hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨髄腫をモデルにした腫瘍発生,進展,薬剤治療に関連する因子の抽出

現在,今回のテーマに沿っていくつかの解析・検討を進行中であるが,材料としては我々の樹立してきたヒト骨髄腫細胞株15株を使用している。単一施設での10株以上の樹立と保有は国際的にも稀有であり,また骨髄腫の細胞生物学的にも多彩な株を準備することが出来ていたので,有用に使用可能であった。加えて,STATINSの効果を検討した結果,IL-6がキーファクターとなる場合や,抗酸化剤によってSTATIN誘導のAPOPTOSISが抑制され,MAPキナーゼ系の全般的な抑制などが観察され,増殖抑制の機序として考えられたことを報告した。これらの結果からは,ミトコンドリア系のAPOPTOSISの重要性が認められ,今後の進展因子の絞込みに重要であろうと考えられた。単一施設での10株以上の樹立と保有は国際的にも稀有であり,また骨髄腫の細胞生物学的にも多彩な株を準備することが出来ているので,有用に使用可能と考えられる。計画調書の「計画,・方法」欄に,骨髄腫細胞に対する種々の薬剤の効果とそれに関連する因子の抽出ということで,抗HER2抗体・Thalidomide・ATRA(all-trans retinoic acid)・bis-phosphonate剤等について,検討を深めてきている。抗HER2抗体では,増殖抑制が認められ,cyclin-dependent kinase-inhibitorsの発現亢進や血管新生因子の減弱などが認められた。また,Thalidomideでは,奇異的に増殖促進の認められる細胞株があり,どうもIL-6受容体の発現との関連が認められるようである。また,ATRAの効果発現には,IL-10が重要であり,IL-10の発現/産生亢進株では,ATRAの効果が打ち消される,即ちIL-10の骨髄腫細胞に対する増殖促進効果が,ATRAの増殖抑制効果に打ち勝つ結果が郷得られた。今後は,インターフェロンαとγの検討に,加えて,遺伝子発現の面から,骨髄由来株とbody-cavity由来株との間で発現の異なっているいくつかの遺伝子/分子の骨髄腫細胞における細胞生物学的役割の検討を行うとともに,細胞のシグナル伝達系の生理的抑制分子の意義付けも含めて解析する予定である。材料としては我々の樹立してきたヒト骨髄腫細胞株15株を使用している。単一施設での10株以上の樹立と保有は国際的にも稀有であり、また骨髄腫の細胞生物学的にも多彩な株を準備することが出来ていたので,有用に使用可能であった。加えて,STATINSの効果を検討した結果,IL-6がキーファクターとなる場合や,抗酸化剤によってSTATIN誘導のAPOPTOSISが抑制され、MAPキナーゼ系の全般的な抑制などが観察され,増殖抑制の機序として考えられたことを報告した。
幸福感の文化多様性と社会変容についての比較文化研究

本研究では,(1)様々な文化において社会的発展の方向性がどのように捉えられているのかを整理すること,さらに(2)幸福感の理想のあり方とその理想水準の文化差を明らかにすることを目的とした.研究1と研究2では、人々の考える自国の社会的発展の方向性が文化によって異なっており,幸福感のあり方にも文化差が見られることが明らかになった.研究1では,ブラジル,カナダ,フランス,香港,インド,日本,メキシコ,ナイジェリア,ポーランド,トルコ,アメリカから3,214名に実験を行い,社会的発展の方向性が一般的にどのように考えられているのかに関して文化差を検証した.結果、社会的発展の方向性は一般的な人々の頭の中で今日的方向性と伝統的方向性(人口増加や軍事力強化)という対立軸を主軸として捉られる傾向にあり、この傾向は今回検証したすべての国においては文化普遍的であることが示された.しかし,それとは異なる社会的発展性の捉え方には文化的差異が見られており,これは理想的な社会的発展の方向性は文化によって異なるという仮説を支持している.研究2では50国の12,887名の被験者に調査を行い,理想の幸福感のあり方が文化によって異なることを示した.関係性調和を重視する自己観を醸成している文化的文脈では,協調的幸福感が理想とされている一方で,自己表現を重視する自己観を醸成している文化的文脈では,独立的な幸福感のあり方が理想とされていた.さらに、今回調査を行った50国では,文化普遍的に家族の幸福感を高めることが個人の幸福感を高めることよりも理想的だとみなされており,この二つの幸福感の捉え方の差異はその文化における関係流動性の高低によって説明されていた.また,幸福感の理想水準は文化によって統計的有意に異なっており,この文化差は生態環境的条件によって説明されていた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,(1)様々な文化において社会的発展の方向性がどのように捉えられているのかを整理すること,さらに(2)幸福感の理想のあり方とその理想水準の文化差を明らかにすることを目的とした.研究1と研究2では、人々の考える自国の社会的発展の方向性が文化によって異なっており,幸福感のあり方にも文化差が見られることが明らかになった.研究1では,ブラジル,カナダ,フランス,香港,インド,日本,メキシコ,ナイジェリア,ポーランド,トルコ,アメリカから3,214名に実験を行い,社会的発展の方向性が一般的にどのように考えられているのかに関して文化差を検証した.結果、社会的発展の方向性は一般的な人々の頭の中で今日的方向性と伝統的方向性(人口増加や軍事力強化)という対立軸を主軸として捉られる傾向にあり、この傾向は今回検証したすべての国においては文化普遍的であることが示された.しかし,それとは異なる社会的発展性の捉え方には文化的差異が見られており,これは理想的な社会的発展の方向性は文化によって異なるという仮説を支持している.研究2では50国の12,887名の被験者に調査を行い,理想の幸福感のあり方が文化によって異なることを示した.関係性調和を重視する自己観を醸成している文化的文脈では,協調的幸福感が理想とされている一方で,自己表現を重視する自己観を醸成している文化的文脈では,独立的な幸福感のあり方が理想とされていた.さらに、今回調査を行った50国では,文化普遍的に家族の幸福感を高めることが個人の幸福感を高めることよりも理想的だとみなされており,この二つの幸福感の捉え方の差異はその文化における関係流動性の高低によって説明されていた.また,幸福感の理想水準は文化によって統計的有意に異なっており,この文化差は生態環境的条件によって説明されていた.本研究では,(1)様々な文化において社会的発展の方向性がどのように捉えられているのかを整理すること,さらに(2)幸福感の理想のあり方とその理想水準の文化差を明らかにすることを目的とした.特に社会の中での新たなる価値や持続可能性が論点となる中で、さまざまな国の文化的文脈において、どのような社会的発展が人々にとって望ましいものであると知覚されているのかを検討することは急務である。研究1と研究2では、人々の考える自国の社会的発展の方向性が文化によって異なっており,幸福感のあり方にも文化差が見られることが明らかになった.研究1では複数の国での調査を行い,社会的発展の方向性が一般的にどのように考えられているのかに関して文化差を検証した.研究2では理想の幸福感のあり方が文化によって異なることを示す目的での調査を複数か国で実施した.関係性調和を重視する自己観を醸成している文化的文脈では,協調的幸福感が理想とされている一方で,自己表現を重視する自己観を醸成している文化的文脈では,独立的な幸福感のあり方が理想とされていることがわかり、引き続きデータ収集を継続している状況である。研究1において大学生への調査を実施する予定であったが、学生を対象とした参加者が予定よりも集まらず、成人サンプルでの調査にとどまることになり、新たに方針を変更する必要が出てきたため。平成30年度には多くの国でのデータが収集できる見込みとなったため、問題なく計画を遂行できる。
家庭医療におけるケア実践のミクロ社会学

本研究の目的は,総合診療を行なう「家庭医療専門医」(以下家庭医)を対象に,そのコミュニケーションを解明することだった.具体的には,第一に,医師が患者の主訴をどのようにとらえるのかを目指した.第二に,患者はどのように自身の困難を医師に伝えることができるのかをあきらかにしようとした.そのために,必要な先行研究の整理とその集約,および実際の診療場面の取材,会話分析の手法による分析を行なった.研究成果として,論文を三本執筆し,学会発表を三件行い,そして英語論文を一件翻訳し発行した.論文のうちの一本は,査読誌に掲載され,ケア実践を身体的相互行為としてとらえ,ジェンダー論にも関わる論点を提起した.本年度は2つのフィールドを軸に展開した。ひとつは、関東圏の診療所に協力いただき、家庭医療の診察場面の医療的相互行為場面である。家庭医たちは、診療所で、ときには患者の自宅で(訪問診察)、診療を行い、患者たちの生活の全体的な状況を視野に入れながら医療ケアを遂行している。もうひとつは、今年度調査を続けていくプロセスで調査としてのかかわりを持つことになった、岩手県内の被災地における病院での既往症患者の診察場面である。2011年の東日本大震災の津波以降、患者の心理的側面も含めた総合診療の必要性がたかまっている。どちらのフィールドも、医療的な相互行為場面であり、非常にミクロなレベルでおきるコミュニケーションが患者をケアするために行なわれており、本研究のテーマである家庭医療のミクロ社会学を解明するためにふさわしいものといえる。前者の研究では、医師は診察場面で、患者を問診し、身体診察をし、診断をするというプロセスをおこなう。そのなかで、さまざまな仕方で患者の生活に関する情報を収集し、それにあわせて診断プログラムを構築していく。2016年度5月の日本保健医療社会学会では、それまでの研究蓄積を発表した。発表者は、須永将史(調査代表者)と黒嶋智美(日本学術振興会特別研究員:現玉川大学助教)であり、それぞれことなるトピックで発表した。また、本研究にとって重要な先行研究と考えられる、カリフォルニア大学のチャールズグッドウィン教授の翻訳も行なった。それに対し後者の研究では、2016年度内に調査の詳細なスケジュールが決定したこともあり、現段階ではパイロット調査を進行中である。もちろん、これまでの関東圏での医療場面との関連や、これまでの調査のノウハウの蓄積もあるので滞りなく調査は進行している。本格的に調査を行なうのは、次年度(2017年度)という計画を立てた。これまでの調査は順調に進行している。2017年度も,2016年度同様,2つのフィールドを軸に研究を進めた.ひとつは,関東圏の診療所に協力いただき,家庭医療場面の診察場面の医療的相互行為場面にて記録したデータを分析した.もうひとつは,岩手県内の被災地における病院で既往症の患者の診察場面を撮影した.2011年の東日本大震災の津波以降,患者の心理的側面も含めた総合診療の必要性が高まっている.本研究は,二つの調査地での患者の主訴や医師による主訴の理解の仕方をコミュニケーション研究の観点から比較し,医療社会学的な貢献を提出することが見込まれる.2017年度は,以上のプログラムのもと,調査を続ける一方,論文を2本,国際学会での発表を1回おこなった.まず,医師が診察場面で診察結果を報告する際の手続きとして,通常の手続きにおける順序を反転させ,「良い結果である場合は結果を先取り的に言う」という技法を観察した.この技法が診察において患者に与える影響は,良い結果である場合に,結論を先に聞くことでその後の情報供与をスムーズに受け止められるという心理的効果であった.また調査のプロセスで,コミュニケーションを交わすうえで「視覚」を参与者がどのように扱っているかを理論的に研究する必要性が感じられた.それに基づき,海外雑誌において生態心理学と社会学の間で交わされた視覚についての論争をレビューし,理論を精緻化した.最後に,震災においてボランティアと被災者の身体接触とジェンダーの関係性を分析した論文を執筆した.この知見からケアワークにおいて生じる参与者のジェンダーの問題化を扱う意義を明示した.本研究の目的は,総合診療を行なう「家庭医療専門医」(以下家庭医)を対象に,そのコミュニケーションを解明することだった.具体的には,第一に,医師が患者の主訴をどのようにとらえるのかを目指した.第二に,患者はどのように自身の困難を医師に伝えることができるのかをあきらかにしようとした.そのために,必要な先行研究の整理とその集約,および実際の診療場面の取材,会話分析の手法による分析を行なった.研究成果として,論文を三本執筆し,学会発表を三件行い,そして英語論文を一件翻訳し発行した.論文のうちの一本は,査読誌に掲載され,ケア実践を身体的相互行為としてとらえ,ジェンダー論にも関わる論点を提起した.2017年度は、調査計画に則って進める。まず、2017年度も、2016年度と同様調査は続ける。得られたデータは,分析にすぐに組み込めるようにデータクリーニングをする。また2017年度は、性別規範と患者による主訴の語り方、コミュニケーションの身体性の2点について、それぞれ分析を行なう。第一に、家庭医療の診察場面において、どのような発話上のプラクティスが主訴提示にあらわれるかを観察することで,性別規範がどのように診断に影響しているのかを解明する。

また第二に、具体的な身体的ふるまいの用法や身体の配置という水準での身体性に注目し、それが相互行為をスムーズに進行させたり逆に主訴理解を阻害したりする要因となったりするプロセスを明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
歴史的組積造建造物の保存・再生・活用に向けた耐震改修技術の開発

歴史的組積造建造物を対象に,意匠を変更することなく低コストで耐震性を高める手法として,組積造壁に金属棒を埋込む補強法を取り上げ,実験及び解析を行い以下の成果を得た:(1)補強煉瓦壁の力学モデルと補強効果評価式を提示した.(2)超弾性合金棒を用いることで,大地震後の強度劣化や残留変形を回避できることを実証した.(3)様々な配合のポリマーセメントモルタルと前処理剤の中から,施工性と構造性能の高い配合を見出した.(1)補強・無補強煉瓦壁単体の実験を実施し,その力学モデルと補強効果評価式を提示する.また煉瓦壁の静的繰返し載荷を行い,提案力学モデルと評価式の妥当性を検証する(2)巨大地震に伴い繰返し発生する余震対策や,地震後の継続使用性を視野に入れ,超弾性合金を用いた金属挿入補強による過大残留変形発生の抑制と繰返し載荷に伴う強度と剛性の劣化の防止について検討する(3)これまで,鋼棒挿入時には有機系接着剤であるエポキシ樹脂を用いられてきた.しかし,有機系接着剤に対しては耐久性,耐火性,コストの面で課題が残る。そのため,本研究では,ポリマーセメントモルタルなど無機系接着剤として用いる手法について検討を行い,前処理やポリマーなど多数の配合の組合せに対して,強度などの構造性能のみでなく施工性を踏まえた実験的検討を行う歴史的組積造建造物を対象に,意匠を変更することなく低コストで耐震性を高める手法として,組積造壁に金属棒を埋込む補強法を取り上げ,実験及び解析を行い以下の成果を得た:(1)補強煉瓦壁の力学モデルと補強効果評価式を提示した.(2)超弾性合金棒を用いることで,大地震後の強度劣化や残留変形を回避できることを実証した.(3)様々な配合のポリマーセメントモルタルと前処理剤の中から,施工性と構造性能の高い配合を見出した.(a)補強効設計フロー構築へ向けた問題点の検討と補強設計法の現状調査過去の補強事例の工事報告書に関する詳細な文献調査を行い,現状の補強設計法の長所と短所を整理した.(b)超弾性合金の利用による残留変形抑制に関する検討直径が4mmと8mmの棒材を試作し,良好な超弾性効果が得られることを確認した。今後,これらの超弾性合金棒を挿入した煉瓦壁の力学特性について調査を行う予定である。(c)ピンニング補強煉瓦壁の力学モデル構築無補強煉瓦試験体の面外曲げおよび面内せん断挙動を対象に,汎用有限要素プログラムDIANAを用いて解析を行い,単調載荷時の復元力特性と目地破壊モードを再現できることを確認した。また,鉛直力の変化により,目地破壊モードがどのように変化するかについて検討を行い,既往の理論予測式との対応を確認した。今後,ステンレスピン挿入補強を施した煉瓦壁試験体の解析を行う予定である。(d)開口部付煉瓦壁試験体の面内曲げせん断特性開口部を有する無補強及び補強煉瓦壁試験体の静的繰返し面内曲げせん断を実施し,以下の成果を得た。面内方向の階段状目地破壊を抑止する手法として,水平目地に沿って接着剤とともにピンを挿入する補強法を新たに提案し,実験を通じて,提案手法の有効性を確認した。また崩壊モードを適切に仮定することで,補強効果を簡便かつ安全側に評価できることを例示した。(1)無機系接着剤の使用の検討無機系接着剤としてポリマーセメントモルタルを用いることを想定し、煉瓦単体に金属棒を挿入してポリマーセメントモルタルで固定する実験を実施し、ポリマーの種類や濃度をパラメータとして施工性と強度などに関する検討を行った。その結果、接着剤を注入して10分後においても金属棒の挿入が可能で、所要の強度を発言できるポリマーの種類と濃度を明らかにした。(2)超弾性合金の利用の検討従来より廉価で加工性の高い新規銅系形状記憶合金を挿入した煉瓦壁の動的及び静的の面外曲げ実験を実施し、無補強の場合や鉄筋補強の場合と比較して、超弾性合金棒で補強することにより、崩壊に至る入力のレベルを大きくし、残留変形を抑制できることを確認した。無補強壁では、PGAが0.3G程度で脆性的に崩壊した。鉄筋挿入補強の場合は、入力レベルの上昇に伴い残留変形が一方向に累積し、最終的には0.4Gを超えたところで崩壊した。超弾性合金を挿入した場合は、振動台の限界である0.7Gの入力に対しても崩壊は生じず、残留変形もごくわずかであった.(3)数値解析モデルの構築汎用非線形有限要素解析プログラムを用いて、鋼材や形状記憶合金を挿入・接着した煉瓦壁の面外曲げ挙動を追跡するための数値モデルを構築した。実験との比較により、数値モデルの妥当性を検証した。また、より簡便なモデルへの置き換えについても検討を行い、その適用限界についても検討を行った。(a)無機系接着剤の検討これまで,ピン挿入時には有機系接着剤であるエポキシ樹脂を用いてきた.しかし,有機系接着剤に対しては耐久性や耐火性を問題視する声があり,提案補強法の普及に向けて大きな障害となっている.そこで本年度は,煉瓦単体に金属棒を挿入する場合において有効な無機系接着剤の組合せに対する検討を行い,高い施工性と強度特性を持つポリマーセメントモルタルの配合を見出した.またこれを用いた煉瓦壁試験体の面外曲げ実験を実施し,施工性を確保した上で,強度と靭性を向上できることを実証した.(b)超弾性合金の利用による残留変形抑制に関する検討

これまでに1/2スケールの煉瓦を用いた縮小試験体振動台実験を実施し、超弾性合金の利用による残留変形の抑制効果を実証している。本年度は汎用非線形有限要素プログラムDIANAを用いて解析モデルを構築し,準静的繰返し載荷実験及び振動台実験の結果との比較を通じて解析モデルの妥当性を検証した.(c)無補強及びピンニング補強煉瓦壁の力学モデル構築これまでの実験結果に基づき,無補強及びピンニング補強を施した煉瓦壁の強度や変形性能などに関する有限要素モデルを構築し,実験との結果の比較を通じてその妥当性を検証した.(a)無機系接着剤の検討これまで,鋼材棒挿入時には有機系接着剤であるエポキシ樹脂を用いてきた.しかし,有機系接着剤に対しては耐久性,耐火性,コストの面で課題が残り,提案補強法の普及に向けて大きな障害となっている.昨年度までにポリマーセメントモルタルを接着剤として用いる手法について検討を行い,前処理やポリマーなど多数の配合の組合せに対して強度などの構造性能のみでなく,施工性を踏まえた実験的な検討を実施してきた.本年度はこれらの実験を継続して行うとともに,以下の(c)で述べる汎用非線形3次元FEMプログラムDIANAを用いてポリマーセメントモルタルの付着特性をふまえた有限要素モデルを作成した。(b)超弾性合金の利用による残留変形抑制に関する検討昨年度まで1/2スケールの煉瓦を用いた縮小試験体振動台実験を実施し、超弾性合金の利用による残留変形の抑制効果を実証した.本年度は,DIANAを用いて非線形有限要素解析を行いモルタル強度などの不確定要因に対する確率的評価を行った,またこの成果をとりまとめ,国際専門誌に論文を投稿した.(c)無補強及びピンニング補強煉瓦壁の力学モデル構築昨年度に引き続き、これまでの実験結果ににづき,無補強及びピンニング補強を施した煉瓦壁の強度や変形性能などに関する力学モデルと補強効果評価式を提案した.さらに,FEMやファイバーモデルを用いた解析を行うための材料・要素レベルでの履歴則を構築した,昨年度実施した汎用非線形3次元FEMプログラムDIANAを用いた無補強煉瓦壁のせん断破壊プロセスの評価結果を基に,今年度は金属棒挿入補強壁の有限要素モデル化を行なった.以上の成果を国際会議などで発表するとともに,国際専門誌に投稿し掲載された.
銀河面サーベイ観測にもとづくブラックホール候補天体の研究

ぎんが衛星を用いた銀河面サーベイ観測のデータを解析し、ブラックホール候補天体の探査を行った。その結果、じょうぎ座の方向に柔らかいX線スペクトルをもつ天体を発見した。X線カタログと照合したが、本研究で求めた誤差領域は大きいため、明確な対応天体は特定できなかった。新天体である可能性が高い。同じ領域はぎんが衛星で複数回観測を行っているが、この天体が検出できたのは1988年4月のみである。またアメリカのRXTE衛星の銀河面サーベイ観測でも対応する天体はみられない。これらのことから、トランジェント天体であると結論した。X線スペクトルは、ブラックホール天体がハイステートの時期に見せるX線スペクトルと同様の温度が600万度の降着円盤からの放射モデルでよく説明できる。X線スペクトルの特徴、トランジェント天体であることはブラックホール候補天体のもつ性質と矛盾しないことがわかった。この結果については論文にまとめ、投稿した。銀河円盤領域にはたくさんのX線天体が存在する。銀河中心方向に見つかったトランジェント天体は、存在する位置とX線スペクトルのおおよその形から考えて、小質量星と中性子星との連星系である可能性が高い。そのX線スペクトルをこの種類の天体で適用される降着円盤からと中性子星表面からの放射のモデルで合わせてみると、降着円盤からの放射の温度は典型的な値に比べ高くなることがわかった。これはブラックホール候補天体のvery high stateにおける傾向とよく似ている。ブラックホール候補天体の場合と同じような高温のプラズマによるコンプトン散乱の効果も考慮し、スペクトル解析を行った。「ぎんが」衛星により行われた銀河円盤領域のサーベイ観測において、銀河バルジ方向に発見された超軟X線スペクトルを持つトランジェント天体について、再解析を行った。以前の解析以後、衛星の姿勢データが改訂されたので、姿勢データの最終版を用いてX線天体の位置を再決定した。この結果より、「ぎんが」衛星による発見の後、Mir-KvantとROSAT衛星によって検出された天体と位置が一致し、これらが同一天体であると結論した。また、X線スペクトルの解析とX線強度の長期変動の調査を行い、この天体のX線スペクトルはハイステート時のブラックホール候補天体に見られる特徴とよく一致すること、長期変動の様子はブラックホール候補天体に見られるものと矛盾しないことがわかった。ブラックホール連星候補天体4U1630-472について、「あすか」衛星、および「ぎんが」衛星の観測データを集めて解析を行い、X線強度の異なる時期のX線スペクトルを調べた。その結果、いずれも降着円盤からの放射が卓越した軟らかいX線スペクトルとべき型関数で表される硬いスペクトルの足し合わせとして説明できることがわかった。銀河面サーベイ観測では、多数のX線天体が検出されている。この中にはこのサーベイ観測で初めて発見されたものも含まれている。これらのX線天体の中に、ブラックホール連星系と類似の性質を持つ天体が含まれていないかを調べた。
NMRを用いたタンパク質分子に内在するダイナミックスの研究

1.安定同位体標識試料の調製抗ダンシルモノクローナル抗体のV_H,V_Lの2個のドメインから構成される最小抗原認識単位F_Vフラグメント、V_H,V_LおよびC_Lドメインから構成されるFab^*フラグメント、およびV_H,V_L、C_H1,およびC_Lから構成されるFabフラグメントを測定対象として取り上げ、アミノ酸選択的に安定同位体標識した。2.ピコ、ナノ秒オーダーのダイナミックスの解析主鎖アミド窒素^<15>N標識抗原認識フラグメントの^<15>N緩和時間を測定した。得られた結果より、抗原結合フラグメントF_VのV_H,V_Lドメインのピコ、ナノ秒オーダーにおけるダイナミックスに変化がないことが示された。3.ミリ秒オーダーのダイナミックスの解析^<15>N標識された抗原認識フラグメントを用いて、主鎖アミド窒素のT_1ρ緩和時間を測定した。T_1ρ緩和時間は、ミリ秒オーダーのゆっくりした主鎖のコンフォメーション平衡に対して敏感なため、抗原認識フラグメントにおけるミリ秒オーダーのダイナミックスが検出できる。その結果、抗原認識部位にミリ秒オーダーのダイナミックスが存在していることが示された。さらに、主鎖アミド水素のH-D交換速度を^<15>N標識抗原認識フラグメントを用いて測定した。得られた交換速度のpH依存性を解析することより、V_H,V_LドメインにおけるH-D交換過程は両ドメインで同じ高次構造を取っているにも拘わらず、大きく異なることが示された。
窓開閉アドバイザーのための窓開閉判断ロジックの構築

住宅における夏期の適切な窓開閉あるいは冷房の発停を居住者に報せる装置(窓開閉アドバイザー)に組み込む窓開閉判断ロジックを開発した。内外温湿度、内外差圧をもとに窓の好ましい開閉を判断する既開発のロジックをもとに、冷房負荷の削減、あるいは窓開放時間の増大を目的として、1窓開けと冷房の併用の可否、2複数開口のうちどの開口を開けることが好ましいか、3外出時に窓を開けた方が良いか否か、4就寝開始時に窓開けて寝た方が良いかどうか、といった点について、具体的な判断ロジックの構築、あるいは各判断を行うことによる効果があるかどうかについて、数値シミュレーションおよび居住者モニター試験によって明らかにした。居住者へ窓の適正な開閉方法を指示する「窓開閉アドバイザー」について、試作機を一般居住者に使用して評価してもらうモニター調査を行うとともに、数値シミュレーションにより、その室内環境評価について検討を行った。今年度は、快適な睡眠環境を得るための「アドバイス」に着目し、好ましい睡眠環境に関する既往の研究をもとに、就寝後に室温を下降させ、明け方から室温を上昇させるような室温軌跡を得るためのアドバイス機能を組み込んだ。夏期のモニター調査の実施前に、数値シミュレーションにより、就寝中にエアコンを停止することにより、上記のような室温軌跡が実現できる見通しを得た。そして、就寝時の室温、外気温等の情報から、適切な窓開閉・冷房発停、設定温度、冷房タイマー設定時間を演算するロジックを考案した。その際、冷房使用を好まない居住者がいることも想定し、冷房使用を抑え目にしたモード(「ECOモード」と称す)と、積極的に使用するモード(「快適モード」と称す)の2つを用意した。この判断ロジックを「アドバイザー」の試作機にプログラミングし、夏期において5件のモニター調査を実施した。モニター調査の結果、窓を閉めた状態で冷房タイマーを使用した場合、上記の「V字型」の室温軌跡を実現できることを確認した。なお、多くの居住者の習慣とは異なり、窓を開けながらの冷房を指示するロジックも組み込んだが、このような指示に居住者が従った場合、明け方の室温上昇は緩慢であり、快適な目覚めには繋がりにくい可能性があることが示唆された。一方、上記のモニター調査から、冷房停止後の室温上昇が急激過ぎる場合、また窓を開けながらの冷房により室温が低下し続ける場合があることを確認した。これらの問題の解決のため、数値シミュレーションにより外気温の予測が可能な場合は改善が可能であることを示した。室内外の温湿度等をセンサーで常時計測し、必要な演算の後、居住者へ窓の適正な開閉方法を指示・表示する「窓開閉アドバイザー」について、試作機を一般居住者に使用して評価してもらうモニター調査を行うとともに、数値シミュレーションにより、適正な判断ロジックの構築・改善とその室内環境評価を行った。本研究では、主に非在宅時あるいは就寝時を対象として検討を行った。非在宅時の検討では、外出時点において窓を開けるべきか、閉めるべきかをシミュレーションにより検討した結果、全熱負荷としては窓を開けた方が好ましい日と、閉めた方が好ましい日に分かれたため、非在宅時の室温の予測が過去の外気温・室温等の実績データから可能かどうかを検討した結果、ある程度の精度で予測可能であることが分かったが、学習のための期間が数年以上と非常に長く実際的な予測方法として改善の必要があることが分かった。就寝時の検討では、快適な睡眠環境を得るために、就寝後に室温を下降させ、明け方から室温を上昇させるような室温軌跡を得るためのアドバイス機能を事前のシミュレーション検討により組み込んだ。この判断ロジックをアドバイザーの試作機にプログラミングし、夏期において5件のモニター調査を実施した。本研究は主として住宅への適用を念頭に置いているが、最終年度では新たに業務用建物への適用に範囲を広げることを目的に、自然換気装置を備えた学校施設を対象に検討を行った。当建物は各階の居室開口部の開閉の他、建物中央部に設けられた外部ボイド等を有しており、アドバイザ活用による省エネが可能かどうかのポテンシャルを見積もるため、換気量・環境測定とともにシミュレーション検討を行い、省エネ効果を確認した。居住者へ、窓の適正な開閉方法を指示する「窓開閉アドバイザー」について、初年度は、居住モードごとのアドバイザーの利用価値の有無、および居住モードごとの窓開閉指示に必要な情報および指示方法の検討、を中心に検討を行った。居住モードとしては、1)就寝時、2)非在宅時、の2つのモードを対象とした。1)の就寝時の検討では、窓を開閉して就寝することによる明け方の冷えすぎの問題に着目し、明け方の最低室温を予測・提示するシステムを目的とし、どのような要因が明け方最低室温に影響を与えるかをシミュレーションにより検討した。

その結果、翌日の外気温予報等を用いなくとも、就寝する時点の室温を説明変数として用いればある程度の精度で明け方の最低室温が予測できることを確認した。また、2)の非在宅時の検討では、外出時点において窓を開けたまま外出したほうが好ましいのか、閉めた状態で外出した方が良いのかをシミュレーションにより検討した。その結果、顕熱負荷としては、外気温によらず開放したまま外出した方が好ましいという結果になった。しかし、潜熱負荷も合わせて考えると、窓を開けた方が好ましい日と、閉めた方が好ましい日に分かれる場合があることが分かった。すなわち、このような場合に窓開閉アドバイザーが有効であるということである。この結果を受けて、非在宅時の室温を予測・表示することを目的とし、過去の外気温・室温等の実績データから学習データベースを構築し、予測当日の条件に近い実績データを抽出するという方法により予測可能かどうかをシミュレーションにより検討した。その結果、ある程度の精度で予測可能であることが分かったが、学習のための期間が数年以上と非常に長く実際的な予測方法として改善の必要があることが分かった。この他、窓開閉アドバイザーの試作機を作成し4件の被験者によるモニター試験を行い、当該装置の使用感を調査した。交付申請書では、モニター調査あるいは実験住宅における実験を実施する計画となっている。今年度は、5件のモニター調査を実施し、計画通り、最初の一週間は「アドバイザー」を用いずに通常の生活を実施してもらい、後半の一週間において「アドバイザー」の表示を確認しながら生活を行ってもらい、前後の睡眠環境アンケートや室温・窓開閉状況の実測データを取得することができた。ただし、モニター調査の件数が系統的な解析を行うには若干少なかったこともあり、アドバイザー装置の導入による睡眠環境の主観的評価を行うには一段のデータ取得が必要である。また、交付申請書に記載のとおり、モニター調査により明らかになった問題(就寝後の室温の過上昇、過低下)に対して、数値シミュレーションにより改善可能との見通しを得た。以上を総合的して、「おおむね順調に進展している」ものとして自己評価を行った。「研究の目的」に掲げた研究事項のうち、「熱・換気回路網計算プログラムによる検討を通じて、在室時、外出時、就寝時などの各居住モードについて、内外環境条件をもとに適正な窓開閉パターンを導く判断ロジックを導出する」部分について、外出時と就寝時の検討をほぼ終了したことが理由である。ただし、外出時において、実用的なシステムを構築するには、必要な情報量を少なくする必要があり、そのため「おおむね」という評価とした。今年度までの検討によって、窓の開閉とエアコンの発停指示について、1)外気条件が冷涼で冷房を停止して窓を開けることが可能であることを知らせる、2)窓を開けながら冷房を行うことにより冷房負荷の増大を抑えつつ窓開放による快適感を高める、3)複数開口部のうちどの窓を開閉したら良いかを指示して通風量や冷却量を増大させる、4)就寝時・不在開始時に窓の開閉を指示する、といった機能について、窓開放時間、冷房使用時間、冷房負荷の観点から検討を行ってきた。しかしながら、これら機能の効果の検討が統一的になされてこなかった。
マルチセンサー多機能血圧計を用いた生活・環境要因を考慮した高血圧管理

これまで診察室で測定した血圧レベルよりも、家庭血圧や携帯型自由行動下血圧計(ABPM)で評価してきた診察室外血圧上昇が、日本人の脳卒中発症の重要なリスクのひとつであるとされてきた。診察室外血圧は、身体活動度や気温、気圧の環境要因により影響を受けると考えられており、血圧計によって得られる血圧情報をより活かすためには、これらの生活・環境要因の影響を考慮すべきである。本研究の目的は、当教室で開発をすすめてきたマルチセンサー多機能血圧計を用いて診察室外血圧の集約的管理であり、1)新規の血圧評価法としての生活/環境要因感受性血圧・血圧変動の確立、2)生活・環境要因を考慮した血圧上昇の要因の探索と心血管リスク評価、3)その特徴を活かした最適な高血圧症の個別療法への発展を目指す。本血圧計は、気温、気圧といった環境要因に加え、身体活動度が血圧測定とあわせて同時に測定可能となっている。昨年度までに、未治療または治療中の高血圧症例において、自治医科大学附属病院外来患者の約200名に施行することができ、当初の予定通りの人数の実施に可能であった。本年度の目標は、未治療または治療中の高血圧症例に本血圧計による測定を行うことであった。個別症例において環境要因の身体活動度と血圧との関係を中心に検討した。覚醒時の30分毎の収縮期血圧をY軸にしし、5分前の身体活動度の総和の対数変換をX軸として、その傾きを身体活動感受性血圧上昇と定義した。データ解析可能が44名であり、身体活動感受性血圧上昇を3分位にして、血管硬化指標であるCAVIとの関連を検討したところ、身体活動感受性血圧上昇とCAVI高値の関連の傾向を認めた。目標としていた症例登録は達成しており、個別の具体的な解析に入ることができた。当初の仮説通りに、動脈硬化が進行している集団で、身体活動度の上昇にともなう血圧上昇の程度が大きい可能性が示唆されている。現在の解析終了数では、統計学的パワーが不足しており、他の要因での補正ができていない。解析対象症例を増やし、プログラミング・統計解析の専門家とも相談しながら研究がすみやかに遂行するよう進めていく。診察室外血圧は身体活動度や気温、気圧の環境要因により影響を受けると考えられており、血圧計によって得られる血圧情報をより活かすためには、これらの生活・環境要因の影響を考慮すべきである。本研究の目的は、当教室で開発をすすめてきたマルチセンサー多機能血圧計を用いて診察室外血圧の集約的管理である。本血圧計は、気温、気圧といった環境要因に加え、身体活動度が血圧測定とあわせて同時に測定可能となっているのが特徴である。この特徴を活かし、最適な高血圧症の個別療法への発展を目指す。自治医科大学附属病院外来患者の約200名に施行することができ、当初の予定通りの人数の実施に可能であった。個別症例において、Y軸に血圧値、X軸に血圧が測定された時の環境要因(ABPMは身体活動、気温、気圧、診察室血圧および家庭血圧は気温と気圧)をプロットし、関連を検討している。また臓器障害の指標として、心臓超音波検査、CAVI、バイオマーカー(NTproBNP, Hs-cTnT)を測定しているため、これらの臓器障害の指標と血圧・環境要因関係との関連を検討していく予定である。症例登録として目標としていた200名の高血圧症例に対して、マルチセンサー多機能血圧計を施行することができた。

当初の仮説通りに、動脈硬化が進行している集団で、身体活動度の上昇にともなう血圧上昇の程度が大きい可能性が示唆されている。個別の指標が多いため、データ整理に時間を費やしている。プログラミング・統計解析の専門家とも相談し研究がすみやかに遂行するよう進めていく。現在の解析終了数では、統計学的パワーが不足しており、他の要因での補正ができていない。解析対象症例を増やし、プログラミング・統計解析の専門家とも相談しながら研究がすみやかに遂行するよう進めていく。追加購入予定であった機器を購入せずに、既存の機器で研究を行うことができたため予定使用額より支出が少なくなった。次年度以降は、データマネジメントに時間を要することが考えられるため研究補助員の人件費などに使用する予定である。業務多忙により、当初予定していた学会に参加できなかったことが挙げられる。次年度は、研究の情報収集のため計画的に学会に参加していきたい。また、今後は解析、データマネジメントに時間を要していくことから研究補助員の人件費等を支出予定である。
ELISA法による髄液髄鞘蛋白測定の基礎的検討と臨床的応用

Proteolipid apoproteinの分離、精製についてはNussbaumら(1977)、Wigginsら(1974)の種々の方法で検討したが、一長一短があり、最終的にはSDS-PAGEにて直接にProteolipid apoproteinを切り出し、抽出する方法をとった。現在基礎的検討が終了し、各種神経疾患にて測定を開始し、近々結果が得られる予定であるが、30例の神経疾患患者では脱髄例で数例に上昇傾向にある。Proteolipid apoproteinの分離、精製についてはNussboumら(1977)、Wiggins(1974)、Macklinら(1981)の方法にておこなったが、Myelin量に比してその分離、精製量は少なく、必ずしも充分量でなく、最終的には1012%のSDSPolyacrylamid gelによる電気泳動法にて;それぞれのミエリン画分を分離し、proteolipidもそのSDS-PAGのgelを細切し、細切した部分よりproteolipidproteinを抽出した。Myelin basic protein,Wolfgraw proteinについての抗原,抗体の髄液での測定は基礎的検討をおえ、現在、各種神経疾患において測定中であり、脱髄性神経疾患で抗体の上昇,抗原の上昇がELISAにてとらえられているが、さらに症例数を増やして近々まとめることが可能である。またMBPに関してELISAで測定可能であることより、現在、分担研究者の宮田がmyelin basicproteinのfragmentにつき、髄液について測定を開始し、その基礎的検討をおこなっている。
オミックス解析を駆使したうつ病の診断マーカー開発と病態研究

本研究の目的はうつ病の末梢血診断補助マーカーを作成することであるが、うつ病のように複雑で異種性が想定され、しかも末梢にその本質を顕現しているとはいえない疾患では、単一因子の測定値を診断指標とするのは原理的に困難を伴うことが予想される。この困難の打開策として、オミックス解析技術を導入して少量のサンプルから多数の因子を測定し、複数の測定値を組み合わせることによって診断マーカーを作成するという方策を我々は考えている。この観点から、遺伝子発現解析、遺伝子メチル化修飾変化解析、メタボローム解析などの網羅的測定を用いて研究を進め、いくつかの指標を見出し、国際誌に発表してきた。しかし、実用化のためには、疾患特異性をさらに確認し、測定法を実際的方法へと変更し、病態との関連についても検討しなければならない。本研究では、サンプル収集を継続しながら、解析数を増やして疾患特異性の検討を進め、網羅的測定から実用的測定方法への切替を準備し、マーカー所見の病態的意義の解明を行う。平成30年度には、これまでに引き続き、サンプル収集を継続し、うつ病、双極性障害、統合失調症および健常対照からインフォームドコンセントを得て、評価尺度を用いて症状を評価し、治療前後に血漿、白血球mRNAおよびDNAを採取した。一部のサンプルについては近隣のクリニックの協力を得た。メタボローム解析研究によって、末梢血におけるグルタミン/グルタミン酸はうつ病未治療期には低下しているが、症状改善に伴って増加することを明らかにしたが、グルタミン酸濃度に関しては、既報文献データをメタ解析し、その増加が報告を通して有意に認められることを確認した。所見の疾患特異性に関しては、双極性障害、統合失調症についてメタボローム測定を行い、解析中である。メチル化修飾測定に関しては、実用的測定方法について検討した。栄研化学株式会社と共同研究を行い、同社のLoop-Mediated Isothermal Amplification(LAMP)法を駆使することによって、網羅的方法によって同定したいくつかのマーカー候補メチル化サイトの測定は可能であることが判明した。しかし検討したサイトのメチル化修飾変化では、うつ病と健常者の差異を安定して検出するのは難しいことも判明した。グルタミン酸の測定法に関しても実用的測定法について検討を始めた。病態との関連に関しては、薬物応答性に注目した解析を行い、薬物応答性を予測する変化について予備的なデータを得た。うつ病、双極性障害、統合失調症および健常対照者を対象に、既定のプロトコールに基づき文書によるインフォームドコンセントを得る。評価尺度を用いて症状を評価し、治療前後に血漿、白血球mRNAおよびDNAを採取する。すでに採取しているサンプルを合わせて用いる。1)疾患特異性および治療経過との関連うつ病に見られた所見の疾患特異性の検討や、所見が状態依存性か素因依存性かの検討を行うとともに、抗うつ薬治療反応性との関連の検討も行う。2)実用的測定方法の確立と検証診断マーカーとして実用化するためには、網羅的測定方法のままでは効率が悪く、コスト・パーフォーマンス的にも不適切である。メチル化マーカーに関し測定法に関する基礎的な検討を我々自身で行い、メタボローム解析によってうつ病で差異を認めた代謝産物のうちいくつかの物質の簡便な測定法の検討を企業研究者と連携して行う。3)病態学的検討セロトニントランスポーター遺伝子やドパミンD2受容体遺伝子のmRNA発現やメチル化変化に着目した検討ならびにメタボローム解析データに着目した検討を行う。以上の研究において、研究代表者は全体を総括するとともにメタボローム解析を担当し、研究分担者の沼田周助はメチル化解析を、渡部真也はmRNA解析を担当する。研究代表者と分担者は同一分野の同僚であり、密接に打ち合わせを重ねながら研究を遂行する。なお、血液サンプル調整、遺伝子mRNA発現測定および遺伝子メチル化修飾測定のために技術補佐員を雇用する。

メチル化修飾測定に関しては、実用的測定方法について検討した。栄研化学株式会社と共同研究を行い、同社のLoop-Mediated Isothermal Amplification(LAMP)法を駆使することによって、網羅的方法によって同定したいくつかのマーカー候補メチル化サイトの測定は可能であることが判明した。しかし検討したサイトのメチル化修飾変化では、うつ病と健常者の差異を安定して検出するのは難しいことも判明した。グルタミン酸の測定法に関しても実用的測定法について検討を始めた。病態との関連に関しては、薬物応答性に注目した解析を行い、薬物応答性を予測する変化について予備的なデータを得た。うつ病、双極性障害、統合失調症および健常対照者を対象に、既定のプロトコールに基づき文書によるインフォームドコンセントを得る。評価尺度を用いて症状を評価し、治療前後に血漿、白血球mRNAおよびDNAを採取する。すでに採取しているサンプルを合わせて用いる。1)疾患特異性および治療経過との関連うつ病に見られた所見の疾患特異性の検討や、所見が状態依存性か素因依存性かの検討を行うとともに、抗うつ薬治療反応性との関連の検討も行う。2)実用的測定方法の確立と検証診断マーカーとして実用化するためには、網羅的測定方法のままでは効率が悪く、コスト・パーフォーマンス的にも不適切である。メチル化マーカーに関し測定法に関する基礎的な検討を我々自身で行い、メタボローム解析によってうつ病で差異を認めた代謝産物のうちいくつかの物質の簡便な測定法の検討を企業研究者と連携して行う。3)病態学的検討セロトニントランスポーター遺伝子やドパミンD2受容体遺伝子のmRNA発現やメチル化変化に着目した検討ならびにメタボローム解析データに着目した検討を行う。以上の研究において、研究代表者は全体を総括するとともにメタボローム解析を担当し、研究分担者の沼田周助はメチル化解析を、渡部真也はmRNA解析を担当する。研究代表者と分担者は同一分野の同僚であり、密接に打ち合わせを重ねながら研究を遂行する。なお、血液サンプル調整、遺伝子mRNA発現測定および遺伝子メチル化修飾測定のために技術補佐員を雇用する。
加齢性黄斑変性症における酸化ストレス生体防御因子の役割

加齢性黄斑変性症の発生には長期に渡る光照射の影響が原因のひとつとして考えられている。生体には光による酸化ストレスを防御する機構が備わっている。Manganese superoxide dismutase(MnSOD)は抗酸化酵素のひとつで、superoxide anionを消去する作用を有する。黄斑変性症の発生機序を解明するひとつの手がかりとして、これら抗酸化酵素の光障害時の動態を調べることは有力な基礎データに成り得る。Sprague-Dawleyratを80luxの環境で2週間飼育した後、可視光(1800lux)を24時間照射した。その後、80luxの環境に戻した。照射後、3時間、1、3、7、14日にそれぞれ眼組織における発現するMnSODの局在を調べた。正常の網膜では視細胞内節や網膜色素上皮細胞にMnSODの発現が見られたが、勝者時間、1日後ではこれらの発現は消失した。その後、MnSODの発現は経時的に再び発現してきた。光による網膜組織障害が14日間ではほとんど見られなかった。視細胞内節や網膜色素上皮細胞に発現するMnSODは光酸化ストレスに対し、防御機構として出現していると考えられる。現在、我々の研究室ではmRNAレベルでのMnSOD発現を解析中である。また網膜色素上皮細胞を培養し、さまざまな酸化ストレスに対する酸化酵素や蛋白の作用を検討している。今後、近い将来に学会、欧米雑誌にてデータの評価を受けることになる。本研究の成果が黄斑変性症の発生機序解明に寄与するものと思われる。Sprague-Dawleyラットを用いて、網膜に1800luxの光照射を24時間行い、その後、80luxの環境下に戻した。3時間、1、3、7、14日後にそれぞれ眼球を摘出した。網膜におけるmanganesesuperoxide dismutase(MnSOD)の局在分布を調べた。MnSODは正常網膜では視細胞内節や網膜色素上皮細胞に存在するが、光照射により3時間後には消失する。しかし7日目には回復してくることが判明した。また形態学的には網膜の構築に変化はなく、MnSODの回復が組織傷害の防御に関与していると考えられる。またSDラットを亜鉛欠乏食に飼育し、同様の実験を行った。この状態ではMnSODの回復は少なく、網膜の構築は障害されていた。RT-PCRの結果は、MnSODの発現が確認された。このことから、MnSODは光障害により、網膜の細胞内で産生されていることが示された。同実験モデルを用いて、glutathione peroxidase(GPX)の局在を調べた。GPXはMnSODと異なり、3時間後には網膜色素上皮細胞では消失しているが、1日後には回復し、その後、GPXの分布は変化しない。またメッセンジャーRNAレベルでは多量のGPX発現が確認された。網膜光障害には光化学反応が関与し、MhSODをはじめとする抗酸化酵素の消退、回復が障害の程度を左右する。次年度では光障害の防御を目的に研究を遂行予定である。Manganese superoxide dismutase(Mn SOD)は抗酸化酵素のひとつで、superoxide anionを消去する作用を有する。Sprague-Dawley ratを80luxの環境で2週間飼育した後、可視光(1800lux)を24時間照射した。照射後、3時間、1、3、7、14日にそれぞれ眼組織における発現するMn SODの局在を調べた。正常の網膜では視細胞内節や網膜色素上皮細胞にMn SODの発現が見られたが、勝者時間、1日後ではこれらの発現は消失した。

その後、Mn SODの発現は経時的に再び発現してきた。光による網膜組織障害が14日間ではほとんど見られなかった。視細胞内節や網膜色素上皮細胞に発現するMn SODは光酸化ストレスに対し、防御機構として出現していると考えられる。現在、我々の研究室ではmRNAレベルでのMnSOD発現を解析中である。また網膜色素上皮細胞を培養し、さまざまな酸化ストレスに対する酸化酵素や蛋白の作用を検討している。今後、近い将来に学会、欧米雑誌にてデータの評価を受けることになる。本研究の成果が黄斑変性症の発生機序解明に寄与するものと思われる。
日本とオーストラリアにおける食料品流通機構の比較研究

(1)第一の研究は、日本政府による食品流通に関する規制緩和によって、日本の食品流通が如何に発展したかを明らかにしようとした。日本における経済的、社会的変化とともに、外国からの日本市場開放要求が、日本政府をして、大規模小売り店舗規制法(大店法)を含む政府規制を緩和させた。これらの規制緩和は、日本の経済や、社会における変化とともに、日本におけるスーパーマーケットの数を増大させた。また、コンビニエンス・ストアやミニ・スーパーマーケットの数を増大させた。その結果、最近数年間日本の食品流通システムは著しく進展した。(2)オーストラリアでは、オーストラリアの食品は高品質、クリーン、安全であるとの国際的な評価を高めるために、食品のクリーンフ-ズ販売促進計画を立てている。本研究は次の2点から、この販売促進効果について、明らかにしようとした。まず第一にオーストラリア食品が"クリーン"であるとの宣伝が効果があり、日本の食品市場に参入できるか否か。第二は、オーストラリア食品が日本市場により参入するための方策は何かである。この研究目的を達成するため、日本の食品産業関係者に対する面接調査を行い、また日経テレコム・データー・ベースを利用して分析した。本研究によれば、日本でのオーストラリア食品の販売促進宣伝はあまり有効ではないことが明かになった。(3)外国人で日本において、マーケッテングの研究を志す者は、彼らの母国にて、熟知しているマーケッテング研究の諸問題とは異なる局面に遭遇する。外国人研究者は、外国人と異なった言語、外国人特有の考え方、日本人が外国人に対して持つ異なった役割の期待、外国とは異なった日本のビジネスや社会の慣習の欠如等の諸問題に対応しなければならない。日本では公刊されている情報や政策の達成状況などの情報入手に予期せざる困難がつきまとう。この結果、外国人研究者は日本では意図的に知らしていない計画があって、それが終結しつつあると考えられやすい。上記の諸問題があるため、日本でマーケッテング研究用資料を大量に収集するには、いかなる対策が必要であるかを、充分に検討しなければならない。(4)本研究は、オーストラリアの砂糖産業の現状を、生産の合理化と組織化を基盤とした輸送と販売の局面に焦点を合わせ、市場の変動の中でどのように価格設定を行い、とりわけ激変する世界市場に対してどのように適応しようとしているか、明らかにしようとした。分析の結果、オーストラリア砂糖産業の発展の背景には砂糖生産の全体にわたる、徹底した合理化と組織化の過程がある。サトウキビを栽培する農家は、ほとんど全面的に粗糖工場と垂直的に統合されており、この粗糖工場も相互に生産調整を続けるとともに、効率と立地の観点から工場の配置転換などの再編成を行っている。さらに、粗糖の輸送と販売は、高度に集中されていて、特に輸出は全面的にこの集中化された輸送と販売のルートを通じて行われている。オーストラリア連邦政府とクィーンズランド州政府による一連の法的措置、及び研究開発の体制もまた、こうした合理化・効率化と組織化を推進するうえで、きわめて大きな役割を果たしている。(オーストラリア砂糖産業の実態調査は1993年に行われた、1993年に収集した資料及び、1995年新たに収集した資料をもとに、綿密な研究が行われ、報告は本年度完成した)(5)1995年、「農産物の需要と生産の長期見通し」が閣議決定された。これは日本の将来の農業政策の策定に重要な要因となる。そこで、本研究はこの長期見通しのうち、「牛肉の需要と生産」に焦点を合わせて、問題点を指摘し分析した。分析の結果、明らかになった点は、「長期見通し」では、肉用牛の飼養頭数は飛躍的に増大すると見込まれているが、これには政策的支援が必要となり、また、ふん尿処理が問題となる。ふん尿の合理的な土壌還元のためには、肉用牛一頭当たり20a程度の使用畑面積が必要で、このため、約18万haの飼料面積が必要となる。それには単収の向上、省力化、肥培管理の効率化などの技術革新が必要となる。