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固体表面における水素のオルソ-パラ転換機構の解明と新しい表面スピン測定法への応用

水素分子は回転とスピンという内部自由度を持っており,固体表面との相互作用においてこれらの自由度が大きな役割を担う.本研究課題ではオルソ水素とパラ水素の表面との相互作用の違いを実験的に調べ,オルソ-パラ転換の微視的な機構解明を目的として研究を行った.まず実験技術として,水素分子の共鳴イオン化法と6Kまで冷却可能な試料ホルダーの開発を行い,これらを組み合わせて新たにスピン/回転状態弁別昇温脱離法を完成させた.本手法を用いて,メソポーラスアルミナ表面,銅表面,単結晶Cr_2O_3表面,NiAl(110)上の単結晶アルミナ表面への水素吸着とオルソ-パラ転換に関する研究を行った.その結果,メソポーラスアルミナ表面では,1.細孔内部と粒子表面とで吸着エネルギーが異なること,2.細孔内部のオルソ-パラ転換時間が32分であること,3.粒子表面のオルソ-パラ転換時間が7分以下であること,4.細孔内部ではオルソ水素のほうがパラ水素より吸着エネルギーが約6meV大きいことを新たに発見した.一方多結晶銅表面では,1.オルソ-パラ転換時間が約30分以下であること,2.オルソ水素のほうがパラ水素より吸着エネルギーが約5meV大きいことを新たに見出した.オルソ-パラ転換機構としては,不純物局在スピンによる磁気双極子相互作用によるものと推論し,またオルソ水素とパラ水素の吸着エネルギーの違いは,吸着ポテンシャルの異方性に起因すると結論した.水素分子は回転とスピンという内部自由度を持っており,固体表面との相互作用においてこれらの自由度が大きな役割を担う.本研究課題ではオルソ水素とパラ水素の表面との相互作用の違いを実験的に調べ,オルソ-パラ転換の微視的な機構解明を目的として研究を行った.まず実験技術として,水素分子の共鳴イオン化法と6Kまで冷却可能な試料ホルダーの開発を行い,これらを組み合わせて新たにスピン/回転状態弁別昇温脱離法を完成させた.本手法を用いて,メソポーラスアルミナ表面,銅表面,単結晶Cr_2O_3表面,NiAl(110)上の単結晶アルミナ表面への水素吸着とオルソ-パラ転換に関する研究を行った.その結果,メソポーラスアルミナ表面では,1.細孔内部と粒子表面とで吸着エネルギーが異なること,2.細孔内部のオルソ-パラ転換時間が32分であること,3.粒子表面のオルソ-パラ転換時間が7分以下であること,4.細孔内部ではオルソ水素のほうがパラ水素より吸着エネルギーが約6meV大きいことを新たに発見した.一方多結晶銅表面では,1.オルソ-パラ転換時間が約30分以下であること,2.オルソ水素のほうがパラ水素より吸着エネルギーが約5meV大きいことを新たに見出した.オルソ-パラ転換機構としては,不純物局在スピンによる磁気双極子相互作用によるものと推論し,またオルソ水素とパラ水素の吸着エネルギーの違いは,吸着ポテンシャルの異方性に起因すると結論した.水素分子は振動・回転・スピンという内部状態を持っている.固体の表面との相互作用において,これらの内部自由度が大きな役割を担う.特に金属や酸化物表面では水素分子の核スピン状態が1重項から3重項へと転換することが知られており,本研究では内部状態の役割とスピン転換の微視的な機構の解明を目指している.単原子層程度の微量な水素分子の核スピン状態を感度よく測定するためには,レーザーを利用した共鳴イオン化法が適している.そこで本年度は,まずレーザー強度の増強とイオン測定系の改良によりこれまで開発を進めてきた共鳴イオン化法のさらなる高感度化を行った.さらにこれを利用しアルミナ表面におけるオルソ・パラ転換とオルソ・パラ分離の研究を行った.比表面積62.2m^2のアルミナ表面を16Kまで冷却し,水素分子を物理吸着させた.この表面を0.1K/sの速度で昇温することにより,吸着水素分子を熱的に脱離させ,脱離水素分子を共鳴イオン化法により測定することで,熱脱離スペクトルの内部状態依存性を測定した.スペクトルを解析した結果,回転量子数が0と1の水素分子の吸着エネルギーはそれぞれ56と108meVであることが判明した.イオン性結晶であるアルミナ表面では電場勾配が存在するため,水素分子の持つ4重極モーメントとの静電相互作用が強く働く.回転量子数が0と1の分子を比較すると,J=1の分子は分子軸を横にして吸着することができるため,4重極子相互作用が相対的に強くなると考えられる.さらにこの表面では特定のサイトでオルソ・パラ転換が起こっている可能性を見いだした.水素分子は回転とスピンという内部自由度を持っており、固体表面との相互作用においてこれらの自由度が大きな役割を担う.本研究課題ではオルソ水素とパラ水素の表面との相互作用の違いを実験的に調べ,オルソーパラ転換の微視的な機構解明を目的として研究を行った.まず実験技術として,水素分子の共鳴イオン化法と6Kまで冷却可能な試料ホルダーの開発を行い,これらを組み合わせて新たにスピン/回転状態弁別昇温脱離法を完成させた.本手法を用いて,メソポーラスアルミナ表面,銅表面,単結晶Cr_2O_3表面,NiAl(110)上の単結晶アルミナ表面への水素吸着とオルソーパラ転換に関する研究を行った.

その結果,メソポーラスアルミナ表面では,1.細孔内部と粒子表面とで吸着エネルギーが異なること,2.細孔内部のオルソーパラ転換時間が32分であること,3.粒子表面のオルソーパラ転換時間が7分以下であること,4.細孔内部ではオルソ水素のほうがパラ水素より吸着エネルギーが約6meV大きいこと,を新たに発見した.一方多結晶銅表面では,1.オルソーパラ転換時間が約30分以下であること,2.オルソ水素のほうがパラ水素より吸着エネルギーが約5meV大きいことを新たに見出した.オルソーパラ転換機構としては,不純物局在スピンによる磁気双極子相互作用によるものと推論し,またオルソ水素とパラ水素の吸着エネルギーの違いは,吸着ポテンシャルの異方性に起因すると結論した.
公正価値測定による銀行会計の構造分析，その導入が銀行経営や産業に与える影響の予測

公正価値会計は時価の変動を会計数値に反映させる会計である。このような会計に基づいて銀行規制を行うと,突発的・一時的な経済環境の混乱が会計数値を激変させ,貸出停止等の想定外の規制の発動によって実態経済の混乱に拍車がかかる可能性がある。リーマンショックの際,国際会計基準審議会が時価評価を一部停止せざるを得なかったのもその現れである。ところで銀行会計は公正価値会計の色彩を強めてきた。銀行の国際的規制基準であるバーゼル規制は透明性の確保の観点からそれを容認しつつ,一方で経営の安定性確保のために新たな規制基準を提示した。本研究ではこの規制を組み込んだ銀行の体力測定のための分析指標(未公表)を開発した。国際会計基準審議会(IASB)と米国財務会計基準審議会(FASB)が実施している金融商品会計基準の改訂作業は最終段階にある。リーマンショックにより、当初の全面公正価値会計導入の目論見は多少後退したものの、金融商品会計基準は,金融資産と金融負債を公正価値で測定し,原則としてその変動差額を純利益に算入することを求めている。一方、日本の金融商品会計基準は評価差額の損益算入を売買目的有価証券の評価差額に限定している。今後、我が国の金融商品会計基準もコンバージェンスの作業を通じてIFRSやSFASと同様に公正価値評価の色彩を強めていくものと予測されるが、公正価値会計の導入によって最も大きな影響を受けるのが我が国の銀行業界である。本研究では公正価値会計が導入された場合,外部の環境変化(株価水準や公定歩合の変動等)が銀行の経営にいかなる影響を与えるのか、この点をBIS規制との関係でシミュレートしていくことを重要な目的の一つとしている。そのための作業として,24年度もIASBとFASBの基準改訂作業を追尾し、その内容を分析した。それによりIASBとFASBが構想している公正価値会計の構造を浮き彫りにしながら,両審議会の到達目標を分析した。次に,銀行会計への公正価値会計の導入を研究対象とする場合,重要なテーマとなるのが,BIS規制を通じた公正価値測定のミクロ経済(個々の銀行経営),マクロ経済に与える影響である。この点についてはBIS規制(バーゼルIII)の概要と,公正価値測定が実体経済の景気循環を増幅する効果に関する分析を継続して行った。さらに銀行も株式会社であることから納税と株主に対する配当を行う必要がある。その基準値となる分配可能利益の計算も会計が持つ重要な基本機能の1つである。これに対して公正価値会計がいかなる問題を引き起こすのか、本年度はこの点の分析にも注力した。この研究プロジェクトは,資産・負債の公正価値測定が企業会計の基本機能や企業経営に与える影響,わけても銀行経営に与える影響を分析することを目的としてきた。ここでいう基本機能とは1経営管理者が企業を運営するために必要な情報の提供,2配当額や課税所得額の計算根拠となる処分可能利益の測定,3資金調達のための資本市場への情報提供を意味している。このうち,本年度は2と3についてまとめの考察を行った。まず2については,評価益の計上を前提とする公正価値会計が分配可能利益の計算に適さないことが多くの論者によって指摘されている。本研究では、これに加えて、評価益の分配を許容すると、たとえ投資が成功しても資本維持ができなくなるケースがあることを確認した。一方,企業会計が今後公正価値会計の色彩を強めたとしても、分配可能利益の計算に対する社会的要請が消滅するわけはない。そのため、企業会計が全面的に公正価値会計に移行した場合を想定し、キャッシュフローを手がかりとする分配可能利益の計算方法を考案した。次に3資本市場に対する情報提供機能と公正価値会計の関係である。公正価値会計の究極の姿は純資産額によって企業価値を表示する貸借対照表の作成であろう。その場合、資産・負債を公正価値で測定した後に,当該企業の超過収益力を反映したのれんを追加計上する必要がある。これに関連する会計上の論点にのれんの償却不要論(IFRS)があるが,その妥当性は経済の実態である超過収益力の持続可能性に基づいて判断されなければならない。この点について当該領域における実証研究の専門家を招いて数度の研究会を開催し、超過収益力が数年のうちに消滅することを確認した。さらに公正価値会計と銀行経営の関係については,バーゼルによる銀行規制の基準が更新されるたびに,その規制内容がますます公正価値測定に依拠したものになっていることを確認した。国際会計基準審議会と米国財務会計基準審議会が現在改訂作業中の金融商品会計基準は,資産と負債を公正価値で測定し,原則としてその変動差額を純利益に算入することを求めている。この種の公正価値会計の導入によって最も大きな影響を受けるのが我が国の銀行業界である。

本研究では公正価値会計が全面的に導入された場合,外部の環境変化(株価水準の変動,公定歩合の変動等)が銀行経営に与える影響をBIS規制との関係でシミュレートしていくことを1つの目的としている。それによって銀行に公正価値会計を導入することの妥当性を検証することをこの研究の第一義的な目的としているからである。そのための作業として,23年度はIASBが公表している公正価値測定関連のIFRSの棚卸しを行い,その内容を分析した。その際,IASBの前身である国際会計基準委員会(以下,IASC)が公表した関連資料も検討の対象に含めることで,IASB(IASC)が提案している公正価値会計の変化の過程を浮き彫りにしながら,当該審議会の到達目標の解明を試みた。さらにFASBは2010年5月に公開草案『金融商品会計とデリバティブ及びヘッジ活動の会計に関する改訂』を公表した。このEDが予定している各種の測定技法の整理・分析を行っている。次に,銀行会計への公正価値会計の導入を研究対象とする場合,重要なテーマとなるのが,BIS規制を通じた公正価値測定のミクロ経済(個々の銀行経営),マクロ経済に与える影響である。その予備的研究として研究会を開催し,BIS規制(バーゼルIII)の概要と,公正価値測定が実体経済の景気循環を増幅する効果(いわゆるプロシクリカリティ)に関する知見を得た。本年度の目標としていた(1)公正価値会計に関連するプロジェクトの整理、(2)日本の金融機関に与える公正価値会計の影響、(3)公正価値会計の導入に対する銀行の聞き取り調査のうち(1)(2)についてはある程度の進展が見られたが、(3)については日本の会計基準の改訂が進んでいないため実施していない。本年度の目標としていた公正価値会計の進展度合いと,今後の方向性(IASB&FASBが意図する到達目標)については一定の整理ができた。この点は大きな成果であると評価しているが,銀行会計の構造を明らかにするための前提条件である銀行業務そのものの分析については不十分の感を否めないからである。銀行取引の標準的な会計処理方法を確認し、わが国の銀行の特殊性(政策株式や国債の総資産に占める割合が高く,コア預金が総資本に占める割合も高い点)がBIS規制のもとで数値にどのような影響を与えるのかを分析し、各種のマクロ経済指標の変動が銀行行動に与える影響をシミュレートできるようにしたいと考えている。銀行業務に関する知識を蓄積しつつ,個々の銀行取引の標準的な会計処理方法を確認していく。わが国の銀行は政策株式や国債の総資産に占める割合が高く,コア預金が総資本に占める割合も高いと言われている。このような特殊性とBIS規制がどのようにリンクしているのか,この点を分析することで,各種のマクロ経済指標の変動が銀行行動に与える影響を分析できるようにしたいと考えている。文献の購入,研究会の開催,専門家の招聘による知見の獲得文献の購入,研究会の開催,専門家の招聘による知見の獲得
ニワトリの水分摂取・排泄の生理機構解明と家禽管理への展開

鳥類の水分代謝機構の基礎的な解明と軟便などの家禽産業での問題点に対する解決策への応用として本研究を始めた。初めに、鳥類の抗利尿ホルモンであるアルギニンバソトシン(AVT)の遺伝子発現の機構を明らかにするために、急速な塩水投与を行い転写因子等の遺伝子発現等を解析した。その結果、AVT mRNAレベルは塩水投与後3時間に意な増加を示した。他に、c-fos mRNAレベルなども3時間後に増加した。それに対し、転写因子TonEBP mRNAレベルは、塩水投与後1時間に有意な増加を示した。この結果をもとに、TonEBPのアンチセンスを作成し、塩水投与前に前処理として脳室内に投与したところ、視床下部AVTの遺伝子発現は増加しなかった。しかし、c-fosの遺伝子発現には影響しなかった。この結果から、TonEBPがAVTの遺伝子発現調節に重要な転写調節因子であることが明らかになった。また、このようなAVT等の遺伝子発現機構が、塩水投与によりブロイラーでは影響が見られなかった。しがたって、ブロイラーで軟便が生じ易い理由が、AVTの遺伝子発現と関係がある可能性が示唆された。次に、腎臓における水の再吸収機構を解明するために、アクアポリンの遺伝子発現を調べた。AQP1、AQP2、AQP3、AQP4、AQP7、AQP9の6つのタイプで腎臓における発現が観察された。さらに、塩水投与により血中浸透圧が上昇した時における遺伝子発現の変化を調べたところ、AQP1、AQP2、AQP3のタイプのみが上昇し、他のタイプは、変化が見られないか減少した。したがって、ニワトリの腎臓における水の再吸収には、AQP1、AQP2、AQP3が主に関与していることが明らかになった。水分の排泄調節に重要な役割を担う、腎臓での水の再吸収の機構を明らかにするために、腎臓において発現している水チャネルであるアクアポリンの遺伝子発現を調べた。腎臓におけるアクアポリンの発現を、AQP2,AQP4,AQP7,AQP8,AQP9,AQP12の6つのタイプについて調べた結果、AQP2,AQP4,AQP7,AQP9の4つのタイプで腎臓における発現が観察された。さらに、絶水により血中浸透圧が上昇した時における遺伝子発現の変化を調べたところ、AQP2のタイプのみが上昇し、他のタイプは、変化が見られないか減少した。AQP2は、哺乳類おいて腎臓においてのみ発現し、抗利尿ホルモンの作用により腎臓における水の再吸収に働くと考えられている。以上のような結果から、ニワトリにおいて、AQP2の発現を調べたところ、哺乳類と同様に腎臓においてのみ発現が見られ、絶水処理により浸透圧が上昇した時に、遺伝子発現も増加したことが確認された。したがって、ニワトリにおいても、AQP2は腎臓において水の再吸収に哺乳類と同様に関与していることが示唆された。AQP4は、哺乳類おいて主に脳において発現し、浸透圧の受容体に関与していることが示唆されているが機能は明らかでない。ニワトリにおいて、AQP4の発現を調べたところ、脳、腺胃、腎臓、胸筋においてAQP4の発現が見られ、哺乳類と同様に脳において強い発現が見られた。そして、絶水処理により浸透圧が上昇した時に、脳のAQP4遺伝子発現のみ増加し、他の組織では遺伝子発現の変化が見られない減少した。これらの結果から、脳のAQP4は浸透圧調節に何らかの関与していることが示唆された。鳥類の抗利尿ホルモンであるアルギニンバソトシン(AVT)の遺伝子発現の機構を明らかにするために、急速な塩水投与を行い転写因子等の遺伝子発現等を解析した。

その結果、AVT mRNAレベルは塩水投与後3時間に有意な増加を示した。他に、fos mRNAレベルなども3時間後に増加した。それに対し、転写因子TonEBP mRNAレベルは、塩水投与後1時間に有意な増加を示した。また、nNOS mRNAレベルも塩水投与後1時間に有意な増加を示した。この結果から、TonEBPは従来主に腎臓において浸透圧刺激を関与する転写因子と考えられてきたが、脳においても重要な役割を担っている可能性が示唆された。また、nNOSの遺伝子発現が増加することから、一酸化窒素(NO)が浸透圧刺激の脳内情報伝達に重要であることが示唆された。今後され、AVT遺伝子発現に対するTonEBPとnNOSの関係を明らかにすることが浸透圧調節機構の解明に重要である。腎臓での水の再吸収の機構を明らかにするために、腎臓において発現している水チャネルであるアクアポリンの遺伝子発現を調べた。腎臓におけるアクアポリンの発現を、AQP1、AQP2、AQP3、AQP4、AQP7、AQP8、AQP9、AQP12の6つのタイプについて調べた結果、AQP1、AQP2、AQP3、AQP4、AQP7、AQP9の6つのタイプで腎臓における発現が観察された。さらに、塩水投与により血中浸透圧が上昇した時における遺伝子発現の変化を調べたところ、AQP1、AQP2、AQP3のタイプのみが上昇し、他のタイプは、変化が見られないか減少した。したがって、ニワトリの腎臓における水の再吸収には、AQP1、AQP2、AQP3が主に関与していることが明らかになった。烏類の抗利尿ホルモンであるアルギニンバソトシン(AVT)の遺伝子発現の機構を明らかにするために、急速な塩水投与を産卵用のレイヤーと肉用鶏のブロイラーに行いAVTの遺伝子発現に違いがあるかどうか調べた。塩水投与により、ブロイラーもレイヤーも浸透圧が同様に上昇するが、視床下部におけるAVT遺伝子発現はレイヤーにおいて増加したがブロイラーでは増加しなかった。C-fosも同様に、レイヤーでは増加するがブロイラーでは増加しなかった。塩水投与後、24時間ではブロイラーもレイヤーも浸透圧が正常値になっており、ブロイラーにおいても正常値に戻った。この結果は、ブロイラーにおいては、抗利尿ホルモンのAVTの遺伝子発現が起きないが、浸透圧調節が調節されていることが明らかになった.今後さらに、ブロイラーではなぜAVTの遺伝子発現が生じないのかその機構を撰明する必要があると考えられた。鳥類の抗利尿ホルモンであるアルギニンバソトシン(AVT)の遺伝子発現の機構を明らかにするために、急速な塩水投与を行い転写因子等の遺伝子発現等を解析した。他に、c-fos mRNAレベルなども3時間後に増加した。この結果をもとに、TonEBPのアンチセンスを作成し、塩水投与前に前処理として脳室内に投与したところ、視床下部AVTの遺伝子発現は増加しなかった。しかし、c-fosの遺伝子発現には影響しなかった。この結果から、TonEBPがAVTの遺伝子発現調節に重要な転写調節因子であることが明らかになった。
南太平洋大陸島・海洋島における植物進化の研究

この研究計画は、南太平洋の大陸島と海洋島に生育する植物の種や群について、生殖・繁殖機構や進化を明らかにすることを目的として行われた。これまでに公表した研究成果について以下にまとめる。1.被子植物進化において最初に分岐したアンボレラ科の唯一の種で、ニューカレドニアの固有種であるAmborella trichopodaのembryologyの研究が初めて行われた。その観察結果を、同様に原子的被子植物であるスイレン目やシキミ目の特徴と比較し、被子植物における原始形質状態を次々に明らかにした(Tobe et al.2000)。2.同様に、Amborella trichopodaの体細胞染色体の核型(2n=26,x=13)を初めて分析した。それがx=14から由来した可能性を指摘し、被子植物の原子的染色体数がx=7である仮説を提供した(Oginuma et al.2000)。3.南太平洋の大陸島・海洋島を含む新・旧熱帯に広く分布するクスノキ目の生殖・繁殖機構に関する従来の理解度を明らかにするために、文献レビューを行った。さらに、これまでの情報をもとにして、分子系統樹を使って、それらの形質進化の予測を立てた。それにより、情報ギャップと、それを埋めるためのいっそうに研究の必要度を明らかにした(Kimoto and Tobe 2001)。5.西表島に生育するマングローブ植物8属8種について、花の匂いの成分を初めて明らかにされた。計61種の成分が明らかにされ、送粉者との関係について議論された(Azuma et al.2002)。6.台湾産ベゴニア属全14種について、核型分析による染色進化が初めて議論された。またその成果に基づいて5つの新種の存在が明らかにされた(Oginuma and Peng 2002)。研究代表者戸部は、平成11年8月に開催された、第16回国際植物会議に出席し、アルセウオスミア科などの花の進化に関する予備的報告を行った。研究分担者荻沼は、ニューカレドニア固有の科、Amborellaの体細胞染色体数と核型をはじめて明らかにした。また、平成12年3月、台湾産Begoniaの2 4taxaの採集をおこなった。これらは、染色体数及び核型を明らかにすることを主目的として行った。研究分担者瀬戸口は、ニューカレドニアにおけるシシガシラ科シシガシラ属の適応放散の調査を行って、12種の分布土壌と生活型を把握し、形態比較とDNA観察用の試料を採集した。また、ニューカレドニアにおけるモクマオウ科の全2属10種の葉・花序・果実の採集を行って、胚発生・系統解析・比較形態学用の試料として持ち帰った。研究分担者村上は、ニューカレドニア・リフー島でホウビシダ類1種を採集した(採集者は篠原渉)。その生サンプルを日本に持ち帰り、rbcL遺伝子の塩基配列を決定した。研究分担者徳岡は、平成12年1月から2月にかけてニューカレドニア南部州及び北部州に赴き研究材料の採集を行った。トウダイグサ科ネオグイラウミニア属、アウスロトブクサス属、ロンジェティア属の花及び果実の採集を行なった。研究代表者戸部は、平成12年7月末に、フランス、イギリスの植物標本庫において、ニューカレドニア産のキク目の植物調査を行った。また、ニューカレドニア固有の科Amborella科のembryologyの研究成果を世界で初めて論文として発表した。

加えて、マダガスカルから再発見されたシキミモドキ科Takhtajaniaのembryologyの研究成果も論文として発表した。研究分担者荻沼は、Amborellaの体細胞染色体数と核型を論文として発表した。また、平成12年9月の日本植物学会大会において、台湾産Begoniaの24taxaの染色体数及び核型を発表し、種分化や雑種形成について議論した。研究分担者瀬戸口は、ニューカレドニアにおけるシシガシラ科シシガシラ属12種の適応放散に関して、形態比較とDNA分析による研究を継続している。また、モクマオウ科の全4属の系統解析をおわり、論文発表するための準備中である。研究分担者村上は、ホウビシダ類の分子系統解析を継続している。特に形態データとの相関性を調べている。研究分担者徳岡は平成12年4月に、ニューカレドニア南部州及び北部州に研究材料の採集を行った。Amborellaの採集のほか、トウダイグサ科ネオグイラウミニア属、アウスロトブクサス属、ロンジェティア属の花及び果実の採集を行なった。トウダイグサ科の植物については、分子系統解析のサンプルも集めた。研究代表者戸部は、平成13年7月末に、ドイツの植物標本庫において、南太平洋島嶼に頻出するクスノキ目、特にモニミア科の植物調査を行った。また、クスノキ目のembryologyの研究のレビューの論文を発表し、さらに、研究分担者瀬戸口とともに、南大平洋島嶼において進化したモクマオウ科4属の系統進化を解析し、合わせて形質進化を論じた。また、島嶼におけるパイオニア植物であるマングローブ植物8属8種について初めて花の匂い成分を分析し、種の維持機構における意義を論じた。研究分担者荻沼は、台湾産ベゴニア属について、5種の新種を加えた14種の核形態が種で相違していることを明らかにし、種分化や雑種形成について論文として発表した。また、GISH法を用いて台湾産7自然雑種(4人工雑種)の両親の検定も行い、これまで外部形態からそれぞれ両親と推察されていた7雑種の両親をDNAレベルから検定すした。戸部と荻沼は、インドネシア、マレーシアから大陸へと進化したミズキ科の染色体進化を解析し、特に系統基部に位置するMastixia属がx=13であることを明らかにした。研究分担者瀬戸口と、村上は、それぞれニューカレドニアにおけるシシガシラ科シシガシラ属12種とホウビシダ類の適応放散に関して、形態比較とDNA分析による研究を進めた。研究分担者徳岡は、広義トウダイグサ科の系統的位置をより確実にするために、シンガポールとインドメシアから生材料に加え、大量の植物乾燥標本からのサンプルを分析し、トウダイグサ科の植物については、分子系統解析のサンプルも集めた。
係留寸描法を用いた回答バイアス補正のための統計モデルの開発

心理調査におけるリッカート尺度の質問項目で,対象ごとに各カテゴリの解釈が異なれば対象間の回答の直接比較は不可能である.本研究ではこのような対象の回答傾向の違いを係留寸描法で補正することを考える.関連研究はいくつかあるが,過去にはこの問題は異なる分野(ex.心理学,社会科学)で独立に解決策が取られ,補正値そのものをデータとして分析する時にどの補正法を用いれば良いか,の観点での議論がされてなかった.従って本研究では,係留寸描法による回答傾向の違いの補正の既存の解決策を統一的な数理モデルとして表現することで比較可能にし,かつ統計量としての補正値の性質も導出できるような新たな補正法を提案する.心理調査におけるリッカート尺度の質問項目で,対象ごとに各カテゴリの解釈が異なれば対象間の回答の直接比較は不可能である.本研究ではこのような対象の回答傾向の違いを係留寸描法で補正することを考える.関連研究はいくつかあるが,過去にはこの問題は異なる分野(ex.心理学,社会科学)で独立に解決策が取られ,補正値そのものをデータとして分析する時にどの補正法を用いれば良いか,の観点での議論がされてなかった.従って本研究では,係留寸描法による回答傾向の違いの補正の既存の解決策を統一的な数理モデルとして表現することで比較可能にし,かつ統計量としての補正値の性質も導出できるような新たな補正法を提案する.
グローバル化に対応する「社会に開かれた」幼児教育課程の開発的研究

近年のシンガポールにおける就学前教育改革の動向及び課題を究明するため、1990年代以降のシンガポールの教育政策の変遷、とりわけ2000年代に入って以降の就学前教育課程政策の変遷をたどり、就学前教育改革を巡る政府関連部署の動きにも注目し、分析を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。すなわち、これまで徹底的な学力選抜主義と詰め込み式の教育によってエリート育成に注力してきたシンガポールでは、変化の激しい社会に対応する創造力・革新意識こそ生き残るために必要な資質能力と認識され、生涯にわたって学び続けることのできる新しいタイプの人材を育成するために、1990年代の後半から教育政策の転換が図られてきた。とくに、2000年代に入ってから、こうした新しいタイプの人材の育成における就学前教育の重要性が認識され、幼稚園は小学校1学年の準備段階と見なされ、そのカリキュラムは教師が教科内容を教え込む形となっていた従来のやり方が是正され、子どもの興味・関心に基づいた学習者の主体的な学びが重視されるようになった。しかし一方で、現行の就学前教育課程政策において、英語と母語による読み書き識字能力の習得に重点が置かれており、教師による詰め込み型の教授の余地が残されていること、また、従来の人材選抜のための振り分け制度をはじめ、試験が学生評価の主要なモデルであり続けている現状から、政府の新しい人材育成理念を実現させるにあたって多くの障害となる要素が存在している、などである。研究計画通りに、2018年度には、シンガポールにおける就学前教育改革に関する政策の調査・分析を行った。また、計画を作成する時に予定していたシンガポールの公立幼稚園のMy First Skoolに対する調査の実施が困難になったため、代わりに、現地のBethesda (AMK) Kindergarten及びGreene-land Child-care-centerを調査対象にした。二度の渡航を通して、この二箇所にて授業観察とともに、管理者の園長・課程管理主任に対するインタビューを行い、シンガポールの就学前教育課程の編成及びカリキュラム・マネジメントの実態についておおよそ把握することができた。文献調査やシンガポールにおけるフィールド調査を踏まえ、滋賀短期大学附属幼稚園の園長をはじめ、教職員とともに、3歳児を対象とした社会の資源を生かした教育課程の再編について打ち合わせを重ねてきた。2019年度は、予定通りに、附属幼稚園の3歳児を対象に策定した教育課程を実施し、途中経過を評価しながら、修正作業を行い、進級に伴い4歳児クラスの教育課程を策定していく。2020年度及び2021年度には、予定通り、4歳児クラス・5歳児クラスにて実践調査を継続し、途中経過を評価しながら修正作業を行い、最終成果をまとめることを目指す。なお、2019年から2021年の3年間、実践調査を行いながら、シンガポールにおける就学前教育改革についての最新動向に注目しつつ、必要に応じて、シンガポールの幼稚園やチャイルドケアセンターといった就学前教育機構に対する現地調査を追加で実施する予定である。

なお、2019年から2021年の3年間、実践調査を行いながら、シンガポールにおける就学前教育改革についての最新動向に注目しつつ、必要に応じて、シンガポールの幼稚園やチャイルドケアセンターといった就学前教育機構に対する現地調査を追加で実施する予定である。
東アジア（日本・中国・韓国）における河川船歌の研究

東アジア(日本・中国・韓国)における船歌(特に船曳歌)の研究を行い、大きな成果を得た。日本では熊野川・高梁川・旭川・最上川・淀川、中国では長江・漢江・黄河、韓国では洛東江・漢江において、録音・ビデオおよび写真による撮影・インタビューを通して、また関係するあらゆる文献資料を蒐集して、基盤的研究を行った。三箇国におけるこの分野の対照比較研究ははじめである。具体的なこの学術調査研究の成果は、報告書『河川の民俗文化と船曳歌ー日本・中国・韓国ー』(平成26年3月)として出版した。平成23年度は研究計画にしたがって以下のように研究・調査を進み、成果を収めた。1、中国長江中流地域の湖北省巴東県・宜昌・〓帰の現地調査。調査日:平成23年8月6日8月14日。長江支流の神農渓における船曳文化を観光事業として開発した状況を考察し、巴東県のかつての船頭5人を対象にインタビューを行った。〓帰においても6人のかつての船頭を対象に聞き取り調査を行った。2、韓国慶尚道洛東江流域のプサン・大邸・安東の現地調査。調査日:平成23年8月26日8月31日。2名の調査対象者にインタビュー。さらに洛東江を遡りながら、6つのかつての船着き場を研究調査した。3、中国安徽省新安江流域の黄山市の現地調査。調査日:平成23年12月23日12月28日。現地の対象者にインタビューし、船着き場などを研究調査。4、中国黄河下流地域の山東省済南市の現地調査。調査日:平成24年2月19日2月24日。斉河県の黄河沿岸の村に訪れ、かつての船頭にインタビュー調査を行った。また山東大学民俗学研究所で本研究をめぐって講演を行った。以上の調査地に赴く際、現地の本屋・古本屋などでできる範囲で船歌およびその背景に関連する資料を蒐集した。いくつか重要な文献も入手できた。また現地でしか蒐集できない資料も少なからずあり、研究の上で欠かせないものである。現地調査においては、現地の協力者の協力を得ながら、事前に作成した質問項目に基づいて行ったので、研究目的と関係する内容はすべて入っている。中国におけるインタビュー調査は本研究は初めてであり、貴重な第一次資料になる。文字整理作業も基本的に終了した。平成24年度は研究計画にしたがって以下のように研究・調査を進め、成果を収めた。(1)中国・湖北省巴東県「船歌文化」国際シンポジウムに参加。期間:2012年4月15日4月19日。前年度に行なった、長江中流地域・支流の神農渓における船曳文化の調査成果をまとめ、それに基づきながら、日本・中国・韓国の比較を行なった。(2)中国・湖北省の漢江における船歌について実地調査を実施。期間:2012年8月16日8月21日。中国の協力者の協力を得て、漢江流域の港であった十堰市鄖県・襄陽市で6人の船頭さんに聞きとり調査を行なった。(3)日本・和歌山県の熊野川における船歌について実地調査を実施。期間:2012年8月31日9月5日。中国の研究者とともに熊野川の船歌・船運をめぐって昔の船頭さん、及び船作りの大工さんを対象に聞き取り調査を行なった。(4)韓国・漢江における船歌について実地調査を実施。期間:2013年1月27日1月31日。韓国南部・東南部と都のソウルを結ぶ交通ルートは洛東江と漢江である。洛東江の実地調査をすでに終了し、今回はそれに続き、漢江の実地調査を行なった。昔の港であった忠清北道牧溪里における船歌・船運の聞き取り調査、及びソウル近郊に住む船大工を対象に聞き取り調査を行なった。以上の調査地に赴く際、現地の本屋・古本屋などでできる限り船歌およびその背景に関連する資料を蒐集した。

現地調査においては、現地の協力者の協力を得ながら、事前に作成した質問項目に基づいて行ったので、研究目的と関係する内容はすべて入っている。中国におけるインタビュー調査は本研究においては初めてであり、貴重な第一次資料になる。文字整理作業も基本的に終了した。研究調査は計画にしたがって進んでおり、中国・韓国における協力者の力強い協力を得ている。また現地調査でのインタビューの文起こしも、調査終了後にすぐ着手するようにしており、現在は日本語訳もほぼ完了している。25年度が最終年度であるため、記入しない。また現地調査でのインタビューの文字起こしも、調査終了後にすぐ着手するようにしており、現在は日本語訳もほぼ完了している。23年度に引き続き、計画を立てて研究調査を進める。24年度に引き続き、計画を立てて研究調査を進める。
インフルエンザ流行期の学級閉鎖による隣接する学校・地域への伝播抑制効果の検討

季節性インフルエンザ流行期(以下季節性)新型H1N1流行期(以下新型)における学級閉鎖開始時期、期間,流行を早める要因につき、一市内の全小学校の連日の欠席数で検討を行った。開始時期、閉鎖日数の平均欠席率は季節性では12.8%、2.1日で、新型は平均5.7%、4.2日であった。季節性では新型より10%以上の欠席率が多く報告され、欠席者数のサーベイランスもピークが高く、積極的な学級閉鎖により大きな流行、ピーク数は抑えられていた。一方、最終的な欠席人数、小流行の数は新型で多く、患者数の抑制に関しては示せなかった。また本研究では散在する流行を認めたため隣接する学校への伝播抑制は示せなかった。インフルエンザにおける学級閉鎖は学校内の流行を抑制するだけでなく、学外周囲への伝播抑制につながる可能性があり、本研究は学校から学校への新型インフルエンザの伝播形式を地理情報システム(Geographic Information System(以下GIS)による空間解析により明らかにすることを目的とした。以下の内容を実施した。○学校独自のサーベイランスのためのコンピューターネットワークシステムの改良新型インフルエンザ流行時に流行状況把握が、上越市教育委員会と、各学校において流行状況把握が十分できたかどうか、その情報を各学校が共有でき、対応ができたかどうかについて検討を行った。新型インフルエンザ流行時のシステムの一部問題点として、通常の冬期には問題なかった少数の患者発生時が、新型インフルエンザ流行時には問題となり、しかし既存のシステムでは危険度を報告できなかったことが挙げられる。今回、今後の対策として、(1)少人数でも報告される(2)流行の経過が一目でわかるなどのサーベイランス表示を追加することとした。○新型インフルエンザ流行期のデータの収集とデータ整理、解析の開始過去の各学校単位で行う、短期間の学級閉鎖と違い、流行初期には長い学級閉鎖が行われており、過去のインフルエンザの流行状況との比較が難しくなると同時に、学級閉鎖自体による抑制効果は示せるのではないかと期待し、分析をすすめている。インフルエンザにおける学級閉鎖は学校内の流行を抑制するだけでなく、学外周囲への伝播抑制につながる可能性があり、本研究は学校から学校への新型インフルエンザの伝播形式を地理情報システム(Geographic Information System (以下GIS)による空間解析により明らかにすることを目的とした。○学校独自のサーベイランスのためのコンピューターネットワークシステムの改良一人からの人数を把握できるよう、各学校の欠席人数の変化を週単位、月単位で把握できるサーベイランスシステムを作成したが、学校側からみると、流行の変化がわかりやすいと好評であったが、一般の方にみせるのは、一人の欠席者があらわされることがプライバシーの面で抵抗があるのではという考えから、現時点では教育側のみみれるシステムとし、今後再検討していく。○新型インフルエンザ流行期のデータの収集とデータ整理、解析の開始現在、地理情報システムで、流行パターンの把握、学級閉鎖効果等を検討してきたが、現時点で明らかなパターン化および学級閉鎖効果が示せなかった。今後地理情報システムに加えて、地域の特性を考慮して分析できる(人口密度や年齢層等)マルチレベル分析を加えて分析を行っていく。本研究において、インフルエンザ伝播の形式を、新型インフルエンザ流行のはじまる08/09年、新型インフルエンザ流行のはじまった09/10年の2年間で比較を行った。インフルエンザの流行状況は08/09年、09/10年とも南西側の長野方面からの流行が上越に入ってきていると考えられた。近隣の市の中心部に比較的近く、高速道路、電車の路線が通っていることの影響が考えられる。08/09年の学級閉鎖に関しては、小規模の学校ほど学年閉鎖の対応が早く、短期間の学級閉鎖であることから、流行も阻止できていた。一方大規模な学校は学級閉鎖開始時期が流行がピークに達してからと遅い開始となっていた。そのため、持続的に小流行が続き、2回の大きな流行を認める率が高かった。また、流行が2回みられる学校の周辺では、同じく後半に再度流行のみられる学校が増えることがわかった。学級閉鎖にて、流行を阻止できたとしても、周辺の学校に流行がおこると、再度流行を起こしてしまう可能性が考えられる。新型インフルエンザの流行した、09年秋には流行早期に学級閉鎖が行われており、阻止できていた。

早期の対応ができ、かつ数日の閉鎖期間を設けたため可能だったと考えられる。一方で、09/10シーズン冬は、08/09年と比較して、学級閉鎖の実施も多く、閉鎖期間が長くなったにもかかわらず、流行は抑えられるのではなく、閉鎖中さがるものの、すぐにまた流行がみられる、の繰り返しがみられた。ウイルスの感染力の高さだけではなく、学級閉鎖を行うタイミングが遅い可能性が考えられた。インフルエンザ流行中の学級閉鎖により学級閉鎖を行うと、周囲への流行の伝播がどのように変わっているかを季節性インフルエンザ(08/09シーズン)、H1N1流行期(09/10シーズン)との比較、地理情報システムによる地理的流行伝播につき検討を行った。2009年1-3月を1期(季節性インフルエンザ)、9-12月末を2期(以降新型インフルエンザ)、2010年1-3月を3期、9-12月を4期、2011年1-3月を5期として分析を行った。発生週と欠席数を示したサーベイランスから季節性インフルエンザ流行1期の欠席数のピークが、新型インフルエンザ流行時(2期、3期)のピークより高いことが示された。1期の10%以上の流行報告数は133件、2期89件、3期18件、4期12件、5期75件であった.逆に小規模な5%以上の流行数、2%以上の流行数は2期に有意に多い結果であった。学級閉鎖数は1期31件、2期90件、3期21件の実施が報告されている。学級閉鎖開始時の欠席率の平均は、1期では平均12.1±0.7%であったのに対し2期、3期では5.7±0.4%、3期に関しては6.0±0.9%であった(P<0.001)。欠席人数の合計数は1期13456、2期15405、3期8318、4期7313、5期6217であり、2期が最も患者数が報告された。地理情報システムからには早期流行時期は南から北の伝播の可能性が示唆されたが、その後非連続的に全域に拡大し、学校から学校への伝播は確認できなかった。新型インフルエンザ流行時期の積極的な学級閉鎖は流行のピークを下げた可能性はあるが、小規模の流行の数葉多く最終的に患者数の削減できたかは明らかにできなかった。積極的な学級閉鎖では実施回数も増えることから、季節性インフルエンザ流行時での実施については様々な社会的背景を踏まえ実施が必要と考える。季節性インフルエンザ流行期(以下季節性)新型H1N1流行期(以下新型)における学級閉鎖開始時期、期間,流行を早める要因につき、一市内の全小学校の連日の欠席数で検討を行った。開始時期、閉鎖日数の平均欠席率は季節性では12.8%、2.1日で、新型は平均5.7%、4.2日であった。
児童期の類推による問題解決の発達

本研究では、児童期の類推の発達について明らかにすることが目的である。類推は、類似性に基づいて知識を引き移す認知的働きのことを指し、持っている知識を使って問題を解決する際にも用いられる。本研究では小学生を対象として実験を行う。実験では、まず問題解決の方法が描かれた物語を提示し、次に、物語との類似性に着目すると解くことのできる問題を提示する。この課題に対し、どのような類似性に着目して、問題を解決するのか分析し、年齢による着目点の変化を明らかにする。類推の能力は、知識を活用する能力とも関連する。類推の発達を明らかにすることで、子どもの活用力育成に寄与することが可能であると考える。
精神疾患の未受診者や受療中断者等へのアウトリーチ支援が多職種チームに与える影響

厚生労働省「精神障害者アウトリーチ推進事業(2011-2013年度)」を受託した機関に設置された精神科多職種アウトリーチチームの一員として雇用されたピアスタッフのうち、研究協力の得られた9名に対して半構造的面接を実施し、主観的体験に焦点を当てた質的記述的分析を行った。多職種チームの一員としてアウトリーチを実践したピアスタッフは、多職種チームにおけるピアスタッフとしての専門性や、自分自身がサービス利用者でありかつ支援スタッフでもあるという複雑な立場に対して悩み、不安を感じながらも、サービス利用者がリカバリーしていく姿を通して様々な達成感を抱き、自分自身もまたリカバリーしていることを実感していた。本研究は、精神科アウトリーチにおいて多職種チームの一員として雇用されたピアサポーターの実践内容や主観的な体験を明らかにし、今後の精神科アウトリーチにおけるピアサポーターへの支援や、協働する他の専門職への教育に対する示唆を得ることを目的としている。本研究により、アウトリーチに携わる医師・看護師・精神保健福祉士・作業療法士等の協働する多職種とのチーム連携が向上し、サービス利用者のリカバリー促進に資するものと考えられる。平成24年度は、研究に先立ち多職種によるアウトリーチを先駆的に実践しているチームからヒアリングを行うことで、研究デザインの洗練および詳細な検討を行った。各チームでの多職種による精神科アウトリーチの実践において、有意義であると示唆されながらも従来の診療報酬制度では実践することができなかった内容に着目し、その中でも専門職として雇用されたピアサポーターによるアウトリーチ実践と主観的体験を明らかにすることにした。国内における学術集会での専門家からのヒアリング、実践しているチームからのヒアリングを通して、専門職として雇用されたピアサポーターによる精神科アウトリーチについては、我が国では先駆的に実践されている内容であり、未だ十分に先行研究によって明らかにされていない内容であることから、研究デザインとして質的記述的研究を中心とした研究とすることにし、調査説明書やインタビューガイドを開発し、研究倫理審査を受け承認された。また、パイロット研究を行い、研究内容の洗練および修正を行った。平成25年度は、前年度を踏まえて、合計9名のピアサポーターにインタビューを実施し、スーパーバイズを受けながら分析を進めた。また、国際学会に参加し、国際的な研究の動向を把握するとともに、研究内容の一部を発表することで国内外の研究者からのフィードバックを得た。平成24年度は、研究に先立ち多職種による精神科アウトリーチを先駆的に実践しているチームからヒアリングを行うことで、研究デザインの洗練および詳細な検討を行った。国内における学術集会での専門家からのヒアリング、実践しているチームからのヒアリングを通じて、専門職として雇用されたピアサポーターによる精神科アウトリーチについては、我が国では先駆的に実践されている内容であり、未だ十分に先行研究によって明らかになっていない内容であることから、研究デザインとして質的記述的研究とすることにし、調査説明書やインタビューガイドを開発し、研究倫理審査を受け承認された。また、パイロット研究として対象者1名からインタビューを行い、研究内容の洗練および修正を行った。本研究は、精神科アウトリーチにおける、多職種チームの一員として雇用されたピアサポーターの実践内容や主観的な体験を明らかにし、今後の精神科アウトリーチにおけるピアサポーターへの支援や、協働する他の専門職への教育に対する示唆を得ることを目的とする。本研究により、精神科アウトリーチに従事するピアサポーターの実践や主観的体験プロセスが明らかになることで、医師・看護師・精神保健福祉士などの協働する他職種とのチーム連携が向上し、サービス利用者のリカバリー促進に資するものと考えられる。目的:本研究は、精神科多職種アウトリーチチームの一員として活動したピアサポーターが感じた主観的な体験を記述することにより、今後の精神科多職種アウトリーチにおけるピアサポーターに対する支援方策や、協働する他の専門職への教育に対する示唆を得ることを目的とした。方法:2011年9月2014年3月まで厚生労働省「精神障害者アウトリーチ推進事業」を受託し、多職種による精神科アウトリーチを提供していた日本国内37機関/チームにおいて、ピアサポーターとして雇用され、多職種チームの一員として活動した17名(事業期間通算)のうち、研究協力の得られた9名を対象としてインタビューガイドを用いた半構造的面接を実施し、質的記述的に分析を行った。結果:精神科多職種チームの一員としてアウトリーチを実践したピアサポーターは、多職種チームにおけるピアサポーターとしての専門性や、自分自身がサービスユーザーでありかつ支援スタッフでもあるという複雑な立場に対して悩み、不安を感じながらも、サービス利用者がリカバリーしていく姿を通して様々な達成感を抱き、自分自身もまたリカバリーしていることを実感していた。

結論:多職種チームにおいてピアサポーターが体験するリカバリーや不安について、協働する他の職種が正しく理解することはチームの連携向上に資し、それは利用者へのサービス向上につながる。ピアサポーターがその特性をより発揮するために必要な、チーム内外におけるサポート体制や研修制度についてはさらに検討していく必要がある。精神看護学本研究で計画していたインタビュー調査は計画通り修了した。分析は適宜スーパーバイズを受けながら順調に進んでいるが、理論的飽和を得るために一部追加インタビューが必要である。また英文による公表(論文投稿)を予定しており、分析が終了したのち、速やかに国際誌に投稿を行う。本研究は平成24年度に、専門家からのヒアリングや実践しているチームからのヒアリングを通じて、専門職として雇用されたピアサポーターによる精神科アウトリーチについては、我が国では先駆的に実践されている内容であり、未だ十分に先行研究によって明らかになっていない内容であることを確認し、調査開始に向けて研究デザインとして質的記述的研究とすることや、調査説明書やインタビューガイドの開発を行った。しかし、研究倫理審査の承認を受けることが遅くなったことにより、パイロット研究として対象者1名からインタビューを行い、研究内容の洗練および修正を行ったものの、当初の予定ではパイロット研究を終え、昨年度末には予定数の半数ほどのデータ収集を終える予定であったため、結果としてやや遅れていると考えられる。本研究で計画していたインタビュー調査は計画通り修了した。分析は適宜スーパーバイズを受けながら順調に進んでいるが、理論的飽和を得るために一部追加インタビューが必要であり、本年度の6月に実施する予定である。追加データを加えて再度分析を実施したのち、英文による公表(論文投稿)を予定しており、追加分析が終了したのち、速やかに国際誌に投稿を行う計画である。1.インタビュー調査(昨年度より継続):平成24年度から継続して、多職種による精神科アウトリーチを先駆的に提供している、厚生労働省「精神障害者アウトリーチ推進事業」を受託している機関にピアサポーターとして雇用され、多職種チームの一員として活動をしている方々へのインタビュー調査を行う。2.データ分析(6月より):インタビュー調査と並行して、研究協力者の許可を得て録音したしたものから逐語録を作成し、エピソードごとにコード化する。次にコードからサブカテゴリー・カテゴリーを作成する。データの解釈・分析にあたっては、その過程において質的研究の研究者及び精神看護の研究者によるスーパービジョンを受けながら実施する。3.成果報告:国外1学会、国内1学会において研究成果の一部を報告する予定である。本研究で計画していたインタビュー調査は計画通り修了し、分析は適宜スーパーバイズを受けながら順調に進んでいる。
薬剤感受性解析に基づく抗腫瘍薬・耐性克服薬併用による脳腫瘍個別化治療の確立

悪性腫瘍の培養細胞および脳腫瘍モデルにおいて^<99m>Tc-MIBIを用いて耐性克服薬による獲得耐性の変化を評価し,克服薬による抗腫瘍薬の治療効果増強を判定し,^<99m>Tc-MIBIの獲得耐性モニタリングの有用性について検討した.悪性腫瘍細胞株(C6, RG2, W256)におけるビンクリスチン(VCR)耐性株を樹立し,各細胞株における^<99m>Tc-MIBIおよび増殖能は二重標識組織放射能測定法で解析した.VCR耐性株の生存率はMTT assayで各野生株と比較して有意に増加し,各耐性株における^<99m>Tc-MIBI集積量は野生株と比較して有意に低下した.各耐性株において第二世代の耐性克服薬(PSC833, MS209)前投与により生存率はいずれも有意に低下して^<99m>Tc-MIBI集積量は有意に増加した.脳腫瘍モデルはC6グリオーマの野生株および耐性株をラット大脳基底核の左右にそれぞれ定位的に注入接種して作成した.^<99m>Tc-MIBIによるオートラジオグラフィー法で腫瘍(T)と健常灰白質(NT)の^<99m>Tc-MIBI集積を定量した.^<99m>Tc-MIBIは腫瘍部で健常灰白質と比較して有意に高集積し,T/NTは野生株で耐性株と比較して高値を示した.各克服薬経口投与後にT/NTは野生株と耐性株のいずれも有意に増加し,各克服薬による腫瘍組織における選択的な抗腫瘍薬(VCR)の集積増加が示唆された.さらに移植脳腫瘍における第二世代克服薬による治療効果増強について^<14>C-メチオニン(Met)によるオートラジオグラフィー法とMIB-5 indexで評価した.Met集積およびMIB-5 indexはVCR単独投与群で無治療群と比較して有意に低下した.各耐性克服薬前投与群はMet集積とMIB-5 indexがそれぞれVCR単独投与群の80%および70%までさらに低下し,耐性克服薬前投与により抗腫瘍薬の治療効果が増強された.^<99m>Tc-MIBIを用いた多剤耐性モニタリングにより耐性克服薬の投与時期を決定し,抗腫瘍薬と克服薬を併用することで治療成績の向上が期待される.悪性腫瘍の培養細胞および脳腫瘍モデルにおいて^<99m>Tc-MIBIを用いて耐性克服薬による獲得耐性の変化を評価し,克服薬による抗腫瘍薬の治療効果増強を判定し,^<99m>Tc-MIBIの獲得耐性モニタリングの有用性について検討した.悪性腫瘍細胞株(C6, RG2, W256)におけるビンクリスチン(VCR)耐性株を樹立し,各細胞株における^<99m>Tc-MIBIおよび増殖能は二重標識組織放射能測定法で解析した.VCR耐性株の生存率はMTT assayで各野生株と比較して有意に増加し,各耐性株における^<99m>Tc-MIBI集積量は野生株と比較して有意に低下した.各耐性株において第二世代の耐性克服薬(PSC833, MS209)前投与により生存率はいずれも有意に低下して^<99m>Tc-MIBI集積量は有意に増加した.脳腫瘍モデルはC6グリオーマの野生株および耐性株をラット大脳基底核の左右にそれぞれ定位的に注入接種して作成した.^<99m>Tc-MIBIによるオートラジオグラフィー法で腫瘍(T)と健常灰白質(NT)の^<99m>Tc-MIBI集積を定量した.^<99m>Tc-MIBIは腫瘍部で健常灰白質と比較して有意に高集積し,T/NTは野生株で耐性株と比較して高値を示した.各克服薬経口投与後にT/NTは野生株と耐性株のいずれも有意に増加し,各克服薬による腫瘍組織における選択的な抗腫瘍薬(VCR)の集積増加が示唆された.さらに移植脳腫瘍における第二世代克服薬による治療効果増強について^<14>C-メチオニン(Met)によるオートラジオグラフィー法とMIB-5 indexで評価した.Met集積およびMIB-5 indexはVCR単独投与群で無治療群と比較して有意に低下した.各耐性克服薬前投与群はMet集積とMIB-5 indexがそれぞれVCR単独投与群の80%および70%までさらに低下し,耐性克服薬前投与により抗腫瘍薬の治療効果が増強された.^<99m>Tc-MIBIを用いた多剤耐性モニタリングにより耐性克服薬の投与時期を決定し,抗腫瘍薬と克服薬を併用することで治療成績の向上が期待される.今年度は悪性腫瘍細胞の野生株および抗腫瘍薬耐性株において耐性克服薬による抗腫瘍薬の治療効果増強を判定し,^<99m>Tc-MIBIを用いて耐性克服薬による獲得耐性の変化を評価し^<99m>Tc-MIBIの獲得耐性モニタリングにおける妥当性について検討した.ラットグリオーマ由来のC6およびRG2細胞株,ラット乳癌細胞由来のWalker256細胞株におけるビンクリスチン(VCR)耐性腫瘍細胞株は1ng/mlのVCR添加MEMで継代培養することにより樹立され,各細胞株における耐性獲得はMTT assayで評価した.