hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転座型白血病のDNAチップを用いた分子機構の解析

転座型白血病細胞の新規転座関連遺伝子を単離して、その遺伝子の発生と分化における役割およびキメラ遺伝子の標的遺伝子を検索した。我々はこれまで11q23転座型白血病のMLL遺伝子の相手遺伝子をCBP, p300, ABI1, AF5q31など8種単離した。転座型白血病に関連する遺伝子を次々と単離しつつ、これらの遺伝子をin vitroとマウスの系を用いて正常での役割を検討する。転座型急性リンパ性白血病(ALL)の新鮮検体を用いて、転座の相手による発現の相違をDNA Chipを用いて検索し、下流の標的遺伝子を探索した。t(4;11)15検体、t(11,19)6検体、t(5;11)2検体、および対照としてt(12;21)6検体、t(1;19)3検体からRNAを抽出し、Affymetrix社のDNA Chip(12,000個)により発現プロファイルの解析を行った。t(4;11)のみ発現している遺伝子が10種、t(11;19)のみに発現している遺伝子が12種みられ、両方に共通して発現がみられる遺伝子が、FLT3, HOXA9, HOXA10等15種にみられた。興味あることに、MLL再構成のある21検体中予後による発現パターンの相違がみられ(p=0.01)、転写因子のRUNX2が予後良好群で、CDP遺伝子が予後不良群で高発現を示した。また21例で共通して発現が高かったFLT3遺伝子の変異を調べたところ、4例(18%)で変異がみられた。これらの遺伝子の発現を定量reverse transcriptase(RT)-PCRでチェックしたところ、ほぼアレイの発現と一致していた。MLL再構成例の共通の標的遺伝子および転座相手の相違によるMLLのキメラ遺伝子の下流の標的遺伝子の相違を探索するため、これらの遺伝子を詳細に検討し、共通する下流遺伝子をしぼる作業を進めている。
進行肝芽腫のDNAメチル化解析による予後予測分子マーカーの確立

本研究は、進行肝芽腫の治療効果および予後を規定する分子マーカーをDNAメチル化異常の観点から探求するために、遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化解析をおこない、進行肝芽腫において特異的にメチル化率の高い候補癌抑制遺伝子を同定することによって肝芽腫の予後予測因子となる分子マーカーを確立することを目的とした。SNPアレイ解析により得られた最少欠失領域に位置する候補癌抑制遺伝子のメチル化解析をおこない、肝芽腫細胞株に高メチル化を認めたが、pilot studyとして解析した肝芽腫腫瘍検体においては明らかなメチル化異常を認めなかった。本研究は、進行肝芽腫の治療効果および予後を規定する分子マーカーをDNAメチル化異常の観点から探求するために、遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化解析を網羅的におこない、進行肝芽腫において特異的にメチル化率の高い候補癌抑制遺伝子を同定することによって肝芽腫の予後予測因子となる分子マーカーを確立することを目的としている。平成22年9月に研究活動スタート支援に採択され、まず北海道大学病院にておこなわれた肝芽腫手術症例の臨床病理学的背景および治療効果・予後を調査した。病理組織診断を見なおし、いずれの症例においてもパラフィン包埋切片からの再切り出しが可能であることを確認した。そこで、肝芽腫は病理組織学的に異なる胎児型と胎芽型がしばしば同一腫瘍内に混在し、胎芽型では有意に悪性度が高い(Haas JE, et al.1989 Cancer)ことに着目し、胎芽型肝芽腫と胎児型肝芽腫をmicrodissectionによって厳密に分別して、それぞれから得られたDNAをもちいて遺伝子プロモーター領域の網羅的メチル化解析をおこなう方針とした。現在microdissectionによって均一な組織型の領域からDNAを抽出し解析する検体の調整を終え、網羅的メチル化解析に進む段階である。これまでの研究では様々な組織が混在した肝芽腫腫瘍組織から一様に核酸抽出し解析しているため、同じ正常(胎児)肝細胞から異なる生物学的特性(組織型、悪性度)を有する癌に至る過程が、特異的な癌抑制遺伝子のDNAメチル化異常に依存しているかを解明できないでいた。肝芽腫の組織型とDNAメチル化異常との相関に関する研究はこれまでになく、本研究の意義・目的である肝芽腫予後予測分子マーカーの確立に貢献しうる重要な過程と位置づけている。本研究では、ジェネティック解析とエピジェネティック解析結果とを組み合わせて、進行肝芽腫におけるDNAメチル化異常の関与を明らかにし、肝芽腫の予後予測因子となる分子マーカーを確立することを目的とした。SNP array解析によって明らかにされた、肝芽腫で高頻度にみられるLOH(Loss of heterozygosity)の領域(4q,16q)に位置する遺伝子を中心に、cell line(HuH6,HepG2,Hep3Bなど)および臨床腫瘍検体を用いてDNAメチル化異常の有無を検索した。具体的には、4q最小共通欠失領域に位置するIRF2,CASP3,MLF1IP,SNX25,MTNR1A,FSHD、および16q最小共通欠失領域に位置するWWOX,CDH15,CMTM3、また3p21に位置し高メチル化が予後規定因子となることが分かっているRASSF1Aのプロモーター領域のメチル化を、MSP法を用いて解析した。MSP法の条件設定が確立されたIRF2,MTNR1AおよびCDH15では、一部cell lineにおいて高メチル化を示すバンドが検出されたが、臨床腫瘍検体においては高メチル化を認めなかった。つまり肝芽腫においてそれらの遺伝子がメチル化異常によって不活化されている可能性は低いと考えられ、予後予測因子として有用なマーカーにはなりえないと判断した。現在その他の候補癌抑制遺伝子におけるメチル化解析を進行中であり、今後も肝芽腫の予後予測因子となる分子マーカーを確立することを目的とした本研究を継続していく考えである。
誘導性細胞標識システムを利用した膵β細胞分化・再生メカニズムの解明

本研究では、誘導性細胞標識システムを用いてマウスの膵β細胞を選択的に標識し追跡することによってその運命追跡を行った。アロキサン糖尿病マウスにおけるヒトGLP-1受容体作動薬リラグルチドの作用をモデル系として、膵β細胞の機能と量を改善する仕組みを解析した結果、GLP-1シグナルの活性化が増殖を促進して細胞死を抑制するが、新生は誘導しないことを見出した。昨年度から継続してIns2-CreER/R26R-YFPマウスで作製したアロキサン糖尿病モデルにおけるヒトGLP-1アナログ製剤であるリラグルチドの効果を検討している。今年度は膵β細胞の量だけではなく、インスリン分泌機能についても解析を進めた。タモキシフェンを投与して膵β細胞を標識した雄性Ins2-Cre/R26RYFPマウスにアロキサン60 mg/kgを投与して膵β細胞傷害性の糖尿病モデルを作製した。アロキサン投与の翌日からリラグルチドを200 μg/kgの用量で1日1回30日間皮下投与した。アロキサン投与直後に経口糖負荷試験を行うと、インスリン分泌反応の消失に伴って耐糖能の著しい低下が認められた。リラグルチド投与群では、15日目、30日目ともに経口糖負荷試験時のインスリン分泌反応が部分的に回復し、耐糖能が有意に改善した。興味深いことに、30日目にリラグルチド投与を終了してさらに2週間休薬した後でもインスリン分泌反応と耐糖能の有意な改善は持続していた。このことは、リラグルチドの効果が一過性ではなく、膵β細胞に継続的あるいは不可逆的な変化をもたらした可能性を示している。リラグルチド投与群ではコントロール群に比較して、膵β細胞量が増加していることも明らかとなっているが、インスリン分泌反応の回復は量の変化だけでは説明できないことから、リラグルチドは膵β細胞の質の改善にも効果があるものと考えられた。今年度はさらに、リラグルチドの作用メカニズムを詳細に解析するため、in vitroにおけるアロキサン膵β細胞障害モデルの作製に着手した。MIN6細胞にアロキサンを処置することによって、細胞死とインスリン分泌機能の低下が誘導されることを確認した。今年度は、主にIns2-CreER/R26R-YFPマウスでアロキサンによる膵β細胞傷害性の糖尿病モデルを作製し、ヒトGLP-1アナログ製剤であるリラグルチドの膵β細胞量に対する効果を検討した。6週齢の雄性Ins2-Cre/R26RYFPマウスに、タモキシフェンを2週間かけて5回投与し膵β細胞の標識を行った。最後の投与から10日目に、アロキサン60 mg/kgを尾静脈投与して膵β細胞傷害性の糖尿病モデルを作製した。アロキサン投与の翌日に血糖値が300 mg/dl以上のマウスを実験に用い、同日よりリラグルチドを200 &#61549;g/kgの用量で1日1回30日間皮下投与した。アロキサン投与後に体重は漸減したが、リラグルチド投与群とコントロール群で差はなかった。摂餌量はリラグルチド投与群でコントロール群に比して少ない傾向が認められた。血糖値は、コントロール群では試験期間中徐々に増加する傾向が見られたものの、リラグルチド投与群では投与後15-17日目以降に上昇が抑制され、コントロール群との差が有意となった。また、膵β細胞量はアロキサン投与によって正常の約15%まで劇的に減少したが、リラグルチドの投与によって約3倍に増加した。リラグルチドはアロキサン投与によって減少した膵β細胞を増加させる作用を有することが明らかとなった。今後、タモキシフェン投与によってYFP標識された膵β細胞の割合の変化を解析することで、リラグルチドの膵β細胞量増加のメカニズムを探る。また、基礎的な解析の一環として膵β細胞は離乳時のわずかな期間のみ新生が生じることを見出した。さらに、新生膵島と思われるインスリン陽性細胞クラスターのマイクロダイセクションによる単離にも目処がついた。本研究では、誘導性Cre/loxPシステムに基づく膵β細胞標識モデルマウスを用いて、その分化・増殖・再生過程を比較解析することによって、膵β細胞がどのようにインスリン分泌機能を獲得して成熟した細胞に分化・再生するのか、アロキサン糖尿病モデルにおけるヒトGLP-1受容体作動薬リラグルチドの効果を解析することにより、その一端を明らかにすることを目的とした。我々は、誘導性に膵β細胞を標識できるマウス(Ins2-Cre/R26RYFPマウス)を樹立し、これによって膵β細胞の増殖(自己複製)と新生(幹/前駆細胞からの分化)を区別できることを実証しているので、このマウスを用いて解析を実施した。前年度までに、リラグルチドがアロキサン糖尿病マウスにおいて膵β細胞の量と質をともに改善することを明らかにしてきたが、最終年度では、そのメカニズムについて主に解析を進めた。

利尿薬で糖の再吸収を阻害するフロリジンを投与し、リラグルチドと同様の血糖コントロールをしたにもかかわらず膵β細胞量は増加せず、インスリン分泌機能も回復しなかった。このことからリラグルチドは、血糖降下作用以外にも何らかのメカニズムで膵β細胞の量と機能へ影響していると考えられた。リラグルチドは、アロキサン投与とその後の高血糖によって生じた膵β細胞における酸化ストレスを軽減した。この時、膵β細胞の機能と量の維持に関与する転写因子のPdx1とFoxO1の発現が回復することを見出した。興味深いことに、リラグルチドによるこれらの効果は、薬剤投与終了後少なくとも2週間は持続した。以上の結果から、ヒトにおいても同様の効果が認められれば、膵β細胞量の減少した糖尿病患者に対して有用な薬剤となる可能性があると考えられる。医歯薬学病態モデルにおける膵β細胞の運命についての解析を進め、量的、機能的な評価をすることができた。In vivo評価の進捗状況はマウスの生産に依存せざるを得ないが、おおむね当初予定にしたがって進展していると考えている。膵β細胞運命の詳細なメカニズム解析にはin vitroでの評価も重要であり、この点についても一定の進展が見られた。当初計画で、平成24年度はマウスの出生直後から幼若期、成体期、老齢期まで、各段階のマウスの膵臓を摘出してインスリン等の免疫染色を行い、膵β細胞数を計数し、同様の解析を妊娠時や膵再生モデルにおいても実施し、膵β細胞量の変化の状態を明らかにするとしていたが、おおむね予定通りに進展している。また、膵β細胞について、増殖が主な時期、新生・分化転換が亢進する時期、増殖も新生もほとんど生じない時期の特定についても目処がついた。今後は、in vivoでの膵β細胞増殖、細胞死に対するより詳しい解析を病態モデル(アロキサン糖尿病モデル)を用いて進める。また、分子メカニズムの解析には、MIN6細胞を用いたin vitroにおける検討を中心に実施する予定である。基本的には当初研究計画に基づき、いくつかの条件下で膵β細胞の運命追跡を継続、進展させる。特に、病態モデルのでの解析を中心に研究を推進する予定である。組織解析の試薬等の消耗品や動物の飼育費、成果発表費として支出する計画である。
神経情報系過興奮期に対応する脳/脊髄内GABA受容体サブユニットの分子機能的解明

最近の分子生物研究からGABA受容体の構造解析が明らかにされ個々のサブユニットの遺伝子解析も進み各種のサブクラスが報告されている。本研究では、その中でもGABAa受容体のα4サブクラスに焦点を絞り、脳内GABA神経系に影響を及ぼす静脈麻酔薬の麻酔効果が不完全な場合と完全な場合におけるGABAa受容体α4サブユニットの変動、ならびに、脳梗塞によって生じる脳細胞死の発現におけるGABAa受容体α4サブユニットの変動を検索した。さらに、実験動物として後交通動脈が欠損しており、且つ、静脈麻酔薬に対する感受性が異なっているC57BI/6Jを用いた。(1)静脈麻酔投与において、正向反射が完全消失時における脳内各部位でのGABAα4サブユニットの変動を比較検索するとpropofolを投与した時のGABAα4サブユニットの発現は有意に高い部位が多かった。しかも、この発現の程度は吸入麻酔の完全麻酔時に発現するGABAα4サブユニットと比較しても明らかに高い値であった。一方、正向反射が完全に消失していない状態でのGABAα4サブユニットの発現はmidazolamやPentobarbital投与群において完全麻酔時と比較していずれも著明な上昇が認められた。殊に、midazolamでは脳の全部位で有意な差を持って高い発現が観察された。しかしながら、propofolは完全麻酔時と不完全麻酔時のGABAα4サブユニットの発現に相違が認められなかった。すなわち、propofolは脳幹網様体を中心としたα4サブユニットを有するGABA受容体に主作用点を有することが示唆された。しかし、midazolamはα4サブユニットを含むGABA受容体には特異的な結合剖位のないことが推測された。(2)6-0モノフィラメントを外頚動脈から挿入し中大脳動脈岐始部に留置し脳血流を遮断した結果、虚血24時間以降では明らかに脳障害を惹起した部位が梗塞側で60%以上に達した。興味あることに、GABAα4サブユニットの発現する部位を経時的に検索すると、発現が早期で有意な部位は損傷を受ける範囲は狭いことが判明した。総括すると、GABAα4サブユニットを含むGABA受容体に作用点を有する静脈麻酔薬は脳保護作用を有することが示唆された。「目的」本研究は脳内GABA_A受容体サブユニットの麻酔効果に対する役割を明らかとするため各種全身麻酔薬の麻酔効果発現時における脳内各部位におけるGABA_A受容体α4サブユニットm-RNA発現の相違を即時型quantified RT-PCR法で比較定量検索することを目的とした。「方法」1)実験動物は雄性C57/BL6(体重20-25g)マウスを用いた.2)薬物は吸入麻酔薬としてGOI静脈麻酔薬として,ミダゾラム,プロポフォール,ペントバルビタールを使用した。3)麻酔効果の判定は30°傾斜した観察箱の中で正向反射が30秒以上消失した時点を麻酔効果発現とした。4)既報に従ってC57/BL6の脳内GABA_A受容体α4サブユニットのプライマーを作成し、RT-PCR法を基盤とした定量法にて各脳部位のαサブユニットm-RNA発現を検索した。「結果」脳内GABA_A受容体α4サブユニットm-

RNAはGOI麻酔導入期において、視床、線条体、皮質前頭葉、後頭葉に多く発現し、小脳、延髄、視床下部では低い発現であった。静脈麻酔薬誘発の麻酔導入期には、これらの発現の脳部位における比率はGOIと比較してほぼ等しかったが、プロポフォール投与群では線条体および海馬で明らかに発現の増加が認められた。さらに,麻酔導入量の50%を投与したときは,いずれの静脈麻酔薬も麻酔導入時よりも脳内GABA_A受容体α4サブユニットm-RNA発現は有意に増加し,殊に,ミダゾラムでは海馬,視床でより有意な増量が観察された.「考察」本研究成績は、脳内GABA_A受容体の中でも線条体,海馬,視床におけるα4サブユニットが麻酔効果発現に重要な役割を果たしていることを示唆するものである。本研究は脳内GABA_A受容体サブユニットの脳梗塞進行時における変動を明らかとするため,中大脳動脈閉塞モデル動物の脳内各部位におけるGABA_A受容体α4サブユニットm-RNA発現の相違をquantified RT-PCR法で比較検索することを目的とした。「方法」1)実験動物は雄性C57BL/6J(体重20-25g)マウスを用いた.2)中大脳動脈閉塞薬物は吸入麻酔下,体温を3638°Cに維持した.さらに,6-0モノフィラメントを外頚動脈から挿入し内頚動脈を経てウィリス輪の中大脳動起始部で留置した.その際,レーザードップラー法での局所脳血流量は急激に低下することを確認した.30分後,フィラメントを抜き外頚動脈を結紮した.3)脳梗塞の評価は,パラフォルムアルデヒドによる脳潅流後NeuN抗体を使い神経細胞を染色した脳切片をCCDカメラによりNIH imageで梗塞範囲を測定した.4)梗塞後,0.5,3,6,24そして48時間後に脳内GABA_A受容体α4サブユニットでRT-PCR法を基盤とした定量法にて各脳部位のサブユニットm-RNA発現を検索した。「結果」明かな脳梗塞巣は脳梗塞後,6時間以降から観察された.一方,脳内GABA_A受容体α4サブユニットm-RNAは,脳梗塞3時間後において、正常側と比較して梗塞側の海馬,線条体に多く発現し、皮質前頭葉,後頭葉,小脳,視床,延髄では変化が認められなかった.6時間後ではこれらの増量は認められず,24時間以降では明かな減少が中脳全域で認められた.「考察」本研究成績は、脳内GABA_A受容体のα4サブユニットが脳梗塞進行時に梗塞巣で一時的な増加をすることにより脳内興奮性神経系の抑制を行う役割を果たすことを示唆するものである。
農薬系化学物質による免疫系に及ぼす影響評価

本研究では、諸外国で使用されている農薬であるEndosulfanについて、免疫系、特にアレルギー反応に関する影響評価を行った。Endosulfanはアレルギー誘発マウスにおいて、血清中の抗原特異的IgE量を増加させ、アレルギー反応を惹起させる可能性を示した。また、IL-4産生量においても増加させた。Endosulfanは、アレルギー反応を誘発するだけでなく、炎症物質の放出を促進したことから、アレルギー反応に影響を及ぼすことが明らかとなった。本研究の目的は、「食と安全」の観点に立ち、残留農薬等に汚染された食物を摂食した場合、生体にどの様な影響を及ぼすか、細胞及び個体レベルで検討し、リスク評価に役立てることである。日本では使用が禁止されているが、諸外国で使用されている農薬系化学物質であるエンドサルファンについて、マウス免疫系に焦点を当てて影響評価を行った。エンドサルファンは2種類(α及びβ)の光学異性体が存在するが、ヒト型ハイブリ。ドーマHB4C5細胞のIgM産生を抑制し、かつ弱い細胞毒性を示したβエンドサルファンについて検討した。マウス脾臓及び腸間膜リンパ節由来のリンパ球に対するβエンドサルファンの影響を検討した結果、脾臓リンパ球はIgM、IgG、IgA各クラスの抗体産生を濃度依存的に抑制した。一方で、腸管リンパ節リンパ球は、各クラスの抗体産生応答に差異が生じた。βエンドサルファンの生体影響評価のだめ、マウスに2週間経口投与したところ、脾臓リンパ球のIgM、及びIgG産生が有意に抑制されるだけでなく、インターフェロンγ産生も抑制されることを確認した。加えて、脾臓の萎縮が認められ、免疫機能を低下させる可能性が示唆された。また、βエンドサルファントアレルギー応答の関連について検討を行った。卵白オボアルブミンの腹腔内投与により、アレルギーを誘発したマウスにβエンドサルファンを4週間経口投与した。その結果、血清中の抗原特異的IgE、及びIgG1の産生を促進した。また、血清中のインターロイキン4量は有意に増加し、脾臓リンパ球もインターロイキン4産生促進を示した。さらに、ラット好塩基球由来RBL-2H3細胞の細胞内顆粒放出を指標に、βエンドサルファンのアレルギー応答誘導性を評価したところ、濃度依存的に細胞内顆粒を放出した。以上の結果から、βエンドサルファンはアレルギー状態を、より悪化させる影響を及ぼすことが示唆された。本研究は「食と安全」の観点から、残留農薬等に汚染された食物を摂取した場合、私達の体にどの横な影響を及ぼすかを検討・予測し、健康リスク回避のために役立てることである。既に日本では使用が禁止されているが、安価なため諸外国で現在も使用されている農薬系化学物質であるエンドサルファンについて、平成21年度に引き続き、マウス免疫系に焦点を当てると共に、生殖系への影響評価を行った。エンドサルファンは2種類(α及びβ)の光学異性体が存存する。免疫細胞の表面に存在するエストロゲンレセプター(ER)は、免疫調節機能に関与し、細胞からの分泌タンパク質を制御している。エストロゲン応答細胞株にエンドサルファンを添加したところ、エンドサルファンはエストロゲン活性を示す結果が得られた。つまり免疫細胞では、分泌タンパク質に対して過剰な制御が起こっていることが示唆された。その一方で、精巣や副腎で生合成されたテストステロンは、酵素によってエストロゲンに変換されることが知られている。エンドサルファンは、分泌タンパク質の産生制御だけでなく、性ホルモンの合成経路にも影響を及ぼすことが予測された。α-エンドサルファンを4週間経口投与した雄マウスは、精子数が30%減少しただけでなく、頭部や尾部に形態異常を起こした精子が約2倍増加した。さらに、投与雄マウスの血清中テストステロン濃度は、約60%抑制された。エンドサルファンは、生体内でテストステロン合成を抑制した結果、精子形成に障害を与え、結果的に精子数の減少や形態異常精子の増加を引き記こしている可能性が示唆された。エンドサルファンは免疫系だけでなく、生殖系においても悪影響を及ぼすことが明らかになった。
関節リウマチの病態に関与する骨髄細胞の解析と新規治療法の開発

本研究では、脾臓中の骨髄由来抑制細胞(MDSCs)が、コラーゲン誘導関節炎モデルマウスで関節炎の発症とともに増加し、MDSCsがCD4+T細胞の増殖抑制やTh17細胞への分化抑制のほか、IFN-γ, IL-2, TNFα, IL-6などの炎症性サイトカイン産生抑制する事を明らかにした。さらに、MDSCsをCIAマウスに経静脈投与する事で、関節炎の抑制効果を示した。すなわち、CIAマウス関節炎で、MDSCsがCD4+ T細胞を介した炎症免疫反応を抑制する事を意味する。これらは、MDSCsの自己免疫性関節炎の病因への関与とMDSCsによる新たな関節リウマチ治療の可能性を示唆している。研究の目的MDSCs(Myeloid-derived suppressor cells)は、強力なT細胞機能障害誘導活性を持つ未成熟な骨髄性細胞の不均一な細胞集団で、悪性腫瘍や自己免疫疾患など種々の病的状態において増加しているが、その意義については明らかでない点が多い。本研究では、関節リウマチをはじめとした自己免疫性疾患でMDSCsがどのような役割を果たしているかを検討し、病因的意義を解明し、新たな治療法を開発することにある。本年度の結果前年度の研究で、コラーゲン誘発関節炎(Collagen-induced arthritis :CIA)モデルマウスにおいて、脾臓中のMDSCsが関節炎の発症とともに増加することを示した。さらに、MDSCsの機能解析として、正常マウス脾臓細胞から分離し抗CD3と抗CD28モノクローナル抗体により刺激したCD4+ T細胞と共培養することで、MDSCsがT細胞の抗原非特異的な免疫反応を抑制することを明らかになった。MDSCsをCIAを誘導したマウスに経静脈投与し、関節炎の抑制効果があることを示した。本年度の結果これまでの研究で、コラーゲン誘発関節炎(Collagen-induced arthritis :CIA)モデルマウスにおいて、脾臓中のCD11b+Gr-1+MDSCsが関節炎の発症とともに増加すること、さらに、MDSCsの機能解析としてMDSCsがT細胞の抗原非特異的な免疫反応を抑制することを示した。本年度は、CIA関節炎局所の所属リンパ節において、CD4T細胞数の減少、これらCD4T細胞でのIFN-γやIL-17A発現低下することを明らかにした。また、pristine誘導性SLE発症モデルの初期病変である肺胞出血出現期の脾臓にも、MDSCsが存在する事を明らかにし、その治療への応用を現在進めている。本研究では、関節リウマチをはじめとした自己免疫性疾患でMDSCs(Myeloid-derived suppressor cells)がどのような役割を果たしているかを検討し、病因的意義を解明し、新たな治療法を開発することにある。関節リウマチでのMDSCsの研究として、コラーゲン誘導関節炎モデルマウス(CIA)を用いた。CIAマウスにおいて、脾臓中のMDSCsが関節炎の発症とともに増加し、MDSCsを共培養することでCD4+T細胞の増殖抑制やTh17細胞への分化抑制したほか、IFN-γ, IL-2, TNFα, IL-6などの炎症性サイトカイン産生抑制などのT細胞の抗原非特異的な免疫反応を抑制する事を明らかにした。最終的にはMDSCsをCIAマウスに経静脈投与し、関節炎の抑制効果があり、関節局所のリンパ節でのCD4+ T細胞とTh17細胞数が減少している事が判明し、MDSCsの関節リウマチの病因への関与とMDSCsによる新たな関節リウマチ治療の可能性を示し、報告した。本年度の研究成果として、pristaneやimiquimod誘導性全身性エリテマトーデス(SLE)モデルマウスにもMDSCsが存在しているほか、関節リウマチ関節液は酸性であるが、この酸性環境ではMDSCsの機能低下が生じる事などが明らかになった。今後はSLEなどの他の自己免疫疾患でのMDSCs病因的意義が解明できれば、免疫系での抑制性免疫細胞としてのMDSCs意義が確立できるものと考えられる。

コラーゲン誘発関節炎の脾臓細胞でのMDSCsの発現を明らかにし、MDSCsの経静脈投与し、マウスでのコラーゲン誘導関節炎を抑制する効果を報告し、そのMDSCsのさらに詳細な免疫系に与える影響や他免疫疾患モデルでの有用性の検討を行い、研究を進展させている、膠原病・リウマチ学これまでの研究によりコラーゲン誘導関節炎マウスの脾臓でのMDSCsの存在、CD4T細胞への抗原非特定的な免疫抑制能を検討し、その静脈移入で関節炎抑制作用示した。しかしながら、MDSCsの作用機序の詳細なメカニズムは明らかではない。MDSCsには、単球系と顆粒球系の2種に分けられるが、その細胞表面マーカーをより探求し、関節炎抑制効果のある細胞分画を見極め、効果的な治療に応用できるように検討し、さらなるMDSCsの免疫機能解析を研究を進めていく。また、MDSCsの他の自己免疫疾患への応用として、SLEマウスモデルを用いて、病因に関わる機能解析や治療法としての応用可能性についても検討する。コラーゲン誘発関節炎の脾臓細胞でのMDSCsの発現とCD4+ T細胞へ抗原非特異的免疫抑制作用や、MDSCsの経静脈投与し、関節炎の抑制効果のある事をすでに明らかにすることができている。前年度の研究結果で、MDSCsの存在、CD4T細胞への抗原非特定的な免疫抑制能と関節炎抑制作用を大まかに示したが、MDSCsの作用機序の詳細なメカニズムは明らかにされていない。また、MDSCsには、単球系と顆粒球系の2種に分けられるが、各々関節炎モデルでの病態における役割や機能は明らかにされておらず、今年度はさらにMDSCsの機能解析を進めていく。また、MDSCsの他の自己免疫疾患への応用として、マウスモデルを用いて病因に関わる機能解析や治療としての応用可能性についても検討する。
子供のまちづくり学習と手法開発に関する研究

平成11年度中学校における「まちづくり学習」の実践・東村山市立第七中学校3学年選択美術において教師2名,生徒11名,学生46名にて授業を実施・東村山市都市計画課平成11年度事業として位置づけられ,行政からの支援を受けながら実施・毎回授業の様子を「まちづくり学習レポート」として全校生徒,また地域住民へ報告一年間の実験的授業を行いながら,(1)授業カリキュラム(2)手法(3)支援体制等について研究を行った.(1)カリキュラムにおいては,まちづくりという生活や日々の行動が深く係わる学習においては授業への理解・態度に男女差があることを発見した.これは生活のスタイルや興味関心度が大きく関係しているものと考えられる.生徒のまちへの意識喚起を目標とし,市民参加のまちづくりにおいて国内外で用いられているワークショップの手法を参考に新たに開発したツール等を現場で実践し,その効果や反応等を観察しているが,今回明らかになった授業を受ける側の理解・認識の差についてどのようなカリキュラムを提供するかは今後の課題である.よって今後「まちづくり学習」のカリキュラムや手法のさらなる検討・開発を行うにあたり,小中学生の生活スタイルや,まちでの行動範囲らまちに対する認識を明らかにした上で,効果的なカリキュラム・手法を検討する必要がある.(2)体制の検討においては,実際に持続可能な活動にしていくため,自治体において活動の役割を明確にし,地域力の一つとして制度上の受け皿を構築することが可能であるかを検討・考察している.さらに今回の研究を通して,実践現場として東村山第七中学校と本研究室との信頼関係と協力体制の整備を図ることができた.カリキュラム開発という長期間有する研究に対する基盤が整えられている.本研究では、教育課程における「子供のまちづくり学習」のあり方の検討を行った。これは「まちづくり人材育成」における一つの視点であり、将来的に「まち」の質的向上、円滑な事業推進の一助になると思われる。研究を行った結果、まず、「子供のまちづくり学習」の有効性を明らかにした。次に、国内外における過去の経緯を通してその検証を行った。そして、日本の現状の整理・分析から日本の実情に適した支援方策について以下のようなことが分かった。1)各種団体・自治体についての実践・研究を重ねた事例からは、授業内に活用すべき有効な手法が得られる。2)教育課程内における「まち」学習の現状については、各地域独自の副読本(教科書とあわせて授業で活用できる本)及び教科書と併用できるよう教育委員会、地域の教師が作成を行っている。「子供のまちづくり学習」についての実際の適用例として、静岡市に位置している磐田私立西小学校の3年・6年の各1クラスの児童、父母、また副読本製作にあたった磐田市職員を対象としてアンケート調査を行った結果、支援方策の開発ができた。以上より、現代社会の子供を取り巻く環境、それに付随する様々な問題を抱える日本において「子供のまちづくり学習」は多方面から必要とされていることが明らかになった。今後、「まちづくり学習」に対する認識を高めていくためには、活動を起こしやすく、持続可能であり、さらに一般に普及していくような基盤・体制が求められる。本研究では、昨年度に引き続き、教育課程における「子供のまちづくり学習」のあり方の検討を行っており、研究を行った結果、以下のことが明らかになった。・活動を起こしやすく、持続可能であり、さらに一般に普及していくような基盤・体制が必要である。そこで<行政ー学校ー地域>三者一体となった取り組みが大きな可能性を持っている事がわかった。・活動内容の充実と広く認知を助長するためにはまちづくり関連組織や本研究の意図する支援体制等の情報ネットワーク化を考慮する必要があり、インターネットの活用や大学等研究機関がその役割を担う可能性がある。・また以下の点から義務教育では中学校における検討が必要でありさらに実践を踏まえた検証が全くされてないことから事例の必要性が高い。(中学生になると野外の遊びの機会は極端に減り、地域との接点が少なくなる中で高校受験に対応すべき学習内容が地域やまちに対する関心をさらに減少させていくと考えられる。また総合学習の施行を前に、関心を集めるテーマの一つが「まち」であるが、ここで言うまちづくりや体験学習が授業で位置づけられ、行われたケースはほとんどない。)そして、1999年度中学校における実験的授業計画を打ち出し、それに向けた基盤づくりのためにまず学校、行政(都市計画課)への取り組みの理解と、協力を得、また支援体制を築くにあたって、都市計画課が一年間のプロジェクトとして授業のサポートにあたる承諾を得た。さらに授業カリキュラム作成において、学識研究者、専門家、学生等の研究会を開催し、また小・中・高校生に対する「まちづくり学習」に関する意識調査を実施した。今後これらの分析や関係者の意見調整を図り、1999年度のプロジェクトへその分析結果と反映させる予定である。平成11年度中学校における「まちづくり学習」の実践・東村山市立第七中学校3学年選択美術において教師2名,生徒11名,学生46名にて授業を実施・東村山市都市計画課平成11年度事業として位置づけられ,行政からの支援を受けながら実施・毎回授業の様子を「まちづくり学習レポート」として全校生徒,また地域住民へ報告一年間の実験的授業を行いながら,(1)授業カリキュラム(2)手法(3)支援体制等について研究を行った.(1)カリキュラムにおいては,まちづくりという生活や日々の行動が深く係わる学習においては授業への理解・態度に男女差があることを発見した.

これは生活のスタイルや興味関心度が大きく関係しているものと考えられる.生徒のまちへの意識喚起を目標とし,市民参加のまちづくりにおいて国内外で用いられているワークショップの手法を参考に新たに開発したツール等を現場で実践し,その効果や反応等を観察しているが,今回明らかになった授業を受ける側の理解・認識の差についてどのようなカリキュラムを提供するかは今後の課題である.よって今後「まちづくり学習」のカリキュラムや手法のさらなる検討・開発を行うにあたり,小中学生の生活スタイルや,まちでの行動範囲らまちに対する認識を明らかにした上で,効果的なカリキュラム・手法を検討する必要がある.(2)体制の検討においては,実際に持続可能な活動にしていくため,自治体において活動の役割を明確にし,地域力の一つとして制度上の受け皿を構築することが可能であるかを検討・考察している.さらに今回の研究を通して,実践現場として東村山第七中学校と本研究室との信頼関係と協力体制の整備を図ることができた.カリキュラム開発という長期間有する研究に対する基盤が整えられている.
脊髄損傷者における麻痺部下肢他動運動の身体的効果に関する研究

研究課題は脊髄損傷者の下肢他動運動を評価するものであるが、本年度は健常者を対象とし実験を行った。下肢他動運動エルゴメーターに足を装着させ、毎分20、40および60分回転の他動運動をそれぞれ6分間行わせ、その時の、酸素摂取量、換気量、呼吸商、呼吸数、大腿部および下腿部の筋内酸素動態(酸素化ヘモグロビン、脱酸素化ヘモグロビン、総ヘモグロビン)および心電図を測定した。また、心電図のRP間隔のパワースペクトル解析を実施した。その結果、回転数が上昇するほど、酸素摂取量、換気量、呼吸商、呼吸数および大腿部の酸素化ヘモグロビンの上昇、および大腿部の脱酸素化ヘモグロビンの減少が認められた。しかしながら、下腿部の筋内酸素動態の変化は大腿部より著しい変化を示すが、一定した変化は得られていない。また、心拍数RP間隔のパワーについても個人内では明らかな変化が認められるが、共通する変化は現在のところ断定できない。以上のように、健常者の場合、随意的な筋収縮でなくても、他動的に筋を伸縮させることによって血液循環やエネルギー代謝が促進されることが示された。尚、本研究課題は海外学術雑誌に投稿する予定であるが、そのためには研究倫理委員会等の承認が必要条件となる。研究代表者が所属する大学でまもなく研究倫理委員会が運営される。本研究課題も、運営後すぐに申請し、承認を得た後、脊髄損傷者を対象とした研究を実施する予定である(実験体制はすでに整っている)。
多動性や哺育行動の欠如を示すCIN85欠損マウスの行動異常の解析とその欠損修復

CIN85 (Cbl-interacting protein of 85 kDa)は受容体輸送や細胞分化に関与するアダプター蛋白質である。CIN85欠損マウス(CIN85 KO)は多動の表現型を示した。この多動性はドーパミン受容体の細胞内へのインターナリゼーションの減少による。本研究結果はCIN85という膜受容体の発現を制御する遺伝子の機能欠損がドーパミン受容体のエンドサイトーシスの異常を誘起し多動症を引き起こすという新たな発症メカニズムを示している。平成21年度、受容体型チロシンキナーゼのDownregulation(機能発現低下)の秩序維持機構に関与しているCIN85(Cbl-interacting protein of 85kDa)のノックアウト(KO)マウスの「哺育行動の欠如」における分子基盤について解析を行った。別の研究から、CIN85 KOマウスの脳内ドーパミン含量は野生型に比べて有意に高値であることが解っている。ドーパミンは「哺育・泌乳行動」に深く関与するプロラクチン(PRL)の抑制因子なので、出産後のCIN85 KO母マウスの血中PRL濃度を酵素抗体法を用いて測定した。野生型に比べてCIN85 KO母マウスの血中PRL濃度は約20%にまで減少していた。しかし、PRL減少による乳腺のホールマウント染色法による形成異常や成熟の遅延、乳汁タンパク質であるカゼイン測定による乳汁生産の低下などはみられなかった。行動学的解析では、CIN85 KO母マウスはPup-retrieving behavior testによって、新生仔に対する興味や離別の不安に対して野生型に比べ有意に低下していた。さらに、この現象はヘテロの母親から誕生したKOマウスでは見られず、ホモの母親から誕生したKOマウスからのみ観察された。これらの結果から、雌マウスの哺育行動には、胎生期の充分なPRL曝露が必要であることが推察された。以上の成果は受容体シグナルの調節因子であるCIN85が、ドーパミン-PRLシグナルを制御し母親の母性行動を調節していることを示唆している。受容体型チロシンキナーゼの機能発現低下の秩序維持機構に関与しているCbl-interacting protein of 85kDa(CIN85)のノックアウト(KO)マウスの「哺育行動の欠如」における分子基盤について解析を進めた。CIN85KOマウスの脳内ドーパミン含量は野生型に比べて有意に高値であり、ドーパミンは「哺育・泌乳行動」に深く関与するプロラクチン(PRL)の抑制因子なので、出産後のCIN85KO母マウスの血中PRL濃度を酵素抗体法を用いて測定した。野生型に比べてCIN85KO母マウスの血中PRL濃度は約20%にまで減少していた。行動学的解析では、CIN85KO母マウスはPup-retrieving behavior testによって、新生仔に対する興味や離別の不安に対して野生型に比べ有意に低下していた。さらに、ホモの母親から誕生したKOマウスはPRLの投与によって哺育行動の改善が示されたが完全には修復されなかった。受容体型チロシンキナーゼの機能発現低下の秩序維持機構に関与しているCbl-interacting protein of 85 kDa(CIN85)のノックアウト(KO)マウスの「哺育行動の欠如」における分子基盤について解析を進めた。CIN85KOマウスの脳内視床下部におけるドーパミン含量は野生型に比べて有意に高値であった。行動学的解析では、CIN85 KO母マウスはPup-retrieving behavior testによって、新生仔に対する興味が野生型に比べ有意に低下していた。また、PRLの減少にみられるanxiety(不安)はみられず、CIN85欠損による多動性や哺育行動の欠除に不安情動がマスクされていることが示唆された。

さらに、ホモの母親から誕生したKOマウスはPRLの投与によって哺育行動の改善が示されたが完全には修復されなかった。これらの結果から、雌マウスの哺育行動には、胎生期の充分なPRL曝露が必要であることが推察された。以上の成果は受容体シグナルの調節因子であるCIN85がドーパミン-PRLシグナルを制御し母親の母性行動を調節していることを示唆している。
充電行動に着目した次世代モビリティの保有・利用需要予測と普及促進策の評価

電気自動車の充電に関し,バッテリー容量の効率的利用に急速充電設備整備と周知が重要である事を示した.また,残充電量と次回利用予定が充電行動に影響を及ぼす事,事業用に比べ自家用車両の運転者は長い迂回距離を許容する事を示した.さらに,電気自動車共同利用システムを対象とした分析結果より,システム入会による交通行動変化,電気自動車に対する意識向上を確認した.超小型車の最高速度が時速40km以上の時,都市内利用で効率性や安全性に影響は少なく,環境性は向上する事が示された.また,名古屋都市圏の電気自動車普及率が6%の時,二酸化炭素排出量は4%減少し,電力需要の約5%のピークカットが可能である事が示された.次世代モビリティの最適化に関しては,約150台の電気自動車を対象とした1年間に及ぶ利用データを用いて,長距離トリップ時におけるトリップ中の充電行動に関して分析した.トリップ中の急速充電は車両のバッテリー容量と密接な関係があり,バッテリー容量の増大による航続可能距離の増加は,電気自動車普及に必要となる急速充電設備の配置密度とトレードオフの関係にある.フロンティアモデルを用いた急速充電タイミングの分析結果より,低速で走行している場合には早目に充電を実施していることや,充電可能場所の知識があるほど充電タイミングが遅く,実際に充電場所が周辺にたくさんあるほど充電タイミングが遅くなることが示された.充電タイミングを遅らせることはバッテリーの効率的な利用を意味し,急速充電設備の整備とその周知のいずれもが重要であることを明らかにした.次世代自動車の共同利用システムに関しては,フランス・パリにて実施されている電気自動車共同利用システムを対象として,2か年に亘る導入前後の利用者意識調査を実施し,システム入会により公共交通の利用促進など交通行動が変化することを明らかにした.また,電気自動車に対する意識の向上が確認され,共同利用システムが次世代自動車の普及を促進する効果を持つことを示した.次世代モビリティと現状の車両の混在時の交通状態に関しては,超小型車が普通乗用車と混在する場合に交通流に及ぼす影響について,個々の車両の挙動を再現するミクロシミュレーションモデルを構築し,効率性,安全性,環境性の3つの観点からの分析を行った.超小型車の最高速度についていくつかの仮定でシミュレーションを行った結果,最高速度が30km以下の場合には効率性や安全性が大きく損なわれるが,最高速度が40km以上の場合は効率性や安全性に大きな影響はなく,環境性は大きく向上することが示された.前年度に引き続き,約500台の電気自動車を対象にした1年間に及ぶ利用データを用いて充電行動に関する分析を行った.本年度は,車両を保有する事業所や各家庭において実施される普通充電に着目した分析を行った.普通充電は急速充電よりも頻繁に実施され,各事業所や家庭での総電力需要に及ぼす影響が大きい.分析の結果,残充電量と次回利用予定が充電行動に大きな影響を及ぼすことを確認した.また,電力料金体系に関するデータが得られなかったものの,推定結果からは,深夜充電の選択要因として非観測要因の影響が大きいことが示されており,深夜割引料金の影響が大きいことが示唆された.一方,次世代自動車の共同利用システムに関しては,現在利用されている自動車共同利用システムを対象とした分析を行った.本研究では名古屋市を中心に事業展開されているカーシェアリングの利用実態の把握を目的に,運営管理データを分析した.用いた運営管理データは数カ月間の車両GPSデータや予約データであり,利用車両軌跡の追跡による利用目的の把握,クラスター分析による典型的な利用パターンの把握,地域特性を考慮した利用目的判別モデル(決定木)を構築した.分析結果から,名古屋のカーシェアリングは男女で利用パターンが異なること,利用直前の予約が多いこと,私事目的での利用が最も多いこと,を明らかにした.電気自動車の充電行動に関する分析として,本年度は,トリップ途中の急速充電を対象として,充電場所の選択行動を分析した.特に,充電のためにどの程度の迂回が許容されるかという点に着目し,離散選択モデルを適用した分析を行った.本研究では,迂回距離の閾値を考慮したモデルと考慮しないモデルを構築し,比較分析の結果,迂回距離を考慮したモデルの有効性を確認した.さらに,感度分析の結果,事業用車両では閾値が500 mの時に最もモデルの精度が良く,個人用車両では閾値が平日で1750 m,休日で750 mの時に最もモデルの精度が良いことが示された.これより個人用車両の運転者の方がより長い迂回距離を許容していることが明らかとなった.また,個人用車両は平日において無料の充電場所を選択する傾向が強いことを示された.一方,電気自動車の充放電による都市全体の電力需給に関しては,名古屋都市圏において電気自動車による利用パターンを考慮した将来需給予測を行った.2020年の電気自動車の普及率を6%とした場合,都市圏レベルでの二酸化炭素排出量は4%の減少となることが示された.さらに,電気自動車の充電を夜間に自宅で行い,通勤に利用して勤務先の駐車場に駐車している車両から昼間に電力系統に電力を供給することによって,電力需要の5%程度のピークカットが可能であることが示された.電気自動車の充電に関し,バッテリー容量の効率的利用に急速充電設備整備と周知が重要である事を示した.また,残充電量と次回利用予定が充電行動に影響を及ぼす事,事業用に比べ自家用車両の運転者は長い迂回距離を許容する事を示した.

さらに,電気自動車共同利用システムを対象とした分析結果より,システム入会による交通行動変化,電気自動車に対する意識向上を確認した.超小型車の最高速度が時速40km以上の時,都市内利用で効率性や安全性に影響は少なく,環境性は向上する事が示された.また,名古屋都市圏の電気自動車普及率が6%の時,二酸化炭素排出量は4%減少し,電力需要の約5%のピークカットが可能である事が示された.研究計画書に記載した3つの研究課題のいずれについても一定の研究成果を挙げており,研究成果の学会発表や論文投稿も着実に行っている.27年度が最終年度であるため、記入しない。交通計画最終年度では,電気自動車の利用パターンの分析として,トリップ途中での充電場所の選択行動を分析し,急速充電設備の立地戦略に関する基礎的な知見を得ることを目指す.ここでは,運転者の選択肢集合の認知や選択基準に関して定量化するとともに,繰り返し観測データによって推定することが可能な個人間の嗜好の異質性についても明らかにする.また,次世代モビリティの普及に伴う交通環境の変化について,多車種を考慮可能な交通量配分モデルを構築し,効率性,安全性,環境性に及ぼす影響について都市圏レベルでの解析を行う.研究計画書に記載した3つの研究課題のいずれについても一定の研究成果を挙げており,研究成果の学会発表や論文投稿も着実に行っている.27年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた研究支援者を雇用せず,研究分担者及びデータ整理補助員によって分析を進めたため,今年度経費の使用が削減された.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,次世代モビリティの最適導入シナリオの検討,および,効率的な共同利用システムの検討を進める.次世代モビリティの最適化に関しては,個々の世帯の車種選択行動を与件として,社会的な最適導入シナリオについて分析する.一方,効率的な共同利用システムの検討に関しては,共同利用システムを利用したトリップパターンの分析結果に基づき,共同利用に用いる車両に必要なバッテリー容量,効率的な充電タイミング等に関するシミュレーション分析を行う.研究支援者の雇用あるいは新たな調査の実施とそれに伴うデータ整理等に使用することで,本研究での知見をより確かなものとする.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究支援者の雇用開始が遅れた事,及び,他の研究プロジェクトで購入したソフトウェアを流用したことによりソフトウェア購入費用を削減できた事などにより今年度経費の使用が削減された.データ解析の速度を向上させるため,当初計画では計上していなかったデータ整理補助員費等に使用する.
単クローン性抗体を用いた家畜疾病の診断

ボツリヌス中毒:動物のボツリヌス中毒の原因毒素であるボツリヌス菌【C_1】型およびD型毒素、その重鎖および軽鎖を精製して單クローン性抗体(以下MAb)を作出し、本邦で保存する菌株の全ての毒素と反応させ、毒素が4つのグループに別れることを明らかにした。マウス肝炎:1株のマウス肝炎ウイルスに対するMAbを作出し、1部MAbはウイルスポリマーと、残るMAbはウイルス核酸と特異性を示すこと、また両MAbは他のマウス肝炎ウイルス株とも反応することを見い出した。マレック病:本病による腫瘍に由来する株化細胞の表面抗原に対するMAbを作出した。MAbは野外発病鶏の腫瘍細胞とも野外飼育鶏の末梢血細胞とも大差なく反応し、陽性例にあっても腫瘍また末梢血細胞を問わず陽性細胞の出現率は低率であることが分った。豚コレラ(以下HC):ブタ白血病由来腫瘍細胞とHC免疫豚の系、また精製HCウイルス免疫マウス脾細胞とP3U1細胞の系では融合は不成功に終ったが、HC感染豚腎細胞免疫マウスの脾細胞を供試し抗体産生細胞を最近樹立した。インフルエンザとパラミクソウイルス感染症:インフルエンザウイルスのHAとNAに対するMAbを用い、本ウイルスの抗原変異と組換え体の起源を、またパラミクソウイルスのMAbを供試して本ウイルスのエピトームの安定性と抗原変異を明らかにした。ウシ白血病:作出した地方病性ウシ白血病腫瘍関連抗原のMAbは、野外発病牛の腫瘍細胞全例と反応し、本病の生前診断や予知に使用しうる可能性を示唆した。伝染性膵臓壊死症:作出した抗体産生細胞はいずれも継代不能あるいは微生物によるコンタミネーションのために維持しえず、研究は不成功に終った。ボツリヌス毒素については、今まで論議の多いC型とD型毒素の抗原性について検討し、C型重鎖-C型軽鎖型、C型重鎖-D型軽鎖型、D型重鎖-D型軽鎖型およびD型重鎖-C型軽鎖型の4群に分類し単クローン性抗体(MoAb)の使用により判別可能なことを知った。抗マウス肝炎MoAbについては、感染防御効果を調べ、ペプロマーのみならず核タンパク質も原因ウイルスの病原性に密接に関連することが示唆された。抗ペプロマー抗体の防御効果は感染細胞を介するもので、ビリオンへの直接作用ではないと推定した。マレック病については、原因ウイルスと抗原的に交差するシチメンチョウヘルペスウイルスに対するMoAb4種を作成した。これら抗体はアセトン固定シチメンチョウヘルペスウイルス感染細胞と反応する一方、それぞれ特異の性状を示し、本病発病鶏由来の原因ウイルスの同定に有用と思われた。豚コレラについては、ヒママメレクチンの利用により未精製の豚コレラウイルス浮遊液から本ウイルスが効率よく捕捉されることを証明するとともに、ブタの脾臓由来のリンパ球などにPHA、PMAなどを添加し48時間培養して培養上清をえて、水海道細胞の培養液に加えると細胞の増殖が増加することを明らかにした。パラミクソウイルスについては、ニューカッスル病ウイルスのHNに対するMoAbの1つが、診断用キットとして使用できる可能性を見い出した。一方、インフルエンザウイルスについては目下MoAbを試作中で性状を異にする2、3のものをえている。地方病性牛白血病細胞の腫瘍抗原に対するMoAbを作成し、発病牛の診断を試み、細胞障害指数からその可能性が示唆された。また、リンパ球増多を示すウシ14例中の13例が腫瘍抗原陽性であったことから、発病予知の可能性について検討している。なお、伝染性膵臓壊死症に対するMoAbは目下試作中である。