hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿失禁女性の性の充実を促すための看護モデルの開発に関する研究

これらの結果と文献的考察に基づいて31項目からなる「尿失禁女性のセクシュアリティへの影響に関する質問紙」を作成した。この質問紙の構成概念妥当性を検討するために、尿失禁やセクシャリティに通じていると考えられるエキスパートナース20名を被験者に内容分析を行った。意味内容の重複のために80%以上の一致率が得られなかった項目について内容の精選を行い37項目に修正した。さらに修正した質問紙の依頼性と妥当性を検定するために、20歳以上の既婚の尿失禁患者200名を対象に質問紙調査を実施し、現在その結果を分析中である。来年度は、以上の結果に基づき「尿失禁女性のセクシュアリティの充実をめざした看護モデル」を作成し、その効果を検討する予定である。1995年度に行った「尿失禁女性の性に関する身体的、心理社会的影響ならびにそれらに対する対処」に関する質的データの分析結果ならびに文献的考察をもとに「尿失禁女性の性への影響質問紙」(ISSQ)ならびに「尿失禁女性の性の影響への対処質問紙」(ISCQ)を作成した。作成した質問紙の妥当性・信頼性を検討するために、尿失禁外来に通院する腹圧性尿失禁ならびに切迫性尿失禁をもつ20歳以上の既婚女性144名を対象に、構成概念妥当性ならびに併存妥当性、内的整合性の検定を行った。因子分析の結果、ISSQは、「性行動への能動性」「つながりの広さ」「パートナーとの関係性」「自尊感情」「性行動に伴う症状」「静的欲望の強さ」の6因子が描出され、ISCQは「尿漏れへの備え」「パートナー関係の強化」「性行動への備え」「取り繕い」「サポートネットワーク拡大」「封じ込め」の6因子が描出され、因子の累積寄与率はそれぞれ、69.0%、59.7%でありほぼ60%以上を確保していた。ISSQおよびISCQの内部一貫性をみるためにCronbach's α値を算出し、それぞれ0.90、0.87であり、両者とともに内部一貫性の高い質問紙であることが明らかになった。ISSQの各因子毎のストレスの程度をみたところ、「性的欲望の強さ」「性行動に伴う症状」といったセクシュアリティの生物学的側面への影響に比して、「自尊感情」「性行動への能動性」「つながりの広さ」などセクシュアリティの心理・社会的側面への影響を強く受けていた。以上の結果と文献的考察に基づき、Johnsonが規定した看護介入モデルの構成概念に依拠して「尿失禁女性のセクシュアリティの充実を促す看護モデル試案」を作成した。看護介入様式としては、(1)尿漏れへの効果的な備えを促すこと(2)女性として本来の自分が持つ価値を再認識できるよう支えること(3)パートナーとの新たなきづなを求め、互いの立場を分かち合えるよう援助するなどが考えられた。臨床において、セクシュアリティへの影響を訴えていた5名の尿失禁女性を対象に作成したモデルの試験的な適用を行った。その結果、尿失禁に伴う性的な身体感覚に影響を強く受けている患者に関しては、その背後にある強い自己否定につながる様な過去の経験についての専門的なカウンセリングの必要性が示唆された。今後、臨床でのモデルの適用を積み重ね、さらに実践への実用性の高い看護モデルとして洗練したい。
中国初期禅宗文献の計量的研究-パソコン利用による実践思想の系譜研究

中国初期禅宗の形成は、インド伝来の禅思想が単に中国仏教徒によって受容されたのではなく、先行する中国仏教思想の成熟をうけて、それを深化発展させたものである。その、禅宗形成の大きな動機のひとつとなったのが天台宗の思想と実践の体系である。本研究では、従来着目されることのなかった南岳慧思を、そうした視点からとらえ返し、その現存する著作を、偽接とされるものも全て含めて電子テキスト化し、そのコーパスを数量的に解折し、著者問題・思想特性などの研究を行なった。また、これまでに蓄えた禅宗のテキストデータを利用し、禅宗との比較研究を行なった。今回構築したコーパスは、南岳慧思の『安楽行儀』『大乗止観法門』『諸法無諍三味法門』『立請願文』『授菩薩戒儀』,慧思の弟子・天台智〓の『禅門口決』,『観心論』である。禅宗系のものとしては、新たに『歴代法宝記』『伝決宝紀』『修心要論』等の初期文献、新たに敦煌文献(北京蔵)の中から発見された、『禅策問答』『残禅宗文献』などである。また、実践思想の根幹となる『四分律』文献の入力も新たに開始した。(未完)これらのコーパスの解折に必要なソフトウェアを購入し、あるいは専門家の協力を得て開発し、分折を行なった。得られた知見は99方面にわたるが、主たる部分をあげれば、南岳慧思の著作は『大乗起信論』との顕著な類似を示し、また偽作と見られていたものは、数値解折の結果、従来の所説の妥当性が推測された。これによって、電算処理の正当性が保証されることとなった。今後、方法を洗練させることによってより秀れた分折能力をもたせ得るであろう。また、同一人の著述でも、常に一定の傾向にあると限らないのも当然のことである。なお、禅宗文献との比較も試みたが、禅宗文献それ自体がばらつきが大きく、個人の単独著作が少ないという事情もあり、有効な分折結果は得られなかった。語録という得な文献のマクロとミクロの視点から、更に分方法を開発していくことが必要である。以上が、ひとまずの結論と、今後の課題である。
新生児・乳児における随意・不随意眼球運動の発達と図地の知覚的分凝の研究

本研究の成果は、概要以下の通りである。(1)新生児・乳児におけるサッケード誘発用に「図-地分凝・反転運動ディスプレイ」に開発した(Shimojo(1992)のFig.8)。これを用いた行動実験の結果、(被験児数がまだ不十分ではあるが)少なくとも6-8カ月児では図地知覚に応じた方向で頭部・眼球の運動反応を示すことがわかった。これにより、新生児・乳児の不随意眼球運動の発達を視知覚発達との密接な関連で捉える研究方向に、新たな道をひらいた。(2)新生児・乳児における視力・ハイパー視力・両眼視・空間視機能についての研究を概観し、単眼視・両眼視の発達を末梢・中枢神経系の成熟と関連づけて検討した(Shimojo 1992)。(3)乳児における両眼立体視の成立機序について、入力眼に選択的な皮質表現の成立を前提とするという仮説をたて、1-10カ月児の心理物理実験によってこれを支持する結果を得た。さらにこの成果を、最新の成人両眼立体視の研究と比較し、それらを統合的に理解する、両眼視機能の新しい見方を提案した(Shimojo 1993)。(4)4歳齢における自己身体を含む空間認知について、触認知および運動再生における鏡映反転現象から接近した結果、健常および先天盲の成人と本質的には違わない結果を得た(Nagata&Simojo 1992)。さらに、約1歳齢における、乳児と養育者の間のいわゆる「協調注意」や「社会的レファランス」についても、実験的検討を継続中である。(5)健常成人における視空間的注意の心理物理実験により、刺激依存性あるいは自発的注意による視野内に情報処理効率の勾配が生じ、それによってある種の運動錯視が生じることを見出した(Hikosaka et al.)。本年度(平成2年度)には、(1)眼球運動測定・視覚刺激呈示装置の装置面と、(2)健常成人での基礎観察・実験の両面で、当初の計画通りの進展があった。さらにその過程での予定外だが重要な副産物として、(3)視覚的注意のシフトに関する新しい知見があった。以下に順を追って述べる。(1)眼球運動測定・視覚刺激呈示用装置ー前者については、EOG用電極・アンプ・記録用機器一式がすでに作動状態にあり(日本光電製)、さらにサッケ-ド眼球運動の反応潜時を測定する目的のための、NECPCとのインタ-フェ-スが、ソフト・ハ-ドともにほぼ実用化の段階にある。視覚刺激呈示装置については、COMMODORE社AMIGA2000・3000両機種と液晶同期めがねを用い、(ワイヤレス化が遅れている点を除いて)3次元運動パタン呈示用としてすでに作動状態にあり、次項に述べるような実験成果を蓄積しつつある。(2)健常成人での基礎観察・実験ー以前の心理物理学的研究から引き続いて、立体視や運動視、表面の知覚などにおける単眼・両眼過程の相互作用について、新しい発見があり、学会発表の予定である。さらに、本研究に主テ-マに直接関連する「図地分凝ー仮現運動ー反転ディスプレイ」についても、これを最適化し、成人での現象学的観察によって裏付けるとともに、両眼視差などの3次元手掛りが決定的役割を持つ事実を新たに見出し、新生児・乳児研究への応用の幅を広げた。さらに少数だが6カ月児による予備実験で、実現可能との感触を得た。

(3)視覚的注意のシフトに関する新知見ー視覚的注意のシフトにより、事象の生起感覚が主観的に生じたりする新現象を見出し、現在精密な心理物理実験により追究中である(生理学研究所・彦坂研究室との共同研究)。新生児・乳児への応用を期待できる。1)設備・測定法について:CRT上に呈示する視覚刺激と乳児の眼球運動と同期性を保ったまま記録する点に技術的困難があり、実用化にてまどった。しかし予備的な試みの結果、別々のカメラで捉えたビデオ信号をビデオミキサ-で重ねてオンラインモニタ-するとともに、テ-プに記録する方法で克服できることがわかった。また被験者の頭が計測中に動いても、眼球運動測定用の小型(近接焦点距離)監視カメラをマニュアル式の方向調節台に乗せ、実験者が画面上でモニタ-しながら常時カメラの方向を調整することで、眼球運動(サッケ-ド)の方向および潜時の測定に問題は生じないことを確認した。この方法はそのまま、成人における前庭動眼反射・運動性眼震の順応・学習実験にも応用できる。2)具体的な研究の進展:成人による心理物理学的実験によって、注意の分布に依存した運動錯視現象("line motion"イル-ジョン)を見いだしこれを空間的注意の測定法として用いる実験と、サッケ-ドの反応潜時測定にも応用する実験を、現在継続中である。この方法の時空間的精度はきわめて高く、また随意性と不随意性、感覚性と運動性、視覚性と聴覚性(あるいは体性感覚性)など、身体運動図式の全体像を捉えるきわめて有力なパラダイムであることを実験的に示すことができた。これまでのところ主として健常成人の被験者だけによる研究で、このため乳児を被験者とする実験は出遅れているが、発達研究にもただちに応用のきく新しい方法の創出であり、今後の研究へのインパクトは大きいと思われる。サッケ-ド誘発用の「図ー地運動」視覚刺激についてはすでに開発済みであり、少なくとも6カ月児では反応することが予備観察で確認できている。新生児・乳幼児による実験は、被験児が集まらないせいもあって難航していたが、大学近辺の保育園・幼稚園や民間の幼児教育機関に協力を求めた結果、ようやく縦横断的研究が可能な段階に達した。本年度の研究成果は概要以下の通りである。(1)新生児・乳児における視力・ハイパー視力・両眼視・空間視機能についての研究を概観し、単眼視・両眼視の発達を末梢・中枢神経系の成熟と関連づけて検討した。その上で、図ー地の反転に伴って運動方向も逆転する視覚ディスプレイを用いて、乳幼児の注意機能・図地分化の機能に接近する非侵襲的な心理物理学的パラダイムを提案し、予備的とはいえ、5-8カ月児において肯定的な結果を得た(文献1参照)。(2)乳児における両眼立体視の成立機序について、入力眼に選択的な皮質表現の成立を前提とするという仮説をたて、1ー10カ月児の心理物理実験によってこれを支持する結果を得た。さらにこの成果を、最新の成人両眼立体視の研究と比較し、それらを統合的に理解する、両眼視機能の新しい見方を提案した(文献2参照)。(3)約1歳齢における、乳児と養育者の間のいわゆる「ジョイント注意」(養育者の視線の動きなどを手がかりにして、対象に注意を向ける)や「社会的レファランス」(未知の対象についての情報を求めて、養育者の方へ振り返る)の現象について、実験的検討を継続中である。これまでの結果から、養育者の意図にかかわらず、その音声や身振りなどが乳児にとって「協調注意」の手がかりとなっていることが示された。(4)健常成人における視空間的注意の心理物理実験によって、刺激依存性あるいは自発的注意による視野内に情報処理効率の勾配が生じ、それによってある種の運動錯視が生じることを見出した(文献3参照)。
脳磁図を用いた注意制御信号の脳領域間伝達様式の解明

本研究では時間動態の検証に優れる脳磁場計測を用いてヒトの脳活動を非侵襲的に計測することにより注意制御中の脳領域間結合の変化を解明することを目的とした。特に、異なる視覚的特徴に注意を向けた時の脳領域間結合状態の変化および異なる感覚系に注意を向けたときの脳領域間結合の変化について検証した。その結果、注意制御区間ではアルファー帯域からベータ帯域にかけて脳磁場信号のパワー低下(脱同期)、誘発反応の増大、前頭前野と頭頂連合野との脳領域間結合強度の変化が確認された。これらの結果は古くから提唱されている前頭前野から感覚野に注意制御のためのトップダウン信号が送られるとの注意制御仮説を支持する。本研究ではヒトの脳活動を非侵襲的に計測することにより注意制御中の脳領域間結合状態の変化を解明することを目的とした。特に、(1)異なる視覚的特徴に注意を向けたときの脳領域間結合状態の変化および(2)異なる感覚系に注意を向けた時の脳領域間結合状態の変化について、時間動態の検証に優れる脳磁場計測を用いて検証することとした。本年度は視覚性注意に焦点を当てて研究を行った。視覚性注意課題遂行中の被験者から脳磁場計測を行い、視覚的特徴への注意制御中の脳領域結合状態を検証した。健康成人を被験者として、全頭型306チャンネル脳磁場計測装置により脳磁場の計測を行った。被験者には脳磁場計測中に視覚性注意課題を行ってもらった。視覚刺激として2種類の視覚的特徴を用いた視覚刺激を被験者の眼前約2メートルの位置に設置したスクリーン上にプロジェクターから提示した。手掛かり刺激と標的刺激を数秒の時間間隔で提示した。被験者は試行毎に異なる手掛かり刺激に指示される内容に基づいて2つのうちのいずれかの視覚的特徴に注意を向け、ボタン押しで反応した。視覚的特徴に注意を向けようとしている期間の脳磁場信号を解析した。まず時間周波数解析を行ったところ、注意制御期間中にアルファー帯域からベータ帯域にかけて脳磁場信号のパワー低下(脱同期化)が認められた。また信号源解析を行ったところ、これらの脱同期化は頭頂葉後部の活動に起因すると推測された。さらに結合状態解析を行ったところ、前頭前野と頭頂連合野の結合強度が増強されることがわかった。以上より注意制御中に脳領域間の結合状態の強度が変化することが示唆された。本研究ではヒトの脳活動を非侵襲的に計測することにより注意制御中の脳領域間結合の変化を解明することを目的とした。特に、異なる視覚的特徴に注意を向けたときの脳領域間結合状態の変化および異なる感覚系に注意を向けた時の脳領域間結合の変化について、時間動態の検証に優れる脳磁場計測を用いて検証することとした。本年度は、異なる感覚系に注意を向けた際の脳領域間結合の変化に焦点を当てて研究を行った。多感覚的注意課題遂行中の被験者から全頭型306ch脳磁場計測装置を用いて計測した脳磁場データに対して脳領域間結合の指標を計算し検証した。被験者の眼前に設置したスクリーン上に視覚刺激を提示し、続いて触覚刺激または聴覚刺激を被験者の右もしくは左空間から提示した。被験者は視覚刺激に示された側に注意を向け、刺激弁別課題を行った。時間周波数解析を行ったところ、注意制御期間中にアルファー帯域からベータ帯域にかけて脳磁場信号のパワー低下(脱同期化)が認められた。またセンサーの一部ではパワー増大(同期化)が認められた。信号源解析ではこれらの脱同期化には頭頂葉の関与が考えられた。さらに脳領域間結合解析を行ったところ、前頭前野と側頭葉の結合強度が増強されることがわかった。以上より注意制御中に脳領域間の結合強度が変化することが示唆された。これらの結果は、古くから提唱されている前頭前野から感覚野等に注意制御のためのトップダウン信号が送られるとの注意制御仮説を支持する。実験心理学本研究の目的は、脳磁場計測により注意制御中の脳領域間結合状態の変化を解明することである。特に、異なる視覚的特徴に注意を向けたときの脳領域間結合状態の変化および異なる感覚系に注意を向けた時の脳領域間結合状態の変化の2点について、時間動態の検証に優れる脳磁場計測により明らかにすることを目的としている。本年度は、上記2点のうち前者(異なる視覚的特徴に注意を向けたときの脳領域間結合状態の変化)を明らかにすることを目的としたが、この当初の研究目的が達成されたため、「おおむね順調に進展している」と判断した。

本研究の目的は、脳磁場計測により注意制御中の脳領域間結合状態の変化を解明することであり、特に、異なる視覚的特徴に注意を向けたときの脳領域間結合状態の変化および異なる感覚系に注意を向けた時の脳領域間結合状態の変化の2点について、時間動態の検証に優れる脳磁場計測を用いて明らかにすることを目的としている。初年度は、前者(異なる視覚的特徴に注意を向けたときの脳領域間結合状態の変化)を検証した。今後は、後者(異なる感覚系に注意を向けた時の脳領域間結合状態の変化)について初年度同様の形で検証を進めて行く予定である。健康成人被験者を対象に、全頭型306チャンネル脳磁場計測装置を用いて、数種類の感覚刺激を用いた注意課題を遂行している際の脳磁場を計測・解析する。これにより感覚系依存的もしくは独立的な注意制御機構、特に脳領域間結合状態の変化について検証する。当初は視覚刺激提示システムを購入予定であったが、以前より保有していた視覚刺激提示システムの一部を修理することで研究遂行が可能となったため残額が生じた。また本研究では愛知県の生理学研究所にてデータ計測を行う計画であったため当初は出張旅費および交通費を予算計上していたが、生理学研究所の共同利用機器制度に採択されて旅費および交通費の支給を受けることができたため科研費から支出する必要がなくなった。そのため科研費より支出する予定であった旅費および交通費分に残額が生じた。上記の結果生じた次年度使用額分は高性能の解析用パソコン(ワークステーション)を購入するために使用する。本研究では大容量のデータを扱っているため、高性能の解析パソコンを導入することによりデータ解析に要する時間を短縮できる。
骨・軟骨代謝に対するビタミンKの作用とその発現機序に関する分子生物学的研究

本研究は、ビタミンKの骨代謝における作用ならびにその発現の機構について、軟骨代謝の側面から生物学的さらには遺伝子工学的手法を用いて明らかにしようとするものである。ビタミンKは軟骨細胞に特徴的なII型コラーゲンの合成能には影響をおよぼさないことが判明した。しかし、将来早期に骨化する胸骨のcepharic portionの軟骨細胞では、肥大軟骨細胞に特徴的なX型コラーゲンやAPaseの発現が抑制されていることから、ビタミンKは、軟骨細胞の肥大化や石灰化への分化を選択的に抑制する作用を有するものと思われる。これらの知見は、ビタミンKが、骨芽細胞に対して石灰化を促進して骨形成の方向に作用してゆくのとは逆の作用を、軟骨細胞に対して有することが明らかになった。クローン化ヒト軟骨細胞(HCS2/8)に、hc-fosをhuman MT IIaおよびneomicin resistant geneとともにトランスフェクトと、G418セレクションを行うことにより3個のhc-fos陽性細胞株を得た。これらの細胞について、プロテオグリカン(PG)合成能の変化をタンパク質レベルと遺伝子レベルで検索した結果、hc-fos陽性の細胞では、ヒト軟骨型PGが合成されており、軟骨細胞としての特性が維持されていた。一方、カドミウム(Cd)の添加により、c-fosの過剰発現が誘導された。c-fosの過剰発現により、これらの細胞におけるPG合成量は経時的に減少し、Northern blot解析からもPGmRNAの発現量の減少が認められた。ビタミンKが軟骨細胞の分化・成熟を制御する機構を介して、多くの疾患の病態の一つとして出現する骨塩量の変化に影響を与えていることが明らかになった。本研究にあたって、まず、human c-fos(hc-fos)をカドミウム誘導型プロモーター(human MT IIa)とともに導入したヒト軟骨細胞株の樹立を行った。クローン化ヒト軟骨細胞(HCS2/8)に、hc-fosをhuman MT IIaおよびneomicin resistant geneとともにトランスフェクトし、G418セレクションを行うことにより3個のhc-fos陽性細胞株を得た。これらの細胞について、プロテオグリカン(PG)合成能の変化をタンパク質レベルと遺伝子レベルとで検索した。hc-fos陽性の細胞では、ヒト軟骨型PGが合成されており、軟骨細胞としての特性が維持されていた。human c-fos DNA(hc-fos)をカドミウム誘導型プロモーター(human MT IIa)とともに導入したヒト軟骨細胞株の樹立に成功した。軟骨細胞にprotooncogeneであるc-fos遺伝子が過剰発現されると、軟骨基質の主要構成成分であるPGの合成は抑制されることがわかった。
全身性脂肪萎縮症原因遺伝子産物セイピンの多彩な生理作用の解明

セイピンノックアウト(SKO)ラットを用いてセイピンの病態生理的意義を検討した。SKOラットでは白色脂肪組織が著しく減少していることを確認した。褐色脂肪組織は重量の減少は認めるものの機能的に維持されていることが確認された。SKOラットでは脳重量が軽度減少し、空間作業記憶が低下していることを確認した。脳重量の減少は神経細胞数の減少によると考えられた。ヒトのセイピン遺伝子異常症においても脳体積が軽度減少していることを確認した。SKOラットの精巣では成熟精子が認められず、精母細胞が著しく減少していることが確認された。セイピンは精子形成過程の後期に重要な役割を有していることが示唆された。セイピンKOラットを用いて、1)脂肪細胞の発生・分化におけるセイピンの機能的意義に関する検討、2)中枢神経系におけるセイピンの機能的意義に関する検討、3)精子形成におけるセイピンの機能的意義に関する検討を実施した。また、4)セイ、ピン遺伝子異常症特異的iPS細胞を用いた脂肪細胞の発生・分化におけるセイピンの機能的意義に関する検討を実施した。セイピンKOラット由来皮膚線維芽細胞では脂肪細胞分化効率が著しく低下しており、ピオグリタゾン添加により分化過程前半においては中性脂肪の蓄積上昇が認められたが、分化過程後半においてはピオグリタゾン添加中にもかかわらず中性脂肪蓄積が減少し、PPAR・の発現低下も観察された。以上より、セイピンは脂肪細胞においてPPAR・の発現維持に関与している可能性が示唆された。野生型ラットと比較してセイピンKOラットでは有意な脳重量の減少が認められ、大脳白質での脳神経密度の低下も認められた。以上より、セイピンは脳神経細胞の増殖に関与している可能性が示唆された。精子形成過程におけるセイピン遺伝子発現を生下時より1週毎にラット睾丸を採取し検討したところ、4週目までは遺伝子発現はほとんど認められなかったが、5週目より発現上昇が認められ、6週目でプラトーに達した。このことからセイピンは精原細胞から精子への分化過程で比較的後期に発現してくる分子であることが明らかとなった。セイピン遺伝子異常症特異的ips細胞では、セイピンKOラット由来皮膚線維芽細胞での結果と同様に、脂肪細胞分化効率が著しく低下していた。現在、PPAR・についてセイピンKOラット由来の皮膚線維芽細胞の検討結果が再現できるか検討中である。セイピンKOラットを用いて、1)脂肪細胞の発生・分化におけるセイピンの機能的意義に関する検討、2)中枢神経系におけるセイピンの機能的意義に関する検討を24年度に引き続き行った。また、25年度は新たに3)肥満発症におけるセイピンヘテロ変異の影響に関する検討を行った。1)セイピンKOラット由来皮膚線維芽細胞では脂肪細胞分化効率が著しく低下しており、ピオグリタゾン添加により分化過程前半においては中性脂肪の蓄積上昇が認められたが、分化過程後半においてはピオグリタゾン添加中にもかかわらず中性脂肪蓄積が減少し、PPARgの発現低下も観察された。中性脂肪蓄積減少の原因としてHSL(Hormone sensitive lipase)を介した脂肪分解が亢進していることを突き止め、ピオグリタゾンと脂肪分解酵素阻害薬E600の共投与によりセイピンKOラット由来皮膚線維芽細胞が野生型由来と同様に脂肪細胞分化することを明らかにした。2)野生型ラットと比較してセイピンKOラットでは有意な脳重量の減少が認められた。24年度には大脳白質での神経細胞密度の低下を報告したが、25年度のより詳細な検討により大脳皮質のみならず海馬や小脳での神経細胞密度に差がないことが明らかとなった。セイピンは脳神経細胞の増殖に関与している可能性が示唆された。3)セイピンKOヘテロラットは普通食下では野生型マウスと体重や脂肪組織重量に差がないが、高脂肪食負荷やレプチン欠損ラットとの交配により肥満を誘導すると野生型に比べ体重増加は抑制され、糖脂質代謝は悪化することを明らかにした。セイピンは発生過程のみならず成体においても脂肪組織の機能に関与していることが示唆された。我々はこれまでに、セイピンKOラットを作製し、その解析を通して1)脂肪細胞の発生・文化におけるセイピンの機能的意義に関する検討、2)中枢神経系におけるセイピンの機能的意義に関する検討、3)精子形成におけるセイピンの機能的意義に関する検討について検討してきた。1)に関してはこれまでにセイピンが脂肪細胞のマスターレギュレーターであるPPARγの発現調節に関与しているのみならず、ホルモン感受性リパーゼの活性調節等を介して脂質分解の調節にも関与していることを明らかにしてきた。さらに26年度は線維芽細胞成長因子1(FGF-1)が脂肪細胞分化におけるセイピンの役割を補うことができることを明らかにした。今後、セイピン遺伝子異常症における脂肪萎縮症治療薬としてのFGF-1の可能性を検討する。2)に関してはこれまでにセイピンKOラットでは空間作業記憶が低下していることを報告してきた。26年度は空間作業記憶低下の原因を検討するために海馬や大脳皮質、小脳におけるグルタミン酸受容体の発現を検討したが、明らかな変化は認められなかった。3)に関してはこれまでにセイピン遺伝子は精子の分化課程後期に発現することを報告してきた。今回、精子低形成の原因として精原細胞の異常だけではなくセルトリ細胞の異常である可能性も考え、精原細胞は正常でセルトリ細胞を欠くsl/slマウスおよびセルトリ細胞は正常で精原細胞を欠くw/w

マウスを用いてセイピン遺伝子の発現を検討したが、セイピンは精原細胞のみならずセルトリ細胞にも発現していないことが明らかとなった。セイピンノックアウト(SKO)ラットを用いてセイピンの1)脂肪細胞の発生・分化、2)脳の発生、3)精子形成における病態生理的意義を検討した。1)SKOラットでは皮下および内臓の機能的白色脂肪組織、眼窩および骨髄の機械的脂肪組織はいずれも著しく減少していることを確認した。そこでSKOラットより皮膚線維芽細胞を調整し脂肪細胞分化誘導実験を実施し、セイピンはPPARγの発現維持および脂肪分解抑制に重要な役割を有していることが明らかとなった。さらに、FGF-1によりセイピンの欠損によるPPARγの発現低下および脂肪分解亢進が抑制されることを見出した。FGF-1がセイピン遺伝子異常による脂肪萎縮症の治療に有用である可能性が示唆された。2)SKOラットでは脳重量が軽度減少し、空間作業記憶も低下していることを確認した。SKOラットの大脳皮質、海馬、小脳で神経細胞密度を検討したが野生型と比較して変化はなく、脳重量の減少は神経細胞数の減少によるものと考えられた。ヒトのセイピン遺伝子異常症でもMRIにて脳体積を検討したところ脳体積が軽度減少していることが確認された。3)SKOラットの精巣では成熟精子、精子細胞が認められず、精母細胞も著しく減少していることが確認された。精子低形成の原因として精原細胞とセルトリ細胞の異常を考え、精原細胞は正常でセルトリ細胞を欠くsl/slマウスとセルトリ細胞は正常で精原細胞を欠くw/wマウスにおいてセイピンの遺伝子発現を検討したがセイピンは精原細胞とセルトリ細胞のいずれにも発現は認められなかった。そこでラットの個体発生におけるセイピン遺伝子の発現を検討したところ精母細胞が出現してくる生後6週頃より精巣にセイピン発現が観察され、セイピンは精子形成過程の後期に重要な役割を有していることが示唆された。セイピンノックアウト(SKO)ラットを用いてセイピンの病態生理的意義を検討した。SKOラットでは白色脂肪組織が著しく減少していることを確認した。褐色脂肪組織は重量の減少は認めるものの機能的に維持されていることが確認された。SKOラットでは脳重量が軽度減少し、空間作業記憶が低下していることを確認した。脳重量の減少は神経細胞数の減少によると考えられた。ヒトのセイピン遺伝子異常症においても脳体積が軽度減少していることを確認した。SKOラットの精巣では成熟精子が認められず、精母細胞が著しく減少していることが確認された。セイピンは精子形成過程の後期に重要な役割を有していることが示唆された。平成26年度の途中で所属研究機関が京都大学から自治医科大学に変わり、自治医科大学での研究環境のセットアップに時間を要した。本研究はセイピンKOラットを中心に解析を行うものであるが、セイピンKOラットを含めた実験動物の移動については検疫などの結果、再度SPF化が必要と実験施設より判断され、その作業に時間を要した。
オキソイオンを含む多核高原子価金属錯体の合成とオレフィン類酸化反応に関する研究

本研究では新規な多座陰イオン性キレート配位子を合成し、その配位子とMn(II)イオンとの反応についての研究を行った。その結果、片方の側鎖が、カルボン酸エステルとアミノアルコールとのアミノリシス反応によりアミド基で接合し、他方の側鎖が、アミノアルコールの末端の水酸基とカルボン酸エステル中のカルボニル基がオキサゾリニル環を形成した非対称型多座配位子4,6-dimethyl-3-(4,4-dimethyl-2-oxazolinyl)-N-(2-hydroxy-1,1-dimethylethyl)salicylamide(H_3LO_x)の合成に成功した。この配位子はオキサゾリニリル環を有する新化合物であり、一段階で容易にこの様な非対称型化合物が生成するという大変興味深い結果が得られた。このような非対称型配位子は、ヘテロ金属多核錯体や混合原子価錯体などの異なる種類の金属イオンを含む錯体の形成が期待される。今回の研究では、最初のステップとしてMn(II)イオンとの反応を調べ、Mn(III)錯体[Mn(OAc)(H_2LO_x)_2]を得た。この錯体は酢酸が対称的に二座で配位し、配位子H_3LO_xのフェノールの酸素原子とオキサゾリニル環の窒素原子が二座でMn(III)イオンに配位した単核錯体であった。今回得られた結果については論文としてInorganica Chimica Actaに投稿し印刷中である。本研究で得られた配位子を応用することで、オキサゾリニル環の不整に加え、非対称型の他方のサイトによる立体的制約をもうけることが期待でき、オレフィン類酸化反応における新規な触媒等の開発にも非常に期待がもたれる。今後、配位子H_3LO_xを用いて様々な金属イオンとの反応を調べ、その多核錯体、及び高原子価ヘテロ金属錯体の合成を行いその反応性を追求するつもりである。
膜翅目昆虫毒液の化学進化

孤立性のカリウドバチの仲間は獲物を毒針で麻痺させ、長期間保存して子孫の餌にする。ファーブル昆虫記にも詳しく取り上げられた事象であるが、化学的な研究は立ち後れていた。我々は、孤立性カリウドバチの一種であるベッコウバチに着目して毒液中の麻痺性物質の追求を行なってきた。昨年度までに、獲物となるクモを用いた生物活性評価法を立ち上げ、毒液の分画と評価をおこなった。質量分析によって明らかになったキナーゼ様のタンパク質が麻痺性物質の一成分と思われる。しかしながら、質量分析データによるデータベース探索には限界もある。昆虫のゲノム研究の進度がヒトなどに比較して遅い事である。すなわち、データベースに登録されているタンパク質の数が少ない。本年度は、活性画分の電気泳動から得たタンパク質のエドマン分解をおこなった。得られたフラグメントをもとにプライマーを設計しクローニングをおこなった。新たに2種の新規タンパク質が得られたので、大腸菌によるリコンビナントタンパク質の合成と評価をすすめた。膜翅目は蜂やアリの仲間の昆虫である。ハチは、食性や社会性の有無によって多様な生態を持つ。毒液の成分や機能も生態に応じて進化しているものと考えた。これまでに化学成分が検討されてきた社会性(巣を作って集団生活する)のミツバチやスズメバチの仲間に比較して、孤立性のハチの研究は遅れている。研究代表者は、クモを狩る孤立性カリウドバチベッコウバチの毒液成分について研究を進めた。麻痺活性を示す高分子量画分の質量分析からキナーゼ様のアミノ酸配列を割り出し、クローニングを行なって配列を決定した。データベースと照合したところ新規のタンパク毒であることが分かった。大腸菌を用いたリコンビナントタンパク質の作成を検討中である。また、相同性の高いタンパク質数種を入手して、クモを用いた活性評価をおこなった。
新規STING結合タンパク質による抗腫瘍免疫システムの獲得メカニズムの解明

がん細胞は免疫細胞からの攻撃・排除を受けないように抗腫瘍免疫能を兼ね備えていることが知られている。がん細胞自身の免疫回避獲得機構や、がん特性に関与するシグナル伝達機構と抗腫瘍免疫との関連性については不明な点がある。本研究では腫瘍免疫を視野に入れ、がん特性に関与する分子の自然免疫応答シグナルへの影響を解析する。がん細胞や免疫細胞においてがん細胞の細胞質由来のDNAを認識し腫瘍免疫を活性化させる自然免疫系核酸センサーとして機能するStimulator of interferon genes (STING)に着目し先行研究により単離・同定したSTING新規結合タンパク質(SCI-5)がSTINGとの相互作用により抗腫瘍免疫機構をどのように制御しているのかの解明を行う。多くのがんにおいて発現亢進しているSTING新規結合タンパク質阻害剤を同定し、その機序解析を通じがん細胞の抗腫瘍免疫能獲得とその制御につながる分子基盤の構築を目指す。2018年度は、SCI-5のがん細胞の抗腫瘍免疫に関与するか否かの検討を行った。STINGを発現するマウスmelanoma細胞においてCRISPR-Cas9の系を用いてSCI5KO細胞を樹立しDNAやcGAMPなどSTINGを介したインターフェロン誘導シグナル並びに、マウスに移植し腫瘍形成を測定した。その結果、SCI-5 KO細胞は自然免疫応答の増強が観察され、さらにマウスに移植した場合、腫瘍形成が抑制された。また、複数のSTINGを発現したがん細胞株においても、SCI-5をsiRNAによりKDした場合、リガンド応答が増強されることを確認した。今年度の結果より、SCI-5はSTINGを介するシグナル伝達に対するnegative regulatorであり、vivoにおいてはtumor suppressorであることが示唆された。SCI-5 KO細胞は自然免疫応答の増強が観察され、さらにマウスに移植した場合腫瘍形成が抑制された。また複数のSTINGを発現したがん細胞株においても、SCI-5をsiRNAによりKDした場合、リガンド応答が増強されることを確認した。本年度予定した、SCI-5によるtumorsuppressionはSTINGを介する自然免疫応答によるものなのかについての検証は、着手できなかったが、次年度の予定である、tumor suppressorであるSCI-5のSTING抑制メカニズムも明らかになりつつあるため、『おおむね順調に進展している』とした。SCI-5欠損ガン細胞株のvivoにおける腫瘍抑制の詳細なメカニズム解析を行う予定である。具体的には、この現象が、適応免疫の誘導を介するものなのかについて検討したい。免疫細胞やサイトカインを阻害させる中和抗体、さらに、免疫不全マウス、遺伝子欠損マウスを使用した場合の影響を解析する予定である。SCI-5のSTING抑制メカニズムについては、両者の結合部位は同定できたので、さらに詳細な抑制メカニズムを、リコンビナントタンパク質を使用した、in vitroの系において証明したい。SCI-5の発現を抑制する薬剤スクリーニングによる、薬剤開発については、候補化合物を、in vitro, in vivoの系において、自然免疫応答促進効果、ならびに、腫瘍抑制効果の検討を進めていきたい。

SCI-5欠損ガン細胞株のvivoにおける腫瘍抑制の詳細なメカニズム解析を行う予定である。具体的には、この現象が、適応免疫の誘導を介するものなのかについて検討したい。免疫細胞やサイトカインを阻害させる中和抗体、さらに、免疫不全マウス、遺伝子欠損マウスを使用した場合の影響を解析する予定である。SCI-5のSTING抑制メカニズムについては、両者の結合部位は同定できたので、さらに詳細な抑制メカニズムを、リコンビナントタンパク質を使用した、in vitroの系において証明したい。SCI-5の発現を抑制する薬剤スクリーニングによる、薬剤開発については、候補化合物を、in vitro, in vivoの系において、自然免疫応答促進効果、ならびに、腫瘍抑制効果の検討を進めていきたい。
高水蒸気圧下の岩石の強度特性に関する基礎的研究

岩石強度は造岩鉱物の割合,先在クラックの量,形状,方向など岩石自体の構造特性に依存し,ひずみ速度,応力速度,応力,温度,含水状態などの岩石を取り巻く環境によっても大きく変化する.これらのことは,多くの研究者によって,理論的かつ実験的に究明されつつある.これまでの実験によると,夏場と冬場に行われた1軸圧縮試験から得られた同種の岩石の1軸圧縮強度は冬場でのそれが大きいことが報告されている.この差は,空気中の水蒸気圧が岩石強度に影響を与え,先在クラック先端の応力集中域でのケイ素分子と水分子の化学結合である応力腐食が原因で,湿度が高い,すなわち水蒸気圧の高い夏場の強度の方が小さくなると考えられている.この事実は,岩石周辺の環境によって岩石強度を制御できる可能性を示唆していると考えられる.本研究は,岩石周辺の環境,すなわち水,アセトン,エタノール,メタノールの蒸気環境および水素環境下での一連の1軸圧縮試験および圧裂試験を実施し,それらが岩石強度に及ぼす影響を明らかにしたものである.具体的には,製作した低圧および高圧用チェンバーを用い,真空ポンプによってチェンバー内の大気を排気した後,それぞれの物質をチェンバー内に注入し,その蒸気圧を10^<-3>10^6Paの範囲で変化させてそれぞれの実験を行ない,次のような結果を得た.1)岩石周辺環境の蒸気圧が増加すると1軸圧縮強度および引張強度が減少することを明らかにした.2)応力腐食が1軸圧縮強度および引張強度に及ぼす影響の程度はほぼ同様であることを明らかにした.3) 1軸圧縮試験および圧裂試験における岩石の破壊メカニズムに差異が無いことを実験結果から明らかにした.4)最も応力腐食を促進させ,岩石強度に大きな影響を及ぼす物質は水であり,次いでメタノール,エタノール,アセトンの順にその影響の程度が小さくなることを明らかにした.5)水素,アルゴン,窒素,酸素のような水酸基を含まない無機ガス環境下の強度は同じ圧力の水蒸気環境下におけるそれの約1.5倍となることを示した.岩石強度は造岩鉱物の割合,先在クラックの量,形状,方向など岩石自体の構造特性に依存し,ひずみ速度,応力速度,応力,温度,含水状態などの岩石を取り巻く環境によっても大きく変化する.これらのことは,多くの研究者によって,理論的かつ実験的に究明されつつある.これまでの実験によると,夏場と冬場に行われた1軸圧縮試験から得られた同種の岩石の1軸圧縮強度は冬場でのそれが大きいことが報告されている.この差は,空気中の水蒸気圧が岩石強度に影響を与え,先在クラック先端の応力集中域でのケイ素分子と水分子の化学結合である応力腐食が原因で,湿度が高い,すなわち水蒸気圧の高い夏場の強度の方が小さくなると考えられている.この事実は,岩石周辺の環境によって岩石強度を制御できる可能性を示唆していると考えられる.本研究は,岩石周辺の環境,すなわち水,アセトン,エタノール,メタノールの蒸気環境および水素環境下での一連の1軸圧縮試験および圧裂試験を実施し,それらが岩石強度に及ぼす影響を明らかにしたものである.具体的には,製作した低圧および高圧用チェンバーを用い,真空ポンプによってチェンバー内の大気を排気した後,それぞれの物質をチェンバー内に注入し,その蒸気圧を10^<-3>10^6Paの範囲で変化させてそれぞれの実験を行ない,次のような結果を得た.1)岩石周辺環境の蒸気圧が増加すると1軸圧縮強度および引張強度が減少することを明らかにした.2)応力腐食が1軸圧縮強度および引張強度に及ぼす影響の程度はほぼ同様であることを明らかにした.3) 1軸圧縮試験および圧裂試験における岩石の破壊メカニズムに差異が無いことを実験結果から明らかにした.4)最も応力腐食を促進させ,岩石強度に大きな影響を及ぼす物質は水であり,次いでメタノール,エタノール,アセトンの順にその影響の程度が小さくなることを明らかにした.5)水素,アルゴン,窒素,酸素のような水酸基を含まない無機ガス環境下の強度は同じ圧力の水蒸気環境下におけるそれの約1.5倍となることを示した.本研究は、応力腐食加速試験法として高水蒸気圧の下での岩石試験法を確立するとともに、岩石の強度特性を実験的に明らかにし、それらの結果を基に岩石の長期強度評価式の構築を目的としている。具体的には、10^310^6Paの範囲の高水蒸気圧のコントロール可能なチェンバーを製作し、安山岩および花崗岩を用いて応力腐食を促進させた1軸圧縮試験および圧裂試験を行い、岩石の1軸圧縮強度および引張強度の劣化の程度を調査する。これらの結果を基に、高水蒸気圧下の岩石の破壊・強度特性を明らかにし、岩石の長期強度評価式を構築する。今年度の研究成果を以下に示す。1)高水蒸気圧用チェンバーの改良チェンバーの温度を調整により、内部の水蒸気圧を10^310^6Paの範囲で制御できるチェンバーを科研費申請後校費で購入したため、このチェンバーを改良した。2)高水蒸気圧下の1軸圧縮試験安山岩および花崗岩を供試体とし、試作したチェンバーを用いて水蒸気圧を変化させた一連の1軸圧縮試験を実施し、水蒸気圧が増大するとともに、1軸圧縮強度が減少することを明らかにした。3)有機溶媒蒸気圧下の1軸圧縮試験安山岩を供試体とし、試作したチェンバーを用いて水蒸気圧を変化させた一連の1軸圧縮試験を実施し、有機溶媒水蒸気圧が増大するとともに、1軸圧縮強度が減少することを明らかにした。

また、減少の程度は、水蒸気圧下のそれに比較して小さいことが明らかとなった。岩石強度は造岩鉱物の割合,先在クラックの量,形状,方向など岩石自体の構造特性に依存し,ひずみ速度,応力速度,応力,温度,含水状態などの岩石を取り巻く環境によっても大きく変化する.これらのことは,多くの研究者によって,理論的かつ実験的に究明されつつある.これまでの実験によると,夏場と冬場に行われた1軸圧縮試験から得られた同種の岩石の1軸圧縮強度は冬場でのそれが大きいことが報告されている.この差は,空気中の水蒸気圧が岩石強度に影響を与え,先在クラック先端の応力集中域でのケイ素分子と水分子の化学結合である応力腐食が原因で,湿度が高い,すなわち水蒸気圧の高い夏場の強度の方が小さくなると考えられている.この事実は,岩石周辺の環境によって岩石強度を制御できる可能性を示唆していると考えられる.本研究は,岩石周辺の環境,すなわち水,アセトン,エタノール,メタノールの蒸気環境および水素環境下での一連の1軸圧縮試験および圧裂試験を実施し,それらが岩石強度に及ぼす影響を明らかにしたものである.具体的には,製作した低圧および高圧用チェンバーを用い,真空ポンプによってチェンバー内の大気を排気した後,それぞれの物質をチェンバー内に注入し,その蒸気圧を10^<-3>10^6Paの範囲で変化させてそれぞれの実験を行ない,次のような結果を得た.1)岩石周辺環境の蒸気圧が増加すると1軸圧縮強度および引張強度が減少することを明らかにした.2)応力腐食が1軸圧縮強度および引張強度に及ぼす影響の程度はほぼ同様であることを明らかにした.3) 1軸圧縮試験および圧裂試験における岩石の破壊メカニズムに差異が無いことを実験結果から明らかにした.4)最も応力腐食を促進させ,岩石強度に大きな影響を及ぼす物質は水であり,次いでメタノール,エタノール,アセトンの順にその影響の程度が小さくなることを明らかにした.5)水素,アルゴン,窒素,酸素のような水酸基を含まない無機ガス環境下の強度は同じ圧力の水蒸気環境下におけるそれの約1.5倍となることを示した.
ソヴェト農業集団化の社会経済的前提

ソヴェト農業集団化(1929-1932)において、農民への弾圧や共同体の破壊に見られるように、ソ連共産党は強い反農民的特質をあらわした。その社会経済的前提は、それに先立つ1920年代の歴史的過程に求めることができる。当時、都市と農村の著しい社会経済的懸隔は時代の最大の問題であり、そのなかで、農村のコムニストとコムソモール員は、勤労的な農民の価値を否定し、非農業的な職業を志向する強い傾向をもっていた。平成21年度は、合計3度、モスクワへ短期出張し、前記の研究課題「ソヴェト農業集団化の社会経済的前提」のために史料を収集した。本平成21年度は、前年平成20年12月の、スターリニズムに関する国際会議(於モスクワ)における報告にもとづいて、露文の論文《Отсохикпортфелю》: деревенскиекоммунистыикомсомольцывпроцессераскрестьянивания(1920-е-начало1930-хгодов)(「『ソハーから鞄へ』:1920年代から1930年代初頭における脱農民化過程での農村共産党員とコムソモール員」)を書き上げた。本論文の主旨は次の通りである。(1)農村の共産党員とコムソモール員(共産党の青年組織のメンバー)は農業、農村から離れた、あるいは離れようとする特質-すなわち「脱農民化」の強い傾向-をもち、(2)そのことが、暴力的な農業集団化の歴史的前提となり、集団化の時期そのものでは、この特質が突出した。(3)したがってこの過程は「ソハー(木製の犂)から鞄へ」-「ソハー」は生粋の農民を意味し、「鞄」は、農業経営を営む場合とは異なった、有給の職を象徴する-と言い表すことができる。さらにそれは、農村における官僚制の発生とも軌を一にしていた。本論文は、PГACПИ(ロシア国立社会政治史アルヒーフ)の史料、同時代の個々の著作、定期刊行物(新聞、雑誌)等にもとづいて執筆された。これは、今年、ロスペン(ロシア政治百科事典社)からモスクワで刊行される予定である。上記の大きな論文の、ごく簡単な要約(ただしコムソモール員に関する分析はすべて除外されている)は、別記(研究発表「平成21年度の研究成果」)の論文集に公表された。平成22年度は、脱農民化の過程がソ連の農業集団化の歴史的前提であり、集団化とともにいっそう急速に加速したというテーマを充実させ、展開させることにつとめた。その際、モスクワ滞在中に「国立ロシア社会政治史アルヒーフ」(РГАСПИ)と「ロシア国立図書館」、「国立ロシア歴史図書館」、若者の社会組織に関する文書館(旧ЦХДМО、現РГАСПИ第3読書室)で収集した資料の研究に主要な労力を費やした。さらに、共産党青年組織の機関紙『コムソモーリスカヤ・プラウダ』と雑誌『若いコムニスト』から多くの重要な論点を見出した。本年度末には、平成21年度末に書き上げたロシア語原稿《Отсохикпортфелю》:деревенскиекоммунистыикомсомольцывпроцессераскрестьянивания(1920-e-начало1930-хгодов)(「『犂から鞄へ』:1920年代から1930年代初頭における脱農民化過程での農村共産党員とコムソモール員」)をみずから翻訳し、上記の研究成果を、その翻訳のなかで、加筆という形で反映させた。この原稿は、20世紀ロシア農民史に関する論文集のなかに23年度に発表される予定である。さらに、ここで展開された論点を結論においた学位(経済学博士)申請論文「ソ連農業集団化の研究(1928-1933年)」を書き上げた。これは、全体として90万字に達する大作であり、まもなく東京大学に提出する予定である。モスクワの図書館および文書館での資料収集をつづけ、ソ連の農業集団化の経済社会的な前提を以下の視角から分析するとともに、集団化過程そのものがそれらの前提による特殊性を刻印されたことを解明しようとした。本年度は、主として別記の二つの論文をそれぞれ改善、あるいは新たに執筆することに専念した。ともにロシア語でかつて公表したことのある作品であるが、程度の差はあるがそれぞれ書き直しをおこなった。

第1に、1920年代において、農村コムニスト(党員および党員候補の意)、さらに、農村コムソモール員や一般に若者のなかに、「脱農民化」への強い傾向、すなわち農業ではなくそれから離れた職業に就こうとする志向、あるいはさらに都市へ向かう傾向があり、したがって反農民的な傾向が特徴的であったことに着目し、そのことが集団化における暴力の源泉となったと問題提起した。同時にそのことが、集団化とともにコルホーズ農村に職業のヒエラルヒーが発生する等々の特性が生まれたことを解明した。第2に、1920年代の農民共同体の終焉の過程を集団化との関連で考察した。そのために、共同体の重要な所得源泉である共同体メンバーの拠金等からなる自己課税が、ソ連の政策のなかでどのような変遷をたどったかを追求し、そのことによって、ソ連の集団化の歴史的特質を独自の視覚からそらえようとした。そのなかで、ロシアにおける共同体が廃絶される過程が、共同体から村ソヴェトへの社会的・経済的機能の譲渡という、あらかじめ政策的に想定されていた過程をたどったのではなく、村ソヴェトそのものが農村での権力の主体から排除されて、集権的な政治体制の形成へと結果したことを明らかにした。
特発性パーキンソン病の遺伝的背景の解析

1.200例の特発性パーキンソン病の患者でパーキン遺伝子ホモ欠失変異を4例に認めた.欠失例は,38歳から48歳の発症で.比較的若年発症である傾向がみられた.ハプロタイプ解析でパーキン遺伝子が関与していることは考えられない家系も確認された.56例のPD患者においてすべてのエクソンのシークエンシングを行いL272I,V380Lが2例と5例にみられるもほかには病的点変異は認めなかった.PD患者とコントロールで調るも頻度の違いは確認されなかった.定量的PCR法でエクソン4を52例で,エクソン3,4,5について21例で検索するもヘテロの欠失は検出されなかった.以上パーキン遺伝子は,パーキンソン病の遺伝的背景の一部をなすが,本遺伝子のみでパーキンソン病発症の過半を説明するまでには至らない.2.NACP(α-synuclein)遺伝子解析を優性遺伝形式の家系や,dementiaをともなっている症例を主に,12例でおこなうも変異は認められなかった.イントロンでの欠失と1塩基置換を一部にみとめたが,とくにイントロン5の2箇所は頻度が多いもののようで,多型と考えてよい.常染色体優性遺伝形式をとる家族性パーキンソニズムの1家系で多型をマーカーにした結果α-synuclein遺伝子座と連鎖しないことが確認された.3.病理学的に確認された進行性核上性麻痺患者のタウ遺伝子型病理学的に確認された進行性核上性麻痺患者のみを対象とした.日本人は,遺伝的に均一性が高く,患者もコントロール群もともに欧米でPSP群で多くみられるとされる遺伝子型であった.4.タウ遺伝子P301L変異が確認された脱抑制と痴呆を主微とする症例とパーキンソニズムを主微とする症例において,タウ遺伝子型にも明確な相違があることがあきらかとなった.これが両者の臨床型の違いを規定している可能性がある.1.200例の特発性パーキンソン病の患者でパーキン遺伝子ホモ欠失変異を4例に認めた.欠失例は,38歳から48歳の発症で.比較的若年発症である傾向がみられた.ハプロタイプ解析でパーキン遺伝子が関与していることは考えられない家系も確認された.56例のPD患者においてすべてのエクソンのシークエンシングを行いL272I,V380Lが2例と5例にみられるもほかには病的点変異は認めなかった.PD患者とコントロールで調るも頻度の違いは確認されなかった.定量的PCR法でエクソン4を52例で,エクソン3,4,5について21例で検索するもヘテロの欠失は検出されなかった.以上パーキン遺伝子は,パーキンソン病の遺伝的背景の一部をなすが,本遺伝子のみでパーキンソン病発症の過半を説明するまでには至らない.2.NACP(α-synuclein)遺伝子解析を優性遺伝形式の家系や,dementiaをともなっている症例を主に,12例でおこなうも変異は認められなかった.イントロンでの欠失と1塩基置換を一部にみとめたが,とくにイントロン5の2箇所は頻度が多いもののようで,多型と考えてよい.常染色体優性遺伝形式をとる家族性パーキンソニズムの1家系で多型をマーカーにした結果α-synuclein遺伝子座と連鎖しないことが確認された.3.病理学的に確認された進行性核上性麻痺患者のタウ遺伝子型病理学的に確認された進行性核上性麻痺患者のみを対象とした.日本人は,遺伝的に均一性が高く,患者もコントロール群もともに欧米でPSP群で多くみられるとされる遺伝子型であった.4.タウ遺伝子P301L変異が確認された脱抑制と痴呆を主微とする症例とパーキンソニズムを主微とする症例において,タウ遺伝子型にも明確な相違があることがあきらかとなった.これが両者の臨床型の違いを規定している可能性がある.パーキンソン病患者144例,その他の患者および健常人96例の白血球DNA標本を用い.AR-JP(6q)の責任遺伝子について, SSCP解折および塩基配列決定により変異の検索をおこなった.エクソン3,4,5の一部またはすべてが検出されないものが5例あった.SSCP多型がいくつか確認され,それらの一部ではコードされるアミノ酸の変異が確認された.このうちI272IとQ438Hのheterozygoteは各一例,いずれもPD患者であった.R366Wは若干例でheterozygousに認め,homozygoteの一例はPD患者であった.全エクソンそれぞれを挟むPCRプライマーを作成し一部の症例でエクソンとその周辺イントロンの塩基配列を決定した.一例でイントロンの3塩基欠失,一部の症例でイントロン3箇所において1塩基置換が確認されたが,いずれもスプライシングに影響をあたえるものではないと判断される.遺伝子多型マーカーとして利用でき,優性遺伝形式をとる家族性パーキンソニズムの家系においてハプロタイプ解析をおこなった.今回調べた2家系では,NACP(α-synuclein)遺伝子との連鎖は否定された.Tau遺伝子の15のエクソンについてPCRプライマーを作成し,エクソンとその周辺イントロンの塩基配列を決定した.一部のエクソンおよび,イントロンに遺伝子多型の存在が確認された.特発性パーキンソン病患者において,同遺伝子の変異の検索を開始した.