hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体品質管理に関わる選別輸送ゾーンの解明

[森]新規合成タンパク質の折り畳みに関与する小胞体シャペロン群(BiP=GRP78, GRP94, calnexin)、小胞体関連分解に関与する小胞体膜貫通型タンパク質群(Derlin1, Derlin2)、小胞体ストレス応答に関与するセンサータンパク質ATF6が異なるオルガネラ・ゾーンに存在することを見出している。これらの隔離の仕組みとゾーン形成の意義解明を目指す。[西頭]小胞体に関連する「1小胞体分解ゾーン」と「2ミトコンドリア-小胞体連携ゾーン」に関する研究を進めている。1の研究では、小胞体タンパク質の分解システムである小胞体関連分解と予防的品質管理の小胞体膜上でのゾーンの差異を明らかにすることを目指している。2については、小胞体センサー分子の一つPERKがミトコンドリアストレスにも応答することから、その生理的役割とストレスの応答ゾーン解明を目指している。[片桐]がん細胞におけるゴルジ体局在O結合型糖転移酵素による小胞体ストレスセンサー分子IRE1の糖鎖修飾を通じた小胞体ストレス応答活性化機構の解明を目指して、一般的な分泌タンパク質の輸送経路とは異なるIRE1の選別輸送経ゾーン、とりわけ、ゴルジ体ー小胞体間シャトルゾーンの可視化および生化学的解析を通じた生理的、病態的意義の解明を目指す。[名黒]siRNAスクリーニング技術支援班として、領域内の複数の研究者とスクリーニング系の確立および実施を行なう[尾野]領域内の研究者のプロテオーム解析を支援する。[森]小胞体関連分解に関与する小胞体膜貫通タンパク質群(レトロトランスロコン構成タンパク質群)について、従来のSEL1L、Derlin1、Derlin2、Herp1、Herp2に加えてHRD1とgp78の遺伝子破壊細胞及びHRD1/gp78二重遺伝子破壊細胞を構築して解析を開始している。[西頭]小胞体分解ゾーンについて、小胞体関連分解と予防的品質管理の構成因子として共通する分子と共通しない分子を複数同定し報告した(Sci Rep. 2018)。ミトコンドリア-小胞体連携ゾーンについて、PERKがミトコンドリアストレスによって特異的にリン酸化されることを見出し、その部位に対するリン酸化抗体を作製した(特許出願中)。この特異的PERKリン酸化は、恒温動物における褐色脂肪細胞の熱産生機能に重要な役割を担うことを明らかにした(論文投稿中)。[片桐]IRE1のゴルジ体ー小胞体間シャトルゾーンについて、昨年度までに作製したO結合型糖鎖修飾部位特異的認識抗体を用いて、がん細胞における小胞体ストレス刺激後のIRE1のゴルジ体局在化から小胞体へのシャトルの可視化およびIRE1のO結合型糖鎖修飾がGRP78との相互作用阻害に働くのを明らかにした。さらに、IRE1とは異なる分泌タンパク質の小胞体からゴルジ体輸送およびO結合型糖鎖修飾の細胞増殖への関与を明らかにした(論文投稿中)。[名黒]具体的なsiRNAスクリーニング支援の依頼を4件受けており、1件については既にスクリーニングを完遂した。その他にも測定系の相談など、支援依頼に発展する可能性のある案件も複数進行中である。[尾野]多くの研究者の依頼にこたえてプロテオーム解析を行った。[森]内在性のATF6遺伝子座にEGFPをノックインし、小胞体ストレスに応答してEGFP-ATF6が小胞体からゴルジ体に移行することを確認している。この系でsiRNAスクリーニングを行い、ATF6の輸送に関与するタンパク質を同定する。[西頭]小胞体分解ゾーンについては、小胞体関連分解と予防的品質管理に関与する分子群の近接をProximity ligation assayにより可視化し小胞体膜上での各分解ゾーンの差異を明示するとともに、異なる分解ゾーンの生理的意義を解明する。ミトコンドリア-小胞体連携ゾーンについては、ミトコンドリアストレスによってPERKがリン酸化される細胞内領域を可視化するとともに、そのリン酸化部位の変異体ノックインマウスを作製し、個体レベルでの整理的意義の解明を目指す。[片桐]IRE1のゴルジ体ー小胞体間シャトルゾーンのがんにおける病態的意義解明のために、がん組織臨床検体を用いてO結合型糖鎖修飾部位特異的認識抗体による免疫染色を通じてIRE1の局在の検証を進める。IRE1の小胞体から輸送に関与する分子の同定をショットガンプロテオーム、相互作用の検証について生化学的解析にて試みる。さらに、IRE1のゴルジ体ー小胞体間シャトルの動態を超解像度顕微鏡による可視化を試みる。[名黒]既に行なったスクリーニングのデータをもとに、画像解析装置や解析手法の最適化・効率化を行い、現在準備を進めている他のsiRNAスクリーニングの実施を行う。[尾野]さらに多くのプロテオーム解析支援を行う。本研究は、小胞体ストレスセンサーの活性化およびタンパク質分解機構に焦点をあて、小胞体に形成されるオルガネラ・ゾーンの解明を目的としている。(1)小胞体ストレスセンサーの活性化に関わる選別輸送ゾーンの解析:小胞体ストレスセンサー分子の1つATF6は、ストレスに応答してゴルジ体へ移行しプロテオリシスを受けて活性化する。今年度の解析では、超解像顕微鏡および共焦点顕微鏡を用いた解析により、平常時のATF6が小胞体シャペロンやER exit siteマーカーとは異なる局在パターンを示すこと、ストレスに依存してER exit siteに集積しゴルジ体へ以降することを明らかにした。

また、ATF6の輸送制御分子を同定するために、細胞内ビオチン化法によってATF6近傍のタンパク質をビオチン化する系を構築した。ゴルジ体-小胞体間シャトルによるセンサー分子IRE1の活性化機構については、IRE1の糖鎖修飾部位を同定し、乳がん細胞において、IRE1の糖鎖修飾(部位)がIRE1の小胞体-ゴルジ体移行に関与することを見出した。さらに、内在性IRE1糖鎖修飾部位特異的認識抗体の樹立に成功した。(2)小胞体のタンパク質分解ゾーンに関する研究:小胞体シャペロンとタンパク質分解関連因子Derlinファミリーの局在比較を行い、両者の局在パターンが異なることを明らかにした。また、小胞体膜上の不良タンパク質分解システム(ERAD)と、小胞体タンパク質を翻訳後すぐに細胞質で直接分解するシステム(ERpQC)について、それぞれの分解経路に固有の分子と共通する分子の同定を試み、トランスロコン関連分子やE3リガーゼを同定した。(3)ミトコンドリア-小胞体連携ゾーンに関する研究:褐色脂肪細胞の機能において、ミトコンドリア-小胞体間のクロストークが重要であることと、そのシグナル伝達分子として小胞体膜貫通型分子を同定した。オルガネラ・ゾーンの解析を遂行するためにはゾーンの可視化が必要不可欠であり、計画通り可視化に関するデータが蓄積しつつある。具体的には小胞体シャペロンやATF6、分解関連因子の局在解析から、これまで同一のオルガネラに局在すると捉えられてきた分子同士について、小胞体内で異なる領域に局在することが分かってきた。この知見は小胞体が異なる機能を持つ領域に細分化されていることを示唆するものと考えている。また、タンパク質分解ゾーンやミトコンドリア-小胞体連携ゾーンに関しては、ゾーン形成やシグナル伝達に関わる分子の候補の同定に成功した。[森]新規合成タンパク質の折り畳みに関与する小胞体シャペロン群(BiP=GRP78, GRP94, calnexin)、小胞体関連分解に関与する小胞体膜貫通型タンパク質群(Derlin1, Derlin2)、小胞体ストレス応答に関与するセンサータンパク質ATF6が異なるオルガネラ・ゾーンに存在することを見出している。これらの隔離の仕組みとゾーン形成の意義解明を目指す。[西頭]小胞体に関連する「1小胞体分解ゾーン」と「2ミトコンドリア-小胞体連携ゾーン」に関する研究を進めている。1の研究では、小胞体タンパク質の分解システムである小胞体関連分解と予防的品質管理の小胞体膜上でのゾーンの差異を明らかにすることを目指している。2については、小胞体センサー分子の一つPERKがミトコンドリアストレスにも応答することから、その生理的役割とストレスの応答ゾーン解明を目指している。[片桐]がん細胞におけるゴルジ体局在O結合型糖転移酵素による小胞体ストレスセンサー分子IRE1の糖鎖修飾を通じた小胞体ストレス応答活性化機構の解明を目指して、一般的な分泌タンパク質の輸送経路とは異なるIRE1の選別輸送経ゾーン、とりわけ、ゴルジ体ー小胞体間シャトルゾーンの可視化および生化学的解析を通じた生理的、病態的意義の解明を目指す。[名黒]siRNA
糖尿病網膜症における神経変性に伴う視機能低下を運動によるAMPK活性化で制御する

我々は糖尿病網膜症に対する有酸素運動の網膜神経保護効果を検討した。8週齢のレプチン受容体欠損(db/db)マウスおよびヘテロ(m/db)マウスをそれぞれ非運動群、運動群に分け普通食で飼育した。トレッドミルによる運動負荷を8週間行い、16週齢の時点での暗順応網膜電図および明順応網膜電図を測定した。その結果db/dbマウスの非運動群の網膜電図で、視細胞機能を反映するa波および網膜内層機能を反映するb波、Op波がそれぞれm/dbマウスと比較し低下がみられたが、運動群では有意に維持されており有酸素運動での神経保護効果が認められた。我々は糖尿病による網膜神経障害のモデルとして2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbマウスを用い、視機能変化が起きる週数を把握するために経時的に網膜電図を測定した。その結果16週齢において、視細胞の杆体細胞の機能を反映するscotopic ERGのa波、b波、op波の減弱がみられることを確認した。次にトレッドミルによる運動の強度を過去の文献を参考にしながら条件を設定した。そしてdb/dbマウスおよびコントロールであるm/dbマウスを8週齢から16週齢まで、週5日、10m/minの速度で、第1週は10分間、第2週以降は20分間、計8週間行い、その時点でのERGによる視機能評価を行った。結果はscotopic ERGにおいてa波、b波、op波がdb/dbマウスの非運動群で振幅低下がみられたが、運動群では有意に振幅が維持されていた。なおm/dbマウスでは非運動群、運動群での違いは見られなかった。また体重も運動開始後8週目においてdb/dbマウス運動群は非運動群と比較し、有意に減少していた。しかし血糖値に運動による変化は見られなかった。次に我々は網膜視細胞の錐体機能を評価するため、photopic ERGを施行した。こちらもdb/dbマウスでは16週齢で低下がみられることを確認したが、運動群では有意に維持されていた。次に16週齢におけるそれぞれの群の網膜の形態変化を、組織切片を作成しHE染色にて確認した。すると16週齢のdb/dbマウスにおける視細胞層の減少や短縮など、明らかな変化は認めなかった。そこで今回の視機能変化の原因のメカニズムを追及するため、今後はより詳細な神経変化を観察するために、視細胞、双極細胞、水平細胞、シナプスなどの神経細胞を免疫染色し、その変化を観察する。また網膜のエネルギー代謝に関してAMPK、NADのレベルの変化や血液のインスリン濃度などにも着目し、さらなる分子メカニズムを解明する予定である。本年度我々はdb/dbマウスによる運動モデル作成に成功し、トレッドミルによる有酸素運動による網膜神経保護効果をERGにて確認した。現在その分子メカニズムに関して追及するため、網膜組織切片、たんぱく質、RNAサンプルおよび血液サンプルを採取し、研究を進めている。我々は糖尿病による網膜神経障害のモデルとしてdb/dbマウスを用い、16週齢でscotopic ERGおよびphotopic ERGの振幅低下がみられ、8週齢から16週齢までの8週間、トレッドミルによる運動を行うことで、非運動群と比較して有意にERGの振幅が維持されることを前年度に確認した。今年度はそのメカニズムの解析を中心に行った。血糖値および血中インスリン濃度は運動群と非運動群で変化は見られなかった。しかし網膜組織のAktが運動群では活性化しており、インスリン抵抗性の改善が視機能に影響したと考えた。次にインスリンシグナル(プロインスリン、インスリンレセプター、Irs2、GULT4)についての解析を行ったが、こちらは有意な変化は見られなかった。またインスリン抵抗性の改善に伴う糖の取り込みの促進に着目し、解糖系の酵素(ヘキソキナーゼ、ピルビン酸キナーゼ、ピルビン酸デヒドロゲナーゼ)の測定を行ったが、有意な変化が見られず、いまだインスリン抵抗性の改善と網膜神経保護の関係に関しては検討中である。また16週齢のdb/dbマウスに同様の運動をさせると、4週間後にはコントロール群と同程度まで網膜電図の改善が見られた。また8週齢から8週間の運動の後、運動負荷が無い通常飼育環境に戻しても、少なくとも4週間は網膜電図が低下せず、運動効果が持続していたことも確認した。また電子顕微鏡で詳細な神経変化の観察をこころみたところ、非運動群において視神経のミトコンドリアに変化を認めた。現在解析中であり、近日中に論文として報告する予定である。16週齢のm/db,db/dbマウスの運動群、非運動群における、網膜の形態変化を組織切片を作成しHE染色にて確認したところ、db/dbマウスにおける視細胞層の減少や短縮など、明らかな変化は認めなかった。

そこで今回の視機能変化の原因のメカニズムを追及するため、今後はより詳細な神経変化を観察するために、視細胞、双極細胞、水平細胞、シナプスなどの神経細胞を免疫染色しその変化を観察する。またシナプトフィジンやBDNFなどの神経細胞の成長や生存に関わる因子、網膜のエネルギー代謝に関してAMPK、ATPやNADの測定、血液のインスリン濃度などを測定し、さらなる分子メカニズムを解明する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。糖尿病網膜症28年度が最終年度であるため、記入しない。
携帯電話・PDA・ノートパソコンを連携した小中学生のための学習支援システムの開発

本研究の目的は、携帯電話やPDAなどのモバイル器機を活用した学習支援システムを開発することであった。成果として、次のシステムおよび教材を開発することができ、その一部は実用化されて、小中学校等で活用されている。1 PDAで評価情報を閲覧可能な学習支援システム「インタラクティブスタディ」教材としてのWebページを作成するスタディライターとPDAによって学習状況を閲覧可能な評価支援システムそなえたe-Learningシステムである。2携帯電話を利用した英語学習システムサーバー上の中学校の英語教科書で扱われている英単語・熟語データベースを、携帯電話からASP技術を用いてアクセスすることによって実現した、いつでもどこでも学習できる英語学習システムである。3 PDAを利用した共有電子黒板システムプロジェクターで投影された1画面をグループ単位の区画に分割し、その区画を児童・生徒のグループ毎に配した無線LAN接続のPDAと連動させた共有電子黒板である。PDAから入力された各グループの意見等をプロジェクターで一画面に投影して閲覧・比較できる。4 PDAを利用した「気づきデータベース」システム校内各所で無線LAN接続されたPDAから、児童についての教師の「気づき」を入力して、サーバ上のデータベースに蓄積して、情報を共有するためのシステムである。5 PDA対応のWebページ教材PDAの画面サイズを考慮したメニュー構成や部分拡大機能を有する、野外観察支援教材「貯食行動の見られる野鳥について見てみよう」である。1インタラクティブ・スタディの開発これまで、WindowsのアプリケーションであったCAIシステムをPDA上で動作可能にするための一歩として、Web対応のシステム「インタラクティブ・スタディ」として開発した。具体的には、CAI教材であるhtmlファイルを自動生成するオーサリングシステムを開発した。2 PDAによる学習履歴情報のモニタ機能クライアントのWebブラウザでコースウェアが動作し,その学習履歴情報がサーバに蓄積される。この蓄積された学習履歴情報がPDAによって閲覧できる環境を構築した。開発は,HTMLの画面設計と,動的Webページ作成のためのスクリプトを書くことで行った。動的Webページ作成の技術にはJSPを用いた。JSPにより,XML形式で保存された学習履歴情報をサーバ側でHTMLの形に変換される。変換されたHTMLがPDAに送られる。PDAに表示される画面は,トップ画面,個人別表示,クラス全体の観点別表不の二部から構成される。個人別表示では目標,カテゴリー,フラグ,拡張SST,学習履歴情報の各画面が表示可能である。観点別表示では,全体,目標のグラフ,カテゴリー,フラグの各画面が表示可能である。これらの画面間は,メニューや動的に作成されるリンクにより,行き来が可能となっている。本研究によって,「Webベース学習システムInteractive STUDY」に位置づく,教師が持ち運び可能なCAI学習履歴情報のモニタ機能が実現された。PDAとHTMLを用いたCA1学習履歴情報のモニタ機能の開発環境について,必要な条件が明確にされたとともに,試行を通してモニタ機能として支障無く利用できることが示された。PDAの表示の小ささを補うためのデザインとそれを実現するための要素技術の条件についても明らかにされた。本年度の主な成果は,携帯電話,PDAを活用した学習支援システムの開発および,e-LearningのためのLMS(学習管理サーバシステム)の開発,これらの機能を実証するための教材の開発とその評価である。1携帯電話を利用した英語学習システム本システムでは,中学校の全社の英語教科書に掲載された英単語の範囲のデータベースをサーバ側に構築し,asp機能をベースに,英単語学習システムをWebアクセス機能を有する携帯電話上に構築し,中学生による実証授業を行い,システムの評価を行った。2 PDAとプロジェクターを用いた共有電子黒板本システムは,プロジェクターとパソコンが設置された普通教室での一斉授業下における共同学習を支援することを目的としたものである。グループに1台のネットワークに接続可能なPDAを用意し,入力されたデータをサーバを介してWebページに表示するシステムである。Webページの画面はグループ単位に分割され,プロジェクターで投影されるので,一斉授業の中で,各グループの意見を交換し,共有するために活用できる。

中学校の英語の授業において試行を行い,本システムの可能性について,授業者および生徒から評価を得た。小・中学生のためのe-Learningシステムを開発した。LMS用のサーバを地域の情報センター等に設置して,各学校,家庭からアクセスすることを前提にシステムを設計し,試行を行った。また,このための教材の開発を行った。次年度は,これらの試行から得られたデータを解析し,システムを改善する。また,携帯電話の活用について新たな活用方法を考案することが,課題として残されている。本年度は,野外観察を支援することを目的とした、ASPを使った携帯情報端末対応のWebページ教材の開発を中心に研究を進めた。1教材の特徴(1)貯食行動の見られる野鳥と種子散布に関わる野鳥のデータペース(2)カケスを始め、野鳥の写真を豊富に扱い、視覚による学習効果を重視する(3)野鳥の貯食行動と種子散布に関わる情報を多く取り入れ、鳥の種類が多く、一つ一つの情報が少ない一般のデータベースと差別化する(4)科学者の目の付け所や研究に触れ、野外観察においてのポイントを捕らえることができる2教材の内容文中や写真の中にクリックする場所がいくつかある。クリックする場所が示されているものと、自分で見つける場所がある。●秋の森の様子を見てみよう秋の森を主に森のいろいろな写真を見て、そこに住む動物たちの様子を見る。夏の森や冬の森など、同じ森でも季節によってまったく違うことを感じる。●カケスってどんな鳥?カケスの貯食行動の研究を、写真を追っていく形で辿っていく。学習は、カケスの生態について、ドングリの貯食行動について、ドングリの芽生えについて、という流れで行う。●貯食行動をする鳥たち貯食行動の見られる野鳥のデータベースによって、他の貯食行動の見られる野鳥及び種子散布に関わる野鳥について学ぶ。野鳥の写真ギャラリーにつながるものもあり、野鳥の写真がたくさん見られる。●科学者になって森を見る科学者の研究や目の付け所などを示し、そこから観察のポイントをつかめる。カケスの貯食行動の復習も兼ね、人間と自然との望ましい関わり方や、野外観察の仕方などを学習する。●野外観察直前チェック!最後に野外観察に出る直前に復習のための野外観察事前チェックをする。次のシステムを開発した。1共有電子黒板の携帯電話への対応本研究2年目に開発したPDAとプロジェクターを用いた共有電子黒板の機能を拡張して、携帯電話とプロジェクターを用いた共有電子黒板として発展させた。
学習意欲を高めるアラビア語教育―コミュニカティブ・グラマーの提唱―

本研究の目的は、日本の大学におけるアラビア語学習者の動機づけ、態度、アラブ文化への興味、コミュニケーション能力に焦点をあてた学習者要因の解明によって、学習意欲を高めることであった。学習者要因に関しては、特に学習者のアラブ文化への興味を高めることで、アラビア語習得の成果につなげることができると考えられる。さらに、学習者意欲をあげるためには、学習者が望んでいるコミュニケーションに関わる要素を組み込んだ授業を推進していくことが必要であることが導き出された。同時に、学習者のアラビア語運用能力を培うためには、教師が文法をコミュニケーションを重視したアプローチへ効果的に取り入れていくことが重要であろう。学習者要因の調査においては、学習者要因の尺度の整理と再検討を行った上で作成した尺度をもって、平成22年12月から平成23年2月にかけて、日本の大学のアラビア語専攻と非専攻を含めたアラビア語科目受講生約240名に対して質問紙調査を実施した。これまで行った調査のなかで、次の4つの要因に焦点をあてながら、アラビア語専攻学生と非アラビア語専攻学生の比較も含めて、分析を始めた。(1)12のアラブ文化要素への興味、(2)習得を希望する9要素のスキル・知識、(3)授業で重視されている(2)と同じ9要素のスキル・知識、(4)アラビア語習得の難易感である。現在の分析から明らかになっている結果は次の通りである。アラビア語専攻学生と非アラビア語専攻学生の間に、統計的に有意な程度の相違が認められた要因と認められなかった要因があった。また、アラブ文化要素への興味に関しては、アラビア語専攻学生と非アラビア語専攻学生の間に異なる因子が認められたことから、アラブ文化要素への潜在的な受け止め方に相違が認められると考えられた。指導理念の検証においては、コミュニカティブ・アプローチに関する文献と教材の収集および分析を行った。またアメリカからインディアナ大学スザンヌ・ステケヴィチ教授を招聘し、アメリカにおけるアラビア語コミュニカティブ・ティーチング等に関する講演会を開き、日本のアラビア語研究者らとの意見交換の場を持った(22年度に招聘予定であったが、東日本大震災のため23年度に実施)。指導理念の検証をふまえて、文法知識に基づいたコミュニケーション能力を伸ばせるティーチング・メソッドを盛り込んだ初学者向けアラビア語教科書を作成し、刊行した。学習者要因の調査においては、学習者要因の尺度の整理と再検討を行った上で作成した尺度をもって、平成23年12月から平成24年2月にかけて、日本の大学のアラビア語専攻と非専攻を含めたアラビア語科目受講生約300名に対して質問紙調査を実施した。またこれまで行った調査のなかで、特に非アラビア語専攻学生に焦点をしぼって、次の3点において結果の分析を行った。(1)習得を希望する9要素のスキル・知識、(2)授業で重視されている(1)と同じ9要素のスキル・知識、(3)(1)と(2)の関係である。現在の分析から明らかになっている結果はたとえば次の通りである。強い習得希望が示される要素と弱い習得希望が示される要素があった。習得希望が示された要素のなかには、授業で重視されていると学生が感じている要素と感じていない要素が認められた。また、習得希望が示された要素と授業で重視されている要素には不一致が認められたほか、これらの2つの要素の間には統計的に有意な関連をもつ変数がみられた.指導理念の検証においては、コミュニカティブ・アプローチに関する文献と教材の収集および分析を行った。また22年度からの繰り越しとなっていた、アメリカからアラビア語教育関係者を日本に招いての、コミュニカティブなティーチングに関する講演会を実施し、日本のアラビア語教育者らとの意見交換の場を持つ貴重な機会となった。さいごに、本年度は研究代表者がモロッコに赴き、外国語としてのアラビア語教育機関を訪問した。フェスではアラビア語研究所、ラバトではカラム・アラビア語言語センターにおいて実際の授業を視察し、それぞれの機関のアラビア語教師からアラビア語ティーチングの方法論や使用テキストについての有益な意見や情報を得ることができた。学習者要因の調査については、動機づけの観点からアラビア語習得に対する志向(統合的志向と道具的志向)を中心に、アラブ文化要素への興味および影響を受けた結果変数の間の関係について日本人大学生を対象に分析を行った。結果変数としては動機づけ強度とアラビア語学習内容の主観的理解度をとりあげ、大学生の専攻別(アラビア語専攻、非アラビア語専攻、非外国語専攻)に比較分析も行った。アラブ文化への興味と2つの志向の間には強い相関がみられたほか、アラブ文化への興味と2つの結果変数との間にも同様の関係が確認された。3種類の専攻間でアラブ文化への興味に関する差異は、ほとんど示されなかった。またアラビア語受講生は全専攻においてアラブ文化への興味を抱いていた。

これらの調査結果は平成25年5月に大阪大学で開催された日本中東学会年次大会および平成25年11月にチュニジア共和国ハマメットで開催されたチュニジアー日本社会・科学・技術学術会議で報告を行い、専門家より有益なフィードバックを得た。さらに、平成25年10月にアメリカのニューオリンズで開かれた北米中東学会においても、アラビア語教育関連の複数のパネルに出席し、諸外国におけるコミュニカティブ・アプローチを含めたアラビア語教育研究の動向について学び、たいへん良い刺激を受けた。指導理念の検証については、以前から調査していた授業分析調査を通して、コミュニカティブ・アプローチを採用している語学学校の教師がどのように学習者の内容の理解、学習者の文法・語彙の理解、教室内のインタラクションの活用、学習者のやる気の向上を目指しているかを検討した。学習者の内容の理解と学習者の文法・語彙の理解のバランスが保たれていることにも注目した。それによって、コミュニケーション活動のなかで文法を効果的に教える手法や教授モデルの一端を明らかにした。学習者要因の調査においては、平成22年度および平成23年度に、日本の大学のアラビア語専攻と非専攻を含めたアラビア語科目受講生に対して実施した質問紙調査の結果を分析した。平成23年度までの分析では、主にアラブ文化への興味、スキル・知識などのコミュニケーション能力、アラビア語学習の難易感等の項目に焦点をおいてきたが、平成24年度の調査ではそれら項目に加えて、アラビア語学習への動機づけの視点から、アラビア語習得に対する志向(orientation)を中心に、先行するアラブ文化要素への興味及び影響を受けた結果変数の間の関係について調べた。こうした関係は、対象とした大学生による、アラビア語専攻、非アラビア語外国語専攻、非外国語専攻学生の3群間で比較された。分析結果として、対象者全般では、興味は単因子構造であり、12項目尺度とされた。多項目尺度はすべて単因子構造であり、興味を含め、適切な内的整合性を備えていた。また、3群の学生間の相違として、たとえば次のようなことが明らかとなった。(1)すべての群で、興味尺度はほとんどの志向尺度と関係が認められた、(2)志向と主観的理解度、主観的成績、学習満足感、学習成果満足感、動機づけ強度、習得難易感との関係は、群によって違いが認められた。指導理念の検証においては、ひきつづきコミュニカティブ・アプローチに関する文献と教材の収集および分析を行った。本年度は研究代表者がエジプトなどのアラブ諸国やアメリカなどに赴き、外国語としてアラビア語を教育する機関を訪問した。エジプトではカイロ・アメリカン大学アラビア語学習研究所、アメリカではインディアナ大学、ジョージタウン大学において授業を視察し、それぞれの機関のアラビア語教師と意見交換を行い、彼らからアラビア語ティーチングの方法論や使用テキストについての有益な見解や情報を得ることができた。本研究課題の目的は、学習者要因を調査するとともにアラビア語の指導理念コミュニカティブ・グラマーを推進することである。
つる巻き重合法を駆使した高機能アミロースからの超分子バイオベース材料の構築

本研究では、これまで開拓してきたホスホリラーゼ酵素触媒重合場においてアミロース-高分子包接錯体を合成する手法(“つる巻き重合")を利用して、超分子構造を基盤とする新規バイオベース材料の構築を行った。アミロースに包接可能な疎水性ポリエステルをグラフト鎖に有し、親水性のカルボキシメチルセルロースやポリγ-グルタミン酸を主鎖とするグラフト共重合体を用いてつる巻き重合を行うことで、包接錯体架橋点の形成により超分子ヒドロゲルが得られた。さらに、生成物に対する適切な処理によりクリオゲル、イオンゲルおよびフィルム成形が可能であった。また、超分子ヒドロゲルは界面での酵素触媒重合による巨視的修復挙動を示した。本研究では、研究代表者が開拓してきたボスホリラーゼ酵素触媒重合場においてアミロース-高分子包接錯体を合成する手法("つる巻き重合")を利用して、超分子構造を基盤とする新規バイオベース材料の構築を行う。つる巻き重合におけるゲスト高分子の疎水性は、ゲスト高分子がアミロースに包接されるための重要な因子である。そこで、疎水性グラフト鎖を有する共重合体を用いることでアミロースと疎水性グラフト鎖からなる包接錯体の形成により架橋点が得られると考えられる。しかし、ヒドロゲルの成分として働くためには、グラフト共重合体自体は水溶性である必要があり、親水性の主鎖を有する必要がある。そこで本年度は、アミロースに包接可能な生分解性疎水性ポリエステルをグラフト鎖に、親水性多糖のカルボキシメチルセルロース(CMC)を主鎖とする生分解性グラフト共重合体を設計し、これをゲストに用いてつる巻き重合を行うことで包接錯体を架橋点とする全成分が生分解性の超分子バイオベース材料を創製した。具体的には、緩衝液中に合成したグラフト共重合体を溶解し、そこにアミロースを生成するためのモノマーであるG-1-Pとプライマーであるマルトオリゴ糖を加え、さらにホスホリラーゼを加えて加熱することでつる巻き重合を行った。反応の進行に伴い反応系のゲル化が確認できた。さらに、生成物からフィルム成形が可能であった。このフィルムの引っ張り試験により力学的特性を評価したところ、非常に良好な性質を示した。以上のことから、高強度な超分子バイオベースフィルムを得ることができた。本研究では、研究代表者が開拓してきたホスホリラーゼ酵素触媒重合場においてアミロース-高分子包接錯体を合成する手法(“つる巻き重合")を利用して、超分子構造を基盤とする新規バイオベース材料の構築を行う。そこで本年度は、前年度に引き続きアミロースに包接可能な生分解性疎水性ポリエステルをグラフト鎖に、親水性多糖のカルボキシメチルセルロース(CMC)を主鎖とする生分解性グラフト共重合体をゲストに用いてつる巻き重合を行うことで包接錯体を架橋点とする全成分が生分解性の超分子バイオベース材料を創製し、評価を行った。つる巻き重合の進行に伴い反応系のゲル化が確認できた。さらに、力学的性質に対する超分子架橋の効果も確認された。一方、つる巻き重合のプライマーをゲスト高分子(ポリ乳酸)に修飾したプライマー-ゲストコンジュゲートを用いたつる巻き重合により超分子ポリマーを構築することができた。種々の測定結果から効率的な包接による超分子ポリマーの生成が確認された。本研究では、研究代表者が開拓してきたホスホリラーゼ酵素触媒重合場においてアミロース-高分子包接錯体を合成する手法(“つる巻き重合")を利用して、超分子構造を基盤とする新規バイオベース材料の構築を行った。そこで、つる巻き重合のプライマーをゲスト高分子(ポリ乳酸、ポリTHF)に修飾したプライマー-ゲストコンジュゲートを用いたつる巻き重合により超分子ポリマーの構築を試みた。合成したコンジュゲート存在下、つる巻き重合を行ったところ、プライマーから伸長したアミロース鎖が他のコンジュゲートのゲスト高分子部位を互いに包接し、錯体構造で連結した超分子ポリマーが得られることが分かった。種々の構造解析結果やGPCによる分子量測定結果から高分子量の超分子ポリマーの形成が確認された。ポリTHF含有コンジュゲートからの生成物からはフィルムが得られた。また分岐構造を有するプライマー-ポリ乳酸コンジュゲートを用いて得られた超分子ポリマーからはイオン液体とのイオンゲル形成が可能であった。このイオンゲルを水に漬浸することで分散媒交換を行いヒドロゲルへと変換した。さらにこのヒドロゲルの凍結乾燥により多孔質構造を有するクリオゲルが得られた。直鎖状のプライマー-ポリ乳酸コンジュゲートを用いた生成物はゲル形成を示さず、分岐構造に由来する三次元的なネットワーク構造により材料としての特性に優れたバイオベース超分子材料が得られたことが分かった。

本研究では、研究代表者が開拓してきたホスホリラーゼ酵素触媒重合場においてアミロース-高分子包接錯体を合成する手法(“つる巻き重合")を利用して、超分子構造を基盤とする新規バイオベース材料の構築を行った。つる巻き重合におけるゲスト高分子の疎水性はアミロースに包接されるための重要な因子である。そこで、前年度までに、アミロースとの包接錯体形成可能な疎水性ポリエステルをグラフトしたポリ(アクリル酸ナトリウム)やカルボキシメチルセルロースをゲストに用いてつる巻き重合を行ったところ、アミロースとポリエステルグラフト鎖からなる包接錯体を架橋点とするヒドロゲルが得られることも報告した。しかし、これらのヒドロゲルは安定性が十分でなく、その後の材料展開において課題があった。そこで本年度は、アミロース包接による自立安定性の向上した新たな超分子ヒドロゲルの創製および材料展開を目的に、保水力の高い生体高分子のポリγ-グルタミン酸(PGA)を主鎖に選択した。つる巻き重合は、ポリ(γ-グルタミン酸-graft-ε-カプロラクトン)を酢酸ナトリウム緩衝液に溶解させた後、重合のモノマーとプライマー、および耐熱性ホスホリラーゼを加え、40 oCで15時間恒温することにより行った。その結果、つる巻き重合の進行に伴い均一な溶液が徐々にゲル状になり、以前の研究で得られたヒドロゲルに比べて飛躍的に安定性の向上がみられた。このヒドロゲルは、界面での酵素触媒重合による巨視的修復挙動を示した。さらに、凍結乾燥により多孔質形態を有するクリオゲル、イオン液体への浸漬によりイオンゲルへと変換することができた。本研究では、これまで開拓してきたホスホリラーゼ酵素触媒重合場においてアミロース-高分子包接錯体を合成する手法(“つる巻き重合")を利用して、超分子構造を基盤とする新規バイオベース材料の構築を行った。アミロースに包接可能な疎水性ポリエステルをグラフト鎖に有し、親水性のカルボキシメチルセルロースやポリγ-グルタミン酸を主鎖とするグラフト共重合体を用いてつる巻き重合を行うことで、包接錯体架橋点の形成により超分子ヒドロゲルが得られた。さらに、生成物に対する適切な処理によりクリオゲル、イオンゲルおよびフィルム成形が可能であった。また、超分子ヒドロゲルは界面での酵素触媒重合による巨視的修復挙動を示した。当初の計画に従って、ゲスト高分子とプライマーをブロック的に結合させたプライマー-ゲストコンジュゲートを用いてつる巻き重合を行うことで、超分子バイオベースイオンゲルやヒドロゲルゲルに調製可能なバイオベース超分子材料が得られ、これらの機能評価を行った。また、多孔質状のクリオゲルへの変換も達成した。これらの材料はある程度の優れた特性を示した。このことから、おおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学前年度の研究成果で得られた材料はある程度の優れた特性を示したが、実用には十分でなかった。そこで、当初の計画通り、グラフト共重合体を用いるつる巻き重合への発展によるネットワーク超分子の創製を検討し、さらに優れた性質を有するバイオベース超分子材料を構築する。
バブル崩壊後の農家生活と雇用就業変動の実証的分析

長野県伊那市の2つの農業集落の農家実態調査を行った。これらの農業集落については、すでに1977年と1989年の2回、同様の実態調査を行っており、今回は3回目になる。調査により各農家の農業経営の状況、世帯員の農業及び兼業の就業状況、社会保障の状況などについて、これまで行ってきた調査結果と、比較検討し、この間の変化の状況を明かにした。その結果、農業経営の長期的な衰退状況に大きな変化はないが、農家世帯員の就業状況についてこれまでと異なった動きが微妙に出ていることが確認された。この動きは、農外の就業状況に関連して起こっている。長期にわたる経済の停滞、深刻な失業状況が「農村地域労働市場」に「溶解」現象といわれるものを起こさせてきている。これまで「農村地域労働市場」は、一定の地域的な完結性を持っていたが、それに緩みが生まれてきた。農家世帯員の就業状況、農業経営の状況を詳細に跡付けして、これらの変化の意味、変化の程度を解明し、秤量した。「農村地域労働力市場」は、農家から農外へ労働力の流出局面が前面に出ていたが、それがわずかに弱化し、相対的に労働力の還流側面が強くなってきている。これは、農業経営を活性化させる契機としてどの程度の有効性を持つか調査分析し、また、農村が果たす失業の緩衝機能について、今日どの程度の機能を残しているかについても調査分析することができた。最後に、こうした農村に生じている新しい動きについて、農業インターン研修生及び「農業退職者の会」の実態調査を行い、新しい動きが農業生産の担い手層確保について有効性と限界について実証分析を行って、農村が今後どのように変化していくかについて農村就業者の実態分析から明かにすることができた。1、平成12年度は、長野県伊那市の2農業集落(東春近地区榛原40戸、富県地区北荒井42戸)の農家聞き取り実態調査を実施した。これらの農業集落は、すでに1977年と1989年の過去2回調査を実施してきたもので、この調査によってこの間の農家の生活と仕事の状況について新しい変化を捉えることができた。2、農業経営、農家の就業、農家世帯員の動向などの側面から、それぞれの農家世帯の変化を総合的に把握することに務め、農村の変化を農家の階層的な変動として把握することとした。その結果、おおよそ以下のような事実を析出することができた。(1)農業経営の変化としては、その長期的な衰退を確認することができた。新しい動きで特に顕著なものとしては、農機具の買い控えが兼業農家の大多数に進行していることを指摘できる。(2)農村の就業問題としては、地域労働市場の「溶解」現象を指摘することができる。これまで地域労働市場は"昼飯に帰れる距離"を前提に成立していたのであるが、この条件が解消された。賃金などの改善がないにもかかわらず、地域労働市場への労働力流出が止まっていない。(3)その結果、農家における零細所得積み上げの仕組みが壊れ、農家は若年労働力の「寄宿舎的」性格を強めている。3、こうした農村の状況変化の中で、農家の生活不安定化が進み、農村における最低限の社会的な保障の必要性が高まりつつあることが確認された。4、今年度以後の研究としては、今回の農家実態調査の結果をさらに詳細に分析し、農村において、必要とされる、就業や生活の社会的保障がどのようなものであるべきかを農家階層毎に明かにし、保障の体系をいかなるものにするかを検討することが課題となる。平成13年度は、12年度に実施した農家実態調査の結果分析を行い、社会政策学会第102回大会で報告した。

結果分析の課題としては、過去2回の調査結果と今回のものとを比較し、現時点で調査農村が抱えている問題の性格を分析し、問題解決の方向を検討した。実態把握については、農家階層分析の方法を用いた。具体的には農家類型を用いて分析した。農村地域の世帯を大きく農家世帯と非農家世帯に分類し、さらに農家世帯をA型農家とB型農家に分類し、前者を農業継続の可能性のあるAIと農業継続の可能性のないAIIとした。B型農家は兼業就労により、BI(自営兼業)、BII(常勤型雇用兼業)BIII(不安定型雇用兼業)に分類した。BIV型農家を高齢者のみの世帯とした。農家階層分析により今回の実態調査の結果を分析してみると、現在の階層的な特徴としては、BIII農家がこれまでの滞留から、BII、BIV農家へと分解に転換し、BII農家の滞留が特徴となっている。こうした今日の農村で起こっている農家階層の変動は、農家生活の問題としてどのような性格のものであるかを分析すると、現時点での問題としては、農村においては不安定兼業を基盤とした農家家計の存在基盤の弱体化を指摘することができる。これまでの農家階層の変化をたどると、A型農家のB型農家への分解=BIII農家の滞留から、今回のBIII型農家のBII、BIV型農家への分解として見ることができる。こうして今回の調査結果から、農家階層分解の限界に存在するものとしてのBIII型農家の存在を析出した。こうした分析にもとづいて、今日の農村における格差問題の解決方法として、農村に滞留する最底辺層の底上げを提起することができる。当面、BIII農家の安定化を図ることが、農家階層の下方的な分解を阻止する現代的な課題となっていることが判明した。平成14年度は、本科学研究費補助金の最終年度になるため、これまでの調査分析結果をまとめる作業を中心に研究活動を行った。平成12年度に実施した農家実態調査の分析結果として、農家の階層的な変動の特徴を、BIII農家(不安定兼業農家)のBII農家(常勤的兼業農家)とBIV農家(高齢者のみの農家)への分解と特徴付けた。こうした農家の階層的な変動の背景には、日本経済における長期にわたる雇用状況の悪化があるものと考えられる。農外における雇用状況の悪化が農家の階層変動にどのように影響しているかという観点で現時点の農村・農家の状況を整理・検討することが必要となった。そうした視点で農家実態調査の結果を位置付けしてみると、農家・農村が置かれている経済的な位置はかつてとは大きく異なったものとなっていることが判明した。つまりこれまで農村・農家の日本経済における役割は、労働力の供給源としてのそれが大きかったが、今日では供給源としてよりも農外労働力の還流の場としての役割が強くなっているのである。特に調査地域は、かつて農村工業が活発に地域に浸透したところであったが、それの多くが、今日、海外移転し、いわゆる「産業空洞化」してきている。こうした新しい状況の下で、農家労働力の動きは、自家農業への求心力を相対的に強めてきている。この求心力の強まりを、農業経営の強化にどこまで活用していくことができるかを判定しなければならない。調査地である長野県伊那市でも、具体的に農業インターン研修生制度や、「退職農業の会」などの動きもあり、これらの動きについての実態調査を行い、それを通じて農村への労働力還流の性格やその強さについての分析を行い、統計的な検討も行って、報告書の作成を行った。
ビブラートの生成メカニズムに関する研究

平成30年度は,引き続き鼻腔・副鼻腔の音響特性の解析に取り組んだ。この科研費の研究課題はビブラートの生成メカニズムに関する研究であるので,鼻腔・副鼻腔の音響特性の検討はビブラートと無関係に思えるが,その生成機構と重要な関係がある。平成27年度に行ったオペラ歌手へのインタビューで,ハミングではビブラートがかかりにくいという内観報告が得られた。これは鼻腔・副鼻腔の音響特性にビブラートを阻害する要因があることを示唆する。そこで,その音響特性を分析することでビブラートの生成メカニズムの一端が明らかになると考えている。平成29年度に行った音響解析により,鼻腔・副鼻腔の音響特性に男女差があることを示唆する結果が得られていた。そこで,平成30年度では,もう1名ずつ被験者を増やして男女3名ずつの鼻腔・副鼻腔の3次元形状をコーンビームCTの連続断層画像から抽出し,時間領域差分法によってその音響特性を解析した。その結果,全ての被験者で伝達関数の第1ピークは200300 Hz程度に現れ,副鼻腔による極零対は500 Hz付近に現れた。その一方,第2ピークは女性の方が高く,3名の被験者の平均値はそれぞれ男性で1133 Hz,女性で1483 Hzであった。第2ピークは鼻腔の長軸方向に生じる共鳴なので,これは女性の方が鼻腔が短いことが原因であると考えられる,さらに女性では第2ピークと第3ピークの周波数距離が近く,3名の被験者の平均値はそれぞれ男性で867 Hz,女性で500 Hzであった。音響感度分析を行った結果,これは女性では鼻腔入り口が狭いことが原因であることが示唆された。また,全ての女性被験者で第2ピークと第3ピークの間に小さなピークが生じていた。これらの結果,鼻腔・副鼻腔の音響特性には男女差があり,女性は男性に比べて15002000 Hzの帯域のパワーが相対的に高いことが明らかになった。今年度は,プロとしての活動経験の豊かなオペラ歌手(熟練者)3名と,音楽大学の声楽科を卒業して間がなく,プロとしての活動経験がほとんどない歌手(非熟練者)2名を被験者として,歌唱中の発話器官の振動をMRI動画で観測した。また,撮像中の歌声も同時に録音して基本周波数(F0)の変動を分析した。その結果,熟練者では音高が上昇すると発声器官の振動が大きくなり,F0の変動も大きくなった。一方,非熟練者では音高によらずビブラートによる発声器官の振動は小さく,F0の変動も小さかった。次に,熟練者のMRI動画を用いて,ビブラートによる発声器官の振動パタンを解析した。その結果,どの被験者でも,喉頭は上下に,舌根部は前下ー後上に,咽頭壁は前後に振動していた。しかし,舌の振動方向は,被験者によってそれぞれ異なっていた。これらの結果は,ビブラート生成時には,従来言われていた輪状甲状筋と甲状披裂筋だけでなく,中・下咽頭収縮筋,特に下咽頭収縮筋の甲状咽頭部も活動していることを示唆している。また,ハミングではビブラートがかかりにくいという被験者の内観報告に基づき,鼻腔・副鼻腔の音響特性の解析も試みた。鼻腔・副鼻腔の3次元形状はコーンビームCTで計測した画像から機械学習で抽出し,その音響特性は時間領域差分法で解析した。その結果,鼻腔・副鼻腔の音響特性は,声門を閉鎖端,外鼻孔を解放端とする片側閉管に副鼻腔が分岐管として接続した系で近似できるが,これに微細な構造を持つ篩骨洞が複雑な影響を与えていることが明らかになった。そのため,鼻腔・副鼻腔の伝達関数は非常に複雑となる。しかも,共鳴周波数を変化させることができる可動部分が少ないため,歌手が通常行っているフォルマント同調が困難であることが予想される。これらの要因により,ハミングではビブラートがかかりにくい可能性があることが明らかになった。2つの点で当初計画したよりも研究が進展した。第1に,初年度でビブラート生成時における発声器官の振動に関与する筋肉を推定することができた点である。当初の予定では,2年目に予定していた発声器官の振動の位相とF0変動の位相との比較検討を踏まえて,最終年度に解剖学的な知見に基づき推定することになっていた。しかし,ビブラートに伴う振動の部位と方向を予期していたより詳細に解析できたため,初年度で推定まで行うことができた。第2に,鼻腔・副鼻腔の音響特性を解析できた点である。当初の計画では,鼻腔・副鼻腔の音響解析は予定されていなかった。しかし,MRIの実験時に被験者からハミングではビブラートがかかりにくいという内観報告を受け,その原因を追究するために鼻腔・副鼻腔の音響解析に取り組んだ。そして,予期していなかった知見を得ることができた。よって,当初の計画以上に進展しているといえる。平成28年度は,鼻腔・副鼻腔の音響特性の解析に引き続き取り組み,特に外鼻の音響的な役割について検討した。これは,平成27年度オペラ歌手へのインタビューによって得られた,ハミングではビブラートがかかりにくいという内観報告が,ビブラートの生成において声帯振動と声道共鳴の相互作用が重要な役割を果たしていることを示唆しているからである。

まず,男女それぞれ1名の被験者のコーンビームCTデータから,喉頭腔,咽頭腔,鼻腔・副鼻腔とこれを取り巻く声道壁の3次元形状を機械学習によって抽出した。次に,声門直上に音源点を置いてガウシアンパルスを印加し,鼻孔から1 m前方に置いた観測点での音圧変動を時間領域差分法で計算して伝達関数を計算した。そして,正中矢状面と直交し,鼻下点と鼻根点を結ぶ平面より前方の外鼻を除去した場合の伝達関数を同様にして求めて比較した。その結果,男女の被験者で共通したレベルの増減パタンが見られた。男性では,外鼻がある場合には2-3, 7-8 kHzのレベルが減少し,4-5 kHzのレベルが増加した。女性では,外鼻がある場合には3-4, 7-8 kHzのレベルが減少し,5-6 kHzのレベルが増加した。この増減パタンの成因は経路差による干渉の結果であると思われる。鼻腔は後鼻孔から前方で上・中・下の鼻道に分岐し,外鼻内で再び合流する。そのため,上鼻道は中・下鼻道に比べて経路が長く、経路差による干渉が生じる。すなわち,外鼻がある場合にレベルが減少する帯域は経路差が1/2, 3/2波長に相当し,打ち消し合いが生じていると考えられる。逆に,レベルが増加する帯域は経路差が1波長に相当し,強め合いが生じていると考えられる。実際の経路差は男性で約7 cm,女性で6.5 cmであり,これらから推定した打ち消し合いと強め合いが生じる帯域はシミュレーションの結果とほぼ一致した。平成27年度までの研究では,MRIを用いた観測によりビブラートで振動する発話器官の部位とその振動方向について予想以上にクリアなデータが得られたため,平成29年度に予定していたビブラートの生成に関わる筋肉の推定まで行うことができたので,当初計画したより研究は進展していた。しかし,平成28年度は所属機関を変更したため,当初予定していた,オペラ歌手のビブラートによって振動している部位に位置センサを設置し,センサの変位と音声を同時に記録して振動部位の変位と基本周波数の変化を検討する実験を行うことができなかった。その一方で,当初の予定にはなかったが,オペラ歌手のインタビューの結果に基づいて開始した鼻腔・副鼻腔の音響特性についての研究は大きく進展した。特に,鼻腔・副鼻腔の3次元における精密な音響解析は類例がなく,外鼻の音響的な機能についての知見が得られたことなど当初予定していなかった成果が得られた。そのため,おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度は,引き続き鼻腔・副鼻腔の音響特性の解析に取り組んだ。この科研費の研究課題はビブラートの生成メカニズムに関する研究であるので,鼻腔・副鼻腔の音響特性の検討はビブラートと無関係に思える。しかし,実は鼻腔・副鼻腔の音響特性は,ビブラートの生成機構と重要な関係がある。平成27年度に行ったオペラ歌手へのインタビューで,ハミングではビブラートがかかりにくいという内観報告が得られた。これは鼻腔・副鼻腔の音響特性にビブラートを阻害する要因があることを示唆する。そのため,声帯から口唇へ至る経路の音響特性と,声帯から鼻孔に至る音響特性を比較検討することで,ビブラートの生成メカニズムの音響的な側面が明らかになるのではないかと考えている。平成29年度に行った研究により,まだ例数は少ないものの,鼻腔・副鼻腔の音響特性に男女差があることを示唆する結果を得た。この研究では,男女2名ずつの鼻腔・副鼻腔の3次元形状をコーンビームCTで撮像したデータから抽出し,その音響特性を時間領域差分法によって計算した。