hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造システムの振動減衰性能のエネルギー的評価法に関する基礎研究

本研究は,動特性の異なる複数の構造要素を有する構造物の振動減衰性能を,構造要素間の連成性に着目して,エネルギー的に評価する方法論を提案し,一般化することを目的とする.今年度も昨年度に引き続き種々の構造物について数値解析を行い,構造システム挙動における各構造要素のエネルギー分布を検討して振動減衰性能との関連を明確にした.1.斜張橋システムの連成振動特性・減衰性能の解明:多々羅大橋を対象に解析を行い,振動実験データとの比較から,斜張橋システムの構造要素間連成振動特性と振動減衰性能をの関連を解明した.その際,実験データへのERA(Eigensystem Realization Algorithm)の適用により,モード特性の同定精度の向上を図った.2.桁橋のエネルギー分布と減衰性能の解明:高橋脚を有する2主桁3径間連続合成桁橋の減衰要因をコンクリート床版,鋼主桁,ゴム支承,コンクリート橋脚,それぞれの内部減衰として考え,エネルギー的減衰評価法に基づいて,桁橋システムでのエネルギー分布およびモード減衰比を評価した.今年度は特に,シェル要素を用いた有限要素解析によりエネルギー評価の精度向上を図った.3.高架橋システムの連成振動と最適エネルギー配分の検討:橋桁,支承,橋脚,基礎より成る高架橋システムの地震時におけるエネルギー分布と最適配分に関する基礎研究を行った.なお,上記1および2の研究成果についてはEASEC8(東アジア構造工学会議)およびIMAC-XX(構造動力学に関する国際会議)の二つの国際会議にて論文発表を行うと同時に,各国からの研究者と討議を行うことで,関連する情報の収集を行っている.本研究は,動特性の異なる複数の構造要素を有する構造物の減衰性能を,構造要素間の連成性に着目してエネルギー的に評価する方法論を確立することを目的とした.最終年度は,種々の構造物について数値解析を行い,構造システム挙動における各構造要素のエネルギー分布を検討して減衰性能との関連性を明確にすると同時に,減衰要因を考慮した減衰マトリクス評価法についても研究を進めた.1.斜張橋システムのケーブル振動連成と減衰性能の解明:多々羅大橋を対象に,ERA (Eigensystem Realization Algorithm)に基づく実験モード解析,有限要素法に基づく理論モード解析,および部分構造法に基づく減衰解析を行って,長大斜張橋システムの連成振動特性と振動減衰性能との関連を解明した.2.合成2主桁橋の減衰性能の解明:高橋脚を有する2主桁3径間連続合成桁橋の減衰性能につき,振動実験データにERAを適用して高精度同定を行った後,エネルギー的に評価した減衰と比較することで減衰評価法の妥当性を確認した.また,同スパンの合成2主桁橋,4主桁橋を試設計した上でエネルギー的減衰評価を行い,コンクリート床版,鋼主桁,鋼補剛材といった構造要素のモード減衰に占める割合を算出・比較して,合成桁構造と減衰性能との関係など減衰メカニズムを明らかにした.3.中層建物の常時微動計測と減衰性能の検討:埼玉大学建設工学科1号棟の改修工事に伴い常時微動計測を行って,各構造状態でのモード減衰を同定して構造状態との関係を考察した.特に,上部工と地盤を含めた下部工との相互作用に着目している.
自己免疫性肝疾患の肝内浸潤Vα24陽性JαQ陽性,陰性T細胞の臨床的意義

自己免疫性肝疾患の肝内浸潤Vα24JαQ陽性T細胞の動態と機能を解析し、免疫学的寛容維持を含めた免疫動態への関与を明らかにすることが、本研究の目的である。患者さんに、生検材料の一部を本研究に用いることを説明し同意した後に得た肝生検組織の一部を検討し、以下の結果を得た。1.自己免疫性肝炎では、検討例の半数で肝内にVα24JαQ遺伝子断片が検出された。非検出症例は検出症例に比し、ALT値が高値で、組織学的活動性が強く、UDCA治療抵抗性でステロイドが必要であった。2.原発性胆汁性肝硬変症、慢性C型肝炎においては、組織学的活動性、ALT、ALP値のいかんに関わらず、全例で肝内にVα24JαQ遺伝子断片が検出された。3.自己免疫性肝炎で肝内にVα24JαQ遺伝子断片が検出された例のVα24遺伝子クローニングを行うと、JαQ遺伝子陰性例の方が多く、一方、原発性胆汁性肝硬変症、慢性C型肝炎ではJαQ遺伝子陽性例の方が多かった。以上より、自己免疫性肝炎の発症にVα24JαQ陽性T細胞欠損による免疫寛容破綻が関与すると考えられた。自己免疫性肝疾患の肝内浸潤Vα24腸性JαQ陽性、陰性T細胞の臨床的意義を明らかにすることが、本研究の目的である。本年度は以下の検討を行った。なお、当科入院中に診断、治療方針決定のために施行した肝生検時に採取した生検肝組織の一部を研究材料に用いた。この際、肝生検施行前に患者さんに研究の目的、採取した組織の一部を研究材料に用いることを丁寧に説明し、患者さん本人から承諾を得た上で実施した。1.各種肝疾患における肝内浸潤Vα24陽性JαQ、陰性T細胞遺伝子の発現AIH、PBC、慢性C型肝炎の生検肝組織より抽出したRNA 1μgを用いて肝を施行しcDNAを合成後、Vα24特異的センス、Cα特異的アンチセンスプライマーを用い35サイクルのPCRを施行、ポリアクリルアミド電気泳動にてVα24遺伝子断片を検出した。さらにPCR産物10μlを用いVα24特異的センス、JαQ特異的アンチセンスプライマーを用いた30サイクルのPCRを施行、Vα24-JαQ遺伝子断片を検出した。その結果、肝内のVα24-JαQ遺伝子はPBC、CHCでほぼ全例で検出されたのに対し、AIHでは50%でしか検出されなかった。非検出例は検出例に比し組織学的活動性が著明でALT値も高値を示し、PSLが著効したことから、AIHの発症進展に肝内Vα24-JαQ陽性T細胞の発現低下が関与する可能性が示唆された。
日本語教育におけるビューイング教育の導入-メディア・リテラシーを踏まえて

国際語用論大会(2009)および社会言語科学会大会(2010)での発表、「リテラシーとメディア・リテラシー」シンポジウム(2010)の開催等によって、言語教育における「見て理解するviewing(ビューイング)」要素の重要性を強調することができた。特に、視覚表現(例えば絵や写真など)と文字表現が複合した意味表現の理解のあり方、つまり「視解+読解」という意味での「視読解」の探究の端緒を切り開くことができた。2009年7月にメルボルンで開かれたInternational Pragmatics Associationの研究大会において「日本語の多層的意味を読み解く:マスメディアにおけるメッセージ分析」というパネルを、門倉、岡本、奥泉(連携研究者)、佐藤(海外研究協力者)、深井の5名によって行った。メルボルン、ブリスベンで、初等教育におけるビューイングおよびマルチリテラシーズ教育を視察するとともに、クィーンズランド大学のAllan Luke教授と、マルチリテラシーズ教育研究に関して研究交流をした。2009年11月には関西大学の山住教授が主宰する第18回CHATフォーラム(「メディア・リテラシーの<社会デザイン力>」)において、門倉が「言語教育者はなぜメディア・リテラシーを推進したか」、岡本が「メディア・リテラシー育成を通した社会的実践としての日本語教育の試み」を研究発表した。フォーラムにおいては、山住教授の教育社会学における拡張理論とビューイング教育との接点を確認することができた。2010年3月に行われた社会言語科学会第25回大会において、岡本が「メディア・ディスコースにおけるマルチモーダル・コミュニケーション」と題するシンポジウムを共同で企画し、そのシンポジウムで門倉がテーマ講演(「マルチモーダル・コミュニケーションへのメディア・リテラシー研究からの貢献」)を行った。本シンポジウムでは、テレビ番組におけるテロップの意味の研究、チャットのマルチモーダル的性格について分析している研究者と研究交流を行うことができた。門倉のリテラシー研究、岡本のビジュアル・グラマーの研究および門倉、岡本のメディア・リテラシー教育実践を総括し、そこからビューイング教育に生かせる要素を収集するとともに、英語圏、特に西オーストラリア、ニュージーランド、カナダにおけるビューイング教育カリキュラムを比較・検討し、日本語教育に応用できる素材を収集し、連携研究者の奥泉を交えて、「日本語教育へのビューイング教育の導入」をめざす研究打ち合わせを4回行った。2010年11月13日に東京国際大学早稲田キャンパスで「リテラシーとメディア・リテラシー」と題する公開シンポジウムを本科研メンバー主催で行った(くろしお出版HP『リテラシーズ』サイトにプログラムをアップロード)。門倉は、「視読解-<見る>と<読む>の同期性と相互性」(後に、その内容を『早稲田日本語教育学』寄稿論文としてまとめた)を報告し、門倉・岡本は水越伸(東京大学)の基調講演「基本トポロジーと隠喩の体系」のコメンテーターを務めた。また、翌日11月14日には、シンポジウム報告者5名と科研メンバーによって、前日の報告内容についてのディスカッションを密度高く行い、相互の理解を深めることができた。このシンポジウム及びディスカッションの成果を、2011年度中に単行本(くろしお出版から刊行予定)とするべく編集作業をすすめている。門倉の、世界日本語教育研究大会での研究発表では、教科書のイラストの含意を読み解くというビューイング要素の一端を論じることによって、ビューイング要素への着目を促した。韓国で行われた語学教員研修大会においては、絵本という視覚表現と文字テキストが複合した素材が「読む・書く」練習を促進する素材として適していることを実践的に示した。岡本は、日本語教育学会春季大会で4コママンガが、留学生と日本人学生が協働する日本語クラスの教材として有効であることを論じた。また、岡本・奥泉は、英国で行われたVisual Litarecies研究大会で日本語表現のmultimodal communication要素を提示して、高評価を得た。これらの研究発表によって、言語教育関係者に対して、言語教育におけるビューイング教育の重要性をアピールすることができた。また、英国での国際大会で英語教育研究者と意見交換する中で、2009年のオーストラリアでのInternational Pragmatics Conferenceでの研究発表後、ブリズベンでの英語教育を調査した際と同様に、英語教育との連携の必要性を実感した。日本国内における日本語教育、国語教育、英語教育が連携することによって、それぞれの言語教育の特徴を生かした、より深い「ことばの教育」が可能になると思われるが、その際、ビューイング領域は格好の連携の場となり得るだろう。
射影型ニューラルダイナミクスを用いた最適化問題の解法

本研究では、多数の局所解を有する大域的最適化問題に対する、射影法を用いたメタヒューリステック解法についての研究を行った。従来からあった0-1組合せ問題に対するHopfiledネットワークによる解法に着想を得て、それを0-1組み合わせ問題だけでなく、目的関数値が連続値をとるより一般的な大域最適化問題にも適用可能になるように拡張した。特に、Hopfieldネットワークを、ニューラルネットワークの枠組みから離れた非線形最適化の視点から考察し、シグモイド関数の果たす役割をより一般的な射影法で置き換え、また、解の更新方向を一般的な降下方向に広げることでその探索能力を改善し、適用可能な問題の範囲を広げた。また、射影法としてアフィン変換法を選択し探索にかかる計算時間を短縮した。さらに、アフィン変換法にもとづくダイナミクスが、パラメータを適切に選ぶことにより、カオスを生成することを示し、その性質を利用した効率的な解の探索アルゴリズムを提案した。また、そのカオスダイナミクスを利用するにあたり、従来の方法でよく用いられている、アルゴリズムの初期に大域的な探索を行い最終的に局所最適解へ収束するような反復解法の構成法をやめ、大域的探索を行うプロセスと局所探索を行うプロセスに分離した方法(カオス多点探索法)を提案し、局所探索を開始する条件や、より大域的な探索を行えるカオスダイナミクスの生成法を考察した。また、上記各種の提案法を、実際の2次割当問題や上下限制約をもつ多峰連続関数最小化問題に適所し、数値実験を行うことでその有用性を確認した。また、0-1最適化問題については、提案法では連続緩和した問題を解くため、局所探索プロセスの開始条件や、用いる緩和部分問題の選択が非常に重要になる。それらに関しては考えうる各種の方法を比較検討し、適切な方法を考案した。本研究は、0-1組合せ最適化問題を解くためのメタヒューリスティック解法の研究を行っている。まず、離散値をとる決定変数からなる問題を、連続値をとる問題に緩和し、それに射影勾配法を用いて解を探索する方法に着目している。特に、2次割当て問題に対しては、緩和問題の解が元の問題の解と一致する十分条件を追加した問題を考察している。平成15年度は、以下の研究を行った。(1)上記、十分条件が保守的であるため局所解に陥りやすくなる点を改良するため、その条件を十分に緩和した状況で、解の探索を行い、徐々に大きくする方法を検討した(アニーリング法)。(2)降下方向の選択:従来法は最小化すべきエネルギー関数の最急降下方向への更新を用いているが、この部分にアフィン変換法を適用することで、ステップ幅を十分大きく取ることが可能になり、探索を早めることができることを数値実験で検証した。(3)さらに、上記十分条件を制御する変数を負にした場合に、ダイナミクスがカオティックになる条件を理論的に解析し、このカオスを用いた探索と上記アニーリング手法を数値実験により比較した。今後は、連続値をとる最適化問題の探索に適したカオスの制御方法を検討する予定である。
日本の普通教育におけるエンジニアリングの概念確立と教育方法開発

本研究では,日本の普通教育における工学(エンジニアリング)の概念を確立する理論的研究と,概念に立脚した教育方法を提案・開発する実践的研究を行う。理論的研究では,欧米の文献調査,現地調査などから,学問や専門職として捉えられる傾向のある日本のエンジニアリングを,普通教育に適した概念として再定義する。実践的研究では,中学校技術科,小学校各教科等において,製品やシステムを創造するツールを用いたカリキュラムを開発・実践する。これらの研究を通して,日本の普通教育におけるエンジニアリングの概念と教育方法の規範を構築することを試みる。
宇宙科学教育のための、多次元宇宙科学データ閲覧・解析システム構築

宇宙科学データを広く教育に供するためのソフトウェア基盤の開発を行った。宇宙科学データは多次元の観測値で構成されることが多く、それらのデータを取り扱うツールは、専門性の高いものとなっている。本研究では、これらのデータの取り扱いを容易にし、教材用のソフトウェア開発を行えるよう、土台となるライブラリ群を作成し、実際のサービスを模擬したテストベッドにおいて、各ライブラリが適切に動作することを検証した。本課題で目指すシステムは、宇宙科学データの簡易閲覧・解析環境を集約し、多次元観測データを可視化・可聴化して提供するものである。これはデータ解析の敷居を下げ、より広範囲のユーザに最新の宇宙科学データや解析環境を提供できるものである。まずは対象となる宇宙科学データの系統的特徴量抽出を行い、利用者が容易に観測データの特徴を認識し、検索できるようにすることを目指し、平成22年度には、宇宙科学データの特徴量分析及び可視化・可聴化ツールの構築を開始した。X線天文衛星では「あすか」の観測データの特徴量抽出・可視化に着手した。22年度は、典型的なパルサーの特徴抽出を検討した。特徴抽出にあたっては、結果のみでなく、抽出(解析)過程も可視化できるものとした。抽出された特徴量が類似現象を探す手助けとなるばかりでなく、研究者向けの解析ツールや手順書等でブラックボックス化された解析過程も映像で追体験することにより、天文データ解析の入門者にとって理解の一助となることが期待される。「あけぼの」の電波観測データについても可視化・可聴化のツール構築を開始した。広い周波数帯域に渡って観測された電波強度を時系列に沿って可視化・可聴化するものであり、直観的な現象把握が容易になると期待される。いずれのケースも、実際の宇宙科学データを映像化して提示することで、学生等に限らず、一般の方にも宇宙科学の醍醐味をご覧頂けるものとなる。前年度に引き続き、一般の利用者の利便性を高めつつ生の科学データを扱えるような、分析・解析ツールの開発を継続した。近年、携帯型デバイスの台頭が著しく、簡易のデータ閲覧・解析環境を提供する上では無視しがたい勢力となっている。携帯型デバイスとWebベースのサービス環境とを比較検討した結果、iOS機器(及びiOSと同じ開発環境を有する最近のMac)やAndriod機器においては、アプリケーションの配布環境が整備されており、従来のパソコンと比べてアプリケーションのインストールに伴う障壁は相当低くなっている。この状況に鑑み、クライアント側にアプリケーションを提供し、そこでデータ表示や簡単な解析処理を実現し、高負荷の専門的処理はWebサーバ側で提供することとした。これにより、クライアント側、サーバ側でライブラリを共有することができ、開発の効率化が図れる。また、今後はPCも携帯型デバイスの操作性を取り入れる傾向にあり、携帯型デバイスの開発環境が提供するUIに倣うことで、利用者が容易にアプリケーションを習得できるようになると期待される。サーバ側で提供する処理の一つとして、X線天文衛星の観測データから周期性を検出する処理を試行した。このような処理はクライアント側アプリケーション、特に携帯型デバイスでは負担が大きく、サーバ機での処理が必要となる。科学データのダウンロード・表示にあたっては、データ通信サービスやWi-Fiの普及に伴い広範囲のユーザが見込めるようになった半面、無線ネットワーク経由ではダウンロードに要する時間が無視できない状況となった。そこでクライアント側アプリケーションでは、ダウンロード途中からデータを表示し、利用者に待ち時間を感じさせないよう、ライブラリの開発を行った。解析ツールのライブラリ化を進め、整理・統合を行った。本研究課題の申請時点ではWebベースのサービスを主眼としていたが、近年の情報端末のシェアに鑑み、iOS機器やAndroid機器(モバイルデバイス)向けのサービスに主眼を移した。その結果、Webベースのサービスに比べてインタフェースの柔軟性が増した。またネイティブコードの実行が可能であるため、モバイルデバイスを用いることによる性能低下は相殺できると考えられる。当初想定していたWebベースのサービスではJavaやFlash等、サーバの解析環境とは異質なコードを用いる必要があったのに比べると、モバイルデバイスにおいては端末向けにもC++を用いた開発が可能であるため、結果としてサーバ用と端末用のコードの共通化が容易となった。また、「はやぶさ」およびイトカワのデータを用いて、宇宙機や天体の軌道要素・姿勢および形状データを表示するためのライブラリを開発した。テスト環境において、軌道要素の抽出(サーバ側機能)と表示(端末側機能)が現実的な応答時間で可能であることを確認した。他の宇宙機や天体についても、同様に公開されているデータに関しては応用可能である。またモバイルデバイス上で動作する簡易の解析機能の実装を試みた。これを含めて、一連のライブラリ群の動作確認のため、モバイルデバイス上でのデータロードから時系列の描画、FFT等の基本的なデータ処理と、処理結果の表示に至るシーケンスを実装し、シミュレータ上で正常に動作することを確認した。このように、ソフトウェアとしての動作およびユーザインタフェースの操作性等、テストベッドとしての動作確認は滞りなく進行した。この研究課題で整備したライブラリ群を活用することにより、将来実務的なサービスを提供するにあたってのアプリケーション作成が容易になると期待される。

パソコンを凌ぐ勢いで普及している携帯型デバイスを開発対象として考慮したことにより、当初の目的であった、初心者がGUIで容易にデータ解析を体験できること、ソフトのインストールやデータ取得を容易ならしめることが、一層現実的になったと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ソフトウェアの開発を継続するとともに、科学データの整備を進める。本課題申請当初は、携帯型デバイスはマイナーな存在であり、利用者の情報端末としてはPCを想定していたが、昨今の携帯型デバイスの急速な普及に伴い、想定する情報端末の軸足を携帯型デバイスに移しているところである。携帯型デバイスの互換性等は克服すべき課題として残っており、当面はiOS機器及びこれらと共通の開発環境を持つMacを主要なターゲットとする。
口腔病原細菌を指標とした在宅歯科医療実施環境への新感染制御管理の確立

現在、要介護高齢者や易感染性患者に対する口腔衛生管理は、在宅・訪問歯科診療の場で欠かせないケアとなっているため、在宅・訪問歯科診療を行う周辺環境の感染予防対策はさらに重要になっている。本研究では、在宅・訪問歯科診療における感染予防管理の導入や評価指針を策定することを目的に研究を行った。そこで、平成30年度は以下のような成果を得て、引き続き研究を継続している。1.前年度から引き続き地域在住高齢者におけるメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査を実施した。鼻腔から検出されたメチシリン耐性コアグラーゼ陰性ブドウ球菌(MRCNS)の院内あるいは市中における感染様態について、SCCmec遺伝子型別(IV)を指標に調査した。その結果、SCCmec遺伝子型は市中感染型IV型が最も多く検出され、さらに異なる2タイプの遺伝子型のMRCNSも認められた。2.地域在住高齢者の口腔におけるメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査も実施した。口腔からMRSAは検出されなかったが、MRCNSの保菌率は36.0%であった。菌種はS. epidermidis(88.9%)とS. haemolyticus(11.1%)であった。鼻腔でメチシリン耐性遺伝子mecAが認められた約半数(48.6%)の地域在住高齢者では、口腔においてもメチシリン耐性化が認められ、その菌種もほぼ一致した。3. ATP測定法を用いて、歯科矯正装置に対する各種口腔清掃補助用具の清掃効果と口腔衛生管理の評価指標としての有用性について検討した。口腔清掃補助用具使用後ではATP値は有意に減少し、特にタフトブラシの歯科矯正装置と歯科矯正装置が固定されている歯面への清掃効果がもっとも高いことがわかった。またATP値と口腔内細菌数に有意な相関が認められ、ATP測定法によって清掃効果および口腔衛生状態を把握することが可能であった。地域在住高齢者におけるメチシリン耐性ブドウ球菌を指標とした保菌状況調査、ATP測定法を用いた口腔衛生管理の評価に焦点をあてて実施した。研究計画書に示した項目について、研究分担者と研究協力者と協力して概ね進めることができた。地域在住の高齢者を対象としたメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査では、鼻腔から検出されたMRCNSのSCCmec遺伝子型別(IV)を指標に院内・市中感染型の調査を行った。その結果、SCCmec遺伝子型は市中感染型IV型が最も多く検出され、メチシリン耐性遺伝子mecAの市中での広がりが認められた。また、SCCmec遺伝子型では、異なる2タイプの遺伝子型をもつMRCNSも検出され、市中感染型MRCNSの分布状況を明らかにした。さらに、口腔内に存在するCNSからもメチシリン耐性化が高いことを実証した。ATP測定法を用いた口腔衛生管理調査はこれまでに報告は見当たらず、今回の調査で口腔内細菌数に有意な相関が認められ、ATP測定法によって口腔衛生状態を把握することが可能であることを実証した。現在までの成果を基に、次年度は、1)市中で蔓延するMRCNSの分布状況や、市中感染型MRCNSの動向について分子遺伝学手法を用いて更なる検討を行っていく。さらに若年層についてもMRSA保菌状況やSCCmec遺伝子型別(IV)に基づく分布状況調査を引き続き行う。2)感染予防管理の評価指標策定に向けて、口腔衛生状態評価の更なる分析と、手指衛生状態評価などのATP測定法の新たな適用についても併せて検討し、地域や家庭に向けた在宅歯科医療実施環境の感染予防管理の推進および意識改革に繋がる研究を今後進めていく予定である。要介護高齢者や易感染性患者に対する口腔衛生管理の重要性が認識され、在宅歯科医療の機会が増えている。そのため、歯科医院とは異なる在宅歯科医療実施環境における感染予防管理は必須である。本研究では、在宅歯科医療における感染予防対策を充実させ、在宅歯科医療実施環境における感染予防管理評価指針を策定することを目的に研究を行った。そこで、平成29年度は以下のような成果を得て、引き続き研究を継続している。1.まず、某学病院病室から分離されたメチシリン耐性ブドウ球菌の院内あるいは市中感染の様態について、SCCmec遺伝子型別(IV)を指標に調査した。その結果、一般病室で検出されたMRSA、メチシリン耐性コアグラーゼ陰性ブドウ球菌(MRCNS)は、ともに院内感染型I型であった。MRSA保菌患者の病室で検出されたMRSAからは、院内感染型II型、MRCNSからは、市中感染型V型が最も多く検出された。2.要介護者を対象に用いられている吸い飲みの細菌汚染状況を調査した。吸い飲み内試料はミネラルウォーター、緑茶、経口補水液、100%オレンジ果汁飲料を用いた。その結果、すべての飲料で、飲用後の吸い飲みに口腔内細菌の混入が認められ、ミネラルウォーター、緑茶では保管2時間後で最も多くなった。また、食事中に飲用した吸い飲み内には口腔内から食物残渣や細菌がより多く混入し、保管5時間後も細菌数の減少はみられなかった。使用後の吸い飲みには口腔内細菌が混入し、細菌汚染が起こりやすいことが認められた。3.地域在住高齢者を対象に鼻腔におけるメチシリン耐性ブドウ球菌を指標とした保菌調査を行った。地域在住高齢者の鼻腔からMRSAは検出されなかったが、MRCNSの保菌率は70.0%であった。

菌種はほとんどがS. epidermidis(94.3%)であり、そのメチシリン耐性化が認められた。在宅歯科医療実施環境における病原細菌状況調査を行った。病院内環境における院内あるいは市中感染型メチシリン耐性ブドウ球菌の分布状況、そして吸い飲みの細菌汚染状況に焦点をあてて実施した。研究計画書に示した項目について、研究分担者と研究協力者と協力して概ね進めることができた。SCCmec遺伝子型別(IV)を指標にメチシリン耐性ブドウ球菌の院内・市中感染型の調査を行った。その結果、一般病室とMRSA保菌患者の病室で検出されたMRSA、MRCNSの院内・市中感染型、それぞれの分布状況を明らかにした。吸い飲みの細菌汚染状況についてはこれまでに報告は見当たらず、今回の調査で使用後の吸い飲みには口腔内残渣や細菌が混入し、細菌汚染が起こりやすいことを認めた。さらに地域在住の高齢者を対象としたメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査も行い、CNSのメチシリン耐性化が高いことも実証した。現在、要介護高齢者や易感染性患者に対する口腔衛生管理は、在宅・訪問歯科診療の場で欠かせないケアとなっているため、在宅・訪問歯科診療を行う周辺環境の感染予防対策はさらに重要になっている。本研究では、在宅・訪問歯科診療における感染予防管理の導入や評価指針を策定することを目的に研究を行った。そこで、平成30年度は以下のような成果を得て、引き続き研究を継続している。1.前年度から引き続き地域在住高齢者におけるメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査を実施した。鼻腔から検出されたメチシリン耐性コアグラーゼ陰性ブドウ球菌(MRCNS)の院内あるいは市中における感染様態について、SCCmec遺伝子型別(IV)を指標に調査した。その結果、SCCmec遺伝子型は市中感染型IV型が最も多く検出され、さらに異なる2タイプの遺伝子型のMRCNSも認められた。2.地域在住高齢者の口腔におけるメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査も実施した。口腔からMRSAは検出されなかったが、MRCNSの保菌率は36.0%であった。菌種はS. epidermidis(88.9%)とS. haemolyticus(11.1%)であった。鼻腔でメチシリン耐性遺伝子mecAが認められた約半数(48.6%)の地域在住高齢者では、口腔においてもメチシリン耐性化が認められ、その菌種もほぼ一致した。3. ATP測定法を用いて、歯科矯正装置に対する各種口腔清掃補助用具の清掃効果と口腔衛生管理の評価指標としての有用性について検討した。口腔清掃補助用具使用後ではATP値は有意に減少し、特にタフトブラシの歯科矯正装置と歯科矯正装置が固定されている歯面への清掃効果がもっとも高いことがわかった。またATP値と口腔内細菌数に有意な相関が認められ、ATP測定法によって清掃効果および口腔衛生状態を把握することが可能であった。地域在住高齢者におけるメチシリン耐性ブドウ球菌を指標とした保菌状況調査、ATP測定法を用いた口腔衛生管理の評価に焦点をあてて実施した。地域在住の高齢者を対象としたメチシリン耐性ブドウ球菌の保菌調査では、鼻腔から検出されたMRCNSのSCCmec遺伝子型別(IV)を指標に院内・市中感染型の調査を行った。
水道水リチウムと自殺予防：日本全国を対象とした調査

今回の研究では、日本全国を対象として水道水リチウムと自殺率の関連を、自殺に影響を与える可能性のある種々の要因で補正しながら検討することが目的であった。日本全国の785市と東京都の23区を合わせた808市・区の水道水を全て採取し、それらのリチウム濃度を測定した。自殺の標準化死亡比(SMR)を2010年2014年の5年分算出しその平均値を自殺率として使用した。自殺率を従属変数とし、各市・区の水道水リチウム濃度、8地方、水道水リチウム濃度と各地方の交互作用を独立変数とし、人口による重み付けをしながら重回帰分析を行った。その結果、日本全国においても水道水リチウムは男性の自殺率の低さと有意に相関した。私どもは微量なリチウムの抗自殺効果に注目し、既に大分県内の18市町村における水道水中リチウム濃度と自殺率の間に有意な負の相関があることを突き止め、British Journal of Psychiatry (Ohgami et al, 2009)へ掲載した。この時の研究では、水道水中リチウム濃度の測定点が少ないことと、自殺率に影響を与える可能性のある社会経済的要因、医療的要因、気象的要因、栄養的要因などを考慮していないことが限界であった。そこで次は対象地域を九州全域に広げた。九州全域の118市を対象に、297ヶ所において水道水中に含まれるリチウム濃度を測定し、年間日照量、オメガ3脂肪酸の摂取量などや年間平均所得、年間失業率などさまざまな要因で補正しながら、自殺率との相関を検討した。その結果、大分県、佐賀県、長崎県の3県において、女性の自殺率と水道水リチウム濃度の間に有意な負の相関を認めた。しかし、他の県では相関を認めなかった。今回の研究ではフィールドを日本全域の全市に広げ、自殺率と水道水リチウム濃度の関連をさらに検討することした。今年度は17都道府県で264市の市役所、駅から合計268検体を確保した。これらの検体中の水道水中リチウム濃度は0.1未満32μg/Lの間に分布しており、地域差の大きなことが再確認された。来年度も引き続き、未採取の市における水道水採取を続けていく。自殺に関連する要因に関しても、さまざまなデータを調査中であり、来年度も続ける。日本全国のリチウム濃度を測定している。そのうち北海道に関しては、全35市の市役所に採水用ボトルを郵送し31市より返送があった。残りの4市(江別市、小樽市、北広島市、砂川市)は実際に北海道まで行き、水道水を採取した。複数のサンプルを採取した市は、先行研究にならい、リチウム濃度の平均値を用いた。2010年と2011年の自殺のSMR(男女込み、男性、女性)の平均値とリチウム濃度の相関を、気象庁の公表した2010年と2011年の日照量、気温、降水量、降雪量の平均値で補正しながら検討した。各市の2010年と2011年の人口平均による重み付けを行いつつ、ステップワイズ法による重回帰分析を行った。北海道(35市)単独で解析した上で、九州(118市)と併せて解析した。その結果、北海道では、男性において、水道水リチウムと自殺のSMRの間に有意な負の相関が認められ、4つの気象条件で補正しても有意であった。九州でも、男性において、水道水リチウムと自殺のSMRの間に有意な負の相関が認められたが、4つの気象条件で補正すると有意性は消失した。北海道と九州を併せると、やはり男性において、水道水リチウムと自殺のSMRの間に有意な負の相関が認められ、4つの気象条件で補正しても有意であった。これらの所見から、気象条件で補正してもなお男性における水道水リチウムと自殺の関連は支持されたため、男性においては微量なリチウム摂取が自殺予防に役立つ可能性が疫学研究のレベルで再確認された。女性において有意な関連が見られなかった理由として、女性の自殺に対してリチウムの寄与が極めて低いことが想定される。これは、男性の自殺に攻撃性や衝動性が絡んでおり、そこに微量なリチウムが奏効するが、女性の場合には致死的な手段が男性と比較して少ないことから攻撃性や衝動性が大きくないために、リチウムの効果が出にくい可能性を考えている。日本全国の水道水中リチウム濃度を測定している。全国の787市および東京23区の市・区役所に依頼して、水道水を提供してもらう。送付依頼を拒否された場合には、こちらから出向いて採取させてもらう。現在687市で水道水サンプルを取得した。すでに全市を採取した九州および北海道を対象として水道水リチウム濃度と自殺率の関連を、他の危険因子で補正を加えつつ検討した結果、水道水リチウム濃度と男性との間に有意な負の相関を認めた。この研究は2015年度の日本臨床精神神経薬理学会でポール・ヤンセン賞を受賞し、同学会で2015年10月に招待講演を行った。すでに前研究で九州全土、118市から水道水を採取している。平成2526年度は534市から水道水を採取した。平成27年度は市および東京23区の計133か所より水道水を採取した。未採取は全国787市のうち100市、東京23区のうち5区である。今回の研究では、日本全国を対象として、水道水リチウムと自殺率の関連を、自殺に影響を与える可能性のある種々の要因で補正しながら、検討することが目的であった。

日本全国の785市と東京都の23区を合わせた808市・区の水道水をすべて採取し、それらのリチウム濃度を測定した。自殺の標準化死亡比(SMR)を2010年から2014年の5年分算出しその平均値を自殺率として使用した。なお、自殺に影響を与える可能性のある種々の要因は2015年に施行された国勢調査の確定値の発表を待たねばならず、現時点で未発表のため、この報告書へは反映させることはできない。代替法として、全国を8地方(九州、四国、中国、近畿、中部、関東、東北、北海道)に分けて、それぞれの地域に属するか否かの独立変数(属する=1,属さない=0)を立てて、重回帰分析に投入した。従属変数としては、男女込みの自殺率、男性のみの自殺率、女性のみの自殺率として、それぞれを説明する要因として、各市・区の水道水リチウム濃度、8地方、水道水リチウム濃度と各地方の交互作用を独立変数として、人口による重み付けをしながら、重回帰分析を行った。その結果、日本全国においても、水道水リチウムは男性の自殺率の低さと有意に相関した。調整済みR2値が小さいので、国勢調査の確定値が発表され次第、自殺の背景要因でさらに補正する必要がある。また、一次レベル(市単位)と二次レベル(地方)レベルの効果を整理するために、今後はマルチレベル解析を導入しながら、今回使用した自殺統計と時期を同じくする社会・経済・気象データの中で自殺率と関連する要因を抽出し、解析結果を補正していく予定である。今回の研究では、日本全国を対象として水道水リチウムと自殺率の関連を、自殺に影響を与える可能性のある種々の要因で補正しながら検討することが目的であった。日本全国の785市と東京都の23区を合わせた808市・区の水道水を全て採取し、それらのリチウム濃度を測定した。自殺の標準化死亡比(SMR)を2010年2014年の5年分算出しその平均値を自殺率として使用した。自殺率を従属変数とし、各市・区の水道水リチウム濃度、8地方、水道水リチウム濃度と各地方の交互作用を独立変数とし、人口による重み付けをしながら重回帰分析を行った。その結果、日本全国においても水道水リチウムは男性の自殺率の低さと有意に相関した。北海道以外にも東北を除いては、比較的順調に水道水の採取が進んでいるため。本年度中に未採取の100市、東京5区から水道水を採取する。そして本年度中に日本全国の水道水中リチウム濃度と自殺率の相関を検討し、結果を報告する。疫学研究東北地方を中心に水道水の採取を進める。協力の得られないところが今までも生じたし今後も生じる可能性があるが、そのような場合には速やかに現地へ出張し水道水を採取し、研究に遅滞が生じないように努力する。全国787市のうち、すでに採取した九州地区の118市と、今回採取した264市で合計382市の検体を確保した。全市の試料採集が補助期間中に間に合わなかったため、旅費とその他の費用に未使額が生じた。残りの市の試料採集費用として、平成28年度の予算と合わせて使用する。来年度も引き続き、未採取の市における水道水採取を続けていく。自殺に関連する要因に関しても、さまざまなデータを調査中であり、来年度も続ける。
救急領域の終末期における緩和的創傷ケアの構築

救急領域は救命を第一義とするが、適切な治療を尽くしても救命の見込みがないと判断される時期(終末期)がある。救命を望み最大限の治療を受けるために入院した患者にも、尊厳ある安らかなその人らしい姿で人生を終えることができるようケアすることは救急看護師の重要な役割である。しかし患者は、疾患や外傷、積極的治療の影響で外見が変容するばかりでなく、脆弱となった皮膚には新たな創傷が発生し、その人らしさすら維持することも困難な場合がある。そこで本研究では、患者の尊厳を守るための終末期ケアとして、救急領域で緩和的創傷ケア(Palliative Wound Care)を構築することを目的とする。
チトクロムP-450の分子多様性の生化学的・遺伝学的基礎に関する研究

肝ミクロゾームには多くの種類のチトクロムP-450が存在し、動物に薬物を投与すると薬物の種類に応じて1種または複数種のP-450が特異的に誘導される。本研究はこの分子多様性の生化学的・遺伝学的基礎を明らかにすることを目的として計画されたものであり、これまでの4年間に次のような成果をあげることができた。まず、薬物未投与および各種薬物を投与したウサギ肝ミクロゾームから合計15種のP-450を精製し、それらの性質を詳細に明らかにした。第2にラット肝およびウサギ肝のP-450のcDNA合計16種類をクローニングし(うち8種は完全長cDNA)、そのヌクレオチド配列を決定し、それに基づいてこれらのP-450の一次構造を演繹した。またウシ副腎皮質ミトコンドリアの2種のP-450の一次構造を明らかにした。これらの結果から動物のP-450遺伝子群は少なくとも5つのグループに分類できること、また各グループはさらにいくつかのサブグループに分けられることがわかった。サブグループの中にも微不均一性を示すものもある。これらのcDNAの一次構造の比較から動物におけるP-450の分子進化についての考察も行った。第3にラットの4種のP-450遺伝子、ウサギの1種のP-450遺伝子およびヒト副腎皮質の2種のP-450(うち1つは偽遺伝子)をクローニングし、それらの構造を解明した。さらにラットのP-450c遺伝子については、5 ́上流域に3つの異なる発現調節因子が存在すること、またその1つは誘導剤に特異的な発現に関与するエンハンサーであることを明らかにした。最後に、ウサギおよびラットの各1種ずつのP-450cDNAを酵母において発現させることに成功し、これらのP-450は一次構造的に均一であるにもかかわらず、なおかなり広い基質特異性を示すことを明らかにした。1.ラットのP-450dのcDNAをプローブとしてウサギ肝ミクロソームの2種のβ-ナフトフラボン誘導性のチトクロムP-450のcDNAをクローニングし、それらのヌクレオチド配列を決定した。それから演繹された2種のP-450のアミノ酸配列は相互に約60%の相同性を示した。それらのアミノ酸配列はそれぞれラットのP-450cおよびP-450dの配列ときわめて高い相同性を示す。2.ウサギ肝ミクロソームのフェノバルビタール誘導性のチトクロムP-450の完全長cDNA3種および不完全長のcDNA10種のクローンを単離し、それらのヌクレオチド配列を決定した。それらから演繹されたアミノ酸配列の比較から、フェノバルビタール誘導性のチトクロムP-450は少なくとも4つの群(各群間の相同性は5060%)に分けられ、また各群には微不均一性があることがわかった。3.ラットのP-450cと相同性の高いウサギ肝ミクロソームのP-450の遺伝子のクローンを単離し、その構造を解析した。この遺伝子は7個のエキソンから成り、その構造はラットP-450cの遺伝子のそれとよく似ていることがわかった。4.さきに構造解析を終えているラットP-450cの遺伝子の5′上流域のいろいろの領域をCAT遺伝子の上流につないで培養動物細胞内に入れCAT遺伝子の発現を調べることによって、P-450c遺伝子の上流には3つの異なる発現調節因子が存在すること、またその1つは誘導剤に特異的な発現に関与するエンハンサーであることが明らかとなった。

5.ラット肝ミクロソームからラノステロール14の脱メチル化活性のきわめて高いチトクロムP-450を精製した。このP-450は、肝ミクロソームの他のP-450と異なり、薬物代謝活性をほとんど示さないことが明らかとなった。
自己開示およびサポート希求時における双方向メディアの戦略的使用

ストレスにうまく対処し、心身の健康状態を保つことは、現代社会において重要な課題である。そして、インターネットなどに代表される双方向メディアの特徴と利点を十分に把握し、その場の状況や相談したい内容に最も適した方法を戦略的に選びながら、自己開示やサポート希求を行うことができれば、その分ストレス対処の幅が広まり、心身の健康状態の維持も容易になることが予想される。そこで本年度の研究では、大学生を対象に、ネガティブな出来事を体験したときと、ポジティブな出来事を体験したときの、自己開示およびサポート希求の方法について検討を行った。都内の大学生を対象に自由記述を含む質問紙調査を行った結果、ネガティブな体験をしたときに行う自己開示およびサポート希求において頻繁に利用されているメディアは、対面と携帯電話によるメールであった。なお、ポジティブな体験をしたときに行う自己開示およびサポート希求において良く利用されているメディアについても、同様の傾向が見られたが、ネガティブな体験時に比べると、より同期性の低いパソコンが利用されることも多かった。そして自由記述の回答から、大学生は、経験する出来事の内容によって、自己開示およびサポート希求に使用するメディアを使い分けており、このようなコミュニケーションは、精神的な健康の向上に役立っていることが明らかになった。このような結果は、大学生が、心身の健康状態の維持のために、戦略的にメディアを使い分けている可能性を示唆するものだといえる。平成17年度は、インターネットを中心とするメディアの使用のパーンと、自己開示およびサポート提供との関係を主に検討した。具体的には、関東圏の高校生を対象に2時点のパネル調査を行った。調査で用いられた質問紙には、日常生活におけるメディア使用のパターンや、自己開示およびサポート提供の内容、心身の健康状態等を測定する項目が含まれていた。そして、メディアの使用パターンと、自己開示およびサポート提供の内容の関係について検討するために、構造方程式モデリング(SEM)による分析を行った。分析モデルには、交差遅れ効果モデルを用いた。その結果、特にインターネットの使用が、自己開示の量および内容に関係することが明らかになった。例えば、ホームページや掲示板を読んだり、掲示板やメーリングリストに書き込みをしたり、チャットを行うほど、他者への自己開示が全体的に多くなっていた。また、宿題や勉強のためにインターネットを使ったり、インターネットで知り合った人とやりとりしたり、新しい友達を作っている人は、他者への自己開示が全体的に増えることが明らかになった。自己開示の研究では、相手からの自己開示を受けるほど、自分からの自己開示も増えていくことが知られているが、自分から意見を発信する機会だけでなく、人の意見に触れる機会も増やすインターネットは、人の自己開示の量を増加させる有用なツールとなりうると言える。なお今後は、追加で実施した3時点目の調査データを元に、インターネット使用が自己開示およびサポート提供の内容や量に及ぼす影響のみならず、そのような使用が心身の健康に及ぼす因果関係についても引き続き検討を進めていく予定である。現代社会において、ストレスにうまく対処し、心身の健康状態を保つことは重要な課題である。そして、インターネットなどに代表される、双方向特徴を持つメディアの利点を十分に把握し、その場の状況や相談したい内容に最も適した方法を戦略的に選びながら自己開示やサポート希求を行うことができれば、その分ストレス対処の幅が広まり、心身の健康状態の維持も容易になることが予想される。そこで、本年度の研究では、今までに行ってきたパネル調査等によって得てきた知見を参考にしながら、自己開示およびサポート希求を行う際に使用するコミュニケーションメディアの種類と、心身の健康状態との関係について検討を行った。都内の大学生87名を対象に質問紙調査を行った結果、自己開示およびサポート希求の際に最もよく用いられているメディアは、相手との対面性、モバイル性、同期性が高く、匿名性の低いツールであった。しかし、対面性、モバイル性、同期性、匿名性がいずれも低い、PC版のSNSなどのツールも積極的に利用されていた。そして自由記述の回答から、大学生は、自己開示およびサポート希求の内容によって使用するメディアを使い分けており、このようなコミュニケーションの結果、精神的な健康状態が向上していることが明らかになった。これは、相手に伝えたい内容によって、さまざまなメディアを使い分けることが、心身の健康状態の維持にプラスの効果を持つことを示唆するものだといえる。
学級風土アセスメント質問紙による包括的コンサルテーションシステムの構築

学校におけるカウンセラーと教師の連携には、(1)学校コンサルテーション、(2)学校・学級全体を視野に入れた組織レベルの介入が必要である。本研究は、(1)(2)を行う具体的な方法として、生徒用学級風土アセスメント質問紙を用い、(a)生徒・教師・学校組織レベルで、(b)ニーズ査定・介入・効果査定の3ステップを行うコンサルテーションシステムの構築を目的とした。14年度には中学校での介入事例の蓄積と介入対象の拡大(国立私立中学および小学校)として、のべ107学級にてコンサルテーションを行った。15年度には事例蓄積を継続するとともに、小学校版学級風土質問紙作成に向けた大量データ(全国98学級)の収集を行った。さらに16年度には、コンサルテーションの効果と効果を高める条件などについて次の成果を得た。なお小学校版は分析継続中である。<生徒・教師・学校組織レベルでの包括的モデルに基づく介入と詳細な成果検討>A中学校:2学級でビデオ観察・教師面接を継続し、風土と指導行動について詳細に検討した。B中学校:昨年度の成果を基に学級を絞って学校レベルでの介入を行った。<学校組織レベルでの介入事例蓄積>C・D中学校:地域特性の異なる2校に前年より継続介入。問題意識と解決に向けた協働が定着しているC中学校での学年別コンサルテーションが有効だった。<特色ある教育活動を対象とした効果査定研究>E中学校:教科センター方式下の学級とHBという2つの生活集団の風土を比較検討した。生徒の重なり・担任の個性が両者の異同に関連した。F小学校:複数担任制下での風土検討、学年途中での学級編成替えによる風土検討を行った。<プログラム開発に向けた米国学校視察>地域特性の異なる小中学校の視察と教師面接、大学授業への参加、学級風土質問紙英語版の実施とコンサルテーション試行を行った。プログラム活用とインターンを活用した人材育成の仕組みを収集した。学校現場におけるカウンセラーと教師の連携には、(1)学校コンサルテーション、(2)学校・学級全体を視野に入れた組織レベルの介入、が必要とされる。本研究は、(1)(2)を行う具体的方法として、生徒用学級風土アセスメント質問紙を用い、(a)生徒・教師・学校組帯レベルで、(b)ニーズ査定・介入・効果査定の3ステップを行うコンサルテーションシステムの構築を目的とした。14年度には中学校での介入事例の蓄積と介入対象の拡大(国私立中学および小学校)として、のべ107学級にて下記を行った(()内は学級のべ数。一部重複)。1)生徒レベル;個人の学級風土認知に基づくニーズ査定(12)、生徒へのフィードバック(5)。2)教師レベル;ニーズ査定のみ(7内小学(3))、ニーズ査定効果査定(5内小学(2))。3)学校組織(学年)レベル;ニーズ査定のみ(5)、ニーズ査定効果査定(51内小学(6))。4)学校組織(学校)レベル;ニーズ査定のみ(18内小学(8))、ニーズ査定効果査定(42)。5)自治体レベル;某自治体内の異なる特徴を持つ2地域で全校調査を行い、両地域の援助ニーズと教育効果の違いを学級風土データから検討するコンサルテーションを行った(52)。これらの結果、(1)個人と学級全体の結果をつきあわせることによる個人援助ニーズの査定、(2)教師が行うピア・サポートプログラムのニーズ査定および効果査定への利用、(3)教師個人および学年レベルでのコンサルテーション、(4)学校および市区町村レベルでのニーズ査定と教師研修、について学級風土質問紙に基づくコンサルテーションが利用可能であった。また、教師および学校レベルよりも学年レベルでの利用やメンタルヘルス質問紙との併用、継続的なコンサルテーションが、より有効であることが事例から示唆された。15年度には一部事例の継続と蓄積事例の整理、利用希望の多い小学校での大量調査と基準値整備が課題である。学校現場におけるカウンセラーと教師の連携には、(1)学校コンサルテーション、(2)学校・学級全体を視野に入れた組織レベルの介入が必要とされる。本研究は、(1)(2)を行う具体的方法として、生徒用学級風土質問紙を用い、(a)生徒・教師・学校組織レベルで、(b)ニーズ査定・介入・効果査定の3ステップを行うコンサルテーションシステムの構築を目的とした。平成15年度には、下記のように、中学校における介入事例の蓄積と、小学校版作成に向けた全国データの収集、心理教育プログラムおよび学級指導・特色ある教育課程の効果研究、を行った(()内はのべ実施学級数。一部重複)。また、新しい試みとして、小中連携と小中学校移行への介入に向けて、学級風土を小6と新中1の各担任が合同で検討する試みを行った。これらによって、ユニバーサル・トランジション・ターゲットの3レベルに個人・環境の双方から介入する包括的コンサルテーションモデルの各セルに、介入事例を蓄積することができた(一部進行中)。また、米国コミュニティ心理学会(於米国ニューメキシコ)でこれまでの成果を発表し、海外との比較研究にむけて共同研究の打ち合わせを開始した。1)生徒レベル;個人の学級風土認知に基づくニーズ査定(中学45)。生徒への学級風土紹介(同4)。2)教師・学年レベル;ニーズ査定のみ(小学30中学16)。ニーズ査定効果査定(小学7中学35)。3)学校レベル;ニーズ査定のみ(中学9)4)小中連携(トランジション);事例(1)学区内3小学校6学級と1中学校。事例

(2)附属小学校5)効果研究;心理教育小学5学級、協力担任制小学2学級、教科センター方式中学15学級ほか。6)小学校版作成;全国35小学校約90学級にて学級風土質問紙を実施し、30学級以上にフィードバック中。7)2003年6月米国心理学会(APA)コミュニティ心理学部会大会にて成果発表これらの結果、小学校においては、中学校以上に学級風土の多様性があり、中学校同様のコンサルテーションニーズがあること、継続的なコンサルテーションと同時に調査結果を媒体とした教師同士のグループディスカッションが効果的なこと、多様な効果研究に質問紙を使用可能なことなどが得られた。学校におけるカウンセラーと教師の連携には、(1)学校コンサルテーション、(2)学校・学級全体を視野に入れた組織レベルの介入が必要である。本研究は、(1)(2)を行う具体的な方法として、生徒用学級風土アセスメント質問紙を用い、(a)生徒・教師・学校組織レベルで、(b)ニーズ査定・介入・効果査定の3ステップを行うコンサルテーションシステムの構築を目的とした。14年度には中学校での介入事例の蓄積と介入対象の拡大(国立私立中学および小学校)として、のべ107学級にてコンサルテーションを行った。15年度には事例蓄積を継続するとともに、小学校版学級風土質問紙作成に向けた大量データ(全国98学級)の収集を行った。さらに16年度には、コンサルテーションの効果と効果を高める条件などについて次の成果を得た。なお小学校版は分析継続中である。<生徒・教師・学校組織レベルでの包括的モデルに基づく介入と詳細な成果検討>A中学校:2学級でビデオ観察・教師面接を継続し、風土と指導行動について詳細に検討した。B中学校:昨年度の成果を基に学級を絞って学校レベルでの介入を行った。<学校組織レベルでの介入事例蓄積>C・D中学校:地域特性の異なる2校に前年より継続介入。問題意識と解決に向けた協働が定着しているC中学校での学年別コンサルテーションが有効だった。<特色ある教育活動を対象とした効果査定研究>E中学校:教科センター方式下の学級とHBという2つの生活集団の風土を比較検討した。生徒の重なり・担任の個性が両者の異同に関連した。F小学校:複数担任制下での風土検討、学年途中での学級編成替えによる風土検討を行った。<プログラム開発に向けた米国学校視察>地域特性の異なる小中学校の視察と教師面接、大学授業への参加、学級風土質問紙英語版の実施とコンサルテーション試行を行った。プログラム活用とインターンを活用した人材育成の仕組みを収集した。
野生遺伝子の導入による生物機能モデル動物の開発

本研究はバイオサイエンス部会の建議にのべられた新しいモデル動物開発の緊要性に鑑み、分子生物学、哺乳動物遺伝学、実験動物学の分野の専門家の有機的な協力を得て、マウスの野生集団から遺伝子を導入して生物機能の研究に有効なモデル動物を開発し、その特性を明らかにすることを目的として進められた。従来の実験用マウスのもつ遺伝的な変異性だけではこの種のモデルを開発するには不十分であるという観点と、これまでの実験用マウスと約100万年前に分岐した日本産野生マウス集団には独自の遺伝的変異が蓄積しているという我々の研究成果が基盤となっている。本年度の研究成果として森脇は野生集団の探索を中国大陸にまでひろげ、主要な二亜種の地理的分布を解明している。また、インドネシア野生亜種系統と近交系A系統との間でRI系統の育成を進めF4に達した。高木はXO雌系統を用い日本産野生マウス由来のX染色体を導入する実験を進め第4代に達したが、X染色体と遺伝的背景との不適合による姙性の低下がおこった。米川は日本産野生マウス亜種のミトコンドリアDNAの全塩基配列を決定した。宮下は東南アジア産カスタネウス亜種の中にウレタン誘発肺腫瘍発生を制御する優性の複数の遺伝子があることを、高発系のA系との交配実験によって見出した。名取は野生ラットのRTI遺伝子を分析し新しい多型をDNAのRFLPとして同定した。城石は日本産野生マウスH-2領域から遺伝的組換え促進遺伝子を見出したが制限酵素による分析からはこの組換ホットスポットの大きさは1Kb以下であることがわかった。さらにこの部域をクローン化しその塩基配列を分析した。小幡はTL,Qa領域のDNAプローブを作り、日本産野生由来H-2コンジエニック系を用いて非常に高い転写性を示すTL遺伝子を見出した。