hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空気膜混成1接触点形コンタクトスライダの動的接触特性と完全接触追従条件の解明

1.1自由度コンタクトスライダモデルにおける接触共振特性とスライダ・ディスク面設計条件の解明ランダムディスク表面における完全接触追従条件の理論式をもとめ,その妥当性を数値シミュレーションおよび実験で示した.そして完全接触追従性と摩耗耐久性を満足する設計条件式を明らかにした.2.空気膜混成形トライパッドコンタクトスライダの設計条件の解明空気膜混成形トライパッドスライダの2自由度モデルを用いた解析により,完全接触追従条件を明らかにした.その結果,うねりの標準偏差が約1nmのディスク面に対しスライダを完全接触追従させる場合,スライダ接触面の面圧が数MPa程度になり,よって現状のスライダ・ディスク材の耐摩耗性能(許容面圧数kPa)では実現は不可能であること,またうねりの標準偏差を0.1nmとしてもなお2桁の耐摩耗性向上が必要であることを明らかにした.今後,間欠接触のニアコンタクトスライダの設計条件を解明する必要がある.3.空気膜混成形トライパッドスライダの3自由度モデルによる解析ロール方向の振動も考慮に入れた3自由度解析シミュレータを開発し,スライダ挙動を解析した結果,左右空気膜剛性比を0.8としても追従特性は2自由度の結果と同じであることがわかった.4.トライパッドスライダのコンタクト領域における挙動に関する実験的研究周囲圧を0.1気圧以下に減圧し,浮上スライダのニアコンタクト・コンタクト領域のスライダ挙動を測定できる実験装置を製作し,ニアコンタクトからコンタクト領域へ移行過程のスライダ振動の主成分振動数の低下現象と複数の高次成分の発生現象を見出した.しかし理論と実験の突合わせは今後の課題である.1.1自由度コンタクトスライダモデルにおける接触共振特性とスライダ・ディスク面設計条件の解明ランダムディスク表面における完全接触追従条件の理論式をもとめ,その妥当性を数値シミュレーションおよび実験で示した.そして完全接触追従性と摩耗耐久性を満足する設計条件式を明らかにした.2.空気膜混成形トライパッドコンタクトスライダの設計条件の解明空気膜混成形トライパッドスライダの2自由度モデルを用いた解析により,完全接触追従条件を明らかにした.その結果,うねりの標準偏差が約1nmのディスク面に対しスライダを完全接触追従させる場合,スライダ接触面の面圧が数MPa程度になり,よって現状のスライダ・ディスク材の耐摩耗性能(許容面圧数kPa)では実現は不可能であること,またうねりの標準偏差を0.1nmとしてもなお2桁の耐摩耗性向上が必要であることを明らかにした.今後,間欠接触のニアコンタクトスライダの設計条件を解明する必要がある.3.空気膜混成形トライパッドスライダの3自由度モデルによる解析ロール方向の振動も考慮に入れた3自由度解析シミュレータを開発し,スライダ挙動を解析した結果,左右空気膜剛性比を0.8としても追従特性は2自由度の結果と同じであることがわかった.4.トライパッドスライダのコンタクト領域における挙動に関する実験的研究周囲圧を0.1気圧以下に減圧し,浮上スライダのニアコンタクト・コンタクト領域のスライダ挙動を測定できる実験装置を製作し,ニアコンタクトからコンタクト領域へ移行過程のスライダ振動の主成分振動数の低下現象と複数の高次成分の発生現象を見出した.しかし理論と実験の突合わせは今後の課題である.1. 1自由度コンタクトスライダモデルにおける接触共振特性とスライダ・ディスク面設計条件の解明(1)最も基本的なモデルである1自由度コンタクトスライダモデルおよび調和うねりディスク表面モデルを用いて,接触共振特性を理論的に考察し,スライダが跳躍する周波数領域を求め,数値シミュレーションと良い一致を得た.次に,スライダが全周波数領域にわたってディスク面に追従する完全接触追従条件およびスライダ・ディスクが塑性変形しないという意味での摩耗耐久性条件を求め,両者を満足する設計条件を明らかにした.その結果,一様面圧条件下では接触パッド面積は大きい方が両者を満足するディスク面設計条件を緩くできるという点で望ましいことがわかった.(2)調和うねり表面における設計条件を統計学的にランダムディスク表面に拡張し,ランダムディスク表面における完全接触追従条件式を求めた.そして,完全接触追従する限界のディスク表面標準偏差について理論値と数値シミュレーション結果を比較し良い一致を得た.また,完全接触追従する限界のスライダ荷重について理論値と試作した点接触球面模擬スライダを用いた実験結果とを比較し,かなり良い一致を得た.さらにランダム表面モデルにおいても摩耗耐久性条件を明らかにし,両者を満足する設計条件式を明らかにした.2.空気膜潤滑混成1点接触形コンタクトスライダの解析的研究上記結果を踏まえて,空気膜潤滑混成1点接触形コンタクトスライダの2自由度モデルと調和うねりディスク表面モデルを用いて数値シミュレーションにより接触追従性と摩耗耐久性の両方を満足する設計条件を示した.今後ランダム表面モデルにおける設計条件を明らかにし,実験による検証を行う予定である.1.点接触球面模擬スライダの接触追従特性とスライダ・ディスクインタフェース条件の関係の解明「減圧式コンタクトスライダ実験装置」を用いて、減圧条件下での片持ちビームで支持された「点接触球面模擬スライダ」の接触跳躍振動をLDVで測定した結果、減圧しない状態における測定結果と顕著な違いはみられず、球面スライダにおいては強い空気膜は形成されていないことが確認された。

これを受け、1自由度モデルの理論を用いて、現在市場に出ているスライダ・ディスクの諸元を用いランダムうねりディスク表面に対する追従性と磨耗耐久性を満たすスライダ・ディスクインタフェース設計条件を明らかにした。2.空気膜潤滑混成1点接触形コンタクトスライダの解析的および実験的研究(1)実スライダの接触挙動を実験的に明らかにするため、気圧依存性の高い2レール+1後端パッド形のトライパッドスライダ、および超平滑ディスクを用いて実験を行った。「減圧式コンタクトスライダ実験装置」と用いて減圧した結果、1/2気圧程度以下に減圧すると後端パッドがディスク面と接触するようになることがLDVとAEにより確認された。接触状態ではスライダ後端の振動の周波数特性において3つのピークが生じることを明らかにした。今後、歪ゲージによる摩擦力測定と合わせて接触挙動の特性をさらに明らかにしていく予定である。(2)空気膜潤滑混成1点接触形コンタクトスライダの2自由度モデルのランダムうねりディスク表面への接触追従性を数値シミュレーションにより解析した結果、次のことが明らかになった。1)完全接触追従する限界の領域では、摩擦力が追従性を悪化させる。2)後側空気膜剛性が接触剛性に比べ大きい場合、後側空気膜反力作用点と後端接触パッドとの距離が離れていると接触追従性が悪化する。1.空気膜混成形トライパッドコンタクトスライダの設計条件の解明空気膜混成形トライパッドスライダの2自由度モデルを用いた解析により,完全接触追従条件を明らかにした.その結果,うねりの標準偏差が約1nmのディスク面に対しスライダを完全接触追従させる場合,スライダ接触面の面圧が数MPa程度になり,よって現状のスライダ・ディスク材の耐摩耗性能(許容面圧数kPa)では実現は不可能であること,またうねりの標準偏差を0.1nmとしてもなお2桁の耐摩耗性向上が必要であることを明らかにした.そこで,解析範囲を間欠接触のニアコンタクト領域に広げ,スライダ挙動に及ぼす各設計パラメータの影響を調べ,以下のことを明らかにした.(1)後側空気膜剛性の小さいスライダはコンタクト領域では優れた追従性をもっていたが,ニアコンタクト領域では追従性能がない.ニアコンタクト領域では前後空気膜剛性比を1.0以上にする必要がある.(2)ヘッドギャップ位置を後側空気膜作用中心点に一致させることによりディスク面うねりの追従性に及ぼす幾何学的な影響を無くすことができる.2.空気膜潤滑混成1点接触形コンタクトスライダの実験的研究実スライダの接触挙動を実験的に明らかにするため,気圧依存性の高いスライダを用いて実験を行った.(波形の計測・記録に「デジタルフォスファオシロスコープ」を使用)その結果,0.5気圧程度以下に減圧すると後端パッドがディスク面と接触するようになり,振動の周波数特性に幾つかのピークが生じ,さらに減圧していくとそれらのピークが低周波側にシフトする傾向にあることが明らかとなった.3.空気膜混成形トライパッドスライダの3自由度モデルによる解析ロール方向の振動も考慮に入れた
ソフトウェア開発の現場で使えるフォーマルメソッドに関する研究

本研究では、ソフトウェアの開発現場、特に、日本の企業において、フォーマルメソッドの導入と有効な適用を支援することを目指して、以下のような実用的な研究成果をあげた。フォーマルメソッドを実際のソフトウェア開発に適用する際には、フォーマルメソッドの特質を理解し、自らの開発対象ならびに開発プロセスを十分認識した上で、フォーマルメソッド適用の目的を明確にして、自らの開発プロセスの中にうまく取り入れる必要がある。本研究では、産学連携のもとに実際のソフトウェア開発へフォーマルメソッドを適用した経験および知見をまとめ、ソフトウェア開発にフォーマルメソッドを適用する際の具体的な指針を提示した。また、産学連携に基づいて、学生チームによるPBL(ProjectBasedLearning)においてフォーマルメソッドに基づくソフトウェア開発の実践を通して、フォーマルメソッドの関する知識と適用経験を企業に移転する事例研究を行うことによって、フォーマルメソッド導入の一つの有効な仕組みを提示した。ソフトウェア開発プロセスにフォーマルメソッドを有効に向き入れるために、PSP(PersonalSoftwareProcess)およびTSP(TeamSoftwareProcess)に準拠した開発プロセスにおいてフォーマルメソッドを適用したものを開発プロセス参照モデルとして提示した。また、VDMによる開発対象の厳密な記述に関して、記述し分析する立場と、それらの記述に基づいてソフトウェアの設計ならびに実現を行う立場との両方に配慮した記述の枠組みを提示した。フォーマルメソッド適用を支援するツールの一つとして、ソフトウェア開発の当初に提示される自然言語による記述を基にして、徐々に形式的なシステム記述を構築する課程を支援するツールを試作した。本年度は、非接触型ICチップのファームウェア開発にフォーマルメソッドを適用した事例に基づいて、形式的システム記述のための枠組みの構築ならびに開発現場への形式手法導入にあたっての留意点について産学連携のもとに成果を取りまとめて公表した。また、形式手法の新たな適用事例として、分散ストレージの安全性検証に取組んだ。フォーマルメソッドの開発現場への導入という観点から、企業におけるシステム開発に実際に参加して既存の開発過程の中にフォーマルメソッドを取り入れる方法について検討した。その結果、抽象的なシステムモデルから出発する教科書的なトップダウンの開発の際の抽象的モデル構築が初心者にとって容易ではないことが導入の障壁の一つになっているために、現場の技術者にとって馴染みのあるソースコードとそれに付随するドキュメントとしての形式的なシステム記述を作成するというボトムアップな導入方法を試行してその方法の有効性に関する見通しが得られた。一方、フォーマルメソッドの応用としてのシステムの分析や検証という点から、やはり現場の技術者にとって馴染みのあるソースコードに対するテストに関連付けた形式的なシステム記述の利用について検討した。形式仕様な形式的なシステムモデルを、テストの判定基準やテストデータ生成ならびにテスト実行支援に利用するテスト手法およびテスト実行支援ツールについて考察を行った。また、自然言語による各種文書の品質を向上させることが厳密なシステム記述ならびに分析に対する有用な基礎であるとの知見に基づいて、システムに関する仕様書や設計書等の日本語文書を解析するツールに関する要求分析を行って基本機能の設計とプロトタイプの試作を行い、今後のツール開発に対する見通しを得た。本年度は、形式手法の新たな適用事例として、企業との連携のもとに、通信制御システムを対象として仕様書の品質を向上させることによるシステム品質の向上に取組んだ。併せて、これまでの適用事例から得られた知見を整理して、形式手法を企業の開発現場に導入し適用するための指針を具体的に提示して、論文、研究会、シンポジウム、セミナー、企業における研修会などで広く紹介した。特に、個々の開発現場で採用されている具体的なシステム開発プロセスと形式手法との関係および形式手法適用の効果について議論し、形式手法導入方法の具体化に関する指針を示した。また、VDM++に対して、形式手法の初学者が学習する際の注意点や知見を取りまとめて、形式手法を導入する際の障壁を低くするための有益な資料として提示した。システム開発の現場での形式手法導入を支援するために、要求記述からフォーマルなモデル生成を補助するツールを作成し、ツールを利用した変換手順を提案するとともにその効果を評価した。また、複数のフォーマルなモデル、特に機能モデルと振舞いモデルを変換するアルゴリズムを提案し、多様な視点に基づく検証を容易にする手法を考案した。

形式手法導入の得失を実際のソフトウェア開発のプロセスデータに帰着させて明確化することにより、そのメリットをより理解しやすくすることで普及を促進するアプローチを試行した。また、開発の上流工程での設計に実行可能な形式仕様記述を用いた場合、その設計の確認や設計空間の探索を予算やスケジュールに応じて伸縮可能な方式で実行する、クラウド型大規模仕様実行フレームワークのプロトタイプを開発した。本研究では、ソフトウェアの開発現場、特に、日本の企業において、フォーマルメソッドの導入と有効な適用を支援することを目指して、以下に示す実用的な研究成果をあげた。フォーマルメソッドを実際のソフトウェア開発に適用する際には、フォーマルメソッドの特質を理解し、自らの開発対象ならびに開発プロセスを十分認識した上で、フォーマルメソッド適用の目的を明確にして、自らの開発プロセスの中にうまく取り入れる必要がある。本研究では、産学連携のもとに実際のソフトウェア開発へフォーマルメソッドを適用した経験および知見をまとめ、ソフトウェア開発にフォーマルメソッドを適用する際の具体的な指針を提示した。また、産学連携に基づいて、学生チームによるPBL (Project Based Learning)においてフォーマルメソッドに基づくソフトウェア開発の実践を通して、フォーマルメソッドの関する知識と適用経験を企業に移転する事例研究を行うことによって、フォーマルメソッド導入の一つの有効な仕組みを提示した。ソフトウェア開発プロセスにフォーマルメソッドを有効に向き入れるために、PSP (Personal Software Process)およびTSP (Team Software Process)に準拠した開発プロセスにおいてフォーマルメソッドを適用したものを開発プロセス参照モデルとして提示した。また、開発対象のVDM記述に関して、記述し分析する立場と、それらの記述に基づいてソフトウェアの設計ならびに実現を行う立場との両方に配慮した記述の枠組みを提示した。フォーマルメソッド適用を支援するツールの一つとして、ソフトウェア開発の当初に提示される自然言語による記述を基にして、徐々に形式的なシステム記述を構築する課程を支援するツールを試作した。
鉄過剰が誘導する糖・脂質代謝異常―肝組織における新規発癌予防・治療標的分子の探索

鉄過剰モデル肝組織では正常肝組織と比較しコレステロール合成関連酵素、蛋白質プレニル化酵素の発現亢進が認められ,そのことが細胞増殖シグナルを促進する低分子G蛋白質の活性化に関与していた。一方、鉄を過剰に加えて培養したマウス初代培養肝細胞を用いた実験では、抗酸化剤としてN-アセチルシステインを加えても蛋白質プレニル化酵素の発現亢進は持続した。これらの結果は、肝臓における過剰の鉄は酸化ストレスとは独立した経路によりコレステロール合成関連酵素、蛋白質プレニル化酵素の発現を亢進させ発癌に関与することを示している。本邦において肥満、糖尿病、高血圧など生活習慣病に伴う脂肪性肝障害(NASH/NAFLD)が近年増加傾向にある。また、肝癌全体に占めるNASH/NAFLDを背景とした肝癌の割合も増加している。この病態では肝組織内に脂肪とともに鉄が蓄積する。この鉄の細胞内蓄積は、NASH/NAFLDの増悪、肝癌の進展に直接・間接的に様々な影響を与えていると考えられる。この要因としては、鉄過剰によるフリーラジカルの発生が遺伝子変異を誘導し、発癌に影響を与えていると考えられてきた。しかしながら、鉄はヘモグロビン鉄としての酸素運搬作用、エネルギー代謝における酵素反応、遺伝子発現調節など生体内において多彩な役割を担っており、発癌への関与はこれらの影響を包括的に考慮する必要がある。本研究ではNASH/NAFLDから肝癌へ進展する過程で、負荷された鉄が糖・脂質代謝関連分子にどのような影響を与えるかという点に着目し、そのキー分子を網羅的に探索することを目的とした。平成26年度は、鉄沈着を伴うNASH患者から得た生検材料からRNAを抽出し網羅的遺伝子発現解析を行った。また、次年度に行う予定のマウス鉄過剰モデルにおける肝組織の網羅的遺伝子発現解析も予備実験として行った。その結果、ヒトNASH肝組織とマウス鉄過剰肝組織においてコレステロール合成関連酵素、蛋白質プレニル化酵素、脂肪酸β酸化酵素、糖代謝関連酵素の発現変化が顕著に認められた。この中でコレステロール合成関連酵素、蛋白質プレニル化酵素は発癌関連シグナル伝達において重要な役割を果たすRas、Rac、Rabなどの低分子G蛋白質の活性調節も担っていることから、鉄がこれらの代謝関連酵素の発現調節を行うことで発癌を促進することが示唆された。これらの実験結果を2014年11月にボストンで開催された米国肝臓学会学術集会において発表した。原発性鉄過剰症やC型慢性肝炎による鉄過剰は、肝発癌に密接に関与し、瀉血、鉄キレート薬による鉄除去で慢性肝疾患化、肝癌発生のリスクは軽減される。生体内において鉄は、主には酸素運搬、エネルギー代謝における酵素反応、遺伝子発現調節など多彩な役割を担っている。一方、肝臓における鉄過剰はフェントン反応により発生する酸化ストレスを介して発癌関連遺伝子変異を誘発していると考えられている。しかし、生体内鉄の多彩な役割を考慮すると直接的遺伝子変異以外の要因による肝発癌への影響も着目すべき点である。本研究ではRNAシークエンシングを利用して鉄がエネルギー代謝遺伝子発現に与える影響に着目し肝発癌との関連を解析した。C57BL6マウスを鉄含有食で経口投与飼育、あるいはデキストラン鉄を腹腔内投与しそれぞれの肝組織からRNAを抽出した。網羅的遺伝子発現解析の結果,鉄過剰モデル肝組織では、正常肝組織と比較しコレステロール合成関連酵素、蛋白質プレニル化酵素、脂肪酸β酸化酵素、糖代謝関連酵素の発現亢進が認められた。コレステロール合成の中間産物であるファルネシルピロリン酸は蛋白質プレニル化酵素によるRasなどの低分子G蛋白質をプレニル化する反応の基質となる。この反応は細胞増殖シグナル伝達の起点となる低分子G蛋白質の細胞膜への局在化を促進する。すなわち、鉄過剰により誘導されたコレステロール合成が、その中間産物を介して肝発癌に関連する細胞増殖シグナル伝達がを活性化されせる新たな経路が存在すると考えられた。一方、鉄を過剰に加えて培養したマウス初代培養肝細胞を用いた実験では、抗酸化剤を加えても蛋白質プレニル化酵素の発現亢進は持続した。これらの結果は、肝臓における鉄過剰は酸化ストレスとは独立した経路によりコレステロール合成関連酵素、蛋白質プレニル化酵素の発現を亢進させ肝癌の細胞増殖を促進することを示している。平成26年度は、主にヒトNASH患者から得た生検材料からRNAを抽出し網羅的遺伝子発現解析ことであった。当初、10例ほどのサンプルを予定していたが、研究目的に合致する患者数が少なく解析が出来たサンプルは3例のみであった。しかしながら、網羅的遺伝子発現解析では充分にキー分子を同定することができた。また、次年度に行う予定であったマウス個体を用いた解析の予備実験を行った段階で、NASH患者で顕著に見られた遺伝子発現変動と共通するものが観察されて、次年度に詳細に解析を行うキー分子の絞り込みができた。

従って、研究計画は概ね順調に進展していると判断した。病理学平成27年度はマウス鉄過剰モデルを用いた遺伝子発現解析をRNAだけではなく,蛋白質も対象として詳細に行う。さらに平成26年度の実験結果から絞り込みができたキー分子の遺伝子発現変動について、培養細胞を用いて鉄が負荷されたときにどのように変動するのかを行う。研究計画は概ね順調に進展してるが,消耗品購入時の割引額等で小額の繰越金が生じた。次年度の消耗品の購入に使用する。
ヒトと他の霊長類間における発現調節機構の比較解析

本年までにオリゴキャッピング法を利用して、カニクイザルとチンパンジーの脳(脳幹、延髄、前頭葉、後頭葉、側頭葉、小脳)、皮膚・皮下組織、精巣、肝臓、腎臓、心臓、精管組織などの各組織片から完全長cDNAライブラリーを作製した。ライブラリーからのシークエンシングは、カニクイザルについては国立感染症研究所遺伝子資源室、チンパンジーについては東京大学大学院新領域創成科学人類進化システムで行ってきた。現在までにカニクイザルで約5,000、チンパンジーで約4,000の遺伝子のmRNA配列が得られている。それらの配列を利用したmRNA5'側領域の比較解析の結果、KA/KS比が1を超えるような非同義置換速度の早い遺伝子がいくつかみられた。また、遺伝子の機能に基づいた統計的解析を行ったところ、発生で働く遺伝子群が予想に反して配列の保存度が低いことが分かった。遺伝子の発現機構を知るために必要なmRNAの5'側上流(プロモーター領域と考えられる)領域の配列を得るための予備実験として、ヒト遺伝子の5'側領域のプライマーセットを用いてPCRにより配列を得た。得られた配列を比較解析したところ非常によく保存されていることが分かった。PCRによって産物が得られなかった遺伝子についてはインバースPCR法を利用して配列を得ようとしたが予想以上に困難であった。今後は、mRNAの5'側上流を得るための手法の確立が必要となる。ただし、チンパンジーにおいては、公開されたチンパンジーゲノム配列情報を利用してmRNAの5'側上流配列を多くの遺伝子で得ることが可能となり発現に基づいた比較解析が行えるだろう。これまで、オリゴキャッピング法を用いて霊長類の完全長cDNAライブラリーを作製し、配列データ蓄積の第一段階としてインサートの5'側からのシークエンシングを行ってきた。現在までにカニクイザルの脳各領域(新皮質側頭、小脳皮質、新皮質頭頂、新皮質前頭、脳幹、延髄)、心臓、腎臓、肝臓、精巣、皮膚皮下組織のcDNAライブラリーより、本年度は17,000を越えるESTを得た。このうち、95%以上がヒト以外の霊長類としては初めての配列であった。特に新規性の高いものについては、全長配列解析を国立感染症研究所遺伝子資源室との共同研究で行った。カニクイザルの5'ESTの累計は約9万であり、約6000のクラスターに分類される。一方、チンパンジー脳・皮膚・皮下組織の完全長cDNAライブラリーから、約7000の5'側ESTを得た。累計は約1万であり、約2千のクラスターになる。今年度も、転写開始部位や翻訳開始領域について、ヒトのオーソロガス遺伝子と比較を行った。735遺伝子についての検討では、その相同性は5'非翻訳領域(5'UTR)で平均94%、コード領域(CDS)とアミノ酸配列で平均98%であった。分布は、5'UTRで広く、CDSおよびアミノ酸配列で狭い。一方、転写開始点の検討では、発現量の多い404遺伝子について検討した。全体的な傾向として、ヒトでコンパクトな転写開始点の分布を示す遺伝子は、カニクイザルでもコンパクトであり、広い分布を示すものは、広い傾向であった。しかし、約15%の遺伝子で、食い違いが起こっていた。特に、ヒトでコンパクトなのにカニクイザルで広いものが約10%存在し、注目される。
ビタミンによる様々な神経変性疾患の早期診断法および予防・治療法の開発

当初平成31年度に実施を計画していた1凝集性タンパク質と結合するビタミン類の探索及び2ビタミン類による凝集性タンパク質の構造変化解析を前年度の平成30年度に行った。1Biacoreを用いた表面プラズモン共鳴(SPR)解析により、3種の凝集性タンパク質(正常プリオンタンパク質(PrPc)、α-シヌクレイン(α-syn)およびTDP-43)と9種の水溶性ビタミン、7種の脂溶性ビタミン及びβーカロテンとの結合性を解析した。その結果、水溶性ビタミンはいずれの凝集性タンパク質とも結合性を示さなかった。しかし、脂溶性ビタミンのうち、ビタミン(V)A、VD2及びβ-カロテンはいずれの凝集性タンパク質と結合性を示し、また、VK5はPrPcおよびTDP-43と結合性を示した。これら4種のビタミンは、いずれもPrPcとの結合性が高く、次いで、TDP-43が高く、α-synに対しては弱い親和性を示した。2既にアミロイドβ(Aβ)との結合性を明らかにしているVD2及びVEによるAβ40の構造変化(β-sheet形成)及び凝集への影響を、それぞれ、Thioflavin-T法及びMALDI TOF/MSを用いた質量分析により解析を行った。結果として、両ビタミンによりAβのβ-sheet形成及び凝集が抑制された。さらに、マウス神経細胞腫細胞N2aを用い、VD2及びVEがAβによる神経細胞毒性を抑制するか検討したところ、両ビタミンによりAβの神経細胞毒性が抑制された。以上の結果から、VD2はいずれの凝集性タンパク質との結合性を示すことが明らかになり、凝集性タンパク質の凝集を抑制する可能性が示唆された。よってVD2は脳内における凝集性タンパク質の検出のプローブのシード化合物として早期診断や予防・治療への利用が期待される。また、凝集性タンパク質との結合性を示した他の脂溶性ビタミンについても、同様である。当初の予定では、当該年度は、まず、血液生化学解析としてパーキンソン病(PD)患者、アルツハイマー病(AD)患者及びその前駆段階である軽度認知障害(MCI)の血中ビタミンE(VE)濃度を測定し、PD及びADの重症度と血中VE量の相関性の解析を予定していたが、現在解析途中であるため、結果を示すまでには至らなかった。また、疾患モデル細胞及び動物へのビタミンの導入を計画していたが、現在、疾患モデル細胞の作成法やその解析方法を検討している段階のため、結果を示すまでには至らなかった。そこで、計画を変更し、当初平成31年度に実施を計画していた1凝集性タンパク質と結合するビタミン類の探索、2ビタミン類による凝集性タンパク質の構造変化解析及び3ドッキングシミュレーション解析を前年度の平成30年度に行うこととした。上記の1及び2についてはおおむね順調に進展しているが、3については着手できていない。以上のように、実施計画を変更したため、当初の計画よりもやや遅れているという評価を下した。H31年度は、引き続き、表面プラズモン共鳴解析により、凝集性タンパク質との結合性を示すビタミン類の検索を進める。また、凝集性ビタミンとの結合性がみられた脂溶性ビタミンについて、これらのビタミン類の共存/非共存下で、凝集性タンパク質に加温やpH変化などの物理的刺激を与え、凝集性タンパク質の構造および凝集性の変化の解析を行う。構造変化の検出にはThioflavin-T法または円偏光二色性スペクトル法などを用い、凝集体の検出にはMALDI-TOF/MSおよびDot BlotによるProteinase K (PK)感受性試験やWestern Blotを用いる。さらに、統合計算科学システムMolecular Operating Environment (MOE)およびASEDockにより凝集性タンパク質とビタミンとのドッキングシミュレーションを行う。また、平成30年度の実施を計画していた、パーキンソン病(PD)患者、アルツハイマー病(AD)患者および軽度認知症(MCI)の血中ビタミンE (VE)濃度を測定し、これらの疾患における血中VE濃度の相違およびこれらの疾患の重症度と血中VE濃度との相関性の解析を行う。さらに、疾患モデル細胞を作成し、ビタミンD2及びその代謝体、VEあるいは凝集性タンパク質との結合性を示した脂溶性ビタミンを添加し、細胞内における凝集体形成や細胞毒性の変化を解析する。

結果として、両ビタミンによりAβのβ-sheet形成及び凝集が抑制された。さらに、マウス神経細胞腫細胞N2aを用い、VD2及びVEがAβによる神経細胞毒性を抑制するか検討したところ、両ビタミンによりAβの神経細胞毒性が抑制された。以上の結果から、VD2はいずれの凝集性タンパク質との結合性を示すことが明らかになり、凝集性タンパク質の凝集を抑制する可能性が示唆された。よってVD2は脳内における凝集性タンパク質の検出のプローブのシード化合物として早期診断や予防・治療への利用が期待される。また、凝集性タンパク質との結合性を示した他の脂溶性ビタミンについても、同様である。当初の予定では、当該年度は、まず、血液生化学解析としてパーキンソン病(PD)患者、アルツハイマー病(AD)患者及びその前駆段階である軽度認知障害(MCI)の血中ビタミンE(VE)濃度を測定し、PD及びADの重症度と血中VE量の相関性の解析を予定していたが、現在解析途中であるため、結果を示すまでには至らなかった。また、疾患モデル細胞及び動物へのビタミンの導入を計画していたが、現在、疾患モデル細胞の作成法やその解析方法を検討している段階のため、結果を示すまでには至らなかった。そこで、計画を変更し、当初平成31年度に実施を計画していた1凝集性タンパク質と結合するビタミン類の探索、2ビタミン類による凝集性タンパク質の構造変化解析及び3ドッキングシミュレーション解析を前年度の平成30年度に行うこととした。上記の1及び2についてはおおむね順調に進展しているが、3については着手できていない。以上のように、実施計画を変更したため、当初の計画よりもやや遅れているという評価を下した。H31年度は、引き続き、表面プラズモン共鳴解析により、凝集性タンパク質との結合性を示すビタミン類の検索を進める。また、凝集性ビタミンとの結合性がみられた脂溶性ビタミンについて、これらのビタミン類の共存/非共存下で、凝集性タンパク質に加温やpH変化などの物理的刺激を与え、凝集性タンパク質の構造および凝集性の変化の解析を行う。構造変化の検出にはThioflavin-T法または円偏光二色性スペクトル法などを用い、凝集体の検出にはMALDI-TOF/MSおよびDot BlotによるProteinase K (PK)感受性試験やWestern Blotを用いる。さらに、統合計算科学システムMolecular Operating Environment (MOE)およびASEDockにより凝集性タンパク質とビタミンとのドッキングシミュレーションを行う。また、平成30年度の実施を計画していた、パーキンソン病(PD)患者、アルツハイマー病(AD)患者および軽度認知症(MCI)の血中ビタミンE (VE)濃度を測定し、これらの疾患における血中VE濃度の相違およびこれらの疾患の重症度と血中VE濃度との相関性の解析を行う。さらに、疾患モデル細胞を作成し、ビタミンD2及びその代謝体、VEあるいは凝集性タンパク質との結合性を示した脂溶性ビタミンを添加し、細胞内における凝集体形成や細胞毒性の変化を解析する。研究代表者は、当助成金の他に所属組織から支給された研究費を有している。また、次年度は、研究室メンバーの減数にともなう所属組織から支給される研究費の減額が予想された。
「通じる英語」の発音指導を視野に入れた英語表現リズムパターン・データベースの構築

中学校検定教科書を用い、英単語リズムパターン(いくつの音節から成り、どの音節を強く発音するかを示したもの)のデータベースを作成。音節数、リズムパターン、ジャンルなども入力。1音節語と2音節語とで全体の90%を占めていた。異なる3つのリズム提示法(強勢記号無し・有り・リズムパターン)が学習者の発音の通じる度合いにいかなる影響を与えるかも調査。非英語専攻の大学生26名が発音した30単語を日本文化に触れたことのない英語母語話者・非母語話者42名に聞かせた結果、リズムパターン提示が強勢記号無しよりも通じる度合いが高いことがわかった。本データベースは通じる英語を目指す発音指導に有効と考えられる。日本英語学習者に「通じる英語」を習得させるための指導において活用できる基本英単語のリズムパターン・データベースの原型を構築するため、平成23年度に入力作業を終えた中学校検定教科書4種類12冊に加えて、残りの教科書の情報を入力した。具体的には2種類合計6冊に出現するすべての英単語について「品詞」、「音節数」、「リズムパターン1(分数表示)」、「リズムパターン2(バブルによる表示)」、「ジャンル1(大分類)」、「ジャンル2(小分類)」、「カタカナ語」、「モーラ数」、「日英ギャップ(英単語の音節数とカタカナ語のモーラ数の数の差」のすべての項目をExcelに入力した。リサーチ・アシスタント同士による入力内容のダブルチェックも終了した。また、リズムパターンの提示方法が、日本人英語学習者の「通じる発音」の習得にどのような影響を与えるのかについての実験を行うためのツールを作成し、そのツールを使用してパイロット調査を行った。ツール作成のため、3大学の非英語専攻学生合計87名に24個の英単語を「リズムパターンに関する情報提示無し」「第1強勢のみ提示」「バブルによるリズムパターン提示」の3つの提示方法で実際に発音してもらい、その発音パフォーマンスをすべて録音した。パイロット調査では87名から被験者18名を選び、19個の英単語を3つの提示方法で発音した合計57語を英語を母語としないボスニア人、メキシコ人、フィリピン人、コロンビア人に書き取らせることで、リズムパターンの提示方法による「通じる度合い」の差異を確認することとした。日本人英語学習者に「通じる英語」を習得させることを目指す発音指導で活用できる基本英単語のリズムパターン・データベースを作成した。リズムパターンとは、ある単語が「いくつの音節から成り、どの音節を強く発音するか」を示したもので、例えば、Japanは。●、Internetは●。。となる。本データベースは平成24年度より使用の中学校検定教科書全6社計18冊に出現の全英単語について、品詞、音節数、リズムパターン、ジャンル、カタカナ語、モーラ数、日英ギャップ(単語の音節数とカタカナ語のモーラ数の差)の全項目を入力したものである。全教科書共通の617単語を分析した結果、出現するのは14音節語までで、1音節語が375語(60.8%)、2音節語が181語(29.3%)、3音節語が54語(8.8%)、4音節語が7語(1.1%)であった。リズムパターンは8種類で、1音節語の●と2音節語の●。とで全体の84%を占める。リズムパターンの提示方法が、日本人英語学習者の「通じる発音」習得にいかなる影響を与えるのかも調査した。非英語専攻の大学1年生26名に3種類の提示法(強勢記号なし・強勢記号あり・リズムパターン提示)で30単語をそれぞれ発音してもらい、そのうち78個(26単語×3種類)の音声データを日本語・日本文化に触れたことのない在米または在豪の英語母語話者・非母語話者42名に聞かせた。正確に書き取りができた場合に「通じた」と判定し、分析した結果、「リズムパターン提示」が「強勢記号なし」よりも統計的に有意に通じる度合いが高かった。「強勢記号なし」と「強勢記号あり」、または「強勢記号あり」と「リズムパターン提示」の間には統計的有意差は確認されなかった。この結果、今回作成のリズムパターン提示による英単語リズムパターン・データベースは「通じる英語」を目指した発音指導に有効である可能性が示唆された。日本人英語学習者に「通じる英語」の発音を習得させるために必要となる基本英単語のリズムパターンのデータベースの原型を構築するために、平成24年度より使用開始となる新学習指導要領に基づく新しい中学校検定教科書6種類全18冊をまず入手した。

英語教育専攻の大学院生のリサーチ・アシスタント4名に作業分担をしてもらい、教科書に出現するすべての英単語について、「品詞」、「内容語・機能語」、「音節数」、「リズムパターン1(分数表示)」、「リズムパターン2(バブルによる表示)」、「ジャンル1(大分類)」、「ジャンル2(小分類)」、「カタカナ語」、「モーラ数」、「日英ギャップ(英単語の音節数とカタカナ語のモーラ数の数の差)」のすべての項目をExcelに入力させた。新しい中学校検定教科書4種類12冊に出現するすべての英単語のリズムパターン・データベースの入力項目については、入力作業を終えることができ、リサーチアシスタント同士による入力内容のダブルチェックも終了している。平成23年度同様、中学校検定教科書に出現するすべての英単語のリズムパターン・データベースの入力および大学院生のリサーチ・アシスタントによるダブルチェック作業に予定よりも作業時間が取られたことが大きな理由である。新学習指導要領に基づく検定教科書では語彙数が以前までの900語から1200語に大幅に増加したためデータ入力にも多くの時間を割く必要が生じてしまった。平成23年度中に新しい検定教科書6種類全18冊に出現するすべての英単語のリズムパターン・データベースの入力を終える予定だったが、年度末の段階で教科書4種類12冊の入力作業を終えるに留まっている。当初の計画よりも作業がやや遅れている理由は2つあり、1つ目の理由は平成24年度から使用開始となる新しい中学校検定教科書の入手に時間がかかってしまったことが挙げられる。各検定教科書の編集委員となっている知人の教員の紹介によって、教科書出版社の教科書編集部にコンタクトを取り、新しい検定教科書6種18冊の送付を依頼したのだが、教科書の採択時期とも重なり、すべての教科書の入手を終えるまでに案外時間がかかってしまった。2つ目の理由は、新学習指導要領に基づく中学校英語の検定教科書では語彙数がこれまでの900語から1200語に増加したが、各社の教科書で300語増加した分の入力作業に予想以上に時間を取られてしまった。4人の英語教育専攻の大学院生のリサーチ・アシスタントのうち、1名を除いては英単語のリズムパターン・データベース入力作業をすること自体が初めてであり、作業要領を理解してもらうのにも若干時間を要した。パイロット調査で実際の実験に使用する予定の57語に関して、リズムパターンの提示方法によって「通じる度合い」の差異をデータ分析によって明らかにする。次に57語の発音データをより多くの数の被験者(日本語に習熟していない英語母語話者・非母語話者)に書き取ってもらい、リズムパターンの提示方法による「通じる度合い」の差異の最終確認を行う予定である。さらに構築中のリズムパターン・データベースの公開に向けて、データベースの整理および公開用ウェブサイトの作成作業を行う。データ入力作業がまだ完了していない検定教科書2種類6冊に出現するすべての英単語のリズムパターン・データベース入力作業をできるだけ早めに終わらせるようにする。その後は、検定教科書6種類全12冊分のデータベースの原型の修正作業を慎重に行う。その作業と並行して、リズムパターンの提示方法が、日本人英語学習者の「通じる発音」の習得にどのような影響を与えるのかについて、日本人英語学習者を実際の被験者とした実証的研究を行う。この研究結果に応じても、リズムパターン・データベースの内容に修正を加えていく。「通じる度合い」を探る実験結果のデータ入力や分析、およびリズムパターン・データベースを公開するためのウェブサイトの作成等をリサーチ・アシスタントに行なってもらうために謝金が必要となる。
量子流体および超伝導体中の量子渦糸ダイナミクス

本研究の主目的は,低温原子ガス・ボーズ-アインシュタイン凝縮体や超流動液体ヘリウムに現れる量子渦糸乱流状態に対し,詳細な数値シミュレーションを行ってその物性を明らかにすることである.特に今年度は,超流動液体ヘリウム中の量子渦糸乱流状態をグロス-ピタエフスキー方程式に対する大規模数値シミュレーションによって詳細に調べた。(i)減衰乱流に対応するシミュレーションにおいて、256^3メッシュから2048^3メッシュまでシステムサイズを変えた系統的数値実験を行い、乱流状態の統計的性質を明らかにした。特に、コルモゴロフ3/5乗則が成り立っていることと、慣性領域のシステムサイズ依存性を確認した。(ii)大規模数値計算により量子渦糸タングル状態が自己相似的構造を持つ事を明らかにした。これは、スケールが大きくなるにつれて量子乱流が古典乱流の性質に近づくことを意味する。(iii)充分に乱流が発達した状態において、量子渦糸によるボトルネック効果が現れ、エネルギースペクトルが大きく折れ曲がることを確認した。大スケールでは古典乱流に近づくが、単純に同じ振る舞いをするのではなく、観測可能で古典乱流とは異なる特徴があることを示唆している。本研究は量子乱流を現実的な状況で実現するための条件及び,結果の予測を示したものである.今後,本研究の結果が実験的に確認され,量子渦糸乱流状態に対する理解が深まることが十分に期待できる.本研究の主目的は,低温原子ガス・ボーズ-アインシュタイン凝縮体や超流動液体ヘリウムに現れる量子渦糸乱流状態に対し,詳細な数値シミュレーションを行ってその物性を明らかにすることである.特に今年度は,超流動液体ヘリウム中の量子渦糸乱流状態をグロス-ピタエフスキー方程式に対する大規模数値シミュレーションによって詳細に調べた。本研究は量子乱流を現実的な状況で実現するための条件及び,結果の予測を示したものである.今後,本研究の結果が実験的に確認され,量子渦糸乱流状態に対する理解が深まることが十分に期待できる.本研究の目的は,低温原子ガス・ボーズ-アインシュタイン凝縮体や超流動液体ヘリウムに現れる量子渦糸乱流状態に対し,詳細な数値シミュレーションを行ってその物性を明らかにすることである.特に今年度は,低温原子ガス・ボーズ-アインシュタイン凝縮体中の量子渦糸乱流状態を詳細に調べ,以下の結果を得た.(i)渦糸格子を作る代表的な実験状況を模した数値シミュレーションによって,最終状態に到達するまでに、量子乱流状態が現れることを初めて指摘した.(ii)この乱流状態は減衰乱流であるが,その統計則を調べた結果,最も乱流が発達した時点でコルモゴロフ則が成り立っていることを見出した.(iii)粒子数の増加によって慣性領域が増大することを確認した.非線形シュレーディンガー方程式系での量子乱流状態でコルモゴロフ則が成り立つことは小林・坪田により指摘されているが,本研究はそれを現実的な状況で実現するための条件及び,結果の予測を示したものである.今後,本研究の結果が実験的に確認され,量子渦糸乱流状態に対する理解が深まると期待できる.また,上記渦糸ダイナミクスに関連し,低温原子ガスの基礎物性についての理論及び数値的研究も実施した結果,光学格子やトラップ中のフェルミオン原子の振る舞いについても知見を深めることに成功した(研究発表欄参照).本研究の主目的は,低温原子ガス・ボーズ-アインシュタイン凝縮体や超流動液体ヘリウムに現れる量子渦糸乱流状態に対し,詳細な数値シミュレーションを行ってその物性を明らかにすることである.特に今年度は,超流動液体ヘリウム中の量子渦糸乱流状態をグロスーピタエフスキー方程式に対する大規模数値シミュレーションによって詳細に調べた。

本研究は量子乱流を現実的な状況で実現するための条件及び,結果の予測を示したものである,今後,本研究の結果が実験的に確認され,量子渦糸乱流状態に対する理解が深まることが十分に期待できる.
日本の大学における同僚制の実証研究－意思決定構造と教員間の協働に着目して－

本研究課題である大学における統治構造と教員間協働関係にかかる同僚制の解明に向けて,今年度は国内の国・私立大学の学部長および学科長を対象に実施を予定している質問紙調査の質問紙を作成した.この過程においては,実態と乖離した質問作成という失敗を回避するために,国・私立大学各1校を実地に訪問し,事務局幹部職員から管理運営の実態について聞き取り調査を行った.訪問の受け入れがかなわなかった別の国・私立大学各1校からは,電話およびeメールによる回答を得た.これらの聞き取り調査から,財政逼迫状況における大学執行部の戦略的行動,戦略的な予算と教員ポストの配分決定にかかる各部局長の役割,あるいは全教員の意思決定参加を保証することに伴う保守傾向への懸念事例等を知ることができた.また,本年度以前に参加した共同研究から得た既存データを用いて,本研究課題に即した分析を行った.具体的には,「人事・教学」「研究・国際」「予算・管理」の各領域における教授会の決定力が,同僚制に反する統治構造である「トップダウン」型決定と,もう1つの同僚制である「共同体」意識に影響しているかどうかを検討した.その結果,「人事・教学」にかかる教授会決定力こそが「トップダウン」型決定を忌避して統治構造としての同僚制を成立させることに寄与すること,そして,「予算・管理」にかかる教授会決定力が「共同体」意識としての同僚制に寄与する可能性が示唆された.既存データのもつ限界からこの分析には難点が多いが,中間的成果である「研究ノート」として紀要に掲載した.改めて,以上の訪問調査と既存データ分析の結果を踏まえることで,実態を反映させた適切なワーディングと,より精緻な分析枠組みを想定することが可能となり,冒頭に言及した質問紙を概ね完成させるに至った.当初予定では,質問紙を作成するだけではなく,これを送・返信用封筒と依頼文書とともに必要部数印刷して配布に備えることとしていたが,印刷・配布にまでは至らなかったため.しかし,質問紙は概ね完成したため,遅れの程度は深刻ではないと判断した.質問紙調査実施にあたっては,国内の国・私立大学の学部長および学科長に対する全数調査を予定しつつも,質問紙等の印刷費および送・返信用郵送費が費目別に想定している直接経費を上回り,使途に制限のない他の経費を加えても賄えない場合は,標本調査に切り替えることを交付申請書の計画段階から想定していた.この想定通り,全数調査ではなく標本調査を実施する.具体的には,学部長へは全数調査を実施するが,この学部長への質問紙郵送時に一定数の学科長用質問紙を同封し,学科長への配布を合わせて依頼する.回答済み質問紙回収後,委託業者に依頼してデータ入力を終え分析を開始することは当初計画通り2019年度に実施するが,特徴的な回答があった4大学程度の事例を選定した事後訪問調査については,2020年度の実施を検討する.本研究課題である大学における統治構造と教員間協働関係にかかる同僚制の解明に向けて,今年度は国内の国・私立大学の学部長および学科長を対象に実施を予定している質問紙調査の質問紙を作成した.この過程においては,実態と乖離した質問作成という失敗を回避するために,国・私立大学各1校を実地に訪問し,事務局幹部職員から管理運営の実態について聞き取り調査を行った.訪問の受け入れがかなわなかった別の国・私立大学各1校からは,電話およびeメールによる回答を得た.これらの聞き取り調査から,財政逼迫状況における大学執行部の戦略的行動,戦略的な予算と教員ポストの配分決定にかかる各部局長の役割,あるいは全教員の意思決定参加を保証することに伴う保守傾向への懸念事例等を知ることができた.また,本年度以前に参加した共同研究から得た既存データを用いて,本研究課題に即した分析を行った.具体的には,「人事・教学」「研究・国際」「予算・管理」の各領域における教授会の決定力が,同僚制に反する統治構造である「トップダウン」型決定と,もう1つの同僚制である「共同体」意識に影響しているかどうかを検討した.その結果,「人事・教学」にかかる教授会決定力こそが「トップダウン」型決定を忌避して統治構造としての同僚制を成立させることに寄与すること,そして,「予算・管理」にかかる教授会決定力が「共同体」意識としての同僚制に寄与する可能性が示唆された.既存データのもつ限界からこの分析には難点が多いが,中間的成果である「研究ノート」として紀要に掲載した.改めて,以上の訪問調査と既存データ分析の結果を踏まえることで,実態を反映させた適切なワーディングと,より精緻な分析枠組みを想定することが可能となり,冒頭に言及した質問紙を概ね完成させるに至った.当初予定では,質問紙を作成するだけではなく,これを送・返信用封筒と依頼文書とともに必要部数印刷して配布に備えることとしていたが,印刷・配布にまでは至らなかったため.しかし,質問紙は概ね完成したため,遅れの程度は深刻ではないと判断した.質問紙調査実施にあたっては,国内の国・私立大学の学部長および学科長に対する全数調査を予定しつつも,質問紙等の印刷費および送・返信用郵送費が費目別に想定している直接経費を上回り,使途に制限のない他の経費を加えても賄えない場合は,標本調査に切り替えることを交付申請書の計画段階から想定していた.この想定通り,全数調査ではなく標本調査を実施する.具体的には,学部長へは全数調査を実施するが,この学部長への質問紙郵送時に一定数の学科長用質問紙を同封し,学科長への配布を合わせて依頼する.

回答済み質問紙回収後,委託業者に依頼してデータ入力を終え分析を開始することは当初計画通り2019年度に実施するが,特徴的な回答があった4大学程度の事例を選定した事後訪問調査については,2020年度の実施を検討する.質問紙,送・返信用封筒,および依頼文書の印刷を配布部数行うまでに至らず,印刷費を使用しなかったため.また,質問紙作成にかかる事前訪問調査が当初予定の2回ではなく1回の実施にとどまり,旅費も予定通りには使用しなかったため.2019年度は質問紙等の印刷と郵送手配を含めた仕様書を作成して印刷業者に一括して発注し,印刷費と送信・返信郵送費を使用する.また,回収した質問紙のデータ入力を業者に発注し,これにかかる費用を使用する.旅費については,2020年度に質問紙調査終了後の事後訪問調査と学会発表のために使用する.
競争的状況下における個人の状況認知および行動選択に関する研究

競争相手としてライバル設定し,ライバルに対する競争意識・競争結果に対する原因帰属・対処行動,ライバルがもたらす影響について検討した.これらの成果を愛知工業大学研究報告第41号Aおよび東海心理学研究第2巻に報告した.これらの研究では,自身の行動を促進させる存在としてライバルが機能することが示された.また,これらの研究を含むライバルに関する研究成果を学術書「ライバル関係の心理学」としてまとめ,2007年2月に刊行した.そして,競争場面であると明示しない状況における,競争への誘引価の高低による目標志向性の変化について調査を実施した.勝利することによって得られる報酬が明確であるほど競争的な目標志向性が高まるが,もともとの競争心が低い場合,場面の競争への誘引価が高まるほど,却って競争的な目標志向が低下するという交互作用も認められた.この成果は愛知工業大学研究報告第41号Aに報告した.さらに,競争的な状況において,競争の種類が集団間競争または個人間競争となる場面に対する目標志向性および原因帰属・対処行動に関する調査を実施し,個人間競争よりも集団間競争の方が競争への誘引価が高まると競争的な目標志向が高まるという結果が示された.これらの成果をもとに,競争相手としてライバル(目標・好敵手)を設定した場面における目標志向性に関する調査を実施し,成果の一部を日本心理学会において報告した.ライバルという存在に対して肯定的にとらえる回答者の方が,勝利や努力を志向しやすいことが示唆された.競争的な場面における目標志向性を検討する前段階として,競争相手としてライバルを想定し,そのライバルに対する競争意識についての研究結果をまとめ,社会心理学研究(19巻3号)および愛知工業大学研究報告(第39号A,第40号A)に掲載された.これらの研究では,ライバルに勝ちたいとする競争心に加え,ライバルが存在することにより意欲が高まるといった向上心の存在を明らかにした.そして,競争場面における目標志向性を検討するため,競争目標目録(COI)を使用した調査,および大学の試験での競争場面を想定した調査を行い,研究の成果を愛知工業大学研究報告(第40号A)にて報告した.目標志向性として「勝利志向」,「努力志向」,「関係維持志向」を抽出し,非競争的志向(努力志向・関係維持志向)も競争的志向(勝利志向)と同様,競争場面において重視されることを明らかにした.さらに,相手との関係性や能力の差によって重視される目標が異なることや,自己充実的達成動機が努力志向に,競争的達成動機が勝利志向にそれぞれ関連していることが示された.これは,競争場面においては,パーソナリティや目標志向などの個人差要因を考慮に入れた検討が必要であることを意味する.以上の知見を基に,競争場面であると明示しない場面における目標志向性についての調査を実施している.予備調査の結果をもとに競争的であると認知されやすい場面と認知されにくい場面を設定し,競争への誘引価の高低による目標志向性の変化について,競争心などのパーソナリティ要因との関連もあわせて検討を行っており,成果の一部は日本心理学会および日本社会心理学会にて報告予定である.競争相手としてライバル設定し,ライバルに対する競争意識・競争結果に対する原因帰属・対処行動,ライバルがもたらす影響について検討した.これらの成果を愛知工業大学研究報告(第40号A,第41号A)および東海心理学研究に報告した.これらの研究では,自身の行動を促進させる存在としてライバルが機能することが示された.そして,競争場面における目標志向性について検討し,「勝利志向」「努力志向」「関係維持志向」の3志向を抽出した.この成果は愛知工業大学研究報告(第40号A)に掲載された.この結果を元に競争場面であると明示しない状況における,競争への誘引価の高低による目標志向性の変化について調査を実施した.勝利することによって得られる報酬が明確であるほど競争的な目標志向性が高まるが,もともとの競争心が低い場合,場面の競争への誘引価が高まるほど,却って競争的な目標志向が低下するという交互作用も認められた.この成果は愛知工業大学研究報告に報告した(第41号A).以上の知見を元に,競争的な状況において,競争の種類が集団間競争または個人間競争となる場面に対する目標志向性および原因帰属・対処行動に関する調査を実施した.成果の一部は日本社会心理学会にて報告した.個人間競争よりも集団間競争の方が競争への誘引価が高まると競争的な目標志向が高まるという結果が示された.続いて,競争相手としてライバルを設定した場面における目標志向性に関する調査を実施している.成果の一部は日本心理学会および日本社会心理学会において報告予定である.競争相手としてライバル設定し,ライバルに対する競争意識・競争結果に対する原因帰属・対処行動,ライバルがもたらす影響について検討した.これらの成果を愛知工業大学研究報告第41号Aおよび東海心理学研究第2巻に報告した.これらの研究では,自身の行動を促進させる存在としてライバルが機能することが示された.また,これらの研究を含むライバルに関する研究成果を学術書「ライバル関係の心理学」としてまとめ,2007年2月に刊行した.そして,競争場面であると明示しない状況における,競争への誘引価の高低による目標志向性の変化について調査を実施した.勝利することによって得られる報酬が明確であるほど競争的な目標志向性が高まるが,もともとの競争心が低い場合,場面の競争への誘引価が高まるほど,却って競争的な目標志向が低下するという交互作用も認められた.この成果は愛知工業大学研究報告第41号Aに報告した.