hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ショウジョウバエの味覚受容神経機構の分子生理学的研究

本研究課題の目標は、味細胞の詳細な機能の同定と、個々の味細胞の味情報が中枢でどのように情報処理されているかをショウジョウバエにおいて解明することであった。昨年度の研究によって、タングステン電極を用いた新しい味細胞神経活動の記録法を確立することができた。この記録法では、非水溶性の物質に対する応答を記録できる利点がある。これまでの行動解析によって、体表の炭化水素化合物が求愛行動における雌雄の識別に関与していることが示唆されてきたが、生理学的な証拠はなかった。今回、求愛行動を抑制することが知られている7-tricoseneに対する味応答を記録することに成功した。唇弁の特定の感覚子が応答し、苦味物質に応答するL2味細胞が7-tricoseneに応答することが明らかになった。これは、味細胞が摂食行動だけでなく求愛行動にも関与していることを意味している。求愛行動にはフ節の感覚子が主に関与している。そこで、苦味細胞で発現しているGr66a遺伝子のプロモーターGal4系統を用いてL2味細胞の中枢神経系への投射パターンを解析した。数個の味細胞でGFPが発現している個体を解析し、同定した複数の感覚子の味細胞からの投射パターンを明らかにした。その結果、直接食道下神経節に投射する味細胞と胸部神経節に投射する味細胞の2種類のパターンがあることがわかった。さらに胸部神経節における反対側への投射があることがわかった。味覚受容トランスダクション機構について以下の成果を得た。3量体Gタンパク質の味覚器における発現を調べたところ、α、β、γサブユニットの各1個が主に発現していた。Gγ1遺伝子が発現している味細胞を同定するために味細胞の機能阻害実験をおこなった。Gγ1遺伝子に対する2本鎖RNAを発現するUAS-RNAi系統を用いて、Gγ1遺伝子をノックアウトしたときの味覚神経応答を電気生理学的に解析したところ糖に対する応答が低下していた。Gγ1遺伝子のnull突然変異型はホモ致死であるので、FLP/FRTシステムを用いて任意のタイミングで体細胞組換えを起こし、Gγ1遺伝子のnull突然変異ホモ接合体の細胞を生じさせた。その味細胞の糖に対する神経応答は完全には消失していなかった。Gγ1遺伝子は糖受容細胞で発現しており、糖受容シグナルトランスダクションに関与していると考えられる。ショウジョウバエの味細胞の軸索は、唇弁からは脳の食道下神経節に、フ節や翅からは胸部神経節に直接伸びている。特定の味細胞でGAL4が発現しているGal4エンハンサートラップ系統をスクリーニングし、唇弁の感覚子に接続する1個の味細胞でGAL4が発現している系統を得た。GAL4発現細胞の機能阻害により生じる味覚応答の変化を調べた結果、GAL4発現細胞は水受容細胞であることがわかった。モザイク法を用いて、1個か数個の水受容細胞でGFPを発現させ、中枢への投射パターンを観察したところ、唇弁のすべての味覚感覚子に接続する水受容細胞は、食道下神経節の同じ領域に投射していた。水受容細胞とは異なる味細胞でGAL4が発現しているGr32a-Gal4の投射パターンとを比較したところ両者の投射パターンは異なっていた。ショウジョウバエの味受容細胞における受容機構を解明するために、新たな電気生理学的な記録法の確立を試みた。感覚子の基部にタングステン電極を挿入することにより味受容細胞の神経応答を数10分にわたり記録することが可能になった。この記録方法により、刺激が行われていない時、また刺激後の味受容細胞の活動が記録できる。その結果、糖と苦味の味受容細胞は自発発火していることがわかった。刺激後の応答は糖受容細胞では数ミリ秒間しか続かないのに対し、苦味受容では数百ミリ秒も応答が持続していることがあることが観察された。

この記録法は、味受容の応答特性を分子レベル・細胞レベルで研究する上で強力なツールの一つとなると思われる。タングステン電極記録法では刺激物質が水溶性である必要はない。そこで、リガンドが同定されている嗅覚受容体をGAL4/UAS法を用いて特定の味受容細胞で発現させた。その結果、味受容細胞が匂い物質に対して応答するようになることが明らかになった。種々の匂い物質に対する応答性は、嗅細胞で得られているものと同様であった。嗅覚受容体は味受容細胞に存在するトランスダクション機構を利用できると考えられる。嗅細胞で個々の嗅覚受容体は共通にOr83bと協調して機能することが知られていたが、味受容細胞においても両者の発現が必要であった。さらに、嗅受容体を発現させる味受容細胞をかえることにより、異なる味細胞からの情報がどのような行動を引きおこすかを明らかにした。本研究課題の目標は、味細胞の詳細な機能の同定と、個々の味細胞の味情報が中枢でどのように情報処理されているかをショウジョウバエにおいて解明することであった。昨年度の研究によって、タングステン電極を用いた新しい味細胞神経活動の記録法を確立することができた。この記録法では、非水溶性の物質に対する応答を記録できる利点がある。これまでの行動解析によって、体表の炭化水素化合物が求愛行動における雌雄の識別に関与していることが示唆されてきたが、生理学的な証拠はなかった。今回、求愛行動を抑制することが知られている7-tricoseneに対する味応答を記録することに成功した。唇弁の特定の感覚子が応答し、苦味物質に応答するL2味細胞が7-tricoseneに応答することが明らかになった。これは、味細胞が摂食行動だけでなく求愛行動にも関与していることを意味している。求愛行動にはフ節の感覚子が主に関与している。そこで、苦味細胞で発現しているGr66a遺伝子のプロモーターGa14系統を用いてL2味細胞の中枢神経系への投射パターンを解析した。数個の味細胞でGFPが発現している個体を解析し、同定した複数の感覚子の味細胞からの投射パターンを明らかにした。その結果、直接食道下神経節に投射する味細胞と胸部神経節に投射する味細胞の2種類のパターンがあることがわかった。さらに胸部神経節における反対側への投射があることがわかった。
縄文晩期-弥生時代の遺跡より産するイノシシおよび家畜豚骨の分子考古学的研究

縄文・弥生時代の考古学的遺跡から産するいわゆる古代豚とされる獣骨が,野生のニホンイノシシなのか家畜豚であるかを遺伝学的に特定するための基礎データを得るため,ユーラシア大陸及び東アジア・東南アジアの島嶼域に棲息するイノシシ属(Sus)の野生種及び家畜豚のミトコンドリアDNAシトクロームbの全塩基配列およびミトコンドリアDNAのD-loop領域の一部の配列決定を行い,野生イノシシおよび家畜豚の遺伝学的特性を明らかにした.これらの基礎研究をふまえ,考古学的遺跡産の試料として,縄文時代晩期の佐賀県菜畑遺跡産(4試料),弥生時代の大分県下郡遺跡産(3試料),愛知県朝日貝塚産(3試料)の典型的な古代豚とされる骨を選び抽出された古代DNAをPCRで増幅しミトコンドリアDNA調節遺伝子領域255塩基対の配列を決定し,アジア・日本のイノシシ及び豚の配列と比較を行った.その結果,10試料中の9試料の配列はニホンイノシシ集団に固有に認められる配列であり,残りの1試料の配列はニホンイノシシ集団と東南アジアの一部の豚に認められる配列であることを確認した.この事実は縄文時代晩期から弥生時代の日本の稲作文化において,大陸産の家畜豚が飼われていなかったことを示唆している.本研究では,さらに縄文時代の遺跡産試料,琉球列島の貝塚時代の試料についても,予察的ながら形態ならびに分子考古学的検討を行ったがすべてが野生イノシシであり家畜豚である事実は得られなかった.一方,遺跡出土骨の形態学的研究の基礎試料を得るため,日本各地のニホンイノシシ集団の頭骨の形態計測学的研究を行い,野生集団の形態学的特性を主として主因子分析の立場から明らかにした.次に,縄文・弥生遺跡出土ノイノシシならびに古代豚とされる頭蓋の比較形態学的計測を行い,現生ニホンイノシシのデータと比較した.その結果,遺跡出土の試料は,いずれもニホンイノシシの形態変異の範疇に入り,ニホンイノシシと区別する事が出来なかった.これらの一連の事実から,考古学者の一部が主張するいわゆる古代豚というものの存在は否定される結果となった.縄文・弥生時代の考古学的遺跡から産するいわゆる古代豚とされる獣骨が,野生のニホンイノシシなのか家畜豚であるかを遺伝学的に特定するための基礎データを得るため,ユーラシア大陸及び東アジア・東南アジアの島嶼域に棲息するイノシシ属(Sus)の野生種及び家畜豚のミトコンドリアDNAシトクロームbの全塩基配列およびミトコンドリアDNAのD-loop領域の一部の配列決定を行い,野生イノシシおよび家畜豚の遺伝学的特性を明らかにした.これらの基礎研究をふまえ,考古学的遺跡産の試料として,縄文時代晩期の佐賀県菜畑遺跡産(4試料),弥生時代の大分県下郡遺跡産(3試料),愛知県朝日貝塚産(3試料)の典型的な古代豚とされる骨を選び抽出された古代DNAをPCRで増幅しミトコンドリアDNA調節遺伝子領域255塩基対の配列を決定し,アジア・日本のイノシシ及び豚の配列と比較を行った.その結果,10試料中の9試料の配列はニホンイノシシ集団に固有に認められる配列であり,残りの1試料の配列はニホンイノシシ集団と東南アジアの一部の豚に認められる配列であることを確認した.この事実は縄文時代晩期から弥生時代の日本の稲作文化において,大陸産の家畜豚が飼われていなかったことを示唆している.本研究では,さらに縄文時代の遺跡産試料,琉球列島の貝塚時代の試料についても,予察的ながら形態ならびに分子考古学的検討を行ったがすべてが野生イノシシであり家畜豚である事実は得られなかった.一方,遺跡出土骨の形態学的研究の基礎試料を得るため,日本各地のニホンイノシシ集団の頭骨の形態計測学的研究を行い,野生集団の形態学的特性を主として主因子分析の立場から明らかにした.次に,縄文・弥生遺跡出土ノイノシシならびに古代豚とされる頭蓋の比較形態学的計測を行い,現生ニホンイノシシのデータと比較した.その結果,遺跡出土の試料は,いずれもニホンイノシシの形態変異の範疇に入り,ニホンイノシシと区別する事が出来なかった.これらの一連の事実から,考古学者の一部が主張するいわゆる古代豚というものの存在は否定される結果となった.
グレーデッドインデックス型光ポリマーを応用した、金属非可視型矯正ワイヤーの開発

本研究は、優れた審美性と機械的性質を兼ね備えた歯科矯正用ワイヤーを開発することを目的とし、複合材料の概念に光学材料の技術を取り入れることで、それを実現しようとするものである。本年度に行った内容を以下に示す。1.ワイヤー内部の金属の非可視化に及ぼす条件の模索を行った。ワイヤー表面において外界からの入射光を効果的に反射させるためにはフッ素樹脂マトリックス基材の屈折率を段階的に変化させるか、屈折率の異なる物質を配向させる必要があるが、入射光の反射、散乱といった現象には前述の要件の他にコーティング層の膜厚というパラメーターの影響も受けるため、コア金属へのマトリックス材のコーティング方法および膜厚についての検討をスピンコート、ディップコートの2種の方法について行った。(1)フッ素樹脂の粘度はスピンコート用で5(%)濃度において約10^2(mPa・s)(タイプX)、ディップコート用8(%)濃度において約10^2(mPa・s)で、対数的に濃度と粘度の関係が正の比例関係を示していることから、膜厚のコントロールには樹脂溶液の濃度調節が有用であると考えた。(2)計測値の代表例として、スピン(ロール)コーターを用いた場合のフッ素樹脂の形成膜厚は回転数100において約10(μm)で、ディップコートの場合は引き上げ速一度5(cm/min)において約100(μm)(溶液濃度2%)であった。一連の実験結果から、金属コアに対するマトリックス材の被覆膜厚は、任意に設定可能であることがわかった。2.ワイヤー内部の金属の非可視化の程度およびワイヤー全体としての光学的特性を評価するため、実験モデルとして屈折率1.34のフッ素樹脂(サイトップ)と屈折率1.49のポリマー(PMMA)を積層配置させ、各層の厚さを任意に設定したものを用いた。結果、金属色の透過を抑える条件設定の構築には至らず、現段階では内部金属コアの非可視化は遺憾ながら達成できなかった。これは、矯正用ワイヤーとして使用するサイズ(直径0.5mm程度)が物理的に小さいことが根本的要因として影響していると考えられた。次年度以降は、研究費補助の対象ではないが本研究の進展のために今後も実験を継続する予定である。本研究は、優れた審美性と必要な機械的性質を兼ね備えた歯科矯正用ワイヤーを開発することを目的とし、複合材料の概念に光学材料の技術を取り入れることでそれを実現しようとするものである。(1)第一層マトリックス(クラッド)材とコアメタルとの接着について:フッ素樹脂の多くは金属への接着強さは低いため、ワイヤーの中心部から第一層目のマトリックス材としては金属への反応性基をもつ「ネオフロンEFEP」を160180°Cにてラミネート圧着することが有効であることがわかった。しかしながら、熱融着に関しては枠型となるPEチューブの変形の問題があり、コア隣接層の寸法安定性の確立は今後の課題である。(2)第二層マトリックス材について:マトリックス最外層(第三層)に使用する低屈折率のフッ素樹脂「サイトップ」の屈折率(n_D:1.34)に対して、第二層には期待する光学的特性(グレーデッドインデックス)上から、より高い屈折率の材料を使用する必要があるため芳香族系または脂肪族系ジメタクリレートなどの架橋高分子材の適用を検討した。これらの樹脂に無機フィラーを混和することにより屈折や散乱を調整できることが示唆された。(3)マトリックス材の機械的強度について:フッ素樹脂としては「サイトップ」、ジメタクリレートとしてはBis-GMAを材料として引張圧縮試験器(今年度設置備品)により曲げ強さを評価した。試験片は各材料を直径約0.5mmの棒材としたもので、支点間距離14.0mm、たわみ量2.0mmの条件での曲げ荷重・曲げ弾性率は、フッ素樹脂では0.44N・2747.21Mpa、Bis-GMAでは0.57N・3262.64Mpaと算出された。(4)第三層クラッドへの入射光がワイヤー内部において全反射する条件の検索、これを分光光度計等により行うことが目下の課題である。(1)使用するコア金属の断面寸法の検討を行った。検討条件として、1)マトリックス部の厚さが可及的に確保可能、2)臨床応用に可能な機械的強度を有する、3)マトリックス材との被着が可能、とした。結果、直径約0.35mmの矯正用ワイヤーが第一選択となり、この場合マトリックス部に費やせる幅は試作ワイヤー径を0.5mmとすると0.15/2mm程度となることがわかった。(2)選択した金属ワイヤーについて3点曲げ試験(引張圧縮試験機SV-52L、16年度設置備品)を行った、変位量1.0mmでの徐荷時曲げ荷重は、Ni-Ti系では、製品1:1.44(N), SD;0.10(N)、製品2:0.80(N), SD;0.02(N)、製品3:1.02(N), SD;0.07(N)、であった。

実際の試作ワイヤーではこれにマトリックス材が被覆される分、金属ワイヤー単体より大きい曲げ荷重を発揮する(寸法効果)ことから、臨床的にも応用に可能であることが示唆された。(3)コア金属の非可視化の検討を行った。方策として、マトリックス層境界面での全反射を利用し、ワイヤー外部からの入射光を全反射させる、若しくはワイヤー内部の反射光を閉じ込める、2種類を計画した。全反射を効果的に行わせるためには第13層のマトリックスの屈折率に差が大きいことが要件となることは明らかになったが、今年度はマトリックス材の屈折率の任意設定の方法の構築には至らなかった。今後の計画:本ワイヤーの非可視化については現時点では充分とは言えず、機械的強度に対する耐久性も不明な事項が多いため、この点につき来年度も引き続き研究を継続してゆく予定である。本研究は、優れた審美性と機械的性質を兼ね備えた歯科矯正用ワイヤーを開発することを目的とし、複合材料の概念に光学材料の技術を取り入れることで、それを実現しようとするものである。本年度に行った内容を以下に示す。1.ワイヤー内部の金属の非可視化に及ぼす条件の模索を行った。ワイヤー表面において外界からの入射光を効果的に反射させるためにはフッ素樹脂マトリックス基材の屈折率を段階的に変化させるか、屈折率の異なる物質を配向させる必要があるが、入射光の反射、散乱といった現象には前述の要件の他にコーティング層の膜厚というパラメーターの影響も受けるため、コア金属へのマトリックス材のコーティング方法および膜厚についての検討をスピンコート、ディップコートの2種の方法について行った。(1)フッ素樹脂の粘度はスピンコート用で5(%)濃度において約10^2(mPa・s)(タイプX)、ディップコート用8(%)濃度において約10^2(mPa・s)で、対数的に濃度と粘度の関係が正の比例関係を示していることから、膜厚のコントロールには樹脂溶液の濃度調節が有用であると考えた。(2)計測値の代表例として、スピン(ロール)コーターを用いた場合のフッ素樹脂の形成膜厚は回転数100において約10(μm)で、ディップコートの場合は引き上げ速一度5(cm/min)において約100(μm)(溶液濃度2%)であった。一連の実験結果から、金属コアに対するマトリックス材の被覆膜厚は、任意に設定可能であることがわかった。2.ワイヤー内部の金属の非可視化の程度およびワイヤー全体としての光学的特性を評価するため、実験モデルとして屈折率1.34のフッ素樹脂(サイトップ)と屈折率1.49のポリマー(PMMA)を積層配置させ、各層の厚さを任意に設定したものを用いた。結果、金属色の透過を抑える条件設定の構築には至らず、現段階では内部金属コアの非可視化は遺憾ながら達成できなかった。これは、矯正用ワイヤーとして使用するサイズ(直径0.5mm程度)が物理的に小さいことが根本的要因として影響していると考えられた。次年度以降は、研究費補助の対象ではないが本研究の進展のために今後も実験を継続する予定である。
難聴症例のミトコンドリア遺伝子変異の網羅的解析法確立と内耳細胞内の変異定量解析

遺伝性ならびに非遺伝性感音難聴症例を対象に、ミトコンドリア遺伝子変異の有無を網羅的解析した。61種類のミトコンドリア遺伝子変異の有無を解析し、m.1555A>Gを11例、m.3243A>Gを9例、m.8348A>G、m.11778G>A、15498G>A、m.7444G>A、m.7472C>ins C変異を各々1名例検出した。さらに、tRNALeu(UUR)遺伝子の3243A>G変異の68歳女性のMELAS側頭骨標本を対象に、レーザーキャプチャー・マイクロダイセクションによるヒト内耳細胞からの個別のDNA抽出法により、変異ミトコンドリア遺伝子量を定量解析した。ミトコンドリア遺伝子変異網羅的解析法確立(1)遺伝性感音難聴症例でゲノムDNAを抽出した373例を対象に、29種のミトコンドリア遺伝子変異の有無を網羅的に解析した。(2)用いた手法は、ビオチン標識プライマーにて11-plex PCRにより解析する蛍光ビーズ・アレイPCR-Luminex[○!R]法である。(3)3243A>G変異が9名、1555A>G変異が11名で検出された。さらに、難聴遺伝子としては、今までは、想定されていない8348A>G変異、11778G>A変異、15498G>A変異がそれぞれ1名同定された。(4)今回、新たに開発したミトコンドリア遺伝子変異の網羅的解析法は、主要なミトコンドリア遺伝子変異を同時に、数時間以内に解析可能であり、遺伝性難聴が疑われる症例のスクリーニングとして適切であると判明した。ヒト内耳細胞内のミトコンドリア遺伝子変異の定量解析(1)ミトコンドリア遺伝子変異の内耳細胞内定量解析の対象とした症例は、30歳女性の3243A>G変異が同定されたMELAS症例である。側頭骨は死後3時間で採取し、左耳を病理標本用とし、セロイジン包埋後、12μmの厚さに薄切した。病理組織学所見では、血管条と球形嚢斑の著明な萎縮とラセン神経節細胞の脱落を認めた。コルチ器有毛細胞は部分的消失を認めたのみであった。(2)上記切片で、レーザーキャプチャー・ダイセクションにより、有毛細胞、血管条、ラセン靱帯、ラセン神経節細胞等を数個ずつ採取した細胞からpure gene kitを用いてDNAを抽出し、ミトコンドリアDNAのTaqMan PCRによる定量的PCRを行った。(3)3243A>G変異率はラセン神経節細胞および球形嚢斑において高く、コルチ器有毛細胞、血管条、顔面神経では比較的低い値であった。これらの結果は血管条を除き、病理組織学的所見と比較的高い相関を認めた。ミトコンドリア遺伝子変異網羅的解析法確立(1)遺伝性感音難聴症例でゲノムDNAを抽出した373例を対象に、ミトコンドリア遺伝子変異の有無を網羅的に解析した。(2)用いた手法は、多項目のアッセイを一本のマイクロチューブ内で同時に行う手法で、ビオチン標識ブライマーを用いた28-plex PCRによりミトコンドリアDNAのほぼ全領域を増幅し、次に65種類の変異型または野生型の塩基配列に特異的なオリゴヌクレオチドチューブをハイブリダイズさせ解析する蛍光ビーズ・アレイPCR-Luminex【〇!R】法である。(3)mtDNA主要29変異(シリーズA)の網羅的な解析では、m.1555A>G変異11人(2.9%)、m.3243A>G変異9人(2.4%)、m.8348A>G、m.11778G>A、m.15498G>A変異を各1人(0.3%)で検出した。m.3243A>G変異の9例については変異率を測定したが、聴力との相関は明らかではなかった。(4)次に、mtDNA主要32変異(シリーズB)の網羅的解析では、m.7444>A変異とm.7472C>insC変異を各1人(0.3%)に検出した。m.7444G>A変異はレーバー病のsecondary mutationとしての報告があるが、明らかな家族性難聴を認めない42歳の女性で同定され、本人と家族ともに視力障害を認めず、純音聴力検査で両側の高音急墜型感音難聴を示した、m.7472C>

insCは進行性ミオクローヌスてんかんの原因として知られているが、両側の中等度の全音域の感音難聴を認める35歳男性で変異が認められ、てんかんや中枢障害などを認めなかった。(5)本研究で開発されたミトコンドリア遺伝子変異の網羅的解析法は、主要なミトコンドリア遺伝子変異が解析可能であり、遺伝性難聴の原因遺伝子同定に有用であると判明した。ミトコンドリア遺伝子変異網羅的解析法確立(1)遺伝性感音難聴症例でゲノムDNAを抽出した373例を対象に、ミトコンドリア遺伝子変異の有無を網羅的にmtDNA主要29変異(シリーズA)ならびにmtDNA主要32変異(シリーズB)で解析した。用いた手法は、蛍光ビーズ・アレイPCR-Luminex[○!R]法である。ミトコンドリア遺伝子多型と難聴発症の相関についての研究(1)網羅的解析により、遺伝性難聴におけるミトコンドリア遺伝子変異を同定した研究成果により、ミトコンドリア遺伝子多型が、難聴の発症に関与していると推測され、ミトコンドリア遺伝子のハプログループを解析した。(2)対象とした難聴症例は、網羅的解析を施行した373症例で、コントロールとして480例を対象とした。186個のミトコンドリア遺伝子多型を蛍光ビーズ・アレイPCR-Luminex[○!R]法を用いて解析し、日本人で頻度の多い12個のハプログループを解析した。(3)難聴症例とコントロールとの間には、ハプロタイプD4b2に有意な相関が同定された。難聴は種々の要因で発症するが、ミトコンドリア遺伝子変異による難聴は、比較的高頻度である。ミトコンドリア遺伝子変異の網羅的解析手法として開発した蛍光ビーズ・アレイPCR-Luminex®法を用いて、原因不明の遺伝性ならびに非遺伝性感音難聴症例を対象に、ミトコンドリア遺伝子変異の有無を解析した。本法により、373例を対象に、61種類のミトコンドリア遺伝子変異の有無を解析し、m.1555A>Gを11例、m.3243A>Gを9例、その他としてm.8348A>G、m.11778G>A、15498G>A、m.7444G>A、m.7472C>ins C変異を各々1例検出した。この網羅的解析法により、臨床所見では診断が困難であったミトコンドリア遺伝子変異例を診断し、治療指針の確立に有用であった。また、61個のミトコンドリア遺伝子点変異の有無を同定して、日本人に見られる主要な12のハプログループとの関連を検索し、ハプロタイプD4bが、有意に健常者より遺伝性感音難聴発症に関与していると同定した。さらに、ミトコンドリア遺伝変異による難聴として代表的なtRNALeu(UUR)遺伝子の3243A>G変異の68歳女性のMELAS側頭骨標本を対象に、我々が開発したレーザーキャプチャー・マイクロダイセクションによるヒト内耳細胞からの個別のDNA抽出法により、変異ミトコンドリア遺伝子量を定量解析し、3243A>G変異率は、有毛細胞は2.2%、血管条は2.4%、ラセン神経節細胞は26.6%であった。また、ホルマリン固定ヒト側頭骨標本のパラフィン包埋切片から、ラセン神経節細胞、外有毛細胞、ラセン神経節細胞をレーザキャプチャにて採取し、RNAを抽出、COCHとSLC26A5のmRNAを解析した。ミトコンドリア遺伝子変異の網羅的解析手法として開発した蛍光ビーズ・アレイPCR-Luminex法を用いて、原因不明の遺伝性ならびに非遺伝性感音難聴症例を対象に、ミトコンドリア遺伝子変異の有無を解析した。
床反力の可視聴化によるリアルタイムフィードバックを行う歩行訓練システムの開発

本研究では,リハビリ施設などの歩行訓練の質を向上し,回復期リハビリテーションの限られた期間を有効に活用するため,フィードバック機構を有する訓練システムを構築し,その効果と有効性を検証する。訓練システムは,歩行中の床反力を測定し,その値と歩行中の姿勢を表示することで,足にかかる荷重と歩行姿勢を訓練者がリアルタイムで把握できるものである。音と映像による適切な荷重量の情報も示す。研究実施期間中に,これらのシステムを完成させた。熊本地震などの影響もあり,患者による被験者実験は行えなかったが,歩行路の荷重特性や健常者による荷重調整の効果について実験データを測定し,システムの有効性を示唆することができた。本年度は,システムの設計および製作を行い,データ収集を行うため別府リハビリテーションセンターへの搬入および,基礎的な実験を行った。大分大学所有のフォースプレートと,新規購入のコンピュータ等を用いて,歩行中のデータをディスプレイ上に可視化し,荷重の評価が行えるシステムを構築した。また,数歩分の歩行データを取得することができるように,アルミフレームを構造材とした歩行板を作成し,フォースプレート上に設置して,システムの基本的な部分を完成させた。歩行板を設置したことで,測定する床反力データに誤差が生じることが予想されるため,歩行板を設置した状態での誤差特性を計測した。リファレンス荷重を歩行板の各位置に負荷し,そのとき出力される荷重値を測定して荷重位置に対する特性と,荷重値の変化に対する特性を得ることができた。今回の目的には大きな影響を与える誤差ではないことは確認できたが,今後,この特性を利用して,可能な限り測定誤差を減らす仕組みを導入する予定である。加えて,この測定を正確に行うための測定治具も開発した。訓練インターフェースについては,荷重訓練モード(目標荷重以上を麻痺足に加える),免荷訓練モード(目標荷重を超えないように訓練を行う),荷重時間モード(目標荷重時間以上の麻痺足で支持する)の3つの訓練モードを選択できるようにした。以上のようなシステムを作成し,基本的な機能を確認し,歩行板の荷重特性を計測した。その結果,歩行板を加えることで,訓練に影響を与えるような問題のある測定精度の劣化は見られなかった。今後,さらに詳しい解析を進め,より高精度の測定が行えるように誤差の低減を検討していく。システムは,別府リハビリテーションセンターに搬入し,同センターの療法士を被験者としてデータを収集した。今後,詳しい解析を行い,来年度の改良,被験者実験に生かしていく予定である。初年度中に,システムの作製と健常者でのデータ取得を完了する予定であったが,データ収集は十分にはできなかった。これは,システムの調整の遅れと施設への装置設置の手続きが遅れたためである。しかしながら,これは,当初の想定範囲内である。今後は,データ収集のスピードを上げ当初の目標を達成できるように努力する。本年度は,臨床試験を行う別府リハビリテーションセンターに搬入されたシステムの詳細設定を行い,これらの基礎特性を確認,ソフトウェアの改良を行った後,倫理委員会等,臨床試験を行うための手続きを行い,臨床試験を実施する予定であった。しかしながら,4月に発生した熊本大分地震の影響で,4月から10月ごろまで,装置を搬入した別府リハビリテーションセンターリハビリ室が使用不能になり(天井の補修が必要になり,安全性の観点から),この間計画していた研究活動が停止状態となった。地震の影響で,研究者の活動についても制限を受け,研究活動の実施が著しく困難となった。この期間も可能な範囲で,ソフトウェアの改良や,使用が再開された場合の準備などを行ったが,予定の研究活動に取り組めたのは10月以降となった。リハビリ室が使用可能になってから,システムの荷重特性など,基礎的特性を測定し,データの取りまとめを12月までに完了した。並行して倫理委員会の承認を受けるための作業を行ったが,大分大学が企画し,別府リハで実施するという,前例のない形態のため,両方の施設の倫理委員会の承認を得ることに加え,万一の事態に備えての保険などをどのようにするか,双方の施設の責任分担をどのようにするかという点で,検討・調整が長引き,28年度内に承認を完了することができなかった。そのため,28年度内に臨床試験に移行することは達成できず,予定していた計画のうち,システムの立ち上げと荷重特性の把握のみにとどまってしまった。平成28年4月16日から発生した熊本大分地震の影響で,別府リハビリテーションセンターリハビリ室の天井に補修の必要性が発生したため,リハビリ室への入室が禁止となり,搬入していたシステムを使用することができなくなった。また,別府リハの直接の担当者の実家が熊本県益城町で,しばらくの間,研究に関する連絡や実務の実施が不可能になってしまい,10月ごろまで実質的な研究活動ができなくなってしまった。研究活動再開後は,鋭意,システムの特性把握など研究の遂行を進め,臨床試験を実施可能な段階までシステムの調整などを行ったが,臨床試験の実施に不可欠な倫理委員会の承認に関して時間がかかってしまった。具体的には,以下の2点で問題が発生した。1.大分大学が企画し,別府リハビリテーションセンターで臨床試験を実施するという形態のため,双方の倫理委員会の承認を得ることとしたが,一方で承認が下りても,他方で修正や意見が出た場合,もう一方にさし戻して審査しなおすなどの手間がかかった。

2.被験者の事故など,万一の事態が発生した場合の責任分担をどうするか,賠償の負担をどのようにするか,などについて,双方で検討・調整を行うのに時間を要した。このような研究の前例は少なく,保険についても一つでカバーできる保険も見いだせず,研究の責任を全うでき,各倫理委員会の承認が得られる方策を策定するのに時間を要した。以上のような理由から,28年度内に臨床試験の実施に必要な倫理委員会の承認まで至らず,29年度初めに倫理委員会の承認が得られる見通しが得られるところまでとなった。当初,H29年度は実訓練に即した臨床試験を行う予定であったが,H28年4月に発生した熊本地震の影響で,実験現場である別府リハビリテーションセンターが約半年間使用不可となった。そのため,H29年度当初,装置の有効性を確認する被験者試験を行う計画に変更した。しかしながら,倫理委員会の承認,事故の場合の大分大学と別府リハの負担条件などの調整・確認等に手間取り,共同研究契約の締結等の事務作業後,被験者実験の実施手続が7月となった。7月から患者による被験者実験へ向けた予備実験を行い,安全性とソフトウェア等の修正点,および実験プロトコルの確認を行い,改良と実験手順の改善を行った。また,ここまでの実施状況を学会(LIFE2017)において口頭発表し,情報を収集した。被験者実験に関しては,実験装置とプロトコルの確認修正後,対象となる患者の選定を開始したが,最初の被験者には安全性等を考慮して,慎重に選定を行ったこともあって,11月にようやく内定した。被験者と実験日も決定し,被験者への主旨説明・承諾を得たものの,H29年11月頃からのインフルエンザ流行に伴い,別府リハビリテーションセンターの病棟閉鎖が実施され,被験者実験は不可能となった。この間も,バイオメカニズム学会にて進捗状況と健常者による実験結果の口頭発表を行い,できうる限りの研究遂行を試みたが,3月中旬まで病棟閉鎖は続き,患者による被験者実験は29年度内には可能とならなかった。3月下旬に,患者との接触がない条件で部外者の立ち入りが許可されたので,健常者による実験により,足荷重の適正化が行えていることを確認した。以上のように,当初計画に対して,十分な遂行はできなかったが,訓練システムは完成し,その特性も目的を満たすものであること,健常者による足荷重の適正化等が確認でできた。今後は,患者による被験者実験を行い,有用性を検証していく。本研究では,リハビリ施設などの歩行訓練の質を向上し,回復期リハビリテーションの限られた期間を有効に活用するため,フィードバック機構を有する訓練システムを構築し,その効果と有効性を検証する。訓練システムは,歩行中の床反力を測定し,その値と歩行中の姿勢を表示することで,足にかかる荷重と歩行姿勢を訓練者がリアルタイムで把握できるものである。音と映像による適切な荷重量の情報も示す。研究実施期間中に,これらのシステムを完成させた。熊本地震などの影響もあり,患者による被験者実験は行えなかったが,歩行路の荷重特性や健常者による荷重調整の効果について実験データを測定し,システムの有効性を示唆することができた。研究計画に沿って,遅れを取り戻すべく,早急に実験データを取得し,患者を被験者とした実験に移行する。
側側縫合によるNetwork型再建～神経信号付加の更なる効率化～

顔面神経再建において,より効率のよい神経縫合の条件を探るべく動物モデルを作成しその効果の検証を行った。顔面神経頬枝の中枢側をクリップで持続的圧迫を加え,下顎縁枝を切断した頬部の不全麻痺モデルを作成しコントロール群とした。更に下顎縁枝をドナーとして,端側縫合群・縫合面の大きい側側縫合群・縫合面の小さい側側縫合群モデルを作成し,表情筋スケール・逆行性蛍光トレーサーによる顔面神経核での神経細胞数・縫合部より末梢部での神経軸索数・表情筋の萎縮の程度を観察した。結果は,神経縫合部の面積が同程度であれば端側縫合群が,側側縫合の2群間では面積の大きい群が良好な成績であった。ラット顔面神経側側神経縫合モデルの作成、ラット表情筋スケールによる評価、神経縫合部の再生軸索走行の可視化への取り組み、軸索再生評価のための神経標本作成を行った。標本についてはまだすべてのモデルの標本は作製できていないため、標本完成後病理学的評価を行う。表情筋スケールについては、研究目的時に予想していた結果とは異なる結果となり、端側縫合と側側縫合とで明らかな差は認めなかった。H25年度に行った実験モデルでは端側、側側神経縫合による軸索再生の有意差は認めなかった。そこでH26年度には、神経縫合部の条件(断端か側面か、接触面積の大小)をより詳細に反映させた比較対象となるモデル群を作成し、昨年度のモデルによる実験結果と比較した。最終的なモデル群は、顔面神経頬枝をクリップした不全麻痺モデル(非再建モデルA group)、端側神経縫合モデル(1.5mm neural windowモデルB group)、側側縫合モデル(5mm neural windowモデルC group)、側側神経縫合モデル(1.5mm neural windowモデルD group)の4群を作成し、週一回の表情筋スケールでの評価を行い12週間経過観察を行った。経過観察終了後、逆行性トレーサーを用いて顔面神経核の神経細胞の個数を計測する。<結果>表情貴院スケールの改善度はA<D<B=C、顔面神経核における神経細胞数はA<D<B=Cとなり、いずれも再建群が有意に非再建群より成績が良かった。また、神経細胞数について、同一neural window径においては端側>側側、側側群においてはneural window径大>neural window径小となり、縫合部の条件により軸索再生に有意に差があり、表情筋スケールにおいても概ね同様の傾向を認めた。<考察>今回の実験結果より、同様の手術部位(同一神経組織)を用いた神経縫合において、神経縫合部の条件により軸索再生数および臨床所見の改善に差があることが分かった。これは実際の臨床においても、縫合部の条件を考慮することにより、より良い神経再建の結果を得ることができる可能性を示したこととなる。また、側面どうしの縫合でも軸索再生が起きうることも確認され、より多様な縫合条件にも対応しうる可能性を示すことができた。形成外科学予定通り比較する側側縫合モデルと端側縫合モデルの作成・観察を行うことができたが、予想したものとは違う結果であったため、新規実験モデルの検討を加えて研究を進める必要があるため。初年度の実験の結果は予想とは違うものであったが、病理組織による評価での差があるかも含めて結果を検討していく。またそれでも有意な差を認めない場合は、あらたな実験モデルの作成も検討する。また、一連の結果をまとめ関連学会にて報告する。実験に必要な動物、試薬、消耗品を購入していたなかで、概ね予定通りの支出となった。次年度の研究における試薬等比較的高額の消耗品の購入予定や、実験動物の購入に使用する予定。
不活性微粒子と化学混和剤の併用による収縮ひび割れ防止法の開発

本研究は、鉄筋コンクリート構造物のひび割れ防止を目的として、不活性微粒子と有機混和剤を組合せてセメント硬化体の収縮ひずみを低減させる方法を構築することを検討したものである。本研究で得られた結論は以下のようにまとめられる。(1)徐冷高炉スラグ微粉末や石灰石微粉末の不活性微粒子と有機混和剤を同時添加すると、自己収縮を著しく低減できることを検証するとともに、これらの低減効果は不活性微粒子と有機の組合せで異なり、両者の間に相互作用があることを明らかにした。また、不活性微粒子を多量添加すると引張強度の低下が生じるため、ひび割れ発生確率の低減は1割程度にとどまり、強度発現性に優れた収縮低減剤の開発が必要であることを示した。(2)ポリエチレンイミンを主成分としたポリマーはセメント粒子に強く吸着し、表面張力を低減しないが、モルタルの収縮ひずみを低減すると共に、良好な長期強度の伸びを示すことを見出した。さらに、せっこうの添加による針状結晶物の析出はポリエチレンイミン系収縮低減剤の収縮低減性の向上と初期強度発現性状の改善に有効であることを示し、収縮ひび割れ防止方法の方向性を提案した。また拘束ひび割れ試験で確認した。(3)XRD-Rietveld法による水和反応解析結果から、フライアッシュを混合したCSHの密度は普通ボルトランドセメントの単味の場合より小さく、約1.5倍の膨張率を有することを明らかにし、フライアッシュの共存によるミクロな収縮ひび割れの自己治癒の作用機構を明らかにできた。この自己治癒作用による新たなひび割れ防止策の創製への貢献が期待される。本研究は、不活性微粒子と化学混和剤(収縮低減剤)を併用することによりセメント硬化体の収縮を飛躍的に抑制し、新しい鉄筋コンクリート象の収縮ひび割れ防止対策を開発することである。本年度は初年度であり、収縮低減剤の開発および内部相対湿度やセメント系材料の水和反応率などの解析手法の開発を中心に研究開発を行った。現在までに得られている結果は以下の通りである。(1)水和反応が低いフライアッシュや石灰微粉末は水和生成物のゲル中に微粒子が長期にわたり残存し、収縮を低減すると推論された。特に、石灰石微粉末は収縮低減剤と併用すると大きな自己収縮低減効果を示すことを明らかにすることができた。しかし、全ての無機微粉末が同じ効果をもたらさないことも同時に確認され、両者の間に相互作用が生じているものと推論された。(2)セメントろ過液中での表面張力が同じとなる各種ポリマーの自己・乾燥収縮低減効果について検討を行い、ポリマーの収縮低減効果は表面張力の低下のみでは説明できず、むしろポリマー中の疎水性の相違が大きく影響することを明らかにした。(3)全X線回折パターンを用いたRietvelt法をセメント系材料の水和反応率の測定に適用し、内部標準物質を用いて、結晶質水和物だけでなく非晶質なCSH水和物も定量的に測定できる解析手法を確立した。また、非晶質分を有するフライアッシュなどが混在した系においても、選択溶解法との併用で、各要素成分の水和反応率を定量化できる解析手法を確立した。(4)内部相対湿度を測定する手法として、市販の高分子センサおよび試作セラミックスセンサを用いた3種類の方法で検討し、試作したセラミックス湿度センサのみが相対湿度80%以上の高湿度領域まで測定できることを明らかにした。昨年度実施した研究成果から、新規に開発した収縮低減剤および不活性微粉末は自己収縮を著しく低減できるため、材齢28日までは自己収縮と乾燥収縮の総和である収縮ひずみも低減できることを明らかにした。しかし、収縮低減剤と不活性微粉末の組合せでは乾燥収縮はあまり低減しないことも同時に判明した。このような背景に基づき、2年目の本年度では乾燥収縮の低減に効果があると考えられている石膏と新規の収縮低減剤を組合せて収縮ひずみを低減することを試みた。

(1)疎水性が多く、かつ加水分解の影響を受けづらい化学構造が異なる収縮低減剤を試作し、その自己・乾燥収縮低減効果について検討を行った。その結果、試作した収縮低減剤は従来の収縮低減剤より少ない添加量で同等の乾燥収縮低減効果を示すことを明らかにした。なお、試作した収縮低減剤は混練直後からセメント粒子に吸着するため、表面張力の低減から自己収縮および乾燥収縮の低減メカニズムを説明するのは難しいことが判明した。(2)試作した収縮低減剤はセメントの水和反応、特にC_3Sの水和反応を遅延するため、セメントペーストの圧縮強度、特に材齢初期の圧縮強度が低減することが認められた。しかし、その水和反応の遅延効果と強度発現性との間には明確な相関性は見出されなかった。また、モルタルおよびコンクリート供試体においては、セメントペースト供試体で認められたような明確な強度低下は認められなかった。なお、新規に試作した1種類は、材齢7日移行の強度発現が良好で、材齢28日での強度発現は高性能AE減水剤を通常添加したセメントペーストとほぼ同じであった。(3)二水石膏・半水石膏を2%まで少量添加した場合、モルタルの自己収縮及び乾燥収縮共に低減することが認められた。また、これらの石膏の添加により、モルタルの強度発現も改善することが認められた。しかし、石膏の添加量が2%を超過した場合には、収縮ひずみ量は低減するが、強度は逆に低減した。この原因としては、石膏の添加により、エトリンガイトが生成し、その結晶生成圧によって膨張が引き起こされ、この反応の時期がC_3Sの水和反応とほぼ同じか、若干遅れている場合には、膨張剤と同様に自己・乾燥収縮による収縮ひずみ量を低減し、さらに強度増大したものと推論される。石膏添加量が2%を超えると、エトリンガイトの生成反応はC_3Sの水和が終了した後にも継続しているため、エトリンガイトの膨張により微細構造にひび割れが生じ、収縮ひずみ量は低減するものの強度が低下したものと推論された。(4)凍結融解作用に対する抵抗性を向上させるために、微細な空気胞を連行することを試みた。その結果、気泡間隔係数が200μm以下のコンクリートを作製することができた。本研究の目的は、不活性微粒子と化学混和剤を併用することによりセメント硬化体の収縮が飛躍的に抑制されることを証明し、不活性微粒子及び化学混和剤を用いる新しい鉄筋コンクリートの収縮ひび割れ防止戦略を開発することである。本年度で得られた研究成果をまとめると以下のようになる。(1)昨年までに開発した新規の化学構造を有する収縮低減剤の自己・乾燥収縮低減効果について、従来の普通セメントモルタルだけでなく、高炉セメントB種モルタルでも確認した。さらに、普通セメントコンクリートでも検討を行い、試作した収縮低減剤は従来の収縮低減剤より少ない添加量で同等の乾燥収縮低減効果を示すことを実証した。なお、新規の収縮低減剤は混練直後からセメント粒子に吸着するため、表面張力の低減は生じないことを明らかにし、自己収縮および乾燥収縮の低減メカニズムとして吸着高分子による立体反発力などの影響があることを示した。(2)設計基準強度60150N/mm2の高強度コンクリートを対象に,高流動性,粘性低減性および収縮低減性能を兼ね備えた一液型のハイブリッド混和剤(HSP)を開発しその諸性質を調べた。
がんの終末期を迎える人と家族を支えるための啓発プログラムの実施と評価

地域で生活している住民を対象に、がん終末期を迎える人に対する認知・関心・支援の現状を調査し、がん終末期を迎える人に対して身近な人々が提供できる支援等の情報を発信し、地域で支えるための啓発プログラムの考案、試行、評価を行うことを目的とした。調査では、若者と、大学が立地する地域住民を対象にアンケート調査を実施した。若者と若者以外では調査結果が異なり、世代による特徴を反映した啓発プログラムが必要であると考えられた。啓発プログラムの試行では、若者と、大学が立地する地域住民を対象に実施した。さらに地域で活躍するがん患者会への参加や運営協力、企業との打ち合わせを通して資料収集とアイデア検討を行った。少子高齢社会にとって、がんの終末期を迎える人と家族を地域で支えるためには、地域で患者を支える若者の増加が特に必要ではないかと考え、対象を若者にしぼって啓発プログラムの案を作成し、プログラムの実施・評価を行った(平成25年6月)。具体的には、看護系以外のA大学の大学生・大学院生31名を対象にプログラム(ターミナルケア講義60分及び遺族の講演30分、計90分の授業)の実施、および“末期がん"に対するイメージおよび患者支援に対する意識についてアンケート調査を実施。その結果、大学生は“末期がん"に対して苦痛や恐怖のイメージを抱いているが,支援の実際についての講義や遺族の講話によって,希望をもって生きる人間像を抱いたと考えられた。また、自らの支援の可能性について,がん終末期の人との関わりの体験有り者は,体験に即した現実的支援から,さらに支援の可能性に広がりを示すことができた。一方,体験無し者は,授業内容がそのまま反映された抽象的な支援が導き出されている。しかし,支援を見いだせなかった者も13%いたことは,患者支援を現実的に捉えることの難しさを浮き彫りにしたと考えられた。特に,末期がんと診断された人と接する体験が無い若者に対しては,末期がんと診断され,死を予期しつつ生きる若者と接する機会を設けることや,映像を通して関心を高め,自分にできる支援を考えさせる教育プログラムの必要性が示され、次のステップへつなげたいと考えている。この結果は、平成25年12月に第19回日本臨床死生学会大会(東京)にて成果発表(口演)をした。アンケートを平成26年度も追加実施して対象者数を増やし、論文を発表したい。また、平成26年2月20日に関連する論文「終末期がん患者の身近な人々とのつながりを維持するための行動」が日本臨床死生学会により「原著論文」として採択された。平成26年7月に以下の原著論文を発表した。これは現在助成を受けている研究に関連する論文であり、啓発プログラムの意義を裏付ける結果を得ている内容となっている。<竹下裕子,佐藤禮子:終末期がん患者の身近な人々とのつながりを維持するための行動.日本臨床死生学,vol.18/19,58-67,2014.>平成26年6月に、平成25年と同様のアンケート調査を行った。大学生の"末期ガン"に対するイメージおよび患者支援に対する意識についてのアンケート調査であり、看護系以外の大学生・大学院生を対象にターミナルケア講義60分および遺族の講演30分、計90分の授業を行い、授業終了後、無記名自由記述式質問式調査を実施した。平成25年には22名、平成26年には31名からの回答を得、合わせて53名の回答を分析した。この研究成果は、平成26年11月に第20回日本臨床死生学会(神奈川)で口演発表した。さらに、平成26年10月に、勤務先の大学祭に訪れた地域住民を対象に、「末期ガン」に対するイメージおよび患者支援に対するアンケート調査を実施した結果、がん末期の状態の人やその家族に対する関心は高いが、終末期医療や緩和ケア・ホスピスに関する知識は少ないことが明らかとなった。現在、これまでの研究成果を踏まえた啓発プログラムを考案し、公開セミナーとしての公表を平成27年に開催する計画であり、医療研究倫理審査申請書を提出し、準備を行っている。平成27年11月14日・15日第21回日本臨床死生学会大会にて、平成27年度までの研究成果を発表した(竹下裕子・佐藤禮子:末期がんに対する地域住民のイメージと患者支援への意識に関する調査.第21回日本臨床死生学会大会抄録集p.52)。この発表について、日本臨床死生学会より論文化の推薦を受け、現在論文化への準備を進めている段階にある。公開プログラムの実施については、予定していた講師が病気により講演の承諾を取り消されたため、実施時期が遅れる状況が生じた。プログラムの内容を変更し、平成28年3月11日・25日に「大切な人ががんになったときに緩和ケア・ホスピスって何?」のタイトルで地域公開プログラムを2回実施した。内容は、がんという病気についての講義および、緩和ケア・ホスピスの考え方、大切な人ががんになったときに周りの人ができることについての講義であった。今後このプログラムの評価と発展に向けて、現在がん患者会(兵庫県)に参加しながら、がんサバイバーの実際の体験に触れる機会を積極的にとっている。平成27年度に、啓発プログラムの実施・評価を行う予定であったが、研究者の臨床看護学実習指導について学生数の増加や時間外指導を必要とする学生がでてきたため、予定より業務負担が過密で重くなったことと、講師の病気により講演の承諾を取り消されたため、計画を変更してプログラムを3月に実施することとした。このため、評価の実施時期も遅れている。

わが国では急速に高齢化が進み、2025年に向けて地域包括ケアの構築が推進されており、今後は自宅や地域のなかで人生の終末段階を過ごす人が増えてくると予想される。このような見通しのもと、少しでも家族や知人など身近な人ががん終末期にある患者を理解し、身近なところで支援に参加することが必要になると考えられる。本研究では、がん終末期を迎える人に対して身近な人が提供できる支援等の情報を発信し、地域住民が身近なところで患者の支え手になれるよう啓発プログラムを考案、試行、評価を行うことを目的とし、がん終末期を迎える人に対する認知・関心・支援の現状調査を行った。そして、啓発プログラムの計画と試行、評価を行った。わが国の背景として、「やがて『1人の若者が1人の高齢者を支える』という厳しい社会が訪れることが予想」されている(総務省・厚生労働省)ことから、調査は、まずは対象を若者に焦点を当て行った。次に、対象の範囲を広げ、大学が立地する地域で生活している住民を対象に調査を行った。若者と若者以外では調査結果が異なっており、世代による特徴を反映した啓発プログラムが必要であると考えられた。啓発プログラムでは、まず若者を対象に試行し、前後での比較評価を行った。次に対象の範囲を広げ、大学が立地する地域住民を対象にして試行したが、これについては参加者数が少なく、前後での比較評価はできなかった。また、地域で活躍するがん患者会への参加や運営協力を通して、また健康教育に貢献している企業との打ち合わせを通して、情報収集を行い、今後のプログラム内容の検討材料とした。調査と啓発プログラムの試行・評価、情報収集により、今後の研究発展に向けての課題と、新たに「がん終末期を迎える人と家族を支えるための啓発プログラム」の方針を明らかにした。現在、この成果の論文化(投稿・査読中)を行っている段階である。地域で生活している住民を対象に、がん終末期を迎える人に対する認知・関心・支援の現状を調査し、がん終末期を迎える人に対して身近な人々が提供できる支援等の情報を発信し、地域で支えるための啓発プログラムの考案、試行、評価を行うことを目的とした。調査では、若者と、大学が立地する地域住民を対象にアンケート調査を実施した。若者と若者以外では調査結果が異なり、世代による特徴を反映した啓発プログラムが必要であると考えられた。啓発プログラムの試行では、若者と、大学が立地する地域住民を対象に実施した。さらに地域で活躍するがん患者会への参加や運営協力、企業との打ち合わせを通して資料収集とアイデア検討を行った。新設学部の運営に携わっており、平成26年度は1期生の初めての当該領域病院実習がスタートし、その運営でほとんど大学内に不在となり、研究推進の時間確保が難しかったため。平成28年度は地域公開プログラムの評価を行い、今後の発展につなげるための課題を明らかにする。検討資料として、がん患者会に参加し、がんサバイバーの生の声に耳を傾け、講演会に参加してプログラムの参考にするなどして情報収集を行う。成人看護学・がん看護平成27年度に啓発プログラムとして「公開セミナー」を開催する計画であり、開催後に参加者にアンケート調査を実施する。