hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全自動リアルタイムサーベイシステムの開発による突発増光天体の観測的研究

このため、定常的な観測開始が平成24年3月にずれ込んだ。また、上記に関連して観測装置格納のためのスライディングルーフの仕様決定に時間がかかったため、スライディングルーフの購入と設置を次年度に延期した。23年度の研究の過程で判明した撮像システムに関連する問題点については、23年度末時点で解決できたため、24年度には(1)実際にデータを取得して検出天体の測光データベースを構築し、(2)突発天体や変動天体を撮像後すぐに検出する体制を整える。最終的に、(3)得られた観測データから、恒星フレアの発生頻度についての統計的研究を行ない、ケプラー衛星など他の手法による結果と比較研究する。(1)自動解析パイプラインの結果は直ちにデータベースに登録されるので、観測する各領域について複数夜の観測を実施し、測光結果を蓄積することで、検出天体の明るさの変動を調査することができる。このための全ての検出天体についての測光データベースを構築する。(2)既存天体の増光や、データベースに登録がない天体を検出した場合には、ローカルの変光星等のカタログデータベースや、CDSや小惑星センターのデータベースなどのオンラインリソースを用いて、検出天体が既知天体や小惑星かどうか等の判定を即座に行なう必要がある。変動天体や新天体の検出プログラムは23年度に前倒しして開発したため、24年度にはこれを、検出・測定パイプラインの一部として組込み、撮像時にリアルタイムで実行する体制を整える。実際に本システムによって実際に突発天体が検出された場合には、京都大学、京都産業大学、広島大学などのグループやVSNET等を通じた国際的な共同観測体制によって追跡観測を行う。検出できた突発天体についてはその都度得られた成果を発表する。(3)最終的に得られたデータから、恒星フレア、特に太陽型恒星のフレアの発生頻度について、得られた結果をとりまとめる。特に、23年度に実施したケプラー衛星の結果と本研究で開発したシステムによる結果とをあわせて検証し、それらの結果を発表する。23年度に導入予定だった観測装置格納用のスライディングルーフは、自動撮像システムの変更に伴なって仕様の確定が遅れたため、24年度に導入を延期した。24年度前半にスライディングルーフの購入と設置を行なう。現時点までの観測の結果、1晩に撮像できる画像はおよそ700枚、検出天体数は50万天体前後であることがわかった。観測システムの設置場所(京都大学花山天文台)での年間観測可能夜数はおよそ100120夜であるので、年間で5000万件の検出天体データを格納し、それらを撮像後に短時間で検索することができるデータベースが必須となる。具体的には、1フレームの撮像には露出時間20秒、望遠鏡のポインティングに10秒、カメラからのデータダウンロードに約8秒がかかるため、1フレームの検出天体数(1000弱)について、過去の明るさの変化を蓄積済みの数千万件のデータと照合し、新天体や変光天体かどうかの確認を30秒以内に完了する必要がある。観測を続けるとデータが増え、検索にも計算機能力が必要となるため、天体データベース用の計算機およびデータをバックアップするためのハードディスクドライブを導入する。平成23年度に実施したケプラー衛星のデータを用いた太陽型星のフレアについての統計的研究については、既に24年度中に開かれる国際会議での口頭発表が決まっている。
遺伝子ネットワークによる形質細胞分化の調節プロセスの解明

液性免疫応答を司るBリンパ球は、抗原により活性化されると抗体を分泌する形質細胞へ最終分化を遂げる。この過程でクラススイッチ反応により、抗体のアイソタイプが変換される。これらの応答は遺伝子ネットワークにより制御される。その変化は、個々の細胞で確率的に生じると考えられていた。本研究では、シングルセルレベルで遺伝子ネットワークの変化を解析した。その結果、遺伝子ネットワークの調節はBach2の発現量に依存することを解明した。抗原で活性化されたBリンパ球(B細胞)は、抗体を分泌する形質細胞へ最終分化する。その際、一部の活性化B細胞はクラススイッチDNA組換え反応を実行し、抗体のアイソタイプを変換する。このときB細胞ごとの運命決定は確率的であり、遺伝子発現の変化を伴う。しかし、ヘテロ名細胞集団をサンプルとする従来型の遺伝子発現の解析方法では、個々の細胞で確率的に起きる遺伝子発現の変化を捉えられないため、細胞運命決定の全容を理解することは出来ていなかった。そこで、本研究では、シングルセル(単一細胞)PCR法を用いて遺伝子発現を解析し、活性化B細胞の分化過程を制御する遺伝子ネットワークの変化を捉え、形質細胞分化過程での細胞運命決定のプロセスを解明することを目的とした。私たちは、転写因子Bach2が形質細胞分化のマスター制御因子であるBlimp-1の遺伝子発現を調節することで、細胞の運命決定に貢献することを見いだしている。平成25年度は、マウス脾臓B細胞を培養系で分化誘導して経時的に細胞を回収し、形質細胞分化もしくはCSR反応を調節する転写因子群の遺伝子発現をシングルセルPCRで解析するために、最適な培養条件を見いだすことを目指した。そのため、野生型マウスより脾臓B細胞を採取し、そこからB細胞を単離後、B細胞の刺激剤であるリポポリサッカライド単独の刺激もしくはリポポリサッカライドに加えてT細胞系のサイトカインであるインターロイキン4と複合的に刺激を加えた場合のふたつの条件下で培養し、経時的に細胞を回収した。回収した細胞における遺伝子発現を定量PCR法で検討し、シングルセルPCRを実施するのに最適な培養条件および培養時間を決定した。抗原で活性化されたB細胞は抗体を分泌する形質細胞へ最終分化する。その際に一部の活性化B細胞はクラススイッチDNA組換え反応を実行し、抗体のアイソタイプを変換する。この細胞運命決定は確率的であり、遺伝子発現の変化を伴う。しかし、ヘテロな細胞集団をひとまとめにしてサンプルとする従来型の遺伝子発現の解析方法では、個々の細胞で確率的に起きる遺伝子発現の変化を捉えられないため、細胞運命決定の全容を理解することは出来ていない。そこで、単一細胞PCR法を用いて遺伝子発現を解析し、活性化B細胞の分化過程を制御する遺伝子ネットワークの変化を捉え、形質細胞分化への最終分化での細胞運命決定のプロセスを解明することを本研究課題の最終目的とする。本年度は、B細胞の活性化過程でのBach2遺伝子発現の推移と細胞運命決定との関係を単一細胞レベルで検討した。B細胞活性化の過程において、細胞分裂の回数を重ねるに伴って、分化した細胞の頻度は上昇することが知られている。このときBach2の遺伝子発現は細胞分裂回数と相関して変化することを突き止めた。さらに、Bach2の標的遺伝子の発現および細胞運命は、Bach2の遺伝子発現量に有意に相関関係があることを単一細胞レベルで同定できた。また、他に形質細胞分化を調節する幾つかの転写因子の発現変化とBach2の遺伝子発現および、細胞の運命決定との関係を解析した。その結果、活性化後の遺伝子発現変化は全細胞に均一に生じているのではなく、Bach2を筆頭に検討した転写因子の発現でいくつかの亜集団があることがわかった。この結果は、細胞集団をひとまとめにしてサンプルとするPCR方法ではわからなかったのである。抗原で活性化されたBリンパ球は抗体を分泌する形質細胞へ分化する。B細胞は遺伝子発現パターンを大幅に変化させるが、ひとつひとつの細胞において、実際にどの様に遺伝子ネットワークが変化するのかという点は諸説あり完全解明には至っていなかった。先の2年間でB細胞の分化過程で転写因子Bach2の遺伝子発現量の変化は細胞分裂回数と相関関係があること、Bach2を含む数種の転写因子の発現パターンをシングルセルレベルで解析したところ、細胞分化過程で幾つかの特徴的な細胞集団に分かれることがわかった。本年度は、シングルセルPCRを実施し、48遺伝子の発現プロファイリングを実施した。このとき、先の2年間で得られた結果を踏まえ、B細胞を培養系で活性化後、細胞分裂回数ごとに分け、分裂回数が同一な集団からBach2の遺伝子発現が高い細胞集団と低い細胞集団由来の細胞をシングルセルソーティングした。これらの細胞に加え、クラススイッチしたIgG陽性細胞と形質細胞分化した細胞も対照としてシングルセルPCRにて解析を実施した。その結果、Bach2の遺伝子発現が低い細胞集団には既に形質細胞と非常に良く似た遺伝子発現パターンを持つ細胞が高頻度に含まれること、同様にBach2の発現が高い細胞集団にはクラススイッチしたIgG陽性細胞と類似の遺伝子発現パターンを持つ細胞が多いことが、主成分分析から見えてきた。シングルセル解析からBach2の遺伝子発現パターンは、細胞分化の指標として主要であることが判った。Bach2と連携して発現する転写因子の解析を進め、現在さらに詳細な解析をおこなって亜集団の存在が示唆する結果を得た。

液性免疫応答を司るBリンパ球は、抗原により活性化されると抗体を分泌する形質細胞へ最終分化を遂げる。この過程でクラススイッチ反応により、抗体のアイソタイプが変換される。これらの応答は遺伝子ネットワークにより制御される。その変化は、個々の細胞で確率的に生じると考えられていた。本研究では、シングルセルレベルで遺伝子ネットワークの変化を解析した。その結果、遺伝子ネットワークの調節はBach2の発現量に依存することを解明した。単一細胞PCRはまだ実施できていないが、それ以上に、上記の予備実験の段階で予想以上の興味深い結果を得ている。すなわち、B細胞を培養系で活性化した場合に、細胞内の遺伝子発現を外から単一細胞レベルでモニターする方法で、亜集団を同定できており、今後単一細胞PCRを実施すれば、さらに高い解像度でB細胞の分化過程を捉えることが出来ると予想される。分子生物学B細胞の培養系での活性化課程を経時的に追跡し、さらに、細胞分裂回数と幾つかの転写因子の発現をモニターすることで、亜集団に分けることが出来た。今後は、これらの結果を踏まえ、最適な分化段階を決定し、単一細胞PCR法を用いることで、40以上の遺伝子発現を同時に検討する。そしてこのような多くの情報量からB細胞が細胞運命を決定する過程で起きる変化を遺伝子発現を指標として評価することに挑戦する。当初の計画通り、野生型マウス脾臓B細胞を採取し、リポポリサッカライド単独刺激もしくはリポポリサッカライドに加えてインターロイキン4の併用刺激した。そして、経時的に0から3日目まで細胞を回収し、形質細胞分化マーカーとしてBlimp-1遺伝子、クラススイッチの指標としてAicda遺伝子の発現を定量PCR法で検討した。本実験では、細胞集団を用いた条件検討であるため、Blimp-1およびAicda遺伝子の発現が両方とも高く誘導される培養条件及び培養時間を探した。その結果、リポポリサッカライド単独刺激した培養の2日目で両者の遺伝子発現が高く誘導されることを見いだしたため、本条件を採用することとした。さらに、B細胞の活性化応答では、細胞分裂回数に依存して細胞分化が進行することが明らかにされている。そこでリポポリサッカライド単独刺激下で2日間培養する際に、蛍光色素CFSEで細胞を染色し、この色素の段階的な減衰率で細胞集団を分裂回数に基づいて独立して回収し、検討するべき細胞集団のさらなる絞り込みを実施する予定である。一方で、当初の予定では、Blimp-1遺伝子の発現をGFP蛍光タンパク質でモニター出来るレポーターマウスを用いて、細胞を分画する計画であった。本年度にBach2遺伝子の発現を蛍光タンパク質でモニター出来るマウスを入手することが出来たため、これら2系統のマウスを交配してBach2およびBlimp-1遺伝子の発現を同時にモニター出来るマウスを作出した。そのマウスより脾臓B細胞を採取し、培養系で刺激した結果、両者の遺伝子発現の相関性を単一細胞レベルでダイナミックに捉えることが出来ており、実験計画に想定した以上の結果を得ている。
次世代大規模シークエンジング技術による慢性ウイルス性肝疾患の病態解明

次世代高速シークエンサーであるRoche Genome Sequencer Junior(GSJ)を用いて患者体内の肝炎ウイルス遺伝子の大規模高速塩基配列解析方法を開発、C型肝炎ウイルス(HCV)のコア遺伝子、NS3遺伝子、NS5A遺伝子、およびB型肝炎ウイルス(HBV)のpreS遺伝子のdeep sequencingによる解析を行い、治療、耐性化、病変進展、発癌などに伴い変異体の構成が動的に変化することを明らかとした。次世代高速シークエンシングによる肝炎ウイルス変異体解析法の開発●C型肝炎ウイルス(HCV)あるいはB型肝炎ウイルス(HBV)によるウイルス性慢性肝炎では、個々の患者体内における多数の変異集合体の存在様式(=quasispecies)が病態形成に重要と考えられる。しかしながら、従来ウイルス全ゲノム領域においてこのような検討を大規模に行うことは技術的に困難であった。本研究の狙いは、次世代大規模シークエンサーを導入することにより、このような目的を達成させることである。●次世代シークエンスを導入するためには、PCRによりウイルス遺伝子をまず増幅させる必要がある。本年度においては、C型肝炎ゲノムとB型肝炎ゲノム全長をPCRで増幅させる系を確立した。HCVにおいては約10000塩基長の全ゲノム領域を約20のフラグメントに分割してPCRする系をゲノタイプ1bのみならず、ゲノタイプ2aと2bに関しても確立した。またHBVに関しても全ゲノムを8つのフラグメントに分割して増幅する系を確立した。●この系を用い、ゲノタイプ1b、2a、2bのHCVゲノムについてはペグインターフェロン・リバビリン併用療法症例、肝癌発症症例を中心に、HBVについては核酸アナログ症例を中心にダイレクトシークエンスを行い、ウイルスゲノムと各臨床因子との関連について検討した。その結果、HCVではコア領域、NS5A領域における治療感受性を規定する領域があり、コア領域は肝発癌にも関連すること、HBVではPreS領域に核酸アナログの耐性出現と関連する領域のあることを見出した。●上記のダイレクトシークエンスの結果をもとに、次年度は実際に次世代高速シークエンシングによるゲノム解析を行い、quasispecieが臨床にどのように関与していくのかを明らかにしてゆく予定としている。次世代高速シークエンサーであるRoche Genome Sequencer Junior(GSJ)を用いて患者体内の肝炎ウイルス遺伝子の解析方法を開発した。GSJは400-500bpの長いcDNAを同時並行的に10万リードの配列を約10時間で得ることが可能であり、これは従来の一般的なキャピラリーシークエンサーの1000倍の能力にあたる。HCV遺伝子を患者血中よりRT-PCRにより増幅しその配列をGSJにより解析した。異なる患者からのPCR産物を識別するためにprimer部分にバーコード配列と呼ばれる識別配列を付加、一度のランで得られる10万リードを最大100に分割し、一患者あたり1000リードずつの配列情報を得るバーコードシークエンスも開発した。これにより、同時に約100名の患者から1000リードずつのHCV遺伝子配列を得ることに成功した。これにより患者体内の変異体の1%以下にしか存在しないウイルス遺伝子変異を迅速に同定すること、病態変化、治療反応性に関連するウイルス遺伝子変異体の体内構成の動的な変化を包括的に解析することが可能となった。HCVあるいはHBVによるウイルス性慢性肝炎では、個々の患者体内における多数の変異集合体の存在様式(=quasispecies)が病態形成に重要と考えられる。本研究で次世代大規模シークエンサーを導入することにより、このような目的を達成させることに成功した。今後は本法によって明らかとなる変異体の臨床的意義および機能的解析を行っていく予定である。●次世代高速シークエンシングによる肝炎ウイルス変異体解析次世代高速シークエンサーであるRoche Genome Sequencer Junior(GSJ)を用いて患者体内の肝炎ウイルス遺伝子の解析方法を開発、HCVのコア遺伝子、NS3遺伝子、NS5A遺伝子、HBVのpreS遺伝子のdeep sequencing解析を開始した。コア蛋白遺伝子に関しては70番アミノ酸がdirect sequencingでは均一と考えられた症例においても変異が低い頻度で存在し混在状態となっていること、この混在状態が病変進展あるいは肝発癌の過程において動的に変化していることを明らかとした。NS5A遺伝子についてはISDRを中心にインターフェロン治療中のquasispeciesの混在状態の変化をdeep sequencingにより解析することを可能とした。また、NS3プロテアーゼ遺伝子についてはすでにプロテアーゼ阻害剤治療前から、36番、54番などの耐性化アミノ酸部位に低い頻度で耐性変異をもつHCV変異体が存在することをdeep sequencingにより明らかとした。しかし、耐性変異が認められる症例でもプロテアーゼ阻害剤治療によりウイルス排除が得られたことからこれらの個々のアミノ酸変異だけではなくNS3蛋白全体のアミノ酸変異の組み合わせ解析することが治療反応の予測をする上で重要と考えられた。B型肝炎に関してはpreSのdeep sequencing解析を開発、病変の進展に伴ってpreS deletion変異体が増加することを明らかとした。
BMPー2の骨髄環境下における骨髄ニッチ形成・骨形成抑制メカニズムの解明

本研究は,BMP-2が骨髄腔内・外で相反する機能を持つという背景のもと,BMP-2の骨髄腔内の骨代謝環境に与える影響および分子メカニズムを明らかにすることを目的とした.BMP-2のマウス大腿骨骨髄腔内における骨形成を抑制するという,これまでの報告とは全く異なる結果を骨形態学的,分子生物学的に明らかにした.現在までに,このメカニズムの解明のため,ネガティフィードバック機構や,免疫学の観点からアプローチを行い,興味深いデータを得た.本研究は,BMP-2が骨髄腔内・外で相反する機能を持つという背景のもと,BMP-2の骨髄腔内の骨代謝環境に与える影響および分子メカニズムを明らかにすることを目的とした.BMP-2のマウス大腿骨骨髄腔内における骨形成を抑制するという,これまでの報告とは全く異なる結果を骨形態学的,分子生物学的に明らかにした.現在までに,このメカニズムの解明のため,ネガティフィードバック機構や,免疫学の観点からアプローチを行い,興味深いデータを得た.BMP-2が骨髄腔内・外で相反する機能を持つというこれまでの我々の研究背景のもと,BMP-2の骨髄腔内の骨代謝環境に与える影響を明らかにすることを目的に,本年度はBMP-2の局所投与が骨髄腔内の骨代謝環境に与える影響およびその分子メカニズムの解明を行なった.つまり,BMP-2を含むアテロコラーゲンの凍結乾燥体をマウス大腿骨骨髄腔内に移植した.対照として別個体のマウス大腿骨骨髄腔内にBMP-2を含まないアテロコラーゲンの凍結乾燥体を移植した.移植から14日後にそれぞれ大腿骨を回収し,マイクロCTによる骨形態学的解析および免疫組織学的解析を行なった.また,骨髄腔外に形成された骨を除去したうえで,移植体周囲の硬組織からRNAを回収し,骨芽細胞・破骨細胞分化マーカーの遺伝子発現を定量性RT-PCRにて解析した.骨形態学的解析の結果,BMP-2群では骨髄腔外には多量の骨形成が確認できたが,骨髄腔内の移植体周囲の海綿骨の骨密度・海綿骨骨量は,対照群と比較して有意に低かった.組織所見より,対照群では骨髄腔内にosteocalicin(OCN)弱陽性の骨組織とその周囲にOCN陽性の骨芽細胞およびTRAP染色陽性の多核の破骨細胞が確認された。一方,BMP-2群では骨髄腔外においてOCN弱陽性の骨組織とその周囲に骨芽細胞および破骨細胞が確認されたが,骨髄腔内では骨組織およびそれらの細胞は確認されなかった.また,分子生物学的検討を行った結果,BMP-2によって骨髄腔外に形成された骨組織では,対照群と比べ骨芽細胞分化マーカーの遺伝子発現量が有意に上昇していた.しかし,BMP-2群の既存骨は,対照群と比較して骨芽細胞,破骨細胞分化マーカーの遺伝子発現量が有意に低下していた.BMP-2が骨髄腔内・外で相反する機能を持つというこれまでの我々の研究背景のもと,BMP-2の骨髄腔内の骨代謝環境に与える影響を明らかにすることを目的に,BMP-2の局所投与が骨髄腔内の骨代謝環境に与える影響およびその分子メカニズムの解明を行なってきた.初めに,大腿骨骨髄腔にBMP-2を含むアテロコラーゲンの凍結乾燥体(ペレット)を移植した.その結果,control群と比較し,BMP-2移植群ではBMP-2の量依存的に皮質骨面積,海綿骨体積率は減少した.また,組織学的検討を行なった結果,骨芽細胞・破骨細胞数が減少すること,さらに分子生物学的検討を行った結果,骨芽細胞・破骨細胞分化マーカーの遺伝子発現が有意に減少することが明らかとなった.骨髄内・外で相反する結果が得られた理由の1つとして,造血を司る間葉系幹細胞と造血幹細胞が形成する独特な骨髓ニッチが骨髄腔に存在し,造血に必要な十分な空間を確保するためBMPアンタゴニストなどによるネガティブフィードバックが働いているのではないかと考えた.そこでBMPアンタゴニストの機能を阻害するBMP変異体をマウス大腿骨に移植し,骨形態学的に評価した.その結果, control群と比較し,有意に海綿骨体積率は減少した.つまり,本結果から,BMPアンタゴニストによるネガティブフィードバックよりも重要な因子が関わっている可能性を示唆している.近年,骨のリモデリングと免疫系細胞の関与が報告され注目を浴びている.そこで次に我々は,免疫系細胞の関与を考え,様々な種類の免疫不全マウスの骨髄内にBMP-2を移植し,骨形成を骨形態学的に評価した.その結果,骨髄内におけるBMP-2の骨形成抑制効果には,ナチュラルキラー細胞が関与している可能性を示唆する結果を得た.この結果はBMP-2の骨髄内での骨形成抑制メカニズムを解明する一助になると考えている.本研究では,BMP-2はマウス大腿骨骨髄腔内において,骨形成を抑制するというこれまでの報告とは全く異なる結果を骨形態学的,分子生物学的に明らかにした.また,研究計画に記載しているフローサイトメトリー,CFU-Fsについても予備的な検討が終了し本実験に移行できる.さらに次年度に予定していたBMP変異体を用いたBMPアンタゴニストの阻害実験についても,予備実験を遂行し興味深いデータが出始めている.研究計画の項目の多く実験を遂行しており,よって,本研究はおおむね順調に進展していると判断する.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに本研究ではBMP-2が骨髄腔内では骨形成を抑制するということを明らかにし,そのメカニズムを検討する為,様々な予備実験を進めてきた.

今後は,BMP-2の骨髄腔内の間葉系幹細胞や造血幹細胞,血球系細胞など様々な細胞に与える影響をフローサイトメーター等を用い詳細に検討していく予定である.さらにBMPアンタゴニスト阻害実験を行い,骨髄腔内においてBMP-2が骨形成を抑制するメカニズムの一端を明らかにしていく予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
白金加金とコバルトクロム合金の異種金属間におけるレーザー溶接方法の確立

レーザー溶接機を用いて、各種表面処理を施したコバルトクロム合金と白金加金の接合を行い、接合状態を検討した。材料はコバルトクロム合金(ビオジルL・Degssa)と白金加金(キャスティングゴールドタイプ4・石福金属)を使用した。試験片の形状は15×5×1mmとし、鋳造により作製した。試験片は各種表面処理を行ない、レーザー溶接機(ヘラパルス・Heraeus Kulzer)を用いて溶接した。曲げ試験は万能材料試験機(Model-5882・インストロン)にて、支点間距離20mm、クロスヘッドスピード1mm/minの条件で3点曲げ試験を行ない、曲げ強さとひずみ量を測定した。測定は各条件7個行った。曲げ試験後の試験片は、マイクロスコープ顕微鏡(VHF100・キーエンス)を使用し、破断面の観察を行なった。接合した試験片は樹脂に包埋後、ファインカッターにて切断し鏡面研磨を行い、X線マイクロアナライザー(JCXA-733・日本電子)を用いて溶接部のマッピングを行った。浸漬試験は溶接した試験片を1%乳酸水溶液50ccに浸漬し、恒温装置内で37°Cの条件にて1ヶ月間浸漬後、溶液中の金属溶出量を、高周波プラズマ発光分析装置(HP4500・横河アナリティカルシステムズ)にて測定した。曲げ試験の結果、溶接した試験片の曲げ強さとひずみ量は、表面性状の違いによる影響が認められた。破断面観察の結果、600°C-30minや黒インク塗布等にて表面処理した試験片は、未処理の試験片と比較して、溶接部に大きなポロシティの存在が確認された。マッピングの結果、異種金属溶接部は元素分布が不均一であった。浸漬試験の結果、異種金属溶接の溶出量は同種金属溶接よりも金属元素の溶出量が多くなった。表面処理条件を行った試験片にて曲げ強さとひずみ量が小さくなったのは、未処理の試験片よりもポロシティが大きくなったことが影響したと考えられた。近年、レーザー溶接機を用いて作製した補綴物の症例が多く報告されている。また使用する金属の組み合わせによっては、異種金属の接合も行なうことが可能であり、広く臨床に応用されている。本研究はレーザー溶接機を用いて、コバルトクロム合金と白金加金の接合を行い、接合状態を検討した。材料はコバルトクロム合金(ビオジル:L・Degssa)と白金加金(キャスティングゴールドタイプ4・石福金属)を使用した。試験片はガーラスビーズによるブラスト処理を行ない、レーザー溶接機(ヘラパルス・Heraeus Kulzer)を用いて溶接した。また溶接を行わずに作製した30×5×1mmの試験片についても同試験を行い、コントロールとして比較した。曲げ試験後、破断面の観察は超深度形状測定顕微鏡(VK-9500・キーエンス)を使用し観察した。溶接した試験片はエポキシレジンにて包埋し自動研磨機(ECOMET-3・ビューラー)にて研磨を行い、カーボン蒸着後に電子プローブマイクロアナライザ(JXA-8200・日本電子)を使用し面分析を行った。曲げ試験の結果、溶接した試験片の曲げ強さおよびひずみ量は、コントロールと比較して値が低下した。溶接した試験片の曲げ強さとひずみ量がコントロールよりも低くなった原因として、溶接機のチャンバー内の空気やアルゴンガスの巻き込みによる欠陥と、未溶接部分の存在が影響したと考えられた。

浸漬試験の結果、異種金属溶接の溶出量は同種金属溶接よりも金属元素の溶出量が多くなった。表面処理条件を行った試験片にて曲げ強さとひずみ量が小さくなったのは、未処理の試験片よりもポロシティが大きくなったことが影響したと考えられた。
ホスピタリティ産業における顧客創造と生産性向上のためのイノベーションモデルの開発

本研究課題による研究2年目の2018年度は、応用的な研究期間として位置づけている。昨年度研究1年目に実施した仮説構築のための検討に対して、日本より労働生産性が高くホスピタリティ産業においても先進的な事例を有する米国における国際会議を通じて、仮説構築のための再検討を試みた。ホスピタリティ産業のイノベーションは、経営戦略とそれを実行する組織、組織におけるリーダーシップと個々のモチベーション、多様な人材とその働き方、そして、IoT(モノのインターネット)・ビッグデータ・AI(人工知能)などの進化したICT(情報通信技術)の活用によるマーケティングとオペレーション等の有機的な結合によって創出されるものと考える。再構築した仮説では、そのイノベーションの創出により顧客の創造と生産性の向上が可能になると捉えている。研究2年目は、仮説構築の再検討を試みた。先進事例を有する米国における国際会議を通じて、ホスピタリティ産業のイノベーションが有機的な結合によって起こるものと考えられ、それによる顧客の創造と生産性の向上の可能性が示唆された。所属学会における発表や議論を通じてその精度を高めることを試みたがが、有機的な仮説の統合は現在も進行中である。研究2年目までの基礎・応用研究で得られた仮説に対する一般化や外的妥当性を高めるために、国内のホスピタリティ産業に対するヒアリング調査を中心とした事例研究を行う。宿泊業、飲食業、ブライダル業等を中心としたホスピタリティ産業において、主に評価が高い企業を対象にヒアリング調査を実施する。その結果について、所属学会における発表や議論を通じて次年度の開発研究における検証の準備を行う。観光先進国を目指す我が国において、その基幹を成す産業とも考えられる、宿泊・飲食サービス・生活関連サービス・娯楽業といったホスピタリティ産業は、女性の活躍推進、少子高齢化、国際化などの現代社会の雇用環境に即応できる産業でもある。しかしながら、それらの産業では離職率が極めて高く、製造業との比較において生産性も低いことが問題となっている。そこで、ホスピタリティ産業における経営戦略、マーケティング、オペレーション、人的資源管理など、マネジメント諸領域における総合的な観点からイノベーションに向けた研究を行う。それにより、ホスピタリティ産業における顧客創造や、人と組織の生産性向上に資するイノベーションのためのマネジメントモデルを構築する。本研究の実施期間は、2017年度から2020年度までの4年間である。1年目の2017年度は基礎的研究期間として位置づけている。先行研究のレビューを中心に、主として文献を通じてサービスの特性を踏まえながら、ホスピタリティ産業の現状や顧客満足度と生産性の関係について検討を行った。そして、研究代表者がこれまでに実施した本研究に関連する実証研究の結果と共に、経営資源を活用して外部環境に適応するための経営戦略、顧客・従業員・企業間における相互のマーケティング、ワーク・ライフ・バランスを実現する人的資源管理のアプローチから演繹的・客観的な理論分析を通じて、生産性向上のためのイノベーションに関する仮説構築の検討を試みた。研究1年目は、仮説の構築を試みる基礎的な研究を実施した。その研究結果として、イノベーションのためのホスピタリティ産業の組織の在り方を提示するに至った。しかしながら、生産性向上に資するマネジメント諸領域の統合的なアプローチによる、有機的な仮説の統合までには至っていない。生産性向上について国際的な比較考察や事例研究を通じて、仮説に対する有機的な統合を試み、仮説の精度を高めて行く。そのための方法として、労働生産性が高く先進的な事例を有する国や地域との国際比較を行う。具体的には、欧米のホスピタリティ・マネジメント分野の高等教育機関において、教授陣やホスピタリティ産業に従事するエグゼクティブとのディスカッションを通じて、帰納的で主観的、そして実践的に仮説に対する検討を行う。また、その結果に対して所属する学会における発表や議論を行うことによって、仮説の精度を高めて行く。平成29年度の支払請求額と実支出額の間で発生した差分は、物品費と旅費における概算と実支出の差によるものである。次年度は、1年目に引き続き文献研究と、新たに国際的な比較検討を行うため海外におけるカンファレンスへの参加を予定している。

また、研究成果の発表のために所属学会の大会への参加や、事務用消耗品の購入が必要となる。それらに関する物品費、旅費、その他の費用に充当することを計画している。平成30年度の支払請求額と実支出額の間で発生した差分は、物品費、旅費、その他における概算と実支出の差によるものである。欧米のホスピタリティ・マネジメントの高等教育機関におけるディスカッションを予定していたが、当初の目的の達成と担当授業と出張時期の兼ね合いにより米国のみの参加となったため、旅費やその他(プログラム受講料)に余剰が発生した。次年度は、文献研究と共に事例研究としてホスピタリティ産業に対するヒアリング調査を予定しており、年度末には定量的なアンケート調査を全国で実施することを視野に入れている。研究成果の発表のために所属学会の大会への参加や、事務用消耗品の購入が必要となる。
昆虫体液中の3-デヒドロエクジソン還元酵素発現の解析

3-デヒドロエクジソン還元酵素は、前胸腺が分泌する3-デヒドロエクジソンをエクジソンに還元し、生理活性のあるホルモンにする酵素である。これまで高い還元酵素活性が昆虫の体液中に見出され、カイコ体液から還元酵素を精製した。精製した酵素標品の絶対量がわずかだったため、マウスにより還元酵素抗体を作成した。また、精製標品をタンパク質分解酵素により部分消化し、高速液体クロマトグラフィーにより消化産物を精製後、数種の断片のアミノ酸の部分配列を決めた。これらのアミノ酸部分配列よりプライマーを作成し、PT-PCRをおこなった。テンプレートには、幼虫の脂肪体から精製したmRNAを用い、得られたバンドを増幅後塩基配列を決めたが、部分アミノ酸配列に適合する塩基配列は得られなかった。これを数回繰り返したが、現在まで目的とする塩基配列をもつ増幅バンドは得られていない。平行して、ウェスタンブロットによる酵素タンパクの発現を種々の組織について解析するとともに、ウェスタンブロッドに用いた同じサンプル中の還元酵素活性を測定した。その結果、単位タンパク質量あたりのウェスタンブロットのバンドの濃さは、血球をのぞいたあとの体液(血清)が最も高く、次いで脂肪体、卵巣、血球が高かった。精巣からは有為な濃さのバンドがみられたが、表皮、中腸、神経系、マルピギ-管ではシグナルバンドは検出されなかった。酵素活性も、血清を除いてはこの順序で高かった。しかし、血清からのシグナルバンドの濃さは脂肪体や血球の数倍程度であったが、活性は100倍以上であった。この結果から、血清中の還元酵素はおそらく脂肪体或いは血球由来であると考えられるが、これらの組織の細胞中では不活性型になっている割合が高いものと予想される。今後、まずはmRNAの単離に集中する予定である。
日本語教育における社会言語学的基盤に関する総合的研究

全部で4冊の報告書を刊行し、またフロッピ-ディスクの形で数点を配布した。『日本語教育における社会言語学的基盤』(井上史雄編)は全体の報告書で、分担者による次のような論文を含む。研究計画概要、Discourse Analysis in Japan、フォリナ-・ト-クに対する意識、外国人留学生と日本語方言、日本語の多様性-方言化と標準語化について-、認識の言語的発達、子供の発話における受身表現・使役表現、発話における声のピッチ変化の音響音声学的研究、標準語形と共通語形の中学生での全国分布、キャンパス言葉全国分布図。『日本語教育における社会言語学的基盤の教育情報化-映像教材「となりのトトロ」を一例として-』(鮎沢孝子編)は、題名のとおり、市販のレーザーディスクに収録された映画を材料に、文字化資料として刊行した。『方言音声の分析データと社会言語学的考察』(今石元久編)は方言の音声学的分析結果である。文献目録『日本における社会言語学的研究文献リスト1987-1992』(真田信治編)は、これまで2冊出た目録に次ぐものである。このフロッピ-ディスクも配布した。フロッピ-ディスクの形で研究分担者に配布したのは他にもある。荻野綱男氏作成の計量言語文献解説、井出祥子氏作成の会議口頭発表文字化資料、田島信元氏作成の児童の24時間調査の文字化データなどである。いずれも著作権・肖像権などの問題がからむ。冊子体でないので添付しないが、希望者には配布する。ABCの3班組織を維持し、班ごとに研究打ち合せ会を開催した。また全員の成果発表会を、学会開催時に合わせて行った。A班(東京・変異variation班)映像データ収録、テープレコーダーでの音声記録の文字化を行った。これをもとに、対話パターンの分析、単語・文法現象の場面別・話し手別の分析を行った。ビデオテープ画像で非言語行動をも分析しつつある。音声学的な声の高さの分析も行った。また留学生に教える日常語の基本を知るために、大学生、中学生と父母のことばの使い分けについて、全国通信調査を実施した。一部はすぐにコンピュータデータ化して、共通語使用率などを分析した。B班(東京・談話discourse班)国際会議の発表場面を新たにビデオで収録した。メタスピーチつまり談話の内容への注釈という視点から国際比較を目指している。会話場面や、市販のレーザーディスクに収録された映画などを材料に、談話分析を続行した。談話研究面では、パラ言語や非言語行動も視野に入れる。映像を扱い、コンピュータによる画像分析も応用した。理論的発展をめざし、言語普遍的特徴・日本語独自の特徴を明確にして、日本語教育・国語教育・広く外国語教育への応用を目指す。C班(西日本・フォリナートーク班)外国人の使用する日本語の一般の日本人による評価を調査し、地方の日本語教育現場での達成目標を設定している。音響分析も併用した。「変異」については、日本の社会言語学の研究文献目録を作成した。フォリナートークも組み入れ、ことばの場面的使い分けを統一的理論のもとで扱う。ABCの3班組織で、班ごとに研究打ち合せ会を開催した。また全員の成果発表会を行った。全体の報告書『日本語教育における社会言語学的基盤』を刊行し、関係者に配布した。A班(東京・変異variation班)映像データ収録、テープレコーダでの音声記録の文字化を行った。またことばの使い分けについて大学生、中学生と父母について、全国通信調査を実施した。一部はすぐにコンピュータデータ化して、全国分布図を作成して全体の報告書に載せた。また共通語使用率などを分析した。B班(東京・談話discourse班)会議の発表場面をビデオで収録した。

メタスピーチつまり談話の内容への注釈という視点から、国際比較を目指している。また、市販のレーザーディスクに収録された映画を材料に、談話分析を行った。文字化資料を『日本語教育における社会言語学的基盤の教育情報化---映像教材「となりのトトロ」を一例として---』として刊行して、関係者に配布した。理論的発展をめざし、言語普遍的特徴・日本語独自の特徴を明確にして、日本語教育・国語教育・広く外国語教育への応用を目指す。C班(西日本・フォリナ-ト-ク班)外国人の使用する日本語の一般の日本人による評価を調査し、地方の日本語教育現場での達成目標を設定している。フォリナ-ト-クも組み入れ、ことばの場面的使い分けを統一的理論のもとで扱う。全体の報告書に論文として寄稿した。「変異」については、文献目録『日本における社会言語学的研究文献リスト1987-1992』を作成し、配布した。
巨大ヘモグロビンの分子構築にみるヘモグロビンの多様性と分子進化

環形動物の細胞外ヘモグロビン(Hb)は分子質量が3.5MDaに及ぶ超分子であり、ヒトHbの約50倍、リポゾームの約2倍のサイズである。これまでに、構成要素として4種のグロビン鎖(a, A, b, B)と2種の非ヘム蛋白(リンカー、L1,L2)の存在し、12個のサブ構造体(S)がリンカーによって連結されていることが知られている。本研究では、サブユニット構成、リンカーの役割、リンカーとグロビン鎖の結合様式の3点に焦点を絞って調べた。主な結果は以下の通りである。1.アオゴカイHb等のサブ構造体の分子質量をESI-Tof-MSにより直接測定することに成功して、その構成が(3(a・A-b-B))であることを明らかにした(Green, B.N., Gotoh, T., et al., J.Mol.Biol.309,553,2001)。2.アオゴカイHbを蛋白質分解酵素で処理するとリンカー鎖が優先的に消化されることを見つけた。これを利用してサブ構造体を単離し、光散乱法により分子質量を計測した。サブ構造体がグロビン鎖の12量体(3(a・A-b-B))であるとの結論を得た(後藤寿夫ら、動物学会中国四国支部会・山口・2001.5.12,13)。3.アオゴカイHbのグロビン鎖のうち3種類((a, b, B)のアミノ酸配列を決定した。配列から求まる質量値はESI-Tof-MSで求めた値によく一致し、これらのグロビン鎖に糖鎖が含まれないことを示している。また、分子系統樹を描き、2系統あることを確認しするとともに、これら2系統(サブファミリー)は脊椎動物のヘモグロピンとミオグロビンが分岐した時期とほぼ同じ頃に分岐したことを明らかにした(本年度の動物学会中国四国支部会・高松で発表の予定)。4.リンカーは超分子構築の最終段階に効いていることを明らかにするとともに、リンカーの活性を検定することに初めて成功した(Gotoh et al.Arch.Biochem.Biophys.,360,75[1998])。なお、2と3については論文を準備中である。環形動物の細胞外巨大ヘモグロビン(Hb)の分子構築ば12{3(a・A-b-B)・3/2L_2}と表わされるが、本研究では、多毛類に属するアオゴカイPerinereis aibuhitennsisのHbを用いて、グロビン鎖(a,A,b,B)とリンカー(L)との間には糖鎖接着があるとする我々の仮説Proc.Natl.Acad.Sci.USA.92,7367(1995))を検証することを目的としている。糖鎖接着は、糖鎖を使って複数のタンパク質をつないで超分子を形成するという新しい概念である。本年度に得られた新たな知見のうち主なものは以下の通りである。1.水溶液中でのリンカーの単離に成功した。

更に、2種のグロビン鎖のサブユニットの組み合わせからは、四量体が3つ会合したサブマルチプル(3(a・A-b-B))が形成され、これにリンカーが加わることによって分子量3.5MDaの巨大Hbが形成されることが明らかになった。即ち、リンカーは超分子構築の最終段階に効いていることが判明した。また、リンカーの活性を検定することに初めて成功した(Gotho絵tあl.,ABB,360,75-84[1998])。2.糖鎖接着を検証する目的から、動的光散乱法によってN-アセチルコサミン(GalNAc)に対する巨大Hbの安定性について調べた。GalNAcの濃度が50mMまでは、巨大Hbが膨潤し、150mMでは80%程度がサブマルチプルのサイズに解離していることが観察された。このことは、GalNAcの存在はサブマルチプルには影響しないが、Hbとリンカーの結合には強い影響があることを示唆しており、糖鎖接着の仮説を支持する結果である(Yamaki et al.,ABB,344.119-123[1998])。3.グロビン鎖aのアミノ酸配列決定は完了しつつある。環形動物の細胞外巨大ヘモグロビン(Hb)の分子構築は"12{3(a・A-b-B)・3/2L_2}"と表されるが、本研究では、多毛類に属するアオゴカイPerinereis aibuhitennsisのHbを用いて、グロビン鎖(a,A,b,B)とリンカー(L)との間には糖鎖接着があるとする我々の仮説(Proc.Natl.Acad.Sci.USA.92,7367(1995))を検証することを主な目的としている。本年度に得られた新たな知見のうち主なものは以下の通りである。1.1.5M塩酸グアニジン中でゲルろ過を行い、リンカーとグロビンに分離し、それぞれについてレクチン活性と糖鎖への結合活性を調べた。その結果、リンカー鎖は強い血球凝集反応を示した。これとは対照的に、グロビンは血球凝集反応を全く示さなかった。PVDF膜にブロットした各構成鎖の糖鎖結合能をみると、リンカー(L2)が強い糖鎖結合を示した。これらの結果は我々の仮説を強く支持する(Matsubara et al.,Comp.Phyiosl.Biochem.,124A(Suppl.),S94(1999)。2.ハオリムシの巨大Hbの分子構造と特異な機能の関係について調べた。ハオリムシは、1977年にガラパゴス諸島の近くで深海調査艇アルビン号が採集した謎の生物である。口も肛門もないハオリムシは、硫化水素をHbに結合して硫黄細菌に届ける。ハオリムシ、タマシキゴカイ、アオゴカイ、ツリミミズなど棲息環境の異なる環形動物を取り上げて、Hbに対する硫化水素の結合性を比較した。その結果、アオゴカイとツリミミズのHbは硫化水素を結合しないが、他は全て硫化水素を結合した。巨大Hbの分子構造を比較して、フリーのSH基をもつCys残基に硫化水素が結合することをほぼ確定した。巨大Hbの役割には2つあり、それは金属酵素にとっての強烈な阻害剤である硫化水素の脅威に対する解毒と共生細菌への硫化水素の運搬である(Zal et al.,Comp.Phyiosl.Biochem.124A(Suppl.),S16(1999)。環形動物の細胞外ヘモグロビン(Hb)は分子質量が3.5MDaに及ぶ超分子である。本研究では、この巨大Hbのサブユニット構成を明らかにするとともに、グロビン鎖(a,A,b,B)とリンカーとの間には糖鎖接着があるとする我々の仮説を検証することを主な目的としている。本年度の主な結果は以下の通りである。1.アオゴカイHbの各サブユニットの分子質量をTOF-MSにより決定するともに、グロビン鎖の12量体の単離に成功し、サブユニット構成を"12{3(a・A-b-B)3/2L_2}"と推定した。
微分方程式の解の漸近挙動に関する研究

この研究の研究実績は以下の通りである。1.調和写像についての研究を行ない以下の結果を得た。(1)特異点をもつ調和写像の特異点集合の近くでの漸近的な振る舞いについて調べ、一階微分の特異点集合からの距離関数を用いた評価式を得た。(2)Euclid空間の有界領域においてDirichlet境界条件を満たす調和写像に対して一意性定理を証明した。さらに、より広いクラスの非線形楕円型方程式系の解についても同様の結果を証明した。3.2次元の曲がった帯状領域上でのCahn-Hilliard energyに関係する1次元の空間非一様な重みをもつ変分問題の最小解の性質について調べた。4.非線形の波動方程式に関する研究を行ない、以下の結果を得た。(1)時刻が無限大となるときの解の漸近挙動(2)時刻が無限大となるときの解の散乱と自己相似性との関係5.力学系についての研究を行ない、位相的安定性を満たすC^1ベクトル場のC^1内点集合を特徴付けた。さらに、双曲型の周期点をもつ力学系に関する結果を得た。6.多様体間のp-調和写像の性質の研究を行ない、弱解の正則性に関する結果を得た。7.p-Laplacianの第1固有値の下からの評価についての結果を得た。今年度の研究実績は以下の通りである。(a)特異点をもつ調和写像の特異点集合の近くでの漸近的な振る舞いについて調べ、一階微分の特異点集合からの距離関数を用いた評価式を得た。(b)Euclid空間全体で定義されたコンパクト多様体への調和写像に対してLiouvilleの定理を証明し、調和写像の空間方向の漸近的性質について調べた。2.線形偏微分方程式についての研究を行ない、Harnackの不等式が一般には成り立たないような特異な係数をもつ楕円型方程式や放物型方程式の弱解に対するdoubling propertyを示した。3.非負ポテンシャルをもつ退化楕円型偏微分作用素に対して研究を行ない、基本解の評価、固有値の漸近挙動、種々の空間での関係する作用素の有界性に関する結果を得た。4.非線形のSchroodinger方程式と波動方程式に関する研究を行ない、以下の結果を得た。(a)解の爆発(b)smallsolutionと呼ばれる解の漸近挙動、散乱、自己相似性5.力学系についての研究を行ない、位相的安定性を満たすC^1ベクトル場のC^1内点集合を特徴付けた。
ODMにおける学習障害の分子生物学的機序の解明と新規バイオマーカーの探索

妊娠中の母体耐糖能異常は児(Offspring from Diabetic Mother : ODM)に認知機能障害をもたらすことが知られているが、その分子生物学的機序は明らかでなく、早期医学的介入を可能とするバイオマーカーも同定されていない。本研究ではODMの学習障害に対する出生早期からの医学的介入を可能とする新規バイオマーカーを同定すべく、末梢血中の白血球に対しトランスクリプトーム解析を行う。またGLP-1受容体アゴニストがODMの学習障害に対する新規治療薬となり得るかの検証を行う。
在宅ケアにおける家族介護の質に関する研究

1.目的家族介護による介護評価スケールの開発を目的として、先行研究において作成したスケールの検討結果から、対象者の重症度に合わせた要介護度別の介護評価スケールを作成し、その信頼性・妥当性の検証を行った。2.方法要介護度別((1)「要介護12」、(2)「要介護35」)に対応した介護評価スケールを作成し、調査を実施した。調査対象は訪問看護ステーションを利用している家族介護者とし、(1)「要介護12」に対応するスケールでは42人、(2)「要介護35」に対応するスケールでは60人とした。3.結果1)「要介護12」に対応したスケール:項目分析やIT相関分析から最終的に質問項目を24項目とし因子分析及びスケールの総得点と他要因との相関を検討したところ、それぞれ構成概念妥当性及び内容的妥当性が確保されていた。また、Cronbach's α係数は「0.813」を示し、信頼性が確認された。2)「要介護35」に対応したスケール:項目分析やIT相関分析から質問項目を30項目とし因子分析及びスケールの総得点と他要因との相関を検討したところ、それぞれ構成概念妥当性及び内容的妥当性が確保されていた。また、Cronbach's α係数は「0.806」を示し、信頼性が確認された。以上の結果から、今回作成した対象者の重症度に合わせた要介護度別の家族介護による介護評価スケールは、妥当性や信頼性が支持されたことから、実用に向けての可能性が確認された。1.目的本年度の研究は,先行研究において作成した介護評価スケールを家族介護者に適応し、スケールの問題点を把握することを目的とした。2.方法訪問看護ステーションを利用している家族介護者を対象とし、介護評価スケールヘの回答とスケールの内容に対する意見を求めた。調査は留め置き法により実施し、研究協力が得られた訪問看護ステーションに所属している訪問看護師に調査票の配付、回収を依頼した。倫理的配慮は、調査時にプライバシーの保護等に関する説明を行い、同意が得られた者とした。3.結果(1)要介護度12の場合:家族介護者の意見として、(1)要介護者自身が行う体位変換や移動時の危険防止(転倒、転落の予防)、(2)リハビリテーションの方法とその援助、(3)要介護者のニーズに合わせた自立援助等に関する項目の必要性等の記述が多くみられた。また、褥瘡予防の項目に関しては非該当により、「あまりしていない」とする回答が多く、介護者の行動の実態を必ずしも反映していないことが予測された。(2)要介護度35の場合:家族介護者の意見として、(1)自立に向けての介護には限界があり、各スケールの自立援助の項目は、「あまりしていない」と回答するため、必ずしも実態を反映しない、(2)要介護者の健康状態に関する詳しい観察項目の必要性等の記述が多くみられた。以上の結果から介護評価スケールは、要介護度による群分けを行い、群別に作成することにより介護者の介護行動を的確に評価できることが示唆された。1.目的前年度の調査結果を基に,対象者の重症度に合わせた要介護度別の介護評価スケールを作成し,スケール項目検討のための予備調査を実施することを目的とした。2.方法要介護度別((1)要介護度「要支援」及び「12」の群、(2)要介護度「35」の群)に対応する介護評価スケールを作成し、スケール項目検討のための予備調査を実施した。調査は訪問看護ステーション及びディサービスを利用している家族介護者を対象とし、面接調査を実施した。3.結果(1)要介護度「要支援」及び「12」の群:作成した介護評価スケール(35項目)の調査結果に基づく統計的特性の検討(項目分析、GP分析、IT

相関、クロンバックα係数等)を行った結果、無回答が多い項目、ほとんどの対象者が同じ回答をする項目、IT相関が低い項目等が認められたため、不適切な質問項目として削除し、最終的に28項目の介護評価スケールとした。(2)要介護度「35」の群:作成した介護評価スケール(40項目)の調査結果に基づく統計的特性の検討(項目分析、GP分析、IT相関、クロンバックα係数等)を行った結果、回答分布に著しい片寄りがある項目、ほとんどの対象者が同じ回答をする項目、IT相関が低い項目等が認められたため、不適切な質問項目として削除した。また、回答者の負担をできるだけ軽減するため、クロンバックα係数値の下がる度合いが少ない項目から削除し、最終的に30項目の介護評価スケールとした。1.目的前年度の予備調査結果を基に、対象者の重症度に合わせて作成した要介護度別の介護評価スケールを対象者に適応し、スケールの信頼性・妥当性の検討を行うことを目的とした。2.方法前年度の予備調査結果に基づき、要介護度別((1)要介護度「要支援」及び「12」の群、(2)要介護度「35」の群)に対応した介護評価スケールを作成し、スケールの信頼性・妥当性検討のための調査を実施した。調査は訪問看護ステーション及びディサービスを利用している家族介護者を対象とし、面接調査を実施した。倫理的配慮は、調査時にプライバシーの保護等に関する説明を行い、同意が得られた者を対象とした。3.結果1)要介護度「要支援」及び「12」の群:介護評価スケールの調査結果を統計的特性(項目分析、GP分析、IT相関、クロンバックα係数等)から検討を行った結果、回答分布に著しい片寄りがある項目、ほとんどの対象者が同じ回答をする項目、IT相関が低い項目は認められず、クロンバックα係数も0.8以上を示し、信頼性・妥当性が確認された。2)要介護度「35」の群:介護評価スケールの調査結果を統計的特性(項目分析、GP分析、IT相関、クロンバックα係数等)から検討を行った結果、回答分布に著しい片寄りがある項目、ほとんどの対象者が同じ回答をする項目、IT相関が低い項目は認められず、クロンバックα係数も0.7以上を示し、信頼性・妥当性が確認された。