hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類の筋発達における増殖因子の解明とその機能解析

この結果より、hox遺伝子は、筋前駆細胞のmyf5を介した筋分化、および体節内から外への移動に必要であることがわかった。(3)CdxとFgfは腹部筋肉の調節において関与するかfgf8遺伝子およびcdx4遺伝子は、ともにその機能欠如胚において腹部筋肉およびhox遺伝子の発現位置に影響をおよぼす。両遺伝子な阻害した胚においては、どちらか一方を阻害した胚より大幅な腹部筋肉の後方化がみられた。同様にhox遺伝子の発現位置も大きく変化した。これにより、両遺伝子が腹部筋肉の位置調節機構において協調的に働くことが示された。本研究では、ゼブラフィッシュを脊椎動物のモデルとして用い、頭尾軸上に沿って適切に筋肉が配置される機構を明らかにすることを目的としている。これまでに、hox遺伝子の機能阻害胚において、腹部筋肉の発達阻害されることを明らかにした。また昨年度は、cdx4遺伝子の機能阻害胚においては腹部筋肉の位置およびhox遺伝子の発現位置が後方化することを明らかにした。(1)hox遺伝子の機能亢進が腹部筋肉の発達に影響するかhox遺伝子のmRNAを胚に注入したhox遺伝子機能亢進胚において腹部筋肉の発達を調べたが、異所的な腹部筋肉の発達はみられなかった。hox遺伝子単独では腹部筋肉の発達に十分ではないことが示された。(2)hox遺伝子は筋発達のどの段階を調節するのかhox遺伝子の機能阻害胚において、軸下筋の前駆細胞で発現するマーカー遺伝子の発現解析を行い、hox遺伝子の影響を受ける遺伝子を調べた。その結果、筋分化マーカーmyf5の発現は、腹部筋肉の派生する第5体節腹側領域において著しく減少した。また、羊膜類において移動性の筋前駆細胞に発現するとされる1bx1は、正常胚において受精30時間以降に第5体節腹側領域で特に強い発現がみられたのに対し、hox遺伝子の機能阻害胚においてはこの強い発現はみられず、体節間で発現の差がみられなかった。一方、発生初期における体節での1bx1発現は正常胚とほぼ同様であった。この結果より、hox遣伝子は、筋前駆細胞のmyf5を介した筋分化、側板中胚葉の移動に必要であることがわかった。(3)CdxとFgfは腹部筋肉の調節においてするかfgf8遺伝子およびcdx4遺伝子は、ともにその機能欠如胚において腹部筋肉およびhox遺伝子の発現位置に影響をおよぼす。両遺伝子を阻害した胚においては、どちらか一方を阻害した胚より大幅な腹部筋肉の後方化がみられた。
学習意欲が低い学生の自律的学習態度を高める事前・事後学習授業プロセスモデルの構築

2018年度に実施した研究実績について,主に3つの点についてまとめる。1.授業介入実験(2017年度からの継続):2017年度には介入実験において,授業前に問いを提示したり,予習活動を課すことにより学習方略が促進され,授業に対する興味や理解度が高まる傾向が示された。とりわけ,知的好奇心が低い群において,授業前の問い提示と予習活動双方を取り入れることにより学習方略や授業への興味が促進する傾向が明らかになった。2018年度は,事前学習のみならず事後学習(復習)を取り入れることの効果について,学習者の個人差変数も加えて検討を行った。具体的には,2018年度に社会調査系の講義を受講した44名を対象とした。既に予習や授業前の問いの提示が有効であることが示されていることから,ベースライン期ではこの両者を授業内で行った。介入期では,ベースライン期の内容に加えて,事後学習として復習課題を提示した。この結果,授業前の問い提示や予習の事前学習に加えて,授業後に復習課題を行うこと,またこれらのフィードバックを行うことにより,授業内での学習方略が促進されたり,授業への興味・関心が高まる可能性が示唆された。この研究については,2019年度中に学会発表を行う予定である。2.学習有効性認知尺度の成果に関する成果発表:2017年度に,各授業プロセスの学習方略遂行に影響を及ぼすと考えられる「学習有効性認知」を測定する尺度の開発を行い,信頼性・妥当性の確認を行ったが,2018年度はこれらの成果について学会発表および学術論文として発表した。3.2019年度に実施する研究(事後学習)の計画立案:2018年度の介入実験では,事後学習(復習)にも焦点を当て,事前・事後学習による学習成果への効果を検討していたが,2019年度は事後学習の一つとして,テスト効果に焦点を当てた介入実験を行うため,その計画立案を行った。2018年度は2017年度までの研究成果を発表し,事後学習(復習)を中心に新たな介入実験を実施することも出来た。一方,2019年度前期に予定しているインタビュー調査の研究計画が出来ていないことや,2018年度末に行う予定であった,効果的な事前・事後学習の「仮説授業プロセスモデル」の構築が計画より遅れている。このことから,実験の継続とともに,当初予定していた前述の研究内容が遂行出来るよう努めていきたい。2018年度の介入実験では,事後学習(復習)にも焦点を当てて事前・事後学習による学習成果への効果を検討していたが,2019年度は事後学習の一つとして,テスト効果に焦点を当てた介入実験を行う。最終テストにおける学習内容の保持の状況等、テスト効果の「直接的効果」を確認するとともに、授業中の学習方略の変化等「間接的効果」についても検証する。さらにテスト効果はもともとの学生の授業観や達成動機によっても差異がみられるのかどうかを併せて検討する。主に検証するのは以下の点である。1ベースライン期の小テストと介入期の小テストを比較し、毎授業後実施するクイズを取りいれることにより小テストの得点に差異がみられるかを検討する。2介入期の小テストの得点は、期末テストの得点を予測するかを検討する。3クイズを取り入れることによる授業中の学習方略に差異がみられるかを検討する。413の結果について、学習者の個人特性(授業観・達成動機)によって差異がみられるかを検討する。その他,当初の計画にあった半構造化面接を行う他,本研究の最終目標である「授業プロセスモデル」について,これまで遂行してきた研究結果をもとに検討する。29年度は,各授業プロセスの学習方略遂行に影響を及ぼすと考えられる「学習有効性認知」を測定する尺度の開発を行った。筆者らは平成28年度までに,講義型授業において,事前学習に関する印象や評価について受講生に自由記述を求めており,29年度はこれらの記述をもとに項目を抽出している。29年度はこの予備調査結果をもとに,「学習有効性認知尺度」の信頼性・妥当性の確認を行った。具体的には,講義型授業における「予習課題」や「授業前の問い提示」について,継続的に取り組むことが学習者にとってどの様に有効なのか,その有効性を評価する指標を開発し,信頼性・妥当性を検討した。まず,「授業前の問い提示」に関する有効性評価尺度について,調査対象者は京都府内にある2大学の大学生88名であり,15回の授業後,問い提示に関する有効性評価,学習意欲,学習方略尺度,授業興味・理解度・事前学習に対する回答についてどの程度熱心に取り組んだかを尋ねるため,質問紙調査を実施した。因子分析の結果,5因子(授業内容の確認,授業理解促進,学習活動促進,授業内容の発展的理解,授業に対する構え)が抽出された。「予習課題」に関する有効性評価尺度についても上記と同様の方法で因子分析を行い,5因子(授業内容理解促進,学習時間の確保,学習内容の確認,授業に対する構え,考えをまとめる力の獲得)が抽出された。いずれの尺度も,各因子の高い内的整合性が確認され,学習方略や学習意欲との相関係数から,本尺度の妥当性も併せて確認された。今後この様な事前学習の有効性評価の個人差によって,授業内容の理解や学びの成果,自律的学習活動に差異がみられるかどうか,引き続き検討が必要である。

また,事前学習により,受講生が評価するような効果が実際に確認されるのかどうかの検討も併せて行っていく必要がある。29年度前期については,研究実績の概要に示した通り,おおむね計画通りの成果が得られた。一方,29年度後期に予定していた授業介入実験については,調査実施予定大学において29年度からカリキュラム改編が生じたことにより,調査対象者を予定していた受講生が昨年度より大幅に減少したことから,介入実験の実施が難しくなる事態となった。このことから,当初予定されていなかった研究分担者の授業において,計画の一部であるディスカッションによる授業介入の効果について検討を行うことになった。30年度については,研究分担者の授業も介入実験の対象としながら,前年度に実施出来なかった計画を遂行する予定である。2018年度に実施した研究実績について,主に3つの点についてまとめる。1.授業介入実験(2017年度からの継続):2017年度には介入実験において,授業前に問いを提示したり,予習活動を課すことにより学習方略が促進され,授業に対する興味や理解度が高まる傾向が示された。とりわけ,知的好奇心が低い群において,授業前の問い提示と予習活動双方を取り入れることにより学習方略や授業への興味が促進する傾向が明らかになった。2018年度は,事前学習のみならず事後学習(復習)を取り入れることの効果について,学習者の個人差変数も加えて検討を行った。具体的には,2018年度に社会調査系の講義を受講した44名を対象とした。既に予習や授業前の問いの提示が有効であることが示されていることから,ベースライン期ではこの両者を授業内で行った。介入期では,ベースライン期の内容に加えて,事後学習として復習課題を提示した。この結果,授業前の問い提示や予習の事前学習に加えて,授業後に復習課題を行うこと,またこれらのフィードバックを行うことにより,授業内での学習方略が促進されたり,授業への興味・関心が高まる可能性が示唆された。この研究については,2019年度中に学会発表を行う予定である。2.学習有効性認知尺度の成果に関する成果発表:2017年度に,各授業プロセスの学習方略遂行に影響を及ぼすと考えられる「学習有効性認知」を測定する尺度の開発を行い,信頼性・妥当性の確認を行ったが,2018年度はこれらの成果について学会発表および学術論文として発表した。3.2019年度に実施する研究(事後学習)の計画立案:2018年度の介入実験では,事後学習(復習)にも焦点を当て,事前・事後学習による学習成果への効果を検討していたが,2019年度は事後学習の一つとして,テスト効果に焦点を当てた介入実験を行うため,その計画立案を行った。2018年度は2017年度までの研究成果を発表し,事後学習(復習)を中心に新たな介入実験を実施することも出来た。一方,2019年度前期に予定しているインタビュー調査の研究計画が出来ていないことや,2018年度末に行う予定であった,効果的な事前・事後学習の「仮説授業プロセスモデル」の構築が計画より遅れている。このことから,実験の継続とともに,当初予定していた前述の研究内容が遂行出来るよう努めていきたい。30年度は,事前学習に焦点を当て,どの様な事前学習および授業での活用方法が効果的かを明らかにする。
新株予約権制度に伴うコストの研究

従来、少なくとも商法上のストック・オプションを監査役に付与することはできなかった。ところが新株予約権制度の創設によって、誰にでも新株予約権を付与できるようになったため、監査役にストック・オプションを付与する実務がさらに広がってしまったと考えられる。監査役の独立性という観点からすれば、ストック・オプションを付与すべきではないので、新株予約権制度は社会的コストを生み出している。監査役に新株予約権がストック・オプションとして付与された場合の付与理由をみると、取締役と区別している会社とそうでない会社があり、監査役の位置づけが両者で異なっていることがわかる。そこには、役員の一員であるという運用と、商法上の監査役の位置づけとの齟齬が見られる。わが国の場合、役員が自社の株式を処分・換金することは少ないと言われていたが、役員の所有株式数の推移を調査することによって、そのことを裏付けるデータを入手することができた。ストック・オプションの行使によって所有することになった株式についても、そのような行動が維持されるとすれば、付与時点におけるストック・オプションの価値を計算する公式に代入すべき数値を調整しなければならない。具体的には、ストック・オプションの行使によって手に入れることのできる株式が、事実上、譲渡制限付株式であるという点を考慮に入れて、オプション評価式を運用する必要がある。ただし、ストック・オプションの普及が、日本の企業社会におけるルールまで変化させることになれば、それに対応して修正を行わなければならない。論文の構想に関して、学会、研究会の場で意見交換を行い、分析対象とするデータの客観性に関する指摘を受けた。このため、監査役個人の見解を集計するのではなく、新株予約権を無償で発行する理由に関する登録内容を調査し、分析対象とするように改善した。新株予約権制度創設直後の2ヶ月間と翌年の同じ2ヶ月間に取締役会で決議された事例を対象とし、TDnetデータベースサービスを利用して、監査役に新株予約権が付与されている理由を調査し、分類・集計作業を行った。監査役に対する付与理由を他の役員と区別して示している企業はむしろ少数派であり、この点でも、商法の立法趣旨と実務上の位置づけとの間の齟齬が生じていることが明らかになった。新株予約権の価値を測定する上で問題となる株式の保有期間に関連して、役員が株式を譲渡することなく持ち続けることが慣習として成立しているか否かを確認するため、まず、倒産企業における役員の持ち株数の推移を調査した。役員は在職中、保有している自社の株式を譲渡しない傾向が見られた。以上の研究成果を、国際研究集会の場で発表するため、投稿した。TDnetデータベース・サービスを利用して、新株予約権がストック・オプションとして監査役に付与されている場合の付与理由を調査し、取締役と異なる理由が述べられているか否か、述べられている場合には、その内容を検討した。その結果、監査役を取締役と区別して位置づけている会社と、同じ役員という範疇で捉えている会社のあることが明らかになった。監査役の独立性という観点からすれば、ストック・オプションを付与すべきではないが、監査役の位置づけが取締役と同じ役員の一員ということであれば、それは商法上の監査役の位置づけとは乖離するものの、わが国における監査役の運用上の位置づけからすると、必ずしも不自然な現象ではない。また、委員会等設置会社における監査委員会に所属する取締役についても、ストック・オプションが付与されれば、同様の独立性の問題が生じるものと考えられる。日経225採用銘柄企業の場合も、経営破綻した企業の場合も、わが国では役員が保有株式数を減らしている事例は極めて限られていた。このことは、監査役とのインタビューで既に得られていた情報ではあったが、それを裏付けるものとなっている。役員が少なくとも在職中は取得した自社の株式を売却せず保有し続けるのであれば、付与されたストック・オプションの価値を付与日に測定する際に、そのような保有行動を計算に入れなければならない。ストック・オプションを行使することによって手にする株式が、事実上の譲渡制限付株式であるとするならば、その制約条件を反映させる必要がある。
ベンゾフエノチアゾン及びベンゾフエノキサゾン系化合物の反応と電子構造に関する研究

置換基効果を検討するために、5H-ベニゾフェノチアジン-5-オン誘導体のポーラログラフ的還元反応を行って、還元反応機構と半波電位に及ぼす溶媒の影響について考察した。いずれの化合物もDMF溶媒中で明瞭な2段波を示し、第1波及び第2波の半波電位はハメットの〓値と良好な直線関係を示した。なお、5H-ベンゾフェノチアジン-5-オンのサイクリックボルタモグラムの結果から5H-ベンゾフェノチアジン-5-オンの第1波の還元過程は可逆であり、第2波の還元過程は不可逆であることから、ポーラログラフ的還元機構を明らかにした。ハロゲン化反応については、ベンゾフェノチアゾンおよびベンゾフェノキサゾンと1.3-ジョード-5.5-ジメチルヒダントインによる沃素化反応を行って反応性について検討を行った。いずれも温和な條件下で反応が進行し、好收率で沃素化物が得られた。アミノチオフェノールと5-置換-ナフトキノンとの反応によって1-又は4-置換-ベンゾフェノチアゾン誘導体,2,3.6-トリ置換-ナフトキノンとの反応によって2.6-ジ置換,3.6-置換-5H-ベンゾフェノチアジン-5-オンおよび7-置換-ベンゾ〔a〕〔1.4〕ベンゾフェノチアジノ〔3.2-a〕フェノチアジン誘導体が得られた。又2.35-トリ置換-ナフトキノンとの反応により1.6-ジ置換,4.6-ジ置換-ベンゾ〔a〕〔1.4〕ベンゾチアジノ〔3.2-C〕フェノチアジン誘導体,2-アニリノ-1.4-ナフトキノンとの反応で6-アニリノ-5H-ベンゾ〔a〕フェノチアジン-5-オン誘導体が合成された。他方、アミノフェノールと5-置換-2.3-ジクロル1.4-ナフトキノンとの反応によって1-又は4-置換-5H-ベンゾ〔a〕フェノキサジン-5-オン誘導体が合成された。さらに2-アミノ-3-オキシピリジンとキノン類との反応によって5H-ピリド〔a〕フェノキサジン-5-オン誘導体を合成した。
マイクロステップ光学素子を用いた１ショット広帯域実時間イメージング分光法の開発

0.2μm以下の加工精度で1μmオーダーのステップ構造を持つ反射型エシェロンを作製し、これをプローブ光の遅延時間発生光学素子として用い、不可逆光反応のダイナミクスを可視化できる高時間分解能、スポット集光、広帯域、時間・波長2次元同時検出すべてを満たす世界唯一の1ショット広帯域実時間イメージング分光法を開発した。この分光技術を駆使し、光メディアとして広く使用されているカルコゲナイドガラスの相変化ダイナミクス、光劣化する生体系有機分子の超高速内部転換のシングルショット計測に成功した。また、本分光技術のターゲットの1つである紫外線吸収分子の一重項酸素増感生成および消光能について検討を行った。本研究では、温度制御したナノプロセッシング技術により、0.2μm以下の加工精度で1μmオーダーのステップ構造を持つ階段状光学素子(超精密反射型エシェロン)を作製する。これをプローブ光の遅延時間発生光学素子として用いることにより、極微量・極微小サンプルの(不可逆)光反応のダイナミクスや光劣化を伴う紫外線吸収剤の励起状態間のエネルギー移動を可視化する(1)高時間分解能、(2)スポット集光、(3)広帯域、(4)時間・波長2次元同時検出すべてを満たす世界唯一の1ショット広帯域実時間イメージング分光法を開発する。また、この分光手法を駆使し、高密度励起下における微小有機結晶の非線形不可逆光応答(絶縁体-金属相転移や光誘起相転移)やフォノンポラリトン伝播のダイナミクスの時間・周波数特性を広帯域で1ショット検出する。本年度は、ダイアモンドバイトと温度制御したナノプロセッシング技術により、0.2μm以下の面精度で、段差5μm、段幅20μm、全段500段の超精密反射型エシェロンを作製した。そして、これを予備的に立ち上げているイメージング分光光学系に組み込み、1ショット実時間イメージング分光法を構築した。この分光法のテストとして、再生増幅レーザーからのフェムト秒光パルス自身のFROG(Frequency-Resolved Optical Gating)計測を第2高調波発生法と偏光ゲート法により行った。その結果、1ショットベースで光パルスのスペクトルや位相特性を定量的に計測できることがわかった。次に、強誘電体フォノンポラリトン伝播とベータカロテンの超高速内部転換のイメージング計測を行い、物性計測への応用も問題なくできることがわかった。これらの結果は、構築した分光技術がこれまでの分光技術に比して、不可逆光反応の動的過程の解明に有用であることを示している。一方、本分光技術のターゲットの1つである紫外線吸収剤の光劣化の原因を一重項及び三重項状態のエネルギー準位と寿命の観点から明らかにした。本研究では、温度制御したナノプロセッシング技術により、0.2μm以下の加工精度で1μmオーダーのステップ構造を持つ反射型エシェロンを作製する。これをプローブ光の遅延時間発生光学素子として用いることにより、極微量サンプルの(不可逆)光反応のダイナミクスや光劣化を伴う有機分子の励起状態間のエネルギー移動を可視化する1高時間分解能、2スポット集光、3広帯域、4時間・波長2次元同時検出すべてを満たす1ショット広帯域実時間イメージング分光法を開発する。また、この分光手法を駆使し、高密度励起下における微小有機結晶の非線形不可逆光応答(絶縁体-金属相転移や光誘起相転移)や紫外線吸収剤の光劣化過程、フォノンポラリトン伝播のダイナミクスの時間・周波数特性を広帯域で1ショット検出する。昨年度までに上記分光技術を構築し、いくつかの標準物質で分光手法の評価を行ってきた。本年度はそれを受け、(1)生体系有機分子(ベータカロテン)の過渡吸収変化及び(2)光記録材料GeSbTeの光誘起アモロファス化のシングルショット計測を主要なテーマとした。特に後者は、記録マーカーが形成される閾値以上ではシングルパルスでアモロファス化が生じ、アモロファス相から結晶相へはそのままでは戻らないため、「真のシングルショット計測」が必要となる。(1)においては、ベータカロテンの超高速内部転換を420650nmの広範囲においてシングルショットで可視化し、真の緩和定数を定量的に評価した。(2)においては、光誘起アモロファス化の時定数を決定し、アモロファス化がGe-Teの振動モードにより誘起されることを見出した。一方、本分光技術のターゲットの1つである紫外線吸収剤から酸素分子へのエネルギー移動により一重項酸素が生成(光増感生成)する可能性について、一重項酸素からの発光を観測する時間分解近赤外発光法により実験的に明らかにした。本研究では、温度制御したナノプロセッシング技術により、0.2μm以下の加工精度で1μmオーダーのステップ構造を持つ階段状光学素子(反射型エシェロン)を作製する。

これをプローブ光の遅延時間発生光学素子として用いることにより、極微量・極微小サンプルの(不可逆)光反応のダイナミクスや光劣化を伴う有機分子の励起状態間のエネルギー移動を可視化する1高時間分解能、2スポット集光、3広帯域、4時間・波長2次元同時検出すべてを満たす世界唯一の1ショット広帯域実時間イメージング分光法を開発する。また、この分光手法を駆使し、高密度励起下における微小有機結晶の非線形不可逆光応答(絶縁体-金属相転移や光誘起相転移)や紫外線吸収剤の光劣化過程、フォノンポラリトン伝播のダイナミクスの時間・周波数特性を広帯域で1ショット検出する。本年度は、昨年度開発した可視域で動作する1ショット実時間イメージング分光法を駆使し、(1)ポリジアセチレン薄膜の過渡吸収過程及び(2)強誘電体フォノンポラリトン伝播のコヒーレント制御の可視化を行った。(1)では、ポリジアセチレンの不可逆なA相B相間の光誘起相転移をシングルショットで検出することに成功し、相転移に要する時間が3ピコ秒であることを見出した。また、(2)ではマイケルソン干渉計型のダブルパルス励起と組み合わせることでフォノンポラリトン伝播のコヒーレント制御の可視化に成功した。一方、本分光技術のターゲットの1つである紫外線吸収剤の光劣化の原因の1つが三重項エネルギー移動であることをESRおよび時間分解りん光スペクトル測定により実験的に明らかにした。また、分光技術の開発においては、反射型エシェロンと電気光学(EO)検出をテラヘルツ分光光学系に組み込むことにより、0.6kV/cmという比較的弱い強度のテラヘルツ電場波形を高感度でシングルショット検出することに成功した。本研究では、温度制御したナノプロセッシング技術により、0.2μm以下の加工精度で1μmオーダーのステップ構造を持つ超精密反射型エシェロンを作製した。これをプローブ光の遅延時間発生光学素子として用い、(不可逆)光反応のダイナミクスを可視化できる高時間分解能、スポット集光、広帯域、時間・波長2次元同時検出すべてを満たす世界唯一の1ショット広帯域実時間イメージング分光法を開発した。本年は、この分光技術を駆使し、光メディアとして広く使用されているカルコゲナイドガラスの相変化ダイナミクスのシングルショット計測を行うとともに、分光技術を可視・紫外領域からテラヘルツ(THz)領域に拡大し、金属・半金属の伝導電子制御への適用をおこなった。また、本分光技術のターゲットの1つである紫外線吸収分子の一重項酸素増感生成および消光能について検討を行った。対象としたトリアゾン系紫外線吸収分子はトリアゾン系紫外線吸収分子の励起状態から一重項酸素が光増感生成することが判明し,一重項酸素消光能は高くないことが分かった。カルコゲナイドガラスの相変化ダイナミクスにおいては、結晶相からアモルファス相への超高速アモルファス化が200フェムト秒以下で生じること、それがGe原子とTe原子のボンド切断に伴う8配位から6配位構造への相変化であること(Flip-Flopモデル)を見出した。また、時間分解電子線回折実験により、アモルファス化に伴う構造変化が1020ピコ秒で完了することを見出した。一方、シングルショットTHz分光では、熱の蓄積効果を避けて長寿命光励起キャリアの応答を明らかにし、通常の光ポンプ・THzプローブ分光に対する優位性を示した。
子宮内膜間質細胞における血小板活性化因子の脱落膜化に関する研究

子宮内膜細胞は,大きく腺細胞と間質細胞に分けられるが,間質細胞は多くの細胞外成分に囲まれて存在しており,その中には血管内皮細胞も存在する.それ故,間質細胞は血管内皮細胞から産生される種々のメディエーターにより影響を受けることが十分考えられる.また,子宮内膜細胞が脱落膜化する際には血管内皮細胞の増殖が必要であり,血管内皮細胞増殖因子(vascular endotherial growth factor;VEGF)が脱落膜化に深く関わっていると思われる,これまで我々は,サイトカイン刺激による子宮内膜間質細胞のプロスタグランジン(prostaglandin;PG)産生について研究し,サイトカイン(特にIL-1β)が,無添加のコントロール群と比較して,間質細胞のPGE_2産生を濃度依存性に増加させることがわかり,平成7年度の日本産科婦人科学会総会において発表した.つづいて,子宮内膜間質細胞におけるVEGFの産生に関しても検討を行い.子宮内膜間質細胞におけるVEGF産生を.インターフェロン-γが濃度依存性に抑制するという結果を得,平成10年10月の第16回World Congress on Fertility and Sterilityにおいて発表した(この報告に関しては.American Journal of Reproduction Immunologyに投稿予定である).これらの研究で得られた知見を元に.血小板活性化因子(Platlet-activating factor:PAF)の子宮内膜間質細胞における脱落膜化への影響,あるいは,子宮内膜間質細胞の脱落膜化前と脱落膜化後でのPAF刺激に対するPGE_2産性の変化,VEGFの脱落膜化時の変化を研究する予定である.ただし,PAFに関しては.PAFそのものが不安定のため,なかなか良い結果が出ていないのが現状である.子宮内膜細胞は大きく腺細胞と間質細胞に分けられるが、間質細胞は多くの細胞外成分に囲まれて存在しており、その中には血管内皮細胞も存在する。それ故、間質細胞は血管内膜細胞から産生される種々のメディエーターにより影響を受けることが十分考えられる。これまで我々は、サイトカイン刺激による子宮内膜間質細胞のプロスタグランジン(prostaglandin;PG)産生について研究し、サイトカイン、特にIL-1βが、無添加のコントロール群と比較して、間質細胞のPGE_2産生を濃度依存性に増加させることがわかっている。我々は子宮内膜間質細胞に着目し、間質細胞の時と脱落膜化した時点での細胞機能の評価の一つとしてのPG産生能を検討するため、細胞培養系を用いてエストロゲン、プロエストロゲンを作用させ脱落膜化させることで、リン脂質からアラキドン酸を遊離する酵素であるホスホリパーゼA_2、アラキドン酸からPGに変換する酵素であるシクロオキシゲナーゼの発現及びそれらの活性におよぼす影響をみている。なお、脱落膜化の指標としては、培養上清中のプロラクチン濃度の上昇でみている。また同様に、子宮内膜間質細胞における、血小板活性化因子(Platlet-activating factor;PAF)の脱落膜化に及ぼす影響および脱落膜でのPG産生能についても検討中である。その他では、線維芽細胞において、PGE_2は、血管内皮細胞を増殖させる作用のある血管内皮細胞増殖因子(vascular endotherial growth factor;VEGF)を産生する事が報告されているが、子宮内膜間質細胞におけるVEGFの産生に関しても検討中である。子宮内膜細胞は,大きく腺細胞と間質細胞に分けられるが,間質細胞は多くの細胞外成分に囲まれて存在しており,その中には血管内皮細胞も存在する.それ故,間質細胞は血管内皮細胞から産生される種々のメディエーターにより影響を受けることが十分考えられる.また,子宮内膜細胞が脱落膜化する際には血管内皮細胞の増殖が必要であり,血管内皮細胞増殖因子(vascular endotherial growth factor;VEGF)が脱落膜化に深く関わっていると思われる,これまで我々は,サイトカイン刺激による子宮内膜間質細胞のプロスタグランジン(prostaglandin;PG)産生について研究し,サイトカイン(特にIL-1β)が,無添加のコントロール群と比較して,間質細胞のPGE_2産生を濃度依存性に増加させることがわかり,平成7年度の日本産科婦人科学会総会において発表した.つづいて,子宮内膜間質細胞におけるVEGFの産生に関しても検討を行い.子宮内膜間質細胞におけるVEGF産生を.インターフェロン-γが濃度依存性に抑制するという結果を得,平成10年10月の第16回World Congress on Fertility and Sterilityにおいて発表した(この報告に関しては.American Journal of Reproduction Immunologyに投稿予定である).これらの研究で得られた知見を元に.血小板活性化因子(Platlet-activating factor:PAF)の子宮内膜間質細胞における脱落膜化への影響,あるいは,子宮内膜間質細胞の脱落膜化前と脱落膜化後でのPAF刺激に対するPGE_2産性の変化,VEGFの脱落膜化時の変化を研究する予定である.ただし,PAFに関しては.PAFそのものが不安定のため,なかなか良い結果が出ていないのが現状である.
教師・子ども・カリキュラムの視点からみた義務教育制度の総合的再編に関する学術調査

わが国における近年の中高一貫制の実施や高大連携あるいは幼小連携といった制度改革や改善は、すでにわが国の6・3・3教育制度の根幹を揺るがすものとなっている。本学術調査は、わが国の教育制度研究者が中心となり、アメリカのいじめ研究者あるいはカリキュラム研究者との共同調査によって、移行期の年齢層の新たな教育制度の創造を目指すものである。結論としては、6・3・3制の区切りを含む義務教育制度の再編問題は、教員養成や子どもの発達あるいはカリキュラムなど総合的な視点からとらえる必要がある。とくにいじめや不登校などの問題行動をなくすためには、初等・中等教育の制度的区切りを変更する必要があり、また長期インターンシップ等を組み込んだ教員養成プログラムのほか、教職経験を有するカウンセラーの配置、学校における教師の意識統一や協働体制の確立、学習集団の見直し等が重要な課題となる。本学術調査は、アメリカのミズーリ州コロンビア学区における義務教育制度の再編に注目し、教師・子ども・カリキュラムの3つの視点からその構造的特質と課題を明らかにすることを目的としている。本年度の調査によって得られた知見は次の通りである。(1)前期中等教育段階は2年制の「ミドルスクール」「ジュニアハイスクール」に区分されるが、進学に際して生徒集団が維持されるように運用され、「異なる校舎における4年一貫教育」の提供がめざされている。(2)ミドルスクールでは、「チーム」と呼ばれる100120名程度の生徒グループを形成し、それぞれのグループに対して5名の担任教師団(国語[英語]、数学、理科、社会の担当教師を必ず含む)が組織される。各チームは5つの学習集団に区分され、当該教師団は担任チームの授業のみを担当する。(3)ジュニアハイスクールにおいても、チーム制は保持されるが、数学を中心に習熟度別授業が展開され、また選択科目も導入されることによって、一部の科目においては通常とは異なる学習集団が形成される。ハイスクールでは完全な教科担任制に移行し、日本的な意味でのクラス担任は配置されず、生徒指導・進路指導はスクールカウンセラーが担当する。(4)コロンビア学区におけるいじめ・不登校等の問題行動は、学年を追うごとに増加し、とくに日本の学校におけるいじめの発生傾向とは異なっている。(5)ミズーリ大学コロンビア校は、義務教育を含む学校教員に対する教員研修プログラム及び高度な教育指導者養成プログラムを提供し、とくに子どもの問題行動に関する実践的コースやインターンシップ機会を多く用意している。本年度は、ミズーリ州における教育の全体状況を把握するとともに、コロンビア学区におけるいじめや不登校など生徒の問題行動発生の制度的背景を明らかにするとともに、義務教育教員の養成プログラムにみられるカリキュラムの実態及びその構造を明確にすることを目的とした。その結果、得られた知見・示唆は次のとおりである。(1)ミズーリ州では教育の質的水準の維持・向上のために、教育委員会による教育の質チェックが厳しく行われ、従来の教員養成に代わるオールタナティブな教師教育改革も進行している。(2)生徒の問題行動を解決するために、「多様性」「平等」あるいは「悩み・問題」について教師と生徒との話し合いの機会が設けられ、またカウンセラーに教職経験を求める動きもみられる。(3)学校全体としていじめ問題への意識統一や協働体制が整備され、教師の学校現場での混乱や多忙さ、あるいは疲労の状況はわが国の場合と比べて比較的少ない。(4)教師間あるいは保護者との議論の場に関しては、わが国の場合は生徒の問題行動や課外活動について多くみられるが、ミズーリ州ではむしろ生徒の学習面の方が大きな関心事になっている。(5)教員養成カリキュラムにおいては、生徒の問題行動に関係した活動を通して専門性を高める経験を積み上げていくことが重視されている。例えば、クラス全体の授業や小グループあるいは個人指導など指導体制の柔軟性によって、これらの問題にも対処している。(6)アメリカではグレイド制(grade system)が社会一般に普及し、必ずしもわが国のような学校段階と国民意識とが直接結びついてはいない。

そのため、わが国と異なりいじめ発生は学年を追うごとに増加するという特徴をもつ。本学術調査は、アメリカのミズーリ州コロンビア学区における義務教育制度の再編に注目し、教師・子ども・カリキュラムの3つの視点からその構造的特質と課題を明らかにすることを目的としている。本年度の調査によって得られた知見は、次のとおりである。(1)これまで5-2-2-3制をとっていたコロンビア学区では、児童・生徒の移行時期が多いことを主な理由として、次年度より以前の5-3-4制へと再移行することになった。教員の異動をどう行うかが大きな問題となっている。(2)ミドルスクールの特徴であった生徒の問題行動について、最近ではサイバーブリングというITによるいじめが増加している。(3)教員養成において、教員の待遇が悪いこと、社会的地位が低いこと、担当授業コマ数が多いことなどから教員不足が問題となり、学区では能力給の導入や給料を上げることを検討している。また、伝統的な教員養成に代わって学士卒のATC(Alternative Teacher Certificate)と呼ばれる養成がすでに半数以上に普及し、勤務しながら修士号を取る教員が増えてきている。(4)学力向上をめざし、3年生8年生までのすべての児童・生徒が毎年、数学と国語の州統一テストを受けるとともに、放課後や夏期を利用したテスト準備教育が盛んになっている。(5)生徒の学力差問題と中等学校におけるトラッキングの影響で、ドロップアウトする者が多く、オールタナティブ・ハイスクールへ移行する者が増加してきている。とくに学力差が大きいことと関連して、アカウンタビリティ(説明責任)の気運が高まっている。本学術調査は、教師・子ども・カリキュラムの3つの視点から米国ミズーリ州コロンビア学区で試行実験している義務教育制度の総合的再編の全体状況を調査し、わが国の義務教育制度の今日的課題への示唆を得ることを目的としている。本年度の調査によって得られた知見及び結論は次のとおりである。(1)教員養成プログラムでは、極めて体系的なカリキュラムから構築されていること、プログラムに在籍している学生はコーホートと呼ばれるチームを形成し、同じ科目を履修すること、課題についてもチームで協働して課題をこなすこと、教育実習においてもチームで成果や課題を振り返りながら次のステップに進むことが設計されているなどの特徴が認められた。(2)いじめ問題をなくすための政策提言として、文部科学省はいじめに係る既存の実証的研究に関する概要を作成すること、教師・教育者がいじめ防止と介入の戦略を共有するワークショップや会合を促進すること、研究者・学校管理者・教師・親・住民代表から成る顧問会議を設置することを抽出した。(3)義務教育制度の再編として、初等・中等教育の制度的区切りを変更する必要があること、長期インターンシップ等を組み込んだ教員養成プログラムの作成、教職経験を有するカウンセラーの配置、学習集団の見直し等が重要な課題となる。
東南アジア史の統合的編年プラットフォームの構築：「長い12・13世紀」を中心に

本研究は、東南アジア史の12・13世紀を中心としてその前後を含めた時代に焦点をあて、インド化された諸国家が最盛期を迎える一方、上座仏教やイスラームによる王権原理の再編が始まる転換期の実態を明らかにすることを目的とする。今年度は、4月22日と7月7日に早稲田大学戸山キャンパス、10月20日と21日に大阪大学豊中キャンパスで計3回の研究会を開催し、研究報告と議論を積み重ねた。研究報告は原則として一般公開とし、さらに東南アジア考古学会例会と共催することで、他分野の研究者との意見交換および一般聴衆への研究成果の還元を促進した。研究会での議論を踏まえて、8月22日から8月30日にかけて、考古学、美術史、建築史、刻文研究、文献史学の専門家による共同調査隊によってマレー半島の東西沿岸をタイ南部からマレーシア北部にかけて北から南に縦断して、考古学的遺跡および遺物の調査をおこなった。この調査により、1)トゥン・トゥク遺跡、2)チャイヤー地区の遺跡および博物館、3)ナコン・シー・タマラート地区の遺跡および博物館、4)ソンクラー地区の遺跡および博物館、5)ルンバ・ブジャン遺跡および博物館、6)スンガイ・バトゥ遺跡、7)マレーシア・サインス大学グローバル考古学研究センターの遺品を確認することができた。マレー半島の東西陸路を実見し、東西沿岸の主要な遺構の分析したことは、研究対象とする時代およびそれに先立つ時代の歴史動態を考えるうえで重要であり、そこで得られた知見は、本科研による3年間の研究活動の集大成として刊行した論集および研究成果報告書に反映することができた。共同調査とは別に、昨年度と同様に考古学専門家によるカンボジアの遺跡調査および建築史専門家によるミャンマーの伝統建築の調査も実施した。これらの調査の成果は研究会での報告を通じて、研究に還元された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、東南アジア史の12・13世紀を中心としたその前後を含めた時代に焦点をあて、インド化された諸国家が最盛期を迎える一方、上座仏教やイスラームによる王権原理の再編が始まる転換期の実態を明らかにすることを目的とする。今年度は、5月13日に早稲田大学、7月9日に京都国立博物館、10月1日と12月17日に早稲田大学で計4回の研究会を開催し、研究報告と議論を積み重ねた。研究報告は原則として一般公開として、他分野の研究者との意見交換および一般聴衆への研究成果の還元を促進した。研究会での議論を踏まえて、2月25日から3月10日にかけて、考古学、美術史、建築史、刻文研究、文献史学の専門家と現地の専門家による共同調査隊によってカンボジア、ベトナム南部から中部、ラオス南部における考古学的遺跡および遺物の調査をおこなった。この調査により、1)現在の国境を越えてメコン・デルタに分布する「オケオ文化圏」の広がりの確認、2)ベトナム中部とラオスを結ぶ伝統的陸路の確認、3)ラオス南部におけるクメール遺跡の現状確認をおこなうことができた。とくにベトナム沿岸部とメコン川流域を結ぶ陸路網の分析は、研究対象とする時代の歴史動態を考えるうえで重要であり、最終的な研究成果に織り込まれることが期待される。共同調査とは別に考古学専門家によるカンボジアの遺跡調査および建築史専門家によるミャンマーの伝統建築の調査も実施した。予定通り研究会の開催を積み重ねている。研究報告を原則として一般公開にすることで他分野の専門家との意見交換および一般聴衆への研究成果の還元を実現している。個別の現地調査を実施するとともに、共同調査においてはインドシナ3国の広域を集中的に調査することで、研究テーマに関する知見を深めることができた。なお、当初計画では、共同調査にはタイのチャオプラヤー川下流域を対象としていたが、タイを専門とする研究者の都合がつかなかったため、次年度以降に対象とすることにし、今年度はラオスを対象に含めることにした。今年度は、5月20日に九州国立博物館、6月24日に東京外国語大学本郷キャンパス、10月21日に京都国立博物館、2018年1月21日に早稲田大学で計4回の研究会を開催し、研究報告と議論を積み重ねた。研究会での議論を踏まえて、2月22日から3月8日にかけて、考古学、美術史、建築史、刻文研究、文献史学の専門家による共同調査隊によってインドネシアのスマトラ島を北から南に縦断して考古学的遺跡および遺物の調査をおこなった。この調査により、1)メダン市内および市北部コタ・チナ遺跡、2)バリサン山脈高地のバトゥ・サンカル地区刻文群、3)バルムン川流域のパダン・ラワス遺跡、4)カンパル川流域のムアラ・タクス遺跡、5)バタンハリ川流域のムアロ・ジャンビ遺跡、6)ムシ川流域のパレンバンおよびブミ・アユ遺跡において遺構および博物館の遺品を確認することができた。

バリサン山脈高原部の政治勢力とマラッカ海峡側の複数の河川水系に拠点を置く政治勢力との関係およびパレンバンにおけるヒンドゥー遺構とイスラーム墓の複合形態の分析は、研究対象とする時代の歴史動態を考えるうえで重要であり、最終的な研究成果に織り込まれることが期待される。共同調査とは別に、昨年度と同様に考古学専門家によるカンボジアの遺跡調査および建築史専門家によるミャンマーの伝統建築の調査も実施した。これらの調査の成果は研究会での報告を通じて、研究に還元された。予定通り研究会の開催を積み重ねている。研究報告を原則として一般公開にし、また、可能な場合には東南アジア考古学会例会と共催とすることで、他分野の専門家との意見交換および一般聴衆への研究成果の還元を実現している。個別の現地調査を実施するとともに、共同調査においてはスマトラ島を南北に縦断する形で広域かつ集中的に調査することで、研究テーマに関する知見を深めることができた。なお、当初の計画ではタイ南部マレー半島部、スマトラ島、スリランカを調査対象候補としていたが、東南アジア域内の交流の回廊としてのマラッカ海峡の重要性の認識が深まったため、今年度はスマトラ半島を調査し、来年度はタイ南部マレー半島部の調査を行うことにした。本研究は、東南アジア史の12・13世紀を中心としてその前後を含めた時代に焦点をあて、インド化された諸国家が最盛期を迎える一方、上座仏教やイスラームによる王権原理の再編が始まる転換期の実態を明らかにすることを目的とする。今年度は、4月22日と7月7日に早稲田大学戸山キャンパス、10月20日と21日に大阪大学豊中キャンパスで計3回の研究会を開催し、研究報告と議論を積み重ねた。研究報告は原則として一般公開とし、さらに東南アジア考古学会例会と共催することで、他分野の研究者との意見交換および一般聴衆への研究成果の還元を促進した。研究会での議論を踏まえて、8月22日から8月30日にかけて、考古学、美術史、建築史、刻文研究、文献史学の専門家による共同調査隊によってマレー半島の東西沿岸をタイ南部からマレーシア北部にかけて北から南に縦断して、考古学的遺跡および遺物の調査をおこなった。この調査により、1)トゥン・トゥク遺跡、2)チャイヤー地区の遺跡および博物館、3)ナコン・シー・タマラート地区の遺跡および博物館、4)ソンクラー地区の遺跡および博物館、5)ルンバ・ブジャン遺跡および博物館、6)スンガイ・バトゥ遺跡、7)マレーシア・サインス大学グローバル考古学研究センターの遺品を確認することができた。マレー半島の東西陸路を実見し、東西沿岸の主要な遺構の分析したことは、研究対象とする時代およびそれに先立つ時代の歴史動態を考えるうえで重要であり、そこで得られた知見は、本科研による3年間の研究活動の集大成として刊行した論集および研究成果報告書に反映することができた。今後も研究会の開催を積み重ねることで、研究者間の知見の共有と認識の深化をはかっていく。個別調査を継続するとともに、共同調査においては東南アジアおよび周辺地域での広域調査を継続する。とくに次年度においては、編年枠組みの方向性について検討し、最終年度の成果作成に備える予定である。
19世紀初頭の日本・ドイツ・ロシア

本研究は、ナジェージダ号にかかわる様々の文化的・学術的事象を多面的に検討することにより、19世紀初頭の日本、ドイツ、ロシアの交流を総合的に把握することを目的として平成11年度に開始された。平成11年度は、アラスカ大学のメスナー先生をお招きしての研究会を開き、また、札幌、函館、長崎に赴き、クルーゼンシュテルン、チレジウス、ラングスドルフ、レザーノフ(いずれもナジェージダ号で日本を訪れた軍人、学者、特使等)らに関わるで資料収集を行った。平成12年度は、平成11年度に収集した資料および数回の研究会の成果に基づき、国際交流シンポジウム「地誌としての旅行記」を開催し、上記メスナー先生、ドイツのエームケ先生、韓国の安先生、そして、国内からは研究代表者、研究分担者がそれぞれの立場・視点から、ナジェージダ号に関わる文化的・学術的交流の諸相について報告した。また、報告の後は活発な質疑・討論が展開された。平成13年2月には研究分担者フリーダー・ゾンダマンがドイツとスイスに旅行して多くの資料の収集や、現地の研究者たちと意見交換をするなどして大きな成果を上げた。これらの成果を論文集として刊行すべく、準備中である。1、今年度に行った研究会・研究旅行平成11年6月、アラスカ大学のメスナー教授をお招きしての研究会平成11年9月、札幌、函館へ資料収集のための旅行平成12年3月、長崎へ資料収集のための旅行その他、研究代表者、分担者で頻繁に集まり、勉強会、意見交換を行った。2、得られた知見いろいろな資料の収集や見聞により、、ナジェージダ号に関わる多くの新しい事実が判明し、知見が得られた。中でも、ナジェージダ号に乗っていたレーヴェンシュテルンの手記がタリン(エストニア)の図書館に未発表のまま保存されていることがわかったことは大きな意味を持つ。この手記を日本語に訳し、他の記録(レザーノフ、クルーゼンシュテルン、ラングスドルフの航海日誌、日本側の記録、オランダ商館長ドゥーフの日記などと)照合する予定である。3、今後の予定12年の夏に東北大学主催のシンポジウム「21世紀の研究と教育に関する国際シンポジウム」に参加し、「ランデスクンデとしての旅行記」というテーマで個別セミナーを開くべく準備している。内外の研究者を招聘しての研究会、討論会であり、本研究に大事な広がりと深まりを与えることが期待される。平成12年度は、11年度に収集した資料の分析・検討を引き続き行い、その成果を平成12年8月に行った国際交流シンポジウム「地誌としての旅行記」で発表した。研究代表者、研究分担者の他に外国から3人の研究者に参加していただいた。講師と講演題目は以下の通り。F.エームケ(東海道五十三次絵に見た江戸後期の文化と教養)、安秉坤(朝鮮通信使使行文学の文学史的意義)、青山隆夫(地誌としての旅行記-若宮丸とナジェージダ号の場合)、V.メスナー(ロシア船に乗り込んだバルト系ドイツ人航海士の日本観)、F.ゾンダマン(ヘルマン・フォン・レーヴェンシュテルンの日記における図版についてのメモ)、田中継根(レザーノフの露日辞書、会話帳に見られる石巻方言)。それぞれの講師がそれぞれの立場、観点から「地誌としての旅行記」という共通のテーマに取り組み、総合的・多角的な研究発表となった。また、講演の後は活発な質疑・討論が展開された。また、平成13年2月には研究分担者フリーダー・ゾンダマンがドイツとスイスに旅行して多くの資料の収集や、現地の研究者たちと意見交換をするなどして大きな成果を上げた。
概念の獲得とシンボル使用に関する比較認知発達科学的研究

今年度は以下のように研究を進めた.1.ヒト成人における概念形成とシンボル使用複数の概念を形成する刺激画像を用意し,ヒト成人に対し,(1)異なった幾何学図形と各概念とを対応付け,概念に『命名』する「条件性見本合わせ課題」,(2)画面上に提示された白色正方形の位置と各概念都を対応付ける「条件性位置弁別課題」,(3)明示的なシンボルなしで複数の刺激集合を分類する「自由分類課題」の3種類の課題を用いて概念の獲得,形成訓練をおこなった.刺激数と実験条件が多いため,現時点に置いてすべての条件について検討し終えていないが,ヒト以外の動物における概念形成についてその比較対象となりうるヒトにおける概念形成のデータが収集されつつあり,顕現性の程度を操作したシンボルの存在が概念の獲得過程に与える影響について検証する準備が整っている状態となった.2.ヒト幼児における概念形成調査市内2カ所の私立幼稚園の協力の下,カード化した写真画像を概念ごとに分類する「自由分類課題」を実施した.昨年度の調査に引き続き4種類の概念について4/5歳の被験児を対象に,40枚のカードを被験児の前に提示した4種類のカードの仲間となるように自由に分類させた.被験児における間違った分類のしやすさをこれまで得られていたフサオマキザルの間違えやすさと比較したところ,ヒト幼児とフサオマキザルの間違えやすさのパタンが異なっていることが明らかになった.現在,同様の「自由分類課題」を用いた高次概念の分類,ならびに携帯型パソコンによる分類課題のより幼児に適した形でのアプリケーション並びにハードウェアの検討を進めている.3.概念獲得過程のモデル化概念獲得過程についてより詳細に検討するため,モデル化の可能性について検討をおこなった.シンボル的表象の在り方については,現在ロボットにおける環境の認識場面でも検討が進められており研究調査を進めた.今年度の以下の研究をおこなった1.フサオマキザルにおける概念形成実験結果の細分析昨年度までにフサオマキザルを対象におこなった概念形成とシンボル使用に関して得られたデータの詳細な解析を進めた.その結果,概念形成学習に用いられた各刺激画像とシンボル画像とをフサオマキザルは異なったものとして処理していたことが明らかになった.今後,この結果がどのような認知的過程を反映しヒトのシンボル使用に至る過程とどのように関係しているのかヒト成人,ヒト幼児の結果と比較検討をおこなう予定である.2.ヒト幼児における概念形成調査市内2カ所の私立幼稚園の協力の下,カード化した写真画像を用いた「自由分類課題」を実施した.まず,3/4/5歳の各年齢群の被験児が遂行可能な課題場面を設定するため,複数の方法を用いた予備的調査をおこなった.その結果,5歳児において信頼の度の得られるデータ取得法が開発できたため,本実験を開始した.現時点においても調査を継続中であり,来年度途中においてまとまった結果が得られる予定である.一方で,3/4歳児においては,最初に想定していた「自由分類課題」では十分なデータを得ることができないことが明らかになった.今後,より低年齢の幼児に対して実施可能な新たな課題場面設定について探索しシンボル使用の発達過程について明らかにする予定である.3.ヒト成人における概念形成とシンボル使用フサオマキザルでおこなったものと全く同一の課題,実験装置で実験を実施する予定であったが,実験に要する拘束時間及び労力を少しでも軽減するため,実験手続きの簡素化を目指した予備実験を実施した.その結果,実験事態の本質を失うことなくヒト成人における概念とシシボル使用についてデータ収集が可能な実験場面が設定できた.今後被験者数を増やし1.で明らかになったフサオマキザルにおける実験結果と比較検討を進める.今年度は以下のように研究を進めた.1.ヒト成人における概念形成とシンボル使用複数の概念を形成する刺激画像を用意し,ヒト成人に対し,(1)異なった幾何学図形と各概念とを対応付け,概念に『命名』する「条件性見本合わせ課題」,(2)画面上に提示された白色正方形の位置と各概念都を対応付ける「条件性位置弁別課題」,(3)明示的なシンボルなしで複数の刺激集合を分類する「自由分類課題」の3種類の課題を用いて概念の獲得,形成訓練をおこなった.刺激数と実験条件が多いため,現時点に置いてすべての条件について検討し終えていないが,ヒト以外の動物における概念形成についてその比較対象となりうるヒトにおける概念形成のデータが収集されつつあり,顕現性の程度を操作したシンボルの存在が概念の獲得過程に与える影響について検証する準備が整っている状態となった.2.ヒト幼児における概念形成調査市内2カ所の私立幼稚園の協力の下,カード化した写真画像を概念ごとに分類する「自由分類課題」を実施した.昨年度の調査に引き続き4種類の概念について4/5歳の被験児を対象に,40枚のカードを被験児の前に提示した4種類のカードの仲間となるように自由に分類させた.被験児における間違った分類のしやすさをこれまで得られていたフサオマキザルの間違えやすさと比較したところ,ヒト幼児とフサオマキザルの間違えやすさのパタンが異なっていることが明らかになった.現在,同様の「自由分類課題」を用いた高次概念の分類,ならびに携帯型パソコンによる分類課題のより幼児に適した形でのアプリケーション並びにハードウェアの検討を進めている.3.概念獲得過程のモデル化概念獲得過程についてより詳細に検討するため,モデル化の可能性について検討をおこなった.シンボル的表象の在り方については,現在ロボットにおける環境の認識場面でも検討が進められており研究調査を進めた.