hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C型肝炎時の肝細胞内ヘム代謝に着目した薬剤性肝障害メカニズムの解明

薬剤性肝障害を惹起する薬物の中には、C型肝炎の罹患により肝障害の発生率が増加するものが臨床上報告されているが、そのメカニズムは不明である。申請者らはこれまでに、C型肝炎ウイルス(HCV)コア蛋白質が細胞内のヘム生合成とヘム分解酵素であるヘムオキシゲナーゼ(HO-1)誘導能を低下させること、すなわちヘムの生合成とHO-1によるヘム分解という一連のヘム代謝を攪乱させることを見出した。そこで本研究では、C型肝炎時の薬剤性肝障害の発症、重症化リスク増加の背景因子として、HCVにより誘発される肝細胞内ヘム代謝攪乱に焦点を当てた。前年度の検討で、HCVコア蛋白質発現細胞ではtert-ButylHydro peroxideによる酸化ストレスへの感受性が増大していることを示した。そこで本年度はこの感受性変動へのヘムの生合成の関与を検証する目的で検討を続けたところ、ヘムの前処理により部分的に毒性を抑制することが明らかになった。ヘムの前駆体であるアミノレブリン酸を処理した際にはこの抑制効果は観察されなかった。これらの結果から、HCVコア蛋白質発現細胞におけるヘムの生合成の阻害効果が酸化ストレスへの感受性の増大に関与していることが示唆された。さらに、前年度の検討に加え、薬物肝障害を起こすことが臨床上報告されているベンズブロマロン、イソニアジド、タモキシフェンについて毒性の感受性の検討を行った。その結果、ベンズブロマロンおよびイソニアジドの毒性への感受性が低下していることが明らかになった。一方でタモキシフェンについては感受性の変動は観察されなかった。これら薬剤は肝障害の発現に代謝活性化が関与することから、HCVコア蛋白質が薬剤の代謝過程に影響を及ぼしている可能性が示唆された。肝細胞には、種々のストレスに対する防御システムが高度に発達している。その一つがヘムオキシゲナーゼ(HO-1)であり、HO-1はヘムを分解することで、抗酸化、抗炎症作用を持つビリベルジンや一酸化炭素を産生し、これらの分解産物の作用を介して細胞保護的に機能し、肝障害を抑制する。我々は、C型肝炎ウイルス(HCV)コア蛋白質が細胞内のヘム生合成とヘム分解酵素であるヘムオキシゲナーゼ(HO-1)誘導能を低下させること、すなわちヘムの生合成とHO-1によるヘム分解という一連のヘム代謝を攪乱させることを見出した。そこで本課題では、C型肝炎時の肝細胞内のヘム代謝攪乱により、HO-1のヘム分解機能を介した肝細胞の抗酸化能、抗炎症能が低下することで薬剤性肝障害が増悪するという仮説を立て、これを実験的に実証することを目的とした。そこで、HCVコア蛋白質安定発現細胞を用いて、tert-Butyl Hydro peroxideによる酸化ストレスへの感受性をLDH漏出試験により評価したところ、HCVコア蛋白質発現細胞では、酸化ストレスへの感受性が増大していることが明らかになった。さらに、薬物肝障害を起こすことが臨床上報告されているアセトアミノフェンについて同様に評価したところ、アセトアミノフェンの毒性への感受性は逆に低下していることが明らかになった。アセトアミノフェンによる肝障害はその活性代謝物が毒性を示すことが報告されていることから、HCVコア蛋白質がその代謝過程に影響を及ぼしたために、感受性が低下したと考えられる。以上のことから、C型肝炎時には、酸化ストレスに対する感受性のみならず、薬剤の代謝過程に変動が起こっている可能性が示唆された。本年度の検討により、HCVコア蛋白質安定発現細胞においてはtert-Butyl Hydro peroxide由来の酸化ストレス、及びアセトアミノフェンの毒性への感受性が変動していることが見出された。一方で、C型肝炎時の薬剤性肝障害リスク変動を説明するには、より詳細なメカニズム解析が必要であることが明らかとなったため。

これら薬剤は肝障害の発現に代謝活性化が関与することから、HCVコア蛋白質が薬剤の代謝過程に影響を及ぼしている可能性が示唆された。HCVコア蛋白質発現細胞において、酸化ストレスに対する感受性の変動が起こっている可能性が示唆されたことから、抗酸化剤、HO-1の強制誘導などの種々検討によりそのメカニズムを検討する。また、薬物の代謝過程も同様に変動が起こっている可能性が示唆されたことから、薬物代謝酵素であるCYPなどに着目し、各酵素活性を測定することで感受性変動のメカニズムについて検討を行っていくことを考えている。使用期限の観点から、購入を留保している試薬、消耗品があるため。今後の研究推進方策に従い、必要消耗品の購入に使用する計画である。
『日本国見在書目録』著録書及び著録書の著者に関する研究

藤原佐世(平安中期)の『日本国見在書目録』は日本現存最古の勅編漢籍目録である。この目録の全貌を究明するのが本研究の目的である。本研究ほ基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めて、この目的を達成した。以下がその概要と実績である。1、伝本の調査と底本の確定。本目録の伝本は30種類ほどある。所在不明と閲覧不可を除き、24種を精査した。各寫本・版本はすべてこの目録の祖本である大和室生寺本(宮内庁書陵部蔵)から傳妙されたものであると判明した。これらを比較した後、底本を大和室生寺本に確定した。2、校勘。本目録の諸伝本及び諸関係目録(中国側の目録『隋書経籍志』など19種、日本側の『伝教大師将来目録』など21種及び各子目に関係する専題目録)を使用し、底本によって校勘を加え、本目録の最善本を製作した。3、資料調査。本目録の著録書及びその著者に関する資料を国内外で綿密に調査した。その範囲は(1)本目録の関係研究著作と論文;(2)本目録研究に関する日本と中国の地方志・墓志・敦煌文献・類書・佛蔵・道蔵・史料性随筆・出土文献・古文書及びデータベースなど;(3)本目録の著録書を引用した古書などであり、約千余り種まで及んだ。4、考証。本研究の重点はこの考証に置かれる。本目録の著録書に関係事項(成立・構成内容・真偽・伝承・存佚殘情況・輯佚・版本など)及び著録書の編著者の履歴(生没年代・籍貫・郡望・登第・任官・学術活動・著述など)について、最大限に逐一究明し、科学的な考証を施した。考証内容字数は約110万字。5、論文と著作の発表。調査と考証を踏まえて、研究成果から一部を引き出し、研究論文8点を発表した。そのほかに、論文6点と学術図書『日本國見在書目録校註』を発表する予定である。2、校勘。3、資料調査。4、考証。本年度は研究を実施して一年目に当たり、基本的にはもと定めた計画に即して研究を進めてきた。以下がその概要である。1.版本調査:(1)名著刊行會の影印本(1996年1月発行)を用い、宮内庁書陵部所蔵の室生寺本『日本国見在書目録』の原本と校勘した。原本は影印されたのち補修されており、影印本では不明瞭であった箇所も見分けることができた。(2)影印本では影印されていなかった所蔵者(森立之等)の跋文を収録し得た。これらは、本書の流伝状況を明確にするに有意義なものである。(3)校勘を施した影印本を用い、続群書類従本などと校勘した。これらの本には、いずれも程度を異にする問題が存する。(4)上記の調査と校勘に基づいて、定本を確定した。すなわち、校勘した影印本である。(5)経・史・子・集の全文をコンピューターに入力した。2.校勘。諸々の関連目録を利用し、定本によって経部の校勘を行った。

3.国内外において、主に本書の経部・史部に関する研究資料を幅広く収集している。(1)本書の諸版本関連資料;(2)関連目録;(3)本研究に関する地方志・敦煌文書など;(4)日本における本書を引用した古籍;(5)日中出土文献および古文書;(6)本書および著緑書・著録書著者に関する研究書と論文;(7)日本・中国(北京図書館等・台湾中央研究院・香港中文大学)などの関連研究データベースおよびソフトを利用している。4.経部を原稿化した。(1)著録書およびその著者について必要な註釈を施した。(2)著録書の存在状況(存・佚・残・不明)を調査し、確定した。(3)著録書およびその著者についての考証を加えた。原稿を入力・プリントアウトし、復旦大学等の専門家に意見を求めた。来年度は、1.可能であれば、日本国内に存する本目録の諸版本を調査し、それを用いて参考したい。2.引き続き国内外において、主に史部・子部に関する資料を収集したい。収集範囲は本年度に同じ。3.史部を原稿化し、入力したい。その内容は上述の経部に同じ。本年度は『日本國見在書目録』著録書及び著録書の著者に関する研究を実施して二年目にあたり、基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めてきた。以下がその概要と実績である。(一)日本国内、外において、主に史部(一部分)・子部・集部に関する研究資料を幅広く収集している。(1)関連目録;(2)本研究に関する地方志・敦煌文獻など;(3)日本における本書を引用した古籍;(4)日中出土古文献;(5)本書及び著録書・著録書著者に関する研究書と論文;(6)日本・中国(台湾中央研究院など)の関連研究データベースを利用している。(二)本目録の史部・子部(一部分)を原稿化した。(1)著録書・著録書著者に関する必要な注釈を施した;(2)著録書の存在状況を調査し、確定した;(3)著録書(成立・内容の構成・真偽・伝承・存/佚/残/不明・版本など)・著録書著者(生没・籍貫・郡望・登第・仕官・活動・著述など)に関する考証を加えた;(4)原稿を入力し、プリントアウトし、専門家に意見を求めた。(三)専門家の意見をまとめて、前年度に完成した經部の原稿を修正・補完した。(四)日本国内にある本目録の版本(3種)を調査した。以上の諸作業を行いながら、一年以上の調査・研究に基づいて、成果として、論文を2点発表した(『研究発表』ページに参照)。その他に発表する予定がある論文は2点。(1)論文『論唐高宗』,約6萬字。(2)論文『日本國見在書目録・刑法家考』,約11萬字。本年度は『日本國見在書目録』著録書及び著録書の著者に関する研究を実施して3年目にあたり、基本的にはもと定めた計画・方法に即して研究を進めてきた。(1)日本国内外において、主に子部(一部)・集部の関係資料を収集した。a.本目録の諸版本及び関係資料;b.日中両国側の関係目録;c.本研究に関する地方志・敦煌文献・類書など;d.日本における本目録を引用した古籍及び宗教文献;e.日中出土文献及び古文書;f.本目録子部(一部)・集部の著録書・著録書編著者に関する研究書と論文;g.日本、中国(大陸・台湾・香港)などの関係研究図書・データベースを利用した。(2)子部・集部(一部)を原稿化し、入力した。その内容はa.著録書及びその編著者に必要な注釈や考証;b.著録書の現存状況(存・佚・残・不明)の確定;c.極罕覯書の全部あるいは一部の輯佚。(3)完成した部分をプリントアウトし、国内外の専門家に意見を求めた。調査・研究に基づいて、成果として、論文を2点発表する予定がある。「研究発表」ページを参照。
スニチニブ耐性獲得に関わる新規分子メカニズムの探索

これまでPDTT xenograft modelを用いてスニチニブ耐性モデルを作成し、コントロールの腫瘍およびスニチニブ感受性期の腫瘍とスニチニブ耐性期の腫瘍との間での遺伝子発現プロファイルの変化をマイクロアレイ法により解析した。その結果スニチニブ耐性獲得に大きく関係することが示唆される分子としてIL13RA2が同定された。ヒト腎癌転移症例において原発巣で免疫組織化学的染色をした結果、原発巣でIL13RA2の発現が高い症例は転移巣に対してスニチニブを投与しても多くの症例で反応が悪いことが分かった。腎癌細胞株を用いてIL13RA2を強制発現あるいは発現抑制した上でマウスxenogarftを作成し評価したところ、淡明腎細胞癌においてIL13RA2の発現が高いとスニチニブ抵抗性と腫瘍増殖を引き起こすことが分かった。上記xenograftモデルおよびPDTT xenograftモデルにおいて血管新生やアポトーシスについて免疫組織化学的染色をした結果、IL13RA2によって引き起こされるスニチニブ抵抗性は血管新生を伴わずにアポトーシスを阻害することで起こることが分かった。以上により、IL13RA2がスニチニブ抵抗性獲得に関与している可能性があると示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
製造物責任理論の国際的調和

1985年に採択されたEC指令によって導入された製造物責任をめぐる無過失責任原則は、EU市場における競争条件を統一化し,製品の自由な流通を確保することを主たる目的とするものであった.本研究は.EU加盟国における製造物責任立法の現状を明らかにしたうえで,EC指令の採択後15年余りを経た欧州における経験を検証することにより,製造物責任原則の国際的な調和をめぐる問題点について分析することを目的としている。すべてのEU加盟国のみならずEFTA加盟国においても,EC指令の規定する無過失責任原則を基本とした製造物責任立法が導入されているものの、その解釈及び適用には各国によって相違がみられる。さらに,EU加盟国においては,これらの製造物責任立法に基づく製造物責任訴訟は少なく,多くの製造物責任事件は,裁判外の和解又は伝統的な不法行為法や契約法に基づく損害賠償訴訟によって処理されていることも明らかとなった。そして,無過失責任原則がEU加盟国における統一的な製造物責任原則として必ずしも機能していない理由としては、過失の立証をめぐる被害者の負担は取り除かれたものの,因果関係の立証をめぐって被害者は依然として大きな負担を負っていること,製造物責任事件の多くは少額な物的損害を伴うに過ぎないにもかかわらず,500ユーロ以下の物的損害に対してEC指令の定める無過失責任原則が適用されていないことなどが指摘されている。その結果、欧州において、米国における製造物責任の危機的状況は、米国特有の社会制度や裁判制度に起因するものであるとの理解が一般的となっており,製造物責任原則を統一することによって製品の安全性や被害者の救済についての国際的調和を図ることには限界があるものとして、製品の安全規制をめぐる国際的な調和を図ることの必要性が強く意識され,その方向に向けた努力が開始されている。本研究は、各国における製造物責任法の概要と運用状況を明らかにすることによって、製造物責任理論の国際的な調和を図ることの必要性と可能性についての検討を行うことを目的とした3ヵ年計画である。そして、その初年度である平成12年度においては、米国における製造物責任訴訟と製造物責任理論の現状について現地調査を行うとともに、わが国における製造物責任紛争の実態を明らかにすることに重点をおいて研究を遂行するものとした。その結果、米国においては、1997年にアメリカ法律協会が採択した「製造物責任に関する不法行為第三リステイトメント」によって製造物責任理論の総括がなされているものの、そこに示された考え方とは異なる立場をとる州が見出されたほか、クラス・アクションや懲罰賠償の濫用といった米国固有の法制度に起因する実務上の問題点が明らかとなった。わが国における製造物責任紛争の実態については、1995年7月における製造物責任法の施行後についても、訴訟の増加傾向を見出すことができなかったが、その一方において、裁判外における和解による解決が多く図られていることが明らかになった。しかし、製造物責任法の立法化にあたって大きな役割を果たすことが期待された裁判外の紛争処理機関としてのPLセンターについては、必ずしも十分に機能しているものとは思われず、更なる分析を要するものと考えられる。さらに、製造物責任理論の国際比較を行うにあたって、各国の研究者や実務家と意見交換を行い、議論する必要が生じたが、わが国における製造物責任理論や訴訟の現状を英文によってまとめた文献が乏しく、十分な成果を挙げることができないという問題が生じたため、本研究によって得られたわが国に関する製造物責任理論や訴訟などの現状については、英文によってこれをまとめるものとし、その作業を開始している。

そして、平成13年度においては、初年度に行った米国における製造物責任訴訟と製造物責任理論の現状についての現地調査結果の検討を行うとともに、欧州各国における製造物責任支障と製造物責任理論の現状を明らかにするための現地調査を行うことによって研究の展開を図るものとした。その結果、欧州においては、1985年に採択された製造物責任に関するEC指令が1999年に改正され、さらに見直し作業が進められていることが明らかになった。1999年の改正は、それまでEC指令の対象から除外されていた未加工農産物について、英国などにおけるBSE(Bovine Spongiform Encephalopathy)〔牛海綿状脳症(いわゆる「狂牛病」)〕の発生を受けて、これを無過失責任にもとづく製造物責任の対象に含めるとしたものであり、わが国における製造物責任法のあり方にも影響を及ぼす可能性のある議論を見出すことができる。さらに、現在検討されている指令の改正は、開発危険の抗弁や証明責任などについて、より消費者に有利な原則を導入しようとするものであるが、産業界の抵抗は強く、また加盟国間の考え方にも大きな差がみられるものの、今後の世界的な製造物責任理論の動向を見極めるうえでは、きわめて重要な意味を有しているものと思われる。さらに、欧州においては、2001年12月、1992年に採択された一般製品安全に関するEC指令が改正され、米国におけるブリジストン=ファイアストーン事件、わが国における雪印牛乳中毒事件や三菱自動車クレーム隠し事件などとともに、製品安全に対する関心や取組みが急速に世界的な高まりを見せている。そして、この製品安全やリコールの問題は、製造物責任とともに、欠陥製品をめぐる消費者保護において車の両輪をなすものであり、製造物責任理論の国際的調和の方向性が明らかにされた後においては、製品安全規制やリコールに関する国際的調和について検討を行うことが重要であり、急務であることが明らかになった。本研究の目的は,1985年に採択された製造物責任に関するEC指令を契機として世界各国において製造物責任立法が成立するとともに,その国際的な調和が問題とされるようになったことを受け,それら各国における製造物責任立法の内容と運用状況を明らかにし,製造物責任理論の国際的な調和に対する必要性と可能性を探ろうとするものである。この目的を達成するため,平成12年度及び平成13年度においては,米国及びヨーロッパにおける製造物責任立法の運用状況についての実態調査を実施すると同時に,1995年に製造物責任法が施行された以後におけるわが国の製造物責任訴訟の動向についての調査を実施した。さらに,平成14年度においては,これらの調査結果をとりまとめる過程において,さらに必要な補充調査としての文献調査及び国内調査を実施している。
新規診断・治療法の開発に向けた口腔扁平上皮癌細胞由来エクソソームの解析

【目的】エクソソームは分泌細胞の特性を反映した種々の物質を内包し、血液などの体液にも存在することから、バイオマーカーとしての有用性が示唆されている。本研究では口腔扁平上皮癌細胞由来のエクソソームに特異的に発現する分子を同定した後、口腔癌患者の血清、唾液、尿よりエクソソームを回収し、それらに含まれるエクソソームにおいて発現されている同定分子の解析を行い、癌の診断・病態・治療感受性・予後予測マーカーとしての有用性を検討する。【結果】いずれの口腔扁平上皮癌細胞由来エクソソームにおいてもヒト口腔粘膜上皮細胞由来エクソソームに比べ10倍以上の発現増強を示したmiRNAおよび0.1倍以下の発現低下を示したmiRNAを幾つか同定した。予定していたプロテオーム解析が着手できていないため今回同定したmiRNAが口腔扁平上皮癌細胞由来エクソソームに特異的に発現するかを他の癌細胞由来エクソソームを用いて検証するとともに、同定分子の誘導発現機序や腫瘍悪性化への影響を検討する。
Research and Development of a Novel Approach for Accurate Personal Sleep Tracking

本研究の目的は、高い精度の睡眠追跡ウェアラブルデバイスの開発である。研究の結果は、以下の3点にまとめる。1.市販のデバイスは、総睡眠時間と睡眠効率の測定は医療機器によく一致する。しかし、睡眠段階の測定精度はまだ高くではない。2.エンドユーザーは睡眠および睡眠追跡装置の理解が限られている。3.一般化線形混合モデルに基づく新しい睡眠段階アルゴリズムを開発した。Fitbitの独自のアルゴリズムと比較すると、我々の新しいアルゴリズムは、より良い感度とバランスの取れた精度を達成することが判明した。これらの結果は、今後ウェアラブル睡眠追跡技術に関する研究の推進に新たな視点を与えることが期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子変異に捕われない細胞死シグナル賦活を標的としたp27^<kip1>遺伝子治療

はじめに:我々の治療の中心である胆管癌症例は浸潤性が高く、特に脈管、神経周囲浸潤が高率で、根治手術が困難であり(鈴木らCancer64,658-666,1989)、予後およびQOLの改善のため放射線治療を含めた集学的治療を施行してきた。しかし、癌の根絶を図り治癒させるためには、腫瘍特異性があり、抗腫瘍活性の高い治療法の開発が不可欠であると考えられている。昨今の分子生物学的手法が急速に進歩し、遺伝子治療が我が国でも試みられてきている。われわれはcyclin dependent-kinase inhibitor p27^<kip1>を組込んだアデノウイルス(Adp27)を用いて、乳癌細胞株を用いてAdp27がp53の状況に関係無くアポトーシスを誘導できることを証明した。そこで、p27^<kip1>を用いた遺伝子治療により、遺伝子に捕らわれない広く応用できる治療をの開発を目指した。研究実績概要:われわれは、アデノウイルスp27(Adp27)が各種細胞株に対してアポトーシスを誘導する際、フローサイトメトリー(FACS)を用いてFas ligand(FasL)が細胞表面に発現することを既に証明しており、Fas経路がAdp27のアポトーシスの一つの経路と考えている。そこで、本年度は、Adp27がアポトーシスを誘導する際のFasLの発現メカニズムを解明すると共に、Fas経路がAdp27のアポトーシスに関与する度合いを検討した。その結果、TFK-1に於いてFasLの中和抗体によりアポトーシスがほぼ完全に抑制されたことにより、Adp27のアポトーシスがFas経路を主に用いることがわかり、またFasLはWestern blot法あるいはRT-PCR法に於いても発現は認められず、転写に依存しない機構で、FasLの細胞表面への発現がコントロールされていることが明かとなった。
柔軟性の高いLSIレイアウト設計手法に関する研究

本研究は、素子や配線を図形そのものとしてとらえることによってLSIのレイアウト設計を行う、複雑な設計規則に柔軟に対応する新設計方式を確立することを目的として行われた。本研究の成果を以下にまとめる。1.スケッチ表現に基づく多層レイアウトシステムの開発:配線情報のラフスケッチを計算機上で表現する方式として「スケッチ表現」を提案し、計算機上に実装した。これは、三角形分割を基本としたデータ構造に基づいており、概略配線、配置および概略配線の微調整、コンパクション、最終配線形状への変換といった基本ソフトウェアからなっている。これにより、柔軟性の格段に高いレイアウト設計が可能となった。また、提案手法がLSIの信号線の設計のみならず、電源・グランド配線やパッケージの設計にも適用可能であることを示した。2.BDDによる配線情報管理手法の構築:二分決定グラフ(BDD:Binary Dicesion Diagram)をマンハッタン配線問題に適用することにより、従来では実用的な時間内に解くことができなかった規模の問題が解けることを示した。これは単に問題を解いたというだけではなく、実現可能解のすべてを陰に列挙可能としているところに価値がある。3.配置と概略配線の同時処理手法の構築:従来、配置と配線は独立して行われていたが、これを同時に処理する手法を構築した。これは、処理時間が短いだけではなく、結果として得られるレイアウトが非常に良質のものであったので、国際会議でも報告した。
金属配位子の連続移動を活用した高度な分子構築反応の開発

本研究課題では、これまで固定型不斉補助基として利用されてきたCr(CO)_3基をある条件下においては可動型の不斉補助基として活用できることを見出したことがきっかけとなり、Cr(CO)_3基の連続移動を行うことで従来では合成が困難な高度な不斉環境有する炭素骨格を構築することを目的としている。2008年度においては、どのような側鎖置換基を持つ場合において、Cr(CO)_3基の移動が起こるのかを詳細に検討を行った。これまで検討結果から、Cr(CO)_3基の移動には、立体的に反発のある熱力学的に不安定な構造をもつことと、さらにCr(CO)_3錯体の側鎖に配位可能なヘテロ原子をもつことが必要であることが分かった。そこで連続的なCr(CO)_3基の移動を実現するべく、より望ましい置換基やおよび溶媒等のさらなる検討を行った。さらに、立体選択的にCr(CO)_3基の移動が起こることにより、新たに不斉非対称化が進行するといったこれまでに全くないタイプの反応を見出すこともできた。これらの結果は、Cr(CO)_3基を触媒的に活用できる可能性を示唆しており、触媒化に向けた予備的な知見を得ることができた。2007年度においては、本研究課題の基礎的知見であるSyn体のビアリールクロム錯体における熱的異性化挙動について検討を行った。熱的条件下で面不斉を立体選択的に移動させた後、さらにその移動した面不斉を活用して、側鎖上に不斉中心を導入することができた。さらに、同様の手法を活用して新たに軸不斉を導入することにも成功した。この結果をさらに展開して、本研究課題である連続的な金属配位子の移動を達成するべく継続して検討を行った。また、可逆的な配位子移動反応を達成すべく、π共役系が繋がった化合物において、熱および光での移動反応の検討を行った。
環境規制法実施下での遵守・交渉・法の実現に関する経験的研究

被規制者における遵守行動,行政におけるあいまいな法の解釈行動について,引き続き調査・分析を実施し,その成果の一部を公表することができた.なお,本年度では,産前産後育児休暇による研究中断を経て年度途中より研究活動が再開された.被規制者における法遵守行動について文献調査を進め理論の深化を目指した.特に,被規制者組織内のコンプアイアンス担当部署に着目しつつ,被規制者を,単一の主体としてとらえるのではなく,組織内ヒエラルキーにおける地位,役割,専門知識,技術的法的能力,行政との関わりの程度などがそれぞれ異なる,多様な組織内アクターからなるネットワークとしてとらえた.研究代表者が実施した被規制者に対するインタビュー調査および質問票調査の分析の一部は「プロセスとしての規制遵守ー規制対象企業の経験的研究へ向けて」(『法の経験的社会科学の確立に向けて村山眞維先生古希記念』,信山社)として発表した.一方,行政におけるあいまいな法の解釈行動は,規制実施が被規制者と行政の相互作用を主な舞台としていることから重要な点であり,これについても引き続き文献調査,論文執筆,研究会報告を実施した.国内・国外での学会・研究会に積極的に参加,報告を行った.海外報告として,Annual Meeting of Law & Society Association (Toronto),国内学会として,日本行政学会での報告等を行った.本年度の研究進捗状況は,おおむね順調に進展している.被規制者たる事業者の文献調査を通じて理論の深化に努め,成果の一部の発表ができた.また国外,国内での学会や研究会報告も積極的に実施した.来年度は,被規制者組織への経験的データの獲得を通じて理論的検討と経験的検討の融合を目指す.令和元年度も引き続き,被規制者内での法遵守行動及び行政組織の法解釈行動について,考察を深めつつ,被規制者組織への経験的データ獲得を通じて理論的検討と経験的検討の融合を目指す.海外学会での研究報告,論文公表など,研究成果の積極的な発信を行っていく.規制法が現実にどのように実施・執行されているのかは,法が社会にとって望ましい機能を果たしているかを知る上で必要不可欠な視点である.本研究課題は,環境規制法の実施・執行過程について経験的データに基づいた分析とそれを踏まえた理論的分析を行うものである.特に,被規制者(事業者)側の規制法に対する認識はどのようなものか,規制者たる行政との相互作用を通じて,法はどのように実施現場において具体的意味が構築されるのか,法の意味の具体化の展開ダイナミクスと被規制者のそれに与える役割について注目している.これは,法は法対象者にとってどのような存在であり,どのように認識,評価されているのか,すなわち,法が人々の行動にどのように影響を与えているのかを理解するという法社会学一般に関する関心とも呼応するものである.研究初年度である平成28年度では,まず行政側での法の具体化プロセスをまとめ,被規制者側の法の意味構築プロセスの理解の第一歩とした.同時に,何が「遵守」と認識されるのか,その意味構築のプロセスが規制者と被規制者との相互作用を通じて展開されていくダイナミクスに注目しつつ,文献調査を幅広く実施した.本年度の研究実績としては『自治体現場の法適用ーあいまいな法はいかに実施されるか』(東京大学出版会)を上梓した.また,国内・国外での学会・研究会での積極的に報告およびUB Berkeleyでの研究打ち合わせを実施し,研究関心を同じくする他研究者との議論を通じて,本研究課題に関して議論を深めた.海外報告として,Annual Meeting of Law & Society Association (New Orleans),ECPR Regulatory & Governance (Tilburg)等,国内学会・研究会として,関西公共政策研究会等での報告を実施した.本年度の研究進捗状況は,概ね順調であると判断する.論文の上梓,国外・国内での報告活動,研究打ち合わせを行ったほか,被規制者についてのcompliance behaviorや法のインパクトに関し文献調査を進めており,次年度以降の研究活動を進める上での基礎を構築した.本年度は,被規制者側での法遵守行動,および曖昧な法に対する対応について,文献調査とともに経験的調査を実施した.経験的調査では,第一に,環境規制対象の企業に対しインタビュー調査を実施した.事業者内での環境規制コンプライアンス体制,曖昧な法規定に対する対応,関係行政部署とのやりとり,法に対する理解や期待といった項目を中心に聞き取り調査を実施した.第二に,環境規制対象となっている事業所に対し,質問票調査を実施した.事業所での担当部署のリソースの程度や,曖昧な法規定に対する対応,関係行政部署とのやりとりの評価等について調査を実施した.

文献調査では,曖昧な法規定に対し,被規制者がどのように法の意味を構築するのかに関する一連の研究,そして現場行政部署研究を網羅的に収集,分析したことに加え,被規制者内部の組織ダイナミクスを把握するため,組織エスノメソドロジー研究の分析にも注力した.被規制者である事業者も,その内部での部署間関係によって法遵守の判断や法の意味構築行動が異なり,事業者内部のダイナミクスや関係者の相互作用性を理解しない限り,規制法の意味構築や遵守の理解は図れないこと,被規制者を一人のアクターとして理解する従来の理解では不十分であるという結論に至った.研究業績としては,現場行政部署研究から発展させた論文「分析枠組みとしてのストリート・レベル・ビュロクラシー「第一線裁判官」という理解は可能なのかー」(『宮澤節生先生古希記念現代日本の法過程(上)』)に加え,法と経済学会“Regulatory Ambiguity: a pilot survey of regulated entities' perspectives",および,北海道大学法理論研究会定例研究会「あいまいな法規定をめぐる現場自治体と事業者ー規制実施の正当性を求めて」を行なった.本年度の研究進捗状況は,非常に望ましいと判断する.被規制者たる事業者に対し,インタビュー調査,質問票調査ともに,研究協力者からの快諾を得て実施できたことは,本研究課題を遂行するにあたり決定的に重要であった.論文の公表,研究報告も着実に行なった.年度途中から産前産後育児休暇に伴う研究の中断を行なったにも関わらず,研究進捗は着実に進展している.被規制者における遵守行動,行政におけるあいまいな法の解釈行動について,引き続き調査・分析を実施し,その成果の一部を公表することができた.なお,本年度では,産前産後育児休暇による研究中断を経て年度途中より研究活動が再開された.被規制者における法遵守行動について文献調査を進め理論の深化を目指した.特に,被規制者組織内のコンプアイアンス担当部署に着目しつつ,被規制者を,単一の主体としてとらえるのではなく,組織内ヒエラルキーにおける地位,役割,専門知識,技術的法的能力,行政との関わりの程度などがそれぞれ異なる,多様な組織内アクターからなるネットワークとしてとらえた.研究代表者が実施した被規制者に対するインタビュー調査および質問票調査の分析の一部は「プロセスとしての規制遵守ー規制対象企業の経験的研究へ向けて」(『法の経験的社会科学の確立に向けて村山眞維先生古希記念』,信山社)として発表した.一方,行政におけるあいまいな法の解釈行動は,規制実施が被規制者と行政の相互作用を主な舞台としていることから重要な点であり,これについても引き続き文献調査,論文執筆,研究会報告を実施した.国内・国外での学会・研究会に積極的に参加,報告を行った.海外報告として,Annual Meeting of Law & Society Association (Toronto),国内学会として,日本行政学会での報告等を行った.本年度の研究進捗状況は,おおむね順調に進展している.被規制者たる事業者の文献調査を通じて理論の深化に努め,成果の一部の発表ができた.また国外,国内での学会や研究会報告も積極的に実施した.来年度は,被規制者組織への経験的データの獲得を通じて理論的検討と経験的検討の融合を目指す.今後も,本年度同様,文献分析を進めることで理論的理解を深める.また被規制者に対するインタビュー等経験的データの獲得についても研究活動を進める予定である.平成30年度では,産前産後育児休暇に伴う研究の中断からの再開後,さらに文献調査を進め,理論面での研究の深化を目指すとともに,追加的な経験的調査の実施を目指す.海外学会での研究報告など,積極的な研究活動を行なって行く.令和元年度も引き続き,被規制者内での法遵守行動及び行政組織の法解釈行動について,考察を深めつつ,被規制者組織への経験的データ獲得を通じて理論的検討と経験的検討の融合を目指す.海外学会での研究報告,論文公表など,研究成果の積極的な発信を行っていく.
キャピラリー電気泳動によるドキソルビシン誘導DNA断片化の定量的評価

昨年度は、20mMのタウロデオキシコール酸と2%の2-ヒドロキシプロピル-γ-シクロデキストリンを含むホウ酸緩衝溶液(60mM、pH9.3)を泳動溶液として用いることで、2種のアントラサイクリン系抗がん剤を20分以内で分離できることを明らかにした。平成21年度には、この方法を4種の抗がん剤に適用した。同様の泳動溶液を用いて、アントラサイクリン系の抗がん剤であるドキソルビシン、エピルビシン、イダルビシン、ドウノルビシンの分離を達成することができた。昨年度の研究結果から、アントラサイクリン系の抗がん剤は、4時間程度まで細胞内に蓄積されるが、その後、膜タンパク質であるp-糖タンパク質(MDR)と多剤耐性関連タンパク質(MRP)により細胞外に放出されることがわかった。そこで、p-糖タンパク質の阻害剤であるサイクロスポリンA、ベラパミル、プロビニシッドで細胞を処理し、細胞内に抗がん剤を蓄積できるかどうかを検討した。その結果、ベラパミルを単独で用いた場合に、細胞内への抗がん剤の蓄積が顕著であることを発見した。また、その蓄積挙動は抗がん剤の種類によっても異なっていた。ベラパミルはMDRを阻害し、プロビニシッドはMRPを阻害することが知られている。したがって、本研究で得られた結果は、研究で用いた細胞(RDES)では、MRPよりもMDRがより多く発現していることを示唆するものである。したがって、開発した分離分析法は、細胞内に取り込まれた複数の抗がん剤を同時に計測できるとともに、多剤耐性に関連するタンパク質の阻害剤の効能評価にも応用できることが明らかとなった。本研究では、抗がん剤であるドキソルビシンをがん細胞に投与し、ドキソルビシンにより誘導されるアポトーシスの進行過程を追跡するための分析手法を開発する。この目的を達成するために、抗がん剤であるドキソルビシンとエピルビシンのキャピラリー電気泳動による分離について検討した。これらの抗がん剤の検出には、発振波長532nmのNd:YAGレーザーを励起光源とするレーザー励起蛍光検出法を用いた。ドキソルビシンとエピルビシンは互いにエピマーの関係にあり、通常の緩衝溶液のみを用いたゾーン電気泳動の条件では分離困難であった。そこで、種々の界面活性剤やシクロデキストリンを用いた泳動溶液について検討した。その結果、20mMのタウロデオキシコール酸と2%の2-ヒドロキシプロピル-γ-シクロデキストリンを含むホウ酸緩衝溶液(60mM、pH9.3)を泳動溶液として用いたところ、ドキソルビシンとエピルビシンを20分以内で、明瞭に分離することができた。また、このとき測定に用いた抗がん剤溶液の濃度は、500nM以下であり、これ以下の濃度でも検出できることがわかった。この濃度は、がん細胞のアポトーシスを誘導させるのに十分な濃度であることから、この方法を用いることで、細胞内に取り込まれた抗がん剤の濃度を決定することができるものと期待される。さらに、予備的な検討として、がん細胞(RDES)を抗がん剤で処理した後に、溶解し、計測した結果、細胞内に取り込まれた二種の抗がん剤のピークを検出することができた。
データ同化による4次元患者動体予測システムの開発

本研究の目的は,患者の呼吸状態の4次元予測をリアルタイムで提示するシステムのための基礎技術の開発である.この目的達成のため,確率モデルと非線形力学の手法を組み合わせた呼吸の予測モデルを開発した.患者体表面の観測には,市販の距離画像カメラ(Microsoft Kinect)の能力を向上させた非侵襲3次元計測システム用いた.呼吸にまつわる人体のシステムをハミルトン力学系と見なし,そのモデルの予測を状態空間モデルで表現してデータ同化することで,予測を行った.本手法の予測精度は,予測期間が4秒で20%以内であった.体表面の予測精度は,予測期間が2秒で20%以内であった.データ同化を利用した4次元体内予測モデルの作成の為の要素技術の開発項目として,平成27年度は,1)距離カメラを用いたマーカーレストラッキング技術の確立,2)体表面1点の呼吸カーブから呼吸波形を予測する技術の開発3)体表面1点の呼吸カーブから呼吸の異常を判定する技術の開発4)体表面情報から,有限要素法を用いて体内を推定する方法の開発を行った.1)については,本研究の基盤である距離カメラを用いた体表面の計測技術について,市販の距離画像カメラ(Microsoft Kinect)を用いて体表面の情報を精度良く検出する技術について, Open Journal of Medical Imaging掲載論文としてまとめた. 2)については,第109回医学物理学会(医学物理学会英語プレゼンテーション賞を受賞),アメリカ医学物理学会で発表した.3)については,第110回医学物理学会大会長賞を受賞し,International Journal of Medical Physics, Clinical Engineering and Radiation Oncology誌に掲載された.4)については,放射線を使用せずに取得する体表面の情報のみから,体内の情報を推定できれば,実用上大変有用であるので,患者体表面の情報に基づく有限要素法を用いた体内推定についての技術開発について,第111回医学物理学会学術大会で発表した.これらの研究成果を国内学会発表7件,国際学会発表3件,論文,プロシーディング11件として発表した.呼吸カーブの予測は,古くて新しい問題である.本研究では,この問題に対し,呼吸にまつわる人体のシステムをハミルトン力学系と見なし,そのモデルの予測を状態空間モデルで表現して粒子フィルタを用いてデータ同化することで,旧来の手法の問題点の克服を試みた.本手法の予測精度は,予測期間が4秒で20%以内であった.この結果は,アメリカ医学物理学会で発表した.呼吸波形から自動的に異常を検出する技術は,医療の実際上,大変有用なものではあるが,時系列データとして呼吸波形をとらえた場合に,しばしばベースラインがドリフトすることやモデル化の困難な突発的な動きがあることから,簡単な閾値処理では検出が困難であった.今回,体表面の1点のみを利用したマーカーレス取得の呼吸波形から異常を判定するために,呼吸波形の履歴行列を特異値分解し,特異ベクトルの張る空間で特徴抽出を行った.この空間で定常時の波形と現在の波形との間の距離を,正準角を用いて測ることにより,急激な呼吸の停止,咳などの突発的な呼吸の乱れを異常スコアの急激な上昇としてとらえることに成功した.この結果は,第110回医学物理学会大会長賞を受賞し,IJMPCERO誌に掲載された.呼吸中の体内の臓器の変形や腫瘍の位置のずれなどは,コーンビームCT画像などでモニタし続ければ取得可能であるが,毎回CTを照射していては,被ばくが問題になる.そこで,患者体内の腫瘍の動きの予測の為に,境界条件として表面の情報を取り込んだ有限要素法を用いて,最適な物質パラメータを探索した.内部の物質を,CT値の値に応じて,骨,軟部,空気に分割し,それぞれのポアソン比とヤング率を患者ごとに,4DCTの実際の動きでの腫瘍上のハウスドルフ距離が最小になるように最適化した.総じて,当該研究課題における要素技術を着実にクリアしている.データ同化を利用した4次元体内予測モデルの作成の為の要素技術の開発項目として,平成28年度は,1)体表面の複数点の呼吸カーブから患者の体表面を予測する技術の開発,2)予測技術を支える基本的数理のまとめ,3)超解像手法を用いて,コーンビームCTの画質を向上させる技術4)医用画像のみから異常を判定する技術の開発を行った.1)については,本研究の基盤である市販の距離画像カメラ(Microsoft Kinect)を用いて体表面の情報を精度良く検出する技術をベースに,基本的な呼吸状態をハミルトン系と見なして作成した状態空間モデルに対して,データ同化を用いて数秒後の体表面の位置を予測する方法について,第112回医学物理学会で発表した.2)については,第111回医学物理学会で正則化やベイズ推定の数理について招待講演をおこなうとともに,医学物理学会誌で発表した.3)については,患者体内情報のある時点でのほとんど唯一の情報源であるコーンビームCTについて,低画質に悩まされている現状を,散乱線除去などの従来の手法とは全く異なるアプローチで,アーチファクトを低減させ,画質飛躍的に向上させることに成功した.この技術について,第113回医学物理学会大会で発表した.4)については,医用画像が正常かそうでないかの判定を,ディープラーニングの技術を用いて,精度よく判定するシステムを開発し,第113回医学物理学会大会で発表した.これらの研究成果を国内学会6件発表うち招待講演1件,国際学会1件発表,論文,プロシーディング6本として発表した.人の呼吸状態の把握と,それに基づく予測は,古くて新しい問題である.

本研究では,この問題に対し,呼吸にまつわる人体のシステムをハミルトン力学系と見なし,そのモデルの予測を状態空間モデルで表現して粒子フィルタを用いてデータ同化することで,旧来の手法の問題点の克服を試みた.この手法を,体表面の複数点に適用し,平滑化を行うことで,体表面の予測を行った.本手法の予測精度は,予測期間が2秒で20%以内であった.また,これらの予測に必要な数理の基本をまとめた.放射線治療期間中の体内の臓器の変形や腫瘍の位置のずれなどは,コーンビームCT画像などでモニタし続ければ取得可能であるが,コーンビームCTは,一般的に低画質であり,そのままでは現在の状態を反映した再治療計画の立案には使用できないという問題点があった.そこで,我々は,高画質画像として治療計画CT,低画質画像としてコーンビームCTを用いた医療用の超解像手法の原理を世界に先駆けて確立し,コーンビームCT画像の画質を著しく向上させることに成功した.データ同化を利用した4次元体内予測モデルの作成のため,平成29年度は,1)最新の体内情報を取得するための可視化技術の開発と,2)放射線診療中でのリアルタイム線量計算の技術,3)診療中の線量を可視化するシステムのプロトタイプ開発,4)医用画像のみから自動的に病態を鑑別する技術の開発を行った.1)については,最新の体内情報を反映しているコーンビームCT画像のスパースコーディングを用いた超解像技術について,Journal of Radiation Research誌から論文を出版した.2)については,グラフィックプロセッシングユニット(GPU)を使った驚異的に高速なモンテカルロ計算可能な線量計算システムを開発し,ほぼリアルタイムで線量計算可能なプロトタイプシステムの作成について第114回医学物理学会で発表を行い,Journal of Radiation Research誌から論文を出版した.3)については,バーチャルリアリティの技術を診療中の空間線量および患者線量可視化のために適用し,自在に空間を動き回りながら体験できるようにした.この発表は,アメリカ放射線医学会で発表し,現在論文を投稿中である.4)については,テクスチャ特徴量とトポロジカルデータ解析を用いて,MRIで取得した肝臓の画像が,何の病態を表しているのかを自動的に判別する技術を開発し,第115回医学物理学会で発表した.本発表は,大会長賞を受賞した.これらの研究成果を学会発表12件うち招待講演5件,国際学会3件発表,論文7本,図書2件として発表した.本研究の目的は,患者の呼吸状態の4次元予測をリアルタイムで提示するシステムのための基礎技術の開発である.この目的達成のため,確率モデルと非線形力学の手法を組み合わせた呼吸の予測モデルを開発した.患者体表面の観測には,市販の距離画像カメラ(Microsoft Kinect)の能力を向上させた非侵襲3次元計測システム用いた.呼吸にまつわる人体のシステムをハミルトン力学系と見なし,そのモデルの予測を状態空間モデルで表現してデータ同化することで,予測を行った.本手法の予測精度は,予測期間が4秒で20%以内であった.
ネットワーク指向ＡＲ技術に基づく人間調和型情報通信基盤技術の開発

本研究では、人間の生活空間において情報環境を構成するユーザインタフェース機能に着目し、Augmented Reality(AR)技術に基づいて、利用者にやさしい情報通信システムを実現するためのシステム構築基盤である「人間調和型情報通信基盤技術」を開発した。特に本研究では、ネットワークシステムと連携することで、(1)空間融合によるコミュニケーションツールとしての展開、(2)処理のネットワーク分散化によるサービス品質(QoS)向上、の2点を実現する「ネットワーク指向AR技術」を研究開発した。これにより安心・安全な情報社会を支える新しい情報通信基盤を創生した。平成24年度は主に、下記研究課題のうち(1)、(2)に重点を置き、本基盤技術のモデルとなる基本アーキテクチャと、最重要機能であるネットワーク支援AR機能の設計を行った。(1)現実空間と仮想空間の融合アーキテクチャ基本アーキテクチャの開発、システムアーキテクチャの開発、共生感提供機能の設計を行った。具体的には「現実・仮想空間連携機能」を中核とし、仮想空間サーバ、現実空間状況獲得機能、共生感提供機能から成るシステムアーキテクチャを開発した。更に、本アーキテクチャに基づき、位置画像センサを用いた現実空間状況獲得機能、共生感提供機能のプロトタイプ実装を行った。(2)ネットワーク支援AR機能アーキテクチャの開発、サーバ群の設計、ネットワーク支援レンダリング機能の設計を行った。具体的には、クロマキー合成により現実空間のビデオキャプチャ映像と仮想空間のアバタを合成してネットワーク経由で配信する機能を設計した。(3)マルチカメラ利用者位置検出機能マルチカメラ画像解析関連の最新研究動向調査、機能要件抽出を行った。さらにQoS制御機能を備えた位置検出機能の設計とプロトタイプシステムの実装を行い、実験によりその有効性を確認した(4)エージェント指向ユビキタスソフトウェアプラットフォーム技術マルチエージェントシステムに関する最新研究動向調査、機能要件抽出を行った。(5)見守り支援システムの構築AR型見守り支援システムの機能要件の検討、提案技術の効果の予測を行った。以上の研究成果を学会等で対外発表し、成果の公表を積極的に行った。平成25年度は、以下の4項目について研究開発を行った。(1)現実空間と仮想空間の融合アーキテクチャ:平成24年度に行った詳細設計に基づき、共生感提供機能の実装を行った。また、共生感提供機能の実装結果を踏まえ、基本アーキテクチャおよびシステムアーキテクチャの再検討を行い、モデルの大幅な改良を実施した。具体的には、現実空間の人の挙動を獲得するセンサとして距離画像センサを新たに導入したシステムアーキテクチャの拡張を行い、現実空間同士の融合を含めたシステムの詳細設計・実装、およびプロトタイプシステムを用いた実験により、その効果を検証した。(2)ネットワーク支援AR機能:平成24年度に実施したサーバ群の設計と実装の結果を利用し、試験運用を行い、サーバ群の動作の調整等を実施した。また、ネットワーク支援レンダリング機能の詳細設計と実装を行った。具体的には、低スペックの小型携帯端末においても利用可能な共生感提供機能を実現するために、現実空間の小型携帯端末内蔵のカメラから送信されるライブストリーミング映像と、仮想空間の3D表示映像を合成し、ネットワークを介して小型携帯端末に送り返す機能を実装した。(3)マルチカメラ利用者位置検出機能:マルチカメラ利用者位置検出機能の基本機能の設計および実装を行った。また、システム性能向上を目指して新たなセンサ群を導入し、マルチカメラとの連携を可能とする機能拡張について検討した。(4)見守り支援システムの構築:AR型見守り支援システムの詳細設計および実装を行った。具体的には、(1)で開発する距離画像センサを用いた共生感提供機能、および(2)で開発するネットワーク支援AR機能を統合し、ユーザインタフェースとしてHMDやタブレット型端末を用いた新たな共生感提供機能を開発した。さらに共生感提供機能の基本性能・機能を検証するための基礎実験を実施した。平成26年度は、以下の5項目について研究開発を行った。(1)現実空間と仮想空間の融合アーキテクチャ:昨年度実施したアーキテクチャの精緻化結果を踏まえ、基本アーキテクチャおよびシステムアーキテクチャの再検討を行い、モデルのさらなる高度化を実施した。また、本アーキテクチャに基づくシステムの設計開発を効果的に行うためのモデルとしてMPCSモデルを開発した。(2)ネットワーク支援AR機能:平成25年度に行った詳細設計と実装に基づき、表示デバイスとしてHMDに対応したネットワーク支援レンダリング機能の拡張を行った。具体的には、HMDの映像生成用アンドロイド装置で利用可能な、共生感提供機能を実現するために、ライブストリーミング映像と、仮想空間の3D表示映像を合成し、ネットワークを介してアンドロイド端末に返送する機能を実装した。(3)マルチカメラ利用者位置検出機能:システム性能向上を目指して距離画像センサ等の新たなセンサ群を導入し、マルチカメラとの連携を可能とする機能拡張を検討した。また、利用者位置検出に加え、物体と人間とのインタラクション検出や、動画像からの移動物体検出などの技術を開発した。(4)エージェント指向ユビキタスソフトウェアプラットフォーム技術:マルチエージェントの概念に基づき、各種ユビキタスデバイス(端末、センサ、カメラ等)やネットワークサービスを知的エージェントとして動作させるためのユビキタスエージェント化機能を設計、実装した。

(5)見守り支援システムの構築:平成25年度に行った基礎実験結果に基づき、AR型見守り支援システムの高度化を行なった。具体的には、ユーザインタフェースとしてHMDやタブレット型端末を用いた共生感提供機能の高度化を行った。また、実証実験に耐えうるシステムの安定化対策を施した。最後に実験の結果を分析・整理し、本提案の有効性の検証を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。情報通信ネットワーク26年度が最終年度であるため、記入しない。当初は設計のみを予定していた「現実空間と仮想空間の融合アーキテクチャ」、「ネットワーク支援AR機能」および「マルチカメラ利用者位置検出機能」について、設計のみでなく、プロトタイプシステムの実装と一部評価まで行うことができた。これらは当初計画では2年目に行う予定としていたので、予想以上に研究が進んでいるといえる。「現実空間と仮想空間の融合アーキテクチャ」の研究項目において、今年度は、基本アーキテクチャおよびシステムアーキテクチャの再検討を行い、モデルの精緻化を実施する予定であった。これに対して「現実空間と仮想空間の融合」を超えて、現実空間同士、仮想空間同士を含む、空間一般の融合が可能なようにモデルレベルでの大幅な拡張を行った。また、現実空間の人の挙動を獲得するセンサとして距離画像センサを新たに導入したシステムアーキテクチャにより、拡張モデルの詳細設計・実装、およびプロトタイプシステムを開発し、それらを用いた実験により、その効果を検証した。これらは当初の計画にない大きな成果である。その他の研究項目は計画通り進捗しており、全体で「当初の計画以上に進展している」と判断した。当初の計画以上に進展しているので、全体の研究計画を前倒しに進めるとともに、平成25年度は特に「エージェント指向ユビキタスソフトウェアプラットフォーム技術」の開発に注力する。また、評価用アプリケーションの開発を先行して進め、最終年度に計画していた基礎実験も一部平成25年度に前倒しで行う。(1)現実空間と仮想空間の融合アーキテクチャ:昨年度実施したアーキテクチャの精緻化結果を踏まえ、基本アーキテクチャおよびシステムアーキテクチャの再検討を行い、モデルのさらなる高度化を実施する。具体的には、共生感提供機能のデバイスとしてHMDを新たに導入したシステムアーキテクチャの拡張、および現実空間同士を融合する基本アーキテクチャの拡張を検討する。