hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工衛星リモートセンシングに基づく海洋環境情報データベースの構築

人工衛星による観測結果を積極的に利用して、設計条件設定に活用するためのリモートセンシングデータ(海洋波、海面水温、海上風速)に基づく海洋環境情報データベースのモデル構築を図ることが研究の目的である。海洋環境情報データベースモデルの開発は、データベースモデルの基本構成の方案確定、モデルの有効性の検討、人工衛星の情報利用技術と短期波浪海面波スペクトル表現技術の検討ならびにデータベースモデルの信頼性検討、船体動揺応答解析(実船計測データ解析、小型調査艇(模型船および実艇)計測実験)に基づくデータベースの有用性確認と評価以上の各段階を経て実施された。研究最終年度である今回は、[I]人工衛星の情報利用技術の開発、[II]リモートセンシングデータの解析とデータベース作成、[III]船体動揺応答(実船、小型調査艇(模型船および実艇))解析に基づく有用性確認と評価の各項目について前年度までに顕在化した課題の解決に研究の重点を置いた。[I]、[II]、[III]の個々に解決すべき課題について、解決の目途がたった。船舶・海洋構造物設計者らが必要十分な精度保証のもとに海洋環境情報を容易に参照できるようなインターフェース的位置付けのデータベースモデルが望まれており、本研究で開発したデーベースの基本構成によって、設計対象物の設計条件の明確化を達成できることを明らかにした。衛星ERSによって提供されたリモートセンシングデータを統計解析し、北太平洋全海域についてデータベース作成を終えた。今後、全球規模の海域についてデータの解析の続行が望まれる。平成14年度は最終年度として、[I][III]の作業を通じて、海洋環境情報データベースのモデル構築を図り、研究を完了した。海洋環境情報データベースモデルの開発は、データベースモデルの基本構成の方案確定、モデルの有効性の検討、人工衛星の情報利用技術と短期波浪海面波スペクトル表現技術の検討ならびにデータベースモデルの信頼性検討、船体動揺応答解析(実船計測データ解析、小型調査艇計測実験)に基づくデータベースの有用性確認と評価、以上の各段階を経て実施される。研究初年度である今回は、[0]海洋環境情報データベースモデル基本構成の方案確定、[I]人工衛星の情報利用技術の開発、[II]リモートセンシングデータの解析、[III]船体動揺応答(実船、小型調査艇)の解析に基づくデータベースの有用性確認と評価を研究の重点とした。[0]、[I]、[II]、[III]について、ほぼ所期の目標を達成できたが、個々に解決すべき新たな課題も生じた。[0]については、船舶・海洋構造物設計者らが必要十分な精度保証のもとに海洋環境情報を容易に参照できるようなインターフェース的位置付けのデータベースモデルが望まれているが、基本構成を考える上で設計対象物の設計条件の明確化が必要である。[I]および[II]については、衛星ERSについて調査し、北太平洋のある小海域についてデータの統計解析を終えた。今後、全球規模の海域についてデータの解析を続行する必要がある。平成13年度以降には、[0][III]の作業を続行し、海洋環境情報データベースのモデル構築を図る。研究2年度である今回は、[0]海洋環境情報データベースモデル基本構成の方案確定、[I]

人工衛星の情報利用技術の開発、[II]リモートセンシングデータの解析、[III]船体動揺応答(実船、小型調査艇)の解析の有用性確認と評価の各項目における初年度に顕在化した課題の解決を研究の重点とした。[0]、[I]、[II]、[III]の個々に解決すべき課題について、ほぼ解決の目途がたった。[0]については、船舶・海洋構造物設計者らが必要十分な精度保証のもとに海洋環境情報を容易に参照できるようなインターフェース的位置付けのデータベースモデルが望まれているが、基本構成を考える上で、設計対象物の設計条件の明確化を達成できることを明らかにした。[I]および[II]については、衛星ERSについて調査し、北太平洋の複数の小海域についてデータの統計解析を終えた。今後、全球規模の海域についてデータの解析を続行する。平成14年度は最終年度として、[0][III]の作業を続行し、海洋環境情報データベースのモデル構築を図り、研究を完了する予定である。人工衛星による観測結果を積極的に利用して、設計条件設定に活用するためのリモートセンシングデータ(海洋波、海面水温、海上風速)に基づく海洋環境情報データベースのモデル構築を図ることが研究の目的である.海洋環境情報データベースモデルの開発は、データベースモデルの基本構成の方案確定、モデルの有効性の検討、人工衛星の情報利用技術と短期波浪海面波スペクトル表現技術の検討ならびにデータベースモデルの信頼性検討、船体動揺応答解析(実船計測データ解析、小型調査艇(模型船および実艇)計測実験)に基づくデータベースの有用性確認と評価、以上の各段階を経て実施された。研究最終年度である今回は、[I]人工衛星の情報利用技術の開発、[II]リモートセンシングデータの解析とデータベース作成、[III]船体動揺応答(実船、小型調査艇(模型船および実艇))解析に基づく有用性確認と評価の各項目について前年度までに顕在化した課題の解決に研究の重点を置いた。[I]、[II]、[III]の個々に解決すべき課題について、解決の目途がたった。船舶・海洋構造物設計者らが必要十分な精度保証のもとに海洋環境情報を容易に参照できるようなインターフェース的位置付けのデータベースモデルが望まれており、本研究で開発したデータベースの基本構成によって、設計対象物の設計条件の明確化を達成できることを明らかにした。衛星ERSによって提供されたリモートセンシングデータを統計解析し、北太平洋全海域についてデータベース作成を終えた。今後、全球規模の海域についてデータの解析の続行が望まれる。平成14年度は最終年度として、[I][III]の作業を通じて、海洋環境情報データベースのモデル構築を図り、研究を完了した。
在日朝鮮人の生活と闘争-八・一五解放から朝鮮戦争期を中心に

本年度、報告者は歴史研究の立場から、日本政府の対在日朝鮮人統治政策の淵源を形作る原因・舞台の一つとして、第二次大戦後から朝鮮戦争期にかけての山口県のポリティクスに関する研究を行った。研究は大きく三つの論点把握に基づいている。第一に、韓国統監府時代以来の日本の朝鮮支配の関係において山口県を位置づけてみた場合に、敗戦後の県の統治機構と在日朝鮮人主体との関係が、先鋭的にあらわれているのではないかというポイントである。同論点について、朝鮮総督府官吏をはじめとした植民地官吏の敗戦後の新たな国内登用という連関について、敗戦後山口県の事例からこれを明らかにした。第二に、敗戦後山口県の対在日朝鮮人統治の実践が、日本政府レベルの動向にも反映していく面が認められるのではないかというポイントである。敗戦後日本の対在日朝鮮人統治体制の形成と、地域における問題展開の動向とを有機的にとらえる立場のもと、県による日本政府への政策的勧奨の動向に着目することによって、地域における問題の動向が日本政府の全国的動向を規定し基準化させていく論点を明らかにした。第三に、米国の南朝鮮分割占領から大韓民国樹立という朝鮮分断化の情勢において、山口県のケースがいかなる影響を相互に及ぼしているかという点をGHQ/SCAP文書を利用して明らかにした。報告者は本年度の研究を通じて、「植民地支配体制」と「朝鮮分断体制」という二つのシステムの結びつきとその矛盾の展開から、在日朝鮮人史をとらえることによって、現代史研究の新たな可能性をきりひらくものとなった。本年度、報告者は在日朝鮮人史研究における二つの分野で研究に取り組んできた。第一に、在日朝鮮人教育闘争史の研究について。在日朝鮮人教育闘争を朝鮮人生活権問題の一環に位置付け、下部構造(経済的矛盾)への考察を通じて教育闘争の内在的論理を見出すという理論的構成を進めた。その際、教育自主権を獲得し擁護する課題と、教育費解決/日本政府負担をめぐる課題とを「二重の課題」として位置付け、政治闘争と経済闘争の結合問題への考察を進めた。報告者はこの政治闘争と経済闘争の結合に在日朝鮮人教育闘争における権利拡充の重要なポイントを見出している。本年度は考察の対象を1947年から1948年を中心に設定し、1948年5月5日の覚書調印にいたる過程への考察を深めた。第二に、外国人登録法制の研究について。従来重視されてきた1947年の外国人登録令施行や1952年の外国人登録法施行のみならず、(1)1949年の外国人登録令改定、(2)1957年から1958年にかけての司法解釈の「確定」プロセスを重視し、外国人登録法制の「正当化」プロセスへの考察を進めてきた。(1)供述拒否権(黙秘権)の封じ込め、(2)公訴時効の封じ込めの問題を重視し、これらの歴史的な展開を登録制と身分証制という二つの手段の編成や変容に焦点をあてて考察を進めた。以上の二つのアプローチは、実証的にも方法論的にも論争的なチャレンジである。第二次大戦後の国際的・国内的な在日朝鮮人管理体制と、これら被抑圧条件下における在日朝鮮人の解放運動の相関関係について、今後さらに立体的な考察を進めていく展望をきりひらくものとなった。
環境保護意識の高まりに関する社会学的研究

本年度は、昨年度のドイツ・緑の党バーデン・ヴュルテンベルク州元代表に対するインタビュー調査の成果を踏まえて、さらに緑の党の関係者にインタビューを実施し、同州緑の党の特徴を明らかにした。同州はシュヴァーベン地方と呼ばれ保守的な農村地帯であり、同州緑の党は、ベルリンの緑の党と異なることが指摘されている。しかし農村地帯でオールタナティブ運動を代表する緑の党が成功している背景についてはこれまで触れられてこなかった。本年度は、緑の党の創設時から関係し、党の運動を率いてきた人びと5人に対しインタビュー調査を実施した。具体的にはバーデン・ヴュルテンベルク州緑の党の筆頭議員、広報、事務局長といった現在の運営を担う人たちから、かつて代表を経験した人の集まりである「代表会」の会長、緑の党の前身であるAUD主要メンバーの計5人である。インタビューの結果、対象者全員がこの州の緑の党創設時における人智学者たちの貢献を評価し、今では人智学者たちがもたらしたオールタナティブなアイデアがこの州の緑の党に普通に受け入れられていると指摘した。そして人智学がこの州で栄えたのは、この州の人びとが考えることが好きであるという「考える性格」が存在しているためと言及した。また「考える性格」の代表例として、シラーやヘーゲルなどの大思想家を挙げた。「考える性格」が人智学者のもたらしたオールタナティブなアイデアの受容に貢献し、ひいてはオールタナティブな運動である緑の党の成功要因になったことが明らかになった。また、ドイツにおける古典的有機農園であるデメタを運営する人智学者たちにもインタビューを実施した。2つの農園を回った結果、デメタがバーデン・ヴュルテンベルク州で栄えているのも、同州の「考える性格」が人智学の普及を促進し、オールタナティブな有機農法の浸透に貢献したことが判明した。今年度は研究目的どおり、環境思想の経緯を独自に把握した。日本では1970年代の環境思想をめぐる転換に着目するあまりに、戦前と戦後の通底性に言及した研究はほとんどみられない。しかし、ドイツの緑の党の歴史的経緯を研究した結果、緑の党の創設者自身が、1920年代初頭のドイツ思想に影響を受けていることを明言していることを見出した。さらに緑の党について触れているU・リンゼは、この思想的中心をヴァーデン・ヴェルテンベルク州のシュヴァーベン地方、とりわけシュトゥットガルトであるという主張をしていることも見出した。これらの理論的な研究の成果を踏まえ、シュヴァーベン地方においてフィールド調査を独自に実施した。この地方の特殊性のひとつである「敬虔主義」が環境保護意識を高めることに貢献しているというリンゼの主張を踏まえ、シュヴァーベン地方のエコ村の人びとが、なぜエコ村の道を選択したかに関して、インタビューをした。対象は、エコ村(シュヴァービッシュ・ハル市の隣に位置するボルパーツハウゼン[wolpertshausen])の村長、事務員1人、そしてこの村が経営に関与しているバイオガスセンターの所長の他に、エコ豚の組合関係者5人(組合長、組合幹部、組合員2人、直営販売所1人)である。結果は、敬虔主義は環境保護意識を高めるというよりは、むしろ伝統的な考え方に固執するきっけとなって、むしろ環境保護意識を低めるのではないかという意見が多く聞かれた。リンゼの描くドイツの環境思想をそのまま受け入れると、むしろドイツの環境保護の現状を歪んで把握する可能性があるということが判明した。以上の研究の成果は、研究をまとめている段階であって、来年度に研究発表を本格的に展開するつもりである。今年度は、研究目的どおり、実証研究を集中的に行い、環境保護意識が高まる背景について検討した。ドイツ緑の党について触れているU・リンゼは、同党の思想的中心地として、ヴァーデン・ヴェルテンベルク州、とりわけシュトゥットガルトを挙げている。そしてリンゼが注目する思想とは、「敬虔主義」であるわけだが、この学術レベルの文献で言及されていることが正しいのか否かを、当事者たちに調査を実施することで明らかにした。ドイツ人は質問紙調査に抵抗があることが研究の結果明確となったため、同党の意見を代表することができる人物に聞き取り調査を実施した。対象は、現在82歳で緑の党結成当時から関与しているシュトゥットガルト在住のブレインと、87年から91年までヴァーデン・ベルテンベルク州代表の2人であった。結果は、2人ともシュヴァーベン地方の特殊性は認めたが、具体的には生活基盤の豊かさであるということであった。「敬虔主義」についてはまったく別の思想的立場であって、リンゼの主張は誤解であることが明らかになった。また環境先進国といわれるドイツの思想を参考にして、日本において野外自主幼稚園を実施している保護者たちに、幼稚園開園の経緯、動機、問題点などを聞くことができた。さらに今年度は、環境保護意識の高まりの比較研究という観点から、近年経済発展が著しい中国における数量的調査からの解明も試みた。北京市の一般市民を対象に、無作為抽出で700票を回収することができた(配布回収法)。結果は、旧来の職場「単位」が「社区」に変わりつつある現在、「社区」に参加しようとしている人のほうが環境保護意識が高いことが明らかになった。いってみれば、新たな「コミュニティ」の形成が、環境保護意識を高めているといえる。以上の研究は、現在分析をしている段階であり、来年度に研究発表する予定である。

同州はシュヴァーベン地方と呼ばれ保守的な農村地帯であり、同州緑の党は、ベルリンの緑の党と異なることが指摘されている。しかし農村地帯でオールタナティブ運動を代表する緑の党が成功している背景についてはこれまで触れられてこなかった。本年度は、緑の党の創設時から関係し、党の運動を率いてきた人びと5人に対しインタビュー調査を実施した。具体的にはバーデン・ヴュルテンベルク州緑の党の筆頭議員、広報、事務局長といった現在の運営を担う人たちから、かつて代表を経験した人の集まりである「代表会」の会長、緑の党の前身であるAUD主要メンバーの計5人である。インタビューの結果、対象者全員がこの州の緑の党創設時における人智学者たちの貢献を評価し、今では人智学者たちがもたらしたオールタナティブなアイデアがこの州の緑の党に普通に受け入れられていると指摘した。そして人智学がこの州で栄えたのは、この州の人びとが考えることが好きであるという「考える性格」が存在しているためと言及した。また「考える性格」の代表例として、シラーやヘーゲルなどの大思想家を挙げた。「考える性格」が人智学者のもたらしたオールタナティブなアイデアの受容に貢献し、ひいてはオールタナティブな運動である緑の党の成功要因になったことが明らかになった。また、ドイツにおける古典的有機農園であるデメタを運営する人智学者たちにもインタビューを実施した。2つの農園を回った結果、デメタがバーデン・ヴュルテンベルク州で栄えているのも、同州の「考える性格」が人智学の普及を促進し、オールタナティブな有機農法の浸透に貢献したことが判明した。
生体系におけるNOの合成と反応及びその検出

本総合研究班の班会議を平成6年10月14、15日に分子科学研究所で開催し、生体系におけるNOの合成と反応及びその検出に関する班員の研究成果を報告すると共に、世界の趨勢に関する情報を交換した。各班員の報告タイトルは下記の通りである。その後、重点研究の申請に関する討論に移り、本総合研究班の医学、薬学系と化学、生化学系を分類した方が焦点がはっきりするという結論に達した。従って重点研究班の班長予定者会議を別々に行うことにし、医学・薬学系は前田浩教授が、化学・生化学系は申請者が責任者となることにした。化学・生化学系は分野検討のために「酸素結合蛋白質の精密構造機構研究の新展開をめざして」というタイトルの研究会を平成6年12月56日に分子研で開催した。そこでインフォーマルな討論を重ねた後、重点研究申請に向けて具体的な行動に移った。すなわち班長予定者による会合を東京と岡崎で4回もち、最終的には「生体機能における金属イオンの特異的作用の分子科学」と題する重点研究班を構成して申請案を作り文部省に申請した。北川禎三:NO結合ヘム蛋白質の共鳴ラマンスペクトルと赤外を用いる新しいNOヘム検出法、森島積:亜硝酸還元酵素反応中間体のモデル研究ニトロシル鉄(II)クロリンπカチオンラジカルについて、前田浩:炎症におけるNO生成の同定とその病態生理、江角浩安:神経型NO合成酵素mRNAの多様性について、西野武士:NOSの精製とcDNA発現の試み、高井克治:脳内アミン系神経伝達物質代謝回転の時空特性とNO、渋木克栄:NOとCOの脳機能、今井嘉郎:シグナル伝達とグアニレートシクラーゼ系の修飾、牧野龍:可溶性グアニル酸シクラーゼの活性調節、長野哲雄:NOの反応及びその検出、掘洋:NO-ヘム蛋白質のEPR、小林一雄:Peroxynitrite(ONOO^-)の反応性とその生理的意義本総合研究班の班会議を平成6年10月14、15日に分子科学研究所で開催し、生体系におけるNOの合成と反応及びその検出に関する班員の研究成果を報告すると共に、世界の趨勢に関する情報を交換した。北川禎三:NO結合ヘム蛋白質の共鳴ラマンスペクトルと赤外を用いる新しいNOヘム検出法、森島積:亜硝酸還元酵素反応中間体のモデル研究ニトロシル鉄(II)クロリンπカチオンラジカルについて、前田浩:炎症におけるNO生成の同定とその病態生理、江角浩安:神経型NO合成酵素mRNAの多様性について、西野武士:NOSの精製とcDNA発現の試み、高井克治:脳内アミン系神経伝達物質代謝回転の時空特性とNO、渋木克栄:NOとCOの脳機能、今井嘉郎:シグナル伝達とグアニレートシクラーゼ系の修飾、牧野龍:可溶性グアニル酸シクラーゼの活性調節、長野哲雄:NOの反応及びその検出、掘洋:NO-ヘム蛋白質のEPR、小林一雄:Peroxynitrite(ONOO^-)の反応性とその生理的意義
破骨細胞形成と神経に関する分子薬理学的研究

本研究において、in vivoにおける交感神経刺激が骨組織における骨吸収促進因子の産生を高めるか否かを、交感神経系を活性化させる拘束ストレスの負荷およびLPSの脳室内投与(i.c.v)したマウスにて検討した。これらの交感神経系が活性化されたマウス頭頂骨におけるcyclooxygenase(COX)-2およびinterleukin(IL)-6 mRNAの発現をRT-PCR法を用いて解析した際、COX-2およびIL-6 mRNAの発現がLPS i.c.v.により促進された。この促進効果は除神経薬剤の6-hydoxydopamineあるいはβ-遮断薬propranololを前投与により消失した。拘束ストレス負荷もマウス頭頂骨におけるCOX-2およびIL-6 mRNA発現を促進したが、β-遮断薬で抑制された。以上の知見より、これらCOX-2およびIL-6の遺伝子発現の促進は、マウス頭頂骨における交感神経線維の活動およびβ-受容体の活性化により制御されていることが示唆された。また、ヒト破骨細胞様多核細胞(hMNCs)における吸収活性およびアクチンリング形成に対するβ-アドレナリン作動薬の作用から、破骨細胞の吸収活性がβ-受容体を介して直接促進されていることを示した。さらに、イソプレナリンはマウス骨髄培養系における破骨細胞形成を促すと共に、RANKLの産生を促進し、OPGの産生を減少させたが、このイソプレナリンによる破骨細胞形成はCGRPやOPGにより有意に抑制された。CGRPはイソプレナリン処理の骨髄細胞においてRANKLおよびOPGに影響を及ぼさなかった。以上の知見より、CGRPがRANKLおよびOPGの産生に影響することなく、RANKLの前駆破骨細胞への作用を阻害して、破骨細胞形成を抑制することを示唆した。以上の結果から、(1)交感神経系の活動がin vivoにおける骨代謝を制御していること。(2)交感神経の活動が破骨細胞の形成のみならず活動にも影響を及していること。(3)交感神経は骨吸収を促進的に、感覚神経は抑制的に作用している可能性を示した。我々は、培養実験系において骨芽細胞や破骨細胞の活動が交感神経および感覚神経により制御されている可能性、および薬理学的なβ-受容体刺激が破骨細胞の形成促進に関わっている可能性を示してきた。そこで、本研究では、交感神経などの神経刺激が骨の細胞活動に影響を及ぼしているか否かを明らかにすることを目的として、in vivoにおいて交感神経を薬理学的および生理的に亢進させた頭頂骨における細胞活動の変動を検討した。すなわち、ストレス負荷およびLPSの脳室内投与により交感神経を亢進させたマウスにおける骨組織の遺伝子発現の変動を解析した。(1)ストレス負荷によりマウス頭頂骨で変動する遺伝子発現の評価:マウスに拘束ストレスを負荷した後、マウス頭頂骨を切り出しtotal RNAをAGPC法にて抽出し、目的遺伝子をRT-PCR法にて増幅し、蛍光イメージアナライザーにて発現強度を半定量的に評価した。拘束ストレス負荷後のマウス頭頂骨において、interleukin(IL)-6のmRNAの著明な発現促進を観察した。この発現促進は交感神経の神経終末を特異的に破壊する6-OHDA処理による影響を受けなかったが、β-遮断薬propranolol処理により抑制された。

(2)交感神経を興奮させるLPS脳内投与によりマウス頭頂骨で変動する遺伝子発現の評価:交感神経活動をin vivoで促進させる手法の1つとしてLPSの脳室内投与法を用い、投与後のマウス頭頂骨にて変動する遺伝子発現を調査した。LPSの脳室内投与マウスにおいて、cyclooxygenase(COX)-IIおよびinterleukin(IL)-6の著しい発現促進が認められた。この発現促進は6-OHDA処理およびβ-遮断薬propranolol処理により抑制された。この本年度の研究で得られた実験結果は、末梢交感神経の神経活動亢進が、骨における骨芽細胞の活性に直接的に影響を及ぼしている可能性を示唆している。本年度は、交感神経などの神経刺激が骨の細胞活動に影響を及ぼしているか否かを明らかにすることを目的として、in vivoにおいて交感神経を薬理学的および生理的に亢進させた頭頂骨における細胞活動の変動および単離したひと破骨細胞の機能に及ぼす交感神経作動薬の直接作用を解析した。(1)交感神経を興奮させるLPS脳内投与後のマウス頭頂骨において、cyclooxygenase(COX)-IIおよびinterleukin (IL)-6の著しい発現促進が認められたが、この発現促進は6-OHDA処理およびβ-遮断薬propranolol処理により抑制された。一方、拘束ストレス負荷後のマウス頭頂骨において、IL-6およびCOX-IIのmRNAの著明な発現促進を観察した。この発現促進は交感神経の神経終末を特異的に破壊する6-OHDA処理による影響を受けなかったが、β-遮断薬propranolol処理により抑制された。これらの結果は、LPSの作用が交感神経の節後線維のノルエピネフリンに、拘束ストレスの作用が副腎髄室のエピネフリンに依存していると考えられる。いずれにせよ、この結果は、末梢交感神経の神経活動亢進が、骨における骨芽細胞の活性に直接的に影響を及ぼしている可能性を示唆している。(2)ヒト破骨細胞において骨基質への接着に関わるインテグリン、脱灰に要する酸を産生するII型炭酸脱水素酵素、骨基質蛋白を分解するカテプシンKのmRNA発現に対するエピネフリンの効果を検討し、いずれの遺伝子発現も増大することを認めた。また、オステオロジック上の吸収窩に対しても、α-作動薬のフェニレフリンは吸収窩を増大しなかったが、b-作動薬のイソプレナリンやエピネフリンは強い吸収活性の増大を示した。さらに、アクチンリング形成の検討においても、フェニレフリンを処理した細胞に比べ、エピネフリンおよびイソプレナリンを処理した細胞には明瞭なアクチンリングを認めた。この結果は、アドレナリン作動薬が破骨細胞のβ-受容体を介して、骨吸収を直接亢進している可能性を示している。β-受容体の刺激はin vivoにおいて破骨細胞形成促進因子を誘導するのみならず、破骨細胞の活動に対しても促進的な影響を及ぼしていることを示した.本年度は、破骨細胞の形成、増殖および分化を抑制すると報告されているニューロペプチドcalcitonin gene-related peptide(CGRP)のイソプレナリンによる破骨細胞誘導に及ぼす影響について、マウスの骨髄培養系を用いて検討した。イソプレナリンにより形成の促進されたTRAP
胎生期動脈管の成熟に関する基礎的研究

この研究ではビタミンAとレチノイン酸の動脈管成熟促進作用を研究した。この研究の端緒は1996年にColbertにより発表されたレチノイン酸受容体の早期かつ特異的動脈管発現である。ラットの胎生期は妊娠15日から21.5日である。動脈管の成熟はインドメサシン1mg/Kgの胃内注入後4時間の胎仔動脈管収縮度で判定した。未熟な動脈管は収縮が少なく,成熟すると収縮が強くなる。まず胎生期早期(15-17日)のレチノイン酸投与の実験は動脈管の成熟に一定の効果を与えなかった。次に胎生期後期(19日,20日)にレチノイン酸投与は一定の成熟促進効果があった。次にビタミンAの胎生期後期(19日,20日)の効果をしらべると,1mg/Kgの皮下注射で動脈管の成熟が顕著に促進された。10mg/Kgではかえって動脈管の収縮は弱くなった。ビタミンAの20日1日の注射で21日の成熟が進んだ。従ってこの作用から,臨床的に未熟児の動脈管開存症にインドメサシンが単独に効かない例にビタミンAを投与後インドメサシンを投与すれば有効となると予想される。未熟児の動脈管開存症の原因は動脈管の未熟性である。私達は平成9年度の本研究でビタミンAの動脈管成熟作用を解明した。先ずビタミンAの臨床量(1mg/Kg)を妊娠後期(19日,20日,満期=21.5日)にWistarラットに筋肉内注射で投与すると,満期(21日)にインドメサシン(1mg/kg,胃内投与,4時間後)の胎仔動脈管収縮作用が有意に増加した。すなわち,インドメサシン単独では動脈管内径比が収縮前の100%から54%(動脈管/主肺動脈の内径比)になったのに対し,ビタミンAを前に2日投与した場合にはインドメサシンにより動脈管の一層強い収縮を生じ,内径比が27%になった。このビタミンAの動脈管収縮性増加効果は20日の1回投与でも認められた。またこの効果は19日にビタミンAを投与した20日の動脈管(即ち,満期前の未熟な動脈管)にも認められた。この研究は世界で初めてビタミンAの動脈管成熟促進作用を証明した。未熟な動脈管は収縮が少なく、成熟すると収縮が強くなる。
不安定プラークと単球の関連性

末梢血単球は単一ではなく、多様性を有する(炎症性及び非炎症性単球の二つのサブセット)ことが明らかにされている。我々は、冠動脈CTを用いることで、不安定プラークとヒト末梢血単球の関連性について検討を行い、CD14+CD16+単球(非炎症性単球)が冠動脈リモデリング、CT値と相関する結果が得られた。またこれら非炎症性単球が、急性心筋梗塞患者において、炎症性単球と比較し、高頻度にToll-like receptor 4を発現していることが示唆された。本研究の目的は、ヒト末梢血単球細胞と、冠動脈の不安定プラークとの関連性の検討を主目的としている。単球細胞は、炎症性と非炎症性の2つのサブセットが存在することが報告されている。また、近年プラークの評価方法として、冠動脈CTか注目されており、より強い血管の陽性リモデリングや、低CT値がプラークの脆弱性、不安定性に関与すると報告されている。以上から我々は、上記の関連性を検討するべく、安定狭心症患者を対象に、フローサイトメトリーやELISA、冠動脈CTを用いて研究を遂行した。研究の結果として、非炎症性単球である、CD14陽性CD16陽性単球の割合が、冠動脈CTにて評価した、冠動脈リモデリングインデックスと相関を示し、また同様に冠動脈プラークの不安定性の指標であるCT値とは逆相関を示した。それによりCD14陽性CD16陽性単球細胞が冠動脈のプラークの不安定性に関与することが示唆された、またより多くの不安定プラークを有する患者では、より高いCD14陽性CD16陽性単球の割合を示す結果を得た。現在不安定プラークの指標とされている、CRPやミエロペルオキシダーゼに関しては、本研究の対象である安定狭心症患者に関しては、不安定性の指標との関連はえられなかった。本研究の意義は、これまで同定することが困難であった、急性冠症候群に発展しうる、不安定な患者を非侵襲的に検出できる可能性が示唆されたことである。また、CD14陽性CD16陽性単球が、サロゲートマーカーとして利用できる可能性があること、薬剤などの効果判定にも利用できる可能性が考えられる。将来的には、治療のターゲットとして利用できる可能性を秘めており、今後の循環器領域において重要な役割を担うと考えられる。本研究の目的は、ヒト末梢血単球細胞と、冠動脈の不安定プラークとの関連性の検討を主目的とした。また、近年プラークの評価方法として、冠動脈CTが注目されており、より強い血管の陽性リモデリングや、低CT値がプラークの脆弱性、不安定性に関与すると報告されている。以上から我々は、上記の関連性を検討するべく、安定狭心症患者を対象に、フローサイトメトリーやELISA、冠動脈CTを用いて研究を平成22年度に遂行した。上記結果からCD14陽性CD16陽性細胞が、冠動脈プラークの不安定性への関与が考えられ、本年度は、単球や動脈硬化性病変に発現し、プラークの不安定化に関与していると考えられているToll-like受容体と単球サブセットの関連について検討を行った。対象は、急性心筋梗塞、不安定狭心症、安定狭心症患者を対象にし、発症急性期に採血を施行しその関連性を検討した。結果として、Toll-like受容体4は、急性心筋梗塞患者において強く発現し、またCD14陽性CD16陰性に比較し、CD14陽性CD16陽性細胞にて有意に発現していた。急性心筋梗塞患者においては、toll-like受容体発現率とtumor necrotic factor α(TNF-α)は相関関係をしめした。またその発現は心筋梗塞慢性期には、健常人レベル付近までに低下しており、Toll-like受容体4を介したCD14陽性CD16陽性単球細胞の急性冠症候群への関与が考えられた。以上からCD14陽性CD16陽性単球が、分安定プラークの存在や急性心筋梗塞におけるサロゲートマーカーとして利用できる可能性があること、薬剤などの効果判定にも利用できる可能性が考えられた。
工芸・工作教育における立木染色法を導入した未利用樹材の教材開発

工芸・工作教育の木工作・木工芸を真に美的な造形活動として高めるために、木材を染色処理してその利用法について研究した。染色処理については、立木の根本から切断して染料溶液の容器に挿入する元口浸せき法によった。研究の結果次のような事項が判明した。1.染料系は、これまでは酸性染料が最適とされてきたが、反応性染料、植物性染料、食用色素も適している。2.直接染料のなかにも上昇率の高いものもあり、要は水分子と染料分子の親和性の高いものが適性染料と言えるが、このことは、クロマト紙による事前計測で良否が判明できる。3.染料の上昇型には経時的に見て、鋭角型、鈍角型、台形型に分類できるが、鋭角型をとる染料は実際の立木においても樹幹先端及び枝葉まで染色できる。鈍角型は樹幹の先端までは上昇しにくいが樹種によっては利用できる染料である。しかし、台形型をとる染料は、上昇せず不適である。以上の結果を得て、次年度においてそれら染色処理材を利用して教材作品として椅子・テーブル、盆・皿、装身具、オーナメント、時計等を試作したが、教材導入するためには以下のことが重要であるとの知見を得た。1.加工に際しては、樹種によって異なる特徴ある染色形態を意識して表現すること。(主に5つの型がある)2.染色材は枝葉まで染色されており、これらは樹幹部と同様の染木理を示すため、有効な教材となる。3.板材としては、そのままでも有効であるが、小径木であるため市松模様、矢羽根、青海波模様の基本的寄木・集成材として使用すれば、無限の造形材料となる。1.元口直径10cm以内の広葉樹小径木を対象とした「元口浸せき法による実験」においては、ネジキ、ナラ、クヌギ、リョウブ、ヤブツバキ等30種を実験した。実験の結果、広葉樹の染色形態には横断面状で5つの型に類別でき、針葉樹の染色形態と比較してきわめてバラエティーに富んでおり工芸・工作素材として有効なものになることが判明した。2.直径10cm以上の広葉樹中径木を対象とした「穿孔法による実験」においては、ヤマモモ、ヤシャブシ、カキ等6樹種の実験を行い、対象樹木の側面に施す穿孔道数、適正吸液量を中心に測定した。実験の結果、中径木においても染料系によって、十分に染色が可能であることが立証できたが、小径木と異なり樹脂の影響がかなり強いことも分かった。3.上記事項の基本となる「使用染料別染色状況の測定」においては、これまでの予備実験で化学染料の酸性染料系を最適としてきたが、今回の本実験においては、反応染料系でも、食用色素や植物染料でも染色でき、要は事前のクロマト紙によるチェック(一定時間内において、染料水溶液がどの程度上昇するかを判別する)において、水分子と染料分子の離反が小さいものであれば、いずれの染料種・系でも樹木に良好に適応(染色)できるとの知見を得た。また、染色方法において上記1、2の染色法以外に、生立木を適当な寸法に切断して即時に染料溶液に浸せば遜色なく染色できる可能性がでてきた。これは、樹液流の作用と考えられるが、この方法が確立できれば簡易染色法として教育現場で容易に活用できることとなり、次年度も継続して実験する。

前年度に染色処理したリョウブ、ソヨゴ等の広葉樹及びスギ・ヒノキ等の針葉樹(間伐材)を利用して教材としての可能性をさぐるため、教材作品としての椅子・テーブル、盆・皿、装身具、オーナメント、時計等を試作したが、教材導入をするためには以下のことが重要であるとの知見を得た。1.加工に際しては、樹種によって異なる特徴ある染色形態を意識して表現すること。(特に、広葉樹は均一染色型、帯状染色型、同心円状染色型、芯材を除く同心円状染色型、スポット状染色型の5つの型がある)2.染色材は枝葉まで染色されており、特に枝部は樹幹部と同様の染色形態を示すことや自然な曲線を描くため、その利用は学年を問わず有効な造形教材となる。3.板材としては、そのままでも有効であるが、小径木広葉樹や帯状染色型であるスギ・ヒノキは角材として木取りをし、それらを寄木または集成して市松模様や矢羽根、青海波模様といった基本的板材として使用すれば無限の展開が期待できる造形材料となる。
海外在留邦人のメンタルヘルスに関する研究

環境や文化の異なる複数の国や地域で生活する日本人を対象に、自記式アンケートにより抑うつや不眠等のメンタルヘルスの状況を明らかにすることを目的とした研究を施行した。調査期間内に37か国、241名のデータを収集することができた。データ全体の平均年齢は37.9歳、男性は85人(36%)であった。問題不眠と考えられる不眠スコア3点以上該当者は16人(6.6%)、抑うつのスクリーニングで用いられるK6スコア5点以上が68人(29.6%)であった。問題不眠、抑うつ傾向共に日本人一般住民の平均数値よりも高く、海外におけるストレス環境がメンタルヘルスに多大な影響を与えていることが判明した。本年度はアンケート調査の施行がメインであった。実施事項の概要は以下のとおりである。1.アンケート調査の実施:昨年度作成したアンケートを、ウェブ上で公開した。タイでは研究協力者の加藤琢真氏を中心に、紙媒体に印刷したものの配布及びウェブアドレスとアンケートの趣旨を記載したパンフレットの配布を行った。また、アメリカ(ニューヨーク)では研究協力者の宮下麻子氏を中心に、紙媒体に印刷したものの配布及びウェブアドレスとアンケートの趣旨を記載したパンフレットの配布を行い、他の先進国及び途上国はJICA元職員の野村真利香氏を中心に、紙媒体に印刷したものの配布及びウェブアドレスとアンケートの趣旨を記載したパンフレットの配布を行った。2.アンケートデータの集計:アンケートの回答はウェブベースで260、紙媒体ベースで60以上の回収ができ、先進国、途上国合わせて40か国に在留する日本人から回答を得られた。データは重複回答や回答の抜けなどの整理を行い、単純集計及びクロス集計を行った。3.一部データ集計結果の公表:中間報告という形で、アンケート調査開始から3か月たった時点の中間報告を第28回日本国際保健医療学会学術大会(2013年11月、沖縄県名護市)にて発表した。他の研究者から建設的な意見をもらうことができ、その後の本解析時に役立つ情報を得ることができた。海外に長期在留する日本人のメンタルヘルスについて自記式アンケートにより明らかにすることを目的とし、本年度は大きく以下の2点について実施した。1.アンケート用紙の作成アンケート用紙の作成に当たっては、以前別の研究で用いた香川県の成人に対するメンタルヘルスアンケート調査票を基本として、抑うつ尺度、ストレス度などを測定できるものに改良した。また、QOLを測るためEQ5D日本語版も組み合わせ、多角的な尺度で評価できるようにした。アンケート用紙作成に関し、ブラジルPelotas大学のElaine Thume准教授、アメリカHarvard School of Public HealthのMichael Reich教授、タイMahidol大学のCharnchudhi Chanyasanha教授らにアドバイスをもらい、海外での特殊事情や異なる生活様式、文化や食習慣がどのようにメンタルヘルスに影響しているかを評価できるような内容で作成を行った。2.調査都市(地域)での調査協力者の開拓本調査は現地で協力してくれる調査協力者が不可欠であり、実施可能性とアンケート内容の相談の折にタイ、アメリカを訪問し、それぞれタイでは在タイ日本人会、現地邦人企業等を訪問し、研究説明を行った。アメリカではニューヨークでロックフェラー研究所に所属する研究者からニューヨークでの日本人クリニック等を紹介してもらい、それぞれ研究説明後調査協力のお願いをし、承諾してもらえた。また、長崎大学熱帯医学研究所ケニア拠点の研究者らにも調査協力をお願いし、邦人の少ない地域での調査も行えるよう下地を整えた。本年度は最終年度であり、昨年度まで行ってきた調査の最終集計、結果の分析及び公表を行った。1.調査結果の最終集計:2014年1月31日でホームページ上のアンケート調査を終了し、現地時間同日ニューヨーク、バンコクでそれぞれ紙媒体ベースで行っていたアンケート調査に関しても調査を終了してもらい、各地より郵送にて紙媒体のアンケートを送付してもらった。これらが届き、最終的に本年度初めからデータの最終入力を行い、一次集計したものと合わせて最終データとしてまとめた。2.結果の分析:得られたデータに関しては、単純解析、クロス集計を行い、地域別、職業別、あるいは男女別、年齢別の特徴があるか検討し、特に米国及びタイにおけるデータが多いことから、二国に関して別途分析を行い、特徴的な結果を得られた。また、日本企業からの派遣、現地勤務者、帯同家族、無職者等のカテゴリーでも再検討を行い、職種別でも特徴的な結果が得られた。公衆衛生学本年度の計画は、アンケートの遂行であるが、計画通り実施できた。昨年中国での施行が困難である旨を記載したが、状況は変わらず、またより悪化している傾向があるため、中国で研究協力者を介しての調査は実施しないことにした。その代り、インターネットを活用したウェブアンケートのページを作成し、依頼者に紙を介さず、インターネットから回答してもらう方法でアンケート調査を行った。

この結果、研究協力者が直接紙媒体のアンケートを配布・回収する手間が省け、より多くの海外在留邦人へ回答を募ることができた。結果として、40か国から300人以上のアンケートを回収することができ、今までにない規模でのアンケートを施行することができたと考えており、計画はおおむね順調に進展しているといえる。海外在留邦人のメンタルヘルス調査を行う上で、必要不可欠であるアンケート用紙の作成と、現地協力者の確保ができたため、本研究を最終的に達成させるための準備として平成24年度の達成度はおおむね順調であると言える。当初の予定では中国(上海)にも訪問し、現地の協力者へ調査説明および研究協力の要請をしたうえで、パイロット調査としてタイで試験調査開始まで盛り込んでいたが、計画実施段階で中国内での対日感情が悪化し訪問予定地域でデモが起こるなど、治安面に不安が残ったため渡航を見送る方が良いと判断し、現時点でもまだ渡航できていない。それに従いパイロットスタディーもまだ実施できていないが、それらは平成25年度に実施する予定である。計画的にはとくに大幅に変更する必要もなく、おおむね順調であると考える。平成26年度は調査結果の解析及び公表が主要な内容となっている。現時点でデータ整理がほぼ完成しているため、解析を随時進めていくとともに、国内外の学会で解析結果を随時発表していく。また、主要な結果を論文にまとめ、国際雑誌へ投稿することを目標とする。同時に、研究協力者へ解析結果をフィードバックし、結果を広報してもらうとともに、ホームページ上にも公表し、より多くの人へ結果を伝えていく予定である。平成25年度はアンケート調査実施の年度である。25年度中にニューヨークを中心としたアメリカ、バンコクを中心としたタイでは確実にアンケート調査を実施する方策を練っており、今後現地研究協力者とどのようにアンケート調査をすすめていくか随時打合せていく予定である。また、海外在住邦人の少ない地域はケニアの現地協力者やJICA職員らに協力してもらい、アンケート調査を行う予定である。また、結果は集計し解析ができ次第国際学会または国内学会に部分的に発表を行う予定である。上海を中心とした中国でのアンケート調査に関しては、政治や治安の動向を見ながら、可能であればできるだけ早期に訪問し、現地協力者にアンケート調査の主旨や目的等を説明したい。また、訪問がままならない場合は、アンケート調査方法自体を紙媒体による対面配布方式から、インターネットを使ったものに変えるなど、工夫してうまく調査できるよう環境を整えていきたい。研究費の使用計画としては、調査地(ニューヨーク、タイなど)への旅費、宿泊費等、また現地協力者への謝礼、アンケート用紙の印刷などに主に使用予定である。また、調査結果の公表として、国内学会や国際学会へ参加する際の参加費や交通費として使用する予定である。その他、適宜参考資料代や通信費、文具事務用品代や国内移動費等で使用予定である。
軟X線発光スペクトル測定用湾曲結晶分光器の開発

1.軟X線位置敏感型検出器の使用テスト(1)抵抗心線型一次元検出器の開発を行ない、実際にスペクトルを測定し、その性能テストを行った。更に分解能の向上を目指して使用ガス圧を3気圧まで高めて行い、分解能の向上を確認した。(2)マイクロチャンネルプレート(MCP)を用いた二次元検出器を取り付け、使用テストを現在行っている。2.現在の進行状況(1)開発した分光器を用いて、電子線励起により、SiK_α線,K_β線,AIL_α線,K_β線YL_α線等の測定を行い、分光器、検出器を含めた全システムの総合テスト、性能評価も行っている。3.今後の計画(1)4f希土類元素化合物の中で最初にCeO_2をとりあげ、その共鳴逆光電子スペクトルの測定を行い、価数揺動物質の4f電子状態についての知見を得る計画である。また得られた成果はVUU-X111(July,23-27,2001,Trieste)で発表予定である。1.軟X線湾曲結晶分光器の設計を以下の仕様で行った。(1)ローランド円半径50cm、分光結晶の曲率半径1mで設計を行った。(2)波長スキャン角度はθ=35°65°(2θ=70°130°)とした。(3)試料室の到達真空度は1×10^<-10>Torrの超高真空仕様とし、分光結晶室は1×10^<-8>Torrの高真空仕様とした。また、超高真空を維持するため、軟X線に対し透過力の高い高分子膜窓付きのゲートバルブを使用することとした。(4)真空排気系はターボ分子ポンプを用いた。(5)検出器としては位置敏感型検出器を使用することとし、パックギャモン型を開発することとした。2.製作した分光器の動作テストを以下の順序で進めている。(1)超高真空試料室(チェンバーA)及び分光結晶室(チェンバーB)の真空テストを行う。(2)パルスモータを用いてθ-2θ回転及び波長スキャンシステムの駆動テストを行う。(3)分光結晶を取付、光学アライメントの調整。(4)検出器を取付、計測系のテストを行う。(5)電子銃を取付、Sikαスペクトルを用いてスペクトル測定の総合テストを行う。3.現在の進行状況現在、分光器の動作テストとして2の(3)まで進めており、順調な結果を得ている。今後(4),(5)を来年度早々に行う計画である。なお、本研究に関連した学会発表を1999年3月28日開催の日本物理学会年会にて行う予定であり、学術雑誌への論文投稿については来年度に行う予定である。1.製作した分光器の性能テスト(1)超高真空試料室(チェンパーA)及び分光結晶室(チェンパーB)の真空テストを行い、所定の性能を確認した。(2)パルスモーターを用いて、分光結晶のθ-2θ回転及び検出器位置設定を行うための直線移動システムを作り上げ、その駆動テストを行った。2.軟X線位置敏感型検出器の開発(1)抵抗心線型一次元検出器の開発を行った。抵抗心線として、直径7μφのカーボンファイバーを用いた。(2)バックギャモン型一次元検出器の開発を行った。シリコンウェハー上にジグザグパターンを焼付け金蒸着を行った。パターン間の間隔は50μとした。3.現在の進行状況現在、開発した検出器を分光器に取付け、電子線を用いてSi-K発光のスペクトルの測定を行って性能評価を行っている。本研究に関連した学会発表を1999年3月の日本物理学会年会(広島大学)及び、1999年8月のX-ray and Inner-shell Processes第18回国際会議(シカゴ)にて行った。来年度は本研究計画の最終年度であり、完成した分光器をつくばの高エネ研に持ち込み、測定を開始する計画である。(1)抵抗心線型一次元検出器の開発を行い、実際にスペクトルを測定し、その性能テストを行った。(2)マイクロチャンネルプレート(MCP)を用いた二次元検出器を取り付け、使用テストを行った。

(3)開発した分光器を用いて、電子線励起により、SiK_α線,K_β線,AlK_α線,K_β線YL_α線等の測定を行い、分光器,検出器を含めた全システムの総合テスト、性能評価も行った。
消化器疾患治療および診断への低温マイクロプラズマの生体内応用

今回の研究は生体内で利用可能なマイクロプラズマ生成装置を新たに開発し、超高周波により生成された低温プラズマを生体内で炎症抑制、組織修復、細菌除去および選択的な腫瘍破壊などの治療に応用する技術を開発することにある。特に、flexibleなmulti-task型マイクロプラズマ生成装置を開発することで、内視鏡を通じて生体内各種臓器へ自在に挿入することを可能とし、生体内で低温プラズマを生成しこれを組織表面に接触させて、種々の治療および診断に応用する技術の開発を目的とした。本年度の研究では、昨年度に開発化されたVHF(very high frequency)を用いることにより、任意の微粒子を含むガス分子を原料とする高密度低温プラズマを生成する技術に改良を加えた。これにより、VHF低温プラズマの低電圧維持特性を生かし、生体内で組織破壊が少ないばかりでなく、より効率的にプラズマを生体組織表面に接触させうる事が確認された。更に慶應義塾大学理工学部との共同により、径1mm以下のflexibleなmulti-task型マイクロプラズマ生成装置を開発中であり、試作に成功した。現在、粘膜表面の診断法の開発と治療応用に応用し、生理活性物質や炎症惹起遺伝子および発癌遺伝子産物(NS5A、1-8U、LHK)に対する抑制物質、抗体等をプラズマに組み込むことにより、これを組織表面に接触させて、種々の治療および診断に応用するべく、改良を加えている。また将来的にプラズマ化した薬剤を内視鏡下で粘膜表面に散布することで、確実な診断や効率的な細菌の除去が可能となり、その開発意義が大きいため、現在これに関しても試作中である。本年度の研究では、VHF(very high frequency)を用いることにより、任意の微粒子を含むガス分子を原料とする高密度低温プラズマを生成する技術の開発に成功した。現在、慶鷹義塾大学理工学部との共同により、径1mm以下のflexibleなmulti-task型マイクロプラズマ生成装置を開発中であるが、技術的に困難を伴い、本年度の成功には至っていない。しかし、次年度以降には粘膜表面の診断法の開発と治療応用に応用し、生理活性物質や炎症惹起遺伝子および発癌遺伝子産物(NSSA、1-8U、LHK)に対する抑制物質、抗体等をプラズマに組み込むことにより、これを組織表面に接触させて、種々の治療および診断に応用するべく改良を加えている。またプラズマ化した薬剤を内視鏡下で粘膜表面に散布することで、確実な診断や効率的な細菌の除去、例えば低濃度次亜塩素酸アニオンを用いて胃粘膜表面におけるヘリコバクター・ピロリ菌の除去が可能となり、その開発意義が大きいため、現在も試作中である。

これにより、VHF低温プラズマの低電圧維持特性を生かし、生体内で組織破壊が少ないばかりでなく、より効率的にプラズマを生体組織表面に接触させうる事が確認された。更に慶應義塾大学理工学部との共同により、径1mm以下のflexibleなmulti-task型マイクロプラズマ生成装置を開発中であり、試作に成功した。現在、粘膜表面の診断法の開発と治療応用に応用し、生理活性物質や炎症惹起遺伝子および発癌遺伝子産物(NS5A、1-8U、LHK)に対する抑制物質、抗体等をプラズマに組み込むことにより、これを組織表面に接触させて、種々の治療および診断に応用するべく、改良を加えている。また将来的にプラズマ化した薬剤を内視鏡下で粘膜表面に散布することで、確実な診断や効率的な細菌の除去が可能となり、その開発意義が大きいため、現在これに関しても試作中である。
血小板の産業的生産に向けた巨核球成熟のシングルセルアプローチ

少子高齢化に伴うドナー不足や血小板不応症に対処するため、私たちはiPS細胞技術に基づく人工血小板製造システムの構築を目指している。これまでにiPS細胞から血小板前駆細胞である巨核球を誘導、不死化し、人工血小板を作製する事に成功しているが、その生産性は生体内におけるそれと比較して低く、産業化を目指す上で障壁となっている。その大きな原因が、不死化巨核球全体のうちごく一部のみが、細胞形態の変化を伴う成熟を行うという血小板産生能力の不均一性である。本申請では、細胞形態を指標としたシングルセルレベルでの解析により上記の課題を解決し、産業レベルの人工血小板生産法に繋げることを目的とする。
北海道石狩低地および周辺地域における最終氷期前後のローム層の性質の時系列変化

高等学校の理科や総合学習の教育課程や自然学系の部活動で地球環境の変化をテーマとして取り上げることが多い。本研究では、身近な地層を題材にして、できるだけ簡単な手法で、地質学的な時間スケールの環境変遷史を解明する手段を開発する事を目標としている。高額な分析機器や設備を要する研究ではなく、できる限り通常の高等学校の理科室に備えられている道具をつかって身近な地域の環境変遷史を解明する事ができれば、格好の環境学習教材となりうると考えられる。本研究では、石狩低地南部に分布する最終氷期のローム層の乾燥密度、鉱物・火山ガラス・岩片の組成、帯磁率、粒度組成などの地質学的および物理学的な性質の時系列変化を解明した。そして、離れた地域で無層理塊状のローム層を細かく対比することが可能か検討した。試料の採取はポリカーボネイト製の定容量のケースを露頭に埋め込んで行った。定容量の試料を乾燥させて密度の時系列変化を明らかにした。その試料を水洗したあと乾燥、篩い分けをし、野尻湖火山灰グループの方法に従って砂粒組成分析を行い含有される鉱物や岩片・火山ガラスの種類と含有率の時系列変化を明らかにした。帯磁率は、ポケット型帯磁率計を用いて露頭において体積あたりの帯磁率の時系列変化を測定した。帯磁率計の厚みが2.5cmであることから、2.5cmおきの帯磁率を測定した。また、土壌硬度計を用いて帯磁率と同じ間隔でローム層の硬度の時系列変化を調べた。それらの研究の結果以下のような事が明らかになった。(1)乾燥密度や粒度、硬度は層準ごとに変化している。対比への適用は困難であるが、環境変遷史を何らかの形で反映していると考えられる。(2)砂粒組成はローム層対比の有力な手がかりとなる。特に火山ガラスの含有率や形状は対比に有効である。(3)帯磁率の時系列変化は離れた地域でも良く近似することから、対比の有力な手がかりになると考えられる。