hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成層圏プラットフォームを想定した自動車交通量の広域観測システムの開発

交通工学・計画の一層の高度化に向けて,道路上の車両動態に関する,広域を対象とした詳細かつ効率的な観測手法が要請されている.車両動態の詳細を把握するための最も適した方法のひとつに,高度から撮影された動画像による計測が考えられる.現在,ヘリコプター等の特定地点に滞空可能なプラットフォームから,高高度撮影動画像の取得が可能であり,更に,地上20km程度の成層圏に無人飛行船を静止させ,地上観測を行うという成層圏プラットフォーム構想が推進され,その実現が期待されている.このように,今後,従来の人工衛星画像よりもはるかに空間分解能の高い画像による定点観測が可能となる,これらの高高度からの観測は,効率的に,広域かつ正確な車両挙動データの取得を実現させる.本研究は高度撮影画像を用いた車両動態の詳細を認識する手法の構築を目的とする.具体的には,時空間画像において背景差分値,オプティカルフローの情報,かつ,車両挙動の連続性,車両形状を考慮した時空間クラスタリングに基づく車両動態認識手法を構築し,その適用可能性を検討した.しかし,実際に適用する際には,煩雑なパラメータ調整や実空間での車両軌跡等の情報が必要となり,これまでの画像解析のみでは対応できない.そこで,本研究では,提案手法の実用化に向けた簡便なパラメータ調整法,及び認識された車両位置の実空間座標化の枠組みもあわせて構築することを目的とする.本研究では,車両は道路上を走行することに着目し,単ビデオカメラでも実空間での車両位置同定が可能となる枠組みを構築した.航空HDTV画像(空間分解能10cm,30cm,時間分解能1/30秒)に対し提案手法を適用し,提案する車両動態認識手法の有効性を確認した.(1)動物体認識手法の整理画像処理における既存の動物体認識手法のレビューを行った。動物体認識は基本的には,動物体の抽出,抽出された動物体を対応付けることによる追跡の2段階によって実現される。動物体抽出では,差分に基づく抽出法,オプティカルフローに基づく抽出法に分類される。一方の動物体追跡法は,点マッチング,線マッチング,領域マッチングに分類される。(2)車両動体追跡手法の枠組みの構築人間の動物体認識過程の整理から,車両の動体追跡は時空間において,静止領域との差異を明らかにし,そして,その移動ベクトルを用いながら,車両クラスタを形成することであることを確認した。これらの特徴量は,前項(1)において整理した画像処理技術では,それぞれ,背景差分値,オプティカルフローに対応する。これに基づき,時空間クラスタリング法,及び,段階法により,車両動体追跡手法を構築した。(3)道路部を対象とした幾何補正手法の開発高度撮影時系列画像は定点観測画像ではあるが,プラットフォームの揺れにより画像の幾何補正が必要となる。そのため,特に道路部を対象とした自動幾何補正手法の開発を行っている。そこで,道路上標示物の自動抽出による特徴点抽出の自動化,探索範囲限定による対応点探索自動化による自動幾何補正手法を開発した。(4)時空間クラスタリング法の開発(1),(2)に基づき,背景差分値とオプティカルフローを特徴量とし,時空間画像内でクラスタリングを行う,車両動態認識手法を開発した。本手法内には,特徴量抽出だけでなく,幾何補正,影領域の除去も含まれる。交通工学・計画の一層の高度化に向けて,道路上の車両動態に関する,広域を対象とした詳細かつ効率的な観測手法が要請されている.車両動態の詳細を把握するための最も適した方法のひとつに,高度から撮影された動画像による計測が考えられる.現在,ヘリコプター等の特定地点に滞空可能なプラットフォームから,高高度撮影動画像の取得が可能であり,更に,地上20km程度の成層圏に無人飛行船を静止させ,地上観測を行うという成層圏プラットフォーム構想が推進され,その実現が期待されている.このように,今後,従来の人工衛星画像よりもはるかに空間分解能の高い画像による定点観測が可能となる,これらの高高度からの観測は,効率的に,広域かつ正確な車両挙動データの取得を実現させる.本研究は高度撮影画像を用いた車両動態の詳細を認識する手法の構築を目的とする.具体的には,時空間画像において背景差分値,オプティカルフローの情報,かつ,車両挙動の連続性,車両形状を考慮した時空間クラスタリングに基づく車両動態認識手法を構築し,その適用可能性を検討した.しかし,実際に適用する際には,煩雑なパラメータ調整や実空間での車両軌跡等の情報が必要となり,これまでの画像解析のみでは対応できない.そこで,本研究では,提案手法の実用化に向けた簡便なパラメータ調整法,及び認識された車両位置の実空間座標化の枠組みもあわせて構築することを目的とする.本研究では,車両は道路上を走行することに着目し,単ビデオカメラでも実空間での車両位置同定が可能となる枠組みを構築した.航空HDTV画像(空間分解能10cm,30cm,時間分解能1/30秒)に対し提案手法を適用し,提案する車両動態認識手法の有効性を確認した.昨年度の研究において,空間分解能10cm,時間分解能1/30秒の時系列画像に対して,車両認識手法として時空間クラスタリング法を開発した。(1)時空間クラスタリング法の汎用性の検討2004年に計画されている成層圏プラットフォームの試験機に搭載されるセンサの空間分解能は30cm程度と想定されている。この試験機を視野に入れ,ヘリコプターから撮影した空間分解能30cmの実時系列画像に,時空間クラスタリング法を適用した。認識率96%の結果を得,提案手法の有効性を確認した。

(2)時空間クラスタリング法におけるパラメータ調整法の開発時空間クラスタリング法では,多数のパラメータ調整が必要となる。パラメータの感度分析を行った結果,クラスタリング処理における,特徴量の重みパラメータ,及び,その際の類似度を規定するしきい値が最も結果に影響することを確認した。従来は,試行錯誤的に行っていたパラメータ調整に対し,段階的パラメータ調整法を開発した。空間分解能10cm,30cmの実動画像への適用を通して,提案手法の有効性を確認した。(3)実3次元空間における車両位置精度の評価提案手法により認識された車両の位置精度を,実3次元空間において評価した。高速道路サグ部を対象とし(空間分解能30cm動画像),マニュアルによる車両抽出結果と比較した。水平位置精度として,2m以下の位置精度が得られた。その際に,車両位置のスムージングを事後的に適用することにより,位置精度が飛躍的に向上することを確認した。昨年度の研究において,空間分解能10cm,30cm,時間分解能1/30sの実動画像に対し,時空間クラスタリング法を開発し,一定の成果を得ている。本年度は,特に車両挙動の3次元復元に焦点を絞り,下記の開発を行った。1.高高度撮影単ビデオカメラによる3次元位置計測画像処理において得られる車両位置は,画素単位のものである。しかしながら,実際に交通分析を行う際には実距離での測定が必要となる。実3次元空間での車両位置を求める手法として,ステレオ画像を取得する方法と撮影対象が平面である制約を課す方法の2つが考えられる。しかしながら,高高度撮影において,そのような条件を満足させることは困難である。そこで,道路を静止物体とし,車両はその道路上を移動すると仮定することにより,実3次元空間において車両位置を同定する枠組みを構築した。まず,基準フレームと異なる視点からの画像を事前に取得することにより,道路空間の3次元モデルを構築する。その他のフレームは幾何補正により,基準フレームに位置合わせを行う。これにより,道路上の任意の地点での3次元座標が推定でき,道路上を移動する車両の位置も推定可能となる。2.低高度撮影ステレオカメラによる3次元位置計測局所的により詳細な車両挙動を観測する場合には,低高度撮影による観測が有用である。従来から,複数ビデオカメラからの3次元復元手法が提案されているが,カメラ数や配置が自由に扱える状況を前提としていた。しかしながら,実際の交通観測では,歩道橋上等,撮影環境の制約条件が厳しく,従来手法を適用することは困難である。そこで,視体積交差法を基礎手法とし,車両の形状制約を導入することで,十分に視差がない状況での3次元復元手法を開発した。
混合有機溶剤取扱い作業におけるリスクアセスメント・リスクマネジメント手法の開発

混合有機溶剤を取り扱う作業におけるリスクアセスメントに必要なツールを開発することを目的とし,溶剤の蒸発速度および気中濃度の推定と,蒸気濃度のリアルタイムモニタリング法の開発の2つの面から検討を行った.恒温槽内に設置したガラス製の円筒容器に入れた混合有機溶剤を入れて蒸発させ,環境濃度を測定するとともに,気液平衡論,蒸発速度論および数値流体解析を用いて蒸気濃度の時間的,空間的分布をシミュレーションした結果,ある程度実験値の傾向を説明することができた.また,各種リアルタイムモニタリング機器により混合有機溶剤蒸気を測定評価する方法についても検討した結果,条件付きで評価できることが示された.混合有機溶剤を取り扱う作業におけるリスクアセスメントに必要なツールを開発することを目的とし,溶剤の蒸発速度および気中濃度の推定と,蒸気濃度のリアルタイムモニタリング法の開発の2つの面から検討を行った.蒸発速度および気中濃度の検討については,恒温槽内に設置したガラス製の円筒容器に入れた混合有機溶剤を自然蒸発させ,環境気中濃度を測定した.平成23年度は容器出口の蒸気濃度をオートガスサンプラーで採取してGCで経時的に測定することにより,濃度の経時変化を調べたが,平成24年度は恒温槽内に3か所のサンプリングポートを設け,蒸気濃度の空間分布を調べた.また,気液平衡論,蒸発速度論および数値流体解析を用いて蒸気濃度の時間的,空間的分布をシミュレーションした結果,実験結果の傾向をある程度説明することができた.リアルタイムモニタリング法については,テドラーバッグ内に有機溶剤を所定量入れて気化させ,この蒸気の濃度を原理の異なる3種類のセンサー(光イオン化検出法(PID),干渉増幅反射法(IER),半導体式)を備えたモニタリング機器を用いて測定し,各種有機溶剤のセンサーに対する感度を調べた.溶剤は有機溶剤中毒予防規則で作業環境測定の対象となっている第1種,第2種有機溶剤(異性体を含め全52種)を対象とした.PIDセンサーは多くの溶剤について高い感度を示したが,イオン化電位の高い溶剤については感度が低く,全く反応しない溶剤もあった.IERセンサーはほぼすべての蒸気に反応したが,濃度と指示値の間に直線性が見られなかったものや,感度が不十分なものも見られた.半導体式センサーは,全般に感度が低く,安定した指示値が得られなかった.3種類のセンサーはそれぞれ,溶剤に対する感度が異なるため,測定対象に適したセンサーを選択する必要があることがわかった.混合有機溶剤を取り扱う作業におけるリスクアセスメントに必要なツールを開発することを目的とし,溶剤の蒸発速度および気中濃度の推定と,蒸気濃度のリアルタイムモニタリング法の開発の2つの面から検討を行った.平成24年度までは,混合有機溶剤の容器内から発生する混合有機溶剤蒸気の発生濃度とその分布を実験的,理論的に調べてきた.平成25年度は,さらに現場の状況に近づけるため,蒸発実験では,湿度を0%,50%,80%と変えて蒸発速度に及ぼす湿度の影響を調べた.また,発生した後の蒸気の空間内分布についても数値流体解析によるシミュレーションを行い,実験値との比較検討を行った.リアルタイム測定手法の開発については,平成24年度までは単一溶剤について,網羅的に特性を調べたが,平成25度は2成分系の混合有機溶剤について検討を行った.具体的には,ひとつの成分の濃度を固定し,もう一方の成分の濃度を変化させて測定を行い,それぞれの成分のセンサー指示値への影響を検討した.その結果,センサーに対する感度が異なる溶剤の組み合わせでも,指示値は相加的であることが示され,濃度比を別途推定できれば,リアルタイムモニタリング機器により混合有機溶剤蒸気についても濃度を評価できる可能性が示された.以上の2つの研究成果から,リスクアセスメント手法を確立する方法について検討した.混合有機溶剤蒸気の発生濃度の推定とシミュレーションによる濃度分布および濃度の経時変化の予測は新規作業場の設計および既存設備の改善に,またリアルタイムモニタによる計測は作業中の混合溶剤蒸気ばく露の把握に有用であり,これらを有機的に関連させることにより,ばく露を把握から改善までを効果的に行うことが可能になるので,本研究の成果は混合有機溶剤作業のリスクアセスメント・リスクマネジメントを行う上で有用なツールになると考えられる.混合有機溶剤を取り扱う作業におけるリスクアセスメントに必要なツールを開発することを目的とし,溶剤の蒸発速度および気中濃度の推定と,蒸気濃度のリアルタイムモニタリング法の開発の2つの面から検討を行った.恒温槽内に設置したガラス製の円筒容器に入れた混合有機溶剤を入れて蒸発させ,環境濃度を測定するとともに,気液平衡論,蒸発速度論および数値流体解析を用いて蒸気濃度の時間的,空間的分布をシミュレーションした結果,ある程度実験値の傾向を説明することができた.また,各種リアルタイムモニタリング機器により混合有機溶剤蒸気を測定評価する方法についても検討した結果,条件付きで評価できることが示された.混合有機溶剤を取り扱う作業におけるリスクアセスメントに必要なツールを開発することを目的とし,溶剤の蒸発速度および気中濃度の推定と,蒸気濃度のリアルタイムモニタリング法の開発の2つの面から検討を行った.蒸発速度の検討については,恒温槽内に設置したガラス製の円筒容器に有機溶剤を入れ,温度,湿度をコントロールされた空気を一定速度で連続的に供給し,容器出口の蒸気濃度をオートガスサンプラーで採取してGCで経時的に測定することにより,濃度の経時変化を調べた.

また,気液平衡論及び蒸発速度論を用いた蒸気発生濃度の理論モデルを構築し,実験値と比較検討した結果,良好な一致が見られた.さらに,発生した蒸気の空間での挙動を数値流体解析を用いてシミュレーションを試みた結果,ある程度実験地の傾向を説明することができたが,限られた条件での結果であるため,平成24年度,さらに詳細に検討する予定である.リアルタイムモニタリング法については,テドラーバッグ内に有機溶剤を所定量入れて気化させ,この蒸気の濃度を原理の異なる2種類のセンサー(光イオン化検出法(PID),干渉増幅反射法(IER))を備えたモニタリング機器について,各種有機溶剤センサーに対する感度を調べた.溶剤は有機溶剤中毒予防規則で作業環境測定の対象となっている第1種,第2種有機溶剤(異性体を含め全52種)を対象とし,これらの溶剤に対する各種センサーの特性を調べた.本研究の対象は混合有機溶剤であるが,平成23年度は,単一成分についてスクリーニング的に検討を行った.その結果,PIDセンサーについては21種類の溶剤がまったく反応せず,反応しても感度が低い物質も見られた.また,センサーの感度が日によって変動することもわかった.IERセンサーは,すべての蒸気が反応したが,濃度と指示値の間に直線性が見られなかったものや,感度が不十分なものも見られた.本研究は,混合有機溶剤の蒸発速度及び気中濃度の推算法と,リアルタイムモニタリングによる混合有機溶剤の測定法の開発という2本の柱で進めている.蒸発速度の検討については,平成24年度に恒温槽に湿度調整器を設置し,蒸発速度に及ぼす湿度の影響の実験を行う予定であったが,湿度調整器の仕様に不具合があることがわかり,予定通りの納入ができなくなったため,計画を見直すこととした.これについては平成25年度のできるだけ早期に導入し,実験を進める予定である.また,発生した後の蒸気の空間内分布については数値流体解析によるシミュレーションと実験値との比較検討を行った結果,ある程度の一致が見られ,ほぼ順調に進んでいる.一方のリアルタイム測定手法の開発については,平成23年度に予定していたPIDセンサーを有するモニター(現有)では感度や安定性に問題があり,十分な検討ができなかったので,平成24年度は,同じPIDセンサーを有する後継機種を購入し,これと干渉増幅反射方式及び半導体方式のセンサーを有する機器の3台のモニターで52種類の有機溶剤蒸気に対する併行測定を行い,センサーの種類と有機溶剤蒸気に対する特性を調べた.この結果から,それぞれのセンサーの特性と測定限界について,ある程度定量的な考察をすることができた.混合有機溶剤に対するモニターの特性についても検討する予定であったが,純物質の有機溶剤に対するモニターの特性の比較検討に時間を要したため,実施できなかった.これについては平成25年度に検討を行う予定である.
森林生態系における枯死材分解に関わる菌類の役割評価

前年度に行った野外調査の結果から、ブナの粗大枯死材に優占していることが分かった大型菌類および微小菌類の分離菌株を用い、純粋培養下における材分解試験を行い、各菌類の材分解力を比較した。試験には、大型菌類の菌株17種17菌株、微小菌類の菌株13種13菌株を用いた。分解基質として、未分解の新鮮なブナ材の木紛と、あらかじめ白色腐朽菌による分解を受けたブナ枯死材の木紛を用いた。これらの木紛の含水率を3段階に設定したものを試験管に詰め、滅菌した後、各菌類を接種し、20°C暗黒下で6ヶ月間培養した後の木紛の重量減少率、有機物組成を測定した。結果、あらかじめ白色腐朽菌による分解を受けたブナ枯死材の木紛に対する分解力において、特に含水率の高い条件で微小菌類の材分解力が大型菌類の材分解力を上回る事が示された。通常、未分解の木材に対する分解力は、微小菌類に対して大型菌類の方が大きい事が知られている事から、本研究の結果は非常に興味深い。有機物分析の結果、あらかじめ白色腐朽菌による分解を受けた木紛では、未分解の木紛に比べ微小菌類によるホロセルロース分解が促進された事が分かった。つまり、白色腐朽をうけた木紛では、リグニンによるホロセルロースのガードがはずされているために、リグニンを分解できない微小菌類でも、ホロセルロースが分解できるようになっていることが示唆された。以上の結果、および前年度の野外調査結果をまとめ、「冷温帯天然林におけるブナ粗大枯死材の分解に関わる菌類群集の動態と機能」という題目で学位論文を作成した。これに対し、京都大学より2008年3月24日、博士(農学)の学位が授与された。京都府北部の冷温帯天然林を調査地とし、優占種であるブナの枯死材を材料として研究を行った。まず、枯死材のサイズクラスごとに内部に定着している菌類を調査した。直径1-3cm、6-13cm、14-30cmの3サイズクラスの新鮮なブナ枯死材を冷温帯天然林の林床に設置して、設置半年後までに定着してくる菌類の種組成をサイズクラス問で比較した結果、菌類の中でも材分解力があると考えられている担子菌類が細い直径の枯死材ほど早く定着することが分かった。この理由として、直径の小さな材の方が枯死後短時間で担子菌類の生育に適した含水率に達することが挙げられた。さらに、枯死後約2年経過したブナ枯死材内部の菌類群集を調べたところ、どちらも優占していたのは担子菌であり、直径7-8cmの枯死材ではカワラタケが、直径10-20cmの枯死材ではツキヨタケが優占していた。次に、枯死材の中でも大きなバイオマスを占める直径10cm以上のブナの倒木と立ち枯れ(直径15-44cm)について1から5の分解段階に区分して各分解段階につき10本ずつマークし、調査地の積雪が消える5月から12月まで1シーズン、表面に発生する菌類のキノコ(担子菌類や子嚢菌類の大型子実体)を記録した。さらに倒木については、各倒木につき1枚ずつ、約10cmの厚さの円盤を切り取り、切断面から菌の分離を行った。キノコの記録と材からの菌類の分離は、組み合わせて行うことにより相補的なデータが得られ、枯死材に定着している菌類群集をより正確に知ることができる。結果、ツキヨタケなどの担子菌類が分解初期から中期にかけて優占し、分解後期になるとウラベニガサといった担子菌類や、様々な不完全菌類が優占していた。材の有機物の分析を行った結果、分解初期から中期にかけてリグニンとホロセルロースが等比率で分解されていた。一方、分解後期にはホロセルロースが選択的に分解されていた。さらに、材の分解にともない材の容積密度は減少したが、それに反比例して材の含水率は増加しており、分解初期の菌類と分解後期の菌類の出現は材含水率200を境に入れ替わっていた。

つまり、白色腐朽をうけた木紛では、リグニンによるホロセルロースのガードがはずされているために、リグニンを分解できない微小菌類でも、ホロセルロースが分解できるようになっていることが示唆された。以上の結果、および前年度の野外調査結果をまとめ、「冷温帯天然林におけるブナ粗大枯死材の分解に関わる菌類群集の動態と機能」という題目で学位論文を作成した。これに対し、京都大学より2008年3月24日、博士(農学)の学位が授与された。
プロテアーゼを介した扁平上皮癌関連抗原SCC抗原-1のアポトーシス抑制効果の検討

我々はSCC抗原-1のcDNAを各種腫瘍細胞に導入し、SCC抗原-1高発現細胞を得た上でこれらに対して抗癌剤、UV等によるアポトーシスを誘導したところ、SCC抗原-1を発現した腫瘍細胞はアポトーシスに対しより抵抗性であった。今回SCC抗原-1と非常に相同性の高いSCC高原-2においても同様のアポトーシス抑制効果があるかを調べた所、SCC抗原-2も抗癌剤や放射線によるアポトーシスを抑制した。UVあるいは抗癌剤SN-38によるアポトーシスにおいてSCC抗原-1の作用部位についてさらに詳細に検討した所、SCC抗原-1の存在はcaspase-2、caspase-8には影響を与えずBcl2の発現を誘導しアポトーシスを抑制している可能性が示唆された。しかしながら放射線によるアポトーシスにおいてはSCC抗原-1の存在によるBcl2の変化は認められなかった。このことは様々なアポトーシスによりシグナルの流れが異なること、およびSCC抗原-1がBcl2に直接働いているのではなく、それよりも上流に働いている可能性を示しているものと思われる。これらSCC抗原の細胞内での分子作用を解析するために、酵母two-hybrid systemを利用して標的分子を捜すことを試みた。SCC抗原-1及びSCC抗原-2のcDNAのcoding region全体をGAL4 DNA binding domain plasmid(pAS2-1)にcloningし、その方向及びsequenceを確認した(pAS2-SCCA1,pAS2-SCCA2)。これらの対応分子が存在すると考えられる人keratinocyteからつくられたcDNAを含むlibraryと共にpAS2-SCCA1またはpAS2-SCCA2で酵母transformしSCC抗原-1及びSCC抗原-2の生体内でのtargetを同定を試みたがcandidateがとれなかった。その原因としてSCC抗原-1、-2共に分子量45KDaと大きく核内に移行することが困難なために標的分子との結合が起きなかったと考えられた。そのため現在N末側約100アミノ酸を削ったpAS2-SCCA1delta、pAS2-SCCA2deltaを作成した。今後これらを使い標的分子の検索を施行する予定である。そこで本研究では細胞内での分子間の相互作用を解析するために用いられる酵母two-hybrid systemを利用し、SCC抗原-1の標的分子を捜すことにより、SCC抗原-1の機能をより明らかする予定である。またSCC抗原-1と非常に相同性の高いSCC抗原-2においても同様のアポトーシス抑制効果があるかを調べ、さらに同じ手法でSCC抗原-2の標的分子を捜す予定である。今年度はeukaryote cell(293-T cell)にSCC抗原-2 cDNAを導入し、G418で選択後放射線によるアポトーシスに対する影響を調べたところ、SCC抗原-1と同様にアポトーシスを抑制する事が判明した。また酵母two-hybrid systemで標的タンパク質となるSCC抗原-1及びSCC抗原-2のcDNAをGAL4 DNA binding domain plasmid(pAS2-1)にcloningし、その方向及びsequenceを確認した(pAS2-SCCA1,pAS2-SCCA2)。

来年度はSCC抗原-1及びSCC抗原-2の対応分子が存在すると考えられる人keratinocyteからつくられたcDNAを含むlibraryと共にpAS2-SCCA1またはpAS2-SCCA2で酵母をtransformしSCC抗原-1及びSCC抗原-2の生体内でのtargetを同定する予定である。今回SCC抗原-1と非常に相同性の高いSCC抗原-2においても同様のアポトーシス抑制効果があるかを調べた所、SCC抗原-2も抗癌剤や放射線によるアポトーシスを抑制した。UVあるいは抗癌剤SN-38によるアポトーシスにおいてSCC抗原-1の作用部位についてさらに詳細に検討した所、SCC抗原-1の存在はcaspase-2、caspase-8には影響を与えずBcl2の発現を誘導しアポトーシスを抑制している可能性が示唆された。しかしながら放射線によるアポトーシスにおいてはSCC抗原-1の存在によるBcl2の変化は認められなかった。このことは様々なアポトーシスによりシグナルの流れが異なること、およびSCC抗原-1がBcl2に直接働いているのではなく、それよりも上流に働いている可能性を示しているものと思われる。酵母two-hybrid systemを用いてSCC抗原-1及びSCC抗原-2の標的分子を解明するため、昨年度beitとなるSCC抗原-1及びSCC抗原-2のcoding region全体をGAL4 DNA binding domain plasmid(pAS2-1)に入れた物を作成し、本年はこれらと人keratinocyteからつくられたcDNAを含むlibraryとの間の反応を調べた。しかしながらSCC抗原-1及びSCC抗原-2共にcandidateとなるproteaseをこのsystemでひらうことができなかった。これはSCC抗原-1、-2、共に分子量45KDaと大きく核内に移行することが困難なために標的分子との結合が起きなかったと考えられた。そのため現在N末側約100アミノ酸を削ったpAS2-SCCA1delta、pAS2-SCCA2deltaを作成した。今後これらを使い標的分子の検索を施行する予定である。
鋳型を利用したナノカーボン融合マテリアルの調製と機能開拓

本研究では、炭素ナノ被覆と鋳型炭素化法を異分野の材料(および調製法)と有機的に結び付け、従来に無い機能をもつナノカーボン融合マテリアルの調製を行った。まず、リチウムイオン電池の実用的な負極材料として期待されている機械粉砕したシリコンナノ粒子を炭素ナノ被覆することで、Siナノ粒子同士を炭素ナノ層で連結した複合材料(C/Si)を調製した。被覆前の試料は数サイクルの充放電で急速に劣化するが、C/Siは劣化が大幅に遅延化されており、なおかつ極めて高いレート特性を示した。充放電後の試料の分析により、炭素ナノ被覆は粉砕Siナノ粒子の充放電に伴う構造変化を劇的に変化させ、その結果高いレート特性とサイクル特性を実現できることを明らかにした。また、炭素ナノ被覆を利用した新規Si/C材料の開発にも成功した。まず単分散シリカナノ粒子(粒径4050 nm)を炭素ナノ被覆した後に溶融塩中で電気化学的に還元してナノシリコン/炭素複合体に転換した。還元後の試料を電子顕微鏡で観察した結果、シリカ粒子表面で生成した直径4050 nmの球状の炭素の殻の中に、粒径が1020 nm程度のナノ結晶が存在していることが確認できた。また、このようにして調製したSi/C複合体はSi周囲にその膨張を緩和する緩衝空間が存在するため、単なるSiナノ粒子と炭素との複合体よりもリチウムイオン電池負極材料として高いサイクル特性を示した。さらに、凍結時の相分離により誘起される自己組織化において、セルロースナノファイバーがハニカム構造を形成するための強力な構造規定剤として作用することを見出し、様々なポリマーやグラフェンとの複合化が可能であること、機械的強度に優れるハニカム構造体を調製可能であることを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。我々のグループでは無機材料のもつ美しい構造を転写した「鋳型ナノカーボン」を得る鋳型炭素化法を世界に先駆けて発展させてきた。また派生技術として、無機材料をグラフェンシート僅か110層分程度で均一にコートする「炭素ナノ被覆」を開発し、コアとなる無機材料の特徴を損なうこと無く炭素材料の利点である高耐食性、導電性などの特性を付与した複合材料の調製に成功している。そこで本研究課題では、炭素ナノ被覆を含む鋳型炭素化法を異分野の材料(および調製法)と有機的に結び付け、従来に無い機能をもつナノカーボン融合マテリアルの調製を目指している。平成25年度は、炭素ナノ被覆した材料のリチウムイオン電池(LIB)への応用および、常温・低温プロセスによるナノカーボン融合マテリアル調製について検討を行った。プラズマCVDにより得られるSiナノ粒子はカーボンブラックのような数珠繋がりの連結構造を持つためLIBの負極材料として高い性能を示す。またこれを均一に炭素ナノ被覆すると、充放電サイクル中にSiと炭素がナノレベルで混合した「融合構造」となり、高性能を発揮することがわかっている。一方、実用材料として期待される機械粉砕により調製したSiナノ粒子は連結構造が無いため充放電に伴う劣化が激しい。そこで、粉砕Siナノ粒子凝集体を炭素ナノ被覆することにより、Siナノ粒子同士を炭素ナノ層で連結した複合材料を調製したところ、被覆前のSiナノ粒子に比べて極めて高いレート特性とサイクル特性を発揮することを見出した。本系においても、サイクル中に高性能な「融合構造」が発現しているものと考えられる。常温・低温プロセスによるナノカーボン融合マテリアル調製については、氷晶を鋳型とすることで酸化グラフェンからなるハニカム構造体の作製に取り組んだ。水分散性黒鉛粉末を用いたプロトタイプは調製には成功している。

当初の予定として、炭素ナノ被覆した材料の調製と機能開拓、常温・低温プロセスによるナノカーボン融合マテリアル調製を計画していた。これら2つの検討事項については、概ね予定通りに進行している。さらに、領域内の共同研究として、岡山大学の高口グループと鋳型ナノカーボンの有機修飾による新規融合マテリアルの調製を検討した。ゼオライトを鋳型として合成されるゼオライト鋳型炭素は、活性炭の約10倍以上のエッジ面を持つため、大量の官能基を導入できる。そこで、エッジ面の臭素化を行い、さらに臭素をカルバゾール基に変換した。このような方法を用いれば、炭素の骨格を持ちながら、高分子のように大量の官能基を有する新しい融合マテリアルを調製することができる。既におよそ狙い通りの材料が合成できており、次年度には機能発現の検討を行う予定である。また、有機金属錯体やイオン液体など従来は炭素源としてあまり利用されてこなかった有機物からの新しいカーボン材料の合成や無機ナノ粒子、生物の作るバイオミネラルを鋳型にした新規カーボン材料に関する共同研究も進めている。このように、当初の計画以上の成果が得られている。炭素ナノ被覆した粉砕Siナノ粒子のLIB応用への研究をより一層実用化に近いレベルまで進める。Siナノ粒子は充放電に伴う構造変化が激しく、従来は劣化が速過ぎて使い物にはならなかった。しかし我々はこれを炭素ナノ被覆することで構造変化の進行を大幅に遅延させることに成功した。興味深いのは、炭素被覆したSiナノ粒子は充放電中に構造変化して粒子形状が完全に失われ、炭素とSiがナノレベルで均一に混合した「融合状態」に変化する点である。この「融合状態」が保たれている間は高性能が維持される。粉砕Siナノ粒子を実用化するには、この「融合状態」を人為的にコントロールする必要がある。そのためには、初期のSiナノ粒子の構造(粒径、凝集状態)、炭素被覆の状態(被覆方法、炭素の量、結晶性、均一性、膜厚)、並びにバインダーによる粒子同士の結着状態の全てを最適化する必要がある。そこで今後はこれらの検討を行い、「融合状態」形成のメカニズムを明らかにするとともに、この構造を長期間に渡って維持する電極構造の実現に取り組む。常温・低温プロセスによるナノカーボン融合マテリアル調製については、樹木組織ミミックの調製にはすでに成功しているので、樹木組織を超える機能の発現を目指す。導電性付与、細孔の貫通性を生かしたフィルター等への応用、柔軟性を生かした開口径制御などに取り組む。領域内共同研究による新規融合マテリアル調製についても検討を進める。既に結果の得られているゼオライト鋳型炭素の有機修飾を初め、炭素ナノ被覆や新規炭素源の利用による新しいカーボン材料の開発および機能開拓を進める。
英語を英語で効果的に教えるためのティーチャートークの作成と検証に関する研究

本研究は、高等学校で英語を英語で指導する際の効果的な方法を、具体的な教師の台詞の形で提案し、書籍化することを目的としている。充実した授業を展開するためには、教師は場面を見極めながら、英語と日本語を使い分けて授業を展開することが必要であると思われる。特に英語を効果的に用いるためには、あいさつや指示などの定型的なクラスルームイングリッシュだけではなく、教科書本文の単語や表現等を豊かな英語で理解させたり、生徒の理解度を確認したりしながら進めることが必要であるが、現在そのような指導を支援する研修や書籍はあまり見られないため、ティーチャートークのスクリプトの形で単語の指導方法を提案することを目指す。
近世節用集の規範意識に関する基礎的研究

これまで注目されていなかった江戸初期写の諫早文庫本節用集と元和6年写の色葉集の調査を行い、前者には語彙的な面に、後者には語彙的な面と音韻的な面とに、それぞれ九州方言が反映していることを明らかにした。また、文書・書簡用語を増補する節用集諸本の刊行は元禄8年頃からであるが、それらの諸本に近い編纂方針の辞書が元禄6年には刊行されていることを明らかにした。これらの調査に関連し、節用集研究に重要と思われる節用集3本の画像をweb上に公開した。研究実施計画に記したA,諸機関に所蔵の近世節用集諸本の閲覧調査と分類B,節用集諸本の掲出語形・仮名遣・漢字字体規範に関する調査C,閲覧困難な近世節用集伝本の電子化に向けた準備の3点を中心とする調査研究を行い、下記のような成果があった。A,慶磨義塾大学、国立国語研究所、東京大学文学部等が所蔵する節用集の調査を進め、元禄17年刊『大広益拾遺節用集』等、特に近世前半期の節用集諸本について、初版の刊行年の確認を進めることができた。また、同一の刊記を有する寛永6年刊『二体節用集』に複数の版が存することを確認するなど、近世初期節用集の踏襲性の高さを裏付ける発見があった。B,文書用語の増補が特徴的な元禄9年刊『大広益節用集』等の四十四部立の節用集が、仮名遣の面でもそれ以前の節用集とは相違する点が多いことを確認した。17世紀の節用集における仮名遣規範意識の分析には、参照目的を勘案した再検討が必要であるといえる。C,『螽海節用集』の伝本について調査を進め、節用集の系統関係の考察や仮名遣規範の検討に資するため、延享元年刊本の画像公開を急ぐべきことを確認した。なお、これに加え、大分県と長崎県にこれまで系統関係についての検討がなされたことのない、伊勢本系統の古本節用集が2本存することを確認した。前者は天正16年の奥書を有する点等で、後者は近世前期の写しながら九州方言を収録する点等でそれぞれ注目される伝本である。特に後者の出現から、版本の節用集諸本とともに、版本が隆盛となる近世期に書写・増補された古本節用集についての調査が必要であることが再認識されることとなった。龍門文庫・天理図書館・慶應義塾大学・東京大学国語研究室・香川大学神原文庫等で閲覧調査を行い、古本節用集を含め、主に近世前期までに書写・刊行された節用集諸本の書誌データと画像データの蓄積を行った。その結果、個人蔵としてのみ知られる諸本を除き、穂久邇文庫本以外の古本節用集、及び、18世紀前半頃までに刊行の節用集のほとんどについて、その内容を確認できる環境が整った。上記の収集データを基に、版本の節用集については、山田忠雄『開版節用集分類目録』に即した分類データの拡充、掲載語形や仮名遣の規範意識に関する調査を継続して行った。また、宝暦新撰早引節用集の編纂資料とされた延享元年刊蠡海節用集に関しては、現在知られる全ての刊年のものについて書誌調査を終え、web公開用画像の作成を行った。22年度早々に公開の予定である。また、近世の節用集における言語規範とその推移の一端を明らかにするという当初の目的を補完するものとして、古本節用集にみる近世的性格の解明を意図する調査も行った。特に、これまで未紹介であった諌早文庫本節用集と稲葉家旧蔵本節用集の2本の古本節用集について、その辞書本文の概要と系統的な位置づけ、特徴的な内容の確認を試みた。前者については論文を公開し、聚分韻略の意義分類名「虚押」門を承ける「虚」門が存するなどの韻書的な性格と、伝来地である西国の方言語彙を収めるなどの色葉字的な性格との両方が見えることを指摘した。後者については、後の臼杵藩主稲葉典通が伊勢蟄居の折に入手したもので、系統的には増刊下学集の周辺に位置すると見られること、日本書紀抄からの注文の引用が存すること等を確認した。筆者「牛庵」の素性を解明するに至らなかったことが残念である。しかし、伝来地乃至は使用者が判明するという点で、いずれも、近世における節用集の発達を相対化する際には注目すべき事例の発掘であったと考えている。東京大学国語研究室・東京女子大学・慶應義塾大学・学習院女子大学・京都府立総合資料館等において文献調査を実施し、主に、近世中期までに書写・刊行された古辞書や節用集諸本の書誌・画像データの蓄積を図った。

ただし、平成21・22年度に近世節用集の総目録を意図した業績が他の研究者より公表されたことから、当初申請時の目的の一つであった、具体的な語形や字形情報と連動した節用集目録のデータ作成は、当該先行業績による新規紹介諸本の情報を生かすため、さらなる継続調査が必要となった。一方、本研究の2年目以降に新たに研究目的として意識することとなった、同時代辞書との対照から見た節用集の位置づけの変遷については、2つの点で進捗があった。第1は、元和6年写色葉集(イロハ分類のみの語彙集)が高千穂・延岡地域で書写伝来した辞書であること、及び、同書に音韻・語彙両面にわたる方言的特徴が存することを明らかにしたことである(口頭発表済)。前年度に新たに紹介した諌早文庫本節用集に見る方言語彙掲出の事例と併せ、同時期に九州で書写された色葉集と古本節用集とが方言の掲出において如何なる相違を見せるかを検討する為の好個の一対を見出したことになる。第2は、色葉集の一本といえる元禄6年刊寺子節用福寿海が、主に江戸初期刊行の両仮名雑字尽と元禄4年刊頭書大広益節用集の所収語を基にした編纂であることを明らかにしたことである。前者は文書書簡用語を多く収める辞書であることから、文書書簡用語を増補する節用集が多く刊行されるようになる元禄8年以前に、色葉集の側が既に類似の試みを行っていたことを実証する結果となった(平成23年6月論文刊行予定)。また、近世節用集研究に重要な節用集で、公的機関での影印本や原本閲覧が困難であった元禄8年刊節用集・寛延元年刊蠡海節用集・宝暦10年刊増字百倍早引節用集の全画像をweb上に公開した。
ほう酸系フラックス溶融法による高純度酸化鉄の製造

申請では、平成元年度はまず、(1):示差熱分析でNa_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図の作製を達成し、その結果をもとに平成2年度は(2):基礎試料として市販Fe_2O_3試薬を用い、ほう砂(Na_2B_4O_7)フラックスとの混合粉を1200°Cで加熱溶融し、所定の時間保持後冷却速度で800°Cまで降温凝固させ、高純度酸化鉄結晶を析出させる。その融解物を熱10%HNO_3溶液で処理し、可溶のフラックス部と不溶の酸化鉄結晶をろ過分離する。その際に、晶出するFe_2O_3結晶の粒度、形状、純度および回収率におよぼすFe_2O_3結晶成長促進剤であるCuOあるいはNaFの添加によるフラックス組成の変化、Fe_2O_3/ほう砂比、溶融温度での保持時間、冷却速度など実験条件の影響を調べる。平成3年度は(3):各種鉄鉱石へ拡張する計画であった。しかし、初年度(1)のNa_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図作成試験では、実験を延長しての精査が必要であることを認めた。そこで、平成2年度と平成3年度は(1)、(2)、(3)の試験も並行して行った。その結果、1)Na_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図は単純な共晶型であり、その共晶温度は693°C、共晶濃度は約14%、である。2)亜鉛浸出残渣の脱鉄処理から得られる酸化鉄(Fe_2O_3:74.59%、Zn:0.60%、S:4.49%、etc)から高純度酸化鉄(Fe_2O_3:99.8%以上、Zn:0.02%、S:0.002%)の製造が可能である。また6銘柄の赤鉄鉱から99.5%以上の高純度酸化鉄が得られる。CuO添加は純度を低下させる。3)酸化鉄結晶の収率は、各種鉄鉱石/ほう砂比を9/11に高め、冷却速度を10°C/minとし、CuOとNaFを添加する条件で、80%以上が得られる。4)溶融温度における保持時間は3minで十分である。Na_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図作成試験では、Na_2B_4O_7が僅かながら気化することを認めたので、その問題は密閉るつぼの使用で解決し、さらにフラックスとしてNa_2B_2O_4を用いた溶融法も行い、Na_2B_4O_7がフラックスとしては優れていることを認めた。

申請では、初年度はまず(1):示差熱分析でNa_2B_4O_7 -Fe_2O_32元系状態図の作成を達成し、その結果をもとに、平成2年度は(2):基礎試料として市販Fe_2O_3試薬を用い、ほう砂(Na_2B_4O_7)フラックス溶融法で晶出するFe_2O_3結晶の粒度、形状、純度および回収率におよぼすFe_2O_3結晶核成長促進剤であるCuOあるいはNaFの添加によるフラックス組成の変化、Fe_2O_3/ほう砂比、溶融温度、その温度での保持時間、冷却速度など実験条件の影響を調べ、平成3年度は(3):各種鉄鉱石へ拡張する計画であった。しかし、(1)の試験では申請購入備品のフロッピ-デイスクユニットでデ-タを解析したところ、実験を延長しての精査が必要であることを認めた。そこで、(2)、(3)の試験も並行して行った。実験は、被処理酸化鉄とフラックスの混合粉を白金るつぼ中、1200°Cで加熱溶融し、その後所定の時間保持および冷却速度で800°Cまで降温凝固させ、高純度酸化鉄結晶を析出させた後、融解物を熱10%HNO_3溶液で処理し、可溶のフラックス部と不溶の酸化鉄結晶をろ過分離して行った。その結果、次のような知見を得た。1)ほう砂は溶融温度までの加熱で一部揮発して組成が変化し、その解明のため、状態の作成にはまだ研究期間を要する。2)市販Fe_2O_3試薬および亜鉛侵出残渣の脱鉄処理から得られる酸化鉄(Fe_2O_3:74.59%、Zn:0.60%、S:4.49%、etc)から高純度酸化鉄(Fe_2O_3:99.8%以上、Zn:0.02%、S:0.002%)の製造が可能である。3)酸化鉄の純度は冷却速度を小さくし(1°C/min)NaFを添加することによって向上する。CuO添加は純度を僅かに低下させる(Cu:0.18%)。4)酸化鉄結晶の回収率は、被処理酸化鉄/ほう砂比を9/11に高め、冷却速度を大きくし(10°C/min)CuOとNaFを2.7%添加する条件で80%以上が得られる。5)溶融温度における保持時間は3min以上であれば影響を与えない。申請では、初年度はまず、(1):元差熱分析でNa_2B_4O_7ーFe_2O_32示系状態図の作成を達成し、その結果をもとに、平成2年度は(2)基礎試料として市販Fe_2O_3試薬を用い、ほう砂(Na_2B_4O_7)フラックスとの混合粉を1200°Cで加熱溶融し、所定の時間保持後冷却速度で800°Cまで降温凝固させ、高純度酸化鉄結晶を析出させる。その融解物を熱10%HNO_3溶液で処理し、可溶のフラックス部と不溶の酸化鉄結晶をろ過分離する。その際に、晶出するFe_2O_3結晶の粒度、形状、純度および回収率におよぼすFe_2O_3結晶成長促進剤であるCuOあるいはNaFの添加によるフラックス組成の変化、Fe_2O_3/ほう砂化、溶融温度での保持時間、冷却速度など実験条件の影響を調べる。平成3年度は(3):各種鉄鉱石へ拡張する計画であった。しかし、初年度の(1)のNa_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図作成試験では、実験を延長しての精査が必要であることを認めた。そこで、平成2年度は(2)、(3)の試験も並行して行った。1)Na_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図は単純な共晶型であり、その共晶温度は725°C、共晶濃度は約9%、45%Fe_2O_3試料の液相線温度は1246°Cである。2)亜鉛浸出残渣の脱鉄処理から得られる酸化鉄(Fe_2O_3:74.59%、Zn:0.60%、S:4.49%、etc)から高純度酸化鉄(Fe_2O_3:99.8%以上、Zn:0.02%、S:0.002%)の製造が可能である。また6銘柄の赤鉄鉱から99.5%以上の高純度酸化鉄が得られる。CuO添加は純度を低下させる。3)酸化鉄結晶の収率は、被処理酸化鉄/ほう砂比を9/11に高め、冷却速度を10°C/minとし、CuOとNaFを添加する条件で、80%以上が得られる。4)溶融温度における保持時間は3minで十分ある。Na_2B_4O_7ーFe_2O_32元系状態図作成
中型光源による放射光科学の新機軸-北日本における研究ネットワークの構築-

近年、電子蓄積リングから得られる、広いエネルギー領域の強力で高性能のシンクロトロン放射が、基礎科学に利用され、広い分野で有効な光原として認識されている。最近では、さらに輝度の高い第三世代光源が世界各地で建設され、これまで不可能だった新しい科学分野の発展が期待されるとともに、医療診断への応用等実用分野への展開も計画されている。本課題の目的は、東北・北海道地域(北日本)に多数存在する放射光利用希望者の動向をふまえ、さらに、それら研究者の意向をとりまとめ、今後の放射光科学推進に反映させることである。また、現在、計画が進行している東北大学放射光計画に関して、北日本利用者にとってのネットワーク構築、全国の研究者による計画に対する要望などを討論することとした。数回の打ち合わせの後、以下の内容で研究会を行った。1.北日本研究者の放射光利用計画の学術的提案2.放射光施設の利用体制についての要望3.国内の放射光施設における利用体制の概要4.北日本ネットワーク構築についての討論5.新しい放射光施設建設に関する討論参加者は研究分担者、東北・北海道地区大学の研究者、全国の主要な放射光研究者、学識経験者であるが、他に、放射光計画を持っている自治体関係者、東北地区の産官学連携推進機関関係者にも講演を依頼した。2日間(H12年12月5、6日)の研究会では学術的講演とともに、ネットワーク構築に関する議論や、新しい放射光施設建設に関して活発な討論が行われた。この研究会で、ネットワーク構築に関して包括的に議論したが、活動の継続的な財源の裏付け、人的資源の確保等の必要性が明らかになった。そして、今後ともあらゆる機会を通じて北日本地域の研究ネットワークについて考えてゆくことになった。全体会議の成果を報告書としてまとめた。
高靱性を有するCr_2Nb相金属間化合物の超高温構造材料としての開発

本研究では1300°Cで使用可能な高靱性を有するCr2Nbラーベス相金属間化合物の超高温構造材料としての開発・研究を目的として、合金設計、組織制御、プロセスの改善に基づいて準備した試料の超高温での変形特性の解明を試み、以下のような結果を得た。1.C15単相組織からなる合金の組織と構造をX線ならびにHRTEM等の手法により解析した。続いて、高温圧縮変形挙動を転位組織と構造との相関において解釈した。その結果、圧縮変形は約1200°Cから可能であり、ショックレー部分転位に分解した1/2<011>転位のすべり運動さらには動的再結晶が塑性変形に大きく寄与していることを観察した。3.C15Cr_2Nbラーベス相中におけるV,Mo,W,Ti等の第3添加元素の合金挙動、格子特性ならびに相安定性に及ぼす効果を明らかにした。その結果、V,Moは約10%前後、Wは約5%,Tiは全率固溶することを明らかにした。一方,VはCrと、MoはNbと、Wは両構成元素に、TiはNbに置換することを、X線ならびにALCHEMI法等により明らかにした。また、TEM等により、VはC15相を安定化するがMo,W,TiはC15相を不安定化することを観察し、その機構について検討を加えた。4.Cr-Nb-VおよびCr-Nb-Mo三元系におけるC15相とbcc相との2相組織からなる合金の高温圧縮変形挙動を系統的に観察した結果、より低い温度での変形能はCr-richbcc固溶体とC15相の2相組織からなる合金で見いだされた。一方、高強度であるが適度な塑性変形を有する特性はNb-richbccc固溶体とC15相の2相組織からなる合金で見いだされ、特にCr-Nb-Mo合金で靱性と高温強度のバランスの取れた成分と組織が見い出された。本研究では1300°Cで使用可能な高靱性を有するCr_2Nbラーベス相金属間化合物の超高温構造材料としての開発・研究を目的として、合金設計、組織制御、プロセスの改善に基づいて準備した試料の超高温での変形特性の解明を試み、以下のような結果を得た。2.V,MoならびにW等の第3添加元素のC15相中での合金挙動と格子特性を明らかにした。その結果、これら元素は約10%前後固溶すること、VはCrと、MoはNbと、Wは両構成元素に置換することを、X線ならびにALCHEMI法等により明らかにした。また、Moの合金化により、C15Cr_2Nb金属間化合物の高温圧縮変形能が著しく改善されることを見出した。さらに、高温での塑性変形能が1/2<011>転位の活動の容易さに依存し、それが構成元素との合金元素の原子寸法因子に関連していることを明らかにした。3.1350°CでのCr-Nb-VならびにCr-Nb-Mo状態図を明らかにした。その結果、C15Cr_2Nbラーベス相は直接bcc固溶体と平衡していることを観察した。これら2相組織からなる合金の高温圧縮変形挙動を系統的に観察した結果、より低い温度での変形能はCr-richbcc固溶体とC15の2相組織からなる合金で見いだされた。一方は、高強度であるが適度な塑性変形を有する特性はNb-richbcc c固溶体とC15の2相組織からなる合金で見いだされた。4.Cr-Nb-VおよびCr-Nb-Mo三元系におけるC15

相とbcc相との2相組織からなる合金の高温圧縮変形挙動を系統的に観察した結果、より低い温度での変形能はCr-richbcc固溶体とC15相の2相組織からなる合金で見いだされた。一方、高強度であるが適度な塑性変形を有する特性はNb-richbccc固溶体とC15相の2相組織からなる合金で見いだされ、特にCr-Nb-Mo合金で靱性と高温強度のバランスの取れた成分と組織が見い出された。本研究では1300°Cで使用可能な高靱性を有するCr_2Nbラーベス相金属間化合物の超高温構造材料としての開発・研究を目的として、合金設計、組織設計、組織制御、プロセスの改善に基づいて準備した試料の超高温での変形特性の解明を試み、以下のような結果を得た。2. C15Cr_2Nbラーベス相中におけるV, Mo, W, Ti等の第3添加元素の合金挙動、格子特性ならびに相安定性に及ぼす効果を明らかにした。その結果、これら元素は約10%前後固溶すること、VはCrと、MoはNbと、Wは両構成元素に、TiはNbに置換することを、X線ならびにALCHEMI法等により明らかにした。また、TEM等により、VはC15相を安定化するがMo, W, TiはC15相を不安定化することを観察し、その機構について検討を加えた。3. Cr-Nb-VおよびCr-Nb-Mo三元系におけるC15相とBcc相との2相組織からなる合金の高温圧縮変形挙動を系統的に観察した結果、より低い温度での変形能はCr-richbcc固溶体とC15相の2相組織からなる合金で見いだされた。一方、高強度であるが適度な塑性変形を有する特性はNb-richbcc c固溶体とC15相の2層組織からなる合金で見いだされ、特にCr-Nb-Mo合金で靱性と高温強度のバランスの取れた成分と組織が見い出された。
正常高齢者の免疫機能、特にナチュラルキラー細胞活性、に関する研究(その特徴と感染症の発生・予後との関連について)

これら108例の経過をprospectiveに観察し、免疫学的パラメーターと感染症の発生との関連を調べた結果、CLU低値、年齢75歳以上、PS3、血清アルブミン値3.5g/dl未満の対象者は、感染症に罹患し易かった。多変量解析の結果、CLU低値(NK細胞活性低値)は、感染症罹患に関連した独立した因子であることが示された。(1)好中球数、単球数、リンパ球数、γ-グロブリン量の測定。(2)各リンパ球サブセット(T細胞,B細胞,ナチュラルキラー細胞)の測定。(3)NK細胞活性(LU(20%)/1x10^6細胞)の決定。すべての測定時に、同一正常者(標準者)のNK細胞活性を同時に測定し、測定誤差を補正した。(4)LAK細胞活性の測定。(6)Tリンパ球のIL-2,IL-4産生能を測定。(7)好中球機能(貪食能、遊走能)を検討。平成10年度以降も上記の検討をさらに例数を増やして行い、対象者の過去の感染歴を医療記録上で調査するとともに、感染症の発生、生存に関する追跡調査を行なう。前年度より継続し、SENIEUR protocol(Mech Ageing Dev,28,47,1984)に合致した正常高齢者、および正常若年者より末梢血10-20mlを得て、以下の検討を行った。合計100人以上の正常高齢者より末梢血を得ることができた。(3) NK細胞活性(LU(20%)/1x10^6細胞)の決定。(4) LAK細胞活性の測定。(5) ConcanavalinAに対するT細胞の増殖反応を測定。(6) Tリンパ球のIL-2,IL-4産生能を測定。平成11年度も上記の検討をさらに例数を増やして行い、対象者の過去の感染歴を医療記録上で調査するとともに、感染症の発生、生存に関する追跡調査を行う。前年度より継続し、SENIEUR protocol(Mech Ageing Dev,28,47,1984)に合致した正常高齢者の末梢血を得て、ナチュラルキラー(NK)細胞活性を中心にした免疫学的検索を行った。過去3年間で計152人の正常高齢者(年齢63歳-99歳)について、この検索を行った。次に、これら高齢者の医療記録より、感染症の発生、死亡の有無と死因について調査を行った。以上の検索より以下の結果が得られた。(1)リンパ球サブセット(CD3,CD4,CD8,CD25,CD3-CD56+,CD36+HLA・DR+など)、NK細胞活性、リンパ球数などの免疫学的パラメーターは年齢と関連しなかった。(2)感染症の発生や感染症による死亡に関連する免疫学的パラメーターは、NK細胞活性のみであった。すなわちNK細胞活性の低い高齢者では感染症を発症しやすく、また感染症による死亡を来しやすかった。以上の結果は、近々論文発表する予定である。