hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T/NK細胞リンパ腫におけるC-MYCとユビキチンリガーゼFBXW7の検討

内容はやや異なるが、ATLLの臨床像や予後を確認した論文が掲載された。研究は順調に進展しているが、ATLL以外のT/NK細胞リンパ腫を最後に検討している。現在は、ATLL以外のT/NK細胞リンパ腫症例であるAITL (39例)、ALK陽性ALCL(20例)、ALK陰性ALCL(35例)、その他の末梢T細胞リンパ腫(PTCL, NOS,47例)の症例を集め、、CMYCのRNA量、細胞増殖期を表すMIB1陽性率、他の細胞マーカー、また免疫チェックポイント受容体であるPD1, PD-L1の発現を合わせて確認し、どのような相関があるのかを統計学の手法を用い検討解析している。現在、すべての検討結果はすでに出ており、その解析の中で、どの因子が特異的な相関因子か、また予後に関わる因子となるかを確認中です。CMYC,またそのユビキチン化を促進するFBXW7は細胞周期に大きく関与する遺伝子である。CMYCは遺伝子の8q24部位にある転写因子で、Burkittリンパ腫の責任遺伝子である。FBXW7はCMYCを分解する蛋白である。このCMYCがびまん性大細胞Bリンパ腫においてその遺伝子増幅、蛋白レベルで腫瘍組織の40%,50%以上の細胞に陽性である場合、予後に大きく関わると考えられている。成人T細胞白血病/リンパ腫(ATLL)は臨床分類としてくすぶり型、慢性型、リンパ腫型、急性型と分類されるが、前2型と後2型は予後において大きな差異があることが知られている。我々は、この4群の組織を用いCMYCやFBXW7を遺伝子増幅、FISH,免疫組織化学法を行いその発現を確認した。CMYCおよびFBXW7は、くすぶり型とリンパ腫型、もしくは急性型の2群間で大きな差異があることを確認した。増殖期を示すMIB1陽性率とともにCMYCの蛋白発現、RNA量が大きく予後に関わることが判った。また、FBXW7はその逆相関の状態を示した。しかしながら、リンパ腫型と急性型の2群においては大きく差異がなく、この2型内では予後因子となり得なかった。さらなる予後因子の解析が望まれた。現在、ATLLリンパ腫型、急性型の2群において、B細胞を含め反応性リンパ球がいかに予後に関与するかを確認している。T/NK細胞リンパ腫約130例を集積予定である。統計上の問題で症例の集積が必要であるが、症例はすでに集積完了状態である。しかし、残る10症例の血清LDH, sIL2R、病期や予後等データの集積ができておらず、統計学的解析が遅れている状況である。本年度前期にデータの集積を行いまとめていく予定である。Tリンパ球においても、数種のmiRNAがCMYCの発現等には関与し細胞増殖を調節している。ATLL症例では、血液中の単核球miRNAの解析は行われている。我々はくすぶり型、慢性型、リンパ腫型、急性型の腫瘍組織におけるmiRNA量がどのような因子とかかわりがあるかを確認したい。ATLLのリンパ腫型と急性型は臨床的に進行性で予後不良であり2群に大きな差異なく、perfomance statusが大きな予後因子となる。その2群における組織学な予後因子を細胞学的に、また背景のリンパ球等を中心に検討していく計画である。
根圏環境制御による畑作物の最適栽培管理技術に関する研究

I.国際共同研究(カナダ・米国)における成果1.根圏環境の直接診断を通しての畑作物の栽培管理技術の展開カナダでは、根圏環境特性の物理的、化学的把握こそが生産の基本となるとの認識により、行政的立場から管内の畑の栄養状況の診断を行っている。例えば、サスカッチュワン州では、同州立大学構内に土壌診断専門機関として州立研究所を設置し、多数の専任技術者、優れた分析機器を備えている。農家に対しては、個々の畑に最も適した施肥設計を行うことができるように、土壌試料の採取法などきめ細かく指導している。採取時期としては10月を、深さとしては60cmまでを4層に分けて採取することとしている。そのサンプルを研究所で分析し、硝酸態窒素、硫酸態窒素、可溶性塩類の量等を決定し、最適施肥を提示している。ただし、栽培形態が土地利用型で面積も広大であるという理由のため、根圏熱環境に関連した実地診断は未だ行われていない段階である。2.畑地の積雪・凍結診断と根圏熱環境の評価グレ-トプレイリ-の北部寄りの地帯(米国・ミネソタ州近辺)では積雪が多くあり、その消長は畑作の栽培期間を左右している。積雪の消滅時期に関する研究が行われており、特殊なかつ簡単な積雪・凍結評価の器具ー化学薬品を使用ーを開発していた。そして、その周辺の気象環境を測定しつつ、熱収支の計算から、地中熱状況の事前評価法を求める努力をしていた。3.地球温暖化の主要原因物質CO_2の植物による吸収地球環境の保全を目標にビッグプロジェクトが展開されていた。アリゾナでは全米規模から選出された研究者のプロジェクトチ-ムが、FACE計画(Free Air Carbon-dioxide Enfichment Project)という研究を行っている。これは、広大な砂漠の潅漑農地の中でコンピュ-タで制御された装置が、自由大気の状態のままで、CO_2ガスを一定濃度に保ちつつ、そこで植物がどう反応するかを検討するものである。現時点では、生長量が増加し、大気中のCO_2ガスを減少させうるが、部分的にみると、器官によって影響力が異なる結果が得られている。このような大規模な野外実験は、日本では皆無である。II.国際共同(国内)における成果1.根圏土壌微生物バイオマスの影響と養分動態解析畑作物根圏の土壌微生物バイオマスは、養分循環にとって重要な役割を果たしていることが知られていた。そこで、簡便で、土壌の微生物に対する影響を最小限にしながら、モデル根圏土壌を採取できるRhi20boxを考案した。従来の指による採取に比べて1/4以下の時間で採取できると同時に、得られたデ-タの誤差や振れも極めて小さくなり、再現性にも優れていることが示された。このRhi20boxの使用により、従来解明が難しかった作物根圏の養分動態が明らかに出来るものと期待される。2.土壌水分および地中温度が畑作物の生育に及ぼす影響イチゴの持っている生理・生態条件を生かしつつ、とくに作物生育中の根圏域の土壌水分および地中温度等を物理的に制御することにより、イチゴの光合成、生育作用および果実の品質に最も適する根圏物理環境条件の検討を試みた。1986年より4年間に亘るイチゴの栽培試験結果より、一応根圏環境要素とイチゴの生育との関係をまとめてみると、土壌中の栄養分として標準的な施肥栽培をした場合、(1)土壌水分を乾燥状態に制御すると収穫個数は増加するが、土壌水分を湿潤側に制御させると、果実重量は増加する。(2)総収穫重量を増加させる最適の土壌水分は、30.0%前後の含水比を示す時である。(3)果実の糖度は、地中温度を高め(28°C程度まで)に維持すると同時に、土壌中の水分として35.0%前後の含水比に制御するのが、最適のようであった。

アリゾナでは全米規模から選出された研究者のプロジェクトチ-ムが、FACE計画(Free Air Carbon-dioxide Enfichment Project)という研究を行っている。これは、広大な砂漠の潅漑農地の中でコンピュ-タで制御された装置が、自由大気の状態のままで、CO_2ガスを一定濃度に保ちつつ、そこで植物がどう反応するかを検討するものである。現時点では、生長量が増加し、大気中のCO_2ガスを減少させうるが、部分的にみると、器官によって影響力が異なる結果が得られている。このような大規模な野外実験は、日本では皆無である。II.国際共同(国内)における成果1.根圏土壌微生物バイオマスの影響と養分動態解析畑作物根圏の土壌微生物バイオマスは、養分循環にとって重要な役割を果たしていることが知られていた。そこで、簡便で、土壌の微生物に対する影響を最小限にしながら、モデル根圏土壌を採取できるRhi20boxを考案した。従来の指による採取に比べて1/4以下の時間で採取できると同時に、得られたデ-タの誤差や振れも極めて小さくなり、再現性にも優れていることが示された。このRhi20boxの使用により、従来解明が難しかった作物根圏の養分動態が明らかに出来るものと期待される。2.土壌水分および地中温度が畑作物の生育に及ぼす影響イチゴの持っている生理・生態条件を生かしつつ、とくに作物生育中の根圏域の土壌水分および地中温度等を物理的に制御することにより、イチゴの光合成、生育作用および果実の品質に最も適する根圏物理環境条件の検討を試みた。1986年より4年間に亘るイチゴの栽培試験結果より、一応根圏環境要素とイチゴの生育との関係をまとめてみると、土壌中の栄養分として標準的な施肥栽培をした場合、(1)土壌水分を乾燥状態に制御すると収穫個数は増加するが、土壌水分を湿潤側に制御させると、果実重量は増加する。(2)総収穫重量を増加させる最適の土壌水分は、30.0%前後の含水比を示す時である。(3)果実の糖度は、地中温度を高め(28°C程度まで)に維持すると同時に、土壌中の水分として35.0%前後の含水比に制御するのが、最適のようであった。
セクシュアル・マイノリティへの心理的支援に関する研究

本研究の目的は、日本のカウンセラーの性的指向に関する知識と心理的支援の技術向上であった。平成21年度には、これまでの3カ年(うち産休・育休による中断あり)の研究成果のまとめと公表、他の研究者からの研究成果に対するフィードバックを受けることを中心に行った。(1)研究成果のまとめとしては、昨年アメリカ心理学会で日本でのLGB(レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル)に対する認識・知識についての発表を行い、それについての討議をDeBord博士・Worthington博士らと行ったので、それをもとに、研究代表者が開発したLGB Sensitiveカウンセラー養成プログラムの実践についての発表を日本心理臨床学会で行った。その結果、日本のLGB研究者たちとの活発な討議を行うことができた。また、日本での心理療法に関する内容を国際的なHandbookにまとめることもできた。(2)他の研究者からの研究成果に対するフィードバックについては、日本国内のセクシュアル・マイノリティに関する研究者・実践者等との研究会への参加によって意見交換を行ったり、アメリカのセクシュアル・マイノリティの心理療法に関する倫理基準の翻訳を行ったり(2010年発刊予定)、アメリカのセクシュアル・マイノリティの精神療法に関する第一人者であるDrescher博士との討議を行った。これらの研究成果は、日本の現状理解にも役立ち、セクシュアル・マイノリティの方々への心理支援の行う臨床心理士の知識・技術の向上に役立つ意義のあるものとなった。今後は、これらの研究成果をもとに、地域援助の視点からセクシュアル・マイノリティの当事者、その家族・友人への支援の拠点となる場を構築する予定である。本研究の目的は、日本のカウンセラーの性的指向に関する知識と心理的支援の技術の向上であるので、平成18年には、まず、(1)アメリカの研究協力者であるWorthingtonの開発したLGB-KASH(異性愛者のLGBに関する知識・態度尺度)、LGB-CSI(LGBに関する肯定的カウンセリング自己効力感尺度)の改訂日本語版の作成を行った。LGB-KASHをWorthingtonと内容の検討をし、日本の社会に妥当ではない内容を削除し、全28項目を116名の臨床心理士を目指している大学院生を対象に調査を実施した。その結果、「LGB肯定感」「宗教とLGB否定感」「知識」の3因子が抽出された。この尺度の信頼性・妥当性の検討も行った。(2)アメリカの研究協力者であるDeBordとともにカウンセラーのためのセクシュアル・マイノリティに関する訓練のあり方について検討し、全5回の「セクシュアル・マイノリティセンシティブカウンセラー養成プログラム」を作成し、臨床心理士を目指している大学院生平均1回の参加者30名を対象に実践を行った。プログラムは気づき、知識、スキルという流れで行い、セクシュアル・マイノリティのクライエントとのロールプレイを導入した。このプログラムの効果についてLGB-CSIを用いて測定を行い、プログラムの前後で有意な意識の変化、肯定的カウンセリング自己効力感の変化が得られた。(3)日本のセクシュアル・マイノリティの研究の現状を把握するためと、セクシュアル・マイノリティの方々が抱えている心理的問題を把握するために、東京、大阪、神戸、岡山等でインタビューを行った。その結果については現在分析中である。本研究の目的は、日本のカウンセラーの性的指向に関する知識と心理的支援の技術の向上であるので、平成19年度には、平成18年度に実施したプログラムの効果を検証するために、(1)アメリカの研究協力者であるWorthingtonの開発したLGB-CSI(LGBに関する肯定的カウンセリング自己効力感尺度)の改訂日本語版の日本での併存妥当性を検討するために、大学院生96名を対象に調査を実施し、その統計的分析を行った。その結果、日本版の尺度名を「LGBカウンセラー自己効力感尺度」とし、3因子を抽出した。また、因子ごとの学年差、年齢差、経験差、プログラムへの参加の有無での違い等を検討した。その結果をもとに、アメリカの共同研究者であるWorthington,DeBordらと検討した。(2)平成18年度に臨床心理士を目指す院生を対象に行った教育プログラムの効果検証を共同研究者らと共に検討し、学会発表、論文作成を実施中である。(3)日本での同性愛者へのインタビューの結果についても逐語禄をもとに、分析をおこなった。本研究の目的は、日本のカウンセラーの性的指向に関する知識と心理的支援の技術の向上であるので、平成18・19年度には、まず、(1)アメリカの研究協力者であるWorthingtonの開発したLGB-KASH(異性愛者のLGBに関する知識・態度尺度)、LGB-CSI(LGBに関する肯定的カウンセリング自己効力感尺度)の改訂日本語版の作成を行った。

このプログラムの効果についてLGB-CSIを用いて測定を行い、プログラムの前後で有意な意識の変化、肯定的カウンセリング自己効力感の変化が得られた。平成20年度には、アメリカ心理学会において、(1)の研究結果を発表し、他の研究者と意見交換を行った。また、セクシュアル・マイノリティを含めた多文化に関する訓練の必要性について多文化間精神医学界出版の「こころと文化」に論文を投稿し、心理臨床家を目指すものにとって必要な知識・能力についてまとめた。本研究の目的は、日本のカウンセラーの性的指向に関する知識と心理的支援の技術向上であった。平成21年度には、これまでの3カ年(うち産休・育休による中断あり)の研究成果のまとめと公表、他の研究者からの研究成果に対するフィードバックを受けることを中心に行った。(1)研究成果のまとめとしては、昨年アメリカ心理学会で日本でのLGB(レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル)に対する認識・知識についての発表を行い、それについての討議をDeBord博士・Worthington博士らと行ったので、それをもとに、研究代表者が開発したLGB Sensitiveカウンセラー養成プログラムの実践についての発表を日本心理臨床学会で行った。その結果、日本のLGB研究者たちとの活発な討議を行うことができた。また、日本での心理療法に関する内容を国際的なHandbookにまとめることもできた。(2)他の研究者からの研究成果に対するフィードバックについては、日本国内のセクシュアル・マイノリティに関する研究者・実践者等との研究会への参加によって意見交換を行ったり、アメリカのセクシュアル・マイノリティの心理療法に関する倫理基準の翻訳を行ったり(2010年発刊予定)、アメリカのセクシュアル・マイノリティの精神療法に関する第一人者であるDrescher博士との討議を行った。これらの研究成果は、日本の現状理解にも役立ち、セクシュアル・マイノリティの方々への心理支援の行う臨床心理士の知識・技術の向上に役立つ意義のあるものとなった。今後は、これらの研究成果をもとに、地域援助の視点からセクシュアル・マイノリティの当事者、その家族・友人への支援の拠点となる場を構築する予定である。
単項式イデアルの自由分解と算術階数との関係の解明

本研究課題の目的は、多項式環のスクエアフリーな単項式イデアルの算術階数、およびそれを与えるup to radicalな生成元の構成と自由分解との関係の解明であった。高さ3のGorensteinイデアルの算術階数の決定(寺井直樹氏との共同研究)、stringやcycleという超グラフに付随するイデアルの算術階数の決定(Paolo Mantero氏との共同研究)が主な成果である。また、エッジイデアルの極小自由分解に関する研究も、本研究課題の目的の一つであった。エッジイデアルのベッチ数の非消滅性に関する新たな十分条件を得るなど、種々の成果が得られた。本研究の目的は、多項式環のスクエアフリーな単項式イデアルの算術階数、およびそれを与えるup to radicalな生成元の構成と自由分解との関係の解明である。当該年度には、寺井直樹氏との共同研究により、高さ3のGorensteinイデアルの算術階数の決定に成功した。その結果は論文として取りまとめ、現在投稿中である。また研究代表者は以前に、寺井直樹氏、吉田健一氏との共同研究で、超グラフを用いたスクエアフリーな単項式イデアルの分類を導入したが、Paolo Mantero氏との共同研究により、超グラフがstringやcycleの場合に、それに付随するイデアルの算術階数の決定に成功した。そのほか、Cellular resolutionからup to radicalな生成元を構成する方法についての研究を現在進めている。また、有限単純グラフからエッジイデアルというものが定義されるが、エッジイデアルのベッチ数の特徴付けも、本研究の一つの目標であった。前年度にベッチ数の非消滅に関する十分条件を得たが、当該年度には、その結果を論文として取りまとめた。その際に、unmixedな二部グラフの射影次元の特徴づけなど、新たな結果も得られた。本論文も現在投稿中である。さらに、極小自由分解に付随する不変量としてregularityというものがあるが、エッジイデアルの場合にはregularityの、付随するグラフの言葉での評価がある(Katzman, Ha and Van Tuyl)。研究代表者は、日比孝之氏、東谷章弘氏、Augustine B. O'Keefe氏と共同で、それに関連した研究を行った。具体的に言うと、Cameron-Walkerグラフのエッジイデアルに関し、その環論的性質を調べた。この結果も論文として取りまとめ、現在投稿中である。多項式環のイデアルに対し、算術階数という量が定義される。それは、イデアルをup to radicalに生成する元の個数の最小値である。スクエアフリーな単項式イデアルの算術階数は、射影次元を下限としてもち、多くの場合で一致していることが期待される。射影次元は極小自由分解の長さである。自由分解の視点から、算術階数をとらえることが、本研究の主題である。まず算術階数に関して、deviationが2のイデアルのAlexander双対イデアルについての既知の結果をまとめることを試みた。考察の結果、Stanley-Reisnerイデアルについて、単体的複体の2つの面上の錐をとったときの算術階数および射影次元の変化を調べることが、効率的であるように思われた。なお、1つの面上の錐を取ったときは、Barile-Teraiが行っており、これにより、2-linear resolutionをもつイデアルの算術階数が決定された。この方針は、その類似でもあり、また、算術階数の決定に、新たな道具を与えることにつながる。算術階数や射影次元について、ある程度の評価は得られたが、満足できるものにするためには、さらなる考察が必要である。一方自由分解に関連して、エッジイデアルのベッチ数に関する研究を行った。その結果、エッジイデアルのベッチ数の非消滅性に関して、新たな十分条件を見つけた。これは、Katzmanや研究代表者による先行結果を一般化するものである。さらに、Cohen-Macaulay二部グラフについて、Herzog-HibiやMohammadi-Moradiの結果を用いることで、ある特別な非消滅なベッチ数について、逆が成立していることが分かった。この結果は、Francisco-Ha-Van Tuylによる、このグラフのregularityの特徴づけを含むものである。多項式環のイデアルに対し、算術階数と呼ばれる不変量が定義される。本研究の目的は、算術階数およびそれを与えるup to radicalな生成元の構成と自由分解との関係の解明である。昨年度までに得られた結果として、高さ3のGorensteinイデアルの算術階数の決定(寺井直樹氏との共同研究)、stringやcycleという超グラフに付随するイデアルの算術階数の決定(Paolo Mantero氏との共同研究)があるが、今年度には、前者を出版、後者をアクセプトにまでこぎつけた。

さらに、後者の結果は、沼田泰英氏との共同研究により、treeの場合に拡張した。また、deviationが2のイデアルのAlexander双対イデアルについて、結果を論文にまとめ投稿し、アクセプトされた(寺井直樹氏、吉田健一氏との共同研究)。一方、エッジイデアルの極小自由分解に関する研究も、本課題の目的の一つであり、昨年度までに、エッジイデアルのベッチ数の非消滅性に関する結果が得られたが、今年度にはその論文をアクセプトにまでこぎつけた。unmixedbipartite graphの射影次元の特徴付けもそこで得られた結果の一つであるが、この結果をvery well-coveredグラフに拡張する研究が、寺井直樹氏、Siamak Yassemi氏と共同で進行中である。その他、グラフに関する研究を日比孝之氏、東谷章弘氏、土谷昭善氏と共同で行い、結果を論文にまとめ現在投稿中である(arXiv:1412.3881)。今年度の主目標であった、自由分解からのup to radicalな生成元の構成については、Batzies&Welkerの論文に最初の研究対象となりうるものを見つけたが、成果を上げるには、もう少し考察が必要である。組合せ論的可換環論本研究課題の目標としていた問題をいくつか解決でき、研究成果は順調に上がっていると思われる。エッジイデアルのベッチ数の特徴づけに関する研究は、順調であるように思われる。しかしながら算術階数の方は、当初の計画ほど進んでいない。算術階数の決定に関しては、徐々に成果が上がり始めている感があるが、自由分解の視点から捉えることはあまりできておらず、このような考察を進め、また得られた結果をまとめていかなければならない。cellular resolution等、自由分解と算術階数の関係についての研究を進める。また、算術階数が体による不変量かどうかの考察を深める。その際、様々な研究集会に出席し、また成果を発表することで、問題解決のためのアイデアを得るよう努める。本研究課題の最終年度に当たるため、得られた結果をまとめることにも力を入れる予定である。deviationが2のイデアルのAlexander双対イデアルの算術階数についての研究を続ける。高さ3のGorensteinイデアルや次数3のlexsegmentイデアルについては徐々に成果が上がりつつあるので、共同研究者である寺井直樹氏(佐賀大学)と密に連絡を取りながら、論文にまとめる。これらの結果は学会などで発表し、広く知らしめるとともに、幅広い意見を求める予定である。また、エッジイデアルのベッチ数の特徴づけに関して、今年度得られた十分条件が必要条件となるグラフのクラスを探る。regularityの特徴づけがなされているような二部グラフのクラスが、そのようなクラスになっているのではないかと期待している。次年度使用額は出張費の誤差のため生じた。研究費は余剰分も含め、当初の予定通り、主に研究集会参加のための旅費に充てる。今年度は研究成果の関係上、研究連絡をあまりとらなかった。書籍も想定より安価で購入できた。
インプラント埋入におけるビスフォスフォネート局所間歇投与の効果

インプラント周囲骨の長期にわたる慢性的吸収や,インプラント埋入術直後の急激な骨吸収など,治療を失敗に至らしめるような骨吸収を抑制することは予後の安定に重要な事項である.近年,ビスフォスフォネートの強力な骨吸収抑制効果に着目し,インプラントへの応用を試みた研究が行われており効果が明らかになってきている.しかし,局所投与における効果は十分に明らかになっておらず,最適な投与法を確立することは重要である.本研究ではウサギ大腿骨にインプラントを埋入し,ビスフォスフォネートを埋入直後より局所に少量を投与後,組織形態計測にて検討を行い,その効果を明らかにする.方法としては,体重約3.5kgの雄性日本白ウサギの両側大腿骨に直径3.3mmのインプラントを埋入し以下の群に分けた.Cont:埋入後に生理食塩水を週1回局所投与する群(対象群)BP:埋入後にビスフォスフォネートを週1回局所投与する群術後12週間飼育し,エーテル過量投与にて屠殺し,大腿骨から切り出した試料を,通法に従って固定・脱水し,樹脂にて包埋した.試料をインプラント体中央部で切断,研磨後,カーボン蒸着処理を施し,走査電子顕微鏡で反射電子像を撮影した.得られた像について,インプラントと新生骨の接触率を計測した.反射電子像より,すべてのインプラント体は骨と密に接触しており埋入術は成功していた.両群ともに皮質骨の穿孔部付近からインプラント体に添って新生骨が誘導されていたが,BP群に比較的多くの新生骨が認められた.また,BP群においてはインプラント体先端付近の皮質骨からインプラント体に添って新生骨が誘導されていたが,Cont群ではこのような現象は認められなかった.また,インプラントと新生骨の接触率は,BP群において有為に高値を示した.本研究によりビスフォスフォネートの局所投与は,インプラント周囲骨の吸収抑制に効果を認めることが示された。歯科領域では,インプラントを用いた補綴治療が選択される機会が増加の一途をたどっており,今日では補綴治療の一選択肢としての地位を確立しつつあるが,インプラント周囲骨の慢性的な吸収はインプラントの長期保存を妨げている一因であると考えられる.また,インプラント埋入直後に急激な骨吸収が生じたために失敗に至る例も報告されており,長期的にも短期的にもインプラント周囲骨の吸収を抑制する手段を確立することは重要である.そこで,本研究では強力な骨吸収抑制効果を有するビスフォスフォネートを用い,インプラント周囲骨の吸収の抑制を試み,その効果について明らかにする.実験には日本シロウサギを用い,麻酔下において長さ5mm,直径2.8mmのシリンダー型IATインプラント(特注)を大腿骨に埋入した.術後には抗生剤,鎮痛剤を投与し自由運動下にて飼育した.インプラント埋入直後より局所にビスフォスフォネートを週1回の頻度で投与し,術後8週および12週に安楽死させ,試料を摘出した.対照群には生理食塩水を局所に投与した.現在,予定された動物実験をほぼ終了し,次年度は動物実験で得られた被験体をもとに各種組織試料を作製し,電子顕微鏡・光学顕微鏡を用いた定量的・定性的形態解析を行う予定である.試料をインプラント周囲組織を含めて切り出し,樹脂包埋を行う.試料を切断研磨システムによって30μmに薄切し,電子顕微鏡・光学顕微鏡を用い組織増の観察および撮影を行う.この像を基に画像解析ソフトウェアのImageJを用い,骨とインプラントの接触率の計測を行う.インプラント周囲骨の長期にわたる慢性的吸収や,インプラント埋入術直後の急激な骨吸収など,治療を失敗に至らしめるような骨吸収を抑制することは予後の安定に重要な事項である.近年,ビスフォスフォネートの強力な骨吸収抑制効果に着目し,インプラントへの応用を試みた研究が行われており効果が明らかになってきている.しかし,局所投与における効果は十分に明らかになっておらず,最適な投与法を確立することは重要である.本研究ではウサギ大腿骨にインプラントを埋入し,ビスフォスフォネートを埋入直後より局所に少量を投与後,組織形態計測にて検討を行い,その効果を明らかにする.方法としては,体重約3.5kgの雄性日本白ウサギの両側大腿骨に直径3.3mmのインプラントを埋入し以下の群に分けた.Cont:埋入後に生理食塩水を週1回局所投与する群(対象群)BP:埋入後にビスフォスフォネートを週1回局所投与する群術後12週間飼育し,エーテル過量投与にて屠殺し,大腿骨から切り出した試料を,通法に従って固定・脱水し,樹脂にて包埋した.試料をインプラント体中央部で切断,研磨後,カーボン蒸着処理を施し,走査電子顕微鏡で反射電子像を撮影した.得られた像について,インプラントと新生骨の接触率を計測した.反射電子像より,すべてのインプラント体は骨と密に接触しており埋入術は成功していた.両群ともに皮質骨の穿孔部付近からインプラント体に添って新生骨が誘導されていたが,BP群に比較的多くの新生骨が認められた.また,BP群においてはインプラント体先端付近の皮質骨からインプラント体に添って新生骨が誘導されていたが,Cont群ではこのような現象は認められなかった.また,インプラントと新生骨の接触率は,BP群において有為に高値を示した.本研究によりビスフォスフォネートの局所投与は,インプラント周囲骨の吸収抑制に効果を認めることが示された。
低抵抗η型ダイヤモンド半導体の気相成長のハイブリッドシミュレーション

本研究の目的は薄膜の気相成長をシミュレートできる第一原理・古典ハイブリッド分子動力学法を確立し、ダイヤモンド半導体素子の実現に不可欠な低抵抗n型ダイヤモンドの成長条件をコンピューターシミュレーションにより見出すことであった。平成16年度には、Beowulf PCクラスタ計算機システムを構築し、同時に水素ホウ素(BH2)複合欠陥によるダイヤモンドのn型化の真偽と機構を明らかにした。平成17年度には16年度に引き続きハイブリッドシミュレーションのプログラム開発を行うと同時に、気相成長により作成されたPドープダイヤモンド薄膜の電子スピン共鳴実験から新しく報告されたダイヤモンド中のリン(P)不純物の正方晶の対称性を持った構造について大規模第一原理計算により検証を行った。シミュレーションのプログラム開発においては、表面の分極が気相成長において不純物の高濃度ドーピングを阻害するなど重要な要素になることが分かったので、それを取り入れることのできる新しい粗視化法を採用した分子動力学法のプログラムを完成した。プログラムは並列化されておりBeowulf PCクラスタやスーパーコンピュータ上で高速に動作が可能である。ダイヤモンド中のP不純物については、216個の炭素原子(C)を含むスーパーセルを用いて格子緩和のみならず格子の歪まで緩和させる大規模第一原理計算をはじめて行った。その結果、P不純物のCに比べて大きな共有結合半径が格子の内部歪みに大きな影響を与えるため、正方晶の対称性が最安定な構造になることがわかった。本研究の目的は薄膜の気相成長をシミュレートできる第一原理・古典ハイブリッド分子動力学法を確立し、ダイアモンド半導体素子の実現に不可欠な低抵抗n型ダイアモンドの成長条件をコンピュータシミュレーションにより見出すことである。平成16年度は、計算機システムの構築とハイブリッドシミュレーションのプログラム開発を行う計画で研究を遂行した。同時に水素ホウ素(BH_2)複合欠陥によるダイアモンドのn型化の真偽と機構を明らかにするための理論研究も行った。計算機システムとしてLinuxを基本ソフトとして用い、ディスクを一切持たないクライアントがネットワークを利用して起動する仕組み(PXEブート)をもったメンテナンス性の高いBeowulfクラスタを完成させた。Message Passing Interface(MPI)により並列化されたプログラムが実行可能である。シミュレーションのプログラムはフリーソフトウェアの第一原理計算コードである。abinitを改造し、第一原理・古典ハイブリッド分子動力学計算が可能になるよう作業を進めている。第一原理領域と古典領域の境界の原子に働く力を高精度に計算することが現在の課題である。BH_2不純物複合体についての系統的網羅的な第一原理計算によりBH_2n型複合欠陥の安定構造を明らかにした。また、そのドナー準位は比較的深いものの多量に生成された複合欠陥が不純物バンドを構成することによりn型伝導が実現される可能性があることが解った。
日本における起業の源泉とその支援政策に関する研究

本研究の目的は,創業の促進を目的とする公共政策(以下,創業支援政策)の理論的基盤を構築することにある.そのためには,創業を経済行為として定式化するとともに,経済主体としての創業者の行動パターンを定式化し,その妥当性を実証的に検討する必要があると考えた.そこで,本研究では,創業者を企業の設立(創業)を通じて自らが認識する経済的機会の実現を図ろうとする経済主体と考えた.そして,創業を個人的な知識創造のプロセスであると見なし,そのプロセスにおいて発生する機会費用を含む知識創造コストをリスクの創業に伴うリスクの源泉と考えた.そして,潜在的創造者は,知識創造コストを最小化するように創業を意思決定すると仮定した.以上のようなラインでの仮説群を検討するため,本研究では1999年3月に技術忘向型ベンチャービジネスの創業者に対するアンケート調査を実施した.その集計結果から得られた結論としては,仮説の多くは若千の修正こそ必要であったが,おおむね支持できるというものであった.日本において,ベンチャービジネスと呼ばれる小規模企業を対象とした公共政策は,1970年代半ば以降産業技術政策の一部として導入された.80年代には店頭市場改革による市場フレームワークの再構築が試みられた.90年代には,企業者精神の希少性が焦点とされ,政策は創業支援へとシフトした.本研究では,OECDの認識に示されているように,企業者を,「新しい小規模事業の創設とその成長」を主導する経済主体と,そのような企業者を他の企業者概念と区別するため創業企業者と呼び,その理論的定式化(マイクロ・ファウンデーション)を試みる.それとともに,潜在的な創業企業者のインセンティブをコントロールするための政策含意を検討する.その特徴は,創業企業者による創業が知識創造のプロセスを含み,そのプロセスに創業企業者が負うリスクの源泉を求めるという視点を導入したことである.本研究では,創業企業者がその知識創造のプロセスで直面する不確実性の種類によって創業を2種類のケース(革新性の程度の低い多くのサービス部門を想定したケースと製造部門や革新性の高いサービス部門を想定したケース)に分けて検討している.また,上記の理論仮説を検証するため創業企業者に対するアンケート調査を実施している.本研究の目的は,創業の促進を目的とする公共政策(以下,創業支援政策)の理論的基盤を構築することにある.そのためには,創業を経済行為として定式化するとともに,経済主体としての創業者の行動パターンを定式化し,その妥当性を実証的に検討する必要があると考えた.そこで,本研究では,創業者を企業の設立(創業)を通じて自らが認識する経済的機会の実現を図ろうとする経済主体と考えた.そして,創業を個人的な知識創造のプロセスであると見なし,そのプロセスにおいて発生する機会費用を含む知識創造コストをリスクの創業に伴うリスクの源泉と考えた.そして,潜在的創造者は,知識創造コストを最小化するように創業を意思決定すると仮定した.以上のようなラインでの仮説群を検討するため,本研究では1999年3月に技術忘向型ベンチャービジネスの創業者に対するアンケート調査を実施した.その集計結果から得られた結論としては,仮説の多くは若千の修正こそ必要であったが,おおむね支持できるというものであった.
P1ファージ由来組換え酵素導入による条件依存性変異体マウスの作成

標的遺伝子組換え法は、ある特定の遺伝子の機能についてin vivoの解析を可能にする有力な方法である。一方多くの遺伝子は、生体の発生・分化の各段階において多様な役割を担っていると考えられ、従来の標的組換え法のみでは、変異体が異常をきたす段階以降については、その解析が不可能である。そこで、標的遺伝子組換え法の応用範囲を拡張し、解析可能なマウスの発生・分化の段階を拡大するために、条件依存性の標的組換え法の開発が必須である。(1)対象遺伝子の検討まずこの方法対象となる遺伝子の検討を行った。我々の研究室で、従来の標的組換え法により既に変異の生殖細胞系列への寄与が確認されているIP3受容体(IP3R),HGF/SF,APCの3種の遺伝子を選んだ。IP3R変異体に関しては、詳細な表現型の解析を現在続行中である。HGF/SFについては、そのホモ接合変異体が、胎生期に胎盤の形成不全のために致死である事を明らかにした。従って、これ以降の発生におけるHGFの機能を明らかにするためには、条件依存性変異体の作製が有効である。またAPC遺伝子については、そのホモ接合変異体が、発生のごく初期、即ち原腸陥入以前に既に致死である事が明らかとなり、同様に条件依存性変異の導入が必須である。(2)APCへの応用まず条件依存性標的組換え法をAPC遺伝子に応用するためにES細胞中での組換え酵素の発現とその効果の検討を行った。APC遺伝子の第14エクソンの上流及び下流の2ヶ所にLoxP配列が挿入した組換えベクターを作製し、これをES細胞に導入して潜在的変異を持つES細胞を得た。ES細胞の中で実際にCre酵素によるLoxP配列の組換えが起こる事を確認するためにCre酵素の発現ベクターを、この潜在的変異を持つES細胞に導入した。PCR法及びサザンブロット法により、APC遺伝子上で目的とするCre酵素による組換えが起きている事を確認した。これらの潜在的変異ES細胞とCre酵素による組換え変異ES細胞両者から、現在ブラストシスト注入法でマウスを作成している。
強化材の凝集現象を応用した金属基複合材料のリサイクル技術の開発

マトリックス合金と強化材間の濡れ性すなわち反応性は,マトリックス合金/強化材界面の構造を決定し,複合化後の強化材の性情にも大きく影響することはよく知られており,そのため本研究課題で開発するリサイクル技術においても,その影響を無視することはできない.そこで,溶融状態でSiCと反応性を持つAl-Cu合金および複合化する温度によって反応性が異なるAl-Si合金を用いてSiC粒子強化MMCをLPI法により作製し,分離実験に用いた.その結果,界面反応によりマトリックス合金とSiC粒子間の濡れ性が改善されたMMCは,界面反応が生じないMMCと比較してマトリックス合金の回収率が低下し,マトリックス合金の組成が変化することがわかった.回収したSiC粒子を観察した結果,界面反応が生じる場合でもそれによる粒子の劣化は軽微であったことから,十分再利用に耐えると思われる.また,マトリックス合金に鋳鉄(FC200)を用いてアルミナ粒子と複合化させたMMCを作製して分離実験に用いた場合,鋳鉄とアルミナ粒子の反応が生じないこと,また溶融鋳鉄の高い流動性から,非常に高い回収率が得られることがわかった.次に回収したAl-Cu合金マトリックスとSiC粒子の再複合化を試みたが,十分に複合化することができなかった.これは,回収したSiC粒子中にマトリックス合金の酸化膜等の不純物が混在していたためと考えられ,今後は回収した強化材の分別処理技術についても検討する必要があることがわかった.前年度の結果も含め,以上の結果から,強化材の凝集現象を応用したMMCのリサイクル技術に関する基礎的な知見を十分に得ることができた.機械的及び物理的諸特性に優れる金属基複合材料(MMC)は、幅広い分野で応用が期待されているが、他の金属材料と比較して、そのリサイクル技術は十分に確立されているとはいえない。これまでの研究から、再溶解させたMMCをノズル部から流出させることにより、強化粒子とマトリックス合金が分離されることがわかった。この際、強化粒子はノズル部近傍で凝集してスケルトン構造を形成してノズル部に残留し、フィルタとして機能すると考えられることから、ノズルの形状がスケルトン構造の形成過程に影響を及ぼすことが予想される。本課題では、ノズル部におけるスケルトン機構の形成機構および強化粒子とマトリックス合金の分離機構に及ぼすノズル形状の影響を明らかにすることを目的とした。マトリックスにはAl-4%Cu合金を、強化粒子にはSiC粒子(平均粒径:75μm)を用いて作製した粒子強化MMC(PRMMC)を分離実験に用いた。ノズル形状がスケルトン構造の形成機構に及ぼす影響を調べるため,ノズル部の角度を変化させた5種類のノズル形状をもつ石英管を作製して実験に用いた。5種類のノズルを用いて、分離実験を行った結果、ノズル角が小さくなる程、回収率が高くなる傾向を示した。また、流出物中の強化粒子の面積分率は、ノズル角が30°および180°の時にわずかに高くなり、これは強化粒子が溶湯と共に流出したことを示している。分離の際には、溶湯の流動と共に強化粒子が移動するため、ノズル部の断面積の変化により強化粒子の凝集およびスケルトン構造の形成が促進または阻害されると考えられる。以上の結果から、強化粒子の凝集によるスケルトン構造を形成を促進させ、PRMMCの分離を進行させるためには、最適なノズル形状があり、ノズル角が80120°のノズルが、PRMMCの分離に適することがわかった。マトリックス合金と強化材間の濡れ性すなわち反応性は,マトリックス合金/強化材界面の構造を決定し,複合化後の強化材の性情にも大きく影響することはよく知られており,そのため本研究課題で開発するリサイクル技術においても,その影響を無視することはできない.そこで,溶融状態でSiCと反応性を持つAl-Cu合金および複合化する温度によって反応性が異なるAl-Si合金を用いてSiC粒子強化MMCをLPI法により作製し,分離実験に用いた.その結果,界面反応によりマトリックス合金とSiC粒子間の濡れ性が改善されたMMCは,界面反応が生じないMMCと比較してマトリックス合金の回収率が低下し,マトリックス合金の組成が変化することがわかった.回収したSiC粒子を観察した結果,界面反応が生じる場合でもそれによる粒子の劣化は軽微であったことから,十分再利用に耐えると思われる.また,マトリックス合金に鋳鉄(FC200)を用いてアルミナ粒子と複合化させたMMCを作製して分離実験に用いた場合,鋳鉄とアルミナ粒子の反応が生じないこと,また溶融鋳鉄の高い流動性から,非常に高い回収率が得られることがわかった.次に回収したAl-Cu合金マトリックスとSiC粒子の再複合化を試みたが,十分に複合化することができなかった.これは,回収したSiC粒子中にマトリックス合金の酸化膜等の不純物が混在していたためと考えられ,今後は回収した強化材の分別処理技術についても検討する必要があることがわかった.前年度の結果も含め,以上の結果から,強化材の凝集現象を応用したMMCのリサイクル技術に関する基礎的な知見を十分に得ることができた.
肝線維化の細胞生物学的研究

肝線維化は,慢性進行性肝病変の主要な病態であり,全身の臓器線維症(肺,腎,膵,皮膚や大動脈など)の治療とも関連して,その機序の解明は極めて重要である.本研究では,肝線維化において主要な役割を演じる伊東細胞(肝星細胞)を中心に肝線維化の細胞生物学的研究を中国佳木斯大学基礎医学院との間で共同で行い,次のような研究成果を得た;1.成因の異なる様々なヒトの肝線維化において,肝細胞の壊死巣内および近傍の伊東細胞が活性化され,腫大,増殖して,筋線維芽細胞に形質を転換することが,肝線維化のKey eventであること,さらにそれが胎生期の現象の再現,"胚戻り現象"であることを証明し,その病理学的意義を研究協力校の共同研究者とともに考察した. 2.伊東細胞の活性化の第一段階の組織反応として,局所組織の障害の結果,伊東細胞が周囲の肝細胞や類洞との関係を失い,"denuded"Ito cell化することが必要であることを見出した.3.伊東細胞の増殖や筋線維芽細胞化と密接に関係するfibrogenic cytokineのうち,in vitro研究で,もっとも重要であることが証明されているTGF-βについて,TGF-βおよび潜在型TGF-β複合体を構成するlatency-associated-piptide(LAP)およびlatent TGF-βbinding protein(LTBP)の肝線維化巣内での分布と局在を免疫組織化学的および免疫電顕観察により,初めて明らかにし,TGF-βのパラクリン(線維化巣内の胆管上皮細胞による分泌も含める)およびオートクリンによる作用機序を示唆した.また,正常肝の静止伊東細胞によるLTBP産生を証明した.4.相手校のヒト肝組織の症例に,少数例ではあるけれども,わが国では類例を見ない線維化症例を経験した. 5.三年間の共同研究を通して,十分な意思疎通が可能となり,中国の東北部に共同研究の拠点が得られ,今後,肝線維化について,地理病理学的研究の推進も可能となった.現在,肝線維化について,さらに分子生物学的研究を展開するため,研究施設や体制の整備を行っている.肝線維化は,慢性進行性肝病変の主要な病態であり,全身の臓器線維症(肺,腎,膵,皮膚や大動脈など)の治療とも関連して,その機序の解明は極めて重要である.本研究では,肝線維化において主要な役割を演じる伊東細胞(肝星細胞)を中心に肝線維化の細胞生物学的研究を中国佳木斯大学基礎医学院との間で共同で行い,次のような研究成果を得た;1.成因の異なる様々なヒトの肝線維化において,肝細胞の壊死巣内および近傍の伊東細胞が活性化され,腫大,増殖して,筋線維芽細胞に形質を転換することが,肝線維化のKey eventであること,さらにそれが胎生期の現象の再現,"胚戻り現象"であることを証明し,その病理学的意義を研究協力校の共同研究者とともに考察した. 2.伊東細胞の活性化の第一段階の組織反応として,局所組織の障害の結果,伊東細胞が周囲の肝細胞や類洞との関係を失い,"denuded"Ito cell化することが必要であることを見出した.3.伊東細胞の増殖や筋線維芽細胞化と密接に関係するfibrogenic cytokineのうち,in vitro研究で,もっとも重要であることが証明されているTGF-βについて,TGF-βおよび潜在型TGF-β複合体を構成するlatency-associated-piptide(LAP)およびlatent TGF-βbinding protein(LTBP)の肝線維化巣内での分布と局在を免疫組織化学的および免疫電顕観察により,初めて明らかにし,TGF-βのパラクリン(線維化巣内の胆管上皮細胞による分泌も含める)およびオートクリンによる作用機序を示唆した.また,正常肝の静止伊東細胞によるLTBP産生を証明した.4.相手校のヒト肝組織の症例に,少数例ではあるけれども,わが国では類例を見ない線維化症例を経験した. 5.三年間の共同研究を通して,十分な意思疎通が可能となり,中国の東北部に共同研究の拠点が得られ,今後,肝線維化について,地理病理学的研究の推進も可能となった.現在,肝線維化について,さらに分子生物学的研究を展開するため,研究施設や体制の整備を行っている.本研究により、肝線維化について下記の真実を確認し、細胞生物学的発見をするのとが出来た:1.肝線維化では病因の如何にかかわらず、壊死に陥った肝細胞に近接する伊東細胞か活性化Kupffer細胞やマクロファージ、リンパ球、好中球など傷害局所に浸潤した炎症細胞、類洞内皮に粘着した血小板などから放出されるTGF-β1,PDGFなどのサイトカインありいは壊死肝細胞由来因子、細胞外マトリックスの変化などにより刺激され、分裂・増殖する。ついで筋線維芽細胞様に形質を転換する。この伊東細胞の筋線維芽細胞化こそが肝線維化のcentral eventであり、筋線維芽細胞化伊東細胞が線維化巣を形成する。2.従来、伊東細胞の関与が乏しいと考えられてきた胆管閉塞性線維化でも、閉塞後、肝小葉周辺部に細胆管が増生し、この部の伊東細胞が活性化され線維増生が始まる。この際、線維化巣内の筋線維芽細胞と増生細胆管上皮との密接像がしばしば観察され、細胆管上皮はTGF-β1陽性を示す。実験的には、胆管結紮後、線維化巣内にTGF-β1陽性のmast cellが浸潤する。これらの事実は肝線維化

巣内の細胞はサイトカイン・ネットワークにより、相互に密接に関係し、線維化に関与していることを示してる。3.肝線維化に際して認められる伊東細胞の筋線維芽細胞化現象は胎生末期に肝類洞壁にIII、IV型コラーゲンや各種の細胞外マトリックスが過剰に産生される時期にも観察され、出生後、消失することから、肝線維化時の反応は“胚戻り"としの側面を持っている。現在、in situ hybridizationによる伊東細胞の筋線維芽細胞化機序の分子生物学的解析と薬物による肝線維化抑制実験を実施中である。相手側とは相互訪問により、研究結果の発表と意見交換を行い、あわせて当教室に留学中の相手側研究生(大学院生)とも研究活動を展開している。この大学間国際学術共同研究により、今年度(3ケ年計画の2年度目)も初年度(平成9年度)と同様に、高知医科大学と中華人民共和国佳木斯大学医学院との間で、研究者の相互派遣、学術講演会の実施、研究技法の修練を行うことが出来、肝線維化の細胞生物学的研究を推進するために必要な研究体制を一段と整備、充実することが出来た。1.佳木斯大学医学院のヒト肝硬変症例のなかには、本邦の肝硬変像とは、線維化のパターンが異なっているものがあることを見だし、この点について、疫学を含めて、さらに多数例の比較観察が必要となった。2.肝線維化の際、その中心像は肝細胞傷害局所の伊東細胞(hepatic stellate cell)の筋線維芽細胞化であるが、その形質転換をになう主要なサイト力インであるtransforming growthfactor-β1(TGF-β1)の線維化巣内の局在様式をヒト生検肝組織の免疫電顕による観察から初めて証明することが出来た。線維化巣内では浸潤したTリンパ球やマクロファージの他に、粗面少胞体やゴルジ装置が発達し、筋線維芽細胞様に形質を転換した活性化伊東細胞にも反応産物の沈着が認められ、パラクリンおよびオートクリンの両機序による線維産生能の亢進が示された。一方、latency-associated peptide(LAP)あるいはlatent TGF-βbinding protein(LTBP)、とくにLTBPは、ビタミンAを含む脂肪滴を有する静止期の伊東細胞の細胞質および増生した膠原線維上(あるいは間)に局在が確認され、潜在型TGF-βの産生と貯蔵について新知見が得られた。3.胆管閉塞による続発生胆汁性肝線維症の実験病理学的研究を担当している当教室に留学中の相手校の研究生(本学大学院生)はラット総胆管の切断後7日目に著しく増強する肝線維化では、小葉周辺部の肝細胞の脱落、類洞構造の消失に伴い、肝実質と門脈域の境界部に、遺残した静止期の伊東細胞が多数認められ、この細胞の筋線維芽細胞化がperiportal biliary fibrosisに重要であることを初めて見出した。現在、今回の研究で得られた線維化巣内のTGF-β1の局在様式をIn situ hybridizationによりmRNAレベルで分子生物学的に考察する試みが進行中である。肝線維化は,慢性進行性肝病変の主要な病態であり,全身の臓器線維症(肺,腎,膵,皮膚や大動脈など)の治療とも関連して,その機序の解明は極めて重要である.本研究では,肝線維化において主要な役割を演じる伊東細胞(肝星細胞)を中心に肝線維化の細胞生物学的研究を中国佳木斯大学基礎医学院との間で共同で行い,次のような研究成果を得た;
多変数フーリエ級数の球形和の挙動

リース・ボッホナー平均から作られるリトルウッド・ペリーのg-関数の性質を種々調べることができた。最も顕著な成果は、ガウス・ワイエルシュトラス平均、さらに、そこに現れるパラメーターを複素数にまで拡張したものから作られるg-関数の間に点ごとの大小関数があることを証明できたことである。その他の関連する研究成果として以下の成果が得られた。代数体の規準評価に対するシルバーマンの予想を否定し、もっと良い下からの評価が得られた。コンパクト強擬凸多様体上のヤング・ミルズ接続のモジュライが決定できた。球面、複素射影空間、および、これらの非コンパクト型双対空間などから自分自身への調和写像の興味ある具体例を構成することができた。極小曲面について、体積の第二変分から得られるヤコビ作用素の本質的スペクトルを完全に決定できた。モンジュ・アンペール方程式に対して新しい解の構成法に成功した。この方法は従来の多変数ポテンシャル論的アプローチにおけるマルコフ過程を区分的にコントロールして最適解を作る方法に対応している。この考え方を発展させベルマン・イサーク方程式の解の構成に粘性解の方法が適用可能であることが判った。分岐のある一次元系の上での熱方程式の基本解を構成し、グラフネットワークの位相幾何学的な不変量を導いた。次元を上げて、二次元での様子を調べているが、二次元特異多面体の頂点のまわりでの基本解の漸近展開が重要となり、ネットワーク上の道を重みをつけて数え上げねばならず、数式処理をもちいて研究を続けている。
エピジェネティクス変換を介した核内受容体による神経幹細胞の分化制御機構の解明

本研究課題は、核内受容体による神経幹細胞の分化系譜制御機構の解明を目的としている。本年度は、前年度につづき、神経幹細胞分化への関与が指摘されているレチノイン酸(RA)受容体に関しての研究を遂行した。マウス胎仔終脳由来神経上皮細胞を、RA及びアストロサイト分化誘導性サイトカイン(LIF)との共存下で培養し、免疫染色により分化傾向を観察した。その結果、RA単独添加ではアストロサイト特異的蛋白質GFAP陽性細胞は確認されなかった。しかしながら、LIF単独添加と比較し、RAとLIFの同時添加においてGFAP陽性細胞の劇的な増加が観察された。さらに、GFAPの発現制御機構を解析するために、GFAPプロモーターを用いてルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、RAとLIFを同時添加した細胞群は、単独添加群と比較し、相乗的にGFAPプロモーターを活性化していた。また、GFAPプロモーターに推定されるRA受容体応答配列の存在が確認され、その配列への点変異の導入によりRAとLIFによる相乗的なGFAPプロモーターの活性化は認められなくなった。加えて、RA添加により、GFAPプロモーターのヒストンアセチル化の亢進が認められた。さらに、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤の一つであるバルプロ酸の神経上皮細胞への添加により、RAの添加と同様にLIFによるGFAP陽性細胞への分化の促進が観察された。これらの結果は、RAがヒストンアセチル化の亢進によるクロマチン構造変換を介してGFAP遺伝子の発現制御に関与し、神経幹細胞のアストロサイト分化に寄与している事を示唆している。この成果は本年度の第29回日本分子生物学会年会でポスター発表として報告した。本年度は、神経幹細胞分化への関与が指摘されているレチノイン酸(RA)受容体に注目した。まず、神経幹細胞を含む胎生14.5日目の神経上皮細胞の培養系し、RA及びアストロサイト分化誘導が知られているIL-6ファミリーに属するサイトカインLIFを培養液に添加した。その結果、RAとLIFを同時に添加した群においてアストロサイト特異的蛋白質GFAPの陽性細胞数の劇的な増加が観察された。このことから、LIFとRAは相乗的にアストロサイト分化に関与することが示唆された。さらにGFAPプロモーターをレポーターとして神経上皮細胞を用いてルシフェラーゼアッセイを行い、RAの効果を調べたところ、LIF単独刺激に比べ、RAとLIFと供刺激のルシフェラーッゼ活性が大きく増加した。このことからRAとLIFはGFAPの転写を相乗的に促進することが明らかになった。加えて、RA受容体が結合すると予想されるレチノイン酸応答配列DROがGFAPプロモーター上に存在し、RAがその領域に結合するレチノイン酸受容体を介してGFAP転写活性化に関与していることを示した。さらに、STAT3のGFAPプロモーター結合能への影響をSTAT3抗体を用いたクロマチン免疫沈降法により観察した。その結果、LIF単独刺激群と比較して、RAとLIFの共刺激群がより多くのSTAT3のGFAPプロモーターへの結合が観察された。このことは、RAがGFAPプロモーター上へのSTAT3の結合に関与していることをしめしている。以上の結果から、RAはレチノイン酸受容体を介して胎生期神経幹細胞のアストロサイト分化の促進に関与することが示された。この成果は本年度の第28回日本分子生物学会年会でポスター発表として報告した。