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英国におけるフィランスロピーの思想と運動の実証的研究:19〜20世紀初頭を中心に

その上で、個人化の進行によって共同意識が空洞化するとともに、多様な相互扶助組織は国家福祉との協働の道を選択していった過程を明らかにした。終章(岡村)では、以上の研究を集約し、フィランスロピー活動の歴史的な、また、現代的な意義について次のように纏めた。イギリス社会が、上流階級を中心とする伝統的なチャリティの他、新興のミドル・クラスによる固有のフィランスロピー、そして労働者階級による相互扶助という、多様で重層的な構造を持ったセーフティネットによって支えられた社会であること。また、(広義の)フィランスロピーは、単なる過去の歴史的な遺物ではなく、現在においても機能しており、さらには未来社会のあり方について有意義な示唆を含む仕組みである。(裏面に続く)この研究は、当初より、H17からH19年度にわたる3年計画で進めており、最終年度のH19年度末に成果を纏めて提出する予定である。○第1回日時;2005年8月6日(土)場所;九州産業大学1.報告者:高田実(九州国際大学)「近代イギリスにおける相互扶助とフィランスロピー国際比較の視点から」2.報告者:島浩二(阪南大学)「イギリス住宅改良運動における相互扶助と慈善」○第2回日時:2005年10月29日(日)場所:神奈川大学1.報告者:平尾毅(一橋大学)「19世紀英国産業における工場村の変遷」2.報告者:岩間俊彦(首都大学東京)「企業家と地域社会;19世紀第1半世紀のハリファックス」○第3回日時:2006年3月26日(日)場所:北海道大学1.報告者:栗田健一(北海道大学)「草稿スキームにおける地域経済の再生構想」2.報告者:長谷川貴彦(北海道大学)「博愛主義団体と社会改革」3.報告者:宮腰英一(東北大学)「19世紀イギリスの基金立学校改革とチャリティ」今年度は、以上の日時と場所で、計3回の研究会を行った。これを通して、明らかになったことを列挙しておく。まず、英国近代におけるフィランスロピーが時代とともに、また、階級に応じて異なって展開されたこと。総体として、近世以降、フィランスロピーが社会のセーフティネットとして機能してきたこと。次に、新興の企業家の中にはフィランスロピーなどには目もくれず、金儲けしか頭になかった者も少なくなかった。だが、彼らの多くが伝統的なジェントルマンの尊敬される存在に憧れて地方の地主に転向したのも事実であった。残った少数派が、彼ら固有の文化、生き方を模索した。彼らの多くは工場と地域社会を対象として、独自のフィランスロピーを実践した。さらに、庶民のレベルでも相互扶助の形でフィランスロピーが展開されていた。以上の点を踏まえ、次年度もさらに研究会を重ねる予定である。なお、岡村は、アン・ヴァーノン著『クエーカー企業家ジョーゼフ・ラウントリーの生涯1836-1925』上、を佐伯岩夫氏との共訳で、九産大経済学会「エコノミクス」第10巻2・3・4号、平成18年3月30日、pp.65-126.に掲載した。この全訳は近日中に単行本として出版の予定である。最終的な報告書は本年度末にまとめて発表する予定であるが、H18年度の成果として、岡村東洋光は(佐伯岩夫と協働で)A.ヴァーノン著『ジョーゼフ・ラウントリーの生涯』を翻訳した。
線形ブロック符号の遂次軟判定復号法に関する研究

本研究では,線形ブロック符号の軟判定準最適復号法に関する研究を行なった。具体的に対象とした符号のクラスと復号方式は以下の二つである。(a)分解可能な符号:連接符号の拡張形として,内部,外部符号長がそれぞれ同一の複数の連接符号の直和で表される符号で分解可能符号という.復号は直和を構成する部分符号の復号を遂次行う.各段の復号は一般化されたclosest coset復号法で行う.この復号法は,変調符号に対する今井-平川の多段階復号法,及び分解可能符号に対するclosest coset復号法を一般化した方法である.線形符号Cが部分符号C_1とC_2の直和で表されるとする.C_2の上位符号C'_2があって,C_1+C_2(以下C'と書く)の復号は、C自体の復号より簡単であるとき,CのC_1に関する成分の復号は,C_'の復号として行い,その復号結果u^^-を使ってC_2に関する成分をC_2+{u^^-}の復号として求める.この復号法が有効であるような符号の構成法を考案し,復号特性評価プログラムを整備し,具体的例について性能と機構化のコストを評価した.(b)遂次復号法:復号の初期候補を比較的復号複雑さの小さい復号法(例えば硬判定代数的復号法)で求め,次に最小重みの符号語を符号語をすべて含む規模の小さい部分トレリスダイアグラムを繰り返し用いて候補符号語の周囲で,より尤度の高い符号語を遂次求める.復号結果の最尤性に関する十分条件を繰り返しの早期終了条件に用いる.この様な遂次復号法について,(1)平均的な復号複雑さを小さくする初期候補符号語の求め方の考案,(2)符号の重みプロファイルの情報を用い繰り返し回数を減少させる方法の考案,(3)(1),(2)で考案した方法を含む遂次復号法の復号複雑さと誤り確率の評価,を行なった.本研究では,線形ブロック符号の軟判定準最適復号法に関する研究を行なった。(a)分解可能な符号:連接符号の拡張形として,内部,外部符号長がそれぞれ同一の複数の連接符号の直和で表される符号で分解可能符号という.復号は直和を構成する部分符号の復号を遂次行う.各段の復号は一般化されたclosest coset復号法で行う.この復号法は,変調符号に対する今井-平川の多段階復号法,及び分解可能符号に対するclosest coset復号法を一般化した方法である.線形符号Cが部分符号C_1とC_2の直和で表されるとする.C_2の上位符号C'_2があって,C_1+C_2(以下C'と書く)の復号は、C自体の復号より簡単であるとき,CのC_1に関する成分の復号は,C_'の復号として行い,その復号結果u^^-を使ってC_2に関する成分をC_2+{u^^-}の復号として求める.この復号法が有効であるような符号の構成法を考案し,復号特性評価プログラムを整備し,具体的例について性能と機構化のコストを評価した.(b)遂次復号法:復号の初期候補を比較的復号複雑さの小さい復号法(例えば硬判定代数的復号法)で求め,次に最小重みの符号語を符号語をすべて含む規模の小さい部分トレリスダイアグラムを繰り返し用いて候補符号語の周囲で,より尤度の高い符号語を遂次求める.復号結果の最尤性に関する十分条件を繰り返しの早期終了条件に用いる.この様な遂次復号法について,(1)平均的な復号複雑さを小さくする初期候補符号語の求め方の考案,(2)符号の重みプロファイルの情報を用い繰り返し回数を減少させる方法の考案,(3)(1),(2)で考案した方法を含む遂次復号法の復号複雑さと誤り確率の評価,を行なった.1.連接符号の復号特性の評価法について内部符号はViterbi復号,外部符号は代数的復号の連接符号の綿密な性能評価を以下の(1)-(3)の順に行なった.(1)方法自体は一般性を持つが,計算の複雑度を念頭におく必要があるので,具体例として内部符号C_1は長さ64の3次RM符号から基底の2符号語を抜いて得られる情報点数40の符号,外部符号C_0はNASA標準のGF(2^8)の上の(255,223)RS符号を交錯数5で用いる方式を、BPSK変調,加法的白色ガウス雑音の仮定の下で評価する.(2)内部符号の各8情報点からなる記号について,記号誤り率を評価するために,SN比の低い所は模擬で,模擬が困難となるSN比の領域をunion上界で求めた.上界計算のために、C_1の重み分布のみでなく,各8情報点からなる記号と符号語の重みについての結合分布を求めた.線形ブロック符号の最尤復号器の最簡状態遷移図を利用して重み分布を求める方法を改良して,一般的に結合分布を求めるプログラムを作成した.(3)外部符号で誤って復号した場合と復号に失敗してそのまま出力した場合それぞれについてビット誤り率のよい上界式を導出し,上記具体例の誤り制御系としての性能を評価した.一般化

closest coset復号法の適用条件について:一般に符号Cが部分符号C_1とC_2の直和で表されるとする.C_2の上位符号C^1_2があって,C_1+C^1_2(以下C^1と書く)の復号は,C自体の復号より簡単であるとき,CのC_1に関する成分の復号は,C^1の復号として行い,その復号結果u^^-を使ってC_2に関する成分をC_2+{u^^-}の復号として求める.この復号法が有効であるためには,C^1におけるC_1に関する成分間の最小距離がCの最小距離に等しいことが必要である.(1)分解可能符号Cが与えられたとき,上記の距離条件を満すC^1_2が存在するか否かを判定し,存在するとき極大なC^1_2を求めるアルゴリズムの導出,( )逆に距離条件を満すC^1_2が存在するような分解可能符号の構成法の開発を行なった.本研究では,線形ブロック符号の軟判定準最適復号法に関する研究を行った.具体的に対象とした符号のクラスと復号方式は以下の二つである.(a)分解可能な符号:連接符号の拡張形として,内部,外部符号長がそれぞれ同一の複数の連接符号の直和で表される符号を分解可能符号という.復号は直和を構成する部分符号の復号を逐次行う.格段の復号は一般化されたclosest coset復号法で行う.この復号法は,変調符号に対する今井-平川の多段階復号法,及び分解可能符号に対するclosest coset復号法を一般化した方法である.線形符号Cが部分符号C_1とC_2の直和で表されるとする.C_2の上位符号C ́_2があって,C_1+C ́_2(以下C ́と書く)の復号は,C自体の復号より簡単であるとき,CのC_1に関する成分の復号は、C ́の復号として行い,その復号結果uを使ってC_2に関する成分をC_2+{u}の復号として求める.この復号法が有効であるような符号の構成法を考案し,復号特性評価プログラムを整備し,具体的に例について性能と機構化のコストを評価した.(b)逐次復号法:復号の初期候補を比較的復号複雑さの小さい復号法(例えば硬判定代数的復号法)で求め,次に最小重みの符号語をすべて含む規模の小さい部分トレリスダイアグラムを繰り返し用いて候補符号語の周囲で,より尤度の高い符号語を逐次求める.復号結果の最尤性に関する十分条件を繰り返しの早期終了条件に用いる.この様な逐次復号法について,(1)平均的な復号複雑さを小さくする初期候補符号語の求め方の考案,(2)符号の重みプロファイルの情報を用い繰り返し回数を減少させる方法の考案,(3)(1),(2)で考案した方法を含む逐次復号法の復号複雑さと誤り確率の評価,を行なった.
道具遂行時の大脳半球機能分担-PETならびに神経心理学的検討-

左右大脳半球間に機能的側性を認める言語・道具使用に関する認知過程は、精神神経科疾患における症状の基盤となる過程であり、その病態解明に不可欠である。本研究の目的は、道具の使用動作遂行について、臨床神経心理学的研究による知見と機能画像所見との整合性を見いだし、道具使用に関する神経基盤を明らかにすることにあった。2年目の本年度は総括・まとめを行ってきた。1.臨床研究では、右半球が道具使用の基本的能力である、遠隔操作動作を構造化しうることを検証することにあった。左半球ほぼ全域脳梗塞例1名の検討の結果、右半球にも基本的動作を構築する能力があることが確認された。これは優位半球を持たないとされるヒト以外の哺乳類での動作能力と、ヒトの道具使用動作能力との共通する神経基盤を示唆する知見と見なしえた。逆に左半球の優位性が、道具固有の記憶情報と関係している可能性が考えられた。現在誌上発表の準備を行っている。2.PET賦活試験では、Statistical Parametric Mapping(SPM)法を用いたデータ処理を行った結果、道具使用動作として同じであるが、実際に道具を手に持つ場合と持たない場合では、いずれも左半球が有意に賦活され、かつ異なる賦活領域を有するという結果を得た。すなわち道具使用動作には左半球が優位に作動していること、さらに道具を把持しての通常の道具使用では、体性感覚情報が重要な役割を果たしていることが、明らかとなった。学会発表ならびに誌上発表を行う。本研究の目的は、そのうち道具の使用動作遂行について、従来検討されてきた臨床神経心理学的研究による知見と、近年盛んになりつつある機能画像所見との整合性を見いだし、その神経基盤を明らかにすることにある。そのため本研究は、臨床研究並びに、健常者を対象としたPET賦活試験の2つから構成されている。1.臨床研究では、右半球が道具使用の基本的能力である、遠隔操作動作を構造化しうることを検証するための行為検査並びにプロトコールを作成し、これに基づいて左半球ほぼ全域脳梗塞例1名についてすでに検討し、その一部は誌上にて報告した。詳細については現在も解析を続けている。2.道具使用の実現には、その動作のパントマイム時とは異なった神経機構が関与していることを検証するため、PET賦活試験では、11年度初頭に課題のプロトコール考案、並びに購入した画像処理用コンピュータ、デジタルカメラ、刺激材料、並びに画像処理ソフトを用いて課題素材を作成した。これらを用いて右利き健常者8名(当初予定では、本年度3名)についてインフォームドコンセントを得た上で、本課題を実施した(H_2^<15>O使用・90秒・4課題×3/人)。使用手は全例右手。現在得られたデータについて、Statistical Parametric Mapping(SPM)法を用いたデータ処理を行っている。
人工知能による画像診断支援システムの構築-悪性腫瘍の頸部リンパ節転移のニューラルネットワークによる診断

本研究は、超音波像を用いた頸部リンパ節転移診断に対するニューラルネットワークによる診断支援システムの有用性について検討し診断支援システムを構築することを目的とした。ニューラルネットワークを頚部リンパ節診断に利用するにはネットワークを学習させる、結果が既知のデータが必要である。そのため、まず頚部リンパ節の超音波検査を行った口腔領域の悪性腫瘍患者の内、本研究への使用について患者の同意が得られた症例で、頸部郭清後の病理診断と対応のついたリンパ節138個のUS像を収集した。これらを用い、リンパ節の特徴の内、境界、辺縁、内部エコーの有無、内部エコーの均一性、Hilusの有無、長短径比、短径の7つについて読影者(共同研究者)が読影した。それら特徴量をニューラルネットワークに入力し学習させ、入力する特徴量の種類を変えたときの正診率の変化を調べ特徴量の重要度を判定した。その結果、リンパ節の特徴量としては、長短径比、Hilusの有無、内部エコーの有無が重要となった。第2段階として、この結果をもとにVisual C++を用いて診断支援・報告書作成システムを試作した。上記と同様にして新たにリンパ節画像を収集し、そのうちランダムに選んだ50個のリンパ節を第3段階の研究に用いた。上記と同様に超音波検査に習熟している共同研究者が読影・診断した場合、超音波検査にそれほど習熟していない多の読影者が読影・診断した場合と、これらの読影所見に対し作成した診断支援・報告書システムを用いて診断支援を行った場合の診断能の変化をROC曲線をもとに比較検討した。いずれの場合でもニューラルネットワークで診断を行った方が良好な正診率を示し、この方法による診断支援の有効性が確認された。本研究は、超音波像を用いた頸部リンパ節転移診断に対するニューラルネットワークによる診断支援システムの有用性について検討し診断支援システムを構築することを目的としている。本年度はそのための症例の収集及びニューラルネットの有用性の検討を行うのを目標とした。頚部リンパ節の超音波検査を行った口腔領域の悪性腫瘍患者の内、本研究への使用について患者の同意が得られた症例で、頸部郭清後の病理診断と対応のついたリンパ節100個のUS像を収集した。これらのリンパ節の特徴の内、境界、辺縁、内部エコーの有無、内部エコーの均一性、Hilusの有無、長短径比、短径の7つについて読影者(共同研究者)が読影した。上記リンパ節の内の80個を取り出し、その特徴量をニューラルネットワークに入力し学習させ、入力する特徴量の種類を変えたときの正診率の変化を調べ特徴量の重要度を判定した。その後残しておいたリンパ節20個の長短径比、Hilusの有無、内部エコーの有無を、80個で学習させたニューラルネットワークに入力し正しく診断されるか検討した。その結果90%という十分な正診率を示した。この値は読影者自身による診断の正診率75%を越えるものであり、ニューラルネットワークによる診断支援は十分に臨床応用の価値があると考えられた。ただし、今回の特徴量は読影者の主観的読影所見が2つあり、次年度は、画像処理を応用した客観的特徴量の抽出を検討し、診断支援・報告システムを構築する予定である。

そのため、まず頚部リンパ節の超音波検査を行った口腔領域の悪性腫瘍患者の内、本研究への使用について患者の同意が得られた症例で、頸部郭清後の病理診断と対応のついたリンパ節160個のUS像を収集した。これらのリンパ節の特徴の内、境界、辺縁、内部エコーの有無、内部エコーの均一性、Hilusの有無、長短径比、短径の7つについて読影者(共同研究者)が読影した。それら特徴量をニューラルネットワークに入力し学習させ、入力する特徴量の種類を変えたときの正診率の変化を調べ特徴量の重要度を判定した。その結果、リンパ節の特徴量としては、長短径比、Hilusの有無、内部エコーの有無が重要となった。さらに、同様にして50個のリンパ節のUS画像を収集し、上記と同様に超音波検査に習熟している共同研究者が読影・診断した場合、超音波検査にそれほど習熟していない多の読影者が読影・診断した場合と、これらの読影所見をニューラルネットワークに入力して診断した場合の変化を調べた。いずれの場合でもニューラルネットワークで診断を行った方が良好な正診率を示し、この方法による診断支援の有効性が確認された。
観察・観測による断層帯の発達過程とミクロからマクロまでの地殻構造の解明

地質サブグループの上部地殻班は三重県および愛媛県における中央構造線の調査を担当した。三重県ではマイロナイト(塑性)からカタクレーサイト(脆性)に至る各種断層岩の三次元分布モデル構築を試みた。この結果、断層内部構造がマイロナイトを含む左横ずれの構造とより新しい脆性的な構造に分かれ、前者に脆性塑性遷移点をまたぐ歪の局所化が記録されていることを明らかにした。一方、愛媛県の中央構造線では、断層近傍に発達する鉱物脈群の方位分布密度を解析し、断層コアに近い場所ほど鉱物脈形成時の間隙流体圧比が高かったことを明らかにした。地震性高速変形班は2000年鳥取県西部および2016年鳥取県中部地震の余震域周辺に発達する小断層群の古応力解析および断層粘土の鉱物組成の分析に基づき、小断層群の発達過程を明らかにした。また、熊本県日奈久断層帯に沿って発達する脆性剪断帯中に貫入するひん岩についてK-Ar年代測定を行い、剪断の生じた時期を検討した。下部地殻班は、ノルウェー北部に産する変形斜長岩を解析し、複数回の動的破壊による粉砕現象を見いだした。初期の破壊は高圧条件(1 GPa)で発生したことが明らかとなり、下部地殻深部においても破壊現象が認められることを明らかにした。また、東南極トナー島では下部地殻条件の地震性高速すべりに伴う局所的高歪速度延性剪断変形帯を発見した。地震観測サブグループでは、深部断層形状検出装置を鳥取県西部に展開し、データを取得した。その結果、鳥取県西部地震の震源断層の近傍で発生する微小地震を多数検出し、断層面が複雑な形状を示すことを明らかにした。また、流体の存在を示唆する非ダブルカップル地震が高い精度で決定され、地震活動への流体の関与が示された。さらに、余震活動の時間的減衰率の違いから、断層の下部延長における滑りの可能性が見いだされた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。計画研究B01の地質サブグループは、本年度に以下の装置を5つの機関に導入し、次年度以降の研究に備えて装置の立ち上げと、予備測定を行った(走査型プローブ顕微鏡、北海道大学;非破壊急速冷凍装置、産総研;小型カソードルミネッセンスシステム;新潟大学・大阪市立大学;フーリエ変換赤外分光光度計、大阪大学)。地質サブグループの上部地殻班は三重県や愛媛県の中央構造線の調査を開始した。三重県中央構造線では複数個所で詳細なルートマップの作成・露頭記載を行った。断層の中核部ではより古い構造を切ってより新しい構造が発達していること、走向方向に複数の幾何学的断層セグメントとジョグの構造が見られることが明らかになった。地震性高速変形班は2000年鳥取県西部地震が生じた地域で露出した断層の予備調査を開始するとともに、2014年11月22日に生じた長野県北部地震を引き起こした神城断層について、地表地震断層および関連すると思われる活断層露頭の調査を行った。下部地殻断層班は、これまで採集された岩石試料を用いて変形微細組織解析を行い、下部地殻における剪断帯の形成・発達機構に関して考察した。例えば、日高変成帯において、地震性高速すべりによる炭素の変形・アモルファス化・同位体組成変化とその役割について明らかにした。地震観測サブグループはA01(応力班)の鳥取県西部地震震源域における地震観測を共同で実施しデータ収録を進めた。同時に、鳥取県西部地域の既存データの再解析により震源・地震波速度構造を推定するとともに、発震機構解データの整理を行った。また、他地域における断層と発震機構解との関係を調べ、断層の力学的状態の検出可能性を確かめることが出来た。分担者の重松紀生は国際陸上科学掘削計画(ICDP)が実施するアルパイン断層深部掘削プロジェクト(DFDP)でカッティングスの記載,検層データに基づきアルパイン断層上盤の岩相変化を明らかにした。地質サブグループの上部地殻班は三重県および愛媛県で中央構造線の調査を行った。その結果、昨年度以来発見されていた断層セグメント(0.5-1.0 km)、ジョグ(70 m)構造がより明確となったほか、微細構造解析から、断層コアを形成するカタクレーサイト帯(70 m)の構造発達には,割れ目の増加、細粒化、圧力溶解による片理形成の3つのステージが存在していると推察された。また、1つの断層露頭では、これまで活動時期により異なる運動方向が明らかになっていたが、今年度、運動方向の違いごとに変形温度条件が異なり、それに対応し鉱物種とその量比、破砕様式に違いがあることが明らかとなった。さらに、断層周辺での鉱物脈方位分布から、間隙流体圧比が不均一であったことが推察された。地震性高速変形班は2000年鳥取県西部地震の余震域周辺に露出する断層の調査を行い、1000本を超える断層を確認し余震域周辺では地質時代からの活発な断層活動が認められるが、断層の成熟度は低いことを明らかにした。また、2014年長野県神城断層地震が発生した白馬村から小谷村を踏査し、活断層露頭を記載した。下部地殻断層班は、ノルウェーおよび東南極トナー島下部地殻断層について、地震性高速すべりと関連する局所的な剪断帯の発達、およびそれに沿うCO2に富む流体の流入と変成作用および粒径依存型クリープを明らかにした。地震観測サブグループは断層深部形状観測装置の開発を完了した。

また、発震機構解を用いて、中央構造線の九州延長部において応力場と剪断帯の関係のモデル化を進めた。さらには断層近傍の応力場擾乱から応力集中や絶対応力を推定する手法を開発した。地質サブグループの上部地殻班においては、初年度に調査を開始した中央構造線において、調査地域を広げるほか、さらに詳細な調査を行った。その結果、研究実績の概要に記したように、初年度に得た地質構造の解釈を確実にすることが出来た。また、室内における微細構造解析も順調に進み、断層帯発達の解釈に見通しをつけることが出来た。さらに、鉱物脈を用いた応力インバージョンと間隙流体圧比の定量化の解析はおおむね順調であるが、形成時期の異なる鉱物脈の分離などの課題も見えてきた。地震性高速変形班は2000年鳥取県西部地震の余震域周辺における断層露頭調査を開始し,数多くの断層露頭を確認したほか、活断層の存在が地形的に不明瞭な地域における断層の特徴についての知見を得た。また、当初計画されていなかった、2014年長野県神城断層地震を起こした神城断層周辺における地質踏査を行ったほか、断層のトレンチ調査に参加し、断層試料の採取を実施した。下部地殻班は、ノルウェーでの調査を開始し、採取試料の変形微細組織観察、鉱物化学組成測定、結晶方位解析を行った。得られた結果は、すでに1編の国際誌論文として出版された。地震観測サブグループは断層強度と応力場の関係を見出す手法開発を行い、2013年淡路島の地震に適用した。その結果、地震前に断層で応力集中があったこと、この断層が非常に高い間隙流体圧の環境であったことを示した。この結果は国際誌論文として出版された。また、鳥取県西部地震震源域で詳細な断層形状を見出す機器開発を行い、今後、内陸地震発生域においてテスト観測を行い、チューニングをすることで、平成29年度に予定している鳥取県西部地震震源域での観測への準備を進める。地質サブグループの上部地殻班は三重県で中央構造線(MTL)の調査および断層岩試料解析を行い、領家花崗岩類起源の断層コア(カタクレーサイト帯)と周囲のダメージ帯、および断層破砕帯形成以前のマイロナイト帯についてその階層構造を明らかにした。また、MTLの大規模露頭に発達する時期を異にするすべり面について、変質鉱物、温度条件、運動像を解析し、断層が地下深部から浅部に上昇・冷却する際、断層すべりが局所化して行く過程を描き出した。一方、愛媛県のMTLでは、断層近傍に発達する鉱物脈群の方位分布密度を解析し、断層に近い場所ほど鉱物脈形成時の間隙流体圧比が高かったことを明らかにした。地震性高速変形班は2000年鳥取県西部地震の余震域周辺の小断層群の古応力解析を行い、断層群が複数の応力場で発達したことを明らかにした。また、2016年熊本地震域のうち、日奈久断層帯および阿蘇地域における踏査を行い、断層露頭を記載した。下部地殻班は、東南極トナー島、ノルウェー北部、北海道日高山地から採取された岩石試料の解析を行った。ノルウェー北部の斜長岩マイロナイトの解析結果に基づき、地震と関連する動的破壊による破砕・吸水変成反応・粒径依存型クリープによって下部地殻剪断帯が形成されたことを示した。トナー島では下部地殻条件の地震性高速すべりに伴う局所的高歪速度塑性剪断変形を明らかにした。
臨床応用をめざした、組織工学を応用した小口径人工再生血管開発のための基礎研究

(1)PAU親水化コーティングしたePTFE小口径人工再生血管のin vivoモデル(犬移植実験モデル)の作成とその効果を判定する:口径3mmの小口径人工再生血管を用いたが、吻合部内膜肥厚に伴う狭窄を認め、小口径人工血管の十分な開存が得られず、PAUコーティングの評価を十分することが出来なかった。開存した人工血管においては、コントロール人工血管に比べ、PAUコーティング人工血管は、外観上は組織親和性が良く、顕微鏡像では内腔側は赤い血栓部分が少なく、内皮様細胞で覆われていた。(3)(2)の効果的な条件を元に作成したPAU親水化コーティングとECM・成長因子にて修飾したePTFE小口径人工再生血管のin vivo(犬移植実験モデル)における効果を解明する:未だ十分な結果を得ていない。初年度は、目標(1)PAU親水化コーティングしたePTFE小口径人工再生血管のin vivoモデル(犬移植実験モデル)の作成とその効果を判定する、目標(2)PAUにより親水化、そしてコラーゲン等のExtracellular matrix (ECM)・成長因子等により修飾し、生体組織適合化を向上させたPTFEシートが骨髄由来内皮前駆細胞の生着・増殖に効果的な条件をin vitro下に見出す、を研究の目的とした。目標(1)結果:口径4mmの小口径人工再生血管を用いたが、吻合部内膜肥厚に伴う狭窄を認め、小口径人工血管の十分な開存が得られず、PAUコーティングの評価を十分することが出来なかった。今後、吻合部内膜肥厚に伴う人工血管の開存に影響を与えない、口径(6mm)のPAUコーティング人工血管を用い、PAUコーティングの評価を行なう予定です。目標(2)結果:48well培養プレートの各well底部に、末梢血単核細胞群の生着・増殖に効果的だったFibronectinのpeptide、vitronectinを軸として、各種組み合わせにて再度修飾した直径1cmのPAUコーティング(人工マトリックス)PTFEシートを敷き、その上に、G-CSF動員ヒト末梢血単核細胞群を播種、一定期間培養の後、末梢血単核細胞群の生着・増殖を再度定量評価した。生着・増殖効率の良いPTFEシートのPAU/ECM combination(人工マトリックス)の条件は、「1型コラーゲン+フィブロネクチンGRGDペプチド+ヴィトロネクチン」、続いて、「フィブロネクチン+ヴィトロネクチン」であった。
メゾスコピック磁束フローチャネルを用いた整流デバイスの研究

超伝導体の磁束ピン止め特性を利用した新しい磁束フローナノチャネルの研究を、オランダ王国ライデン大学カマリンオンネス研究所Kes教授と共同で行ってきた。強いピン止め特性を有するNbN超伝導膜をピン効果が非常に弱いアモルファスNbGe超伝導膜上に成膜し、電子線リソグラフィー及び反応性ドライエッチングによって、強いピン止め膜を取り除いたナノフローチャネルを形成した。磁束格子定数の大きさに匹敵するほど細いチャネル幅(230nm)を持つ磁束フローチャネルでは、磁束フロー抵抗が磁場のルートに比例する新奇な現象を見出した。モードロック磁束フロー共鳴実験により磁束フロー構造を調べたところ、チャネル内の磁束フローは整数本のフローチェインで特徴づけられ、そのチェイン数は磁束密度を変えても一定に保たれていることが分かった。準1次元的な磁束格子フローを示す最初の実験証拠である。さらに、磁束に与える駆動力を増していくと、ある電流値において電流電圧特性が明確に折れることも分かった。フロー構造がn列からn+2列へ転移することから、駆動力による磁束フローチェインの動的スリップ転移であるといえる。いずれもこれまで報告された例がないメゾスコピックスケールにおける新奇な磁束フロー特性である。得られた研究成果は、主要な学術誌で発表しただけでなく、国際渦糸状態研究ワークショップ、低温国際会議、超伝導国際シンポジウム等で口頭(招待講演)及びポスター発表を行った。これまで、オランダ王国ライデン大学カマリンオンネス研究所Kes教授との共同研究により、超伝導体の磁束ピン止め特性を利用した新しい磁束フローチャネルデバイスの開発を行ってきた。このデバイスは、基本的に強いピン止め特性を有する窒化ニオブ超伝導膜をピン効果が非常に弱いアモルファスNbGe超伝導膜上にのせた二層膜で構成される。反応性ドライエッチングによって、二層膜の上部から直線状の細長いトレンチを掘り、強いピン止め膜を取り除いたチャネルを形成した。磁場印加によって磁束をチャネル内外に誘起すると、チャネル外の磁束は上部層に強くピン止めされるのに対し、チャネル内の磁束はアモルファス層のみを貫くためピン止め効果をほとんど受けない。したがって、磁束系に駆動力を加えてゆくと、チャネル内の磁束のみをフローさせることができる。今回、磁束格子定数の大きさに匹敵するほど細い(230ナノメートル)チャネル幅を持つメゾスコピックな磁束フローチャネルを作成した。僅か数列の渦糸格子を閉じ込め、そのフロー特性を調べたところ、フロー抵抗が磁場のルートに従う新奇な現象を見出した。これは準1次元的な磁束格子フローを示す最初の実験証拠であるといえる。得られた研究成果を、平成17年1月にインドで行われた国際渦糸状態研究ワークショップにおいて口頭発表(招待講演)してきた。現在、学術雑誌に投稿準備中である。来年度、イオンシャワー装置を利用した反応性ドライエッチングが筑波大学で利用できるようになる。今後、この装置を利用して、くさび状にトレンチを加工した新しいフローチャネルデバイスを我々独自で作成し、本研究目的である磁束フローの整流効果を調べていく。
日本を含むアジア地域の金融機関行動に関する実証分析

これまでの研究業績では、日本の金融機関行動の分析として地域金融機関に着目し、それらの破綻原因と地域特性との関連を中心に分析を行ってきた。今年度はCOEプロジェクトの一環として行ったアジア地域での都市銀行へのヒアリング調査から学んだ、現状を学術的に分析するべく、邦銀の海外業務の収益性に着目した。COEアジア金融経済プロジェクトフォーラムにおいて報告した、「邦銀の国際業務と自己資本比率規制:利潤最大化行動の実証分析」は邦銀の国際業務が自己資本比率規制下において、利潤最大化行動と整合的であるかを理論的、実証的に分析した。具体的には自己資本比率規制を制約条件として銀行の利潤最大化モデルを構築し、貸出から得られるレントを理論的に導出し、その式に実際のデータを当てはめ、数量的に各行を比較した。平成16年4月発行予定の「アジア金融危機とマクロ経済政策の対応」の第10章「貸出のレントと邦銀の海外業務」はその報告をリバイズしたもので、研究目的やインプリケーションはほぼ同様であるが、理論モデルと実際の邦銀の行動との整合性が大幅に改善されたものになった。具体的には前者の場合、理論モデルから得られる結論は、銀行が利潤最大化行動をとる場合、自己資本比率規制の最低条件である自己資本比率8%水準より多くの自己資本を持たないという結論になり、実際の行動との整合性に欠ける。しかし後者では、理論モデルの大幅な改良により、規制水準と同じ自己資本比率になる場合、リスクウェイトの高い資産を減らし、自己資本比率を増やすという実際の銀行行動と整合的な結論を得た。「わが国信用組合の破綻と地域特性」(『ファイナンシャル・プランニング研究』Vol.2 2002年度掲載)では、1990年代に相次いだ日本の信用組合破綻の原因を分析した。理論モデルによって預金金利、他金融機関の預金金利、期待地価、期待企業業績を説明変数とする貸出供給関数を導出し、金融機関のリスク態度によりそれら説明変数の係数が異なることを表した。それを実証的に分析するため信用組合の1985年1998年の個別財務データを用いた推定を行い、係数ダミーの有意性によってモデルの妥当性を検証した。信用組合のような小規模金融機関の分析をするにあたってはその地域の特性が金融機関経営に大きな影響を与えると考え都道府県別に推計を行った。その後クラスター分析により地域特性と信組破綻の関係を検証した。「平成不況下における信用金庫・信用組合の行動に関する実証分析」(『生活経済学研究』第18号2003年3月)では、信金信組のバブル期の行動に相違があり、それが平成不況下の破綻状況に影響を与えているのではないかという問題意識の下、不良債権比率を被説明変数とし預貸率、利益率などの個別財務データに加え、地価、経済成長率などの地域データを説明変数とする式を推定した。また信組に関しては地域・業域・職域の業態別にロジット、プロビット分析を行い、その破綻原因の違いを検証した。
組織化された界面反応場を用いる微粒子材料の調整とナノ構造制御

組織化された界面反応場として、有機分子が組織的に会合した有機/水二相界面を挙げることができる。このような反応場は、物理的にサイズが制御されているのみならず、生体組織中の無機物が自在に微細構造を形成する現象、すなわちバイオミネラリゼーションとも関連しており、バイオミメティックな化学および材料化学の観点からも興味深い特殊な反応場であるといえる。このような組織化された反応場として、本研究では乳化液膜(W/O/W型エマルション)系を用い、無機微粒子材料の調製に関して検討した。乳化液膜系の外水相から希土類金属イオンを抽出させ、内水相へ輸送することにより、内水相中で希士類リン酸塩微粒子を調製した。数百ナノメートルの粒径をもつ球形粒子が得られ、乳化液膜系を微小反応場として用いることで粒径・形状が制御できることを示した。同様の方法で調製したLaPO_4:Ce^<3+>,Tb^<3+>微粒子は、紫外光励起によって赤色の蛍光を示し、乳化液膜系の界面活性剤濃度の制御により粒径制御が容易であることを見いだした。また、内水相中で粒径が数十数百ナノメートルに制御された希士類しゅう酸塩微粒子を調製し、これを焼成することでGd_2O_3:Eu^<3+>およびGd_2O_2S:Eu^<3+>赤色蛍光体微粒子を合成した。特に、酸硫化物の合成には、硫黄を含む窒素気流中での焼成が有効であることを明らかにした。一方、同様の手法で合成した粒径50nm程度に微小化されたY_2O_3:Yb, Er粒子は、赤外レーザーの照射により可視光(赤色光)を発光する「赤外可視変換型(アップコンバージョン)蛍光体」として機能することを示した。また、母体をY_2O_2Sとした場合には、発光に関与する希土類元素を選択することにより、緑色や青色発光が可能な赤外可視変換型蛍光体微粒子材料が得られた。このように蛍光体粒子を微細化することによって、イムノアッセイへの応用が可能になるものと期待される。さらに、粒径50nm程度の希土類しゅう酸塩微粒子を調製した乳化液膜系のW/Oエマルション液をそのまま基板上にスピンコート塗布し、焼成することによって、繊密なナノ粒子薄膜材料の調製が可能であることを明らかにした。これは、生体組織中の無機物が自在に微細構造を形成する現象、すなわちバイオミネラリゼーションとも関連しており、バイオミメティックな化学の観点からも興味深い特殊な反応場であるといえる。このような組織化された反応場として、本研究ではW/0/W型エマルションを用い、無機微粒子材料の調製に関して検討した。

W/0/W型エマルション系の外水相から希土類金属イオンを抽出させ、内水相へ輸送することにより、内水相中で希土類リン酸塩微粒子を調製した。数百ナノメートルの粒径をもつ球形粒子が得られ、エマルション系を微小反応場として用いることで粒径・形状が制御できることを示した。同様の方法で調製したLaPO_4:Ce^<3+>, Tb^<3+>微粒子は、紫外光励起によって赤色の蛍光を示し、エマルション系の界面活性剤濃度の制御により粒径制御が容易であることを見いだした。一方、上記と異なる金属イオンキャリア(抽出剤)を含むエマルション系を用いて、粒径数十ナノメートルの、より微細なY_2O_3:Yb^<3+>,Er^<3+>微粒子を調製した。この粒子はアップコンバージョン機構によって赤外光を可視光に変換することができるが、このように微細化することによって、イムノアッセイへの応用が可能になるものと期待される。加えて、微粒子を調製したエマルション系をそのまま基板上にスピンコート塗布し、焼成することによって、緻密な蛍光体薄膜材料の調製が可能であることを明らかにした。組織化された界面反応場として、有機分子が組織的に会合した有機/水二相界面を挙げることができる。このような反応場は、物理的にサイズが制御されているのみならず、生体組織中の無機物が自在に微細構造を形成する現象、すなわちバイオミネラリゼーションとも関連しており、バイオミメティックな化学の観点からも興味深い特殊な反応場であるといえる。このような組織化された反応場として、本研究ではW/O/W型エマルションを用い、無機微粒子材料の調製に関して検討した。W/0/W型エマルション系の外水相から希土類金属イオンを抽出させ、内水相へ輸送することにより、内水相中で粒径が数十数百ナノメートルに制御された希土類しゅう酸塩微粒子を調製した。これを焼成することでGd_2O_3:Eu^<3+>およびGd_2O_2S:Eu^<3+>赤色蛍光体微粒子を合成した。特に、酸硫化物の合成には、硫黄を含む窒素気流中での焼成が有効であることを明らかにした。また、同様の手法で合成した粒径50nm程度に微小化されたY_2O_3:Yb,Er粒子は、赤外レーザーの照射により可視光(赤色光)を発光する「赤外可視変換型(アップコンバージョン)蛍光体」として機能することを示した。このように蛍光体粒子を微細化することによって、イムノアッセイへの応用が可能になるものと期待される。さらに、粒径50nm程度の希土類しゅう酸塩微粒子を調製したエマルション系をそのまま基板上にスピンコート塗布し、焼成することによって、緻密な微粒子薄膜材料の調製が可能であることを明らかにした。
温熱誘発アポトーシスにおける活性酸素情報伝達の分子機構

ハイパーサーミア(温熱処理)は放射線と異なり,直接細胞内に活性酸素を生成することはないが,細胞内代謝機能の変化により二次的に生成する.ミトコンドリアは有力な活性酸素生成源である.アポトーシス過程では多くの情報伝達系が関与することが知られ,活性酸素もまた重要な役割を担う.この活性酸素生成を制御することは温熱処理によるアポトーシスの増感と密接に関係する。本研究では以下について検討し,温熱アポトーシスの情報伝達に関する知見を得た.1.局所麻酔薬による温熱誘発アポトーシスの増感局所麻酔薬がヒトリンパ腫細胞株U937において温熱誘発アポトーシスを増強すると同時に活性酸素生成を増強することを見いだした.2.細胞内過酸化水素生成剤による温熱誘発アポトーシスの増強6-ホルミルプテリン(6-FP)は,細胞内でスーパーオキサイドを消去して過酸化水素を生成する.細胞内過酸化水素の生成を測定したところ,6-FP単独処理および温熱処理により増加し,両者の併用でさらに増加した.さらにアポトーシス誘導について検討したところ,6-FPは細胞毒性を示さない濃度で温熱誘発アポトーシスを増強した.3.温度依存性フリーラジカル発生剤による温熱誘発アポトーシスの増強温度依存性のフリーラジカル発生剤と温熱を併用し,ヒト子宮頚癌細胞株で温熱増感作用を検討したところ,早期アポトーシスではなく,後期アポトーシスに関する増感効果を認めた.4.疎水性アゾ化合物による温熱アポトーシスの増強親水性フリーラジカル発生剤と比較するため,疎水性フリーラジカル発生剤の温熱誘発アポトーシスへの影響を検討した.U937細胞を用いて検討したところ,疎水性薬剤は親水性薬剤に比べて約100分の1の濃度で温熱誘発DNA断片化を増強した.ハイパーサーミア(温熱処理)は放射線と異なり,直接細胞内に活性酸素を生成することはないが,細胞内代謝機能の変化により二次的に生成する.ミトコンドリアは有力な活性酸素生成源である.アポトーシス過程では多くの情報伝達系が関与することが知られ,活性酸素もまた重要な役割を担う.この活性酸素生成を制御することは温熱処理によるアポトーシスの増感と密接に関係する。本研究では以下について検討し,温熱アポトーシスの情報伝達に関する知見を得た.1.局所麻酔薬による温熱誘発アポトーシスの増感局所麻酔薬がヒトリンパ腫細胞株U937において温熱誘発アポトーシスを増強すると同時に活性酸素生成を増強することを見いだした.2.細胞内過酸化水素生成剤による温熱誘発アポトーシスの増強6-ホルミルプテリン(6-FP)は,細胞内でスーパーオキサイドを消去して過酸化水素を生成する.細胞内過酸化水素の生成を測定したところ,6-FP単独処理および温熱処理により増加し,両者の併用でさらに増加した.さらにアポトーシス誘導について検討したところ,6-FPは細胞毒性を示さない濃度で温熱誘発アポトーシスを増強した.3.温度依存性フリーラジカル発生剤による温熱誘発アポトーシスの増強温度依存性のフリーラジカル発生剤と温熱を併用し,ヒト子宮頚癌細胞株で温熱増感作用を検討したところ,早期アポトーシスではなく,後期アポトーシスに関する増感効果を認めた.4.疎水性アゾ化合物による温熱アポトーシスの増強親水性フリーラジカル発生剤と比較するため,疎水性フリーラジカル発生剤の温熱誘発アポトーシスへの影響を検討した.U937細胞を用いて検討したところ,疎水性薬剤は親水性薬剤に比べて約100分の1の濃度で温熱誘発DNA断片化を増強した.温熱誘発アポトーシスの分子機構と活性酸素種の役割を検討する目的で以下の化学的増感について検討した。1.以前より実験に用いており、アポトーシスの情報伝達機構の情報を得ているヒトリンパ腫細胞株U937を用い、温熱処理後のアポトーシス、ミトコンドリア膜電位の変化、活性酸素生成および細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)を測定した。温熱処理(44°C,10分)単独でのアポトーシス誘導は僅かであったが、リドカイン(Lid)併用により濃度依存性に増加した。脂溶性の異なるプリロカイン(Pri)、ブビバカイン(Bup)の影響についても調べた。DNA断片化の最大増強効果をしめす濃度は、脂溶性とは逆のBup<Lid<Priの順となった.温熱処理により[Ca^<2+>]iが増加したが、Lid併用との併用により,さらに増加した。[Ca^<2+>]iを阻害すると膜電位の変化や活性酸素生成も部分的に抑制され、[Ca^<2+>]iがミトコンドリア機能に影響し、アポトーシス制御に働くことが判明した。2.アポトーシスを起こしにくい扁平上皮癌由来CaSkiおよび腺癌由来HeLaを用いて温度依存性フリーラジカル発生剤(AAPH)による温熱誘発アポトーシスを検討した。44°C、1時間処理し24時間後のアポトーシス指標、[Ca^<2+>]i、および過酸化脂質(LPO)量を調べた。AAPHは細胞毒性を示さない濃度の併用で、細胞増殖を抑制し、アポトーシスを増強した。[Ca^<2+>]iおよび過酸化脂質量も併用により増加した。一方、チトクロムcの遊離を認めたが、ミトコンドリア膜電位、Bax, Bcl-2の変化はなかった。

以前のU937細胞を用いた知見と比較すると、アポトーシス抵抗性細胞における温熱とAAPHの併用ではLPOと[Ca^<2+>]iの増加によるアポトーシス経路は同様であるが、典型的なミトコンドリア機能変化を示さないアポトーシス誘発であることが判明した。6-ホルミルプテリン(6-FP)は痛組織から分泌される葉酸代謝物質であり,細胞内でスーパーオキサイドを消去して過酸化水素を生成し,生体防御に関与することが報告されている.フローサイトメータにより,細胞内過酸化水素の生成を測定したところ,6-FP単独処理およびX線照射により増加し,両者の併用でさらに増加した。さらにアポトーシス誘導について検封したところ,6-FPは細胞毒性を示さない渡度で放射線アポトーシスを増強した.そこで,これらの知見を踏まえて,温熱によるアポトーシスに関する細胞内過酸化水素生成の影響を調べ,6-FPの温熱増感剤としての可能性を検討した.ヒトリンパ腫細胞株U937細胞を用いて,6-FP存在下で温熱処理し,6時間後のアポトーシス指標(DMA断片化,形態学変化,細胞内過酸化物質の生成,ホスファチジルセリンの細胞外膜発現,ミトコンドリアの膜電位の低下,カスペースの活性化,シトクロムCの遊離および細胞内Ca^<2+>濃度)について調べた.形態学的観察の結果,6-FP併用温熱処理でクロマチン凝集や核断片化が促進された.DNA断片化率は温熱単独処理に対し,6-FP併用処理で約30%増強された.PI/AnnexinV-FITC陽性細胞は温熱単独処理で10%であるのに対し,6-FP併用温熱処理で20%に増強された.ミトコンドリア膜電位の低下とカスパーゼ-3の活性化が,温熱単独処理に比べて6-FP併用処理により増強された.細胞内Ca^<2+>濃度は温熱単独処理により増加し,6-FP併用処理によりさらに増加した.細胞増殖も6-FP併用処理で抑制された.また,ウエスタンの結果としては,Bax,Bcl-2,Bcl-xlの発現レベルが不変であること,BidおよびHSP70の発現レベルが6-FPと温熱の併用により抑制されること,6-FPと温熱の併用によりPKCδのミトコンドリアへの移行が促進されることが判明した.
遷移金属類の単核サイトに基づく新奇な触媒機能を有するゼオライト触媒の創製

ゼオライト骨格に導入した金属は、通常の金属化合物と異なる機能を示すと考えられる。本研究では、様々な酸化数を示す遷移金属類で単核サイトをゼオライト骨格中に構築し、さらに、単核サイトの特異な反応性を利用して、単核サイトと異種金属の複合体を合成する。そして、複数の機能が必要となる1,3-ブタジエン合成に応用して触媒機能を解明することで、電荷や酸塩基性を制御した新奇な複合機能を持つゼオライト触媒の開発を行う。
２型糖尿病患者の首尾一貫感を高めるための患者教育プログラムの作成と検証

本研究では,2型糖尿病患者のセルフケア行動や心理的負担感に関連する要因の1つとして近年着目されている首尾一貫感に焦点をあて,看護師が2型糖尿病患者の首尾一貫感を改善することを目的とした,国内外で初となる,SOC集団教育プログラムを開発し,その効果を準無作為化比較試験により検証した。その結果,群間比較で介入群の首尾一貫感が有意に改善した。群内比較では,介入群内でのみ首尾一貫感とその下位概念の把握可能感と処理可能感,糖尿病による心理的負担感が改善した。本プログラムは,1回30分,計4回と先行研究に比して少ない介入回数と時間で首尾一貫感を改善する効果を示し,本プログラムの有効性を確認できた。文献検討と個別インタビューの実施により,首尾一貫感を高める支援方法をそれぞれ導きだした。文献検討は,医学中央雑誌及びCINAHLより患者,首尾一貫感,介入またはプログラムのキーワードから該当した文献を精読し,介入内容を質的記述的に分析した。その結果,先行研究での支援内容は,患者が疾患をコントロールしながら生活してゆけるように支えること,患者に対する治療の選択肢や体の状態に関する理論的な情報提供など,首尾一貫感を高める支援の性質が認められた。インタビューは,2型糖尿病患者の教育入院に携わる病院の病棟看護師に対して,半構成的面接法を用いてデータ収集を行った.看護師が首尾一貫感を高めると認識している支援内容について,質的記述的に分析し,カテゴリーを抽出した.その結果,患者教育の準備状態を確認し,過去から現在までの病気に至った生活を振り返るなど,支援内容の特徴を明らかにした。両結果を統合し患者教育プログラム案を開発した。これは,糖尿病看護にかかわっての臨床経験年数が3年目以上の看護師であれば誰でも行える内容としている。1回30分程度,2週間に4回行うものであり,講義と対話型を組み合わせたプログラムである。文献検討と看護師へのインタビュー調査の統合結果より、1回30分、合計4回からなる首尾一貫感を高めるプログラム(SOC集団教育プログラム)を開発した。このプログラムは糖尿病看護に関わる臨床経験年数が3年以上の看護師であれば誰でも行える内容である。さらに、本年度は、SOC集団教育プログラムの効果を糖尿病教育入院をしている20歳以上の2型糖尿病患者に、準無作為化比較試験により検証した。その結果,群間比較では、介入群は対照群と比較して有意な改善は認められなかった。しかし、郡内比較では介入群は入院前後で、首尾一貫感とその下位概念の把握可能感と処理可能感,および糖尿病による心理的負担感が有意に改善した。しかし、有意味感の改善は認められなかった。なお、文献検討の結果と看護師へのインタビュー調査の結果はいずれも論文として発表した。さらに、開発したプログラムの内容は国際学会で発表した。本年度は、開発した集団教育プログラムを施設で実施することであったが、それを達成したからである。SOC集団教育プログラムは,1回30分,計4回と先行研究に比して少ない介入回数と時間で首尾一貫感を改善する効果を示した。よって,SOC集団教育プログラムの有効性が確認できた。SOC集団教育プログラムは介入回数や時間からして,通常の教育入院プログラムや糖尿病外来での支援内容に組み入れやすい内容であると考えられ,今後汎用性を高めていく必要がある。なお,介入群の群内比較で有意味感の改善は見られなかった。今後は,治療への意欲を支える支援や生活改善への意味を見いだせるような支援をするなど有意味感を高める支援内容を強化することが課題である。以上を博士論文としてまとめた。本年度は患者教育プログラムを開発することが目標であったが,おおむね達成したからである。開発した集団教育プログラムの実施は終了したため、介入結果を分析して考察し、博士論文としてまとめる。また、開発したプログラムは、実施施設の教育入院内容として組み込めないか検討していく次第である。臨床看護学1.協力組織作り開発したプログラムを検証するために,北海道内の糖尿病診療を行っている医療施設1カ所を研究協力施設として依頼する。依頼予定の医療施設は研究代表者が所属する大学と連携をとっている病院を考えている。

対象施設で糖尿病診療に携わる看護師を1名から2名選定し,プログラムに関する意見交換を行いプログラムに反映させ,施設で実現可能な教育内容とする。2.プログラムの実施と事後調査医療施設でプログラム実施の対象となる病棟を選定する。プログラム導入「前」に入院し,研究同意の得られた,2型糖尿病患者約20名(対照群)に対して,入院前後で,首尾一貫感,糖尿病関連指標等の調査項目について,自記式質問紙調査を行う。プログラム導入「後」に入院し,研究同意の得られた2型糖尿病患者約20名(介入群)に対して,プログラムに基づく介入を行う。入院前後で,首尾一貫感,糖尿病関連指標等の調査項目について自記式質問紙調査を行う。開発した患者教育プログラムの適切性を専門職者会議における謝金支出に使用する予定であったが、専門職者会議は先方施設の都合により無償で行なわれたため支出が減った。また、プログラムの実施に際し、研究補助者を当初3名雇用する予定であったが、2名で済んだことによっても支出が減った。開発した教育プログラム案の適切性を担保するための専門職者会議における謝金支出に使用する予定であったが,先方施設の都合により,開催時期がずれ込んだため,年度内支出ができなかった。本研究結果は論文にまとめ国際学会誌に発表する。そのため、英文校正代や投稿のために費用に活用する。また、研究結果を学会発表するための費用とする。開発した教育プログラム案の適切性を担保するための専門職者会議における謝金支出に使用する。