hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子場理論への無限小解析の応用

当研究計画の目的は,無限小解析の立場から量子場理論のLagrangian形式と荒木-Haag-Kastlerの代数的定式化との間の関係を明らかにすることであるが,後者のアプローチを創始したハンブルク大学理論物理学第二研究所のR.Haag教授から共同研究の申入れがあり,年度途中の1994年夏,2ヵ月の招待を受けて,量子場の局所状態を層として記述する問題の研究を行なった.一般に,物理的に意味のある局所量子場理論の局所状態は,エネルギーを有限に限るなら,状態空間の近似的な有限次元性の条件としてのFredenhagen-Haagの核型性条件を満たすことが期待される.この時,局所物理量は異なる局所状態を識別するために必要な「座標」の役割を演ずる.そして,局所時空領域のサイズとエネルギーの積を十分小さく取り,そのベキによって誤差の精度を特徴付けることにすれば,精度を上げるにつれ局所状態を座標付けるために必要な局所物理量は階層構造をなして増加する.この文脈で局所状態の貼合せによって大域的状態を構成するという問題を考察することにより,物理量の積構造と場の方程式の操作的な意味に新たな光があてられることが期待される.差し当たり自由場の場合についてこの状況を詳細に記述することから始め,現在,R.Haag教授および上記研究所のD.Buchholz教授と共に,得られた結果を共著論文の形で取りまとめる作業を行なっている.更に,D.Buchholz教授を今夏および来年度,数理解析研究所に招待する計画を学術振興会に援助申請中のところ,先頃その承認を得た.昨夏より始まったこの国際的共同研究を実りあるものとする上で大変有益な条件が与えられたので,今後,この計画を大いに発展させたいと考えている.当研究計画の目的は,無限小解析の立場から量子場理論のLagrangian形式と荒木-Haag-Kastlerの代数的定式化との間の関係を明らかにすることであるが,後者のアプローチを創始したハンブルク大学理論物理学第二研究所のR.Haag教授から共同研究の申入れがあり,年度途中の1994年夏,2ヵ月の招待を受けて,量子場の局所状態を層として記述する問題の研究を行なった.一般に,物理的に意味のある局所量子場理論の局所状態は,エネルギーを有限に限るなら,状態空間の近似的な有限次元性の条件としてのFredenhagen-Haagの核型性条件を満たすことが期待される.この時,局所物理量は異なる局所状態を識別するために必要な「座標」の役割を演ずる.そして,局所時空領域のサイズとエネルギーの積を十分小さく取り,そのベキによって誤差の精度を特徴付けることにすれば,精度を上げるにつれ局所状態を座標付けるために必要な局所物理量は階層構造をなして増加する.この文脈で局所状態の貼合せによって大域的状態を構成するという問題を考察することにより,物理量の積構造と場の方程式の操作的な意味に新たな光があてられることが期待される.差し当たり自由場の場合についてこの状況を詳細に記述することから始め,現在,R.Haag教授および上記研究所のD.Buchholz教授と共に,得られた結果を共著論文の形で取りまとめる作業を行なっている.更に,D.Buchholz教授を今夏および来年度,数理解析研究所に招待する計画を学術振興会に援助申請中のところ,先頃その承認を得た.昨夏より始まったこの国際的共同研究を実りあるものとする上で大変有益な条件が与えられたので,今後,この計画を大いに発展させたいと考えている.
注意セットの時間的ダイナミクス：ＥＲＰ研究

事象関連電位の測定に関する基礎的な検討を行った。事象関連電位は試行毎に測定されたデータを複数加算して算出されるが、その際に、どの程度の効果の大きさであれば、どの程度の試行数を加算する必要があるのかについて検討した。また、近年心理学全体で問題となっている再現可能性について、その対処法をまとめ、またそれを事象関連電位研究に応用するべく、Open Science Frameworkが提供している事前登録制度の利用を試みた。28年度が最終年度であるため、記入しない。視覚探索課題における注意セットを的確に測定するための実験パラダイムを確定するため、予備的な行動実験を二種行った。第一の実験では、Folk et al. (1992)の古典的パラダイムを元として、参加者が色を手掛かりとした視覚探索課題を行う際、探索アレイ提示直前に色プローブ刺激を提示、ターゲット色とプローブ色の一致・不一致と、プローブ提示位置とターゲット提示位置の一致・不一致の双方を操作することにより、どのような注意セットが用いられているかを検討した。さらに新奇性として、課題がターゲット文字の識別である場合と、単純な探知である場合とを比較した。結果、まず予測通り、プローブがターゲットと同色で同位置に提示された場合には反応時間が短くなるが、同色で別位置に提示された場合には反応が遅くなり、異なる色のプローブが用いられた場合との間に相互作用が見られた。さらに、単純探知課題では、ターゲットと同色のプローブが直前に提示された場合、異なる色のプローブの条件と比較して、ターゲットが提示されなかった場合に誤ってターゲットが提示されたと回答する誤答(type I error)が増大することが分かった。第二の予備実験では、フランカー課題における注意セット測定を目的とした実験パラダイムの検討を行った。古典的な刺激配置に加え、、ターゲット刺激、あるいは妨害刺激のいずれかが左右いずれかの視野に配置されたデザインにおいて、ターゲットと妨害刺激の一致・不一致の効果を検証した。結果、古典的デザインと、ターゲット刺激が左右視野に提示された場合には予測された効果が観測されたものの、妨害刺激が左右視野に提示された場合には観察されなかった。これらの結果をもとにデザインを改善し、脳波測定に臨む予定である。本研究課題の主題である注意効果の検討のためには、微細かつ正確な脳波成分の測定が重要であるため、平成27年度、当該研究員は、注意課題を用いた脳波(事象関連電位; ERP)測定の方法論的基礎の検討を行った。検討対象としては、研究員が以前行った顔表情に対する自動的な注意捕捉効果を用いた(Ikeda, Sugiura, & Hasegawa, 2013)。この効果は頑健ではあるものの微細であり、正確な脳波成分の測定が求められるものである。結果、予測通りN2pcに類似したERP成分を観測することに成功したが、必ずしも頑健と言えるデータではなかった。先行研究と同様に、課題関連ターゲット(バー)に対するN2pcと比較して、表情顔に対するN2pcは極めて微細であったが、先行研究とほぼ同様のデザインで測定されたにも関わらず、今回の測定結果は比較的不安定なものであった。このことは、表情顔に対して生じるN2pcが、必ずしも先行研究で報告されたような安定したものではない可能性を強く示唆している。技術的に最も大きな問題と考えられたのは、確かにN2pcが予測される時間帯(刺激提示後170-270 ms)に陰性方向への電位差が確認されるものの、それが本当にシグナルとして、ベースライン区間(刺激提示前100 ms)において観測されている自発的なノイズから区別されるかどうかという点である。本研究で検討を予定している他の諸効果についても、その効果量の大きさは未知数であるため、できる限りシグナルを頑健に検出する方法の特定が必須である。本研究課題の要となる注意捕捉機能に関するERP成分を安定して頑健に検出するための方法論の確定に時間を要したため。脳波測定機材のセッティングを行い、測定テストを行ったところ、電源由来の60 Hzハムノイズの混入が確認され、その原因の特定に時間がかかったため。最終年度では上記データについてさらに検討した後、最も効果的な方法を特定し、他の注意セット効果の検討を行う。今後はpermutation法(Sawaki, Geng, & Luck, 2012)や状態空間モデルなどを用いて、統計的手法にシグナルを分離するか、あるいはより効果量を大きくする実験デザインを検討する。脳波測定でのハムノイズ混入問題に関しては、検討の結果、データ記録と刺激提示用PCに由来するものであることが判明し、その対策を行った。現在さらに基礎的なデータを測定し、測定精度の向上を図っている。この問題が解決したため、本年度以降は当初の研究計画を順調に推進できると思われる。
国際裁判の判決履行に関する国内世論の分析：サーベイ実験による実証研究

本研究では、国際裁判の判決が敗訴国の世論に及ぼす効果を検証した。世論の支持は、敗訴国の判決履行を左右する重要な要因として指摘されながらも、データ収集の技術的な難しさから体系的に分析されてこなかった。本研究は、サーベイ実験の手法を用いることでこの問題を克服した。実験の結果、国際裁判の効果が示された。裁判によって、自国の国際協定違反が確定した場合、政府による違反の是正を支持する国民が増えることが確認された。しかし、判決の効果は、裁判相手国の協定履行の状況、人々の選好、裁判の対象となる分野(人々に直接的に影響する政策か否か)によって弱まることも確認された。さらに、日本人と米国人の差も認められた。本研究の目的は、オンラインサーベイ実験を用いて、「国際裁判の判決履行を敗訴国の国民が支持する条件」を明らかにすることである。平成28年度の成果は、次の3点に集約される。第一に、国際裁判と世論についての先行研究を参考に理論的検討を行い、複数の仮説を導き出し、それらをテストするための実験デザインを考えた。併せて、実験参加者を集める手段として本研究が採用するクラウドソーシングサービスを提供する会社と打ち合わせを重ね、ロジスティクスを整えた。サーベイの実施方法や設問内容については、一橋大学の「研究倫理審査委員会」の審査も受けた。第二に、平成28年12月に、日本人を対象として貿易紛争の国際裁判を事例に、1回目のサーベイ実験(n=2000人、期間:2週間)を行った。得られた回答は統計的に処理し、仮説検証を行った。検証の結果、理論的な予測通り、国民が政府による国際協定違反の是正・改善を支持するか否かは、「国際協定の違反」という単なる事実(あるいは他国からの非難)には左右されず、「裁判機関による断定・判決」によって影響を受けることが示された。一方で、勝訴国が過去に自国と類似の国際協定違反を行ったことがある場合、国際裁判で敗訴した場合でも、国民は当該違反の是正・改善を支持しないことが確認された。これは、国際裁判の判決が世論に対して常に影響を及ぼすわけではないことを示しており、重要な発見である。第三に、1回目のサーベイ実験の結果を論文としてまとめ、平成29年2月にアメリカで開催されたInternational Studies Association(ISA)年次大会で報告を行った。さらに、この学会報告で指摘された点を踏まえて実験デザインに修正を加え、平成29年3月に2回目のサーベイ実験を実施した。研究計画では、平成28年度中に貿易と領土の2分野に関する国際裁判について、日本人を対象にサーベイ実験を行う予定であった。しかし、サーベイ実験の参加者を集める方法として本研究が採用するクラウドソーシングサービスの利用に関して、経理上の手続きに想定外の時間を要したため、平成28年度中に実施できたのは貿易紛争についてのサーベイ実験のみとなった。よって、領土紛争を対象とする実験について、若干の遅れがみられる。しかしながら、経理上の問題は解決されたため、平成29年度は研究計画通りに実験を遂行できる見込みである。サーベイ実験自体については、A.国際裁判の判決、B.裁判の相手国の属性、C.紛争となっているイシュウの性格、という3つの要素と世論の判決履行への支持との関係について、理論的な検討を行った上で、実験の実施、仮説の検証、そして学会報告というところまで進めることが出来た。この結果、平成28年度中に、実験デザインの吟味や平成29年度に追加的に調査すべき仮説なども準備することが出来た。したがって、この点については予定以上の進捗が見られたと言える。以上を総合して、「(2)おおむね順調に進展している」と判断する。本研究の目的は、国際裁判(国際機関による裁判)の判決が敗訴国の世論に与える影響を、サーベイ実験を用いて実証することである。昨年度に引き続き、貿易分野を対象として、「国際裁判の判決によって、国際協定を遵守することに対する国民の支持は高まるのか」という問いについて分析を進めた。平成29年度の成果は主に次の2点に集約される。第一に、昨年度実施した日本人を対象とした実験シナリオを用いて、アメリカ人を被験者とする実験を行った。その結果、理論的な予測に反して、自国の貿易政策について国際機関が違法性を指摘した場合でも、違反の是正に対するアメリカ人の支持は増えないことが明らかになった。日本人の反応とは異なるものであり、多国間比較の重要性を示す発見である。この結果は、海外の学会で報告し、得られた指摘をもとに論文に加筆修正を行い、英文学術誌に投稿した。第二に、判決の効果をより詳細に分析するため、裁判の対象に着目して2つの実験を行った。具体的には、(1)裁判で対象となる物品が、国民の生活に直結している物品(食品)であるか否か、(2)裁判の対象が自国であるか他国であるか、という点に着目した。実験の結果、(1)については、食品の安全基準という非関税措置に関しては、工業製品に対する高関税措置という違反に比べて、判決の効果が弱まることを確認した。(2)については、同じ貿易協定の違反であっても、他国による違反である場合に、是正への支持がより高いことが分かった。裁判の対象によって、判決の効果が一定ではないことが確認されたといえる。これらの結果は、国内外の学会やワークショップで報告し、現在、英文学術誌への投稿の準備を進めている。

本研究では、国際裁判の判決が敗訴国の世論に及ぼす効果を検証した。世論の支持は、敗訴国の判決履行を左右する重要な要因として指摘されながらも、データ収集の技術的な難しさから体系的に分析されてこなかった。本研究は、サーベイ実験の手法を用いることでこの問題を克服した。実験の結果、国際裁判の効果が示された。裁判によって、自国の国際協定違反が確定した場合、政府による違反の是正を支持する国民が増えることが確認された。しかし、判決の効果は、裁判相手国の協定履行の状況、人々の選好、裁判の対象となる分野(人々に直接的に影響する政策か否か)によって弱まることも確認された。さらに、日本人と米国人の差も認められた。現在までの到達度で述べた点に触れつつ、以下、今後の研究推進方策等について述べる。第一に、平成29年度は、平成28年度に行った日本人を対象とする貿易紛争に関するサーベイ実験を踏まえ、同様の内容の実験を、アメリカ人を対象として実施する。実験後には、貿易紛争に関する国際裁判の判決が世論に与える影響について、日本人と米国人を比較し、両者の間に差が見られるかなどの検討を行う。第二に、貿易紛争以外の紛争として、領土紛争の国際裁判についてのサーベイ実験も行う。これは、日本人を対象とする実験となる。貿易紛争と領土紛争の国際裁判を比較することにより、紛争領域の違いによって、国際裁判が世論に与える影響に差が出るのかを検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。国際関係論29年度が最終年度であるため、記入しない。
限定合理的ゲーム理論による戦略的コミュニケーションにおける言語行為の研究

本研究では,利害対立のある対人コミュニケーションにおける人々の実際の行動を,限定合理的ゲーム理論を用いて説明しようとした.人々の合理性に階層性を導入し,比較的低い合理性を持つ人々の行動によって実験結果を説明する限定合理的モデル(Level-kモデル)に着目し,チープトーク・ゲームとムカデ・ゲームにおいて,その説明力が既存の合理性を仮定したモデルや,これまで提起されてきた限定合理性のモデルよりも高いことを示すことができた.本研究では,利害対立のある対人コミュニケーションにおける人々の実際の行動を,限定合理的ゲーム理論を用いて説明しようとした.人々の合理性に階層性を導入し,比較的低い合理性を持つ人々の行動によって実験結果を説明する限定合理的モデル(Level-kモデル)に着目し,チープトーク・ゲームとムカデ・ゲームにおいて,その説明力が既存の合理性を仮定したモデルや,これまで提起されてきた限定合理性のモデルよりも高いことを示すことができた.本年度は,学会発表における海外の研究者との意見交換も含め,広範な文献サーベイを行ってきたが,コミュニケーションのあり方を限定合理的なゲーム理論を用いて分析する研究が今日世界各国で活発に行われていることを確認できた.また,われわれが本研究で行うコミュニケーション・ゲームの実験結果を評価する際に用いる限定合理性モデルの絞り込みを行い,最近開発されたLevel-k理論に注目し,この理論を用いた実証研究を行い,その適用可能性を展開形ゲームに拡張する可能性について考察してきた.来年度の課題としては,今年度議論してきた実験モデルに基づき,被験者を募集して実験室での実験を実施し,そこで得られた実験データの分析を通して,基礎的な法則性を発見することにつとめる.また,Level-k Analysis of Experimental Centipede Gamesを改訂し,出版に努める.最終年度となる平成22年度の課題は,いまだ公刊されていない論文の公刊を目指すことと,新たなコミュニケーション・ゲームの実験を行い,論文を執筆・投稿することである.本年度は,"Level-k Analysis of Experimental Centipede Games"の改訂版を学会IAREP/SABE/ICABEEPで発表し,再投稿した.部分ゲーム完全均衡の予測に反することで有名なムカデゲームの実験結果に対して,合理性に階層性を定義したうえで,比較的低い合理性の度合いを持つ人々が分布していると考えるモデル(Level-kモデル)と,その他のモデルとの説明力の比較を行った結果,Level-kモデルが他のモデルより優れていることがわかった,また,川越・ホルム論文"Face-to-Face Lying-An experimental study in Sweden and Japan"がJournal of Economic Psychology誌に掲載された.この論文では,利害対立のあるコミュニケーションにおいて,送り手が嘘をつく可能性があるにもかかわらず,送り手のメッセージを受け手が信じる傾向性を示す「真実バイアス」について実験室実験によって検証した.既存の研究が抽象的なゲームであったのに対し,対面でカードを使用することで,より利害対立が先鋭化する状況を設定したが,真実バイアスが見られることがわかった.さらに昨年度末の実験結果を論文にし,"Guilt Aversion Revisited : An Experimental Test of a New Model"として学会で報告した.事前の約束を果たさないことで相手の期待を裏切ることにより罪意識が生じるという罪回避の理論については,その妥当性について賛否両論が存在した,この研究は,従来の罪回避の理論を精緻化した上で,事前コミュニケーションのある信頼ゲームを用いて罪意識の存在を確認する実験を行った,信頼ゲームにおいて被験者の間で協調が見られる傾向があったものの,被験者の2階の信念はそれと相関しておらず,罪回避の理論は棄却された.
セリンの新規な製造法の開発

1.ヘキソサミン酸やアミノ糖酸の炭素骨格を酵素化学的に、化学的に開裂させることによって、さらに付加価値が高く具体的な用途と需要を伴うセリンを高効率かつ高収率に製造できる全く新規な方法の開発を目的に、該当する酵素のスクリーニングから研究を開始した。ミリグラム単位で市販されているグルコサミン酸以外に、マンノサミン酸もガラクトサミン酸などは市販されていない基質を調製して、スクリーニングに使用した。スクリーニングで有効な結果を与えた微生物のうち、容易に同定できたものには、Pseudomonas属、Aerobacter属や、酢酸菌が新規なアルドラーゼ生成微生物として明らかになった。本研究によって新しい生物化学反応の存在を証明するとともに、まだその存在が記載されていない2,5-ジアミノソルビトールのような新規なアミノ糖が容易に調製できた。2.アルドラーゼ反応の結果生成する反応生成物の還元末端を酢酸菌のアルデヒド脱水素酵素で酸化することで、セリンが化学量論的収率で得られた。研究を開始前から予想されていたことであるが、アルドラーゼ反応で、アミノ糖酸類の分解反応ばかりでなく、合成反応にも興味深いものが多数見られ、それらはアルドラーゼ反応における7炭糖(EC4.1.2.15)や8炭糖(EC4.1.2.16)の合成反応と類似していた。これらの結果は窒素を含む新しいアルドラーゼ反応が多数存在することを示すものである。山口大学による新規なアルドラーゼの権利化3.セリンが製造できるようになって、これをトリプトプァンへ導く道程としてシキミ酸経路からインドールの高速・高収率な製造法が確立されないと、本研究を担保することにならない。そこでキナ酸からデヒドロシキミ酸へ酢酸菌の酸化発酵による方法、デヒドロシキミ酸からシキミ酸へ同じ酢酸菌の不斉還元酵素系を使用する方法を明らかにした。
フレッシュコンクリートのコンシステンシーの統一的評価システムの開発

本研究では,種々のコンシステンシー試験で評価されているコンクリートのコンシステンシーを,実際の打ち込み状況に基づいた明確な物理量で評価することができる新しい試験方法のシステムを開発することを目的とし,下記の4項目について実験的ならびに数値解析的研究を行った。(1)コンクリートの流動性に関する力学的挙動の把握(2)高流動コンクリートの充填性評価試験方法の問題点(3)現場支援型のコンクリート流動解析技術の開発(4)コンシステンシー評価試験方法の開発以下に,本研究で開発したコンシステンシー評価試験方法の特徴について知見を簡単に記す。1)本研究で開発された新しいコンシステンシー評価試験装置は,性能照査型の施工設計の構築を目的として,バイブレータや型枠振動機によってコンクリートに与えられる加速度を想定し,任意の周波数と振幅をテーブル上のコンクリートに与え,コンクリートが変形・流動する速度を定量的に評価することができる。2)スランプを025cmまで変化させた9配合,29種類のコンクリートに対して,周波数と振幅を種々変化させた加振流動実験を91回実施し,加速度・施工速度関係を求めた結果,従来のスランプでは評価し難かった同一スランプにおけるコンシステンシーの違いを,加速度・施工速度関係上で定量的に評価することができる。また,従来のスランプと施工性の関係も定量的に評価することができる。3)スランプフローを400695cmまで変化させた6配合,7種類の中・高流動コンクリートに対して,加振流動実験を48回実施し,加速度・施工速度関係を求めた結果,スランプフローが550cm前後以上では加速度が零のとき最大施工速度となり,普通コンクリートと異なる力学的性状を有する。本研究では,種々のコンシステンシー試験で評価されているコンクリートのコンシステンシーを,実際の打ち込み状況に基づいた明確な物理量で評価することができる新しい試験方法のシステムを開発することを目的とし,本年度は,実際のコンクリート施工現場の打ち込む状況を再現するための実験室規模の揺動型枠振動機を製作し,その性能について実験的に検討した。本研究で新しく提案・開発した揺動式加振装置の特徴を以下に記す。1)本研究で開発された揺動式加振装置は,締固めエネルギーを直接型枠内コンクリートに伝達させるために,開発された加振装置であり,振動台の中心を軸に2本の油圧シリンダーにより左右にシーソーのような動きを与えることに,締固め中に発生する材料分離を極力抑え,効率的な締固めを行うものである。2)油圧シリンダーによる振動のため,周波数や振幅,振動時間を任意に設定することが可能であり,従来のテーブルバイブレータの振動源とは大きく異なる。そのため,コンシステンシーが大きく異なるコンクリートの打ち込み状況を再現することが可能である。本試験装置の有効性を検証するために,54リットルの全量洗い分析試験の実験を行い,下記の知見を得た。1)テーブルバイブレータおよび壁型枠振動とは異なり,揺動型締固めは材料分離が発生しにくい。2)揺動型締固めでは,周波数,振幅を容易に変更可能であり,コンクリートのコンシステンシーの大きさによって締固めのレベルを制御でき,発生加速度のレベルが大きいにも関わらず,材料分離が発生しにくい締固めが可能となる。本研究では,種々のコンシステンシー試験で評価されているコンクリートのコンシステンシーを,実際の打ち込み状況に基づいた明確な物理量で評価することができる新しい試験方法のシステムを開発することを目的とし,本年度は,昨年度製作した加振装置を用いた新しいコンシステンシー評価試験装置を用いて,異なるスランプおよび異なるスランプフローを有する種々のコンクリートに適用し,試験方法の有効性を検討した。また,本試験方法によって得られる施工速度を入力データとするコンクリートの流動解析プログラムの試作を行い,有効性を数値実験と可視化実験との比較により検討した。以下に,本年度の研究で得られた知見を簡単に記す。

1)本研究で開発された新しいコンシステンシー評価試験装置は,性能照査型の施工設計の構築を目的として,バイブレータや型枠振動機によってコンクリートに与えられる加速度を想定し,任意の周波数と振幅をテーブル上のコンクリートに与え,コンクリートが変形・流動する速度を定量的に評価することができる。2)スランプを025cmまで変化させた9配合,29種類のコンクリートに対して,周波数と振幅を種々に変化させた加振流動実験を91回実施し,加速度・施工速度関係を求めた結果,従来のスランプでは評価し難かった同一スランプにおけるコンシステンシーの違いを,加速度・施工速度関係上で定量的に評価することができる。また、従来のスランプと施工性の関係も定量的に評価することができる。(3)スランプフローを400695cmまで変化させた6配合,7種類の中・高流動コンクリートに対して,加振流動実験を48回実施し,加速度・施工速度関係を求めた結果,スランプフローが550mm前後以上では加速度が零のとき最大施工速度となり,普通コンクリートと異なる力学的性状を有する。
顎関節症の病因解明の試み;滑液中の蛋白修飾糖類の解析による糖鎖異常の検討

顎関節症の病態をより明らかとし病因解明をはかるために以下の臨床的研究を遂行した。2)顎関節症III型と診断されMRIで正常円板位が確認された14例の患者について、上関節腔洗浄療法の際に採取された滑液中蛋白濃度を検討した。この結果、平均蛋白濃度は343μg/ml(36-791)で、以前の報告(1105-1830μg/ml)より低値であった。なお洗浄療法が無効で鏡視下手術を施行した4例において認められた著明な癒着所見は滑液中蛋白濃度の低下が正常円板位における症状惹起に関与することが考えられた。3)顎関節症(27例28関節)から無菌的に採取した希釈滑液より得た抽出DNAについて16S rRNAのPCR増幅によるクローニング解析により細菌の塩基配列を同定した。この結果19関節(68%)で以下の11種の細菌が検出された。滑液中平均蛋白濃度は、細菌陽性群が陰性群よりも有意に高値を示した。以上の結果より、顎関節症において種々の炎症物質など滑液中の蛋白量は増加することが明らかとなった。今後引続きさらに詳細な分析が必要である。顎関節症の病態をより明らかとし病因解明をはかるために以下の臨床ならびに実験的研究を遂行した。1)臨床的検討:26例の顎関節症患者(顎関節内障16例、変形性顎関節症10例)および対照群:(無症候者7名)の上関節腔滑液を希釈回収して生化学的分析を行った。この結果、滑液中の平均総蛋白量は患者群(変形性顎関節症:2485μg、顎関節内障:1353μg)が対照群(615μg)より有為に高値を示した。電気泳動解析では、22種の分子量の異なる糖鎖バンド(14700kd)が検出されたが、患者群では140kdより大きな分子量の糖鎖が多く検出された。また、滑液中に検出されるsubstance-Pについて、54関節の顎関節症滑膜組織において免疫組織化学的検討を行ったところ、患者群87%、対照群50%で陽性を示した。また血管内皮細胞中のsubstance-P陽性細胞比は、患者群で有為に高かったが、内視鏡診断での滑膜炎重症度との相関はなかった。また、滑液中Interleukin-8(IL-8)について、44例の顎関節内障患者の滑膜組織において免疫組織化学的検討を行ったところ、主に血管構成細胞を主体に患者群80%、対照群25%で陽性を示した。しかし滑膜組織中のIL-8陽性細胞頻度は、臨床症状や所見との相関はなかった。2)実験的研究:家兎6羽6顎関節に対してスプリングを用いた外力を4週間負荷して作成した顎関節炎において、滑液を採取して蛋白濃度を計測した。この結果、負荷群では非負荷群に比べて蛋白濃度が有為に高値を示した(1824μg:398μg)。さらに泳動解析で負荷群では140kd以上のバンドが多く検出された。顎関節症の病態をより明確化し病因解明をはかるために臨床および実験的研究を継続してきた。平成18年度には、臨床的検討として、顎関節症患者の上関節腔滑液の生化学的分析により、患者群の平均総蛋白量が有為に高値を示し、電気泳動解析により22種の分子量の異なる糖鎖バンド(14700kd)が検出された結果ならびに、substance-P、Interleukin8(IL-8)が顎関節内障患者の滑膜組織における免疫組織化学的検討により高頻度で陽性を呈することを報告した。

一方、平成19年度では、38例の顎関節症患者滑液のPCR法による遺伝子解析により、86%で計11種の細菌DNAを検出し、陽性群では滑液中蛋白濃度と相関すること、MR画像におけるJoint effusion像の発現頻度と有意な関連を示すことなどから、これまで非感染性疾患と考えられてきた顎関節症では、関節内の細菌の存在が病態の増悪に深く影響する可能性が示された。さらに、30関節の顎関節内障の滑膜組織における骨軟骨活性化因子であるRANKLの発現様式を免疫組織化学的検討に検討したところ、発現陽性は多,くの細胞でみられたが、その頻度と関節鏡視所見との相関は得られなかった。以上の結果により、滑液蛋白の意義および性格がより明確化されたが、今後、蛋白成分の詳細についてさらに検討が必要と考えられる。
「経済大国」日本の外交思想の系譜学：「平和主義」の変容に連なる思惟様式の転換

本研究は「経済大国」という日本像が色濃く現れていた1970年代から90年代初頭の日本外交論を対象にとり、そこに見受けられる外交思想の諸相を詳らかにすることを目的とするものである。この目的を果たすために、11960年代以来の論者の日本外交論の変遷、21970年代から80年代に現れた論者による日本外交論、31990年代初頭に現れた新世代の論者による日本外交論、という3つの検討項目を設け、「経済大国」としての日本外交論の展開を立体的に把握することを目指している。このような研究に取り組むことで、「平和主義」の変容につらなる思惟様式の転換を捉えるとともに、非西洋の国際関係理論の展開を見据えた研究潮流に新たな事例を提供できると考えている。初年度(2018年度)の研究実績としては大きく2つのことがあげられる。一つは、11960年代以来の論者の日本外交論の変遷について検討を進めたことである。この成果の一部については学会報告を行って有益なアドバイスをいただくことができ、それを踏まえながら論文として刊行することができた。もう一つは、「経済大国」化とともに関心を集めるようになった政府開発援助(ODA)に焦点を当て、123の状況を広く視野に入れたことである。この成果の一部についてもフルペーパーを提出して学会報告を行い、今後につながるアドバイスをいただくことができた。これら2つの研究実績を通して、「経済大国」という意識とともに利他主義的な言説が前景化し、基礎づけ主義的な思惟様式が見られるようになったことを複眼的に捉えることができた。初年度は上記1を中心に検討を進めつつ、23についても概観する計画を立てていた。1の検討を通して得られた成果については、その一部を日本国際文化学会と日本通訳翻訳学会で報告し、国際安全保障学会編『国際安全保障』に論文として掲載することができた。他方、123を概観して得られた成果については国際開発学会などで報告し、同学会編『第29回全国大会報告論文集』にフルペーパーを掲載することができた。また、本研究で得られた知見を踏まえつつ、葛谷彩・芝崎厚士編『「国際政治学」は終わったのか:日本からの応答』(ナカニシヤ出版、2018年)の書評会で討論者を務めたところ、戦後日本の国際関係論/対外政策論についての今後につながる示唆も得られた。以上を踏まえ、本書の計画に沿って「おおむね順調に進展している」と判断した。2019年度は上記1について得られた成果と比較検討しながら、2についての調査を進める予定である。1と2に見られた思惟様式の共通点/相違点を明らかにすることで、各々の論者が与件とする国際環境の違いがどのような影響を及ぼしていたのかを考察したい。その後、3についての調査に本格的に取り掛かることにより、90年代以降に前景化する潮流を見据えながら「経済大国」化をめぐって展開された日本外交論の特質を逆照射できればと考えている。また、同時期の諸外国(とりわけアメリカ、イギリス、ドイツ)において展開された国際関係論/対外政策論についても先行研究等を通して理解を深めることにより、本研究が対象とする日本外交論の特質を国際比較を通して浮かび上がらせることも目指している。また、本研究で得られた知見を踏まえつつ、葛谷彩・芝崎厚士編『「国際政治学」は終わったのか:

日本からの応答』(ナカニシヤ出版、2018年)の書評会で討論者を務めたところ、戦後日本の国際関係論/対外政策論についての今後につながる示唆も得られた。以上を踏まえ、本書の計画に沿って「おおむね順調に進展している」と判断した。2019年度は上記1について得られた成果と比較検討しながら、2についての調査を進める予定である。1と2に見られた思惟様式の共通点/相違点を明らかにすることで、各々の論者が与件とする国際環境の違いがどのような影響を及ぼしていたのかを考察したい。その後、3についての調査に本格的に取り掛かることにより、90年代以降に前景化する潮流を見据えながら「経済大国」化をめぐって展開された日本外交論の特質を逆照射できればと考えている。また、同時期の諸外国(とりわけアメリカ、イギリス、ドイツ)において展開された国際関係論/対外政策論についても先行研究等を通して理解を深めることにより、本研究が対象とする日本外交論の特質を国際比較を通して浮かび上がらせることも目指している。購入予定だった文献の在庫がなく、2018年度中に入手することができなかった。2019年度も引き続き入手に向けて尽力する。
構造骨格がジスルフィド結合からなるシリカを用いた新型環境応答性カプセルの創製

本研究ではグルタチオン(GSH)と反応して構造が変化する新規機能性カプセルを開発し,DDSの担体へ応用を図ることが目的である.特に,GSHが金属イオンに対して高い親和性を有する点に着目し,金属イオンを架橋点に利用したネットワーク構造の材料を新たに設計した.具体的には,かご型シルセスキオキサン(POSS)を構成要素にその有機官能基同士を金属イオンとの配位結合によって三次元的に架橋して集積させることで新規機能性カプセル(POSSn)を調製した.もしPOSSの有機官能基よりも金属イオンに対して親和性の高いGSHがPOSSnに作用すると,POSSと金属イオン間の配位結合が開裂し,細胞内で内包物が放出されると予想される.POSSnの構成単位としてアミノ基を有するPOSS(POSS-NH2)を,配位結合による架橋剤として亜鉛イオンを用いて,新規機能性カプセルPOSSnの調製を検討した.調製した新規機能性カプセルPOSSnのGSHへの応答性を調べると,GSH添加後,直ちにDOXが放出される様子が観察された.それに対しGSHを添加しない系だとほとんど放出されなかった.以上の結果は,POSSnがGSHと反応して内包していたDOXを放出したことを示しており,設計通りのGSH応答性の機能を有していることを示している.また,POSSnのHeLa細胞への作用を調べると,POSSが細胞内に取り込まれ,かつDOXを放出する様子が観察され,その結果,細胞が死滅することを確認した.これは,POSSnを構成する亜鉛イオンが細胞内GSHにより取り除かれ,POSSnが構造崩壊した結果,DOXが放出されたものと考えられる.以上より,GSH応答性を有する新規機能性カプセルPOSSnの調製に成功した.本法を用いることで,GSHで放薬制御ができるDDS担体を簡便に構築できると期待される.本研究では,構造が全く新しい外部刺激応答性材料,すなわち骨格構造がジスルフィド結合や配位結合からなるシリカをDDS製剤のカプセル壁に利用することで,グルタチオン(GSH)などの外部刺激に応じて構造の維持と崩壊を制御できる刺激応答性シリカカプセルを開発することを目的とする.平成28年度の当初の計画では,逆ミセル法を用いることによって,1次粒子同士がジスルフィド(SS)結合によって三次元的に架橋されたシリカ粒子を単分散なサイズで調製し,薬剤のモデルとなる蛍光性の色素分子を粒子内に分散させて内包させる方法を確立することが目標であった.当初の予定通り,実際に粒子を200ナノメールトルのサイズで単分散に調製するための条件を見出すことに成功した.また粒子内に蛍光色素を内包することに成功した.さらに,粒子の表面を化学修飾することによって水中で安定に分散させることができた.以上のようにして,当初の予定であった,細胞との相互作用の評価へ適用できる新規カプセルを調製することができた.そこで,平成29年度前半に予定していた,細胞との相互作用を前倒しで行った.培養中の細胞に粒子を加え,顕微鏡観察によって粒子の取り込み挙動を追跡した.その結果,数時間後に細胞内で色素を放出する様子が観察できた.これは色素内包粒子が細胞内に取り込まれ,細胞内のGSHと反応して構造が徐々に崩壊し,内包した色素を放出したためと考えられる.以上から,刺激応答性の新規シリカカプセルの開発を行うことができた.さらに色素の内包法を検討し,より薬剤を高担持量で内包できるコア-シェル型のカプセルの調製を検討した.平成28年度は,ジスルフィド結合を構造骨格に持つシリカ粒子を刺激応答性薬剤内包カプセルへ応用する方法論を見出すことを目的としていた.そのため主に,「1シリカ粒子の粒径制御と単分散化」,「2粒子内部への薬剤の内包」,「3表面修飾による水への分散性向上」を遂行することを目標としていた.「1シリカ粒子の粒径制御と単分散化」においては,逆ミセルの水/界面活性剤比(W/S)を調節することにより,目標粒径であるサイズ200 nmで単分散な粒子を調製することができた.「2粒子内部への薬剤の内包」においては,構造骨格を形成するためのチオール基を有するシランカップリング剤とともに他の官能基,いわゆる薬剤のモデル分子である色素(フルオロセイン)と結合する官能基を持つカップリング剤を共縮合させて粒子を調製することにより,ほぼ100%の取り込み効率で色素を内包させることに成功した.「3表面修飾による水への分散性向上」も修飾剤を適切に選択することによって高塩濃度の水溶液にも分散する粒子を調製することに成功した.さらに,当初,平成29年度に検討開始を予定していた,粒子と細胞との相互作用の評価について,それを実行するための細胞培養の設備の構築および顕微鏡による観察や評価方法の確立を行った.

また,実際に粒子と細胞の相互作用を定性的に調べることができ,粒子が細胞へ取り込まれる挙動を追跡し,細胞内で粒子が崩壊する様子を観察することができた.以上から,おおむね順調に進展していると考えている.本研究では,新規な骨格構造を有する外部刺激応答性材料,すなわち骨格構造がジスルフィド結合や配位結合からなるシリカを用いてDDS製剤を調製することで,細胞内生体分子に反応して構造が崩壊し,内包薬剤を放出する刺激応答性シリカナノカプセルを開発することを目的とする.薬剤カプセルは薬剤の固定化様式によって,主に薬剤分散型とコア-シェル型に大別されるが,初年度である平成28年度はまず研究の取り掛かりとして調製がより簡便だと予想された薬剤分散型ナノカプセルについて,その調製法の構築と機能性の評価を検討し,おおむね当初の計画通りに研究が進み,十分な成果が得られた.そこで,平成29年度は次の段階に相当する新規コア-シェル型ナノカプセルの調製と機能評価に研究を進めた.まず,コアとなる薬剤ナノ粒子の調製法について調製条件を検討した.その結果,薬剤ナノ粒子のコロイド溶液を得るために適切な条件を見出した.薬剤ナノ粒子を単分散な粒径分布を有しながら50から100nmの範囲で作り分けつつ,安定なコロイド溶液を得るための方法を明らかにした.次に,調製した薬剤ナノ粒子に均一に被膜を施すことでコア-シェル型粒子を調製する検討を行った.薬剤ナノ粒子のコロイド溶液にシリカの原料を加えて,ナノ粒子周囲に一様にシリカを被覆することで薬剤粒子がコアでシリカがシェルのコア-シェル型のナノカプセルを調製することに初めて成功した.最後に,調製したコア-シェル型粒子のシェル層に種々の修飾を施すことで機能化を図った.その結果,金属イオンの配位結合を利用することが構造制御に有効であることを見出し,外部刺激に応じて内包物を放出するナノカプセルの開発へ見通しが立った.今後は,調製したナノカプセルを実際に細胞に作用させて,細胞内でも同様の機能が発現するかを明らかにしつつ,ナノカプセルを大量に生産する新たな方法を構築していく.平成29年度は,新規薬剤内包コア-シェル型粒子について,その調製法を確立し,次いでその粒子を用いて細胞内での挙動評価を進めていく予定であった.薬剤内包コア-シェル型粒子の調製では,まず,コアとなる薬剤ナノ粒子の調製する検討から取りかかった,しかし,当初予定していた方法では期待するナノ粒子が得られないことが分かった.そのため,新たな方法を見出す必要が生じた.新たな調製法の探索に本年度の多くの時間を費やした.最終的には生体関連のある分子を薬剤に複合化することで,再現性良くナノ粒子化できる方法を見出すことができた.その後は順調に計画通り進んだため,当初の目的である薬剤内包コア-シェル型粒子の調製法を構築することができた.しかし,平成29年度前半で終える予定であった薬剤内包コア-シェル型粒子の調製法の確立に平成29年度の研究期間の大半を費やしたため,平成29年度後半に予定していた,細胞を用いての調製薬剤ナノカプセルの機能評価ならびに細胞内でのナノカプセルの挙動解明に関する検討までには至らず,次年度に繰り越すこととなった.そのため,「やや遅れている」と評価した.本研究ではグルタチオン(GSH)と反応して構造が変化する新規機能性カプセルを開発し,DDSの担体へ応用を図ることが目的である.特に,GSHが金属イオンに対して高い親和性を有する点に着目し,金属イオンを架橋点に利用したネットワーク構造の材料を新たに設計した.具体的には,かご型シルセスキオキサン(POSS)を構成要素にその有機官能基同士を金属イオンとの配位結合によって三次元的に架橋して集積させることで新規機能性カプセル(POSSn)を調製した.もしPOSSの有機官能基よりも金属イオンに対して親和性の高いGSHがPOSSnに作用すると,POSSと金属イオン間の配位結合が開裂し,細胞内で内包物が放出されると予想される.POSSnの構成単位としてアミノ基を有するPOSS(POSS-NH2)を,配位結合による架橋剤として亜鉛イオンを用いて,新規機能性カプセルPOSSnの調製を検討した.
海馬神経細胞でのシナプス機能分子と細胞骨格の相互作用

培養海馬神経細胞では、培養後10日から20日の間に興奮性シナプスの局在が樹状突起のshaftからspineへと変化する。この時期には活発な樹状突起上のspine(棘突起)でのシナプス形成が起こると考えられ、シナプス構造の形成過程を解析する良いモデルシステムになると考えられる。シナプス後部分子の動態を長期間観察する為に、シナプス後部分子であるPSD-95およびPSD-Zip45分子とオランクラゲ由来の蛍光蛋白質であるGFPの融合分子を安定に発現するトランスジェニックマウス系統を作成した。トランスジェニックマウス由来の海馬神経細胞を培養する事により1週間以上に亘るPSD-95分子およびPSD-Zip45分子の樹状突起上における分布変化を記録し、シナプス形成とspine形成の間の関係を解析した。同一の樹状突起において、培養後10日目ではshaft上に形成されていたシナプス後部構造が、その後一週間の間にspine上に次第に移行してゆく過程をタイムラプス観察する事に成功した。これまで異なった発生時期の別々の標本を観察することにより、このようなシナプス部位の動的な変化が起こるという仮説が立てられていたが、本研究により実際に樹状突起上でのシナプス部位の変化が起こる事が初めて確認された。また、一旦shaft上に形成されたシナプス後部構造も安定ではなく、時間経過と共に消失していく一過性の構造である事も明らかになった。以上の結果は海馬の興奮性シナプスの形成過程が単純に新規のシナプスが付け加わる事によって起きるのではなく、シナプスの付加と除去両者のバランスによって制御されている事を示している。
低粘稠度Dual Cure Type印象材の開発とその応用

光照射により初期硬化させ、その後の化学重合により印象採得の賭問題の解決を図ることを目的として、光硬化印象材の開発、試作を前年度に引き続き行った。1.付加型シリコーン印象材にCQあるいはQTXを加え、Base/Cat比を稀々変化させ、その重合度を調べた。硬化は遅延し,光照射しても改善はみられなかった。MMA,メタクリル酸,HEMA等を添加しても同様であった。2.シリコーンアクリルエマルジョン樹脂に光硬化触媒,白金触媒,有機錫触媒を添加しても硬化しなかった。4.PGHDDTのpolypropylene glycolの代わりに,NKポリマーDK-7500を使用しても光硬化しなかった。光硬化する材質の開発には成功したが,印象材特有の弾性を有するまでには至っていない。フィラー材質の更なる選定、開発を行い、Dual Cure Type印象材の開発試作を続け,操作・硬化時間,弾性歪み,永久歪み,細線再現性等物性を調べてゆく予定である。光照射によって初期硬化させ、その後化学重合によって、印象採得の際の諸問題の解決を図ることを目的として、光照射により硬化する印象材の開発、試作を行った。1.透明付加型シリコーン印象材のキャタリストペースト比を種々変化させ、CQあるいはQTXを加えて光硬化性を持たせたベースペーストと練和し、その重合度を調べた。化学重合による硬化は遅延し、光照射しても改善はみられなかった。MMAあるいはメタクリル酸メチルを添加して同様であった。このように光硬化する材質の開発には成功したがシリコーン印象材特有の弾性を持つまでには至っていない。今後フィラーとして適している材質の選定、開発を行い、シリコーン様弾性を有するDual Curo Type印象材の試作を行う。次いで、操作・硬化時間、弾性歪、永久歪、細線再現性等物性を測定する予定である。光照射により初期硬化させ、その後の化学重合により印象採得の諸問顕の解決を図ることを目的として、光硬化印象材の開発、試作を前年度に引き続き行った。1.付加型シリコーン印象材にCQあるいはQTXを加え、Base/Cat比を種々変化させ、その重合度を調べた。光硬化する材質の開発には成功したが,印象材特有の弾牲を有するまでには至っていない。フィラー材質の更なる選定、開発を行い,Dual Cure Type印象材の開発試作を続け,操作・硬化時間,弾性歪み,永久歪み,細線再現性等物性を調べてゆく予定である。
高秘匿通信のための量子ドット偏光相関２光子源：生成機構の解明と通信波長帯展開

単一光子・量子もつれ光子対等の光子数状態の生成源は、量子力学の原理に基づく安全且つ省電力な量子通信環境の構築の要素技術である。現在の光通信網を継承しつつ光子による量子情報通信を実現するためには、現有の光通信網に対し親和性が高いファイバーベースの構造を持ち、通信波長帯での光子生成が可能な単一光子発生源の開発が必要になる。本研究ではこれまで、励起子状態の物理モデルの構築、および2光子状態の応用展開に向けた高性能化のための多くの成果を得てきた。平成30年度は、半導体量子ドット(QD)成長膜をピラーアレイ状に加工し単一モードファイバー端面に直接接続することで、温度変化や振動など外乱に対し強固で長期間安定な単一光子発生源を実現した。また、上記ピラーアレイ構造にHSQ(Hydrogen silsesquioxane)をスピンコートすることで保護膜を形成し、ピラーアレイ領域を0.6 mm×6 mmと横長に拡大することで単一光子発生源の多元化を行った。一方、光通信網に対する親和性向上の観点からは、QD光源の発光波長の長波長化が課題であった。これまで実施してきたガリウムひ素(001)基板に代わり、通信波長帯への展開を目指してインジウムリン(111)基板上へのInAs量子QDの形成を試行し、最適な形成条件を見いだすことに成功した。また、ピラーアレイ構造の形成プロセスの最適化を実施し、更に発光効率を向上させるための金属埋め込み構造の形成に成功した。今後ガリウムひ素(001)基板上QDでの分光、物理モデル構築の過程で得られた知見をインジウムリン(111)基板上QD系に援用し、QDベースの新しい量子光源の実現を急ぐ。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究開発課題は、半導体量子系を光源とする2光子状態の制御に必要な基礎物理を理解し、光源の高度化に向けた指針を明らかにすることで、優れた特性を持つ量子ドット光源の応用へ向けた展望を大きく拡げ、量子情報通信分野へ多大な波及効果をもたらすことを目的としている。多光子発生過程が抑制され、更に長時間安定性及び耐久性に優れた半導体量子ドットの作製はそのための最も基盤的な技術の1つであるが、量子ドット構造の場合、周囲に何もない天然原子と異なり無数の格子状の原子が周囲を取り囲んでいるため、その熱振動や欠陥の影響を大きく受ける。特に欠陥準位や環境系とのキャリアのやり取りを介したエネルギー準位の変動は、単一の量子ドット構造を用いた光子数状態生成光源としての安定性を大きく損なう課題を残す。当該年度は、これら環境系と量子ドットとの相互作用のために生じる主要な2つの現象である、発光の明滅現象(ブリンキング)および遷移エネルギーのシフト(スペクトル拡散)を詳細に検討し、これら2つの現象間に強い相関があることを見出し、そのメカニズムを明らかにした。また独自の銀埋め込み構造の導入により、これらの現象を抑制し遷移エネルギーを安定化することに成功した。埋め込み構造を構成しない試料においては上のような効果は見られないことから、銀埋め込み構造により一部領域で実効的な励起強度が増強され、ある閾値を超える局所的な強励起光により結晶構造が不可逆的に均質化し、結果ドット成長時に形成された欠陥準位が消失することでドット発光の永続的な安定化が得られたものと考えられる。一度閾値を超える強励起を行ってスペクトル拡散とブリンキングが消失すると、揺らぎのある初期の状態には戻らないことから、この欠陥準位の消失は長期安定な光子数状態生成光源の作製に繋がる重要な手法となるものと期待される。平成28年度の実施項目は、量子トモグラフィーによるドット由来の2光子状態の完全解析であった。量子的な相関関係をもつ2光子発生を示す量子ドット構造のいくつかについては、量子トモグラフィーを用いた解析を予定通り進めることが出来た。一方で、量子相関が観測されるされないに関わらず、多くのドットで遷移エネルギーや強度が時間的に揺らぐ現象が散見された。これは光子対発生メカニズム解明の妨げとなるとともに、将来のもつれ光子対光源実装時の信頼性にも大きく影響することから、当該現象の理解と対策の必要に迫られた。銀埋め込み構造を導入すると、この揺らぎが消失し、遷移エネルギー、発光強度とも安定化することを偶発的に発見し、この現象理解にも研究資源を割いて研究を遂行した。来年度以降も当初目的と並行し、この興味深い現象のより詳細な理解についても進めて行く予定である。本研究開発課題は、半導体量子系を光源とする2光子状態の制御に必要な基礎物理を理解し、光源の高度化に向けた指針を明らかにすることで、優れた特性を持つ量子ドット光源の応用へ向けた展望を大きく拡げ、量子情報通信分野および進展著しい量子計算分野へ多大な波及効果をもたらすことを目的としている。既存の光ファイバー網により伝送可能な量子固体光源の開発を目指しており、これまでの研究により、半導体量子ドット中の物性と生成光子の特性との関連性を明らかにし、また昨年度は実用上妨げとなるドットの遷移エネルギーや強度の時間的揺らぎを抑制する手法を見いだした。また、成長膜をピラー状に加工し単一モードファイバー端面に直接接続することで、温度変化や振動など外乱に対し強固で長期間安定な単一光子発生源を実現している。