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M細胞における新規IgA受容体の同定と機能解析

Fc受容体(FcR)は、免疫グロブリン(Ig)のFc領域と結合し、アレルギー、自己免疫、炎症など様々な免疫反応に関わる重要な因子である。これまでIgG、IgEに対するFcRは複数同定されていたが、IgAに対するFcRはFcα/μR、pIgR、およびヒトでのみ同定されているFcαRI(CD89)の3種類しか知られていなかった。最近、ヒトおよびマウスの腸管粘膜面において新たなIgA受容体の存在が示唆されたことから、新規のFcR同定の試みとしてFcα/μRとpIgRの間で相同性の高い免疫グロブリンドメインの配列をもとにしてヒトおよびマウスのcDNAデータベース検索を行った。その結果、細胞外にIgドメインを一つもつI型膜貫通タンパク質遺伝子が新たに見い出された。ゲノムデータベース検索によって、この新規のタンパク質にはヒト、マウスいずれにおいても少なくとも3種類のsplicing variantが存在することが明かとなった。ヒトおよびマウスにおけるmRNAの発現分布を調べたところ、両者とも胸腺や脾臓ではあまり発現していなかったが、心臓において最も高い発現が見られた。マウスにおいては、肝臓、腎臓、甲状腺、だ液腺、乳腺などでも高発現が確認された。このタンパク質をHeLa細胞に発現させて各種Igの取込みを観察したところ、Fcα/μRやpIgRと同様に、IgAおよびIgMと特異的に結合することが明かとなった。さらに、免疫組織学的解析の結果、このタンパク質は毛細血管の内皮細胞に限局して発現していることが明かとなった。そこで、この新規のタンパク質をeIgR(endothelial Ig receptor)と名付けた。これまでIgG、IgEに対するFcRは複数同定されていたが、IgAに対するFcRはFcα/μR、plgR、およびヒトでのみ同定されているFcαRI(CD89)の3種類しか知られていなかった。最近、ヒトおよびマウスの腸管粘膜面において新たなIgA受容体の存在が示唆されたことから、新規のFcR同定の試みとしてFcα/μRとplgRの間で相同性の高い免疫グロブリンドメインの配列をもとにしてヒトおよびマウスのcDNAデータベース検索を行った。しかしながら、splicing variantによる発現の組織特異性は見られなかった。さらに、このタンパク質をHeLa細胞に発現させて各種Igの取込みを観察したところ、Fcα/μRやplgRと同様に、IgAおよびIgMと特異的に結合することが明かとなった。同定した新規のFcRは粘膜上皮や内皮細胞で発現している可能性が示唆された。
肝硬変症に伴う胃粘膜病変の成因における血管作動性物質の関与

臨床的には胃粘膜病変と門脈血行動態について明らかとした。食道静脈瘤を含む上行性短絡路の血流が少ない例はGastropathyが高度であり、門脈圧亢進症において胃粘膜病変は単に門脈圧の程度のみではなく、側副路の発達パターンの相違も胃粘膜病変を規定する要因であることが示された。また胃内環境を規定する大きな因子である胃内pHは肝病態が進展した例においては夜間の逆転現象が消失するなど特異なパターンを示し、胃酸分泌制御機構の破綻が明らかとなった。その背景として門脈圧亢進による消化管ホルモンの分泌代謝異常、胃粘膜血液のうっ滞、それに引き続く血管作動性物質の関与が考えられた。さらに肝硬変症時の胃粘膜障害の大きな要因と仮説を立てたエンドトキシンについて、門脈圧亢進時側副路である奇静脈内の濃度を測定した。しかしながら肝病態の安定している対象例においては奇静脈内エンドトキシン濃度は末梢血濃度と差は認められなかった。一方エンドトキシンの阻害作用を有するUlinastatin投与によるショック肝ラットを用いた実験では、肝血流、胃粘膜血流ともに上昇することを明らかし、胃粘膜血流の低下、それに引き続く胃粘膜病変の成因としてエンドトキシンが重要な役割を果たしていることが考えられたが、今後さらに直接的な関連の検討を予定している。肝硬変ラット、および門脈圧亢進症ラットにおいて、胃粘膜内のプロスタグランヂン濃度を測定した。コントロールラットに比較し、PGE1、PGE2濃度の低下が認められ、Portal hypertensive gastropathyの成因に関与していることが示された。当初主検討項目と予定していたエンドセリン、PAFについては現在実験を開始したばかりであり、また血管内皮弛緩因子nitric oxide(NO)とともに今後検討してゆく予定である。
看護者から患者に向けた陰性感情と看護チームのサポートについての分析

本研究は、看護師が持った陰性感情が、どのような形で顕在化し、それを看護チームとして治療的に活用するためにはどのようなサポートが必要であるかを明らかにすることを目的として行われたものである。6名の看護師より語られた10事例を質的に分析した結果、看護師の陰性感情が生じる場面は、「罵声を浴びせられる」「看護師としての能力を否定される」「離れさせてくれない」「無視される」「約束を破られる」「自傷行為をされる」の7つのカテゴリーに分けることが出来た。また、これらの場面で抱かれる看護師の陰性感情は、「患者の行動が分からない」「自責感」「攻撃から逃れられない」「恐怖」「落胆」「両価的な気持ち」「うんざり感」「苛立ち」「裏切られ感」「葛藤」の10種類であることが明らかになった。また、看護師の陰性感情は、関わりの全てが終了した後看護師の内面に残った気持ちの在りようによって4つの経過に分類された。「関係性が発展する」過程では『関係修復のための行動を自分(看護師)から取る』『関わりの途中で同僚からサポートを得ている』が影響し、「患者への積極的な関心を持ち続ける」過程では『自己洞察のプロセス』が影響していた。また、「対処方法を会得する」過程では『患者の回復』『攻撃そのものの減少』『病理の理解』『対処技術の獲得』『気持ちの表出』『困難さの共有』が影響していた。そして、「陰性感情のまま心に残る」過程では『サポートが無いと感じる』『気持ちが表出できない』『自分の対処への後悔』『サポートを受けることに対する受動的な姿勢』が影響していた。これらの結果から、看護師が陰性感情を患者あるいは看護師のどちらの問題として捉えているかを認識することの重要性、陰性感情を抱く看護師に対し、患者との関係性を発展させるためのサポートを看護チームが行うことの必要性、看護チーム内でのサポートの限界が示唆された。本研究は、精神科看護の臨床場面において、患者から否定的な感情が向けられることにより看護師が患者に対し陰性感情を持つことで、患者-看護師関係が行き詰まるような状況を分析し、看護チームの中でどのように解決して行くかについて検討するものである。平成14年度は、看護師個人の持つ「患者への陰性感情」について調査するためのインタビューガイドの作成に取り組んだ。まず、文献検討を行った結果、看護師は日々のケアの中で頻繁に陰性感情を持つが、実際の表出は少ないことが報告されていた。しかし、看護師がどのような過程を経て患者に対し陰性感情を持つのか、患者-看護師関係は看護師の陰性感情によってどのように変化するのか、陰性感情を持つ看護師にとって何がサポートとなり得るのか等についての、具体的な報告は無かった。上記の文献検討の結果を踏まえ、精神科病院で働く看護師3名を対象に面接を行った。具体的な質問は以下のように設定した。(1)対象者に否定的な感情を向けた患者の病歴及び現在の状態(2)その患者に対し対象者が陰性感情を持った場面(3)その患者と対象者との関係性の変化(4)対象者が陰性感情にどのような対処をしたかとチーム内での陰性感情の表現の仕方(5)対象者にとって陰性感情を持った際にサポートとなり得たこと(6)対象者が今後看護チームに期待するサポート一回の面接の所要時間は60分程度であり、対象者の許可を得て内容をテープレコーダーに録音し、終了後記述化した。平成15年度は、上記のインタビューで語られた内容を分析し、インタビューガイドを作成の上これに基づいてデータを収集し分析する予定である。

これらの結果から、看護師が陰性感情を患者あるいは看護師のどちらの問題として捉えているかを認識することの重要性、陰性感情を抱く看護師に対し、患者との関係性を発展させるためのサポートを看護チームが行うことの必要性、看護チーム内でのサポートの限界が示唆された。
分裂酵母の化学ゲノミクスによる生理活性物質の作用機序解明

種々の生物のゲノムプロジェクトが終了し、膨大な情報と材料をもとに世界中で様々な角度から研究が行われている。中でも期待されているのが創薬への応用であるが、膨大な遺伝子の中から創薬標的分子としてふさわしいものを見出すのは困難である。そのため、特異な生理活性を示す化合物の標的分子を同定する化学遺伝学はポストゲノム時代の重要な研究領域であると世界的に認識されつつある。最近、化学遺伝学をゲノムワイドに拡張した方法論として化学ゲノミクスが注目されている。これは、低分子化合物と相互作用する遺伝子産物をゲノムワイドに明らかにする方法論である。申請者は所属研究室で作製された分裂酵母の全ORFの過剰発現株コレクションを用いて抗真菌化合物theonellamide類(TNM類)の作用機序の解明を進めており、すでにTNM-Fに対する感受性を全ての過剰発現株に対して測定し、耐性化あるいは超感受性化をひきおこす数十の遺伝子を同定している。同定された遺伝子群には、細胞の形態維持あるいは膜輸送に関連する遺伝子群が多く含まれていた。また、それらの遺伝子産物の多くは細胞表層に存在することから、標的分子が細胞膜に存在することが予想された。本年度は、細胞膜を構成する主な分子種とTNMとの相互作用を検討した。TNMの蛍光標識体を用いて検討したところ、特定の脂質分子種と特異的に相互作用をすることを発見した。また、蛍光標識体の細胞内局在もその相互作用を支持するものであった。以上、本研究では、分裂酵母の化学ゲノミクス研究によってTNM類の標的分子の同定に成功し、現在はその詳細な作用メカニズムの解明を目指している。現在まで、生理活性物質の生体内標的分子を決定することにより、生物学上の重大な知見が次々と明らかとなり、時として新薬の創製を加速してきた。申請者は所属研究室で作製された分裂酵母の全ORFの過剰発現株コレクションを用いて抗真菌化合物theonellamide類の作用機序の解明を進めている。すでに、theonellamide Fに対する感受性を全ての過剰発現株に対して測定し、耐性化あるいは超感受性化をひきおこす数十の遺伝子を同定しており、本年度はそれを足がかりに本年度は研究を進めた。同定された遺伝子群には、細胞の形態維持あるいは膜輸送に関連する遺伝子群が多く含まれていたため、theonellamide Fによって劇的な形態変化が起こることが期待された。そこで、種々の蛍光色素を用いて顕微鏡観察を行ったところ、特定のオルガネラと細胞壁とに興味深い変化を見い出した。つぎに、同定された遺伝子群をその遺伝子産物の細胞内局在情報で統計解析を行ったところ、細胞膜あるいは隔壁に局在するタンパク質が優位に含まれていることが判明した。そこで、上述の形態変化は細胞膜あるいは隔壁に存在する標的分子によって引き起こされていると推測された。事実、蛍光標識体を調整して局在を観察したところ、成長端と隔壁が特異的に染色されることが明らかとなった。現在は、これらの情報をもとに標的分子の同定を試みている。
若年性一則聾の残聴、その有無および周波数特性に関する研究

若年性一側聾という疾患は、高い罹患率を持つ疾患であるにもかかわらず、病態、成因に関する知見がほとんど得られていない。この研究は、若年性一側聾の病態、原因を知ることを最終目標として、その残聴の有無や形を調査することが目的であった。対象はこの1年間に当科を訪れた若年性一側聾の症例、および当科小児難聴外来に登録されている同症例の中から検査に協力出来る例を無作為に選んだものとし、130dBまで出力可能のオ-ジオメ-タ-を用いて残聴を測定した。検査を施行し得た例は66例であったが、始めのうちは検査法そのものの検討に主として使用され、一定の方式で検査結果が得られ、最終的にデ-タ分析に用い得た例は30例となった。この30例については、対側を60、70、80dBのバンドノイズで遮蔽して得られた3種のオ-ジオグラムを比較検討した。その結果を要約すると、250Hzから4000Hzに至る5周波のすべてで残聴が認められたものは7例、どこか1つの周波数でも残聴が認められたものは9例、残り14例ではほとんどの例で完全にスケ-ルアウトに達する前に振動感や陰影聴取による反応が生じて残聴を認めることが出来なかった。周波数別に見ると残聴のある例の数は高音に向って多くなるが、これは測定法の困難さが関係していると思われ、そのレベルは逆に高音に向って高くなっていた。従って残聴の型としては高音漸傾の型であり、古くから聾の残聴の形として提唱されて来たいわゆる聴島や聴隙の形をとるものではなく、その点この残聴と振動感や陰影聴取との関係はなお否定出来ないと考えられた。また残聴の有無とその他の所見、温度眼振検査、家系図検査、X線検査などの結果との間に明らかな関係は認められなかった。一側聾の聾側聴力を測定することには技術的な困難さがあり、今後は異なった視点からこれを見ることも必要であると考えている。
噴霧法による単結晶ナノ粒子の合成と自己組織化によるメソポーラス構造体材料の製造

本研究では、噴霧法によるナノメーターオーダーの単結晶粒子の合成および粒子の己組織化によるメソポーラス構造材料の製造を目的としている。研究成果は下記のように述べる。(1)液滴-粒子転換プロセスが減圧場で行われるという特徴を持った減圧型噴霧熱分解法によるナノ粒子合成について検討を行った。本法ではチタニア(TiO_2)、チタン酸バリウム(BaTiO_3)及びIn_2O_3:Sn(ITO)ナノ粒子の合成を検討した。操作条件によって、表面が滑らかな球形で中空状の粒子も合成された。また、チタン酸バリウム粒子の合成において原料溶液にそれぞれ固体燃料や液体燃料(エタノール)を添加することにより、結晶の成長および凝集粒子の分裂(分散)の促進し、粒度分布の小さいナノ粒子が合成されることが分かった。一方、合成したITOナノ粒子はディップコーテイング法によりITOの薄膜を作製し、特性の評価を行った。(2)火炎噴霧熱分解法により直接ナノ粒子を合成できる手法も開発した。本方法では高温場の火炎中に原料液滴を導入することで、液滴の溶媒蒸発が急速に進行し、1次粒子の凝集を緩和してナノ粒子が生成されると考えられる。本法ではY_2O_3:Eu及びSrTiO_3:Pr^<3+>,Al^<3+>ナノ粒子を合成することに成功した。合成実験を行った結果、溶媒蒸発速度、火炎内滞留時間、原料濃度がナノ粒子合成において大きく影響していることが分かった。原料濃度には低濃度よりも高濃度の方が粒子径も小さくなっており、生産性の面でもスケールアップに結びつきやすく、工業化にメリットが大きい。(3)メソポーラス構造材料の製造として、シリカ、チタニア、アルミナポーラス粒子及び磁性体FePtポーラス膜を創製することに成功した。本研究ではまず安全な原料でFePtナノ粒子合成した。合成した粒子は平均粒子径が2nmで、非常にシャープな粒径分布をもつことが確認された。次に、合成したFePtナノ粒子を用いて、FePtメソポーラス構造膜を作製し、特性評価を行った。フラックス塩、ポリマー、界面活性剤を用いた新規噴霧熱分解法によるナノ粒子の合成に関する研究を以下のように進めた。1)5段で温度分布が精密に制御できる噴霧熱分解装置を製作した。2)製造された噴霧熱分解装置を用いて、単純酸化物系および複合酸化物系のナノ粒子/塩の複合体微粒子の合成実験を行った。3)ナノ粒子および塩の複合体微粒子を洗浄して、ナノ粒子を分離し、得られたナノ粒子のTEMもしくはSBMによるサイズ、分布および結晶性、化学組成などの特性がどのように、操作条件、フラックス塩の種類、ポリマーの影響、プリカーサーの種類により変化をするかを明らかにした。4)電気炉内の流れ、温度の変化を数値計算により解析した。さらに、液滴内の溶質の濃度変化を表す拡散方程式を解き、噴霧熱分解中の液滴内の溶質の濃度変化を求めた。5)噴霧液に塩を添加した場合と添加しない場合の相図を求め、噴霧熱分解法による析出相に及ぼすフラックス塩の影響を検討した。噴霧乾燥法によるメソポーラス微粒子の製造に関する研究を以下のように進めた。

1)噴霧乾燥装置を製作し、大きさが100ナノメートル以下のシリカのナノ粒子とポリスチレンのナノ粒子を混合させて、噴霧液とし、これを、超音波噴霧装置で噴霧し、液滴を管状炉に導入し、噴霧乾燥実験を行い、自己組織化によるメソポーラスシリカ微粒子を合成した。2)電気炉の温度分布、シリカとポリスチレンのナノ粒子のサイズおよび混合割合を変化させて、自己組織化による微粒子の構造形成への操作条件の影響を調べた。3)ナノ粒子のサスペンジョンの乾燥による自己組織化現象を表す基礎方程式を導出し、これを数値シミュレーションおよび解析的に解くことを検討した。4)ナノ粒子のサスペンションの乾燥による自己組織化現象を表すモデル的な近似式を解析的に解き、実験結果と比較し、自己組化の速度パラメータを求めた。フラックス塩、ポリマー、および界面活性剤を用いた噴霧熱分解法により各種のナノ粒子の合成を以下のように検討した。1)5段で温度分布が精密に制御できる噴霧熱分解装置を製作し、単純酸化物系および複合酸化物系のナノ粒子/塩の複合体微粒子の合成実験を行った。2)ナノ粒子および塩の複合体微粒子を洗浄して、ナノ粒子を分離し、得られたナノ粒子のTEMもしくはSEMによるサイズ、分布および結晶性、化学組成などの特性がどのように、操作条件、フラックス塩の種類、ポリマーの影響、プリカーサーの種類により変化をするかを明らかにした。3)電気炉内の流れ、温度の変化を数値計算により解析した。さらに、液滴内の溶質の濃度変化を表す拡散方程式を解き、噴霧熱分解中の液滴内の溶質の濃度変化を求めた。4)噴霧液に塩を添加した場合と添加しない場合の相図を求め、噴霧熱分解法による析出相に及ぼすフラックス塩の影響を検討した。噴霧乾燥法によるメソポーラス微粒子の製造に関する研究を以下のように進めた。1)噴霧乾燥装置を製作し、大きさが100ナノメートル以下のシリカおよびチタニアのナノ粒子とポリスチレンのナノ粒子を混合させて、噴霧液とし、これを、超音波噴霧装置で噴霧し、液滴を管状炉に導入し、噴霧乾燥実験を行い、自己組織化によるメソポーラスシリカ微粒子を合成した。4)ナノ粒子のサスペンションの乾燥による自己組織化現象を表すモデル的な近似式を解析的に解き、実験結果と比較し、自己組織化の速度パラメータを求めた。本研究では、噴霧法によるナノメーターオーダーの単結晶粒子の合成および粒子の己組織化によるメソポーラス構造材料の製造を目的としている。本年度では下記のような研究成果を述べる。(1)液滴-粒子転換プロセスが減圧場で行われるという特徴を持った減圧型噴霧熱分解法によるナノ粒子合成について検討を行った。本年度ではチタニア(TiO_2)、チタン酸バリウム(BaTiO_3)及びIn_2O_3:Sn(ITO)ナノ粒子の合成を検討した。操作条件によって、表面が滑らかな球形で中空状の粒子も合成された。また、チタン酸バリウム粒子の合成において原料溶液にそれぞれ固体燃料や液体燃料(エタノール)を添加することにより、結晶の成長および凝集粒子の分裂(分散)の促進し、粒度分布の小さいナノ粒子が合成されることが分かった。
消化管のないチューブワームは如何に地球を食べるか?

野外調査、特に、実験材料の採集のために、海洋科学技術センター深海研究部との共同調査による鹿児島湾での無人探査機調査を6月末中旬に行った。関連して8月と12月に海洋科学技術センターにおいて、調査後の標本の処理・管理などの打ち合わせを行った。サツマハオリムシの成長を追跡調査する目的で、昨年度標識放流した個体を6月の無久探査機調査で再補し、標識に成功している場合は9月後の現場での成長量が判明する予定であったが、標識個体が現場付近を漁場とする底引き網にかかり、港にしばらく放置された後通知があり、結果は得られなかった。標識そのものは残っていたが、現場での写真等で判断するには堆積物の沈着が多く、問題も残った。硫黄安定同位体比の分析用の標本として、冷凍標本30個体、乾燥標本100個体を6の調査時に作成した。同じく100個体程度を1年以上飼育し、同様な標本を作製する。これらを分析し、硫黄の同化について考察した。その結果、従来考えられていたような火山起源の硫化水素ガスは、直接サツマハオリムシに利用されてるわけではないことが判明した。似上の研究結果をまとめて、8月にブラジルで開催される国際多毛類研究者会議で発表した。同じく、潜航調査結果を中心とした成果は、11月に東京で開催された国内シンポジウムで発表した。初年度は、できるだけ鹿児島湾の野外調査に重点をおいた。6月に海洋科学技術センターにおいて、調査に用いる機器の設計・作成などの打ち合わせを行った。その結果、野外での染色装置が調査までにできあがった。第一回の調査は、海洋科学技術センター深海研究部との共同で無人探査機調査を9月1日-3日を実施した。これらの野外調査では、まず、現場でのサツマハオリムシの成長を調査するため、野外の生体に対するマ-キングを試みた。堆積物の少ない深海では成功しそうであるが、鹿児島湾では堆積物に包まれた棲管がうまく染まらなかった。このため、別途ペイントで着色した個体を再放出し、1年後に再度観察することにした。9月29日には、潜水調査船「しんかい2000」の共同利用による潜航調査を行った。この調査では、サツマハオリムシの分布状況を把握することができた。また、大型の群集が数個しかないのし比べ、小型のコロニーが無数散財していた。大型コロニーにかんしてはいずれも海底からの噴気が確認できた。採集個体の一部は硫黄同位体比の分析用の材料とした。現在も分析を続けているが、海底からの火山性噴気にふくまれる同位体の組成とはかなり異なった値がでてきているので、分析を繰り返すとともに、その機構に関して新たな作業仮説をつくり、来年度の採集、実験、分析で確認することにした。飼育個体の分析とも合わせれば、チューブワ-ムの体内で起きている栄養摂取の特異性が明らかになると考えている。初年度の研究は潜航調査結果を中心とした成果として、年末に東京で開催される国内シンポジウムで発表した。サツマハオリムシの成長を追跡調査する目的で、昨年度標識放流した個体を6月の無人探査機調査で再補し、標識に成功している場合は9月後の現場での成長量が判明する予定であったが、標識個体が現場付近を漁場とする底引き網にかかり、港にしばらく放置された後通知があり、結果は得られなかった。

その結果、従来考えられていたような火山起源の硫化水素ガスは、直接サツマハオリムシに利用されてるわけではないことが判明した。以上の研究結果をまとめて、8月にブラジルで開催される国際多毛類研究者会議で発表した。同じく、潜航調査結果を中心とした成果は、11月に東京で開催された国内シンポジウムで発表した。
効率分析による選択的注意メカニズムの研究

選択的注意の本来の機能は、視覚系の限られた処理資源を効率的に配分し、視覚系全体としての適応性を高めることにあると考えられる。注意による処理資源配分については、これまで定性的な研究がほとんどであった。本研究では、以前から注意過程の研究方法として用いられてきた2重課題パラダイムに、統計的効率を指標とする効率分析を適用することによって、注意による処理資源の配分量を推定し、これに基づいて、注意のメカニズムについて、定量的なモデルを構築することを目指したものである。実験では、2重課題において、注意配分をトップダウン的に、システマティックに変化させ、そのときの各課題における統計的効率の変化、および2重課題全体としての統計的効率の変化を調べた。用いた課題は、1. 2つの課題が、同一のオブジェクトに関するものである場合(すなわち、一つのオブジェクトの、2つの特徴についての課題を同時に行う場合)2. 2つの課題が、それぞれ別のオブジェクトに関するものである場合)の2種に大別される。実験結果より、両種の課題において、課題間干渉は認められたものの、トップダウン的な注意配分を変化させたときには、各課題への注意配分量が変化するだけで、2重課題全体としての処理資源量は変わらないことが明らかになった。また、2重課題の課題の難易度を変化させ、一方を易しくした場合、注意配分量が変化することが観察されたが、全体としての処理資源容量は変わらないことが示された。なお、このときの注意配分量は、必ずしも2重課題全体の成績を向上させる方向への変化とは限らなかった。これらの結果を踏まえ、注意による資源配分過程のモデルでは、全体的な効率性とともに、単一の課題における期待成績と処理資源の関係等が検討された。本研究の目的は,選択的注意課題に効率分析を適用することにより,注意の状態と情報利用率との関係を特定し,そこから注意と処理資源配分及び処理の効率化との関係を量的に導くことである.さらに,刺激に含まれる手がかりの質(saliency)や量を操作することによって,トップダウン過程である注意とボトムアップ的な処理過程との関係についても検討する.その結果を基に,視覚情報処理過程に関する統合的なモデルの構築を目指す.本年度は,トップダウン的な選択的注意課題にいて検討を行った.具体的には,パターンの全体的な形状を判断する課題と,局所的な形状を判断する課題の2つを平行して行う状況(2重課題状況)を設定し,各課題の達成により得られる効用(得点)を変化させることによって,課題への注意配分を様々に操作した場合の各課題の統計的効率を算出・比較した.その結果,選択的注意を高めた一方の課題については,当該課題に対する統計的効率の上昇が見られたのに対して,選択的注意が向けられなかった課題については,統計的効率には変化が見られなかった.このことより,選択的注意は,決まったリソースを単に配分するというよりもむしろ,全体の情報処理容量を増やす働きを持つことが示唆された.なお,この実験結果は,日本心理学会第66回大会で発表する予定である.今後の研究では,今年度検討を行ったトップダウン的な注意配分と,ボトムアップ的な処理との相互関係を中心に研究を進めていく.選択的注意の本来の機能は、視覚系の限られた処理資源を効率的に配分し、視覚系全体としての適応性を高めることにあると考えられる。
文系私立大学における学徒出陣の基礎的研究

私立文系大学における学徒出陣の実態を明らかにするという研究目的を達するため、まず、研究対象を専修大学とした。その理由としては、専修大学が明治13年に創立されて以降、現在に至るまで経済学・法学などの社会科学・人文科学系の学部のみを有する典型的な私立大学だからである。研究のために実施したのは、専修大学が所蔵する戦時下の資料調査、そして戦争を体験した卒業生へのアンケート調査および聞き取り調査などである。34回分の聞き取り調査の翻刻、41名分のアンケートの回答結果、戦争体験者の手記などをまとめた「研究成果報告書」を400部作成し、関係者および関係機関に配布した。本研究は、文系私立大学における学徒出陣の実態の解明を目的としている。そのため、平成26年度は、ご存命の戦争体験者に対するアンケート調査および聞き取り調査を主として行った。対象とした文系私立大学は専修大学である。専修大学は明治13年(1880)に経済・法律の専門教育を行う高等教育機関として誕生し、現在に至るまで文系総合大学として存続している大学であり、戦時中はもちろん、設立依頼、一度も理系学部を設置していないことから、本研究において最も適任と考えた。アンケート調査は専修大学卒業生(大学部・専門部問わず)67名に対して発送し、返信いただいたのは32名であった。聞き取り調査に関しては、アンケート返信者から聞き取り調査に協力しても良いと返事をいただいた方々のうち、まずは15名に対して行った。なお私立文系大学出身者の戦争体験を調査する意味でも、学徒出陣者はもちろん、卒業後や入学前に戦争を体験した方々も対象とした。日時・場所・対象者の一覧は『専修大学史紀要第7号』(平成27年3月刊行)に掲載してある。この聞き取り調査のために、神奈川県・千葉県・静岡県・長野県・福岡県・佐賀県・三重県・岐阜県・愛知県へ出張した。聞き取りについてビデオおよびICレコーダーにて記録し、一部は反訳して『専修大学史紀要第7号』に掲載した。そのほか、26年度の研究実績としては、専修大学に残っている「学徒動員名簿(入営部隊々簿)」ほか、戦時期の資料調査および入力作業を行った。本研究の目的は、私立文系大学における学徒出陣の実態を明らかにすることである。そのため、できるだけ多くの体験者の生の声や残した文章を収集、または所在情報を集めることに力点を置き、調査を進めてきた。この方針に沿って、平成27年度も学徒出陣を体験した生存者の方々への聞き取り調査を行った。今年度もその対象とした大学は専修大学である。戦前の専修大学は経済学・法学などの社会科学系のみの文系大学であり、立地的要因から他の私立大学、例えば法政・日本・明治大学とも教員・学生を含めて交流が深く、同時に通っていた学生もいたことが、その理由である。聞き取り調査の対象者や実施場所・日時については、『専修大学史紀要第8号』(平成28年3月専修大学大学史資料課刊行)に記載した。聞き取り調査については、ビデオおよびICレコーダーで録画・録音した。その内容について、反訳作業を同時に進めている。そのほか、平成27年度の調査・研究実績として、展示および資料集の刊行が挙げられる。平成27年11月6日(金)12月5日(土)にかけて、専修大学生田キャンパス9号館1階エントランスホールにて、「戦後70年記念展専修大学と戦争ペンを銃にかえて」を実施。また平成27年10月30日には、『専修大学史資料集第七巻専修大学と学徒出陣』を刊行した。ともに本研究における調査内容の一部を反映したものである。さらに、専修大学が所蔵する学徒出陣関係資料の調査を昨年に引き続き行った。その調査の成果の一部を『専修大学史紀要第8号』に「研究ノート」として掲載した。平成27年度は前年度同様、聞き取り調査を行った。東京近郊在住の方へはもちろん、広島・島根・長野にも出向き、計16名の方に当時の様子や心情などを語っていただくとともに、当時の写真や資料などを見せていただいた。そのほか専修大学が所蔵する学徒出陣関係文書の調査を行うとともに「学徒動員名簿」の分析を行った。聞き取り調査内容の反訳作業も進めており、調査・研究とも順調に進展していると言って良いだろう。私立文系大学における学徒出陣の実態を明らかにするという本研究の目的を達成するため、最終年度は、聞き取り調査を4回行ったほか、平成26年度から28年度にかけて実施した聞き取り調査の翻刻やアンケートの整理作業を中心に行った。結果、3年間で行った35回分の聞き取り調査を翻刻し、その内容の一部を「研究成果報告書」に掲載した。なお、本研究は、文系私立大学と銘打ちながら、専修大学のみを取り上げたが、明治13年(1880)に創立された専修大学は、設立当初から現在に至るまで経済学・法学・商学・文学など社会科学系・人文科学系のみの学部を有する典型的な文系大学であった。つまり在校生すべてが学徒動員の対象者であった。さらに神田という立地的要因から他の私立大学、例えば法政・日本・明治大学とも教員・学生を含めて交流が深く、戦前はこれらの学校と同時に通っていた学生もいたことが、その理由である。全国に数多くの文系私立大学があるが、専修大学はその意味で調査対象として最も適していた大学と言えよう。そのほか、平成28年度の聞き取り調査の対象者や実施場所・日時については、『専修大学史紀要第9号』(平成29年3月専修大学大学史資料課刊行)に記載した。

本年が最終年度であったが、その成果として平成29年3月に「研究成果報告書」を作成した。34回分の聞き取り調査の翻刻、41名分のアンケートの回答結果、さらに平成26年28年度の研究・調査を含めて収集した関係者の手記および資料36点を翻刻掲載し、研究代表者である新井勝紘による総合解説を付した。この「研究成果報告書」は400部を作成し、関係者および関係機関に配布する予定である。私立文系大学における学徒出陣の実態を明らかにするという研究目的を達するため、まず、研究対象を専修大学とした。その理由としては、専修大学が明治13年に創立されて以降、現在に至るまで経済学・法学などの社会科学・人文科学系の学部のみを有する典型的な私立大学だからである。研究のために実施したのは、専修大学が所蔵する戦時下の資料調査、そして戦争を体験した卒業生へのアンケート調査および聞き取り調査などである。34回分の聞き取り調査の翻刻、41名分のアンケートの回答結果、戦争体験者の手記などをまとめた「研究成果報告書」を400部作成し、関係者および関係機関に配布した。アンケート調査については67名に実施、聞き取り調査については、計15名に対して実施ということで、予定通り進んでいる。また学内作成文書、文部省からの通達文書などを含む専修大学が所蔵する戦時期の資料調査も概ね順調に進んでおり、翻刻入力作業も一部行った。平成28年度のこれまでの聞き取り調査内容の反訳を中心に行うが、あわせて更なる事例収集を積み重ねるために、聞き取り調査も行う。また、靖国偕行文庫が所蔵する資料の調査を行うことで、私立文系大学から学徒出陣した方々に関する資料収集を行うとともに、戦友会名簿などを調査することで、出陣者や戦没者の人数調査を行う。これらの調査内容は、年度末に刊行する報告書に組み込みこまれる。日本近現代史平成27年度は、昨年に引き続き、戦争体験者に対する聞き取り調査をできるだけ実施する。あわせて平成26年度に行った聞き取り内容の反訳作業を行う。そのほか「学徒動員名簿」の調査・分析も昨年度に引き続き行っていく。とくに戦没者に関しては厚生労働省での調査が必要である。同省で把握している戦没者の記録と名簿に記載された学生名との照合を行う必要性がある。また靖国偕行文庫は戦没者に関する資料を数多く所蔵しているので、同文庫の調査を行っていく。平成26年度使用額に差額が生じた要因の一つは、資料の整理やテープ起こしなどを依頼するために計上していた人件費を予定より使用しなかったことによる。その理由としては研究代表者・分担者・協力者自身でテープ起こしや資料整理などを行ったためである。平成26年度使用額に差額が生じた大きな要因は「人件費・謝金」として支払う予定の額が当初の予定より少なかったためである。資料整理および翻刻作業などのためにアルバイトを3名ほどお願いしようとしていたが、適当な人物がおらず、1名のみとなったことがその理由である。平成28年度については、これまで同様、聞き取り調査・資料調査のための費用(旅費・宿泊費ほか)を計上するほか、報告書作成のための、聞き取り内容のテープ起こしの費用、また報告書の作成費用を計上する。とくに報告書の作成費用については、内容の充実のため(ページ増など)に当初の予定より多めの費用を計上する。
ナノフォーカスビームによる固体表面上の水素2次元分布の研究

初期の目的は走査型水素検出顕微鏡の空間分解能05μmまで向上させ、水素分布の定量性評価を目的とすることであった。1)電子銃の改良して安定な微細ビームを得る、2)空間分布能向上の証明としてLSI技術で作成されたデバイスで2次元水素分析を行う。3)試料表面に既知量の水素をイオン銃により、入射エネルギーを変化させて打ち込み、表面と内部に分布する水素の量をTOF-ESDと昇温脱離法でTOF-ESDの定量性を確認することであった。以上の目的達成のため、2年間の集中的な研究結果はほぼ70%を達成したと云える。1)電子銃を熱電界放出型にして分解能0.7μmの水素マップの描画の研究を実施した。安定なビームを高密度に得るためのエミッターとして目的を達した。2)低エネルギー電子による水素検出の空間分解能を調べるために、Line-&-spaceの素子に水素を吸着させ、このライン上の水素を検出することで分解能の評価を行った。この他にもマイクロチャンネルプレートが12μmのPbOのパイプからできているので、これをサンプルにして水素像を描かせると、(x 1000倍、128 x 128の画素)0.7μmの分解能を得た。更に細かく検知すると分解能は向上するが、描画に長時間を要し現時点で実用的ではない。定量性に関する研究は低速イオン散乱との同時測定の研究が遅れたために実施できなかった。しかし、酸素像も鮮明に得られ、散乱の状況から水素像よりも高分解能像が得られることが判った。固体表面上の水素の検知、表面の水素の2次元分布の測定を行うことにより固体の表面での水素の振舞いが明らかになりつつある。電子励起イオン脱離法で水素を検出するには、その励起断面積の関係から数百eVの低速の電子ビームが必要である。このような低エネルギーの電子は細く絞ることが困難で、しかも、絞るとビーム電流が極端に小さくなる。面分解能1ミクロン以下で水素の分析を行うには1nA程度のビーム電流が必要となる。これらのことを克服しつつ、表面水素の2次元分布測定を可能にしてきた。本研究で使用中の電子銃は2keVのとき50nmφになるが、電子銃の配置の問題と最適エネルギーの点から現在600eVで0.3ミクロンのビーム径となっている。シリコン上に吸着した原子状水素(プロチウム)を連続ビームで照射して任意の部分の水素を脱離させ、その後に2次元分析をしてみると明らかに意図したパターンが描かれている。固体内で散乱する電子ビームの影響を受けて水素の分布は広がっているので分解能の評価には注意を要するが13ミクロンくらいで描画できていることが判った。また、水素脆性で亀裂を生じた鋼材料の分析に応用したところ、水素脆性の場所に水素の高濃度の部分があることが確認された。また水素吸蔵合金の表面分析の結果は複数の元素の合金で構成され結晶粒界が数ミクロン単位で分布していて、水素と酸素の濃度分布が遍在していることが判った。この研究で用いているScanningProtoscopeによる分析では水素のみならず酸素の分布も鮮明に分析され水素の吸着、吸蔵、脱離の機構が解明され得ることを示している。1)電子銃の改良して安定な微細ビームを得る、2)空間分解能向上の証明としてLSI抜術で作成されたデバイスで2次元水素分析を行う。

以上の目的達成のため、2年の集中的な研究結果はほぼ70%を速成したと云える。1)電子銃を熱電界放出型にして分解能0.7μmの水素マップの描画の研究を実施した。安定なビームを高密度に得るためのエミッターとして目的を達した。2)低エネルギー電子による水素検出の空間分解能を調べるために、Line-&-spaceの素子に水素を吸着させ、このライン上の水素を検出することで分解能の評価を行った。この他にもマイクロチャンネルプレートが2μmのPbOパイプからできているので、これをサンプルにして水素像を描かせると、(×1000倍、128×128の画素)0.7μmの分解能を得た。更に細かく検知すると分解能は向上するが、描画に長時間を要し現時点で実用的ではない。定量性に関する研究は低速イオン散乱との同時測定の研究が遅れたために実施できなかった。しかし、酸素像も鮮明に得られ、散乱の状況から水素像よりも高分解能像が得られることが判った。
バラ科果物アレルギーに対するシラカバ皮下免疫療法の検討-治癒を目指して-

リンゴ、モモなどバラ科果物を中心とした果物アレルギーは自然寛解の可能性が低く現時点では確立した治療法がない。我々は先行研究でバラ科果物アレルギーに対するシラカバ花粉アレルゲンを用いた皮下免疫療法を実施し79%で臨床的有効性を示したが、治療効果を評価する経口負荷試験が煩雑で難しいことを実感した。本研究では、より生体の反応に近く食物アレルギー臨床症状と一致性の高い末梢血好塩基球活性化検査を利用して本治療法の有効性を客観的に評価するとともに、長期観察による寛解へのメカニズムの解明を目的とする。最終的には治療プロトコールを確立し本治療法がバラ科果物アレルギーの根治療法として今後普及することを目指す。
Scid miceを用いたB細胞リンパ腫の発症機構の解析と治療法の開発

EBV感染B細胞のcell lineであるRPMI8866,B104-B958,B104-P3HR-1をSCIDマウスの腹腔に注入した(1匹あたり1x10^6個の細胞を注入)。それぞれのcell lineについてFK506投与群(1日1回FK506を0.1mg/kg筋注)、コントロール群(1日1回生食を筋注)を設けて、cell line注射後2、3、4週間目に採血し、血清中soluble CD23を測定した。3週間目には肉眼的に腹部に腫瘍を形成することが多く、血清中solubleCD23も上昇してくる。血清中soluble CD23はFK506投与群の方がやや高い傾向を示した。これらの結果は正常なB細胞に対して増殖抑制効果があるFK506はガン化したB細胞に対しては増殖抑制効果が無く、かえって増殖を促進する傾向がみられ、肝移植におけるEVB感染に伴うB cell lymphomaの発症にFK506投与が関与している可能性が示唆された。
CTOS法を用いた前立腺癌アンドロゲン維持機構の解明とオーダーメード治療の可能性

去勢抵抗性前立腺癌組織からの癌細胞塊(CTOS)作成を試みたが、おそらく組織採取の問題および前立腺癌細胞そのものの性質(初代培養が困難)から、残念ながらCTOSの形成には至らなかった。去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)組織において、副腎性アンドロゲンであるデヒドロエピアンドロステロン・サルフェート(DHEA-S)が最も高濃度に存在していた。また、CRPC組織内DHEA-S濃度は血清DHEA-S濃度とも高度に相関しており、CRPC進展メカニズムとしてDHEA-S供給によるアンドロゲン維持機構の重要性が示唆された。これまでの細胞株を用いた去勢抵抗性前立腺癌(castration-resistant prostate cancer:CRPC)研究から、患者個々のheterogeneityを反映したCRPC研究(特に治療効果判定、組織内アンドロゲン維持機構の解明)を可能とすることを目的として、群馬大学倫理委員会の承認を受けた後に、治療経過中に尿閉を来たし、その解除目的に経尿道的前立腺切除術を施行されたCRPC患者より、CRPC組織を採取した。新規癌細胞初代培養法(cancer tissue-originated spheroid:CTOS法)を用いて、採取されたCRPC組織の一部をただちに機械的・化学的に処理し、適切な篩にかけ、直径数100 μmの腫瘍細胞塊を回収した。これを、幹細胞培地で数時間浮遊培養し、CRPC組織からの初代培養を試みたが、残念ながらCTOSの形成には至らなかった。CTOS作成工程と並行して、採取したCRPC組織の一部を数mmの組織片に細分した後にSCIDマウスに移植し、CRPC xenograftマウスの作成も試みたが、xenograft形成には至らなかった。また、採取したCRPC組織のアンドロゲン維持機構解明のため、その一部についてアンドロゲン定量を行った。その結果、従来の報告と同様に、CRPC組織内のテストステロン濃度がアンドロゲン依存性の前立腺癌と比して、高値であることが分かった。現在、組織内アンドロゲン維持機構解明のため、CRPC組織、アンドロゲン依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP)、アンドロゲン非依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP-LA)における細胞膜トランスポーター(SLCO1B1、SLCO1B3、SLCO2B1、SLCO1A2、SLCO2A1)についての解析を進めている。本年度は、昨年度に引き続き、患者個々のheterogeneityを反映したCRPC研究を可能とすることを目的として、群馬大学倫理委員会の承認の下、治療経過中に尿閉を来たしその解除目的に経尿道的前立腺切除術を施行されたCRPC患者からのCRPC組織採取を行い、合計11例のCRPC組織を得た。新規癌細胞初代培養法(cancer tissue-originated spheroid:CTOS法)に関しては、昨年度残念ながらCTOSの形成に至らなかったことから、本年度は改良点として、経尿道的前立腺切除術終了後まで組織採取を待つのではなく、術中に組織を採取することで、できるだけフレッシュな状態での組織採取を試みた。さらに電気メスによる前立腺癌細胞へのダメージを抑えるために、なるべく大きな切片で素早く切離し、組織周囲を素早くトリミングした上で、CTOS法を行った。具体的な方法としては、採取されたCRPC組織の一部をただちに機械的・化学的に処理し、適切な篩にかけ、直径数100 μmの腫瘍細胞塊を回収した。これを、幹細胞培地で数時間浮遊培養し、CRPC組織からの初代培養を試みたが、昨年度と同様に残念ながらCTOSの形成には至らなかった。また、採取したCRPC組織のアンドロゲン維持機構解明のため、副腎性および精巣性アンドロゲンの定量を行った。その結果、CRPC組織内において、DHEAの前駆体であるDHEA-Sの濃度がこれまで最も高濃度に存在すると考えられていたDHEAよりも高濃度に存在することが分かった。現在、さらなる解析のため、CRPC組織における細胞膜トランスポーターの発現解析およびステロイド代謝酵素の免疫染色を行っている。医歯薬学今年度に目標としていたCRPC組織からのCTOS形成が予定通りに遂行できておらず、それと並行して作成したSCIDマウスへのXenograft作成も成功していない。また、アンドロゲン依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP)、アンドロゲン非依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP-LA)における細胞膜トランスポーター(SLCO1B1、SLCO1B3、SLCO2B1、SLCO1A2、SLCO2A1)についても解析途中であることから、以上のように判断した。CRPC組織内アンドロゲン維持機構解明のため、CRPC組織、アンドロゲン依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP)、アンドロゲン非依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP-LA)における細胞膜トランスポーター(SLCO1B1、SLCO1B3、SLCO2B1、SLCO1A2、SLCO2A1)についての解析を進める。

さらに、CRPC組織については、組織内アンドロゲン代謝酵素の発現および組織内アンドロゲン濃度の定量を行い、細胞膜トランスポーターとの機能的な関連について、解析を進める。CRPC組織からのCTOS作成については、組織採取法の変更(例えば、CRPCに対する経尿道的前立腺切除に際し、電気メスによる切除組織ではなくcold生検組織を用いる)、培養液の条件検討(特にテストステロン濃度)、組織採取からCTOS作成までの迅速化等を図ることで、成功につなげる。また、高リスク前立腺癌に対する前立腺全摘の際に、転移が疑われるリンパ節組織からのCTOS作成を試みることで、アンドロゲン依存性前立腺癌組織からのCTOS作成の可能性についても検討する。CTOS作成および細胞膜トランスポーターの解析について、以前に購入していた試薬が予想よりも余剰分があり、今年度については、試薬購入費用が必要とならなかった。また、CTOS作成が予定通りに遂行できず、そのホルモン定量のためにあげていた経費を今年度使用できなかったため、使用額の変更が生じた。CRPC組織からのCTOS作成のための試薬購入、およびXenograft作成のためのSCIDマウス購入が必要となる。また、CRPC組織、アンドロゲン依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP)、アンドロゲン非依存性前立腺癌株化細胞(LNCaP-LA)における細胞膜トランスポーター(SLCO1B1、SLCO1B3、SLCO2B1、SLCO1A2、SLCO2A1)についての解析を進めており、今年度はその試薬購入が必要となる。さらに、CRPC組織について、組織内アンドロゲン代謝酵素の発現および組織内アンドロゲン濃度の定量を行うため、その費用が必要となる。
RNAおよびタンパク質生合成におけるプロセシング

遺伝情報発現の初期反応におけるRNAおよびタンパク質のプロセシングに関して、以下の研究成果を挙げた。1.村松はマウスリボソームRNA遺伝子の転写終結と終結後プロセシングの詳細について、in vivo,in vitro両系で解析した。転写終結部位は両系で同じ結果が得られたが、in vitro系では転写後プロセシングは見られなかった。2.大島はHeLa細胞核抽出液を用いin vitroスプライシング系を作った。さらに同抽出液を3つの分画に分けたのち、スプライシング系の再構成に成功した。目下各因子の役割について解析している。3.上代は酵母およびArtemia salinaからキャップ合成酵素を高度に精製し、酵母では異なる機能をもつ2種類のサブユニットからなるが、Arteriaではそれが一つのポリペプチド上にあることを明らかにした。また酵母の酵素の遺伝子構造についても解析した。4.田中はラットピルビン酸キナーゼ【M_1】型【M_2】型アイソザイムのcDNAをクローン化し、両者の塩基配列の比較、発現過程におけるプロセシングについて解析した。5.ヒト、ブタ、ラットペプシノーゲン、コウシプレプロキモシンのN末端シグナル配列の一次構造を再確認し、完全構造を確定した。ラットについてはプレペプシノーゲンの全一次構造を決定した。6.大腸菌シグナルペプチダーゼの細胞質膜内における存在状態をモノクローナル抗体を用いて解析した。またシグナルペプチドペプチダーゼおよびその構造遺伝子の構造の詳細を明らかにした。7.村地はカルパイン小サブユニットのcDNAをクローン化し、塩基配列を決定し、ペプチド解析の結果と照合して、全一次構造を明らがにした。N末にポリグリシン鎖、C末にカルモジュリン様構造をもつ2ドメイン分子であることを示した。
前立腺癌のSuper-Enhancerを介した増殖の分子機構の解明と治療への応用

前立腺癌において、Ying Yang1(YY1)という染色体ルーピングを誘導する転写因子が、前立腺癌細胞の増殖に必要であることから、YY1が染色体ルーピングを介して、Super-Enhancer(SE)の形成と標的遺伝子の転写を活性化し、増殖を促進する可能性を検討する。また、Super-Enhancerを形成するBRD4とYY1の双方が制御する標的遺伝子の探索を通じて、SEを介した新たなエピジェネティック治療への展開を目指す。
子ども達の認識を顕在化し思考のプロセスを再現できるポートフォリオシステムの開発

本研究では,教授活動や評価舌動を支援するために,潜在的な子どもの見方や考え方,とりわけ,子ども独自の科学的認識の変容を反映しているものをポートフォリオとして保存し,これらを積極的に活用し,そのシステム的な運用を実践的に試みた。本研究における実践面では,ポートフォリオの中に,子どもの学習の様子,思考の過程,作成した作品,反省的思考やメタ認知の様子などの保存を試みた。小学校・中学校・高等学校おける実践の中では,児童や生徒が自ら作成したポートフォリオをもとにこれまでの学習を振り返りながら新たな学習にのぞむようになった。さらに,教師がポートフォリオの使用を工夫することにより児童・生徒が樹亟的にポートフォリオを活用するようになり,必要に応じて自己評価や他者評価を行えるようになったことが明らかとなった。また,今回の研究実践に携わった教師達は,ポートフォリオを活用することによって,より詳細に子ども達の実態を把握できるようになった。本研究における理論面では,ポートフォリオアセスメントの信頼性をより高いものにするためにルーブリックについて検討した。ここで言うルーブリックとは,子どもたちのポートフォリオを得点化し,価値づけるための評価指標である。評価指標であるルーブリックを使用することにより,結果指向の評価舌動からプロセス指向の評価活動へ移行することが可能となった。また,ルーブリックにより子ども達は学習の目標を明確に理解し,さらに,自分の作業の改善点に気づくようになった。本研究により,子ども独自の科学的認識を授業の中で積極的に評価し活用することが可能となった。しかし,教師がこのような子どもの認識の変容を,授業の中で本格的に生かした活動を行うことにはまだ多くの困難が伴っている。本研究の目的は、教授活動や評価活動を支援するために、子どもの作品や潜在的な子どもの見方や考え方を保存し、活用できるポートフォリオシステムを開発することである。本年度は、まず、ポートフォリオを用いて子どもの学びを探り、授業実践に活用することを試みた。具体的には、様々な形態の子どもの「作品」(プリント、メモ、記録用紙、ノート、絵、写真、ビデオ映像、音声による対話記録など)を統合して保存することを試みた。ポートフォリオシステムの中では、自分の思考のプロセスが様々な形の「作品」として残るため、子どもたちはいつでも概念や認識の変容の跡をたどることができた。また、ポートフォリオをデータベース的に管理することによって、教師は、学級内のすべての「作品」を一覧として引き出したり、一人の子どもに着目して、授業の進行に伴う「作品」の変容を追うことができるようになった。本研究では、学習者が自分自身の経験や解釈によって「意味」を構成するという構成主義的な観点と、コミュニケーションによる相互作用の中で知識が構成されるという社会構成主義的な観点の両者を重視している。本研究の目的は,教授活動や評価活動を支援するために,子どもの作品や潜在的な子どもの見方や考え方を保存し,活用できるポートフォリオシステムを開発することである。本年度は,ビデオカメラの映像,ICレコーダーによる記録,さらには,子ども達が作成した学習内容に関わる新聞,学習の振り返り用紙等をポートフォリオとして保存し,授業実践の中で活用することを試みた。これらのポートフォリオの中には,児童・生徒の学習の様子,思考の過程,作成した作品,反省的思考やメタ認知の様子などが保存されており,児童・生徒のみならず教師の変化や成長の様子も確認することができた。中学校における理科授業の実践からは,生徒達がポートフォリオを活用し,自己評価や他者評価を日常的に行っていることが明らかになった。小学校における理科授業の実践からは,児童が自分自身が作成したポートフォリオに対して愛着心がより強くなり,さらに,見通しを持って学習に望むようになった点が明らかになった。また,小学校の実践を行った教師からは,ポートフォリオを活用することによって,より詳細に子ども達の実態を把握できるようになった点が報告されている。本年度は,さらに,ポートフォリオ評価の意義に関しても検討を加えた。

そこでは,今後,我が国でも,より一層個に応じた学習の成果が本格的に問われる時代になってくることを指摘し,ポートフォリオ評価から得られる子ども達の発達的素描は,学校のアカウンタビリティーに対する有効な情報を提供できる点を指摘した。本研究では,教授活動や評価活動を支援するために,潜在的な子どもの見方や考え方,とりわけ,子ども独自の科学的認識の変容を反映しているものをポートフォリオとして保存し,これらを積極的に活用し,そのシステム的な運用を実践的に試みた。本年度も,昨年度に引き続き,ポートフォリオの中に,子どもの学習の様子,思考の過程,作成した作品,反省的思考やメタ認知の様子などの保存を試みた。小学校・中学校・高等学校における実践の中では,児童や生徒自らが作成したポートフォリオをもとにこれまでの学習を振り返りながら新たな学習にのぞむようになった。さらに,教師がポートフォリオの使用を工夫することにより児童・生徒が積極的にポートフォリオを活用するようになり,必要に応じて自己評価や他者評価を行えるようになったことが明らかになった。また,今回の研究実践に携わった教師達は,ポートフォリオを活用することによって,より詳細に子ども達の実態を把握できるようになった。さらに,ポートフォリオアセスメントの評価指標であるルーブリックの使用に関しては,結果指向の評価活動からプロセス指向の評価活動へ移行する契機になることが確認できた。特に,インターネット上での学校と大学研究室のコラボレーションでは,具体的な課題と,そこで観察された学習者の反応を十分に検討しながらルーブリックを構築することの重要さを指摘した。本研究により,子ども独自の科学的認識を授業の中で積極的に評価し,活用することが可能となった。しかし,教師がこのような子どもの認識の変容を,授業の中で本格的に生かした活動を行うことにはまだ多くの困難が伴っている。