hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内生的成長モデルと政府支出・公的資本-calibrationによる分析-

補助金を受けた当該テーマについて研究を行い、その成果を次の3つの論文にまとめた。1.公的資本を含む成長モデルで、重要なパラメータとなる社会資本と民間資本の代替・補完関係について、静学的最適化行動を仮定したトランスログタイプの費用関数を推定した。その結果、民間資本と社会資本は代替的であることが示された。この研究成果は、「社会資本と民間資本の代替・補完性」という論文にまとめられ、公刊された。2.さらに社会資本と民間資本の代替性について、動学的最適化行動を仮定したモデルでコブダグラス型とCES型の生産関係について一般化積率推定法(GMM)を使い、マクロデータで推定と検定を行った。その結果、民間資本と社会資本の代替性はかなり小さいこと、また両者の収益率は80年代以降大差ない水準で変動していることが示された。この結果は、「社会資本供給量の最適性」という論文にまとめられ、レフェリーの審査を経て公刊された。3.政府支出や公的資本を含む内生的成長モデルのcalibrationの方法、特にその中心となる最適な均衡意志決定ルールを求めるための数値計算の方法について考察し、その手法を用いて上の2つの論文の成果なども考慮しつつ実際に公的資本を含む成長モデルについてcalibrationを実行した。その結果、実際の経済成長の描写に内生的成長モデルは適さず、むしろ外生的な成長モデルが適当であることが示された。この結果は「社会資本のマクロ経済効果-成長モデルによるキャリブレーション-」という論文にまとめられた。本年度は当該テーマについて、以下の3点の研究を行った。1.政府支出や公的資本を含む内生的成長モデルのcalibrationの方法、特にその中心となる最適な均衡意志決定ルールを求めるための数値計算の方法についてサーベイを行った。その結果、計算スピードについては線型二次近似法がすぐれること。また、精度については計算スピードと消費するメモリー量を考慮しなければ、離散近似法が優れていることが明らかにされた。2.公的資本(または社会資本)を含む内生的成長モデルにおいて、重要なパラメータとなる社会資本と民間資本の代替・補完関係について、静学的最適化行動を仮定したもとでトランスログタイプの費用関数を推定した。使用した社会資本のデータは今年度経済企画庁により再推定された主要20部門の合計値である。この結果は、「社会資本と民間資本の代替・補完性-トランスログ費用関数による計測-」という題で論文にまとめられた。3.さらに上の研究を発展させ、社会資本と民間資本の代替性について、動学的最適化行動を仮定したモデルで、コブダグラス型とCES型の生産関数について一般化積率推定法(GMM)を使い、我が国のマクロデータから推定と検定を行った。
リソグラフィーを利用した箔のマイクロ張出し加工

アルミニウムのような成形性のよい材料でも,箔のように板厚が極端に小さくなると張出し性は低下する.本研究はこのような箔をドームのような立体的な形状に成形する方法を提案することを目的とする.その方法として,成形に必要な板面積拡大を引張りでなく,板厚方向圧縮によって達成しようとするものである.プロセスは第1工程で平板から波板を作り,第2工程で折り畳んだ提灯を伸ばすようにその波形を張出すという2段階加工である.波板成形を機械的な手段で作製することから始めた.直径0.5mmの円筒ピンによって歯形工具を製作し,板厚20μmのアルミニウム箔を平らな工具との間で圧縮加工したところ,波板が作製できた.この波板を引張試験した結果,大きな伸び向上が得られ,マイクロ加工が可能なことがわかった.次に,波板の作製をリソグラフィー加工によって行う方法について検討した.スピンナーでレジストを塗布し,恒温器で乾燥させ,Hg-Xeランプで露光し,その後現像,エッチング,レジスト剥離処理を行った.暗部60μm,透明部40μmの縞模様のマスクを自作し,最適な処理時間を実験により求めた.リソグラフィー加工後のアルミニウム箔の表面を光学顕微鏡観察および表面粗さ測定したところ,規則正しい溝ができていることが確認できた.このプロセスをアルミニウム箔に対し両面から行い,作製した波板の限界伸びひずみを測定した.その結果,期待に反し,非常にわずかな伸びひずみしか得られなかった.この結果から,まず第1に破断の機構を解明しなければならないという問題点が明らかとなった.アルミニウムのような成形性のよい材料でも,箔のように板厚が極端に小さくなると張出し性は低下する.本研究はこのような箔をドームのような立体的な形状に成形する方法を提案することを目的とする.その方法として,成形に必要な板面積拡大を引張りでなく,板厚方向圧縮によって達成しようとするものである.プロセスは第1工程で平板から波板を作り,第2工程で折り畳んだ提灯を伸ばすようにその波形を張出すという2段階加工である.波板成形を機械的な手段で作製することから始めた.直径0.5mmの円筒ピンによって歯形工具を製作し,板厚20μmのアルミニウム箔を平らな工具との間で圧縮加工したところ,波板が作製できた.この波板を引張試験した結果,大きな伸び向上が得られ,マイクロ加工が可能なことがわかった.次に,波板の作製をリソグラフィー加工によって行う方法について検討した.スピンナーでレジストを塗布し,恒温器で乾燥させ,Hg-Xeランプで露光し,その後現像,エッチング,レジスト剥離処理を行った.暗部60μm,透明部40μmの縞模様のマスクを自作し,最適な処理時間を実験により求めた.リソグラフィー加工後のアルミニウム箔の表面を光学顕微鏡観察および表面粗さ測定したところ,規則正しい溝ができていることが確認できた.このプロセスをアルミニウム箔に対し両面から行い,作製した波板の限界伸びひずみを測定した.その結果,期待に反し,非常にわずかな伸びひずみしか得られなかった.この結果から,まず第1に破断の機構を解明しなければならないという問題点が明らかとなった.本研究は、極薄板である箔をシェルのような立体的な形状に成形する方法を提案することを目的としている。プロセスは、第1工程で箔から多くのひだを持つ波形状の薄板構造体を作り、第2工程で折り畳んだ提灯を伸ばすようにして張出すという2段階加工である。板面に沿った面内引張り力でなく板厚方向への圧縮力によって板材を薄く押し広げるため、加工限界が向上する。この波形状の構造体は、薄板を平らな工具と歯形工具の間で圧縮されると作製できることは確認されていたが、従来の平らな歯先の歯形工具を用いた場合は、加工場所によって大きく加工度が異なり、マイクロ加工への適用の可否が問題となっていた。そこで本年度はこの問題を解決するため、歯先形状の影響を検討した。その結果を以下にまとめる。1.測定が簡単のため、寸法の大きな板厚0.2mmのアルミニウム薄板A1050-H材を対象とし、半径1mmの円筒形状の歯先形状を持つ歯形工具を作製し、平らな工具との間で圧縮加工を行った。その結果、従来問題であった加工場所による加工度不均一がなくなり、加工精度の問題点が解決された。また作製された波形状の薄板構造体は、直接引張りによって伸びを与えた場合に比較し、本プロセスでは20倍の破断伸びを得ることができた。2.板厚20μmのアルミニウム箔を材料とし、半径0.25mmの歯先を持つ工具を作製して、本加工法のマイクロ加工への適応性を検討した。その結果、直接引張りによって伸びを与えた場合に比較し、本プロセスでは5倍の破断伸びを得ることができた。3.マイクロ張出し加工の実際例として、板厚20μmのアルミニウム箔を用い、一辺20mmのピラミッド形の四角錐を作製することができた。本研究は、極薄板である箔をシェルのような立体的な形状に成形する方法を提案することを目的としている。プロセスは、第1工程で箔から波形状の薄板構造体を作り、第2工程で折り畳んだ提灯を伸ばすようにして張出すという2段階加工である。昨年度まで、機械的に波形板を作製するプロセスを検討し、本研究提案プロセスの実現性を検討してきた。

本年はその結果を基礎とし、本研究の主目的であるリソグラフィー加工による波形板の作製方法を検討した。リソグラフィー加工遂行に関して、以下の成果が得られた。1.実験装置として、光源は水銀キセノンランプ、レジスト塗布用に回転数が調整できるスピンナ、乾燥炉として電気炉を用意した。2.レジスト、専用現像液、剥離液は市販のもの、エッチング液は市販の薬品を混合し自作した。3.マスクパターンは縞状としたが、パターン原図をパソコンで描き、ポジ写真で縮小するという方法で自作した。本年では加工条件の最適値を見つけるため、予備的検討として、取り扱いの観点から箔でなく板厚0.6mmのアルミニウム板に対しリソグラフィー加工を施した。その結果、以下の結果が得られた。4.露光時間は3分程度、現像時間は5分程度がよい。以上の結果、アルミニウム表面に10μm程度のピッチで規則正しい凹凸を作製することができた。すなわち、この加工を箔の両面に施せば、波形状板が作製できるとが確認できた。しかし、問題点として、本年の条件では加工(エッチング)深さを大きくするためには、長時間を要することもわかった。本研究は、極薄板である箔をシェルのような立体的な形状に成形する方法を提案することを目的としている。プロセスは、第1工程で箔から波形状の薄板構造体を作り、第2工程で折り畳んだ提灯を伸ばすようにして張出すという2段階加工である。本年は、リソグラフィー加工によって波形板を作製し、さらにその波形板を引張試験した。はじめに、リソグラフィー加工遂行に関しては、1.光源は水銀キセノンランプ、レジスト塗布はスピンナ(回転数2500rpm)、乾燥炉として電気炉を用意した。2.レジスト、現像液、剥離液は市販のもの、エッチング液は市販の薬品を調合し自作した。3.マスクパターンはピッチ0.1mmの縞状としたが、パターン原図をパソコンで描き、ポジフィルムと縮小写真撮影によって自作した。4.レジストは露光時間は3分、現像時間5分の条件で、アルミ板上に縞状パターンが作製できた。つぎに、厚さ20μmのアルミ箔に対して、目合わせしたマスクを用いて、両面からリソグラフィー加工したところ、エッチング液の温度35°C、エッチング時間40分で、板厚は半分まで減少し、波形板が作製できた。最後に、この波形板を作製し引張試験した結果、わずかな伸びひずみ1.7%が得られた。しかし、この値はエッチングしないアルミ箔より伸びが劣る結果となった。この理由として、エッチング液によってアルミ箔が化学的に伸びの小さな材料に変化したことが考えられたが、詳細は今後の課題とされた。
家畜バベシア症の貧血発生機序の解明とその病態制御

家畜バベシア症の貧血発生機序を解明し、その病態を制御するために、バベシア症のイヌについて貧血発生機序を研究した。その結果、以下の成績が得られた。1.バベシア原虫(Babesia gibsoni)の増殖に伴い、感染イヌ赤血球の酸化障害が亢進した。2.感染イヌ脾臓の電子顕微鏡観察では、赤脾髄における血小板の集合と、それによる赤血球の通過障害が起こり、多数の赤血球が赤脾髄に貯留していた。以上の成績は、バベシア症における貧血発生の主たる要因は、感染赤血球の脾内抑留であり、その結果、酸化障害赤血球が多数破壊されることにより、高度の貧血が発生することを示唆している。家畜バベシア症における感染動物赤血球の酸化障害機序と脾腫の発生機序を明らかにすることによって本症の貧血発生機序を解明することを目的として、本年度は以下の実験を行った。2.イヌ末梢血マクロファージによるバベシア感染赤血球貪食の検討。(成績)1.バベシア原虫とイヌ赤血球を培養したところ、赤血球内のメトヘモグロビン及び過酸化脂質(MDA)はいずれも有意に増加した。2.イヌ末梢血マクロファージは、バベシア寄生赤血球のみならず、非寄生赤血球の多数を貪食した。(結論)バベシア原虫の増殖に伴い、感染動物では原虫寄生赤血球のみならず、原虫非寄生赤血球も酸化障害を起こすことが示唆された。家畜バベシア症における血小板減少と脾腫の原因を検討した結果、以下の成果を得た。1.バベシア原虫(B.gibsoni)感染赤血球培養液を用いてin vitroでイヌ血小板のADPによる凝集試験を行った。その結果、B.gibsoni感染赤血球内および同培養液中にはADPによるイヌ血小板凝集を促進する因子が出現すること、同因子は分子量30,000以上の蛋白質であることが示唆された。2,B.gibsoni実験感染イヌにおける血小板数および脾臓の大きさの変化を観察した結果、脾腫の出現前に血小板数が減少した。脾臓の電子顕微鏡観察では、多数の血小板が脾洞壁に粘着していた。以上の結果、バベシア感染初期に、脾臓内で血小板が活性化し、洞壁や脾索へ血小板が粘着するために赤血球の通過障害が起きるため脾腫が発生すると考えられた。平成8年度及び9年度の研究において、家畜バベシア症では赤血球の酸化障害が貧血を主徴とする病態発現に深く関与していることが示唆された。そこで本年度は、抗酸化剤が本症の病態を制御する上で効果的であるか否かを検討した。メトヘモグロビン形成率および混濁度指数を赤血球の酸化障害の程度を示す指標として用い、培養液中の還元型グルタチオン(GSH)が赤血球の酸化障害に及ぼす影響を検討した。その結果、培養液中に5mMのGSHを添加した培養系において培養赤血球のメトヘモグロビン形成率と混濁度指数は、GSH無添加の対照培養系の培養赤血球のメトヘモグロビン形成率と混濁度指数に比べて両者ともに高い値を示した。以上のように、今回の結果からは、抗酸化剤は本症の病態を悪化させることが明らかとなった。
p型酸化物半導体の欠陥制御とデバイス応用

スパッタリング法ならびにPLD法により製膜したCu_2O薄膜表面とCu_2O/Al_2O_x界面の電子状態をX線光電子分光法により明らかにした。Cu_2O/Al_2O_x界面に存在するCuの価数はAl_2O_xを製膜した瞬間に1価から2価に酸化されることが明らかとなった。Al_2O_x上にCu_2Oを製膜した場合においてもCuは製膜初期において2価で成長しており、界面のCuは2価であった。界面のCuの価数制御にはアニールが有効であることを明らかにしたが、膜厚が厚くなると充分に還元できないことも明らかとなった。まずPLD法で製膜したCu_2O薄膜ならびにCu_2O/Al_2O_x積層膜を試料に用いたex-situ光電子分光観察の結果を詳細に検討したところ、当初予定したAlKα線を利用した単色X線源の新規導入とこれを用いたex-situ測定による評価よりも、スパッタ装置を既存の正逆光電子分光装置に新規併設しin-situ測定による評価を行う方がより適切な評価を行えるとの結論に至り、今年度の予算で新規にスパッタ装置を導入しこれを既存の光電子分光装置に接続した。スパッタ装置はCu_2OとAl_2O_xをターゲットの交換無しで製膜できるようにするために2源のRFマグネトロンスパッタ源を採用した。製膜室のベースプレッシャーは<2×10^<-6>Paに達し、これが光電子分光装置の測定槽に直接接続されているため製膜後直ちに電子状態の観察ができるようになった。これによりex-situ測定で最も問題となっていた試料の大気暴露の影響を完全に排除できるようになった。現在は装置の調整と試運転の段階にあり、平成22年度初期から本格的な実験に取り組める状態となった。一方、PLD法により製膜した試料を用いたex-situ測定により、Cu_2O/Al_2O_x界面におけるCuの価数がAl_2O_xの製膜により酸化されることが明らかとなりつつある。Cu_2O膜全体としてはCuが一価であり良好な特性を示すが、デバイスとして機能する界面ではCuが二価であるため特性が著しく悪化していると考えることができる。Cuの価数変化はAl_2O_x製膜の極めて初期段階から生じており、今までのところ製膜条件の最適化によるCu2価の生成を抑制することはできていない。しかしながらデバイス動作を阻害している要因をほぼ突き止めることができたことなどから、この成果を応用物理学会にて発表した。平成21年度に導入したスパッタ装置を用いてCu_2O/Al_2O_x界面における電子状態のその場観察を行った。装置はCuとAlをターゲットとして用いた2源のRFマグネトロンスパッタ源を有し光電子分光測定装置と超高真空を介して接続されているためCu_2O/Al_2O_x界面の電子状態を大気暴露することなく観察することができる。本年度は本装置を用いてCu_2O薄膜、Al_2O_x薄膜作製の条件探索を行い、Cu_2O薄膜上にAl_2O_x薄膜を室温製膜することで界面を作製した。界面の電子状態その場観察の結果、Cu_2O薄膜表面のCu^+は僅か1秒程度プラズマに触れただけでほぼ完全Cu^<2+>に変化した。その後Al_2O_xの製膜を続けてもCuの価数は2価のままであった。これにより前年度の研究で明らかとなっていた界面におけるCu2価の存在は大気暴露による影響ではなくAl_2O_xの製膜によるものであることが明らかとなった。Cu^<2+>をCu^+に戻すために真空アニールを行った。Al_2O_xの製膜時間が10秒以下でAl_2O_xの膜厚が薄い状態ではCuの価数はほぼ完全に1価に戻ったが、引き続きAl_2O_xの製膜を行ったところCuの価数は再び2価となった。Al_2O_xの膜厚の増加とともにアニールによる還元効果は薄れCuを完全に1価に戻すことが難しくなることも明らかとなった。界面におけるCuの価数制御技術の確立が今後の課題である。ここで明らかとなった結果はCIMTECや日台ワークショップにて発表した。前年度に引き続きRFマグネトロンスパッタリング装置を用い、ターゲットにCuとAlを用い、装置内にArと酸素ガスを導入した製膜でCu_2O/Al_2O界面を作製し、界面におけるCuの価数制御を試みた。Cu_2O上にAl_2O_xを製膜すると直ちに表面のCuが1価から2価になる。このため、Al_2O_x上へのCu_2O製膜を試みたが、この場合でも成長初期のCuが2価であることが明らかとなった。

Cu_2O単相ができる条件で製膜しているにもかかわらず界面においてCu^<2+>の存在がXPSにおいて確認できたため、Al_2O_xの影響を危惧した。そこで、Cu_2O上今のCu_2Oの製膜を行い、Cuの価数変化をXPSのその場観察により調べたところ、この場合でも成長初期のCuが2価であることが明らかとなった。つまり基板が何であれCu_2Oは成長初期にCu^<2+>が生じることが明らかとなった。これらの結果は界面作製のためにCu_2O上へ絶縁層を製膜しても、絶縁膜上にCu_2Oを製膜しても界面近傍にはCu^<2+>が存在することを示しており、Cu_2Oを含む半導体素子特性劣化の原因の一つがここにあると強く推察される。ターゲットに金属を用いて酸化物薄膜を製膜する場合はプロセスガスから酸素を得る必要があるが、プラズマ中の酸素の酸化力が強すぎることが原因と考えられる。前年度までの研究で海面付近のCu^<2+>はポストアニール処理で完全に還元してCu^+とすることが難しいことが明らかになっているので、この問題を解決するためには、酸素ガスを導入せず酸化物ターゲットを用いて製膜することなど、酸化雰囲気を抑えた条件下で高品位Cu_2O薄膜の作製方法を確立に懸かっていると考えている。ここで明らかとなった成果はSTAC-5や日本セラミックス協会秋季シンポジウム等で発表し、論文投稿のための準備を進めている。
スタチンが効くがんを見極める予測因子の探索とがん転移抑制剤に向けたエビデンス構築

我々はこれまでに,スタチンが効果を発揮するがん細胞の特徴に関して基礎データを積み重ね,E-カドヘリンを細胞膜上に発現しているがん細胞はスタチン耐性を示すことを報告してきた。しかし,スタチン耐性株の中でも耐性のレベルが,スタチン感受性株の中でも感受性のレベルが存在し,スタチン感受性を保証する分子の同定には至っていない。本研究を通じて,がん細胞のスタチン感受性を直に反映する分子を絞り込み,スタチンが効くがんの的確な診断と臨床応用に結び付ける。さらに,スタチンが,がんの転移を抑制し生存率の向上に寄与しているのではないかとの仮説のもと,がん細胞の運動解析など,腫瘍生物学の観点から明らかにしていく。
居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連ＱＯＬと健康支援のニーズに関する研究

本研究の目的は、生活保護受給者の健康およびその支援について明らかにすることである。2010年、岡山県内の居宅の壮年期生活保護受給者765人を対象に健康調査を実施した結果、彼らの健康関連QOLは低く、男性では適切な市町村健康情報の提供、女性では栄養の支援が必要と示唆された。また、同じく岡山県内の市町村保健師326人を対象に、生活保護受給者の健康支援について調査した結果、市町村勤務先の規模、民生委員との連携の有無等が保健師の壮年期生活保護受給者への健康課題の認識に関連がみられた。しかし、保健師の年齢、経験年数は関連がなく、弱者に視点をおいた教育の必要性が示唆された。本研究は、健康格差社会が叫ばれている中、生活保護受給者の健康およびその支援に焦点をあて研究を行った。第一の目的である居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連QOLに関連する要因について、A県内の居宅の壮年期生活保護受給者765人を対象に健康調査を行った。その結果、彼らの健康関連QOLが低いこと、男女ともうつ病の有無が精神的サマリースコアに関連していること、適切な市町村健康情報の提供、栄養、運動の支援が健康関連QOLの向上に必要と示唆された。これらの分析結果は、学術雑誌に投稿し掲載された。第二の目的である居宅の壮年期生活保護受給者の健康支援の実態について、A県内27市町村に勤務する市町村保健師を対象に調査を行った。その結果、市町村保健師の約9割が生活保護受給者の支援経験があり、特に精神障害者の家庭訪問や生活保護担当ケースワーカーとの連携経験のある者は8割を超えていた。居宅の生活保護受給者への健康課題の認識について、多いと感じている保健師とそうでない保健師を比較検討した。その結果、壮年期生活保護受給者の健康課題が多いと認識している保健師は、勤務先では、指定都市・中核市および町村に勤務する保健師、民生委員との連携経験のある保健師、受給者の健康ニーズを明らかにする必要があると認識していた保健師であった。一方、保健師の年齢、経験年数等は関連がみられなかった。優先課題が別にある、仕事が忙しいという理由で長年、壮年期生活保護受給者の健康支援の優先度が下がっていた可能性も考えられる。今後、弱者に視点をおいた教育の必要性、市町村保健師の力量を高めるための支援の必要性が示唆された。市町村保健師に関する研究成果については、一部学会発表を行っており、論文は投稿中の段階である。また、本研究全体の報告書を作成し、A県内各社会福祉事務所、市町村等関係機関あて報告を行った。居宅における壮年期生活保護受給者の健康支援の必要性について、国内および海外の生活困窮者の健康状況と支援状況について、文献検討した。国内については、生活保護受給者が利用できる保健施策についても検討した。その結果、生活困窮者には健康に好ましくない行動が多いこと、さらに国内において、生活保護受給者が利用できる保健施策については、母子、高齢者施策と比べ、壮年期の健康施策は少ないことが示唆された。一般的に壮年期は就労している者が多いが、生活保護受給者の場合、働いていない者が多く、保険者が実施する特定健康診査の対象となっていない。医療扶助のみの支援ではなく、さらなる疾患を予防するための健康支援の必要性が明らかとなり、地域の保健師の働きかけの必要性が明らかとなった。居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連QOLとその関連要因を明らかにするため、岡山県内の壮年期生活保護受給者を765人を対象に調査・分析した結果、居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連QOLは低く、男女ともうつ病の有無が精神的サマリースコアに関連、適切な市町村健康情報の提供、栄養、運動の支援が健康関連QOLの向上に必要と示唆された。この分析結果については、学術雑誌に投稿し掲載された。居宅の壮年期生活保護受給者への健康支援の実態について、市町村保健師を対象に調査した結果は、一部、学会に発表しており、現在分析検討中である。生活保護受給者への健康課題について、文献および調査結果から明らかにし、学術雑誌への投稿等実施することができた。しかし、市町村保健師の認識については単純集計をしたのみで、今後多変量解析を行う必要がある。また、調査を実施した岡山県内の市町村への報告も課題である。市町村保健師が居宅の壮年期生活保護受給者への健康課題の認識、支援の在り方についてさらに分析し考察し、論文投稿する予定である。そして、居宅の壮年期生活保護受給者の健康状況、市町村が取り組むべき健康支援の方向性について、報告書を作成し、岡山県内市町村へ配布する予定である。ファイル等、文房具を購入予定である。
中世後期南都蒐蔵古典籍の復元的研究

(1)以下の機関・個人に所蔵される十市遠忠・実暁自筆古典籍の実地調査・写真撮影を行った。財団法人前田育徳会尊経閣文庫蔵自筆詠草類(再調査)東京大学史料編纂所蔵『一人三臣詠鈔』(天文8年遠忠書写奥書本ノ転写本)国文学研究資料館蔵遠忠関連典籍マイクロフィルム(陽明文庫蔵『五社百首』他)(2)報告書に翻刻を収載する予定の資料を選定し、担当者を決め、翻字作業に入った。新たに翻刻する資料として、以下の典籍を定めた。財団法人前田育徳会尊経閣文庫蔵『千首和歌』『三百六十首和歌』『五十番自歌合』他島原図書館松平文庫蔵『百五十番自歌合』(3)以下の遠忠自筆、および、鳥養流の能書家である鳥飼宗慶自筆短冊資料を蒐集した。鳥飼宗慶自筆短冊(京都・思文閣書店より購入)十市遠忠自筆短冊(軸装、京都・思文閣書店より購入)遠忠、及び鳥養流諸家の書蹟鑑定に際し、基礎的な資料として活用した。(4)下記の如き研究会を開催した。【第1回研究会】平成17年8月19日・於:埼玉大学八重洲ステーションカレッジ武井・石澤一志・高橋育子「<遠忠自筆資料>の筆蹟について」末柄豊「文亀四年二月九条尚経亭月次和歌会懐紙について」井上宗雄「勅撰作者部類の編者藤原盛徳(元盛法師)について」(5)本研究の概要・経緯を、日本歴史学会の依頼により、武井が『日本歴史』(第692号、2006・1)に報告した。1以下の機関に所蔵される十市遠忠・実暁自筆古典籍の実地調査・写真撮影を行った。尊経閣文庫・国会図書館・國學院大學・住吉大社・京都女子大学・天理図書館・内閣文庫・島原図書館松平文庫・国文学研究資料館・静嘉堂文庫2.以下の個人所蔵にかかる伝遠忠筆古筆切の調査・写真撮影を行った。野村精一・佐々木孝治3国文学研究資料館所蔵マイクロフィルムを調査し、以下の機関に所蔵される遠忠関連資料の紙焼を作成した。大阪市立大学森文庫・河野美術館・宮城県立図書館4下記の如き研究会を開催した。(1)第1回研究会平成15年7月29日・於:国文学研究資料館武井和人「遠忠自筆文献への道-『百番自歌合』の問題から-」池和田有紀「十市遠忠と春日社」久保木秀夫「伝十市達忠筆の古筆切について(2)第2回研究会平成15年12月26日・於:国文学研究資料館小林大輔「早大図書館蔵『三十番歌合』『太神宮法楽百首』について」小川剛生「一条兼良の南都における-動向-大倉精神文化研究所蔵『家傳深秘』をめぐって-」末柄豊「十市達忠の書状について」5下記の如き口頭発表を行った。武井和人「二つの自筆本-十市遠忠『住吉法楽百首』攷-」(和歌文学会例会:於:東洋大学、平成16年1月10日)※発表要旨は、『和歌文学研究』に掲載予定。(1)以下の機関・個人に所蔵される

十市遠忠・実暁自筆古典籍の実地調査・写真撮影を行った。尊経閣文庫・東洋文庫・鶴見大学・野村精一(2)遠忠自筆短冊資料を蒐集した。(3)下記の如き研究会を開催した。【第1回研究会】平成16年8月20日・於:埼玉大学八重洲ステーションカレッジ高橋育子「十市遠忠の連歌」※研究協力者小川剛生「姉小路基綱『延徳御八講記』について-『実暁記』所収本の考察を中心に-」武井和人「二つの自筆本・続攷-李花集』の問題から-」【第2回研究会】平成16年12月27日・於:埼玉大学八重洲ステーションカレッジ浅田徹「遠忠詠草の添削におけるテニハの処理」※研究協力者石澤一志「堀河院艶書合(長享二年奥書本)について」※研究協力者矢野環「『内裏名所和歌』諸本の位相-数理文献学的処理-」(1)以下の機関・個人に所蔵される十市遠忠・実暁自筆古典籍の実地調査・写真撮影を行った。尊経閣文庫(2)遠忠自筆、および、鳥養流能書家自筆短冊資料を蒐集した。【第1回研究会】平成17年8月19日・於:埼玉大学八重洲ステーションカレッジ武井・石澤一志・高橋育子「<遠忠自筆資料>の筆蹟について」末柄豊「文亀四年二月九条尚経亭月次和歌会懐紙について」井上宗雄「勅撰作者部類の編者藤原盛徳(元盛法師)について」(4)研究成果報告書において、以下の新規論考を収載した。武井和人「十市遠忠書写伝領典籍集成稿」久保木秀夫「伝十市遠忠筆断簡類瞥見-老葉自注・享禄二年七月以降撰歌合・天文六年賀茂社法楽十首和歌・十番の物あらそひ、ほか-」池和田有紀「十市遠忠と春日社神楽」小川剛生「室町後期の一条家文書と桃華坊文庫について-兼良・冬良・兼冬の文書目録-」石澤一志「鶴見大学図書館蔵『堀河院艶書合』(長享二年奥書本)について」矢野環「『内裏名所和歌』諸本の位相-数理文献学的処理-」高橋育子「十市遠忠と連歌-天理図書館綿屋文庫蔵「夢想之連歌」を中心に-」末柄豊「国立公文書館所蔵『文亀年中記写』-附、国立公文書館所蔵『別会付五師方引付』-」武井和人「尊経閣文庫蔵『千首和歌』『三百六十首和歌』」三村晃功・武井和人・高橋育子「尊経閣文庫蔵『五十番歌合』『三十番歌合』『五十番自歌合(二種)』」久保木秀夫「松平文庫蔵『遠忠百番自歌合』」
生体組織の非侵襲的熱物性測定及び医療診断への応用に関する研究

本研究課題では,生体組織の非侵襲的な局所熱物性測定手法を確立し,熱物性の観点から新たな医療診断技術を提案することを目的としている.上記の目的を達成するために,これまでヒトの皮膚の表面温度および熱伝導率の高精度・高確度測定を可能とする高精度温度プローブを開発し,皮膚がんの一種である悪性黒色腫の早期診断への応用の可能性を検討してきた.本年度はこれまで開発してきた室温よりも温度の高い物体の表面温度および熱伝導率を高精度・高確度に測定可能な保護熱源式サーミスタプローブを用いて,悪性黒色腫担癌マウス実験や複数名の健常者にて臨床実験を行った.動物実験では,悪性黒色腫上の皮膚は健常皮膚と異なる見かけの熱伝導率を示すことが分かり,本プローブを用いた悪性黒色腫の熱物性測定による医療診断の実現可能性が示された.また,本実験で得られたメラノーマ細胞の熱物性値は,貴重なデータであり,今後の数値計算による理論的検証にとって重要な知見となった.また,健常皮膚の臨床実験では,様々な体の部位(足裏,顔面等)の皮膚の見かけの熱伝導率測定を行った.測定値と各部位の皮膚構造や生体内初期温度分布が測定に大きな影響を及ぼすことが実験的に分かり,今後の臨床展開に有益な知見を得た.さらに,皮膚内の伝熱現象を検証するための数値計算プログラムを構築し,各部位における見かけの熱伝導率測定に与える表皮厚さ及び生体内初期温度分布の影響の理論的検証を行った.その結果,それら2つの要因は測定に大きな影響を与えることが分かり,悪性黒色腫診断の診断精度にも影響を及ぼす可能性があるため,部位や状態によって加熱方法等の適切な設定の必要があることが示唆された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,熱物性評価による定量的な新たな医療診断技術を確立するため,実用的な生体組織の熱物性測定手法の確立,および臨床実験を行った.まず,これまで構築してきた逆問題解析を用いた熱物性測定手法をより実用的にするために,最適化パラメータを減らすための校正実験や,逆問題解析時に用いる実数値遺伝的アルゴリズムの最適化等を行った.その結果,熱物性推定に必要なCPU時間を大幅に減らすことができ,臨床実験を行う際に熱物性推定を効率よく進めることができるようになった.その後,本手法をヒトの皮膚などの生体組織に応用するために,血流や代謝の影響を考慮することのできるPennesによって提唱された生体伝熱方程式を導入した.本手法の有用性を検証するために,研究室内において実際に複数名の被験者及びヒトの死体の前腕部の皮膚にて臨床実験を行った.死体の皮膚の場合,血流及び代謝の影響がないため,生きたヒトの皮膚の結果と比較することによって,本手法の有用性を確認することができる.結果として,生きたヒトの皮膚の熱拡散率と死体の皮膚の熱拡散率の値が血流及び代謝の有無に関わらず,同等の値を示した.つまり,それらの影響を温度応答の影響のみから検出できた可能性を示した.血液かん流率の結果は,熱拡散率の場合と比較して,推定値のぱらつきが大きくなった.この原因として,血液かん流率は体調や気分などの状態によって大きく変化するためと考えられる.以上の結果を過去の研究で測定された値と比較すると,同等の値を示していることが分かり,本手法を用いることによって,ヒトの皮膚の熱拡散率及び血液かん流率を妥当な値で推定することができたと考えられる.本研究課題では,生体組織の非侵襲的な局所熱物性測定手法を確立し,熱物性の観点から新たな医療診断技術を確立することを目的としている.上記の目的を達成するためにこれまで固体熱物性テスターを用いた新たな熱物性推定手法を開発してきたが,熱物性値の妥当な値は得られるものの,その精度(皮膚表面温度及び熱物性)に問題があり,医療診断に応用することは困難である可能性があった.そこで,本年度は,上記の問題を克服するために,新たに保護熱源法を応用した高精度表面温度プローブを開発し,様々な資料の熱物性計測や性能評価を行った.本プローブは物体の表面温度の高精度・高確度を実現するための非定常保護熱源を用いた局所温度センサーであり,2つ以上のガラス封入型NTCサーミスタとFEPチューブで構成されている.1つは物体の表面温度を計測するセンサーとして,それ以外はセンサー部分から損失する熱量を限りなく0に近づけるための保護熱源として機能する.性能評価の結果,ヒトの皮膚のような室温よりも温度の高い試料においても,高精度・高確度に表面温度及び熱物性を計測することが可能となった.また,本研究室で開発を進めている腹部温熱装置を用いた温熱治療時の血流増加を見かけの熱伝導率の変化の計測による検出に応用した.これにより,温熱治療中における見かけの熱伝導率と血流の増加の関係を得ることができた.さらに,新たに開発したプローブの非侵襲性やその高い精度・確度に着目し,皮膚がんの一種である悪性黒色腫(メラノーマ)の早期診断に応用することを着想し,その実現可能性を数値計算によって検討した.その結果,開発した高精度表面温度プローブを用いることで,悪性黒色腫の早期診断に応用可能なことが示された.

本研究課題では,生体組織の非侵襲的な局所熱物性測定手法を確立し,熱物性の観点から新たな医療診断技術を提案することを目的としている.上記の目的を達成するために,これまでヒトの皮膚の表面温度および熱伝導率の高精度・高確度測定を可能とする高精度温度プローブを開発し,皮膚がんの一種である悪性黒色腫の早期診断への応用の可能性を検討してきた.本年度はこれまで開発してきた室温よりも温度の高い物体の表面温度および熱伝導率を高精度・高確度に測定可能な保護熱源式サーミスタプローブを用いて,悪性黒色腫担癌マウス実験や複数名の健常者にて臨床実験を行った.動物実験では,悪性黒色腫上の皮膚は健常皮膚と異なる見かけの熱伝導率を示すことが分かり,本プローブを用いた悪性黒色腫の熱物性測定による医療診断の実現可能性が示された.また,本実験で得られたメラノーマ細胞の熱物性値は,貴重なデータであり,今後の数値計算による理論的検証にとって重要な知見となった.また,健常皮膚の臨床実験では,様々な体の部位(足裏,顔面等)の皮膚の見かけの熱伝導率測定を行った.測定値と各部位の皮膚構造や生体内初期温度分布が測定に大きな影響を及ぼすことが実験的に分かり,今後の臨床展開に有益な知見を得た.さらに,皮膚内の伝熱現象を検証するための数値計算プログラムを構築し,各部位における見かけの熱伝導率測定に与える表皮厚さ及び生体内初期温度分布の影響の理論的検証を行った.その結果,それら2つの要因は測定に大きな影響を与えることが分かり,悪性黒色腫診断の診断精度にも影響を及ぼす可能性があるため,部位や状態によって加熱方法等の適切な設定の必要があることが示唆された.物体の表面温度や熱物性を高精度・高確度に計測可能なプローブを開発し,熱物性による医療診断に応用可能な性能を示すことができた.実際に,温熱治療時の血流増加の診断を見かけの熱物性より可能な事を示した.また,数値計算を行うことで,血流を直接計測しているのではなく,血流増加による生体内温度分布の変化によって間接的に血流増加を検出していることが分かった.さらに,これまで困難とされてきた悪性黒色腫の早期診断に応用できる可能性を数値計算によって示した.現在,皮膚腫瘍を有するマウスを用いた動物実験や実際の悪性黒色腫の患者に対する臨床実験の準備を進めている.27年度が最終年度であるため、記入しない。現在準備を進めている高精度温度プローブによる悪性黒色腫の早期診断の動物実験と臨床実験を行い,熱物性計測による新たな医療診断技術の実証を行う.さらに,より詳細な生体内熱伝導数値解析も平行して行い,本手法の適用可能条件等の検討を行っていく.また,本プローブを用いて,ヒトの体の各部位における熱物性計測を様々な条件下で行い,データベースの構築を行う.予定の通り,固体熱物性テスターを用いた逆問題解析手法を確立し,生体組織に応用した.本手法の有用性を検証するために行ったヒトの前腕の皮膚の臨床実験では,妥当な熱拡散率及び血液かん流率の値を推定することができた.今後,様々な実験条件下における臨床実験や数値計算を行い,データベースの構築や伝熱現象の解明を行っていく.27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で,固体熱物性テスターを用いた逆問題解析手法によって,生体組織の妥当な熱拡散率及び血液かん流率を推定可能であることが示された.今後は,諸種条件下(体の部位,時間帯, BMIなど)にて臨床実験を続け,それらの条件が及ぼす影響を明らかにしていく.また,諸種条件と熱物性値及び血液かん流率の関係に理論的背景を加えるために,数値計算プログラムを新たに構築し,生体内伝熱現象の解明を行う.
P1.1mcm3蛋白の機能とヒトパピローマウイルスE6蛋白による修飾

P1.1mcm3の全長cDNAを単離した。その後、出芽酵母より単離された新たなMCMファミリーの一員であるCDC47ともっともホモロジーが高いことが判明したため、以後ヒトCDC47(hCDC47)と呼ぶこととする。hCDC47遺伝子の細胞周期に伴う転写動態を調べた。血清飢餓によりG0期に同調した細胞に、血清を添加し経時的にRNA量の変化を調べた。G0期ではhCDC47 RNAは検出されず、血清添加後、12時間後よりRNAが検出され、S期進入の直前にはピークに達した。上流のプロモーター領域には複数のE2F結合配列が存在し、細胞周期による転写制御への関わりが示唆された。また、予想されるように同領域のプロモーター活性はHPV E7によって、活性化された。抗hCDC47抗血清を用いた免疫細胞化学的解析の結果、hCDC47は長期の血清飢餓により消失するが、増殖中の細胞においては細胞周期に伴う量的な変化および局在の変化はほとんどなくM期を除き常に核に局在することが分かった。また、核に局在するhCD47はG1期においては核に強固に結合しているが、S期の進行に伴い核から容易に遊離される状態に変換することが明らかになった。また、血清飢餓によりhCDC47を枯渇させた後、hCDC47の翻訳開始コドン付近に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドの添加によりhCDC47合成は特異的に抑制されS期移行の遅延が見られた。このことから、hCDC47はDNA複製開始に必須であることが示唆された。一方、hCDC47 cDNAをプローブとして、ショウジョウバエのcDNAライブラリーを検索し、ショウジョウバエホモログを単離した。アミノ酸配列上、62%の一致が見られた。現在、cDNAの上流のgDNAを単離し解析をすすめている。
がん患者・家族の生活習慣立て直しを支援する看護師の学習―訓練モデルの開発

ニューマン理論に基づく「がん患者・家族の生活習慣立て直し対話の会」支援モデルを実践の場で広く活用・応用できる看護師の育成をめざして、学習ー訓練モデルを開発した。要点は、1)がんは生活習慣のパターンの開示であるという見方を学ぶこと、2)看護師自身が生活習慣の立て直しを体験すること、3)患者・家族が自己の生活習慣のパターンに目をむけることを支援すること、4)これらの体験と気づきを看護師グループで対話し、内省と理論的な意味づけを繰り返すことである。本研究の目的は、前科研の成果である、「がん患者と家族の生活習慣立て直し対話の会支援モデル」を医療施設内で活用することをめざして、そのリーダーとなり影響力を及ぼすことができる看護師の育成に向けた学習ー訓練モデルを開発することである。平成25年度の目標は、昨年度立案した、がん患者と家族の生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラム(案)を各施設の看護師に実践し、フィールド内で本支援を拡大する推進力となるような看護師を育成することであった。まず、各施設で研究参加者となる看護師を募集し、「フィールド研究グループ」を結成した。研究者は、すべてのグループに加わり、学習ー訓練プログラム(案)の実践に参加し、そのプロセスを支援した。結果として、2つのフィールドで、一連の学習ー訓練プログラム(案)の実践が完了した(1つのフィールドでは継続中)。参加した看護師は、生活習慣とそのケアに関する知識を学び、自身の身体で体験したことで、参加者自身の生活習慣や看護実践を振り返る機会を得、本支援モデルが、患者・家族の生活習慣の変容を切り口に、人生全体としての変容を促すことを理解した。看護師らは、患者・家族が主体的に生きることを支えるケアとして本支援を位置付けると、フィールドにおける支援の拡大に向けて積極的に動き出した。研究者は、我が国の統合医療のパイオニアである帯津良一医師主催の宿泊研修:「いのち学」に参加し、統合医療の実践を学ぶ機会を得た。また、本研究の理論的基盤となるニューマン理論の理解を深めるために、海外研修に参加し、機会を得て本研究の計画と実施状況について意見交換し、助言を得て、次年度の方向性を掴んだ。昨年度の研究成果として、がんと生活習慣とその看護の観点から、看護師の認識や実践に生じた変化の内容を明らかにし、第28回日本がん看護学会学術集会で発表した。研究の全体構想は、がん患者・家族が、再発や進行の予防をめざして生活習慣を見なおし、より好ましい生活習慣の立て直しに自ら取り組もうという意識と行動の転換を促進するような方略を探究し、それを医療施設内や地域社会に波及させることである。平成24年度の目標は、がん患者と家族の生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラム(案)の立案であった。まず、本研究への参加を希望する3つの施設を選定し、それぞれの施設から23名のがん看護専門看護師あるいはエキスパート看護師を研究協力者として依頼し、研究者4名と研究協力者9名で「研究グループ」を結成した。研究グループでは、月に1回のペースで「がん患者と家族の生活習慣立て直し対話の会支援モデル」を理解するための学習会を開催し、テキストを用いて基盤となる理論の理解と知識のレベルアップを図った。その後、各施設の現状を踏まえて、生活習慣立て直し支援の導入の可能性を検討し、各施設の臨床看護師をどのように育てたいかという構想を練った。年度末には、生活習慣立て直しの支援を臨床看護師らに拡大する方策として、3つの施設のそれぞれに適した、学習ー訓練プログラム(案)を立案した。研究者は、「第5回統合医療ヨーロッパ大会」、本研究の基盤であるニューマン理論が準拠する「全体性の理論に基づく研究と実践のワークショップ(イタリア)」、「日本統合医療学会」に参加し、がんの統合医療と看護とその教育に関する国内外の動向について把握し、学習会や学習ー訓練プログラム(案)の作成におけるキーポイントを掴んだ。本研究の目的は、前科研の成果である「がん患者と家族の生活習慣立て直し対話の会支援モデル」を医療施設内で活用・応用することをめざして、そのリーダーとなり影響力を及ぼすことができる看護師の育成に向けた「学習ー訓練モデル」を開発することであった。平成26年度の目標は、各協力施設のフィールド研究グループに、新たな看護師を加え、生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラム(案)を練り上げ、最終的に、3つのフィールドで作成したプログラムをすり合わせて、学習ー訓練モデルとして表現することであった。Newman理論に則り、研究者と看護師が立場の違いを生かして相互依存的関係を結び、自分たちの「願い」に向かって実践的な計画、実行、修正のプロセスを繰り返し、看護実践に変革を生み出していく、ミューチュアル・アクション・リサーチの枠組みで実施した。

その結果、各フィールドでがん患者と家族の生活習慣立て直し支援のビジョンが明確になり、それに応じた形で活用可能なプログラムが生まれた。全フィールドに共通する学習ー訓練のエッセンスから抽出した「生活習慣を支援する看護師の学習ー訓練モデル」の骨子は以下のとおりである。全体性のパラダイムの観点から、がんと生活習慣とその支援についての見方を転換する(がんは生活習慣のパターンの開示であること、患者・家族が自己や生活のパターンを認識し行動が変化するように援助することが支援の中核であることを理解する)、学習ー訓練のプロセスでは看護師自身の実体験と対話を中核におく(知識と体験と対話を織り込んだプログラムとし、対話を通して看護師が自己のパターンに気づき変化を体験する機会を設ける)、看護師自身が生活習慣立て直しを体験し、それをケアに活かす(実践の中で、患者・家族が自己の生活習慣のパターンに目をむけることへの支援にフォーカスをあてる体験をする)。がん看護学3つの研究フィールドの研究協力者を中心に、各フィールドで研究参加者となる看護師を募って「フィールド研究グループ」を結成し、計画通りに進行することができた。結果として、今年度の目標であった、がん患者と家族の生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラム(案)を各施設の看護師に実践し、フィールド内で本支援を拡大する推進力となるような看護師の育成を進めることができた。次年度の目標である、「看護師との協働による学習ー訓練プログラムのモデル化」に向けて、準備が整ったため、研究計画は、おおむね順調に進展していると評価する。3つの研究施設から協力者を募って研究グループを結成し、計画通りに毎月の研究会を開催することができた。その結果、今年度の目標であった、`がん患者と家族の生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラム(案)の立案'という成果を得た。この学習ー訓練プログラム(案)は、本支援を導入予定である各施設のがん看護実践をリードする看護師らとの協働で作成したことから、次の目標であるプログラム(案)の実践に向けて、より実現可能なものとなった。これらのことより、研究計画は、おおむね順調に進展していると評価する。平成26年度の目標は、これまでの2年間で育成した看護師らと協働し、生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラムをさらに練り上げ、そのモデル化をはかることである。以下のような段取りで進める。1)各フィールド研究グループの拡大とチームの結成(さらに新しく育成する看護師を募集し、説明と同意を得る)、2)昨年度の気付きを踏まえ、今年度実施する学習ー訓練プログラム案に修正を加える、3)学習ー訓練プログラム案の実施(毎月1回で5回程度)学習と対話と実践を繰り返し、生活習慣立て直しを支援する看護師の学習ー訓練プログラム(各施設版)を作成する。、4)3つの施設で作成した、学習ー訓練プログラムを持ちより、3つの施設に共通する学習ー訓練のエッセンスを取り出しながら、「生活習慣を支援する看護師の学習ー訓練モデル」を作成する今年度の計画進行における留意点は以下である。1参加者全員で、がん患者・家族の生活習慣の支援を臨床に取り込むために、看護師らに必要な学習ー訓練プログラムを作成することを意識
日本語の調音設定 : 計器による設定と教育による有効性

研究プロジェクトの一年目は、超音波機器のリース、必要なコンピュータハードウェアとソフトウェアの購入、さらに研究アシスタントを訓練し、実験を計画した。MATLABプログラムは信頼出来るデータ分析のために作成された。日本語と英語の調音セッティングの相違を測定し、その結果をニューヨーク大学の学会で発表した。二年目は、超音波機器のリースを継続し,より多くの日本語のデータを収集した。日本語を話す時の日本人の活発な舌の位置のデータベースを構築した。このデータベースは世界で始めてのものである。これは日本語と他言語の相違を教えるのに役に立つだけではなく、第一言語として日本語を学んでいる聴覚に障害がある人のためにも役に立つだろう。さらに、日本語と英語の相違が表示されたこのデータは、ムードルに組み込まれた会津大学の発音の授業や、発音がテーマのNHKのテレビ番組で使われた。さらに現在共著している音声のテキストでもこのデータを使っている。日本語と英語の調音セッティングの正確な比較ができるよう英語音の声道のMRIデータを収集した。このデータは2009年7月一8月にカリフォルニア大学バークレー校で行う音声についての集中講義で使う予定である。研究に必要なハードウェアとソフトウェアを購入。研究アシスタントを雇用し、データ収集と分析を進めた。超音波実験のデザインを行った。(4月7月)MATLABの作業をより効率的にデータ分析するためにソフトウェアを発展させた。研究成果は9月にニューヨーク大学で開催された超音波の学会で発表された(8月9月)新しい超音波ビデオデータを収集。(10月11月)収集した超音波ビデオデータ分析、研究アシスタントが発声研究のための有効な超音波データベース構築にとりかかり、次年度に続く。(12月平成20年2月)初年度の研究結果を発行する。(3月)研究プロジェクトの一年目は、超音波機器のリース、必要なコンピュータハードウェアとソフトウェアの購入、さらに研究アシスタントを訓練し、実験を計画した。このデータは2009年7月8月にカリフォルニア大学バークレー校で行う音声についての集中講義で使う予定である。
偶然性をいかに生きるか：現代日本の『阿弥陀信仰』の諸相とその原点

2018年度は、近畿地方の阿弥陀信仰を明らかにするため、(1)三重県の真宗寺院・専修寺と(2)熊野三山、(3)琵琶湖周辺に注目し、フィールドワークを行った。その三つを調査対象に選んだ理由は、日本宗教の多くの側面を包括するからである。それは主に、(1)浄土真宗系本山の年中行事での最も重要な儀式、(2)存在し続けた神仏習合の宗教施設、(3)宗教巡礼である。(1)専修寺では、特に「通夜念仏」という儀式における特殊な空間利用を解明するための調査を行った。「通夜念仏」は他の浄土真宗系本山でも勤められるものではあるが、出家・在家の区別の理解という点に関しては他の浄土真宗系本山と比べれば異例であった。本研究における根本的な関心である理論と実質との関係性についていえば、浄土真宗系寺院はおおむね同じ教義理解を持つとはいえ、実質的な面で大きく違う点が存在していることが本研究において非常に重要な発見である。(2)熊野三山のフィールドワークは、特に現在における熊野参詣曼荼羅の扱いに関して新たな発見ができた。熊野三山は本地垂迹の継続を公に宣言するのみならず、速玉大社・那智大社・本宮大社の本殿にまでそれを実践するという点に関しては全国的に数の少ない事例の一つである。(3)琵琶湖の周辺には、「びわ湖百八霊場」という比較的に新しくできた巡礼があり、それに参加する寺院の巡礼意識とそれに伴う空間創造は従来の巡礼と大きく異なったことが分かった。熊野のフィールドワークは二つの発表で報告した。その発表で注目された点は、現代の空間的な参詣状況と熊野参詣曼荼羅および主に一遍と親鸞に関係する熊野文学であった。三つ目の発表は、天台宗における浄土教の祖と言われる源信の「縁」という概念についてであった。その概念を中心にした源信の著作の分析によって、源信の阿弥陀理解を明瞭することができた。【フィールドワーク】2018年度のフィールドワークは近畿地方を中心にし、その地方における最も代表的な阿弥陀信仰の場を分析した。これにより、巡礼空間と堂内空間についての調査が進んだ。また、とりわけ参詣空間に関しては、2018年度のフィールドワークで本研究での必要な調査を完了した。本研究の最終的な目標は、ほぼ全国を視野に入れることの他、すべての典型的な空間種類(境内、堂内など)をフィールドワークの対象にすることである。そのため、次年度は特に巡礼という空間の調査を完了する予定である。その場合には具体的に、四国の八十八ヶ所遍路と関東における浄土真宗系巡礼を調査する。巡礼は多くの宗派を同時に取り入れる特徴を持ち、それよって阿弥陀という信仰対象に関して新たな発見ができると予想する。【方法】本研究の実施計画では、通例か異例かの一方に重点を置くことをせず、両方の側面を入れる。しかし、申請書で書いた「宗派」と「単立」という区別は本研究には適切ではないところがあったことが分かった。そこで、二つの代替方法を現時点で考えている。一つは、地域に分けて、代表的な事例を決定することである。もう一つは、ある寺院のベースとなった寺院とそれをベースにした寺院の比較である。後者の場合には、具体的な例を挙げれば、善光寺と新善光寺や熊野三山と新熊野神社である。【先行文献】フィールドワークで調査した事例に関する先行文献はおおむね分析できたといえる。阿弥陀信仰全体の把握は次年度以降も課題となるが、宗教空間に関する主要研究者と業績は分析できた。そのため、フィールドワークの面からでも文献の面からでも2018年度の進捗状況を「順調」とする。次年度は計画通り、フィールドワーク対象をほぼ全国に広げる。文献分析・フィールドワークと並行して、次年度で特に課題になるのは、アプリの根本的な作成および統計データ(『宗教年鑑』など)を使用した全国の阿弥陀信仰分析である。また、歴史上の阿弥陀理解に加え、現代の日本社会における阿弥陀あるいは阿弥陀と関わる場所の取り扱いも視野に入れる必要があると思われる。要するに、ある宗教空間の全側面を把握することは、その寺院の歴史(政治的な事件や堂の変更など)と現代の状況(観光地としての役割など)が融合した時点で初めて可能になるのである。そのアプローチに対して、多くの研究は片方しか視野に入れない。上述した空間種類に関して2019年度では、とりわけ「巡礼」に着手し、その宗教行為に焦点を当てることによって、普段阿弥陀と連想されていない役割を明らかにする予定である。2018年度のフィールドワークで基本的に明らかになったのは、阿弥陀信仰とそれが実践されている場所を分析するにあたって、その場所が形成されるベースになった歴史、本山などが非常に重要であることである。例を挙げれば、滋賀県の新善光寺という寺院の構造を理解するには、そのベースになった長野県の善光寺を知らなければならない。しかし、そのベースになったものとどこが違うかという問題に焦点を当てれば、宗教空間の変貌範囲およびそれをもたらす地域性を研究することが不可欠である。そのような変更に注目した分析によって、阿弥陀信仰の諸相を最も明瞭にすることができるといえる。文献分析に関しては、本研究は理論と実質との関係性を明らかにするため、次年度は根本的な理論の分析を事項する予定である。具体的には、須弥山・十界・護国についての理論を分析することを目標とする。特に教義については、全体的にではなく、事例に鑑みて適宜参照する。