hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二酸化炭素の電解還元における反応中間種の赤外分光測定

このうち(d)に属する金属の中には、炭化水素生成能が(a)に属するCuに次で高い金属が含まれている。そこで初年度は特に炭化水素生成に着目し、(a)と(d)のグループに属する電極金属について表面種の測定とその反応性について検討した。以下のことが明らかになった。1.水素を生成する金属:pt、lr、Ni、Fe等がこれらのグループに属する。CO_2あるいはCO電解によって炭化水素も生成するNi、Fe電極について分光法により測定を行い検討した。その結果、両系共通にCO吸着種を検出した。炭化水素生成にはCOの吸着が必要である。Ni電極においてさらに詳細な検討を加え、次の3点を明らかにした。(1)CO_2還元により吸着COが生じ、吸着COが炭化水素へ還元される。(2)吸着COにはlinear型とbrige型の2種存在し、両吸着種とも炭化水素へ還元される。(3)linear型の吸着種はbridge型の吸着種より還元速度が速い。2.炭化水素生成金属:Cu金属が唯一これに属する。Cuは特異な還元活性を有する。Cu電極-CO系について分光測定を行い、電極に吸着したCO種の赤外反射スペクトルを得た。また、CO_2還元においても同じ種が吸着していることを見いだし、これから、CO_2から炭化水素への中間にCO吸着種が生成することを明らかにした。COのCuへの吸着は特異な電位から起こり、その際、電荷移行が伴う特異な吸着である。この特定なCOの吸着状態の検討については次年度の研究課題とする。1.二酸化炭素(CO_2)を水溶液中で電解還元すると,電極金属によって生成物は大きく異なる。Pt,Ni等では,CO_2はほとんど還元されずにH_2が生成する。Hg,Pb等ではCO_2が2電子還元され,ぎ酸が生成する。Au,Ag等では同じく2電子還元されるが,COが生成する。Cuでは多電子還元され炭化水素類が生成する。赤外分光法を用いてこれらの系の吸着種,中間種を系統的に測定し,生成物選択性と表面吸着種との関係を分子レベルで明らかにすことを目的とする。本年度はAuとCuについて検討した。2.CO生成金属:Au電極についてCO_2還元条件下での吸着種の測定を行った。CO_2還元後の二重層領域の電位で2種のCO吸着種を検出した。低波数(2000cm^<-1>)に吸収を有するCO吸着種は安定で酸化されにくく,高波数(2100cm^<-1>)のCOは容易に酸化され,また脱離する。高波数の吸着種は特定電位でのみ吸着し,CO_2還元電位では吸着しない。CO_2還元下では生成したCOは高波数CO吸着点には吸着せず,このサイトはfreeになりCO_2還元活性点として維持されると考えられる。Auが低電位でCO_2還元が進む一つの要因と考えられる。また,活性なCO吸着が起こらないので炭化水素の生成も起こらない。3.炭化水素生成金属:Cu上の吸着CO種を赤外分光法で検出し,これがCO_2還元下で生成することを明らかにした。CO吸着種は炭化水素生成への中間種であることを示した。Ni,Fe,Au電極の吸着種の結果と合わせ考えると,炭化水素生成にはCO吸着種の存在が重要である。Cu電極においてはCO雰囲気下で特有な還元酸化波が観測されるが,赤外分光法と電気化学的方法により,この電荷移行はCOの吸着に伴うことを明らかにした。これからCOの吸着に水素が伴うことを推定し吸着構造を検討した。また,重水を用いてCO吸着種の測定を行ない,観測した2100cm^<-1>近傍の数種の吸収がCOのみによることを明らかにした。
認知症高齢者と家族介護者への社会福祉専門職を中心とした支援ネットワークの形成

認知症高齢者の家族介護者への社会福祉専門職を中心としたネットワーク形成のための研究として、前年度から引き続き、関係職種への聴き取りを行った。認知症高齢者および家族介護者と接する機会の多い職種である地域包括支援センターの職員、認知症地域支援推進員および認知症初期集中支援チームにも関わっている専門職に継続して聴き取りを行うと同時に、行政職員へも聴き取りを実施し、地域の各関連機関の連携や認知症施策への取り組み状況についての情報収集を行った。また、家族会へも継続して聴き取りを実施し、認知症の人本人および家族の現状について、新オレンジプラン推進による認知症カフェや本人支援の各施策が実施されるなかで家族会の役割も変化しつつあることについて知ることができた。さらに、各専門職や行政職員からの聴き取りにより、地域で認知症の人本人として公表している方を知り、ご本人およびご家族とお会いする機会を得た。またご家族から聴き取りを行い、今後の本人への調査実施につなげるための留意事項などをまとめることができた。それらの調査活動を通して得た知見を加え、これまでの調査結果のなかでも認知症の人と家族のおかれている環境に関する詳細な分析を行っている。認知症高齢者の家族介護者から得た質問紙調査の自由記述から、家族介護者が認知症介護において感じる困難の要因のなかでも、認知症の人本人と家族を取り巻く環境に焦点を当て分析を行い、「人」「施設・機関」「サービス」のなかでも、「人」が要因として多数を占めていることがわかった。家族や親戚だけではなく、時には関わる専門職が困難の要因となることもある。今後さらに分析を深める予定である。当初の予定では、認知症に関わる専門職への質問紙調査を実施することとしていたが、新オレンジプランの推進による認知症施策の社会状況が変化するなかで、個別の聴き取りを優先して行った結果として、大規模調査の実施まで時間がかかっている状況である。現在行っている認知症に関わる専門職への聴き取りを継続すると共に、認知症の人本人への聴き取りを実施する。家族会などからの紹介を受けて、さらにご本人への聴き取り調査の数を重ねていく予定である。本人への聴き取り調査の結果を受けて、専門職に対して家族だけでなく本人に対する支援についての調査を進めていく。認知症高齢者の家族介護者への社会福祉専門職を中心としたネットワーク形成のための研究として、平成29年度は主に関係職種への聴き取りを行った。認知症高齢者および家族介護者と接する機会の多い職種として、地域包括支援センターの職員等が挙げられる。29年度は認知症初期集中支援チームを各市町村単位まで実施するため、その準備を行っている市町村および地域包括支援センターも多く、ネットワーク会議等に参加し、情報収集を行った。その際に、認知症地域支援推進員にもその活動についての聴き取りを行った。また、地域包括支援センターで行われている認知症徘徊SOSネットワークの活動および実施方法についての聴き取りを行う機会を得た。それらの調査活動を通して得た知見を加え、これまでの調査結果の詳細な分析を行った。認知症高齢者の家族介護者から得た質問紙調査の自由記述から、家族介護者が認知症介護において感じる困難の要因について分析を行いまとめた。自由記述のなかで多数を占めたのは、認知症を受け入れられないという回答であった。否定したい気持ち、認めたくない気持ちが表れているといえる。一方で、回答者は家族会の会員であり、認知症と認め、その介護を行っている家族介護者であるとの自覚がある。家族介護者が自分自身でも受け止めきれないその相反する気もちや感情を受け止めることが認知症に関わる専門職としての支援者に求められていることである。認知症の進行状況やどの段階にいるかということだけでなく、家族のこころの状態がどこにあるのかを見極めることが重要であると考えられる。このような家族介護者が認知症介護のなかで抱える困難を理解し、受け止め、適切に状態を把握しながら寄り添える支援者が必要である。そのような支援のあり方の検討を今後の研究につなげることが課題となった。当初の計画では、社会福祉専門職への大規模な質問紙調査を行うこととしていたが、事前に関係職種への個別の聴き取りを行うこととした。その際に、計画段階では入っていなかった認知症地域支援推進員の存在を知り、その活動について聴き取りをし、現在行われている市町村単位での認知症初期集中支援チームへの取り組み等の地域を単位とした動きを把握することに時間がかかったため。

認知症高齢者の家族介護者から得た質問紙調査の自由記述から、家族介護者が認知症介護において感じる困難の要因のなかでも、認知症の人本人と家族を取り巻く環境に焦点を当て分析を行い、「人」「施設・機関」「サービス」のなかでも、「人」が要因として多数を占めていることがわかった。家族や親戚だけではなく、時には関わる専門職が困難の要因となることもある。今後さらに分析を深める予定である。当初の予定では、認知症に関わる専門職への質問紙調査を実施することとしていたが、新オレンジプランの推進による認知症施策の社会状況が変化するなかで、個別の聴き取りを優先して行った結果として、大規模調査の実施まで時間がかかっている状況である。社会福祉専門職への量的調査を実施する。認知症疾患医療センター、医療機関、地域包括支援センターの社会福祉士および精神保健福祉士への質問紙調査を実施し、機関ごとの認知症高齢者および家族介護者とのかかわりの時期やタイミングなどの傾向を分析し、家族介護者の困難要因との関係について検討を行っていく。現在行っている認知症に関わる専門職への聴き取りを継続すると共に、認知症の人本人への聴き取りを実施する。家族会などからの紹介を受けて、さらにご本人への聴き取り調査の数を重ねていく予定である。本人への聴き取り調査の結果を受けて、専門職に対して家族だけでなく本人に対する支援についての調査を進めていく。当初予定していた大規模な質問紙調査を、研究の遅れにより実施することができなかったため。次年度は質問紙調査および聴き取り調査を実施する予定である。認知症に関わる専門職への大規模な質問紙調査を実施する前段階として、各専門職種への個別の聴き取りや認知症の人本人への聞き取り調査の準備に時間をかけたため、次年度使用額が発生している。次年度は聴き取り調査の継続に加えて、質問紙調査を実施する予定としているため、それにかかわる質問紙調査の作成や発送、回収および分析作業の段階で、送料や人件費を使用する計画である。
各国の新たな身分法制と国際私法-国際私法方法論の観点から-

本研究では、同性婚や、生殖補助医療により生まれた子の親子関係など、最近の各国において導入されてきている新たな身分法制への対応が国際私法方法論に及ぼすインパクトについて検討した。その結果、国際私法の伝統的な双方主義的方法論がそれらの法制度を規律するのに最適な方法であるとは言い切れず、国際私法方法論自体の再検討が求められていることが明らかとなる。この点、EU法において最近拡大傾向にある、いわゆる相互承認原則が国際私法の分野に及ぼしつつある影響も看過しえない。法廷地国は、双方主義的な抵触規則、あるいは、外国判決承認ルールを通じて、渉外的法律関係を規律し尽くそうとしているが、新たな身分法制についての国際私法側の対応としては、たとえばEU法の相互承認原則のような従来とは異なる例外的な救済方法を用いる可能性についても、今後議論してゆく必要があろう。本研究では同性婚など近時諸外国で導入されつつある新たな身分法制度について、(国際民事手続法を含む)国際私法としてどのように対応するかを検討することを目的としている。そのため、初年度である20年度では、以下のような研究を行った。1諸外国における新たな身分法制度とそのような法制度についての国際私法上の対応の調査を行うため、各自で調査・検討を行った。研究代表者の林は、そのため、ドイツのボン大学ドイツ・ヨーロッパ・国際家族法およびケルン大学外国法・国際私法研究で資料収集を行った。2各自が調査・検討した内容を報告するため、5月25日、7月26日、10月25日、1月25日に研究会をもった。3メンバー以外の研究者からの意見も聞くために、各自東京で年4回開催されている渉外判例研究会・国際私法フォーラム、関西で年7回開催されている関西国際私法研究会に適宜出席し、報告も行った。報告の詳細は下記のとおりである。・林貴美(報告)、関西国際私法研究会4月例会(於:同志社大学、2008年4月26日)「渉外的な性転換に関する問題」・横溝大(報告)、渉外判例研究会(於:学習院大学、2008年6月21日)「東京高裁平成19・10・10(さいたま地裁平成19・5・16)」・中西康(報告)渉外判例研究会(於:学習院大学、2008年11月15日)「京家判平成17・3・31、東京高判平成17・9・14」・横溝大(報告)、関西国際私法研究会1月例会(於:京都大学、2009年1月31日)「外国国家行為の我が国における効果-フランスにおける議論を中心」4調査・検討した内容をもとに、下記業績欄記載の2件の論文を公表し、1件学会報告を行った。本研究は、同性婚、代理母による親子関係など近時諸外国で導入されつつある新たな身分法制度について、(国際民事手続法を含む)国際私法としてどのように対応するかを検討することを目的としている。21年度は、昨年度に引き続き以下のような研究を行った。14月(東京)と8月(京都)に研究会を開き、4人各自が行った研究内容を共有できるよう、意見交換等を行った。2各自東京で年4回開催されている渉外判例研究会・国際私法フォーラム、関西で年7回開催されている関西国際私法研究会に適宜出席し、報告も行った。・横溝大(報告)、国際私法フォーラム(於:学習院大学、2009年6月20日)「抵触法の対象となる『法』に関する若干の考察」・北澤安紀(報告)渉外判例研究会(於:学習院大学、2010年1月23日)「青森家十和田支審平成20・3・28(養子縁組隠れた反致)」・中西康(報告)関西国際私法研究会(於:京都大学、2010年1月30日)「仲裁合意を貫徹するための訴訟差止命令の可否-West Tankers事件」(安達栄司氏(成城大学)との共同報告)3調査・検討した内容をもとに、下記業績欄記載の4件の論文を公表している。4本研究で得られた成果をもとに有斐閣から出版予定である研究代表者・分担者を執筆者とする(全4名)国際私法の教科書もほぼ半分ほど執筆をおえた。本年度は引き続き,生殖補助医療から生まれた子の親子関係の問題、同性婚や登録パートナーシップに関する比較

実質法の調査を行うとともに,これ以外の新たな身分法制度で国際私法方法論へのインパクトが考えられるものについて調査の範囲を広げた。そして、これらの新たな実質法上の法制度に対する国際私法上の扱いについての方法論からの理論的検討を本格化させていった。本年度は研究全体の総括に向けた検討を主に行った。本研究においてはヨーロッパにおける議論が参照されるが,そこではEU法からの影響,とりわけいわゆる「相互承認原則」からのバイアスが見いだされる。そこで、「相互承認原則」という観点から、EU法及び諸国の国際私法における新たな動向の調査を行った。具体的には、欧州人権裁判所の2007年6月27日のWagner v.Luxembourg事件判決の調査を行った。このほか,欧州人権条約6条の公正な裁判を受ける権利を根拠に,条約がなければ外国判決を承認しない従来の法制度を,それでは欧州人権条約6条違反になるとして外国判決を条約なしに承認すべきであるとする,ロシアの裁判例についても検討を行っている。また、代理出産で生まれた子の親子関係の確定をめぐる最決平成19年3月23日について、国際私法方法論の観点から検討を行い、論文として公表した。
弾性流体潤滑理論の再構築

2色光干渉法および人工溝を付与した表面を用いた点接触面の直接観察による3種類の詳細な実験解析に基づいて、運動方向に平行方向のスクイズ作用および潤滑油の固化現象を考慮して現EHL理論を再構築する必要があることを提唱し、そのための基盤を確立した。その他の主な成果は次のようにまとめられる。1.EHL接触域内では潤滑油の流動は、せん断流れに支配され、圧力流れの影響はほとんど無視できる。2.接触域内での局所膜厚はその状態をほぼ維持したまま、接触域内を両接触表面の平均速度で移動する。3.したがって、油膜の崩壊現象は、溝およびくぼみを問わず、滑り率が正の場合には凹部の下流側、負の場合には上流側に発生する。また、油膜の局部崩壊の領域は、滑り率の絶対値の大きさとともに拡大する。4.崩壊した油膜の回復は、入り口側から接触域内に入り込む潤滑油および相対滑り運動によって油膜崩壊部分にもたらされる潤滑油によって達成される。5.運動方向に直交する帯状粗さが一定波長で存在しても、その波長がα/Σ/以上あれば、各帯状溝によってもたらされた油膜変化は互いに干渉しない。ここに、αは接触円半径、Σは滑り率である。6.往復運動の行程長が短く、往復周波数が高い場合には、ある行程で発生した気泡が次行程まで残存することが原因で安定な油膜形成が阻害される。7.弾性係数の低い接触面の運動方向曲率半径が接触する弾性係数の高い相手面のそれよりも大きく、速度も速い場合には、ディンプルが形成される。ディンプルは与えられた運動下でもたらされる圧力分布領域で潤滑油の相態が混在しやすく、変形しやすい潤滑面において最も発生しやすく、固化状態にある。現EHL理論の実験的見直しをするため、二色光干渉実験装置を用いて、軸受鋼球および円板(硬質ガラスおよびサファイヤ)で構成される点接触転がり/すべり運動弾性流体潤滑(EHL)油膜の直接観測とトラクション計測を実施し、現EHL理論で説明不可能な現象を把握し検討を加えた。1.EHL膜の崩壊回復に及ぼす表面あらさの影響人工凹凸付与鋼球を用いて、表面あらさによる油膜の崩壊回復過程を観察し、表面あらさによるEHL油膜の崩壊回復は、あらさに起因する側方漏れとEHL域の流動を支配するせん断流れによって規定されることを明らかにした。つまり、EHL油膜の崩壊回復は、すべり率の正負並びにその大きさ、凹凸の深さ・波長によって影響される。しかし、接触物体の弾性係数は顕著な影響をもたらさないことが判明した。2.特異EHL膜(ディンプル)発生限界の把握とその出現機構平滑面同士の接触下で現EHL理論で予測できないディンプルの発生条件を広範囲に探索し、ディンプルは、相手物体に比較して弾性係数が小さくかつ接触点での曲率半径が大きい物体の速度が速い場合に出現しやすいこと、その出現は、両接触物体の表面速度差並びにすべり率および潤滑油の固化特性に依存することを明らかにした。また、すべり率が負の場合には、その出現・消滅を支配する滑り速度に履歴が存在すること、油膜分布から逆算された接触表面の3次元弾性変形分布ならび油膜圧力分布から、ディンプル域での潤滑油は固化状態にあることが推定された。これらの新知見はディンプルは弾塑性固体である可能性が高いことを示すものといえる。なお、ディンプルの出現はトラクションの低下をもたらすことが判明した。改良した二色光干渉実験装置を用い、軸受鋼球と円板(クラウンガラスおよびサファイヤ)で構成される点接触転がり/すべり運動

EHL油膜の直接観測とトラクション計測とを室温下で実施して、EHL膜の崩壊回復に及ぼす表面粗さの影響をくぼみを用いて究明するとともに、開発した数値解析プログラムで油膜圧力分布などを計算することによって特異EHL膜(ディンプル)の発生機構の解明を試みた。1.EHL膜の崩壊回復に及ぼす表面粗さの影響溝の場合と同様に圧痕もすべり/転がり比の正負に応じて接触域内の油膜形状を大きく変えるが、圧痕は側方漏れにあまり寄与しないため、溝よりも油膜崩壊原因への寄与度は低いことを明らかにした。また、接触域内での流動はせん断流れが支配的であることを明確に示した。2.特異EHL膜(ディンプル)発生機構の解明TN68油を用いた広範囲な実験によってディンプル発生領域図を作成し、それに対応する代表膜形状の油膜圧力分布から、ディンプルは接触域内で固化した潤滑油が粘性挙動を示す潤滑油によって取り囲まれた場合に発生する可能性が高いことを示した。また、溝を付与した鋼球を用いて、ディンプル形成域に溝を流体の流れ方向及びそれと逆方向に侵入させてディンプルへの影響を観察し、上記推測が妥当なものであることを示した。また、ディンプルは、接触両物体の弾性係数が相違し、運動方向へのスクイズ膜作用が顕著な場合に最も発生しやすく、両接触物体の表面速度差に依存することを明確にした。2色光干渉法および人工溝を付与した表面を用いた点接触面の直接観察による3種類の詳細な実験解析に基づいて、運動方向に平行方向のスクイズ作用および潤滑油の固化現象を考慮して現EHL理論を再構築する必要があることを提唱し、そのための基盤を確立した。その他の主な成果は次のようにまとめられる.1.EHL接触域内では潤滑油の流動は、せん断流れに支配され、圧力流れの影響はほとんど無視できる。2.接触域内での局所膜厚はその状態をほぼ維持したまま、接触域内を両接触表面の平均速度で移動する。3.したがって、油膜の崩壊現象は、溝およびくぼみを問わず、滑り率が正の場合には凹部の下流側、負の場合には上流側に発生する。また、油膜の局部崩壊の領域は、滑り率の絶対値の大きさとともに拡大する。4.崩壊した油膜の回復は、入り口側から接触域内に入り込む潤滑油および相対滑り運動によって油膜崩壊部分にもたらされる潤滑油によって達成される。5.運動方向に直交する帯状粗さが一定波長で存在しても、その波長がa|Σ|以上あれば、各帯状溝によってもたらされた油膜変化は互いに干渉しない。ここに、aは接触円半径、Σは滑り率である。6.往復運動の行程長が短く、往復周波数が高い場合には、ある行程で発生した気泡が次行程まで残存することが原因で安定な油膜形成が阻害される。7.弾性係数の低い接触面の運動方向曲率半径が接触する弾性係数の高い相手面のそれよりも大きく、速度も速い場合には、ディンプルが形成される。ディンプルは与えられた運動下でもたらされる圧力分布領域で潤滑油の相態が混在しやすく、変形しやすい潤滑面において最も発生しやすく、固化状態にある。
性ホルモンを起点とした脂質代謝異常と自己免疫疾患発症機序との関連性

自己免疫疾患は、閉経期以降の女性に多く発症する。また閉経によってエストロゲンが欠乏すると太りやすい体質となる。そこで、本研究では肥満を介したシェーグレン症候群(SS)発症メカニズムの解明を目指した。肥満を伴うSSモデルとして、エストロゲン合成酵素であるアロマターゼを欠損したマウス(ArKOマウス)を用いた。解析の結果、ArKOマウスの唾液腺組織では脂肪化が亢進しており、MCP-1が高発現していること、さらに浸潤しているマクロファージの細胞数も増加していることが示された。これらの結果より、アロマターゼは脂肪組織に関連したマクロファージを介してSSの発症や病態に関わっていることが示唆された。自己免疫疾患の発症には様々な要因が関与するが、特に閉経期以降の女性に多く発症することが知られている。閉経によって女性ホルモンであるエストロゲンが欠乏すると太りやすい体質となり、加えてライフスタイルの近代化が肥満の誘導を加速している。一方で近年、肥満脂肪組織では慢性炎症が引き起こされていることが報告された。しかしながら、肥満脂肪組織における炎症が全身の免疫システムに及ぼす影響については未だ解析がなされていない。したがって、本研究は涙腺・唾液腺を標的とする自己免疫疾患であるシェーグレン症候群について、肥満を介した発症メカニズムの解明を行うことが目的である。解析には肥満を伴うシェーグレン症候群モデルマウスである、アロマターゼ遺伝子欠損マウス(ArKOマウス)を用いた。ArKOマウスは加齢に伴い、肥満と共に唾液腺、涙腺に限局した炎症性病変を認める。アロマターゼが主に脂肪細胞によって産生されることから、脂肪組織が炎症に及ぼす影響に着目し、脂肪組織に浸潤する免疫細胞についてフローサイトメトリーによる解析を行った結果、ArKOマウスの脂肪組織では樹状細胞とマクロファージの浸潤が増加していることが示された。また、脂肪組織に集簇するマクロファージについて詳細に解析を行うため、脂肪組織におけるマクロファージ関連遺伝子の発現を調べたところ、炎症促進に働くM1マクロファージ関連遺伝子の発現増加が認められた。さらに、脂肪組織の免疫染色を行った結果からも、ArKOマウスの脂肪組織にはマクロファージの浸潤が増加していることが分かった。これらのことから、ArKOマウスでは、脂肪組織にM1マクロファージが集簇し、このことがシェーグレン症候群の病態に関わっていることが示唆された。本研究はシェーグレン症候群について、肥満という新しい視点から発症メカニズムの解明を行う。閉経によってエストロゲンが欠乏すると太りやすい体質となり、加えてライフスタイルの近代化が肥満の誘導を加速している。しかしながら、肥満脂肪組織における炎症が全身の免疫システムに及ぼす影響については解析がなされていない。したがって、本研究では、肥満と自己免疫疾患との関連性を探る。解析には、エストロゲンの合成酵素であるアロマターゼを欠損したマウス(ArKOマウス)を用いている。このArKOマウスは、加齢に伴い内臓脂肪が蓄積した肥満体を示す。またArKOマウスはシェーグレン症候群を自然発症する。アロマターゼが主に脂肪組織で産生されることから、ArKOマウスの脂肪組織に浸潤する免疫細胞について解析を行ったところ、コントロールマウスと比較してマクロファージの浸潤が増加しており、特に、炎症の促進に働くM1マクロファージが集簇していることが明らかになった。さらに、頸部リンパ節についても同様にM1マクロファージが有意に増加していた。これらのことから、ArKOマウスでは脂肪組織におけるM1マクロファージの集簇がシェーグレン症候群の発症あるいは増悪に関与する可能性が示唆された。当該年度は、シェーグレン症候群におけるアロマターゼの役割について確証を得るため、他のシェーグレン症候群モデルマウス(胸腺摘出によってシェーグレン症候群を発症するモデルマウス)に対して、アロマターゼ阻害剤を投与したところ、病態の増悪が観察された。加えて、マクロファージの割合の増加も認められた。このことからも、アロマターゼが欠損すると、マクロファージの集簇を介してシェーグレン症候群の発症が誘起されることが示された。育児休業による中断本研究は、シェーグレン症候群について、肥満という視点から発症メカニズムの解明を行っている。解析にはエストロゲン合成酵素であるアロマターゼを欠損したマウス(ArKOマウス)を用いている。このArKOマウスは加齢に伴い内臓脂肪が蓄積した肥満体を示す。またArKOマウスはシェーグレン症候群様の自己免疫疾患が自然発症する。これまでの解析結果より、ArKOマウスの脂肪組織には炎症促進に働くM1マクロファージの集簇が認められた。また唾液腺の炎症局所ではMCP1の発現が亢進していた。さらにアロマターゼ阻害剤をシェーグレン症候群のモデルマウスに投与すると、病態の増悪が認められた。現在の進捗状況は、ここまでの研究成果のとりまとめをおこなったところである。本研究は涙腺・唾液腺を標的とする自己免疫疾患であるシェーグレン症候群について、肥満という新しい視点から発症メカニズムの解明に迫る。

本研究は、肥満と自己免疫疾患との関連性を明らかにし、肥満治療を介したユニークなシェーグレン症候群の新規治療法の開発を目指す萌芽的研究である。解析には肥満を伴うシェーグレン症候群モデルマウスである、アロマターゼ遺伝子欠損マウス(ArKOマウス)を用いた。ArKOマウスは加齢に伴い、肥満とともに唾液腺、涙腺に限局した炎症病変を認める。アロマターゼが主に脂肪細胞によって産生されることから、脂肪組織が炎症に及ぼす影響について解析を行った。その結果、これまでに、ArKOマウスの脂肪組織では樹状細胞とマクロファージの浸潤が増加していることが示され、特に炎症促進に働くM1マクロファージの増加が認められた。そこで今年度は、シェーグレン症候群におけるマクロファージの役割について明らかにするため、唾液腺に浸潤しているマクロファージのサブセットや貪食能などの機能解析を行った。自己免疫疾患は、閉経期以降の女性に多く発症する。また閉経によってエストロゲンが欠乏すると太りやすい体質となる。そこで、本研究では肥満を介したシェーグレン症候群(SS)発症メカニズムの解明を目指した。肥満を伴うSSモデルとして、エストロゲン合成酵素であるアロマターゼを欠損したマウス(ArKOマウス)を用いた。解析の結果、ArKOマウスの唾液腺組織では脂肪化が亢進しており、MCP-1が高発現していること、さらに浸潤しているマクロファージの細胞数も増加していることが示された。これらの結果より、アロマターゼは脂肪組織に関連したマクロファージを介してSSの発症や病態に関わっていることが示唆された。シェーグレン症候群の発症あるいは増悪に対するアロマターゼの役割について、アロマターゼ阻害剤を用いて、詳細な解析を行うことができた。またこれまでの研究成果のとりまとめを行うなど、順調に進展している。ArKOマウスで得られた結果について多角的な検討を行うため、関節リウマチやI型糖尿病などのモデルマウスを用い、シェーグレン症候群疾患モデルで得られた知見との共通点や相違点などを検討する。病理学、免疫学今後は、ArKOマウスの肥満脂肪組織の免疫細胞をコントロールマウスに移入し、シェーグレン症候群の発症あるいは病態に及ぼす影響を解析する。また、肥満のコントロールによりシェーグレン症候群の発症や病態の抑制が可能であるかを調べるため、ArKOマウスに対する食事療法や運動療法による肥満治療が発症及び病態に及ぼす効果を解析する。さらに、ArKOマウスを用いて得られた結果について多角的な検討を行うため、関節リウマチの疾患モデル(MRL/lprマウス)、1型糖尿病モデル(NODマウス)などを用い、シェーグレン症候群モデルで得られた知見との共通点または相違点を詳細に検討する。最終的に、臨床サンプルを用いて解析を行うことにより、臨床応用への可能性を検討する予定である。
寒天原藻オゴノリ属の帰化種の分布と分子系統学的研究

紅藻のオゴノリ属の仲間には,寒天の原料として利用されるものがある。1980年代より日本の沿岸に2m以上の葉長になる柱状分枝のオゴノリ類の異常繁殖が話題になった。また,1994年に神奈川県城ヶ島に二股分枝で扇状になるオゴノリ類が発見され,この2種は帰化種とされた(大野1996)。柱状の藻体はG.lemaneiforumisセイヨウオゴノリ,扇状の藻体はG.Coronopoforiaヨレオゴノリと1998年に出版された吉田著"新日本海藻誌"に記載された。この2種から抽出される寒天の質・量ともに良質であり養殖もしやすいことが,大野らの研究で明らかになった。セイヨウオゴノリは,3年間のこのプロジェクト調査で,有明湾,大分県国東半島,広島湾,兵庫県沿岸,愛媛県西条など瀬戸内海沿岸各地,徳島県の吉野川,那賀川河口,土佐湾,三河湾,千葉県から標本を得たが,東京湾より北の沿岸では,確認出来なかった。セイヨウオゴノリには,主軸が赤い藻体と緑色の藻体が確認された。赤い主軸のものは,最近,山本(1998)によってベニオゴノリと和名が新たにつけられて,分類的に新たな問題が生じた。この3年間の調査で,セイヨウオゴノリは,繁茂が年度によって著しく変動することがわかった。さらに,日本で,最近,食用に採取されているオゴノリの多くが,セイヨウオゴノリであることが明らかになった。ヨレオゴノリは,1997年に浜名湖で採取されたが,1999年の調査では消失しており,ヨレオゴノリは,生育が安定しない仲間であることがわかった。ヨレオゴノリは,3年間の各地の調査で確認されたところは,神奈川県城ヶ島と千葉県館山であり,関東の半島の先端部である。それに八丈島が加わり3ヵ所で,分布域が狭いことが明らかになった。これらの帰化種と思われるオゴノリの試料からDNAを抽出することができ,RAPD法で解析すると,セイヨウオゴノリされる土佐湾産,徳島産,広島産、千葉産のDNAのバンドは酷似していた。従って,形態で判定してきたセイヨウオゴノリはDNA解析の結果と一致した。また,ベニオゴノリとして主軸が赤い藻体も主軸が緑色のセイヨウオゴノリと同じDNAバンドであり,同種とした方が良いことがわかった。ヨレオゴノリは,神奈川産と八丈島産とはDNAバンドが異なり二つのタイプに分かれることがわかった。寒天原藻・オゴノリ属の帰化種として,2種を採取し文献や標本による比較検討を行なった.主技は柱状で,ところどころで分枝し葉長が1m以上になる仲間は,Gracilaria lemaneiformisに近いと思われた.今年度,有明湾,大分県国東半島沿岸,広島県宮島,徳島県阿賀川河口,高知県浦の内湾,千葉県館山からの標本を得たが,藻体の形態は,各地から得た試料はほとんど差異がなかった.主技は柱状で二股に分技してゆき,30cmほどになる仲間は,Gracilaria colonopiforiaに近い種と推察された.東南アジアに分布しているG.colonopiforiaとは,形態が酷似しているが,日本で採取された標本よりも小型であった.この仲間は神奈川県城ケ島で,最初に発見されて,筆者の施設で,屋外培養を続けているが,成長も早く,周年よく成長する特徴があった.今回,静岡県浜名湖でも繁茂が確認されたが,この仲間は2カ所以外は,繁茂は確認されなかった.この2種とも,今年度に各地から採取された試料は,果胞子嚢を持つ個体を得ることができなかったが,過去に採取されたところから同じ試料を得ることから,安定した繁茂が続いていると推察された.オゴノリ類の試料からDNAを抽出することは,まだ,日本では行なわれていないが,ノリなどで行なわれているDNA解析方法を検討し,Nuleon Biosciences phytopure plant extract kitで抽出が可能であるあることがわかった.今年度は,時間的に余裕がなかったので,機材の購入,使用試薬の検討と他の海藻で行なわれているRAPD法によるDNA解析の方法を比較検討するところまで進んだ.来年度はDNA解析を中心に研究を行なう.紅藻のオゴノリ属の仲間には,寒天の原料として利用されるものがある。

赤い主軸のものは,最近,山本(1998)によってベニオゴノリと和名が新たにつけられて,分類的に新たな問題が生じた。この3年間の調査で,セイヨウオゴノリは,繁茂が年度によって著しく変動することがわかった。さらに,日本で,最近,食用に採取されているオゴノリの多くが,セイヨウオゴノリであることが明らかになった。ヨレオゴノリは,1997年に浜名湖で採取されたが,1999年の調査では消失しており,ヨレオゴノリは,生育が安定しない仲間であることがわかった。ヨレオゴノリは,3年間の各地の調査で確認されたところは,神奈川県城ヶ島と千葉県館山であり,関東の半島の先端部である。それに八丈島が加わり3ヵ所で,分布域が狭いことが明らかになった。これらの帰化種と思われるオゴノリの試料からDNAを抽出することができ,RAPD法で解析すると,セイヨウオゴノリされる土佐湾産,徳島産,広島産、千葉産のDNAのバンドは酷似していた。従って,形態で判定してきたセイヨウオゴノリはDNA解析の結果と一致した。また,ベニオゴノリとして主軸が赤い藻体も主軸が緑色のセイヨウオゴノリと同じDNAバンドであり,同種とした方が良いことがわかった。ヨレオゴノリは,神奈川産と八丈島産とはDNAバンドが異なり二つのタイプに分かれることがわかった。寒天原藻オゴノリ属の帰化種とされているG.lemaneiforumisはセイヨウオゴノリ,G.coronopiforiaはヨレオゴノリと和名が今春出版された吉田著"新日本海藻誌"に記載された.この種の記載には筆者の意見が取り得れられた.今年度の調査で,セイヨウオゴノリは,新たに瀬戸内海の3カ所,千葉県,三河湾から標本を得たが,徳島県,高知県沿岸の生育が極端に悪くなり,有明湾でもセイヨウオゴノリは激減した.これらの結果から,この種の生育は異常発生的特性があるが,減少する傾向も著しいことが確認された.ヨレオゴノリは,新たに八丈島から標本を得たが,形態は神奈川県で採取されたものより小形で,主枝がはっきりせず形態がかなり異っていた.神奈川産のヨレオゴノリは,すでに3年間,土佐湾で野外養殖をしているが,周年生育し,冬に良く生長するが,八丈島産ヨレオゴノリは,夏に生長が良く生理的特性が異なった.今回,ヨレオゴノリは形態・生態特性から2つのタイプに分けられることがわかった.これらのオゴノリの試料からDNAを抽出することができ,RAPD法で解析すると,各地のG.lemaneiforumisのバンドは類似しているが千葉産のものが形態が類似しているが,バンドは異なった.また,セイヨウオゴノリと近縁のツルシラモとは異なるDNAバンドを示した.ヨレオゴノリは,DNAバンドからも二つのタイプに分かれることがわかった.紅藻のオゴノリ属の帰化種で,柱状の藻体はG.lemaneiforumisセイヨウオゴノリ,扇状の藻体はG.coronopiforiaヨレオゴノリと1998年に出版された吉田著"新日本海藻誌"に記載された。セイヨウオゴノリは,3年間のこのプロジェクト調査で,有明湾,大分県国東半島,広島湾,兵庫県沿岸,愛媛県西条など瀬戸内海沿岸各地,徳島県の吉野川,那賀川河口,土佐湾,三河湾,千葉県から標本を得たが,東京湾より北の沿岸では,確認出来なかった。セイヨウオゴノリには,主軸が赤い藻体と緑色の藻体が確認された。赤い主軸のものは,最近,山本(1998)によってベニオゴノリと和名が新たにつけられた。日本で,最近,食用に採取されているオゴノリの多くが,セイヨウオゴノリであることが明らかになった。
成人T細胞白血病の全医学的把握

1.成人T細胞白血病(以下ATL)の多数例について病像解析を行ない従来の分類,急性,慢性,くすぶり型,急性転化,リンパ腫型にあてはめ、種々の臨床データを比較検討した。その結果、キャリアー状態とくすぶり型ATLの境界がなお不明確であることを知った。これはプロウイルスDNA検出の精度の問題もあるが、腫瘍性増殖=モノクローナルという観点に立つとき、良性モノクローナルという状態があるのか、もしあるとすれば臨床経過はどうなるのか、今後の検討課題である。2.ATL細胞ではT3抗原量が低く、T3と複合体を形成しているT細胞受容体も低下している。一方、Tac抗原、HLA-DR、トランスフェリン受容体など活性化抗原が出現している。OKT3、コンカナバリンA、PMAなどによりこれら抗原はmodulationを受け、T3抗原はやや減少し、Tac抗原は増強する。分離したHTLV-IをATL細胞に加えた実験ではTacは変化しなかった。3.ATL細胞ではT細胞受容体の遺伝子再構成がおこっていることが30症例全例で証明された。これはCβ1プローブを用いてサザン法で調べたが、ATL以外の末梢性T細胞腫瘍12例でもβ鎖再構成が見られる。ATLに特有な所見を得るには至っていない。4.ATLの治療についてアデノシン・デアミナーゼ阻害剤【2^1】-デオキシコホルマイシンを5例に試み2例で著効をみた。今後組織的な治験が必要と思われる。5.HTLV-【I】とHTLV-【III】とはともにアフリカに起原があるといわれる。日本人のHTLV-【I】感染者(ATL騒者とキャリアー)の血清がHTLV-【III】に対する抗体をもっていないことを多数例についてウエスタン法で確認した。
中枢神経ループスにおける脳血液関門障害の機序の解析

Acute confusional state(ACS)は、中枢神経ループス(NPSLE)の中でループス精神病の中で最も重篤な病態である。今回の研究においては、まず、脳MRIの異常、血清抗Sm抗体、血清IL-6が予後規定因子となることが明らかになった。一方、NPSLEにおいては補体の古典的経路や副経路の活性化とは異なる機序で血清C5aの増加をきたしていること、さらに、血清中の自己抗体の中で、抗Sm抗体がNPSLEにおける脳血液関門の障害に最も貢献していることが明らかになった。また、抗Sm抗体は抗RNP抗体の存在下に単球の炎症性サイトカインの発現を上昇させることを証明した。2015年度は、まず、中枢神経ループスについて、特にその重症病型であるacute confusional stateにおいて、抗Sm抗体がその発症に関与すること、さらにその抗体も中枢神経内での産生でなく脳血液関門の障害により脳内に侵入することを確認した。また、acute confusional stateを中心とするびまん型の中枢神経ループスにおいては、髄液中のC3aやC5aの上昇が見られることから、補体と脳血液関門障害の関連があることを明らかにした。実際に髄液中のC5aは脳血液関門の指標であるQ albuminと正の相関を示すことを証明した。さらに、acute confusional stateに於いては、血清のC5aも上昇していたが、Q albuminとはむしろ負の相関を示した。これは、脳血液関門の破壊に際してC5aが消費されるためではないかと考えられた。この点については今後もさらに検討してゆく予定である。一方、これまで抗クルタミン酸レセプター抗体(抗NMDA受容体抗体)の中の抗NR2抗体が中枢神経ループスの病態形成上重要であることを見出してきたが、当該年度の研究においてはNMDA受容体の別のサブユニットであるNR1サブユニットに対する自己抗体が中枢神経ループスの血清と髄液において増加していることを見出した。加えて、この抗体が認識するエピトープの配列についても明らかにした。今年度は、中枢神経ループスにおいて、脳血液関門の障害において血清及び髄液のC5aが関与している可能性があることを突き止めることができたため。2016年度は、まず、中枢神経ループスについて、特にその重症病型であるacute confusional stateにおいては、髄液中のみならず血清中でもC5aの上昇が見られるが、この上昇がループス腎炎とは異なる機序によって起こっていることを証明した。すなわち、ループス腎炎においては血清中のC3, C4及びCH50の低下が見られるのに対して、中枢神経ループスではこれが見られない。したがって、中枢神経ループスにおいては補体の古典的経路や副経路の活性化とは異なる機序で血清C5aの増加をきたしていることが明らかになった。その一つの可能性として、種々の自己抗体が関与する可能性を突き止めた。一方、中枢神経ループスのacute confusional stateにおいては、MRIの異常が約50%に見られることを明らかにした。このMRIの異常は、抗リン脂質抗体や抗DNA抗体とは相関しておらず、抗Sm抗体と有意に相関していた。さらにMRIの異常の存在は患者の死亡を有意に増加させることを明らかにした。また、血清中の抗Sm抗体や血清IL-6もAcute confusional stateの患者の死亡率を上昇させることを証明した。MRIの異常の存在は脳血液関門の障害の存在を示唆することより、抗Sm抗体が脳血液関門の破壊にも関与する可能性が示唆された。次年度は抗Sm抗体が脳血液関門の破壊にいかに関わるかについて、特にC5aの産生との関係についても注目し、詳細に検討してゆく予定である。今年度は、中枢神経ループスにおいて、脳血液関門の障害において血清抗Sm抗体が関与している可能性があることを突き止めることができたため。また、中枢神経ループスでは血清C5aの上昇がループス腎炎と異なる機序で生じる可能性を突き止めたため。2017年度はまずループス精神病(diffuse NPSLE)における脳血液関門の異常がいかにして生じるかを明らかにするために、血清中の種々の自己抗体と脳血液関門の機能の関係を検討した。自己抗体としては、抗Sm抗体、抗RNP抗体,抗NMDAR-NR2抗体,抗リボソームP抗体、抗カルジオリピン抗体について、脳血液関門の指標であるQalbuminとに相関について検討した。NPSLE患者101名についての検討の結果、単回帰分析においても重回帰分析においても、血清抗Sm抗体のみがQ albuminと相関した。抗Sm抗体は脳血液関門の障害の著明なacute confusional stateで上昇していることが多く、本抗体がNPSLEにおける脳血液関門の障害に最も貢献していることが明らかになった。次に抗Sm抗体がいかにして脳血液関門を障害するかを明らかにするために、抗Sm抗体と抗RNP抗体がヒト単球の炎症性サイトカインの産生に及ぼす影響について検討した。マウスのモノクローナル抗RNP抗体は単独で単球のIL-6産生を増強したが、抗Sm抗体単独では増強効果をはっきりしなかった。しかしながら、抗RNP抗体の存在下においては、抗Sm抗体は著明に単球のIL-6産生を増強した。抗Sm抗体と抗RNP抗体の増強効果は相乗的効果を示した。さらに抗Sm抗体と抗RNP抗体は単球のIL-6のmRNAの発現を相乗的に増強した。

これらの抗Sm抗体と抗RNP抗体の相乗的増強効果は、モノクローナル抗体でなく、患者の血清から精製した抗体を用いても同様の効果が見られた。また、TNFについても同様の増強効果が認められた。これらの結果から、抗Sm抗体は抗RNP抗体の存在下に単球の炎症性サイトカインの発現を上昇させることにより、脳血液関門の障害をきたすものと考えられた。Acute confusional state(ACS)は、中枢神経ループス(NPSLE)の中でループス精神病の中で最も重篤な病態である。今回の研究においては、まず、脳MRIの異常、血清抗Sm抗体、血清IL-6が予後規定因子となることが明らかになった。一方、NPSLEにおいては補体の古典的経路や副経路の活性化とは異なる機序で血清C5aの増加をきたしていること、さらに、血清中の自己抗体の中で、抗Sm抗体がNPSLEにおける脳血液関門の障害に最も貢献していることが明らかになった。また、抗Sm抗体は抗RNP抗体の存在下に単球の炎症性サイトカインの発現を上昇させることを証明した。今年度の研究成果をうけて、次年度以降、中枢神経ループスにおけるC5aの変動の機序について、特に自己抗体の果たす役割を解析するという明確な目的の設定ができた。今年度の研究成果をうけて、次年度は、最終年度として、中枢神経ループスにおけるC5aの上昇の機序について、抗Sm抗体の果たす役割を解析するという明確な目的の設定ができた。内科学、リウマチ学
遺伝子制御による異種臓器移植臨床への総合的研究

移植医療におけるドナー不足問題を解決するため、異種臓器移植の実現が待ち望まれている。その臨床応用へ向けて必要な知見を得ることが本研究の目的である。(1)超急性拒絶反応(2)細胞性免疫反応、免疫寛容のメカニズムの解明により新たなる異種移植制御法を研究開発した。(1)ラットCrry遺伝子、モルモットのDAF遺伝子を用い、レシピエント補体制御膜因子を遺伝子工学的にドナーに導入して補体系を制御する動物実験モデルを確立した。主要異種抗原であるブタ、マウスのαガラクトース(αGal)抗原の転移酵素であるα1,3Gal転移酵素(α1,3GT)遺伝子の構造解析を行い、ノックアウト動物を作成中である。また、ブタではエクソンの一部が欠落したα1,3GTのバリアントが数種存在することが明らかにされ、これらの機能的な差異について検討中である。α1,3GTの競合阻害となりうるα1,2フコース転移酵素(α1,2FT)遺伝子を血管内皮細胞に導入することにより、αGal抗原発現が抑制されることを明らかにした。現在、α1,2FT遺伝子を導入したトランスジェニックブタを作成中である。しかし、細胞表層のシアル酸の減少はチューブ形成能の著名な低下を引き起こし、機能性糖鎖発現の変化により細胞機能の異常を来す可能性が示唆された。モルモットからラットの心移植モデルにおいて、補体系抑制のみならず、凝固系抑制の重要性を明らかにした。(2)ラットからマウスの移植系ではドナーの抗原提示細胞上の接着分子の機能抑制により、免疫不応答性が誘導されることが確認された。膵ランゲルハンス島のマイクロカプセル化皮下誘導大網下移植法の確立、移植臓器への遺伝子導入法として用いられるアデノウイルスベクターの至適条件の決定を行った。xenogeneic chimerismが移植臓器生着と密接に関連しており、骨髄細胞の同時移植やレトロウイルスベクターを用いたドナーMHC遺伝子の導入が免疫寛容誘導に有用であった。このように異種移植拒絶反応を抑制するための基礎研究を多方面から推進できたが、今後遺伝子操作により拒絶反応の起しにくい形質転換ドナーブタを作成し、霊長類を用いたより臨床に近い形で研究を進める必要がある。本研究では(1)超急性拒絶反応に関与する抗原抗体反応、補体活性化を抑制するための遺伝子制御法の確立と遺伝子操作技術を駆使し拒絶反応を起しにくいブタを作成する、(2)炎症異物反応を含め異種移植臓器に対する拒絶反応機構全般そして免疫寛容メカニズムなど免疫応答の解明と新たなる異種移植攻略法を探究する、ことを計画した。本年度に得られた成果として、(1)補体制御膜因子遺伝子の1つであるHRF-20遺伝子を導入したブタの作成に成功した。また、アデノウイルスベクターを用いドナー動物への遺伝子導入に成功し、その発現率を向上させる研究が進められている。α1,3ガラクトース転移酵素をダブルノックアウトしたマウスES細胞を確立し、細胞膜αガラクトース抗原発現抑制、1つの糖鎖転移酵素を抹消することから生じる細胞機能変化などを検討している。

この技術を家畜動物であるブタに応用しα1,3ガラクトース転移酵素のノックアウトブタ作成に取り組む。また、ブタ血管内皮細胞を用いたin vitro実験で、フコース転移酵素やシアル酸転移酵素の遺伝子導入によりαガラクトース抗原の発現の抑制が証明され、異種抗原発現抑制のためにフコース転移酵素を導入したトランスジェニックブタ作成を試み成功した。今後はこのような糖鎖転移酵素の遺伝子移入による細胞表層糖鎖の改変とそれに伴う機能変化について詳細に研究する必要がある。(2)異種動物間の移植実験において抗接着分子抗体、ドナー骨髄細胞、AT-IIIなどの投与による生着延長効果が認められ、抗原提示、免疫寛容など免疫応答メカニズム解明と新たなる拒絶反応抑制方法の可能性が示唆された。移植医療におけるドナー不足問題を解決するため、異種臓器移植の実現が待ち望まれている。その臨床応用へ向けて必要な知見を得ることが本研究の目的である。(1)超急性拒絶反応(2)細胞性免疫反応、免疫寛容のメカニズムの解明により新たなる異種移植制御法を研究開発した。(1)ラットCrry遺伝子、モルモットのDAF遺伝子を用い、レシピエント補体制御膜因子を遺伝子工学的にドナーに導入して補体系を制御する動物実験モデルを確立した。腫瘍異種抗原であるブタ、マウスのαガラクトース(αGal)抗原の転移酵素であるα1,3Gal転移酵素(α1,3GT)遺伝子の構造解析を行い、ノックアウト動物を作成中である。また、ブタではエクソンの一部が欠落したα1,3GTのバリアントが数種存在することが明らかにされ、これらの機能的な差異について検討中である。α1,3GTの競合阻害となりうるα1,2フコース転移酵素(α1,2FT)遺伝子を血管内皮細胞に導入することにより、αGal抗原発現が抑制されることを明らかにした。現在、α1,2FT遺伝子を導入したトランスジェニックブタを作成中である。しかし、細胞表層のシアル酸の減少はチューブ形成能の著名な低下を引き起こし、機能性糖鎖発現の変化により細胞機能の異常を来す可能性が示唆された。モルモットからラットの心移植モデルにおいて、補体系抑制のみならず、凝固系抑制の重要性を明らかにした。(2)ラットからマウスの移植系ではドナーの抗原提示細胞上の接着分子の機能抑制より、免疫不応答が誘導されることが確認された。脾ランゲルハンス島のマイクロカプセル化皮下誘導大網下移植法の確立、移植臓器への遺伝子導入法として用いられるアデノウイルスベクターの至適条件の決定を行った。xenogeneic chimerismが移植臓器生着と密接に関連しており、骨髄細胞の同時移植やレトロウイルスベクターを用いたドナーMHC遺伝子の導入が免疫寛容誘導に有用であった。
高齢化が進む地域住民を対象とした亜鉛栄養状態の評価と食生活改善活動の効果

高齢化が進む地域住民を対象とした血清亜鉛濃度測定および亜鉛摂取量調査の結果から亜鉛不足の可能性が危惧された。亜鉛摂取量と相関の強い1食あたりの食品数を指標としてポピュレーションアプローチを実施した結果、適切な食品数を提示することで、肥満・MSのリスクを予防し亜鉛の栄養状態が改善する可能性を認めた。また食品数を用いた指導は住民に浸透しやすく、セルフモニタリングの方法として有効であることが示唆された。長野県東御市住民健康診査の参加者(約2600名)に(1)(2)(3)の調査を実施した。(1)「3日間の食事調査」ではランダムサンプリングした340名のうち有効回答が得られた139名について分析を行った。(2)「簡易の食事調査」では1589名から有効回答を得た。(3)「食生活に関するアンケート」は食習慣や社会的認知理論に基づいた食行動に関する項目を取り入れた調査とし,1453名から有効回答を得た。さらに健診当日の亜鉛に関する(4)ミニ講話には1593名が参加し,そのうちの638名が(5)双方向型の食生活改善プログラム(郵送法によるリーフレットの配布とセルフモニタリングシートの返送)に参加希望した。調査(1)から,1食あたりの摂取食品数と亜鉛摂取量との間に有意な正の相関関係(R=0.679,p<0.001)が認められたことから,亜鉛摂取状況の指標として毎食ごとの食品数を用いてセルモニタリングすることを(5)に取り入れた。1食あたりの目標食品数8.6食品以上という値は,男女それぞれの食事摂取基準の亜鉛推奨量を(1)の関係式に代入して検討した値である。調査(2)から52%が目標食品数未満であり,亜鉛摂取量を増やす必要性が示唆された。また,被調査者の自己採点した食品数と調査者が採点した食品数との間に差は認められず,食品数を目安に亜鉛摂取量を推定する方法の有効性が示唆された。血清亜鉛濃度の測定は,当初平成19年度と21年度に実施し(4)(5)による変化を観察する予定であったが平成19年度の実施を見送った。理由は住民健康診査を開始する時期(6月)までに翌年以降の特定健診の仕組み作りが明らかにならなかったためである。しかし申請者は平成18年度に東御市が実施した血清亜鉛濃度測定結果の分析依頼を受けており,またその際に(2)と類似の調査を実施していたためこれらの結果をベースラインとして平成20年度以降の特定健診受診者と照合を行うことで(対象者変更のため予定より人数が減る可能性を含む)(4)(5)の介入効果を観察する。この成果は保健指導の有効な方法を考察するための貴重な資料となりうる。長野県東御市住民の特定健診受診者を対象とした。平成20年の血清亜鉛濃度測定は,平成18年(ベースライン)午前に採血し測定した対象者のうち,同意の得られた299人について行った。亜鉛栄養状態をより詳しく知るためのアンジオテンシン変換酵素活性比の測定は平成21年度に行う。1日分の食事内容調査有効回答者のうち体格測定を含む健診データが得られた対象者数は,平成18年1274人,平成19年1399人,平成20年1089人であった。食事内容調査から分析した1食あたり摂取食品数は,8.5食品,8.5食品,9.8食品と変化していた。また,野菜の食品数の変化は,3.4食品,3.2食品,4.1食品であった。何れも平成20年に有意に増加していた。本研究は平成19年の調査直後に亜鉛不足にならないよう「1食あたりの目標食品数を8食品以上とし,肥満が気になる方は野菜で食品数を増やしましょう」という少人数の集団指導(5人程度の集団)を管理栄養士が全対象者に実施した。平成20年で食品数が増加したことは,この指導によるものと考えている。一方で,1985年の食生活指針における「1日30品目を目標に」では,過食による弊害が報告された。本研究では,目標食品数を「1食あたり8食品以上」としていることや野菜で増やすよう指導したことなどの改良を行ったが,集団指導による肥満やメタボリックシンドローム(MS)への弊害が生じていないか検証した。その結果,BMIによる肥満の判定(日本肥満学会)で肥満者の割合を調べたが,3年間で増加も減少もなかった。また,MSの判定においても変化がなかった。さらに分析を行い,肥満を予防し亜鉛摂取量増加を促すための目標摂取食品数を見いだし,一般住民がセルフモニタリングできる方法の検討を行っている。以上の結果を平成21年度日本栄養改善学会学術総会で発表する。亜鉛摂取量増加を促し肥満やメタボリックシンドローム(MS)を予防するための目標摂取食品数