hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホルボールエステルによるギャップ結合機能阻害の細胞化学的解析

ギャップ結合(gap junction、以下GJと略す)を介する細胞間情報伝達の調節機構は未だ明らかではないが、GJ蛋白のリン酸化によって、GJの高次構造が変化し、親水性チャネルの開閉が制御されている可能性が示唆されている。GJ蛋白のプロティンキナーゼC(PKC)によるリン酸化は、発癌プロモーターであるホルボールエステルによるGJを介する細胞間連絡の阻害機序に関係することが推察され、特に注目されている。我々は家兎肝、心筋ならびに毛様体上皮細胞におけるPKCの細胞内局在とホルボールエステル(TPA)処理による動態変化を、免疫細胞化学的に検索した。免疫標識は、心筋細胞のクロマチンを含む核基質、筋形質(I帯付近)、筋小胞体、デスモゾーム、GJに認められた。肝細胞において、核基質、細胞質(グリコゲン野)、滑面小胞体、ディッセ腔側の微絨毛に標識は認められたが、GJは標識されなかった。新鮮肝未凍結切片(100ォm厚)を100nMTPAに20分間浸漬した場合、GJならびに毛細胆管の閉鎖結合にPKCの免疫標識が認められた。毛様体上皮細胞ではTPA処理によって、Na-K-ATPase活性の減弱が観察された。PKCの形質膜へのtranslocationは見られるが、GJへのtranslocationは観察されなかった。この所見は(1)TPAは毛様体上皮細胞のPKCの形質膜へのtranslocationを誘起し、Na-K-ATPase活性を抑えることによって房水産生を抑制するが(2)GJへの直接的な影響は見られないことを示唆した。TPAによる房水産生の抑制は、GJを介さなず、TPAによって活性化されたPKCのNa-K-ATPase活性への直接的な影響によると考えられる。本研究によって、(1)PKCは心筋細胞GJに生理的条件下で存在する、(2)細胞間連絡を阻害するTPAはPKCのGJへの誘導を引き起こす、(3)PKCはGJのみならずその他の細胞間結合装置の機能にも関与する可能性を示唆した、しかし、毛様体上皮細胞ではPKCのGJへのtranslocationが観察されなかったように、組織細胞によって、TPAの効果は異なると考えられる。ギャップ結合(gap junction、以下GJと略す)を介する細胞間情報伝達の調節機構は未だ明らかではないが、Ca依存性の荷電状態の変化、カルモジュリンの結合、あるいは、GJ蛋白のリン酸化によって、GJの高次構造が変化し、親水性チャネルの開閉が制御されている可能性が示唆されている。これらの内、GJ蛋白のプロティンキナ-ゼC(PKC)によるリン酸化は、発癌プロモ-タ-であるホルボ-ルエステルによるGJを介する細胞間連絡の阻害機序に関係することが推察され、近年、特に注目されている。本年度、我々は家兎肝ならびに心筋細胞におけるPKCの細胞内局存とホルボ-ルエステル(TPA)処理による動態変化を、免疫細胞化学的に検索した。

免疫標識は、心筋細胞のクロマチンを含む核基質、筋形質(I帯付近)、筋小胞体、デスモゾ-ム、GJに認められた。肝細胞において、核基質、細胞質(グリコゲン野)、滑面小胞体、ディッセ腔側の微絨毛に標識は認められたが、GJは標識されなかった。新鮮肝未凍結切片(100μm厚)を100nMTPAに20分間浸漬した場合、GJならびに毛細胆管の閉鎖結合にPKCの免疫標識が認められた。以上の所見は(1)PKCは心筋細胞GJに生理的条件下で存在する、(2)細胞間連絡を阻害するTPAはPKCのGJへの誘導を引き起こす、(3)PKCはGJのみならずその他の細胞間結合装置の機能にも関与する可能性を示唆した。ギャップ結合(gapjunction、以下GJと略す)を介する細胞間情報伝達の調節機構は未だ明らかではないが、GJ蛋白のプロテインキナーゼ(PKC)によるリン酸化は、発癌プロモーターであるホルボールエステルによるGJを介する細胞間連絡の阻害機序に関係することが推察され、近年、特に注目されている。毛様体上皮はGJによって結合された色素上皮細胞と無色素上皮細胞によって構成され、眼房水の産生に関与していると考えられている。TPAの点眼によって、房水の産生が抑えられることが知られている。本年度は、毛様体上皮細胞のNa-K-ATPase活性とPKCの細胞内局在に対するTPAの影響を免疫細胞化学的に検索した。家兎毛様体を細切、100nMTPAに20分間浸漬後、固定した。常法に従い、凍結超薄切片を作成し、免疫染色を行った。一部の固定試験料を用いて、Na-K-ATPaseの酵素細胞化学的検出を行なった。TPA処理によって、Na-K-ATPase活性の減弱が観察された。PKCの形質膜へのtranslocationは見られるが、GJへのtranslocationは観察されなかった。以上の所見は(1)TPAは毛様体上皮細胞のPKCの形質膜へのtranslocationを誘起し、Na-K-ATPase活性を抑えることによって房水産生を抑制するが(2)GJへの直接的な影響は見られないことを示唆した。TPAにより房水産生の抑制は、GJを介さなず、TPAによって活性化されたPKCのNa-K-ATPase活性への直接な影響によると考えられる。
γ-tubulin特異的阻害剤 gatastatinを用いた化学生物学的研究

細胞内での微小管重合には、主に中心体に存在するγ-tubulinリング複合体(γTuRC)が必要であることが知られているが、重合促進以外のγ-tubulinの機能や、その活性制御機構については不明な点が多い。また、γ-tubulinはがん化学療法の新たな標的分子としても注目されているものの、これまでγ-tubulin特異的な阻害剤として報告されているものは、我々が見出したgatastatinのみであり、がん分子標的としての妥当性については、以前不明のままである。我々はこれらの点を明らかにするため、gatastatin及びその類縁体を用いてγ-tubulinの細胞内機能の解析、及びより強力なγ-tubulin阻害剤の開発を目的に研究を行った。まずγ-tubulin特異的阻害剤と併用した場合に、細胞毒性を相乗的に上昇させる薬剤の探索を行い、3種の化合物を得た。特にPlk1阻害剤との併用ではPCMの一つであるpericentrinのリクルートが相乗的に阻害されることを見出し、現在論文執筆中である。また他の2つの化合物との相乗効果についても標的分子の同定を進めているところである。また、並行して様々なgatastatin類縁体を用いてγ-tubulin阻害活性に7位のphenyl基が重要であることや(Heterocycles, in press)、B環の置換基構造が活性に重要であることを明らかにした。さらに、よりγ-tubulin阻害活性が強い化合物を2つ見出し、特許申請を行った(特願2018-143346)。現在より活性が高い化合物の論文を作成しているところである。細胞内での効率的微小管重合には、主に中心体に存在するγ-tubulin複合体が必要であるが、重合促進以外のγ-tubulinの機能については不明な点が多い。また、γ-tubulinはがん化学療法の新たな分子標的として注目されているものの、これまでγ-tubulin特異的阻害剤の報告は我々が報告したgatastatinのみであり、がん分子標的としての妥当性は依然として不明のままである。そこで本研究では我々が世界に先駆け見出したγ-tubulin特異的阻害剤gatastatinを用いてがん分子標的としての妥当性を明らかにするとともに、γ-tubulinの細胞内機能の解明を行っている。今年度はγ-tubulin特異的阻害剤と併用した場合に細胞毒性を相乗的に上昇させる薬剤の探索を行い、3つの活性物質を得ることに成功した。現在、併用時の細胞毒性発現機構について検討を行っている。また、Plk1阻害剤による併用効果の作用機構解析を進め、併用時に引き起こされる細胞死について明らかにするとともに(現在論文作成中)、耐性因子として見出された機能的p53との解析を進めている。さらにKinesin-5阻害剤との併用による微小管ダイナミクスへの影響検討を開始し、観察条件の検討をおこなった。また、以上と並行してGatastatin類縁体を用いた構造活性相関検討を進めている。これまでに、よりγ-tubulin阻害活性の高い化合物は得られていないものの、微小管重合阻害活性が強い化合物を見出すことに成功し、論文及び学会で報告した。γ-tubulin特異的阻害剤gatastatinと併用した場合に細胞毒性を相乗的に上昇させる薬剤の探索を、既存の細胞周期因子に対する阻害剤ライブラリーを用いて行った。その結果、細胞周期進行に関わるキナーゼを標的とすることが報告されている3つの活性物質が得られた。これらの化合物のうち、一つに高い相乗効果が見られたため、現在その一つのキナーゼ阻害剤に着目して作用機構について検討を行っている。また以前からPlk1阻害剤による併用効果が見られていたため、その作用機構解析を進めた。その結果、Plk1阻害剤とgatastatinの併用時に単極紡錘体が形成され、その結果、抗アポトーシスタンパク質であるMCL-1減少を伴ったアポトーシスが誘導されることを明らかにした(論文作成中)。現在このMCL-1減少を伴うアポトーシスと機能的p53との関係に着目し、検討を進めている。Kinesin-5阻害剤との併用による微小管ダイナミクスへの影響検討については、Kinesin-5阻害剤であるS-trityl-L-cysteineと併用することによって検討を開始し、観察条件がほぼ固まりつつある状況になっている。以上と並行してGatastatin類縁体を用いた構造活性相関を行っており、既存の類縁体よりも強い微小管重合阻害活性を示す類縁体O6-demethylbenzyl glaziovianin Aを見出すことに成功し、論文及び学会にて発表した。

また他の2つの化合物との相乗効果についても標的分子の同定を進めているところである。また、並行して様々なgatastatin類縁体を用いてγ-tubulin阻害活性に7位のphenyl基が重要であることや(Heterocycles, in press)、B環の置換基構造が活性に重要であることを明らかにした。さらに、よりγ-tubulin阻害活性が強い化合物を2つ見出し、特許申請を行った(特願2018-143346)。現在より活性が高い化合物の論文を作成しているところである。細胞内で効率的に微小管重合が起こるためには、主に中心体に存在するγ-tubulin複合体が必要であるが、微小管の重合促進や安定化以外のγ-tubulinの機能については不明な点が多い。また、γ-tubulinはがん化学療法の新たな分子標的として注目されているものの、これまでγ-tubulin特異的阻害剤の報告は、我々が報告したgatastatinのみであり、がん分子標的としての妥当性は依然として不明のままである。そこで本研究では我々が世界に先駆けて開発したγ-tubulin特異的阻害剤gatastatinを用いてがん分子標的としての妥当性を明らかにするとともに、γ-tubulinの細胞内機能の解明を行っている。今年度は、昨年度見出したγ-tubulin特異的阻害剤と併用した場合に細胞毒性を相乗的に上昇させる3つの活性物質を用いて、それらの併用時細胞毒性発現機構について解析を行った。その結果、2つの化合物については、もともとの化合物が示す形質をgatastatinが強めることをあきらかにし、現在論文作成を進めている。さらに化合物の一つは複数の標的分子を有することから、そのうちの一つの標的分子に対する特異的阻害剤を用いて併用効果を検討したが、相乗効果は見られなかった。このことからもう一つの標的分子の阻害が併用効果に重要であると考えられる。また、細胞内γ-tubulinの機能を簡便に検出する方法として、細胞内微小管核形成活性を測定する手法を開発した。この手法を用いてgatastatin類縁体の構造活性相関をおこなったところ、微小管重合阻害をあまり示さずに微小管核形成を強く阻害する類縁体を見出すことに成功した。現在得られた類縁体の活性について、詳細に検討を行っている。昨年度、γ-tubulin特異的阻害剤gatastatinと併用した場合に細胞毒性を相乗的に上昇させる薬剤の探索を行い、候補化合物を3つ見出した。今年度、それらの化合物が細胞毒性を相乗的に上昇させる作用機構について検討を行った。その結果、2つの化合物が再現性良く相乗的に細胞毒性を上昇させ、その原因が分裂期紡錘体の形態異常を引き起こすことで、細胞周期が停止し、抗アポトーシス因子Mcl-1の発現低下を伴うアポトーシスが誘導されるためであることを明らかにした。いずれの化合物も高濃度処理した場合に、同様の形質をそれぞれ細胞に誘導することから、gatastatinはこれらの化合物の活性を強めていると考えられ、現在その機構について解析を行っている。
Xバンドレーダシステムと係留ビデオシステムによる砕波帯水理ダイナミックスの観測

Xバンドレーダシステムと係留ビデオシステムを用い,砕波帯の波浪場と地形を観測した。観測は茨城県波崎町にある港湾空港技術研究所の観測桟橋HORSにて実施した.先ず,レーダシステムと地上に設置したビデオシステムを併用した観測を行い,波打ち際のレーダエコー画像とビデオ画像を比較した.その結果,レーダエコーは個々の波の遡上と遡上高さを2m程度の誤差の範囲で捉えていることを確認した.また,水位計の計測結果とレーダエコーデータ時系列を比較し,エコーデータが個々の波の伝播状況を捉えていることを確認した.以上より,レーダが伝播する波,遡上際における波の挙動を捉え得ることを確認した.エコーデータを平均化した画像から,汀線位置と前浜勾配の沿岸分布を計測できることを,深浅測量データと平均エコーデータとの比較から示した.沿岸方向の約2-6kmの範囲の汀線位置,前浜勾配を1年間にわたりモニタリングした.低エネルギーの期間に汀線付近の地形が複雑化し,高エネルギー状態時にこれが均一化され汀線が直線化される状況を捉えた.2002年7月に観測桟橋の沖合を通過した台風6号の観測を行った.データ取得は台風の接近から通過まで,約20時間連続的に実施した.この間,桟橋の波高計は台風最接近時に有義周期7s,有義波高2.5mを記録した.高波浪の継続時間が短かったために,エコー画像から求めた汀線形状に顕著な変化はなかった.PIV的な手法により波浪の伝播状況を調べ,波向と波速の分布を推定した.波速分布から海底地形を推定し,バー位置の沿岸分布を概ね捉えた.個々の波の遡上状況を調べ,遡上高が相対的に大きくなる領域が沿岸方向に伝播する状況を捉え,これがエッジ波の分散関係式を満たすことを示した.Xバンドレーダシステムと係留ビデオシステムを用い,砕波帯の波浪場と地形を観測した。観測は茨城県波崎町にある港湾空港技術研究所の観測桟橋HORSにて実施した.先ず,レーダシステムと地上に設置したビデオシステムを併用した観測を行い,波打ち際のレーダエコー画像とビデオ画像を比較した.その結果,レーダエコーは個々の波の遡上と遡上高さを2m程度の誤差の範囲で捉えていることを確認した.また,水位計の計測結果とレーダエコーデータ時系列を比較し,エコーデータが個々の波の伝播状況を捉えていることを確認した.以上より,レーダが伝播する波,遡上際における波の挙動を捉え得ることを確認した.エコーデータを平均化した画像から,汀線位置と前浜勾配の沿岸分布を計測できることを,深浅測量データと平均エコーデータとの比較から示した.沿岸方向の約2-6kmの範囲の汀線位置,前浜勾配を1年間にわたりモニタリングした.低エネルギーの期間に汀線付近の地形が複雑化し,高エネルギー状態時にこれが均一化され汀線が直線化される状況を捉えた.2002年7月に観測桟橋の沖合を通過した台風6号の観測を行った.データ取得は台風の接近から通過まで,約20時間連続的に実施した.この間,桟橋の波高計は台風最接近時に有義周期7s,有義波高2.5mを記録した.高波浪の継続時間が短かったために,エコー画像から求めた汀線形状に顕著な変化はなかった.PIV的な手法により波浪の伝播状況を調べ,波向と波速の分布を推定した.波速分布から海底地形を推定し,バー位置の沿岸分布を概ね捉えた.個々の波の遡上状況を調べ,遡上高が相対的に大きくなる領域が沿岸方向に伝播する状況を捉え,これがエッジ波の分散関係式を満たすことを示した.平成13年度は下記の項目について検討を進めた・レーダ観測の準備と試行Xバンドレーダ装置を独立行政法人港湾空港技術研究所の波崎観測桟橋に設置し,波浪の観測を行った.うねり性の波,風波性の波がそれぞれ来襲している時にデータを取得し,所定のレーダエコー画像が取得されることを確認した.レーダエコー取込ボードのデータ取得間隔が2秒あるいは3秒と固定されていたために,波浪の状況に応じ,サンプリング条件を柔軟に変更することが困難であった.この点は,画像取込ボードの供給元と検討を行い改善を次年度に行う.・レーダエコー画像の解析方法の検討今年度は,レーダエコー画像の輝度値が大きいところに波峰があるとして,その進む速度を推定し,局所的な水深を推定することを検討した.このために岸沖方向に取り出したライン画像を作成し,波峰の岸沖方向の伝播速度を求めた.これから,分散関係式を用い,局所的な水深を求めた.海底地形の概略の形を知ることはできたが,バーを常に捉えることは困難であった.また,波の最大遡上位置,swash zone内の地形は良好に把握された.次年度には次の点について検討する・レーダエコーと波峰の対応性の確認・波動方程式を用いた検討による海底地形の推定可能性のシミュレーションレーダ観測は,茨城県波崎町の港湾空港技術研究所の観測桟橋にて実施し,平成14年度は下記の項目について研究を進めた:・台風時の観測台風6号が波崎観測施設の沖合を通過した際にレーダエコーデータを収集した.観測時間中の最大有義波高は約3mであり,有義周期約9秒の波峰の連続した斜め入射波の屈折状況が鮮明に捉えられた.

現在,このデータは解析中であり,屈折状況,波の位相速度の分布などを求め,海底地形ならびに流れの分布を推定すること試みている.・平均画像を用いた前浜地形の測量手法の開発潮位が満潮から干潮になる時間帯のレーダエコーデータを連続的に取得し,各時間帯における平均画像を求めることにより,汀線の位置を推定した.これと別途に観測した潮位データを組み合わせることにより,前浜の地形を推定できることを具体的に確認した.・レーダエコーデータとビデオ画像の同時収集レーダ観測とビデオ観測を同時に行い,レーダエコーの輝度値の大きい地点の物理的な意味付けを行うことを試みた.しかしながら,ビデオの撮影位置に設定した領域では,レーダデータが飽和していたために,充分な精度での解析ができなかった.来年度にこの点を改良した解析を再度実施する.レーダ観測を引き続き茨城県波崎町の港湾空港技術研究所の観測桟橋にて実施し下記の項目について研究を進めた:・平均画像を用いた前浜地形の測量手法の開発潮位が満潮から干潮になる時間帯のレーダエコーデータを連続的に取得し,各時間帯における平均画像を求めることにより,汀線の位置を推定した.これと別途に観測した潮位データを組み合わせることにより,前浜の地形を推定する手法の精度向上を行った.その結果,約5kmにわたる汀線形状と前浜勾配の沿岸分布を推定できることを示した.・ルーチン観測結果の解析大潮時に,満潮から干潮にかけての観測を実施し,各時間帯における平均画像を求めることにより,汀線の位置を推定した.これと別途に観測した潮位データを組み合わせることにより,前浜の地形を推定した.おおよそ2年間にわたるデータの蓄積からは,波浪が低エネルギーの時に海岸形状の非一様性が高まり,高波浪時にそれが一様化されるというプロセスの循環を明らかにした.・研究全体のとりまとめレーダ観測データの解析手法についてとりまとめ,適用可能な観測対象について具体的に示した.広域の波浪状況を概観するツールとしての有効性を示し,また,荒天時にもデータを取得できることを示した.また,レーダデータの意味付けはビデオ画像との付け合せを行うことによりなされた.本手法の展開として,干潟の地形,河口の地形など従来の深浅測量では計測の困難な領域への適用可能性を示した.
柔軟な分布感圧センサを装着したロボット身体の運動による体性感覚情報形成の研究

体性感覚情報として人の指の触感に着目した。皮膚の機能と情報処理に生物的制約として、皮膚感覚器から中枢神経へ伝わる神経活動を模し、指の局所的な接触状態の空間的広がりの時間変化を特異なパターンとして感知し、その出現頻度が中枢神経に伝わると仮定した。その出現頻度に統計処理を施し物体の識別を試み、体性感覚を形成する情報としての可能性を評価した。この頻度情報には皮膚表面との接触力の大きさと絶対位置に関する情報が欠落しているが、指の物体を把握運動における感覚の能動性と、指の断面形状の特性がこの欠落を補っているという仮説を立て、形状に関して平板形状と半円形状の指ロボットを製作し、比較実験を実施した。多角柱の識別と円柱の軟らかさの識別について検証した結果、全体として90%程度の高い識別率となったが、指の断面形状に関する識別能力の差は数%程度であり、大きな差は現れない結果を得た。この結果から、接触状態の局所的な空間的時間的発展パターンの頻度情報は識別能力に大きく貢献しており、身体の運動による能動的な触覚情報は、極めて有益な体性感覚情報を形成しうるといえる。ロボット指による実験を進めていく一方で、実際の人の指の感覚による物体把握動作時の識別特性を調査した。できるだけロボット指の実験と比較可能な実験で実施したところ、人の識別能力は、6種類の円直径の識別に関して60%程度、11種類の多角柱の識別に関して50%程度であった。この結果をロボット指による統計的手法と比較すると、3種類の特徴パターンを用いた場合の識別率に匹敵することがわかった。ロボット指の場合、特徴パターンの種類を増やすほど識別率は上昇するが、これは中枢神経における情報処理量の肥大化、複雑化に相当する。本結果は、生物的制約下での皮膚感覚処理における定量的な評価であり、生体の体性感覚処理における少ない情報からの合理的な処理方法の今後の指標となる。伸縮性を有する柔軟素材上に感圧センサを多数搭載した人工皮膚を開発し、これを搭載したロボットの運動時における体性感覚情報の形成メカニズムに着目した研究を行った。着目する皮膚感覚は、物体把持の触覚と屈曲運動時の姿勢感覚である。これらの研究は異なる2種類のセンサを搭載した人工皮膚を開発し進めた。屈曲運動は、皮膚に大幅な伸縮性を実現させるため、球状の感圧センサを開発し、これらを柔軟皮膚素材に埋没させ変形時の内部圧力を検知する方法を用いた。球状センサの開発は、直径が3ミリ以下と性能のばらつきを抑える量産手法の開発が課題となっていた。今回、型治具を用いた整形による製造方法を考案し、またセンサ材料にシリコンオイルを追加配合することなどで、直径約2ミリの球状センサを量産化する方法に目処がついた。600個程度の試作を行い、センサ密度を従来よりも2倍程度に高めた人工皮膚の開発に着手する準備が整った。把握時の触覚実験は、板ばねを用いた接触スイッチ型のセンサを開発し、人の指と寸法比を同じくした指ロボットの表面にそれを搭載し計測実験を行った。物体の特徴として、多角形形状の角数、直径、弾力性に着目し、これらを複合して有する物体の把握実験を行った。取得した接触データから、それぞれの特徴に関して統計的に有意な接触時の局所的な特徴パターンの分析を行った。これらの特徴パターンを特徴次元として物体の識別を行ったところ、56次元で、8090%の識別率となることがわかった。また接触時の情報に力の大きさを考慮する実験を行ったところ、力の増加を特徴とする手法よりも、力の大きさ毎に異なる次元の特徴とする手法の方が識別率に20%程度の向上が見られた。更に接触時に変形する指の断面形状に着目した実験では、平面形状と半円形状を比較したところ、平面形状よりも半円形状の方が、力情報の考慮が物体の識別性能によい効果を与えることがわかった。

ロボット指の場合、特徴パターンの種類を増やすほど識別率は上昇するが、これは中枢神経における情報処理量の肥大化、複雑化に相当する。本結果は、生物的制約下での皮膚感覚処理における定量的な評価であり、生体の体性感覚処理における少ない情報からの合理的な処理方法の今後の指標となる。
カチオン-π相互作用を鍵とした芳香族C-H活性化反応の開発

本研究では、カチオン-π相互作用を鍵とした芳香族C-H官能基化反応の開発を目指し検討を行った。従来のC-H官能基化反応の多くは、配位性官能基と遷移金属触媒との相互作用を鍵としている為に、基質は配位性官能基を持つものに限られる、かつ配位性官能基から空間的に離れた位置でのC-H官能基化は困難であるといった欠点があった。本研究ではこれらの問題を克服するために、1)配位性官能基を必要としない反応、2)カチオン-π相互作用による基質の活性化と認識を利用した高選択的な反応の二点に焦点を当てた触媒設計を行った。触媒設計の鍵は金属カチオンを取り込むためのアザクラウンユニットを持つ点であり、まず理論計算によりアザクラウンユニットと遷移金属に対する配位子となるユニットを繋ぐリンカー部分の最適化を行った。得られた知見に基づいて、アザクラウンユニットを持つ配位子の合成を行ったところ、様々な長さのアルキル基をリンカーとする配位子の合成に成功した。また、柔軟なアルキル基に加えて、剛直な芳香環をリンカーとする配位子を合成することにも成功した。特に、開発した合成法はアザクラウンを原料として短工程での合成が可能であると共に、グラムスケールでの合成も可能であったことから、今後多彩な配位子の設計、合成を行う上で有用なものになると考えている。今後は、実際のC-H官能基化反応を行い、本触媒系の有用性を実証すると共に、得られた知見を触媒設計にフィードバックすることで高効率、高選択的でかつシンプルな触媒の開発を行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。
インストラクショナルデザインのための「先人の知」リポジトリの構築

本研究は、協調学習のインストラクショナルデザインを支援する環境の整備を目的とする。昨今、ITを活用したコミュニケーションツールやシミュレーション、実験ツールなどが数多く開発されている。しかし、教師が自分の授業設計意図に適したツールを選び、組み合わせて実際の授業に活用することは困難である。そこで、教師がITを活用した学習プロセスと学習環境(どのソフトウェアをどのタイミングで誰が使うか)を設計することを支援する。昨年度構築した「先人の知」リポジトリ(物理学における協調学習プロセスを構成する部品の典型的な組み合わせを抽出し、パターンとして蓄積したもの)を踏まえて、本年度は、リポジトリ活用機能の充実や、ユーザが新たに実践事例を蓄積するための機能の拡充をはかった。H16-1実践事例をリポジトリに登録する機構の開発熟練教師が行った授業実践、他者の授業実践、自己の授業実践なども、学習理論に基づく設計パターンと同様にリポジトリに登録できるような機構を開発した。これにより、実践事例の蓄積、再利用、比較、検討、分析、評価等が可能になった。プロトタイプの構築には現有機器を用い、その後外注し、平成14年度に開発した設計インタフェイスならびに平成15年度に開発した「先人の知」リポジトリとの連携をとった。H16-2知識・スキルの育成モデルに基づく、推奨パターン提示機能の開発教師が授業設計を行う際に、知識やスキルの育成モデルに基づいて、推奨モデルを提示する機能を設計した。例えば、教師が学習者に自己表現スキルの育成をさせたいと考えた場合に、そのために有効な学習環境(ツールの組み合わせ)や課題の候補を選択する仕組みは設計したが、具体的に推奨するための検索キューやタイミング等が未検討であり、開発には至らなかった。H16-3設計インタフェイス、リポジトリ参照・カスタマイズ機構、リポジトリ登録機構の統合これまでに開発したシステムを統合し、相互の連携をとった。ユーザビリティの向上とパッケージ化、バグフィックスのため、外注し、操作性の向上を図った。そのために、平成15年度は、(1)構成成要素の整理と典型的な組み合わせパターンの抽出、(2)知識やスキルの発達と適した学習活動や課題等のパターンとのマッピングを行った。(1)構成要素の整理とパターン抽出学習シナリオを記述する要素として、学習目的、学習グループ、学習活動、相互作用、学習者の役割、行為、学習者用ツール、教師用ツール、教材、課題、評価、シナリオタイプ等を用意し、これらの間の関連を整理した。また、学習理論を基盤として、典型的な設計パターンを抽出した。参考にした学習理論は、ピア・チュータリング、観察学習、分散認知、アンカード・インストラクション、認知的構成主義的学習理論、認知的柔軟性理論、認知的徒弟制、社会-文化的理論、正統的周辺参加などである。パターン抽出の単位は、学習グループ、学習活動、相互作用、ツール群(ルーム)の4種を用意した(2)知識やスキル発達と推奨パターンRumelhart&Norman(1978)の知識獲得過程に関するモデル、Anderson(1982)やFitts(1964)のスキル発達過程に関するモデルを基礎として、学習者の発達過程を表現するモデルを構成し、(1)で抽出したパターンと貢献しうる発達過程との関係を整理した。これにより、設計者のニーズに応じて設計パターンを推奨することが可能になると考える。H16-

3設計インタフェイス、リポジトリ参照・カスタマイズ機構、リポジトリ登録機構の統合これまでに開発したシステムを統合し、相互の連携をとった。ユーザビリティの向上とパッケージ化、バグフィックスのため、外注し、操作性の向上を図った。
特異構造を持つ界面発展方程式と境界値問題

平均曲率流方程式に代表される特異性を持つ界面発展方程式に対し、動的境界条件を課した問題、また不連続外力を持つ問題・不連続解が期待される問題など、不連続性を伴う問題の数学解析を行います。粘性解の一意性を導くための比較定理が、研究の柱の一つとなります。また、最適制御理論やゲーム理論に基づいた解の表現公式の確立も目指し、さらにそれを用いて凸性などの解の形状や、解の長時間挙動などの諸性質も調べます。
高周期14族元素多重結合をもつ動的錯体の自在制御

平成14-16年度の間、高周期14族元素多重結合をもつ新しい骨格の化合物を創製し、その動的錯体としての構造、物性および反応性の特徴を明らかにし、制御することを目的として研究を行い、以下の成果を得た。形式的なsp-ケイ素を有する化合物として初めて、アレンのケイ素類縁体であるトリシラアレンを創出することに成功し、さらに、ケイ素とゲルマニウムの一連の混合アレンとして、トリゲルマアレン、1,3-ジゲルマシラアレンおよび1,3-ジシラゲルマアレンの合成に成功し、構造を比較検討した。これらはいずれも折れ曲がった骨格を持つことがわかった。トリシラアレンでは、中央のケイ素は両端のケイ素を通る軸の周りで回転するような動的挙動が、結晶中でも溶液中でも見出されたが、結晶中の動的ディスオーダーはトリゲルマアレンや1,3-ジゲルマアレンでは観察されなかった。この動的ディスオーダーは末端元素の折れ曲がりの程度と相関のあることを発見した。すなわち、末端不飽和元素がゲルマニウムの場合にはその周りでの折れ曲がりの程度がケイ素の場合より大きく、両端の置換基を含む二つの面で区切られる4つの象限の環境に顕著な差異を生じ、中央の元素は一つの象限に優先的に位置するためであるとの結論を得た。また、我々の開発した安定シリレンを前駆体として、熱的に安定なケイ素-カルコーゲン二重結合化合物(シランチオン、シランセロン、シランテロン)の合成に成功した。X線構造解析により、これらの化合物のππ*およびn π*遷移のカルコゲン元素依存性が明らかになった。さらに、安定なジシレン-遷移金属錯体の合成、構造および反応の研究の一環として、新しいジシレン配位パラジウム14電子錯体の合成に成功した。X線構造解析等により、この錯体のジシレンはπ配位性の高いことが明らかになった。ケイ素-ケイ素二重結合化合物(ジシレン)など高周期14族元素の多重結合化合物は、一般には不安定化合物であるが、近年、数多くの安定な二重結合化合物が合成され、その性質が詳しく研究されるようになった。しかし、エチレンやアセチレン結合を含む有機化合物の多様性に比べると、知られている高周期4族元素多重結合化合物の置換基や骨格構造様式は、著しくバラエティに乏しい。我々はこれまでに、シクロテトラシレン、シクロトリシレン、スピロペンタシラジェンなど種々の新規環状ジシレンの合成を行い、構造と反応性を明らかにしてきた。その実績をふまえ、本研究では、高周期14族元素多重結合をもつ新しい骨格の化合物を創製し、その動的錯体としての構造、物性および反応性の特徴を明らかにし、制御することを目的とする研究計画を構築した。安定ジシレン(ケイ素-ケイ素二重結合化合物)の合成および反応の研究に関して、今年度は以下のような研究成果を得た。安定なジアルキルシリレン(1)を出発物質として、形式的なsp-ケイ素を有する化合物として初めて、アレンのケイ素類縁体であるトリシラアレン(2)を合成することに成功した。この化合物は水・空気に不安定であるが、熱的にはきわめて安定であり、200°Cの融点を持つ。X線構造解析の結果、トリシラアレン2は炭素のアレンとは異なり、折れ曲がった骨格構造をとり、しかも中央のケイ素原子は両端の2つのケイ素を結ぶ軸の周りで高速で回転していることがわかった。また、トリシラン2は溶液中でも同様の折れ曲がり構造をとり、速い回転をしていることがNMRスペクトルから推定された。(Nature, Feb.13

,2003号に掲載)安定シリレン1と単体イオウやトリフェニルホスフィンスルフィドとの反応により、アルキル置換シランチオン3を初めて合成した。シランチオンの固有の弱いn-p*遷移はきわめて短波長(250nm付近)に現れることが明らかになった。我々はこれまでに、シクロテトラシレン、シクロトリシレン、スピロペンタシラジエンなど種々の新規環状ジシレンの合成を行い、構造と反応性を明らかにしてきた。その実績をふまえ、本研究では、高周期14族元素多重結合をもつ新しい骨格の化合物を創製し、その動的錯体としての構造、物性および反応性の特徴を明らかにし、制御することを目的とする研究計画を構築した。昨年度は、形式的なsp-ケイ素を有する化合物として初めて、アレンのケイ素類縁体であるトリシラアレン(1)を合成することに成功した。X線構造解析の結果、トリシラアレン1は炭素のアレンとは異なり、折れ曲がった骨格構造をとり、しかも中央のケイ素原子には動的な位置の乱れが見られた。中央のケイ素は両端の2つのケイ素を結ぶ軸の周りで高速で回転しているものと結論された。また、トリシラアレン1は溶液中でも同様の折れ曲がり構造をとり、速い回転をしていることがNMRスペクトルから推定された。今年度は同じ置換基を持つトリゲルマアレン(2)の合成に成功した。トリゲルマアレン2の構造は1と類似しているが、骨格の折れ曲がりは1より大きく、動的位置の乱れは見られなかった。この原因について現在検討中である。一方、溶液中では2も1と同様に分子内回転しているものと考えられる。また、昨年度合成したシランチオン(ケイ素-イオウ二重結合化合物)に続いて、安定シリレン1と単体セレンやテルルとの反応により、対応するシランセロンやシランテロンの合成に成功した。X線構造解析により、これらの化合物のπ-π^*およびn-π^*遷移のカルコゲン元素依存性が明らかになった。安定なジシレン-遷移金属錯体の合成、構造および反応の研究の一環として、今年度は新しいジシレン配位パラジウム14電子錯体の合成に成功した。X線構造解析等により、この錯体のジシレンはπ配位性の高いことが明らかになった。本研究では、高周期14族元素多重結合をもつ新しい骨格の化合物を創製し、その動的錯体としての構造、物性および反応性の特徴を明らかにし、制御することを目的としている。昨年度までに、形式的なsp-ケイ素を有する化合物として初めて、アレンのケイ素類縁体であるトリシラアレンを創出することに成功し、さらに、そのゲルマニウム類縁体であるトリゲルマアレンを合成した。本年度は、1,3-ジゲルマシラアレンおよび1,3-ジシラゲルマアレンの合成に成功し、一連の高周期14族元素トリメタラアレンの構造を比較検討した。これらはいずれも折れ曲がった骨格を持つことがわかった。トリシラアレンでは、中央のケイ素は両端のケイ素を通る軸の周りで回転するような動的挙動が、結晶中でも溶液中でも見出されたが、結晶中の動的ディスオーダーはトリゲルマアレンや1,3-ジゲルマアレンでは観察されなかった。この動的ディスオーダーは末端元素の折れ曲がりの程度と相関のあることを発見した。すなわち、末端不飽和元素がゲルマニウムの場合にはその周りでの折れ曲がりの程度がケイ素の場合より大きく、両端の置換基を含む二つの面で区切られる4つの象限の環境に顕著な差異を生じ、中央の元素は一つの象限に優先的に位置するためであるとの結論を得た。
小窩裂溝部表層エナメル質の萌出後の経時的変化と酸処理効果

シーラントの保持力を長期にわたり安定したものとするためには,窩溝開口部における内斜面エナメル質への強固な接着が必要であり,そのための十分な酸処理効果が得られることが重要である。しかし,小窩裂溝部表層エナメル質は,萌出後,唾液,食物等の外的環境に接することによって石灰化が促進されるpost eruptivematurationがあり,構造的変化が認められる。さらに,エナメル質表層には耐酸性のある無小柱エナメル質が存在しているため,期侍する酸処理効果が得られていないように思われる。そこで,本年度は,小窩裂溝部表層エナメル質における無小柱エナメル質へのシーラントの浸透状態の観察を,萌出直前の未萌出小臼歯をコントロールとして,萌出後5年以内の小臼歯を用いて,走査型電子顕微鏡にて行った。〔結果ならびに考察〕リン酸エッチング後,フィラーの含まれていない,低粘度のシーラント材を填塞した場合の縦断面を観察すると,未萌出歯,萌出後5年以内の歯ともに,無小柱部にレジン浸透エナメル質が観察された。無小柱エナメル質は耐酸性があり、シーラントの接着には不利と考えられてきたが,リン酸処理により,無小柱部分も十分に脱灰されていると思われる。さらに,カルシウム脱灰量がリン酸の約1/2であ,酸性モノマーを含有するHEMA水溶液で前処理した後,低粘度のシーラントを填塞した場合にも,未萌出歯の裂溝部無小柱エナメル質ヘシーラントが浸透していることを確認した。シ-ラントの保持力を長期にわたり安定したものとするためには,窩溝開口部における内斜面エナメル質への強固な接着が必要であり,そのための十分な酸処理効果が得られることが重要である。しかし,小窩裂溝部表層エナメル質は,萠出後,唾液,食物等の外的環境に接することによって石灰化が促進されるposteruptive maturationがあり,構造的変化が認められる。さらに,エナメル質表層には耐酸性のある無小柱エナメル質が存在しているため,期待する酸処理効果が得られていないように思われる。そこで,シ-ラント接着の基礎的研究として,本年度は,小窩裂溝部表層エナメル質における無小柱エナメル質の観察を,萠出直前の未萠出小臼歯をコントロールとし,萠出後3年以内,610年の小臼歯を用いて,走査型電子顕微鏡にて行った。〔結果ならびに考察〕1.萠出直前の未萠出小臼歯では小窩裂溝部に無小柱エナメル質が存在することは少なく,その厚さもうすいものであった。2.萠出後3年以内のものでは,無小柱エナメル質の厚さ,存在部位は,未萠出歯と比較して明らかな違いは認められなかった。シ-ラントの適応となる萠出間もない歯は,無小柱エナメル質の厚さはうすい部位が多いと思われ,リン酸処理では表層が一層溶解消失するため,無柱部分は酸処理により溶解消失してしまうと考えられる。3.萠出後610年経過したものでは,個体差はあるものの,無小柱エナメル質の厚さが厚くなる傾向にあった。
離床動作に伴う創部負担の評価法の開発に関する研究

離床に焦点をあてた動作評価システムにおけるピックアップツール開発の可能性について検討することを目的に本研究を行った.すなわち,電導ゴムの歪み速度別特性を定量し,離床動作に伴う手術創における物理的負担度を求め,人を対象にした臨床試験を行った.その結果は良好で,体位の変換に伴う動作をリアルタイムで評価することが可能であった.その成果を元に,実際の患者にピックアップを装着し臨床応用可能なデータの獲得ができた.離床に焦点をあてた動作評価システムにおけるピックアップツール開発の可能性について検討することを目的に本研究を行った.すなわち,電導ゴムの歪み速度別特性を定量し,離床動作に伴う手術創における物理的負担度を求め,人を対象にした臨床試験を行った.その結果は良好で,体位の変換に伴う動作をリアルタイムで評価することが可能であった.その成果を元に,実際の患者にピックアップを装着し臨床応用可能なデータの獲得ができた.離床に焦点をあてた動作評価システムにおけるピックアップツール開発の可能性について検討することを目的に、本研究の初年度である平成20年度は電導ゴムの歪み速度別による特性の定量を行った。すなわち、市販の電導ゴム(呼吸ピックアップ,TR751T,日本光電)をクリープメーター(テンシロン万能試験機,RTG-1210,エーアンドディ)のロードセル(50N,US-50N)に治具を介して固定することにより測定に供した。次に、先行研究(花村ら2004)により求められた離床動作における創部の動きに関する成績を参考にして、低速域(5-20cm/sec),中速域(40-60cm/sec),および高速域(80-120cm/sec)の3速度による引張/弛緩を加え,伸び比と発現された応力との関係を求めた。その測定において求めた応力(σ)は、引張荷重(クリープメータから受ける外力P)に抵抗する長軸方向の断面積(A)あたりの内力として定義し、σ=P/Aにより求めた。いっぽう伸び比(ε)は、電導ゴムの初期長(L)に対する歪み(λ)の比(ヤング率)として定義し、ε=λ/Pにより求めた。その結果、測定した3速度域における応力と伸び比には線形の関係が得られたものの、引っ張りと弛緩により導出される電位変動は荷重後の時間の経過とともに減弱していくことが明らかになった。以上のことから、平成21年度は荷重終了後の電位減弱速度(あるいは加速度)について明らかにし、身体の想定した創部での特性について検討するとともに、皮膚への装着性についての検討を行う。離床動作に伴う手術創における物理的負担度を定量的に評価するための方法を確立することに焦点を当てて検討を行った。この検討からは、離床に焦点をあてた動作評価システムにおけるピックアップツール開発とその実施方法について明らかにされることが期待できることから、次年度の臨床への応用を想定した検討の基礎的な情報を得ることができた。まず、電導ゴム(呼吸ピックアップ、TR751T、日本光電)の引っ張り試験による低速域(5-20cm/sec),中速域(4060cm/sec),および高速域(80120cm/sec)の3速度における電位変動特性を元に、腹部正中創を想定した部位の皮膚への装着方法の策定を行った。すなわち、初期長90mmの電導ゴムをあらかじめ120mmに伸張し、その下端を臍上5cmの腹部正中線上に設置し、非伸縮性のテープによりその両端を固定する。また、皮膚への密着性を高めることによりデータの再現性と精度を向上させることを目的に、伸縮性の高いテープ(TJO817:ジョンソンエンドジョンソン)を用いて電導ゴムを覆う。その縦張力測定用の電導ゴムの中心点にもう1本の電導ゴムの中心点を直角に重ね合わせ、同様の方法により設置したものを横張力に用いるという測定方法を確立した。実際に被検者に装着した電導ゴムの反応性は良好で、体位の変換に伴う動作をリアルタイムで評価することが可能であった。離床に焦点をあてた動作評価システムにおけるピックアップツール開発の可能性について検討することを目的に,本研究の初年度である平成20年度は電導ゴムの歪み速度別による特性の定量を行った.その結果,測定した3速度域における応力と伸び比には線形の関係が得られたものの,引っ張りと弛緩により導出される電位変動は荷重後の時間の経過とともに減弱していくことが明らかになった.離床動作に伴う手術創における物理的負担度を定量的に評価するための方法を確立することに焦点を当てて検討を行った.この検討からは,離床に焦点をあてた動作評価システムにおけるピックアップツール開発とその実施方法について明らかにされることが期待できることから,次年度の臨床への応用を想定した検討の基礎的な情報を得ることができた.そこで電導ゴムの3速度における電位変動特性を元に,腹部正中創を想定した部位の皮膚への装着方法の策定を行った.すなわち,初期長90mmの電導ゴムをあらかじめ120mmに伸張し,その下端を臍上5cmの腹部正中線上に設置し,非伸縮性のテープによりその両端を固定する.また,皮膚への密着性を高めることによりデータの再現性と精度を向上させることを目的に,伸縮性の高いテープ(TJ0817:ジョンソンエンドジョンソン)を用いて電導ゴムを覆う.その縦張力測定用の電導ゴムの中心点にもう1本の電導ゴムの中心点を直角に重ね合わせ,同様の方法により設置したものを横張力に用いるという測定方法を確立した.

実際に被検者に装着した電導ゴムの反応性は良好で,体位の変換に伴う動作をリアルタイムで評価することが可能であった.以上の成果を元に,実際の患者にピックアップを装着し臨床応用可能なデータの獲得ができた.
特殊教育において分散型広域ネットワークを利用した協調学習に関する研究

最終年度は、主に以下の2つの内容について研究を行った。(1)人的ネットワーク・電話回線を使用して教員間で必要となる教育情報を交換・共有する。(2)人的ネットワーク・電話回線を使用して子供と複数の教員間で必要となる教育情報を交換・共有する。最終年度では、以下の研究成果を得た。(1)研究協力者に依頼し、人的ネットワーク・電話回線を使用して教員同士の間で必要となる教育情報や子供と複数の教員間で必要となる協調学習に関する情報の交換・共有をマルチメディアのツールを使用して行った結果、情報交換をする相手が特定されている場合は、さまざまな教育情報を交換する上で時間の節約や郵送料の節約などの点でマルチメディアのツールが役に立つことが分かった。特に遠距離での情報交換については、このツールによってすぐにファイル単位で安全に情報交換ができるということが分かった。このことは、今後、個人情報保護やプライバシー保護の点においてこの方法が役立つことを示唆する。一方、今回使用したソフトウェアは、動画情報の取り扱いやソフトウェアのインストールの点では問題点が残っていた。(2)さらに今回収集した教育情報は、学校が持っている情報の一部ではあったが、その教育情報量は、非常に膨大であることが明らかになった。どの教育情報が、教員間で最も必要であるのか、さらに細かく調査する必要性がある。本年度は、ネットワーク上で協調学習を進める上で必要となる学校の情報を収集した。具体的には、教員同士、或いは、学校間で必要となる教育情報について収集した。さらに、収集した教育情報は、主に教員同士の間で必要となる教育情報と子供と複数の教員間で必要となる教育情報に分けて整理した。それと同時に、ネットワーク上で協調学習を行う上で必要となる既製ソフトウェアの情報も併せて収集した。本年度では、以下の研究成果を得た。1.数カ所の養護学校の教員の方に依頼して、教員同士の間で必要となる教育情報や子供と複数の教員間で必要となる協調学習に関する情報を収集した。分析の結果、いくつかの情報に限っては(例えば、学校の紹介等)、同様に他校にもあったが、大半の集めた教育情報には、その学校独自で作成されたものが多いことが明らかになった。さらに収集した教育情報を調べていくと、ネットワーク上で教育情報を活用する時に子供の個人情報の取り扱い方についての問題点があった。2.協調学習を行う上で必要となるマルチメディアのツールについての情報を収集した。収集したマルチメディアのツールの情報を基にして、音(音声)の利用、映像の利用、ホワイトボードの利用、音と映像とホワイトボードを組み合わせた利用、ネットワーク対応の有無、の観点から分析した。その結果、ほとんどのマルチメディアのツールは、ネットワーク対応(特に、インターネットを中心とした)で音と映像を組み合わせて利用できるものが多かった。また最近では、一部ではあるがインターネットの方法以外に、電話回線を使用したモデム通信方式による限られたネットワークの利用方法(有線保護法)もあることが分かった。
酸化ストレスによる細胞増殖抑制の分子機構

酸化ストレス応答遺伝子の分離を目的とし、過酸化水素誘導性遺伝子のcDNAクローニングを、マウス骨芽細胞(MC3T3)を用いてこれまで行ってきた。今回その過程で分離された興味ある新規遺伝子(HIC-5)の構造と機能の解析を行った。HIC-5cDNAは440個のアミノ酸からなる蛋白質をコードし、この蛋白質はN-末端にProに富む領域を持ち、C-末端にlin-11と相同性を示す7個のZn-フィンガーを持っていることから転写制御因子の一つと予想される。ペプチド抗体を用いた免疫沈降の結果、HIC-5蛋白質は核に局在することが示された。HIC-5遺伝子の塩基配列はマウスとヒトとの間で保存されていると考えられ、この遺伝子の発現は、v-rasで形質転換したNIH 3T3細胞および各種のヒト癌細胞株で著しく低下していた。逆に正常ヒト繊維芽細胞の若い細胞での発現は低く、加令し増殖を停止した細胞において上昇した。この増殖における機能を直接的に解析するため、HIC-5cDNAの動物細胞での発現ベクターを構築し、細胞への導入を行った。発現ベクターとしてネオマイシン耐性遺伝子を含むプラスミドを用い、MC3T3細胞および不死化ヒト繊維芽細胞(KMST-6)に導入してネオマイシン耐性コロニーの出現頻度を測定した。その結果、HIC-5の発現はコロニー形成率を低下させ、細胞増殖の抑制作用を持つことが示された。しかし、発現ベクターを細胞へマイクロインジェクションしてもDNA合成には影響せず、HIC-5遺伝子産物は細胞周期進行を制御するのではなく、分裂回数の計測に関与することが考えられる。現在HIC-5蛋白質が結合するDNA配列および核蛋白質の検索を行っている。
米ソ経済およびソ連・東欧経済の産業構造と多部門有効成長経路に関する計量的比較研究

1.産業構造(投入産出)構造の米ソ比較(1)米ソ産業連関表の産業分類の内容の比較検討と調整(2)米国の新SNA型産業連関表(1972,1977年)からの商品×商品産業連関表(非公表)の推計と1980年表のRAS修正法による推計を行なった(3)スカイライン回表分析を駆使して米ソの輸出入構造の比較を行なった2.ハンガリー,ソ連等の資本ストック構造の分析を除却率等にも着目して系統的に整理することを試みた。以上の結果の一部は、「社会主義最適機能システム記」(岩波)(1988年発行予定)の原稿としてまとめた。
日本語複合動詞の獲得に関する実証的研究

本研究では、日本語を母語とする子どもが、どのような過程を経て日本語を母語とする大人が有する複合動詞に関する言語知識を獲得するのかを実証的に分析することを目的とする。そのために、子どもが語彙的複合動詞と統語的複合動詞に下位分類されたものをどのような順序で何を手掛かりにして獲得していくのかを発話調査と心理実験の双方向から検証する。そうすることで、これまで明らかにされていない現象の獲得過程を明らかにし、語彙獲得研究や文法発達研究等の言語獲得理論の構築に寄与する。さらには、日本語に関する理論研究を獲得の観点から考察することにより、言語理論研究に対して示唆を与えることを目指す。
Positive Geneticsによる植物への栄養素欠乏耐性付与

ホウ素欠乏時の根の伸長に重要なWRAKY6のターゲット遺伝子を探索し発見が変化する二十数個の遺伝子を同定した。ホウ素欠乏時に野生株よりも根が長い変異株(LoBT-No.1,No.2,No.3)について解析を進めたところLoBT-No.1は四倍体であった。別に入手した他の四倍体もホウ素欠乏時の根の伸長が向上していたことから、シロイヌナズナの四倍体にの根の伸長はホウ素欠乏時に向上していることを明らかにした。四倍体の生育はほかの栄養欠乏では特に顕著に回復することはないことから、このホウ素欠乏での生育改善は単に四倍体が大きいごとに由来するのではなく、四倍体がホウ素欠乏特異的に生育が改善していることを示している。Activation-tagged lineやFOX lineのスクリーニングから欠乏体制を与える新たな遺伝子を同定することを第一の目標とし、大規模スクリーニングを行いましたが、目的とするものはえられなかった。多くの栄養素はプロトンとの共輸送で細胞に取り込まれることに着目し、細胞外にプロトンを放出する役割を持っていることが知られているAHAと呼ばれる遺伝子群について、mRNA蓄積を調べたところ、AHA1とAHA2の発現が欠乏で誘導され、AHA4はS欠とN欠で誘導されることを明らかにした。これらの変異株を入手し、生育の特性を調べたところ、ある変異株は萎れやすい性質をもっていることが明らかになった。栄養欠乏条件下でスクリーニングを行った。以前から所持していたアクチベーションタグラインに加え、理化学研究所のシロイヌナズナFoxラインを分取させて頂き、スクリーニングに加えた。窒素欠乏条件、リン酸欠乏条件、カリウム欠乏条件、硫黄欠乏条件、ホウ素過剰条件で合わせて40万個体ほどをスクリーニングし、生育が向上したラインを100ラインほど得た(一次スクリーニング)。得られた植物の自殖次世代の種子を野生型株の種子と共に一次スクリーニングで用いたものと同じ組成の培地に播き、植物体の生育を観察した(二次スクリーニング)。二次スクリーニングの結果、野生型株よりも有意に生育が向上したライン、あるいはポピュレーションの一部の生育が向上したライン約15ラインをこれまでに単離している。生育が向上していたラインについては、通常の栄養塩組成の培地でも生育を観察し、野生型株との生育の違いを観察した。二次スクリーニングで得られたラインの半分以上は、通常の栽培条件でも野生型株よりも地上部新鮮重が重くなっており、生育の早い変異株であることが分かった。一方、カリウム欠乏条件下でのみ野生型株よりも生育が向上しているラインも単離され、このラインでは、カリウム代謝が向上しているものと考えられる。また、ホウ素欠乏条件で生育の良いラインの中に、同じホウ素欠乏培地で生育している野生型株の生育をも向上させるラインがあり、このラインはホウ素欠乏条件下でのシロイヌナズナの生育を向上させる物質を分泌していると考えられる。二次スクリーニングで得られた有望なラインについて、掛け合わせを進めた。