hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
産褥期の母親の出産体験におけるコントロール感覚と自己成長との関連

本研究は,産褥早期の母親の出産体験の自己評価は自己成長感など母親の自己概念とどのように関連するかについて,母親のコントロール感覚を要因に加えて検討することを目的とした。日本版HLC(JHLC)尺度を用いて調査した結果,出産体験の自己評価と自己概念とは関連があり,さらに自分自身への帰属傾向がある母親では出産体験の自己評価が高く,自己成長感も高い傾向があるなど,コントロール感覚の傾向により出産体験の自己評価や自己概念に違いがあることが示唆された。産後1ヶ月の母親が出産体験を通して感じている自己概念の内容を明らかにすることを目的とし、出産後の入院中から産後1ヶ月までの間の研究参加に同意が得られた女性5名(初産婦4名、経産婦1名)を対象に、産褥35日頃と退院後1ヶ月頃の計2回、半構成的面接調査を行った。調査内容は、1回目の面接では出産体験について、2回目は出産体験と自己概念についてであった。得られたデータを内容分析した結果、産後1ヶ月の母親が感じている自己概念の内容は、【自分は変わっていない】【出産したことで自分は強くなった】【出産時の自分を認めている】【自分は母親になったと実感する】【何事も子どもを中心に考えるようになった】【出産や育児の大変さを実感する】【家族や周囲の人の存在を大事だと感じる】【今の状況に負担を感じる】【自分の役割の再構成がうまくいっていないと感じる】【自分の役割を再構成し始めていると感じる】であった。出産時の自分を認め、出産体験を肯定的に意味づけることで、自分は強くなった、母親になったと実感するという思いが深まり、何事も子ども中心に考えるようになったという肯定的な母親意識が形成されていくと考える。一方、母親という新しい役割が加わったことにより今まで担ってきた役割とのバランスが取れず、今の状況に負担を感じたり、自分の役割の再構成がうまくいっていないと感じ、否定的な自己概念を抱いている母親もいた。しかし、葛藤を感じながらも新しい役割を再構成しようとする意識の表れであると捉えると、最終的には母親意識を形成し肯定的な自己概念を獲得するための過程であると考える。本研究では、経産婦はほとんど自己概念の変化を感じておらず、初産婦の自己概念の内容と違いがあることが示唆されたため、今後は初経別に分析する必要があると考える。現在、対象者および対象施設を増やして調査継続中である。本研究は、1)出産前後の母親のコントロール感覚の変化,および産褥早期から産後1ヶ月までの母親のコントロール感覚からみた出産体験の意味づけの変化を明らかにすること、2)産後1ヶ月の母親が出産体験を通して感じている自己概念の内容を明らかにすることを目的としている。平成21年度は、前年度の調査を踏まえ、対象者数および対象施設数を増やしてデータ収集を行った。調査に先立ち、倫理的配慮について群馬大学医学倫理委員会の審査を受け、承認を得た。大学病院、総合病院、産院の3施設において、出産後の入院中から産後1ヶ月までの間の研究参加に同意が得られた母親24人を対象に、産褥26日頃に出産体験についての半構成的面接調査を行った。さらに、1回目の面接調査の協力が得られた24人のうち、産後1ヶ月頃の面接調査の同意が得られた母親14人について、産後1ヶ月頃に家庭訪問し、2回目の半構成的面接調査を行った。2回目の調査内容は、出産体験と自己概念についてであった。また、コントロール感覚について,研究協力の承諾を得てから出産に至るまでの妊娠中と、産後1ヶ月頃の面接調査の時点で,堀毛が作成した「日本版Health Locus of Control尺度」を使用し,自記式記名式での質問紙調査を行った。面接調査によって得られたデータから逐語録を作成した。現在は、逐語録より、母親が出産体験を意味づけている文脈および自己概念について述べられている文脈を抽出してデータ化し、内容分析を行っている。本研究は、1)産褥早期の母親の出産体験におけるコントロール感覚と出産体験の意味づけの内容を明らかにする、2)産後1ヶ月の母親が出産体験を通して感じている自己成長の内容を明らかにする、3)産褥早期の母親の出産体験におけるコントロール感覚と、母親が感じている自己成長との関連を明らかにすることを目的としている。平成22年度は、産褥早期の母親の出産体験の自己評価とコントロール感覚、自己概念との関連を明らかにすることを目的として量的調査をおこなった。調査に先立ち、倫理的配慮について群馬大学医学倫理委員会の審査を受け承認を得た。大学病院、総合病院、産院の計6施設において、経膣分娩をした産褥早期の母親289名を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。

質問紙の構成は、出産体験の自己評価尺度、出産体験の満足度、産褥早期の母親の自己成長尺度、日本版Health Locus of Control尺度、自尊感情尺度、一般性セルフ・エフィカシー尺度、個人的な背景因子を問うフェイスシートであった。対象者へは質問紙に添付した文書によって研究協力依頼の説明を行い、回収箱への質問紙の提出をもって同意を得られたものとした。質問紙の回収は224部であり、回答に欠損があった31部を除外し、193名分(有効回答率66.8%)を分析対象とした。現在、統計ソフトSPSS ver.18を使用し、各尺度の得点を集計、記述統計、クロス集計、相関分析、多次元分析を進めている。
看護学生のキャリア教育につながるマインドフルネスを活用したストレス対処力育成

本研究は,ストレス対処方略を身につけないまま,将来の臨床現場での活躍を求められている看護学生に対して,マインドフルネスを活用したストレス対処力の育成を試み,その効果を検証する介入研究である.具体的には,マインドフルネスによる看護学生のストレス対処力育成の効果(心身への影響およびキャリア発達へ及ぼす影響)を明らかにすることを目的としている.今年度は,ストレス対処力育成プログラムを作成し,看護学生20名を対象に介入研究を実施した.今年度は,計画通り介入が実施できたため,おおむね順調に進展していると評価できる.今後は,今年度収集したデータの解析を行い,最終年度までに学会発表を行う予定である.本研究は,ストレス対処方略を身につけないまま,将来の臨床現場での活躍を求められている看護学生に対して,マインドフルネスを活用したストレス対処力の育成を試み,その効果を検証する介入研究である.具体的には,マインドフルネスによる看護学生のストレス対処力育成の効果(心身への影響およびキャリア発達へ及ぼす影響)を明らかにすることを目的としている.初年度は,既存の看護学生を対象としたストレスに関する文献をレビューし,その結果を基盤に看護学生のストレス対処力育成に必要な内容を研究者間で討議した.次年度からの介入に用いるプログラムの枠組みが完成した.今年度は,計画通り,1)既存の看護学生を対象としたストレスに関する文献をレビューし,2)その結果を基盤に看護学生のストレス対処力育成に必要な内容を研究者間で討議できた.介入に用いるプログラムの枠組みが完成し,次年度からの介入の準備が進んだため,おおむね順調に進展していると判断した.本研究は,ストレス対処方略を身につけないまま,将来の臨床現場での活躍を求められている看護学生に対して,マインドフルネスを活用したストレス対処力の育成を試み,その効果を検証する介入研究である.具体的には,マインドフルネスによる看護学生のストレス対処力育成の効果(心身への影響およびキャリア発達へ及ぼす影響)を明らかにすることを目的としている.今年度は,ストレス対処力育成プログラムを作成し,看護学生20名を対象に介入研究を実施した.今年度は,計画通り介入が実施できたため,おおむね順調に進展していると評価できる.今年度に検討したプログラムの枠組みをもとに,今後はプログラムを作成していく.次年度末より,看護学生を対象に介入研究を実施していく.今後は,今年度収集したデータの解析を行い,最終年度までに学会発表を行う予定である.プログラム作成にあたり,当初は,今年度に研究者2名がマインドフルネスの研修を受講する予定であったが,日程が調整できず,次年度に受講することとなったため.今年度中に実施予定であった質問紙調査が対象者の都合で出来ずに,翌年以降に持ち越したため.
ヘルン文庫の手書き古文書を題材とした画像データベースの構築

電子図書館は、貴重資料の公開や保護、遠隔教育、書物などの保管場所の確保のために有効であると注目されている。特に貴重資料に関しては、ネットワーク経由で閲覧することによって、汚損や変色から守ることができ、また遠距離からの閲覧が可能なため、人文社会系研究者および教育者からの要望が高まっている。富山大学附属図書館にも、ラフカディオ・ハーンの遺稿である"神國日本"の手書き原稿が保管されている。本研究では、この貴重資料を題材として取り上げている。初年度は学内人文社会系研究者への調査をもとに、資料のディジタル化と、画像データベースシステムのデザイン及び構築を行った。また今年度はユーザのためのインターフェイスのデザインと、作成、及び完成システムの利用状況を調査することで改良を行うことを目的とした。インターフェイスは、ユーザが検索したテキスト部分と画像部分、もしくは注釈の部分を再利用の際に有効なように、これらのオブジェクト毎にユーザの好みの配置に自由に配置、および移動でき、PDF形式によって保存・印刷かできるように、デザインを行った。また画像に関して、部分の検索及び表示ができるよう検討を行った。本研究では、手書き古文書のオブジェクト指向型画像データベースシステムを構築するために、手書き古文書のオブジェクト(英文筆記体)抽出とその特徴解析を行い、オブジェクトによる画像の検索をインターネットを介して利用できるようなシステムを作成することを目的としている。また、インターネットと画像データベースを用いた手書き古文書の人文社会系研究者への提供に対する影響の調査をし、今後の手書き古文書データベース作成のための参考となることを目指している。題材に富山大学に所蔵されているラフカディオ・ハーンの「神国日本」手書き原稿を用い、本年度はディジタル化した画像データを用いて、データベース格納のための素材の加工及び利用者を意識したデータベースからの抽出・再現方法の検討を行った。1.ヘルン文庫「神国日本」の手書き古文書(英語筆記体)のディジタルデータ(3000×2000画素、1200枚)から、筆跡・色・特徴などの特徴を調査した。紙の色やインクの色、単語間・行間の空き具合など、今後検討する文字の切り出しと認識のための調査を行った。2.古文書をディジタル化しインターネットで公開する場合、人文社会系の研究者がどのような利用行動にでるか、「神国日本」とその他の古文書のサンプルのデータベースを作成し調査した。3.画像の格納方法について、PDFやDJVUなどの圧縮方法を検討し、効率的に検索・再現でいるようなインターフェイスのデザインを検討した。
コーポレート・レピュテーションが企業業績に与える影響構造の実証的解明

本研究の目的は、一般消費者を対象として実施した「日本企業の評判に関するアンケート調査」と題する質問票調査のデータを利用して、わが国上場企業のレピュテーションが企業業績に与える影響構造を実証的に分析することにある。結果として、わが国上場企業のレピュテーションは、ステークホルダーの期待と感情という2つの側面から構成されており、それがステークホルダーのロイヤルティを高めていることが実証された。本研究の目的は、無形の資産であるコーポレート・レピュテーション(企業の評判)が企業業績に影響を及ぼす構造をわが国上場企業を対象とした実証研究によって解明することにある。研究の具体的な目的は、(1)評判の良い企業群と悪い企業群の間の企業業績の差を明らかにする、(2)回帰分析により企業の評判と企業業績の関係性を明らかにする、(3)評判の各構成要素が企業業績に与える影響と構造を明らかにする、である。2013年度は、質問票調査を実施し、3つの分析と関連する分析を単年度ベースで行った。結果として、まず、RepTrakモデルによるわが国上場企業のレピュテーションとレピュテーション・ドライバーの測定の妥当性が検証された。そして、このRepTrakに関連して、わが国上場企業におけるレピュテーション・ドライバーの影響度も明らかになった。さらに、わが国においても評判の高い企業群と低い企業群の財務業績の平均値に差があることが認められた。同様に、評判の高い企業群と低い企業群のコーポレート・レピュテーションがステークホルダーの支援行動に及ぼす影響の平均値に差があることが明らかになった。このことは、コーポレート・レピュテーションがステークホルダーに対して非財務的な影響を及ぼすことで、財務業績が高まるという(3)の関係性の解明の第一歩と言える。これらの結果については、学会報告を行うと共に、論文として投稿した。本研究の貢献としては、わが国企業のレピュテーションとレピュテーション・ドライバーを国別、産業別、企業別に測定することで、国際比較や企業間のベンチマークキングに利用したり、個別企業のレピュテーション・マネジメント戦略の策定に役立つデータを提供できるようになる点である。今後は、分析を単年度ベースから時系列的な分析へと展開することを予定している。本研究の目的は、無形の資産であるコーポレート・レピュテーション(企業の評判)が企業業績に影響を及ぼす構造をわが国上場企業を対象とした時系列的な実証研究によって解明することにある。その目的のために、本研究計画の期間全体を通じて、(1)国内外のレピュテーション・マネジメントの理論研究および実証研究の動向をレビューし、(2)先行研究から導出された仮説に基づいて、統計的な実証研究を行なっている。(1)の文献レビューに関しては、Corporete Reputation Review誌やレピュテーションと無形の資産に関する専門書を購入し、理論研究と実証研究の先行研究の整理を行なった。その結果、コーポレート・レピュテーションの測定尺度であるReptrakの調査方法の詳細が明らかになった(業績、製品・サービス、リーダーシップ、職場環境、市民性、ガバナンス、革新性という7つの構成概念と23の下位尺度)。(2)の実証研究に関しては、一般消費者を対象としたわが国企業のレピュテーションに関するアンケート調査を実施し、企業の評判とReptrakをベースとしたその構成要素、さらに一般消費者のその企業に対するステークホルダーの支援行動を調査した。そして、その結果に基づいて、初年度の研究計画通りに、(1)コーポレート・レピュテーションと企業業績の相関関係の検証、(2)企業業績→コーポレート・レピュテーションの因果関係の分析を実施した。なお、実証結果は、平成25年度に開催される日本原価計算研究学会第39回全国大会において発表予定である。以上の初年度の実証研究は、今後の時系列的分析の出発点となる研究であり、ひいてはレピュテーション・マネジメントの理論的裏付けをするための基礎となる研究でもある。本研究の目的は、インタンジブルズであるコーポレート・レピュテーション(企業の評判)が企業業績に与える影響を実証的に解明することである。その目的のために、一般消費者を対象とした企業の評判に関する質問票調査を2013年から3回実施し、重回帰分析や共分散構造分析を行うことを計画した。本年度は、第3回調査にあたる最終調査を実施した。現在のところ次の事項が判明している。それは、(1)レピュテーションの高いわが国上場企業の特徴、(2)レピュテーションの高いわが国上場企業のレピュテーション・ドライバー、(3)レピュテーションの高いわが国上場企業に対するステークホルダーの支援行動、(4)コーポレート・レピュテーションと財務業績との部分的関係である。(4)についての詳細な分析は、国際比較も含めて引き続き分析を進める予定である。最後に、翌2015年度は本研究計画の最終年度に該当するため、本研究計画で得られた研究結果に関して、積極的に学会報告並びに論文発表を進める予定である。本研究の目的は、インタンジブルズであるコーポレート・レピュテーション(企業の評判)が企業業績に影響を及ぼす構造をわが国上場企業を対象とした実証研究によって解明することにある。この目的を達成するために、全体の研究計画に従って最終年度は、コーポレート・レピュテーションと財務業績の関係性に関する実証研究のためのモデルを資源ベース理論(RBV)とシグナリング理論に基づて提示した。その特徴は、先行研究のようにコーポレート・レピュテーションと財務業績をダイレクトに関係づけるのではなく、ステークホルダーのロイヤルティを両者の間に介入させた点にある。次に、一般消費者を対象とした企業の評判に関する質問票調査を行った上で、提示したモデルに従って共分散構造分析を実施した。

結果として、コーポレート・レピュテーションがステークホルダーの情緒とステークホルダーの期待という2つの側面から、ステークホルダーのロイヤルティを高めていることが明らかにされた。しかしながら、今回の分析ではステークホルダーのロイヤルティが財務業績にどのような影響を及ぼすかの解明にまでは至らなかった(なお、コーポレート・レピュテーションと財務業績の相関関係は前年度までに実証済み)。この点を残された課題として、すでにデータセットを揃えてあるため、本研究期間終了後も、コーポレート・レピュテーション、ステークホルダーのロイヤルティ、財務業績の関係性を実証分析によって紐解いて行きたいと考えている。なお、以上の内容については、日本管理会計学会の2015年度年次全国大会(於近畿大学)で報告を行っている。本研究の目的は、一般消費者を対象として実施した「日本企業の評判に関するアンケート調査」と題する質問票調査のデータを利用して、わが国上場企業のレピュテーションが企業業績に与える影響構造を実証的に分析することにある。結果として、わが国上場企業のレピュテーションは、ステークホルダーの期待と感情という2つの側面から構成されており、それがステークホルダーのロイヤルティを高めていることが実証された。全体計画にそって、文献レビューならびに理論研究を終えて、実証研究のための質問票調査も3回実施済みである。現在は、得られた3年分のデータの統計分析を進めている。また、その結果は、過去に日本知的資産経営学会と日本原価計算研究学会という2つの学会で報告しており、その内容を1本の論文としてまとめている。本年度はさらに1本の論文を投稿し、来年度(2015年)に公表される予定である(掲載許可済み)。以上から、研究は概ね順調に進展していると判断した。管理会計引き続き研究計画達成を目指すために、コーポレート・レピュテーションに関する質問票調査で得られたデータを財務業績との関係で重回帰分析や共分散構造分析を中心に実証し、着実に研究を推進する予定である。全体計画に沿って、文献レビューによって理論研究を進めつつ、予定通りに2012年度と2013年度にコーポレート・レピュテーションに関するアンケート調査をそれぞれ1回、計2回実施し、実証的に分析を進めている。また、その結果は、2回の学会発表と1本の論文としてまとめている。以上から、研究はおおむね順調に進展していると判断した。理論研究については計画通りに進み、文献レビューの結果、コーポレート・レピュテーションの測定尺度であるReptrakの詳細が明らかになった。実証研究については、理論研究を反映させて、Reptrakの尺度にもとづいて、全体計画通りに平成24年度内にコーポレート・レピュテーションに関するアンケート調査を1回実施し、分析を終えている。
CT法による体幹組織構成の年齢的変化に関する研究

生体において展体ならびに上,下肢帯における骨格筋発達の諸相をCT写真の断面観察によって明らかにするために35名の男性について体幹,上,下肢帯,下肢の10断面のCT写真撮影を行い観察した。その成績にこれまで蓄積した観察成績を合わせて,各断面の個々の筋断面積の性,年齢,ロ-レル指数体型による相違を検討し,体幹の第4腰椎椎体高(Erdheim8)および恥骨結合上縁高(Erdheim12)の観察結果をまとめることができた。すなわち,第4腰椎椎体高断面の観察では,加齢的に男性では脊性起立筋,大腰筋,腰方形筋の筋断面積は比較的早くから減少し,呼吸に関与する腹壁筋はおくれる傾向が見られ、女性ではこれらの傾向の出現は両者とも弱かった。さらに体型別には男女各筋断面積ともA,C,D体型の順に大となる傾向が見られ,肥満に伴う負荷の増加が考えられた。一方,恥骨結合上縁高断面の観察では男女による下肢帯筋発達の相違があること,年齢的に下肢支持機能,股関節屈曲運動の順に関与する筋の減退が現れること,また,肥満者における股関節の外運雲動および伸展運動に関与する筋の負荷増加が起こることなどが考えられる所見が得られた。これらの所見にさらに下肢筋の所見を組み合わせることによって,体幹や下肢の運動ならびに支持機能の性,年齢,体型による変化を形態的に把握することができると考えた。
矮性成熟に着目した寒冷気候に対応するシダ植物の種分化

本研究ではシダ植物の個体発生段階を、NVにより50-100段階に区分し、その各段階の個体数・大きさ・形を計測した。葉形には明瞭な差異がないが羽片レベル・サイズを付加してはじめて差異が認められる種群(オシダ・カラフトメンマ・D.filix-mas)が見い出された。このように種差が見いだされるレベルに応じて、種間の距離が量的に把握できる。また個体発生における形とサイズと葉数の定まる順番がオシダ属(タニヘゴ・ミヤマベニシダ・タニヘゴモドキ・オシダ)では決まっており、環境の違いに応じた変動が葉数、サイズそして葉形へと狭まる傾向が示された。すなわち寒冷気候傾度などに応じた種内分化は、まず葉など数(N)、長さ・面積などのサイズ、そして葉や地上部(群葉)の形(無単位)など、異なるレベルでの分化が考えられる。形などに見られる種内分化は、サイズの変化よりかなり起こりにくく、環境傾度に応じてみられる変化も、発生理路の短縮・延長が関与している場合が多いと考えられる。また数種のシダと林床顕花植物の群葉構造の季節変化をサイズと形の両面から測定したところ、両者(サイズ・形)は必ずしも同調せず秋の葉が春の葉よりも単純な形(複雑度)を示した。ダイコンソウとオオハナウドでは個体内の葉のサイズ・形とも生長とともに増すことが定量的に示された。さらに数種の移植したシダ(カラフトメンマ・イワカゲワラビ・オシダ・シラネワラビ)で、開葉過程のサイズと形を追跡したところ、展開時は長さ、縦横比が同じ別種の葉でも、サイズ増加に伴う形の軌跡が異なることが見い出された。すでにジュウモンジシダで暖地ほど単位脈理長(SNV.NV/長さ)が高いことが示されている。すなわち、まず脈理比(SNV)などから環境への対応が始まりサイズに及ぶ、そして発生理路に縛られた形態特性の停滞などが、寒冷気候などの環境傾度に対応して種分化につながるものと考えられる。本年度はシダの展開葉のサイズと形の比較研究のうち,主に(1)垂直分布と発達段階, (2)北海道の温度環境の異なる水平分布地域間の比較, (3)ダイコンソウ(林床種子植物)を用いた群葉構造の季節動態に関する結果を得た.形のパラメーターとしては, NV(中軸分枝数)・DI(円からの隔り)

・たてよこ比,サイズとしては, LL(葉長)・BL(葉身長)・S(葉面積)・W(葉幅)・ML(周長)を測定した.手稲山での標高, 600m・480m・250m・130mでは,胞子葉のNVは各々, 68.5・73.1・80.1・81.1である. 600mと130mでは有意な差がある.また北海道全域を積算温度(WI)と温較差(DT)にジュウモンジシダの出現頻度を加味してAEに五区分した.高いWIはBとD(南西部と中央南部)でみられる.低いWIはCとE(北部と東部)でみられる.高い温較差はA(中央部)でみられる.低い温較差はB・D・Eにみられる.胞子葉の平均NVは, C(70.80)→E(7.88)→D(75.57)→B(80.38)→A(81.48)と次第に増加する. C・Eはいずれも低いWIをもつことから, NVはWIの低い地域で低下する傾向がある.さらにBLに応じたNV増加をより詳しく検討た結果,手稲山ではBL>33cmの葉では, 150-300mのものが500-650mのものより15-NVも高い有意な差を示す.また北部(C)ではBL>15cmのものがA・B・Dのものより10-NVも低い有意な差を示した.すなわち冷涼な地域では同一サイズでも羽片の切り出しに明らかな低下が見られた.ダイコンソウの根出葉におけるサイズと形の季節動態を調べた結果,葉数は春と晩秋に多い.個葉の平均葉面積は夏に多い.葉長あたりのDI増加は5月上旬に高く(0.24, DI/cm),他の時期は0.07前後である.個体あたりの総根出葉面積は夏に高い.季節を通じて個葉の相対的なLL・S・DIの変動を見ると,春にはDIがやや早く増加し, LLとSがつづき最大値に達する.一方8-9月にはLLとSは再び最大値に近づくが, DIは半分にとどまる.すなわち,秋葉は同じサイズでも形が単純なことを示す.本年度の研究成果は以下の三点である。(1)オシダ・カラフトメンマ・D.filix-masは近縁種で体制も似ているが異所的に分布する。これらの群葉構造を、葉数・葉形・成熱開始・最大発達段階から調べたところ、三種に差が見い出されない。羽片の概略及びSNV(羽軸分枝数・羽片長)ではじめて差が示された。このことは、形態的分化は進んでおらず、SNVなどに現れる機能面での分化が見られる種群と考えられている。一方で、同所的に生育する近縁種タニヘゴ・ミヤマベニシダでは、葉形・葉数などの群葉構造に明らかな分化が生じ、推定雑種のタニヘゴモドキはその中間的な値を示した。その値のうちサイズ(長さ・幅)はどちらかにかたよる傾向が示された。(2)シダ開葉期の葉長増加に伴って葉形がどのように変化するかを追跡した。オシダとカラフトメンマ・イワカゲワラビとシラネワラビの展開葉では同形(たてよこ比)同大(長さ・幅)を示すものがある。ところが開葉中のある長さにおけるたてよこ比には明らかな違いがある。すなわち展開葉だけでは見出されない種差が、サイズと形の両計測で示されたことになる。こうした差異は種間のみならず個体間においても見い出され、生育場所に応じた葉の展開様式をより詳しく記載できる可能性を示した。(3)同一個体の中で異なる時期に生ずる葉に形態的差異が生ずるか否かを理解する手始めとして、シダ数種の栄養葉と胞子葉における形の差と生物季節との関連を考えた。葉の長さと葉身のたてよこ比を、北海道の普通種について調べたところ、ゼンマイ・クサソテツなどはサイズ・形とも大差があり、ミヤマシケシダ・イワハリガネワラビなどはサイズに差があるが、形には差異がなく、オシダ・ジュウモンジシダなどは両者に差がない。サイズ・形とも大差のある種は植物季節的にも明瞭なずれが、栄養葉・胞子葉にみられることがわかった。このようにサイズ・形の両計測が種分化を探る手法となる。
対話的アルゴリズムに関する基礎研究

対話的アルゴリズムとは,ところどころで人間の介入を許しながら進めるアルゴリズムのことである.対話的アルゴリズムは人間が介入する回数の最小値や平均値を研究することに意味がある.本研究は,このような問題意識に基づき,対話的アルゴリズムへの応用を意識しながら,アルゴリズムの記述形式,双線形計画問題との関連,並列アルゴリズムとの関連,などについて,研究した.本研究の副産物として、整列の新しいアルゴリズム(内部マージソート)を考案することができた.整列とは,多数のレコードを,あるキーに注目して,昇順あるいは降順に並べる操作である.本研究では、大きなメモリが使用可能でない場合の整列アルゴリズムとして、内部マージソートを考案した。また、従来のマージソートと本研究による内部マージソートの平均実行時間を,筆者独自の方法で理論解析し,今まで知られていなかった結果を得た.これらの理論解析の裏付けとして、単純選択法,挿入法,ヒープソートなどの既存のアルゴリズムとの比較を、実際に、コンピュータ上で実行してみた。その結果、内部マージソートは、単純選択法,挿入法など大きなメモリを要しない諸アルゴリズムとは比較にならないほど高速であることが確認された。また、クイックソート、マージソートなど大きなメモリを要するが速いとされているアルゴリズムの2倍程度の時間を要することも確かめられたが、これは理論通りである。本研究の目的は、対話的アルゴリズムに基づく組合せ的問題(グラフ理論、ネットワーク・フロー理論、電気回路理論、等)の新しいアルゴリズムを提案することである。対話的アルゴリズムには、既存のアルゴリズムに関する知識が不可欠であるので、既存のアルゴリズムのデータベースを設計することから研究を始めた。そのために、既存のアルゴリズムに含まれる典型的な技法を部品として抽出すること、それらの部品を組み合わせて新しいアルゴリズムを作ること、などを検討した。本研究では、上記の部品を組み合わせるときに、組み合わせるという操作自体がある種の代数的構造をもつことに注目し、その構造を解明することを試みた。具体的には、従来から困難とされてきたNP完全な問題の多くが双線形計画問題として記述できることを示した。このことから、NP完全な問題の複雑さを双線形計画問題として記述し、変数や制約条件式の個数によって、複雑さを評価できることが分かった。これを応用して、グラフの部分グラフで平面に描画できるものとして最大のものを求めるアルゴリズムを考察し、集積回路の配線路決定問題に応用できることを示した。また、多くのアルゴリズムが、問題の代数的構造とそれに対する演算規則を適当に定義することによりきわめて簡単に記述できることに注目し、さまざまなアルゴリズムの代数的構造と演算規則を導いた。さらに、インターネットのWWW上にJAVAを用いてアルゴリズムデータベースを作成することが可能であることに注目し、そのための予備実験を行った。対話的アルゴリズムとは、いくつかの場面で人間の判断を仰ぎながら計算を進めるアルゴリズムである。本研究の目的は、組合せ最適化問題(グラフ理論、ネットワーク・フロー理論、電気回路理論、等)に対する新しい対話的アルゴリズムを提案することである。対話的アルゴリズムには、既存のアルゴリズムに関する知識が不可欠であるので、前年度に引き続き、既存のアルゴリズムのデータベースを設計した。その過程で、既存のアルゴリズムに含まれる典型的な技法を部品として抽出すること、それらの部品を組み合わせて新しいアルゴリズムを作ること、などを検討した。そこで、双線形計画問題を解く架空の機械を想定し、その機械におけるプログラムの複雑度を論ずることを試みた。さらに、インターネットのWWW上にJAVAを用いてアルゴリズムデータベースを作成することが可能であることに注目し、実験システムを試作した。世の中には、アルゴリズムが存在しない問題や、実用的アルゴリズムか困難な問題が多い。そのような問題を、人間の助けを借りて対話的に解く方法を対話的アルゴリズムという。

本研究では、オペレーションズリサーチの典型的な問題で、最適解を求めるのが困難な問題の代表であるスケジューリング問題の対話的アルゴリズムを研究した。スケジューリング問題では、多数の作業の間に、一部は前後の順序が定められ、一部は排他的関係にある(同時実行が不可能である)とき、それらの作業を順序づける問題である。この問題は、可能な組み合わせの指数関数的であり、実用的なアルゴリズムが知られていない。本研究では、推測統計学における検定・推定の理論を応用して、最適解の良さを確率的に推定する方法を導いた。この方法を、従来の探索型アルゴリズムと組み合わせることにより、実用的アルゴリズムを得る見通しが得られた。また、スケジューリング問題を双線形計画問題として記述することにより、問題の複雑さを評価する方法を提案した。さらに、集積回路の設計や鉄道のダイヤ編成などの組み合わせ的最適化問題を解く実用的アルゴリズムを研究するための知見を得た。また、プログラムの並列性の検出のための一層強力なアルゴリズムへの展望を得た。
医用画像に基づく計算解剖学の多元化と高度知能化診断・治療への展開

本当該年度も引き続き、総括班主導で領域全体の管理運営に当たると同時に、昨年度までに総括班の下に構築した各WGが各計画研究班および公募研究班の有機的な連携を支援した。DB構築支援WG(清水、縄野、小田):昨年度に続き、臨床系研究班から得られた人およびマウスの病理組織のデータベースをさらに拡充し、各研究班がアクセス可能なインフラ整備をひきつづきすすめた。学理構築支援WG(リーダー:増谷、数理部門:本谷、増谷、井宮、臨床部門:木戸,菅野、縄野、大内田):昨年度に続き、必要かつ重要な論文リストを作成し、各計画班に共有可能にした。融合支援WG(森、小林):本当該年度は、巨大ポスターなど作成をすすめ、領域全体の成果を融合した形での発表を行った。渉外(広報)WG(森、二木、目加田、植村):本当該年度も昨年度までと同様に業績をwebに掲載し、Newsletterを発行した。さらに領域内外に広く活動内容の広報を行った。人材育成WG(佐藤、鈴木):昨年に引き続き、各計画班で著名な研究者を国内外から招聘し領域内研究者向けのセミナーを開催した。また、昨年度と同様に若手が自主的に形成したsubグループとして若手研究および学生向けの研究コンテツの作成を行った。国際連携支援WGを強化するため、総括班内に設置された国際活動支援班としては、本年度は昨年度に引き続き、各国研究機関との連携や国際学会におけるセッション開催等、国内外連携活動を支援した。臨床支援WG(藤田、増谷、大内田):各計画班と密に連絡をとり、重複の有無、連携関係の統合整備、各領域における専門用語の統一などを引き続き行い、医工連携研究の橋渡しを強化した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。総括班は領域全体の管理運営を円滑に行うため、総括班直下に、下記のごとくWGを構築した。今後はこれらWGが各自の役割を担い、活動を行う。DB構築支援WG(清水、縄野):臨床系研究班から得られた病理組織のデータベースを構築し、各研究班がアクセス可能なインフラを整備する。数理支援WG(本谷、井宮、増谷、目加田):医用画像診の数理モデル確立のために、数学分野の知見を深める支援を行う。学理構築支援WG(増谷、本谷、井宮、木戸、縄野、大内田):各研究班に必要かつ重要な論文リストを作成し、共有可能にする。融合支援WG(小林、森):領域内における研究融合をSDKなど技術的側面から支援を行う。広報WG(森、仁木、目加田):領域内の業績をwebに掲載したり、Newsletterを発行したりし、領域内外に広く活動内容の広報を行う。人材教育WG(佐藤、鈴木):各研究班で著名な研究者を国内外から招聘し領域内研究者向けのセミナーを開催する。また、若手研究者により結成されたsubグループは、若手研究および学生向けの研究コンテツ作成を行う。国際連携支援WG(藤田、増谷、大内田):各国研究機関都の連携や国際学会におけるセッション開催等、国内外連携活動の支援を行う。臨床支援WG(縄野、木戸、大内田):各研究班への今後の研究予定アンケートを実施した。これらの毛化を解析し、重複の有無、連携関係の統合整備、各領域における専門用語の統一などを行い、医工連携研究の橋渡しを強化する予定である。総括班主導で領域全体の管理運営に当たると同時に、初年度に総括班の下に構築した各WGが各計画研究班および公募研究班の有機的な連携を支援した。DB構築支援WG(清水、縄野、小田):臨床系研究班から得られた人およびマウスの病理組織のデータベースを構築し、各研究班がアクセス可能なインフラを整備した。学理構築支援WG(リーダー:増谷、数理部門:本谷、増谷、井宮、臨床部門:木戸,菅野、縄野、大内田):各研究班に必要かつ重要な論文リストを作成し、共有可能にした。また、それらのサーベイ論文作成の陣頭指揮をすすめた。融合支援WG(森、小林):領域内における研究融合をSDKなど技術的側面から支援を行った。また領域内で使用したドキュメントやプレゼン等の資料の英語化をすすめた。渉外(広報)WG(森、二木、目加田、植村):昨年度の業績をwebに掲載し、Newsletterを発行した。人材育成WG(佐藤、鈴木):各研究班で著名な研究者を国内外から招聘し領域内研究者向けのセミナーを開催した。また、昨年度と同様に若手が自主的に形成したsubグループとして若手研究および学生向けの研究コンテツ作成を行った。昨年度、国際連携支援WGを強化するため、総括班内にあらたに国際活動支援班を立ち上げた。各国研究機関との連携や国際学会におけるセッション開催等、国内外連携活動を支援した。臨床支援WG(藤田、増谷、大内田):昨年度実施した各研究班への今後の研究予定アンケートを解析し、重複の有無、連携関係の統合整備、各領域における専門用語の統一などを引き続き行い、医工連携研究の橋渡しを強化した。各ワーキンググループの活動は積極的で、総括班会議もこれまでに計12回開催し、その都度、各ワーキンググループの進捗、予定、課題を報告している。これによる全ワーキンググループ間で情報共有がリアルタイムに可能となっており、総括班としての領域全体の管理運営に大きな支障を認めなかった。国際活動支援班の設置も順調に進み、国際連携支援WGからの引続も円滑に行われた。

本当該年度も引き続き、総括班主導で領域全体の管理運営に当たると同時に、昨年度までに総括班の下に構築した各WGが各計画研究班および公募研究班の有機的な連携を支援した。DB構築支援WG(清水、縄野、小田):臨床系研究班から得られた人およびマウスの病理組織のデータベースを拡充し、各研究班がアクセス可能なインフラ整備をさらにすすめた。学理構築支援WG(リーダー:増谷、数理部門:本谷、増谷、井宮、臨床部門:木戸,菅野、縄野、大内田):昨年度に続き各研究班に必要かつ重要な論文リストを作成し、共有可能にした。融合支援WG(森、小林):本当該年度は、特に領域内で使用したドキュメントやプレゼン等の資料の英語化をすすめた。渉外(広報)WG(森、二木、目加田、植村):本当該年度も昨年度までと同様に業績をwebに掲載し、Newsletterを発行した。さらに領域内外に広く活動内容の広報を行った。人材育成WG(佐藤、鈴木):各研究班で著名な研究者を国内外から招聘し領域内研究者向けのセミナーを開催した。また、昨年度と同様に若手が自主的に形成したsubグループとして若手研究および学生向けの研究コンテツ作成を行った。国際連携支援WGを強化するため、総括班内にあらたに国際活動支援班を昨年度に立ち上げており、本年度はこの支援班を通して各国研究機関との連携や国際学会におけるセッション開催等、国内外連携活動を支援した。臨床支援WG(藤田、増谷、大内田):各研究班密に連絡をとり、重複の有無、連携関係の統合整備、各領域における専門用語の統一などを引き続き行い、医工連携研究の橋渡しを強化した。本当該年度も各ワーキンググループの活動は積極的で、総括班会議もこれまでに計33回開催し、その都度、各ワーキンググループの進捗、予定、課題を報告している。これによる全ワーキンググループ間で情報共有がリアルタイムに可能となっており、総括班としての領域全体の管理運営に大きな支障を認めなかった。新たに設置された国際活動支援班の活動も円滑にすすんでいる。DB構築支援WG(清水、縄野、小田):臨床系研究班から得られた人およびマウスの病理組織のデータベースをさらに拡充し、各研究班がアクセス可能なインフラ整備をさらにすすめ、実際にHDに配布により各計画班の進捗に貢献した。学理構築支援WG(リーダー:増谷、数理部門:本谷、増谷、井宮、臨床部門:木戸,菅野、縄野、大内田):昨年度に続き、必要かつ重要な論文リストを作成し、各計画班に共有可能にした。融合支援WG(森、小林):本当該年度は、特に領域内で使用したドキュメントやプレゼン等の資料の英語化をさらにすすめた。人材育成WG(佐藤、鈴木):昨年に引き続き、各計画班で著名な研究者を国内外から招聘し領域内研究者向けのセミナーを開催した。
一まわり小さな地震を考慮した活断層の地震発生予測モデルの構築

2018年度は2014年地震で活動が認められなかった神城断層の南部区間における過去の活動履歴や活動性の解明を目的とした調査を実施した。空中写真判読と現地調査の結果、青木湖から木崎湖の区間で従来の糸静線活断層として認められていた断層の東側山中に、新たに左横ずれ変位を示す変動地形を見出した。これらは谷の左屈曲など柏木らによって指摘されていたが、一部西側が隆起する変動地形やバルジなどを新たに見出したものである。これら変動地形のおよその年代観を示した後、青木湖南岸地点と木崎湖北東部地点の2か所において、トレンチ掘削調査を実施した。青木湖南岸地域では、湖成層とその周辺層が大きく東へ傾く変形が認められ、これを傾斜不整合で覆う上位層も断層変位を受け、さらに上位の黒色腐植土層にのしあげる西側隆起の断層が認められた。湖成層は約20000年前の年代を示した。また変形を受ける黒色腐植土層の最下部からは、約4700年前の年代値が得られたことから、4700年前以降に数回の断層活動があったことが明らかとなった。一方木崎湖北東部地点では、砂礫層と厚い黒色土層がほぼ垂直の断層関係で接する露頭を見出した。壁面での花弁構造やトレンチ底面での変形構造から横ずれ変位を示すことがわかった。本地点は近年横ずれ変位が再確認された新しい断層トレースであり、糸静線北部での横ずれ変位を示す証拠を見出したことには、学術的にも大きな意味がある。現在さらなる年代測定をすすめており、詳細な活動時期を検討している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では2014年11月の長野県北部の地震(長野県神城断層地震)の発生を受けて、活断層によって発生する一回り小さな地震を考慮した地震発生予測モデルの構築を目指している。2016年度は、地震を起こした糸魚川ー静岡構造線活断層帯北部の神城断層において、過去の断層活動時期とその変位量(規模)を明らかにするための変動地形調査、トレンチ掘削調査等を実施した。変動地形調査では、米軍が撮影した1万分の1航空写真の写真測量を実施し、人工改変で消失した地形を含めた変動地形を復元した上で、写真測量から改変前の地形断面測量を実施し、変位量を計測した。それらを断層の走向方向にプロットして神城断層の変位量分布を明らかにした。また変動地形の複数地点で年代測定を実施し、変動地形の形成時期=断層活動時期と地震時変位量とその傾向を明らかにした。また北部の森上地区においては、トレンチ掘削調査を実施した。トレンチ調査では、段丘構成層とその上位の黒色土層が認められ、それらが明瞭な断層によって変位する様子を観察できた。地層の変位と上載層との被覆関係、地層の分布の様子などから、過去少なくとも3回程度の活動を示唆する成果を得ることができた。トレンチ調査を実施した森上地点は、2014年地震では活動しなかったトレースであり、最新活動はおよそ1500年前以降であることがあきらかになった。また森上地区の別の断層トレースにおいて、変動地形の離水年代を明らかにするピット掘削調査、ボーリング調査を実施した。こちらは現在年代測定等解析を実施している。2016年度には当初想定どおり、トレンチ掘削調査を実施し、古地震の活動時期を明らかにすることができた。また写真測量による変動地形調査とピット掘削による離水年代の決定についても、複数地点明らかにして、変位量とその分布をある程度解明できた。加えて、地震後に各種調査研究機関が古地震活動履歴の解明を目的とした調査を実施しており、これら成果と合わせることで、過去の活動時期や変位量に関するデータの蓄積が相乗的に進んでいることが大きい。これまでのデータの整理を進めつつ、他機関の成果とも合わせながら、2017年度の調査を進めていく予定である。平成29年度は28年度に引き続き2014年神城断層地震を引き起こした糸魚川ー静岡構造線北部の神城断層において、断層の過去の活動を明らかにすることを目的としたトレンチ掘削調査を実施した。平成29年度は2014年地震で活動した断層である一方、変動地形の分布が不明瞭でこれまで断層線の存在が明らかではなかったトレースにおいての調査を実施した。トレンチ調査では地層の変形や切断、被覆の状況から神城断層の最新活動や、一つ前の活動を含む少なくとも過去34回の活動を確認することができた。現状では年代測定数が少ないため断定はできないが、2014年より一つ前の地震は、1714年小谷地震では活動せず、およそ1000年前の地震である可能性が高い結果となった。平成28年度の調査結果や周辺で実施された他の調査機関のデータ、変動地形の離水年代のデータ等と合わせて、神城断層の過去数回の地震像を復元するための基礎データを取得することができたと考えている。平成30年度はさらに南の2014年非活動区間等において、過去にどのような活動があったのか明らかにし、断層帯全体の活動時期、変位量などを解明した上で、2014年地震を含めた断層活動のモデル構築をめざしていく。平成29年度におけるトレンチ掘削調査においても無事に断層を確認して、過去複数回の活動時期を読み取ることができたことが大きな成果である。

またこれに加えて、周辺の変動地形を確認し、とくに断層帯南部においては、これまで報告のなかった横ずれ変位を伴う複数の断層線を新たに認定することができた。これによって平成30年度以降、神城断層南部区間での調査の幅が広がり、新たな断層モデルの検討ができるものと考えている。2018年度は2014年地震で活動が認められなかった神城断層の南部区間における過去の活動履歴や活動性の解明を目的とした調査を実施した。空中写真判読と現地調査の結果、青木湖から木崎湖の区間で従来の糸静線活断層として認められていた断層の東側山中に、新たに左横ずれ変位を示す変動地形を見出した。これらは谷の左屈曲など柏木らによって指摘されていたが、一部西側が隆起する変動地形やバルジなどを新たに見出したものである。これら変動地形のおよその年代観を示した後、青木湖南岸地点と木崎湖北東部地点の2か所において、トレンチ掘削調査を実施した。青木湖南岸地域では、湖成層とその周辺層が大きく東へ傾く変形が認められ、これを傾斜不整合で覆う上位層も断層変位を受け、さらに上位の黒色腐植土層にのしあげる西側隆起の断層が認められた。湖成層は約20000年前の年代を示した。また変形を受ける黒色腐植土層の最下部からは、約4700年前の年代値が得られたことから、4700年前以降に数回の断層活動があったことが明らかとなった。一方木崎湖北東部地点では、砂礫層と厚い黒色土層がほぼ垂直の断層関係で接する露頭を見出した。壁面での花弁構造やトレンチ底面での変形構造から横ずれ変位を示すことがわかった。本地点は近年横ずれ変位が再確認された新しい断層トレースであり、糸静線北部での横ずれ変位を示す証拠を見出したことには、学術的にも大きな意味がある。現在さらなる年代測定をすすめており、詳細な活動時期を検討している。2017年度も引き続き神城断層を中心とした糸魚川ー静岡構造線活断層帯北部における古地震活動時期とその変位量の解明を進める予定である。2014年地震の地表地震断層が出現し、従来活断層の指摘がなかった地点などにおいて、どのような活動があったのかを解明する。また変動地形の離水年代と変位量に関するデータの充実をはかり、神城断層の過去複数回の変位量と活動時期の関係解明をめざす。また2016年は岩手県内陸北部地震で活動した篠崎地震断層など、他地域における一まわり小さな地震の観察も行った。2000年新潟県中越地震など、神城断層以外の小規模な地震断層についても検討を行い、神城断層との比較可能性について検討していく予定である。平成30年度には平成29年度に新たに確認した神城断層南部区間における横ずれ変位を伴う断層線において、過去の活動時期や変位量を明らかにするトレンチ掘削調査を実施する予定である。また断層帯全域において、変動地形の確認、変位量の計測、年代測定を実施し、平成28年度、平成29年度の調査結果や2014年以降様々な調査機関によって行われた調査結果を総括して、神城断層やこれを含む糸魚川ー静岡構造線北部区間における過去の断層活動時期や変位量分布の解明、そこから導かれる断層活動の特性を解明し、2014年に発生したような、一回り小さな地震を含めた活断層の活動モデルの構築をめざしていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
第一原理計算による層状ペロブスカイトの面内歪下新規物性探索とその合成

ペロブスカイト物質群は、強誘電性・超伝導性・金属絶縁体転移などの興味深い物性を示し、それらは配位八面体の構造歪に由来する。面内歪印加により、バルクでは現れない様々な構造歪が得られ、それにより新しい物性が現れる。第一原理計算による新規物性探索は、学術的・産業的に重要な研究課題と言える。本研究の目的は、フォノン計算による構造探索を通じた新規物性探索である。[1]層状ペロブスカイトLa3Ni2O7における面内歪誘起パイエルス転移の理論予測La3Ni2O7はa-a-c0の八面体回転歪を有する。強誘電体のCa3Ti2O7が有する八面体構造歪a-a-c+を面内歪印加により実現できれば、ポーラー構造を有する珍しい金属(ポーラーメタル)が実現できると考え、理論検討を行った。その結果、圧縮面内歪印加により、金属-絶縁体転移を理論的に見出した。圧縮面内歪によるフェルミ面のネスティングにより、La3Ni2O7の金属-絶縁体転移はパイエルス転移であることが示された。[2]アンチペロブスカイトACNi3(A = Mg, Zn, Cd)における面内歪誘起ポーラーメタル相の理論予測中心対称性を有する金属ACNi3に、圧縮面内歪を印加すると、ポーラーメタルに構造相転移することを理論予測した。ポーラー構造の安定性の鍵を握るクーロン相互作用が自由電子によって遮蔽されるため、ポーラーメタルの実現は極めて困難とされてきた中、本研究結果は大変奇妙であった。CNi6八面体のCとNiの化学結合変化を解析することで、ポーラーな構造歪が新たな結合性軌道を形成し、ポーラーメタル相が安定化することを見出した。更に、代表的なポーラーメタルCeSiPt3においても、同様の機構であることを確認した。1965年にポーラーメタルの存在可能性が示唆されて以降、その安定化機構は不明であったが、本研究成果がその疑問を謎解く一つの断片になった。申請時の計画通り、フォノン計算を通じた安定構造探索の自動化プログラムを完成させ、本研究対象の物質群である層状ペロブスカイトを調査した。具体的には、La3Ni2O7における面内歪誘起金属-絶縁体転移がパイエルス機構により生じることを明らかにした。また、層状ペロブスカイトに限定せず、未開拓なアンチペロブスカイトにも注目し、作成した安定構造探索プログラムを用いて、面内歪下でポーラーな構造を有する金属(ポーラーメタル)の理論予測に成功した。金属の自由電子によって、ポーラーな構造歪に欠かせないクーロン相互作用が遮蔽されるため、ポーラーメタルの実現は困難と言われてきた。その中、化学結合の変化を解析することにより、ポーラーメタル相の安定化機構を明らかにした。以上のように、層状ペロブスカイトを用いたコンセプトの他に、アンチペロブスカイトの領域開拓が期待される成果を出したことから、期待以上に研究が進展したと評価できる。引き続き、層状ペロブスカイト酸化物の安定構造探索を行う。それのみならず、アンチペロブスカイト52物質に関する系統的研究、層状アンチペロブスカイトの安定構造探索を実施する。系統的研究を進める中、研究対象とする物質群のうち、合成されていない物質に関しては、多様な多型結晶構造との全エネルギー比較、フォノン計算による熱的安定性を検討する。既に合成報告のある物質群も同様の検討を行い、未報告物質に関する理論検討結果の妥当性を吟味する。その中で、特に合成できそうな物質群、もしくは既に合成された物質群に関して、面内歪を印加することで競合相がどのように変化するか、どのような構造歪が得られるかを第一原理計算により検討する。

更に、代表的なポーラーメタルCeSiPt3においても、同様の機構であることを確認した。1965年にポーラーメタルの存在可能性が示唆されて以降、その安定化機構は不明であったが、本研究成果がその疑問を謎解く一つの断片になった。申請時の計画通り、フォノン計算を通じた安定構造探索の自動化プログラムを完成させ、本研究対象の物質群である層状ペロブスカイトを調査した。具体的には、La3Ni2O7における面内歪誘起金属-絶縁体転移がパイエルス機構により生じることを明らかにした。また、層状ペロブスカイトに限定せず、未開拓なアンチペロブスカイトにも注目し、作成した安定構造探索プログラムを用いて、面内歪下でポーラーな構造を有する金属(ポーラーメタル)の理論予測に成功した。金属の自由電子によって、ポーラーな構造歪に欠かせないクーロン相互作用が遮蔽されるため、ポーラーメタルの実現は困難と言われてきた。その中、化学結合の変化を解析することにより、ポーラーメタル相の安定化機構を明らかにした。以上のように、層状ペロブスカイトを用いたコンセプトの他に、アンチペロブスカイトの領域開拓が期待される成果を出したことから、期待以上に研究が進展したと評価できる。引き続き、層状ペロブスカイト酸化物の安定構造探索を行う。それのみならず、アンチペロブスカイト52物質に関する系統的研究、層状アンチペロブスカイトの安定構造探索を実施する。系統的研究を進める中、研究対象とする物質群のうち、合成されていない物質に関しては、多様な多型結晶構造との全エネルギー比較、フォノン計算による熱的安定性を検討する。既に合成報告のある物質群も同様の検討を行い、未報告物質に関する理論検討結果の妥当性を吟味する。その中で、特に合成できそうな物質群、もしくは既に合成された物質群に関して、面内歪を印加することで競合相がどのように変化するか、どのような構造歪が得られるかを第一原理計算により検討する。