hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期低栄養に起因する血圧上昇での活性酸素産生酵素の分子機構と食品成分による改善

そこで、今年度は低栄養状態の母体から生まれた児の生後に生じる生理機能を明らかにするために、妊娠期に低蛋白食を与えた母ラットの授乳期にQを摂取させ、成長後の仔の血圧上昇及びエネルギー代謝に及ぼすQの影響を検討した。方法妊娠したWistar系ラットに20%(C群)あるいは8%カゼイン食(LP群)を出産まで摂取させた。その後、LP群を2群にわけ出産後から離乳まで20%カゼイン食(LPC群)または0.2%Q含有20%カゼイン食(LPQ群)を摂取させた。C群には20%カゼイン食のみを与えた(CC群)。その後、雄性仔を離乳させ23週齢まで標準動物飼料で飼育し、体重及び血圧を測定した。終了時に血漿、大動脈及び肝臓を採取し、血液生化学検査を行い、スーパーオキシド(O_2^-)量及び細胞内のエネルギーバランスを制御するセンサーであるAMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)発現量をウェスタンブロット法により測定した。結果12週齢以降のLPQ群の体重は、LPC群と比較して高値であったが、CC群とは差は認められなかった。各群の血圧及び血液生化学検査値は、群間で差はなかった。大動脈のO_2^-量はCC群に比べてLP群でやや高値傾向がみられたが、有意差は認められなかった。23週齢のLPQ群の肝臓ではリン酸化AMPKがCC群やLPC群に比べて有意に高値であった。リン酸化ACCも増加していた。本モデルにおいて、妊娠期に蛋白質制限を受けた母ラットの授乳期に摂取したQは、AMPKを活性化して成長後の仔のエネルギー代謝に影響を及ぼすことが示唆された。
モジュール構造をなす動的人工神経ネットワークのダイナミクス

人工神経ネットワークに関しては、これまでに、生物学的にも妥当性のある幾つかのパラダイムが提唱されており、これらの内「写像」と「緩和」はとりわけ重要なものである。「写像」や「緩和」が何れも妥当であるとするなら、生物の神経系においては、それらが別々に機能していると考えるより、それらが融合した「より上位の枠組み」の下で情報処理がなされていると考えるのが自然である。本研究では、こうした「より上位の枠組み」の存在可能性を探るべく、「モジュール構造をなす動的人工神経ネットワーク」について新たなモデル提案を行い、それらのネットワークのダイナミクスについて総合的に理解することを目的とした。具体的には先ず最適化問題を例に取り上げ、ネットワークアーキテクチャを導く元となるエネルギー関数の形と固定点アトラクタの種類・性質との関係を中心に議論を行った。続いて、「写像」や「緩和」などの個々のパラダイムについて、「跳躍ロボット制御における制御パラメータの汎化」や「遠隔腕相撲システムにおける動的および静的逆問題の解法への適用」といった応用を通してそれらの個々の能力を調べつつ、モジュールの様々な融合様式の可能性をさらに広く検討した。そして、これらの考察を通して、ある1つの統合モデルを提案するに至った。この提案モデルは、動的ニューロンの出力と膜電位に加え、写像関数(静的ニューロンによる)を用いて動的ニューロンからの直接出力から変換された他の種類の状態変数を含む、特別に構成されたエネルギー関数を最小化するネットワークである。提案モデルは、静的および動的なニューロンの協調によって「変形空間において緩和がなされる」という上位の枠組みを提供しており、本研究の目的に合致する成果が得られたと言える。そうした立場から、本研究代表者は、これら2つのパラダイムを統合したモジュール構造をなす動的人工神経ネットワークモデルを複数提案し、「より上位の枠組み」の存在可能性を検討してきた。動的人工神経ネットワークは基本的に非線型フィードバックシステムであり、結合様式によっては固定点アトラクタ以外にもリミットサイクルやストレンジアトラクタなど複数種のアトラクタが存在し得る。本研究では、総合的にネットワークのダイナミクスを理解するため、「より上位の枠組み」を説明する新たなモデルの提案を行い、複数種のアトラクタの生成メカニズムやそれらのアトラクタ間を遷移するメカニズムを明らかにすることが目的である。本年度は、第1段階として、最適化問題を例に取り上げ、ネットワーク構造を導く元となるエネルギー関数の形と固定点アトラクタの種類・性質との関係を中心に議論を行った。その結果、あるエネルギー関数の下では、状態空間の超格子上の(グローバル)ミニマム以外に、解くべき最適化問題の種類(設定)に依存して状態空間の内部に(ローカル)ミニマムが出現する場合のあることが明らかとなった。次年度は、最適解への収束を妨げるこれらの不適切なミニマムを取り除く方法を検討することから始め、ネットワークダイナミクスのより詳細な理解を目指したい。そうした立場から、本研究代表者は、これら2つのパラダイムを統合した「モジュール構造をなす動的人工神経ネットワーク」のモデルを複数提案し、「より上位の枠組み」の存在可能性を検討してきた。

動的人工神経ネットワークは基本的に非線型フィードバックシステムであるから、結合様式によっては固定点アトラクタ以外にも複数種のアトラクタが存在する可能性があるなど、複雑なダイナミクスを呈する。本研究では、「より上位の枠組み」を説明するため、「モジュール構造をなす動的人工神経ネットワーク」に関する新たなモデルの提案を模索し、そのネットワークのダイナミクスを総合的に明らかにすることが目的である。初年度となった平成12年度は、第1段階として、最適化問題を例に取り上げ、ネットワーク構造を導く元となるエネルギー関数の形と固定点アトラクタの種類・性質との関係を中心に議論を行った。2年度となる平成13年度は、初年度のこうした成果をふまえつつ、「写像」や「緩和」のさまざまな融合様式の可能性をさらに広く検討した。その結果、これまでに提案した2つの統合モデルに共通して、誤差逆伝播のための経路がネットワーク全体のダイナミクスに重要な貢献をしていることが明らかとなった。最終年度は、多数のCPUをネットワーク経由で連結したBeowulf型計算機を用いて、効率の良い数値解析も重点的に行いたい。人工神経ネットワークに関しては、これまでに、生物学的にも妥当性のある幾つかのパラダイムが提唱されており、これらの内「写像」と「緩和」はとりわけ重要なものである。「写像」や「緩和」が何れも妥当であるとするなら、生物の神経系においては、それらが別々に機能していると考えるより、それらが融合した「より上位の枠組み」の下で情報処理がなされていると考えるのが自然である。本研究では、こうした「より上位の枠組み」の存在可能性を探るべく、「モジュール構造をなす動的人工神経ネットワーク」について新たなモデル提案を行い、ネットワークのダイナミクスについて総合的に理解することを目的とした。最終年度は、個々のパラダイムについて引き続き検討を行うと共に、それらの統合モデルについて検討を行った。そして、ある1つのモデルを提案するに至った。提案モデルは、動的ニューロンの出力と膜電位に加え、写像関数を用いて動的ニューロンからの直接出力から変換された他の種類の状態変数を含む、特別に構成されたエネルギー関数を最小化するネットワークである。もし写像関数として静的ニューロンのみによる階層型ネットワークを仮定した場合、その階層型ネットワークは、順方向サブネットと逆方向サブネットから構成され、両サブネットの結合は、逆方向サブネットを伝播する誤差信号に基づいて修正される。同時に、逆方向サブネットの最終出力が、ネットワーク全体のダイナミクスに重要な役割を演じている。結果として、提案ネットワークは、静的および動的なニューロンの協調によって「変形空間において緩和がなされる」という枠組みを提供する。誤差を計算するための逆方向サブネットは、通常仮想的なものであるが、提案ネットワークでは、ネットワーク全体のダイナミクスのために実在しなければならない点も注目すべき結果である。
習慣的利用に基づいたクロスメディアの実証研究

本研究は、現代におけるクロスメディア、すなわち、マスメディア、インターネット媒体、購買行動の関係を検討した。その結果は、マスメディアでの情報取得は、店頭とインターネット媒体での情報取得を促し、店頭などのオフラインよりもオンライン購買を促している。また、ソーシャルメディアで情報を見出している人は、店頭での購買意向を持つ傾向に対して、娯楽さを見出している人は、直接的には、店頭での購買意向をもたないが、関連するサイトを見ると、その意向をもつようになる。このようにさまざまなメディア利用傾向が明らかになった。本年度は、クロスメディア研究と、メディア利用の習慣的利用に関する研究に関してそれぞれ文献レビューを行った。メディアの中でもクロスメディアの起点となるウェブサイトの利用を明らかにしその役割を明確にすることを主眼に置いた。今までの消費者の企業ウェブサイト利用は情報取得や社会的交流が支配的な利用行動であった。それらの利用は、利用形態の中でも能動性が高く関与度の高い消費者の特徴と言える。そこで求められるウェブサイトの役割は、購買直前の情報処理の段階に対応したものとなっていた。しかし、近年、企業のウェブサイトを取り巻く環境が大きく変化している。その一つとして、企業ウェブサイトの消費者の利用が一般的になってきたことが挙げられる。企業のウェブサイトと消費者をつなぐSNSサイトにおける企業ページやブランドページが登場し一般化することで、消費者の探索コストが低下し、企業サイトと消費者の接続が容易になった。その結果、企業サイトにアクセスする消費者は比較的関与度が高いといったこれまでの購買目的の消費者だけに限らず、娯楽としての利用を目的とする習慣的利用の消費者も対象となっている。このようなウェブサイトの利用類型を基礎として他の媒体との隣接や適合性、媒介要因を仮説化し、定性的な調査を用いて、仮説の修正、それをもとにした質問表の尺度開発を行っている。次年度これらの作業を終了し、実証研究を行うことを目的としている。当該年度は、前年度行ったメディアの習慣的利用の文献レビューを基礎として、具体的な仮説の構築を行った。とりわけ、メディア利用に関しては、社会学、社会心理学、メディア研究を中心となるため、対象が伝統的なメディアとウェブのみに限定されている。それゆえ、研究範囲を、マーケティングやオンライン購買の領域までに拡張することで、店頭もメディアとして位置づけることにした。その中で、店頭とウェブとの関係でいえば、ON to Offとショールーミングという複数媒体利用に関する2つのパターンである。前者は、ウェブ上で情報探索を行い、さらに店舗で詳細に検討し購買するパターンである。後者は、情報探索を店舗で行い、購買自体はウェブで行う購買パターンである。この2つのパターンと伝統的なメディアの利用との関係を仮説化するために、数人におけるインタビュー調査、もしくは、以前行ったメディア接触に関する調査の追跡調査を行った。その結果、どちらのパターンであるにせよ、ウェブと店舗メディアの双方を重要視し利用するユーザーは、少数で一般的な傾向ではないことが理解できた。よって、伝統的なメディアに関する情報探索は、店頭での情報探索、ウェブでの情報探索に影響することを予測できるに対して、店頭での情報探索はウェブでの決済、もしくは、ウェブでの情報探索は店頭での決済に影響しないことを大枠の仮説とした。最終年度では、大枠の仮説を具体化し、検証のための定量調査を行うことを予定している。理論的レビューする研究領域を拡大し、仮説構築を再度検討したために、今年度予定していた尺度開発はまだ達成されていないものの、定量調査に向けて大枠の仮説の構築は済んでいるため、予定としては順調に進んでいるといえる。前年度においてクロスメディアと購買行動に関する仮説モデルを構築した。具体的に言えば、複数のメディア利用のパターン(showroomingとon to off)を参照することで、情報取得段階と購買段階それぞれの段階でのオンライン、オフラインメディアの利用程度を考慮した購買モデルである。前年度に測定したデータを基に、構造方程式モデルを用いて分析した結果、仮説それ自体は、統計的に有意な結果を示したが、従属変数として、二値データ(購買した/しない)を用いた場合は、仮説モデルの適合度に関しては非常に低い値となった。それゆえ、今年度に関して、再度実施を予定していた実証研究を行わず、仮説モデルと調査方法の見直しを行った。仮説モデルに関しては、企業サイトやSNSの企業アカウントやページだけでなく、比較サイトやショッピングサイトを含めてウェブ利用として変数化を行ったが、その場合、利用形態に多様性が存在するため、データの精度を低めていると考えることができる。よって、ウェブ媒体を利用状況に応じて媒体の変数を細分化し、モデルを再定式化を行うことにした。また、研究期間の間に、SNS媒体のマーケティング利用に関して大きな変化が起きていた。フェイスブックやツイッターのマーケティング利用が一段落したのに対して、インスタグラムの利用は購買との親和性が高くそのマーケティング利用は盛況を得ている。よってインスタグラムを加えて利用と購買行動のパターン、他のメディア接触との関係を再度検討し、その結果を、仮説モデルに反映させた。調査の方法論に関しては、前年度の調査結果を受けて、自己報告を基礎としたインターネット調査における問題点を考慮し、単純にインターネットを利用した質問紙調査だけでなく、因果関係を操作した刺激物を提示する実験手法を採用する選択もあり得るため、ウェブ媒体を対象とした実験法を採用している先行研究のサーベイを行った。上記にも触れたように、研究期間中に構築した仮設モデルと方法論を検証した結果、それぞれの仮設自体は、統計的には有意であったものの、モデル自体の適合度は低く、モデル自体の妥当性に関して疑念が生じるものとなった。

よって、当初予定していた最終年度での仮設検証を行うサーベイ調査、さらには、論文の作成と国際会議での論文提出を、研究期間の延長を申請することで次年度に実施することにした。今年度は、ウェブ媒体の変数の細分化や分類を行うことで仮説モデルの再検討と、新たな方法論(実験)を習得するためにそれらに関連する先行研究を検討する期間とした。研究期間全体としては、第一に、マスメディアとインターネット、店頭の情報接触と、オンラインとオフライン購買がどのような関係があるのか、第二に、ソーシャルメディアのプラットフォーム(Facebook, Twitter, Line)における情報と娯楽の知覚が店頭購買にどのような関係があるのか、最後に広告ではなく、コンテンツに登場する製品情報(プロダクトプレイスメント)は、テレビとインターネットで、購買に関連する行動にどのような影響があるかを明らかにした。一点目は,マスメディアの情報接触は、インターネットと店頭の情報接触に影響を与えるが、購買には、オンラインに影響を与えることが分かった。二点目は、3つのプラットフォームすべてで情報価値を見出した人は、店頭で購買する可能性が高く、娯楽の価値を見出した人は、店頭で購買することと直接には関係しないが、他の関連するサイトを閲覧することで店頭で購買する可能性が高まることがわかった。三つ目は、テレビ、インターネット媒体ともに社会的交流動機のある人は、その製品情報に対する好意度を高めるだけでなく、購買に関連する行動も高めることがわかった。本研究は、現代におけるクロスメディア、すなわち、マスメディア、インターネット媒体、購買行動の関係を検討した。その結果は、マスメディアでの情報取得は、店頭とインターネット媒体での情報取得を促し、店頭などのオフラインよりもオンライン購買を促している。また、ソーシャルメディアで情報を見出している人は、店頭での購買意向を持つ傾向に対して、娯楽さを見出している人は、直接的には、店頭での購買意向をもたないが、関連するサイトを見ると、その意向をもつようになる。このようにさまざまなメディア利用傾向が明らかになった。初年度の研究計画の中心的な作業である理論的研究による仮説の構築はほぼ達成している。その後、定性的な調査に基づく仮説の修正と尺度開発の終了を見込んでいたが、今年度は達成できないために若干の遅れになっている。その理由は、企業のウェブサイトに対する利用行動が想定よりも分岐しており、その原因を探ることに時間を要したため。最終年度は、より具体的な仮説の設定と、定量調査で利用する尺度開発、定量調査の実施とその分析を行い、報告書を作成する。研究期間の延長申請を行ったため、次年度は、今年度に行う予定であった仮説モデルの検証と、論文作成と国際会議への論文提出を行う。具体的には、今年度に引き続き、仮説モデルを検討することで最終的な確定を行う。
ナノ粒子における励起子拡散とＦＲＥＴダイナミクスの評価

申請者は申請書に記載した既存の高解像度の共焦点顕微システムを用いてもフェルスター共鳴エネルギー移動(FRET)の詳細な測定を現時点では実現不可能と判断し、2年目の研究目的を台湾國立交通大學の増原宏教授の研究室にてレーザートラッピング技術を用いた半導体量子ドット(QD)超格子の生成ダイナミクスとその評価を行うことに変更した。申請者はQDに関して熟知しており、レーザートラッピング技術を用いたQD超格子生成の研究が全くされておらず、さらにQD超格子が太陽電池への利用に期待されて研究されている一方で光学特性変化について報告されていない点に着目した。本研究では、レーザートラッピング誘起QD集合体の蛍光スペクトル変化から超格子の生成ダイナミクスについて評価した。具体的には、トラッピングレーザーの2光子励起を用いたQDからの蛍光スペクトル測定および蛍光イメージング測定から評価を行った。QD溶液にレーザーを入射すると、時間経過とともに焦点付近から蛍光を観測した。さらに、時間経過に対する蛍光強度および中心蛍光波長の位置の変化を解析した結果、蛍光強度の上昇と連動して、中心蛍光波長が短波長側にわずかにシフトすることが分かった。次に、QD溶液の濃度を上げた結果、中心蛍光スペクトルのシフト量は低濃度時と比較して大きくなった。以上の結果より、集光点に捕捉されているQDの数が多くなるに伴いQD間距離が狭くなるため、集合体形成による新たな電子準位が作られたと考えられる。QD超格子の光学特性については、広く報告されている長波長シフトだけでなく、向井剛輝教授らによって短波長側に新たな発光スペクトルが現れることが報告されている。本研究成果は彼らほどの大きな発光スペクトル変化は得られなかったが、QD集合体の特性変化の要因は同じと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。量子ドット(QD)は生体組織の標識、単一光子源等の発光デバイス、高効率太陽電池への応用に向けて精力的に研究が行われている。QDを含むナノ粒子は薬剤等の効果の研究分野において、光安定性の高さから蛍光色素に代わって用いられるようになっている。その薬剤効果の研究において薬剤分子と患部細胞等の詳細な分子間距離の測定には、主にフェルスター共鳴エネルギー移動(FRET)が用いられている。しかし、ナノ粒子は蛍光色素と比較してサイズが大きいにもかかわらず、単分子レベルにおける双極子の拡散運動は全く検討されていない。そのため、本研究の目的は高分解能を有する共焦点顕微システムを用いて、QD等のナノ粒子-蛍光色素間における双極子の非局在性と双極子間の距離を見積もることである。本研究は3つのサブテーマからなり、1年目である平成26年度は1を行った。1アンサンブルにおけるFRET効率、分子間の平均距離の検出CdSe/ZnS QDをドナー分子、蛍光色素をアクセプター分子としてアンサンブルにおけるFRET効率を求めた。ドナー分子およびアクセプター分子の組み合わせはQDとCy5の系と、QDとAlexa Fluor 633の系で行った。QDの発光効率は0.57であり、QDの発光スペクトルおよび蛍光色素の吸収スペクトルから重なりの大きさおよびフェルスター距離を求めた。QD溶液にCy5を加えた結果、QDの発光強度は徐々に減少し、Cy5の発光強度は増強した。色素が吸収しない400 nmの励起光によるCy5の発光より、FRETを確認した。蛍光寿命測定によりQDの蛍光寿命はQDとCy5の濃度比をQD:Cy5=1:0から1:100に変えることで16.2 nsから6.92 nsとなり、効率は57.3%となった。また、QD溶液にAlexaを加えることでQDの発光強度は徐々に減少し、Alexaの発光強度は増強した。蛍光寿命測定によりQDの蛍光寿命はQDとAlexaの濃度比をQD:Alexa=1:0から1:1000に変えることで17.8 nsから4.56 nsとなり、FRET効率は74.4%となった。

QD超格子の光学特性については、広く報告されている長波長シフトだけでなく、向井剛輝教授らによって短波長側に新たな発光スペクトルが現れることが報告されている。本研究成果は彼らほどの大きな発光スペクトル変化は得られなかったが、QD集合体の特性変化の要因は同じと考えている。26年度の目標はアンサンブルにおける測定および共焦点顕微システムの構築を行うことである。現在アンサンブルにおける測定は完了し、単一分子レベルの測定に移行できるよう共焦点顕微システムの最終調整を行っている。そのため、当初の予定と同等の進度と考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。以上より、申請者は申請書に沿って研究を行った。今後の方針として、アンサンブルでの測定系であるが故に見えない単一QDと色素系におけるFRETの測定を行う。そのため、申請書通り残っている2単一QD-単一蛍光色素における双極子間距離の検出および3単一QD-複数の蛍光色素におけるFRET効率変化の研究を、共焦点顕微鏡を用いて行う予定である。
河川中上流域における河床環境評価と河床変動解析を統合した数値解析モデルの開発

本研究では、河川地形を構成する土砂の粒径の幅が広い石礫床河川における河床変動計算を精度を向上するとともに、河床環境に依存する魚類等の物理生息環境を表現可能な数値シミュレーションモデルを開発した。河川シミュレーションソフトIRIC Nays2Dソルバー(数値計算モデル)を改良し、流水抵抗評価及び河床空隙率評価モデルを実装した。これらの改良により、混合粒径条件下における河床変動、河床表層の分級現象の再現性を大幅に向上させることができた。モデルの改良にあたり、石礫床上を小さい相対水深で流れる流れの構造、とりわけ粗度層の特性に着目した検討を行い、さらに、流れの構造を踏まえて魚類の生息場の量を遊泳可能空間として定義する手法を提案した。また、大きな石礫粒子間を流れる砂粒子の運動等についても検討を実施した。これらの成果により、石礫床河川の河床環境を構成する流れ・土砂及び生息場評価についてより深い理解を得ることができたが、数値計算モデルに実装するに至ってはいない。最終年度には、現地調査を重ねてきた木曽川水系長良川を対象に、石礫床河川区間の早瀬を産卵床とするアユに着目し、本研究で開発したモデルにより、アユ産卵場の空間分布の評価を試行した。長良川現地では扇状地の中央から扇端部にかけて多くの産卵場が分布していることが既存資料及び漁協への聞き取りにより把握されている。モデルの解析結果は、扇状地全体の河床材料の粒度分布を一様に与えた場合、扇頂部から扇端部にかけて産卵場としての適合度が高く評価されたが、扇状地に縦断的に河床材料粒度分布を実態に合わせて設定可能なようにモデルを拡張した結果、アユ産卵場の分布を良く表現することができた。以上のように、本研究は、石礫床河川の河床変動現象、とりわけ分級現象を精度良く計算した上で、河床の物理環境に依拠した生物生息場の評価にも実用的な数値計算モデルを実現できた。主に以下3つの事項に取り組んだ。1つ目に、河床環境モデルが包含すべき河床の物理場の情報の項目を整理するため、魚類、底生生物の生態に詳しい研究協力者らに聞き取りを行い、河川中上流域における生息場評価に本研究で開発するモデルを活用する上で重要な物理パラメータについて抽出・整理を行った。各物理パラメータを計算するための要素モデルを整理して、河床環境モデルのフレームワークを概ね決定した。2つ目に、粗度層を含む流れ場の鉛直構造を求めるためのサブプログラムの開発を行った。まず、河川中上流域で多くみられる中規模粗度領域から大規模粗度領域の流れに対応した抵抗則について、プログラム実装を前提とした可能性検討を行った。さらに、既存の鉛直二次元植生流れのプログラムソースコードを、石礫床の表現が可能なように修正し、河床近傍に粗度層が発達した流れの鉛直構造を再現するのにどの程度の計算量が必要か確かめるために、水路実験の実測値の再現計算を試行した。今後本サブプログラムの改良を行い、必要な計算量を確認して、平面二次元河床変動解析に組み込んで準三次元計算とする方向性についても検討を行う。3つ目に、次年度以降開発する平面二次元河床変動解析モデルの検証データを得るため、長良川扇状地砂州における地形及び河床材料分布についての現地調査を行った。本調査地では、平成28年9月に低水流路満杯に達する出水があり、砂州表層の土砂の移動が一部で確認されたことから、UAV空撮、VRS測量による河川地形の変化、12地点における表層・準表層河床材料調査を行い、砂州全体の変化傾向について把握した。これにより、出水前後のデータを得た。また、本出水における河床変動傾向の再現を既往の平面二次元河床変動解析モデル(IRIC Nays2DH)により試み、今後モデル間比較を行うためのベンチマークを準備した。平成28年度の計画として当初計画していた事項である、「河床環境モデルの開発」については、開発にあたってモデルに包含すべき物理場の情報整理が進んだ結果、開発の方向性が明確となったほか、各種物理パラメータの関係性や評価式についての情報収集が概ね完了した。また、平面二次元河床変動解析プログラムとして定評があるIRIC Nays2Dソルバーを開発者(清水康行;北海道大学教授)から貸与を受け、本研究で開発するプログラムのベースプログラムとしてソースコードの分析が進んでおり、次年度、河床環境モデルを実装する準備も順調に進んでいる。また、開発したモデルの検証データについても、平成28年9月に比較的規模が大きい出水イベントが発生し、現地調査を適切なタイミングで実施することができ、貴重な検証データを得た。以上を総合して、おおむね順調に推移していると判断される。本年度は,以下の3つの事項に関わる研究上の進展があった.(1)河床環境に依存する魚類・底生生物の生息場を直接的に表現できる数値シミュレーションモデルの開発が進んだ.河川シミュレーションソフトIRICのNays2Dソルバーの開発者の許可を得てソースコードを修正し,河床材料粒度分布と,これに応じた流水抵抗,河床空隙率を同時に評価可能な形に改良を行なった.実河川への適用に先立って,既往の移動床水理実験結果の再現計算を行なった結果,流速・水深の空間分布に加え,河床変動後の河床形状,河床表層の粒度分布についても,従来モデルに対して大幅な改善が見られた.河床環境に関わる主要なパラメータの全般において計算精度の改善が見られた.[論文投稿準備中](2)石礫

床上の浅い流れ場における粗度層(Roughness layer)を含む流速分布の簡易な表現方法について,研究が進展した.河床材料の代表粒径,流量,河床勾配等を与条件として,流速の鉛直分布を簡易に求める手法について検討を行った.カルマン定数,粗度層高さの上限等の変数の決定に課題を残すものの,対数分布則を仮定するよりも,実際の流れ場に近い流速分布が得られる目途がたった.また,河床表層の凹凸と流れの鉛直分布を与条件とし,遊泳性魚類の生息場(遊泳空間)の定量的な評価手法を提案した.[論文2,発表1,2](3)石礫の間を砂が流下する条件下における流砂量式の表現の改良を目的とした実験を行い,石礫間を砂が移動する際のstep lengthとpickup rateに着目した解析を行った.これにより,既存の流砂量式に対して流砂のstep lengthはかなり小さく抑制されている一方,step lengthは石礫によって生じる強い乱れによって大きく変動していることが明らかとなった.[論文1,発表3]平成29年度の主な計画は,河床環境モデルを平面二次元河床変動解析モデルに実装することと,これを検証するデータセットの整備を進めることであった.河床環境モデルのうち,河床材料ー流水抵抗ー河床空隙率を一体的に表現するモデルが完成し,過去の移動床水理実験の再現性が大幅に高まったことを確認している.これにより,流速,水深,河床材料,河床空隙率といった微生息場の評価に必要な主な指標の表現力を大幅に向上させることに成功した.さらに当初計画に加え,石礫床上を浅い流れが流れる際の流れ場の特徴である粗度層(Roughness layer)を含む流速分布の表現方法,これを利用した遊泳性魚類の生息場評価手法,石礫間を砂が流下する状況における流砂量式の改良など,モデルのさらなる向上に有益なサブ的研究課題も大幅に進展しており,予定以上の成果を挙げているといえる.本研究では、河川地形を構成する土砂の粒径の幅が広い石礫床河川における河床変動計算を精度を向上するとともに、河床環境に依存する魚類等の物理生息環境を表現可能な数値シミュレーションモデルを開発した。河川シミュレーションソフトIRIC Nays2Dソルバー(数値計算モデル)を改良し、流水抵抗評価及び河床空隙率評価モデルを実装した。これらの改良により、混合粒径条件下における河床変動、河床表層の分級現象の再現性を大幅に向上させることができた。モデルの改良にあたり、石礫床上を小さい相対水深で流れる流れの構造、とりわけ粗度層の特性に着目した検討を行い、さらに、流れの構造を踏まえて魚類の生息場の量を遊泳可能空間として定義する手法を提案した。また、大きな石礫粒子間を流れる砂粒子の運動等についても検討を実施した。これらの成果により、石礫床河川の河床環境を構成する流れ・土砂及び生息場評価についてより深い理解を得ることができたが、数値計算モデルに実装するに至ってはいない。最終年度には、現地調査を重ねてきた木曽川水系長良川を対象に、石礫床河川区間の早瀬を産卵床とするアユに着目し、本研究で開発したモデルにより、アユ産卵場の空間分布の評価を試行した。長良川現地では扇状地の中央から扇端部にかけて多くの産卵場が分布していることが既存資料及び漁協への聞き取りにより把握されている。
新しい生体吸収性マグネシウム合金を利用した複合機能性医用材料の開発と応用

生体内分解特性を有するマグネシウム合金の医療応用を目指して、安全性と生体内挙動、さらに骨形成効果について、in vivo、in vitroでの各種試験を行った。In vitro試験では、骨芽細胞のマグネシウムイオンによるアルカリフォスファターゼ活性の上昇が確認された。またin vivo試験では、ラット脛骨部皮下埋入試験で、合金組成によるガス発生量と吸収動態の違いが確認され、ガス発生と吸収速度の相関性が明らかになった。さらにウサギ脛骨内埋入試験では、吸収に伴って周囲の骨形成が確認された。以上の結果からマグネシウム合金の安全性と骨形成に対する効果が期待された。平成20年度は、開発合金の生体内挙動について動物実験を行って検討をした。生体内での挙動については合金の組成により腐食速度、ガス発生、吸収速度、組織反応などに違いがあることが予測され、既存の工業用マグネシウム合金を含めて組成の異なる合金の種類による違いについて検討した。実験にはラットを用い、ラット脛骨骨膜下に大きさ1×2×10mmの合金を埋入して経時的に観察した。観察方法は、主としてマイクロCTを用い、ガス発生量、合金の吸収量を画像解析ソフトを用いて計測した。結果は、埋入部は、一部の合金で肉眼的にガス発生に伴う腫脹がみられた。しかし発赤などの著明な炎症所見はみられなかった。合金は、徐々に表面にて不規則に腐食、崩壊がみられた。また一部最表層に腐食生成物と思われるX線不透過性の層がみられた。ガスは材料周囲に大きい物は単膨性または多膨性にみられたが、少ない物は合金と組織の間にわずかな隙間が観察される程度であった。合金の種類の違いにより、吸収とガス発生は異なる挙動を示した。吸収は速いものでは1か月程度で半分以上吸収されるが、吸収が遅い合金は、4か月後もあまり吸収が進んでいなかった。さらにガス発生の著明な合金ほど腐食、吸収速度が速く、ガス発生量は、吸収速度の調整によって制御できると考えられた。また今回の症例の中には、合金近傍の脛骨骨面に著明な骨形成を認める症例もあり、マグネシウムの吸収に伴う骨形成効果について今後別の実験系の条件、方法について参考になった。本年度は、in vivo試験として、組成の異なる3種類のカルシウム系マグネシウム合金の脛骨内への埋入を行い、カルシウム系材料の骨形成に関する影響、効果について検討を行った。実験にはラット脛骨を用い、直径1mmの円柱状の合金材料を埋入した。結果、埋入合金は部分的に溶解をしめし、周囲に骨の形成がみられた。形成された骨は、長期経過後も吸収されず埋入合金の周囲に維持された。金属表面には、一部に腐食生成物と思われる透過性の異なる層がみられ、新生された骨との間に介在した像が確認された。これらの結果から本材料が骨形成に対して効果があることが期待され、骨折部の治癒に対して、装置の機械的強度による固定だけでなく骨形成の効果による固定も期待できる材料である可能性がある。しかし同時に吸収速度についての調整の難しさも明らかとなった。本材料は、一定期間で材料が吸収されることが望ましいが、実際には残存率の高いものがあり、また一方で吸収速度の速いものは、これまでの結果と同様、ガス発生が顕著である。今後とも組成を調整しながらより良い材料への開発と確認を継続して行わなければならない。また本年度は、マグネシウムイオンに対する細胞反応についてin vitro試験を行った。結果として、マグネシウムイオンを含む培地で、アルカリフォスファターゼの活性が上昇した。しかし塩化物イオンを含むなど、培地の調整について改善する必要があり、平成22年度で問題点を改善した上で継続してin vitro実験を行う予定である。以上のことからin vivo、in vitroの両面でマグネシウムおよびマグネシウム合金が骨折部固定用材料として様々な効果が期待され、多様な観点での解析、実験の必要性が明らかになった。本年度は、スクリュー状のカルシウム系、アルミニウム系のマグネシウム合金をウサギ脛骨に埋入したものについて、マイクロCTおよび組織標本を作製して検討を行った。実験には直径約2mm、長さ7mmの円柱状合金を用意し、合金と同形のトレフィンバーで穿孔した後、一部皮下に露出するように埋入した。結果は、カルシウム系合金の長期埋入で、合金の分解が進むと同時に脛骨外に半球状に新生骨の形成が確認された。マイクロCT像では、合金の吸収について、アルミニウム系に比べカルシウム系の吸収が早く、さらに部位別では、骨髄腔内露出部、皮下露出部、皮質骨内の順で吸収が進んでいた。骨髄腔内では、アルミニウム系でも吸収が進んでおり、円錐状に残存していた。一方カルシウム系は長期経過では、ほぼ分解され、分解された合金片と思われる不透過像が散見された。ガス発生については、いずれの合金も長期経過においては明らかな貯留はみられず組織学的にも為害作用を示さないと思われた。

以上の結果から、最も重要な観点として本材料の骨形成に関連する能力が注目される。特にカルシウム系は、カルシウム、マグネシウムの骨形成への関与がすでに指摘されるように分解過程で骨形成に関与する可能性が今回の実験でも確認された。また分解特性はすでにin vitroの実験系でも明らかにしてきたように合金によって異なり、材料の部位や治癒期間に合わせた調整を行うことができると思われる。また同じ合金でも周囲環境によって分解特性が異なる点は、実際の臨床応用でどのような部位に用いるかという視点を持たなくてはならないことを意味していると考えられた。
Gene tip micro arrayの遺伝子診断への応用

デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)遺伝子の異常の70%は複数のエクソンをも含む大きな欠失であり、マルチプレックスPCR法による診断も可能であるが、診断率は十分とはいえず、新たな方法の開発が望まれてきた。本研究ではDNAマイクロアレーを用いたエクソンの欠失、スプライス異常の検出を試みた。DNAマイクロアレーは日本レーザのGTMASSスタンピング装置を用い、ポリLリジンコートのスライドグラス上にジストロフィン遺伝子のすべての翻訳エクソンを増幅したDNA断片を固定した。ターゲットDNAは、正常およびDMD患者のリンパ芽球のtotalRNAからジストロフィンmRNAの翻訳領域を10分割してRT-PCRをおこない、増幅した。PCR時にCy5dUTPを取り込ませることで、ターゲットDNAはCy5標識している。ハイブリダイゼーションは複数の蛍光標識ターゲットcDNAを混合し、各エクソンを固定したスライドグラスと共にインキュベーションすることで行った。正常リンパ芽球のcDNAのフラグメント7はエクソン43から51を含んでいるが、これをマイクロアレーに対しハイブリダイゼーションを行うとエクソン43から51までのエクソンのスポットの蛍光が認められた。一方、マルチプレックスPCRにて、既にエクソン44の欠失が疑われていた患者のDNA断片について同様の実験を行うと、エクソン44に相当する蛍光スポットのみの蛍光が検出されないことが分かった。この結果から、本DNAマイクロアレーはDMDの遺伝子診断法として利用可能であることが示唆された。一方、オリゴヌクレオチドをスライドグラスに結合させ、アリル特異的オリゴヌクレオチドハイブリダイゼーション法を試みたが、蛍光標識DNAが検出できるほどの感度にオリゴヌクレオチドのガラス面への結合ができず、1塩基の変化の検出には今後の更なる条件検討が必要と思われた。緒言:本年度の本研究では、デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)をえらび、DNAマイクロアレーをその遺伝子診断に利用する方法を開発した。方法:マイクロアレーの作成はDMDの責任遺伝子であるジストロフィン遺伝子のエクソン43から51、エクソン8と19をそれぞれPCRで増幅し、日本レーザのGTMASSスタンピング装置を用い、ポリLリジンをコートしてあるスライドグラスにスポットし、固定化処理を行い作成した。Cy5標識ターゲットcDNAは正常およびDMD患者のリンパ芽球のtotal RNAより、ジストロフィンmRNAの翻訳領域を10分割しRT-PCRを行い得た。蛍光標識は2回目のPCR反応時にCy5dUTPを取り込ませることによった。ハイブリダイゼーションは、複数の蛍光標識ターゲットcDNAを混合しマイクロアレーのスポットとインキュベーションすることで行い、洗浄後、蛍光をGTMASS Scannerで検出した。結果:正常リンパ芽球のcDNAの断片7はエクソン43から51を含んでいるが、これをマイクロアレーに対しハイブリダイゼーションを行うとエクソン43から51までのスポットは蛍光が認められ、エクソン8と19には蛍光は認められなかった。パルチプレックスPCR法にてあらかじめエクソン44の欠質がわかっていた患者についてゲノムDNA又はcDNAの蛍光標識PCR産物をマイクロアレーとハイブリダイズさせると、エクソン44に相当する蛍光スポットが検出されなかった。この方法でエクソンの欠失のような大きな遺伝子の変異は検出可能と思われた。考案:DMD患者の約70%は遺伝子の大きな欠失や挿入変異であり、マルチプレックスPCR法による診断も可能であるが診断率は不十分であり、新たな方法の開発が望まれる。本研究で用いた方法はほとんどのエクソン欠失、スプライス異常の検出が可能であり、診断率を上げることが期待される。

デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)遺伝子の異常の70%は複数のエクソンをも含む大きな欠失であり、マルチプレックスPCR法による診断も可能であるが、診断率は十分とはいえず、新たな方法の開発が望まれてきた。本研究ではDNAマイクロアレーを用いたエクソンの欠失、スプライス異常の検出を試みた。DNAマイクロアレーは日本レーザのGTMASSスタンピング装置を用い、ポリLリジンコートのスライドグラス上にジストロフィン遺伝子のすべての翻訳エクソンを増幅したDNA断片を固定した。ターゲットDNAは、正常およびDMD患者のリンパ芽球のtotalRNAからジストロフィンmRNAの翻訳領域を10分割してRT-PCRをおこない、増幅した。PCR時にCy5dUTPを取り込ませることで、ターゲットDNAはCy5標識している。ハイブリダイゼーションは複数の蛍光標識ターゲットcDNAを混合し、各エクソンを固定したスライドグラスと共にインキュベーションすることで行った。正常リンパ芽球のcDNAのフラグメント7はエクソン43から51を含んでいるが、これをマイクロアレーに対しハイブリダイゼーションを行うとエクソン43から51までのエクソンのスポットの蛍光が認められた。一方、マルチプレックスPCRにて、既にエクソン44の欠失が疑われていた患者のDNA断片について同様の実験を行うと、エクソン44に相当する蛍光スポットのみの蛍光が検出されないことが分かった。この結果から、本DNAマイクロアレーはDMDの遺伝子診断法として利用可能であることが示唆された。一方、オリゴヌクレオチドをスライドグラスに結合させ、アリル特異的オリゴヌクレオチドハイブリダイゼーション法を試みたが、蛍光標識DNAが検出できるほどの感度にオリゴヌクレオチドのガラス面への結合ができず、1塩基の変化の検出には今後の更なる条件検討が必要と思われた。
蝋管等初期録音資料群の音源保存、音声復元、内容分析、情報共有に関する横断的研究

本研究は、日本の言語史・文化史上、極めて高い資料的価値を持ちながら、十分に活用されてこなかった蝋管等の初期録音資料群について、音響工学・光学解析・保存科学・博物館学・日本語学・芸能史学・日本史学の観点から、同じ研究者代表者らによる先行研究を継承しつつ、その音源保存・音声復元・内容分析・情報共有に関する総合的・横断的な研究を展開し、保存方法の開発、音声復元方法の開発、国内外の資料所蔵状況の調査、言語内容分析、情報共有法に関する新たな知見を得て、本資料群に関わる諸領域での研究の基盤を強固なものとした。研究初年度である本年度は、以下のIVに関する研究成果を得て、研究展開への基礎を固めることができた。次年度以降、これらの成果を踏まえて研究を進展させ、所期の研究課題の達成を目指す。I.蝋管等初期録音資料の保存方法の開発:低コヒーレンス干渉断層撮像法等を用いた蝋管・円盤の表面状態の精査と記録を行ない、当該資料群の保存の対策を講じるための基礎的な情報を集積した。これらの研究成果は、以下のIIの研究進展にも資するものとなった。II.蝋管等初期録音資料の音声復元方法の開発:リニアセンサによる円盤レコード再生を安定化させるために、卓上型防振台を導入し、外部振動による画像変動の低減を試みた。画像撮影の自動化について検討を進めた。また、GHA方式による復元再生音質の改善実験を行ない、1900-1901年録音の再生音質が向上した。III.国内外の初期録音所蔵機関の所蔵状況調査:アメリカ合衆国・連合王国・フランス・ドイツ・シンガポール・台湾に海外出張し、各地の録音資料所蔵機関を調査し、本邦未紹介の日本語録音音源等の情報を得た。また、国内各地へも訪問調査を行なった。IV.初期録音資料群の言語内容情報の日本語史的分析:上掲IIIで得られた音源や他機関のネット等で公開されている日本語録音に関して、言語内容の分析を進めた。また、これらの分析に資するため、国会図書館・各大学図書館等に収集された人情本・洋学会話書・速記本等の文献資料の調査・収集を行なった。V.初期録音資料群に関する情報共有法の整備:上掲IIIでの国内外の機関調査の際、それらの機関での情報公開の実態と展望について確認した。また、一部の機関については、今後の情報共有と公開について意見交換を行なうことができた。言語史・文化史上の一次資料として極めて高い価値を有する蝋管等の最初期録音資料群の、国内外での所蔵状況調査、音源資料の保存、音声内容の復元再生、録音内容の分析、および広範な研究者間での情報共有に関する、多角的な観点からの総合的・横断的な研究を目的とする本研究課題の、研究第2年度となる本年度では、以下のIVに示す具体的な諸課題に取り組み、次年度以降の研究の進展および最終的な研究課題達成に資する研究成果を得ることが出来た。I・II.蝋管等初期録音資料の保存方法の開発、および、音声復元方法の開発:低コヒーレンス干渉断層撮像法、疑似リニアイメージセンサ等の手法により、蝋管およびSPレコードの画像を取得し、当該資料群の保存および再生に関する基礎的な情報を集積した。また、文化財保存法の視点から、立体形状のディジタルアーカイブ化の可能性を探求・検討した。加えて、GHA方式による復元再生音質の改善実験を展開した。III.国内外の初期録音所蔵機関の訪問調査:ドイツ・ハンガリー・オーストリア・連合王国・フランスに海外出張し、各地の録音資料所蔵機関を調査し、本邦未紹介の日本語録音音源等の情報を得た。IV.初期録音資料群の言語内容情報の日本語史的分析:上掲II・IIIで得られた音源や他機関のネット等で公開されている日本語録音に関して、言語内容の分析を進めた。また、これらの分析に資するため、大英図書館・フランス国立図書館・国会図書館・各大学図書館等に収集された関連文献資料の調査・収集を行なった。言語史・文化史上の一次資料として極めて高い価値を有する蝋管等の最初期録音資料群の、国内外での所蔵状況調査、音源資料の保存、音声内容の復元再生、録音内容の分析、および広範な研究者間での情報共有に関する、多角的な観点からの総合的・横断的な研究を目的とする本研究課題の、研究第3年度となる本年度では、以下のIVに示す具体的な諸課題に取り組み、次年度の研究の進展および最終的な研究課題達成に資する研究成果を得ることが出来た。また、蝋管表面の汚染因子のレーザーによる除去の方法を検討した。III.国内外の初期録音所蔵機関の訪問調査:連合王国・フランス等に海外出張し、各地の録音資料所蔵機関を調査した。特に、フランス国立図書館での日本語録音資料群に関する詳細な調査により、吹込者を特定し、その言語資料的な価値について明らかにした。IV.初期録音資料群の言語内容情報の日本語史的分析:上掲II・IIIで新たに得られた音源や既公開の日本語録音に関して、言語内容の分析を進めた。

並行して、フランス国立図書館・国会図書館等に収集された関連文献資料の調査も行なった。特に、中近世における日本語の音声的特徴を明らかにするため、謡と近世邦楽を中心に、譜本類と初期録音資料群での音声内容とを比較検討した。また、落語口演速記本の調査を進めた。V.初期録音資料群に関する情報共有法の整備:上掲IIIでの国内外の機関調査の際、諸機関での情報公開の実態と展望について確認した。また、今後の情報共有と公開について意見交換を行なうことができた。上述の通り、研究課題達成に向け、各領域で、おおむね順調に研究が進展している。ただし、Vの初期録音資料群に関する情報共有法の整備については、具体的な方法の検討について、やや進捗していない。言語史・文化史上の一次資料として極めて高い価値を有する蝋管等の最初期録音資料群の、国内外での所蔵状況調査、音源資料の保存、音声内容の復元再生、録音内容の分析、および広範な研究者間での情報共有に関する、多角的な観点からの総合的・横断的な研究を目的とする本研究課題の研究最終年度となる本年度では、以下に示す諸課題に取り組み、諸々の研究成果を得た。I・II.蝋管等初期録音資料の保存方法の開発、および、音声復元方法の開発:低コヒーレンス干渉断層撮像法、疑似リニアイメージセンサ等の手法により、蝋管およびSPレコードの画像を取得し、当該資料群の保存および再生に関する基礎的な情報を集積すると共に、前者の方式による蝋管内容音声再生、後者の方式によるSP円盤内容音声再生に成功した。また、GHA方式音源修復によって、20世紀初頭円盤録音の清音化を行った。加えて、携帯型蝋管再生機の改良版を作製し、再生実験を行った。III.国内外の初期録音所蔵機関の訪問調査:フランス・オーストリア等に海外出張し、各地の録音資料所蔵機関を調査した。特に、ウィーンでの1901年と1913年の日本語録音吹込者について、新たな情報を得ることができた。IV.初期録音資料群の言語内容情報の日本語史的分析:上掲II・IIIで新たに得られた音源やふき既公開の日本語録音に関して、言語内容の分析を進めた。これらの分析に資するため、フランス国立図書館・国会図書館等に収集された関連文献資料の調査を行った。また、中近世における日本語の音声的特徴を明らかにするため、謡と近世邦楽を中心に、譜本類と初期録音資料群での音声内容とを比較検討した。また、今後の情報共有と公開について意見交換を行った。本研究は、日本の言語史・文化史上、極めて高い資料的価値を持ちながら、十分に活用されてこなかった蝋管等の初期録音資料群について、音響工学・光学解析・保存科学・博物館学・日本語学・芸能史学・日本史学の観点から、同じ研究者代表者らによる先行研究を継承しつつ、その音源保存・音声復元・内容分析・情報共有に関する総合的・横断的な研究を展開し、保存方法の開発、音声復元方法の開発、国内外の資料所蔵状況の調査、言語内容分析、情報共有法に関する新たな知見を得て、本資料群に関わる諸領域での研究の基盤を強固なものとした。
平安時代末期の摂関家における文学と学問の研究―藤原忠通と藤原頼長を中心に―

本年度は、これまでの2年間で行ってきた忠通の漢詩と和歌の研究を継続・発展させるとともに、研究計画の通り、頼長の学問的活動に関する研究についても新たに着手した。まず、忠通については昨年度から引き続き漢詩集『法性寺関白御集』と家集『田多民治集』の注釈作業を進めた。忠通は詩人であり、歌人でもあったため、注釈においては特に漢詩と和歌の相互の影響関係を念頭に置きながら用例や解釈の再検討を行った。これらの注釈は現時点ではまだ完成していないが、今後も継続して注釈の推敲を行い、注釈書の完成を目指していく。また、これらの研究で得られた個別の成果についても少しずつ論文化を進めている。その一つの成果として、論文「保延五年六月四日の作文会と藤原忠通ー忠通の句題詩とその背景ー」を来年度中に発表する予定である。これは頼長の日記『台記』保延5年6月4日条に載る作文会と忠通の句題詩について考察したもので、句題詩に対する当時の評価の仕方や忠通の作詩背景について解明を試みた。忠通の「花木逢恩賞」詩の頷聯が特に優れていると評価された背景には言葉の言い換えの秀逸さがあったことを確認した。次に、頼長の学問的活動については『台記』『台記別記』『宇槐記抄』などの古記録を中心に、頼長周辺の学問に関わる記事を抽出・整理した。特に、注疏のレベルでどの程度漢籍を受容しているかを重点的に調査・検討を行った。この成果はまだ発表には至っていないが、今後の課題として引き続き研究を進め、来年度中に何らかの形で発表を行いたい。今年度に発表した成果としては、著書『藤原頼長ー「悪左府」の学問と言説ー』(早稲田大学出版部)と論文「藤原長光と泰山府君都状ー『玉葉』を中心に」(小原仁編『変革期の社会と九条兼実ー『玉葉』をひらく』、勉誠出版)がある。いずれも摂関家の学問に関わる研究を行ってきた成果である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、平安時代末期の摂関家を中心とした文学や学問の様相がいかなるもので、また、どのように継承・変容されていったかについて解明し、摂関家の学問世界を究明することが目的である。その端緒として、藤原忠通・頼長兄弟の活動を主要な対象として研究している。平成28年度は藤原忠通の漢詩集『法性寺関白御集』の研究を行った。具体的には、『法性寺関白御集』の句題詩を読解して注釈を進め、忠通の文学的活動のうち、特に漢詩に関わる活動とその特徴について明らかにした。『法性寺関白御集』は『群書類従』に収録されているが、校本や注釈書は作られていない。また、『本朝無題詩』の研究によって忠通の無題詩に関しては注釈が存在するが、句題詩はごく一部を除き、ほとんど取り上げられてこなかった。それゆえ、忠通の句題詩を読解し、注釈を付した意義は小さくない。注釈においては、中国古典と日本の漢詩文の用例を詳細に検討し、忠通の文学的活動の背景や文学表現の特徴について研究を行った。その成果の一つに、「藤原忠通の文壇と表現」という論文がある。これは、2015年の口頭発表に基づき考察を進めたもので、忠通の漢詩と和歌に関わる文学的活動を整理し、詩壇と歌壇の位相の違いを参加者という観点から検討したものである。そして、和歌と漢詩に見られる特徴的表現として言葉の繰り返しを取り上げ、こうした言葉遊びのような俗語的表現が用いられた背景として同時代の漢詩表現や連句の影響があった可能性を指摘した。また、句題詩に関しては「藤原忠通の漢詩とその背景ー『法性寺関白御集』を中心にー」という口頭発表で成果報告を行った。これは、忠通の句題詩をいくつか取り上げて読解し、故事の受容や表現の特徴について考察したものであり、忠通の句題詩には白居易の影響が顕著に見られること、和漢の類書的典籍に学んだと思われる表現が多いことなどを指摘した。本年度は、藤原忠通の漢詩集『法性寺関白御集』の読解に重点を置き、注釈作業を通して忠通の文学や学問に関わる活動の解明を目指した。具体的には、忠通の句題詩に注釈を付し、中国や日本の漢詩文の用例を詳細に検討することで、忠通の漢詩の背景や特徴を明らかにした。その成果の一部は既に口頭発表で報告を行い、また、この発表を基にまとめたものは論文として発表する用意がある。一方で、忠通の漢詩における和歌の影響についてはまだ十分に検討できておらず、今後の課題と言える。漢詩と和歌の相互の影響については、平成29年度に計画している家集『田多民治集』の注釈と併せて今後考察していく予定である。そして、和歌の影響についても『法性寺関白御集』の注釈に反映し、注釈書としての完成を目指したい。以上を総合すると、現在の進捗状況としては、おおむね予定通りに研究が進展していると考える。本研究は、平安時代末期の摂関家の学問世界がいかなるものであったか、また、摂関家の文学や学問がどのように展開し、継承されていったかについて究明することが目的である。