hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
通所者の生活機能に関する精神科デイケア縦断研究

平成21年度の目的は,精神障害者の生活機能の実態と,生活機能に関係する個人因子を明らかにすることである。対象は,精神科デイケア通所者うち,統合失調症と診断された者名915名,および精神障害者小規模作業所通所者のうち,統合失調症と診断された者417名であった。方法は,精神障害者生活機能評価尺度などを用いた質問紙調査である。対象者のうち,調査の協力が得られ,質問項目に未回答のない者を分析対象とした。分析対象は,精神科デイケア通所者220名(24.0%),精神障害者小規模作業所通所者230名(55.1%)である。統計分析の結果,精神障害者の生活機能は個人差の大きいことが明らかとなった。また,どのような通所目的をもっているか,同居家族の有無と続柄によって生活機能に差がみられた。精神科デイケアは,精神保健福祉対策では通院医療に位置づけられるが,充実した生活支援も行っている。生活支援は,精神障害者の社会参加を促進するための重要な支援である。しかし,精神科デイケアの生活支援の効果を検討するための,精神障害者の生活機能に関する研究はあまり行われていない。そこで,平成21年度から23年度では,精神科デイケア通所者の生活機能を評価指標にし,精神科デイケアについての縦断研究を行う。平成22年度は,3年間の縦断研究のうちの2年目であった。平成22年度の研究の目的は,精神障害者の生活機能の実態と,生活機能の変化を明らかにすることである。対象は,平成22年度と同様の,精神科デイケア通所者うち,統合失調症と診断された者915名,および精神障害者小規模作業所通所者のうち,統合失調症と診断された者417名であった。分析対象は,平成21年度と平成22年度の質問紙調査に未回答のない,精神科デイケア通所者220名(24.0%),精神障害者小規模作業所通所者230名(55.1%)であった。その結果,精神科デイケア通所者の生活機能は通所目的や同居家族の有無などの個人因子によって差のあることを明らかにした。また,精神科デイケア通所者は昨年の生活機能よりも高い傾向にあることを明らかにした。生活機能の下位尺度である活動点と参加点については,活動点が高くなっており,参加点には変化がなかった。精神障害者小規模作業所通所者ではこのような変化はみられなかった。今回の結果は,平成23年度まで縦断研究を実施するための比較する基準になるため,有意義であった。精神科デイケアは,精神保健福祉対策では通院医療に位置づけられるが、充実した生活支援も行っている。しかし,精神科デイケアの生活支援の効果を検討するための、精神障害者の生活機能に関する研究はあまり行われていない。そこで、平成20年度は、山形県の精神科デイケアおよび精神障害者小規模作業所の通所者を対象に予備的研究を行った。今後の調査を遂行する上での様々な予測ができた。平成21年度から23年度では,精神科デイケア通所者の生活機能を評価指標にし、精神科デイケアについての縦断研究を行った。平成23年度は,3年間の縦断研究のうちの3年目であった。平成23年度の研究の目的は,精神障害者の生活機能の変化を明らかにすることである。
強相関電子系上プロトン移動に着目した酸化マンガン系水分解触媒の創製

本研究では、二種類の結晶相の異なる酸化マンガンを用いて、活性促進剤として働く塩基分子の存在下においてその電気化学的な水からの酸素発生能(2H2O →O2 + 4e- + 4H+)の検討を行った。その結果、いずれの試料においても中性pHにおいて塩基添加により電流値の向上がみられた。特にある特定の結晶相を有するサンプルにおいて高い活性がみられた。なお、観測された電流が塩基の分解ではなく酸素発生反応であることは蛍光プローブ式酸素センサーを用いた測定により確認している。続いて、これらのサンプルを用いて酸素発生反応のカギとなる中間体の挙動をその場紫外可視吸収測定により分光学的に追跡した。その結果、中間体は塩基分子なしではそれぞれのサンプルで同一の挙動を示すのに対して、塩基分子が存在する際には、酸化マンガンの結晶相ごとに異なる挙動を示すことが観測された。電気化学的、分光学的な検討を行ったところ、既存のモデルとは異なり、より高い活性を示した結晶相上では塩基分子が酸化マンガン上に配位をすることにより、活性が向上していることを示す結果が得られた。これは、塩基分子が酸化マンガン表面に配位することで結晶中のMnO6構造が歪み、結合距離が変化したことにより、電解質/酸化マンガン表面の界面での電荷移動を促進したものと考えられる。本研究は、酸化マンガンを用いた酸素発生触媒開発における新たな知見を示すとともに、異種分子を添加することで結晶相を保ったまま結合距離を変化させるという、今後の材料設計に関して新たな手法を提示するものである本研究では水の資源化という観点から、普遍元素であるマンガンを用いた酸素発生触媒の開発を目的として行ってきた。特に、活性を決める要因である「Mn3+の安定性」に着目し、これを達成させる上で重要な戦略である「プロトン共役電子移動」および「結晶の面配向」に関して、これらの相関の検討を行った。異なる結晶面((110)面および(101)面)を優先的に露出させたそれぞれのルチル型の酸化マンガンを用いて、その電気化学的酸素発生特性をプロトン共役電子移動が誘起可能なピリジンの存在下において、検討を行った。その結果、いずれのサンプルにおいてもピリジンを添加することにより中性pHでの酸素発生活性の向上がみられた。しかしながら、その向上の度合いはサンプルによって異なり、(110)面を露出させたサンプルの方がよりピリジン添加の効果が大きく表れた。これは、(101)面では比較的Mn3+が安定であることが報告されているため、そのためピリジンの効果が小さかったのではないかと考えられる。これは、Mn3+が安定である塩基性pHではいずれのサンプルにおいてもピリジンの効果がみられなかったことと合致する。一方で、酸素発生中に電極表面のスペクトル測定が可能なその場分光測定では、ピリジン無しの条件下ではみられていたMn3+のスペクトルがピリジン添加と共に消失してるということがみられた。これは上記の仮説と矛盾するが、考えられる理由としてはピリジン添加によりMn3+の電子状態が変化した、もしくはMn3+が関わらない、新たな反応経路により反応が進行したと考えられる。以上の結果は、酸化マンガン上での酸素発生反応において新たな知見を与えるとともに、従来とは異なり、中性pHにおいてMn3+の生成にとらわれない、より高い活性を発現する反応経路を見出した可能性がある。当初の計画では、平成29年度においては1.結晶面ごとによる活性種の電子状態と水分解活性の比較、2.各結晶面上におけるCPET特性の検討の二点を推進する予定であった。1.に関してはさらに1特定の結晶面を優先的に露出させたMnO2の合成、2電気化学的な水分解活性の評価、3その場分光吸収法によるMn3+の電子状態の追跡、の三項目を推進する予定であった。これらは概ね達成されており、いくつかの学会において成果発表を行っている。一方で、本研究を通じて「高い活性を有する中間体の電子状態の特定」を目的としていたが、研究を進めていく中で、これまで活性種として働いていたMn3+がピリジン存在下では分光学的に検出されないといった事象が発生した。しかしながら、これは決してネガティブな結果ではなく、むしろこれまで不安定なMn3+の生成にとらわれていた中性pHにおける酸化マンガン上の酸素発生反応において、Mn3+を介さない新たな反応経路を見出し、より活性の高い触媒開発への知見が得られた可能性がある。

これは、塩基分子が酸化マンガン表面に配位することで結晶中のMnO6構造が歪み、結合距離が変化したことにより、電解質/酸化マンガン表面の界面での電荷移動を促進したものと考えられる。本研究は、酸化マンガンを用いた酸素発生触媒開発における新たな知見を示すとともに、異種分子を添加することで結晶相を保ったまま結合距離を変化させるという、今後の材料設計に関して新たな手法を提示するものである今後の推進方策としては、紫外可視分光法等のin situ分光法やキレート剤を用いたMn3+の滴定などの手法を適用することで、ピリジン存在下における各結晶面を規定した酸化マンガン上での酸素発生反応に対して詳しいメカニズムの解明に迫る予定である。特に、反応中におけるより局所的なメカニズムを調査するため、in situ顕微ラマン測定等を導入する。その後は、メカニズムに関して得られた知見と活性との相関を検討し、結果を材料合成へとフィードバックさせることでより効率的な酸化マンガン系酸素発生触媒の開発を目指す。それと同時並行し、酸化マンガンそのものの電子状態とその表面におけるプロトン移動の相関を検討することで、広く触媒開発におけるデザイン戦略を追及する。最終的にはペロブスカイト系酸化マンガンへと展開することで、固体表面、特に強相関電子系上でのプロトン移動の制御という新たな学理を開拓することを期待している。論文投稿を行うにあたり、投稿料を支払う必要があったが、リジェクトされた場合には返金されるという特殊性のため、立て替える必要が出てきた。投稿から受理までが年度をまたぐものであったため、当該額が生じた。現時点では受理されているため、当該額を掲載料に充てるものとする。
神経型アセチルコリン受容体を標的とした自己免疫性神経疾患

自律神経機能障害を持つ患者の中には、神経型アセチルコリン受容体(nAChRα3サブユニット)に対して自己抗体を持つ患者が存在する。我々はnAChRα3およびβ4サブユニットの過剰発現細胞を用い、患者血清とモノクローナル抗体の影響を調べた。患者血清を培養液に添加すると、細胞表面上のnAChR(α3β4)が細胞質内に取り込まれた。また、抗α3抗体はα3β4過剰発現細胞のα3サブユニット発現量を減少させ、細胞内Ca2+濃度上昇を抑えることがわかった。4°Cで処理すると、細胞表面上α3サブユニットの減少はおこらなかったことより、エンドサイトーシスによる変化であることが示された。ヒト胎児腎由来のHEK293細胞に神経型アセチルコリン受容体α3サブユニット、β4サブユニットを共発現させた細胞株を樹立した。一方、歩行障害と両下肢感覚障害を来たし、肺腺癌が見つかった患者が、傍腫瘍性末梢神経障害(感覚運動自律神経ニューロパチー)と診断された。この患者の血清には、アセチルコリン受容体α3サブユニットに対する抗体が存在することが確認されたため、この血清を希釈してHEK293細胞(neuronal AChR α3β4の共発現細胞)の培養上清に加えたところ、患者血清は市販の抗α3サブユニット抗体と細胞質内の同じ部位に結合することがわかった。さらにα3サブユニット抗体を使い、その作用を検討したところ、この抗体はニコチンにより誘発される細胞内カルシウム流入を阻害することがわかった。この作用は細胞培養環境の温度を下げることで、働かないことが示された。そのため、神経型アセチルコリン受容体α3サブユニットの抗体による減少現象はエンドサイトーシスを介しているものと推測された。本年度は、神経型アセチルコリン受容体抗体(nAChR)測定系の開発を進めた。ヒト脳組織より抽出したRNAからcDNAライブラリーを作成し、PCR法を用いてnAChR(α:2, 3, 4, 5, 6, 7, 10, β: 1, 2, 3, 4)をクローニングした。そのcDNA断片を用いて哺乳類細胞におけるタンパク発現プラスミドを構築した。次にこれらのプラスミドをCOS-7細胞に導入して、一過性過剰発現細胞系を確立した。また、HEK293細胞にプラスミドを導入して安定過剰発現細胞株を樹立した。これらを用いて、免疫蛍光抗体法によるnAChR測定系の開発に取り組んだ。その結果、遺伝子導入COS-7細胞、HEK293細胞を用いて、患者血清の抗nAChR抗体の半定量測定系を確立することが出来た。nAChRの中でもα3に注目し、これに対して自己抗体をもつ自己免疫性自律神経性ガングリオノパチー(autoimmune autonomic ganglionopathy: AAG)患者血清をサンプルとして、免疫蛍光抗体法による抗体測定とその特異性をCOS-7細胞、HEK293細胞から抽出したタンパクを用いてWestern blot法で確認することが出来た。また、α3とβ4サブユニットを共発現させたHEK293細胞において希釈患者血清中のIgGが、α3β4受容体に結合することを明らかにした。さらに、希釈患者血清を37°Cで反応させると、ヒトIgGとα3がともに細胞表面から細胞質内に移行することを明らかにした。これは、AAG血清中のIgGが、培養細胞表面上のnAChR(α3β4)に結合した後、細胞質内に取り込まれることを証明したもので、自己免疫性神経疾患の自己抗体による細胞障害機序を示し、神経症状が出現する過程を説明するものとして意義あるものである。近年、原因不明の神経症状を呈する患者から、中枢神経系のニューロトランスミッター受容体に対する自己抗体が検出されることが報告され、新たな神経疾患群として注目を集めている。我々は受容体の中でも神経型アセチルコリン受容体(neuronal acetylcholine receptor, nAChR)に注目した。高度の自律神経機能障害を持つ患者の中には、nAChRα3サブユニットに対して自己抗体を持つ患者が存在することが報告されている。我々は、cDNAライブラリーからクローニングしたnAChRα3サブユニットおよびβ4サブユニットの過剰発現系細胞(COS-7とHEK293-α3β4 cell)を用い、これらの細胞に及ぼす患者血清ならびにモノクローナル抗体の影響を調べた。その結果、悪性腫瘍を合併した末梢神経障害患者(傍腫瘍症候群)の患者血清を培養細胞に添加すると、細胞表面上に発現していた神経型アセチルコリン受容体(α3β4)が患者血清とともに、細胞質内に取り込まれることがわかった。また、抗神経型α3アセチルコリン受容体抗体(モノクローナル抗体)は、α3β4過剰発現細胞(HEK293-α3β4 cell)のα3サブユニット発現量を減少させ、その結果、ニコチン添加による細胞内Ca2+濃度の上昇を抑えることがわかった。一方、低温下(4°C)で処理すると、細胞表面上のα3サブユニット数の減少はおこらないことより、神経型アセチルコリン受容体(α3サブユニット)の抗体結合による減少は、エンドサイトーシスによる変化であることが示された。以上の結果から、神経型アセチルコリン受容体抗体は神経細胞の機能障害をもたらし、結果として神経疾患の発症に関与することが示唆された。我々はnAChR

α3およびβ4サブユニットの過剰発現細胞を用い、患者血清とモノクローナル抗体の影響を調べた。患者血清を培養液に添加すると、細胞表面上のnAChR(α3β4)が細胞質内に取り込まれた。また、抗α3抗体はα3β4過剰発現細胞のα3サブユニット発現量を減少させ、細胞内Ca2+濃度上昇を抑えることがわかった。4°Cで処理すると、細胞表面上α3サブユニットの減少はおこらなかったことより、エンドサイトーシスによる変化であることが示された。神経内科学神経型アセチルコリン受容体α3サブユニットに対する細胞障害作用の証明に関する基礎的検証は行うことが出来た。また、自律神経機能評価検査としてHeart Rate Valiability (HRV)の有効性を示すことが出来た。最大の課題であった神経型アセチルコリン受容体測定系の開発と検証が終了した。多くの患者の血清から、神経型アセチルコリン受容体α3サブユニットに対する自己抗体をスクリーニングするアッセイ方法を開発する。それを応用し、同時に複数の蛋白(中枢神経系ニューロンに発現する受容体蛋白)に対する自己抗体スクリーニング系を開発する。また、並行して多くの神経疾患における神経型アセチルコリン受容体α3サブユニット障害の結果としての自律神経機能異常をスクリーニングして、自己抗体発現との関連を検討する。抗神経抗体を持つ可能性のある患者血清の抗神経型アセチルコリン受容体抗体のスクリーニング抗神経型アセチルコリン受容体抗体の細胞傷害機序の解析3.α3サブユニットに対する自己抗体を持つ患者の自律神経機能の評価。簡便で感度の高い自律神経機能検査法の開発今年度は、自己抗体の細胞障害作用に関する研究に集中したため、抗体スクリーニング系の開発は次年度に行うこととした。そのために必要な消耗品などの経費は次年度使用分にまわすこととした。次年度、抗体スクリーニング系の確立に必要な試薬類などの消耗品購入を早めに行って、当初の計画に沿って予算を使用する。自己抗体スクリーニングと細胞傷害機序解明のための試薬、消耗品類の購入簡便で正確な自律神経機能評価のための基礎研究の推進に必要なデータ解析のための機器等の購入
T細胞受容体ノックアウトマウスを用いた薬剤性ループスエリテマトーデス発症の試み

フルオロウラシル類(FU)による薬疹の中で、DLE様の病態を示すものは約10%にのぼる.DLEの発症には一過性の自己免疫機序と、サイトカインとの関連が予想されているが詳細は未だ不明である。今回、C57BL/6Jマウス(B6)、B6由来のTCRα鎖ノックアウト(KO)マウス、TCRδ鎖KOマウスを用いて、FUの投与とUVBを照射することによって薬剤性DLEのモデルを樹立した.さらに、これらの皮疹部のサイトカイン産生をRT-PCR法にて検討した。FU0.2mgあるいは2mgを隔日に腹腔内投与した(10週間)。UVB照射はマウスの背部を剃毛後、200mJ/cm^2を週5回施行した(10週間)。PBSのみの群、FUのみの群、PBS+UVBの群、FU+UVBの群に分けた。各マウス群における皮膚(正常部および、皮疹部)を組織学的に検討し、さらにサイトカイン産生パターン比較検討した。PBSやFU投与のみのB6群は、紅斑や角化性病変(以下皮疹)を認めず、組織学的変化も軽度であった。UVB照射のみのB6群、FU(0.2mg)+UVB照射のB6群、FU投与のみのTCRαKO群では皮疹は認めなかったが、組織学的に過角化と血管周囲性の単核球浸潤を高率に認めた。FU(2mg)+UVB照射のB6群では、頚部に皮疹と背部に脱毛を認め、FU(0.2mg)+UVB照射群のTCRαKOでは早期に角化性紅斑様皮疹が出現した。これらのTCRαKO群の皮疹部では、RT-PCR法にてIFN-γやTNF-α等のTh1優位のサイトカイン産生を示した。しかし、血清中抗核抗体陽性率は皮疹が出現した群と出現しなかった群において、同様に低率であった。FUとUVBによって薬剤性DLEモデルを樹立できた。薬剤性DLEモデルの発症機序にはTh1型のサイトカイン産生が関与している可能性が示唆された。上記の研究課題に対し、今日までの研究結果を報告する。我々はC57BL/6Jマウス(B6)、B6由来のTCRα鎖ノックアウト(KO)マウスを用いて、FUの投与とUVB照射により、薬剤性DLEのモデルマウスを樹立することを試みた。方法はFUを0.2mg(low)あるいは2mg(high)を隔日に腹腔内投与した。UVB照射は200mJ/cm^2を週5回とした。実験群は次のように分類した。PBSのみの群、FU(lowまたはhigh)の群、UVBのみの群、FU(lowまたはhigh)+UVBの群である。皮膚と腎臓を抗マウスIgG、IgM及び抗体C3により免疫組織学的に観察した。結果はPBSやFU投与のみのB6群は、紅斑や角化性病変(以下皮疹)は認めず、LBT陰性。PBS+UVB照射のB6群では皮疹は認めなかったが、LBTは弱陽性。FU(0.2mg)+UVB照射のB6群では皮疹は認めなかったものの、LBTは陽性。FU(2mg)+UVB照射のB6群では、頚部に皮疹と背部に脱毛を認め、LBTも陽性。FU(0.2mg)+UVB照射群のTCRαKOでは早期に角化性の皮膚症状が出現し、皮膚LBTは強陽性で腎臓の免疫病理所見も陽性であった。結論として、FU投与のみの群では著明な変化を認めなかったことから、皮疹の出現にはUVB照射が必要であった。薬剤誘発性のDLEにおいてδT細胞が皮疹発症を増悪している可能性が考えられた。今後、TCRδ鎖KOマウスを用い、B6マウスやTCRα鎖KOマウスの結果と比較検討しようと考えている。

FU(2mg)+UVB照射のB6群では、頚部に皮疹と背部に脱毛を認め、FU(0.2mg)+UVB照射群のTCRαKOでは早期に角化性紅斑様皮疹が出現した。これらのTCRαKO群の皮疹部では、RT-PCR法にてIFN-γやTNF-α等のTh1優位のサイトカイン産生を示した。しかし、血清中抗核抗体陽性率は皮疹が出現した群と出現しなかった群において、同様に低率であった。FUとUVBによって薬剤性DLEモデルを樹立できた。薬剤性DLEモデルの発症機序にはTh1型のサイトカイン産生が関与している可能性が示唆された。
V-ATPaseとがん治療

我々はこれまで、増殖・癌化・分化・細胞死に対するV-ATPase阻害剤の寄与について、選択的阻害剤を用いて検討してきた。その結果、V-ATPaseの選択的阻害剤が各種細胞の増殖を阻害したり、分化や細胞死(アポトーシス)を誘導することを、PC12細胞やM1細胞を用いて明らかにして来た。更に、プロトン輸送のみを特異的に阻害するプロジギオシンが様々なプロトンポンプを脱共役するH^+/CΓシンポーターであること、しかし細胞に投与した場合は主として酸性穎粒に作用するらしいこと、V-ATPase阻害剤と同様に分化・細胞死誘導作用を示すことを明らかにして来た。本研究においては,(1)バフィロマイシン類やプロジギオシン類のプロトン輸送阻害機構、(2)それらの増殖阻害、分化・細胞死誘導機構、(3)V-ATPase阻害剤の癌細胞に対する選択毒性と機構を明らかにし、(4)構造活性相関から、癌細胞の選択的増殖阻害に必須な構造を明らかし、理想的制癌剤の有機合成開発を目指した。分化誘導・増殖阻害・細胞死誘導の各作用を、PC12細胞を中心に検討し、V-ATPase阻害活性及びpHとの相関を明らかにした。特にV-ATPase阻害剤として知られている薬物について検討したところ、分化誘導・増殖阻害・細胞死誘導の各作用とV-ATPase阻害活性及びpH上昇作用との間に相関の見られない場合があることが判明した。新規合成体に対しても上記作業を行ったが、H^+脱共役作用、増殖阻害・細胞死誘導を示すものはあったが、分化・誘導作用を示すものは殆ど見られなかった。その他種々の理由から、阻害剤は細胞内酸性顆粒のV-ATPase自体に作用するよりは、むしろ細胞膜上の阻害剤受容体に作用して分化細胞死誘導を引き起こしている可能性が高くなった。そこで、コンカナマイシン[バフィロマイシン類似体]のビオチン誘導体を作成し、細胞内に入らないストレプタビジン・ビーズと結合させ、PC12細胞に作用させたところ、分化誘導とアポトーシス誘導とが観察された。コンカナマイシンが細胞膜に作用していることを示す初めての例である。ジアジリン誘導体を用いて検討したところ、コンカナマイシンは細胞膜上のV-ATPase以外の物質とも作用することが明かとなった(投稿準備中)。また、高度高熱菌より高純度に精製したVoV1-ATPaseを用いて、遺伝子変異手法等を用いて、プロトン輸送機構を明かとした。既に他の目的で合成した化合物中(インドール化合物やビピロール誘導体)にH+脱共役作用のあること、しかしH^+/CΓ共輸送活性は弱いことが判明した。16kDaproteolipidの高発現の普遍性について、他の癌腫を用いて分子生物・生化学・免疫組織化学的に検討したところ、ヒト大腸癌細胞の他、ヒト動脈硬化モデル細胞にもその傾向があることが判明した。さらに、ヒト動脈硬化モデル細胞やHaLa細胞では、特にVo部分の形成部分が細胞増殖に特に関係していることが明かとなった(投稿準備中)。また、ヌードマウスに移植したヒト癌由来細胞の増殖抑制を指標として検討した結果、各種V-ATPase阻害剤が制癌効果を有することが明かとなった(投稿準備中)。しかし、構造-活性相関から制癌作用に必要な構造を明らかにするところまでは出来ていない。

ジアジリン誘導体を用いて検討したところ、コンカナマイシンは細胞膜上のV-ATPase以外の物質とも作用することが明かとなった(投稿準備中)。また、高度高熱菌より高純度に精製したVoV1-ATPaseを用いて、遺伝子変異手法等を用いて、プロトン輸送機構を明かとした。既に他の目的で合成した化合物中(インドール化合物やビピロール誘導体)にH+脱共役作用のあること、しかしH^+/CΓ共輸送活性は弱いことが判明した。16kDaproteolipidの高発現の普遍性について、他の癌腫を用いて分子生物・生化学・免疫組織化学的に検討したところ、ヒト大腸癌細胞の他、ヒト動脈硬化モデル細胞にもその傾向があることが判明した。さらに、ヒト動脈硬化モデル細胞やHaLa細胞では、特にVo部分の形成部分が細胞増殖に特に関係していることが明かとなった(投稿準備中)。また、ヌードマウスに移植したヒト癌由来細胞の増殖抑制を指標として検討した結果、各種V-ATPase阻害剤が制癌効果を有することが明かとなった(投稿準備中)。しかし、構造-活性相関から制癌作用に必要な構造を明らかにするところまでは出来ていない。
分子性結晶における分子間相互作用のプローブとしてのコンプトン散乱の利用

本年度は、一般的に強度が弱いコンプトン散乱を、効率良くかつ高分解能で測定できる装置の開発に主眼をおいた。まず、本経費によって真空計等の真空部品を購入し、試料まわりと光路を囲う真空槽を制作した。これで、空気の散乱や吸収の影響をほとんど受けない測定が可能になった。これに1次元検出器(PSPC)を検出器として組み込み、エネルギー範囲500evに渡る光を、いちどに測定できるようにした。何種類か手元にあったEXAFS測定用の湾曲ヨハンソン結晶の中から、分解能と強度の最良の妥協点を与えるものとして、励起光の単色化用にSiO_2(1011)を、試料からの散乱光の分光用にGe(333)をそれぞれ選択した。この分光器の性能を評価するため、銅の特性線(Kalpha_1線)を励起光にして、いくつかの炭素の単体(グラファイト、C_<60>)のコンプトン散乱を試験的に測定してみた。その結果、1.8Kevの光に対して約8evという、高分解能測定が可能2.従来の研究において問題となることが多かったKalpha_2線の寄与が少ない(Kalpha_1線の1/10程度)3.空気の散乱や、スリットからの寄生散乱の影響をほとんど受けない等、この分光器の長所が明らかになった。一方、4.1週間積算してもコンブトン散乱のピークカウントが80000カウント程度で、本研究で必要な液体と固体のコンプトンプロファイルの差スペクトルを得るのに必要なカウント数(1000000カウント程度)を得るには至らないという強度上の問題点も判明した。現在、励起光単色化用の結晶に二重湾曲結晶を用いる等、散乱強度を増大させる方法を検討中である。
再植歯における歯髄・歯根膜の免疫応答及び再生過程:免疫組織化学・微細構造学的検討

歯根未完成歯である生後4週齢のラット上顎第1臼歯を脱臼・再植し、その歯髄における神経再生、免疫担当細胞の動態を免疫組織化学的及び微細構造学的に検討した。再植直後では、抗原提示細胞を認識するOX6免疫陽性細胞、単球系細胞を認識するED1免疫陽性細胞は歯髄全体でその数を増加させると同時に強い反応性を示す一方、PGP9.5陽性神経はその殆どが消失していた。再植後3日目になると、OX6・ED1陽性細胞は歯髄象牙境に多数集積し、歯髄組織の変性に伴って露出した象牙細管内に細胞突起を伸ばしている像も観察された。再植後7日目に修復象牙質が形成を開始すると、象牙芽細胞層付近のOX6・ED1陽性細胞数は減少し、歯冠部歯髄では神経再生が確認された。この歯髄象牙境に一時的に出現する免疫担当細胞は再植後の初期免疫応答に関与するだけでなく、新生象牙芽細胞の分化に重要な役割を果たしていることが示唆された。再植後14日になると、多量の修復象牙質の形成が見られる群と、歯髄組織が骨様組織に置換する群、その中間型の群に分けられた。その全ての歯髄内に、多型核白血球や間葉系細胞を含むPAS陽性細胞が観察されたが、特に骨様組織置換群・中間型群では炎症性細胞が長期間残存していることが確認された。胎児の発生に関する最近の研究で、将来骨ができる部位に見られる間葉細胞がPAS陽性を示し、のちに骨形成細胞に分化することが確認されており、今回のPAS陽性反応の所見から、歯小嚢細胞の歯髄内への遊走と骨形成細胞への分化、さらに再植前から存在する歯髄細胞の完全な消滅が、再植歯での骨様組織形成を決定する因子となる可能性が示唆された。歯根未完成である生後4周齢のラット上顎第1臼歯を脱臼・再植し、その歯髄・歯根膜における神経再生、免疫担当細胞の動態を光学顕微鏡にて検索した。再植後3日目で、抗原提示細胞を認識するOX6免疫陽性細胞、単球系細胞を認識するED1免疫陽性細胞が歯髄象牙質境に多数集積し、歯髄組織の変性に伴い露出した象牙細管内に細胞突起を伸ばしている像も観察された。7日目では、歯冠歯髄で神経の再生が進行すると同時に、修復象牙質の形成が開始し、その部位ではOX6陽性細胞・ED1陽性細胞は減少していた。再植14日後では、多量の修復象牙質形成が見られる群と、歯髄組織が骨様組織に置換する群に分けられ、後者では歯髄全体にED1陽性細胞の集積が継続していた。以上より、これらの歯髄免疫担当細胞は、歯髄変性時に歯髄象牙質境に一時的に出現し、最植後の初期免疫応答に関与するだけでなく、新生象牙芽細胞の分化に重要な役割を果たしていることが示唆された。今後は、抗原提示細胞の微細構造学的変化を電子顕微鏡レベルで検索する。また、胎児の発生に関する最近の研究で、将来、骨ができる部位に相当する間葉細胞にPAS(過沃素酸シッフ)陽性細胞が出現すると報告されていることから、本実験群にもPAS染色を行い、修復象牙質形成群と骨置換群のメカニズムの違いを検索する予定である。
奥州仏教文化圏に遺る宗教彫像の基礎的調査研究

奥州仏教文化圏と関連地域の宗教彫像を系統的に調査した。調査地、作品数は次の通りである。平成15年度寺院・14ケ所、38躯個人・2ヶ所、2躯その他・2ヶ所、2躯平成16年度寺院・15ヶ所、34躯1面その他・3ヶ所、7躯平成17年度寺院・10ヶ所、9躯1箇その他・2ヶ所、6躯地域としては、東北の福島・山形・宮城・岩手に新潟・栃木などの各県を加え、ことに茨城県の寺院17ヶ所、その他5ヶ所を調査したことが特色としてあげられる。茨城県の調査の成果は、『国華』1326号・特輯「常陸の仏像」(2006年4月)に、本研究分担者が執筆し公開した。調査では、通常の撮影に加え、デジタルマイクロスコープ撮影、X線写真撮影をおこない、多角的な画像資料を収集した。デジタルマイクロスコープは、茨城県玉造町(現・行方市)・万福寺阿弥陀如来及び両脇侍像三躯の着衣に施された微細な切金文様の調査に効力を発揮し、また、X線写真撮影は、東京都・大倉文化財団(大倉集古館)木造普賢菩薩騎象像、新潟県上越市照行寺木心乾漆如来坐像などにおこない、構造上の新たな発見をみた。特に、万福寺(前出)阿弥陀如来像のX線写真からは、両手の部分が金属製であることが確認され、鎌倉時代の「生身」信仰の貴重な資料となった。本研究により新たに見出された作例に以下のものがある。照行寺(前出)木心乾漆如来坐像(奈良時代後期)、茨城県岩瀬町(現・桜川市)・妙法寺伝阿弥陀如来坐像、伝観音菩薩立像、伝虚空蔵菩薩立像(平安時代前期)、茨城県池亀区木造五大力菩薩五躯。照行寺像は後世玉眼が嵌入された点に意義がある。妙法寺諸像は新治郡寺伝来と想定された。五大力菩薩は龍王吼菩薩像の胎内に治承二年(一一七八)の銘が確認された。いずれも古代彫刻史研究上の重要作であることが判明した。本研究は、前年度までおこなっていた研究から調査対象とする地域及び時代を拡大し、拠点的な地域とその周辺に集中している作例を系統的に調査するものである。今年度は研究の初年として、以下の地域の作例について集中して調査した。仙台市:阿弥陀寺阿弥陀如来立像、個人蔵阿弥陀如来立像(笈分如来)、陸奥国分寺十二神将像、大梅寺釈迦如来立像、天部形立像会津地域:大山家吉祥天立像、観音寺十一面観音像、法用寺十一面観音立像茨城地域:安国寺如来立像、西光寺薬師如来坐像(伝藤原清衡女発願)、菊蓮寺千手観音像、不動・毘沙門天、長福寺千手観音像(頭部後補)二天王像・梵天・帝釈天像、山口区虚空蔵菩薩像、楽法寺(雨引観音)伝延命観音立像、観世音寺千手観音坐像、弥勒教会弥勒仏立像、万福寺阿弥陀三尊像、西蓮寺釈迦如来坐像、善住寺聖徳太子立像以上を通じ、従来情報の少なかった作例について、観察による詳細な作品データと4×5版カメラによる詳細な写真資料を得た。

撮影した4×5写真は、プロフォトCD仕様によってすべて高精細デジタル画像を作成し、文字データについてはテキスト化をおこなった。また、今年度導入したマイクロスコープによって、万福寺阿弥陀如来像の細緻な截金文様の高精細画像を撮影した。これらにより、将来の高度な作品データベース作成への準備を整えた。今年度は、前年度に引き続き、奥州仏教文化圏と関連地域の作例を系統的に調査した。調査地域と作例は以下の通り。仙台市:永昌寺千手観音坐像旧陸奥国気仙郡域:光勝寺(住田町)阿弥陀如来坐像、長谷寺(大船渡市)十一面観音立像三躯ほか、観音寺(気仙沼市)阿弥陀如来坐像茨城地域:小松寺(常北町)板彫如意輪観音坐像、薬師寺(常北町)薬師三尊像、妙法寺(岩瀬町)薬師三尊像・四天王像、池亀区(岩瀬町)五大力菩薩立像その他、中世的阿弥陀信仰を背景とする特殊な造像に対する関心から、以下の鎌倉時代阿弥陀如来像の作例について集中的に調査した。中染阿弥陀堂(茨城県水府村)鉄造阿弥陀如来立像、西光院(大洗町)阿弥陀如来立像、万福寺(茨城県玉造町)阿弥陀三尊像、千眼寺(米沢市)阿弥陀如来立像2躯、常念寺(鶴岡市)阿弥陀如来立像・地蔵菩薩立像、安国寺(鶴岡市)阿弥陀如来立像以上を通じ、観察による詳細な作品データと4×5版カメラによる詳細な写真資料を得た。また、万福寺阿弥陀如来像については、奈良国立博物館の協力のもとX線撮影をおこない、構造・技法に関する資料を得た。調査作例は以下の通り。五大力菩薩像(池亀区・茨城県桜川市)、顕智上人像(専修寺・栃木県二宮町)、木造頭部(慈覚大師像)(立石寺・山形県山形市)、普賢菩薩像(大倉集古館・東京都)、木心乾漆如来坐像(照行寺・新潟県上越市)、善導大師立像善導寺・新潟県上越市)、阿弥陀如来坐像・千手観音菩薩坐像・勢至菩薩坐像(大悲願寺・東京都あきる野市)、釈迦如来立像(清凉寺式)(法来寺・山形県山形市)、阿弥陀如来坐像・銅造薬師如来立像(慈光明院・山形県山形市)、仁王像二躯(陸奥国分寺・宮城県仙台市)、薬師如来立像(太寧寺・神奈川県横浜市金沢区)、観音菩薩・勢至菩薩像(金剛寺・神奈川県秦野市)今年度の成果としてはまず、既知のものではあるが、重要作例について初めての本格的な調査をおこなったことが特筆される。五大力菩薩像(池亀区)、顕智上人像(専修寺)、木造頭部(立石寺)、仁王像(陸奥国分寺)がそれにあたる。また、木心乾漆如来坐像(照行寺)の新出作例を見出したことも大きな成果となった。加えて、今年度は本研究の最終年度にあたるため、三年間の調査活動を網羅した報告書を作成した。報告書は詳細な調査データ及び所見とカラー図版よりなり、奥州及び関連地域の豊富な作例についての貴重な基本情報を盛り込んだものとなった。加えて、『国華』1326号(2006年4月)には、本研究分担者が執筆した特輯「常陸の仏像」が刊行される運びとなった。
医療サービスの利用者評価に関する実証的研究

本研究は、患者らの医療サービスに対する経験評価の在り方を具体的に把握するために、その実証的な検証に資するデータの構築と、さらにはこうした評価の有効性を検証することを目的とした。また本研究において構築されたデータを分析した結果としては、多くの項目において、想定したとおり多くの項目における尺度得点の平均は、肯定的な尺度得点となった。またそのばらつきに関しても、相対的に小さなものであったといえる。その一方で、数的には僅かであったが、医療機関における具体的な事象に際しての経験と、医療機関での経験の全体評価の一部においては、回答のばらつきが相対的に大きなものであった。本研究は、患者の医療サービスの経験に対する評価を基盤として、医療の質の改善において有用となる評価法を具体的に提示することにより、患者の視点に基づく、より広い視座から医療サービスを再構築することに向けて、医療サービスの再構築に向けて、医療の受け手である、患者らの医療サービスに対する経験評価の在り方を具体的に把握するために、その実証的な検証に資するデータの構築と、さらにはこうした評価の有効性を検証することを目的とした。本年度に関しては、先行研究の系統的レビューを実施し、患者による医療サービスの経験評価の理論的概念および方法論における論点の整理と確認を行った。この作業に基づいて、患者の視点から医療の質の改善において有用であると考えられる患者の医療サービスの経験に関する質問項目および満足度に関する質問項目に関しての検討を行った。最終的に、約60の質問項目が、我が国においても、医療サービスを評価するのに有効であると考えられることから、これらに関して、基本的な項目として検討を行うこととした。またこれらの質問項目に関して、医療機関において入院経験のある者らへのインタビューを実施し、質問項目に関する、内容の妥当性を中心に検討を行った。当初想定していたよりも、当該質問項目には、なんらかの工夫が必要であることが明確となった。また次年度以降、実施予定のデータ構築に関しての、準備を進めた。具体的には、調査対象と設定している複数の医療機関に関して、本調査の実施に関する調整を担当者らと行い、調査プロトコルの確認などを行った。本研究は、患者の医療サービスの経験に対する評価を基盤として、医療の質の改善において有用となる評価法を具体的に提示することにより、患者の視点に基づく、より広い視座から医療サービスを再構築することに念頭に、医療サービスの再構築に向けて、医療の受け手である、患者らの医療サービスに対する経験評価の在り方を具体的に把握するために、その実証的な検証に資するデータの構築と、さらにはこうした評価の有効性を検証することを目的とした。本年度に関しては、前年度に実施した先行研究の系統的レビュー、具体的には、患者による医療サービスの経験評価の理論的概念および方法論における論点の整理を元に、患者の視点から医療の質の改善において有用であると考えられる患者の医療サービスの経験に関する質問項目および満足度に関する質問項目に関しての検討を行い、調査項目の選定を実施した。当初想定したいたよりも、当該質問項目には、なんらかの工夫が必要であることが明確となった。さらに、これらの調査項目を用いて、データ構築に関しての、準備を進め、試行的なデータ構築を試みた。具体的には当該課題に関して先行する調査におけるスキームを踏襲し、こうしたスキームがどの程度妥当なものであるかに関して検証を行った。最終的に、複数の医療機関において、調査データを収集するための、基礎的な知見の構築を行うことが可能となった。本研究は、患者の医療サービスの経験に対する評価を基盤として、医療の質の改善において有用となる評価法を具体的に提示することにより、患者の視点に基づく、より広い視座から医療サービスを再構築することを最終的な目標とし、医療サービスの再構築に向けて、医療の受け手である、患者らの医療サービスに対する経験評価の在り方を具体的に把握するために、その実証的な検証に資するデータの構築と、さらにはこうした評価の有効性を検証することを目的とした。本年度においては、患者による医療サービスの経験評価の理論的概念および方法論における論点の整理を元に、患者の視点から医療の質の改善において有用であると考えられる患者の医療サービスの経験に関する質問項目の選定、およびそれらを用いての医療機関に入院経験のある者らへのインタビューを実施し、質問項目に関する検討を踏まえ、試行的な検討を経た後、実際の医療機関において、退院した患者の方々を対象とした調査の実施のための準備作業を行った。具体的には、500床以上の急性期もしくは特定機能の医療機関4箇所においてデータを構築するための調整、および準備作業を行った。調査プロトコルに関しての検討を合わせて行ったのであるが、個々の医療機関それぞれにおいて、調査票回収の細かな作業に違いが生じる可能性があるため、調査プロトコルを医療機関それぞれの作業に合わせて準備した。さらに、具体的な回収作業などの事務作業に関しても、医療機関ごとに異なる課題が発生し、それらに関しての調整および対応策の検討を行った。当該年度においては、実際に複数の医療機関において調査データの構築を行なう予定であったが、調査プロトコルを作成後、各医療機関において、そのプロトコル実施が可能か検証した所、医療機関ごとに複数の課題が見られ、医療機関ごとに対応可能な調査プロトコルの作成が必要となった。そのため、個々の医療機関に適した調査プロトコルを再度作成し、それに沿った調査データ収集作業が、実際に可能かに関して、さらなる検証と対応が必要となってしまった。

また、当該研究の実施に際しては、研究代表者の所属機関において、一括して倫理委員会等の申請を行なう予定であったが、協力医療機関と協議を行なう中で、当該医療機関における倫理委員会への対応が必要となり、これらの作業を再度行う必要があり当初の想定を大幅に超過する形となってしまった。本研究は、患者の医療サービスの経験に対する評価を基盤として、医療の質の改善において有用となる評価法を具体的に提示することにより、患者の視点に基づく、より広い視座から医療サービスを再構築することを最終的な目標とし、医療サービスの再構築に向けて、医療の受け手である、患者らの医療サービスに対する経験評価の在り方を具体的に把握するために、その実証的な検証に資するデータの構築と、さらにはこうした評価の有効性を検証することを目的とした。最終年度においては、前年度までに実施した、患者による医療サービスの経験評価の理論的概念および方法論における論点の整理を元に、患者の視点から医療の質の改善において有用であると考えられる患者の医療サービスの経験に関する質問項目の選定、およびそれらを用いての医療機関に入院経験のある者らへのインタビューを実施し、質問項目に関する検討を踏まえ、試行的な検討を経た後、実際の医療機関において、退院した患者の方々を対象とした調査を実施した。具体的には、2つの民間市中病院においてデータを構築するための調整、および準備作業を行い、実際のデータ収集を実施した。これら2つの医療機関それぞれにおいて、調査票回収の細かな作業に違いが生じることが事前に判明したため、調査プロトコルを医療機関それぞれの作業に合わせて準備した。実際のところ、具体的な回収作業などの事務作業に関しても、医療機関ごとに異なる課題が発生し、調査データの構築に課題が見られた。本研究は、患者らの医療サービスに対する経験評価の在り方を具体的に把握するために、その実証的な検証に資するデータの構築と、さらにはこうした評価の有効性を検証することを目的とした。また本研究において構築されたデータを分析した結果としては、多くの項目において、想定したとおり多くの項目における尺度得点の平均は、肯定的な尺度得点となった。またそのばらつきに関しても、相対的に小さなものであったといえる。その一方で、数的には僅かであったが、医療機関における具体的な事象に際しての経験と、医療機関での経験の全体評価の一部においては、回答のばらつきが相対的に大きなものであった。平成26年度においては、「調査項目の確定および調査票の作成」「調査の実施」の二点を実施することを計画しており、当該年度においてそれらを実施することができた。調査項目の確定および調査票の作成に関しては、具体的には、前年度までの作業を踏まえ、研究組織内外の研究者らと協議し決定した。またその際、国外の先行研究より抽出された質問項目に関しては、バックトランスレーションを行い、日本版の質問項目としての有用性を確保した。
固相長寿命ラジカルを利用した低反応性フッ素モノマーの重合と燃料電池膜への応用

自動車用や家庭用燃料電池の心臓部である高分子電解質膜の合成法として、放射線グラフト重合は高耐久性のフッ素系高分子膜基材にプロトン伝導性グラフト鎖を直接導入できることから有力な手段と考えられている。そこで、放射線照射により固体高分子膜中に生じた長寿命ラジカル及びリビングラジカル重合における安定化ラジカルの利用することで、これまで導入例の無い耐久性に優れた全フッ素系モノマーをグラフト鎖として導入した新規高温高耐久性電解質膜の合成の実現を目指した。自動車用や家庭用燃料電池の心臓部である高分子電解質膜について、高温作動下での発電性能や耐久性の大幅な向上と製造コストの大幅な削減が同時に求められているが、未だ解決策が見いだされていない。その中で、高温耐久性のフッ素系や芳香族炭化水素系高分子膜基材に、電解質がグラフト鎖として導入できる放射線グラフト重合は有力な手法の一つである。そこで、放射線照射により固体高分子膜中に生じた長寿命ラジカル及びリビングラジカル重合における安定化ラジカルの利用により、耐久性に優れた全フッ素系モノマーをグラフト電解質として導入し、従来の炭化水素グラフト電解質膜に代わる新規高温高耐久性電解質膜の合成の実現を目的とした。今回、ポリエチレン、テトラフルオロエチレン共重合(ETFE)膜へフッ素モノマーである2-Bromotetrafluoroethyltrifluoro vinyletherを同時照射することによって、クラフト重合の進行することが初めて確認された。グラフト率は、照射線量に依存して増加し、1360kGyで67%に達した。調製したグラフト試料は、膜内に均一に導入され、膜を構成するポリマーとグラフト鎖は、高い相容性のためお互いに相分離しないことがわかった。自動車用や家庭用燃料電池の心臓部である高分子電解質膜の合成法として、放射線グラフト重合は高耐久性のフッ素系高分子膜基材にイオン伝導性グラフト鎖を直接導入できることから有力な手段と考えられている。今回、エチレン-テトラフルオロエチレン共重合(ETFE)膜に全フッ素系モノマーである2-Bromotetrafluoroethyltrifluoro vinylether(BrTFF)を同時照射で導入することで調製したクラフト率34%のグラフト膜に、ATRP法を用いてスチレンのリビングラジカル重合を検討し、グラフト率17%でポリスチレングラフト鎖が導入できた。得られたポリスチレングラフト鎖をスルホン化した膜はσ=0.08Scm^<-1>)とNafionよりも高い導電率を示した。得られた電解質膜はイオン伝導を担うグラフト鎖とフッ素系基材の相分離構造のため、より高い導電性と耐酸化性を示すことがわかった。更に、全フッ素系基材である架橋PTFE(cPTFE)膜へのBrTFFのグラフト重合を検討した。550kGy照射した試料のグラフト率は、20%以上に達し、膜厚方向へ一様に分布していることをSEM-EDSから確認した。これは、全フッ素系基材膜に全フッ素系グラフト鎖を導入した初めての例であるとともに、官能基変換に優れた臭素をグラフト鎖に有することから、今後、全フッ素系電解質膜の開発を進める予定である。まず、ポリフッ化ビニリデン(PVdF)ヘクロロメチルスチレンをグラフト重合した試料を用いてスチレンの原子移動ラジカル重合を検討したところ、リビング重合触媒である精製したCuBrを用い、配位子をビピリジルよりN,N,N',N'',N''-ペンタメチルジエチレントリアミン(PMDETA)に変更したところ、反応性が向上し、反応時間1時間におけるスチレンの重合率が9倍となることを見出した。これらの触媒を用いて今回、架橋テトラフルオロエチレン(cPTFE)へ2-Bromotetrafluoroethyltrifluoro vinylether (BrTFF)を同時グラフト重合した膜について、スルホン酸誘導体を含む全フッ素モノマーであるPerfluoro (4-methy 1-3,6-dioxaoct-7-ene)sulfonylfluoride (PFMDS)のリビングラジカル重合について検討したが、グラフト率は、70°C、24時間反応で2%となり、ナフィオンのプロトン伝導率0.70S/cmを得るグラフト率の達成は困難であった。
発光性プローブを用いた光受容タンパクの揺らぎ制御と検出

蛍光によるタンパク質の識別は異なる種類のタンパク質の揺らぎを検出する上で有効な手段の一つであると考えられる。この場合、タンパク質に標識された蛍光プローブはタンパク質の種類に応じた特徴的な蛍光シグナルを与える必要がある。この観点から、希土類の円偏光発光(CPL)測定は有効な手段であると考えられる。希土類の円CPLはf-f遷移に由来するシャープな発光シグナルの左右円偏光成分の差分を検出することで、Stark分裂による細かな発光線の分裂をより明確にすることが出来る。このような希土類のCPLを利用したタンパク質の識別は、発光によるタンパク質の揺らぎ検出の重要な基盤技術になると期待される。本プロジェクトでは、β-diketonate配位子を有するユーロピウム(Eu3+)錯体を化学修飾によってタンパク質に導入し、CPLシグナルの検出を試みた。本研究では3種類のタンパク質にEu3+錯体を標識した。β-diketonate配位子にタンパクとの結合部位としてsuccinimideエステルを導入したキレート配位子を合成した。このsuccinimideエステルがタンパク質中のリシン残基のアミノ基と反応することでタンパク質とアミド結合が形成されキレート配位子がタンパク質に標識化される。観測されたCPLシグナルの符号が用いるタンパク質の違いによって異符号になることを見いだし、タンパク質の種類に対応したCPLシグナルがEu3+錯体周辺のタンパク質の局所構造の違いを反映できることを明らかにした。本研究内容はChemical Communications誌に掲載され、Inside Front CoverにてHighlightされた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本申請研究の目的は円偏光発光性プローブを用いた光受容タンパクの揺らぎ制御と検出である。タンパクに相互作用した超分子発光プローブ(レポート分子)の円偏光発光(CPL)を測定する。具体的にはタンパク質に固定化させた蛍光プローブの左右円偏光成分の規格値[g=2(IL-IR)/(IL+IR)]を測定する。この円偏光発光は発光プローブがキラルな超分子構造であるタンパクと相互作用することで誘起される。本年度はタンパクに共有結合するユーロピウム錯体として、配位子内にタンパク中のリシン残基と結合するスクシンイミド基を有するユーロピウム錯体を合成した。このユーロピウム錯体がタンパクのリシン残基と結合することを質量分析により確認した。このユーロピウム錯体を標識したBSAが円偏光発光を示すことを確認した。またこの円偏光発光がBSAとDNAとの相互作用によって変化するかを調べた。ユーロピウム錯体を標識したBSAの発光はDNAとの相互作用によって変化するが円偏光発光においては大きな変化は観測されなかった。現在、このようなタンパク質とDNAとの相互作用をCPLシグナルの変化として検出することのできる新しい希土類錯体の分子設計を行なっている。さらに円偏光発光(CPL)を測定する円偏光発光顕微鏡についても改良を行なった。具体的には溶液中でのDNA四重鎖のダイナミックな反応過程を追跡するために、円偏光発光顕微鏡にマイクロ流路系を組み合わせた測定系を構築している。この装置系の有用性を確かめるために有機溶媒中におけるキラルユーロピウム錯体の生成過程の追跡を行なっている。円偏光を測定できる円偏光顕微分光システムが既に完成しているので、得られた希土類標識タンパクを効率良く測定することが出来る。一方で上述のように、希土類錯体の水溶化が今後の大きな課題となる。上述のように、希土類錯体の水溶化が今後の大きな課題となる。その解決策として希土類の配位子として水溶性配位子(グリコール酸)を含む錯体を分子設計し、システマテックに合成評価を行なう。
感染免疫の分子基盤の新展開

重点領域研究「免疫制御、寛容の分子機構」(代表笹月健彦)が平成5年より7年度まで継続され、さらに重点領域研究「免疫病の分子機構とその修復」(代表高津聖志、平成8年度-11年度)が採択され、現在研究計画が着実に遂行されつつある。これらの重点領域研究はわが国の免疫学研究のみならず現代生物学の研究を飛躍的に発展させた。現在の日本の免疫学は世界をリードする牽引的役割をになっており、このことは重点領域研究なくしては語れない。年2回の重点領域研究班会議においては研究成果のみならず、この研究領域の将来展望が討議されている。わが国の言わば熟年期に入った免疫学をさらに発展させるためにはより焦点をしぼり、かつ新しい分野との接点をもつ研究領域の推進の重要性が明確となってきた。一方、細菌学会、ウイルス学会、寄生虫学会では、病原体の種類と感染免疫を含む宿主応答の研究が独自に行われている。。専攻学問分野のそれぞれにおいて、異なる免疫系の構成要素と異なる病原微生物を対象にして感染免疫の研究をおこなっている研究者が平成10年度基盤C(企画調査)によって研究の方向性を検討し、あたらしい免疫学の学問分野への展開となるべく、交流を深めた。専攻学問分野のそれぞれにおいて、異なる免疫系の構成要素や異なる病原微生物を対象にして感染免疫の研究おこなっている研究者を対象として文書によるアンケート調査を実施し、現状の把握すると同時に班会議、シンポジウムを通じて、しぼり込むべき研究の主軸を決定した。感染免疫の分子基盤の確立に中心的研究者となるべき人材の把握が行われた。多様な感染防御機構の構成要素を共通の視点で観るための主軸を決定し、特定領域研究の期間で完成するための準備を行なった。免疫応答の人為的制御による難治性疾患の治療法の実用化へつながることをしぼり込みの対象とした。。