hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症細胞機能に必須な細胞内情報伝達分子(治療標的分子)の同定

基本的な炎症機構である1)Fc受容体を介する細胞内カルシウム流入と顆粒分泌2)Fc受容体を介する貧食3)インテグリン受容体を介する細胞接着と遊走を対象とし、その分子機構、ことにSrc型チロシンキナーゼとの関わりを解析した。実験材科として各種Srcファミリー分子群及びその変異体、C末端Srcキナーセ及びその変異体、を様々な組み合わせで遺伝子導入した炎症細胞を用いた。これらの解析から以下の事実を解明した。1)Fc受容体を介するカルシウム流入と顆粒分泌にはSrc型キナーゼが必要である。2)Fc受容体を介する細胞内カルシウム流入に関わるSrc型チロシンキナ一ゼには特異性があり、Lyn,Fynは機能を媒介し得るが、c-Srcは媒介し得ない.3)Fc受容体を介する細胞内カルシウム流入に必要なSrc型チロシンキナーゼの細胞内ドメインはN-末端の脂質(ミチスチン酸、パルミチン酸)付加部位、及びSH2ドメインであり、SH3ドメインは必要とされない。4)Fc受容体を介する貧食にはSrc型チロシンキナーゼが必要である。5)Fc受容体を介する貧食に関わるSrc型チロシンキナーゼには特異性があり、Lyn,Hckは機能を媒介し得るが、c-Srcは媒介し得ない。6)インテグリン受容体を介する炎症細胞接着装置、ポドソームの形成、及びボドソームを起点とする細胞遊走にはSrc型チロシンキナーゼが必要である。7) c-Src及びLynは共にインテグリンを介したポドソーム形成を媒介し得るが、ポドソームを起点とする細胞遊走はLynのみが媒介し得る。研究目的:炎症細胞に発現するG蛋白質連関受容体(PAF受容体等)は三量体G蛋白質、Src型チロシンキナーゼを介して起炎性を発揮する。本研究では炎症の諸機能にSrc型キナーゼがどの様に関与するかを考察した。研究成果:1)[Ca^<++>]i上昇、顆粒分泌におけるSrc型キナーゼの寄与を解析するためにマスト細胞モデルRBL2H3細胞株にSrc型キナーゼの抑制分子C-端末Srcキナーゼ(Csk,gain-of-functionCsk変異体(mCsk),dominat negative Csk変異体(mCsk(-))を発現させ基底状態Srcキナーゼ活性を多段階に調節した細胞を作成した。これらを用いてi)[Ca^<++>]i上昇,顆粒分泌の開始がSrcキナーゼ抑制によって遅延することii)Srcキナーゼ抑制によって[Ca^<++>]i上昇、顆粒分泌の持続が予想とは逆に高度に延長すること,を見出した。即ちSrc活性の抑制は反応終結シグナルの生起を阻害し逆説的に総反応性を増大させる。これは活性化シグナル分子の不調が逆に過大な反応を惹起する例であり、新たな炎症増悪機構を示唆する。現在反応終始の分子機構を検索している。2)同細胞群を用いて細胞接着,接着班形成,遊走におけるSrc型キナーゼの寄与を解析した。さらに活性型Src型キナーゼの共発現によって各Src型キナーゼの特異的な寄与を検討した。その結果接着班形成,遊走にはSrc型キナーゼが必須であること、Lynの活性化がこの過程に十分であること、c-SrcはLynを代替しないことを見出した。3)Fcγ受容体を介する貧食機構におけるSrc型キナーゼの関わりを知るためにRAWマクロファージ細胞株にCsk、Csk変異体を発現させ、貧食にSrc型キナーゼが必須であることを示した。上記の手法でLyn,Hck活性化が貧食に十分なシグナルを送るが、c-Src活性化では代替し得ない事を発見した。これらの結果からSrc型キナーゼ群の機能分担が推察され、炎症の分子機構に新たな洞察を与えた。

7) c-Src及びLynは共にインテグリンを介したポドソーム形成を媒介し得るが、ポドソームを起点とする細胞遊走はLynのみが媒介し得る。
DNA修復欠損動物細胞を用いた環境化学物質のDNA損傷性の高感度評価

現在、多くの化学物質が氾濫しているが、DNAに損傷を与えるものは、ガン化などの重篤な結果をもたらす危険性がある。したがって、化学物質のDNA損傷性の高感度な評価システムが求められている。しかし、従来法では、生物の持つ損傷修復機構などにより、高感度な評価は困難である。そこで、本研究では、DNA修復に関与する遺伝子を欠損さした株を用いることにより、高感度にDNA損傷性を評価しようと考えた。当研究室はDNA修復に関連する各種遺伝子をノックアウトしたいくつかの変異株を既に得ているが、さらにライブラリーの充実を図るため、高発癌性の遺伝疾患である色素性乾皮症バリアント群の責任遺伝子で、DNAの修復機構において重要な役割を果たしているDNAポリメラーゼη遺伝子等をノックアウトした変異株の作成を行った。これらの変異株を用いて、細胞間の情報伝達に関与する一方、発ガンへの関与が疑われている一酸化窒素(NO)のDNA損傷性の評価を行った。NO発生薬剤に対して、損傷乗り越えDNA合成(TLS)に関与するrev3の欠損株が高感受性を示し、染色体断裂も増加することが分かった。このことによりNOはDNAに損傷を与え、TLSによって誤った塩基を蓄積させ、発ガンの原因となると考えられた。また、抗がん剤であるシスプラチンはDNA架橋剤であるが、そのDNA架橋の修復機構はよく分かってないので、得られた変異株ライブラリーを用いて、この修復経路の検討を行った。その結果、TLSに関与する遺伝子rev3が重要で、次にファンコニ貧血遺伝子、三番目に、相同組換え遺伝子群が重要であることが分かった。現在、多くの化学物質が氾濫しているが、生活を豊かにする化学物質も一方では生体に悪影響をもたらす可能性も高い。特に、DNAに損傷を与えるものは、ガン化などの重篤な結果をもたらす危険性がある。そこで、本研究では、ニワトリDT40細胞の標的組換え効率が高いという他の動物細胞では得にくい特徴を生かしてDNA修復に関与する遺伝子を欠損さした株を用いることにより、高感度にDNA損傷性を評価しようと考えた。当研究室はDNA修復に関連する各種遺伝子をノックアウトしたいくつかの変異株を既に得ているが、さらにライブラリーの充実を図るため、今回、高発癌性の遺伝疾患である色素性乾皮症バリアント群の責任遺伝子で、DNAの修復機構において重要な役割を果たしているDNAポリメラーゼη(polη)遺伝子をノックアウトした変異株の作成を行い、DNAに損傷を与えることが明らかになっている紫外線、ガンマ線、シスプラチン、メタンスルホン酸メチル、過酸化水素などに対する感受性をコロニーアッセイ法で測定し、この株が各種DNA損傷に対してどの程度感度があるか検討した。その結果、紫外線には野生型より高い感受性を示し、紫外線によるDNA損傷の修復にpolηがかかわっていることが確認できたが、他のものに対する感受性は野生型と同等であった。そこで、これら薬剤等によるDNA損傷におけるpolηの役割を明らかにし、これらの薬剤に対する高感受性株を得るために、polηに加え他の遺伝子修復関連因子(REV1やREV3)をもノックアウトした株の作成をした。
有機金属気相成長高密度量子ナノ構造による単電子集積エレクトロニクス

平成17年度は、有機金属気相成長(MOVPE)選択成長法による量子ナノ構造を利用した単電子素子・単電子回路の実現と、高密度量子ナノ構造の周期配列の形成技術の確立を目的として、以下の研究を行った。1.前年度に続き、単電子トランジスタの論理回路応用を目的に集積化を進めた。2分決定グラフ論理による1ビット加算器に関して、論文公表することが出来た。また、選択成長により作製したリッジ型量子細線と、自己形成InAs量子ドットを組み合わせた、フローティングゲート型の単電子メモリーの試作とその動作特性解析を進めた。試作した素子を温度20Kで評価した結果、ドレイン電流に、ゲート電圧に対する明瞭な時計回りのヒステリシスが観測された。印加するゲート電圧の最大値を変化させる実験、あるいはヒステリシスの幅やしきい値のシフト量およびその温度依存性、さらにゲート電圧を変化させた後の時間応答などの実験結果により、このヒステリシスが、ゲート側から注入された電子が量子ドットに保持されることに起因することが示された。2.単電子素子の高温動作化を目的として、選択成長を用い、新しい種類のナノ構造の作製を試みた。具体的には、円形あるいは6角形のマスク開口部を有するGaAs(111)B基板に対して選択成長を行うことにより、直径50nm、長さは9μmにもおよぶ、GaAsナノワイヤ構造の作製に成功した。そして、このナノワイヤを単電子素子へと応用するプロセス手法を考案した。同様な構造はInP(111)A基板上にも作製した。まずInPナノワイヤ、横方向成長を利用したInP/InAsコアシェル構造、さらにInP/InAs/InP横方向ヘテロ構造からなるInAs量子リングを作製し、その光学的特性から、量子閉じ込め構造を確認した。平成13年度は、有機金属気相成長(MOVPE)選択成長法により高密度量子ナノ構造の形成技術を確立すること、それを利用した単電子トランジスタの基本的特性や物理を解明すること、および、それらを回路へと応用することを目的として、以下の研究を行った。1.MOVPE選択成長のマスクパターンを適切に設計することにより、高密度GaAs量子ドットアレイや、高密度の量子ドット-量子細線結合構造アレイの形成を試みた。作製された構造のカソードルミネセンス測定から、量子ナノ構造が設計通りに形成されていることが確認された。2.上記の形成技術を基盤として、量子ドットによる単電子トランジスタを形成し、その伝導特性を極低温において詳細に測定した。明瞭なクーロン振動・クーロンダイアモンドが確認されるとともに、ある条件下では、非常に強い量子ドットにおける近藤効果が観測された。特に、強磁場中で観測された近藤効果においては、その微分コンダクタンス特性の零バイアス付近に特異なディップ構造を観測し、それが2段階近藤効果に起因していることを明らかにした。3.相補型インバーター回路への応用を目的として、上記の単電子トランジスタを、2個同一基板上に集積化し、直列接続した回路を試作した。2つの単電子トランジスタの相補的動作を確認し、相補型単電子インバーター回路実現への見通しを得た。4.2分岐決定ダイアグラムに基づく単電子論理回路を実現するため、その基本構成回路である2分岐接点デバイスを、単電子トランジスタを2個集積化させることにより実現した。試作した回路が、2分岐接点デバイスとして実際に動作することを確認した。5.InAs量子ドットとリッジ量子細線から構成される単電子メモリーへの応用を目的として、InAs量子ドットをAlGaAsリッジ構造の頂上部への選択的な形成を試みた。形成された量子ドットの形状やサイズ分布が、リッジ構造の頂上幅に依存することを見いだし、その原因について明らかにした。平成14年度は、有機金属気相成長(MOVPE)選択成長法により高密度量子ナノ構造の形成技術を確立するとともに、それを利用した単電子素子・単電子回路の実現を目的として、以下の研究を行った。1.単電子トランジスタ(SET)およびそれを利用した2分岐決定ダイアグラム(BDD)論理回路の基本となる、ネットワーク状の量子ドット-量子細線結合構造アレイを、MOVPE選択成長により作製した。本方法によって、SETの密度として2×10^7cm^<-2>を有するネットワーク構造が形成可能であることが示された。カソードルミネセンス測定の結果、均一な量子ナノ構造が形成されていることが確認された。2.SETを2個同一基板上に集積化し、直列接続した回路を作製した。2つのSETの相補的動作による相補型単電子インバーター回路動作を実証した。3.BDD論理回路の基本構成回路である2分岐接点デバイスを、SETを2個集積化させることにより実現し、その動作を確認した。さらに、2分岐接点デバイスを2個集積化して、BDDによるAND/NAND論理回路を試作した。モンテカルロシミュレーションの結果と対比させることにより、試作した回路が、設計通りの論理回路動作をしていることが確認された。4.単電子メモリーへの応用を目的として、In(Ga)As量子ドットをGaAsリッジ構造の頂上部への選択的な形成を試みた。特に、微傾斜(001)GaAsマスク基板に対してGaAsの選択成長を行った場合、GaAs細線構造の頂上部にマルチステップ構造が周期的に形成されること、そして、その後InGaAsを成長すると、そのステップ端にInGaAs量子ドットが形成されることが示された。その結果、GaAsリッジ構造頂上部に、細線方向について1列あるいは2列のInGaAs量子ドット列が、頂上幅に応じて形成可能であることが明らかとなった。

平成15年度は、有機金属気相成長(MOVPE)選択成長法による量子ナノ構造を利用した単電子素子・単電子回路の実現と、高密度量子ナノ構造の周期配列の形成技術の確立を目的として、以下の研究を行った。1.2分決定グラフ(BDD)論理回路の基本構成回路である2分岐節点デバイスを単電子トランジスタ(SET)により実現するため、SET2個集積化させた構造をMOPVE選択成長により作製した。2分岐節点動作を確認すると共に、これを2つ集積化して、BDDによる論理積(AND)およびその否定(NAND)動作を行う論理回路を試作した。モンテカルロシミュレーションの結果と対比させることにより、試作した回路が、設計通りの論理動作をしていることが確認された。2.単電子BDDによる1ビット加算器を実現するため、SETを同一基板上に3つ集積化した回路を作製し、その動作確認を試みた。まず、多入力型のSETを利用することにより、SET1個だけで排他的論理和(XOR)論理を実現するBDD論理回路を構成し、その動作確認を行った。そして、先にのべたAND回路の簡略化を行うことにより、SET2個を直列接続した回路により、BDD AND論理動作が可能であることを確認した。そして、以上の回路を組み合わせることにより、BDD 1ビット加算器が原理的に実現可能であることを示した。3.MOVPE選択成長技術の単電子回路以外の応用として、ナノ構造の高密度周期配列構造の作製を試みた。具体的には、3回対称性を有するGaAs(111)AおよびB、あるいはInP(111)AおよびB基板に適切なマスクパターンを形成した後に選択成長を行うことによって、周期0.7μmのInAsカゴメ格子、GaAsあるいはInPの6角柱の周期配列アレイによるフォトニック結晶、さらには空孔配列によるGaAsフォトニック結晶の作製に成功した。平成16年度は、有機金属気相成長(MOVPE)選択成長法による量子ナノ構造を利用した単電子素子・単電子回路の実現と、高密度量子ナノ構造の周期配列の形成技術の確立を目的として、以下の研究を行った。1.選択成長により作製したリッジ型量子細線と、自己形成InAs量子ドットを組み合わせた、フローティングゲート型の単電子メモリーの試作とその評価を行った。線状にマスク基板の窓明けを行った基板に対してMOVPE選択成長を行うことにより、リッジ構造の頂上部に選択ドープAlGaAs/GaAsダブルヘテロ構造を形成した後、その上部にInAs量子ドットを成長させる。そして、細線の両端にソースおよびドレイン電極、GaAs細線チャネルとInAsを覆うようにゲート電極を形成する。量子ドットにおける電子の有無によりメモリーの0/1を決定するが、ゲート電圧を制御することにより、量子ドット中の電子の帯電状態を変化させ(書き込み)、その状態をソース・ドレイン間の電流あるいは抵抗により読み出す。試作した素子を温度20Kで評価した結果、ドレイン電流に、ゲート電圧に対する明瞭な時計回りのヒステリシスが観測された。
超高圧が組織ならびに栄養素に与える効果

はじめに:高圧については、生化学分野では、タンパク質の高圧変性酵素反応への圧力効果等に関する研究が行われ、食品加工分野でも、高圧処理ジャムが平成2年より市販されるなど、高圧はより身近なものとなってきた。本研究の目的は、高圧(10008000気圧)が動物組織に与える影響を形態学的に検討するとともに、高圧による抗原性の変化をも同時に検討することである。対象と方法:マウスを麻酔後、心、小腸、肝臓、腎臓、肺を摘出し、高圧処理を行う。この時、圧力は10008000気圧、加圧時間は1530分、また、媒体は、PBS、グリセリン等を用いる。加圧後パラフィン包埋し、薄切切片を作製、H・E染色、M・T染色を施行し、光学顕微鏡で細胞の形態学的変化を検討する。また、ミオグロビン、デスミン、ビメンチン、アクチン、ファクタ-VIII関連抗原のモノクロナ-ルあるいはポリクロナ-ル抗体を用いて酵素抗体法で組織の各抗原を染色する。染色程度の比較検討から、組織抗原性の変化を明らかにする。結果および考察:10mMPBSを用いて、40004500気圧で15分間加圧した心、小腸標本は、従来のホルマリン固定組織標本よりもartifactが少なく、H・E染色、M・T染色で組織構造が明瞭に観察された。また、ホルマリン固定では、上記5種の各抗原の染色性は低下していたが、10mMPBS40004500気圧では、抗原性がよく保存されていた。しかし、肝、腎、肺では高圧を加えると組織の空胞変性が生じ、ホルマリン固定標本よりも組織構造は崩壊されていた。以上より、10mMPBS40004500気圧処理は、心、小腸では、光顕用ならびに酵素抗体法による染色を行う上で、よい固定法であるといえる。しかし、肝、腎では変性が強く、今後その成因を解明することが必要である。
メトホルミンによる子宮内膜癌の発癌予防に関する研究

メトホルミンの臨床使用量の短期投与で、子宮体癌組織でKi-67, topoisomerase IIαの発現低下を認め、増殖抑制効果が確認された。またメトホルミン投与で、血中インスリン、グルコース、IGF-1 ,レプチンの低下を認め、患者血清中の細胞増殖活性が低下していた。メトホルミン服用時の血中濃度、子宮内膜組織内濃度は、in vitroで効果が得られる濃度の1/400ほどで、in vivoで認められるメトホルミンの効果は直接作用ではなく間接効果と考えられた。また、メトホルミンは、脂肪から分泌されるアディポサイトカインを低下させ、間接的に細胞増殖抑制作用を示すと考えられた本年度もひきつづき、子宮体癌患者の術前にメトホルミンを投与し、投与前後の効果を症例を追加してin vivoで確認した。1)同意の得られた子宮体癌患者の手術待機中に750-2250mg/日のメトホルミンを投与して、投与前後の組織・血清を採取した。AMPK-mTOR経路・MAPK経路・細胞周期蛋白の発現をウエスタンブロット法で確認、免疫染色でリン酸化S6・リン酸化ERK・Ki 67・Topoisomerase IIαの発現を比較した。2)メトホルミン投与前後の患者血清を用いたthymidine取り込み実験を行い、細胞増殖抑制効果を検証した。3メトホルミン投与前後の組織を用いて、マイクロRNA発現プロファイルを作成、メトホルミン投与で発現変動するマイクロRNAの探索を行った。成績1)子宮体癌患者でも、以前に確認した培養細胞株と同様のシグナルの変化が確認された。免疫染色の結果メトホルミン投与前後でリン酸化ERK・リン酸化S6の発現の減弱が確認された。またKi67およびTopoisomerase IIαの発現が減弱していた。2)メトホルミン投与後の血清は投与前の前の血清と比較して、thymidineの取り込みが減弱していた。3)メトホルミン投与により発現の変化するマイクロRNAを同定し、次年度解析予定メトホルミンの臨床使用量の短期投与で、子宮体癌組織でKi-67, topoisomerase IIαの発現低下を認め、増殖抑制効果が確認された。また、メトホルミンは、脂肪から分泌されるアディポサイトカインを低下させ、間接的に細胞増殖抑制作用を示すと考えられた本年度はメトホルミンの子宮体癌患者に対する効果をin vivoで確認した。1)同意の得られた子宮体癌患者の手術待機中に750-2250mg/日のMetを投与し、投与前後の組織,血清を採取し、AMPK-mTOR経路関連タンパク,細胞周期蛋白の変化をウエスタンブロット法で検討、免疫染色にてリン酸化S6,リン酸化ERK1/2、ki-67, topoisomerase IIαの発現の変化を検討した。2)子宮体癌培養細胞株をメトホルミン投与前後の患者血清で培養(2%)し、thymidine取り込み実験で細胞増殖抑制効果を検証した。(成績)子宮体癌患者でも、以前に確認した培養細胞株と同様のシグナルの変化が確認された。免疫染色の結果、メトホルミン投与前後でリン酸化ERK1/2・リン酸化S6の発現が減弱した。また、k-i67およびtopoisomerase IIαlabeling indexが有意に低下していた。メトホルミンは子宮体癌患者への短期間の投与で、子宮体癌に対する増殖抑制効果確認された。また、メトホルミン投与後の血清は、治療前の血清と比較してthymidineの取り込みが減弱していた。治療前後の血清では、インスリン・IGF-1・レプチン等が有意に減弱しており、この効果はメトホルミンの直接作用ではないと考えられた。またメトホルミン投与後に75gOGTTを施行し、2時間時の血清を用いた検討では、負荷前と比較してthmidineの取り込みに変化がなかった。このことは、負荷後に増加したインスリンの影響は少ないと考えられる。メトホルミン投与による液性変化はインスリン以外のターゲットがある可能性が示唆された。in vitroの研究や動物実験では、メトホルミンががん細胞の増殖に直接作用して抑制効果を示すことが確認されてきた。しかし、これらの実験で用いられたメトホルミンの濃度は、臨床使用時の血中濃度の50-100倍近くと高濃度であり、実際にメトホルミンを生体に投与した場合の血中濃度でがん細胞増殖抑制効果が認められるのかどうか疑問視されている。これまで、我々は、メトホルミン投与時の子宮内膜組織内濃度、血中濃度を測定し、in vitroで増殖抑制効果の得られる濃度の1/400で有ることを確認した。子宮体癌患者に臨床投与量のメトホルミンを服用し、投与前後で増殖活性を比較したところ、投与後の組織でAMPK-mTORの抑制・ERKの抑制・細胞周期タンパク調節が確認された。また、免疫染色でKi-67,トポイソメラーゼIIαの発現低下、リン酸化ERK,リン酸化S6の発現低下を認め、細胞増殖活性の低下を確認した。メトホルミン服用により、GF-1,レプチン、インスリンなどの血清因子が投与前に比較し有意に減少した。また、メトホルミン投与後の血清は細胞増殖活性の減弱を認めた。

メトホルミン投与は、生体内では直接作用ではなく、メトホルミンによる関節的な効果で細胞増殖が抑制されることが示された。このメトホルミンの効果はインスリン抵抗性、肥満患者に著明に認め、肥満女性増殖抑制効果が期待できる。脂肪細胞との共培養により、子宮内膜癌培養細胞の増殖が亢進することが確認され、メトホルミンは脂肪細胞との相互作用で増殖を抑制する可能性がある。今後肥満者におけるメトホルミンの子宮内膜への影響を検討する臨床試験を開始する。婦人科腫瘍マウス発癌モデルでの計画は発癌までの期間が長いこと、発癌率がそれほど高くないこと、メトホルミンの服用が安定しないことから、順調にすすんでおらず、発癌予防自体の現象はとらえられていないマウス発癌モデルでの計画は、発癌までの期間が18か月と長く、まだ検証できていない。短期に発癌するモデルもあるが、遺伝子異常等の影響もあり、メトホルミンの予防効果が確認できない可能性もあり、遺伝子改変マウスは用いていない。次年度には確認できる予定。子宮体癌患者におけるin vivoのメトホルミン効果の検証が進み、生体内での増殖抑制効果はメトホルミンの直接効果ではなく、間接的な効果の可能性が示唆された。発癌抑制はこれまでの検討から、メトホルミンの直接効果ではなく間接効果ではないかという報告もあり、メトホルミン服用による液性因子の解析に重点を置く。予防の視点からは、メトホルミンは子宮体癌温存療法後の再発予防効果があることを報告してきた。このときの患者血清中の液性因子を比較する。マウスモデルでは発癌抑制の確認が困難な可能性があり、子宮体癌培養細胞株の皮下移植モデルを用いて、子宮体癌患者で確認されたメトホルミンの効果を検証する。さらに、メトホルミンの効果の検証は、メトホルミン投与によるマイクロRNA発現プロファイルの解析から、増殖抑制効果などメトホルミンのターゲットの推定していく。低濃度のメトホルミンでは、in vitroでの細胞増殖抑制効果は確認できないため、メトホルミンの効果が直接作用というより、内分泌学的効果による間接的効果の可能性が示唆された。メトホルミン投与後に75gOGTTを施行し、2時間時の血清を用いた検討では、負荷前と比較してthmidineの取り込みに変化がなかった。このことは、負荷後に増加したインスリンの影響は少ないと考えられる。メトホルミン投与による液性変化はインスリン以外のターゲットがある可能性が示唆され、今年度は、メトホルミン投与前後の血清を比較して、メトホルミンの効果がどの液性因子に関与するか検討する。マウスを用いた発癌抑制実験では、栄養やインスリン抵抗性の違いで効果が異なる可能性がある。肥満モデルや過栄養での検討を加え、メトホルミンの効果が直接的なものか、間接的なものか検証する。当初予定していた発癌モデルでの解析が遅れ、マイクロアレイ、メタボローム解析が未施行であったため、予定していた使用額より少ない施行となった一部研究内容をみなおし、メトホルミン投与前後の遺伝子プロファイルを作成し、メトホルミンのターゲットの検索を行う。メトホルミンを子宮体癌患者術前投与した検討で、メトホルミンは間接的に細胞増殖を抑制することが明らかとなった。
マイクロデータに基づく特許訴訟に関する比較分析研究

(1)これまで収集した日本と中国の特許訴訟判例情報の補足と整理及び訴訟に関連する当事者経営情報と特許情報の収集・整理を行った。(2)中国北京市にある特許訴訟を扱う大手法律事務所および大学を訪問し、中国特許訴訟における侵害訴訟と無効訴訟の仕組みについて、日本の制度と比較しながら中国現地の弁護士や研究者に聞き取り調査を行った。(3)予備研究とした日本と中国における特許侵害訴訟裁判アウトカム決定要因分析に新しいデータの補足を加え、先行研究のサーベイを踏まえ、分析方法や枠組み等の精緻化を行った。また、その成果を英文論文にまとめ、EPIP (European Policy for Intellectual Property)2019年度コンファレンスに投稿した。こうしたことにより、特許訴訟、とりわけ特許侵害訴訟の勝訴率、敗訴の原因や損害賠償金額について、本件特許、当事者の情報等に基づき、その決定要因を日本と中国を比較分析するという視点から実証的に検討し、中間的な成果を挙げることができた。同時に、特許権侵害訴訟における無効の抗弁と特許庁における無効審判というダブルトラックシステムを採用している日本に対して、中国では、無効審判を国家知識産権局複審委員会で別々で行われるいわゆるバイファーケションシステムを採用しているという制度的な違いが、特許侵害訴訟裁判アウトカムのみならず、企業の特許訴訟戦略に与える影響を検討するためのヒントが与えられた。(1)計画の通りで、実証分析のためのインタビュー作業の準備と実施を行ったこと。(2)実証分析のための中間的な成果を挙げたこと。(1)アメリカ等の特許訴訟に関する判例データの収集・整理を行うこと。(2)引続き特許訴訟データベース構築を行い、特許の藪、ライセンスとの関連に関する分析を実施すること。(3)加えて訴訟当事者ネットワーク分析を試みることなどを予定。(1)実証分析等の高度な統計分析に耐えられるデータベースの構築を行うために、データ整理補助の人件費の増加が予想されること。(2)引続き特許訴訟に携わっている弁護士や企業に聴き取り調査を行うため、また、海外の学会での情報収集や中間的な成果を報告するための旅費が生じること。
生体内腫瘍浸潤リンパ球、末梢血のT細胞クロナリティーと腫瘍特異的クロノタイプの解析

ヒトの固形癌局所には、T細胞などの腫瘍浸潤リンパ球(tumor-infiltrating lymphocyes;TIL)が存在し、宿主の抗腫瘍反応を代表すると考えられている。T細胞は抗原認識をT cell receptor(TCR)を介して行い、さまざまな抗原をTCRの再構成機構によって認識することが分かっている。生体内でそのようなTILのクロナリティーを直接検出できる方法が確立されていなかったが、われわれは抗原を認識する主体であるT堤防、とくにその抗原認識部位であるTCR・CDR3(V-D-J-C)領域に着目し、RT-PCR-SSCP法を用いて直接検出する方法を確立し、以下の実験を進めてきた。手術時に採取された末梢血(PBL)のT細胞集団はスメアで多様のままであったが、TILでは集積クローンが認められVβの種類により偏りはなかった。また、この集積クローンは初期癌よりも進行癌で増加する傾向にあり、生体内の癌局所で癌抗原特異的免役反応が生じていることが示唆された。次にTILと癌細胞を分離後、両者を34週間混合培養し、この培養後のTILのクロナリティーを原腫瘍のものと比較した結果、クロナールに集積しているT細胞のうち一部は抗原刺激により維持され、その他の集積クローンは消失し、特定のクローンが増強することが認められた。そのクローンについて共通クローンの存在を確認し、DNAシークェンス分析をすすめているところである。また、PBLや腹水中リンパ球(PEL)には自己腫瘍に反応しうるT細胞クローンが増強されていくと考えられているが、われわれは現在、継代培養に成功した培養悪性細胞を用いて同一患者にPBLまたはPELを刺激し、集積されると想定されるクローンについて検討中である。これらのクローンを同定し、制御できれば効果的な癌特異的免疫療法が可能となる。ヒトの固型癌には、腫瘍浸潤リンパ球(tumor-infiltrating lymphocyte; TIL)が存在し、これらのリンパ球が宿主の抗腫瘍反応を代表していると考えられている。T細胞の抗原の認識はT cell receptor(TCR)を介して行われ、TCRの再構成機構によってさまざまな抗原を認識することが分かっている。われわれは生体内でのT細胞のクロナリティーを明らかにするため、手術時に採取された婦人科悪性腫瘍のTCR Vβ鎖についてPCR-SSCP法でTCRクロナリティーの検討を行い、悪性腫瘍局所においては、T細胞を介した特異的な免疫反応がおきているが、同一患者でも悪性腫瘍の浸潤ないし転移の無い部分では、特異的免疫反応が起きていないことを明らかにした。本年度の研究目的は、実際に腫瘍に対して細胞障害活性を有するT細胞クローン悪性腫瘍局所に存在するか否か、その為に試験管内で腫瘍に対して誘導された腫瘍特異的T細胞クローンと同一のクロノタイプのT細胞がもとのTILに存在するかをPCR-SSCP法で検討する。まず、腫瘍とTILの分離を行い、それぞれを単独または共培養し、そのTILの解析を試みようとしたが、それぞれがわずかな量しか採取できず腫瘍とTILの分離は困難であり、そこで手術時採取された腫瘍を細胞分離後、Ficol-Hypaque密度勾配法によりTILと腫瘍の混合物を採取し、1週間共培養を行った。この共培養を行ったTILのRT-PCR-SSCP法で得られたクロナリティーの結果では、原腫瘍のTILの解析結果よりもクローンの集積が増強された。これは、腫瘍のなんらかの免疫作用によりT細胞クローンレベルでの特異的免疫反応が増強されたと考えられた。これらのことをさらに詳細に検討する為に以下のことを行った。まず、培養時間を延長し、クローンの集積の増強がどのように変化するのかを確認する。

培養期間中、腫瘍による免疫を確実に行うため、1週間毎に最初に培養された腫瘍+TILに前もって凍結保存しておいた分離された腫瘍+TILを解凍し、放射線照射後、追加培養を34週間行った。現在、この培養後のTILのクロナリティーを解析しているところである。ヒトの固形癌には、腫瘍浸潤リンパ球(tumor-infiltrating lymphocyte ; TIL)が存在し、これらのリンパ球が宿主の抗腫瘍反応を代表していると考えられている。T細胞の抗原の認識はT cell receptor(TCR)を介して行われ、TCRの再構成機構によってさまざまな抗原を認識することが分かっている。われわれは生体内でのT細胞のクロナリティーを明らかにするため、手術時に採取された固形癌(卵巣癌、子宮体癌)、所属リンパ節(LNL)、PBLのTCRVβ鎖についてRT-PCR-SSCP法でTCRクロナリティーの検討を行い、癌局所および転移リンパ節においてはT細胞を介した特異的な免疫反応がおきているが、同一患者でも癌の転移の無い部分では特異的免疫反応が起きていないことを明らかにした。また、試験管内で腫瘍に対して誘導された腫瘍特異的T細胞クローンと同一のクロノタイプのT細胞が原腫瘍のTILに存在するかをRT-PCR-SSCP法で検討する目的で、腫瘍とTILを共培養した。培養1週間後の結果は、原腫瘍のTILの解析結果よりもクローン集積が増強された。さらに、培養34週間後にはTILのクロナリティーは原腫瘍のものよりクローナルに集積しているT細胞のうち一部は抗原刺激により維持され、その他の集積クローンは消失し、特定のクローンが増強することが認められた。そのクローンについて共通クローンの存在を確認し、DNAシークェンス分析をすすめているところである。また、PBLや腹水中リンパ球(PEL)には自己腫瘍に反応しうるT細胞クローンが増強されていくと考えられているが、われわれは現在、継代培養に成功した培養悪性細胞を用いて同一患者のPBLまたはPELを刺激し、集積されると想定されるクローンについて検討中である。これらのクローンを同定し、制御できれば効果的な癌特異的免疫療法が可能となる。
構造用ポリマーアロイの衝撃破壊靱性に関する研究

ポリマーアロイは種々の高分子種をブレンドした多成分系の高分子材料であり,異なった性質を持った高分子種を効果的に組み合わせることで,多様な目的に合致した機能が実現されている.とくに,構造用ポリマーアロイにおいては微細ゴム粒子を脆性プラスチックの中に分散させることで耐衝撃性の改善が計られている.しかしながら,その靱性強化のメカニズムについては未解明の点が多く残されている.代表的なポリマーアロイについて衝撃破壊試験を実施し,力学的解析と材料分析の手法を併用することで,これらの問題の解決を試みた.本研究では,構造用ポリマーアロイの中から,2成分系のゴム強化樹脂であるABS樹脂および3成分系のPC/ABS複合樹脂を供試材として選択し,それらの母材であるAS樹脂,PS樹脂を含めて,以下の通りに研究を行った.(1)引張試験片および破壊靱性試験片を作成した後,恒温恒湿槽内に一定期間保持し,材料入手までの履歴ならびに加工の影響を除去した.(2)供試材の応力-ひずみ関係を種々の負荷速度で測定するとともに供試材の静的破壊靱性値を測定した.(3)動的応力拡大係数の評価手法およびき裂進展開始時刻の計測法など,動力学解析に基づいて,衝撃破壊靱性試験法について検討を行った.(4)上項の結果に基づき,供試材の衝撃破壊靱性試験を行う.(5)試験片をビデオマイクロスコープにより破面全体を観察し,必要部については走査型電子顕微鏡により詳細観察する.(5)靱性強化機構について,実験結果に基づき有限要素解析を行った.以上の結果を総合し靱性強化のメカニズムについて考察するとともに効果的な材料開発手法ならびに適切な材料利用技術について検討した.ポリマーアロイは種々の高分子種をブレンドした多成分系の高分子材料であり,異なった性質を持った高分子種を効果的に組み合わせることで,多様な目的に合致した機能が実現されている.とくに,構造用ポリマーアロイにおいては微細ゴム粒子を脆性プラスチックの中に分散させることで耐衝撃性の改善が計られている.しかしながら,その靱性強化のメカニズムについては未解明の点が多く残されている.代表的なポリマーアロイについて衝撃破壊試験を実施し,力学的解析と材料分析の手法を併用することで,これらの問題の解決を試みた.本研究では,構造用ポリマーアロイの中から,2成分系のゴム強化樹脂であるABS樹脂および3成分系のPC/ABS複合樹脂を供試材として選択し,それらの母材であるAS樹脂,PS樹脂を含めて,以下の通りに研究を行った.(1)引張試験片および破壊靱性試験片を作成した後,恒温恒湿槽内に一定期間保持し,材料入手までの履歴ならびに加工の影響を除去した.(2)供試材の応力-ひずみ関係を種々の負荷速度で測定するとともに供試材の静的破壊靱性値を測定した.(3)動的応力拡大係数の評価手法およびき裂進展開始時刻の計測法など,動力学解析に基づいて,衝撃破壊靱性試験法について検討を行った.(4)上項の結果に基づき,供試材の衝撃破壊靱性試験を行う.(5)試験片をビデオマイクロスコープにより破面全体を観察し,必要部については走査型電子顕微鏡により詳細観察する.(5)靱性強化機構について,実験結果に基づき有限要素解析を行った.以上の結果を総合し靱性強化のメカニズムについて考察するとともに効果的な材料開発手法ならびに適切な材料利用技術について検討した.
歯垢微生物の酸産生に対する各種糖アルコールの影響

1、S.mutansのソルビトール代謝の酸素による阻害段階:空気に曝さなかった菌に比べて曝した菌の酸産生はほぼ阻害された。菌のNADHおよび反応中間体レベルの測定結果からS.mutansのソルビトール代謝の酸素による阻害はソルビトールPEP-PTSあるいはソルビトール6リン酸脱水素酵素活性の阻害によって起こることが考えられた。2、ソルビトールによるグルコース代謝阻害: S.mutansの懸濁液にあらかじめソルビトールを添加しておくと、さらにグルコースを添加しても2-3分間は酸産生は起こらなかった。このときのNADHレベル、反応中間体レベルの測定によって、ソルビトールを添加しておくと、PEP-PTSによるグルコース取込に必要な中間体が消失するためグルコース代謝が抑制されると考えられた。3、キシリトールによるグルコース代謝阻害:グルコースを炭素源とした培地にキシリトールを混合して、S.mutansを培養したところ、明らかな増殖の抑制が見られた。また、グルコースで培養したS.mutansを洗菌後、キシリトール存在下でグルコースを代謝させるとグルコース代謝阻害(グルコースからの酸産生阻害)がみられた。このことからキシリトールによる増殖阻害の一部は糖代謝阻害に起因するものと考えられた。今年度は、代表的歯垢微生物Streptococcusmutansの糖アルコール代謝活性について検討した。代謝活性は(1)糖および糖アルコールからの酸産生速度を電位差滴定計によって、(2)その時の代謝産物を今回導入したカルボン酸分析計によって測定することにより評価した。1.ソルビトール代謝活性の阻害:嫌気条件でソルビトールを炭素源として培養したS.mutansを空気に曝し再び嫌気条件に戻したところ、ソルビトール代謝活性はほぼ失われた。この現象はソルビトール代謝に関わる酵素pyruvate formate-lyaseが酸素により不可逆的に失活するためと説明されていたが、代謝中間体および補酵素の菌体内レベルを検討することにより以下のことが明らかになった。(1)ソルビトール代謝が阻害されているとき、代謝上流のソルビトール6リン酸(S6P)およびフルクトース6リン酸(F6P)が減少し、代謝下流のピルビン酸が増加していたことから、ソルビトールからS6Pを生成するホスホエノールピルビン酸リン酸転移酵素(PEP-PTS)およびS6PからF6Pを生成するS6P脱水素酵素(S6PDH)の阻害が起こっていると考えられた。このとき菌体内NADHレベルが上昇していた。(2)しかし、空気曝露によりPEP-PTSとS6PDHは失活していないことから、高レベルのピルビン酸はPEP-PTSに対して、高レベルのNADIIはS6PDHに対して、フィードバック阻害(いわゆるend-product inhibition)を起こしていると考えられた。2.キシリトールによるグルコース代謝阻害:グルコースを炭素源とした培地にキシリトールを混合してS.mutans培養したところ、明らかな増殖の抑制がみられた。我々はすでに空気曝露Sterptococcus mutansのグルコース代謝がソルビトールにより阻害されることを報告した(1995)。今年度はこの阻害機構を明らかにした。また、キシリトールによる阻害の可能性についても検討した。高度嫌気条件でソルビトールを炭素源として培養したS.mutansを5分間空気に曝し、再び嫌気条件に戻した。この菌の懸濁液をあらかじめソルビトールあるいはキシリトールと共にインキュベート後、グルコースを添加し、酸産生、解糖反応中間体を経時的に測定し、次の結果を得た。1)菌懸濁液にグルコースを添加すると酸産生が始まった。グルコース添加前は解糖反応下流部の中間体レベルが高く、添加0.5-1分後にはこれが減少し、上流部の中間体が増加した。2)菌懸濁液にあらかじめキシリトールを加えておいても酸の産生は起こらなかった。これにグルコースを添加するとグルコースのみの添加時と同速度で酸産生が起こった。

3)一方、菌懸濁液にソルビトールを加えても酸産生は起こらず、中間体はすべてほぼ消失した。これにグルコースを加えても、2-3分間は酸産生は起こらず、その後ゆっくりと酸産生が始まった。中間体レベルはグルコース添加0.5-1分後では増加せず、約2分後に出現した。これらの結果から、1)空気曝露S.mutansにあらかじめキシリトールを添加してもグルコース代謝に影響を与えないこと、2)ソルビトールを添加しておくとホスホエノールピルビン酸:グルコースホスホトランスフェラーゼ系によるグルコース取込に必要な中間体が消失するため、取込が抑制されることが考えられた。
ヘビにおける性染色体の分化過程の追跡および爬虫類における性決定遺伝子の探索

ヘビにおける性染色体の分化過程を解明することを目的として、3種のヘビ(インドニシキヘビ、シマヘビ、ハブ)において性染色体の構造比較を行った結果、インドニシキヘビのZW染色体は分化の初期状態を保持してきたことや、シマヘビとハブの共通祖先においてW染色体の矮小化が進んでいたことが示唆された。また、ヘビにおいて性分化関連遺伝子群の染色体上の位置を同定した結果、哺乳類において卵巣形成に関わるとされるβカテニン遺伝子が性染色体に位置することが明らかとなった。さらに、いくつかの性決定関連遺伝子の胎児期の性腺における発現パターンの雌雄差を調べた結果、産卵後10日以前に性分化が開始することが明らかとなった。1.シマヘビにおいて先行研究と合わせて179の遺伝子がマッピングされ、そのうちZ染色体へは20の遺伝子がマッピングされた。Z連鎖遺伝子についてインドニシキヘビとハブの染色体にもマッピングを行った結果、インドニシキヘビでは全ての遺伝子が、シマヘビでは3つの遺伝子がZだけでなくW染色体にもマップされた。ハブでは全ての遺伝子がZ染色体のみにマップされた。2.インドニシキヘビにおいてCGH法を用いて雌雄間で分化している染色体領域の検出を試みた結果、各性に特異的な染色体領域は観察されなかった。1、2の結果から、インドニシキヘビのZW染色体は分化の初期状態を保持してきたと考えられ、また、シマヘビとハブの祖先系統でW染色体の矮小化が起こり、二つの系統が分岐した後、ハブの系統ではさらにW染色体の矮小化が進んだことが推定された。3.シマヘビにおいて常染色体とW染色体のヘテロクロマチンに共通の反復配列とW染色体のみに増幅した反復配列が得られた。次年度ではハブのW染色体特異的反復配列のクローニングを行う。4.シマヘビ雌4個体から計48の受精卵を得て、経日的に解剖し、胚発生を監察した結果、25°C保温時において発生の進む速さに個体差はあまり観られなかった。また、性腺の組織切片を監察した結果、雌雄間での性腺の分化は遅くとも産卵後17日までに開始することが明らかとなった。次年度では産卵後17日までの受精卵を重点的に解析し、性腺分化時期に発現する遺伝子の特定を行う。5.シマヘビにおいてdegenerate PCR法を用いてWT1、CBX2、TEX14をクローニングし、FISH法によってそれぞれ1q、2q、1pにマッピングした。ヘビにおいてはこれらの性分化関連遺伝子は性決定の最上流遺伝子ではないことが示唆され、既知の性分化関連遺伝子とは異なる遺伝子が性決定を担っていると予想された。1)シマヘビにおいて先行研究と合わせて188の遺伝子がFISH法によってマッピングされ、そのうちZ染色体へは24の遺伝子がマッピングされた。24のうち3遺伝子がZだけでなくW染色体にもマッピングされ、その中には性分化関連遺伝子の一つであるCTMB1があった。また、CTNNB1はZとWの対立遺伝子間で塩基配列が異なり、対立遺伝子の両方が発現していることも明らかとなった。2)前年度から引き続き性分化関連遺伝子のクローニングを行った。これまでにDMRT1、SOX9、WT1、CBX2、WNT4、FOXL2、CYP19A1、NR5A1をクローニングした。FOXL2、NR5A1以外の遺伝子についてFISHを行った結果、全て常染色体にマッピングされたことから、これらの遺伝子はヘビにおける性決定の最上流遺伝子ではないことが示唆された。3)シマヘビ雌2個体からそれぞれ9個の受精卵を得た。前年度の結果から産卵後817日の間で性腺の性分化が起こると予想できたため、2個体から得られた受精卵を産卵後10日目と15日目に解剖した。外部生殖器や性腺の形態を監察した結果、10日目の胚では雌雄差が見られなかったのに対して、15日目では雌雄差が見られた。4)RT-PCR法によって産卵後10日目と15日目の胚の生殖腺におけるDMRT1、SOX9、FOXL2、CYP19A1の発現量の雌雄差を調べた結果、両日においてDMRT1は雄で、CYP19A1は雌で強い発現が見られた。SOX9とFOXL2については雌雄差が見られなかった。これらの結果から、シマヘビの性腺における遺伝子発現レベルでの性分化は産卵後10日目より前から起きていることが示唆された。今後は産卵後10日目より前の性腺において発現遺伝子の雌雄差を網羅的に比較することによって性決定の上流に位置する遺伝子をつかまえたいと考えている。
がんに対するCTL療法の開発と実施に関する共同研究

1.本国際学術共同研究費申請に至った経緯われわれは、1970年以来、永年がんに対する免疫応答、特にT細胞応答の細胞性調節に関する解析の結果、がんが退縮するときには、がん細胞を直接特異的に認識し破壊するcytotoxic T lymphocyte(CTL)が主役であり、逆にがんが発育するときには、CTLの活性化を抑制するサプレッサーT細胞をはじめ、種々の免疫抑制機構が強く活性化することを明らかにしてきた。この実験結果を踏まえて、1986年にヒトのがん患者の末梢リンパ球に、現在担っているがんに対するCTLをin vitroで誘導活性化する方法を開発し、これを元の担がん患者の静脈内に戻すことを繰り返すことでがんの発育を抑制し、退縮させるがん特異的受動免疫療法としてのCTL療法が成立することを実証した。この成果を1987年日本癌学会総会(東京)にて発表した。この内容が当時のNHKニュースや衛星放送によって欧米にも放映され、またNHKのサイエンスQにも取り上げられた。その後新しい治療成果を次々に加え、米国でのUCLAシンポジウムや1989年ベルリンで開催された第7回国際免疫学会議、1990年ハンブルグで開催された第15回国際癌会議、1992年ブタペストで開催された第8回国際免疫学会議に新しい成果を加えつつ発表したことで数々の研究者との交流が出来るようになったと同時に、われわれの開発したがんの特異的免疫療法としてのCTL療法の理論免疫学会の専門領域でも認められ、基礎的理論の裏付けとしての詳細な解析を伴った臨床的効果が加わることで、国内外の施設から注目を浴び、共同研究の申し出が増加してきた。その中でも、1990年イタリア大使館を介して、ローマ大学医学部外科臨床腫瘍学のルチオ・ロマノ・マルチェリーノ教授からの申し出が最も現実性があり、マルチェリーノ教授自身、豊富な臨床経験から、がんに対する化学療法、放射線療法に限界を強く感じ、新しい領域として癌の生物療法、中でも免疫療法に大きな期待を持っていた。1991年マルチェリーノ教授がローマで「癌に対する生物学的、免疫学的療法」の国際シンポジウムを主催した際に、本研究代表者をシンポジストの1人として招待したことから、われわれのCTL療法を彼の教室及び関連病院において実施し、その開発を共同研究したいとの具体的な話し合いが始まった。その後、本研究代表者の研究室(高知医科大学免疫学教室)でローマ大学医学部の若い医学研究者を受け入れる準備を整え、1992年12月1993年2月まで先方の研究者を1名CTL療法開発の共同研究のため受け入れたことで共同研究が始まった。また、1993年9月にマルチェリーノ教授と研究者3名が当教室に訪れ、今後先方より若い研究者を定期的に当教室に派遣したい旨の申し入れがあった。2.本国際学術共同研究の成果の概要前述したように本研究代表者は、ローマ大学ラ・サピエンザ医学部外科臨床腫瘍学のマルチェリーノ教授との共同研究発足の経緯を踏まえて、1994年には2名の若い医学研究者がローマ大学よりわれわれの免疫学教室に訪れ、23ヶ月滞在して主に癌患者の自己がんに対するin vitroでのCTLの誘導の条件とがん細胞の株化に関する研究を共同で進めた。1995年(平成7年度)より2年間われわれのこの国際学術共同研究に対する科学研究費が採択され、予算の裏付けも出来たことから次の実行実績を挙げた。(1)平成7年(1995年)10月に先方のローマ大学の関連病院の一つであるVelletri市にあるClinica Madonna delle GrazieがCTL療法を行うために必要な機器、器材の充実が計られたとの連絡を受けたため、現地の視察とCTL療法の実施への指示をかねて、本学免疫学教室より研究代表者藤本重義と研究分担者である濱里真二を派遣し、実質的な討議と病院の医師を対象にし、CTL療法の理論と実際に関する講演と誘導を行った。その結果、癌患者から白血球を分離する自動分離機とリンパ球の解析のためのFlow cytometerの機器に不備があり、その設置を指摘した。また、この機会に先方の希望により第2ローマ大学(Tor Vergata)医学部外科学教室(主任カシャーニ教授)にてCTL療法に関する講演を行い、今後のCTL療法の臨床応用に関する共同研究の可能性について情報交換を行った。(2)また本研究の代表者は、CTL療法が国内の大学機関でも普及してきたことから、1996年1月13日に全国的な研究会としてCTL療法を中心とした「癌特異的免疫療法研究会」を年1回開催するための発足会を東京で開催し、ローマ大学医学部外科より共同研究の代表分担者を含め3名の研究者を招待し、またイタリア大使館の科学技官2名の参加もあり、日本の癌免疫療法を実施している医学研究者と、CTL療法の臨床効果について情報交換を行った。なお、本研究会には、日本全国から大学機関、公立研究機関、民間研究機関より医学研究者約80名の参加があった。この研究会においては、イタリアからの参加者には同時通訳者を2名つけた。(3)平成8年(1996年)3月4日より5月21日まで、ローマ大学医学部よりDr.Lorena Cipolloneが若い医学研究者として、本学免疫学教室にてCTL療法の開発に関する共同研究を行った。この時期の共同研究のテーマは、現在われわれががんに対するCTL療法の効果の向上に関する手技の改良についてであり、その結果、CTL誘導において末梢リンパ球と単球との割合に最適比が存在することを明らかにした。

(4)平成8年(1996年)10月24日より11月5日まで、本研究代表者は、研究分担者であるマルチェリーノ教授がローマの科学技術省の会館で主催した国際シンポジウム「がんに対する生物療法としてのCTL療法とワクチン療法のいずれが有効か」に主要シンポジストとして講演した。この国際シンポジウムの参加者には、その他米国からNIHの外科医Dr.S.Rosenberg,Dr.J.Berzofsky、ペンシルバニア大学医学部よりProf.M.Greene、その他と日本からは東京女子医大消化器病センター内科山内克巳助教授が参加した。その後この時期に関連病院の医師、研究者とその後の共同研究の進捗状況の情報交換を行い、癌細胞株化に関する問題点について討議した。(5)平成9年(1997年)1月25日、本研究代表者は、平成7年度に発足会を開催したのに引き続き、平成8年度に第1回の「癌特異的免疫療法研究会」を東京(山之内製薬本社ホール)で開き、平成7年度を上回る約100名の参加者を見た。この研究会には再び先方のマルチェリーノ教授を招聘し、イタリア大使館から科学技官3名が参加したため、イタリア語の同時通訳を付け、日本の癌免疫療法の現状を十分に紹介した。(6)平成9年(1997年)3月16日23日、研究代表者である藤本重義と研究分担者の文部教官助手濱里真二が本共同研究に関する2年間の総括としてローマ大学を訪問し、本共同研究の成果として、ヒトのがんに対するCTL療法を先方の関連病院で実施するに際しての必要な施設や機器の整備状況、治療法の手技に関する視察と情報交換を行った。この期間にローマ大学医学部皮膚科学教室のS.カルヴィエリ(Prof.Stefano Calvieri)が主催したシンポジウム"メラノーマの免疫学的側面"に招待され、癌に対するCTL療法の理論的背景と臨床成績の新しいデータを含めて講演した。(7)今回のローマ訪問でまた新しい大学(University of Catenia)医学部の血液内科(主任教授ロザリオ・ギストリジ、Prof.Rosario Giustolisi)とのCTL療法に関する共同研究の申し出を受けた。その結果、今後われわれの免疫学的教室が中心となり、イタリア側はProf.Marcellinoを中心にイタリアの種々の大学と新しい共同研究の枠組みに関して討議し、がんの特異的免疫療法の開発に関する共同研究の体制を組んでいく方針を合意した。本国際学術研究の総括として、上記の情報交換と先方からの若い研究者の当免疫学教室での共同研究の成果を踏まえて、本研究の目的であるがんに対するCTL療法の臨床応用に向けての共同研究の基盤が出来たと考えられる。今後、さらに共同研究を発展させる計画である。1.本国際学術共同研究費申請に至った経緯われわれは、1970年以来、永年がんに対する免疫応答、特にT細胞応答の細胞性調節に関する解析の結果、がんが退縮するときには、がん細胞を直接特異的に認識し破壊するcytotoxic T lymphocyte(CTL)が主役であり、逆にがんが発育するときには、CTLの活性化を抑制するサプレッサーT細胞をはじめ、種々の免疫抑制機構が強く活性化することを明らかにしてきた。
辞書抽出、多言語データベース

分担者が行っているパピヨンプロジェクトは辞書抽出の為に多言語語いデータ・ベースを構築することを目的としている研究プロジェクトである。既存の辞書を興しパピヨン(構造をパピヨン独自の構造に変換して)へそれらを統合することを計画し遂行した。それがXMLの中でコード化され、パピヨン辞書を管理するために使用されるプラットフォームはさらに他の辞書も管理することができるようになった。また、2002年4月及び2003年3月に、自動的に既存のXML辞書を回復するためにフレームワークを定義しインプリメントし、それらの構造を修正せずに、それらを統合した。方法論としては、XMLの中でコード化された辞書メタデータ・ファイルを使用した。さらに、それらの構造について記述するXML図式からの既存のエントリーを編集するためのHTMLインターフェースを半自動的に生成するために同じく外国人特別研究員であるD. Thevenin氏と共同研究を始めた。本研究はGDEFプロジェクトまで拡張された。GDEFプロジェクトとは、使用法用として新しいエストニアのフランス語2か国語の辞書の構築に関るプロジェクトである。辞書は約50,000のエントリーを可能にした。領域は一般的なものを中心とした。本プロジェクトは、INALCOのAntoine Chalvin教授によって指図され、技術的プロジェクトに責任を負う辞書はパピヨンプラットフォームの使用により構築された。編集およびツールは、新しい辞書マクロ組織およびエントリー構造に適合された。