hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ構造中のコヒーレント音響フォノンとそのダイナミクス

サブピコ秒超音波法の開発により、半導体や金属のナノスケール構造中のフォノンそれ自身と、その電子などとの相互作用に関する多くの新しい物理現象が明らかにされつつある。しかし、ナノ構造中のフォノンのダイナミクスに関する理論的解析は実験の進展に比べて極めて不十分であり、その展開が基礎物性的な側面からだけでなく、応用上も急務の課題となっている。この様な事実を踏まえ、本研究ではナノ構造中のフォノンとそのダイナミクスに関し、特に次の諸点の理論的解析を行った。(1)半導体超格子における熱伝導率の異常な低下に対する理論的解明(2)金属超格子における音響フォノンのダイナミクス、特に電子・格子相互作用に関する理論解析(3)半導体ナノ周期構造中のフォノンの群速度異常の解析(4)結晶表面における表面フォノン波束の異方的伝播イメージの解明以上の課題について、それぞれの研究成果は以下のように要約される。(1)分子動力学計算により熱伝導率の解析を行った。超格子中に初期温度分布を与え、それが緩和していく過程を拡散方程式の解に基づいて解析することにより、熱伝導度を求めた。界面における原子配置の乱れを取り込んだ計算では、実験と同様に基本周期長の増大と共に増加して行く熱伝導度が再現され、その大きさも含め、実験結果が良く説明された。(2)超格子中において、バルクフォノンの減衰率が共鳴的に増大する事実を新たに見出した。その原因は電子の分散関係が、ブリルアン・ゾーンの折返し効果によりバルクの分散関係から大幅に修正を受け、エネルギーと運動量の保存を満たしながら、フォノンを吸収することの出来る電子の状態密度が、発散的に増大するためである。しかし、表面フォノンの減衰率については大きさは再現することが出来ず、今後の課題として残った。(3)有限な周波数を有する現実の超格子について、音響フォノンの祥速度の大きさを理論的に解析し、(イ)伝播が抑制されるフォノン・ストップバンド中で、フォノンの群速度はバンド領域での群速度と比較しても大きな値を持つこと、(ロ)さらに超格子の周波数の増加と共に群速度が増大することを明らかにした。(4)これについては研究成果報告書を参照のこと。本研究の目的はナノスケールの金属、半導体薄膜、へテロ構造、超格子などの系におけるフォノンのダイナミクスを理論的に解明することである。研究初年度である平成12年度においては、(1)現実の有限超格子中の群速度に対する解析を、波束の伝播シュミーレーションと、転送行列法に基づく解析計算により展開した。無限周期超格子においてフォノンの伝播が禁止される周波数禁制帯近傍で群速度は期待通り一旦0に近づくが、禁制帯内部では予想されるように0とはならず、むしろ驚くべきことに、許容帯(バンド)中の値に比べて大きく上回ることが見い出された。この増大は超格子の周期数に依存し、またゾーン端(または中心)と、ゾーン内部の禁止帯では定性的に異なることを明らかにした。しかしながら、この群速度の増大は禁制帯内部ではフォノンの透過率が小さいことより超格子中の熱伝導度の増加に寄与することはなく、むしろバンド端近傍での群速度の落ち込みにより(バンド端では状態密度も大きい)、実験結果のように熱伝導度の低下をもたらすものと予想される。本研究の結果を踏まえた熱伝導度の定量的

解析は次年度以降の課題である。(2)基盤(A)中に円筒状物質(B)が埋め込まれたフォノン結晶(2次元周期構造)における分散関係の計算を、平面波展開法とFDTD法(Finite Difference Time Domain法)により行った。前者の方法は簡便ではあるが、A、B物質間の音響不整合が大きい場合に収束性が悪く、特にB物質が液体や真空である場合には、非物理的な平坦なエネルギーバンドが生じてしまう。この欠点を補うためにFDTD法を適用し、はじめて金属-液体、金属-真空の組み合わせからなるフォノン結晶における分散関係を得ることに成功した。特に後者の場合にはフォノンの散乱効果が大きく、ブリルアンゾーン領域全体にわたるエネルギー禁止帯の出現が見い出された。これはへテロ構造において無振動環境を実現する上で、大変興味深い結果である。本研究の目的はナノスケールの金属、半導体薄膜、ヘテロ構造、超格子などの系におけるフォノンのダイナミクスを理論的に解明することである。研究2年度である平成13年度においては、次の(1)(3)のとおりの研究成果を収めた。(1)金属超格子におけるバルクフォノンの、電子・フォノン相互作用による減衰率(α)を理論的に考察した。バルク金属における減衰率はPippard formulaによって与えられている(αω).我々は超格子中において、αが共鳴的に増大する事実を新たに見出した。その原因は電子の分散関係が、ブリルアン・ゾーンの折り返し効果によりバルクの分散関係から大幅に修正を受けるためである。その結果、フォノンの周波数と波数によっては、エネルギーと運動量の保存を満たしながら、フォノンを吸収することの出来る電子の状態密度が、発散的に増大するのである。この事実はピコ秒超音波法を用いた実験で検証することが可能である。(2)極めて大きな異方性を示すTeO_2結晶(正方晶)の、表面を伝播する表面フォノンの波面イメージングの解析を行った。計算ではFDTD(Finite-Difference Time-Domain)法を利用し、運動方程式を自由表面における境界条件の下で直接解いた。その結果、フォノン源から波面が異方的に広がって行くこと、またバルクフォノンの振幅は時間の経過と共に消滅するが、表面フォノンと、擬似表面モードは固有モードとして安定に伝播して行くことを明らかにした。またそれらの振幅強度はフォノン集束効果により説明されること、さらに波面の構造は最近のSugawaraらによるイメージング実験の結果とよい一致を示すことが判明した。(3)半導体超格子における垂直熱伝導率(κ)の異常な低下に関する解析。我々は以前に、フォノンの分散関係が超格子においては折り返され、新たに生じる周波数禁止帯がエネルギーを運ぶ群速度の低下をもたらすことに、その理由を求めてきたが、κの周波数依存性などを説明することが出来なかった。今回我々は分子動力学法に基づくフーリエ則の解析により、この問題に新たに取り組んでいる。予備的な結果は実験を良く再現している様に見えている。次年度にわたって更なる解析を行う予定である。本研究目的は金属、半導体、ヘテロ構造におけるフォノンのダイナミクスを理論的に解明することである。
ノシセプチン誘発微小一過性外向き電流の発生メカニズムと生理機能解析

近年、オピオイド受容体とホモロジーの高いオーファン受容体がクローニングされ、その後ダイノルフィンA (内在性オピオイド)類似ペプチド、ノシセプチン(Noc)が内在性アゴニストとして発見された。本研究はこれら新規受容体とアゴニストの生理機能解明を目指した。特に記憶・学習の観点から急性単離顆粒細胞におけるNoc応答を電気生理学的に解析したところ、ノシセプチンが受容体特異的にspontaneoustransient outward currents (STOCs)を増強することが判明した。STOCsは[Phe^1Ψ(CH_2-NH)Gly^2]Nociceptin(1-13)NH_2により抑制された。BAPTA-AM処置によりSTOCsが消失すること、Cd^<2+>はSTOCs誘発に影響しないこと、テオフィリン、cADPRがコントロールおよびNoc誘発STOCsとほぼ同様の急峻な立ち上がり(5.55±0.04msec)と急峻な減衰過程(T_<1/2>=4.48±0.03msec)を持つSTOCsを誘発し、IP_3は減衰の遅いSTOCsを誘発すること、ライアノジンによりSTOCsが消失することなどから小胞体からのCa^<2+>スパークがSTOCsを誘発することが示された。また、STOCsの電流電圧関係、イベリアトキシン感受性、シングルチャネル記録などからmaxi-K_<Ca>チャネルの関与が明きらかとなった。増強されたSTOCsは過分極応答を誘発し、顆粒細胞の興奮性に抑制的に作用すると考えられる。Nocノックアウトマウスでも同様のSTOCsが記録された。このことから、Noc受容体にサブタイプが存在する可能性が示唆される。本研究において中枢神経細胞にSTOCsが存在し、筋細胞等で観察されるSTOCsに類似すること、ならびに中枢神経細胞のSTOCsが代謝型受容体により制御されることを初めて明らかにした。生後1-3週齢の野生型(+/+)ノシセプチン受容体ノックアウトマウス、ICRマウスおよびC57BL/6Jマウスから海馬歯状回の顆粒細胞を急性単離した。この急性単離細胞にニスタチンパッチ法を適用し、保持電位-20mVにてSTOCsを記録した。STOCsはコントロール条件下でも記録されたが、ノシセプチン30nM-1μMの投与により振幅および発現頻度が増加した。増強の程度は100mMでほぼ最大に達し、用量応答関係は従来報告されている内向き整流K^+チャネルやHVAおよびLVACa^<2+>チャネルに対する効果と類似していた。ノシセプチンのSTOCs増強効果はノシセプチン受容体拮抗薬と考えられている[Phe^1ψ(CH_<2->NH)Gly^2]]ノシセプチン(1-13)NH_2により抑制されたことから受容体特異的に発現していると考えられる。STOCsの立ち上り時間および1/2減少時間はノシセプチン投与により変化しなかった。ノシセプチン存在および非存在下でのSTOCs発現間隔ヒストグラムは指数関数的に単調に減少し、その時定数は算術平均と一致したことからSTOCsはランダムに発生していると考えられた。STOCsの電流電圧関係は外向き整流性を示し、結果から外挿した逆転電位はK^+の平衡電位に近かったことから、BKチャネルの開口によりSTOCsが発現すると考えられた。STOCs増強効果は非選択性Ca^<2+>拮抗薬であるCd

^<2+>により影響を受けなかったことから、細胞膜上のCa^<2+>チャネルはSTOCs発現およびその増強に無関係と判断された。昨年度我々は、STOCsがlarge conductance Ca^<2+>-activate K^+ channel(BKチャネル)の活性化によることを示唆していた。本年度はinside-out様式のsingle channel recordingにより、82352pSのCa^<2+>依存性single channelK^+電流が記録されたことから、海馬歯状回顆粒細胞にBKチャネルが存在することを確認した。Cell-attached patch記録法にて、このBKチャネル電流がノシセプチンによりmodulateされるか否か検討したが、残念ながらSTOCsに相当すると思われる変化は見られなかった。これはSTOCsが発生する場所がランダムであり、一箇所でのSTOCs発生は頻度的に少ないと考えられ、電極をSTOCsが発生する場所に正しく配置することが不可能であったことに起因すると考えられた。また、BAPTA-AM処置により細胞内Ca^<2+>をキレートするとノシセプチンの誘発するSTOCsが抑制され、BAPTA-AM前処置はノシセプチンのSTOCs誘発を阻害した。さらに、ノシセプチン誘発STOCsはイベリアトキシンにより抑制された。以上より一過性のBKチャネル活性化によりSTOCsが発生することが証明された。キサンチン誘導体であるテオフィリンはノシセプチンと同様にSTOCsを惹起した。テオフィリン誘発STOCsの振幅、立ち上がり時間、1/2減少時間の累積頻度グラフはノシセプチンのそれと極めてよく一致した。このことから、ライアノジン感受性Ca^<2+>プールからの一過性Ca^<2+>遊離によりSTOCsが発生すると考えられる。しかし、STOCs発現のインターバルに関してはテオフィリンで短くなるのに対してノシセプチンではコントロールと変わらない例が観察され、ノシセプチンがBKチャネルを直接modulateする可能性も考えられた。(1)共焦点レーザー顕微鏡によるCa^<2+>スパークの測定。急性単離中枢神経細胞におけるCa^<2+>スパークの測定には数々の問題点があることが判明した。測定には明るい色素の利用が望ましく、最近開発されたオレゴングリーン1および2、カルシウムグリーン1および2を選択し、基礎検討を行ったが、安定したCa^<2+>濃度変化の測定は困難であった。最終的に、Fluo3もしくはFluo4の方がより良いことが判明した。高速レーザースキャンでは、いずれの蛍光色素でも蛍光値が低く、Ca^<2+>スパークのノイズからの分離は困難であった。フォトマルの暗電流に起因するノイズのほか、測定機器が発するノイズの低減も重要と思われる。STOCsは軸索のほとんどない細胞でも記録されるため、主として細胞体においてCa^<2+>スパークを測定したが、ドライ40倍対物レンズでは鮮明な像の取得を困難であり、ドライ20倍レンズでは共焦点性が失われ、細胞体のバックグラウンドシグナルからCa^<2+>スパークを分離することができなかった。今後、明るく高倍率の水浸レンズを使用し、チャンバーの工夫やヒーターの設置などの改善により急性単離中枢神経細胞においてもCa^
単一シナプスからのシナプス前終末カルシウム濃度とシナプス後電流の同時測定

神経細胞間シナプスにおけるシナプス伝達長期増強現象は記憶、学習の細胞レベルのメカニズムと考えられている。中枢神経系の主な興奮性神経物質であるグルタミン酸のイオンンチャネル直結型受容体はNMDA型受容体とAMPA,/KA型受容体に分類され、NMDA型グルタミン酸受容体を介したシナプスへのカルシウムがこのシナプス可塑性の最初のステップである。今回は長期増強現象がグルタミン酸受容体の分布の変化を伴うかどうかを確認するために確認された単一シナプスにおけるそれぞれの受容体の分布を検討した。カルシウムイメージング法により培養神経細胞の神経細胞樹状突起のNMDA型受容体を介した細胞内カルシウムの上昇を単一シナプスレベルで記録、確認したシナプスでのNMDA受容体とAMPA/KA型受容体の分布を検討した。その結果、自発的伝達物質放出に伴うNMDA型グルタミン酸受容体を介したシナプス電流とシナプス後細胞の樹状突起内のカルシウム上昇との間には強い相関が見られた。つまり、樹状突起内のカルシウム上昇はNMDA型グルタミン酸受容体を介したカルシウム流入により引き起こされることが確認された。さらに、単一シナプスにおいてeventごとのAMPA/KA受容体成分とNMDA受容体成分に正の相関が見られ、両方の種類の受容体も1つのシナプス小胞からのグルタミン酸では飽和していないことが解かった。一方、NMAD型グルタミン酸受容体が発現しているが、AMPA/KA型受容体の存在しないシナプスの存在も確認された。今回はラット線条体神経細胞の性質を確認するためにラット線条体の急性スライス標本を用いて線条体神経細胞に入力する興奮性シナプス伝達の性質を確認すると共に,興奮性シナプス伝達のドーパミンによる可塑性について検討した。線条体の主な神経細胞はMedium Spiny Neuron(MSN)と呼ばれるGABA性の抑制性神経細胞でありこの細胞から記録した。すなわち,急性スライス標本を用い微分干渉顕微鏡下にMSNを同定,Patch-PipetteをWhole-Cellの状態にする。記録するMSNと大脳皮質の間に刺激電極をおき興奮性入力繊維を刺激し,Whole-Cellの状態にしたMSNからシナプス電流を記録した。この興奮性シナプス伝達には時間経過が緩徐でAPV感受性のNMDA型のグルタミン酸受容体と時間経過の速いCNQX感受性のAMPA/KA型受容体の2種類の受容体が関与していた。この2種類のグルタミン酸受容体のうちAMPA/KA型の受容体を介したシナプス伝達に対するドーパミンの作用について検討したところ,ドーパミンD2受容体を活性化するとシナプス伝達が抑制され,D1受容体を活性化するとシナプス伝達が促進される事が解った。さらにAMPA/KA型受容体の外から与えたグルタミン酸に対する感受性はD1受容体を活性化しても変化がなかった事からD1受容体はシナプス前終末に存在し、グルタミン酸の放出量を増加させている事が示唆された。

さらに、単一シナプスにおいてeventごとのAMPA/KA受容体成分とNMDA受容体成分に正の相関が見られ、両方の種類の受容体も1つのシナプス小胞からのグルタミン酸では飽和していないことが解かった.。一方、NMAD型グルタミン酸受容体が発現しているが、AMPA/KA型受容体の存在しないシナプスの存在も確認された。
HTLV-1慢性感染およびATL発症過程におけるがん微小環境の役割

臍帯血由来造血幹細胞をNSGマウス移植して作成したヒト化マウスに、HTLVー1感染細胞Jurkat株を腹腔内接種することでHTLV-1を感染させた後、感染3週目より、抗PD-1抗体0.1mgを2日おきに3回投与し、末梢血リンパ球の種類および細胞数を経時的に計測した。HTLV-1の感染により、ヒト化マウスにおける末梢血CD4陽性Tリンパ球は十数百倍に増加し、感染5週で4匹中3匹が白血病死したが、抗PD-1抗体投与マウスではCD4陽性Tリンパ球数は数倍の増加にとどまり、死亡する個体はなかった。感染CD4Tリンパ球の腫瘍性増殖に対応して、対照群ではCD8陽性Tリンパ球の数も十数百倍の増加を示し、宿主免疫応答の活性化が観察されたが、抗PD-1抗体投与群においてはCD8陽性Tリンパ球の増加は最大20倍にとどまり、CD8/CD4比は対照群と比較して低値であった。この結果は、CD8陽性Tリンパ球の細胞あたりのCTL活性の上昇を示唆し、PD-1/PD-L1免疫チェックポイントシグナルを介したCTL活性の抑制が、個体レベルでのHTLV-1感染細胞の腫瘍性増殖に関与していると結論された。一方、感染細胞の2050%がPD-1を発現していたことから、HTLV-1感染細胞の腫瘍増殖自体にPD-1/PD-L1免疫チェックポイントシグナルが抑制的に働いている可能性が示唆されたが、抗PD-1抗体の投与により感染細胞の増殖は逆に抑制されたことから、個体レベルにおける腫瘍増殖の制御においては宿主免疫の影響の方が高いと考えられた。今後、免疫チェックポイントの阻害による感染細胞抑制機構の詳細を、各種サイトカイン産生等を指標としたCD8T細胞のCTL活性および非感染CD4T細胞や樹状細胞の活性を組織・細胞レベルで明らかにすると共に、抗腫瘍剤や抗Taxワクチンとの併用効果を検討していく予定である。これまで研究用臍帯血の供与を受けていた臍帯血バンクの方針変更により学内倫理審査委員会の審査・承認が必要となり、これに半年近く要してしまったことが原因でヒト化マウスの作成が遅延した。そのため、当初予定していた薬剤投与の実験に必要な数のヒト化マウスが獲られなかったため、同計画を次年度に繰り越すこととなった。そこで、限られた数のヒト化マウスを用いて、複数の薬剤投与に関する予備実験を行ったところ、短期間で白血病死する感染個体においては薬剤の投与効果の判定が困難であった。一方、感染個体リンパ系組織の免疫組織染色による解析は着実に進行しており、ワクチン投与、薬剤投与時の組織レベルでの機能解析が期待される現在用いているHTLV-1感染ヒト化マウスの系においては、感染2ヶ月以内に多くの感染個体が白血病死することから、宿主免疫による抑制機能を上回る感染細胞の急激な腫瘍増殖性のため、薬剤等の投与効果が判定しにくいと考えられる。十分量のヒト化マウスの供給が確保できた現在、感染に用いるHTLV-1産生細胞の種類と数を調整し、長期に生存する感染マウスの作成を検討する予定である。同時に、予めHTLV-1Taxワクチン予備投与により、免疫系を一定量賦活化した後に感染を行う可能性も検討する。

これまで研究用臍帯血の供与を受けていた臍帯血バンクの方針変更により学内倫理審査委員会の審査・承認が必要となり、これに半年近く要してしまったことが原因でヒト化マウスの作成が遅延した。そのため、当初予定していた薬剤投与の実験に必要な数のヒト化マウスが獲られなかったため、同計画を次年度に繰り越すこととなった。そこで、限られた数のヒト化マウスを用いて、複数の薬剤投与に関する予備実験を行ったところ、短期間で白血病死する感染個体においては薬剤の投与効果の判定が困難であった。一方、感染個体リンパ系組織の免疫組織染色による解析は着実に進行しており、ワクチン投与、薬剤投与時の組織レベルでの機能解析が期待される現在用いているHTLV-1感染ヒト化マウスの系においては、感染2ヶ月以内に多くの感染個体が白血病死することから、宿主免疫による抑制機能を上回る感染細胞の急激な腫瘍増殖性のため、薬剤等の投与効果が判定しにくいと考えられる。十分量のヒト化マウスの供給が確保できた現在、感染に用いるHTLV-1産生細胞の種類と数を調整し、長期に生存する感染マウスの作成を検討する予定である。同時に、予めHTLV-1Taxワクチン予備投与により、免疫系を一定量賦活化した後に感染を行う可能性も検討する。
生体情報処理の視点に基づいたエネルギー効率の高いしきい値回路の設計とその限界

本年度は,しきい値回路のシミュレーションシステム開発,及びそのシミュレーションシステムを利用したパルス発生量の少ないしきい値回路の設計に取り組んだ.この開発の過程において,パルス発生量の少ないしきい値回路の計算能力の限界に関する結果を得ることができた.具体的には,ある関数を計算するしきい値回路のパルス発生量と他の計算資源(回路を構成する素子の個数や回路の段数)の間に,トレードオフの関係があることを証明した.すなわち,パルス発生量の少ないしきい値回路は,他の計算資源を多く用いなければならず,また逆に他の計算資源を少なく抑えたしきい値回路は,パルスの発生量を多く用いなければならない.しきい値回路がどのような関数を計算するかよって,トレードオフの形及びその導出手法は大きく異なる.論文[Uchizawa, Takimoto]においては,ほぼすべてのプール関数に対して成立するトレードオフの導出に成功した.このトレードオフでは,パルスの発生量,回路を構成する素子の個数,段数という3つの計算資源が全て係る.論文[Uhizawa, Takimoto, Nishizeki]においては,プール剰余関数を計算するしきい値回路に対してのみ成立するトレードオフの導出に成功した.このトレードオフでは,パルス発生量及び回路を構成する素子の個数が係る.論文[Uchizawa, Takimoto]で示したトレードオフはほぼ全てのプール関数に対して成立するが,論文[Uhizawa, Takimoto, Nishizeki]で対象としているプール剰余関数に対しては例外的に成立しない.このため,この2つのトレードオフは双方を補完する結果となっている.本年度は,しきい値回路のシミュレーションシステム開発,及びそのシミュレーションシステムを利用したパルス発生量の少ないしきい値回路の設計に取り組んだ.この開発の過程において,パルス発生量の少ないしきい値回路の計算能力の限界に関する結果を得ることができた.具体的には,ある関数を計算するしきい値回路のパルス発生量と他の計算資源(回路を構成する素子の個数や回路の段数)の間に,トレードオフの関係があることを証明した.すなわち,パルス発生量の少ないしきい値回路は,他の計算資源を多く用いなければならず,また逆に他の計算資源を少なく抑えたしきい値回路は,パルスの発生量を多く用いなければならない.しきい値回路がどのような関数を計算するかよって,トレードオフの形及びその導出手法は大きく異なる.論文[Uchizawa, Takimoto]においては,ほぼすべてのプール関数に対して成立するトレードオフの導出に成功した.このトレードオフでは,パルスの発生量,回路を構成する素子の個数,段数という3つの計算資源が全て係る.論文[Uhizawa, Takimoto, Nishizeki]においては,プール剰余関数を計算するしきい値回路に対してのみ成立するトレードオフの導出に成功した.このトレードオフでは,パルス発生量及び回路を構成する素子の個数が係る.論文[Uchizawa, Takimoto]で示したトレードオフはほぼ全てのプール関数に対して成立するが,論文[Uhizawa, Takimoto, Nishizeki]で対象としているプール剰余関数に対しては例外的に成立しない.このため,この2つのトレードオフは双方を補完する結果となっている.
デジタル酵素素子の開発

本研究で以下の結果を得た.1.ガラス基板上に,幅10μm,長さ3mmの微小バンド状電極が2-6本配列したマイクロアレイ電極に疎水化処理を施し,次いでピロールの重合,さらにペニシリナーゼ薄膜を被覆することにより,ペニシリナーゼ/ポリピロール被覆アレイ素子を作製した.溶液中のペニシリンが存在する場合には,ポリピロールの導電率が増加し,この素子はスイッチ挙動を示した.2.同様の方法で,マイクロアレイ電極上にポリピロール薄膜を電解重合により作製し,その上をさらにグルコースオキシダーゼ薄膜で被覆した.溶液中にグルコースを共存させた場合の挙動に関して検討したところ,グルコースが存在する場合には,酵素反応によりポリアニリン膜の導電性が増加し,この素子はスイッチ様の動作を示すことが確認された.3.生体内への適用を目的とし,カーボンファイバー先端部にNiポルフィリンを固定することによりNOマイクロセンサ作製した.このセンサをラット脳内の海馬部に固定し,メチルアスパラギン酸投与したところ,スイッチ様の応答が認められ,スイッチ素子への展開の可能性が示された.4.金マイクロディスク電極上に,カタラーゼトスーパーオキシドディスムターゼを固定し,スーパーオキシドセンサを作製し,これをラット脳内の線条体に固定することにより,脳内スーパーオキシド濃度の計測に成功した.ラットを純酸素雰囲気化におくと,酸素ストレスにより脳内スーパーオキシド濃度が増加し,このセンサはスイッチ様の応答を示した.4.マイクロ電極先端部にNiポルフィリンを固定したNOマイクロセンサおよびスーパーオキシドディスムターゼ/カタラーゼを固定したO_2を作製した.これらセンサをラット脳内に埋め込むことにより,生体内のNOおよびO_2の濃度計測に成功した.本研究で以下の結果を得た.1.ガラス基板上に,幅10μm,長さ3mmの微小バンド状電極が2-6本配列したマイクロアレイ電極に疎水化処理を施し,次いでピロールの重合,さらにペニシリナーゼ薄膜を被覆することにより,ペニシリナーゼ/ポリピロール被覆アレイ素子を作製した.溶液中のペニシリンが存在する場合には,ポリピロールの導電率が増加し,この素子はスイッチ挙動を示した.2.同様の方法で,マイクロアレイ電極上にポリピロール薄膜を電解重合により作製し,その上をさらにグルコースオキシダーゼ薄膜で被覆した.溶液中にグルコースを共存させた場合の挙動に関して検討したところ,グルコースが存在する場合には,酵素反応によりポリアニリン膜の導電性が増加し,この素子はスイッチ様の動作を示すことが確認された.3.生体内への適用を目的とし,カーボンファイバー先端部にNiポルフィリンを固定することによりNOマイクロセンサ作製した.このセンサをラット脳内の海馬部に固定し,メチルアスパラギン酸投与したところ,スイッチ様の応答が認められ,スイッチ素子への展開の可能性が示された.4.金マイクロディスク電極上に,カタラーゼトスーパーオキシドディスムターゼを固定し,スーパーオキシドセンサを作製し,これをラット脳内の線条体に固定することにより,脳内スーパーオキシド濃度の計測に成功した.ラットを純酸素雰囲気化におくと,酸素ストレスにより脳内スーパーオキシド濃度が増加し,このセンサはスイッチ様の応答を示した.4.マイクロ電極先端部にNiポルフィリンを固定したNOマイクロセンサおよびスーパーオキシドディスムターゼ/カタラーゼを固定したO_2を作製した.これらセンサをラット脳内に埋め込むことにより,生体内のNOおよびO_2の濃度計測に成功した.平成6年度の研究で以下の結果を得た.1.フラビン酵素であるジアフォラーゼ(Dp)およびグルコースオキシダーゼ(GOD)の反応を,フェロセンなどの電子メディエーター共存下で主にサイクリックボルタンメトリーにより解析し,酵素-電極間およびメディエーター-酵素間の電子移行を定量的に評価する手法を開発した.さらに,酵素を基板上に固定した場合の酵素活性を,マイクロ電極を用いて定量的に評価する新しい手法を提案した.2.幅10μm,長さ3mmの微小バンド状電極が2-6本配列したマイクロアレイ電極を,ガラス基板上に作製し,その電極挙動を明らかにした.また,アレイ電極表面を,ポリピロール,ポリアニリンで被覆し,溶液中に各種化学種を添加した場合の高分子の導電率変化を電極間の電流,抵抗を測定することにより評価した.3.導電率変化をスイッチ機能とみなすと,その応答は薄膜化により高速化できることを明らかにした.また,ドデシル硫酸共存下でピロールの電解重合を行うことにより,ポリピロールは基板表面に沿って成長し,結果的に超薄膜が形成できることを示した.4.ポリアニリン/ペニシリナーゼ被覆マイクロアレイ電極,ポリアニリン/GOD被覆マクロアレイ素子を作製した.この素子を水溶液中に浸漬し,酵素基質を添加した場合の導電率変化を計測したところ,予備的ながら酵素スイッチ挙動が発現することを確認した.平成7年度の研究で以下の結果を得た.1.ガラス基板上に,幅10μm,長さ3mmの微小バンド状電極が2-6本配列したマイクロアレイ電極に疎水化処理を施し,次いでピロールの重合,さらにピニシリナーゼ薄膜を被覆することにより,ピニシリナーゼ/ポリピロール被覆アレイ素子を作製した.溶液中のピニシリンが存在する場合には,ポリピロールの導電率が増加し,この素子はスイッチ挙動を示した.2.同様の方法で,マイクロアレイ電極上にポリピロール薄膜を電解重合により作製し,その上をさらにグルコースオキシダーゼ薄膜で被覆した.

溶液中にグルコースを共存させた場合の挙動に関して検討したところ,グルコースが存在する場合には、酵素反応によりポリアニリン膜の導電膜が増加し,この素子はスイッチ様の動作を示すことが確認された.3.生体内への適用を目的とし,カーボンファイバー先端部にNiポルフィリンを固定することによりNOマイクロセンサ作製した.このセンサをラット脳内の海馬部に固定し,メチルアスパラギン酸投与したところ,スイッチ様の応答が認められ,スイッチ素子への展開の可能性が示された.4.金マイクロディスク電極上に,カタラーゼとスーパーオキシドディスムターゼを固定し,スーパーオキシドセンサを作製し,これをラット脳内の線条体に固定することにより,脳内スーパーオキシド濃度の計測に成功した.ラットを純酸素雰囲気化におくと,酸素ストレスにより脳内スーパーオキシド濃度が増加し,このセンサはスイッチ様の応答を示した.
本邦における肝移植レシピエントのＱＯＬの推移の全国調査

18名の生体肝移植レシピエントと15名の生体肝移植ドナーを対象に行ったインタビュー結果をもとに、全64項目からなる生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL測定尺度の修正版を作成し、複数の移植医・移植コーディネーター・移植看護経験者・肝移植後レシピエントによる表面妥当性の評価、テスト・リテストなどを行い、一定の信頼性・妥当性を得た。研究代表者が過去の研究で作成し、信頼性・妥当性の検証を行っている生体肝移植レシピエントの特異的QOL尺度を用いて、日本でこれまでに行われた生体肝移植後レシピエントのQOLの全国調査を縦断的に行い、生体肝移植後レシピエントのQOLの推移及びその関連要因を明らかにし、今後のインフォームド・コンセント、治療、ケア等に役立てることを目的としている。日本国内ですでに生体肝移植を受けたレシピエント及び、研究期間中に生体肝移植を受けるレシピエントを対象とする。平成23年度は、まず質問項目の信頼性・妥当性の検証の続きを行い、その結果を元に、質問項目の修正を試みた。海外の研究者にも妥当性検証の協力を得、今後英訳及び逆翻訳を行うこととした。並行して、各移植施設に調査趣旨を説明するための準備として、各種学会などで移植医・移植コーディネーター・レシピエント・ドナー等と情報交換を行った。信頼性・妥当性の検証及び、調査協力施設との日程調整に時間がかかったため、平成23年度補助金の一部を平成24年度に繰り越して調整を続けた。信頼性・妥当性の検証が完了し、全国調査に向けての日程調整中であった平成24年6月15日に、国内で初めての6歳未満の脳死ドナーからの臓器移植手術が行われたことにより、本研究の対象者である、生体肝移植レシピエントの移植に対する考え方(特にドナーとの関係の項目等)に変化が生じた可能性を無視できなくなった。これを受け、その後移植医療の専門家らと協議の結果、尺度の妥当性の観点から、追加面接調査が必要との結論が出たため、追加面接調査を行った。それらを踏まえての尺度の項目の修正を行い、妥当性の再検討を行った。各移植施設への調査趣旨説明を行い、必要に応じて倫理員会申請及び審査を行っていく予定である。その後、複数回の全国調査を行い、QOLの推移及びその関連要因を明らかにしていく。研究代表者が過去の研究で作成し、信頼性・妥当性の検証を行った肝移植レシピエントの特異的QOL尺度を用いて、日本でこれまでに行われた生体肝移植後レシピエントのQOLの全国調査を縦断的に行い、生体肝移植後レシピエントのQOLの推移及びその関連要因を明らかにし、今後のインフォームド・コンセント、治療、ケア等に役立てることを目的とし、研究を進めてきた。しかし、平成24年6月15日に、国内で初めての6歳未満の脳死ドナーからの臓器移植手術が行われたことにより、本研究の対象者である、生体肝移植レシピエントの移植に対する考え方(特にドナーとの関係の項目等)に変化が生じた可能性を無視できなくなった。6月15日の移植手術を受け、移植医療の専門家らと協議の結果、尺度の妥当性の確保のための追加面接調査を行い、尺度の修正を行った。その後、修正版尺度の信頼性・妥当性の検証を行い、尺度を完成させた。完成した尺度を用いての全国調査のための準備を進め、一部施設でのベースライン調査のための質問紙の配布を開始した。今後、回収された質問紙のデータの分析、ベースライン調査未実施施設への調査以来の継続、推移をみるための追跡調査を行っていく予定である。しかし、平成24年6月15日に、国内で初めての6歳未満の脳死ドナーからの臓器移植手術が行われたことにより、本研究の対象者である、生体肝移植後レシピエントの移植に対する考え方(特にドナーとの関係の項目等)に変化が生じた可能性を無視できなくなった。6月15日の移植手術を受け、移植医療の専門家らと協議の結果、尺度の妥当性の確保のための追加面接調査が必要との結論に達したため、追加面接調査を行い、尺度の修正を行った。完成した尺度を用いての全国調査のための準備を進め、一部施設でのベースライン調査のための質問紙を配布し、回収を行った。回収された質問紙のデータの分析を進めつつ、ベースライン調査未実施施設への調査依頼の継続を行っている。また、今後、推移をみるための追跡調査を行っていく予定である。

しかし、平成24年6月15日に、国内で初めての6歳未満の脳死ドナーからの臓器移植手術が行われたことにより、本研究の対象者である、生体肝移植後レシピエントの移植に対する考え方(特にドナーとの関係の項目等)に変化が生じた可能性を無視できなくなった。6月15日の移植手術を受け、移植医療の専門家らと協議の結果、尺度の妥当性の確保のための追加面接調査が必要との結論に達したため、追加面接調査を行い、尺度の修正を行った。その後、修正版尺度の信頼性・妥当性の検証を行い、尺度を完成させた。完成した尺度を用いての全国調査のための準備を進め、一部施設でのベースライン調査のための質問紙を配布し、回収を行った。術前からの縦断研究については、術後1年後までの追跡は、研究期間の観点から困難であったため、今回は横断研究に変更した。また、全国調査を目指したが、全数調査は難しいため、調査協力が得られた一部機関のみを対象とした。今回の研究助成による研究期間は終了となったが、今後縦断研究及び全国の全数調査を目指して研究を継続していく予定である。18名の生体肝移植レシピエントと15名の生体肝移植ドナーを対象に行ったインタビュー結果をもとに、全64項目からなる生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL測定尺度の修正版を作成し、複数の移植医・移植コーディネーター・移植看護経験者・肝移植後レシピエントによる表面妥当性の評価、テスト・リテストなどを行い、一定の信頼性・妥当性を得た。研究実績の概要にも記載した通り、質問紙の項目の見直しのための追加調査を行い、修正した質問紙の信頼性・妥当性の検証などを行ったために、当初計画より遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。移植看護術前からの縦断研究については、当初予定の症例数の確保は難しいため、症例数を減らして行うことになる見込みである。また術後1年後までの追跡は、研究期間の観点から困難であるため、術後6カ月までの追跡に変更する見込みである。また、全国調査ではあるが、全数調査は難しいため、調査協力が得られた一部機関のみを対象とする。これらの修正により、研究期間内での研究完了を目指すものである。尺度の信頼性・妥当性の検証が完了し、全国調査に向けての日程調整中であった平成24年6月15日に、国内で初めての6歳未満の脳死ドナーからの臓器移植手術が行われたことにより、本研究の対象者である、生体肝移植レシピエントの移植に対する考え方(特にドナーとの関係の項目等)に変化が生じた可能性を無視できなくなった。これを受け、その後移植医療の専門家らと協議の結果、尺度の妥当性の観点から、追加面接調査が必要との結論が出たため、追加面接調査を行った。それらを踏まえての尺度の項目の修正を行い、妥当性の再検討を行ったため。尺度の信頼性・妥当性の再検証を早期に終了させる。その後、質問紙調査の実施について倫理審査を受ける。承認後実際の全国調査を開始する。必要に応じて、各移植実施施設への趣旨説明を行い、倫理審査を受ける。各移植実施施設から調査票を送付することで住所・氏名等の個人情報に研究者が直接触れない方法で行う。QOLの推移をみるため、連結可能匿名化された状態でデータを取り扱う。研究計画の遅れを取り戻すべく、研究協力者を当初の予定より多く確保し、調査協力施設への趣旨説明にかける期間を減らしていきたい。
ヒト心筋細胞の世界標準モデル構築：分岐解析並びに比較生理学的手法によるアプローチ

本研究の目的は、実験データ再現性と数学的解析に適した新たなヒト心筋細胞モデルを構築することであった。ヒト及び動物の心筋細胞モデルを収集して各イオン輸送系のモデル構造・イオン電流動態を比較するためのデータベースを作成し、比較データベースを基に、新たなヒト心室・心房筋細胞モデルを構築した。さらに心臓部位別イオンチャネル遺伝子発現量データを基に、内向き整流カリウムチャネル電流の抑制と過分極活性化陽イオンチャネル電流の導入における固有心筋モデル細胞の分岐構造を解析し、自動能をもつプルキンエ線維・洞結節細胞モデルを構築した。これらの新しいモデルは、ヒト心臓モデル開発のためのモジュールとして有用である。本研究の目的は、ヒト心筋細胞の電気現象を記述する最新の標準モデルを作成することである。平成24年度は、平成23年度24年度前半にかけて作成したモデル構築・比較解析用データベース(ヒト及び動物心筋から得られた電気生理学的実験データ・モデルデータ)を基に、新たなヒト心室筋細胞モデル(完成版)を構築することができた。この新しいモデルは、我々が平成17年(2005年)に発表したモデル(Kurata et al., Biophys J 89, 2865-2887)と平成23年(2011年)に発表されたO'Hara-Rudyモデル(O'Hara et al., PLOS Comp Biol 7, 1-29)をベースモデルとし、上記データベースに基づいて形質膜及び筋小胞体における各イオンチャネル・輸送体の動態を再定式化(改良)したものであり、実験データ再現性と分岐解析への適用性に優れた(ヒト心室筋の主な電気生理学的特性を再現できる)最新のヒト心室筋細胞モデルであることが証明された。さらに、新たな心臓部位別イオンチャネル遺伝子(mRNA)発現量データによって心室筋とPurkinje線維におけるイオンチャネル密度の相違点が明らかとなり、内向き整流カリウムチャンネル電流の抑制と過分極活性化陽イオンチャネル電流(ヒト心筋細胞の実験データを基に定式化)の導入における心室筋モデル細胞の分岐構造を解析することにより、過分極活性化陽イオンチャネル電流依存性の自動能をもつPurkinje線維細胞モデルを構築することができた。これらモデル細胞(及び分岐構造解析システム)の完成は、心筋の電気生理学的特性における心臓部位差に基づいたヒト心房筋・洞結節・房室結節細胞モデルの開発を加速させるとともに、心室性不整脈の発生機序・バイオペースメーカーシステム設計等の応用研究を促進させるものと期待される。本研究の目的は、ヒト心筋細胞の電気現象を記述する最新の標準モデルを作成することであり、平成24年度までに、心筋細胞モデル構築・比較解析用電気生理学的実験・モデルデータベースを作成し、従来の心室筋細胞モデルをベースとする新たなヒト心室筋・プルキンエ細胞モデルを構築した。平成25年度は、まず既存の心筋細胞モデルとその根拠となる実験データ(心臓部位別イオンチャネル遺伝子ーmRNAー発現量データ)を比較解析することにより、電気生理学的特性における部位差(心房筋vs.心室筋;洞結節vs.心房筋)を明らかにした。平成24年度までに作成したヒト心室筋細胞モデルをベースとし、実験データ比較分析結果を基に各イオン輸送系のパラメータ値を調整して、ヒト心房筋細胞の標準モデルを構築した。さらに、過分極活性化陽イオンチャネル電流をヒト心房筋細胞モデルに組み込んだ後、モデル細胞のパラメータに依存した分岐構造(自動能発現過程における安定性とダイナミクス)を解析するためのシステム(モデルシステムの平衡点ー定常状態ーと周期軌道ー活動電位ー及びその安定性のパラメータ依存性変化を表す分岐図を作成するためのプログラム群)を構築した。この分岐解析システムを用い、内向き整流カリウムチャネル電流の抑制と過分極活性化陽イオンチャネル電流の導入における心房筋モデル細胞の分岐構造を解析することにより自動能発現条件(平衡点の不安定化と周期軌道の出現をもたらすパラメータ領域)を決定し、新たなヒト洞結節細胞モデルを構築した。これらのモデルは実験データ再現性と分岐解析への適用性に優れた最新のヒト心筋細胞モデルであり、これらモデル細胞及び分岐構造解析システムの完成は、ヒト心臓モデルの開発、頻脈性不整脈制御理論の確立・バイオペースメーカーシステム設計等の応用研究を促進させるものと期待される。本研究の目的は、ヒト心筋細胞の電気現象を記述する標準モデルを新たに作成することであり、初年度(平成23年度)は、新たなヒト固有心筋(心室筋・心房筋)細胞モデルを構築するため、これまで(1990年以降)にヒト及び動物心筋から得られた可能な限りの実験データ・モデルデータを収集し、比較解析用データベースを作成した。

ヒト及び動物心筋(心室筋・心房筋)のモデルデータベースについては、cellML及びPubmedを利用して1990年以降本年度までの主な第2世代モデル(細胞内イオン濃度を状態変数として含むモデル)の原著論文とモデル(数式)データを収集し、活動電位、各形質膜イオン電流系及び筋小胞体Ca2+取込・放出機構に関する比較解析用データベースと活動電位・イオン電流動態解析用システム(MATLABプログラム)を構築することができた。本データベースは、モデル間の各要素(形質膜イオンチャネル電流系など)の数学的定式化と実験データ再現性に関する厳密な比較を可能とするものであり、新たなヒト心筋細胞モデル構築のために極めて有用かつ不可欠のものである。また、ヒト心筋細胞に関する実験データについては、単離心筋細胞とES(iPS)細胞由来心筋細胞からの電気生理学的データを収集し、本年度までの実験データベース作成を完了した(動物心筋細胞に関する実験データは膨大であり、現在もデータベース構築中である)。これらの実験・モデルデータベースを基に、新たなヒト心室筋細胞モデルを試作し、活動電位、各形質膜イオン電流系及び筋小胞体Ca2+取込・放出機構を再現するためのMATLABプログラムを作成することができた。本試作モデルは、従来のモデルに比べて実験データ再現性と分岐解析への適用性に優れているが、今後、ES(iPS)細胞由来心筋細胞から得られる最新の実験データに基づいたさらなる改良(完成版の作成)が必要である。平成24年度前半までに、ヒト及び動物から得られた主な電気生理学的実験・モデルデータを収集した比較解析用データベースの作成が完了し、新たなヒト心室筋細胞モデル(及びその分岐構造解析システム)を構築することができた。さらに、ヒト心室筋モデル細胞の分岐構造を解析することにより、自動能を有するPurkinje線維細胞モデルを作成することができた(当初は平成24年度中にヒト心房筋・洞結節細胞モデルを作成し、平成25年度にPurkinje線維細胞モデルを作成する予定であったが、ヒト心房筋細胞に関しては電気生理学的実験・モデルデータのさらなる追加収集が必要と判断し、Purkinje線維細胞モデルの作成を優先した)。新たな心臓部位別イオンチャネル遺伝子(mRNA)発現データ等によって心室筋・心房筋・洞結節のイオンチャネル発現量と電気生理学的特性における相違点が明らかとなったため、ヒト心房筋・洞結節細胞モデルの完成にも目処が立ち、本研究全体として順調に進展しているといえる。本研究では、これまでにヒト及び動物から得られた可能な限りの実験・モデルデータを収集し、比較解析用データベースを作成するとともに、データに基づいた新たな固有心筋細胞モデルシステムの構築を進めているが、動物実験データが予想以上に膨大であり、その収集・整理に予想以上の時間を要している。ヒト心室筋細胞に関するデータベースとヒト心室筋細胞モデル(試作版)の作成は完了し、さらに実験データ再現性と分岐解析への適用性に優れたヒト心室筋細胞モデル(完成版)を構築中であるが、最近新たに発表されたヒト心室筋細胞モデルの構造分析・比較が必要となったこと、またヒトES・iPS細胞由来心筋細胞の実験的解析が予想外に進んでいないことから、モデルの完成にはさらに23ヶ月を要する。また、ヒト心房筋細胞に関する実験・モデルデータは予想外に少なく、更なるデータ検索が必要なため、ヒト心房筋細胞モデルの完成には数ヶ月を要する。
途上国都市の居住地社会の変容-ジャカルタのグローバリゼーション進展と生活経済

都市再開発の分野の中で、都市経済と居住状況の変化に関する研究を行った。市場主義・自由開放化に伴い進む市民社会への展望を行い、都市社会の生活経済の実態把握を目標とした。この研究における活動は、対象居住地調査のための基礎文献調査および基本データ作成である。前年に行った地図・航空写真・住民登録データの入手、居住地・土地保有状況(調査地全体について既存)・実地訪問調査に基づき、社会経済指標による分析と最近の動向を分析した。この際には、GISによるデータベース・居住地地図・市外地図の主題図作成で、ジャカルタ各地域との土地利用比較も含まれている。また、一方で社会統計調査のインドネシア人現地研究者の動向について、昨年通り中央統計局・インドネシア大学人口研究所で聞き取り調査を行った。この結果本年度は経済危機からの影響が強かった昨年度とは違い、都市経済に回復がなされているものの、政治的不安定要素が増して、都市計画や土地利用に混乱や対立が再発していることが知見として得られた。調査地域での新たな展開では、都市住民の経済階層差が二極化していることで、都市計画へのイニシャティブが不在になり、都市貧困層の一層の集積や不法居住が始まり、政治的な民主化の動きとあいまって政治的不安定要素はより拡大しつつあることが挙げられる。文献調査では、先年の経済危機に関する影響評価や貧困世帯の状況についての出版が始まったため、これを基礎にインドネシア及び東南アジア全般傾向の分析を行った。市場主義・自由開放化に伴い進む市民社会への展望を、ミクロな都市社会の生活経済を根底において考察した。具体的には対象居住地調査のための基礎文献調査および基本データ作成を行った。地図・航空写真・住民登録データの入手、居住地・土地保有状況(調査地全体について既存)・実地訪問調査の可能性を調査した。また、一方で社会統計調査のインドネシア人現地研究者の動向について、中央統計局・インドネシア大学人口研究所で聞き取り調査を行った。また、未整備地域に関しては航空図からでは建物と居住者の一致が判別困難なため、前もって建物の戸別判別の実地調査を行っておくことを目標とした。調査予定地の町内会長に打診して、現況の進展や独自の土地建物の面積調査、所有権移転記録について依頼を行った。一方機材については簡易なGPSでも2000年5月より誤差発生が縮小したため、パソコンと携帯電話を利用した位置測位機材で済むようになり、これによって住宅のジオデータ上の位置を測定可能と判断した。しかしこれら機材は、研究代表者の転任により、屋外調査用にもかかわらず本年度研究機関への残置が決まっており、来年度の活用が不可能となった。このため実際に時期的問題により調査が不可能となり、かなりの研究内容の縮小が予想される。制度上の問題としてこの点の「機器備品残置」の制度について屋外調査対象に関しては一考を求めたい。研究結果については、日本地理学会秋季学術大会での「経済危機下ジャカルタ・都市再開発の頓挫と住民」発表をはじめとする4つのプレゼンテーション、裏面に表記する原稿として、グローバル化進展の中の地域民衆経済の動向についてまとめられている。
看護倫理症例集作成の試み

現在の日本杜会において看護者が直面し、悩む倫理的問題、看護領域で特有な問題、看護者の倫理的問題におけるジレンマ、問題分析方法の適切性、症例記述に関して、組織的問題や法的問題との関連も含めて検討した。症例集に記述する症例の選択では、専門領域の問題と普遍的な問題を考慮して、現在の医療現場だけにとどまらず、現在の少子高齢社会における保健・福祉も取り込んだ症例を選択した。症例集は基本的に現状の医療・保健の現場で出会う症例を反映したものとしたが、倫理的問題の要素は残しながら、個人が特定されないこと、症例および症例提供者に不利益が生じないように部分的変更を加えるなどの配慮を行った。症例集の構成は、1.出生に関する課題2.母子看護・保健に関する課題3.成人・老人期の医療・保健に関する課題4.施設における老人医療・福祉に関する課題5.地域・在宅における介護に関する課題6.精神科医療に関する課題とした。症例記述の際には次の点に考慮した。異なる立場の人々の考えや言動の内容充実のため会話を取り入れ、倫理問題の経緯や背景のイメージ化を図った。また、論理的な情報整理のために問題を明確化して対立する意見や価値観等を検討できるように工夫した。さらに情報整理から選択肢を複数提示して道徳的推論への過程を示した後に「この事例への対応」と「解説」の記述によって個別的および一般的な倫理問題への対応の説明を試みた。今回、先行研究の「生命・医療倫理症例集作成の試み」を発展させてこの症例集作成に取組み、看護者の専門性、倫理的問題の特性、他職種との協同など多くの議論を通して、現在の日本の看護者が捉えた看護倫理の症例集として一つの案を示すことができたのではないかと思われる。今後、この症例集を教材として使用し評価を行うとともに、医療・保健や社会の変化に応じて適宜、症例を加えていくことを課題としたい。医療倫理、看護倫理および看護倫理症例集に関する文献収集を行い、現在の日本における看護倫理症例集の意義、看護職特有の倫理的問題に関して検討を行った。この過程において、看護の専門性や医療の中での看護職の役割・機能、看護と関連する法律・規定などについても意見交換を行つた。また各研究者の専門領域における看護倫理上の課題とその背景について検討し、併せて症例を収集する際の方法・注意点についても検討した。現在の日本において医療現場で遭遇する症例の収集について、関連病院等の看護部および看護職を対象に本研究の趣旨を伝え、研究への理解および協力と症例の提示を依頼し、回答を得ている。現在、各研究者が主となって、専門領域の看護上の倫理的問題を含んだ症例(母性、小児、成人、老年、精神、地域、産業保健)を選択して研究会で報告し、分析および症例の記述に関する内容検討を定期的に行っている。この過程で異なった専門領域の看護の視点が明らかになりつつある。症例記述の際の枠組みおよび方法については、過去の研究から得られた枠組みおよび方法と比較検討しており、同一事例を異なつた枠組みで展開することも計画している。また、山口県内の医療施設の看護職を対象として、看護倫理に関する意識についての基礎的なアンケート調査と分析を行った。この結果は平成15年度の第29回日本看護研究学会で報告する予定である。今後も症例集作成に向けて症例検討と調査研究を継続的に行いながら、看護職の倫理問題の特徴、その代表的な症例、分析方法について研究を継続し、研究成果を学会等で報告する予定である。医療倫理、看護倫理および看護倫理症例集に関する国内外の文献収集を継続し、看護職特有の倫理的問題および看護倫理症例の記載方法、記載内容に関する検討を継続している。