hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスポーター膜蛋白質の機能解明を目指した活性天然物の探索

さらに、MRP1の1202番目のアルギニンをグリシンに置換した変異体および1249番目のアルギニンをアラニンに置換した変異体を作成し、基質輸送能の検討および標識実験を行った結果、R1202Gは基質輸送能を保持しており標識もされたのに対して、R1249Aは基質輸送能が大幅に減弱し標識もされなかった。以上の結果から、MRP1の基質認識には1249番目のアルギニンが重要であると考えられた。
高校の総合制・単位制化と進路及び科目選択に関する日独比較研究

本研究は、日本及びドイツの単位制高校の文献研究および調査研究を行い、以下の知見を得た。1.組織編成について。ドイツの場合、後期中等教育がギムナジウム上級段階、専門上級学校及び職業教育諸学校に分離しており、進路指導は前期中等教育段階が重要な役割を担っている。日本の場合、普通教育指向が強く、普通科、専門学科、総合学科のいずれに進学するにせよ、「高校」という枠組みで総括され、進路は強く意識されていない。2.教育課程および単位制について。ギムナジウム上級段階(単位制)と日本の単位制高校(総合学科)を比較すれば、ドイツは、最低基準となる必修科目に加え、卒業まで中心科目を履修するよう規定されている。日本は卒業まで継続した科目必修を規定しておらず、カリキュラムの継続性に疑問が残る。3.職業教育課程について。ドイツは実務訓練(実習)に多くの時間を充てているが、近年一般教育を重視し、高等教育機関進学への道を拡大している。これに対し、日本では、職業資格と高校教育機関との関連が、ようやく問題とされるに至ってきたに過ぎない。職業教育課程においては、職業資格とともに、大学進学機会を保障することがますます重要な課題となると考えられる。4.総合制について。ドイツでは、大学入学資格と職業資格の両者を取得するために、選択科目が著しく制限されている。これに対し、日本では、従来よりも多様な科目選択を可能にするが、カリキュラムの系統性に欠け、生徒の嗜好による安易な選択を生む危険性がある。進路指導を強化し、カリキュラムの系統性の確保及び履修内容と進路の整合性を確保することが、今後ますます重要となる。4.総合制について。
リアルな失敗と危険体験教育モデルの開発

民間企業技術者,国際安全規格のエキスパート,そして高専技術職員の経験を基に,学生及び社会人を問わずエンジニアリングデザイン教育に必要とされる「リアルな失敗と危険体験教育モデル」の開発研究を行った.初年度は,鈴鹿市発の新しい工学的概念・視点である「FQCDSE評価法」,及び「IEC60236-1の基本的な安全・危険に関する概念であるHBSE(Hazard Based Safety Engineering)」を参考に,危険エネルギレベルを考慮した安全性と経済性を兼ね備えた(1)感電危険, (2)火災危険, (3)火傷危険, (4)機械危険の単独,或いは複合危険体験教育モデルを開発した.具体的には, (1)単三乾電池4本を用いた短絡と発熱危険体験教育モデル, (2)市販のプラズマボールを用いた電気エネルギ(感電)と発熱及び火傷危険体験教育モデル, (3)市販の表面粗さ標準片を用いた機械設計と精度の触覚体験教育モデル, (4)アルミの角材を加工したエッジ(端面)加工の危険体験教育モデルを開発,提供した.開発した危険体験教育モデルを,学生実験や技術・安全講習会に提供し,現物に実際に触れたことにより,学生は,座学・理論(机上設計)と現実のギャップに驚くと共に安全と危険に対する意識・興味を深め,涵養できることを確認した.また,参考としたIEC60236-1は, JIS60236-1としてJIS化されため,その施行に向けたJSA(日本規格協会)が企画,JQA(日本品質保証機構)が講師を務めた説明会に参加し,技術研鑽と情報交流を行った.この研究を継続し,平成29年に実施できなかった危険エネルギの計測・数値化・見える化,及びアンケートによる結果の計測を行い,日本工学教育協会等に発表あるいは論文にしたい.また,同様な手法により他の危険体験教育モデルの研究開発も行いたい.民間企業技術者,国際安全規格のエキスパート,そして高専技術職員の経験を基に,学生及び社会人を問わずエンジニアリングデザイン教育に必要とされる「リアルな失敗と危険体験教育モデル」の開発研究を行った.初年度は,鈴鹿市発の新しい工学的概念・視点である「FQCDSE評価法」,及び「IEC60236-1の基本的な安全・危険に関する概念であるHBSE(Hazard Based Safety Engineering)」を参考に,危険エネルギレベルを考慮した安全性と経済性を兼ね備えた(1)感電危険, (2)火災危険, (3)火傷危険, (4)機械危険の単独,或いは複合危険体験教育モデルを開発した.具体的には, (1)単三乾電池4本を用いた短絡と発熱危険体験教育モデル, (2)市販のプラズマボールを用いた電気エネルギ(感電)と発熱及び火傷危険体験教育モデル, (3)市販の表面粗さ標準片を用いた機械設計と精度の触覚体験教育モデル, (4)アルミの角材を加工したエッジ(端面)加工の危険体験教育モデルを開発,提供した.開発した危険体験教育モデルを,学生実験や技術・安全講習会に提供し,現物に実際に触れたことにより,学生は,座学・理論(机上設計)と現実のギャップに驚くと共に安全と危険に対する意識・興味を深め,涵養できることを確認した.また,参考としたIEC60236-1は, JIS60236-1としてJIS化されため,その施行に向けたJSA(日本規格協会)が企画,JQA(日本品質保証機構)が講師を務めた説明会に参加し,技術研鑽と情報交流を行った.この研究を継続し,平成29年に実施できなかった危険エネルギの計測・数値化・見える化,及びアンケートによる結果の計測を行い,日本工学教育協会等に発表あるいは論文にしたい.また,同様な手法により他の危険体験教育モデルの研究開発も行いたい.
大脳新皮質形成におけるLKB1の機能の解明

大脳新皮質の発生過程において、神経細胞は(1)情報の入力を担う樹状突起、および(2)情報の出力を担う軸索を形成し、成熟する。このような神経細胞の成熟は、正しい神経ネットワークの構築に必須であり、正常な脳機能の発現・維持に必要不可欠である。従来、神経細胞の成熟メカニズムの解析には、分散培養が広く用いられてきた。しかし近年、分散培養条件下と大脳新皮質内とでは、神経細胞の成熟プロセスが大きく異なることが判ってきた。したがって、大脳新皮質における神経細胞の成熟メカニズムを理解するには、単純な分散培養系は適切でなく、より生体内に近い特殊な培養系を用いた解析が必要不可欠である,そこで本年度私は、スライスオーバーレイ培養法を用いた神経細胞の成熟プロセスの解析系を立ち上げた。スライスオーバーレイ培養法とは、マウス新生仔の大脳新皮質スライス上で、遺伝子導入した神経細胞を初代培養する方法である。この培養系において、脳スライス上の神経細胞は、脳膜側に一次樹状突起を形成し、白質側に軸索を伸長した。さらに、蛍光分子を用いて中心体をラベルし、細胞内における中心体の位置を精査したところ、一次樹状突起の根本(核のapical側)に中心体が観察された。これらの特徴はいずれも、大脳新皮質における成熟中の神経細胞と極めて似ていた。加えて、この培養系においてLKB1キナーゼを発現抑制すると、神経細胞の樹状突起・軸索の形成方向および中心体の配置が異常を呈した。以上の成果は、脳における神経細胞の成熟および極性化の分子機構にアプローチするための極めて重要な突破口になると期待できる。大脳新皮質は、記憶・認知などの高次脳機能を担う脳領域である。大脳新皮質を構成する神経細胞は、胎生期において神経前駆細胞から誕生する。新生した神経細胞はその後、脳表層側に向かって移動し、適切な位置に配置した後に、軸索や樹状突起を伸展して成熟する。このような一連のプロセスは、大脳新皮質の適切な形成と、正常な機能発現に不可欠であるが、その分子メカニズムには不明な点が多い。本研究では、LKB1と呼ばれる蛋白質キナーゼに着目し、大脳新皮質の発生過程における役割を精査することで、大脳新皮質形成の分子メカニズムに迫ることを目的とする。LKB1は、様々な動物種の初期胚の極性を制御することが知られる極性分子であり、発生期の大脳新皮質にも発現しているがその機能は長らく不明であった。大脳新皮質において、神経細胞が移動する際は、(1)進行方向に先導突起が伸長し、(2)中心体が先導突起内を移動し、(3)核が中心体の方向に移動する、というサイクルを繰り返す。この移動プロセスにおいてLKB1は、中心体の前方への移動を司り、神経細胞移動に必須であることを見出した(Asada et al., 2007;深田、浅田2008)。本年度は、さらにLKB1の下流シグナリングを詳細に解析し、以下の知見を得た。つまり、先導突起の先端部においてLKB1がGSK3βと呼ばれるSer/Thrキナーゼをリン酸化して不活性化する。この結果として、APCと呼ばれる微小管結合タンパク質が微小管の先端に結合し、微小管を細胞膜にアンカーする。これにより、微小管が進行方向に引っ張り上げられ、同時に、微小管の重合中心である「中心体」が進行方向に移動する、というモデルを提唱できた(Asada and Sanada,査読中)。LKB1の機能を阻害すると、上述した細胞内現象が観察できなくなり、中心体の移動が停滞する。さらに重要なことに、神経細胞の移動が停止する。これらの結果は、中心体の前方移動が神経細胞の移動において中心的な役割を果たすこと、さらに神経細胞内の局所的なシグナイリングが神経細胞の移動に極めて重要であることを世界に先駆けて示した知見である。また同時に、移動中の神経細胞において、中心体が移動するために必要な分子基盤を初めて明らかにした成果である。大脳新皮質は、記憶・認知などの高次機能を担う脳領域である。大脳新皮質を構成する神経細胞は、胎生期において神経幹細胞から誕生する。誕生した神経細胞は秩序正しく移動し、その後に成熟して神経ネットワークを形成する。この一連のプロセスは、大脳新皮質の適切な形成と、正常な機能発現に不可欠だが、その分子メカニズムには不明な点が多い。大脳新皮質において神経細胞が移動する際は、まず(1)「中心体」と呼ばれる細胞内小器官が進行方向に移動し、その後(2)核と細胞体が中心体の方向に移動する、という『中心体先行』の移動様式を示す。この移動プロセスにおいてLKB1は、中心体の前方への移動を司り、神経細胞移動に必須な役割を果たす(Asada et al.,2007および昨年の成果)。本年度は、さらにLKB1の下流シグナル経路を詳細に解析した。その結果、移動中の神経細胞においてLKB1がGSK3βと呼ばれるキナーゼをリン酸化して不活性化することを見出した。このGSK3βのリン酸化は、共免疫沈降やリン酸化アッセイなどの結果、LKB1が直接行うことが推察された。

さらに、このGSK3βのリン酸化は、APC蛋白質(GSK3βの主要な標的分子)が移動中の神経細胞の先端部において微小管プラス端に結合し、微小管を安定化させるために必須であった。加えて、このLKB1-GSK3β-APCというシグナル経路を阻害すると、神経細胞移動および中心体の前方移動が顕著に遅滞した。これらのことから、この一連のLKB1シグナル経路が、微小管の制御を介して、中心体を進行方向に移動させる役割を担い、その結果として神経細胞移動に寄与することが判明した(Asada&Sanada,2010)。この成果は、移動中の神経細胞において、中心体が移動するために必要な分子基盤に初めて迫ったものであり、神経細胞の移動メカニズムの理解を大きく前進させた。大脳新皮質の発生過程において、神経細胞は(1)情報の入力を担う樹状突起、および(2)情報の出力を担う軸索を形成し、成熟する。このような神経細胞の成熟は、正しい神経ネットワークの構築に必須であり、正常な脳機能の発現・維持に必要不可欠である。従来、神経細胞の成熟メカニズムの解析には、分散培養が広く用いられてきた。しかし近年、分散培養条件下と大脳新皮質内とでは、神経細胞の成熟プロセスが大きく異なることが判ってきた。したがって、大脳新皮質における神経細胞の成熟メカニズムを理解するには、単純な分散培養系は適切でなく、より生体内に近い特殊な培養系を用いた解析が必要不可欠である,そこで本年度私は、スライスオーバーレイ培養法を用いた神経細胞の成熟プロセスの解析系を立ち上げた。スライスオーバーレイ培養法とは、マウス新生仔の大脳新皮質スライス上で、遺伝子導入した神経細胞を初代培養する方法である。この培養系において、脳スライス上の神経細胞は、脳膜側に一次樹状突起を形成し、白質側に軸索を伸長した。さらに、蛍光分子を用いて中心体をラベルし、細胞内における中心体の位置を精査したところ、一次樹状突起の根本(核のapical側)に中心体が観察された。これらの特徴はいずれも、大脳新皮質における成熟中の神経細胞と極めて似ていた。加えて、この培養系においてLKB1キナーゼを発現抑制すると、神経細胞の樹状突起・軸索の形成方向および中心体の配置が異常を呈した。以上の成果は、脳における神経細胞の成熟および極性化の分子機構にアプローチするための極めて重要な突破口になると期待できる。
N型アクセントに関する総合的調査研究

N型アクセントの定義をした後、4っの特性を検討し、次のことを明らかにした。(1)文節性の特徴が最も広く認められる。(2)系列化は、自立語が単語単位で後ろから核の位置が指定されている場合や助詞が名詞に低接する場合、例外になる。(3)複合アクセント法則と活用形の一貫性は例外が多く、少なくとも本土方言では類の統合の仕方という史的要因に拠っている。最後に九州の2型アクセントと隠岐島の3型アクセントの歴史を考察した。アクセント単位の長さに関わらず、N種類の型の対立しか持たないタイプのアクセントをN型アクセントという。従来の調査では、福井市周辺、島根県隠岐、離島を含む西南部九州、奄美、沖縄にN型アクセントが分布することが報告されている。近年、早田(1977)や上野(1984)の研究により、N型アクセントが日本語諸方言アクセントの形成過程の解明の上で重要な位置をしめていることが明らかとなった。本研究では、従来、不足していたN型アクセントのデータを補うことにより、N型アクセントの観点から日本語諸方言アクセントの形成過程の解明を行うことを第一の目的とする。また、N型アクセントの諸方言は、離島や周辺地域に分布しており、いずれも消滅の危機の度合いが高い方言である。これらの方言の音声データベースを作成して、消滅危機方言の記録・保存を行うことが第二の目的である。このような目的を達成するために、今年度は以下の調査研究を行った。(1)N型アクセントのフィールド調査:これまで報告の少なかった鹿児島県下甑島鹿島町方言、熊本県天草市方言、東京都八丈方言、福井県池田町方言の調査を行った。鹿島町方言は重起伏の著しいタイプ、天草市方言は助詞、助動詞のアクセントが独立性の高いタイプであることが明らかとなった。八丈方言、池田町方言は、これまでのアクセント調査報告がほとんどないため、今回は基礎的な調査を行った。また、同じくN型アクセントをもつ韓国語の麗水方言等のアクセント調査を行った。(2)音声データベース作成のための基礎データ作り:調査時に収録した音声データを、音声波形を確認しながら項目ごとに整理し、音声データベース作成のための基礎データ作りを行った。なお、3月に公開のシンポジウムを開催する予定であったが、震災のため延期した。23年度に改めてシンポジウムを開催する予定である。アクセント単位の長さに関わらず、一定数の型の対立しか持たないタイプのアクセントをN型アクセントという。本研究では、従来、調査が不十分だった地域のアクセントデータを補うことにより、N型アクセントの一般特性を明らかにし、N型アクセントの形成過程の解明を行うことを目的とする。また、N型アクセント方言は、離島や周辺地域に分布しており、いずれも消滅の危機の度合いが高い方言である。これらの方言の音声データベースを作成することにより、消滅危機方言の記録・保存に貢献することも目的のひとつである。以上を達成するために、今年度は以下の調査研究を行った。(DN型アクセントのフィールド調査:典型的なN型アクセントである鹿児島方言や、これまで報告の少なかった鹿児島県喜界島方言、沖縄県宮古池間島方言、福井県越前町方言、石川県輪島町方言等の調査を行った。また、同じN型アクセントシステムを持つ韓国語と比較するために、韓国語アクセントの調査を行った。(3)音声データベースの整備:昨年度調査を行った鹿児島県甑島方言アクセントについて、音声ファイルの整理を行った。本研究は、従来、調査が不十分だったN型アクセント地域のデータを補うことにより、N型アクセントの一般特性を明らかにし、N型アクセントの形成過程の解明を行うことを目的とする。今年度は3年計画の3年目に当たる。今年度の実施内容は以下のとおりである。(1)N型アクセントのフィールド調査:鹿児島県甑島方言、鹿児島県与論島方言、沖永良部島方言、喜界島方言、福井県越前町方言、石川県輪島町方言等の調査を行った。また、トーン言である漢語のアクセント調査を行った。(2)研究成果の発表:研究成果を音声学会誌『音声研究』16-1の特集「N型アクセント研究の現在」で発表した。この中で、上野はN型アクセントとは何かについて、基本的な定義を行い、木部は西南部九州2型アクセントの特性比較を行い、各地の助詞、助動詞のアクセント特徴の共通点と相違点を明らかにした。また、新田は福井県越前町小樟方言のアクセントが三型アクセントであることを、久保(他)は従来、二型アクセントであると言われていた琉球宮古池間方言のアクセントが三型アクセントであることを明らかにし、松森は琉球語を調査するための「系列別語彙」の素案を提案した。

また、松森、新田、木部は『日本語アクセント入門』を共著で出版し、木部と上野は、2012年5月にスエーデンのGothenburg大学で開催されたFONETIK2012で、それぞれ、Weak'Units and Accent Shift、Intonation System of the Kagoshima Dialect in Japanの発表を行った。(3)音声データベースの整備:鹿児島県甑島方言アクセントの音声データファイルの整理・編集を行った。各調査地点のアクセント特徴の分析が進み、研究成果を国際学会で発表することができた。また、N型アクセントの一般特性とN型アクセントの形成過程について考える公開シンポジウム「N型アクセントの原理と成立」(神戸大学)を開催した。これらを通じて、多くの研究者と意見交換を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、2つの方向で研究を推進する。一つは、音声データの公開である。ただし、公開にあたっては、話者の個人情報に配慮する必要があるため、どのような形で公開するか、話者と相談しながら準備を進める必要がある。そのため、実際の公開までには多少、時間がかかる。二つめは、研究成果の発表である。今後、学会誌への論文の投稿や国際学会での発表を計画している。
リン酸化耐性ミュータントを用いたpRB癌抑制分子ファミリーの機能解析

pRB,p107およびp130から構成されるpRB癌抑制蛋白ファミリーの機能制御におけるリン酸化の役割を明らかにするため、サイクリン-サイクリン依存性キナーゼ(CDK)を介するリン酸化に対し完全に抵抗する人工改変pRBファミリー分子を作製した。これらミュータント分子は野生型分子と同様のE2F結合能、E1A結合能ならびにサイクリン結合能(p107およびp130の場合)を保持しており、多重の変異導入にもかかわらず、機能的に活性型の構造が保持されていることが確認された。野生型ならびにリン酸化抵抗性のpRBファミリー分子を、p16^<INK4A>欠損の結果サイクリンD-CDK4/6活性が異常に亢進しているU2-OS骨肉腫細胞に導入したところ、野生型pRBファミリー分子は細胞増殖抑制活性を全く示さなかったのに対し、リン酸化抵抗性pRBファミリー分子はいずれも細胞をG1期に増殖停止させる能力を有していた。次に、野生型ならびにリン酸化抵抗性pRBファミリー分子をSAOS2骨肉腫細胞株に導入したところ、細胞は増殖を停止するとともに細胞分化/老化様の形態学的変化と考えられる巨大な単核のフラット細胞形成を引き起こした。野生型pRBファミリー分子によって誘導されるフラット細胞形成は、サイクリンEを異所性に発現させることにより完全に阻止されたが、リン酸化抵抗性分子により引き起こされるフラット細胞形成はサイクリンEの共発現に対して完全に抵抗した。以上の結果から、pRBファミリー分子はサイクリンD-CDKならびにサイクリンE-CDKを介するリン酸化により包括的に機能制御されることが明らかとなった。本研究成果から、CDK阻害分子の機能異常にともなうpRBファミリー分子の系統的な不活化が細胞種・細胞系列を超えた発癌の普遍的な分子基盤として要求されることが強く示唆される。
炎症時における腸管由来抗原提示細胞の動員と遊走の調節機構

1)生理的ならびに病態時の腸リンパ球遊走C-Cケモカインのthymus-expressed chemokine(TECK)/CCL25とそのおリガンドであるCCR9がマウス小腸における生理的条件下での粘膜固有層のリンパ球ホーミングとTNFα刺激による炎症時のリンパ球接着を調節していることを明らかにした。Ovalbuminによるラット慢性アレルギー性腸管モデルにおいて絨毛とパイエル板の微小血管にCD4リンパ球の集積が認められ、リンパ球の遊走にMAdCAM-1が関与していた。2)リンパ組織における樹状細胞の遊走kinetics腸管由来の樹状細胞のうち、未熟なものは貪食能が高いが抗原提示能は低く、逆に成熟した樹状細胞は貪食能が低いが抗原提示能は高かった。接着因子のICAM-1、CD11b/cに対する抗体で樹状細胞を前処置しても遊走能は変化しないが、サイトカイン処置により樹状細胞は成熟化し、ケモカインレセプターの発現が変化して所属リンパ節遊走kineticsが変化した。3)腸間膜リンパ節マクロファージの応答腸管から遊離した癌細胞は辺縁洞に流入しリンパ洞周囲マクロファージと接触する。このマクロファージは癌リンパ節転移の第一線の内在性防御機構であることが示された。癌細胞はmacrophage migration inhibitory factor(MIF)を表出しており、リンパ洞周囲に在住するマクロファージの遊走を制御して癌の増殖、浸潤に寄与していることが示唆された。一方、癌細胞がリンパ洞に流入すると辺縁洞マクロファージはTNFα、髄洞マクロファージはIL-1βの発現が増加しており、MIFなどを介して癌細胞とリンパ節の免疫担当細胞がcross-talkしている可能性が示された。腸管由来の樹状細胞のうち、未熟なものは貪食能が高いが抗原提示能は低く、逆に成熟した樹状細胞は貪食能が低いが抗原提示能は高かった。1.Ficoll fluorescenceをリンパ行性に注入することにより、ラット腸間膜リンパ節に在住するマクロファージに選択的に貧食させ、これをin vivoで可視化することができた。2.ラット腸間膜リンパ節の辺縁洞下に分布するED3陽性マクロファージはTNF-αを産生し、一方、髄洞周囲に分布するED2陽性マクロファージはIL-1βを産生していた。腸管から流入してくる抗原や異物に対する腸間膜リンパ節マクロファージの応答は、サイトカイン産生の局在が異なっており、免疫応答が機能分化している可能性が示唆された。3.ラット腸間膜を高倍率で観察することにより、樹状細胞様の形態を示す細胞が、リンパ管内を流れる動態をリアルタイムで描出し、ビデオに記録した。蛍光ラテックス粒子(径0.2μm)をラットのパイエル板に局注し、これを取り込んだ細胞が腸間膜リンパ管を遊走する動態も観察され、この細胞が樹状細胞に一致するか否かを検討中である。4.蛍光ビーズ粒子による貧食能の実験、表面抗原の解析よりラット腸管由来の樹状細胞のうち未熟なものは貧食能が高いが抗原提示能は低く、逆に成熟なものは貧食能が低く抗原提示能は高いことが示された。脾臓由来の樹状細胞は貧食能、抗原提示能ばかりではなくmigrationの仕方においても腸管由来の成熟型樹状細胞に近似していた。5.CFSEで蛍光標識したマウス腸粘膜固有層由来のTリンパ球はTNF-α刺激により大腸粘膜へのホーミングが亢進した。この機序にリンパ球のα_4インテグリン、β_7インテグリンと大腸微小血管のMAdCAM-1、VCAM-1などの接着因子が関与していることが示された。C-Cケモカインのthymus-

expressed chemokine (Teck)/CCL25とそのリガンドであるCCR9がマウス小腸における生理的条件下での粘膜固有層のリンパ球ホーミングとTNFα刺激による炎症時のリンパ球接着を調節していることを明らかにした。ラット腸間膜辺縁洞に流入した癌細胞はmacrophage migration inhibitory factor(MIF)を表出しており、リンパ洞周囲に在住するマクロファージの遊走を制御して癌の増殖、浸潤に寄与していることが示唆された。一方癌細胞がリンパ洞に流入すると辺縁洞マクロファージはTNFα、髄洞マクロファージはIL-1βの発現が増加しており、MIFなどを介して癌細胞とリンパ節の免疫担当細胞がcross-talkしている可能性が示された。腸間膜リンパ管をリンパ節に向かって流れる樹状細胞はICAM-1、CD11b/c、CD80/86、MHC class IIを発現しているが、ラテックス粒子の貪食能を有する未成熟な樹状細胞であった。接着因子のICAM-1やCD11b/cに対する抗体で前処置しても、樹状細胞の遊走能には変化が認められなかったが、サイトカイン刺激により成熟させるとリンパ節への移行効率が増加した。未成熟樹状細胞の遊走はCCL20のdesensitizationにより抑制され、成熟樹状細胞の遊走はCCL21のdesensitizationにより抑制されたことから、前者の遊走には主としてCCR6、後者の遊走にはCCR7が関与していることが明らかとなった。(1)腸間膜リンパ節転移におけるマクロファージの遊走癌細胞投与3時間後から12時間後に胚中心を有するリンパ濾胞の優位な増生がみられ、24-48時間後に髄索のリンパ球の増殖がみられた。96時間後には辺縁洞下に常在するマクロファージは辺縁洞内に侵入集積し、癌細胞と接触していた。癌細胞の一部はアポトーシスに陥り、これをマクロファージが貪食していた。すなわち臨床的に予後良好な所属リンパ節の病理所見であるgerminal center predominance、lymphocyte proliferation、sinus histiocytosisが実験的転移モデルにおいて早期に認められた。リンパ節旁皮質に分布する樹状細胞の癌胞巣への遊走は認めなかった。(2)リンパ節早期転移おけるサイトカインの早期反応リンパ節組織中のTNF-αは癌細胞注入1時間後にIL-1βは3時間後に有意の増加を示した。癌細胞が辺縁洞を越えてリンパ節実質に浸潤する96時間後には、いずれのサイトカインも有意に減少していた。TNF-αの局在は辺縁洞下マクロファージと、IL-1βは髄洞周囲のマクロファージの分布と一致していた。所属リンパ節は癌細胞が辺縁洞に流入した直後から免疫応答を生じ、マクロファージから炎症性サイトカインが放出され、一過性に癌細胞が減少すると考えられた。(3)樹状細胞のリンパ節移行腸管由来の樹状細胞のうち、未熟なものは貪食能が高いが抗原提示能は低く、逆に成熟なものは貪食能が低いが抗原提示能は高かった。接着因子のICAM-1、CD11b/cに対する抗体で樹状細胞を前処置しても遊走能は変化しないが、サイトカイン処置により樹状細胞は成熟化し、ケモカインレセプターの発現が変化して所属リンパ節遊走kineticsが変化した。
閉鎖性水域の浄化容量

昭和60年度より水域の浄化容量の解明を目的として,河川については河道内の浄化容量,湖沼については沿岸域の生態系特性の解明を中心として,湖水の流動,拡散過程を含めて研究を進めてきた.本年度はこれらの研究を閉鎖性水域の環境保全の基礎的知見として総合的にとりまとめた.成果の概要は以下に記す通りである.研究成果報告書「閉鎖性水域の浄化容量」を刊行. 1.河道内における物質環境過程:モデル河川での実験研究から,河川生態系が有機物の動態に果たす役割を考察すると共に,自浄係数の算定(0.944.5(1/day)および自浄作用に影響する因子を解析した(流量・水温・日射量・河床付着微生物量とその活性).これら現象の解明のための研究と併行して簡易的に一般河川の流達率を推定するための負荷解析モデルを作成し,流達率に影響する因子の解析を行った.2.湖沼沿岸域における物質動態と閉鎖性水域の水質予測:湖沼沿岸域での物質動態については諏訪湖,琵琶湖,木崎湖を主なフィールドとして水質,底質ならびに生物群集の量と機能に関しての各データを集積してきた.本年度はこれらのデータを補充すると同時に沿岸域での物質動態に果たす各種生物群集の役割を検討し,総合的なとりまとめを行った.閉鎖性水域の水質予測については,現実に水質予測が必要とされている諏訪湖を対象として今後5年間の負荷量の低減が湖に与える影響を,地域研究で提案した栄養塩-プランクトンモデルをベースとして,修正,適用し,結果を得た.その結果,各パラメータは湖の栄養度の状況によって随時修正する必要のあること,その修正に用いるパラメータの検索モデルが有用であることがわかった.3.閉鎖性水域の保全における生物過程の意義:景観を含めて,湖沼に生息する生物群集の保全が閉鎖性水域の環境保全に極めて重要であることが調査資料およびアンケートから指摘された.昭和60年度より水域の浄化容量の解明を目的として,河川については河道内の浄化容量,湖沼については沿岸域の生態系特性の解明を中心として,湖水の流動,拡散過程を含めて研究を進めてきた.本年度はこれらの研究を閉鎖性水域の環境保全の基礎的知見として総合的にとりまとめた.成果の概要は以下に記す通りである.研究成果報告書「閉鎖性水域の浄化容量」を刊行. 1.河道内における物質環境過程:モデル河川での実験研究から,河川生態系が有機物の動態に果たす役割を考察すると共に,自浄係数の算定(0.944.5(1/day)および自浄作用に影響する因子を解析した(流量・水温・日射量・河床付着微生物量とその活性).これら現象の解明のための研究と併行して簡易的に一般河川の流達率を推定するための負荷解析モデルを作成し,流達率に影響する因子の解析を行った.2.湖沼沿岸域における物質動態と閉鎖性水域の水質予測:湖沼沿岸域での物質動態については諏訪湖,琵琶湖,木崎湖を主なフィールドとして水質,底質ならびに生物群集の量と機能に関しての各データを集積してきた.本年度はこれらのデータを補充すると同時に沿岸域での物質動態に果たす各種生物群集の役割を検討し,総合的なとりまとめを行った.閉鎖性水域の水質予測については,現実に水質予測が必要とされている諏訪湖を対象として今後5年間の負荷量の低減が湖に与える影響を,地域研究で提案した栄養塩-プランクトンモデルをベースとして,修正,適用し,結果を得た.その結果,各パラメータは湖の栄養度の状況によって随時修正する必要のあること,その修正に用いるパラメータの検索モデルが有用であることがわかった.3.閉鎖性水域の保全における生物過程の意義:景観を含めて,湖沼に生息する生物群集の保全が閉鎖性水域の環境保全に極めて重要であることが調査資料およびアンケートから指摘された.
硫化水素ガスを用いたSWNTの新規製法の開発

単層カーボンナノチューブ(SWNTs)を大量に作製するための簡便で、高価ではなくしかも有効な方法を発展させることができた。この新しい方法で、長さが30cmにもなる純度70%以上め巨大な並んだSWNTsのネットを作製することができた。それは、Fe-1at%を含む炭素棒を水素とArの混合ガス中で直流アーク放電によって蒸発させて作製した。そのSWNTsの直径は、0.82.5nmに分布しており、結晶性が高く表面はクリーンである。共存している触媒のFeのナノ粒子は極めて薄い炭素膜で包まれているので、二段階の精製プロセス(420°Cで加熱したあと塩酸で処理)で容易に除去することができた。さらに、SWNTsを4mm×0.02mmのベルト状にして、1Nの力で引っ張り試験を行うことができ、さらに1.5A(40V)の電流にも耐えることができた。一方、純粋な水素ガス中で純粋な黒鉛棒を直流アーク放電で蒸発させることにより、結晶性が高く中心の穴の細い多層カーボンナノチューブ(MWNTs)を作製することができた。高分解能の透過型電子顕微鏡(HRTEM)観察によって、そのMWNTsの中心の穴の直径が0.7nmと細くなったとき,その中心に一連の炭素チェーンを含む新物質"カーボンナノチェーン(CNWs)"を見出すことができた。そのCNWsのラマンスペクトルでは、1850cm-1近傍に新しいラマンピークを見出した。ラマン散乱とHRTEMの研究で炭素原子100個以上からなる長い直線状の炭素チェーンがMWNTsの中に形成されていることが確認された。この新規な1次元の炭素の同素体はナノエレクトロニクス、ナノ力学やナノ材料として潜在的な応用の可能性を秘めている。
超音波診断装置を用いた咀嚼筋の硬さの定量的評価方法の確立

顎関節症の筋筋膜痛を発症している咀嚼筋は,臨床的に硬くこわばった感触であることが知られているが,咀嚼筋痛患者の咀嚼筋の硬さは客観的には未だに明らかになっていない.咀嚼筋痛患者において咀嚼筋の硬さを客観的に評価する方法を確立することで,咀嚼筋痛患者の診断や治療効果の定量的な解析が可能となる.そこで本研究の目的は、組織の硬さを定量化できるせん断弾性波エラストグラフィを用いて咀嚼筋痛患者の咀嚼筋の硬さを定量評価することである.せん断弾性波エラストグラフィを用いて咬筋の硬さ測定したところ,RDC/TMD Group I患者群(咀嚼筋痛障害)はおよそ4 kPaであり,健常者群の約2倍固かった.研究実績の概要本研究は,超音波診断装置によるせん断弾性波伝搬速度測定を用いて1咀嚼筋障害患者の診断方法の確立,2咀嚼筋障害患者への治療効果の判定方法の確立、について検討を行うことで,超音波診断装置を用いた咀嚼筋障害の病態評価法の確立することを目的としている.当該年度は,咀嚼筋障害患者における,超音波診断装置を用いた咬筋の硬さによる診断方法の確立をめざした.既存の超音波断層装置AcusonS2000を用い,超音波弾性評価用ファントムModel 049 Elasticity QAPhantomの硬度測定を行い、せん断弾性波伝搬速度と組織弾性との関連について検証した結果、せん断弾性波弾性数値と組織弾性との間には有意な相関がみられた.また咀嚼筋痛を有する患者及び健常ボランティアの咬筋のせん断弾性波伝搬速度を測定した結果,咀嚼筋痛を有する患者の咬筋におけるせん断弾性波伝搬速度が有意に早かった.せん断弾性波伝搬速度を用いた咀嚼筋の硬さの定量的測定が咀嚼筋障害の病態評価に有用であり,超音波診断装置を用いた咬筋の硬さによる診断方法を確立できた.現在、治療効果の判定方法の確立の研究に移行しており.被験者に生活習慣指導,及び,薬物療法やスプリント療法の治療法を行い,治療効果を超音波診断装置を用いて比較し検討する.治療効果について,他覚的評価として開口量と筋電図,自覚的症状の改善として疼痛・生活支障度のVAS値の経時的な記録を行い,分析・統計処理を行い,超音波診断装置を用いた治療効果の判定方法について検討を進めている.本研究は,超音波診断装置によるせん断弾性波伝搬速度測定を用いて,超音波診断装置を用いた咀嚼筋障害の病態評価法の確立することを目的としている.今年度は超音波診断装置を用いた病態評価方法について,他覚的所見との関連について検討を進めた.筋筋膜痛を発症している咀嚼筋は,臨床的に硬くこわばった感触であることが知られているが,これは触診による術者の感覚を主観的に述べたものであり,咀嚼筋痛患者の咀嚼筋の硬さは客観的には未だに明らかになっていない.咀嚼筋痛患者において咀嚼筋の硬さを客観的に評価する方法を確立することで,咀嚼筋痛患者の診断や治療効果の定量的な解析が可能となる.せん断弾性波エラストグラフィは,せん断弾性波伝搬速度(Vs)を使用して硬さを測定する近年開発された手法である.せん断弾性波エラストグラフィは対象部位をVs (m/s)で測定できるため,組織の硬さを定量化できる.この技術は慢性C型肝炎患者における肝線維化の重症度を予測するのに近年世界的に用いられているが,咀嚼筋痛患者の測定は未だ行われておらず,その有用性も明らかになっていない.そこで本研究の目的は、せん断弾性波エラストグラフィを用いて咀嚼筋痛患者の咀嚼筋の硬さを定量評価することである.せん断弾性波エラストグラフィを用いて,被験者の咬筋のVsを測定したところ,Group IaとGroup IbのVsは健常者群のVsよりも有意に大きく,咬筋の硬さはGroup IaとGroup Ibでは健常な被験者よりも約2倍固かった.Vsに影響を与えている因子として,疼痛強度が明らかになった.また,Vsは疼痛強度とかなり高い相関があった.せん断弾性波エラストグラフィを用いて咬筋の硬さ測定したところ,RDC/TMD Group I患者群(咀嚼筋痛障害)はおよそ4 kPaであり,健常者群の約2倍固かった.被験者を多くした更なる調査が必要である.顎関節症の筋筋膜痛を発症している咀嚼筋は,臨床的に硬くこわばった感触であることが知られているが,咀嚼筋痛患者の咀嚼筋の硬さは客観的には未だに明らかになっていない.咀嚼筋痛患者において咀嚼筋の硬さを客観的に評価する方法を確立することで,咀嚼筋痛患者の診断や治療効果の定量的な解析が可能となる.

そこで本研究の目的は、組織の硬さを定量化できるせん断弾性波エラストグラフィを用いて咀嚼筋痛患者の咀嚼筋の硬さを定量評価することである.せん断弾性波エラストグラフィを用いて咬筋の硬さ測定したところ,RDC/TMD Group I患者群(咀嚼筋痛障害)はおよそ4 kPaであり,健常者群の約2倍固かった.咀嚼筋障害患者の病態評価方法の確立の研究について.被験者に生活習慣指導,及び,薬物療法やスプリント療法の治療法を行い,治療効果を超音波診断装置を用いて比較し検討した.また,被験者について,他覚的評価として筋電図を測定した.開口量・自覚的症状の改善として疼痛・生活支障度のVAS値の経時的な記録を行い,分析・統計処理を行った.咀嚼筋痛障害患者の終日の咬筋の筋活動を健常者と比較分析したところ,覚醒時のlow-levelの筋活動持続時間が,健常者よりも圧倒的に長いことが明らかになった.顎関節症最終年度では,前年度までの収集した超音波診断結果と他覚的所見との関連について統計処理を行い分析を行う,超音波診断装置を用いた咀嚼筋障害の病態評価法についてまとめる.今年度の研究の目的は,咀嚼筋障害患者における,超音波診断装置を用いた咬筋の硬さによる診断方法の確立をめざした.既存の超音波断層装置AcusonS2000を用い,超音波弾性評価用ファントムModel 049 Elasticity QAPhantomの硬度測定を行い、せん断弾性波伝搬速度と組織弾性との関連について検証した結果、せん断弾性波弾性数値と組織弾性との間には有意な相関がみられた.また咀嚼筋痛を有する患者及び健常ボランティアの咬筋のせん断弾性波伝搬速度を測定した結果,咀嚼筋痛を有する患者の咬筋におけるせん断弾性波伝搬速度が有意に早かった.せん断弾性波伝搬速度を用いた咀嚼筋の硬さの定量的測定が咀嚼筋障害の病態評価に有用であり,超音波診断装置を用いた咬筋の硬さによる診断方法を確立できた.2013年10月に物品購入したが,2015年度以降に海外より船便発送のために,2014年度中に到着せず,次年度使用額へとした.治療効果の判定方法の確立の研究について.被験者に生活習慣指導,及び,薬物療法やスプリント療法の治療法を行い,治療効果を超音波診断装置を用いて比較し検討する.治療効果について,他覚的評価として開口量と筋電図,自覚的症状の改善として疼痛・生活支障度のVAS値の経時的な記録を行い,分析・統計処理を行い,超音波診断装置を用いた治療効果の判定方法について検討を進めている物品を使用し,治療効果の他覚的評価を行う.2013年10月に物品購入したが,2014年3月に海外より船便発送のために,2013年度中に到着せず,次年度使用額へとした.物品を使用し,治療効果の他覚的評価を行う.
酵素阻害剤の論理的設計法の確立

近年、生体内の活性物質の欠如や過剰に基づく病態の改善に酵素阻害剤を用いることが多く、その論理的分子設計法の開発に興味がもたれている。酵素は結晶解析が比較的容易で、既に1000近い数の立体構造が解明され、デ-タベ-スで利用できる。最近は生化学的メカニズムの解明のみならず、直接に論理的な薬物設計への利用を目指して、さらに多くの解析が進行中である。しかし、これらの構造を利用する技術は現在のところ未だ確立しておらず、リ-ドの改良に利用されているだけである。本研究は、受容体の立体構造を利用した一般的なリ-ド創製法の開発を目的として、活性評価の容易な酵素阻害剤のリ-ド創製を可能にする新しイコンピュ-タ手法の研究を行なった。まず、酵素の薬物結合部位によくフィットし、有利な水素結合や静電相互作用のできる構造をコンピュ-タに構築させるプログラムの開発を行い、世界で初めて功成した。力場の概念と乱数を利用して、1ケづつ原子を生成するが、原子に許される薬物結合部位領域と物理的化学的性質は三次元格子点上にプロ-ブ原子をおいて計算し記憶させた各種ポテンシャル値を利用した。このようにして多数構築された構造から、分子内及び分子間エネルギ-、及び環の数など数値的に別プログラムでしぼられた少数の構造は、当初の目的通り、多様な構造をもち、安定性も既知の薬物と同程度であった。ここで、合成的な観点から再び選別し、構造修正を施し、シミュレ-ションを繰り返した後合成することになる。本研究では、ジヒドロ葉酸還元酵素に適用してみたところ、トリメトプリム、ピリメタミンその他既知の有名な阻害剤の構造と共に、いくつかの有望な新規骨格のものが得られた。これらについて、合成に着手すべく準備を開始した。さらに、計算化学的にいい構造を選択するためのツ-ルを確立するための研究を行なった。
自己と他者の「一体感」形成の脳メカニズム

本研究では、自己と他者の「一体感」形成の脳メカニズムを探るため、fMRIを用いた脳領野間の機能的結合性解析とNIRS/EEGを用いた2者脳活動同時計測(ハイパースキャニング)を軸として実験を行う。研究項目I(実験I-1, 2)では「応援」を題材として取り上げ、他者の成功によって受け取る代理報酬の量を操作することで脳活動にどのような影響を与えられるかを調べる。研究項目II(実験II-1, 2)では「相互承認」を題材として取り上げ、他者から承認されることが報酬系とミラーシステムのネットワークをどのように賦活するかを検証する。これらを通じて自他の一体感が形成される認知脳メカニズムを明らかにする。最終年度である平成30年度は主として、実験I-2「応援中の2者同時脳活動計測」の成果の論文化および実験II-1「被模倣・被共感の相互承認効果」の結果の解析を進めた。実験I-2では、競争的ゲーム(ジャンケン)を行っているプレイヤーとその応援者の2者の脳活動をNIRSを用いて同時計測(ハイパースキャニング)し、脳間の機能的結合解析を行った。その結果、観察者がプレイヤーを応援しながらジャンケンを観察する条件(応援条件)のときのほうが、プレイヤーが後出し(いかさま)をしていないかを監視する役割を観察者に課す条件(コントロール条件)に比べて、2者の脳間の機能的結合が強くなることが明らかになった。さらにこの結合の強さと、観察者がプレイヤーに対して抱く「一体感」の主観的強さに有意な正の相関が見られた。この成果は国際論文誌として発表された。また実験II-1では、相互承認の一形態として、他者に自分の行動を模倣されること(被模倣)と他者から共感を受けること(被共感)の効果を調べるfMRI実験の結果の解析を行った。その結果、被共感条件では背内側前頭前野の活動が高まることが見出された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。特にミラーシステムと報酬系の機能的結合が自己と他者の一体感を形成する重要な要因であると考え、これを主に解析する。平成28年度は主として、実験I-1「応援におけるミラーシステムと報酬系の機能的結合」および実験II-1「被模倣・被共感の相互承認効果」を進めた。実験I-1では、競争的ゲーム(ジャンケン)を行っている2人のプレイヤーのうちの1人を応援しているときの脳活動をfMRIを用いて計測するために、刺激の作成と皮膚電気反応を用いた予備実験を行った。このとき、勝率の高いプレイヤーと低いプレイヤーを用意し、それぞれのプレイヤーに対する脳・生理反応および主観的な一体感がどのように変化するかを調べた。その結果、勝率の高いプレイヤーに対してのほうが皮膚電気反応と主観的一体感が高まることが確認された。実験II-1では、相互承認の一形態として、他者に自分の行動を模倣されること(被模倣)と他者から共感を受けること(被共感)の効果を調べる実験を行った。本研究では書画被模倣課題を用意し、被験者が書いた図形を模倣する他者(被模倣条件)と模倣しない他者(統制条件)に対する脳活動をfMRIを用いて計測した。実験I-1, II-1ともにほぼ計画通りに順調に進んでいる。平成29年度は主として、実験I-2「応援中の2者同時脳活動計測」および実験II-1「被模倣・被共感の相互承認効果」の結果の解析を進めた。実験I-2では、競争的ゲーム(ジャンケン)を行っているプレイヤーとその観察者の2者の脳活動をNIRSを用いて同時計測(ハイパースキャニング)した。このとき2者の一体感の指標として、2者間脳活動の機能的結合を用いた。その結果、観察者がプレイヤーを応援しながらジャンケンを見る条件(応援条件)のときのほうが、プレイヤーが後出し(いかさま)をしていないかを監視する役割を観察者に課す条件(コントロール条件)に比べて、2者の脳間の機能的結合が強くなることが明らかになった。

実験II-1では、相互承認の一形態として、他者に自分の行動を模倣されること(被模倣)と他者から共感を受けること(被共感)の効果を調べるfMRI実験の結果の解析を行った。その結果、被共感条件では背内側前頭前野の活動が高まることが見出された。この結果は現在、論文投稿準備中である。実験I-2, II-1ともにほぼ計画通りに順調に進んでいる。本研究では、自己と他者の「一体感」形成の脳メカニズムを探るため、fMRIを用いた脳領野間の機能的結合性解析とNIRS/EEGを用いた2者脳活動同時計測(ハイパースキャニング)を軸として実験を行う。研究項目I(実験I-1, 2)では「応援」を題材として取り上げ、他者の成功によって受け取る代理報酬の量を操作することで脳活動にどのような影響を与えられるかを調べる。研究項目II(実験II-1, 2)では「相互承認」を題材として取り上げ、他者から承認されることが報酬系とミラーシステムのネットワークをどのように賦活するかを検証する。これらを通じて自他の一体感が形成される認知脳メカニズムを明らかにする。最終年度である平成30年度は主として、実験I-2「応援中の2者同時脳活動計測」の成果の論文化および実験II-1「被模倣・被共感の相互承認効果」の結果の解析を進めた。実験I-2では、競争的ゲーム(ジャンケン)を行っているプレイヤーとその応援者の2者の脳活動をNIRSを用いて同時計測(ハイパースキャニング)し、脳間の機能的結合解析を行った。その結果、観察者がプレイヤーを応援しながらジャンケンを観察する条件(応援条件)のときのほうが、プレイヤーが後出し(いかさま)をしていないかを監視する役割を観察者に課す条件(コントロール条件)に比べて、2者の脳間の機能的結合が強くなることが明らかになった。さらにこの結合の強さと、観察者がプレイヤーに対して抱く「一体感」の主観的強さに有意な正の相関が見られた。この成果は国際論文誌として発表された。また実験II-1では、相互承認の一形態として、他者に自分の行動を模倣されること(被模倣)と他者から共感を受けること(被共感)の効果を調べるfMRI実験の結果の解析を行った。29年度は実験I-1の本実験(fMRI実験)とI-2のNIRS/EEGハイパースキャニング実験を中心に進める予定である。H30年度はこれまでの実験の成果を論文としてまとめるとともに、実験II-2の「相互承認」の脳メカニズムを調べる実験を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
情報化時代におけるムスリム女性の信仰と社会参加―質的調査に基づく国際比較研究

本年度は、マレーシアを拠点としながら、これまで得られた調査をもとに、データを分析するとともに、成果の発表をおこなった。また、イギリスおよびヨーロッパのモスクなどに訪問し、西洋の若者ムスリムのアイデンティティをめぐる問題について補足調査をおこなった。イギリス、マレーシア、日本のムスリム女性の比較をおこない、それぞれ異なる課題を抱えており、それがアイデンティティの形式に異なる作用を与えている一方で、情報化を通じて信仰と主体的に関わっているという共通点が明らかになった。これまでの研究は、一国単位のムスリム女性を対象とするものであった。それに対して本研究は、国際比較を通じて、彼女たちのアイデンティティをめぐる困難やその「主体」形成をめぐる共通の戦略を明らかにできた点で意義を有している。また、マレーシアの中産階級女性を対象とした論文を執筆に加え、マレーシアの大学生(マレー系、中国系、その他)を対象とした、ジェンダー意識をめぐる研究発表をおこなった。そこで、1ジェンダー意識や役割をめぐる、エスニシティを超えた共通の理解が存在すること、2ジェンダーの性質をめぐる意識が、ジェンダー役割をめぐる考え方に大きく影響を与えていること、3女性(とくにマレー系)が男性よりも保守的な態度をとること、4相対的に高い女性の学歴/比較的低い男性の学歴が、マレーシアにおける女男の役割意識や不平等な労働市場の帰結であること、などが明らかとなった。こうした知見は、マレーシアにおける女性の高い学歴達成に比して、低い労働参加やより高い地位に就きにくい理由を説明するものとなっている。本年度は、もともと研究課題の最終年度であったことから、収集したデータを比較分析し、複数の論文執筆や報告をおこなう予定をしていた。だが、同年度に国際共同研究加速基金が採択されたため、マレーシアを拠点に調査を進める必要がでたため、当初の予定の変更が余儀なくされた。より本格的なデータ分析や成果報告は、一年延長をおこなうことで、次年度の課題とすることにした。各国での調査は基本的に終了していることから、その他の点では概ね研究は順調に進んでいるといえる。データ収集は終了しているため、その分析、結果報告、論文執筆が主な方針となる。具体的には、論文を2篇以上執筆するとともに、イギリスをテーマとした著書の出版、学会シンポジウムの組織化と発表、研究協力者を招いての学会での企画部会の編成などが予定されている。本研究は、イギリス、マレーシア、日本のムスリム女性の比較を通じて、信仰と社会参加の(彼女たちによる)関係づけの様式を分析することを目的としている。28年度の調査は、1日本のムスリム女性にインタビューをおこなうとともに、229年度のマレーシアにおけるインタビュー調査に向けた準備・交渉をおこなった。1では、計22人分のインタビュー・データを入手し、それをもとに分析をおこなった。その結果、下記の点が明らかとなった。第一に、インフォーマントの個人的背景とイスラームへの改宗との関係には多様性が存在している。第二に、イスラームと触れるきっかけとして海外旅行が重要な役割を果たしているが、同様に、インターネットやチャットを通じた経験もその共通する重要な経路となっている。第三に、いく人かのインフォーマントは、外国人のムスリム男性を夫としている一方で、独身のムスリム女性も多数いた。第四に、パートナーとの婚姻関係がイスラームの観点から観察されることで、その内容をめぐり交渉や改定がなされたりしている。第五に、インフォーマントが主たる家計維持の役割を果たしている場合が多く、そのことがジェンダー関係をより開かれたものとしている。第六に、イスラームに対する態度はさまざまであり、それぞれが置かれた状況に依存している。そして第七に、イスラームの知識の習得は、インフォーマントが自身の生活やパートナーとの関係をコントロールするのに寄与している。以上の結果は、日本人ムスリム女性がイスラーム理解や実践に対して受動的ではなく、より積極的に関与することで、自身のアイデンティティを構築していることを明らかにするものである。また2では、マレーシアでの調査準備のため、現地の研究者と大学機関と二度打ち合わせをおこない、29年度夏からのインタビュー調査のための協力をとりつけることができた。本研究は、おおむね計画通り進展している。日本のムスリム女性へのインタビューは、計22人分のインタビュー・データを得ることができ、分析もおこなうことができた。また、これまで得た関西および東海地方のムスリムに加え、東京のモスクにおいてインタビュー調査の協力を得ることができ、来年度以降の調査計画遂行のめどがたった。マレーシアにおける調査準備は、現地の協力研究者が大学を移られたこともあり、滞りそうになったが、前任大学とともにサポートしてもらう約束を得ることができ、29年度以降のインタビュー調査のめどがたった。そのため、予定通り調査がおこなえる見込みである。また、分析も順調におこなえており、シンポジウム、学会、研究論文などを通じて成果を部分的に発表することができた。29年度は、マレーシアのセランゴール州における女性の大学教職員を対象とした、インタビュー調査を実施した。そのなかで、グローバル化のなかで急速に発展する近代化とイスラーム化が、どのように女性たちの労働市場への参加と家事役割の遂行と関わっているのかを聞き取りした。そこで、家族における性的役割を強調するイスラームは、一方で、女性の就労に一定の制限を課すことになるが、他方で、イスラームの伝統(特に、「知識」の強調)はまた、女性のきわめて高い高等教育へのアクセスを可能にし、就労機会を高める要因となっていることが示された。さらに、「大学教員」という職業選択の一つの理由として、労働におけるフレキシビリティが挙げられ、就労しつつも、家事役割を遂行しやすい点が重視されている。