hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シロイヌナズナの卵細胞形成時に起こる減数分裂の誘導機構の解明

近年、シロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)を用いた器官形成の制御機構に関する研究がさかんに行われるようになってきた。しかし生殖細胞(卵と花粉)の形成過程の分子機構に関してはまだあまり多くのことはわかっていない。このような状況の中で本研究では卵細胞の形成過程、特に体細胞分裂から減数分裂が誘導されて卵細胞が作られる過程の解明を目指して実験を進めている。昨年度までに花全体、雌しべ、および葉から調製したRNAを用いたディファレンシャルディスプレイ法によって、雌しべで特異的に発現している遺伝子のPCR産物(A-10-1、A-13-2、C-1-6、C-9-1、C-12-1)を確認した。本年度新たにそういったPCR産物(A-20-8、C-20-13、C-21-6、C-21-10、C-21-22)5種類を確認した。これらのうち9個に関してはpCR-scriptと呼ばれるプラスミッドベクターを用いてクローン化することに成功し、順次、塩基配列の決定を行っている。花全体、雌しべ、葉から調製したRNAそれぞれからRT-PCRを行い、ナイロンメンブレンにブロットした後、各クローンより準備したプローブをハイブリダイズさせ、それぞれの器官における発現量の違いを確認した。多くのものは花器官でより多く発現しているが、C-20-13の遺伝子は葉では全く発現せず、花器官のみで発現していた。CR-20-13に関してもまだ塩基配列が決定しておらずその産物の機能は不明であるが、これらの遺伝子の機能や発現調節の制御機構を明らかにできれば、花の器官がどのようにして形成されるかを知る大きな手がかりとなるのではないかと考えられる。酵母のような下等真核生物のそれと比べ、高等生物の減数分裂の機構に関する研究は非常に遅れている。そこで我々は、高等真核生物である植物の卵形成に必要な減数分裂の過程を解析することを計画した。そのために卵減数分裂時に特異的に発現する遺伝子をクローニングし、これを減数分裂のマーカー遺伝子として減数分裂の変遺体を単離することにした。そのマーカー遺伝子単離のため平成6年度はシロイヌナズナの雌しべとロゼッタ葉からRNAを調整し、雌しべのRNAのcDNAから葉のRNAを用いて雌しべだけで発現している遺伝子のcDNAを選抜するサブトラクション法を用いて雌しべ特異遺伝子が濃縮されているライブラリーを作成した。本年度(平成7年度)はこのライブラリーについてディファレンシャルスクリーニングを行い、真に雌しべ特異遺伝子クローンの単離を試みた。しかし当初期待していたほど雌しべ特異遺伝子は濃縮されておらず、候補と考えられるクローンも多くは得られなかった。最初のスクリーニングで候補と考えられたクローンも2次、3次とスクリーニングを重ねていくと雌しべ特異遺伝子のクローンでないことが判明した。本年度は同時にRT-PCRを利用するディファレンシャルディスプレイ(DD法)法による雌しべ特異遺伝子の選抜も行った。開花前の長さ約2mmのつぼみから摘出した雌しべ、開花後の花全体、およびつぼみをつける前の植物体の葉から調製したRNAを用いたDD法により82個の候補の増幅断片が得られた。これらの断片が由来する遺伝子が本当に雌しべ特異的な発現をしているかどうかを雌しべ、花、葉のRNAから準備した3つプローブを用いるディファレンシャルサザンハイブリダイゼーションによって調べたところ12個が雌しべのプローブに強いシグナルを示した。最終的にノーザンハイブリダイゼーションによってこれらのうち、7個については雌しべ特異性が確認された。平成8年度はこれらが由来した遺伝子が卵で発現しているかをどうかをin situ hybridizationによって調べ、もしそうであったらその遺伝子の構造を決定しようと考えている。

分子遺伝学的な研究に適したモデル実験植物、シロイヌナズナを用いて卵細胞形成時に起こる減数分裂の誘導機構を解析することを目的に、シロイヌナズナの雌しべで特異的に発現する遺伝子の単離を試みてきた。研究を開始した平成7年度当初はサブトラクション法による雌しべ特異遺伝子の単離を試みていたが、ディファレンシャルディスプレイ(D.D)法と呼ばれる異なる試料間の遺伝子の発現を比較するのに非常に有効な方法が開発されてきたため、この方法による雌しべ特異遺伝子の単離を行うことにした。平成7年度に実際にこの方法がシロイヌナズナを材料とする本研究に適したものかどうかを調べてみたところ、80個の雌しべで特異的に発現する遺伝子のPCR増幅断片を検出することができた。しかしその後ディファレンシャルサザンハイブリダイゼーション法、さらにノーザンハイブリダイゼーションン法を用いて雌しべ特異性の検証を行った結果、その中で雌しべ特異性をいずれの実験においても示すものは4個にとどまった。D.D.法は再現性という点で問題があることが指摘されており、本研究においても最初の段階でD.D法を何度か繰り返すことが肝要であることが判明した。そのため平成8年度はD.D.法を前年度の実験に加えて更に2回以上繰り返し、再現性のあるものを選抜することにした。現在、C-1-1、C-12-4、A-3-1、G-8-1などは発達段階の若い雌しべに非常に高い特異性があることが確認されている。これらの他にもC-3-1、C-12-5、C-12-7、A-1-1、S-3-2、S-7-4、S-12-3、S-14-1、G-4-2等は雌しべあるいは花のみで発現している可能性が示されている。今後はこれらの中から卵で特異的な発現をしているものを選抜し、減数分裂の研究に用いる。近年、シロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)を用いた器官形成の制御機構に関する研究がさかんに行われるようになってきた。しかし生殖細胞(卵と花粉)の形成過程の分子機構に関してはまだあまり多くのことはわかっていない。このような状況の中で本研究では卵細胞の形成過程、特に体細胞分裂から減数分裂が誘導されて卵細胞が作られる過程の解明を目指して実験を進めている。昨年度までに花全体、雌しべ、および葉から調製したRNAを用いたディファレンシャルディスプレイ法によって、雌しべで特異的に発現している遺伝子のPCR産物(A-10-1、A-13-2、C-1-6、C-9-1、C-12-1)を確認した。本年度新たにそういったPCR産物(A-20-8、C-20-13、C-21-6、C-21-10、C-21-22)5種類を確認した。これらのうち9個に関してはpCR-scriptと呼ばれるプラスミッドベクターを用いてクローン化することに成功し、順次、塩基配列の決定を行っている。花全体、雌しべ、葉から調製したRNAそれぞれからRT-PCRを行い、ナイロンメンブレンにブロットした後、各クローンより準備したプローブをハイブリダイズさせ、それぞれの器官における発現量の違いを確認した。多くのものは花器官でより多く発現しているが、C-20-13の遺伝子は葉では全く発現せず、花器官のみで発現していた。
アクアポニックスの構築－特に海水を用いた植物と魚類の連携－

海水魚の閉鎖循環式陸上養殖は、従来の養殖法よりも使用する水量が少なくて済む養殖方法であるが、その代償として、飼育水中に栄養塩が蓄積されてしまい、いずれはその水を換水する必要がある。その栄養塩を植物に吸収してもらおうと考案されたのがアクアポニックスである。淡水と海水養殖におけるアクアポニックスがあり、海水養殖のアクアポニックスの研究事例は非常に少ない。そこで本研究では、クエ飼育排水を液肥として用いたアイスプラントの水耕栽培に関する研究を行った。その結果、クエの排水を8psuとした液肥中の窒素やリンをアイスプラントが吸収し成長できるが、鉄とマンガンが不足することを明らかにした。本年度はまず一般的によく知られている耐塩生植物としてアイスプラントMesembryabthemum crystallinumを取り上げ、水耕栽培を試みた。まず発芽実験を蒸留水・塩分8psu・32psuとして、室温15-20度で行ったところ、蒸留水のみが発芽し、塩分を含んだ脱脂綿からの発芽はなかった。その後、4枚葉となったアイスプラントを、水耕栽培器(今回備品として購入)に植え、室温20度及び25度で1週間飼育した。照射時間は24L0Dとした。その結果、25度栽培は20度栽培に比較して葉が柔らかく、緑色も薄く、かつ葉が痩せる傾向をしめした。次に、20度の室温で、淡水区・8psu区・16psu区を設け栽培したところ、淡水と海水では形状に大きな差が表れた。すなわち、塩分を含んだ栽培区では葉の裏に透明な粒子が大量に付着しているとともに、茎が多く、かつ食味したところ塩味が確認された。特に、8psu区で順調な生育が観察された。次に、あらかじめ閉鎖循環式飼育システムでクエEpinephelus bruneusを飼育し、硝酸態窒素濃度が500ppmに達した飼育水を用いて、8psuと11.3psuに海水濃度を調節した飼育水を作成した。アイスプラントを設置した水耕栽培器を20度の部屋に設置し、それぞれ2つの海水濃度の培養水を投入し、アイスプラントにより吸収される、窒素およびリンの初期減少速度を求めた。11.3psu区に比較して8psu区では順調な生育が見られ、窒素は9.7mg/kg wt/day、リンは1.7mg/kg wt/dayの値が得られた。今後は本減少速度を勘案して、クエの飼育排水とアイスプラントの栽培が連携できるシステムの構築を目指す。クエ飼育排水を液肥として用いたアイスプラントMesembryanthemum crystallinumの水耕栽培の実験を行った。実験は本学の吉田ステーションにて行った。まず、アイスプラントが耐えうる海水の塩濃度を調べた結果、8psuが優れていたが、徐々に淡水から海水に馴致することにより、32psuでも生長できることが分かった。一方、クエの低塩分耐性は8psuが限界であった。そこで、両者を同時に飼育することを想定し、今回は液肥の塩濃度を8psuとした実験を組むこととした。実験は次の3試験区を設けた。試験区はコントロールとして人工海水を用いて8psuに調整した人工海水区(cont)、人工海水で8psuに調整した後、液肥を加えた液肥区、クエ飼育排水を水道水で8psuに薄めたクエ排水区、の3試験区とした。なお、アイスプラントは播種後27日後のもの使用した。栽培条件は気温を22°C、湿度を50%、光量子束密度を150μmol-2 s-1、明期:暗期を12L:12Dとし、栽培槽から120cm離れた場所から扇風機を微風で稼働させ、空気を循環させた。その結果、アイスプラントの生長は人工海水区、液肥区、クエ排水区の順で最大葉身長、株張り(縦及び横)及び葉数等が優れていた。水質では、アンモニアは各試験区いずれも低い値を推移した。亜硝酸は液肥区で最初に存在したが、徐々に減少した。ほかの2試験区ではほとんど見られなかった。硝酸は最初、クエ排水区が最も多く、ついで液肥区、人工海水区の順で多かった。なお、人工海水区の減少はあまり見られなかったが、液肥区は順調に減少した。リンも硝酸と同様、クエ排水区、液肥区、人工海水区の順で多く、いずれの試験区も日数の経過に伴い減少していった。本実験により、クエ排水を用いてアイスプラントを栽培することは可能であるが、いくつかのミネラル不足になることが推定された。水産学一般アイスプラントの栽培方法の把握、クエの循環養殖システムの構築、クエ飼育排水を用いた、アイスプラントの窒素およびリン吸収速度など、十分な成果が得られた。

ただし、窒素とリン以外の成分については本年度分析できなかったことから、次年度にはカリウムを含めミネラル類を分析する予定である。1)今回の結果をもとに、クエの飼育排水とアイスプラントの栽培が連携できるシステムの構築を目指す。2)アイスプラント以外の耐塩生植物、例えば、アッケシソウ、ツルナなどについても生育条件を調べる。3)今回飼育したクエは塩分32psuで最も優れた成長を示したが、アイスプラントは8psuが優れていたことから、直接両者による連携栽培飼育ができないことが分かった。そこで、8psuで生息可能なヒラメ・カレイ類あるいはトラフグを用いて、連携飼育を行う。4)耐塩生植物と魚類数種によるマッチングを行い、より連携が可能な組み合わせを提案する。
家禽の産卵機能との関連における下垂体前葉黄体形成ホルモン遺伝子の発現機構

1.育雛開始7日目に母鶏から雛を隔離し、隔離前後の母鶏の血漿中LH濃度を比較した。その結果、雛の隔離翌日には血漿中LH濃度は隔離前に比べ高い値を示した。2.絶食・絶水処置によりニワトリを人為的に休産させ、その後給餌・給水を再開させ産卵再開始までの血漿中LH濃度を測定した。その結果、給餌・給水を再開した時点では血漿中LH濃度は低い値を示していたが給餌・給水再開4日目より上昇し、給餌・給水再開10日目前後で産卵を再開始した。しかしながら、血漿中LH濃度の上昇の時期は1.と比較すると3日程遅かった。従って、1.と2.では下垂体前葉におけるLHの合成・分泌機構に違いがあるものと考えられた。3.雛の存在が母鶏のストレス要因として卵巣機能の回復を抑制するか否か検討するため、母鶏のストレスの指標として血漿中コルチコステロン濃度を測定した。その結果、母鶏の血漿中コルチコステロン濃度は雛を与えた数日のみ高い値を示したが、その後低下した。このことより雛の存在は、育雛初期の段階では母鶏に対してストレス要因として働くものの、その後母鶏はその存在をストレッサーとは感じなくなるものと考えられた。従って、雛の存在が母鶏の卵巣機能回復に対して抑制的に働くのはストレッサーとしてではなく他の要因が働いているものと考えられた。15EA04:1.2.に関しては、当初計画では、LHmRNAの遺伝子発現について検討する予定であったが、材料は全て下垂体の採取を必要とするため本年度は、サンプル採取継続中にとどまった。特に1.のサンプルに関しては就巣性を有するニワトリを使用するため材料確保も今後の課題と言える。今後は、特に雛の存在が母鶏の視覚・聴覚・触角のどの系を介してLHの分泌を抑制するのか検討していく予定である。
球面状反射板を用いたジェット・スクリーチ自励振動の引き込み現象制御と応用

本研究は、ジェット・スクリーチの発生機構に関わる渦擾乱と衝撃波の干渉及びせん断層の不安定との共鳴機構を明らかにし、その発生を抑えるため球面板により虚音源を制御しノズル出口の音圧を相殺することにより消音するものである.(1)音波のコヒーレンスを同定するため、レーザーによる音波検出装置を設計、製作し、基礎性能を調査した.(2)シュリーレン装置と高速度カメラにより、球面反射板を取り付けた場合の流れ場の変化を観測した.その結果、球面反射板を取り付けることにより、ノズル出口における音波が相殺され、不安定波の励起作用を停止したため、擾乱の発生が弱められ、衝撃波との干渉力も減少し、衝撃波構造が乱されること無く下流まで続くことが確認された.(3)この観察は、球面反射板に明けたスリットを通して行なった.球面反射板にスリットを明ける場合の消音効果の変化も調べた.スリットを設けることにより消音効果のレベルは低下するが、スクリーチの相殺は可能であった.(4)平面反射板を音響相殺が発生する位置に設置し、流れ場の変化を観測し、適切な球面板をノズル出口に設置した場合と同じ現象を観測した.(5)パラボラ反射板を製作し、その消音特性を球面板や平面板と比較した.(6)寸法の異なる球面板を製作し、消音特性の変化を調べた.寸法が小さい球面板でも、ジェットスクリーチを相殺する効果があることを示した.(7)種々の圧力比で、球面反射板の消音特性の変化を調べ、各圧力比に対して、最適の球面曲率があることを実証した.(8)上記の実験を種々の曲率の球面反射板で行い、ある曲率で消音効果が最も高い圧力比かあることを確認した.(9)球面反射板を気流中に設置した場合の抵抗力(推力損失)の測定の準備を行なった.(10)面反射板をダクト中に設置した場合の性能調査の準備を行なった.本研究は、ジェット・スクリーチの発生機構に関わる渦擾乱と衝撃波の干渉及びせん断層の不安定との共鳴機構を明らかにし、その発生を抑えるため球面板により虚音源を制御しノズル出口の音圧を相殺することにより消音するものである.(1)音波のコヒーレンスを同定するため、レーザーによる音波検出装置を設計、製作し、基礎性能を調査した.(2)シュリーレン装置と高速度カメラにより、球面反射板を取り付けた場合の流れ場の変化を観測した.その結果、球面反射板を取り付けることにより、ノズル出口における音波が相殺され、不安定波の励起作用を停止したため、擾乱の発生が弱められ、衝撃波との干渉力も減少し、衝撃波構造が乱されること無く下流まで続くことが確認された.(3)この観察は、球面反射板に明けたスリットを通して行なった.球面反射板にスリットを明ける場合の消音効果の変化も調べた.スリットを設けることにより消音効果のレベルは低下するが、スクリーチの相殺は可能であった.(4)平面反射板を音響相殺が発生する位置に設置し、流れ場の変化を観測し、適切な球面板をノズル出口に設置した場合と同じ現象を観測した.(5)パラボラ反射板を製作し、その消音特性を球面板や平面板と比較した.(6)寸法の異なる球面板を製作し、消音特性の変化を調べた.寸法が小さい球面板でも、ジェットスクリーチを相殺する効果があることを示した.(7)種々の圧力比で、球面反射板の消音特性の変化を調べ、各圧力比に対して、最適の球面曲率があることを実証した.(8)上記の実験を種々の曲率の球面反射板で行い、ある曲率で消音効果が最も高い圧力比かあることを確認した.(9)球面反射板を気流中に設置した場合の抵抗力(推力損失)の測定の準備を行なった.(10)面反射板をダクト中に設置した場合の性能調査の準備を行なった.本研究は、ジェット・スクリーチの発生機構に関わる渦擾乱と衝撃波の干渉及びせん断層の不安定との共鳴機構を明らかにし、さらに球面反射板をノズル出口に取り付けることにより、音波のフィードバック機構を相殺することを目的とする.(1)音波のコヒーレンスを同定するため、レーザーによる音波検出装置を設計、製作に取り組んでいる.(2)また、シュリーレン装置と高速度カメラにより、球面反射板を取り付けた場合の流れ場の変化を観測した.その結果、球面反射板を取り付けることにより、ノズル出口における音波が相殺され、不安定波の励起作用を停止したため、擾乱の発生が弱められ、衝撃波との干渉力も減少し、衝撃波構造が乱されること無く下流まで続くことが確認された。この観察は、球面反射板に明けたスリットを通して行なった.球面反射板にスリットを明ける場合の消音効果の変化も調べた。スリットを設けることにより消音効果のレベルは低下するが、スクリーチの相殺は可能であった.(3)平面反射板を音響相殺が発生する位置に設置し、流れ場の変化を観測し、適切な球面板をノズル出口に設置した場合と同じ現象を観測した.(4)サイズの異なる球面反射板についての実験準備を整えた.本研究は、ジェット・スクリーチの発生機構に関わる渦擾乱と衝撃波の干渉及びせん断層の不安定との共鳴機構を明らかにし、その発生を抑えるため球面板により虚音源を制御しノズル出口の音圧を相殺することにより消音するものである.(1)音波のコヒーレンスを同定するため、レーザーによる音波検出装置を設計、製作し、基礎性能を調査した.

(2)シュリーレン装置と高速度カメラにより、球面反射板を取り付けた場合の流れ場の変化を観測した.その結果、球面反射板を取り付けることにより、ノズル出口における音波が相殺され、不安定波の励起作用を停止したため、擾乱の発生が弱められ、衝撃波との干渉力も減少し、衝撃波構造が乱されること無く下流まで続くことが確認された。この観察は、球面反射板に明けたスリットを通して行なった.球面反射板にスリットを明ける場合の消音効果の変化も調べた。スリットを設けることにより消音効果のレベルは低下するが、スクリーチの相殺は可能であった.(3)平面反射板を音響相殺が発生する位置に設置し、流れ場の変化を観測し、適切な球面板をノズル出口に設置した場合と同じ現象を観測した.(4)パラボラ反射板を製作し、その消音特性を球面板や平面板と比較した。(5)寸法の異なる球面板を製作し、消音特性の変化を調べた。寸法が小さい球面板でも、ジェットスクリーチを相殺する効果があることを示した。(6)種々の圧力比で、球面反射板の消音特性の変化を調べ、各圧力比に対して、最適の球面曲率があることを実証した。(7)種々の曲率の球面反射板でその消音特性の変化を調べた。ある曲率ので消音効果が最も高い圧力比かあることを確認した。(8)球面反射板を気流中に設置した場合の抵抗力(推力損失)の測定の準備を行なった.球面反射板をダクト中に設置した場合の性能調査の準備を行なった.
反応の遅延に関する中枢メカニズムの解明

本研究では、筋電図や経頭蓋磁気刺激等を用いて、視覚反応に対する神経系の所要時間(筋電図反応時間)を脳内の処理時間(VMRT)と下行性の伝導時間(MEP潜時)に区分しつつ、反応の遅延について調査した。その結果として、1)反応の遅延は、筋電図反応時間の中でもMEP潜時ではなく、VMRTに影響する。2)VMRTが遅延する際、脱酸素化ヘモグロビンの相対濃度は増加傾向を示す。3)経頭蓋磁気刺激による反応課題中の外乱入力は、皮質興奮性の変化と個人のVMRTの長さに依存して筋電図反応時間を遅延させる。外部刺激から筋電図が反応するまでの時間(筋電図反応時間)は神経系の処理時間を反映し、反応課題全体の処理時間の中でも多くを占める。そのため、従来の反応時間研究では、日常生活における適応的な行為やスポーツに関する卓越した反応パフォーマンスを促進させる上で、筋電図反応時間を短縮させる試みが多く行われてきた。その一方で、筋電図反応時間の遅延に関する知見は希少であり、今後、その予防策を考慮する上でもスポーツ科学が担う課題として発展が望まれる分野であると考えられる。そこで本研究は、筋電図反応時間の遅延に関するメカニズムを非侵襲的手法を用いて明らかにすることを目的とした。本年度は、昨年度に引き続き、経頭蓋磁気刺激装置を用いて筋電図反応時間を1.脳内の処理時間(VMRT)と2.下行性の伝導時間(MEP潜時)に区分して評価しつつ、新たに反応課題中の脱酸素化ヘモグロビン(HHb)の相対濃度を前頭部から計測し、反応の遅延に関する神経系への影響を検討した。健康な成人男性を対象に、光刺激に対する筋電図反応時間を一側肢の反応課題より計測し、その際、対側肢では事前の力発揮(最大随意収縮[MVC]に対する20%、40%、60%)を遂行させた。その結果、筋電図反応時間は力発揮の増加に伴って長くなる傾向を示し、一側肢のみ(力発揮なし)の場合と比較して60%MVCでの時間は有意に長くなった。VMRTも同様に、60%MVC時は有意に長く、また、HHbにおいても増加する傾向を示した。一方、MEP潜時は、力発揮の有無に関わらず不変であった。以上の結果より、筋電図反応時間における変化(遅延)は、MEP潜時ではなくVMRTに起因し、さらに、これまでの知見・結果を考慮して、その遅延が視覚野以降から運動野に至るまでの前頭領域による高次処理に影響している可能性が考えられた。反応課題全体の処理時間の多くを占める神経系の所要時間(筋電図反応時間)は、スポーツや日常における様々な反応パフォーマンスを左右することから、従来の反応時間研究では、筋電図反応時間を短縮させる試みが多く行われてきた。その一方で、筋電図反応時間の遅延(時間的に長くなる)に関する知見は希少であり、今後、その予防策を考慮する上でもスポーツ科学が担う課題として発展が望まれる分野であるといえる。そこで本研究では、筋電図反応時間の遅延に関するメカニズムを非侵襲的手法を用いて明らかにすることを目的とした。初年度は、経頭蓋磁気刺激装置を用いて筋電図反応時間を1脳内の処理時間(VMRT)と2下行性の伝導時間(MEP潜時)に区分し、反応の遅延に関わる時間要素の同定を試みた。さらに、VMRTは光刺激から運動野に至るまでの処理時間を反映しているため、一つ目の検討として、脳波記録を用いて視覚-運動処理に関わる領域を検証した。健康な成人男性を対象に、光刺激に対する筋電図反応時間を脳波と同時に計測し、さらに、筋電図反応時間は経頭蓋磁気刺激装置を用いてVMRTとMEP潜時に区分した。その結果、脳波成分潜時(P300)は筋電図反応時間のなかでもVMRTとの間でのみ高い正相関(r=0.8-0.9)を示し、前頭部と後頭頂部における処理速度の関与が示唆された。次に、二つ目の検討として、事前の力発揮を伴う弛緩反応課題や多重反応課題遂行中の筋電図反応時間を計測したところ、安静時の計測と比較して両課題とも力発揮の増加に伴って筋電図反応時間、特にVMRTに遅延が生じることが明らかになった。以上の結果より、筋電図反応時間における変化(遅延)はMEP潜時ではなくVMRTに起因し、視覚野以降の高次処理の影響が関わっている可能性が考えられた。身体が外部刺激に対して素早く反応する際、神経系の所要時間(筋電図反応時間: PMT)は、反応処理過程全体の半数以上の割合を占める。そのため、従来の反応時間研究では、その時間を短縮させる試みが多く行われてきたが、遅延に関する知見は希少であり、今後、発展が望まれる分野であると考えられる。

本研究では、PMTの遅延に関する中枢メカニズムを非侵襲的手法を用いて調査することとした。本年度は、反応課題中に経頭蓋磁気刺激装置を用いて頭頂から刺激(外乱)を与えた際のPMTへの影響を検討した。健康な成人男性を対象に、光刺激に対するPMTを計測し、課題中の磁気刺激パターンとして単発法、並びに二連発法を施した。各法の刺激強度において、単発法は、安静時に約1mVの運動誘発電位(MEP)が記録できる強度を、二連発法では、単発法と同様の強度(100%:試験刺激)と、それに先行した80%強度(条件刺激)を用いた。また、二連発法の刺激間隔(ISI)は、3ms(3-ISI)と10ms(10-ISI)で行った。加えて、単発法および二連発法の試験刺激のタイミングは、光信号から100ms時に与えられるように設定した。尚、実験前に、全ての被検者は、脳内の処理時間(VMRT)を計測し、VMRTが100msよりも短い者がいなかったことを確認した。全ての刺激条件(単発法と二連発法)は、安静時(刺激無し)と比較して、PMTが有意に長くなった。一方、二連発法3-ISIのPMTは、単発法や二連発法10-ISIと比較して有意に短くなり、同様に、刺激時に誘発されるMEPの振幅も3-ISIは単発法や10-ISIよりも有意に小さかった。加えて、各個人のVMRTと各刺激条件のPMTとの間には正相関がみられた。以上より、外乱がもたらす反応処理の遅延は、皮質興奮性の影響、並びに各個人の脳内の処理時間に関連することが推察された。健康・スポーツ科学本研究の目的は、反応の遅延に関する中枢メカニズムを解明することである。現在まで、非侵襲的な新たな測定手法を取り入れつつ、遅延の現象に対して脳内の処理時間が影響を受けていることを明らかにしてきた。次年度は、その脳に対して反応課題中に磁気刺激を与えて神経系の処理を外乱し、反応時間にどのような影響をもたらすのかを検討したいと考えている。以上の点から、当初の計画目標に沿った現在までの達成度を「概ね順調に進展している」と自己評価した。本研究の主要な目的は、反応の遅延に関する中枢メカニズムを解明することである。そのための具体的な目標としては、1筋電図反応時間の区分と遅延に関わる条件等の評価、2VMRTにおける遅延のメカニズムの調査、3反応課題遂行中の磁気刺激に伴う遅延への影響(遅延抑制の対処法の模索)を明らかにすることをあげている。現在まで、1の目標として、経頭蓋磁気刺激装置を用いて筋電図反応時間を区分し、脳内の処理時間(VMRT)と下行性の伝導時間(MEP潜時)を評価しながら遅延に影響する時間要素がVMRTであることを明らかにした。加えて、VMRTは、網膜(目)から運動野に至るまでの脳内の広い処理期間を反映しているなかで、視覚野以降の高次処理がVMRTの遅延に関わる可能性も見出した。次年度以降は、酸素動態等の測定を加えた新たな遅延に関わるメカニズムに関する知見を得たいと考えている。当初の計画通り、次年度は経頭蓋磁気刺激装置(Single-pulse磁気刺激法)を用いて、脳内の処理中に刺激を与え、それによる処理の外乱が反応時間に与える影響(変化)を検討する予定である。刺激の領域は先行研究によって決定するが、各個人の反応時間(脳内の処理時間)の違いにより刺激のタイミングなどの変更が生じる可能性が考えられる。そのため、意図的に刺激領域下の可塑性(抑制など)を生じさせることが可能なPared-pulse磁気刺激法の併用も考慮しつつ、検討したいと考えている。
1870-1945年間のフランスで刊行された音楽史書における「現代音楽」記述

本研究は、1870-1945年間のフランスの音楽史書において「現代音楽」がどのように記述されていたのかを調査研究した。普仏戦争の敗戦後、フランスにおいても音楽史書が刊行されるようになる。とりわけ1918年以降にはフランス音楽の優位性を主張するために「現代音楽」が重要な位置づけにあったことが明らかになった。研究計画に従い、H25年度は先行研究の整理や一時資料のリストアップを行い、1870-1945年間を11870-1890年、21891-1913年、31914-1929年、41930-1945年の4期に分け、音楽史書のデータベースを作成した。本年度はこのうちの3期に焦点を当て、事例研究としてポール・ランドルミーの音楽史書に焦点を当てて研究を行った。ランドルミーは自身の音楽史講義の経験をふまえ、1910年に『音楽史』を出版した。1910年版においてはドビュッシーの創作活動までが取り扱われている。1923年改訂版においては全体の章構成も大幅に組み替えられ、「現代音楽」の章があらたに追加された。この章において、ランドルミーはフランス音楽の優位性を強調し、「全世界の音楽国民のなかで第一等にあるのがフランス楽派である」と結論づけている。さらには、第二次世界大戦期に改訂された1942年版においては、「1940年に存命のフランスの作曲家」という項目があらたに追加され、フランスの才能ある作曲家の数的優位性が強調されている。こうしたフランス音楽の優位性は、1942年に刊行された『フランス音楽』においてより一層明確に展開される。全3巻から成る本書は、第2巻までは年代順にフランスの作曲家を記述する形をとっているが、第3巻『ドビュッシー以降』においては、大胆にも六人組を中心に据えた章構成を行っている。これによって、ドビュッシー以降のフランス音楽における六人組の重要性をアピールすると同時に、彼らに影響を与えた要素としてジャズやストラヴィンスキー、シェーンベルク等に紙幅を割くことで、フランス音楽の国際性・多様性を浮かび上がらせ、音楽文化の中心地としてのパリを描き出そうという意図が見られた。昨年度の資料調査においてリストアップした音楽史書一覧をもとに、オンライン・カタログを再検索し、2014年8月にフランス国立図書館で資料調査を行った。可能な限り現物調査を行い、複本や再版、雑誌記事・講義録・国際会議発表原稿、雑誌記事の切り抜きや楽譜などを除き冊子として刊行された音楽史書一覧を作成した。本年度の研究成果は2015年3月に『フェリス女学院大学音楽学部紀要』にまとめた。1870-1945年間に刊行された音楽史署において、近代もしくは現代(moderne)というタームで時代区分を行っている例は確認されなかった。今日の音楽(Musique d'aujourd'hui, Musique contemporaine)という時期区分については、音楽史書の刊行時期に沿って変動しつつも、ある程度の時期区分として用いられている(たとえばLandormy 1910/1923/1942、Woollett 1909-24、Dumesnil 1934)。その際、転換期を象徴する作曲家として「ワーグナー以降」、「ドビュッシー以降」と言及されることが多い。「今日の音楽」という文脈においては1870年がひとつの節目とされる例がみられる(たとえばSere 1915、Tiersot 1918)。こうした傾向は1940年以降に刊行された音楽史書にも一部継承されている(たとえばFrancois-Sappey 2013)いっぽうで、明確な時代区分を避け世紀ごとの区分を原則とする音楽史書が多数を占めていた。とりわけ19世紀、20世紀については、世紀ごとの区分を採用している例が殆どである。資料調査の結果、本研究において考察対象とする音楽史書の範囲を設定可能となった。音楽学個々の音楽史書における「現代音楽」の部分について、1どのような時期区分にしているか2どのような国・作曲家・ジャンルが記載されているか、3音楽史全体の中で「現代音楽」はどう位置づけられているか3フランス音楽はどのように評価されているか、を中心に精読を行い、時代・著者による音楽史観の傾向を分析・考察する。当初の計画では3期のみの音楽史書をリストアップする予定だったが、今後全期について基礎的な調査を行うことができた。フランスにおいては音楽理論書および音楽事典が歴史記述としての役割を果たしており、様式史あるいは作曲家列伝としての音楽史書刊行はドイツの後塵を拝し、ロマン・ロランが述べるようにアマチュア向けの書物として扱われることが多かった。だが、普仏戦争の敗戦後、学術的な書物としての音楽史書刊行の機運が高まり、学術的な音楽史書が編まれるようになった。とりわけ「現代音楽」の項目は、フランス音楽を歴史的に正当化するうえで、重要な位置を占めてゆくことが確認された。

3期の音楽史書の事例研究としてランドルミーの音楽史書を取り上げ、現在論文投稿の準備中である。当初の計画では2015年2月にフランスでの資料調査を計画していたが、所属先の勤務の都合上不可能であったこと、8月の資料調査において当初の予定よりも資料調査が進展したことから、次年度に資料調査の計画を延期した。今後はリストアップした音楽史書のデータベースを元に現物調査を進め、124期について詳細な調査を行い、フランスにおいて音楽史記述の基礎がどのように形成されたのかを明らかにする。研究成果報告書を作成する際に、最終調査として、2016年2月にフランスでの資料調査を行う。年度末であるため、新規の調査ではなく、報告書作成時の裏づけ調査に限定する。次年度の調査範囲が3期分にわたり、購入が必要な書籍が増えることが見込まれたため。残額は書籍発注に充て、調査予定の期間に刊行された音楽史書および参考文献を購入する。
魚類筋肉アクトミオシンATPアーゼの加温による活性化機構の解明

魚類筋肉アクトミオシン(AM)Mg^2+ATPaseは、35°C付近で加温処理すると著しい活性化を示すことが知られている。従来、このAM Mg^2+ATPaseの加温による活性化機構については、ミオシン(M)の尾部構造が必須であるとされてきたが、本研究ではこの活性化機構をM尾部ではなく、頭部に着目して検討することを目的とした。1.AM Mg^2+ATPaseの加温による活性化は、予めMを加温処理(25°C・20分間)もしくは尿素処理(終濃度1モル)すると失われ、この不活性化Mにアルカリ軽鎖(ALC)を添加するとある程度回復するが、DTNB軽鎖(DLC)を添加しても回復しないこと。2.35°C付近の加温処理で活性化しないアクト-S-1 Mg^2+ATPaseは、化学架橋試薬である水溶性カルボジイミド(EDC)で処理すると活性化し、これにALCを添加するとさらに活性化率が増大すること。また、蛍光標識した軽鎖成分をS-1およびアクチン(A)の存在下でEDC処理すると、SDS-PAGE上での明瞭な蛍光成分の移動が生じること。3.AM Mg^2+ATPase活性は、基質であるATP濃度の増加に伴い減少するが、加熱したAMでは高い活性を維持すること。さらに、アクト-S-1でも、高ATP濃度下や熱変性保護剤の添加後加熱すると活性化を示すことが明らかとなった。以上の結果は、AM Mg^2+ATPaseの加温による活性化へのM尾部の重要性へ疑問を投げかける結果であった。予めMg^2-ATPaseの加温による活性化を消失させたAMもALCを添加することである程度活性化が回復したことから、この活性化へのALCの関与が示唆されたが、アクト-S-1 Mg^2+ATPaseでも同様な効果が観察されており、Mg^2+ATPaseの加温による活性化にALCが関与している可能性は大きいと考えられる。ALCは分子量的に2種類(ALC1>ALC2)存在するが、どちらが主にこの活性化に関与しているかは検討していないので不明である。この点が今後の課題であろう。
異方的磁気相互作用を利用した膜結合生理活性ペプチド構造解析法の開発

本年度は生体膜に結合した状態で生理活性機能を示す生理活性ペプチドの立体構造と運動性を固体NMRの手法によって観測できる磁気異方的相互作用を解析する方法の開発を行い、以下の成果を得た。化学シフト異方性を利用した構造解析法の開発ペプチド結合を形成するカルボニル炭素の化学シフトテンソルのδ_<33>軸がペプチド面に垂直であること、およびδ_<22>軸がC=0軸に平行であることに注目して、膜と結合してヘリックスを形成するペプチドの膜結合構造解析法を開発した1人リックスを形成するペプチドがヘリックス軸のまわりで大きな振幅の運動を持つ場合には、カルボニル炭素の^<13>C NMR線形は軸対称粉末線形になり異方性が大きく減少することが分かった。さらに磁場に配向した状態でのカルボニル炭素の^<13>C化学シフト値とマジック角で回転したMAS法で得られる等方化学シフト値、さらに低温で測定して得られる固定した状態の異方的化学シフト値を組み合わせることで、ヘリックス軸の膜面に対する配向の角度およびペプチド面のねじれ角を精度よく決定できることが分かった。メリチンの膜結合構造の膜厚依存症メリチンとリン脂質をモル比で1:10に混合して調製した2分子膜小胞は楕円形になり、磁場に自発的に配向することをすでに明らかにしている。今回はアシル鎖の長さの違うリン脂質、DLPC,DMPG,DPPCを用いてこれらの膜と結合したメリチンの構造を上に述べた解析法を用いて決定した。この結果、全てのリン脂質膜においてメリチンは膜に対して垂直にヘリックス軸が挿入した構造をとることが判明した。さらにN-末端とC-末端側のヘリックスの折れ曲がり角度はほぼ120度であり結晶を形成したときの角度によく一致することが判明した。しかし膜厚の厚いDPPC膜の場合ヘリックスは膜貫通する長さを持たないことが分かった。本年度は生体膜に結合した状態で生理活性機能を示す生理活性ペプチドの立体構造と運動性固体NMRの手法によって解析する方法の開発を行い、以下の成果を得た。自発磁場配向膜の開発オピオイドペプチドダイノルフィンとリン脂質Dimyristoyl-phosphatidylcholine (DMPC)をモル比で1:10に混合して調製した脂質2分子膜はゲル-液晶相転移点(Tc)以上において膜面を磁場に平行に向けて磁場に自発的に配向する性質を観測した。さらに光学顕微鏡で2分子膜の形態を観測したところ、Tc以上の温度で放置すると、長い円筒状の小胞を形成することが分かった。これらの結果から、ダイノルフィン-DMPC2分子膜小胞は磁場中で楕円体を形成し、楕円長軸を磁場に平行に向けて、自発的に磁場配向する性質を示すことが分かった。膜結合ダイノルフィンの構造決定ダイノルフィン-DMPC2分子膜が自発的に磁場配向する性質を利用して、ダイノルフィンの膜結合構造を解析することを試みた。ダイノルフィンのカルボニル炭素を^<13>Cで標識したダイノルフィンをDMPCリン脂質膜に再構成し、磁場配向状態におけるカルボニル炭素の異方的化学シフト相互作用の解析を行った。この結果、ダイノルフィンのN-末端はα-helixを形成しており、このhelixは膜法線と一定の傾き角を保ちながら膜中に挿入した構造を持つことが判明した。一方、中央部からC-末端にかけてはペプチドは特定の構造をとらないことから、膜の表面に位置していることが判明した。さらにこの状態のペプチドは膜中で10^5Hz以上の速度で向きを変える動的な構造であることが分かった。
鳥瞰を意識した地域景観の多面的理解の相互育成

東京湾岸の千葉市内から産出した弥生時代以降の植物珪酸体化石群を記載し、植生と人間活動の関係を中心に古環境変遷史を明らかにした。古墳時代になると水田稲作が本格的に行われ、その景観が近代にいたるまで継続的に見られた。鳥類調査の結果、利根川流域では下流部から河口部にかけ種分布が異なり、下流の水田域にはサギ類やカモ類が分布し、河口部になるに従い海鳥類が多かった。千葉県立中央博物館で調査成果を盛り込んだ企画展示を開催し、そこで得られたアンケート結果から、異なる地域の住民同士で、一つの景観に対する共通認識が得られたことが読み取れた。過去の地域景観を復原するために、千葉県中央区から得られたボーリングコアについて植物珪酸体分析を行った。主な分類群の層位分布を比較すると、下位層と上位層で組成が異なる傾向が読み取れた。下位層は、ヨシとタケ亜科が多産し、特にネザサ節が顕著であった。上位層ではそれらが減少し、イネやシバ属が続けて産出、ヒエ属、コブナグサ、スゲ属などの水田雑草となり得る植物も見られた。また、放射性炭素年代測定値も新たに2点加えられ、地層の年代スケールも細分化された。これらから、調査地が水田域となった時期は古墳時代で、以降継続的にその景観が保たれていたと考えられた。イネは、組織状を含め機動細胞と短細胞が同時に産するのみならず、籾殻である穎の珪酸体も見られた。さらに、畦畔などに多いシバ属も層位で連続し、組織状も含まれ、水田雑草の植物も散見されることで、考えを強めることとなった。鳥瞰からの地域景観に関する調査では、主に湿地を中心に行われ、そこで見られる鳥類の種構成や個体数、生息環境を記録し、植生情報はデジタル・マッピング化した。その結果、利根川下流部から河口部にかけ種分布が異なっていた。シギ・チドリ類は下流部の水田に多く見られ、河口部ではカモメ類が多かった。水田が隣接した利根川では、鳥獣保護区内でカモ類が多かったが、それ以外の地域ではほとんど見られなかった。そして、水田が多い地域にはサギ類やカモ類が分布し、河口部になるにしたがって海鳥類が多くなるなど、利根川水系の河川の上流から河口部の地形と鳥類のかかわりついて留意し、千葉県立中央博物館大利根分館にて「空飛ぶいきものたち展」を開催した。過去の地域景観を復原するために、千葉市内のボーリングコア上部層から産出した、完新世後期である弥生時代以降の植物珪酸体化石群を記載し、植生と人間活動の関係を中心に古環境変遷史を明らかにした。人間活動との関係から分けられた画期を境界とする時代区分が生物層序から導き出された。画期以前の弥生時代は台地上や崖地の林床部にササ類が繁茂していたが、低地域におけるハンノキ湿地林の人為的伐採の後にヨシ群落の拡大へと変化を遂げた。画期後の古墳時代になると水田稲作が本格的に行われ、その景観が近代にいたるまで継続的に見られた。過去と現在の時間単位、および上空と地上の空間単位の二つのベクトルをつなぐ意味で、これまで千葉県内の遺跡から産出した鳥類化石をリストアップし、鳥類相とそれらの生息環境を過去にさかのぼって考察することを試みた。その結果,他の化石群に加え鳥類化石を用いることで当時の環境を推察することができ、示相化石としての有効性も確認できた。鳥瞰からの地域景観に関する市民団体との調査では、主に水辺で見られる鳥類の種構成や個体数、生息環境を記録し、植生情報はデジタル・マッピング化した。利根川流域では下流部から河口部にかけ種分布が異なり、水田域にはサギ類やカモ類が分布し、河口部になるに従い海鳥類が多い結果となった。下流部ではシギ・チドリ類、河口部ではカモメ類、水田が隣接した本流ではでカモ類がそれぞれ多く見られた。また、湿地に広く分布するウ類に関しては、東京湾岸にカワウ、利根川河口域や外房海岸、にウミウが多かった。これらの成果を数度にわたり千葉県立中央博物館大利根分館にて展示紹介した。期間中のアンケートでは、好印象の感想が得られた上、地元住民による身近な風景を再評価するコメントもあった。県内において異なる地域の住民同士で、一つの景観に対する共通認識が得られたことで、相互理解への足がかりとなった。地域景観を復原するにあたって基本的な自然科学的分析を行うために、千葉市中央区の緑地からボーリング・コアを得た。それは年代測定によって完新世に堆積した地層であることが確認された。層相は下層から、暗褐灰色シルト質細砂層、黒色極細砂質シルト層、暗灰色極細砂質細砂層、暗灰褐色シルト質極細砂層に分けられ、低地域の環境が数千年間継続していたと考えられた。

このうち放射性炭素年代測定値が、約2000年前および約1000年前と示された上層部の部位から、植物珪酸体分析用の試料として約10センチおきに堆積物を個別に採取して保管した。野鳥を通した景観調査は、千葉市野鳥の会をはじめとしたNPO団体と共同して進めた。調査地は、主に千葉県内の九十九里浜海岸、利根川下流部で、これらは全国的に鳥類が飛来する地域として有名な湿地である。その九十九里浜海岸に加え、下流域を中心とした利根川水系および銚子市海岸部において、湿地に分布している鳥類の生息地を踏査し、鳥類相およびその個体数を確認する作業を行った。今回は主として水鳥類の観察に焦点をあてることとした。理由としてそれらの地域が、国際的な観点からもシギ・チドリ類が飛来する重要な湿地であることが確認されてきたことによる。観察結果の一部は学会・研究会で発表し、外部の専門家から意見を得ることができた。さらに、その生息環境として重要な植生を現地で確認し、植生図としてデジタル情報化してまとめた。過去の地域景観に関する自然科学的分析の成果が具体的に出始めたとともに、鳥類およびその生息環境調査も順調にデータが蓄積されている。またそれらに関する成果も博物館にて展示公表され、反響についてのアンケート調査も進んでいる。地域景観を復原するに際して重要な自然科学的分析の試料が得られたことと、鳥類生態調査も初年度として十分なデータが取れたことによる。調査・分析作業を進めるとともに、得られたデータを総合的に解釈することでまとめとする。またそれに関する成果を展示として表現し、地域の市民から内容についてアンケートを求め、意見を総合的に解析し、今後の研究展望につなげていく。とくに展示を通して得られた意識の変化については積極的に取り入れ、次回の研究事業の立案につながることとする予定である。採取した試料の具体的な分析を進めるとともに、生態調査も継続して行っていく。また歴史的な景観資料の収集も開始する。該当なし。解析を進めるにあたり分析補助として人件費の使用が中心となる予定である。
神経細胞アポトーシスでのGAPDHの役割と神経変性疾患への病因学的検討

本研究課題に就いて,以下の研究成果を得る事が出来た。(1)我々がクローニングしたGAPDH cDNAの開始コドンATG近傍の配列をもとに設計したantisense primer依り,ラット染色体DNA Genome Walker kitを用いたPCR法にて塩基配列を異にする2種類のGAPDH遺伝子上流域を含むDNA断片(即ち,#104/#302)の作製に成功した。(2)上記2種のDNA断片を挿入したルシフェラーゼ・レポーター遺伝子(pGL3)を初代培養小脳granule cellsにtransfectionし,cytosine arabinosideによるアポトーシス誘導後のルシフェラーゼ活性にて同DNAのpromoter機能解析を行った。結果は,#104が#302に比較して約4倍のpromoter機能を発現した。#104に就いて種々サイズの断片群を作製し,詳細なpromoter領域解析並びに各種転写因子結合配列のコンピュータ解析を行い,最終的にpromoter-coreの同定に成功した。(3)GAPDH側からの神経変性疾患の病因学的検討としては,ハンチントン病トランスジェニック・マウス並びにマシャド・ジョセフ病疾患患者の脳病理組織標本(剖検)にてアポトーシス誘発GAPDHタンパク質の核内過発現並びに核内封入体との共存性を病理変性部位にて証明した。本研究課題に就いて,平成11年度には以下の研究成果を得る事が出来た。(1)我々がクローニングしたGAPDH cDNAの開始コドンATG近傍の配列をもとに設計したantisense primer依り,ラット染色体DNA GenomeWlaker kitを用いたPCR法にて塩基配列を異にする2種類のGAPDH遺伝子上流域を含むDNA断片(即ち,#104/#302)の作製に成功した。平成12年度は,#104に就いて種々サイズの断片群を作成し,詳細なpromoter領域解析並びに各種転写因子結合配列のコンピュータ解析を行う。(3)GAPDH側からの神経変性疾患の病因学的検討としては,ハンチントン病及びマシャド.ジョセフ病のtransgenic miceを用い,同病発症脳組織標本にてGAPDHのアポトーシス様神経細胞内過発現(即ち,核内及び核周囲)の同定に成功した。平成12年度は,同病疾患患者の脳病理組織標本(剖検)にてapoptotic GAPDH核内過発現と発症の因果関係の検討を実施する。本研究課題に就いて,平成12年度には以下の研究成果を得る事が出来た。#104に就いて種々サイズの断片群を作製し,詳細なpromoter領域解析並びに各種転写因子結合配列のコンピュータ解析を行い,最終的にpromote-coreの同定に成功した。(3)GAPDH側からの神経変性疾患の病因学的検討として本年度は,マシャド・ジョセフ病疾患患者の脳病理組織標本(剖検)にてアポトーシス誘発GAPDHタンパク質の核内過発現並びに核内封入体との共存性を病理変性部位にて証明した。
知識生産のメカニズムからみたハイテク産業の集積効果に関する研究

本研究では、これまで定性的にしか考察されてこなかったイノベーションの地理的含意について、特許を利用した数量データの統計分析とフィールド調査を融合させることによって近接性や地域集積の含意を検討した。その結果、日系企業によるアジアなどの産業集積への展開、集積間ネットワークの状態、電機・電子メーカーを中心とした技術開発状況、産業競争力および研究開発能力と集積との関係などが定量的に明らかになった。本研究のフィージビリティスタディとして、特許の経済分析および特許と集積の関係について文献調査を行い、方法論の整理と斯学への導入可能性について検討した。実証研究の進展としては、日本と米国の特許データベースを用いて、実際の実証研究に用いるデータセットの加工編集作業を進め、特に平成21年度は日本の特許データベース(具体的には「Patolis」のテキスト版)を扱い、Perlを用いてテクスト解析を行いデータベースの作成を進めた。データベースの作成にあたっては、日本の特許データベースを用いて特定領域を取りあげ、半導体デバイスの「メモリ技術」、薄型パネルディスプレイの「表示装置技術」などの基幹電子部品技術と、それらの統合製造技術に焦点をあててデータ構築を進めた。特許の分析と産業立地との関係を議論するために、今年度は薄型パネルディスプレイについて企業行動のケーススタディを現地調査などから進めて、1990年代前半から今年度までを対象にして、産業立地における機能変化・人員増減・配置転換などについて検討した。それと同時並行で売上高・営業利益・研究開発費・研究開発部門従業員数・研究所/開発センターの拠点数等も業界資料(『電子工業年鑑』など)などから時系列でデータベース化し、研究開発活動の類型化と特徴的な傾向を明らかにした。研究開発活動の類型化については、製品分野別と科学技術分野別でそれぞれ行い、各メーカーの研究開発費と人材のウェイトが部門別でどのように差異があるかという点に着目し、時系列での立地変動や組織再編と特許の生産性との関連性について考察した。以上の成果の一部について、今年度は論文1篇、学会発表3件、著書(分担執筆)2冊で報告した。本研究課題の目的は、企業の「知識生産」に着目し、特許等のデータベースを利用した定量的な分析とフィールドに基づいた定性的な分析とを接合することによって、研究開発機能の立地と研究者・技術者の地理的分布からハイテク産業の集積効果を明らかにすることである。ハイテク産業のうち、半導体・FPD産業を対象として、メーカーの社内技報、学術誌、特許等のデータベースなどを用いて、製品分野別・技術分野別の研究開発活動を時系列で整理し、研究所・開発センター等の立地データとのマッチングから地理的な分布の検討を行った。これらのデータベースによる考察と合わせて、シンガポール、マレーシア、アメリカ・シリコンバレーで現地ヒアリング調査を行い、問題の所在を確認するととともに、論点の精査および検討を進めた。特にフィールド調査では、日系企業の海外展開および立地行動のグローバル化に関して、ハイテク製品の分業関係に焦点をあてるとともに、研究開発について立地調整の状態を把握する目的で行った。また、共同研究や産官学連携に注目して、集積間の研究開発活動にも注目し、国内では産業クラスター政策や知的クラスター政策の各種施策に関わる機関・施設の資料分析、国際的には大手企業による研究開発活動の広報資料をもとに分析を行い、定量的なデータベースと合わせた多面的な考察を進めた。これらの成果については、国際学会と国内学会で口頭発表するとともに、学術誌「研究技術計画」で特集号を編集し、学術論文1編を刊行した。本研究の目的は、企業の「知識生産」に着目し、特許等のデータベースを利用した定量的な分析とフィールドに基づいた定性的な分析とを接合することによって、ハイテク産業における研究開発機能の立地と研究者・技術者の地理的分布から産業集積の含意を明らかにすることである。これまでの2年間の進捗状況をふまえ、日系企業を中心とした研究開発の動向を定量的なデータベースからその特徴を明らかにした。その際、これまでの試行錯誤のなかから最も汎用的な利用可能性をもつIIPデータベースのカスタマイズデータを用いた。IIPデータベースの公開はまだ日が浅く、経済地理学や産業集積論の分野での利用は本邦初の試みとなる。具体的には、特許の定量的な分析から抽出できる研究開発活動の地理的側面を主に考察した。特に、日系企業によるアジアなどの産業集積への展開、集積間ネットワークの状態、研究者・技術者の流動性、電機・電子メーカーを中心とした技術開発状況(社内技報、理工系学術誌データベースなどからの考察)、研究所・開発センター等の立地集計データなどからの考察結果と合わせ、現代企業における知識生産の特徴、ハイテク産業の集積との関連性、アジアと日本の国際分業からみる今後の発展可能性などを検討した。前々年度、前年度までで実施したフィード調査で明らかになった知見を一般化することに主眼をおき、計量的な手法を用いて総括的な考察を行った。これらの研究成果を専門書、国内学術誌および海外学術誌に投稿する準備を進めた。
アイヌ芸能の時間的変化の過程の研究-江戸・幕末北方関係資料に基づく-

前年にひき続き実施した蝦夷関係史料からのアイヌ芸能に関する記事、画像の収集は、今年度は主に道外の公文書館、図書館等で行なわれた。これまでの調査で、公的機関収蔵の史料についてはほゞ収集を終えたと考えている。解読された文書記録、および写真複写、VTRによる図像コピーは、記録の年代、地域および芸能の各種目ごとに分類し、地図上にマークした芸能地図の作製に着手している。今回収集の記録の中には、漁場での舟歌、追分節、都々逸等和人の歌のアイヌ語訳の歌詞が少なからずあり、また和人がアイヌの歌を歌ったり、踊ったりする記事も多く、かなり早い時代から相互に影響し合っている芸能の状況が明らかになっている。