面積は大きい方がよいが、それ以上に傾斜した爪の形状を取り入れ、貫入面から受ける抵抗力を大きくすることが効果的である、2かき込み性能を向上させるためには爪の先端を鋭くすることが効果的である、3ストックレスアンカーの錨の姿勢安定性を向上させるためにはスタビライザーを用いることが効果的である、4スタビライザーを設けることにより爪の根元が厚くなり堅牢性が増す、といった結論を得ることができ、新型錨の形状を見出すことができた。数値シミュレーションのためのモデル化の方法の検討については、係留索モデルにランプドマス法を用いた。それにより、基礎的ながら錨泊中の船舶の張力のシミュレーションを行うことが可能になるとともに、その適用性についても基礎的ながら既存の文献との比較・検討から確認することできた。これによって、錨泊中の船舶の波浪中挙動についての数値シミュレーションを行うことが可能となった。さらに、本研究から商船用錨は新型錨となっても極端に大きさを変えることができないこともわかった。これらのことから、本錨性能チャートによって新型錨を用いた場合の船舶の大きさ毎の把駐力をある程度推定することができ、それを用いて新型錨の把駐力を係留条件として設定し、シミュレーションを実施することが可能となった。

平成23年度は既存の文献調査および、既存の錨を用いた模型曵引実験と実海域曵引実験の実施、既存の錨の性能をまとめたチャートを作成すること、数値シミュレーションのためのモデル化の方法の検討を目標としている。平成23年度の研究実施計画にしたがって、現在までに以下の研究を行っている。研究開始現在まで既存の文献の調査を続けている。錨に関する研究はこれまで数多く実施されてきており、新型の高把駐力錨を開発するうえで非常に重要なものである。既存の錨(JIS型、AC-14型、DA-1型)の模型錨を用いて、実験水槽と実海域における曵引実験を行った。水槽実験では通常の水平曵引だけでなく、爪の貫入角度の違いが本実験によって、既存の各錨の持つ把駐性能を把握し、まとめることによって新型錨開発のために必要となる錨の形状についてのデータを得ることができる。数値シミュレーションのためのモデル化の方法の検討については、過去の文献調査、模型錨による実験結果に基づいて、モデル化の必要のある底質影響および係留索影響のモデル化についての検討を現在行っている。係留索モデルについては、錨シミュレーションに用いる係留モデルを改良し、また水槽実験との比較を行うことによりその有用性の検討を行った。平成23年度は研究を進めていくにあたり、基礎的なデータを収集し、検討することを目的にしており、ほぼ研究実施計画に沿った形で研究が進行しているといえる。高性能新型錨の開発を目的として、平成23年度平成26年度までストックレスアンカーであるJIS型、AC-14型、DA-1型の3種の錨および、ストックアンカーであるダンフォース型錨の曵引試験を行い、既存の錨の性能の確認を行った。その際、既存の錨の評価方法を見直すため、曵引試験方法に水平曵引試験、スイッチバック試験、スイッチバック貫入試験、倒立試験の4つの方法を採用するとともに、評価項目に把駐係数、高把駐力到達距離、高把駐力維持距離、反転現象の有無、再現性の5項目を設け、新しい錨性能評価法を作成した。その結果、例としてDA-1型は高把駐力かつ高安定性な錨として評価されているが、スイッチバック試験より、投錨の際、錨が倒れる向きによって把駐力が半分程度まで低下する可能性があることがわかり、既存の評価方法では評価できない錨の性能を評価することができた。本錨評価法に基づいて平成26年度は、1高把駐力(把駐係数6以上)、2高把駐力の長時間の維持、3どのような状況で走錨が始まっても安定した性能を発揮できる高い安定性、4貫入しやすく、引き抜きやすい爪の高い貫入性能、5既存の錨とほぼ同等の重さであること、6堅牢かつ壊れにくい、といった性能を持った錨を開発することを目標として新型錨のデザインを行い、試作模型を作成した。その試作模型を用いて、本研究によって作成された錨評価法に基づき実験および評価を行ったところ、新型錨は16の項目を満たす錨であることを確認することができた。さらに、錨の重量バランスの調整によってさらに高性能な錨とすることができる可能性があることもわかっている。本研究によって開発された新型錨は、走錨による海難の件数を減らすことや、錨の安定性がもたらす荒天時の船員の精神的負担の軽減などに寄与するものであり、本研究成果は安心・安全な船舶の運航に貢献する重要なものであると考えている。船舶海洋工学平成24年度における研究目的は数値シミュレーション法の整備を除けばおおむね達成できている。しかし、本研究で作成した錨性能評価法はこれまでの錨に関する研究に比べて進歩的な研究成果であるとともに、本研究目的を達成するために重要な要素となるため、優先的に実施する価値があったと考えている。平成25年度における研究目標は新型錨の形状の決定および錨性能をシミュレーション可能とすることであるため、概ね研究目標を達成できたと考えられる。しかしながら、H24年度末H25年度中盤にかけて水槽の老朽化による錨の曵引装置の故障により、水槽実験および新型錨の開発、数値シミュレーション法との比較・検討に遅れが発生した。
軟骨・非軟骨細胞におけるV/XI型コラーゲンα鎖遺伝子の特異的発現機構の解析

in vivo及びin vitroでα1(XI)鎖コラーゲン遺伝子の転写調節機構を解析する目的で、マウスα1(XI)遺伝子の5'flanking領域のDNA断片を単離した。その結果、ヒトの場合と同様に複数の開始点が存在し、プロモーター領域にはTATAboxやCCAAT boxは認められず、複数のSp1結合部位が存在した。このDNA断片をルシフェラーゼ及びβ-gal遺伝子の上流につないだ。プロモーター領域のDNA断片は-5kbまでのもの(long form)と、-536bPまでのもの(Short form)の二種類を作製した。さらにこれらの四種類のコンストラクトを用いてレポーター遺伝子の下流に第一イントロンの三つのSma断片(上流より3.5kb、3.0kb、7.0kb)をつないだ。これらを用いて、ウシ大動脈平滑筋細胞及びヒト軟骨肉腫培養細胞にトランスフエクションを行いプロモーター活性をみた。その結果、平滑筋細胞においても、軟骨細胞においてもShort promoter(-536bp)の活性が、long Promoter(-5kb)の活性より高かった。又、第一イントロンの三つのSma断片はいづれの細胞においてもShort promoterの活性を抑制させる傾向にあった。一方、このα1(XI)鎖遺伝子のN末酸性領域の機能を解析する目的で、この領域をコードする各エクソン欠損させたコンストラクトを作製した。このコンストラクトを横紋筋肉腫細胞(A204)、軟骨肉腫細胞(LTC)、腎由来細胞(293)にトランスフェクションし、そのスプライシングパターンをin vitroで調べた。その結果、腎由来細胞ではエクソン6A-7-8をとるパターンが主要なもので、エクソン6Bによりコードされる転写産物は見られなかった。横紋筋肉腫細胞ではエクソン6A-7-8の他にエクソン7-8のパターンも見られた。一方、軟骨肉腫細胞では五種類のパターンが見られた。このin vitroの実験と平行させてin vivoの実験を行うために、エクソン6A、6Bの各々を欠損させたマウスをhomologous recombination法で作製中である。1)コラーゲンα1(XI)鎖Nプロペプチド酸性領域の解析を組織学的に行った。以前のRT-PCRの結果より、エクソン6Aと6Bにより同時にコードされる転写産物は存在しない。特にエクソン6Bは他のエクソンと異なり塩基性アミノ酸よりなる。エクソン6A、6Bに対する特異的な抗体を用いた免疫組織化学の結果では、両エクソンよりの転写産物の分布は大きく異なっていた。6Aの産物は動脈平滑筋、脳、軟骨肥大部等に限局しているのに対して、6Bの産物は軟骨組織をはじめ広く分布していた。さらに、エクソン6A、6B及びα1(XI)のmRNAを認識するcDNAをプローブに用いてin situ hybridizationを行った。その結果、6Aは種々の平滑筋にその発現が強くみられた。一方、6Bはシグナルは弱いが広く分布しており、6Aとは異なる発現をしていた。又、α1(XI)のmRNA全体を反映するプローブを用いる場合とも異なっていた。以上のことは、この二つのエクソンが選択的スプライシングにより組織特異的な発現をし、異なる機能を発揮していることが予想される。さらに、このことをin vivoで知る目的で、エクソン6A、6Bの各々を欠損させたマウスを解析するために、そのコンストラクトを作製中である。

2)コラーゲンα1(XI)鎖遺伝子は種々の組織で発現するが、特に軟骨細胞及び平滑筋細胞ではその発現が強い。これらの細胞における調節機構の解析をin vitro及びin vivoで解析する目的で、マウスα1(XI)鎖遺伝子プロモーターを含むDNA断片を分離した。転写開始点をprimer extension法及びRNase protection法で決定したが、複数の開始点が存在し、主要な開始点はヒトと同じであった。現在、β-galをレポーター遺伝子に用いてコンストラクトを作製中である。in vivo及びin vitroでα1(XI)鎖コラーゲン遺伝子の転写調節機構を解析する目的で、マウスのプロモーター断片を単離し、ルシフェラーゼ及びβ-gal遺伝子の上流につないだ。用いたプロモーター領域のDNA断片は-5kbまでのもの(long form)と、-536bpまでのもの(short form)の二種類である。さらにこれらの四種類のコンストラクトを用いてレポーター遺伝子の下流に第一イントロンの三つのSma断片(上流より3.5kb、3.0kb、7.0kb)をつないだ。これらを用いて、ウシ大動脈平滑筋細胞及びヒト軟骨肉腫培養細胞にトランスフェクションを行いプロモーター活性をみた。その結果、平滑筋細胞においても、軟骨細胞においてもshort promoter(-536bp)の活性が、long promoter(-5kb)の活性より高かった。又、第一イントロンの三つのSma断片はいづれの細胞においてもshort promoterの活性を抑制させる傾向にあった。現在、short promoterに結合する因子を平滑筋細胞及び軟骨細胞より同定する為にfoot printing及びgel shift assayを計画中である。一方、このα1(XI)鎖遺伝子の選択的スプライシングがみられるN末酸性領域の機能を解析する目的の一つとして、この領域の一部を欠損させたマウスを作製するために、そのコンストラクトを作製した。まず、マウスαl(XI)cDNAを用いて同領域をカバーする遺伝子断片を単離した後、そのエクソン/イントロン構造を明らかにし、制限酵素地図を作製した。この結果をもとにエクソン6A、6B、7を欠失させたDNA断片をベクターに挿入し、コンストラクトを作製した。現在、これを用いて、ホモロガスリコンビネーション法によるマウスの作製にとりかかっている。
推進浮上案内の統一原理に基づく新しい磁気浮上列車の基礎研究

平成8年度平成10年度における理論解析、設計・製作及び実証実験によって、次の研究成果が得られた。(1)推進・浮上・案内の三次元力を得る磁気浮上モデル車両実験システムの最適設計法の確立当研究室で開発した三次元磁界解析手法を用いて、推進力、浮上力と案内力を同時に制御可能なU型軌道垂直配置LSM磁気浮上モデル車両システムの最適設計法を確立した。(2)高信頼性・高性能な推進・浮上・案内制御の非干渉制御理論によるシステムの設計と製作設計したモデル車両システムにおいて、推進力、浮上力と案内力を独立に制御できる非干渉制御法を理論的に誘導し、DSPによる制御システムの設計と製作を行った。(3)位置・速度の地上センシングシステムと浮上高さ・横変位のテレメータシステムの開発と製作地上電機子巻線の電圧と電流から非接触に車両の位置と速度をセンシングできる拡張EKF演算に基づくセンシングシステムを開発した。また、車上センサの計測データを無線によって非接触に地上コントロールシステムに転送できるテレメータシステムを設計、製作した。(4)推進・浮上・案内の三次元力を得る磁気浮上モデル車両実験システムの実証実験(1)(3)で設計、製作した実証実験システムにおいて、浮上走行制御実験を行った。加減速時に若干ピッチングが発生するが、低速浮上走行パターンに良好に追従することができた。更に浮上走行性能を高度化するために、ピッチング運動をアクティブに制御できる零相電流を電機子電流に重畳する方式を新たに考案した。そして、適応形零相電流重畳法を適用し、非常に良好な浮上走行を達成した。また、左右の電機子コイル電流と機械的負荷角を独立に制御し、ヨーイング運動も抑制しながらアクティブに案内制御を行うことによって、リニア軌道に完全に非接触な浮上走行案内走行に成功した。これにより、研究代表者が提案してきた推進・浮上・案内兼用磁気浮上システム理論を実験で実証できた。(5)浮上案内走行性能とソフト・ハード設計の評価ソフト・ハード面に渡る本研究で得られた成果を基に、最適設計の指針が得られ、新しいリニアモータ磁気浮上列車システムの基盤技術としてほぼ完成させることができ、実用化への道が拓けた。本年度は、各システムの理論解析と設計及び計算機シミュレーションにより、ソフトとハードの最適な設計を行い、次の成果が得られた。(1)推進・浮上・案内の三次元力を得る磁気浮上モデル車両実験システムの最適設計当研究室で開発した三次元磁界解析手法を用いて、PM形リニア同期モータ(LSM)磁気浮上モデル実験車両システムの詳細な特性計算を現有のWS SPARC20により行い、推進力、浮上力と案内力を同時に制御可能なU形軌道垂直配置LSM磁気浮上モデル車両システムの最適設計を行った。(2)高信頼性・高性能な推進・浮上・案内制御の非干渉制御理論の検討とシステム設計設計したLSM磁気浮上モデル車両システムにおいて、推進力、浮上力と案内力の数値計算に基づく定式化を行い、これらを独立に制御できる非干渉制御法を理論的に誘導し、制御システムの設計を行った。(3)車両の位置・速度の地上センシングシステムの開発LSMの地上電機子巻線の電圧と電流からLSM

磁気浮上車両システムの理論式に基づく拡張カルマンフィルタのオブザ-バ演算を適用し、現有の水平配置実験装置において非接触に車両の位置と速度をリアルタイムでセンシングできるシステムを、Matlab/Simulinkによって開発した。開発をしたシステムは、速度起電力に含まれるすべての空間高調波を考慮することができ、LSM軌道パラメータ(巻線抵抗、インダクタンス)変動に対しても、高精度な位置と速度の推定が可能である。(4)(1)(3)の総合評価(l)(3)での設計検討に基づき、PM形LSMモデル実験車両について、横方向外乱下でのピッチングを含む推進浮上案内のダイナミックスシミュレーションを行い、設計した垂直配置LSM磁気浮上モデル車両システムは良好な浮上走行案内制御実験が可能であることを確認し、次年度のモデル実験車両製作の準備をほぼ完了した。本年度は、前年度行った理論解析と設計及び計算機シミュレーションによるソフトとハードの最適設計に基づき、実験システムを製作し、実験を行い、次の成果が得られた。(1)推進・浮上・案内の三次元力を得る磁気浮上モデル車両実験システムの製作前年度の推進力、浮上力と案内力を同時に制御可能なU形軌道垂直配置LSM磁気浮上モデル車両システム設計に基づき、推進・浮上・案内のダイナミックスシミュレーションによりシステムの最適化を検討し、実験装置の製作を行い、各部のテストを済ませた上で実験システムを完成させた。(2)高信頼性・高性能な推進・浮上・案内制御の非干渉制御理論に基づくシステムの製作前年度理論的に誘導した推進力、浮上力と案内力を独立に制御できる非干渉制御法に基づき、制御システムの製作を行った。(3)車両の浮上高さと横変位のテレメータシステムの製作車上センサの計測データを無線によって非接触に地上コントロールシステムにリアルタイムで転送できるテレメータシステムに基づき,U形軌道垂直配置LSM磁気浮上モデル車両システムに最適な車両に浮上高さと横変位のテレメータシステムを製作した。(4)実証実験製作した(1)(3)、前年度開発した車両の位置・速度の地上センシングシステムと現有の高精度三相コントローラを用いて実証実験を行った。停止時浮上制御実験においては、極めて安定な浮上が得られ、浮上パターンに良好に追従しており、位置制御も誤差50μm以下の超高精度が達成できた。また、浮上走行制御においては、加減速時に若干ピッチングが発生するが、低速浮上走行パターンに良好に追従しており、本研究の磁気浮上システムの基本的な実証実験に成功した。次年度は、更に浮上走行性能を高度化するために、ピッチング抑制制御、アクティブ案内制御について実証実験を行う予定である。本年度は、平成8年度と平成9年度に設計・製作したU形軌道垂直配置LSM磁気浮上モデル車両システムに,おける基本的な浮上走行制御実証実験に基づき、推進・浮上・案内走行に対する実証実験を行い、次の成果が得られた。(1)推進・浮上・案内の三次元力を得る磁気浮上モデル車両実験システムの浮上案内走行性能の高度化平成8年度と平成9年度において、推進力、浮上力と案内力を同時に制御可能なU形軌道垂直配置LSM
二箇所同一不斉認識場を有するキラルビスチアゾリン誘導体を活用する不斉誘導反応

有機硫黄化合物を活用する新反応開発や創薬研究過程で我々は様々な分子内非結含性S...X(X=O、N、S、ハロゲン、π)相互作用を見い出し、それらのX線結晶構造解析及びDFT計算、不斉誘導反応への応用等を展開している。その一貫としてキラルなビスチアゾリン誘導体を合成し、それらの不斉誘導反応への有用性について検討した。種々検討したが、目的の二箇所同一不斉認識場を有するキラルチアゾリン誘導体の合成には成功しなかった。そこで、D-(-)-ルシフェリンを文献記載の方法に従って高収率で合成し、さらに3-(4S-イソプロピル-1,3-チアゾリン-2-イル)-4S-イソプロピル-1,3-チアゾリジン-2-チオン(S,S-ITITT)を独自に開発した4S-イソプロピル-1,3-チアゾリジン-2-チオンのナトリウム塩の脱硫的自己縮合反応(四塩化チタンとジフェニルスルホキシドを使用)によって合成した。これら化合物のX線結晶構造解析から、N...SあるいはS...S closecontactが観察された。S,S-ITITTとTBDMSOTfとの錯体は水酸基のシリル化反応に利用できることを見い出しており、現在、各種メソジオール体の不斉モノシリル化反応を検討している。
朝鮮半島・沖縄にみられる裨補林(抱譲林)の保全に関する研究-風水思想による環境保全の論理-

本年度の研究は、朝鮮半島において「裨補林」と呼ばれる、風水地理説の論理で説明されたり、そのために保存されてきたとされる樹林地と、沖縄において「抱護林」「風水山」と呼ばれ、やはり同様に説明されうる樹林地について、そこにはたらく風水的な論理とそれが樹林地の保全に果たす役割について明らかにした。具体的には、まず日本国内において、植民地時代の林学・農学関係の文献資料・地図類の収集をとおして、朝鮮半島の裨補林について明らかにした後、沖縄の現地調査を行い比較研究を行った。朝鮮半島の裨補林については、朝鮮総督府林業試験場の嘱託であった徳光宣之が、朝鮮時代の文献によって著名な201カ所の林藪(樹林地)をあげ、さらに現地調査を行い、『朝鮮の林藪』(1938)を著している。それによると、朝鮮時代の文献に掲載されている201カ所の林藪のうち、当時128カ所の林藪が存在していた。このなかには風水の論理で説明されてきたものがかなり含まれている。そこでは、都邑や村落の「水口」とよばれる水の流出する箇所や、山が低くなっている箇所から「気が漏れてしまわないように」、あるいは「不吉なものを打ちけすために」という論理で植林あるいは樹林地を保存するという例が多かった。朝鮮半島南東部の慶州では、城内の官庁の背後に1600年代から日本植民地時代にいたるまで「裨補藪」が存在していたことが、植民地時代の土地調査に伴う地籍図などから明らかになった。一方、沖縄においては、蔡温の植林政策との関連で「抱譲」あるいは「風水山」とよばれた樹林地が多くつくられ、現在も八重山、沖縄本島北部には残存していることが確認できた。しかしそこにはたらく風水の論理、あるいは樹林保全へ風水の役割を明らかにするにはいたらなかった。しかし両者の共通点として、「気をもらさない」周囲を囲まれた環境を作り出そうとする点、風水という近代以前に用いられていた地理思想に、自然環境の良くない部分をを補足しようとする思想があった点、また開墾が急激に進んだ時期に、植林を行う際にそのような論理が用いられた点をあげることができる。
戦間期における国際的金本位制の改廃に対する金融市場側の対応とその帰結の検討

平成30年度の研究実績は、学会報告と論文発表である。論文の内容は、ポンド・ドル間の通貨選択約款の有無に着目して、戦前に日本政府が海外で発行した外貨建て債券(外債)のロンドン市場での価格の推移の違いを検討した昨年度の論文の内容を再検討するものである。特に、投資家が、ドル・ポンド間の通貨選択約款が付加されたポンド建て日本政府外債を、ポンド建て債券とみなして取引していたのか、あるいはドル建て債券とみなして取引していたのかという点に着目して、日本政府外債の価格の推移を再検討した。また、学会発表は、3年に一度開催される国際経済史大会(World Economic History Congress at Boston)において、国際金融センターの相互関連に関するパネル報告の一員として、主に両大戦間期における外国為替取引ネットワークの構造および同時期に増大した外国為替相場変動リスクと外債発行時に付加された通貨選択約款が持つ機能の変化の関連性について報告した。両成果どちらも、両大戦間期における金本位制の改廃に対する市場参加者側の反応を検討するものである。主に、為替相場の切り下げや切り上げなどの外国為替相場の急変動というリスクに対して、いかにして市場参加者が対応したのかという点に焦点を合わせる内容である。既に先行研究は、市場参加者が直物や先物為替取引を用いて、通貨価値変動リスクに対応してきた点を明らかにしてきた。そして、平成30年度の研究成果が示すことは、通貨選択約款も外国為替相場変動リスクに対する保険として機能する側面があったということである。平成30年度も、金本位制の改廃に伴う外国為替相場変動により、国境を越えた債権・債務価値が、外国為替相場変動の影響を受けやすくなった点を踏まえたうえで、市場参加者が様々なリスク回避策を利用するようになってきたことを明らかにしてきた。そして、これまでの研究成果を、少しづつ形にすることができてきた。平成29年度に新たに参加した研究グループの助力を得て、ボストンにおける国際経済史大会などの学会で報告する機会を頂いた。また、経済史や金融史を研究する研究会に参加することで、様々な指導を頂ける機会が多くなった。また、他の金融史研究者の助言により、昨年度末に行った海外での文書館調査において、新たな資料を見つけることができた。そのため、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。平成31年度においても、通貨選択約款の視点から、19世紀末から20世紀前半におけるロンドン外債市場の検討を継続する。平成29年度に国際金融センターに関する研究を進める研究グループに加えてもらった。そこでの助言を踏まえて、自身の研究を、国際金融センター間のネットワークとの関連性、外国為替市場のネットワーク構造という文脈に位置づけることを目指す。平成30年度末に行った海外での資料調査により、本研究に関する新たな資料を発見できた。具体的には、19世紀において、当時の先進国と異なり、欧米の小国やアジアの国々が外債を発行する際に、通貨選択約款を付加したことが指摘されていたが、両大戦間期においても、依然として、外債発行の際に通貨選択約款を付加する慣行が廃れることはなかった事実を、昨年度の文書館調査で発見できた。平成31年度は、複数回海外出張を行い、それらの資料の収集・分析と研究成果の発表を行う予定である。両大戦間期における国際金融制度の転換に対する、市場側の対応策を検討することが本研究計画の目的である。特に、1931年における国際金本位制の停止に対する市場側の動きに着目して分析する。大きな制度転換の前後の連続性と断絶性を、市場側の対応を通じて理解する。当時の金融市場の変動に、いかなる動きが現れたのかという点に着目して、分析を進める。金融市場と言っても、様々なものがあるが、本研究は、当時の資本市場に着目する。中でも、当時のロンドン市場を代表とする、外債市場の変動に着目する。当時の外債取引に着目する理由は、データの充実度及び、利用できる資料の多さという点にある。また、本研究は、当時の中心国と周辺国の一般的な関係を、日本の経験を通じて検討することにより、明らかにしたいとも考えている。19世紀末に近代化を開始した日本は、その後、経済大国に成長する。いわば、19世紀における成功した発展途上国であった。当時の途上国の多くは、国際金融センターであるロンドンなどの金融市場において債券を発行することで、経済成長に必要な資金を調達した。それゆえ、日本の外債発行の経験の分析をすることは、当時の国際金融センター国と周辺国の間の一般的な関係を考える手がかりになると判断した。平成28年度は、このような研究方針を学会報告や論文で公開した。まず、学会報告を行い、研究の方向性と情報収集における助言をいただくことで、平成29年度以降の研究方針を決定することができた。また、論文を出版することで、本研究計画の方向性を公開した。本年度は、研究計画の初年度として、特に、1いかなる事例を分析することに意義があるのかという点、2経済史研究が持つ他分野への意義について、検討した。まず、ロンドンやニューヨークなどの国際金融センターと周辺国の関わりがいかなるものであったのかという一般的な論点、そして、当時の国際金融センターにおける一般的な取引慣行を明らかにするために、日本の事例を検討することが貴重な手掛かりを与えてくれるという点を、明らかにした。

そして、3第一次大戦以前の時期と第一次大戦後の両大戦間期と呼ばれる時代では、国際金融制度の安定性が大きく変わったことが、当時の金融市場の参加者にいかなる影響を与えたのかという点も考察する必要がある点を明確にした。両大戦間期の時期は、国際金融制度の改廃が頻繁になされた時期である。このような時代的な特徴をいかなる方法で示すのかという点も重要な論点として意識した。以上の点を明らかにするための準備作業を行うことに努めている。1920ー1930年代のロンドン及びニューヨーク市場における外債価格の変動を利用することで、当時の市場参加者の動きを推測するという研究計画を実際に実行した。現在までは、研究方針を定める点に焦点を合わせてきたため、当初予期していなかった研究上の困難は今のところない。今後は資料調査やデータ収集において、いくつか問題が発生する可能性がある点は意識している。仮に問題が発生した場合でも、助言を仰げる研究者と連絡を密にしている。平成29年度の研究実績は、論文発表と学会報告である。論文の内容は、戦前に日本政府が海外で発行した外貨建て債券(外債)に付加された通貨選択約款に着目して、1931年のポンド危機下におけるロンドン市場での日本政府外債の価格の推移を検討した。また、学会発表の内容は、19世紀から両大戦間期における外債発行の際に付加されることが多かった通貨選択約款に着目して検討することで、国際金本位制の改廃に対して市場参加者がいかに反応したのかを、戦間期のロンドンでの外債価格の変動を検討することで明らかにした。本研究の目的は、両大戦間期における金本位制の改廃に対する市場の反応を検討することである。市場側の反応を明らかにする方法として、主に、市場価格の変動を検討することで、市場参加者の行動を推測するという方法を採用した。その際、ロンドンなどの国際金融センターにおける各国政府が発行した外貨建て債券(外債)市場を検討した。その理由は、第一次大戦前後の時期は、現在と同様に、先進国と新興国が存在していた。そして、先進国の金融市場を中心とした国際金融センターと新興国の金融市場の間での国際資本移動が活発であった。一方で、第一次大戦後の時期は19世紀と異なり、金本位制の改廃が度々なされるようになった。そのため、第一次大戦後の時期は、金本位制の改廃に続く外国為替相場変動により、国境を越えた債権・債務価値が、外国為替相場変動の影響を受けやすくなった。このような事実を踏まえて、国際金本位制の改廃に対する市場参加者の反応が、いかなる形で市場価格変動に現れたのかを明らかという論点を、外債取引の視点から検討した。平成29年度は、金本位制の改廃に続く外国為替相場変動により、国境を越えた債権・債務価値が、外国為替相場変動の影響を受けやすくなった点を踏まえたうえで、金本位制の改廃に伴う外国為替相場の切り上げや切り下げにいかにして対応したのかという論点を外債取引の観点から検討してきた。その際、自分の研究は、当時の先進国金融市場だけではなく新興国も含めた国際金融センターの相互関連構造に大きく関わるものであることに気が付いた。その結果、学会などでの報告を通じて、第一次大戦前後から現在までの国際金融ネットワークの研究を行うグループの一員に加えてもらうことができた。