hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極域電磁環境に及ぼす太陽活動と人間活動に関する研究

しかし、大都会や工場で消費される大電力によって放射されるさまざまな人工電磁エネルギ-が電離層で反射されたり、磁気圏に侵入したりして、本来は静穏である極域の電磁環境にまで影響を及ぼすことが近年少しずつ明らかになってきた。本研究は、南極の昭和基地とその地磁気共役点であるアイスランドで同時観測された各種の電磁波動デ-タを用いることにより、自然起源と人間活動起源とを区別するとともに、それらの特性を明らかにすることを目的としている。昨年度はELF/VLF波動に注目したが、今年度はHF帯とULF帯に注目して統計的な解析を行なってきた。その結果、次のような特性が明らかになった。(1)30メガヘルツのHF帯の日変化、季節変化から、日照のある日中及び夏季には、中・低緯度から人間活動と思われるノイズが極域まで伝わってきていることが明らかになった。さらに、そのノイズの週日依存性から、土曜日・日曜日に弱くなることもつきとめられた。また年変化特性から、太陽活動の影響も大きく受けており、太陽活動が活発な年ほど電離層反射により極域へ伝播するこも明らかになった。(2)ULF帯の電磁波動は、日照の影響と太陽活動の影響を大きく受けることが統計的解析から明らかになった。しかし、人間活動の影響と考えられる特性は見出せなかった。この事実は、ULF波動はオ-ロラ活動起源が全てであり、人間活動に伴うULF波動は極域まで伝播しないことを示している。
中枢シナプスの分子生物学

高次の生理機能を担う中枢シナプスにおける情報伝達の素過程および調節を分子レベルで明らかにすることを目的に、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」では三つの研究計画班を、中枢シナプスの基本要素であるシナプス後部、シナプス前部および両者のクロストークに対応させて組織し、分子生物学、生理学、薬理学、解剖学、生化学、発生工学などの研究分野を包含する統合的研究を推進した結果、グルタミン酸受容体をはじめとする多くの重要な中枢シナプス機能分子の実体とその生理機能を解明し、その成果がNatureなどに公表され、多くが世界をリ-ドするレベルにあることが示されている。本研究は、平成4年度から平成6年度に渡って遂行している重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」の研究成果をとりまとめ、さらに研究成果を広く公開することを目的とする。研究成果のとりまとめとして、本重点領域研究によって得られた主要な成果を要約し、さらにすべての計画班員および公募班員について、1.研究目的、2.研究成果の要約、3.研究成果、4.研究成果の意義と展望、5.発表論文、という形式で各自の研究成果を記述することにより、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」研究成果報告書(485頁)を作成した。さらに、班員による代表的な原著論文を取り上げ、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」論文集(約560頁)を作成した。同時に、各班員の研究成果を最もよく表している和文総説をとりまとめ、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」和文総説集(約480頁)を作成した。また、IBRO神経科学世界大会のサテライトシンポジウムをはじめ学会においてシンポジウムを開催し、広く研究成果を公開した。本重点領域研究の推進、総合的研究体制の促進および研究成果の評価と助言を行うために以下の会議等を開催した。1.研究代表者および研究班長を中心に4名のワーキンググループを作り、本重点領域研究の推進および共同研究の促進のための方策について検討した。2.我が国の第一線の脳・神経研究者を含む総括班会議を開催し、本重点領域研究の推進と総合的研究への取り組みについて討議した。同時に、研究成果に対する評価と貴重な助言を頂いた。3.班全員が参加する班会議を開催し、計画班員と公募班員の全員が現在までの研究成果と今後の研究計画について発表し、すべての班員がこの発表を聞く機会を設けた。この班会議により班員すべてが互いによく知り合い、共同研究や研究協力を推進させることができた。4.公開シンポジウムを開催するとともにニュースレターを発行することにより、本重点領域研究の目的、進展状況と成果、今後の中枢シナプス研究の展望ならびに中枢シナプス研究の重要性を広く知らせた。班会議でも明らかになったようにグルタミン酸受容体の分子的実体の解明、大脳皮質における長期増強と長期抑圧とカルシウム動態との関係、逆行性伝達物質の候補のシナプス可塑性に及ぼす影響の解析、シナプス前部の機能分子の単離などすでに本重点領域研究の成果が着実に出始めている。特筆すべきことはシナプス長期増強に中心的役割を果たすNMDA型グルタミン酸受容体チャネルの分子的多様性が本重点領域研究で世界に先駆けて解明されたことである。この成果をさらに発展させてシナプス可塑性、脳の高次機能解明に結び付けるためには分子生物学、電気生理学、解剖学、発生工学などの研究分野の結集が必要不可欠である。そのような総合的研究は本重点領域研究においてはじめて可能であり、本重点領域研究の発足は時宜を得たものである。研究計画が順調に進展し、中枢シナプスの主要な機能分子の多くをクローニングし、さらに逆行性伝達物質候補の高感度測定法およびシナプス前部のCa^<2+>観察法を開発した。中枢シナプス機能を分子レベルで統合的に解明する足場を築いたのを受け、今後、生理機能を分子レベルで理解することに重点を移していく。とくに、遺伝子ノックアウトを重視するとの方針を決定し、この分野に研究費の重点的配分を行った。本重点領域研究は中枢シナプスにおける神経情報伝達素子の構造と機能を分子のレベルで明らかにすることを目的に、中枢における主要な興奮性神経伝達物質受容体であるグルタミン酸受容体の分子構造と生理機能、神経伝達物質放出の調節に関する機能分子およびシナプス後部から前部への逆行性情報伝達物質の探索の三点に的をしぼり研究を進めてきたが、中枢シナプス研究には総合的なアプローチが不可欠であり、本重点領域研究の総合的研究体制の促進および研究成果の評価と助言を行うために以下の会議等を開催した。

1.研究代表者および研究班長を中心にワーキンググループを作り、本重点領域研究の推進および共同研究の促進のための方策について検討した。2.我が国の第一線の脳・神経研究者を含む総括班会議を開催し、本重点領域研究の推進と総合的研究への取り組みについて討議した。同時に、研究成果に対する評価と貴重な助言を頂いた。3.班員全員が参加する班会議を開催し、計画班員と公募班員の全員が現在までの研究成果と今後の研究計画について発表し、すべての班員がこの発表を聞く機会を設けた。この班会議により班員すべてが互いによく知り合い、共同研究や研究協力を推進させることができた。4.公開シンポジウムを開催するとともにニュースレターを発行することにより、本重点領域研究の目的、進展状況と成果、今後の中枢シナプス研究の展望ならびに中枢シナプス研究の重要性を広く知らせた。中枢シナプス機能分子の単離と測定法の開発が順調に進行しているのを受け、生理機能を分子レベルで理解することに重点を移し、研究費の重点的配分により、遺伝子ノックアウトマウスを用いた統合的中枢シナプス研究を推進した。高次の生理機能を担う中枢シナプスにおける情報伝達の素過程および調節を分子レベルで明らかにすることを目的に、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」では三つの研究計画班を、中枢シナプスの基本要素であるシナプス後部、シナプス前部および両者のクロストークに対応させて組織し、分子生物学、生理学、薬理学、解剖学、生化学、発生工学などの研究分野を包含する統合的研究を推進した結果、グルタミン酸受容体をはじめとする多くの重要な中枢シナプス機能分子の実体とその生理機能を解明し、その成果がNatureなどに公表され、多くが世界をリ-ドするレベルにあることが示されている。本研究は、平成4年度から平成6年度に渡って遂行している重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」の研究成果をとりまとめ、さらに研究成果を広く公開することを目的とする。研究成果のとりまとめとして、本重点領域研究によって得られた主要な成果を要約し、さらにすべての計画班員および公募班員について、1.研究目的、2.研究成果の要約、3.研究成果、4.研究成果の意義と展望、5.発表論文、という形式で各自の研究成果を記述することにより、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」研究成果報告書(485頁)を作成した。さらに、班員による代表的な原著論文を取り上げ、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」論文集(約560頁)を作成した。同時に、各班員の研究成果を最もよく表している和文総説をとりまとめ、重点領域研究「中枢シナプスの分子生物学」和文総説集(約480頁)を作成した。また、IBRO神経科学世界大会のサテライトシンポジウムをはじめ学会においてシンポジウムを開催し、広く研究成果を公開した。
新型ド-ナツ型回転楕円面鏡浮遊帯域装置の開発

面内の温度分布が均一なド-ナツ型回転楕円面鏡を有する浮遊帯域装置を新しく開発しようとするものである。前年度までにハロゲンランプの試作を行い、ランプへの電力供給制御装置ならびに加熱炉に必要な上下シャフト回転駆動装置の試作製作を行った。また、必要な部品を手配して、一応新型ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置を組み立てた。平成9年度においては、新型ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置での加熱予備実験を行い、加熱温度が必要な温度まで上昇しないことが明らかになったので、その対策を講じた。まず、加熱ランプの色温度を変化させること、加熱金属線のコイルの数を変化させることなどであった。色温度を変化せたと新しいランプを使用したところ、ランタン系の酸化物超伝導体の焼結棒を加熱溶解することができたので、以後このランプをして種々の検討を行った。面内の水平面の温度分布を測定した結果、四楕円面鏡型、双楕円面鏡型および単楕円面鏡と比較するとド-ナツ型回転楕円面鏡が均一性に優れていることが明らかになった。実際に酸化物超伝導体La_<2-x>Sr_xCuO_4単結晶厚膜作成を用いて試みた。この化合物は分解溶融物であるので、TSFZ法を用いて厚膜成膜を試みた結果、膜厚25μmの単結晶膜を得ることができたが、Srイオン濃度が原料体の濃度の1/4程度であった。また、振り切り操作時のシャフト回転数が遅かったのでフラックスが取り除けなっかった。今後、回転数の制御を検討する必要がある。以上のように、ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置の開発に成功したと思われる。面内全部が加熱源になるようなド-ナツ型構造の浮遊帯域装置試作のため、平成7年度においては、以下のような成果を得ている。1)最適な集光効率をもたらすド-ナツ型楕円面鏡の形状、すなわち楕円面鏡の長軸と短軸をコンピュータシュミレーションで解析を行った。その結果、長軸120mm、短軸96mm、焦点距離72mmを有する楕円面鏡が本研究の目的に合致する形状であることが明らかになった。そこで、この形状を有するド-ナツ型楕円面鏡の試作を行った。用いる材質は、計画の初めには真鍮を用いることとしていたが、形状が確定してから、体積、密度などを考慮すると真鍮では重すぎるので、特殊アルミ合金の方が適当であるとの判断から、特殊アルミ合金を用いる楕円面鏡にした。また、内面は反射率85%以上を示す金メッキでコーテングしてある。2)加熱源としてハロゲンランプを用いる計画であるので、ド-ナツ型ハロゲンランプを上記のド-ナツ型楕円面鏡の形状に合わせて設計し、ウシオ電機(株)に試作を依頼し、すでに供給された。3)ハロゲンランプへの供給電力制御装置については、現在現有している4楕円面鏡に用いている供給電力制御装置を基に検討した結果、制御方式は類似の方式で十分であることが明らかになったので、すでに購入した。4)上下シャフト回転駆動装置機構については、現有している4楕円面鏡の駆動装置を基に検討を始めている。前年度までに、最適な集光効率をもたらす楕円面鏡の形状を、コンピューターを用いてシミュレーションした結果、適当な長軸と短軸の軸比が明らかになったので、ド-ナツ型回転楕円面鏡の試作を行った。また、加熱源として用いる半円形ハロゲンランプの試作をウシオライテイング株に依頼して試作した。ハロゲンランプを加熱源とする加熱炉へのランプ供給電力制御装置も製作購入した。

平成8年度においては、ハロゲンランプを加熱源とする加熱炉に必要な上下シャフト回転駆動機構について検討した結果、現有している4楕円面鏡のシャフト駆動装置に類似の機構で充分であることが明らかになったので、試作製作を行った。また、既に試作し、購入してあるド-ナツ型回転楕円面鏡およびランプ供給電力制御装置と平成8年度に試作した上下シャフト回転駆動機構をフレーム内に組み上げ、新型ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置を一応組み立てた。組立後、加熱予備実験の結果、試料が加熱されることが確認された。酸化物超伝導体の焼結原料棒を用いての加熱実験の結果、加熱されることは確認されたが、充分に溶解し、単結晶育成に必要な溶融帯を形成させるまでには至らなかった。これは、ハロゲンランプの色温度が観察の結果、少し低いように思われた。今後、ランプの色温度、加熱電力の容量等検討する必要があることが理解された。面内の温度分布が均一なド-ナツ型回転楕円面鏡を有する浮遊帯域装置を新しく開発しようとするものである。前年度までにハロゲンランプの試作を行い、ランプへの電力供給制御装置ならびに加熱炉に必要な上下シャフト回転駆動装置の試作製作を行った。また、必要な部品を手配して、一応新型ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置を組み立てた。平成9年度においては、新型ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置での加熱予備実験を行い、加熱温度が必要な温度まで上昇しないことが明らかになったので、その対策を講じた。まず、加熱ランプの色温度を変化させること、加熱金属線のコイルの数を変化させることなどであった。色温度を変化させた新しいランプを使用したところ、ランタン系の酸化物超電導体の焼結棒を加熱溶解することができたので、以後このランプをして種々の検討を行った。面内の水平面の温度分布を測定した結果、四楕円面鏡型、双楕円面鏡型および単楕円面鏡と比較するとド-ナツ型回転楕円面鏡が均一性に優れていることが明らかになった。実際に酸化物超電導体La_<2-x>Sr_xCuO_4単結晶厚膜作成を用いて試みた。この化合物は分解溶融物であるので、TSFZ法を用いて厚膜成膜を試みた結果、膜厚25μmの単結晶膜を得ることができたが、Srイオン濃度が原料体の濃度の1/4程度であった。また、振り切り操作時のシャフト回転数が遅かったのでフラックスが取り除けなかった。今後、回転数の制御を検討する必要がある。以上のように、ド-ナツ型回転面鏡浮遊帯域装置の開発に成功したと思われる。
ダミー照射法による薄物小型部品の高精度レーザ焼入れに関する研究

本研究課題では,エッチング刃(極小刃を有する薄板部品)やミニチュアガイドレールなどの薄物小型部品に対して,刃先部や転動体接触部など製品特性として必要な箇所だけに均一な高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することを最終目的とした.平成30年度は,前年度に引き続き,炭素鋼材製の単純形状工作物(板状工作物)を用いて,レーザ照射条件が変形と硬化領域に及ぼす影響について理論と実験の両面から明らかにする取り組みを実施した.なお,前年度はレーザ走査方向のみの評価であったが,本年度はレーザ走査方向に垂直な方向の評価も含めることで,評価対象を平面に拡張して研究を進めた.その結果,レーザ走査方向よりも垂直な方向の変形が顕著であること,平面で見た場合には3次元的に曲率の正負が混在する複雑な変形挙動を示すことが明らかになった.これをもとにダミー照射法について検討した結果,工作物両面に同じ方向に走査照射するだけでなく,走査方向も含めてレーザ照射条件を適正化する必要があることが示唆された.また,本手法の環境負荷についても検討した結果,熱処理時の消費電力量のみならず処理時以外の消費電力量も含めたトータルでの環境負荷は,競合する焼入れ技術である炉焼入れや高周波焼入れに比べてレーザ焼入れの方が低く,本手法は低環境負荷で製品製造できる手法であることが示唆された.以上のことから,薄物小型部品に対して,必要な箇所だけに高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することができた.本研究課題では,エッチング刃(極小刃を有する薄板部品)やミニチュアガイドレールなどの薄物小型部品に対して,刃先部や転動体接触部など製品特性として必要な個所だけに均一な高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することを最終目的としている.平成28年度は,本研究課題で提案しているダミー照射法を用いた新工法,すなわち焼入れ硬化と変形矯正の両立をレーザのみで実現する手法について,ミニチュアガイドレールの場合を想定した取組みを実施した.ダミー照射を行う前段階として,まずはレーザ照射条件が焼入れ硬化領域と変形挙動に及ぼす影響について検討した.ミニチュアガイドレールの材質としてよく用いられるマルテンサイト系ステンレス鋼は,他のガイドレールに多用される一般構造用炭素鋼と比較して焼入れ処理が難しい.そこで,材料物性を考慮して,線状ビームをビーム長手方向に走査照射することを考案し,これにより良好な焼入れが可能であることを工作物平面部での評価により実証した.次に,製品として焼入れ硬化処理が必要な転動体接触部の溝部に対しては,溝の配置(工作物の熱容量の非対称性)を考慮して,レーザ走査位置をオフセットすることが有効であることを明らかにした.このとき生じた工作物の変形挙動を調べ,提案するダミー照射法が有効であることを示唆する実験結果が得られた.すなわち,工作物対面に存在する溝に対しては,同一条件にてレーザ照射することで変形をほぼ相殺し,溝位置の非対称性に起因する方向の変形矯正にダミー照射を行うことが望ましいことが示唆された.なお,これらと並行して,有限要素法による温度シミュレーションを進め,これにより硬化領域の予測が可能であることを実験結果と比較することで明らかにした.本研究課題では,エッチング刃やミニチュアガイドレールなどの薄物小型部品に対して,刃先部や転動体接触部など製品特性として必要な個所だけに均一な高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することを最終目的としており,平成28年度は,ほぼ研究計画通り,おおむね順調に進展した.すなわち,(1)レーザ照射条件が硬度分布および変形量に及ぼす影響の明確化,(2)均一な高硬度分布形成と変形レスを両立するレーザ照射条件パラメータの組合せ最適化を進め,(1)については,実験と理論の両面から,レーザ照射条件が硬度分布に及ぼす影響を明らかにし,変形については,実験により有益な知見を得た.また,(2)については,実験により,提案するダミー照射の効果を示唆する結果が得られた.本研究課題では,エッチング刃(極小刃を有する薄板部品)やミニチュアガイドレールなどの薄物小型部品に対して,刃先部や転動体接触部など製品特性として必要な箇所だけに均一な高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することを最終目的としている.平成29年度は,炭素鋼材製の単純形状工作物(板状工作物)を用いて,レーザ照射条件が変形と硬化領域に及ぼす影響について理論と実験の両面から明らかにする取り組みを実施した.レーザ照射実験より,薄物小型部品へのレーザ焼入れでは,熱応力及び相変態の影響が複雑化するため,変形の原理から変形挙動を予測することは困難であるが,それぞれの影響を明確化し,変形メカニズムを解明することで,薄物工作物であっても変形の制御は可能であることが示唆された.不規則な変形が生じる,また焼入れ硬化が困難である主な原因を,試料内部の温度勾配がなくなることによるものと仮定すれば,送り速度を大きくすることで試料への総供給熱量を減らすことができるため,試料厚さの影響を抑えた熱処理を行うことが可能であることが示唆された.

ダミー照射を後で行うと熱軟化が生じる可能性があるため,先にダミー照射により試料を逆変形させておき,その後レーザ焼入れを行う方法がよいことが示唆された.温度解析結果より,エネルギ密度によって冷却後温度が決定されるため,冷却速度が不足しないエネルギ密度の範囲内で,エネルギ密度を一定とし,パワー密度を変化させることで焼入れ可能な条件を導出できることが示唆された.焼入れ可能な条件範囲は,試料の材質や形状,寸法によって変化するため,製品に応じて求める必要があることがわかった.以上のことから,薄物小型部品へのレーザ照射時に生じる変形及び硬化現象について検討し,ダミー照射法の適応性が示された.本研究課題では,エッチング刃やミニチュアガイドレールなどの薄物小型部品に対して,刃先部や転動体接触部など製品特性として必要な箇所だけに均一な高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することを最終目的としており,平成29年度は,ほぼ計画通り,おおむね順調に進展した.すなわち,(1)レーザ照射条件が硬度分布及び変形量に及ぼす影響の明確化,(2)均一な高硬度分布形成と変形レスを両立するレーザ照射条件パラメータの組み合わせ最適化について,単純形状(平板状)工作物での取り組みを実施した.(1)については実験と理論の両面から,レーザ照射条件が硬度分布に及ぼす影響を明らかにし,有益な知見を得た.特に平成29年度は変形に関する理論的なアプローチを開始した.また,(2)については,実験により,提案するダミー照射の効果を実証する結果が得られた.本研究課題では,エッチング刃(極小刃を有する薄板部品)やミニチュアガイドレールなどの薄物小型部品に対して,刃先部や転動体接触部など製品特性として必要な箇所だけに均一な高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することを最終目的とした.平成30年度は,前年度に引き続き,炭素鋼材製の単純形状工作物(板状工作物)を用いて,レーザ照射条件が変形と硬化領域に及ぼす影響について理論と実験の両面から明らかにする取り組みを実施した.なお,前年度はレーザ走査方向のみの評価であったが,本年度はレーザ走査方向に垂直な方向の評価も含めることで,評価対象を平面に拡張して研究を進めた.その結果,レーザ走査方向よりも垂直な方向の変形が顕著であること,平面で見た場合には3次元的に曲率の正負が混在する複雑な変形挙動を示すことが明らかになった.これをもとにダミー照射法について検討した結果,工作物両面に同じ方向に走査照射するだけでなく,走査方向も含めてレーザ照射条件を適正化する必要があることが示唆された.また,本手法の環境負荷についても検討した結果,熱処理時の消費電力量のみならず処理時以外の消費電力量も含めたトータルでの環境負荷は,競合する焼入れ技術である炉焼入れや高周波焼入れに比べてレーザ焼入れの方が低く,本手法は低環境負荷で製品製造できる手法であることが示唆された.以上のことから,薄物小型部品に対して,必要な箇所だけに高硬度分布を形成することと,部品としての高形状精度を両立すること,そしてこれを低環境負荷で製造する工法を確立することができた.引き続き,平成29年度も研究計画通りに研究を遂行する.
出芽酵母のSte11タンパク質の機能ドメインの解析

出芽酵母のSte11は高浸透圧ストレス応答MAPK経路(HOG経路)および接合フェロモン応答経路(Fus3経路)で共通に用いられているが、細胞は各々の刺激を混同することなく適切な経路のみを活性化する。しかし、現時点でste11がこのシグナル伝達特異性にどのように貢献しているかは明らかになっていない。そこでste11の機能ドメインを同定し、その機能を明らかにすることを目的とした。まず、全長およそ700アミノ酸残基からなるste11タンパク質のN末端側400アミノ酸残基の制御領域に20アミノ酸残基ずつ系統的に欠失変異を導入した。そして、これらの変異タンパク質をそれぞれ発現している酵母細胞のHOG経路およびFus3経路の活性化について検証した。高浸透圧ストレス感受性に関しては、Δ21-40からΔ61-80、そしてΔ121-140からΔ221-240変異体がYPD+1.2 M Naclプレート上で感受性を示した。さらに、これらの変異体ではHOG経路のMAPKであるHog1のリン酸化も見られなかった。したがって、これらの領域はHOG経路の活性化に重要であることが示唆される。また、高浸透圧ストレス感受性を示した変異体ではFus3経路活性化の指標となるα因子刺激によるFUS1-lacZの発現も見られなかった。これらの結果より、20-80および121-240アミノ酸残基の領域はste11が活性化するのに必要な領域であることが分かった。そこで、ste11活性化に必要な領域とste11と結合するタンパク質との関連を調べるために共沈実験を行った。その結果、HOG経路のMAPKKであるPbs2はste11と複数箇所で結合していることが示唆された。さらに、ste11の121-240アミノ酸残基の領域にHog1が結合することも分かった。出芽酵母のSte11 MAPKKKは高浸透圧ストレス応答MAPK経路(HOG経路)および接合フェロモン応答MAPK経路(Fus3経路)ではたらくことが知られている。このように、Ste11は両経路で共通に用いられているが、細胞は各々の刺激に応じて適切な経路のみを活性化する。しかしながら、現時点でSte11がどのようにシグナル伝達特異性に関与しているかは明らかになっていない。そこで、Ste11の機能ドメインを同定し、その機能を明らかにすることを目的として研究を行った。まず、全長およそ700アミノ酸残基からなるSte11タンパク質のN末端側400アミノ酸残基の制御領域に20アミノ酸残基ずつ系統的に欠失変異を導入した。高浸透圧ストレス感受性に関しては、Δ21-40、Δ41-60、Δ61-80、Δ121-140、Δ141-160、Δ161-180、Δ181-200、Δ201-220およびΔ221-240変異体がYPD+1.2M NaClプレート上で高浸透圧ストレス感受性を示した。Δ41-60およびΔ61-80変異体については、より浸透圧の低いYPD+1.5Mソルビトールプレート上でも高浸透圧ストレス感受性を示した。さらに、これらの変異体では確かにHOG経路のMAPKであるHog1のリン酸化も見られなかった。この結果と同様、これらの変異体ではFus3経路活性化の指標となるα因子刺激によるFUS1-lacZの発現が見られなかった。これらの結果より、21-80および121-240アミノ酸残基の領域はSte11が両経路を活性化するのに必要な領域であることが分かった。
励起子間に働く振電相互作用の制御による一重項励起子分裂材料の開発

一重項励起子分裂(SF: Singlet Fission)を示す材料は、有機デバイスの特性を飛躍的に高められる効果を持つ材料として注目されている。SFを効率よく起こす材料を実現するためには、励起子間に働く振電相互作用を制御する分子設計が有効であると予想される。本研究では、励起子間に働く振電相互作用を計算するための理論化学手法を開発することで、振電相互作用を制御して高効率なSF材料を開発するための分子設計指針を確立する。本研究により高効率なSF材料を開発するための分子設計指針を確立することができれば、その成果は、従来の理論限界を超える特性を示す新機構有機デバイスの創出に貢献できると期待される。
ミナミハンドウイルカにおける行動調査ならびに集団遺伝学的解析による群れ構造の解明

ドルフィンスイムが盛んな御蔵島周辺海域に生息するミナミハンドウイルカの血縁関係を明らかにするため、行動調査にて個体識別がなされているイルカのDNAを鋳型としてmtDNAならびに12種類の多型マイクロサテライトにて多型データを構築し、親子鑑定ならびに血縁解析を行った。その結果、2組の兄弟関係に矛盾が生じ、離乳するまでに識別可能な生物学的特徴が得られなかったことによる仔イルカの取り違いを示唆した。また、子育てに参加しない父親個体の存在が3組示唆された。血縁関係は保全のための基礎情報となることから、適切な保全管理を行うために、個体識別調査と併用して集団遺伝学的調査を行っていく必要が示唆された。伊豆諸島御蔵島周辺海域に生息するミナミハンドウイルカ、母子を含む42個体の糞よりDNAを抽出し、既報の多型マイクロサテライトならびにミトコンドリアDNA(mtDNA)を用いてPCR増幅を行った。得られたPCR産物は、マイクロサテライト多型においてはフラグメント解析を、mtDNAにおいてはシークエンス解析を行い、多型データを算出した。得られた多型データを用いて親子鑑定ならびに血縁解析を進めた結果、目視観察から得られた母子関係と本研究における母子鑑定結果とに矛盾は生じなかったことから、集団遺伝学的解析は御蔵島集団において有効であると示唆された。さらに、血縁解析より子育てに参加しないオス個体における父子関係を示唆し、更なる生態学的知見の構築が期待された。すなわち、これまでの目視調査と併用して集団遺伝学的解析を大規模に進めていくことで、適切な保全管理が可能となるものと期待された伊豆諸島御蔵島周辺海域に生息するミナミハンドウイルカ全頭のDNA抽出ならびに多型解析(研究項目1)と集団遺伝学的解析を用いた親子鑑定ならびに血縁解析(研究項目2)、ビデオデータから得られる行動解析との比較(研究項目3)ならびに項目2と3を併合させた群構造の解明(研究項目4)を実行した。2年間で採取した糞サンプルは154サンプルであり、ビデオデータとの照合から重複サンプルを除くと御蔵島集団100個体のうちの75%に相当する75個体のDNAを得た。100%に達しなかった理由としては、イルカの保全を考慮した入水回数の制限、個体識別のし易さにおける個体のバイアスなどが考えられる。75個体のうちの54個体のDNAを鋳型とし、11種類の多型マイクロサテライトならびにミトコンドリアDNA(mtDNA)遺伝子における多型解析を行った。その結果、mtDNA遺伝子において検出された4種類のハプロタイプのうちの1ハプロタイプにおいて、申請者らが2013年に発表した和歌山県太地町由来沖合型ハンドウイルカ個体群との同一ハプロタイプが観察され、御蔵島個体群の移出または沖合型個体群の混入が示唆された(Kita et al, 2013)。また、ビデオデータによる観察から、乳母行動がミナミハンドウイルカでは初めて観察されたことから、母親個体と乳母個体との血縁解析を行ったところ2個体に有意な血縁関係は見られなかった。本成果は、学外の共同研究者とともにNature姉妹紙のScientific Reportsに投稿し、現在reviseの段階にある。26年度が最終年度であるため、記入しない。集団遺伝学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、御蔵島集団全頭のDNA抽出ならびに多型解析(研究項目1)と集団遺伝学的解析を用いた親子鑑定ならびに血縁解析(研究項目2)を行うことを目的としていたが、まず、本研究手法が御蔵島集団において有効かを判断するために、母子を含む42個体について、研究項目12のみならず、ビデオデータから得られる行動解析との比較(研究項目3)ならびに項目2と3を併合させた群れ構造の解明(研究項目4)を実行した。その結果、研究実績概要にも述べたとおり、本研究手法が有効であると示唆された。平成26年度は、御蔵島集団における全頭のDNAを取得し、平成25年度における試験的実験に基づいて項目14を遂行することから、おおむね順調に進展している。平成26年度は御蔵島ミナミハンドウイルカ全頭におけるDNAの取得を目指す。抽出したDNAを鋳型とし、多型マーカーにおける多型解析を実施し(研究項目1)、集団遺伝学的解析を用いた親子鑑定ならびに血縁解析を行う(研究項目2)。平成25年度における研究実績より、これまでビデオデータから得られていた行動解析結果と集団遺伝学的解析における兄弟関係とに矛盾が生じたことから、御蔵島集団全頭における親子鑑定ならびに血縁解析を進めることで、母子関係ならびに兄弟関係を明らかにすることを目的とする(研究項目14)。さらには、平成25年度に子育てに参加しないオス個体における父子関係を推察したことから、平成26年度は父子鑑定も進め、御蔵島集団における群れ構造の解明に努めることを目的とする(研究項目4)。
ポリホスホイノシタイドによる細胞増殖時のアクチンフィラメント再構築シグナルの発生

1.細胞増殖因子処理時におけるイノシトールリン脂質結合蛋白質の変動我々はアクチン調節蛋白質であるα-アクチニン及びビンキュリンがホスファチジールイノシトール4,5-ビスホスフェイト(PIP2)結合蛋白質であることを報告してきた.今回Balb/c3T3細胞を血小板由来増殖因子(PDGF)で処理後,0.2%Triton X-100に不溶な細胞骨格画分と可溶性の細胞質画分に分画し,両画分に存在するα-アクチニン及びビンキュリンに結合したPIP2の変動を検討した所,PDGF処理後515分でこれらの蛋白質に結合したPIP2量が減少することがPIP2-ウエスタンブロット及び細胞の蛍光染色により確認された.このことは細胞膜に存在するPIP2のみならず,蛋白質に結合したPIP2がフォスフォリパーゼC(PLC)により分解されイノシトール1,4,5-トリフォスフェイトやジアシルグリセロールというセカンドメッセンジャーの産生と共に細胞骨格の再構築の調節を行なっている可能性を示唆している.2.α-アクチニンにおけるPIP2結合部位の同定トリ胸肉からα-アクチニンを精製しキモトリプシンで処理し,PIP2の結合性を検討した所,PIP2はα-アクチニンのN末側のアクチン結合部位の中に存在することが判明した.次にリジルエンドペプチダーゼで限定分解後,それぞれのペプチドを精製しPIP2が結合しているペプチドのアミノ酸配列を決定した.更にこれに対応する17個のアミノ酸を持つ合成ペプチドはPLCγ及びPLCδによるPIP2の分解を強く阻害した.このことよりこの配列がα-アクチニンにおけるPIP2結合部位であることが示唆された.1.細胞増殖因子処理時におけるイノシトールリン脂質結合蛋白質の変動我々はアクチン調節蛋白質であるα-アクチニン及びビンキュリンがホスファチジールイノシトール4,5-ビスホスフェイト(PIP2)結合蛋白質であることを報告してきた.今回Balb/c3T3細胞を血小板由来増殖因子(PDGF)で処理後,0.2%Triton X-100に不溶な細胞骨格画分と可溶性の細胞質画分に分画し,両画分に存在するα-アクチニン及びビンキュリンに結合したPIP2の変動を検討した所,PDGF処理後515分でこれらの蛋白質に結合したPIP2量が減少することがPIP2-ウエスタンブロット及び細胞の蛍光染色により確認された.このことは細胞膜に存在するPIP2のみならず,蛋白質に結合したPIP2がフォスフォリパーゼC(PLC)により分解されイノシトール1,4,5-トリフォスフェイトやジアシルグリセロールというセカンドメッセンジャーの産生と共に細胞骨格の再構築の調節を行なっている可能性を示唆している.2.α-アクチニンにおけるPIP2結合部位の同定トリ胸肉からα-アクチニンを精製しキモトリプシンで処理し,PIP2の結合性を検討した所,PIP2はα-アクチニンのN末側のアクチン結合部位の中に存在することが判明した.次にリジルエンドペプチダーゼで限定分解後,それぞれのペプチドを精製しPIP2が結合しているペプチドのアミノ酸配列を決定した.更にこれに対応する17個のアミノ酸を持つ合成ペプチドはPLCγ及びPLCδによるPIP2の分解を強く阻害した.このことよりこの配列がα-アクチニンにおけるPIP2結合部位であることが示唆された.
肺がん脳転移のＭｅｔａｓｔａｓｉｓ　ｉｎｉｔｉａｔｉｎｇ　ｃｅｌｌ

緑色蛍光タンパク及び発光酵素遺伝子を導入した肺がんを含むヒトがん細胞株を作製し、SCIDマウスの脳内に移植して脳腫瘍(脳転移)の継時的増大をモニタリングできるin vivoイメージングモデルを確立した。これらヒト肺がん細胞株は種々の血管新生関連因子を発現していたが、ヒトがん細胞株の脳への生着率と血管新生関連因子産生量に相関がみられなかった。さらに、in vivoイメージングモデルにおいて、VEGFを高発現した高転移能細胞株において抗VEGF抗体による治療を行ったが、脳腫瘍形成は抑制されなかった。以上より、脳転移形成はVEGFによる血管新生のみならず、種々の因子で制御されていることが示唆された。マウスの内頚動脈よりヒト肺がん細胞株を接種し脳に転移させることは難しく、昨年度同様に各種ヒトがん細胞株を用い、SCIDマウスの頭蓋内に生着させることを試みた。PC-9については生着を確認できなかった。一方PC14PE6、KM12SM、LC319/bone2に於いては、解剖後、脳に生着していることを目視で確認した。各細胞を移植した脳を摘出し、Brain Slicerでスライスし、ホルマリンパラフィン包埋組織及び、凍結組織として保存し、現在病理学的検討を行っている。in vitroにおける細胞増殖アッセイにて、KM12SMが、特定の分子標的薬に感受性を持つことを確認した。今後、頭蓋内に移植した後、これら分子標的薬による治療実験を行い、in vivoイメージングで抗腫瘍効果を評価する予定である。マウスの内頚動脈よりヒト肺がん細胞株を接種することは技術的にに難しい為、頭蓋骨にマイクロドリルで穴をあけ、頭蓋内(脳実質)にマイクロシリンジを用い、2μl(200000cells)の細胞懸濁液を直接移植し、生着させるというところから始めた。ヒト肺がん細胞株は、多臓器転移することがわかっているSBC-5を用いた。SBC-5にEGFP及びLuciferase遺伝子を導入し(SBC-5EGFP-Luc)、蛍光及び発光により、視覚でのマウスへの生着の可否を確認できるようにした。ヒト肺がん細胞株SBC-5EGFP-Lucとヌードマウスを用いた系において、ヒト細胞の排除に重要なNK細胞を除去したのち、腫瘍形成をIn vivoイメージングシステム「IVIS」を用い確認した。ヌードマウスは5匹使用し、上記の方法で頭蓋内にSBC-5EGFP-Lucを移植した後、移植後15日目に発光を撮影した。また、腫瘍部分を発光させる為に、ルシフェラーゼを腹腔内投与するが、発光強度のばらつきを少なくするため、投与してから20分後にそれぞれ撮影を開始した。すべてのヌードマウスにおいて頭蓋内に発光を認められ、ヌードマウスへの生着を確認した。また、SBC-5EGFP-Luc移植後21日目に撮影し、移植後15日目と比べ、発光強度が増大していることも確認した。さらに、移植後21日目に一部のマウスの脳を取り出し撮影し、発光を確認した。緑色蛍光タンパク(EGFP)及び発光酵素(Luciferase)遺伝子を導入したヒトがん細胞株PC14PE6、KM12SM、LC319/bone2、NUGC4が、これら遺伝子の入っていない親株と同様にSCID(重度複合免疫不全)マウスの脳に生着するか確認する為、SCIDマウスの頭蓋内に各細胞株を移植した。移植後1週間以上生存していたマウスについては、頭蓋内に腫瘍が形成され、継時的に発光強度が増大することをin vivoイメージングにより確認した。ヒトがん細胞株5株PC-9、PC14PE6、KM12SM、LC319/bone2、NUGC4について、血管新生関連因子の産生量をELISAにより測定した。この測定結果から、転移能の高い細胞においては、血管新生関連因子の産生量が比較的多かったことより、治療標的になり得ると考えられた。そこで、SCIDマウスの頭蓋内にヒトがん細胞を移植し、血管内皮増殖因子受容体2(VEGFR2)を阻害する薬剤を投与することで治療効果を検討した。移植の際にマウスの生存率が比較的高いKM12SM/ELuc-EGFPを頭蓋内に移植し、血管新生阻害薬であるモノクローナル抗体(100μg/mouse)を週1回腹腔内投与、in vitroに於いて効果のあった小分子化合物(50mg/kg)を連日経口投与した所、抗体投与群(N=2)については治療効果がなく、治療開始7日後にはマウスが2匹共死亡した。一方、小分子化合物投与群(N=3)では、若干であるが2匹で抗腫瘍効果が認められた。今後、匹数を追加し、これら血管新生阻害薬の抗腫瘍効果を評価する予定である。

医歯薬学マウスの脳にヒト肺がん細胞を移植した際、細胞が増殖する前に死亡する。また、マウスをSacrificeしないと移植できているかどうか確認できないので、やや遅れている。マウスの内頚動脈にヒト肺がん細胞株を移植することは技術的に難しく、頭蓋内に直接移植するという方法を用いたため。また、マウスを生かしたまま撮影できるIn vivoイメージングシステム「IVIS」を活用するために、細胞にEGFP及びLuciferase遺伝子を導入したため達成度がやや遅れている。今後は、脳に生着した細胞を前駆細胞(metastasis initiating cells)MICと考え、MICとがん幹細胞とを比較しながらそれぞれの表面抗原、分化抗原、増殖能、運動能、遊走能、内皮への接着能、浸潤能、血管新生因子産生能、薬剤感受性等を検討する。これで差が見つからない場合はマイクロアレイやプロテオミクスによる網羅的解析を行う。これらの解析によりMICががん幹細胞と異なる細胞集団であるか否かを検証する。さらに、MIC特異的に発現している治療標的分子を同定する。今後は、他のヒト肺がん細胞株を用い同様に、SCID及びヌードマウスの頭蓋内に生着することを確認する。また、ヒト肺がん細胞株をマウスの心腔内に接種し、脳転移形成を評価し、脳転移能の高い細胞群を同定する。同定された高脳転移細胞をMICと考え、MICとがん幹細胞とを比較しながらそれぞれの表面抗原、分化抗原、増殖能、運動能、遊走能、内皮への接着能、浸潤能、血管新生因子産生能、抗がん剤感受性等を検討する。該当なし
機械的伸展刺激に対する腎メサンギウム細胞の応答機構の解析

目的と方法:慢性進行性腎疾患の進行に糸球体高血圧が関与していることはよく知られているがその機序については明らかでない点も多い。糸球体高血圧は糸球体の構成細胞に対し物理的な伸展刺激を与えると考えられるので、in vivoモデルとして腎メサンギウム細胞に対する機械的伸展刺激下での培養系を用いて、増殖因子および細胞外基質の遺伝子発現に対する影響を観察した。結果:ラット培養メサンギウム細胞に対し、周期的な伸展刺激を与えた(毎秒1回、伸展強度5-20%)。I型コラーゲン、フィブロネクチンの遺伝子発現は、時間および伸展強度依存的に増加した。TGF-b遺伝子も増加したが、TGF-bに対する中和抗体を投与すると細胞外基質の遺伝子発現の増加が認められなかった。TGF-bの細胞内情報伝達物質のひとつであるSmadを検討する目的で、静的培養条件下でメサンギウム細胞にTGF-bを投与すると抑制性Smad(6および7)の増強が見られ、細胞外基質遺伝子の発現は3時間以内に投与前レベルに低下したのに対し、持続的な伸展刺激下ではメサンギウム細胞の抑制性Smad遺伝子発現が増加しないことが見出された。考案:糸球体高血圧はメサンギウム細胞に対する伸展刺激によりTGF-bを介して細胞外基質の遺伝子発現を増加させ、進行性腎疾患の増悪因子のひとつとなる可能性が示唆された。進展刺激下では抑制性Smadの発現が抑制され、TGF-bのNegative Feedback機構の不全状態が持続的な細胞外基質遺伝子の発現増加に関与している可能性があると考えられる。本年度は主として伸展刺激からTGF-bの遺伝子発現への細胞内情報伝達機構の検討を進めた。(1)培養細胞:通常のSieving法によりラットの腎メサンギウム細胞の培養系を作成し、継代してパッセージ5^10のものを実験に使用した。上記細胞を当教室に設置済みの培養細胞伸縮装置(フレクサーセル:FLX-SYSTEM)を用い私たちが発表した方法(JBC 269:17911,1994)で培養した。Northern blotによるTGF-b1遺伝子発現の解析によりメサンギウム細胞のTGF-b、コラーゲンの遺伝子発現は増加したが、TGF-b系の抑制性遺伝子Smad6の遺伝子発現が減少することが見出された。これは通常のTGF-b発現系にみられるnegative feedbackとは異なる現象であり、メサンギウムの硬化の進展機序を考察する上で興味深い現象と考えられ、現在この細胞内シグナル、他のTGF-bスーパーファミリーとの相互関係について検討中である。本年度は前年度に達成したSmadのmRNAおよびリン酸化Smadの測定系を用いて、培養腎メサンギウム細胞の伸展刺激系におけるTGF-betaの発現とその細胞外器質関連遺伝子への影響を検討した。伸展刺激下でメサンギウム細胞はTGF-beta遺伝子発現を伸展強度依存性、時間依存性に増加させるが、このとき抑制性Smad6,Smad7の遺伝子発現は不変もしくは減少することを見いだした。これは静的培養条件下で同細胞に外因性TGF-betaを作用させたときにみられる抑制性Smad6,Smad7の遺伝子発現増加とは著しく異なり、抑制性SmadによるNegative Feedbackが伸展刺激下では減弱していることを示唆する所見である。実際、伸展刺激下ではメサンギウム細胞は時間依存性に内因性TGF-betaの発現増加を介してCollagen type I,Fibronectineなどの細胞外器質遺伝子を増加させるのに対して、静的培養条件下での外因性TGF-betaの連続投与に対しても抑制性Smadの発現増加によるNegative Feedbackにより、細胞外基質遺伝子の発現は一時増加した後に抑制されることを見いだし米国腎臓学会で発表した。さらにSmad1およびSmad2のリン酸化は伸展刺激下で増加していることから、細胞外基質遺伝子の発現増加にはSmadを介した細胞内シグナルの関与が強く示差された。

前年度までに、私たちはSmadの遺伝子発現とそのリン酸化の解析システムを用いて、抑制性Smadの遺伝子発現が伸展刺激下では伸展強度依存性、かつ伸展時間依存性に減少することを見出し、これは通常の静的培養条件下で見られるTGF-bによるSmad発現の機構と異なることを報告した。本年度はさらに伸展刺激下ではメサンギウム細胞は時間依存性に内因性TGF-betaの発現増加を介してCollagen type I, Fibronectineなどの細胞外器質遺伝子を増加させるのに対して、静的培養条件下での外因性TGF-betaの連続投与に対しても抑制性Smadの発現増加によるNegative Feedbackにより、細胞外基質遺伝子の発現は一時増加した後に抑制されることを見出した。さらにSmad1およびSmad2のリン酸化は伸展刺激下で増加していることから、細胞外基質遺伝子の発現増加にはSmadを介した細胞内シグナルの関与が強く示唆された。種々のチロシンキナーゼ阻害薬、セリン・スレオニンキナーゼ阻害薬を用いた検討をおこなったところMAPキナーゼ阻害薬PD98059、U0126により伸展刺激による抑制性Smadの遺伝子発現の減少効果が抑制された(すなわち伸展刺激による細胞外基質の遺伝子発現が増強された)。これらの成績は、抑制性Smadの発現が、機械的刺激によるMAPキナーゼの活性により調節されていることを示唆する所見と考えられ、慢性糸球体疾患の病態生理を考えるうえで興味深い。
デジタル社会におけるサイバー・コモンズの生成・発展に関する研究

デジタル社会におけるサイバー・コモンズの生成・発展に関して,社会情報システム学の観点から展開を図った.サイバー・コモンズは,電子的なネットワーク上に成立する情報や知識の集積的空間である.この空間は,自然に成立している牧草地や森林などのコモンズとは異なっていることが判明した.すなわち,従来から論じられているコモンズについての議論は,その利用形態に関する議論が中心であるが,サイバー・コモンズについての議論は,その生成と利用の両面について議論すべきことが判明した.また,サイバー・コモンズでは,情報財のもつ特性についての議論を発展させる必要のあることが判明した.生活医療情報との関連では,その共有化や,それらの情報や知識の収集や取得における協調,電子的な討議との関連では,自治体における電子的な討議の事例について調査し,情報公開との関連について,それぞれ検討を行った.ロジスティックとの関連では,その戦略におけるサイバー・コモンズの果たす役割の検討,仮想的な組織による取り組みのモデル化,インドネシアにおける農産物流通でのサプライチェーン・マネジメントのための情報システムに関する概念的設計などを行った.消費者行動との関連では,消費者間オンライン取引における評判管理システム,消費者行動における集中化現象に関する情報チャネル効果,モバイル・コミュニケーションにおける多様性の減少について,それぞれモデル構築とシミュレーションを行った.方法論に関して,マルチエージェント・シミュレータとの関連では,操作的オーガニゼーション・モデルの実現を図るための基礎的な事項の検討,学際的な領域との関連づけについては,用語間関係に着目し,社会情報学,調整科学,複雑系科学などにおける位置付けの解明を行った.今後は,これらの知見に基づいて,サイバー・コモンズの特性についての解明に取り組む予定である.デジタル社会におけるサイバー・コモンズの生成・発展に関して,社会情報システム学の観点から展開を図った.サイバー・コモンズは,電子的なネットワーク上に成立する情報や知識の集積的空間である.この空間は,自然に成立している牧草地や森林などのコモンズとは異なっていることが判明した.すなわち,従来から論じられているコモンズについての議論は,その利用形態に関する議論が中心であるが,サイバー・コモンズについての議論は,その生成と利用の両面について議論すべきことが判明した.また,サイバー・コモンズでは,情報財のもつ特性についての議論を発展させる必要のあることが判明した.生活医療情報との関連では,その共有化や,それらの情報や知識の収集や取得における協調,電子的な討議との関連では,自治体における電子的な討議の事例について調査し,情報公開との関連について,それぞれ検討を行った.ロジスティックとの関連では,その戦略におけるサイバー・コモンズの果たす役割の検討,仮想的な組織による取り組みのモデル化,インドネシアにおける農産物流通でのサプライチェーン・マネジメントのための情報システムに関する概念的設計などを行った.消費者行動との関連では,消費者間オンライン取引における評判管理システム,消費者行動における集中化現象に関する情報チャネル効果,モバイル・コミュニケーションにおける多様性の減少について,それぞれモデル構築とシミュレーションを行った.方法論に関して,マルチエージェント・シミュレータとの関連では,操作的オーガニゼーション・モデルの実現を図るための基礎的な事項の検討,学際的な領域との関連づけについては,用語間関係に着目し,社会情報学,調整科学,複雑系科学などにおける位置付けの解明を行った.今後は,これらの知見に基づいて,サイバー・コモンズの特性についての解明に取り組む予定である.デジタル社会におけるサイバー・コモンズの生成・発展に関して,社会情報システム学の観点から展開を図った.サイバー・コモンズは,電子的なネットワーク上に成立する情報や知識の集積的空間である.この空間は,自然に成立している牧草地や森林などのコモンズとは異なる.従来から論じられているコモンズでは,利用形態が,その議論の中心であるが,サイバー・コモンズは,生成と利用の両面について論ずる必要性がある点で異なっている.さらに,サイバー・コモンズでは,情報財のもつ特性についての議論も必要とされている.本年度は,スタートの年度であり,特に,海外での研究の動向の調査や文献の探索・レビューに注力した.海外での研究動向に関しては,e-Marketplaceなど,電子商取引で先駆的な実践の報告や研究発表がなされているCLM(Council for Logistics Management)の大会に参加し,調査を行った.また,文献的研究では,組織論研究と関連の深いエージェント技術に関する論文を中心に探索・レビューを行った.具体的な研究課題としては,生活医療情報との関連では,その共有化や,それらの情報や知識の収集や取得における協調について検討し,また,電子的な討議との関連では,自治体における電子的な討議の事例について調査し,情報公開との関連などを検討した.方法論に関し,マルチエージェント・シミュレータとの関連では,操作的オーガニゼーション・モデルの実現を図るための基礎的な事項を検討し,学際的な領域との関連づけについては,用語間関係に着目し,社会情報学,調整科学,複雑系科学の解明などを図った.次年度は,これらの研究成果を国際研究発表大会で報告し,さらに本課題を推進するための知見を深める予定である.デジタル社会におけるサイバー・コモンズの生成・発展に関して,社会情報システム学の観点から展開を図った.このため,サプラチェーン・マネジメントに関する仮想的な組織による取り組みのモデル化,ロジスティック戦略におけるサイバー・コモンズの果たす役割の検討,人間行動モデルにおけるマルチエージェント・シミュレータの検討等を行った.本年度は,国際大会での研究発表を行うとともに,昨年度より継続して,海外での研究動向の調査や文献の探索・レビューに注力した.

海外での研究発表に関しては,物流や電子商取引に関する国際カンファレンスであるLogistics 2001や,システム科学に関する国際カンファレンスであるISSS2001(Intenational Society for the Systems Sciences 2001)において研究発表・研究動向調査を行った.また,生産管理に関する国際カンファレンスであるPOM(Production and Operations Management)に参加する機会を得て,この研究領域におけるインターネットや情報システムの活用についての研究動向調査を行った.また,文献的研究では,仮想的な組織に関する論文を中心に,探索・レビューを行った.次年度は,サイバー・コモンズの視点からの仮想的な組織の把握や,その社会情報学における位置づけを検討し,国際研究発表大会で報告するとともに,これらの研究成果や研究動向調査に基づき,本課題を推進するための知見を深める予定である.デジタル社会におけるサイバー・コモンズの生成・発展に関して,社会情報システム学の観点から展開を図った.このため,インドネシアにおける農産物流通でのサプライチェーン・マネジメントのための情報システム導入に関する概念的設計,消費者間オンライン取引にける評判管理システムのモデル化,消費者行動における集中化現象に関する情報チャネル効果についてのエージェント・モデルの構築,モバイル・コミュニケーションにおける多様性の減少についてのモデル構築とシミュレーション等を行った.サイバー・コモンズに関するコンピュテーショナル・アプローチに基づいて,その生成・発展についての解明を行った.今後は,その社会情報学における位置づけを検討し,本課題を発展させる予定である.