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ハプスブルク帝国下の文学・芸術における東方への眼差し

東西文明の接点で多民族国家でもあったハプスブルク帝国の地政学的位置どりに着目した当共同研究は、歴史学的・実証的古文献調査(山崎)、広大な分野の文献渉猟とフィールドワーク(市川)、言語の問題を掘り下げた分析(安徳)という研究アプローチの違いともども、「歌劇と18世紀の対トルコ・北アフリカ(山崎)」「カフカ、リルケの散文作品における正教ロシア、ユダヤ、アジアの影響(市川)」「ホフマンスタールと古代ギリシャ(安徳)」という対象領域の広がりによって、オリエントというテーマが含み持つ地域・時代・ジャンルの多様性を浮き彫りにし、にもかかわらず全ての核心にある「他者性」の問題を再確認するに至った。(全体)研究代表者および分担者3名で数度の勉強会と情報交換会を開き、各個人の研究の進展その他を確認し、新たに購入すべき文献の選定を行なった。以上を踏まえ、山崎は3月、ヨーロッパ、およびトルコへ出張。パリ・フランス国立図書館研究者棟で、18世紀の新聞数点を閲覧し、オスマン・トルコ関連文献の所在を調査したあと、ウィーンのオーストリア国立図書館の古文書資料室で18世紀までに出版されたオスマン・トルコ関係文献数点を閲覧、研究テーマに関連する記述を発見・選定して、複写を持ち帰ることができた。また、その途中に立ち寄ったトルコ・イスタンブールでは巨大な建造物を見学し、18世紀以前のイスラム文化の圧倒的優位について、認識を新たにすることができた。市川は3月、ホフマンスタールと東洋との関連を生み出した当時の言語哲学文献資料を閲覧・収集するために、ウィーンのオーストリア国立図書館に海外出張した。また、リルケとロシアの関係を、当時のロシアの側から理解するために、当時のリルケに関わった文学文献(例トルストイ、パステルナーク)を収集し、分析した。同時にカフカの『審判』を研究し、論文に仕上げた。安徳は、ホーフマンスタールのギリシア悲劇改作のなかから、とくに『オイディプスとスフィンクス』に焦点をあて研究を進めた。本計画開始時には『エジプトのヘレナ』を考察する予定であったが、東洋的素材というテーマからも、またヨーロッパの文化史という観点からも重要な神話である「オイディプス」に、ホフマンスタールがいかに取り組んだかを考察することが、本研究にとって最重要課題と考えるにいたったためである。この軌道修正とともに、前年度のオーストリア渡航によってすでに十分な資料を得たため、今年度は渡航をとりやめ、国内での研究に従事した。その成果は、日本オーストリア文学会にて口頭発表し、さらに論文として発表した(「研究発表」参照)。山崎は過去2年間に収集した資料の解読と整理に多くの時間を費やした。資料の中でも、アルジェリアの港湾都市オランをめぐる1708年および1732年のスペイン対イスラム教徒の攻防を報道する当時のウィーン他の新聞記事からは、半年以上にわたる紙面での詳細な扱いを通し、この事件が当時のヨーロッパのキリスト教社会全体に与えた大きな衝撃と影響が見えてきた。他方、アルジェリアの社会と歴史について書かれたヨーロッパの古文献からは、アフリカ北部地中海沿岸の地勢学的位置付けとヨーロッパ社会に脅威を与えた同地の海賊の実態について認識を深めることができた。市川は9月にロシアに出張し、モスクワとサンクト・ペテルブルグで、二十世紀初頭リルケが体験した風景と文物を追体験すべく、フィールドワークを試み、研究に直接結び付く一定の成果をあげた。またホフマンスタール研究に替えて、取り組むことにしたカフカへのドストエフスキーの影響について、『審判』を手がかりに考察し、これも論文執筆に直接結び付く一定の成果をあげた。安徳は、ホフマンスタールにおける「東方への眼差し」を、比較対照し、かつ歴史的・文化的な流れのなかでとらえるべく、この作家に大きな影響を与えた作家ノヴァーリスに視点を移して考察した。それによって浮かび上がってきたのは、彼らの目に映った「東方」そのものというよりも、むしろ、東方文化への視線をもつことで醸成されてゆく、自然との関わり方の模索である。ノヴァーリスの『ハインリヒ・フォン・オフターディンゲン』『サイスの弟子たち』に共通するアトランティス伝説に焦点をあて、この伝説を作品の柱とすることで、自然と人間のいかなる関係が描かれ、目指されているかを考察し、その成果を『言語文化論叢』に発表した(「研究発表」参照)。(全体)3回にわたり勉強会を開き、当研究について購入すべき共通基礎文献等を確定。うち1回はハプスブルク文化史の専門家、小宮正安氏をお招きし、研究計画の披露と討議に基づいて、研究への助言と資料収集の方法について貴重な情報を入手した。以上の準備を踏まえ、山崎は3月にヨーロッパ出張。パリ・フランス国立図書館では18世紀にヨーロッパで刊行された各国語の新聞についての文献を収集。ウィーン楽友協会資料室では同館長ビーバ教授と面談、モーツァルト時代の対トルコ関係についての貴重な助言と関係資料を拝受。

またオーストリア国立図書館では古新聞資料を調査、現アルジェリアの港湾都市オランにおけるカトリック対イスラムの攻防の歴史およびその同時代における報道について、本研究テーマの決定的な手掛かりを得ることができた。市川はホフマンスタールの基礎文献を購入し、その上で同作家と極東アジア(特に日本)の思想文化との関係性を研究テーマに設定。またリルケとロシアの関係に関わる基礎文献を購入し、2月の北大スラブ研出張で論文を収集した上で、同作家とロシア詩との関係性を考究することに研究テーマを確定した。安徳は10月に日本独文学会秋季研究発表会に出張。ハプスブルク帝国下の文化に関するシンポジウムに出席し、当分野で議論の前提とされている「ハプスブルク神話」という概念の当否に関する重要な議論を、本科研の研究グループに持ち帰ることができた。また資料収集のため、3月にウィーンに出張。オーストリア国立図書館にてホーフマンスタールおよび前世紀転換期の文学に関する文献を収集。また『影のない女』の上演を国立歌劇場にて鑑賞。この演出は、登場人物たちを現実・影の対構造として捉える、新たな解釈に支えられたものであり、東洋的ビジョンを取り込むことで構築されつつある、ホフマンスタールの世界像についても、根本的な視座の転換を促された。(全体)研究代表者および分担者3名で情報交換会を開き、各個人の研究の進展その他を確認、本科研集大成の年となることを意識しつつ、過去数年の研究成果を踏まえ、大きな発表のためのまとめあげに専念した。山崎はトルコおよびオリエントを題材にした数多くの歌劇作品の音源・台本および同テーマをめぐる欧米の研究書・論文を調査、平成25年度から引き続いて行なったアルジェリアの港湾都市オランをめぐるスペイン対イスラム教徒の攻防、アフリカ北部地中海沿岸の海賊の実態についての資料調査の成果とともに、すべてをもう一度「モーツァルトの歌劇《後宮からの逃走》における幕切れの書き換え」というテーマのうちに統合し、位置づけたうえで、その成果と今後への展望をまずは研究発表としてまとめた。市川は、ハプスブルク文学に属する作家カフカの作品『審判』における交流問題を、階段形象を中心に分析し、その際、ヘブライ・ユダヤ、更にはロシアといった「東方」のテクストにおける階段のイメージと比較・検討することによって、その特性を解明した。また、「リルケとロシア」のテーマに関しては、引き続き資料収集を続け、論文の基本構想を固めつつあり、来年度以降論文を発表する予定である。安徳は、ホフマンスタールの「東方への眼差し」を歴史的に捉えるため、18世紀以降、西洋が東方文化を吸収する素地を築いたヘルダーに遡った。同じ主題(言語論・彫塑論)に異なる迫り方をする両作家を比較することで、ホフマンスタールの文学の核にある「主客の分離」といった認識上の枷が浮かび上がった。(この成果を「ホフマンスタールの世界像」論として発表した。)東方への関心を軸に、ホフマンスタール・ノヴァーリス・ヘルダーの知覚論・世界史観を対照し、予定より長いスパンで論文執筆を進める計画である。
リバースロジスティクスを考慮した都市圏物流交通の解析

本年度は、前年度に実施したリバースロジスティクスシステムの現状と今後の動向把握の結果を基にして、静脈物流の発生とサプライチェーンの形成との関係について、特にコストの観点から考究した。また、サプライチェーンの形成メカニズムに注目して、貨物輸送の発生メカニズムについて考察した。これらの分析の結果、地域レベルで廃家電をコンテナ輸送する場合、トラックに比べて鉄道および船舶では、コストが増大する可能性が示された。また、船舶で長距離輸送する場合には、コスト面でトラックよりも有利になる可能性があるが、メーカー側は、リサイクル施設の新設など、サプライチェーンを再構築する必要性のあることが示唆された。次に、前年度までに構築した貨物車交通の配車配送行動モデルを用いて、都市圏道路網を検討対象として、貨物車交通施策の効果について検討した。その際、リバースロジスティクスシステムの形成に向けて有効な施策と考えられる、共同輸配送、所要時間情報を基にした配車配送計画の高度化(ITS施策)、(時間帯および特定地域への)流入規制、ロードプライシングに注目した。共同輸配送は、輸配送コストおよび総走行時間の面から有効であるが、配車配送計画の高度化の方が効率的であることが明らかとなった。流入規制は、総走行時間を抑制する一方で、輸配送コストを増大させる可能性のあることが示された。また、ロードプライシングについては、共同輸配送と組み合わせて実施することで、その有効性が高まることが示唆された。都市圏内では、静脈物流の発生源を多く抱えていながら、その輸送は道路に頼らざるを得ないのが現状である。しかし、都市圏内において、企業がどのようなリバースロジスティクスシステムを構築し、それが都市圏の道路交通にどのようなインパクトをもたらすのかについては、十分な検討がなされていない。本研究の目的は、(1)都市圏で発生する静脈物流が、都市圏の道路交通にどのような影響を及ぼすかについて明らかにすること、(2)有効な物流交通対策の検討・提案を行うこと、(3)静脈物流の発生に伴う都市圏物流交通の行動を解明することである。研究期間初年度に相当する本年度は、上記三項目を検討するための初期段階として、下記の二つの研究項目に着手した。(1)リバースロジスティクスシステム(RLS)の現状と今後の動向の把握(2)RLS導入以前の物流交通の行動モデルの構築項目(1)については、製造業をはじめとした静脈物流の発生源に着目し、RLSの構築に関する現状と動向について、文献調査およびヒアリング調査を実施した。次に、項目(2)については、協力的な荷主・物流企業を対象として、配車配送に関する行動データを収集した。収集されたデータをデータベース化することにより、使用車両数や車両一台あたりの顧客数、さらには到着時間指定の現状を把握することができた。一方、モデリングについては、既存の配車配送行動モデルの精緻化に努めた。モデルを用いた初期的検討により、道路網の所要時間変動に伴い、配送コストも変動するが、到着時間指定の影響を受けるために、所要時間の分布型とコストの分布型が必ずしも一致しないことを示した。また、高度な配車配送計画システムは、所要時間変動の影響を緩和させることも確認された。本年度は、i)リバースロジスティクスシステムの動向把握、ii)貨物交通の行動のモデル化・効率化に焦点を当てて、分析を進めた。その主たる目的は、(1)リバースロジスティクスシステムの形成が交通システムにどのような影響を及ぼすかについて明らかにすること、(2)静脈物流の発生に伴う物流交通の行動を解明すること、(3)有効な貨物交通施策を検討することである。前年度に実施した企業へのヒアリング調査の結果を基にして、本年度は、品目を限定し、協力的な企業に対象を限定した上で、より詳細にリバースロジスティクスシステムの現状と今後の動向把握に努めた。具体的には、中国地方の電力事業者のリバースロジスティクスシステムの形成、および、静脈物流への取り組みを調べた。その結果、コストの面などから判断して、主力となる輸送手段は道路交通にならざるを得ないことが明らかとなった。物流交通の行動解明については、協力企業から得られた詳細データを基にして、行動モデルの改良を試みた。特に、輸送行動については、動脈物流と静脈物流で大きな差違が見られないことから、協力的な企業であれば、動脈側であってもデータを収集し、配車配送行動モデルの精緻化を検討した。モデルの精緻化においては、複数主体の意思決定を考慮したモデルへと拡張を図った。さらに、有効な貨物交通施策を検討するための基礎的段階として、コンピュータ上でのシミュレーション計算により、効率的な配車配送計画を検討するとともに、動脈物流を対象とした物流交通対策の検討も試みた。シミュレーション結果から、道路交通の負荷抑制に効率的な共同輸配送は、その効果の一方で、採算性の観点から、成立が容易でないことが示唆された。

次に、前年度までに構築した貨物車交通の配車配送行動モデルを用いて、都市圏道路網を検討対象として、貨物車交通施策の効果について検討した。その際、リバースロジスティクスシステムの形成に向けて有効な施策と考えられる、共同輸配送、所要時間情報を基にした配車配送計画の高度化(ITS施策)、(時間帯および特定地域への)流入規制、ロードプライシングに注目した。共同輸配送は、輸配送コストおよび総走行時間の面から有効であるが、配車配送計画の高度化の方が効率的であることが明らかとなった。流入規制は、総走行時間を抑制する一方で、輸配送コストを増大させる可能性のあることが示された。また、ロードプライシングについては、共同輸配送と組み合わせて実施することで、その有効性が高まることが示唆された。
異方性相分離無機ナノ粒子の合成と構造特異的機能の創出

異なる半導体を接合させたヘテロ接合では、各相間でキャリアが移動することにより、電子とホールの波動関数の空間的な位置を制御することができる。本研究では、高効率光触媒や太陽電池への応用に向け、光励起により空間的な電荷分離状態を形成すると考えられるCdS/CdTeタイプ-II型ヘテロ構造ナノ粒子の合成を行った。CdSナノ粒子のSアニオンを部分的にTeアニオンにアニオン交換させることでCdS相とCdTe相が異方的に相分離したヘテロダイマー型のナノ粒子を選択的に得ることに成功した。CdS相はウルツ鉱型、CdTe相は閃亜鉛鉱型の結晶構造を持ち、この違いが自発的な相分離を誘起したと考えられる。反応温度が高くなる、もしくはCdSナノ粒子のサイズが小さくなると、Te前駆体の反応性や比表面積の増大により、アニオン交換速度が大きくなった。原子分解能を持つSTEMによってCdS/CdTeナノ粒子の観察を行い、CdTe相がCdSに対してエピタキシャル成長している様子や、ヘテロ界面の詳細な構造(結合様式、極性など)を明らかにした。アニオン交換反応の経過を追跡したところ、CdS上のCdTeセグメントがCdS上の最も安定な面に一か所に集まることで、ヘテロダイマー構造が形成するメカニズムを示唆する結果が得られた。また、CdS/CdTeナノ粒子内での光誘起自由キャリアダイナミクスを明らかにするため、過渡吸収測定を行った。CdTe相のみを励起できる600nmのポンプ光を用いた過渡吸収スペクトルでは、CdSのバンドギャップエネルギーでの吸収のブリーチングが観測された。このことは、CdTe相からCdS相への電子移動を示すものである。今回の合成手法で得られるCdS/CdTeナノ粒子は、粒子内に一つしかヘテロ界面を持たないため、電子移動が一方向となり、太陽電池への応用が期待できる材料である。半導体ナノ粒子のナノデバイス構築ブロックへの応用に向け、CdSを含む新規異方性相分離ナノ粒子「硫化CdPdナノ粒子」の合成に成功した。PdS_xナノ粒子にCdSを成長させる過程において、PdS_xナノ粒子中のPd^<2+>がCd^<2+>とカチオン交換し、Pd_xCd_yS相に結晶相転移した後、CdSが成長することにより、花型構造の異方性相分離ナノ粒子が選択的に生成した。また、CdSナノ粒子にPdS_xを成長させた場合、2つのCdS相をPdS_x相が架橋したダンベル構造ナノ粒子を選択的に得た。さらに、PdS_x相による架橋機構を利用し、CdSナノロッドを架橋し、鎖状構造体を得ることに成功した。この研究で、種粒子の種類によって異なる相分離構造を得られることを新たに見出し、異方性相分離ナノ粒子の合成ライブラリの充実に寄与した。また、3.4nmのCdSナノ粒子がCl^-と界面活性剤の添加および加熱によってOstwaldライプニングが活性化され、17nm(短軸)×30nm(長軸)の六角柱型ナノ粒子(ナノペンシル)へと構造が劇的に変態する現象を発見した。ナノペンシルは均一なサイズと構造を有し、基盤に直立し、広範囲にわたって二次元および三次元超格子を形成する。この構造変態手法は、他のCdカルコゲニド(CdSe、CdTe)ナノ粒子にも応用でき、汎用性が高い。ナノペンシルにAuを成長させたところ、界面エネルギーの大きいエッジ部に選択的にAu相が成長した。CdS-Auヘテロ接合は、CdS相の励起電子がAu相に移動することによってキャリアが空間的に分離し、励起子の長寿命化による可視光応答性光触媒や光電子デバイスに応用できる。ハイブリッドCdS-Auナノ粒子はナノペンシルのサイズと構造の均一性を保っており、ナノペンシル同様の超格子を形成するため、異方性相分離構造ナノ粒子の指向的配列制御のための理想的な系である。有用な半導体材料であるCdカルコゲニドナノ粒子の新しい構造制御法の開発を行った。3.4nmのCdSナノ粒子が塩化物イオンと界面活性剤の添加および加熱によってOstwaldライプニングが促進され、17nm(短軸)×30nm(長軸)の六角柱型ナノ粒子(ナノペンシル)へ構造が劇的に変態した。ナノペンシルは均一なサイズと構造を有し、基板に直立し、広範囲にわたって二次元および三次元超格子を形成した。この劇的な構造変態は、塩化物イオンと界面活性剤による粒子の溶解度の増大が原因であり、溶解度を制御する因子(反応温度、Cl/Cdモル比)を変えることで得られる粒子サイズが制御できた。この構造変態手法は、CdSeやCdTeナノ粒子にも応用でき、汎用性が高い。ナノペンシルにAuまたはPtを成長させたところ、界面エネルギーの大きいエッジ部に選択的に貴金属相が成長した。CdS-貴金属ヘテロ接合では、CdS相の光励起電子が貴金属相に移動することによってキャリアが空間的に分離し、励起子の長寿命化による高効率可視光応答性光触媒に応用できる。CdS-Auナノ粒子の場合、ナノペンシルのサイズと構造の均一性を保っており、ナノペンシル同様の二次元または三次元の超格子を形成するため、異方性相分離構造ナノ粒子の指向的配列制御のための理想的な系である。

また、CdSナノ粒子の、水からの水素生成光触媒能に対するサイズ依存性に関して検討を行った。TiO_2に担持した1.6, 2.9, 3.4, 4.1, 12.5nmのCdSナノ粒子(Pt担持)の可視光(>400nm)照射による水素生成活性を調査したところ、3.4nmの粒子で最も活性が高かった。これは、吸収波長と表面積のバランスが取れたサイズで活性が高いことを示したもので、高効率可視光応答性光触媒へ向けた半導体-貴金属ヘテロ構造ナノ粒子の構造設計の指針になるものである。異なる半導体を接合させたヘテロ接合では、各相間でキャリアが移動することにより、電子とホールの波動関数の空間的な位置を制御することができる。本研究では、高効率光触媒や太陽電池への応用に向け、光励起により空間的な電荷分離状態を形成すると考えられるCdS/CdTeタイプ-II型ヘテロ構造ナノ粒子の合成を行った。CdSナノ粒子のSアニオンを部分的にTeアニオンにアニオン交換させることでCdS相とCdTe相が異方的に相分離したヘテロダイマー型のナノ粒子を選択的に得ることに成功した。CdS相はウルツ鉱型、CdTe相は閃亜鉛鉱型の結晶構造を持ち、この違いが自発的な相分離を誘起したと考えられる。反応温度が高くなる、もしくはCdSナノ粒子のサイズが小さくなると、Te前駆体の反応性や比表面積の増大により、アニオン交換速度が大きくなった。原子分解能を持つSTEMによってCdS/CdTeナノ粒子の観察を行い、CdTe相がCdSに対してエピタキシャル成長している様子や、ヘテロ界面の詳細な構造(結合様式、極性など)を明らかにした。アニオン交換反応の経過を追跡したところ、CdS上のCdTeセグメントがCdS上の最も安定な面に一か所に集まることで、ヘテロダイマー構造が形成するメカニズムを示唆する結果が得られた。また、CdS/CdTeナノ粒子内での光誘起自由キャリアダイナミクスを明らかにするため、過渡吸収測定を行った。CdTe相のみを励起できる600nmのポンプ光を用いた過渡吸収スペクトルでは、CdSのバンドギャップエネルギーでの吸収のブリーチングが観測された。このことは、CdTe相からCdS相への電子移動を示すものである。今回の合成手法で得られるCdS/CdTeナノ粒子は、粒子内に一つしかヘテロ界面を持たないため、電子移動が一方向となり、太陽電池への応用が期待できる材料である。
動物における個体弁別の行動・生理学的研究

1.ハトによる研究1).ハトとネズミの弁別訓線後には鳥類対哺乳類というカテゴリ-化が見られるが、ハトとネズミの弁別訓線後にはその様なカテゴリ-は見られない。2).ハトとウズラの弁別後には、ハトと他の鳥というカテゴリ-化が見られるが、ハトとハトの弁別後にはその様なカテゴリ-化は見られない。3).ハトの頭部による個体弁別は可能であるが、人間にとって見分けがつきにくい個体間の弁別はやはり困難であった。又頭部の各部位をうこがりに配置した刺激には反応しないので、ハトの顔をまとまりのある刺激として認知している事が推察される。4).実際のハトを弁別刺激としたオペラント弁別は可能があり、この手がかりは主に頭部の手がかりであった。5).個体弁別な外線定体捐傷で障害をおこすが、種弁別は維持される。顔の弁別も外線定体捐傷で障害をうける。高線定体捐傷はいずれの場合も障害をおこさない。2.ネズミによる研究1).マウスにおいとY迷路を用いた個体弁別が可能であり、手がかりは主に嗅覚であった。2).条件性選好を利用した訓線法では、さらに短期間で弁別が会成し、個体弁別、コロニ-弁別いずれも形成可能であった。3).母親認知は条件づけ前の選好では不明答であったが、条件づけ後には明瞭に認められた。4).他個体の嗅覚手がかりのみによる弁別は可能であったが、個体弁別そのものには他の手がかりも利用されていた。ハトによる実験本年度は通常のスライド・プロジェクタ-を刺激装置とした個体弁別及びスチルフロッピ-カメラによる静止画像での同種弁別の実験を行った。その結果、個体弁別は可能であるが、人間の観察者によるハトの個体弁別と比較して特に優れていない事、見分けがつきやすい個体弁別(頭部の斑の相違)では弁別に個体差が見られないが、見分けが困難な場合には弁別手がかりの個体差が認められた。個体弁別後に外線条体の両側破壊を行うと、弁別行動に障害が見られたものの、再学習は可能であった。フロッピ-カメラによる同種弁別では弁別形成後に他種のトリへの般化及びモノクロ画像への般化を検討した。その結果、他種への般化は一定に認められたが、モノクロ画像への般化は認められなかった。弁別形成後にIMHVの両側破壊を行ったが、顕著な弁別障害は見られなかった。マウスによる実験本年度はマウスによる予備実験を行った。Y迷路を用いた実験では充来本研究室で得られていた結果を支持するデ-タが得られた。更に条件性場所学習をモルヒネにより行った所、顕著な個体弁別が短期間で形成できる事が分った。この場合でもマウスは個体の弁別を行っており、同腹他個体への般化は認められず、同系統他個体への般化も見られなかった。この結果もY迷路の実験結果を支持するものである。1ハトによる実験本年度は行動課題としてハトとウズラの異種間弁別と,ハトの個体間弁別の2課題を選び,脳捐傷部位としてWulst,外線条体,新線条体,高線条体腹側部を検討した。その結果,異種間弁別はそれらの部位の捐傷によって障害を受けないのに対し,個体間弁別は外線条体捐傷によって、選択的に障害を受けることが分かった。研究代表者らはすでに自然概念弁別は外線条体捐傷後も維持されるが,人工概念は外線条体によって重度の障害を受ける事を報告しており,今回の結果は種弁別の脳内機構が自然概念弁別のそれに近い事を示唆するものである。

又、従来刻印づけにおいて重要な役割を果たすとされていた高線条体腹内側部の破壊が種弁別に効果をもたらさなかった事も注目に値する。2マウスによる実験本年度はモルヒネを用いた条件性場所選好を個体弁別実験に応用し,極めて多くのデ-タを得た。その結果,1)個体間弁別が可能であること2)ある個体からその兄弟への般化はない事3)個体ではなく,ある集団と別の集団の弁別が可能な事4)弁別の手がかりには嗅覚以外の感覚も寄与しているが,5)ケ-ジ床材のみによる嗅覚弁別が形成可能である事,が分かった。現在は、これらの弁別の脳内機構を検討するべく,扁桃体,海鳥,および白質の捐信実験を継続中である。
新規ヘテロバッキーボウルの合成

おわん骨格内に2つの隣り合う窒素原子を有する新しいヘテロバッキーボウル分子(ヘテロ原子を含むおわん型共役化合物)を合成することに成功した。各種測定(X線結晶解析、核磁気共鳴スペクトル等)と理論化学計算から、この分子は中性状態では、おわん型とツイスト型の構造、1電子酸化された状態では浅いおわん型、2電子酸化された状態では平面型の構造をしていることを明らかにした。この分子は可逆的に酸化還元できることから、その構造を電子の授受によって曲面構造を平面構造の間で変化制御することができる。本年度はバッキーボウル類の合成と物性に関して研究を行い、以下のような主な成果を得た。1バッキーボウル類は、固体結晶状態においておわんが積み重なったカラム状結晶構造を形成し、高いn型半導体特性を示すものがある。そこで、電導性の向上を目指してフッ素、トリフルオロメチル基を有するバッキーボウル類の合成法を検討し、これらの置換誘導体の合成を達成した。置換コラヌレン類について電子受容性を調べた結果、トリフルオロメチル基の数が増加するに従って、電子受容性が向上することがわかった。2バッキーボウルはおわんが熱的に反転するおわん反転という性質を有しており、この性質を制御できれば、分子機械としての展開が期待できる。アリール基、水酸基など種々のベンジル位置換スマネンを合成し、その立体配座と支配因子を調べた結果、曲面π共役構造として初めて立体電子効果によって配座が制御されることを見出した。本成果によって原理的におわん反転の向きが制御可能であることがわかった。3置換基の酸化還元によるバッキーボウルの挙動変化を調べることを目的として、フェロセニル基を持つ置換スマネンの合成を検討し、2つの誘導体の合成に成功し、その結晶構造まで明らかにした。4窒素原子を骨格内に持つトリアザスマネンの置換基変換を検討し、遷移金属触媒を用いた反応によって、置換基変換が可能であることがわかった。5その他に、バッキーボウルの新規骨格形成の検討の中から、予想外の新規化合物を得ることにも成功している。本年度はバッキーボウル類の合成と物性・機能性に関して研究を行い、以下のような主な成果を得た。(1)バッキーボウル類は固体状態において、おわんが積み重なったカラム状結晶構造を有し、高い電導性を示すものがある。電導性の向上を目指して、スマネン骨格にカルボニル基を導入したスマネントリオンについて、電気化学測定により電子受容性を調べた結果、C60と同等の高い電子受容性を持つことがわかった。また、電子を受容して生じるモノアニオン、ジアニオンの電子状態を、電気化学的及び化学的還元、ESR、紫外可視吸収スペクトル、理論計算を用いて明らかした。単結晶X線構造解析から、スマネントリオンはスマネン類には稀有なeclipsed型におわんが積み重なったカラム状結晶構造を有することを明らかにした。(2)スマネン骨格にフッ素置換基を導入したフルオロスマネン類の電導性をTRMC法で評価した結果、スマネンと同様のカラム状結晶構造を保持しつつ、フッ素の電子求引性に由来してスマネンより高い電導性を示すことがわかった。(3)置換バッキーボウル類の中で、固体状態において、摩擦や熱などの機械的外部刺激に応答性を示すものを見出した。(4)遷移金属触媒を用いたカップリング反応によって、置換トリアザスマネン類の合成を行った。(5)窒素原子を有する新規アザバッキーボウル類の合成研究において、合成したアザヘリセン類が酸に応答して、可逆的電子移動不均化反応を起こすことを見出し、本現象を解明した。(6)スマネンダイマーのおわん反転運動、回転運動に由来する動的挙動を温度可変NMR、理論計算を用いて明らかにした。H27年度は、ヒドラジン構造を骨格内に含むバッキーボウルの合成、構造、性質について主に研究を行い、以下のような成果を得た。1バタフライ型分子の合成ジメチルアクリジン、フェノチアジン、アクリドンのジブロモ誘導体のNi(0)を用いた環化二量化反応によって、ダブルバタフライ型分子が合成できることを見出した。さらに、酸化的NーN結合形成反応によって、ヒドラジン構造を持つペリアセン類を合成した。ヒドラジノペリアセン類は、優れた可逆的酸化還元特性、蛍光発光などの物性を示すことを明らかにした。また、フェノチアジン骨格を有するダブルバタフライ型分子は、ヒドラジン構造を含むバッキーボウルに変換できることを見出した。2ヒドラジン構造を有するヘテロバッキーボウルの合成、構造、性質フェノチアジン骨格を有するダブルバタフライ型分子を用いて、還元的脱硫反応によるフェノチアジン環からカルバゾール環への変換を鍵段階として、ヒドラジン構造を有するバッキーボウルの合成に成功した。また、選択的1電子酸化、2電子酸化によって、モノカチオン塩、ジカチオン塩を合成した。X線結晶構造解析、構造計算、NMR計算から、ヒドラジノバッキーボウルは、中性状態ではおわん型・ツイスト型、モノカチオンではおわん型、ジカチオンでは平面型の構造を有していることを明らかにした。中性、モノカチオン、ジカチオンは、化学的または電気化学的手法によって可逆的に酸化還元できることから、この分子は電子の授受によって、その構造を曲面構造と平面構造との間で制御することができる。研究期間全体として、ピリジン環を含有するアザバッキーボウルの置換誘導体の合成、ヒドラジン構造を含有するアザバッキーボウルの合成を主な成果として達成した。

おわん骨格内に2つの隣り合う窒素原子を有する新しいヘテロバッキーボウル分子(ヘテロ原子を含むおわん型共役化合物)を合成することに成功した。各種測定(X線結晶解析、核磁気共鳴スペクトル等)と理論化学計算から、この分子は中性状態では、おわん型とツイスト型の構造、1電子酸化された状態では浅いおわん型、2電子酸化された状態では平面型の構造をしていることを明らかにした。この分子は可逆的に酸化還元できることから、その構造を電子の授受によって曲面構造を平面構造の間で変化制御することができる。種々の置換バッキーボウル類の合成に成功し、また予想外のアザヘリセン類の合成にも達成した。物性面では当初目的とした導電性以外にも、機械刺激応答性、酸刺激応答性などの性質・機能が見出され、研究が進展している。有機合成化学引き続き、電導性、機械刺激応答性、酸応答性などの物性・機能性の発現を目的として、種々のバッキーボウルの合成法の開発、誘導体の合成を進める。合成した化合物について、電導性、結晶構造、光物性、刺激応答性などの物性評価を進める。種々の置換バッキーボウル類を当初の計画以上に合成することに成功し、その物性研究も進めることができた。進展が遅れている部分もあるが、予想以上の進展が得られている部分、予想外のポジティブな結果が得られた部分もあり、全体としてはおおむね順調に進展している。2015/3/31以前に執行済み。事務的手続きのため、3/31時点において支払いが完了していないのみである。引き続き、n型半導体特性の向上、熱的挙動の制御などの物性制御、機能性の発現を目的として、種々のバッキーボウルの合成法の開発、誘導体の合成を進める。合成した化合物について、電導性、結晶構造、光物性などの基礎物性の評価も進める。2015/3/31以前に執行済みで、2015/4に支払い完了済み。
コムギ種間雑種の生育不全にみられる表現型可塑性の分子機構の解明

パンコムギ育種において、タルホコムギ等の近縁野生種からの病害抵抗性遺伝子や種子貯蔵タンパク質遺伝子の導入が図られているが、実際には種間の生殖隔離が障壁となっている。コムギ近縁種間で交雑を行うと種間雑種において「Grass clump dwarf(異常分げつ矮性)」と呼ばれる表現型がしばしば観察されるが、二粒系コムギとタルホコムギの種間雑種では低温下でtype IIネクローシス、常温下では異常分げつ矮性を示す。本研究ではこのような雑種生育異常の原因遺伝子の単離を目指す。平成30年度は、この異常分げつ矮性のタルホコムギ側原因遺伝子Net2に加えて、ハイブリッドクロロシスのタルホコムギ側原因遺伝子Hch1の2つの遺伝子座について周辺領域の物理地図作成を進め、Net2やHch1に連鎖したマーカーを作成した。ハイブリッドクロロシス系統の幼苗葉の経時的なRNA-seq解析データに基づき候補遺伝子を1つに絞り込むとともに、RT-PCR解析により絞り込んだ遺伝子が二粒系コムギとタルホコムギの雑種特異的に発現すること、クロロシスを発症する交雑組合せではそうでない組合せよりもこの遺伝子の発現量が高いことを明らかにした。Net2領域でも新規連鎖マーカーを作成し、幼苗葉の経時的なRNA-seq解析データを取得した。また、二粒系コムギとAegilops umbellulataの種間雑種で見られる温度に影響されない異常分げつ矮性について、Ae. umbellulata側の原因遺伝子を6U染色体長腕上に位置づけ、RNA-seqデータを取得した。さらに二粒系コムギと野生一粒系コムギの雑種に見られる雑種矮性について、バルクRNA-seq解析によって原因遺伝子を7Am染色体上に位置付け、RNA-seqデータを取得した。当初の予定通り、タルホコムギがもつ二粒系コムギとの生殖隔離遺伝子のうち、異常分げつ矮性を伴うハイブリッドネクローシス(type II)のタルホコムギ側原因遺伝子Net2とtype IIとは異なるハイブリッドネクローシス(type III)のタルホコムギ側原因遺伝子Hch1について解析を進めた。加えて、コムギ近縁野生種Aegilops umbellulataが持つ二粒系コムギとの生殖隔離遺伝子のうち異常分げつ矮性について、さらには、野生一粒系コムギが持つ二粒系コムギとの雑種矮性について、解析を進めた。平成29年に公開されたパンコムギ品種Chinese Springの参照ゲノム配列ver1を利用して、これら4つの雑種生育異常の原因遺伝子周辺領域をゲノム上に位置付けることができた。Hch1では候補遺伝子の機能解析をさらに進め、その他の3つの遺伝子についてはRNA-seqデータを取得し現在解析中である。Net2座やAegilops umbellulataのもつ異常分げつ矮性原因遺伝子(Gcd1)座周辺では、染色体の構造変異が起こっている可能性が高いことが推定された。この構造異常をどのように乗り越えて、候補遺伝子を絞り込むかが今後の課題となる。平成30年度に取得したRNA-seqデータの解析をさらに進めて、Hch1以外の3つの雑種生育異常の原因遺伝子についても候補遺伝子の絞り込みを進める。この際、原因遺伝子座周辺の染色体構造変異を考慮に入れる必要があるため、in silicoで仮想染色体上に位置付けられたread以外のreadについても、高いSNP-indexを示す多型については分子マーカーに変換して連鎖地図上に位置付けていくことが必要となる。候補遺伝子が絞り込めたHch1については、異常分げつ矮性に直接関わったと思われる変異部位の推定をゲノム配列情報の比較からさらに進める。その上で、Langdonの培養細胞に候補遺伝子を導入して細胞死が起こるかどうかをモニタリングしてHch1遺伝子の相補性検定を行う。二粒系コムギとAegilops umbellulata、二粒系コムギと野生一粒系コムギの雑種で見られる異常分げつ矮性や雑種矮性については、原因遺伝子周辺の分子マーカーをさらに開発して密接連鎖するマーカーを開発し、連鎖地図の作成を進める。これまでのRNA-seq解析による多型情報が役に立つはずである。育種において近縁種からの有用遺伝子の導入は今後ますます必要となるが、種間の生殖隔離等の問題から必ずしも包括的かつ効率的に野生種は遺伝資源として活用されていない。実際にパンコムギ育種においても、タルホコムギ等の近縁野生種からの病害抵抗性遺伝子や種子貯蔵タンパク質遺伝子の導入が図られているが、実際には種間の生殖隔離等の技術的問題から、必ずしも野生種という遺伝資源が有効に活用されていない。コムギ近縁種間で交雑を行うと種間雑種において「Grass clump」と呼ばれる表現型がしばしば観察されるが、二粒系コムギとタルホコムギの種間雑種では低温下でtype IIネクローシス、常温下ではgrass clumpを示す。本研究では、この温度依存型の表現型可塑性の分子機構を明らかにするとともに、その原因遺伝子を単離して、単離遺伝子と表現型可塑性との関わりを明確化することを目的としている。平成28年度は、このタルホコムギ側原因遺伝子Net2の単離に向けて周辺に存在する遺伝子のリスト化を行った。この過程で合成パンコムギ系統においても、タルホコムギの葉のRNA-seqデータを用いれば、バルク分析による連鎖マーカーの作出が可能であることを示した。また、二粒系コムギとAegilops umbellulataの種間雑種で見られる温度に影響されないgrass clumpについて網羅的な遺伝子発現プロファイルを解析し、その特徴を明らかにした。両grass clumpともに、コムギの開花促進

遺伝子の発現が低下し、miR156/SPL遺伝子経路が異常となるために、開花の著しい遅延を伴う過剰分げつと矮化が起きることが示唆された。当初の予定通り、タルホコムギがもつ二粒系コムギとの生殖隔離遺伝子のうち、grass clumpを伴うハイブリッドネクローシス(type II)のタルホコムギ側原因遺伝子Net2と、type IIとは異なるハイブリッドネクローシス(type III)のタルホコムギ側原因遺伝子Hch1について解析を進めた。タルホコムギBACクローンのライブラリーからNet2とHch1に連鎖するマーカーを用いてスクリーニングを行ったが、用いたBACクローンの大腸菌内での増幅効率が悪く、その後の解析に用いるのは困難と考えた。代わりにパンコムギのreference配列ver1へアクセス可能となったので、このゲノム情報を用いてNet2とHch1周辺領域に存在する遺伝子のannotationを行い、リスト化した。Net2座周辺は近縁種と比べても構造変異が起こっている可能性が高かったが、Hch1周辺領域は染色体構造が近縁種間で概ね保存されていることが明らかとなった。Type IIネクローシスを示す分離集団後代の個体群と形態異常の見られない分離集団後代の個体群の葉から、それぞれのバルクRNAを作成してIllumina MiSeqによるRNA-seq解析を行った。そのデータの解析結果からNet2座に密接連鎖したマーカーを得た。一方、Aegilops umbellulataの12系統を用いて葉のRNAのRNA-seq解析を行い、ゲノムワイドマーカーを検出した。これらのマーカーはオオムギやタルホコムギゲノムに効率的に位置付けることができた。二粒系コムギとAegilops umbellulataの種間雑種で見られるgrass clumpについてクラウン組織のマイクロアレイ解析により、その遺伝子発現プロファイルが常温下での二粒系コムギとタルホコムギの雑種におけるgrass clumpとよく似ていることを明らかにした。パンコムギ育種において、タルホコムギ等の近縁野生種からの病害抵抗性遺伝子や種子貯蔵タンパク質遺伝子の導入が図られているが、実際には種間の生殖隔離が障壁となっている。コムギ近縁種間で交雑を行うと種間雑種において「Grass clump dwarf(異常分げつ矮性)」と呼ばれる表現型がしばしば観察されるが、二粒系コムギとタルホコムギの種間雑種では低温下でtype IIネクローシス、常温下では異常分げつ矮性を示す。本研究ではこのような雑種生育異常の原因遺伝子の単離を目指す。平成29年度は、この異常分げつ矮性のタルホコムギ側原因遺伝子Net2に加えて、ハイブリッドクロロシスのタルホコムギ側原因遺伝子Hch1の2つの遺伝子座について、最新のパンコムギ参照ゲノム情報を利用して、周辺領域の物理地図を作成した。さらにNet2やHch1に連鎖したマーカーを作成し、Hch1に関しては0 cMで連鎖する染色体領域を決定した。ハイブリッドクロロシス系統の幼苗葉の経時的なRNA-seq解析データと物理地図情報を合わせることで候補遺伝子を1つに絞り込んだ。
アセアンの文化変容-グロージョナルな規範の競合、協調、共感の考察

ASEANの抱える大きな問題は民主化への動きと合わせて、それに逆行しているかのように権威主義を強めている加盟国が増えてきていることである。グローバルな規範を受容する一方で、地域的な慣行によって国内への伝播を容易にしないものに人権問題が存在する。ASEANは制度としてASEAN政府間人権委員会(AICHR)を創設したが、域内での大きな問題に十分に対処できているとは言えない。本研究の中でミャンマーのイスラーム系少数派ロヒンギャをこうしたグローバルな規範とリージョナルな規範が衝突する(グロージョナルな)位相において考察を行った。グローバルな人権規範や民主主義(民主化)という当然視されることが、ミャンマーにおいてはロヒンギャが「自国民」と見なされていないことから多数派の過激な仏教徒、軍隊から迫害されてきている。本研究ではロヒンギャが迫害される契機となった歴史的な事柄から紐解き、ビルマ・ミャンマーの対応について調査を行った。次いでASEANが内政不干渉原則を維持し、主権平等の立場からこのロヒンギャ問題についてどのような対応を取り、外交努力を行っているのかをイスラーム教のインドネシア、マレーシアとタイにおいて政府関係者、非国家的アクターから聞き取り調査を行った。国際規範の「保護する責任」という新たな人道規範を導入することで、ASEANにおいて保護する責任がどのような位相にあるのか、それのASEANの地域的な慣行や規範との相克について考察した。本研究の調査は学会誌への掲載、また関連した研究会や一般向けの講演会において研究成果を公表した。研究報告、一般社会人向けの講演会、学会誌への論文掲載などを通して本研究から得られた知見を社会へフィードできていると考える。ミャンマー国内においてロヒンギャ問題を調査する組織が今年度7月に活動を終了する予定なので、現地に赴き聞き取り調査を行う予定でいる。研究計画初年度は、これまでの研究態勢の見直しを行い、国内ではASEANの人間の安全保障、ミャンマーの少数民族問題と人権について学会誌へ投稿のための執筆を中心に行った。研究態勢は、ASEAN政府間人権委員会の各国メンバーと個別に機会を得て、聞き取り調査をこれまで実行でき、有益な成果をあげることができたが、メンバーの更新に伴う新しいメンバーとの研究面と政策面との打ち合わせを含む現地調査を行った。(インドネシア、マレーシア、タイで実施)これに関してASEAN市民社会会議への参加(東チモール)を含む活動をおこなった。そこでは、パネルにおける質疑、出席者からの意見聴取などから現地で人権保護、人権促進をおこなっている関係者と新たに知己を得ることができた。またインドネシアのハビビセンター、シンガポールの東南アジア研究所といったトラック2(非国家的アクターだが、知的リーダーシップを果たしている組織)での資料収集をおこなった。ここと市民社会アクターであるトラック3アクターへの関与を通じて、ASEAN共同体のなかにある人の移動の点からASEAN加盟国のなかの強制的に移動せざるをえない人々の現状を調査し、ミャンマーのロヒンギャ問題を中心とするテーマで学会誌へ投稿するべく執筆にあたった。現在、投稿論文は査読を受けて、修正中である。海外での調査、資料収集などほぼ予定とおりに実行できたことと、学会誌への論文執筆が現在、執筆中の単著の章に充当させることができることから、ほぼ順調に進んでいるといえる。ASEAN加盟国のなかの人権、人道問題をとおしてASEANという組織がどのような変化を遂げているのか、その実証例として今年度はミャンマー(ビルマ)のロヒンギャ問題を取りあげて研究を行った。この問題はイスラーム少数民族ロヒンギャが、多数派の仏教徒から迫害をうけ、自分たちの故郷を追われ周辺国(特にバングラデシュ、マレーシア、インドネシア)に難民、避難民として逃げており、地域社会を越えて、国際社会の問題となっている。この問題が生じている地域に外国人は立ち入りできないため、調査手法として二次文献精査、NGOなどこの問題を追及している組織の刊行している資料、聞き取り調査、またASEANで同問題に関与しているASEAN政府間人権委員会メンバー、元ASEAN事務局の担当者、インドネシア、マレーシア外務省の現役、退役官僚からの聞き取り調査を行った。文化変容を探求する取り掛かりとして、ASEANが憲章にも明記してある内政不干渉原則が文字通り遵守されているのか(この場合、ASEANはミャンマーの対応には黙認する)、それとも内政干渉原則を形を変えて介入しているのか(この場合、ASEANは同原則を変容させ、柔軟に現実的に対応する)、という2つのベクトルを考察した。その際に、国際社会の「保護する責任」の変容を生じさせる触媒として用いた。ASEAN内で政府組織(主として、ミャンマー政府・軍隊、インドネシア政府、マレーシア政府)、ASEAN機構(主としてASEAN政府間人権委員会)、市民社会アクターなどの非国家的アクターなどの関与から過去数年にわたるこの問題への研究成果の一部は、日本国際政治学会編「ミャンマーのロヒンギャ問題とASEAN」『国際政治』第190号に掲載した。中間年の今年はこれまでのミャンマー、特にロヒンギャ問題を中心に研究をおこなった。フィールド調査が主だった内容であったが、これを踏まえて学会誌に論文を掲載することができた。本研究の中でミャンマーのイスラーム系少数派

ロヒンギャをこうしたグローバルな規範とリージョナルな規範が衝突する(グロージョナルな)位相において考察を行った。グローバルな人権規範や民主主義(民主化)という当然視されることが、ミャンマーにおいてはロヒンギャが「自国民」と見なされていないことから多数派の過激な仏教徒、軍隊から迫害されてきている。本研究ではロヒンギャが迫害される契機となった歴史的な事柄から紐解き、ビルマ・ミャンマーの対応について調査を行った。次いでASEANが内政不干渉原則を維持し、主権平等の立場からこのロヒンギャ問題についてどのような対応を取り、外交努力を行っているのかをイスラーム教のインドネシア、マレーシアとタイにおいて政府関係者、非国家的アクターから聞き取り調査を行った。国際規範の「保護する責任」という新たな人道規範を導入することで、ASEANにおいて保護する責任がどのような位相にあるのか、それのASEANの地域的な慣行や規範との相克について考察した。本研究の調査は学会誌への掲載、また関連した研究会や一般向けの講演会において研究成果を公表した。研究報告、一般社会人向けの講演会、学会誌への論文掲載などを通して本研究から得られた知見を社会へフィードできていると考える。引き続きASEAN共同体構築のなかにおける、人間の安全保障を研究し、特に女性と子供に関する反人身売買協定の策定過程を分析することと、強制された人の移動に関する研究を行なう。時期が許せば、ミャンマーの少数民族問題の中心となっている現地調査も敢行したいと考えている。国内での研究では、単著の残りの章の執筆を引き続き行なう。ASEANという地域機構における文化変容をこれまでASEANが重きをおいてこなかった人権と民主化(民主主義の伝播)の分野を中心に理論的考察を社会学、文化人類学などの隣接する分野からの知見を導入しながら行う。また、ロヒンギャ問題の展開は2018年にも起こっており、状況の把握につとめるだけではなく、新たなデータを加味することで国際学会への研究報告論文を執筆、発表するように鋭意傾注する。ミャンマー国内においてロヒンギャ問題を調査する組織が今年度7月に活動を終了する予定なので、現地に赴き聞き取り調査を行う予定でいる。例年、出席しているASEAN市民社会会議(2018年度はマニラで開催)出席のための旅費、その他の経費を考えていたが、校務のため出席ができず未使用額が生じた。未使用額は次年度の出張経費に充てる。本研究に必要なミャンマー(ネピトーとヤンゴン)への研究調査出張を次年度に回したためにその分の渡航費を次年度用に繰り下げたことによる。
スギ人工林と広葉樹林に生息する土壌線虫群集構造の解明と生物指標としての応用

森林土壌にはダニ、トビムシ、線虫などの土壌動物が生息しており、中でも「線虫」は、個体数が土壌動物の中で最も多く、生物多様性を考えるうえで重要な生物群である。さらに、線虫は種によって環境変化に鋭敏に応答することから、様々な生態系における生物指標になる。しかし、我が国における森林土壌に生息する線虫の種類やその分布は不明である。したがって、本研究では、森林の健全性を示す指標として、線虫群集の解明を目的にし、三重、福井、石川、兵庫県、大阪府の5地域のスギ人工林から線虫を収集し、形態観察により分類群推定、5機能群(細菌食、真菌食、植食、肉食、雑食)への類別を行った。さらに、土壌pH、水分量、菌バイオマスとC/Nを調べ、土壌環境と線虫群集構造との関連付けを行った。その結果、全調査地合わせて8258頭観察したところ52分類群に類別された。また機能群組成は細菌食性線虫が3656%と全調査地で最優占であった。さらに、線虫群集は採取地点の物理的な距離によらず土壌pHやC/Nのような至近的な環境要因によって有意に特徴付けられることが明らかになった。このことから土壌炭素やpHによって線虫の餌資源(細菌や菌類)が影響され、それぞれの地域で特徴的な線虫群集が形成されることが考えられた。予定していた調査地全てからサンプルを採取でき、データ解析もおおむね終了したため。昨年度調査できなかった広葉樹林についても同様の実験を実施する。
創傷治癒メカニズムにおける一酸化窒素の関与

われわれは、創傷治癒過程におけるNOの関与について明らかにするため,はじめに研究モデルとしての培養皮膚モデルを確立した。われわれの開発した線維芽細胞と表皮細胞をもつハイブリッド型複合培養皮膚モデルけ、単なる培養皮膚とは違いin vivoに近いin vitroモデルといえる。本年度は、この培養皮膚モデルにNOドナーとNO合成酵素阻害剤の投与を行って表皮細胞と線維芽細胞の増殖や分化におけるNOの関与について検討した。線維芽細胞については、NOドナーの低濃度の添加にて細胞増殖の促進が認められ、高濃度のNOドナー添加にて有意な細胞増殖の抑制が認められ、NO合成酵素阻害剤添加にては一時的に増殖抑制がかかるものの、時間とともに増殖速度がコントロールと同等になる傾向が認められた。一方、表皮細胞については、低濃度のNOドナー添加のみにて増殖速度の促進が認められ、高濃度のNOドナーの添加やNO合成酵素阻害剤の添加にては細胞の増殖抑制が認められた。またラットの背部に1.5×7cmの皮弁を作成し、長時間作用型のNOドナーであるNOR5を作用させて、皮弁の壊死範囲の検討を行ったが、本モデルによる実験では特に有意差を認めなかった。創傷治癒過程におけるNOの関与について明らかにするため,初年度は研究モデルとしての培養皮膚モデルを確立した。真皮コラーゲンスポンジに培養線維芽細胞を播種し,さらに表皮コラーゲンスポンジをのせ,その上に表皮角化細胞を播種,気液界面培養を行うことにより複合培養皮膚を作製する方法は開発しているが,免疫不全動物に移値し生着させるために必要な播種細胞数の条件を明らかにするため以下の実験を行った。手術中に得られた皮膚組織を患者の書面での同意を得て研究に使用した。皮膚をdispase処理し表皮と真皮に分け,おのおのから角化細胞と線維芽細胞を取り出し培養した。細胞のキャリアとして、熱架橋、化学架橋を加えたポアサイズ90μmの真皮部コラーゲンスポンジと熱架橋のみ加え化学架橋を加えていないポアサイズ15μmの表皮部コラーゲンスポンジを使用した。真皮部スポンジ上に線維芽細胞を播種し,6時間後この上にスポンジBを重ね角化細胞を播種し、12時間気液界培養し次の移植実験を行う。播種する角化細胞,線維芽細胞数は1×10^4まで段階的に比較検討した。SCIDマウスの背部に3cm平方の全層皮膚欠損部を作成した後、培養皮膚を移植した。移植1,2,4週間後に肉眼的観察と組織学的検討を行った。1×10^5/cm^2の角化細胞,線維芽細胞数で培養皮膚の良好な生着が得られることがわかった。今後このモデルを使用し,NO合成酵素阻害剤などの投与効果を検討する。初年度に確立した培養皮膚モデルにNO合成酵素阻害剤であるL-NNAを作用させ、表皮層の形成に与える影響を検討した。皮膚をdispase処理し表皮と真皮に分け、おのおのから角化細胞と線維芽細胞を取り出し培養した。真皮部スポンジ上に線維芽細胞を播種し、6時間後この上に表皮部コラーゲンスポンジを重ね角化細胞を播種し、気液牡界面培養に切り替えた。この時点で培養液中にL-NNAを添加、10μg/ml、100μg/ml添加および無添加群に分け,最長10日間培養を行った。5日目および10日目に培養皮膚の組織を採取しHE染色標本を作製し組織学的検討を行った。5日目にはいずれも10数層に分化、角質が出来始めており、10日目には角質がかなり厚くなり各群間に著名な差が認められず、L-NNA添加による影響はほとんどないものと思われた。NOが本モデルにおいて表皮細胞の分化に影響がないのかどうか明らかにするためには、NO合成阻害剤の投与濃度を高くすること、あるいは種類を変えることで実験を追加する必要がある。さらにin vivoにおける検討を加えたわれわれは、創傷治癒過程におけるNOの関与について明らかにするため,はじめに研究モデルとしての培養皮膚モデルを確立した。われわれの開発した線維芽細胞と表皮細胞をもつハイブリッド型複合培養皮膚モデルは、単なる培養皮膚とは違いin vivoに近いin vitroモデルといえる。

本年度は、この培養皮膚モデルにNOドナーとNO合成酵素阻害剤の投与を行って表皮細胞と線維芽細胞の増殖や分化におけるNOの関与について検討した。線維芽細胞については、NOドナーの低濃度の添加にて細胞増殖の促進が認められ、高濃度のNOドナー添加にて有意な細胞増殖の抑制が認められ、NO合成酵素阻害剤添加にては時的に増殖抑制がかかるものの、時間とともに増殖速度がコントロールと同等になる傾向が認められた。一方、表皮細胞については、低濃度のNOドナー添加のみにて増殖速度の促進が認められ、高濃度のNOドナーの添加やNO合成酵素阻害剤の添加にては細胞の増殖抑制が認められた。またラットの背部に1.5×7cmの皮弁を作成し、長時間作用型のNOドナーであるNOR5を作用させて、皮弁の壊死範囲の検討を行ったが、本モデルによる実験では特に有意差を認めなかった。