hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感性・意欲・情動系神経ネットワークを駆動する運動プライミングの神経基盤の解明

本研究課題は、運動学習時に感性・意欲・情動系神経ネットワークを駆動する脳への操作が、運動学習や運動機能回復に有効に作用することを証明し、ドーパミン系やコリン系の賦活化が、運動学習中の運動野皮質の活動性をどのようにモジュレートするのかを明らかにすることを目的とする。本年度はパーキンソン病モデルラットを作成し、水平ラダー歩行課題を行わせ、動物がステップを踏み外す回数等の運動パフォーマンスをビデオ解析した。解析の結果、運動障害が発生した側の前肢において歩行時のラダーグリップが不安定であることが確認された。水平ラダー歩行学習課題遂行中のラット腹側被蓋野に電気刺激を行った際にグリップ動作に改善が見られるかの検証実験を開始した。次に、麻酔下動物においてマイネルト基底核をターゲットとする電気刺激を行い、その直後、前肢への感覚刺激によって感覚運動野皮質に惹起される神経活動の膜電位イメージングを行った。実験の結果、マイネルト基底核の賦活化は、感覚運動野皮質における感覚応答を抑制し、感覚情報表現をフォーカルにしている可能性が見いだされた。前頭葉皮質の経頭蓋電気刺激による脳深部核のリモートアクティベーションの可能性を調べる実験では、経頭蓋電極の直下では徐々に神経活動が高まる長期増強現象が生じることが示せたが、直流電気刺激を与えた脳部位と神経結合を持つ周辺皮質領域にまではその効果が及ばないことが明らかになった。また、嗅覚刺激を用いる実験系では、嗅覚皮質の賦活化が一過性の乳酸産生を促進する現象の計測を行った。昨年度に開発した、酵素センサを組み込んだマイクロ流路デバイスを改良し、本年度は、辺縁系皮質を含む脳スライス標本が産生する乳酸シグナルについて、乳酸トランスポーター阻害薬を与えた際の乳酸変化やそれに付随するニューロン活動変化の解析を行った。ドーパミン系(腹側被蓋野賦活化)とアセチルコリン系(マイネルト基底核賦活化)の脳深部刺激、ならびに、経頭蓋電気刺激と、現状有効と想定される脳への介入操作を試み、それぞれの実験で新しい発見や知見が得られている。最終年度は、データの蓄積を続けながら、解析結果の成果発信につなげる。行動実験の解析系での課題克服、プログラム開発に時間を要したため研究計画はやや遅れているが、現在は行動画像の解析も順調に進んでいる。現在までに得られた知見を利用して、運動学習中の腹側被蓋野ならびにマイネルト基底核への電気刺激条件と学習効果の検証を進める。経頭蓋電気刺激による脳深部核のリモートアクティベーションの可能性が低いというのは予想外の結果であったが、電極配置などを工夫し再検証を行う。また、さまざまな脳操作を併用した場合の相乗効果についても検証を進める。嗅覚系の賦活化実験については、脳スライス標本を用いた乳酸シグナル解析に加え、単離脳標本での機能的神経投射の解析を加速する。一方、ヒトでの嗅覚運動プライミングの検証実験については、実験審査の基準変更により一部実施が難しくなったため、経頭蓋電気刺激を併用しないプロトコルもしくは動物実験での評価に切り替える。本年度はまず、水平ラダー歩行学習課題遂行中のラット腹側被蓋野に電気刺激を行い、動物がステップを踏み外す回数等の運動パフォーマンスをビデオ解析した。その結果、運動学習中に電気刺激を与えた群において、歩行運動パフォーマンスのスコア向上が確認された。次に、麻酔下動物においてマイネルト基底核をターゲットとする電気刺激を行い、運動野皮質に惹起される神経興奮を膜電位イメージング法により解析した。この結果、マイネルト基底核の後方部への刺激が、より効率的に運動野皮質の興奮性を高めるという機能的投射の存在が明らかになった。本年度は、脳深部の直接電気刺激に加え、前頭葉皮質の経頭蓋電気刺激による脳深部核のリモートアクティベーションの可能性を調べる実験も開始した。現在までに、経頭蓋電極の直下においては、数十分間かけて徐々に神経活動が高まる長期増強現象が見られることが明らかになっている。また、嗅覚刺激を用いる実験系では、嗅覚皮質の賦活化が一過性の乳酸産生を促進する現象に着目した。本年度は、酵素センサを組み込んだマイクロ流路デバイスを試作し、辺縁系皮質を含む脳スライス標本が産生する乳酸シグナルをリアルタイムで計測できる実験系が確立できた。本年度は、ドーパミン系(腹側被蓋野賦活化)とアセチルコリン系(マイネルト基底核賦活化)の脳深部刺激、ならびに、経頭蓋電気刺激と、現状有効と想定される脳操作を幅広く試み、それぞれの実験で新しい発見や知見が得られた。次年度以降は、実験条件を精査し、体系的にデータを蓄積・解析して成果発信につなげる。行動実験系の進捗、特にラダー歩行課題の解析系の補強という課題はあるが、その他、初年度の網羅的アプローチは概ね成果が得られ、研究計画は順調に進展していると評価できる。

本年度はパーキンソン病モデルラットを作成し、水平ラダー歩行課題を行わせ、動物がステップを踏み外す回数等の運動パフォーマンスをビデオ解析した。解析の結果、運動障害が発生した側の前肢において歩行時のラダーグリップが不安定であることが確認された。水平ラダー歩行学習課題遂行中のラット腹側被蓋野に電気刺激を行った際にグリップ動作に改善が見られるかの検証実験を開始した。次に、麻酔下動物においてマイネルト基底核をターゲットとする電気刺激を行い、その直後、前肢への感覚刺激によって感覚運動野皮質に惹起される神経活動の膜電位イメージングを行った。実験の結果、マイネルト基底核の賦活化は、感覚運動野皮質における感覚応答を抑制し、感覚情報表現をフォーカルにしている可能性が見いだされた。前頭葉皮質の経頭蓋電気刺激による脳深部核のリモートアクティベーションの可能性を調べる実験では、経頭蓋電極の直下では徐々に神経活動が高まる長期増強現象が生じることが示せたが、直流電気刺激を与えた脳部位と神経結合を持つ周辺皮質領域にまではその効果が及ばないことが明らかになった。また、嗅覚刺激を用いる実験系では、嗅覚皮質の賦活化が一過性の乳酸産生を促進する現象の計測を行った。昨年度に開発した、酵素センサを組み込んだマイクロ流路デバイスを改良し、本年度は、辺縁系皮質を含む脳スライス標本が産生する乳酸シグナルについて、乳酸トランスポーター阻害薬を与えた際の乳酸変化やそれに付随するニューロン活動変化の解析を行った。ドーパミン系(腹側被蓋野賦活化)とアセチルコリン系(マイネルト基底核賦活化)の脳深部刺激、ならびに、経頭蓋電気刺激と、現状有効と想定される脳への介入操作を試み、それぞれの実験で新しい発見や知見が得られている。最終年度は、データの蓄積を続けながら、解析結果の成果発信につなげる。行動実験の解析系での課題克服、プログラム開発に時間を要したため研究計画はやや遅れているが、現在は行動画像の解析も順調に進んでいる。現在までに得られた知見を利用して、運動学習中の腹側被蓋野ならびにマイネルト基底核への電気刺激条件と学習効果の検証を進める。本年度に開発した、紫外線による局所的な脳損傷作成手法(特許出願済み)を利用し、運動野損傷モデル動物を実験に導入してゆく。また、さまざまな脳操作を併用した場合の相乗効果についても検証を進める計画である。嗅覚系の賦活化実験については、単離脳標本を用いた機能的神経投射の解析に加え、ヒトでの嗅覚運動プライミングを検証するための実験系構築を開始する。経頭蓋電気刺激による脳深部核のリモートアクティベーションの可能性が低いというのは予想外の結果であったが、電極配置などを工夫し再検証を行う。また、さまざまな脳操作を併用した場合の相乗効果についても検証を進める。嗅覚系の賦活化実験については、脳スライス標本を用いた乳酸シグナル解析に加え、単離脳標本での機能的神経投射の解析を加速する。一方、ヒトでの嗅覚運動プライミングの検証実験については、実験審査の基準変更により一部実施が難しくなったため、経頭蓋電気刺激を併用しないプロトコルもしくは動物実験での評価に切り替える。
被寄生アワヨトウ蛾終齢幼虫血清中の成長阻害プラチドは、新しい昆虫ホルモンか?

成長阻害ペプチド(Growth-blocking Peptide,GBP)は、元々、寄生蜂によって寄生された宿主アワヨトウ蛾終齢幼虫血清から精製・構造決定された生理活性ペプチドであり、例えば、数pmoleのペプチドを未寄生アワヨトウ幼虫終齢初期に、2度注射することによって体重増加及び血清JHesterase活性上昇を著しく抑え、最終的には蛹化遅延を誘起する。本研究においては、GBPの合成起源と合成器官の特定、さらには、その誘導のメカニズム解明を目指した。その結果、先ず、起源については、アワヨトウ幼虫蛋白質成分の分析からGBPは未寄生若齢幼虫血清中に存在するペプチドであり、寄生された場合のみ、終齢においてもある一定濃度以上存在することが分かった。さらに、GBPのアミノ酸配列に対応するオリゴヌクレオチドプライマーを作成し、鋳型としてアワヨトウ幼虫及び寄生蜂に共生するpolydnaウイルス(寄生時に卵と共にアワヨトウ体内に注入され、その寄生成立に不可欠)のゲノムDNAを用いてPCRを行った結果、アワヨトウ幼虫ゲノムDNAでのみ約220bp付近に一本の明瞭なDNAが増幅された。従って、やはり、GBPは宿主アワヨトウが本来持つペプチドであることが明らかになった。また、合成部位については、各種器官からペプチド成分を調整してその生理活性を調べた結果、中腸細胞にGBP様活性が存在することが明らかになり、現在、その活性を指標にGBP様活性成分を精製しようとしている。さらに、アワヨトウ終齢幼虫血清へのGBP誘導は、本来の寄生蜂による寄生のみならず、寄生蜂の共生ウイルス粒子の注射のみによっても誘導されることが明らかとなり、現在、このウイルスがどのようにGBPの合成又は分泌を促すものか?そのメカニズムについても検討中である。
可視・赤外波長域での多波長同時発光デバイスとその集積化の研究

近年波長多重通信の進展など,波長軸上で多くの光波を利用することの重要性,情報の秘匿性を高めるニーズも高まっている。これらのニーズに対応するには,波長多重通信など多数の波長を同時に発生,制御する技術,またこれらを集積する技術を開拓して扱える情報量を高めるとともに,単一光子を発生・検出する技術を研究開発して量子暗号通信など秘匿性の高い通信システムの研究を進める必要がある。当該研究では,GaAs, GaPなどの半導体基板上に格子整合した可視波長域発光デバイスと赤外波長域発光デバイスの同時集積の可能性を開くとともに,我々が開発したピラミッド型微小光共振器による自然放出光制御を用いて,任意に波長集積の波長設定が行える特徴を持つ集積可能な多波長面発光デバイスの研究,さらに単一光子発生の可能性に関する検討を進めている。今年度は特にピラミッド型の微小3次元光共振器に関する研究を進めた。その結果,共振Q値が5000近くと大きな鋭い共振特性が得られた。これはピラミッド下部のGaAs基盤が光吸収層であるにもかかわらず,大きな屈折率差によってこのような良好な特性が得られたと理解された。しかしこの方法では共振の得られる波長域が限られるために,任意の波長域で共振特性を実現できる分布反射ミラーとの組み合わせを検討した。さらに発光層としてのCdS量子ドット層を組み込み,共振モードによって強く変調された自然放出光の室温での観測に成功した。この変調された自然放出光の発光波長ならびにその半値幅は非常に小さな温度依存性を示し,その特性が共振器によって決定されていることを確認した。
東南アジアにおける侵入害虫キャッサバコナカイガラムシの生物的防除の有効性

害虫キャッサバコナカイガラムシは2008年にタイに侵入後東南アジア全体に分布を拡大しアジアのキャッサバに大きな被害を出した。そこで、タイ政府はアフリカのIITAから天敵キャッサバコナカイガラムシトビコバチを導入し、放飼した。この導入天敵の天敵としての有効性を科学的に評価するため、タイおよびベトナムの研究者と国際共同研究を実施し、導入天敵による生物的防除の有効性と、その有効性に他の生物的要因がどのように影響するのかを評価し、トビコバチによる生物的防除の利用可能性と限界を評価する。また、有効なトビコバチ放飼方法を検討する。また、この国際共同研究により東南アジア生物的防除の拠点形成を目指す。
ソフトウェアの新しいモジュール化技術の研究

本研究では、オブジェクト指向言語の言語機構のひとつであるpredicate dispatchを拡張し、比較的簡潔な言語機構で、アスペクト指向言語のpointcut-advice機構に匹敵する機能を実現した。本研究で研究開発した言語機構は、いわゆるリファイン機構の一種であるとも位置づけられる。アスペクト指向言語のpointcut-advice機構はその強力な記述力とは裏腹に、使い方が難しい言語機構であるが、本研究で開発した言語機構は比較的簡単な機構でpointcut-adviceに匹敵する記述力を備えている。研究開発した言語機構は、Java言語処理系に組み込まれ実際に利用できる。本年度は、リファインと呼ばれる言語機構を改良し、それを備えたJava言語ベースのアスペクト指向言語GluonJを試作した。この言語は、比較的簡単な言語機構しかもたないにも関わらず、AspectJのようなアスペクト指向言語に匹敵する強力な表現力をもつ。GluonJの表現力を評価するため、第三者によってJava言語で開発されたアプリケーション・ソフトウェアにいくつかの機能拡張を施す作業をAspectJとGluonJで試みた。この試みにより、わずかなコード行数の増加でほぼ同じ機能を実装できることを確かめた。またAspectJ言語で書かれた別のアプリケーション・ソフトウェアを入手し、このソフトウェアに含まれるアスペクトをGluonJで書き直した場合の影響を調査した。調査の結果、比較的わずかなコード量の増加でGluonJによる書き直しが可能であることがわかった。これにより、コード量など多少の欠点があるものの、従来のアスペクト指向言語で使われている複雑な言語機構を学習せずとも、本研究で開発している簡素な言語機構を使うことで十分アスペクト指向開発の恩恵を受けられることが明らかになった。また、研究している機構構をさらに改良し、これを動的なアスペクトの配備(deploy)に利用する研究もおこなった。これにより、例えばテストコードの自動実行の際など、動的な文脈に応じてアスペクトを切り替えたいときに、本研究で開発している機構が有用であることを明らかにした。平成20年度には、GluonJ言語の専用構文をJava言語に対する拡張として定義し、処理系の実装をおこなった。処理系はGluonJからJavaへのソースコード変換系として実装し、基盤ソフトウェアとしてJastAddを用いた。この処理系により前年度に試作した言語処理系に比べ、より直感的で短い記述で同じ処理内容を記述できるようになった。一方で、今年度に試作した処理系はソースコード変換系として実装されているため、従来あったいくつかの機能がない、いくつかの機能の実行効率があまりよくない、などの欠点もある。この欠点を改善するため、ソースコード変換系として試作と並行して、ロード時バイトコード変換系として実装方法についても検討をおこない、高速化の技法の基本的なアイデアを得た。ソースコード変換系として実装された処理系に、このロード時バイトコード変換による高速実行の技術を導入すれば、十分小さなオーバヘッドでGluonJプログラムの実行が可能になると思われる。本年度はまた、GluonJ言語の研究の位置づけを、広くアスペクト指向言語の研究やプログラミング言語のモジュール化、コンポーネント化技術の研究の中で考察し、その結果を論文で発表した。さらにGluonJ言語および関連言語がかかえる技術的な課題についても研究をおこない、結果を論文として発表した。本年度は研究最終年度であるので、predicate dispatchの拡張による横断的関心事のモジュール化技術についての、これまでの研究成果をまとめ、現状で最適と考えられるモジュール化機能を備えたプログラミング言語を設計、実装した。設計、実装にあたっては、これまで開発してきたプログラミング言語GluonJを改良した。試作した処理系はJastAddJを拡張して開発したソースコード変換系の前処理系とロード時バイトコード変換系Javassistを用いた後処理系を組み合わせたもので、メソッド起動の高速化技術も組み込まれている。後処理系単体で用いることもできるので、標準的なJava言語の範囲内で今回研究開発したモジュール化機能を試すこともでき、実応用が容易になるように配慮した。実験により、開発した技術の実行時オーバーヘッドは無視できるほど小さいことが確認できた。最終的な研究成果の評価の一環として、GluonJ言語の型システムをFetherweight Javaを拡張する形で作成し、GluonJ言語がもつモジュール化機能の言語全体としての整合性についても評価をおこなった。さらにGluonJ言語と従来から存在する他の言語、例えばアスペクト指向言語AspectJなどとの比較評価もおこなった。また研究開発した言語の試作版をオープンソースソフトウェアとして公開した。
日本全国を網羅したコンクリートの経年劣化の評価に関する基礎モデルの構築

本研究では、日本全国を網羅したコンクリートの経年劣化の評価に関する基礎モデルを構築する目的で,日本各地に10年間コンクリートを曝露して,外部環境の違いがコンクリートの劣化に及ぼす影響について検討した.その結果,水セメント比が大きいものほど外部作用を強く受けることが,圧縮強度試験や透水試験,中性化試験などから確認できた.コンクリート構造物の長寿命が重要視されている中,供用されたコンクリートの物性の変化を把握することは非常に重要である.ここで,過酷環境に曝されるコンクリートの物性に関しては,結果が比較的速やかに得られることや,早期劣化が以前から重要視されていたことから,比較的多くのデータが集まっている.しかしながら,一般的な環境に曝されたコンクリートの長期的な物性の変化に関しては,不明な点が多い.以上を踏まえて,本研究は日本各地の異なる環境にコンクリートを10年間曝露し,それらの物性を評価した.まず,平均気温や平均相対湿度,降水日数とコンクリートの中性化の関係について検討したところ,降水日数とコンクリートの中性化の間に最も強い負の相関が認められた.すなわち,これは降水日数が多いほど,中性化の進行が遅延することを表しており,この理由については,降雨の影響により,コンクリート中の細孔が閉塞され,炭酸ガスの拡散が抑制されたためと考察した.さらには,同環境に曝露した試験体でもコンクリート試験体の曝露上面と底面で中性化の性質が異なる可能性があることを明らかにした.これは,コンクリート上面は,比較的降雨の影響を受けるため,ナトリウムやカリウムのようなアルカリ金属の流出による中性化が支配的である可能性があり,底面では,降雨の影響は上面と比較して小さいため,炭酸ガスの拡散によるセメント水和物の炭酸化による中性化が支配的である可能性を明らかにした.前年度は,水セメント比が60%とうい粗なコンクリートを用いて,示差熱ー熱重量同時分析による炭酸カルシウム量の定量結果とフェノールフタレイン法による中性化深さの測定結果の関係から,コンクリートの曝露環境や同暴露環境における曝露部分の違いが中性化の進行メカニズムに影響を及ぼすことを考察した.しかしながら,前年度に考察した中性化の進行メカニズムが空隙構造等が異なる幅広いコンクリートに適用できるか否かについては不明である.以上を踏まえて,今年度は,水セメント比が40%,50%のコンクリートについても示差熱ー熱重量同時分析とフェノールフタレイン法により炭酸カルシウムの生成量と中性化深さをそれぞれ測定し,これらの関係から中性化深さの進行メカニズムについて考察した.その結果,前年度に報告したとおり,水セメント比が60 %と比較的粗な構造体と考えられるコンクリートについては,特に雨掛かりの多い部分に関して,ポルトランダイトの炭酸化のほかに,ナトリウムやカリウムといったアルカリ金属の溶出が中性化に強い影響を及ぼしていることが推察された.一方で,水セメント比が40 %や50 %のように比較的密なコンクリートの場合には,炭酸カルシウムの生成量と水酸化カルシウムの減少量が,水セメント比60 %のものと比較して1対1に近づくことや,曝露試験開始から10年経過した段階において中性化深さの進行が雨掛かりの影響をほとんど確認できないことから,空隙構造の違いによっても中性化の進行メカニズムは異なる可能性が示唆された.前年度に得られた結果を受けて,より一般性を持たせられる研究成果を得られたことから,おおむね順調に進展していると考えている.コンクリート構造物を適切に維持管理する上で、環境作用等の各種劣化要因が耐久性に及ぼす影響を評価することは重要である。ここで、一般環境でも生じうる劣化としてコンクリートの中性化がある。中性化の進行は鋼材腐食を引き起こし、コンクリートのひび割れ、剥落が生じ、耐力低下の要因となる。これまで中性化に関する実験的検討は鋭意実施されており、それらは促進試験によるものと実環境への曝露によるものに大別される。促進試験については、曝露試験と比較して短期間に試験を行うことができ、さらには、温度や湿度、二酸化炭素濃度等の中性化に影響を及ぼすと考えられる要因の作用強度の制御が容易である。この利点から、これまでの促進試験に基づいた検討では、各種要因とその作用強度が中性化速度に及ぼす程度の評価が行われている。ただし、促進試験では、作用強度は一定として制御されることが多く、実環境のような降雨等による変動的な水分の作用を検討した例は少ない。次に、自然曝露試験については、比較的長期間を要するが、実環境で作用する種々の要因を反映して中性化の検討をすることが可能である。ただし、実環境に曝露した試験系では、1地点あるいは数地点での曝露試験に留まっており、実環境において作用する種々の要因は反映できているものの、日本各地の環境作用ごとに中性化に及ぼす影響の違いについての検討にまでは至っていない。本研究では、上記の問題を解決する方策として、水セメント比の異なるコンクリート供試体を日本全国十数地点に10年間曝露試験を実施した。これらコンクリート供試体の上底面における中性化深さおよび中性化部分を含むこれらの面におけるポルトランダイト量とカルサイト量を測定し、両者を比較することで、水セメント比の違いと曝露環境の違いが中性化の進行および相組成に及ぼす影響について検討した。本研究では、日本全国を網羅したコンクリートの経年劣化の評価に関する基礎モデルを構築する目的で,日本各地に10年間コンクリートを曝露して,外部環境の違いがコンクリートの劣化に及ぼす影響について検討した.その結果,水セメント比が大きいものほど外部作用を強く受けることが,圧縮強度試験や透水試験,中性化試験などから確認できた.

日本各地の異なる環境に曝露したコンクリート試験体を用いて,気象条件と中性化の進行に関する影響を確認し,降水日数の影響が最も大きいことを明らかにできた.さらには,同曝露地点においても曝露面によって中性化の性質が異なる可能性があることを突き止めた.これらは,本研究での達成目標の一つである.したがって,本研究はおおむね順調に進行していると言える.今後は,中性化以外の塩化物イオン浸透抵抗性や構造の粗密と曝露環境の関係についても検討していく予定である.さらには,中性化の検討で得られた実現象メカニズムについても,さらなる信頼性を高めるため,基礎実験を実施していく予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。コンクリート工学今後は,実験的検討と解析的検討の両方面からのアプローチを図る.実験的検討については,H26年度に行った実験の継続,すなわち,H26年度に実施しきれなかった他の配合のコンクリートの化学分析を実施していく.解析的検討については,熱力学的相平衡などに基づいた中性化の進行予測などについても検討していく.28年度が最終年度であるため、記入しない。当初はH27年度からの耐久性試験に使用するため,年度末にコンクリートの練混るため,研究用セメントを購入する予定であったが,コンクリートの配合を見直し再修正することとなった.そのため,コンクリートの練混ぜをH27年度に実施することとし,風化の影響が懸念される研究用セメントの購入についても翌年に持ち越すことにした.28年度が最終年度であるため、記入しない。H27年度に行うコンクリートの練混ぜに使用する研究用セメントの購入に使用する予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子検査におけるｃｆDNAの品質管理と品質チェックシステムの構築

cfDNAに最適な抗凝固剤の検討及び採血後処理までの時間と温度の検討健常人の採血をいくつかの抗凝固剤によって行い、その後血漿分離までの時間・温度を変え、cfDNAを抽出し、DNAの濃度やサイズ分布を確認し、最適な条件の検討を行った。結果、EDTA 2Kを含有するものよりも3.2%クエン酸ナトリウムを含有する採血管の方が良好であり、採血後72時間まで4°Cで保存して維持され、細胞安定化採血管による結果と同等であった。がん患者でも症例数は少ないが同様の結果を得られた。長期保存における最適な保存検体の検討過去に手動DNA抽出により採取された血漿DNAの中でEGFR T790M変異を有する検体が7年間-20°Cで保存され、遺伝子検査に耐えうるのかDNAでの品質劣化を検討した。7年間保存したcfDNAの分析は、低い対立遺伝子頻度(AF)を有する試料が、高いAFを有する試料よりも容易に悪化することを示した。さらに長期間ー80°Cに保存した血漿からDNAを抽出して遺伝子検査し、DNAで保存した結果と比較することで血漿保存とcfDNA保存でどちらが適しているか検討した。同じ保存期間と抽出方法にもかかわらず、7年間保存された血漿のAFはcfDNAのそれより著しく低かった。しかしながら、長期プラズマ貯蔵による劣化は、DNA抽出方法をシリカ膜スピンカラムからセルロース磁気ビーズシステムに変更することによって克服された。これらの結果をまとめて、論文・学会発表を行った。現在までcfDNAに最適な抗凝固剤として実臨床で使われているものの中から選択し、最適な採血後の処理までの時間・温度の検討ができた。また、現在、Liquid biopsy検体のNGSで使用されている細胞安定化採血管との比較も行った。今回検討した条件がこの採血管と同等であることも確認したので実際3.2%クエン酸ナトリウムを含有する採血管より回収されたcfDNAがNGSにどれくらい適しているのかを検討準備に進んでいる。次に7年間ではあるが保存されたcfDNAの品質劣化をとらえることができた。これらの品質劣化は検体それぞれによって程度は異なっている。またcfDNAの抽出の仕方でも品質は異なることが示唆された。これら事より、cfDNAの保管はどのような状態でどのくらい保存が可能であるかを検討し、ここまでのところで論文にまとめ、学会発表もできたので順調に進んでいると考えている。今後は遺伝子検査をNGSにしぼり、NGSに適するcfDNAの品質を検討したいと考えている。cfDNAの保存期間による影響長期間ー20°Cに保存したEGFR T790M変異を有するcfDNA検体についてはMBP-QP法によるT790M検査に加えて、DNAサイズ分布の解析をバイオアナライザにて行う。バイオアナライザではサイズ分布だけでなく、塩基の長さによって領域を設定し、その領域の濃度を解析することができるので、1000bp以下のサイズ分布、さらにPCR不可能な50bp以下のDNA濃度のプロファイルを作成する。(品質劣化プロファイル)これらの検体を用いてNGSライブラリを作成する。NGSライブラリと品質劣化プロファイルとの関係を明らかにする。変異の有無にかかわらず、DNAについてもサイズ分布・濃度とNGSライブラリ成功の有無との関係性も明らかにする。cfDNA抽出法の検討現在cfDNAのNGSにむけて血漿量を増やしDNA抽出が行われている。これまでは1ml血漿からDNA抽出での最適化を行ってきたので、NGSに最適な血漿量や最終濃度を明らかにする。cfDNA検体になるまでの過程、採血・血漿分離・血漿DNA抽出においても最適条件を深く検討し、今後の遺伝子検査に耐えうる検体を採取し、保存するシステムや保存検体を利用するとき再度品質をチェックできるシステムはない。NGSについては品質チェックを行うことが事前にできれば、無理にNGSにトライするのではなく、よりその検体にあった検査を行い、貴重な検体を無駄なく使うcfDNAに最適な抗凝固剤の検討及び採血後処理までの時間と温度の検討健常人の採血をいくつかの抗凝固剤によって行い、その後血漿分離までの時間・温度を変え、cfDNAを抽出し、DNAの濃度やサイズ分布を確認し、最適な条件の検討を行った。

これらの結果をまとめて、論文・学会発表を行った。現在までcfDNAに最適な抗凝固剤として実臨床で使われているものの中から選択し、最適な採血後の処理までの時間・温度の検討ができた。また、現在、Liquid biopsy検体のNGSで使用されている細胞安定化採血管との比較も行った。今回検討した条件がこの採血管と同等であることも確認したので実際3.2%クエン酸ナトリウムを含有する採血管より回収されたcfDNAがNGSにどれくらい適しているのかを検討準備に進んでいる。次に7年間ではあるが保存されたcfDNAの品質劣化をとらえることができた。これらの品質劣化は検体それぞれによって程度は異なっている。またcfDNAの抽出の仕方でも品質は異なることが示唆された。これら事より、cfDNAの保管はどのような状態でどのくらい保存が可能であるかを検討し、ここまでのところで論文にまとめ、学会発表もできたので順調に進んでいると考えている。今後は遺伝子検査をNGSにしぼり、NGSに適するcfDNAの品質を検討したいと考えている。cfDNAの保存期間による影響長期間ー20°Cに保存したEGFR T790M変異を有するcfDNA検体についてはMBP-QP法によるT790M検査に加えて、DNAサイズ分布の解析をバイオアナライザにて行う。バイオアナライザではサイズ分布だけでなく、塩基の長さによって領域を設定し、その領域の濃度を解析することができるので、1000bp以下のサイズ分布、さらにPCR不可能な50bp以下のDNA濃度のプロファイルを作成する。(品質劣化プロファイル)これらの検体を用いてNGSライブラリを作成する。NGSライブラリと品質劣化プロファイルとの関係を明らかにする。変異の有無にかかわらず、DNAについてもサイズ分布・濃度とNGSライブラリ成功の有無との関係性も明らかにする。cfDNA抽出法の検討現在cfDNAのNGSにむけて血漿量を増やしDNA抽出が行われている。これまでは1ml血漿からDNA抽出での最適化を行ってきたので、NGSに最適な血漿量や最終濃度を明らかにする。cfDNA検体になるまでの過程、採血・血漿分離・血漿DNA抽出においても最適条件を深く検討し、今後の遺伝子検査に耐えうる検体を採取し、保存するシステムや保存検体を利用するとき再度品質をチェックできるシステムはない。NGSについては品質チェックを行うことが事前にできれば、無理にNGSにトライするのではなく、よりその検体にあった検査を行い、貴重な検体を無駄なく使う
インド北東部におけるボム語の調査と文法記述

日本国内では,前年度ミゾラム州アイゾール県におけるボム語話者コミュニティーの協力を得て実施した基礎語彙調査の整理と分析を行った。また,ボム語に関する先行文献もいくつか収集できたことで今後のボム語の記述的研究に一層のはずみをつけることができた。国外のフィールドワークは2018年8月から9月にかけての1か月間と2019年の2月と3月に行った。ミャンマーとバングラデシュに渡航し,記述言語学的なインタビューを実施することができた。特に,ミャンマーでは基礎語彙リストの確認のほか,ミャンマー国内におけるボム語話者の社会的状況,ボム語における方言差,基本的な文法事項に関する調査などについて,ビルマ語を媒介言語として詳しく聞き取り調査をすることができた。2018年9月に京都で開催された第51回国際シナ・チベット言語学会においてボム語と同系統にあたるチン語支の言語,アショー・チン語の動詞複合体に関する口頭発表を行い,国外のチン語支諸言語を調査する研究者と議論ができた。2019年3月には東京で開かれた国際ワークショップInternational Workshop Directional Prefix in Tibeto-Burman Languagesに参加し,ボム語と同系統にあたるティディム・チン語において見られる来辞と去辞に関する報告をジンポー語の研究者と共同で行っている。さらに,日本国内では『言語文化研究』においてボム語と同系統のラルテー語における動詞語幹の交替と題した調査ノートを公開した。上記のような形で調査研究の結果をまとめ,成果として報告も行っている。メイン・インフォーマントを決めることができたことから,昨年に比べ,聞き取り調査と調査結果の分析のスピードを上げることができた。教務により,現地における調査が当初計画していた期間より短くなってしまった点については昨年と変わりないが,メイン・インフォーマントの献身的な協力もあり,短い期間でも基本的な言語分析に足る十分な言語データを得ることができた。ボム語データの公表や研究発表に向け,現在準備を進めている。今年度の調査で,インド,バングラデシュ,ミャンマーの三ヶ国各々に住んでいるボム語話者とから聞き取り調査を行い,本格的な文法調査も開始することができたほか,具体的な方言差についてもある程度把握することができた。今後は,インド側とミャンマー側のボム語話者に焦点を絞り,さらなるフィールドワークを行いながら,基礎語彙リストの公開,文法スケッチの執筆,国際的なデジタル・アーカイブにも提供できるような言語資料の収集に努める予定である。ミャンマー連邦共和国におけるアショー・チン語やティディム・チン語,インド共和国における消滅の危機に瀕した言語,ラルテー語などのクキ・チン系諸言語の調査・研究と並行して,ボム語の基礎調査を行った。今年度の主な調査活動は,海外での文献収集並びに基本的な情報に関する聞き取り調査である。研究発表としては,ボム語と関連のあるティディム・チン語の方向接辞について,日本言語学会秋季大会のワークショップで報告したものがある。今年度,インド共和国ミゾラム州に渡航したことで,インドやバングラデシュ,ミャンマーで「ボム」と呼ばれているクキ・チン系の民族に関する現地の文献を収集することができた。さらに,ミゾラム州アイゾール市のボム学生協会会員からはボム語の使用状況やボム語話者の置かれた現状に関する聞き取り調査を行いながら,ボム語の音韻体系や基礎語彙についての下調べも行い,本格的な調査を始動することができた。今後もボムの言語や文化に関するインフォーマントとして全面的に協力することで合意を得ることができたため,インドへの定期的な渡航は続けていく予定である。上記の現地での聞き取りの中で,インド側のボム語とバングラデシュ側のボム語との間に大きな方言差があるということが分かったため,バングラデシュ側のボム語も確認する必要が生じている。しかし,当面は,インド側のボム語方言に研究対象を絞り,インフォーマントの協力も得ながらその音韻体系を明らかにしていきたいと考えている。特に聞き取り調査と調査結果の分析がやや遅れていていると感じている。他の業務により現地における調査が当初計画していた期間より短くなってしまい,詳細な分析に必要な言語データを得ることができなかったためである。現状では,一般公表するに足るデータを示すことができていない。しかし,現地の調査では,インフォーマントの協力もあって文献収集を順調に進めることはできた。そのため,次回の調査までにはそれらの基礎文献を分析し,音韻に関する具体的調査と基礎語彙の収集をスムーズに進めていけるように準備しておきたいと考えている。2019年3月には東京で開かれた国際ワークショップ

International Workshop Directional Prefix in Tibeto-Burman Languagesに参加し,ボム語と同系統にあたるティディム・チン語において見られる来辞と去辞に関する報告をジンポー語の研究者と共同で行っている。さらに,日本国内では『言語文化研究』においてボム語と同系統のラルテー語における動詞語幹の交替と題した調査ノートを公開した。上記のような形で調査研究の結果をまとめ,成果として報告も行っている。メイン・インフォーマントを決めることができたことから,昨年に比べ,聞き取り調査と調査結果の分析のスピードを上げることができた。教務により,現地における調査が当初計画していた期間より短くなってしまった点については昨年と変わりないが,メイン・インフォーマントの献身的な協力もあり,短い期間でも基本的な言語分析に足る十分な言語データを得ることができた。ボム語データの公表や研究発表に向け,現在準備を進めている。今年度の調査の中で,インド側のボム語とバングラデシュ側のボム語との間に大きな方言差があるということが分かった。さらに,ミャンマーにもボム語話者がいるとの情報がいくつかの先行文献に記載されているものの,今回の調査ではそのような事実や関連する情報を得ることができなかった。しかし,今年度の調査活動を通じて,インド側のインフォーマントから調査協力を得る約束が得られた為,当面はインド側の方言に主な研究対象を絞りつつ,具体的な音韻および文法構造を明らかにしていこうと考えている。そして,その調査から得られたデータをもとにして,対照研究の観点から,バングラデシュ側とミャンマー側におけるボム語の調査も随時行っていきたいと考えている。今年度の調査で,インド,バングラデシュ,ミャンマーの三ヶ国各々に住んでいるボム語話者とから聞き取り調査を行い,本格的な文法調査も開始することができたほか,具体的な方言差についてもある程度把握することができた。今後は,インド側とミャンマー側のボム語話者に焦点を絞り,さらなるフィールドワークを行いながら,基礎語彙リストの公開,文法スケッチの執筆,国際的なデジタル・アーカイブにも提供できるような言語資料の収集に努める予定である。教務および現地のインフォーマントの都合もあって,当初想定していた調査期間よりも短くなったため,次年度使用額が生じた。次年度以降の物品費,旅費,およびインフォーマントへの謝礼や英文校正をはじめとした謝金にあてる予定である。前年度と同様,教務および現地のインフォーマントの都合もあり,当初想定していた調査期間よりも短くなったため,次年度使用額が生じた。しかし,今後も国外調査を継続していくため旅費が必要なほか,研究に必要な物品費,謝礼や英文校正などで使用する予定である。
強皮症のHGF遺伝子プラスミドを用いた遺伝子療法の臨床的応用

(1)HGF遺伝子プラスミド投与による皮膚硬化抑制の解析ブレオマイシン(BLM)をC3Hマウスに4週間、連日皮下注射し硬化を誘導。その後、ヒトHGF cDNA(2.2Kb)をvector plasmidに挿入後、HJV-liposomeに組み込み10mcg/mouse筋肉内に2週間ごとに2回投与しPBSを筋肉内に投与した群と4週間後に比較検討した。BLM最終投与4週間後に、背部皮膚を切除し組織学的に検討した。一部の実験ではホルマリン固定した組織標本において、H&E染色以外にトルイジンプルー、ギムザ、コンゴレッド染色を各々施行し、硬化病変部における皮膚の厚さと結合織の変化を検討したとことHGFプラスミド投与群では減少していた。また、皮膚ハイドロキシプロリン量をWoessnerの方法を用いて測定したところHGFプラスミド投与群で明らかにハイドロオキシプロリン量が減少していた。さらに、human HGFがmRNA、蛋白レベルで発現しているかを明らかにするため皮膚、肺、筋肉、腎臓などの臓器の抽出液および血清よりRT-PCR法、ELISA法を用いて測定したところ産生が確認できた。HGFの発現分布を検討するため、抗ヒトHGF抗体を用いて免疫組織化学的に検討した。さらに、皮膚におけるTGF一β1の発現レベルを測定するためELISA, RT-PCR法を用いてmRNA,蛋白レベルで定量した。(2)HGF遺伝子によるサイトカインの動態の検討HGF遺伝子プラスミドあるいはコントロールプラスミドを投与した強皮症マウスの皮膚をそれぞれ採取し、発現されているサイトカイン(TGF-β,PDGF, CTGF, IL-6,IL-4,IL-5,bNGFなど)をRT-PCR法と免疫組織法を用いて検討したところHGFプラスミド投与群でTGF-βの発現が減少していた。HGF投与してそれぞれに皮膚におけるサイトカイン発現を検討し、主要な役割をはたすサイトカインがTGF-βであることを明らかにした。また、同時に、それらの操作によって出現する局所浸潤細胞を検討し、主役を務める炎症細胞が肥満細胞であることが明らかになった。
ケロイドの標準治療をめざした切除後局所再発症例の病理組織学的検討

ケロイド手術症例を局所再発群と非再発群にわけ、それぞれの群の組織で、特殊染色や各種炎症細胞に対する抗体を用いた免疫染色を施行した。各種炎症細胞の細胞数や組織内分布を検索し、局所再発群と非再発群における組織学的な差を検討した。陽性細胞数の計測方法として、各種染色後、各組織で線維芽細胞の増殖し膠原線維の増加している病変の中心部分を中心部とし、病変と非病変部との境界の真皮網状層を辺縁部として、各領域に含まれる細胞数を光学顕微鏡で直接計測した。局所再発群では、非再発群と比較し、辺縁部においてリンパ球及び組織球等の炎症細胞の増加傾向が得られた。また、両群とも中心部と比較し、辺縁部においてリンパ球及び組織球の増加傾向が得られた。また、局所再発群と非再発群を中心部で比較したが、有意な差はみられなかった。この結果から、辺縁部での炎症細胞の増加がケロイドの局所再発のメカニズムに関与していることが示唆された。22年度の研究では、検討すべき炎症細胞の種類を増やし、どのタイプの炎症細胞がケロイドの再発メカニズムに関与しているかを研究する予定である。この研究により、ケロイドの再発のメカニズムを研究することで、ケロイドの発生メカニズムについて明らかにすることができると考える。本研究はより効果的な治療法を開発するとともに、ケロイド治療薬の開発やケロイド予防のための基礎的データとなると考える。今後、ケロイドの症例数を増やしデータを増やすとともに、さらに類似疾患である肥厚性瘢痕や成熟瘢痕での検討を研究する予定である。
末梢神経障害によりヒスタミンH1受容体を発現する感覚神経とニューロパチックペイン

ヒスタミンの受容体はH1H4までの4種類の受容体が見つかっている。モルモットの一次感覚ニューロンにおけるH1受容体(H1R)の発現パターンをin situハイブリダイゼーション法により解析した。その結果、後根神経節や三叉神経節の約20%のニューロンがH1RmRNAを発現していた。これらのニューロンは興奮性の神経ペプチド(SP及びCGRP)を含有しておらず、カプサイシンにも感受性を示さなかったが、無髄神経のマーカーであるイソレクチンB4(IB4)に陽性を示した。一方、迷走神経下神経節では、H1RmRNAを発現するニューロンは認められなかった。これらの結果は、これまで知られているヒトやラットにおける結果と部分的に異なっていた。次に、ラットの感覚神経節におけるH1Rの発現パターンを免疫組織化学法を用いて検討した。ラットの後根神経節と三叉神経節において、H1Rに陽性を示すニューロンは2530%程度存在しており、これらのニューロンもまたIB4に陽性であった。後根神経節の連続切片を用いてSP及びTRPV1(カプサイシン受容体)との共存を検索したところ、H1R陽性ニューロンの一部はSPやTRPV1にも陽性を示した。迷走神経下神経節においても約20%の細胞がH1Rに陽性を示した。このようにH1Rの感覚神経における発現パターンはラットとモルモットで異なっていることが示唆された。ヒスタミン受容体はH1H4の4種がクローニングされており、これまでの研究から、H1受容体mRNAがモルモットやラットの一次知覚ニューロンに発現していることが明らかとなった。H1受容体mRNAは、モルモットの三叉神経節や後根神経節の15-20%のニューロンに発現しており、これらは無髄求心性神経と考えられたが、痛覚の伝達に関与すると考えられているサブスタンスP(SP)やカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)を含んでいなかった。坐骨神経を予め傷害させておくと、もともとH1受容体mRNAを発現していた後根神経節細胞ではmRNAのDown-Regulationがおこり、異なる後根神経節細胞でUp-Regulationが誘発された。神経傷害に伴いH1受容体mRNAがUp-Regulationする細胞には、SPやCGRPを含有するものが認められた。H1アンタゴニストであるメピラミンもしくはアステミゾールを、単位時間当たり一定量の薬物が排出される浸透圧ポンプ(alzet, alza社)を用いて慢性・連続的に投与(10mg/ml、10μl/hour、7days)し、in situハイブリダイゼーション(ISH)法で検討したところ、正常時におけるH1受容体mRNAの発現、及び神経傷害に伴うH1受容体mRNAのUp-Regulationのいずれにおいても変化は認められなかった。つまり、一次知覚神ニューロンにおけるH1受容体mRNAの発現調節メカニズムには、そのリガンドであるヒスタミンが関与しないことが示唆された。次に、ラットの感覚神経節におけるH1Rの発現パターンとそのmRNAの発現量を免疫組織化学法やRT-PCRを用いて検討した。

後根神経節の連続切片を用いてSP及びTRPV1(カプサイシン受容体)との共存を検索したところ、H1R陽性ニューロンの一部はSPやTRPV1にも陽性を示した。迷走神経下神経節においても約20%の細胞がH1Rに陽性を示した。RT-PCR法により後根神経節におけるH1RmRNAの発現量を比較すると、モルモットにおけるH1RmRNAの発現量はGAPDHmRNAより多く、ラットのそれはGAPDHmRNAより少なかった。このようにH1Rの感覚神経における発現パターンや発現量はラットとモルモットで異なっていることが示唆された。
言語的知識をヒューリスティックに用いた会話音声中の単語スポッティング

会話音声中の単語スポッティング、及びヒューリスティックな言語的知識の表現に関して、以下のように研究を行なった。1.単語スポッティングアルゴリズムの実現本研究では、言語的知識をヒューリスティックな形で利用し、単語をスポッティングする方式を提案した。ここで利用する言語的知識は、精密な構文的知識ではなく、“言語(日本語)らしさ"といったものである。そして、入力発話全体の“日本語らしさ"を考慮した上での対象単語(キーワード)の存在する確からしさに基づいて、スポッティングを行なうアルゴリズムを考案した。219単語のスポッティング実験により、従来の始終端フリーマッチングと比較して、本手法が有効であることを示した。2.ヒューリスティックな言語的知識の表現“日本語らしさ"を評価するヒューリスティックな言語モデルとして、具体的にどのようなモデルが、認識率・頑健性の点で優れているか調べた。具体的には、音節バイグラム、単語連接モデル、単語対モデルなどを比較・検討した。それぞれ、定型的発話における認識精度と、非定型な発話に対する頑健性を評価した。その結果、(1)音節レベルの知識は頑健だが不十分である、(2)語彙レベルの知識が有効で非定型発話にも頑健である、(3)単語対制約は強力であるが頑健でない、などがわかった。
高齢就労者における職業性ストレスが口腔機能に与える影響に関する研究

本研究は、55歳以上の高齢就労者における職業性ストレスと口腔内機能、全身機能等の経年的な変化を把握することで職業性ストレスが口腔内機能等に及ぼす影響をコホート研究で明らかにすることを目的とした。調査項目は質問紙調査(職業性ストレス簡易調査票、対象者属性、健康関連QOL、医療受療状況、生活習慣に関するアンケート)、口腔内指標(う蝕経験、歯周病検査、唾液検査、嚥下機能検査)、全身所見(全身疾患の有無、血圧、握力等)である。最終年度である平成30年度は、下記の4点を実施した。1.前年度調査対象として追加した企業における一年経過後のデータ調査、2.ベースライン時のデータをもとに作成した論文のジャーナルへの提出、3.一年経過後のデータ解析、4.国際歯科学会(IADR)やSt.George's University Hospital(ロンドン)でのシンポジウムにて研究成果の発表である。1に関しては56名の一年経過後のデータを採取した。2に関しては前年度追加で採取したデータを加えて解析したベースライン調査結果を英語論文化して現在オープンアクセスのジャーナルに投稿中である。また中高年労働者において職業性ストレス高負荷となった対象者において職業性ストレス中・低負荷に比べて現在歯数が少ない傾向にあることを明らかにした。この結果は、日本歯科医療管理学会雑誌に論文投稿し、54巻第1号(2019年7月号)に掲載予定となった。3に関しては、追加調査データのデータセットの作成ならびに解析を進めている。4に関しては追加分を加えたベースライン時の結果を取りまとめ、研究結果を発表した。また本結果は、北海道公衆衛生学会で発表している。本研究の目的は、55歳以上の高齢就労者に対して職業性ストレスと口腔内機能、全身機能等の経年的な変化を把握することで職業性ストレスが口腔内機能等に及ぼす影響をコホート研究で明らかにすることを目的とした。平成28年度はベースライン調査を実施した。対象企業は協力を得た北九州市のものづくり企業に加え、全国に事業所のある企業1社である。対象は50歳以上の高齢就労者とし、調査項目は質問紙調査(職業性ストレス簡易調査票、対象者属性、健康関連QOL、医療受療状況、生活習慣に関するアンケート)、口腔内指標(う蝕経験、歯周病検査、唾液検査、嚥下機能検査)、全身所見(全身疾患の有無、血圧、握力等)である。北九州市のものづくり企業に関しては既存のデータセット(169名)があることから、全国に事業所のある企業1社に対してデータ採集を行った。今回のデータ採集では東京、神奈川、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡の7事業所において110名から上記のデータを収集した。北九州市のものづくり企業のデータセットに関しては予備的検討として解析を行った。高血圧症の有無でPSマッチングを行い、55歳以上の高齢就労者においては、高血圧症の症状がある対象者はう蝕経験に有意差はないが、未治療のう蝕が多く、歯周病の状態も悪い傾向にあると示唆された。(論文投稿中)また、北九州市のものづくり企業及び今回調査した企業から取得したデータのうち、欠損値がない全274名において職業性ストレスが高ストレスと判定されたのは186名、中・低ストレスと判定されたのは88名であった。今後、高ストレス負荷の有無で群分けをして、PSマッチングを用いた交絡因子の調整を行い、その2群で口腔内機能、全身所見等を比較していくこととしている。年度当初に研究調査フィールドとして候補に挙がっていた企業が、昨年の熊本地震の影響で調査に入ることができなくなった。しかし、リクルートを継続して実施した結果、別の企業の協力が得られた。同企業における調査対象者のサンプリングにおいて地域性を加味して、全国7拠点(東京、神奈川、福岡、名古屋、仙台、大阪、広島)に事業所において歯科健診を実施することができた。その結果、全事業所で110名(50歳以上の高齢就労者)のデータを採取することができた。当初のサンプルサイズよりサンプル数は少ないものの、健診企業が確保でき、実際にデータ採取ができたため、初年度の研究計画であるベースライン調査ができ、解析も随時実施している。よっておおむね順調に進展しているといえる。平成29年度は、1.前年度調査企業において一年経過後の調査と2.新規対象企業のリクルート及び3.新規対象企業におけるベースライン調査を実施した。1に関しては115名のデータを採取することができた。対象企業は前年度調査実施企業である。2に関しては前年度実績では予定サンプル数を下回っていたため、新規で対象企業のリクルートを実施し、3社協力を得られた。3に関しては、前述の3事業所で新規調査を実施し、56名のデータを採取できた。この結果、予定サンプル数以上のサンプルを取得できた。また、現在までに取得したデータのうち、欠損値がない全366名において職業性ストレスが高ストレスと判定されたのは186名、中・低ストレスと判定されたのは177名であった。

このデータをもとに解析を実施し、ベースラインスタディ結果を論文に作成中である。本ベースラインスタディでは職業性ストレス高負荷状態とコントロール群(中・低ストレス)で比較した際、各種交絡因子を調整後であっても、歯数と職業性ストレスとの間に関連性が認められたという解析結果が得られた。前年度調査では、前もって計算していたサンプル数を満たすことができなかった。本年度調査では前年度調査実施企業に再度リクルートを実施し、対象者数を10名増加することができた。また、新規対象企業のリクルートを実施し、新規に56名の対象者からデータを採取することができたため、予定していたサンプル数(300名)を達成することができた。また現在論文の作成にも鋭意取り掛かっており、前年度の予備的検討の論文(査読中)に加え、サンプル数を増加してからのベースラインスタディの解析が完了しており、論文作成中である。この解析内容を次年度の国際学会で発表していくことにしている。以上、予定サンプル数の達成と論文化の進捗よりおおむね順調に進展していると考える。本研究は、55歳以上の高齢就労者における職業性ストレスと口腔内機能、全身機能等の経年的な変化を把握することで職業性ストレスが口腔内機能等に及ぼす影響をコホート研究で明らかにすることを目的とした。調査項目は質問紙調査(職業性ストレス簡易調査票、対象者属性、健康関連QOL、医療受療状況、生活習慣に関するアンケート)、口腔内指標(う蝕経験、歯周病検査、唾液検査、嚥下機能検査)、全身所見(全身疾患の有無、血圧、握力等)である。最終年度である平成30年度は、下記の4点を実施した。1.前年度調査対象として追加した企業における一年経過後のデータ調査、2.ベースライン時のデータをもとに作成した論文のジャーナルへの提出、3.一年経過後のデータ解析、4.国際歯科学会(IADR)やSt.George's University Hospital(ロンドン)でのシンポジウムにて研究成果の発表である。1に関しては56名の一年経過後のデータを採取した。2に関しては前年度追加で採取したデータを加えて解析したベースライン調査結果を英語論文化して現在オープンアクセスのジャーナルに投稿中である。また中高年労働者において職業性ストレス高負荷となった対象者において職業性ストレス中・低負荷に比べて現在歯数が少ない傾向にあることを明らかにした。この結果は、日本歯科医療管理学会雑誌に論文投稿し、54巻第1号(2019年7月号)に掲載予定となった。3に関しては、追加調査データのデータセットの作成ならびに解析を進めている。4に関しては追加分を加えたベースライン時の結果を取りまとめ、研究結果を発表した。また本結果は、北海道公衆衛生学会で発表している。今後、調査対象企業のリクルートを継続的に行い、理想的なサンプルサイズに近づける。また、現在調査に入っている企業においては、2年目も同様に健診を継続する。また、現存するデータセットと今回採取したデータにおいて中間解析を開始し、属性による職業性ストレスを基軸とした比較を実施していくこととする。さらに2年目で得たデータに関しては、1年コホートとして解析を進めていく。