hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数遺伝子の配列情報に基づく真核生物の初期進化の解明

多くの遺伝子のもつ情報を結合するというアプローチにより、真核生物における大きな単系統群の位置を明確にし、それら相互の関係と系統樹の根もとを解明することを目的として研究を行った。一般的に蓄積データの少ない系統の中で、ストラメノパイル、アルベオラータ、有中心粒類太陽虫、クリプト植物、紅色植物、フォルニケータ生物群などを中心に、細胞質のリボソームRNAや保存的タンパク質をコードする遺伝子を解析した。これらのデータを含め,最尤法により複数遺伝子の結合データ解析をさまざまなデータセットに対して試みた。その結果、以下の成果が得られた。(1)有中心粒類太陽虫をバイコント生物群の根もと近くもしくはアメーボゾアとオピストコントの間に位置づける系統樹が結合データ解析で候補系統樹として選ばれたが、有意なサポートは得られず、更なる検討が必要であると考えられた。(2)ハプト植物やクリプト植物がストラメノパイル/アルベオラータとともに大きなクレードの中に位置づけられるとする「クロムアルベオラータ仮説」を検証する解析を試みたが、この仮説へのサポードが強くないことが明らかとなった。(3)ペプチド鎖伸長因子EF1・およびEF2の解析から、フォルニケータに属する鞭毛虫Dysnectes brevisとそれに近縁な鞭毛虫NY0173がトリコモナスの分岐とディプロモナスの分岐の間に位置づけられることが明らかとなり、SSUrRNAの解析結果を支持した。本年度は、一般的に蓄積データの少ない系統の中で、主としてストラメノパイル、有中心粒類太陽虫、クリプト植物、紅色植物などを中心に、細胞質のリボソームRNAや保存的タンパク質をコードする遺伝子の解析を行った。これらのデータを含め、最尤法により複数遺伝子の結合データ解析をさまざまなデータセットに対して試みた結果、現在までに以下の知見を得ている。(1)有中心粒類太陽虫は、バイコント生物群の根もと近くに位置づけられる可能性が高い。(2)紅色植物と緑色植物は近縁である。(3)クリプト植物がストラメノパイル/アルベオラータからなる大きなクレードの中に位置づけられるとする「クロモアルベオラータ仮説」は支持されず、クリプト植物が紅色/緑色クレードに近縁である可能性の方が高い。(4)ユーグレノゾア/ヘテロロボサとディプロモナス/パラバサリアが近縁であるとする広義の「エクスカベート単系統仮説」を支持するシグナルが検出できる。(5)αチューブリンのもつ系統的シグナルは他の分子のもつ平均的なシグナルから大きく逸脱しており、結合データ解析の際のアーテファクトとなり得る。一方、大容量データに基づく結合データ解析を効率よく実施するために、汎用の解析プログラムの並列化とデータ解析環境の整備を行った。昨年度に引き続き、一般的に蓄積データの少ない系統の中で、主としてストラメノパイル、アルベオラータ、有中心粒類太陽虫、クリプト植物、紅色植物などを中心に、細胞質のリボソームRNAや保存的タンパク質をコードする遺伝子を解析した。これらのデータを含め、最尤法により複数遺伝子の結合データ解析をさまざまなデータセットに対して試みた。その結果、有中心粒類太陽虫をバイコント生物群の根もと近くに位置づける系統樹が結合データ解析でbest treeとして選ばれたが、有意なサポートは得られず、更なる検討が必要であると考えられた。そこで、有中心粒類太陽虫のタンパク質コード遺伝子の配列データを網羅的に取得するために、Raphidiophrys contractilisのcDNAライブラリーを作成した。

一方、ハプト植物やクリプト植物がストラメノパイル/アルベオラータとともに大きなクレードの中に位置づけられるとする「クロモアルベオラータ仮説」を検証するために、ストラメノパイルやアルベオラータのタクソンサンプリングを充実させて結合データ解析を試みたが、この仮説へのサポートはほとんど得られなかった。
血小板刺激伝達異常症-新たな疾患群の確立と病因解析

血小板機能の発現には、各種の膜表面受容体(ADP受容体、コラゲン受容体、トロンボキサン受容体など)と、受容体以降の刺激伝達機構の関与が極めて重要な役割を占める。申請者らは血小板機能異常症のうち、このどちらかの障害に起因するものを、血小板刺激伝達異常症とする概念を提唱し、すでに前者の異常として、トロンボキサン受容体の異常によるシグナル伝達異常症(トロンボキサン不応症)を明らかにしている(Blood 81:994,1993,J Clin Invest 94:1662,1994,ThrombHaemost 76:1080,1996,Thromb Haemost 82:1528,1999)。今回、申請者らはADP凝集の異常を特徴とする血小板機能異常症について、ADP受容体P2Y_<12>に注目してその刺激伝達経路の生理的重要性に関する解析を行った。P2Y_<12>はadenylate cyclaseとcoupleしていることが知られており、血小板内cAMPの動態に深く関与している。そこでADP凝集の低下を特徴とする血小板機能異常症3例を対象に遺伝子解析を行い、更に機能解析としてPGE_1、PGE_1+ADP, PGE_1+epinephrine刺激時の細胞内cAMPの定量を行った。しか、遺伝子異常はなく、また機能解析面でも血小板内cAMPの動態は正常であった。この事から、これらの症例ではP2Y_<12>よりもP2X_1受容体からCa動員、Gq蛋白を介したphospholipase C活性化の経路の異常が強く示唆され、この成果の一部をBritish Journal of Haematologyに発表した。また、治療法として一部の血小板機能異常症ではDDAVPが有効であることをTransfusuionに発表した。申請者らは血小板機能異常症のうち、このどちらかの障害に起因するものを、血小板刺激伝達異常症とする概念を提唱し、すでに前者の異常として、トロンボキサン受容体の異常によるシグナル伝達異常症(トロンボキサン不応症)を明らかにしている(Blood 81:1994,1993,J Clin Invest 94:1662,1994,ThrombHaemost 76:1080,1996,Thromb Haemost 82:1528,1999)。しかし、申請者らは未だ病因不明の血小板機能果常症を経験しており、今回はADP受容体P2Y_<12>に注目してその刺激伝達経路の生理的重要性に関する解析を行った。しかし、遺伝子異常はなく、また機能解析面でも血小板内cAMPの動態は正常であった。

今後、他型の血小板機能異常症の解析も行い、血小板刺激伝達異常症としての疾患群の確立を行う予定である。血小板機能の発現には、各種の膜表面受容体(ADP受容体、コラゲン受容体、トロンボキサン受容体など)と、受容体以降の刺激伝達機構の関与が極めて重要な役割を占める。申請者らは血小板機能異常症のうち、このどちらかの障害に起因するものを、血小板刺激伝達異常症とする概念を提唱し、すでに前者の異常として、トロンボキサン受容体の異常によるシグナル伝達異常症(トロンボキサン不応症)を明らかにしている(Blood81:994,1993,J Clin Invest94:1662,1994,ThrombHaemost76:1080,1996,Thromb Haemost82:1528,1999)。今回、申請者らはADP凝集の異常を特徴とする血小板機能異常について、ADP受容体P2Y_<12>に注目してその刺激伝達経路の生理的重要性に関する解析を行った。P2Y_<12>はadenylte cyclaseとcoupleしていることが知られており、血小板内cAMPの動態に深く関与している。そこでADP凝集の低下を特徴とする血小板機能畢常症3例を対象に遺伝子解析を行い、更に機能解析としてPGE_1、PGE_1+ADP,PGE_1+epinephrine刺激時の細胞内cAMPの定量を行った。しかし、遺伝子異常はなく、また機能解析面でも血小板内cAMPの動態は正常であった。この事から、これらの症例ではP2Y_<12>よりもP2X_1受容体からCa動員、Gq蛋白を介したphospholipase C活性化の経路の異常が強く示唆され、この成果の一部をBritish Journal of Haematologyに発表した。また、治療法として一部の血小板機能異常症ではDDAVPが有効であることをTransfusuionに発表した。
原子核乾板検出器を用いた短基線ニュートリノ振動実験

原子核乾板検出器を用いた短基線ニュートリノ振動実験の一環として、2014年10月にJ-PARCのニュートリノ実験施設における原子核乾板検出器の照射実験を実験計画諮問委員会(PAC)に申請を行い、T60実験として採択された。2014年度の2kgの鉄を標的としたニュートリノビーム照射実験に続き、2015年度にかけて1.5kgの水と鉄を標的としたECCを新たに製作し、2015年5月よりニュートリノビームの照射実験を行った。このデータは現在解析中で、ニュートリノの水反応を観測できる予定である。水反応の解析状況は、松尾により物理学会で報告された。2016年2月からの照射実験に向けて60kgの鉄標的のECCを準備し、現在ビーム照射中であり、6月の始めに取出し解析予定であり、初の電子ニュートリノの反応を検出する計画である。2015年度は、研究補助員の森元が中心となって、東邦大学グループとして、名古屋大学の原子核乳剤製造装置を用いて、原子核乳剤および原子核乾板フィルムの製造を行った。ラボテストにより、新型原子核乾板の良好な感度を確認できた。4.5か月にわたり、銀粒子密度(飛跡)とフォグ密度(ノイズ)の経時変化を、保存環境を変えて調べた結果で、冷蔵(9°C)で良好な結果が得られている。これらの結果を踏まえて、60kgの鉄標的実験では、検出器全体を収める冷蔵装置をビームラインに用意し照射実験を行っている。これらの60kg標的実験の準備状況は、9月と6月の物理学会において、森元により報告された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、J-PARC内ニュートリノ実験施設において、原子核乾板検出器を用いた短基線ニュートリノ実験を行うことにより、LSND実験の結果から示唆されるニュートリノ振動現象を高い感度で検証を行うことを目的とする。ニュートリノ実験施設では、2014年12月からおよそ2ヶ月のニュートリノ照射試験が可能となった。2014年度上半期は、ニュートリノ実験施設の現地調査および検出器の設計、設置場所の検討を行った。J-PARC T60実験として承認を得て、2014年10月よりテスト実験を開始した。研究協力者が中心となり、名古屋大学における新型高銀含有原子核乾板乳剤の製造および原子核乾板の製作を行った。およそ4kgの乳剤の製造を行い、製作した乾板を用いてニュートリノ実験施設SS階において、一部を広範囲に設置することにより環境放射線の評価と、鉄を標的物質とした質量3kgのエマルション積層チェンバー(ECC)を構成し、INGRID検出器の前に設置した。ECC中の飛跡に時間情報を付加するために、3層から成るシフターを神戸大学の協力により設置した。一方で、一部を分子科学研究所において電子線照射を行い、時間経過後に現像を行うことで原子核乾板の感度の経時変化を行った。2015年1月に新たに2kgのECCを設置し4月1日まで反ニュートリノビームの照射を行った。ニュートリノイベントジェネレータGENIEと検出器シミュレータGEANT4を用いたシミュレーション研究を開始した。目標となるニュートリノ振動現象に感度を得るためには、およそ1トンの標的質量を必要とする。本研究では、エマルション積層チェンバー(ECC)で標的を構成することにより、新しい感度でのGeVからsubGeV領域でのニュートリノ反応の観測を目指している。この実験で使用する原子核乾板は、新型高銀含有の新型原子核乾板で、名古屋大学において自主製作を行っている。原子核乾板の感度評価を行い、100ミクロンあたり50以上の従来よりも高い銀粒子密度を得た。

感度の経時変化特性を調べ、室温(23度)では、30日経過後に銀粒子密度が50を切ってしまうのに対し、冷蔵(10度)では、60を上回っていることが確認された。ノイズとなるフォグ密度は、室温、冷蔵何れの場合も1平方mmあたり10を切っており良好であることが分かった。INGRID上における実験ホール内の環境放射線も大きく影響のあるものは観測されなかった。2014年12月に取り出したECCモジュールは、東邦大学において現像を行い64枚の原子核乾板プレートを現像できることを確認した。新たに原子核乾板44層から成るECCを構成し2015年1月より照射実験を行った。4月1日取り出し時点のpotは、13.8×10の19乗であり、34イベントのニュートリノ反応事象の蓄積が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。2015年1月より照射をしたECCを取り出し、東邦大学で現像後、名古屋大学において超高速自動顕微鏡ステージ(HTS)により、ニュートリノ反応探索のスキャンニングを行う。データは、東邦大学に持ち帰り、広角自動顕微鏡ステージ(FTS)による追加スキャンニングも行いながら、高効率なニュートリノ反応検出技術の確立を目指す。J-PARC内ニュートリノ実験施設においては、2015年5月よりニュートリノビームが予定されており、これに向けて6kgのECC標的の製作を行っている。この標的は、水標的と鉄標的部からなり標的物質によるニュートリノ反応が比較可能である。感度の経時変化調査の結果を踏まえ、冷蔵装置をニュートリノ実験施設SS階に設置し、標的は冷蔵装置内に納めた。さらに、J-PARCでは、2015年11月よりニュートリノビームを予定している。これに向けて、新たに原子核乳剤の製造、および原子核乾板の製造を名古屋大学において行う予定である。名古屋大学においては、従来の3倍の原子核乳剤製造装置が稼働する。ニュートリノ反応数にして1000イベントを目標とし、電子ニュートリノ反応事象の検出を目指す。シミュレーション研究も進めることで、検出器および検出法の最適化を行う。
中央アジアの移民労働によるグローカリゼーションとムスリム住民のジェンダーの変化

本研究は、ソ連崩壊後に中央アジアの3カ国(ウズベキスタン、クルグズ、タジキスタン)からロシアなどに向かう大量の労働移民が発生している状況に鑑み、彼らの移動と送金が出身地域にもたらす影響を労働移民の出身地と出稼ぎ先(ロシア)の双方で調査し考察した。その結果、労働移民は壮年男性を中心とするために出身地では女性の社会進出が進み、連絡手段のスマートフォンが情報化を促して、ジェンダーに変化をもたらしていることが明らかとなった。本年度は、中央アジアを中心にしつつ労働移民と社会変化に関する文献調査をおこなった。この成果は論文「労働移民の社会的影響:移動と送金がもたらす変化」に結実した。その内容は、まずソ連崩壊後の中央アジア5カ国における労働移民の発生状況を時系列に沿って概観した。これにより、ソ連崩壊後の労働移民の発生は、2大資源国カザフスタンとトルクメニスタン以外の中央アジアの3カ国に偏っている上、その大多数はロシアで就労しており、これらの国々がソ連邦の中心であったロシアに独立後も経済的に大きく依存していることが明らかとなった。続いて、中央アジア発の労働移民の主要な行き先であるロシアにおいて、彼らがいかに働き、どのような扱いを受けてきたのかを概観した。ここで注目すべきは、2015年から、高度な技能を持つ専門家を除き、ロシアでの就労を希望する者への管理強化が大幅に進んだことで、これによって今後ユーラシア経済連合に所属するクルグズと、所属しないウズベキスタンおよびタジキスタンからの労働移民の待遇は大きく異なることとなり、後者の大幅な減少が予測される。本論文では、ロシアや外国での労働経験が、個々の移民にどのような意識や行動の変化をもたらしうるのかについても検討した。さらに労働移民を送り出す側の社会の変化にも焦点を当て、送金が多くの人々の生活を安定させるばかりでなく、人生儀礼において蕩尽されやすいこと、消費主義や新たなライフスタイルをもたらしつつあることを述べた。また、大量の男性を中心とした労働移民という現象が既存のジェンダーを変化させる可能性についても明らかにした。一連の作業により現地調査前の考察は非常に充実したものとなったので、その上で次年度には本格的な現地調査を行う予定である。当該研究は、複数地域の文化人類学的調査を目指しているが、本年度は時間的制約によって文献調査にとどまった。しかしこの文献調査は大変充実し、現地調査に入る前の準備が十分に整った。さらに、この文献調査の成果論文も刊行プロセスに入っており、研究全体としては順調に進展していると評価できる。なお、計画外の事態としては、調査対象地のうち1カ国で調査ビザの取得が難航していることであるが、この点については事前にある程度予測していたため、当該地域から自研究機関へ留学中の研究者の協力を得て、代理によるアンケート調査等に切り替えつつあり、計画の遂行上は問題ないと考えている。さらに成果の国際的発信という面では、当該研究のテーマに深く係る英語論文を、中央アジア地域研究において大きなインパクトを持つ学術雑誌に掲載したことは特筆すべきであり、計画の進展に寄与していると評価できる。本年度は、4-5月および9月にウズベキスタンとロシアにおけるフィールドワークを行ない、研究成果を論文として執筆し、学会発表を行なう実り多いものとなった。発表としては10月に東アジア人類学学会にて“Rebel brides with smartphones: the changing gender roles in Contemporary Uzbekistan"という発表を行なった。これは移民労働によって壮年の男性が少なくなった中央アジアの社会で、出稼ぎする父や兄弟との連絡手段として仕送り金で購入したスマートフォンを使いこなす若い女性たちが増加し、スマートフォンを通じて得られる情報や連帯機能を駆使して地域のジェンダーを変化させている状況を報告したものである。次に2017年1月に、北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターとソウル大学のロシア東欧ユーラシア研究所の共催国際シンポジウムにて、<Four types of migrants from Uzbekistan toRussia: specifying sources of “otherness">と題した発表を行なった。これは従来、一面的なイメージで語られがちである中央アジア発のロシアにおける労働移民を、その行き先がモスクワ、サンクトペテルブルクのような大都市であるか、地方の都市や町であるか、また職種が医師や技師などの高待遇のエリート移民であるか、単純労働の非エリート移民であるかによって4分類し、それぞれの特徴を分析したものである。その結果、ホスト社会のロシア人に最も「他者」と表象されやすい大都市における非エリート移民が厳しい待遇を受けやすいが、エリート移民はロシア社会に適応し活躍していること、地方の非エリート移民は近年のロシアの経済危機の影響を最も受けやすいことなどが明らかとなった。今後は、文献調査によって導き出された仮説を、現地調査によって検証・修正し、分析していく作業が必要となる。予定では平成28年度初めに移民労働の送り出し社会について1ヶ月弱の現地調査を行い、移民労働がもたらしたさまざまな社会変化に関する仮説の検証や修正、補足を行う。具体的には、移民労働に伴う人、モノの移動とジェンダーの変化に関するアンケート調査を、地域コミュニティの長、地域の女性委員会リーダー、その他に年齢(年金受給者層・壮年層・若年層)と性別ごとに十数人のムスリム被験者を選び、実施する。

移民先から戻ってきている人もできるだけ多く対象に加える。対面記入が望ましい。さらに上記アンケートの回答者の中から、詳しい話が聞けそうな20人程度に30分1時間程度のインタビュー調査を行う。加えて市役所等の行政の現場、教育機関、主要産業の現場、バザール、農作業の現場、育児や家事の場などで性別分業がどのように行われているか観察する。できれば映像も撮る。続いて年度中期に中央アジアからの主要な移民労働先であるロシアにおける移民のコミュニティーにおいて現地調査をおこない、ジェンダーを中心とした移民の行動や規範に、移民経験がどのような影響を与えつつあるかの現場を分析する。これにより、移民労働の送り出し側と受け入れ側の双方の視点に立った研究の展開が期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学28年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘモグロビンのアロステリック効果

1)色々な手段で,デオキシヘモグロビンの酸素結合の親和性を変化させたとき,ヘモグロビン分子内各部位の構造変化のおこり方を調べると,ヘム近傍の構造変化と,それ以外のグロビン部分の構造変化は, 2状態モデルの期待に反して,同期していないことがわかった.2)4つの金属ポルフィリンがデオキシヘムのモデルとして使えることがわかった.その中で,Ni-プロトポルフィリンが一番よく研究され,通常のヘモグロビンの中ばかりでなく,化学修飾されたヘモグロビンの中でもよいデオキシヘムのモデルとなっていることがわかった.3)Ni-プロトポルフィリンを使ったヘモグロビンの酸素結合の中間段階のモデルは, 2状態モデルから期待されるような状態から,いちじるしくはずれることがわかった.4)ヘムのFe^<2+>を,鉄属遷移金属イオンに置換することでFe^<2+>の電子状態とグロビンとの相互作用が調べられた.置換のグロビンの構造に対する影響は周期律表に非常によくしたがって変化することがわかった.この結果を充分説明する考えはまだ,得られていない.5)α1β1相互作用が重要であることを示唆するデータが得られた.6)α89ヒスチジンが,ヘモグロビンのアルカリボーア効果に約25%寄与していることがわかった.7)大腸菌の遺伝子を操作することによって,任意の一次構造をもったヘモグロビンを作ることができるようになった.8)紫外のレーザーを励起光とする共鳴ラマンスペクトル測定装置が作られ,ヘモグロビンに使われはじめた.9)コンピュータによる,立体構造エネルギー関数法で,ミオグロビンの動的構造が解析された.1)色々な手段で,デオキシヘモグロビンの酸素結合の親和性を変化させたとき,ヘモグロビン分子内各部位の構造変化のおこり方を調べると,ヘム近傍の構造変化と,それ以外のグロビン部分の構造変化は, 2状態モデルの期待に反して,同期していないことがわかった.2)4つの金属ポルフィリンがデオキシヘムのモデルとして使えることがわかった.その中で,Ni-プロトポルフィリンが一番よく研究され,通常のヘモグロビンの中ばかりでなく,化学修飾されたヘモグロビンの中でもよいデオキシヘムのモデルとなっていることがわかった.3)Ni-プロトポルフィリンを使ったヘモグロビンの酸素結合の中間段階のモデルは, 2状態モデルから期待されるような状態から,いちじるしくはずれることがわかった.4)ヘムのFe^<2+>を,鉄属遷移金属イオンに置換することでFe^<2+>の電子状態とグロビンとの相互作用が調べられた.置換のグロビンの構造に対する影響は周期律表に非常によくしたがって変化することがわかった.この結果を充分説明する考えはまだ,得られていない.5)α1β1相互作用が重要であることを示唆するデータが得られた.6)α89ヒスチジンが,ヘモグロビンのアルカリボーア効果に約25%寄与していることがわかった.7)大腸菌の遺伝子を操作することによって,任意の一次構造をもったヘモグロビンを作ることができるようになった.8)紫外のレーザーを励起光とする共鳴ラマンスペクトル測定装置が作られ,ヘモグロビンに使われはじめた.9)コンピュータによる,立体構造エネルギー関数法で,ミオグロビンの動的構造が解析された.1.今年度も勉強会をおこなった。2.状態モデルが一般に受け入れられる根拠となった実験データの解析をした総説である。"allosteric interpretation of haemoglobin properties"(R,G,Schilman et.al.Quart.Rev.Biophys,8,325420(1975))を下敷にして、過去のデータを現時点でみなおす作業をおこなった。当時、2状態モデルで表現される典型的例と考えられていたシアン原子価混成ヘモグロビンまでも、その後のデータからみるとかならずしも2状態モデルとあっていないこと等が確認された。2.励起光に紫外光を使ったラマン分光装置が動きだした。3.ミオグロビンへ立体構造エネルギー関数法を適用し、規準振動解析をおこなった。これは、ヘモグロビンへの適用の準備段階である。4.遺伝子操作技術を使って、一次構造上の任意の位置のアミノ酸を他のアミノ酸に置換したヘモグロビンを大腸菌に作らせる技術を導入し、更に改良する仕事が始まった。5.重水素置換法によって新たにボーアグループとして提案されたα89Hisについて相互作用の相手と考えられたβ139Lysは、これがThrに置換した異常ヘモグロビンのボーア効果が正常だったので、少なくとも相互作用の相手であることは否定された。6.原子価混成ヘモグロビンにおいて、【O_2】結合にともなう紫外部の吸光スペクトルの変化とデオキシ状態の【O_2】親和性が密接に関係していることがわかった。7.シマミミズの巨大ヘモグロビン(分子量約3×【10^6】)においては、2状態モデルが適用可態であり、【Ca^(++)】がエフェクターとなることがわかった。9.重水素置換法とNMRの協力によってNMRシグナルの個々のHisへの寄属をきめる仕事は進展しなかった。
人工糖質レセプター色素の設計と機能

本研究の目的は、『糖質を選択的に認識する人工糖質レセプター色素を分子設計し、かつ認識過程を簡便な物理シグナル(色素の変化)として読み出すことが可能なシステム』を構築することである。そのために、糖分子のシス.ジオール部位と水中でも速やかにしかも可逆的に錯化するボロン酸(RB(OH)^2)を糖質レセプター部位として採用した。糖質との錯化過程をスプクトル的のみならず、色の変化として視覚的に確認するために、(i)骨格となる色素および導入する置換基の選択、(ii)ボロン酸で修飾する位置、(iii)ボロン酸が糖質と錯化した場合の化学的、物理的変化をいかに色素分子に伝え増幅するかを念頭に置き、分子設計を行った。骨格となる色素としては、ボロン酸と相互作用可能なビリジン部位を有するスチルベン色素、アゾ色素、アゾメチン色素を選択した。まず第一段階として、色素ビリジン部位(ルイス塩基)が、水中においてもボロン酸部位(ルイス酸)と相互作用可能かを糖質の存在下、不在下の両条件下、吸収スペクトルにより滴定を行うことで評価した。その結果、D-フルクトース存在下、スチルベン色素あるいはアゾ色素は、B-N相互作用の形成に伴い色素の最大吸収波長がそれぞれ80nm100nm長波長シフトした。この結果をうけて、種々の糖および糖濃度の条件下で吸収スペクトル変化を検討したところ、糖質の添加に伴い、吸収スペクトルが等吸収点を通過しながら連続的に変化することが明らかとなった。加えて、アゾ色素を用いた場合、糖質の添加に伴い溶液の色調は黄色から青紫色に変化したことから、本糖質検出法は糖質濃度を色の変化として読み出すことが可能なシステムであることが明らかとなった。
衝突現場における速度場構造と非平衡プラズマの検出による銀河団形成進化の研究

本研究は、衝突銀河団中で発生した電離非平衡プラズマを初めて観測し、銀河団進化の様相を定量的に探ることを目的としている。これまで本研究では、すざく衛星の観測データを解析し、衝突銀河団Abell 754の最も高温な領域から、非平衡電離状態の兆候を世界で初めてとらえられた(Inoue et al. 2016)。さらに、XMM-Newton衛星のデータから、この領域付近に衝撃波が存在することを明らかにした。Abell 754は、衝突で生じた衝撃波による加熱で、電離非平衡状態が生じたというシナリオが示唆される。本研究では、このような銀河団進化の様相を、世界で初めて、観測的に明らかにした。また、本研究では、Abell 754と同様に、衝突銀河団Cygnus A clusterの電離状態を調査した。その結果、衝撃波加熱を示唆する高温領域を発見した。電離非平衡状態の有意な検出はできなかったものの、バルクモーションを検出し(銀河団としては3例目)、Cygnus A clusterの衝突の構造を明らかにした。さらに、本研究では、ひとみ衛星搭載Soft X-ray Spectrometer (SXS)を用いてペルセウス銀河団中心部のイオン温度を測定した。銀河団中からイオン温度を測定したのは、本研究が世界で初めてである。今回の測定の精度内では、イオン温度と電子温度に差異はなかった。以上に加え、本研究では、ひとみ衛星搭載軟X線CCDカメラの開発を行ってきた。打ち上げ前は、地上較正試験を行い、得られたデータから応答関数を構築した。その後、ひとみ衛星は2016年2月に打ち上げられ、SXIは正常に起動された。打ち上げ後の観測データから、軌道上における検出器バックグラウンドについて調査した。バックグラウンド強度は、すざく衛星と同程度であり、銀河団などの広がった天体の観測にSXIが有用であることを示せた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、銀河団衝突により生じた電離非平衡プラズマを初めて観測することで、銀河団進化の様相を定量的に探るということを目的としている。24階電離した鉄と25階電離した鉄からの輝線強度比を測定することで、銀河団プラズマガス中の電離状態を空間的に調べる。今年度は、すざく衛星による銀河団の観測データを用いて、電離非平衡プラズマを探索した。すざく衛星は、他の衛星と比べて、鉄K輝線付近の良質な分光データを取得できるため、本研究に最適であるといえる。この結果、衝突銀河団Abell 754の北西部にある最も高温な領域から非平衡プラズマの兆候が得られた。この電離状態より、非平衡発生からの経過年数は、36 7600万年と見積られ、衝撃波が通過した直後と考えれば説明できる。実際、この領域の近くに衝撃波の存在を示唆するような温度分布が見られる。以上のことから、Abell 754の北西領域で、衝撃波加熱に起因した電離非平衡プラズマが生じたと結論づけている。衝突銀河団プラズマ中における電離非平衡状態の兆候を、世界で初めて観測的に示した。以上に加え、今後の銀河団観測のため、すざく衛星の後継機であるASTRO-H衛星の開発を進めた。搭載される4つの検出器のうち、主に軟X線CCDカメラ(SXI)の開発に携わった。SXIは38×38分角の広い視野を撮像・分光でき、本研究のように、衝突銀河団中の電離状態を空間的に調査する上で有用である。打ち上げ後、天体からのX線の情報を正確に知るためには、SXI固有の特性を考慮した、精度のよい応答関数が要求される。そこで、これまで実施した地上較正試験のデータを用いて、SXIの応答関数をモデル化した。この応答関数のデータは、打ち上げ後の観測データを解析する研究者のために全世界へ公開される。当初の計画では、すざく衛星とASTRO-H衛星の観測データをあわせて解析し、衝突銀河団中の電離非平衡プラズマを発見するというシナリオだった。今年度はASTRO-H衛星打ち上げ前だったにも関わらず、すざく衛星のデータのみで電離非平衡プラズマの兆候を発見し、論文投稿/受理までに至っている。当初の計画以上の進展といえる。本研究は、衝突銀河団中で発生した電離非平衡プラズマを初めて観測し、銀河団進化の様相を定量的に探るということを目的としている。本研究課題ではこれまで、すざく衛星によって観測された衝突銀河団Abell 754のデータを解析し、衝撃波加熱により発生した非平衡電離プラズマの兆候を初めてとらえられた(Inoue et al. 2016)。Inoue et al. (2016)で示唆された衝撃波の存在を示すため、すざく衛星、XMM-Newton衛星のデータを解析した。この結果、ガス密度に衝撃波の兆候を示す不連続面があることがわかり、電波放射のプロファイルと温度の分布から衝撃波であると結論付けた。これは、Inoue et al. (2016)で報告した衝撃波加熱による非平衡プラズマ存在の主張をサポートする結果である(投稿準備中)。また、昨今議論されているダークマターに由来する3.5keV付近の輝線の有無について、ASTRO-H(ひとみ)衛星搭載SXSで観測されたPerseus銀河団のデータを用いて調査した。

その結果、XMM-Newtonの観測結果で示された強度の輝線を99%の有意度で否定することができ、この議論に対して大きな制限をつけることに成功した(Hitomi Collaboration 2017, ApJL, 837, L15として出版)。以上に加え、ASTRO-H衛星搭載X線CCDカメラ(Soft X-ray Imager; SXI)の開発を行ってきた。ASTRO-H衛星打ち上げ後、軌道上における検出器バックグラウンドについて調査した。その結果、検出器の単位視野あたりにおけるバックグラウンド強度は、すざく衛星と同程度であり、SXIが銀河団などの広がった天体の観測に有用であることを示せた。この結果は、日本天文学会2016年秋季年会にて報告した。本年度において、Abell 754中で発生した衝撃波の存在を明らかにした。これは昨年度報告していたAbell 754中の電離非平衡プラズマ存在の主張をサポートする結果である。また、ASTRO-H衛星搭載SXSのPerseus銀河団データを用いた3.5keV輝線の解析では、SXSのデータがこれまでのX線天文学の観測で議論できていた範囲を大きく刷新することを実証した。ここで得た経験が、来年度、自身が主体となって行う本研究課題に沿ったSXSデータの解析で生かされる。以上のことから、本研究課題はおおむね順調に進展している。本研究は、衝突銀河団中で発生した電離非平衡プラズマを初めて観測し、銀河団進化の様相を定量的に探ることを目的としている。これまで本研究では、すざく衛星の観測データを解析し、衝突銀河団Abell 754の最も高温な領域から、非平衡電離状態の兆候を世界で初めてとらえられた(Inoue et al. 2016)。さらに、XMM-Newton衛星のデータから、この領域付近に衝撃波が存在することを明らかにした。Abell 754は、衝突で生じた衝撃波による加熱で、電離非平衡状態が生じたというシナリオが示唆される。本研究では、このような銀河団進化の様相を、世界で初めて、観測的に明らかにした。また、本研究では、Abell 754と同様に、衝突銀河団Cygnus A clusterの電離状態を調査した。その結果、衝撃波加熱を示唆する高温領域を発見した。電離非平衡状態の有意な検出はできなかったものの、バルクモーションを検出し(銀河団としては3例目)、Cygnus A clusterの衝突の構造を明らかにした。さらに、本研究では、ひとみ衛星搭載Soft X-ray Spectrometer (SXS)を用いてペルセウス銀河団中心部のイオン温度を測定した。銀河団中からイオン温度を測定したのは、本研究が世界で初めてである。今回の測定の精度内では、イオン温度と電子温度に差異はなかった。以上に加え、本研究では、ひとみ衛星搭載軟X線CCDカメラの開発を行ってきた。打ち上げ前は、地上較正試験を行い、得られたデータから応答関数を構築した。その後、ひとみ衛星は2016年2月に打ち上げられ、SXIは正常に起動された。打ち上げ後の観測データから、軌道上における検出器バックグラウンドについて調査した。バックグラウンド強度は、すざく衛星と同程度であり、銀河団などの広がった天体の観測にSXIが有用であることを示せた。
イオン伝導制御を用いた革新的水素貯蔵材料の開発

本研究では、リチウムアミド・イミドなど無機系水素化物に代表される高重量水素密度の水素貯蔵材料を取り扱った。これらの材料は、従来の水素吸蔵合金に比べて反応速度が著しく遅い。この原因は、水素吸蔵放出反応時の原子の移動現象にある。ほとんど水素の移動だけで吸放出できる水素吸蔵合金に対し、無機系水素貯蔵材料の多くは、反応に水素以外のイオン(または原子)の長距離移動が伴い、これが遅い反応速度の主因である。そこで,本研究では、材料を構成する水素以外のイオンの移動を促進することで、その水素吸蔵放出反応速度を大幅に向上させ、車載用水素貯蔵材料の実用化を目指した。結果として,リチウムアミド・イミド系材料にはチタン酸リチウムなどを添加することで,水素放出反応速度が向上した。この反応速度向上はリチウムイオン電導度の向上と強く相関することが判明した。一方,リチウムマグネシウムアミド・イミド系材料では,チタン酸リチウムなどを添加しても水素放出反応速度が向上せず,律速がリチウムの拡散以外にあることが推察できた。他にも,リチウムアラネート系材料には,チタン酸リチウムを入れることで水素放出反応速度を向上させることが出来たが,リチウムイオン電導度の向上とはほとんど相関が見出せなかった。即ち,無機系水素化物の水素放出反応の律速はそれぞれ異なり,リチウムイオンの拡散が律速となる場合にチタン酸リチウム等の添加物が,その反応速度向上に有効であるという知見が得られた。当初予定の計画は順調に進行した。リチウムアミド・イミド系材料,リチウムマグネシウムアミド・イミド系材料,リチウムアラネート系材料,の三種を母材として,チタン酸リチウム,マンガン酸リチウム,チタン酸マグネシウム,の三種をそれぞれ添加し,水素放出挙動およびそれとリチウムイオン電導度の相関を系統的に調査することができた。特に,リチウムアラネートを母材にした系では,添加物を母材に混合する際のボールミリング処理が,イオン電導度の上昇に強く関与することが分かった。具体的には,母材だけをボールミリング処理した場合,処理時間の増加に伴ってイオン電導度の上昇が観られた。このイオン電導度の上昇について,考察するため,処理時間の増加に伴う,比表面積の変化,結晶子サイズの変化を調査した。結果,イオン電導度の上昇と比表面積の増大に相関が見出された。つまり,リチウムイオン伝導は,バルク内部よりも表面で起きやすく,その結果,水素放出反応速度も向上させることが出来ると考えられる。このような結論は,当初の予想を上回る成果であると考えられるため,「おおむね順調に進展している」と自己評価する。添加物の種類を多様化し,より水素放出反応速度向上に寄与する材料の探索が今後の課題である。具体的には,複合遷移金属酸化物を想定する。本研究では,リチウムアミド・イミドなど無機系水素化物に代表される高重量水素密度の水素貯蔵材料を取り扱う。これらの材料は,従来の水素吸蔵合金に比べて反応速度が著しく遅い。この原因は,水素吸蔵放出反応時の原子の移動現象にある。ほとんど水素の移動だけで吸放出できる水素吸蔵合金に対し,無機系水素貯蔵材料の多くは,反応に水素以外のイオン(または原子)の長距離移動が伴い,これが遅い反応速度の主因である。本研究では,材料を構成する水素以外のイオンの移動を促進することで,その水素吸蔵放出反応速度を大幅に向上させ,車載用水素貯蔵材料の実用化を目指した。本研究で扱った物質は二種に大別できる。一つは母材,もう一つは添加物である。母材には,無機系水素貯蔵材料として,Li-Mg-N-H系とアラネート系を系統的に取り扱った。添加物はリチウムを含む層状酸化物で,具体的にはLiTiO2,およびLiMnO2を用いた。母材と添加物を混合処理し,複合化物を得る。混合処理には,ボールミリング処理による固相法を試した。得られた試料に対して,1水素吸放出評価(熱力学特性評価・反応速度評価・水素量評価・繰り返し特性評価),2粉末X線回折測定,3SEM観察・TEM観察,4交流インピーダンス測定,5比表面積測定を実施したところ,水素吸放出反応速度とイオン電導度に強い相関は見出せなかったが,比表面積とイオン電導度は比例の関係にあることが分かった。これにより,水素吸蔵放出反応速度とはほとんど無関係にイオン電導は表界面で起きていることが示唆された。当初の予想と少し違う実験結果も一部出たが,おおむね計画通り進展している。

他にも,リチウムアラネート系材料には,チタン酸リチウムを入れることで水素放出反応速度を向上させることが出来たが,リチウムイオン電導度の向上とはほとんど相関が見出せなかった。即ち,無機系水素化物の水素放出反応の律速はそれぞれ異なり,リチウムイオンの拡散が律速となる場合にチタン酸リチウム等の添加物が,その反応速度向上に有効であるという知見が得られた。当初予定の計画は順調に進行した。リチウムアミド・イミド系材料,リチウムマグネシウムアミド・イミド系材料,リチウムアラネート系材料,の三種を母材として,チタン酸リチウム,マンガン酸リチウム,チタン酸マグネシウム,の三種をそれぞれ添加し,水素放出挙動およびそれとリチウムイオン電導度の相関を系統的に調査することができた。特に,リチウムアラネートを母材にした系では,添加物を母材に混合する際のボールミリング処理が,イオン電導度の上昇に強く関与することが分かった。具体的には,母材だけをボールミリング処理した場合,処理時間の増加に伴ってイオン電導度の上昇が観られた。このイオン電導度の上昇について,考察するため,処理時間の増加に伴う,比表面積の変化,結晶子サイズの変化を調査した。結果,イオン電導度の上昇と比表面積の増大に相関が見出された。つまり,リチウムイオン伝導は,バルク内部よりも表面で起きやすく,その結果,水素放出反応速度も向上させることが出来ると考えられる。このような結論は,当初の予想を上回る成果であると考えられるため,「おおむね順調に進展している」と自己評価する。まだ試していないボロハイドライド系について研究を進める添加物の種類を多様化し,より水素放出反応速度向上に寄与する材料の探索が今後の課題である。具体的には,複合遷移金属酸化物を想定する。研究の進捗により,計画を少し変更した為平成30年北海道胆振東部地震の影響で,使用予定の実験装置の修繕および調整が必要となり,計画していた実験の一部が遅延した為。
非破壊光学調査による西洋近代絵画の技法解明と保存修復来歴の再構成

本研究は、西洋近代絵画の制作技法と修復歴を解明し、制作から現代に至るまでの経年遍歴=タイムラインを再構成するとともに、美術史における作品解釈の方法論を更新することを目的とする。作品の物理的組成を明らかにする非破壊調査と、文献調査と情報収集を基盤とした美術史・歴史学的アプローチを統合することで、現在は不可視となっている様々な時間の痕跡を可視化し、作品の「生」の過程を新たな文脈を持って読み解く。この研究成果をもって、個々の作品に望ましい収蔵や展示、保存修復の在り方を検証し、わが国の文化財の保存環境の向上への具体的な貢献をも目指す。
象牙質細胞外マトリクスによる骨代謝制御医薬の新規開発

本研究では、歯の象牙質に多く存在する細胞外基質タンパクである象牙質シアロリン酸化タンパク(DSPP)が、骨代謝に影響をあたえるか否かとそのメカニズムについて調べた。DSPPをもたないマウスと通常のマウスの骨を比較すると、DSPPを持たないマウスの方の骨の密度が低かった。しかし、頭蓋冠の器官培養系では、通常と比べDSPPが存在しないと骨を吸収する破骨細胞の数が少なくなった。さらに骨髄由来間葉系細胞を用いてDSPPの役割を調べた結果、DSPPにより、培養細胞が骨を作る細胞に変化しやすくなり、DSPPが存在しないと脂肪細胞に変化しやすいことがわかった。これらの結果から、DSPPは骨を作る細胞と吸収する細胞に、それぞれ独立した作用をもたらし、主に骨を造る作用を増強することで結果としてマウスの骨の密度を増加していることが示され、骨代謝制御に利用できる可能性が示唆された。本研究の目的は、歯科矯正治療後の歯槽骨退縮や、社会の急速な高齢化に伴って以後急増すると考えられる骨関連疾患に対し、非コラーゲン性象牙質マトリクスタンパク(ペプチド)を応用し、新たな観点から骨欠損等に対する骨組織再生と修復反応を促進させる方法を確立することである。特に象牙質に多く発現しているマトリクスタンパク質:DSPP(象牙質シアロリン酸化タンパク)に着目し、DSPPが骨の細胞分化・骨代謝においてどのような役割を果たすのかを、骨髄由来間葉系幹細胞やDSPPノックアウト(KO)マウス由来骨芽細胞などを用いて同定し、DSPPの歯以外での生物学的役割を発見すると共に総合的な理解を行うのを目的とする。本研究結果から、新規骨形成促進ペプチド、歯周病治療薬、あるいは修復象牙質形成促進剤の開発など、歯科臨床への貢献につながる新規医薬開発の基礎データを得ることを最終的なゴールとする。本年度は、DSPPノックアウト(KO)の供与を受け、まず解析に十分な数の異なる遺伝子型を持つ野生型マウス(WT)、ホモ接合体マウス(KO)を得ることができた。そこで、研究計画に従いまずDSPPの骨吸収に対する影響を調べた。はじめにDSPP WT・KOマウス切歯象牙質ディスク片を96well培養プレート内に静置後、単球マクロファージ系細胞を播種、象牙質ディスク上の吸収窩の面積を計測することで、DSPPの骨吸収への影響を調べた。しかし有意な差はみられなかったので、現在DSPP WT・KO由来頭蓋冠の器官培養を行い、器官培養系での破骨細胞形成数また吸収面積の差を評価中である。今後は間葉系細胞分化能への影響の検討合成DSPPを用いた間葉系細胞のシグナル伝達解析を行う予定である。本年度は、まずDspp WT・KO由来頭蓋冠の器官培養を行い、遺伝子型の違いによる破骨細胞形成数の差をTRAP染色にて評価した。その結果、Dspp KOマウス由来頭蓋冠に見られた破骨細胞数はDspp WT由来のものより有意に少なかった。次に、WT・KOマウス頭蓋冠より間葉系細胞を採取後、骨細胞、脂肪細胞の分化促進培地内での培養を行い、遺伝子型による骨細胞、脂肪細胞への分化の違いをそれぞれALP活性や脂肪染色によって確認した。その結果、DSPP KO由来間葉系細胞のほうがWT由来細胞よりも脂肪細胞を形成した数が有意に多かった。骨細胞への分化能の違いは現在も検討中である。加えて、各週齢のDSPP WT・KOマウスの骨の表現型について、マイクロCTを用いたX線学的計測を行うため試料採取を行った。

また、DSPPの部分的配列を有する合成ペプチドを用い、効果的に細胞分化を制御するDSPP配列の検索を、上記WT・KOマウス頭蓋冠由来間葉系細胞を用いて実行し、データ解析中である。本研究の目的は、象牙質シアロリン酸化タンパク(DSPP)を応用した骨欠損等に対する骨組織再生と修復反応を促進させる方法の、基礎的情報を得ることである。今年度は、各週齢のDSPP WT・KOマウスの骨について、マイクロCTを用いて骨密度を計測した。その結果、WTマウス大腿骨遠位端骨密度は、KOマウスに比べて、1年齢以降において高い傾向が見られたが統計学的な有意差はなかった。また、卵巣摘出術4週後のマウスを同様に計測をしたところ、WTと比較してKOマウスのほうが卵巣摘出後により骨密度が低下している傾向が見られた。また、マウス頭蓋冠より間葉系細胞を分離し骨細胞・脂肪細胞への分化促進培地内でDSPP由来RGD含有ペプチド存在下・非存在下にて培養を行った。DSPP由来配列含有ペプチドは、RGD配列を含む配列を中心に8種類を合成し、最終濃度が100nM、1μMとなるよう培地を調整した。その結果、DSPP由来のRGD含有ペプチドは、RGE含有コントロールペプチドよりも濃度依存的に骨細胞分化を抑制した。また、DSPP由来RGD含有ペプチドはRGE含有コントロールペプチドより脂肪分化を促進した。これは、昨年度に骨髄由来間葉系細胞で得られた結果や、先の骨密度計測の結果と相反している。そこで、細胞内シグナル伝達を確認するため、インテグリン下流のERK1/2のリン酸化をWestern blottingにて確認した。骨髄由来間葉系細胞、頭蓋冠由来の骨芽細胞共に、WTと比較してKO由来の細胞においてERK1/2のリン酸化は低下していた。DSPP由来RGD含有ペプチドを細胞に添加すると、添加初期にERKのリン酸化が急速に上昇するもののその後リン酸化は添加前よりむしろ低下したレベルが維持された。DSPP由来のペプチドはインテグリンに結合し、その後インテグリン経由シグナルをむしろ抑制する可能性が示された。今年度は骨や脂肪細胞への分化段階に応じて特異的に発現するとされる指標遺伝子の培養細胞における発現レベル解析や、マウスサンプルのマイクロCTによる解析、骨形態計測解析も行う予定であったが、現在も解析中で確定的データを得るに至っていない。ただし、来年度予定していたペプチドを用いた実験を前倒しで行なっている。よって全体としては概ね順調であると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。前述のとおり、実験の実施計画において前後している部分があるが、全体としては申請書に記載した研究目的を達成できると考えられる。今後は、まず今年度未完了である培養細胞における遺伝子発現レベル解析や、マウス骨サンプルのマイクロCTによる解析、骨形態計測解析を継続すると共に、平成24年度に予定していた合成DSPPを用いた間葉系細胞のシグナル伝達解析、ペプチドを用いた骨形成、骨吸収のin vitro,in vivoにおける解析を行い、最終的には、新規骨形成促進ペプチド、歯周病治療薬あるいは修復象牙質形成促進剤の開発など、歯科臨床への貢献につながる新規医薬開発の基礎データを得て行きたい。
ニュ-ジ-ランド畜産業の発展要因と現状に関する研究

1985年度の酪農業に続いて、1988年度はニュ-ジ-ランドの肉用牛産業の現地調査を実施し、かつ1989年度にはRae教授を招へいして意見を交換し、その結果として「ニュ-ジ-ランド肉用牛産業の構造」をまとめた。まずニュ-ジ-ランド牛肉の世界生産量・世界貿易量に占める地位、それが1970年代以降に低迷してきた要因を、需要・供給の両面から検討し、その上で、徹底した放牧型生産であるために、輸出先は北アメリカの加工向けに極端に集中しており、日本市場等への対応はまだ不十分であることを分析した。次いでニュ-ジ-ランド国内の状況を各項にわたって分析した。地形・気候・土壌等の自然条件を詳細に見て、それと地域別農業類型との関連、土地利用パタ-ンとその変化、主要作目別・規模別農場数の動向等を把握した。畜産国としては好適な自然的基礎を有するが、1984年の労働党政権による経済政策転換があり、その背景を石油危機以降の輸入代替政策と補足的最低価格制度を柱とする農業政策についてみた上で、政策転換の結果としての変動相場制への移行と規制緩和、保護助成撤廃が、輸出部門である農業に深刻な債務危機をもたらしたこと、またその中で協同組合活動の活発化や屠場処理施設の再編成が進行していることを分析した。次に畜産業の実態として、肉用牛繁殖農場は平均では170ha、飼養頭数250ー400頭であるが自然的、社会経済的条件により地域差があること、肥育システムには3種あるがいずれも放牧によること、1980年代の経営収支分析では純利益がインフレで大幅に減少し、農家はやむなく生産費節減のために肥料代を削減したが、それが生産量減をもたらし、高利率の負債に苦しんでいることなどを分析した。農場類型は8あり、それぞれの経営収支をこまかく検討した。こういう中で農地信託会社が登場したという新しい動きがある。ニュ-ジ-ランドの在来肉牛品種はアンガス、ヘレフォ-ド、アンガス×ヘレフォ-ドで、それぞれ長所がある。外国から7品種を輸入して在来品種との交雑用種雄牛として試験され、その成績が細かく評価されている。種雄牛選抜計画は、検定ずみの種雄牛と、各農場の種雄牛候補牛とを雌牛群に交配し、後代検定によって選抜する。このデ-タは細かく記録され、情報は農家・育種家に戻されている。繁殖牛は通常は自然交配され、野外で自然分娩し、分娩率は80ー82%である。肉専用種は内需用で、やせ地では3.5年、肥沃地では2.5年まで肥育し、牧草生産の低下する秋までに出荷する。濃厚飼料は与えない。乳用雄牛は去勢せず、輸出用に肥育される。去勢牛より成長率が高く、枝肉重量が多く、脂肪が少い。実態調査からみた肉用牛生産地帯の草地生産技術は、放牧を中心とした技術体系により成立する傾向にあった。放牧による集約的な生産システムは、土と草と家畜の関係を一つの系として認識し、これら三者を行き交う養分の循環を考慮しながら生態的に組立ててきた成果である。これを支援してきた農業補助金の廃止が今後どう影響するか注目される。また、実態調査からみた農業技術普及システムは、現場と研究の場を行き交う情報のネットワ-クの形成で成立していた。それには農民の自主組織による現地技術検討会と現地技術研修会の役割が大きい。基礎から応用まで、また一般農場レベルの実証に至るまで、理論と実際を一貫した研究体制をとり、研究先導型の役割をはたしながら、教育・行政機関は技術の普及システムに密接にかかわっている。

次に畜産業の実態として、肉用牛繁殖農場は平均では170ha、飼養頭数250ー400頭であるが自然的、社会経済的条件により地域差があること、肥育システムには3種あるがいずれも放牧によること、1980年代の経営収支分析では純利益がインフレで大幅に減少し、農家はやむなく生産費節減のために肥料代を削減したが、それが生産量減をもたらし、高利率の負債に苦しんでいることなどを分析した。農場類型は8あり、それぞれの経営収支をこまかく検討した。こういう中で農地信託会社が登場したという新しい動きがある。ニュ-ジ-ランドの在来肉牛品種はアンガス、ヘレフォ-ド、アンガス×ヘレフォ-ドで、それぞれ長所がある。外国から7品種を輸入して在来品種との交雑用種雄牛として試験され、その成績が細かく評価されている。種雄牛選抜計画は、検定ずみの種雄牛と、各農場の種雄牛候補牛とを雌牛群に交配し、後代検定によって選抜する。このデ-タは細かく記録され、情報は農家・育種家に戻されている。繁殖牛は通常は自然交配され、野外で自然分娩し、分娩率は80ー82%である。肉専用種は内需用で、やせ地では3.5年、肥沃地では2.5年まで肥育し、牧草生産の低下する秋までに出荷する。濃厚飼料は与えない。乳用雄牛は去勢せず、輸出用に肥育される。去勢牛より成長率が高く、枝肉重量が多く、脂肪が少い。実態調査からみた肉用牛生産地帯の草地生産技術は、放牧を中心とした技術体系により成立する傾向にあった。放牧による集約的な生産システムは、土と草と家畜の関係を一つの系として認識し、これら三者を行き交う養分の循環を考慮しながら生態的に組立ててきた成果である。これを支援してきた農業補助金の廃止が今後どう影響するか注目される。また、実態調査からみた農業技術普及システムは、現場と研究の場を行き交う情報のネットワ-クの形成で成立していた。それには農民の自主組織による現地技術検討会と現地技術研修会の役割が大きい。基礎から応用まで、また一般農場レベルの実証に至るまで、理論と実際を一貫した研究体制をとり、研究先導型の役割をはたしながら、教育・行政機関は技術の普及システムに密接にかかわっている。