hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分解能差周波レーザー分光法にもとづくアモルファス炭素系薄膜の超硬質化機構の解明

本研究では以下の3点について成果を得た。(1)アモルファス窒化炭素薄膜の窒素源の特定と高窒素含有薄膜の形成に成功した(2)希ガスのECRプラズマおよびマイクロ波放電フローにおける原料分子の分解メカニズムを解明した(3)基板への高周波バイアス印加に伴うアモルファス炭素系薄膜の硬質化メカニズムを解明した本研究では以下の3点について成果を得た。(1)アモルファス窒化炭素薄膜の窒素源の特定と高窒素含有薄膜の形成に成功した(2)希ガスのECRプラズマおよびマイクロ波放電フローにおける原料分子の分解メカニズムを解明した(3)基板への高周波バイアス印加に伴うアモルファス炭素系薄膜の硬質化メカニズムを解明した本年度における研究成果は以下の通りである。(1)Arのマイクロ波放電フローを用いたBrCNおよびCH_3CNの分解反応を用いてアモルファス窒化炭素(a-CN_x)薄膜の形成し、両反応でCNラジカルの付着確率を比較して膜の形成にCNラジカルが関与するか否かを議論した。すなわちレーザー分光法によるCNラジカルの数密度、時間分解発光計測にもとづく流速、単位面積あたりの膜重量にもとづき、BrCNおよびCH_3CNを原料にしたときのCNラジカルの付着確率を求めた。その結果、付着確率は両者で共に0.1-0.2程度であったことから、CH_3CNを原料に用いた場合でも膜の窒素源はCNラジカルであると結論された。(2)ArおよびHeのECRプラズマによるCH_3CNの分解反応について、CN(B-X)遷移の高分解能発光スペクトルにもとづく反応過程解析を行った。反応系に微量のH_2O蒸気を導入して、電子のエネルギー分布を変化させて発光強度との相関を利用する新規な方法を提案した。(1)、(2)の結果は本年5月、松江市で開催される国際会議(NDNC2011)で発表予定である。(3)Arのマイクロ波放電生成物によるテトラメチルシラン(Si(CH_3)_4;TMS)の分解反応により、水素化されたアモルファス炭化ケイ素薄膜(a-SiC_x:H)を形成させた。基板ステージに高周波バイアスを印加し硬質膜を得た。ピコデンターを用いた硬さ試験、兵庫県立大学の加速器NewSubaruを用いたX線吸収端近傍微細構造(NEXAFS)スペクトルの観測、本学極限センターにおけるラザフォード後方散乱・弾性反跳検出(RBS/ERDA)による元素分析などを行い、薄膜の硬質化機構を議論した。1.水素化されたアモルファス窒化炭素(a-CN_x:H)薄膜の窒素源の特定a-CN_x:H膜が生成する過程で、CNラジカルの膜表面への付着過程がどの程度関与するかを調査した。そのためにs=N_<a-CN/nCN(x)>VtdAで定義されるパラメータsを用いた。この式でN_<a-CN>はSi基板上に膜として堆積したN原子数、n_<CN(X)>は気相中のCNラジカルの数密度、Vま流速、t_dは成膜時間、Aは基板の面積である。CNラジカルのレーザー誘起蛍光(LIF)分光法によりn_<CN(X)>を、時間分解発光計測でVを求め、膜重量(w)と膜の組成分析をもとにN_<a-CN>を求めた。Arのマイクロ波放電フローによるBrCNの解離励起反応ではCNラジカルが選択的に生成するので、このときのsはCNラジカルの付着確率を表す。本研究ではAr/CH_3CN系およびN_2/C_6H_6系についてsを求めてAr/BrCN系のsと比較し、これらの系でCNラジカルが前駆体となるか否かを議論した。その結果、Ar/CH_3CN系のs(s=0.21@P_<Ar>=0.2Torr)は加水系における付着確率(s=0.22@P_<Ar>=0.2Torr)と近い値でありAr圧力に対して同じ負の相関を持つことがわかった。このことから、CH_3CNの分解により作成されるa-CN_x:H膜の窒素源はCN(X^2Σ^+)である可能性が高いことが示唆された。一方、N_2/C_6H_6系ではs=0.53@P_<N2>=0.2Torrとなり、CNの付着確率よりも系統的に大きくなった。その結果、N_2/C_6H_6系では膜として取り込まれたN原子のうちCNラジカルに由来するものは高々35-50%程度であると見積もられた。以上の解析方法は膜の窒素源を特定る有力な手法となり得る。2.希ガスのECRプラズマにおけるCH_3CNの分解過程の検討希ガス(Ar、He)のECRプラズマを用いたCH_3CNの解離励起反応を検討するために、プラズマ中に極微量のH_2Oを導入しCN(B-X)遷移の発光スペクトルの強度変化を調べた。さらに、ラングミュアプローブ測定をもとにCN(B-X)の発光強度の変化を予想し、実測のスペクトルと比較することでCH_3CNの解離励起反応を検討した。また、これらの測定結果と定常状態法によるCN(B)の数密度の評価からCN(B)状態の生成過程を明らかにした。

解析の結果、ECRプラズマにおけるCN(B)状態の主な生成過程は、Arプラズマの場合は電子衝撃、Heプラズマの場合は電子衝撃及びイオン-電子再結合反応の両方の可能性があると結論された。N2と有機化合物の混合気体放電で生成するアモルファス窒化炭素(a-CNx)薄膜について、高[N]/([N]+[C])比を得る一般的手法を見出した。すなわちN2のマイクロ波放電フローに微量のC6H6を添加し、放電部より約15 cm下流で薄膜を堆積させた。XPSおよびRBS/ERDAによる元素分析にもとづき、[N]/([N]+[C])=0.5が再現性良く得られた。CH3CNおよび(CH3)2COを原料に用いても全く同様の結果が得られた(後者の場合にはO原子が膜中に12%程度含まれる)。本手法は高[N]/([N]+[C])比を得る一般的な方法になり得る。ArのECRプラズマにSi(CH3)4(TMS)を導入し、水素化アモルファス炭化ケイ素(a-SiCx:H)薄膜を合成した。さらにTMSの解離励起過程を調べた。まずa-SiCx:H薄膜についてXPSによる組成分析を行った結果C/Si比1.6-2.0を得た。基板に高周波バイアスを印加して硬質化した薄膜に対し兵庫県立大学所有の加速器NewSUBARUを用いたC-K NEXAFSの測定・解析を行い、C-C結合の増加により薄膜が硬質化することを見出した。さらにCH(A2Δ-X2Π)遷移の発光スペクトルを観測し、プラズマ中に極微量のH2Oを導入して電子のエネルギー分布を変化させ、CH(A2Δ-X2Π)遷移の発光強度の変化と比較した。その結果CH(A2Δ)状態の生成過程は以下の電子衝撃反応であると結論された。本研究で用いた方法は反応速度定数を用いずに済み、しかも閾エネルギーが3 eV以上異なると区別できるため、精度の高い解析が可能である。本研究の究極の目的はアモルファス炭素系薄膜材料の形成メカニズム、特に硬質化の機構を明らかにすることである。9項で述べた結果はアモルファス窒化炭素薄膜の形成メカニズムに関するもので、原料の分解メカニズムおよび膜の窒素源を特定する有力な手法を提供している。また欄が足りないため記載できなかったが、ArのECRプラズマにおけるC_2H_2の分解メカニズムと膜硬度との関連を議論する研究を行い、論文に発表した。以上のことから、おおむね順調に目的達成ができていると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。9項述べた結果で、N_2/C_6H_6系で形成されたa-CN_x:H膜は[N]/([N]+[C])比が0.5程度であった。過去の研究例ではN_2と有機化合物蒸気の混合気体放電で得られる比は0.1程度に抑えられていたこと、ならびに上記の比が0.5程度になるのは我々が提案したAr/BrCN系に限られていたため、この結果は意外であった。反応のさせ方から考えると、C_6H_6の他、C_2R_2などでも同様の結果が期待される。これらの反応系ではBrのような不純物を含まないCN膜の形成が可能であるため、工業上の意義がある。今後、本方法での硬質膜の形成ならびに硬質化過程の解明へと進めることを検討している。
白血病幹細胞を標的とする新たな急性骨髄性白血病治療法の開発

正常核型急性骨髄性白血病で高頻度に変異が見られる核小体タンパク質Nucleophosmin(NPM)遺伝子の変異体をマウス骨髄から採取した造血系前駆細胞に発現させると、細胞のコロニー形成能が長期間維持され、Hoxa遺伝子の発現量が増加することを明らかにした。NPM変異体は核小体ではなく細胞質に局在するが、オリゴメリゼーションドメインを介して野生型NPMも細胞質へと移行させる。NPM変異体から核外移行シグナルもしくはオリゴメリゼーションドメインを欠損させると、造血系前駆細胞に対するトランスフォーム能が失われることから、NPM変異体は野生型NPMを細胞質へ連れ出すことにより機能している可能性が示唆された。さらに、NPM複合体を精製することにより、YB-1というタンパク質がNPMに結合することを見いだした。そして、YB-1ノックアウトマウス由来の細胞では、NPM変異体のトランスフォーム能が著しく阻害されることを示した。すなわち、YB-1はNPM変異体のトランスフォーム能に必須な因子であることが明らかになった。YB-1複合体の精製を行ったところ、mRNAの制御に関与するタンパク質が多く取れてきたため、YB-1はmRNAレベルでトランスフォーム能を制御している可能性が示唆された。これまで、NPM変異体の機能は不明であったが、その機能にYB-1が関与することを初めて明らかにしたことは重要である。急性骨髄性白血病(AML)では、高頻度に核小体タンパク質Nucleophosmin(NPM)遺伝子に変異が見られる。その結果生じるNPM変異体は細胞質に局在するが、その機能は不明である。本研究は、NPM変異体がAML発症に寄与するメカニズムの解明を目指している。NPM変異体をマウスの骨髄細胞に発現させるとそのコロニー形成能が増加し、さらに白血病誘導能を持つ造血系の制御因子HoxA遺伝子の発現が増加することを明らかにした。HoxA遺伝子はNPM変異を持つAML患者のサンプルで発現が高いことが報告されている因子である。今までNPM変異体による細胞の白血病化をモニターする系は作られていなかったが、この系を用いてNPM変異体の機能を解析することが可能となった。また、NPM複合体を精製しYB-1が野生型NPMと結合する事を見いだした。この複合体に対するNPM変異体の影響を調べたところ、NPM変異体はYB-1と野生型NPMの結合を阻害することがわかった。一方、YB-1ノックアウトマウスでは胎児期の造血の場である胎児肝臓の発生が阻害されることが報告されているため、YB-1が造血系で機能している可能性が考えられた。そこでYB-1ノックアウトマウスを用いてYB-1の造血系における機能解析を行ったところ、YB-1が胎児期の初期の造血の場である卵黄嚢とAGM領域の細胞のコロニー形成能に必要な因子であり、またHoxA9遺伝子の発現を正に制御していることがわかった。NPM変異が関与する白血病におけるYB-1の役割を明らかにするため、YB-1ノックアウトマウス由来の胎仔肝臓細胞にNPM変異体を発現させたところ、コロニー形成能の増加とHoxA遺伝子発現の誘導が著しく阻害された。したがって、NPM変異体によるAML誘導能にはYB-1が必要である可能性が示唆された。急性骨髄性白血病(AMDでは、高頻度に核小体タンパク質Nucleophosmin(NPM)遺伝子に変異が見られる。本研究は、NPM変異体がAMと発症に寄与するメカニズムの解明を目指している。NPM変異体をマウス骨髄から採取した造血系前駆細胞に発現させると、細胞のコロニー形成能が長期間維持され、Hoxa遺伝子の発現量が増加することを明らかにした。このアッセイ系を用いることにより、NPM変異体の様々な機能解析を行うことが可能となった。NPM変異体は核小体ではなく細胞質に局在するという特徴を持ち、また、オリゴメリゼーションドメインを介して野生型NPMも細胞質へと移行させる。

NPM変異体から核外移行シグナルもしくはオリゴメリゼーションドメインを欠損させると、造血系前駆細胞に対するトランスフォーム能が失われることから、NPM変異体は野生型NPMを細胞質へ連れ出すことにより機能している可能性が示唆された。さらに、NPM複合体を精製することにより、YB-1というタンパク質がNPMに結合することを見いだした。そして、YB-1ノックアウトマウス由来の細胞では、NPM変異体のトランスフォーム能が著しく阻害されることを示した。すなわち、YB-1はNPM変異体のトランスフォーム能に必須な因子であることが明らかになった。YB-1複合体の精製を行ったところ、.mRNAの制御に関与するタンパク質が多く取れてきたため、YB-1はmRNAレベルでトランスフォーム能を制御している可能性が示唆された。正常核型急性骨髄性白血病で高頻度に変異が見られる核小体タンパク質Nucleophosmin(NPM)遺伝子の変異体をマウス骨髄から採取した造血系前駆細胞に発現させると、細胞のコロニー形成能が長期間維持され、Hoxa遺伝子の発現量が増加することを明らかにした。NPM変異体は核小体ではなく細胞質に局在するが、オリゴメリゼーションドメインを介して野生型NPMも細胞質へと移行させる。YB-1複合体の精製を行ったところ、mRNAの制御に関与するタンパク質が多く取れてきたため、YB-1はmRNAレベルでトランスフォーム能を制御している可能性が示唆された。これまで、NPM変異体の機能は不明であったが、その機能にYB-1が関与することを初めて明らかにしたことは重要である。これまで、NPM変異体の機能は不明であったが、その機能にYB-1が関与することを初めて明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。NPM変異体による白血病発症を誘導できる実験システムを確立するため、NPM変異体に加えていくつかの変異遺伝子をマウス骨髄細胞に導入し、テストする。このシステムを用いて、YB-1の役割を調べる。
新古典テアリングモードの発生機構と安定化に関する研究

新古典テアリングモード(NTM)は自発電流に起因して発生する不安定性であり,ベータ値(∝プラズマ圧力/磁場圧力)の高いプラズマにおいて発生する。NTMが発生するとプラズマ性能が劣化することから,その特性を解明することが重要課題となっている。本研究では,電子サイクロトロン電流駆動(ECCD)によるNTM安定化手法の確立,NTMに起因する磁気島の構造の測定手法の開発を目的としている。NTMに起因する磁気島の成長は修正Rutherford式により記述される。輸送コードTOPICSに修正Rutherford式を組み込んだ結果,磁気島の成長や電流分布の変化を無撞着に解くことが可能となった。この統合コード用いたNTM安定化のシミュレーションにより,(1)十分な安定化効果を得るためには,ECCD位置の誤差はNTM発生位置から磁気島幅の半分程度以内に抑える必要がある,(2)安定化効果はECCD幅が狭いほど大きく,ECCD幅を30%程度狭くできれば完全安定化に要するパワーが半分程度にできる可能性がある,ということを明らかにした。電子サイクロトロン放射(ECE)測定では,電子温度揺動分布を評価することにより磁気島の構造を明らかにすることができる。JT-60においては,高S/N比での揺動測定,および異なったトロイダル位置からの同時測定による不安定性の構造の測定を目的として,新たにECE伝送路を敷設した。その結果,ECE測定装置の1つであるラジオメータへのECE強度を従来の5倍程度にすることに成功した。また,既設のECE導波路からの信号との相関測定により,不安定性のトロイダルモード数を同定することにも成功した。さらに,ラジオメータを用いて磁気島の構造を測定した結果,NTM発生前にECCDを行うと,NTM発生後にECCDを行った場合に比べて磁気島構造が不明瞭となることが明らかになった。新古典テアリングモード(NTM)は自発電流に起因して発生する不安定性であり,べ一タ値(・cプラズマ圧力/(磁場)2)の高いプラズマにおいて発生する。本研究では,NTMが発生および消滅するときのメカニズムを明らかにするとともに,安定化の手法を確立することを目的としている。電子サイクロトuン電流駆動(ECCD)によりNTMが安定化される過程の電子温度揺動分布の解析を行った結果,磁気島内部の電子温度が局所的に上昇したと仮定することにより,1)場所により揺動の減衰時間が異なる,すなわち揺動分布に非対称性が現れる,2)非対称性が現れる時間スケール(数10ms)が磁気島形状が変化する時間スケール(数100ms)より十分短い,という実験結果を説明できることを明らかにした。また,ECCDにより高ベータ領域におけるNTMの安定化を行い,高規格化べ一タ値(βN-3)のプラズマでも,局所的なECCD密度が自発電流密度程度であれば安定化できることを実験的に明らかにした。さらに,NTM発生直前または直後にECCDを行い,1)NTMが発生する前にECCDを行うとNTMが成長した後にECCDを行う場合よりも少ない駆動電流で安定化できる,2)最適なECCD位置から磁気島幅の半分程度以内のずれのときにのみ安定化効果が現れる,3)基本波0モードECCDと第2高調波ECCDでは安定化効果に対して同様の依存性を示すことを明らかにした。さらに,NTM発生直前にECCDに行った場合とNTM発生直後にECCDを行った場合の電子温度揺動分布を比較した結果,前者の方が上記非対称性が強く現れることを明らかにした。このことはNTM発生直前にECCDに行うとより効果的にNTMを抑制できるという実験結果と関連がある可能性がある。

さらに,ラジオメータを用いて磁気島の構造を測定した結果,NTM発生前にECCDを行うと,NTM発生後にECCDを行った場合に比べて磁気島構造が不明瞭となることが明らかになった。
キイロショウジョウバエにおける誘発可能遺伝子ファミリー調節機構とその適応進化

我々の研究室で最も重点的に研究を行っているアミラーゼ遺伝子に関する問題から述べる事にする。我々はキイロショウジョウバエを含む近縁種8種の調節領域と全コーディング領域の塩基配列を決定し、その分子機能に関してもほぼ解明しつつある。塩基配列の解析の結果、種内での置換と種問での置換の様相には大きな違いがあり、一般に種間ではアミノ酸置換が有意に多く、種内置換では同義置換が相対的に多いという傾向が明らかになった(Shibata and Yamazaki 1995)。このことは種の分化においてはコーティング領域における塩基置換が適応進化によって起こったということを示唆している。また、二つの重複遺伝子間の5′、3′調節領域では種を越えてproximal特異的、あるいはdistal特異的な配列を持つことが明かとなっている(Shibata and Yamazaki 1995, Inomata eta. 1996)。つまり、二つの遺伝子間での発現調節機構に分化が生じている事を示している。また、D. kikkawaiiやD. lebanonensisの構造を調べた結果、重複遺伝子の構造はそれぞれまったく異なっていたが、コーディング、ノンコーディング領域とも上記近縁8種の様相と同じであった(Inomata et al. unpublished)。種内変異の分子的様相はアルコール脱水素酵素とは異なり、同じアイソザイム内にも多くのアミノ酸の違いがあり、染色体間、遺伝子座間にたくさんの組み替えが起きていることが明らかとなった(Inomata et al. 1995)。調節領域の働きについては我々は受精卵にベクターを注入し、P因子ベクターの転移によって可能になるP因子仲介形質転換法、あるいは体細胞トランジェント発現法とターゲット突然変異誘発法を使うことによってシスアクティングな領域の働きに関してはかなりの点まで明らかにしてきた(Choi and Yamazaki 1994)。我々は現在適応進化に直接関与すると考えられているこれらのトランスアクテイングな因子群を、ショウジョウバエのトランスポゾンの一種であるP因子の転移を利用する突然変異誘発法でもあるいわゆる"トランスポゾンタギング法"を使って同定し、分子機構を解明し、アミラーゼ遺伝子の適応進化のしくみを明らかにするための実験を進行中である。
損傷末梢神経支配髄節に特異的な脊髄血管変化が関与する疼痛形成機序の解明

本研究の目的は、損傷DRGと脊髄後角のマイクログリア-血管-脊髄neuronに着目し神経障害性疼痛発生過程を時間的・空間的に解析し、疼痛発生機序を明らかにすることである。そのためin vivoの系で実験を行っており、神経障害性疼痛モデルは、ラットを使用し坐骨神経の枝である総腓骨神経と脛骨神経を結紮・切断したSpared nerve injury(SNI)モデルを作製して損傷神経の支配髄節にあたる脊髄L4-5領域を取り出し、以下の実験を行った。昨年度までに行った半定量的RT-PCR法の結果から、発現変化のあった分子の抗体を用いて、免疫組織化学法を行った。組織の固定条件や反応条件を検討し、各抗体に適した染色を行うことができた。しかしながら、各種血管マーカーと接着因子などとの多重染色を行うとき、各抗体により至適固定条件が異なったため工夫を要した。また、末梢神経損傷後のラット脊髄後角において、どのタイムコースで血管からの漏出が起こるかを検討するためにビオチン化anti rat IgGやFITC等を使用して免疫化学組織法を行った。これらの結果を顕微鏡で観察し写真撮影を行い血管内皮細胞やペリサイト、マイクログリアでのタンパク質の発現の変化や局在の変化の解析を行った。末梢神経損傷により脊髄後角マイクログリア由来の物質が増加し、それらが血管に存在する細胞に影響を与え、さらにその細胞群から様々なタンパク質が発現変化し、その結果神経障害性疼痛発症の一因になっていることが示唆された。本研究の目的は、末梢神経損傷したDRGと脊髄後角のマイクログリアー血管ー脊髄neuronに着目し、神経障害性疼痛発生過程を解明することにある。我々はこれまでに末梢神経損傷後のマイクログリアでTNF alphaが増加し、それがTNF alpha受容体(TNFR1, R2)をもつ血管内皮細胞に作用し、この細胞がCox2やPGIS mRNAを増加することでPGI2を産出し、neuronに発現するIP受容体に作用し得ることを明らかにしている。このメカニズム以外にも脊髄後角における複雑な連関が存在することで神経障害性疼痛が発症すると考えられるため、神経障害性疼痛モデルとしてラットを使用し坐骨神経の枝である総腓骨神経と脛骨神経を結紮・切断したSpared nerve injury (SNI)モデルを作製し実験を行った。末梢神経損傷したDRGが投射する髄節にあたる脊髄を様々なタイムポイント(1時間30日)で取り出し、活性化マイクログリアから血管内皮細胞に作用しうる因子や、それにより血管内皮細胞で増加する疼痛関連因子を半定量的RT-PCR法にて探索した。さらにそれら因子の受容体発現変化についても検討した。またin situ hybridization(ISH)法にて発現細胞を同定するためにそれらの遺伝子をクローニングしtemplateとなるvectorを作成した。さらに、損傷DRGにおいて増加し、直接脊髄血管内皮細胞に作用しうる因子の候補を見つけることができた。これらの結果を受けて平成29年度は血管透過性に着目して実験を行う予定である。目標としていた血管に作用しうる因子の候補を見つけることができたため、おおむね順調に伸展している。平成28年度に作成したprimerを用いて半定量的RT-PCR法を行い変化のあった分子の抗体を購入し、免疫組織化学法を行った。また、血管透過性に関与するtight junction関連分子(claudin、Occludin、VE-cadherinなど)は機能することで血管からの漏出を抑制しているが、末梢神経損傷モデルにおいて直接障害されていない脊髄後角でこのtight junctionが機能できなくなる可能性がある。tight junction関連分子はin situ hybridization法で発現細胞を確認できても、タンパク質レベルでの発現や局在を観察する必要があるためclaudin、Zo1、VE-cadherinの抗体で免疫組織化学法を行った。しかしながら通常我々の研究室で行っている方法ではこれらの抗体で染色できず、その染色条件検討に時間を要した。染色条件を決定することはできたが、下記に記入したが、研究室の引越により機器のトラブルが相次ぎ順調に実験を進めることができなかった。平成30年度は早急に実験を進めていきたい。平成29年12月に研究室の引越をおこなったが、その引越によるクリオスタットの故障、純水装置の故障・漏水、共焦点レーザー顕微鏡の不調、光学顕微鏡の故障などのトラブル対応により実験を進行することができなかったため。

昨年度までに行った半定量的RT-PCR法の結果から、発現変化のあった分子の抗体を用いて、免疫組織化学法を行った。組織の固定条件や反応条件を検討し、各抗体に適した染色を行うことができた。しかしながら、各種血管マーカーと接着因子などとの多重染色を行うとき、各抗体により至適固定条件が異なったため工夫を要した。また、末梢神経損傷後のラット脊髄後角において、どのタイムコースで血管からの漏出が起こるかを検討するためにビオチン化anti rat IgGやFITC等を使用して免疫化学組織法を行った。これらの結果を顕微鏡で観察し写真撮影を行い血管内皮細胞やペリサイト、マイクログリアでのタンパク質の発現の変化や局在の変化の解析を行った。末梢神経損傷により脊髄後角マイクログリア由来の物質が増加し、それらが血管に存在する細胞に影響を与え、さらにその細胞群から様々なタンパク質が発現変化し、その結果神経障害性疼痛発症の一因になっていることが示唆された。本年度は内皮細胞における接着因子や受容体の発現変化を検討し、末梢神経損傷後に生じうる血管透過性の亢進について実験を行う。血液脳関門を構成する血管内皮細胞ではtight junctionが形成され、このtight junctionはclaudinやVE-cadherinなどが発現し、機能することで血管からの漏出を抑制している。末梢神経損傷モデルにおいて直接障害されていない脊髄後角でこのtight junctionが機能できなくなる可能性がある。そのため、末梢神経損傷後のclaudin、Zo1、VE-cadherinなどの発現変化をWestern blot法を用いて検討を行う。また各種血管マーカーと二重免疫組織化学法を行い共焦点レーザー顕微鏡を用いてzスタック画像を撮影し、3D構築を行い詳細な血管内皮細胞での発現変化を明らかにする。末梢神経損傷後のラット脊髄後角において、どのタイムコースで血管からの漏出が起こるかを検討するため、まず最初にビオチン化anti rat IgGや抗アルブミン抗体を使用して免疫化学組織法を行い、血管周囲が陽性になるタイムコースを検討する。さらに詳細に血管透過性を調べるためにFITC、Evans blue等を灌流し、脊髄を取り出し薄切し、基底膜のマーカーであるラミニンで二重染色を行うことで、血管周囲の透過性亢進やどのくらいの分子量の物質が漏出しているのかを組織学的に詳細に検討する。今後は平成29年度に進行することのできなかった実験と平行しつつ、neuron-glia-血管の連関による神経因性疼痛形成機序を明らかにしたい。各種血管マーカーと接着因子などの二重免疫組織化学法を行い共焦点レーザー顕微鏡を用いてスタック画像を撮影し、3D構築を行い詳細な血管内皮細胞での発現変化を明らかにする。末梢神経損傷後のラット脊髄後角において、どのタイムコースで血管からの漏出が起こるかを検討する。ビオチン化anti rat IgGや抗アルブミン抗体を使用して免疫化学組織法を行い、血管周囲が陽性になるタイムコースを検討する。
ゲノムDNA中に新規に発見された5-ヒドロキシメチルシチジンの配列決定法の開発

5-hmdCを含むDNAオリゴマーを長鎖アルキルアンモニウム塩が共存する状態でアプロティックな溶媒に溶解させたうえで、5-hmdC選択的な保護反応を行った。その結果、4位のアミンと5位のヒドロキシメチル基を架橋する形で保護する試薬と選択的に反応していることを示唆する結果を得ることが出来た。さらに、この保護基は脱アミン反応に対して安定であった。オリゴマー中の5-ヒドロキシメチルシチジン(5-hmdC)の塩基に対する化学変換を利用した検出系の開発を目的として、以下の5項目に示す実験を行った。(1)5-hmdCの保護と反応性の検討のため、モノマーの合成を行いDNAオリゴマーの合成に用いた他、HPLC等での塩基に対する化学変換反応追跡のための基準物質とした。この合成の際に、これまでの報告例ではDNA合成機に用いる形に最適化されていたので、ヌクレオシドを合成しやすいように反応経路を最適化した。またアセトニトリル等のアプロティックな溶媒で、アミノ基と5-ヒドロキシメチル基を架橋する形での保護反応が進行することを確認した。(2)DNAオリゴマーが長鎖アルキルアンモニウム塩存在下DMSOのようなアプロティックな溶媒に溶解することをUVスペクトルから確認した。(3)DMF中に1%の臭化セチルトリメチルアンモニウム(CTAB)存在下、5-hmdCが導入されたオリゴマーにカルボニルジイミダゾールを反応させた。これをHPLCで精製したのちに酵素分解法によりモノマーに分解、これをHPLCで確認したところ、5-hmdCが選択的に反応したと考えられるピークが得られた。(4)既報にしたがって亜硝酸ナトリウムによる塩基の化学変換検討を行い、シチジン類がウリジン類に変換されることをHPLCで確認した。また5-hmdCは保護することにより、化学変換反応において変化しないことをHPLCで確認した。(5) (3)、(4)で示した条件で長鎖のオリゴマー中に含まれる5-hmdC選択的な保護基の導入し、簡易カラム等で精製後シーケンスサンプルの調整を行ったが、ライブラリの作成までは至らなかった。残存している有機溶媒とCTABが何らかの悪影響を与えていると考えられる。
塩酸デクスメデトミジンが自律神経性の循環調節に及ぼす中枢及び末梢作用の解明

塩酸デクスメデトミジンは中枢性のα2アドレナリン受容体刺激薬で、呼吸抑制が少ないなどの利点から、集中治療における鎮静薬として利用されるが、重篤な徐脈や洞停止などの副作用をきたす場合がある。本研究ではそのような徐脈や洞停止が、心臓に対する薬物の直接作用(末梢作用)か、迷走神経の活性化を介する中枢作用かを調べた。迷走神経活動を評価するために、麻酔下ウサギの心筋間質に微量透析用のファイバーを刺入してアセチルコリン濃度を測定した。その結果、メデトミジン投与によってアセチルコリン濃度が上昇し、この作用は迷走神経を切断すると消失したことから、メデトミジンには中枢性の迷走神経活性化作用があることが判明した。塩酸デクスメデトミジンは中枢性のα2アドレナリン受容体刺激薬で、呼吸抑制が少ないなどの利点から、集中治療における鎮静薬として利用されるが、これまでに知られている中枢性のα2刺激作用だけでは説明できない重篤な徐脈や洞停止を来たす場合がある。そのような副作用の予防や、副作用発生時の適切な対応には、病態の正確な理解が不可欠である。そこで、本研究では自律神経活動や血行動態を直接的に記録できる動物実験を用いて、デクスメデトミジンまたはラセミ体であるメデトミジンが自律神経による心循環調節に与える影響をシステム生理学的手法を用いて定量的に解析することにより、副作用の予防や対策に役立てることを目的とする。本年度はメデトミジンによる中枢性の迷走神経活性化作用を自然発症高血圧ラットにて検討した。ラット左心室に心臓微量透析用のファイバーを植え込んで、心筋間質アセチルコリン濃度の変化を調べたところ、自然発症高血圧ラットでは正常血圧対照ラットに比べて、メデトミジンによる迷走神経活性化が抑制されていることが判明した。一方、頚部迷走神経の直接刺激によるアセチルコリンの放出には差がなかった。したがって、自然発症高血圧ラットの病態には、従来報告されている交感神経系の亢進だけでなく、中枢性の迷走神経系の活性化の不良が関与していることが示唆された。また、ウサギの心室壁と胃壁の両方に微量透析用のファイバーを植え込んで、メデトミジン投与に対する組織間質アセチルコリン濃度の変化を調べた。その結果、メデトミジンの静脈投与により心臓においてはアセチルコリンが上昇するものの、胃においては逆に減少することが判明した。胃における迷走神経の亢進は催潰瘍的にはたらくが、メデトミジンによる迷走神経活性化ではそのような副作用が少ないことが予測された。これらの研究成果の一部は英文誌に発表した。塩酸デクスメデトミジンは中枢性のα2アドレナリン受容体刺激薬で、呼吸抑制が少ないなどの利点から、集中治療における鎮静薬として利用されるが、これまでに知られている中枢性のα2刺激作用だけでは説明できない重篤な徐脈や洞停止をきたす場合がある。そのような副作用の予防や、副作用発生時の適切な対応には、病態の正確な理解が必要である。そこで、本研究では自律神経活動や血行動態を直接記録できる動物実験を用いて、デクスメデトミジンまたはラセミ体であるメデトミジンが自律神経による心循環調節に与える影響を調べ、副作用の予防や対策に役立てることを目的とした。心臓微量透析法によって心臓に放出されるアセチルコリン量を生体内で測定することにより、メデトミジンが中枢性に迷走神経を賦活化することを実証した。自然発症高血圧ラットにおいてはメデトミジンによる迷走神経賦活化作用が低下していた。また、正常血圧ラットにおいても心臓からの交感神経求心路を電気刺激すると、メデトミジンによる迷走神経賦活化が抑制されることを示し、心血管疾患における迷走神経活動の低下には、心臓からの交感神経求心路が重要な役割を果たしていることを明らかにした。迷走神経刺激は心不全に対する新たな治療法として着目されており、メデトミジンによる迷走神経賦活化を治療目的で使える可能性がある。メデトミジンの静脈投与によって心臓においてはアセチルコリン濃度が上昇するものの、胃においては逆に減少することを示した。迷走神経活動の亢進は催潰瘍的にはたらくが、メデトミジンによる迷走神経賦活化にはそのような副作用が少ないことが示唆された。最終年度にはα2アドレナリン受容体拮抗薬であるアチパメゾールの投与によって、心臓および胃に対するメデトミジンの作用が遮断されることを確認した。以上の研究結果はピアレビューのある英文誌に発表した。

塩酸デクスメデトミジンは中枢性のα2アドレナリン受容体刺激薬で、呼吸抑制が少ないなどの利点から、集中治療における鎮静薬として利用されるが、これまでに知られている中枢性のα2刺激作用だけでは説明できない重篤な徐脈や洞停止を来たす場合がある。そのような副作用の予防や、副作用発生時の適切な対応には、病態の正確な理解が不可欠である。そこで、本研究では自律神経活動や血行動態を直接的に記録できる動物実験を用いて、デクスメデトミジンまたはラセミ体であるメデトミジンが自律神経による心循環調節に与える影響を、中枢作用と末梢作用に分けて定量的に解析することにより、副作用の予防や対策に役立てることを目的とする。これまでα2アドレナリン受容体の刺激で、中枢性に交感神経活動が抑制されることは知られていたが、中枢性に迷走神経活動をどう修飾するかは知られていなかった。そこで、麻酔下のウサギおよびラットを用いて、メデトミジンの静脈内投与が心筋間質アセチルコリン濃度に及ぼす影響を心臓微量透析法を用いて検討した。また、動脈圧受容器反射との相互作用を明らかにするために、昇圧薬で血圧を維持した状態で、メデトミジンの作用がどのように変化するかを検討した。その結果、ウサギにおいてもラットにおいても、メデトミジンの静脈投与で心拍数は減少し、心筋間質アセチルコリン濃度が上昇した。さらに、昇圧薬で血圧を維持することによって、心筋間質アセチルコリン濃度の上昇が増強した。以上のことから、α2アドレナリン受容体の刺激で、中枢性に迷走神経活動が亢進することが明らかとなった。さらに動脈圧受容器からの入力が大きいときに、メデトミジンの作用が増強されることが明らかとなった。これらの研究成果の一部は英文誌に発表した。前年度の結果を病態モデルに発展させるとともに、微量透析法を新しく胃壁に応用することにより、メデトミジン投与による迷走神経活性化を心臓と胃壁で個別に定量することに成功した。当初の計画通り、メデトミジン投与による迷走神経の賦活化と動脈圧受容器反射との相互作用を麻酔下のウサギおよびラットにおいて明らかにすることができた。これまでの研究結果から、α2アドレナリン受容体の刺激で中枢性に迷走神経活動が活性化すること、この活性化が自然発症高血圧ラットでは障害されていることが判明した。このような迷走神経活性化の異常の原因を探るために、動脈圧反射による交感神経活動の調節を抑制することが知られている交感神経求心路が、メデトミジン投与による迷走神経活性化に及ぼす影響を調べる。麻酔下ラットにおいて星状神経節を剖出し、その遠心路を切断する。そして、星状神経節から交感神経求心路を電気刺激した状態でメデトミジンの投与を行い、心筋間質におけるアセチルコリン濃度の変化を調べる。また、ウサギにおいてはメデトミジン投与において交感神経活動の著名な抑制が起こり血圧の低下がみられたことから、このような低血圧作用を示さずに迷走神経を活性化できる別のクラスのα2アドレナリン受容体作動薬について探索する。これまでの研究結果からα2アドレナリン受容体の刺激で動脈圧受容器反射依存性に迷走神経活動が亢進することが明らかとなった。今後は動脈圧受容器への入力レベルを詳細に制御することによって、α2アドレナリン受容体刺激と動脈圧受容器反射の相互作用をさらに定量的に評価すること、ラット高血圧モデルを用いて、この経路の病態における変化を検討することを計画している。具体的には麻酔下ラットの頚動脈洞圧受容器を体循環系から分離し、サーボポンプを使って頚動脈洞内圧を階段状に変化させ、交感神経活動および体血圧の応答を記録する。
産業利用を目的とした遺伝子組換えポプラの野外実験

キシログルカンを分解するキシログルカナーゼ(AaXEG2)を構成発現させたポプラを野外で4年間植栽した。発現レベルの変化、木部・葉・根の形態を解析した。発現のレベルは貧栄養土壌で高くなり、富貧栄養土壌で低くなった。葉は、陽葉の表現型を保った。プロテオミクスにより、全ての部位でストレスに関連する遺伝子の発現が増加したが、木部ではあて材に関するタンパク質の発現が認められた。木部の強度は、野生株と比べて減少し、枝を振動させると、振幅は長く続いた。キシログルカナーゼ形質転換体ポプラの野外試験を産業利用を目的として(農水省第一種使用)行う。生重量の差が大きいのは野外に出した影響がTrgのほうが大きく、ストレスの影響が出やすいようである。2年目からはまだ分からない。Wtに比べてTrgは弱光下で育てたときとの葉の大きさの縮小率が大きかった。葉の厚さは野外試験で育てるとWtとTrgを比べて違いは見られなかった。葉の厚さと大きさは違うファクターが作用している。Wtの海綿状組織と柵状組織の率が違うのではないか。葉の部位別の成分の差かおる。ポプラは時期によって成分が違うのでその原因もあるのではないか。落ちた葉の影響を考えるならば表面、根のみの影響を考えるならば掘り起こす必要がある。木材の利用という立場からWtよりもTrgが引っ張り応力が弱く、木材にした時に割れにくくなる。虫の被害の状況はかなり多い。定期的な農薬散布が必要である。幼虫を見つけて取り、誘蛾灯をつけている。誘引剤のついた粘着剤を使用している。クワカミキリは捕まえて殺すしかない。遺伝子組換えポプラの野外試験で得られた木部の構造変化を解析した。キシログルカンの特異的な分解に関わるAaXEG2遺伝子の構成発現により、キシログルカン量が30%に減少し、及びリグニン量は変わらず、セルロース量が若千増加した。木部の糖化性は、木粉およびホロセルロースにおいて組換え体の方が野生株よりも高かったが、ナノファイバーでは両者が等しくなった。ホロセルロースから超音波によるナノファイバー抽出過程では組換え体の方が解繊が容易であった。また、TEMPO酸化によって得られたナノファイバーは、組換え体のセルロースミクロフィブリル幅の方が太いことが観察された。これらの結果より、キシログルカンはサブエレメンタリーフィブリルに結合し、セルロース繊維を架橋することが推察された。キシログルカンは、一次壁においてセルロースミクロフィブリルを架橋していることが分かっている。あて材形成の研究から、キシログルカンが二次壁にも存在することが明らかとなっている。キシログルカンを特異的に分解するキシログルカナーゼ(AaXEG2)を構成発現する組換えポプラから、セルロースミクロフィブリルに編み込まれているキシログルカンが構成的に除かれることが、野外試験からも確認された。遺伝子組換えポプラの野外試験が4年目を迎えて、キシログルカナーゼ遺伝子の発現レベル、根の分析、葉の分析を遂行した。隔離圃場は、富栄養区と貧栄養区からなり、組換え体trg300-1、組換え体trg300-2及び野生株の3種のラインで、ウェスタンブロット並びに酵素活性のレベルを測定した。その結果、2つの組換え体それぞれにおいて富栄養区における発現レベルが半分以下に低下していることが認められた。加えて、細胞壁におけるキシログルカンの減少率も低かった。根においては、組換え体それぞれに生育の低下が見られたが、圃場であるために定量的な測定は出来なかった。そこで、根のプロテオミクス解析を行ったところ、ストレス系遺伝子の発現が見られたが、それ以上に多量の遺伝子発現が抑えられていた。すなわち野生株に比べて様々な遺伝子発現のレベルが低下していた。葉の分析については、もともと組換え体は培養室や温室で陽葉の性質を示していたが、野外でも陽葉の表現型を示した。プロテオミクス解析から、リグニン生合成の遺伝子とストレス耐性遺伝の発現が抑えられていることが示された。キシログルカンに対する抗体CCRCM-1を用いたコンフォーカル顕微鏡ならびに走査型免疫電子顕微鏡観察から、二次壁においてもキシランやグルコマンナンとは異なった様式で存在していることが示された。枝においては、偏差成長することも示唆された。隔離圃場の組換えポプラは全て伐採されたので、今後1年間は圃場における萌芽の出現を管理する。Aspergillusaculeatus由来のキシログルカナーゼを構成的に発現する組換えポプラの野外試験を4年間にわたって実施した。

この組換えポプラは、細胞壁構成成分であるキシログルカンが構成的に分解される結果、成長が促進されたことが温室で育てられたポプラ苗によって示された。そこで、実際に、野外における組換えポプラの特性を検証するために、本試験が行われた。野外で栽培された組換えポプラのキシログルカン量は、富栄養土、貧栄養土壌において、21-22%、15-16%減少した。しかし、温室で見られた成長の促進は認められず、逆に、野外においては組換えポプラの生育が低下した。富栄養土においては、組換えポプラの地上部、及び地下部の成長は、野生株に比較してそれぞれ24-44%、30-52%減少した。貧栄養土壌においては全体的にバイオマス量、成長は低下し、富栄養土と同様な組換えポプラの成長低下が見られた。ポプラは、地上部を刈り取っても、翌年には根から無性的に萌芽する。この根からの萌芽の多さを組換えポプラと野生株で比較した結果、組換えポプラの方が根からの萌芽も少ないことが明らかとなり、繁殖性も低くなることが示された。また、葉の形態がキシログルカンの減少によって変化することが明らかとなった。組換えポプラの葉の表面積は小さく、陽葉と呼ばれる葉の性質に似て、厚くgreen色が濃くなった。葉脈も短くなった。さらに、根についても変化も認められた。組換えポプラにおいて、細根が減少した。以上の結果から、キシログルカンの減少により、維管束系組織の成長、あるいは発達が阻害されることが推測された。
カゴ状構造における充填イオン運動が関与する電子相関特性の研究

電子がもつ自由度であるスピン・軌道・電荷が多数存在する物質では、それら自由度の複合的な変化のために、磁性や電気伝導性の温度依存性などを伴う多彩な相転移を示す。そこに、物質を構成するイオンの振動の効果が加わることにより、その多様さが増すこともよく知られている。特に、最近注目されているカゴ状の骨格格子を持つ中に充填されたイオンの巨大な振幅での振動が新しい電子状態をもたらすものと期待され、その観点からの研究を行った。H21年度において以下の成果を得た。硼素Bの共有結合ネットワークに希土類イオンRが充填された構造を持つRB_6は、硼素のカゴ状格子とそこに充填されたとRイオンからなると見なされる。特に、GdB_6ではGdイオンの熱振動振幅が他のRB_6に比べて大きいことが知られている。これまでの研究によって、結晶構造相転移を伴う磁気秩序相転移以上の温度で、その構造の周期に対応するフォノンのエネルギーが他のRB_6に比べて極めて低く、低温に向かってエネルギーがさらに低下することを見出していた。この結果をさらに精密に検証する放射光X線非弾性散乱実験を行った。その結果、低エネルギー化が再検証でき、Gdイオンの磁気モーメント間の相互作用が原子間距離を変化させるフォノンモードによって変調されることが示唆された。さらに、あるフォノンには伝導電子の効果によると理解できる特異な分散関係が表れた。これらの起源を探る目的で、金属かつ反強磁性体であるGdB_6とは対照的な、非金属性かつ磁気自由度を持たないとされるYbB_6のフォノンを中性子非弾性散乱で調べた。その結果、GdB_6での顕著な低エネルギーモードや分散関係は見られず、GdB_6での特徴的なフォノンモードには金属伝導と局在電子磁性が大きく関わることを明らかにした。なお、この成果発表を格子振動に関する国際会議PHONONS2010(2010年4月開催)に申し込み、口頭講演に選抜された。強相関電子系物質では、集団としての電子の状態がその自由度であるスピン・軌道・電荷の多体相互作用によって支配され、それらの複合的な変化のために多彩な相転移を示すという特徴がある。さらに、物質を構成するイオンの振動が電子状態に影響を及ぼす自由度となりうることもよく知られている。特に、最近注目されているカゴ状の骨格格子を持つ中に充填されたイオンの巨大な振幅での振動が新しい電子状態をもたらすものと期待されている。H20年度において以下の成果を得た。硼素の共有結合ネットワークにGdイオンが充填された構造を持つと見られるGdB_6において、結晶構造相転移を伴う磁気秩序相転移以上の温度で、その構造の周期に対応するフォノンのエネルギーが他のRB_6に比べて極めて低く、低温でソフト化することを見出していたが、さらにその結果として顕著なX線散漫散乱が存在することを明らかにした(2009年3月の物性研での研究会で報告)。一方、CeB_6では明らかなソフト化は見られないことを確認し、GdB_6は特有の格子不安定性を持つと言える。PrRu_4P_<12>における金属-非金属転移をRh置換により抑制したとき、X線回折で観測される超格子結晶構造が有限温度領域でのみ現れることを見出した。Pケージ中にあるPrイオンの4f電子高次多極子が有限になって反強的に配列するために、熱励起された状態が異なるPrサイトを必要とすることと解釈でき、格子変位を伴う多極子秩序の新しい性質を明らかにした(2009年3月の日本物理学会で報告)。

その結果、GdB_6での顕著な低エネルギーモードや分散関係は見られず、GdB_6での特徴的なフォノンモードには金属伝導と局在電子磁性が大きく関わることを明らかにした。なお、この成果発表を格子振動に関する国際会議PHONONS2010(2010年4月開催)に申し込み、口頭講演に選抜された。
入院患者の口腔ケアにおける歯科衛生士-看護師間の協力体制確立に向けた研究

研究目的近年、看護スタッフにも口腔ケアが浸透してきており、入院患者の口腔ケアの重要性と効果を評価することは重要である。本研究では、病棟看護スタッフが簡単に習熟でき、効果の上がる口腔ケア術式を確立することを研究目的とし、研究を行った。研究計画化学療法施行予定の入院患者を対象に、口腔内診査を行い、化学療法前・中・後にプラークの除去率、口腔内状態、全身状態等で比較する。患者に最適な器具を選択し使用方法を指導する。また看護スタッフに術式を説明し、患者に行ってもらう。再評価をし、指導内容を再検討し指導する。これを繰り返し行い、口腔衛生状態の改善を図った。本研究は、弘前大学大学院医学研究科倫理委員会の承認のもと行った。結果患者に口腔ケアを行う前に、病棟看護スタッフ対象のブラッシング指導を行い、正しい磨き方と適切な使用器具の選択等を説明し、口腔ケアの重要性と、関心を高めることができた。化学療法治療患者〔放射線治療併用2名、化学療法のみ大人4名、小児4名〕と放射線治療2名、計12名を対象とした。口腔状態に適した器具を選択し、歯科衛生士が看護師に指導をし、看護師に口腔ケアならびに指導を実行してもらった。無歯顎の対象者2名にスポンジブラシと綿棒を使用し比較してもらった結果、清掃状態にあまり変化はなく、綿棒の使用感が良かった。超音波ブラシは使用法に個人差があり、今後の検討課題となった。治療前に患者に対し口腔ケアの指導を行うことで、全身状態や、口腔清掃法にかかわらず口腔衛生状態を良好に保つことができた。このことから、化学療法・放射線治療施行前に口腔内診査を行い、指導をすることが重要であると考えられた。看護スタッフとの協力体制は、看護師(依頼書)-衛生士(ケアプラン)-口腔ケアと一連の流れを確立することができた。しかし、スタッフ不足、診療報酬等問題はまだあり、今後検討が必要であると考える。
特発性間質性肺炎におけるEpstein-Barrウイルスの関与についての検討

特発性間質性肺炎(IIP)とEpstein-Barr virus(EBV)との関連を検討し,以下の知見を得た。病理組織学的に確診されたIIP29例と,肺線維症を有する全身性進行性強皮症(SSc-IP)の5例を対象とし,生検時に得られた肺組織を検討材料として以下の項目を検索した.対照としては,15例の正常部分肺を用いた。1)PCR法による肺組織中のEBV genome DNAの検出:肺組織より抽出したDNAを用い,two-step PCR法を用い,標的遺伝子の存在の有無を検討した。2)肺組織におけるEBV latent membrane protein 1(LMPl)に対する免疫染色:抗LMP1モノクローナル抗体を一次抗体とし,SAB法にて免疫染色を施行した。さらに,IPF症例のLMP1染色陽性例と陰性例について,その臨床像を比較検討した。その結果,1)two-step PCRでのEBV genome DNAの検出頻度はIIP24/25例(96%),SSc-IP5/5例(100%),対照10/14例(71%)であり,IIPにおける検出頻度は対照に比し,有意に高率であった(p<0.05)。2)IIP29例中9例の肺胞II型上皮に,LMPlに対する免疫染色が陽性であった。一方,SSc-IP症例と対照例は全例陰性であった。経過観察が可能であったIIP20例において,PaO_2値が15torr以上低下した症例を"進行例"として予後調査を行った結果,LMPl陽性7例中5例(71%)が"進行例"であったのに対し,LMPl陰性例の"進行例"は13例中1例(8%)のみであり,有意差が認められた(p<0.01)。これらの結果は,IPFにおけるEBVの病態的関与を示すものと思われた。2)肺組織におけるEBV latent membrane protein 1(LMP1)に対する免疫染色:抗LMP1モノクローナル抗体を一次抗体とし,SAB法にて免疫染色を施行した。さらに、IPF症例のLMP1染色陽性例と陰性例について,その臨床像を比較検討した。その結果,1)two-step PCRでのEBV genome DNAの検出頻度はIIP 24/25例(96%),SSc-IP5/5例(100%),対照10/14例(71%)であり,IIPにおける検出頻度は対照に比し,有意に高率であった(p<0.05)。2)IIP29例中9例の肺胞II型上皮に,LMP1に対する免疫染色が陽性であった。一方,SSc-IP症例と対照例は前例陰性であった。

経過観察が可能であったIIP20例において,PaO2値が15torr以上低下した症例を"進行例"として予後調査を行った結果,LMP1陽性7例中5例(71%)が"進行例"であったのに対し,LMP1陰性例の"進行例"は13例中1例(8%)のみであり,有意差が認められた(p<0.01)。これらの結果は,IPFにおけるEBVの病態的関与を示すものと思われた。特発性間質性肺炎(IIP)とEpstein-Barr virus(EBV)との関連を検討し,以下の知見を得た。病理組織学的に確診されたIIP29例と,肺線維症を有する全身性進行性強皮症(SSc-IP)の5例を対象とし,生検時に得られた肺組織を検討材料として以下の項目を検索した.対照としては,15例の正常部分肺を用いた。1)PCR法による肺組織中のEBV genomeDNAの検出:肺組織より抽出したDNAを用い,two-stcpPCR法を用い,標的遺伝子の存在の有無を検討した。2)肺組織におけるEBV latent membrane protein l(LMP1)に対する免疫染色:抗LMPlモノクローナル抗体を一次抗体とし,SAB法にて免疫染色を施行した。さらに,IPF症例のしMPl染色陽性例と陰性例について,その臨床像を比較検討した。その結果,1)two-step PCRでのEBV genome DNAの検出頻度はIIP24/25例(96%),SSc-IP5/5例(100%),対照10/14例(71%)であり,IIPにおける検出頻度は対照に比し,有意に高率であった(p<0.05)。2)IIP29例中9例の肺胞II型上皮に,LMP1に対する免疫染色が陽性であった。一方,SSc-IP症例と対照例は全例陰性であった。経過観察が可能であったIIP20例において,PaO2値が15torr以上低下した症例を"進行例"として予後調査を行った結果,LMPl陽性7例中5例(71%)か"進行例"であったのに対し,LMP1陰性例の"進行例"は13例中1例(8%)のみであり,有意差が認められた(p<0.01)。