hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゼオライトナノ結晶発光性分子複合素子

ネオジムイオン交換したNd-n-FAUは、ネオジムに起因する発光は見られない。PMSを気相から導入すると、近赤外領域の発光が明確に現れた。この結果から、明らかにPMSがネオジムイオンに配位し、ゼオライト細孔内で錯体化することによって、発光過程が促進されていることが明らかとなった。ネオジムカチオンにより交換したナノサイズゼオライトが、そのままでは決して示さない近赤外フォトルミネッセンスが、ビストリフルオロメチルスルフォイミド処理により、可能となることが明確となった。ゼオライト中のネオジムカチオンは、低振動環境に囲まれているにも拘わらず、発光しないのは、カチオンへの配位水が通常の処理では取り除けないためであり、上記処理はそれを可能とする。酸化チタンナノ結晶を合成する手法の開発研究を同時に行った。四塩化チタンからアルカリにより生成したアモルファス酸化チタンを共通の原料とし、アナターゼおよびルチル型酸化チタンを作り分ける手法を確立し、その光触媒反応活性を比較した。この手法では、高い結晶性が得られ、さらに10nm程度の粒径の揃った粒子が合成可能である。ネオジム交換ナノゼオライトをペルフルオロメチルスルホアミドによって処理することにより、近赤外領域におけるフォトルミネッセンスが得られる。この理由として、ペルフルオロメチルスルホアミドが配位することにより、ネオジムカチオンに配位している水分子を除去することが理由であることが明らかとなった。さらに今回用いたナノゼオライトでは、ナトリウム以外にテトラメチルアンモニウムカチオンがスモールケージ内に存在し、これがネオジムのスモールケージへの移動を妨げることにより、結果的にペルフルオロメチルスルホアミドの配位しやすいスーパーケージにネオジムカチオンを留まらせることが重要である。ネオジムカチオン量とフォトルミネセンスの関係を調べることにより、発光種には2種類存在し、それらはペルフルオロメチルスルホアミドの配位数が異なることを示した。さらに近傍のヒドロキシル基の数によっても発光効率の低下がおこることがわかった。ゼオライト内におけるネオジムカチオン濃度が高くなると濃度消光が起こるが、これはランタンカチオンの共存により抑制することが可能であることを示した。
非天然型アミノ酸を利用した部位指定タンパク質1分子1蛍光標識法の開発

今年度は、反応性を有するスクシイミドエステル基をもつトリアリルフォスフィン誘導体とアミノ基を有する各種蛍光物質とあらかじめ反応させることでアジド基修飾用トリアリルフォスフィン誘導体を調製し、その後アジド基を含むタンパク質と反応することを検討した。実際にはAlexa350、Alexa488、テトラメチルローダミンおよびAlexa648などの蛍光分子を有するトリアリールホスフィン誘導体を調製し、アジドチロシンを部位特異的に持つカルモデュリン(CaM)と反応させ、蛍光修飾を行った。各種蛍光標識が確認できたことから、目的に応じた官能基を有するトリアリールホスフィン誘導体の簡便な調製法が確立できたと考えられ、更なる有用性を持たせることができた。上記方法により調製した部特異的テトラメチルローダミン修飾CaMを用い、基質タンパク質との相互作用解析を行った。確認方法として、ゲルシフトアッセイ法、蛍光エネルギー移動の検出および1分子蛍光解析装置による解析の3種類により行った。前2つの解析方法では基質ペプチド融合蛍光タンパク質を利用し分子間相互作用の解析を行ったところ、ゲル移動度の違いが確認されたこと、また基質由来蛍光タンパク質から、CaMに導入した蛍光分子への蛍光エネルギー移動が確認できたことから相互作用が確認でき、今後これを利用した網羅的解析への第一歩を踏み出すことができた。また3つめの方法においてはCaM抗体を用いて解析を行ったところ非常に少量のサンプル量で解離常数を算出できたことから、今後の更なる展開が期待できる。今年度はアジドチロシンを認識するように基質特異性が改変された酵母のチロシル-tRNA合成酵素変異体と酵母のアンバーサプレッサーtRNA^<Tyr>を大腸菌の無細胞翻訳系に加えることでタンパク質へアンバーコドン特異的にアジドチロシンを導入する方法を用いてアジドチロシンをラットのカルモデュリン(CaM)に導入することを試みた。導入部位としてCaMの結晶構造から活性に影響を与えないと考えられる部位を選択した。CaM合成後、アジド基選択的に各種蛍光標識化トリアリールホスフィン誘導体を用いて修飾を行った。各種蛍光標識化トリアリールホスフィン誘導体を用いて修飾反応の時間による変化を確認したところ、40分ほどでほとんど修飾反応は終わっていることから、本方法は穏和な条件でかつ短時間に修飾出来るという点で画期的であると考えられる。また、ゲルシフトアッセイ法により蛍光修飾CaMの基質との結合活性の検出を試みたところ、確かに標識物でも結合活性を持つことが確認できた。現在までに蛍光修飾物によりその部位特異性を確認することは出来なかったが、ビオチン化トリアリールホスフィン誘導体を用いて修飾を行った場合は質量分析によりCaM1分子にビオチン1分子が付加していることが確認できた。さらにトリプシン消化後、Peptide Mass Fingerprint法およびMS/MS Ion Search法により指定したアンバーコドン特異的にアジドチロシンが導入され、そのアジド基選択的にビオチン修飾が行われたことを確認した。
高ストレス・高撹乱立地における樹木の障害とその回復過程

平成14年度は、高撹乱・高ストレス立地における植物のクローン生長能力を定量的に裏付ける作業として、萌芽性樹木体内の糖濃度分析手法の開発と測定、ルートサッカー型クローナル植物のクローン識別の2つの作業を中心に研究を行った。樹木体内の糖濃度分析では、資料磨砕・抽出手法についての試験と、定量法についての複数の手法間の比較を行った。磨砕法については、生材の木材組織が堅く柔軟性に富んでいることから、抽出を効率よく行う手法開発に時間をかけた。定量手法については、多糖をアミラーゼで切断する手法とフェノール硫酸法の双方を用いて試験を行ったが、後者の方が低コストで確実に定量出来ることが分かった。フェノール硫酸法を用いて、高撹乱立地のスペシャリストであるタニウツギの体内糖濃度を分析したところ、形成層周辺の糖濃度は地際で最も大きく、個体サイズに伴って増加した。本結果は、平成13年度に得た、撹乱後の萌芽反応の程度は撹乱前の個体サイズと正の相関を持つという結果と調和的であった。山火事などルートサッカー型クローナル植物(Populus tremula)の撹乱後に大量発生した地上幹をMuPSマーカーによってクローン識別する作業を前年度に引き続き行い、この結果、この植物が山火事撹乱発生前に大量の地下茎を100m四方を超える範囲に張り巡らせ、撹乱後に大量の地上幹を発生させる巧妙な戦略を採ることがクリアに認識された。これらの成果は、現在執筆中の論文により次年度以降に公開される予定である。平成13年度は、クローナル木本植物を用いた以下の二つの研究を行った。1)ルートサッカーにより繁殖するPopulus tremulaの生活史の解明と、遺伝学的手法(MuPSマーカー法)を用いたクローナル生長様式の解析山火事後に大量に発生したPopulus tremulaのルートサッカーを空間マッピング・根茎堀とり・DNAによるクローン解析の3つの方法で解析した結果、以下の結果が得られた。(1)P.tremulaのラテラルルートはほとんど細根を持たず、親幹からの水分の側方転流に多くを依存している(2)細根が土中に侵入し、成長する過程でラテラルルートの親幹からの切り離し(フラグメンテーション)が生じ、草本のライゾームに似た土中での散布が行われる。(3)フラグメントになったラテラルルートは伸長生長の過程で同一ジェネットからは離れ、異なるジェネットのルートと融合する反応(ルートグラフティング)を行う。このために、ラテラルルートはキメラに似た、異なる遺伝子組成の組み合わせから生じた根となる。2)マニピュレーション実験による萌芽性低木の撹乱対応様式の多様性の評価冷温帯性落葉広葉樹林に普遍的に出現する林床低木種4種(タニウツギ・オオカメノキ・アオダモ・クロモジ)において、撹乱を受ける時期や撹乱により障害を受けた場所によって萌芽反応様式が変化する様子をマニピュレーシヨン実験によって定量的に解析した。理論的には休眠段階の冬に撹乱を受けた場合と活動中の夏に撹乱を受けた場合では反応性が異なることが予想されたが、実際にはタニウツギ以外の3種で夏・冬の反応性の違いは識別できなかった。また、撹乱位置による違いは種差が認められたものの、いずれの種でも反応性と撹乱を受ける前の固体サイズとの間に高い正の相関が検出された。このことから、萌芽性低木種は撹乱に対応して地下部に貯蔵物質を蓄積しており、その量は固体サイズに依存して多くなることが示唆された。
食の安全確認を支援するShort-strip濾紙電気泳動装置の開発

ヒスタミン(HA)中毒予防は、食材中に含まれるHA量の測定が最も有効的である。しかし、同中毒の発症量は個人差がある。これは、体内に存在するHA分解酵素(DAO)活性が食材中の特定物質による阻害が一因している。一方、既存の測定法でこれらを簡便に分析することは容易でない。今回、古典的なろ紙電気泳動法にマルチタスク機能を付加させた「Short-stripろ紙電気泳動法」と命名した装置を開発した。その結果、食品中のHA測定とEthanolによるDAO阻害が確認できた。加えて、short-strip呈色部からHA量を数値化するアプリ(Android 4.3)を開発、スマートフォンで実証試験も行った。食材中に含まれる「ヒスタミン(HA)」はHA食中毒を引き起こす原因物質である。本中毒を未然に防ぐには、食材中のHA含有量を事前に測定する以外にない。これまで、多くの簡便測定キットを含む分析法が開発されているが、食品類を扱う現場に適した簡易分析法は殆ど見当たらない。そのためか、食材のHA検査が殆ど実施されていないことが要因して、毎年、HA食中毒の発生があとを絶たない。食の安全への取り組みとして、「紙切れ一枚」で食材中のHA汚染が確認できる究極の簡易分析法の創製を目指し、「Short-stripろ紙電気泳動」と命名した新しい発想に基づく携帯型簡易測定装置の開発を行う。今年度は、Short-stripろ紙電気泳動装置に市販のデジタルカメラを装着し、泳動中、ろ紙上に塗布固定化したHA呈色試薬(NDA)とHAとの反応を詳しく観察した。その結果、ろ紙上に塗布したNDAは泳動に伴って剥がれ落ちることは無かったが、HAとの反応によって生成した呈色物(HA-NDA)は、泳動時間が長くなるにつれ支持体から剥がれ陰極側に移動することが判明した。その結果、HA-NDAの補足が不十分となり泳動時間を長くしても検出感度が高まらない原因が明らかになった。加えて、HA- NDAの剥離が測定の再現性を悪くしている要因であることも判明した。この問題の解決策として、陽極電解槽内の液面を陰極層の液面より1.5mm低く設定することで、陰極側から陽極側に僅かな泳動液の流れを発生させながら泳動を行うと、NDA-HAの補足が著しく改善され、0.1ppmHAまで検出感度を改善することができた。一方、HAの前駆物質ヒスチジン(His)も泳動時間を長くするとNDAと呈色反応を示す不具合が判明し、30分以上の泳動を行うことができないと云う欠点を明らかにすることができた。次年度は、この対策を優先して実施する。平成26年度では、食材中に含まれる有害物質ヒスタミン(HA)を簡便に測定する装置開発の一環として、「紙切れ一枚」で食材中のHA量測定を可能とする「Short-stripろ紙電気泳動」の研究開発を行った。ろ紙上に塗布固定化したHA呈色試薬(NDA)塗布型Short-stripて泳動-検出法を最適化した結果、0.1ppmHAまで検出感度を改善することができた。しかし、HAの前駆物質であるヒスチジン(His)も同時に検出されてしまう課題が持ち上がった。平成27年度は、前年度の課題となった「Hisの妨害を受けることなく選択的にHAを検出する対策と改善」を行った。その結果、NDA塗布型Short-stripろ紙に代わり、ケイ酸ゲル塗布型Short-stripろ紙を用い、pH 8以上で泳動することでHisの泳動を抑え、HAのみを選択的に捕捉することができた。しかし、NDAとHAの呈色反応はpH4-6の間でしか起きない。その為、泳動終了後、HAが捕捉されたShort-stripろ紙を装置から取り出しリン酸と水で洗浄し、次いで、NDA溶液をろ紙に直接滴下することで呈色させる方法に変更した。また、Short-stripろ紙の画像データをタブレット端末で保存・処理するアプリの開発を手掛けた。さらに、得られた呈色部の平均RGB値の対数値とHA濃度の対数値に良い相関性を示すことが判明した。この結果より、HAの定量も可能であることが示唆された。加えて、この方法で、類似アミン類(カダベリン、プトレッシン、チラミン)などの妨害呈色も殆ど抑え込むことができた。今年度(平成28年度)は、本法で生魚以外の食材でもHA検出の可能を検証する。さらに、NDA塗布型、または、ケイ酸ゲル塗布型Short-stripろ紙を用い、HA分解酵素「ジアミンオキシダーゼ」(DAO)の阻害活性測定への応用も展開する予定である。Short-stripろ紙電気泳動法とNDAを組み合わせることで、市販切り身マグロ中のHAが簡便に測定することを目指したが、HAの前駆体であるHisの同時検出が避けられないことが判明した。この課題を解決するため、ケイ酸ゲル塗布型Short-stripろを用いることで解決できた。一方、Hisの泳動を抑えるため、泳動液のpHを8.5で実施するため、泳動と同時にNDAとの呈色反応が出来なくなった。その結果、分析時間の短縮や操作性の簡便化の点では後退した。加えて、検出感度も1ppmが限界で、NDA塗布型Short-stripろ紙電気泳動法の0.1ppmに劣った。

一方、利点としてはケイ酸ゲル塗布型Short-stripろ紙はNDA塗布型に比べて取り扱いが簡便(安定なため、作り置きが可能)な点があった。また、Short-stripろ紙を装置から取り外すため、スマートフォンやタブレット端末を利用して写真撮影してHA定量を行う操作が比較的誰でも可能になった点が挙げられる。以上より、新たな課題も出てきたが、今後、本法による様々な食材中HA検査の可能性も開けた。ヒスタミン(HA)中毒予防は、食材中のHA測定が最善である。既存法では、測定に要する費用や測定時間で実用的でない。今回、古典的なろ紙電気泳動法に新たなマルチタスク機能(試料中からHA抽出、HAの捕捉・濃縮、呈色反応によるHA可視化)を持たせた新規Short-stripろ紙電気泳動法の開発を前年度に引き続き行った。最終年度では、市販刺身用マグロにHAを添加した試料を用いて同法の最適化を行った。また、同法ではHA量に比例してろ紙中央部が呈色する。この呈色部をスマートフォンのカメラ機能を用いて数値化するアプリを開発した。その結果、添加HAが10ppmmまで測定できた。さらに、市販醤油5品目、ファーストフィッシュ3品目、生魚5品目(マグロを除く)中のHA分析を試みた。その結果、醤油で1475 ppm、ファーストフィッシュで1836 ppm、生魚で1836 ppmのHAが検出された。この結果は、高速液体クロマトグラフィーで得られた結果とほぼ同一であった。一方、HA中毒予防はヒト体内に存在するHA分解酵素DAO(Diamine Oxidase)を阻害する食材成分の摂取でより発症しやすくなることが予想される。そこで、本法でDAO阻害物質スクリーニングの可能性を調べた。DAO阻害物質としてエタノール、DAOは豚腎臓由来の市販酵素を用いた。酩酊状態に近い血中エタノール濃度(0.12 μL/mL)でHA (10 μM)溶液とDAO (10 unit)を含む混液を38°C2時間加温後、同法で反応液中のHAを調べたところ、HAが存在していることが確認できた。以上の結果より、同法は食材中のHA測定のみならずDAO阻害物質検索の可能性が示唆された。しかし、高濃度ポリアミン(5001000 ppmプトレシン、カダベリン)がHAと同様に検出される問題と、測定時間短縮など更なる改善も残った。ヒスタミン(HA)中毒予防は、食材中に含まれるHA量の測定が最も有効的である。しかし、同中毒の発症量は個人差がある。これは、体内に存在するHA分解酵素(DAO)活性が食材中の特定物質による阻害が一因している。一方、既存の測定法でこれらを簡便に分析することは容易でない。今回、古典的なろ紙電気泳動法にマルチタスク機能を付加させた「Short-stripろ紙電気泳動法」と命名した装置を開発した。その結果、食品中のHA測定とEthanolによるDAO阻害が確認できた。加えて、short-strip呈色部からHA量を数値化するアプリ(Android 4.3)を開発、スマートフォンで実証試験も行った。Short-stripろ紙電気泳動法とNDAを組み合わせることで、市販切り身マグロ中のHAが簡便に測定することを目指した。
レドックス制御による小胞体恒常性維持機構の研究

小胞体ではタンパク質、レドックス、およびカルシウムの3つの基本的な恒常性が維持されなければならないが、その中心に制御分子ERdj5が働いている。小胞体中の唯一の還元酵素ERdj5がカルシウムポンプSERCA2bに結合し、そのジスルフィド結合を還元することによって、小胞体へのカルシウムの取り込みが促進することを見出した。しかもERdj5自身がカルシウムイオン濃度によってオリゴマー状態を変化させ、低カルシウム時のみSERCA2bを活性化することを見出した(PNAS, 2016)。さらに、サイトゾルにおけるタンパク質恒常性と小胞体内腔におけるレドックス恒常性のクロストークがあることを明らかにした。小胞体ではタンパク質、レドックス、およびカルシウムの3つの基本的な恒常性が維持されなければならないが、それら3つの恒常性維持機構のクロストークの中心にERdj5という制御分子が存在するという予備的なデータを得ている。本申請では、これら3つの恒常性維持機構におけるERdj5の役割を明らかにすることを目的とし、以下について行った。1.小胞体におけるカルシウムポンプSERCA2bの活性はレドックス制御を受けていることが知られているが、ERdj5ノックアウト細胞ではカルシウム取り込みに遅延が見られることを、カルシウムセンサー(カメレオンなど)を用いることによって、明らかにした。これはSERCA2bの還元による活性制御にERdi5が還元酵素として作用しているということを示唆しており、新規な発見としてインパクトの大きい研究に発展するものと期待される。2.小胞体には20種以上の酸化還元酵素(OR)が存在し、それらが互いに相互作用し、また酵素的にはカスケード反応を通じて、電子伝達を行っていると考えられる。本年は、小胞体ORの中心的な役割を担う2つの酸化酵素Ero1aとPDI(PDIは異性化酵素でもある)がハブ複合体を形成し、ERp46などの他のORの酸化を行っていることを明らかにした。PDIによるEro1aの活性化機構、活性化されたEro1aの分子内における電子伝達経路の活性化、PDI分子内部における電子伝達経路について、明らかにすることができた。ERdj5によってSERCA2bの小胞体内腔側システインが還元され、SERCA2bのカルシウム取り込み活性が亢進することを明らかにした。当該年度は、そのカルシウム取り込み活性を、セミインタクト系を用いてより直接的に明らかにすることを目的に、新たなアッセイ系を確立し、ERdj5の存在によって、カルシウムイオンの小胞体へ取り込みが確かに活性化されていることを確認した。さらにERdj5自体がカルシウムイオン濃度によってそのオリゴマー形成の変化を通じて、SERCA2bの活性化能を変化させているという新事実を明らかにすることができた。小胞体内のカルシウムイオン濃度が低い状態ではERdj5がモノマーとして存在し、SERCA2bを活性化できるが、カルシウムイオン濃度が高くなるとオリゴマーを形成して、それ以上カルシウムの取り込みを行わないようにするという、きわめて合目的的なシステムを作っていることが明らかになった。また小胞体レドックスネットワークの研究についてはほぼ完成し、論文を投稿することができた。現在、その改訂を求められているので追加実験を行っている。さらに、ERdj5の還元活性の上流因子について明らかにすることを目的に、ERdj5の還元活性を主として担っている、4番目のチオレドキシンドメインに特異的に結合するタンパク質の探索を行った。その結果、小胞体に局在する新たなオキシドレダクターゼを同定することができ、現在、その機能解析を行っている。当初はErdj5は、SERCA2bを常に活性化しているものとして研究を提案し、かつ進展させてきたが、以外なことに、ERdj5自体が小胞体内カルシウム濃度を検知し、それに応じて活性化を調節するという新しい機構を発見することができた。

小胞体内のカルシウムイオン濃度が低い状態ではERdj5がモノマーとして存在し、SERCA2bを活性化できるが、カルシウムイオン濃度が高くなるとオリゴマーを形成して、それ以上カルシウムの取り込みを行わないようにするという、きわめて合目的的なシステムを作っていることが明らかになった。さらにSERCA2bの結晶構造解析のデータをもとに、小胞体内システイン残基が酸化状態と還元状態の二つの構造変化について解析した結果、還元状態では大きく構造変化を引き起こし、カルシウムイオンの取り込みに有利な条件を満たすことを確認した。さらにERdj5には従来我々が報告してきたものとは違った、もう一つの構造があることを明らかにし、これら2つの構造がダイナミックに遷移しつつERdj5の機能制御が行われている可能性についてあきらかにすることができた。さらに、ERdj5の還元活性の上流因子について明らかにすることを目的に、ERdj5の還元活性を主として担っている、4番目のチオレドキシンドメインに特異的に結合するタンパク質の探索を行った。その結果、小胞体に局在するオキシドレダクターゼの新たな電子伝達経路の存在を予見させるデータをえることができた。ERdj5によるSERCA2bの活性化自体が、小胞体内カルシウム濃度によって調節されていることを明らかにすることができた。これは当初計画には入っていない大きな進展であった。さらに、ERdj5に従来報告していたものとは別のもう一つの構造があることを明らかにし、その生理的意味を明らかにすべく実験を進めているところである。さらにERdj5に還元力を与えている上流因子の探索を行い、ほぼその確定をできたと考えている。この電子伝達経路は、従来世界的に理解されている電子伝達の常識を覆すものであり、大きな発見になるものと考えられる。この基盤研究Sの期間中に論文としてまとめたいと考えている。1)ERdj5によるSERCA2カルシウム取り込み活性制御を介したカルシウム恒常性維持機構研究代表者らは、小胞体中の唯一の還元酵素ERdj5がカルシウムポンプSERCA2bに結合し、そのジスルフィド結合を還元することによって、小胞体へのカルシウムの取り込みが促進することを見出した。しかもERdj5自身がカルシウムイオン濃度によってオリゴマー状態を変化させ、低カルシウムイオン濃度になった時のみSERCA2bを活性化することを見出した。この成果は、Proc.Nat.Acad.Sci USA誌においてすでにpublishされている。さらに、ERdj5の還元活性がどこから来ているのかについても研究を進めており、ERdj5に還元力を与える上流分子の同定を進める。候補因子としてEro1を同定した。新生鎖から電子を受け取ったEro1は、ERdj5に結合し、電子を与えることによって、ERdj5を還元することがほぼ明らかになったことは大きな成果と言える。この成果は現在、論文として報告すべく準備を進めている。2)サイトゾルにおけるタンパク質恒常性と小胞体内腔におけるレドックス恒常性のクロストークサイトゾルにおけるタンパク質恒常性の破綻が、小胞体内腔のレドックス環境を還元方向へシフトさせることを発見した。これは哺乳類細胞において確認できているが、線虫を用いた系でも同様の効果を確認し、この成果はEMBO J.誌に掲載された。
新型インフルエンザ流行防御のための数理モデル

本研究は,我が国の首都である東京近郊のインフルエンザの流行に関する数理モデルとシミュレーションによる研究である.我が国の首都圏では,映画"Shall we dance?"のように,非常に多くの人々が毎日朝と夕方郊外のベッドタウンと東京の間を往復している.多くの人々の'日周運動'は東京近郊の特徴であり,インフルエンザ流行シミュレーションおいて考慮する必要がある事項である.18年度の研究において,流行には通勤者を中心に少数の感染が続く初期フェーズと学校と家庭で大規模な感染が発生する拡大フェーズの2フェーズがあることが示された.また,学校閉鎖は流行のピークを低下させて流行拡大を遅らせる効果があること,交通遮断は地域へ流行が侵入した後では流行抑制の効果は小さいこと,学童へのワクチンの接種は学童だけでなく地域全体の感染者数減少の効果があることが判明した.19年度は,複数の対策を組み合わせて実施したときの相乗効果の検討を行った.相乗効果の大きさは組み合わせの種類によって大きく異なる.学校閉鎖と交通遮断を同時に実施すると,実施期間中のインフルエンザの流行は大きく掬制されるが,実施終了後に流行は再び拡大する.学童ワクチン接種と学校閉鎖は有効な対策であるが、同時に実施しても2つの対策の相乗効果はほとんどあらわれない.学童ワクチン接種と学校閉鎖は,学校で感染した学童が家庭にインフルンザを持ち込むという流行拡大メカニズムの同じ部分に作用するからである.また,学童へのワクチン接種の効果と交通遮断の効果にはほとんど関連がないことが分かった.インフルエンザの通勤者によるベッドタウンへの侵入の大小は,学童間の感染拡大にはほとんど影響しないのである.本研究は,我が国の首都である東京近郊のインフルエンザの流行に関する数理モデルとシミュレーションによる研究である.我が国の首都圏では,映画"Shall we dance?"のように,非常に多くの人々が毎日朝と夕方郊外のベッドタウンと東京の間を往復している.多くの人々の'日周運動'は東京近郊の特徴であり,インフルエンザ流行シミュレーションおいて考慮する必要がある事項である.18年度の研究において,流行には通勤者を中心に少数の感染が続く初期フェーズと学校と家庭で大規模な感染が発生する拡大フェーズの2フェーズがあることが示された.また,学校閉鎖は流行のピークを低下させて流行拡大を遅らせる効果があること,交通遮断は地域へ流行が侵入した後では流行抑制の効果は小さいこと,学童へのワクチンの接種は学童だけでなく地域全体の感染者数減少の効果があることが判明した.19年度は,複数の対策を組み合わせて実施したときの相乗効果の検討を行った.相乗効果の大きさは組み合わせの種類によって大きく異なる.学校閉鎖と交通遮断を同時に実施すると,実施期間中のインフルエンザの流行は大きく掬制されるが,実施終了後に流行は再び拡大する.学童ワクチン接種と学校閉鎖は有効な対策であるが、同時に実施しても2つの対策の相乗効果はほとんどあらわれない.学童ワクチン接種と学校閉鎖は,学校で感染した学童が家庭にインフルンザを持ち込むという流行拡大メカニズムの同じ部分に作用するからである.また,学童へのワクチン接種の効果と交通遮断の効果にはほとんど関連がないことが分かった.インフルエンザの通勤者によるベッドタウンへの侵入の大小は,学童間の感染拡大にはほとんど影響しないのである.東京では郊外から多くの人が映画'Shall we dance?'のように1時間から2時間かけて電車で通勤している,感染症伝播での通勤者の問題はわが国の特徴的な事象である.インフルエンザの伝播解析では列車中の感染の影響を評価する必要がある.本研究では東京の主要な通勤路線である中央線沿線を対象に流行伝播解析コードを開発し,シミュレーションによって流行拡大対策の効果を検討した.本研究では,人々の生活を統計データに基づいてシミュレーションする.シミュレーション手法は,Individual Basedなモンテカルロ法である.感染は人々のコンタクトによって生ずる.コンタクトは家庭,学校,会社,ショップ,列車において確率的に生じるものとした.開発したモデルを仮想中央線とよぶ.さらに,モデルの信憑性を実際の流行の2002年年末から2006年初頭までの実データによってモデルの正当性を検証した.シミュレーションによって以下のことが判明した,中央線沿線のインフルエンザ流行伝播は少数の感染発生が続く初期フェーズと地域社会で流行が拡大するフェーズの2つからなる.インフルエンザの主な感染場所は,初期フェーズでは通勤列車,拡大フェーズでは学校と家庭であった.初期フェーズではインフルエンザが通勤者による地域へ侵入し,拡大フェーズでは学校,家庭での感染によって流行が拡大した.学校閉鎖,交通遮断,学童へのワクチン接種の3っの対策を比較すると,学校閉鎖は,流行のピークを低くし流行の拡大を遅くする効果があった,ただし,総感染者数の減少は小さかった.交通遮断は,地域へ流行が侵入した後では効果がほとんどなかった.学童へのワクチン接種は,学童だけでなく成人の感染者数も減少させることが分かった.学童へのワクチン接種は,発症しない学童が学校と家庭での感染のリンクを断ち切るので,成人を含めた地域全体の感染者を減少させるのである.本研究は,我が国の首都である東京近郊のインフルエンザの流行についての数理モデルとシミュレーションによる研究である.我が国の首都圏では,映画"shall we dance?"のように,非常に多くの人々が毎日朝と夕方郊外のベッドタウンと東京の間を往復している.多くの人々の'日周運動

'は東京近郊の特徴であり,インフルエンザ流行シミュレーションおいて考慮する必要がある事項である.昨年度の研究で,学校閉鎖は流行のピークを低下させて流行拡大を遅らせる効果があること,交通遮断は地域へ流行が侵入した後では流行抑制の効果は小さいこと,学童へのワクチンの接種は学童だけでなく地域全体の感染者数減少の効果があることが判明した.本年度は,複数の対策を組み合わせて実施したときの相乗効果の検討を行った.相乗効果は組み合わせの種類によって大きく異なる.学校閉鎖と交通遮断を同時に実施すると,実施期間中のインフルエンザの流行は大きく抑制されるが,実施終了後に流行は再び拡大する.実施期間中は感染者とのコンタクトが大幅に減少するため流行が抑制されるからである.学童ワクチン接種は有効な対策であるが,学校閉鎖を同時実施しても対策の効果はあまり変わらない.学童ワクチン接種と学校閉鎖は,学校で感染した学童が家庭にインフルンザを持ち込むという流行のメカニズムの同じ部分に作用するからである.また,学童へのワクチン接種と交通遮断の相乗効果はほとんどみられない.通勤者はベットタウンにインフルエンザを運び込むが,流行拡大の主要な要因である学童間の感染とは独立したプロセスであることを示している.東京郊外においてインフルエンザは通勤者によって伝播するのであるが流行拡大のキーは学童であり,インフルエンザ対策は学童への対策にフォーカスして実施するのが効果的であることが本研究で示された.
不飽和脂肪酸による循環系疾患およびガンの抑制機構

1.高血圧自然発症ラット(SHR)血管のホスホリパーゼAzのanoxiaによる活性化を測定した。SHRの大動脈ではミトコンドリア分画でanoxiaにより1.8倍のホスホリパーゼAz活性化を認めた。WKYではSHRとの間に明確な差は認められなかった。今後血管からホスホリパーゼAzを精製して不飽和脂肪酸による反応阻害を調べ、活性化される分子種と同じ酵素が不飽和脂肪酸による阻害を受けるか否か検討する。2.モノクロタリンによるラットの実験的肺高血圧症における肺動脈壁細胞膜の流動性をFT-IRで測定した。モノクロタリン(60mg/Kg体重)皮下注射4週間後に赤外吸収の有意な変位を認めた。肺高血圧はモノクロタリン注射後4週で起こるので、細胞膜流動性の増加はこれを反映しているものと考えられる。モノエン脂肪酸によりこれらの現象がどのように変動するか追及する予定である。3.血管壁細胞においてバルミトレイン酸(POA)およびエイコセン酸(20:1)による抑制が著しい。今回のこの調節が脂肪酸縮合酵素の段階で起きていることを明らかにした。POAによる制抑は血管壁細胞膜のanoxiaによる変化の回復およびSHRSPの延命効果と関連して興味がある。20:1についても検討を行いたい。4)L.A.Cohenらは1986年にN-nitrosoureaによるラットの乳ガンの発生率がn-6系脂肪酸に富むベニバナ油に比し、オレイン酸に富むオリーブ油食の方が有意に少ないことを報告した。しかしオリーブ油にはオレイン酸以外にスクワレンなどベニバナ油に含まれていない幾つかの成分が含まれている本研究ではオリーブ油に変えて高オレイン酸ベニバナ油を用い、DimethylhydrazineによるICRマウスの大腸ガンについて実験を開始した。
スポーツ史研究におけるトランスナショナルなパラダイムと錯綜史の試み

研究計画書に記載の通り、「スポーツ史研究におけるトランスナショナルなパラダイムと錯綜史の試み」として、海外の研究者との協力体制のもと、以下の論文を国際学会で公表を行った。加えて、出版社の事情により遅延していた下記の編著論文についても年度末に公刊の連絡を得た(4月8日現在での日本配本は未到着)。上記はいずれも、トランスナショナルな方法論を意識し、スポーツ史の世界史的位相を描くことに挑んだものである。とりわけ、1については日本におけるスポーツジャーナリズムの成立を考える上で、英国におけるスポーツジャーナリズムの成立史との単なる比較研究ではなく、世界史的観点からの尺度評価の必要性について論じている。2については日本、中国、韓国といった国家単位のフレイムをメディアとオリンピックの関係史から捉え直し、トランスナショナルな方法論に即したメディア史が新たなる世界史像を胚胎していることを編著者として指摘するに至っている。この他にも現在印刷中の国際論文一編の執筆を終えている。国際学会において1篇の口述発表を行い、学術論文については2編を完成させた。このうち、年度内刊行された学術論文が1篇となる。また、国内出版物として、年度内にすでに刊行がなされている関連図書にも寄稿した(池田恵子「欧米社会の女性とスポーツ」および「「帝国主義とジェンダー」飯田貴子,熊安貴美江,來田享子編著『よくわかるスポーツとジェンダー』(ミネルヴァ書房、2018年5月)。論文の執筆をすでに終えた残る以下の一編については、印刷待ちの状況にある。以上により、おおむね順調に進展していると自己評価できる。2019年夏季の国際学会で口述発表を予定している。2019年2月にエントリーを行い、すでにAbstractは受理され、採択通知を受け取っている。この論文については現在、執筆を進めているところである。英国の研究者と共に、19世紀に日英大使として活動の場のあった外交官と登山についてトランスナショナルな方法論に即した分析を遂行している。2019年7月に開催の国際学会ISHPESにおける口述発表予定、採択済の論文は以下の通りである。2017年12月にトランスナショナルなパラダイムとスポーツ史の可能性に関する国際セミナーを主催し、英国およびカナダからの研究者との議論を通じて、国家の枠組みから接近する従来のスポーツ史の方法論における限界点、世界史の盲点を認識する必要性を再確認した。とりわけオリンピックレガシーを巡る世界的議論は恰好のケーススタディにあたることがセミナーの中で明らかになった。トランスナショナルなパラダイムを意識したケーススタディは本年刊行の図書の所収論文として公表される。また招へい研究者との間で、良好な研究交流を継続することができている。加えて、次年度における国際学会での公表にも挑み、アブストラクトは年度内に受理された。こうした状況から本研究は初年度として概ね順調に進展していると考えられる。本来、新たな論文執筆には新たな方法論的更新がなされるべきであるが、本研究は特にその方法論の有効性について検証することを目的としている。したがって、次年度の国際学会において、ケーススタディを示すだけでなく、いくつかのケーススタディを総じた方法論の有効性をISHPES国際体育スポーツ史学会(ミュンスター大会、ドイツ)にて公表し、さらなる方法論的意義の構築に迫りたいと考える。具体的には以下のタイトルでエントリーを済ませており、抄録は本年3月に受理されている。Keiko Ikeda,“The Possibility of Historical Studies on `Bodily Democracy' towards Recent Arguments on Sustainable Development Studies through Transnational Analysis"。なお、研究の成果は国内外において公表し、同方法論に並ぶ研究者とのネットワークを構築することを通しても、現代的なスポーツ史の方法論の意義を普及する取り組みにもつながるよう工夫したいと考える。

英国の研究者と共に、19世紀に日英大使として活動の場のあった外交官と登山についてトランスナショナルな方法論に即した分析を遂行している。2019年7月に開催の国際学会ISHPESにおける口述発表予定、採択済の論文は以下の通りである。
キチン系バイオマスの有効利用をめざした構造生物学：キトサン加水分解酵素

真菌類細胞壁に含まれるキチンおよびキトサンの有効利用を促進するため、構造生物学的手法によりキトサナーゼに存在するキトサン結合モジュール(DD1,DD2)の立体構造を明らかにし、キトサン認識機構を解明することを目的とした。DD1およびDD2の立体構造は、核磁気共鳴(NMR)法を用いた溶液構造解析により明らかにした。大腸菌発現系を用いて得られた13Cおよび15NラベルDD1、DD2を用い、1H-15N HSQCおよび3次元スペクトルの測定を行い、主鎖シグナルの帰属を行った。つづいて、1H-13C HSQC、HCCH-TOCSY、CCH-TOCSYの測定を行い、側鎖シグナルの帰属を行った。さらに、NOESYスペクトルの測定を行い、NOEを帰属し、CYANAプログラムによって構造計算を行った。その結果、DD1とDD2ともに、2枚のbetaシートからなるbetaサンドウィッチ構造を有し、その上下に突き出すようにいくつかのループ構造が存在することが明らかになった。さらにNMRを用いたキトサンオリゴ糖の滴定実験の結果、キトサンはDD1とDD2のbetaサンドウィッチ構造の上部のループ領域に結合することがわかった。また、結合に関与するアミノ酸残基の比較を行ったところ、DD1の36番目のグルタミン酸残基がDD2ではチロシン残基に置換していることがわかった。そこで、このアミノ酸残基について、DD1のグルタミン酸残基をチロシンに変異させたDD1-E36Yおよび、DD2のチロシン残基をグルタミン酸に変異させたDD2-Y36Eを作製し、キトサン結合実験を行った結果、DD1ではGlu36のチロシンへの変異が親和性大きく低下させ,また, DD2のTyr36のグルタミン酸への変異が親和性の増大をもたらした。以上のように、部位特異的変異によってCBMのリガンド特異性のコントロールが可能であることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。真菌類細胞壁に含まれるキチンおよびキトサンの有効利用を促進するため、構造生物学的手法によりキトサナーゼ(N174Csn)およびキトサン結合モジュール(DD1, DD2)のキトサンオリゴ糖との相互作用解析を行い、これらのタンパク質によるキトサン認識機構を明らかにすることを目的とした。放線菌発現系によって安定同位体^<15>Nおよび^<13>C、^2Hでラベルを施したN174Csnを用いて、TROSY法による^1H-^<15>NHSQCスペクトルの測定を行った。主鎖HSQCシグナルを各アミノ酸残基へ帰属するため、いくつかの3次元NMRスペクトルの測定を行ったところ、良好なシグナルが得られ、HSQCスペクトルにおいて約70%の主鎖シグナルの帰属に成功した。さらに、キトサンオリゴ糖の滴定実験を行い、結合に伴うHSQCシグナルの化学シフト変化を観測した。化学シフト変化のみられたアミノ酸残基についてN174Csnの立体構造上に示したところ、結合クレフト周辺に存在する残基に大きな影響がみられた。つぎに、DD1およびDD2のNMR測定を行うために、大腸菌発現系を用いて^<13>C-, ^<15>N-安定同位体ラベルタンパク質の発現および精製を行った。得られたタンパク質を用いてNMRスペクトルの測定を行い、主鎖シグナルの帰属を行ったところ、DD1およびDD2ともにほぼ全てのシグナルの帰属に成功した。さらにキトサンオリゴ糖の滴定実験を行い、結合に伴うHSQCシグナルの化学シフト摂動に基づいて、オリゴ糖の結合部位の推定を行った。その結果、DD1、DD2ともに、βーサンドウィッチ構造の上部に突き出したループ領域に結合することが明らかになった。さらに、キトサン2糖とのドッキングシミュレーションを行い、キトサン2糖の結合部位をより正確に同定したところ、いくつかのループによって形成された浅いクレフトに結合することが分かった。

そこで、このアミノ酸残基について、DD1のグルタミン酸残基をチロシンに変異させたDD1-E36Yおよび、DD2のチロシン残基をグルタミン酸に変異させたDD2-Y36Eを作製し、キトサン結合実験を行った結果、DD1ではGlu36のチロシンへの変異が親和性大きく低下させ,また, DD2のTyr36のグルタミン酸への変異が親和性の増大をもたらした。以上のように、部位特異的変異によってCBMのリガンド特異性のコントロールが可能であることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。N174CsnのHSQCスペクトルの帰属およびキトサンオリゴ糖の結合実験を行い、相互作用部位の特定に成功した。また、DD1およびDD2の安定同位体ラベル、NMRスペクトルの測定を行った。HSQCスペクトルの主鎖シグナルについてはほぼ完全に帰属でき、オリゴ糖の結合実験によって結合部位を推測した。さらにドッキングシミュレーションによって、より正確なオリゴ糖結合部位の同定を行うことにも成功し、1年目の研究計画についてはほぼ達成できた。現在、DD1とDD2のドッキングシミュレーションの結果より明らかになったオリゴ糖結合に関与するアミノ酸残基に着目し、部位特異的変異を施したタンパク質を用いてキトサン結合実験を進めている。また、DD1とDD2の側鎖シグナルの帰属に必要な3次元スペクトル、およびNOEスペクトルの測定を行い、両者の溶液構造を決定することを2年目の主要な研究目標としている。
文節境界を考慮した統計的言語モデルの高度化と音声認識への利用

日本語の言語構造・発話構造を考慮した新しい統計的言語モデルを開発した上で、それを音声認識システムに組み込む有効な方策を開発することを目的として以下の成果を達成した。1.文節境界をまたぐ場合とまたがない場合のtri-gramモデルを学習し、従来のtri-gramモデルと比較し、8%程度以上のperplexityの減少が可能なことを示した。さらに、連続音声認識用openソフトウエアJuliusの第2パスに作成したtri-gramモデルを実装し、JNAS音声コーパスの音声サンプルについて認識実験を行った。新聞記事1年分で学習した言語モデルを用いた場合、提案した言語モデルを用いることにより、従来と比較して8%程度の認識率の改善が得られた。新聞記事3年分で学習した言語モデルを用いた場合には、顕著な改善効果は得られなかった。この観点から、提案したモデルは特に十分な学習コーパスが得られないときに有効であることが推察される。2.上記は朗読音声に対する成果である。これを自発発話音声に発展させるため、自発発話で多く見られるFillerが深い文節境界で生起する確率が高いことに着目し、Fillerを検出するための韻律モジュールを開発した。当該形態素の韻律的特徴等を入力パラメータとする4層パーセプトロンで韻律モジュールを構築し、74%程度のフィラー検出率を達成した。この韻律モジュールをJuliusに組み込むことにより、90%を超えるRecall率を達成した。今後は、これをもとにFillerを考慮した言語モデルを作成し、自由発話音声の認識に用いる手法の開発を進める。3.観測される基本周波数パターンと生成過程モデルにより生成される基本周波数パターンとの差分を、文の言語情報、音素情報、指令パラメータから推定する手法を開発し、観測される基本周波数パターンとの誤差を5%程度低減できることを示した。1.毎日新聞記事コーパス3年分について、形態素解析を行って文節境界位置とその深さ(先行文節が後続文節を直接修飾するか否か)を求め、言語モデル学習用の言語コーパスとした。2.提案したn-gram言語モデルを用いて音声認識を行う場合、n以上の先行単語列から文節境界を推定する。n-1の先行単語から推定するよりもより良い推定が得られることを、n=3のtri-gramについて確認した。3.上記1の言語コーパスを用い、文節境界をまたぐ場合とまたがない場合のtri-gramモデルを学習した。文節境界を用いない従来のtri-gramモデルと比較し、8%程度以上のperplexityの減少が可能なことを示した。4.連続音声認識用openソフトウエアJuliusの第2パスに作成したtri-gramモデルを実装し、JNAS音声コーパスの音声サンプルについて認識実験を行った。5.基本周波数パターンからアクセント句境界(フレーズ指令)を推定するコーパスベース手法を開発し、ATR503文音声を用いた実験の結果、欠落誤り10%、挿入誤り7%を得た。
温熱負荷した運動時の活性酸素種とインターロイキン６分泌の関係

この研究では、暑熱負荷の運動中のインターロイキン6の上昇に酸化ストレスが与える影響を明らかにすることが目的である。すでに暑熱運動負荷下におけるインターロイキン6の反応は明らかになっており、酸化ストレス反応を当初i-STrap法で測定予定であったが、クロロホルムの使用が困難となり、新しく安価かつ短時間で多数の検体分析がFe-ROMs法を考案し、酸化ストレスを測定した。このFe-ROMs法で測定される酸化ストレスは、酸化HDLと有意な相関がみられており、酸化HDLの動きを反映していると考えられる。血液分析を今年度に入ってから行った。一昨年度に、健常男性7名(年齢20.6±0.6歳、体重70.4±4.0kg)が暑熱環境(35°C)下で15分の自転車エルゴメータ運動を4セット行った。採血を運動開始前(安静時)、各運動セット終了後と運動1時間後に行い、その血清でFe-ROMs法による酸化HDLを解析した。運動前後で1.6±0.2kgの体重変化がみられた。Fe-ROMs法で測定した安静時の酸化HDLは、安静時28.2±1.3mOD/minであったが、運動で29.6±1.6 mOD/minとなり、運動中の各セット後の酸化HDLは、それぞれ29.3±1.2 mOD/min、29.1±0.9 mOD/min、29.4±0.9 mOD/minと29台で推移した。統計上、運動でこれら酸化HDLに有意な上昇はみられなかったが、7人中4人が運動で酸化HDLの上昇が見られた。運動1時間後は、27.0±1.1mOD/minとなった。これらの結果から暑熱環境下の60分の運動では、酸化ストレスは変化は見られず、運動後に上昇するIL-6に酸化ストレスがトリガーになる可能性は小さいと考えられる。脊髄損傷者19名(平均年齢44.7歳、体重59.5kg)の運動前後(ハーフマラソンのレース前後)の酸化ストレスを測定した。標準的に使用されている酸化マーカーであるdROMsテストと抗酸化マーカーであるBAPテストを測定した。また、本研究で新しく測定されるi-STrap法(i-STrap W.B.,glocal)でも同じく測定を行った。dROMsテストとBAPテストはヘパリン血漿を、i-STrap法は全血を用いて測定を行った。運動前後でdROMsの値は、355.6→361.3U.CARRと有意な変化はなかったが、BAP値は2182.3→2332.1と増加傾向が見られた。特に損傷レベルが下位の群では、運動前後でBAP値に有意差が見られた。一方、全血を使用したi-STrap法では、0.432→0.473と有意な抗酸化活性の低下が起きていた。dROMs、BAPとi-STrap法の間に有意な相関は見られなかった。今年度に運動中の活性酸素種や抗酸化マーカーの動きを以前より使用されているdROMsやBAPテストと新しいiSTrap法とで比較予定であった。概ねこの研究は、終了しているが、それぞれのマーカーの動きが異なっており、それが何を表現しているかまだ不明である。本研究で新しく測定を予定していたi-STrap法が、一昨年の報告書の推進方策で取り上げた通り、クロロホルムの問題で使用できなかった。そのため、昨年度は、あらたな方法で活性酸素を測定する方法を検討した。一昨年の研究結果からも今まで一般的に測定されていたd-ROMs法とi-STrap法が相関しなかったことから、d-ROMs法が何を測定しているか不明な点が多かったため検討を行った。昨年度、新しく鉄を付加して測定するFe-ROMs法を開発し、d-ROMs法とFe-ROMs法について比較検討した。10人の被験者の血液を用いて、d-ROMs法とFe-ROMs法で測定を行ったところ、r=0.986の有意な正の相関が得られた。次に6人の被験者からデキストラン硫酸・マグネシウム法により、HDLを精製し、血漿とHDL中のFe-ROMs濃度とHDL中のFe-ROMs濃度を測定したところいずれの被験者でも両者の濃度はほぼ等しく、Fe-ROMs法は酸化HDL濃度を測定していることが明らかになった。d-ROMs法もFe-ROMs法と相関があったことから酸化HDLを一部測定している可能性がある。Fe-ROMs法はd-ROMs法に比べ、少量の血液で測定が可能であり、血中の鉄濃度に左右されない新たな方法であり、運動時などの酸化ストレス測定法としての利用が期待できる。また、酸化HDLを特異的に測定していることから、HDLの機能を調べるときの有用な測定法の一つになるだろう。前述の通りi-STrap法が研究で用いられなくなったため、あらたな活性酸素種の測定方法を開発検討したため、研究スケジュールから遅れている。ただ、あらたに開発されたため、今後はさらに検討を加えて、温熱負荷時の反応について検討を加えて行く予定である。当該年度においては、当初、活性酸素種の測定方法の予定であったi-STRAP法にかわり、前年度に新たに申請者らによって考案されたFe-ROMs法を用いて、実際の運動中の酸化ストレスが上昇するかについて検討を行った。

今年の研究の目的は、暑熱環境下の運動で活性酸素種が増加するか、またその時のIL-6やカテコラミンの変化を測定し、その関係を明らかにすることである。被験者は、1922歳、平均年齢20.5±0.3歳、身長174.3±1.2、体重67.8±2.5kgの男性16名である。運動は、最大酸素摂取量の40%の運動負荷強度で、自転車エルゴメーターを用いて行った。安静座位で30分経過したのち、36°Cの暑熱環境下で20分の運動を4セット行った。セット間は、10分おいた。Fe-ROMs法による活性酸素種、酸化LDL、IL-6などの測定目的で、運動開始前安静、運動1セット目終了後、運動2セット目終了後、運動3セット目終了後、運動4セット目終了後、そして、運動終了1時間後に採血を行った。前述の運動を行ったのち血液は、ー80°Cで冷凍保存した。すでに延長申請を行っている通り、受理済みであるが、分担研究者の退職に伴い、新たに開発したFe-ROMs法の測定ができない状況となった。現在、申請者が測定できる環境に機器等の整備中であり、測定技術習得中である。現在機器がほぼそろい、予備測定を行っている段階であり、本格的に指導を受け、技術獲得し、今回の運動負荷研究で採血した検体の分析を予定している。Fe-ROMs以外の酸化LDL、IL-6などの測定項目は、外注予定である。前述の通り、運動負荷研究はすでに終了している。しかし、すでに延長申請を行って、受理済みであるが、分担研究者の退職に伴い、新たに開発したFe-ROMs法の測定ができなくなった。そのため、申請者が測定できる環境に機器等の整備し、測定方法の技術を習得中の状況である。現在機器がほぼそろい、予備測定を行っている段階であり、今後、今回の運動負荷研究で採血した検体の分析を予定している。この研究では、暑熱負荷の運動中のインターロイキン6の上昇に酸化ストレスが与える影響を明らかにすることが目的である。すでに暑熱運動負荷下におけるインターロイキン6の反応は明らかになっており、酸化ストレス反応を当初i-STrap法で測定予定であったが、クロロホルムの使用が困難となり、新しく安価かつ短時間で多数の検体分析がFe-ROMs法を考案し、酸化ストレスを測定した。このFe-ROMs法で測定される酸化ストレスは、酸化HDLと有意な相関がみられており、酸化HDLの動きを反映していると考えられる。血液分析を今年度に入ってから行った。一昨年度に、健常男性7名(年齢20.6±0.6歳、体重70.4±4.0kg)が暑熱環境(35°C)下で15分の自転車エルゴメータ運動を4セット行った。採血を運動開始前(安静時)、各運動セット終了後と運動1時間後に行い、その血清でFe-ROMs法による酸化HDLを解析した。運動前後で1.6±0.2kgの体重変化がみられた。Fe-ROMs法で測定した安静時の酸化HDLは、安静時28.2±1.3mOD/minであったが、運動で29.6±1.6 mOD/minとなり、運動中の各セット後の酸化HDLは、それぞれ29.3±1.2 mOD/min、29.1±0.9 mOD/min、29.4±0.9 mOD/minと29台で推移した。統計上、運動でこれら酸化HDLに有意な上昇はみられなかったが、7人中4人が運動で酸化HDLの上昇が見られた。運動1時間後は、27.0±1.1mOD/minとなった。これらの結果から暑熱環境下の60分の運動では、酸化ストレスは変化は見られず、運動後に上昇するIL-6に酸化ストレスがトリガーになる可能性は小さいと考えられる。
タルコットパ-ソンズ著作論文のテキスト・デ-タべ-ス化に関する研究

(1)高速演算可能な米国アップル社のマッキントッシュSE/30を導入した。(2)現有のPC/XTからマッキントッシュへ、ダイレクト・ケ-ブルと通信ソフトを用いてデ-タを移動させた。(3)検索用プログラムはBASIC言語で自作したものをPC/XTからマッキントッシュへ移植した。(4)従来テキスト入力はキ-ボ-ドで行っていたが、スキャナ-とOCR(光学式文字認識)リフトによる入力を試みた。(5)スキャナ-は共同利用施設のものを用い、OCRリフトは米国カエレ社のオムニ・ペ-ジを購入した。文字認識の実験結果は次のとおりである。(1)書物からの入力の場合、認識率はほぼ100%であった。ただしこれは、ソフトが認識できないと判断したものがほとんどなかったということで、詳しく調べると誤識別は約0.2%発生していた。(2)学術雑誌論文のコピ-からの場合、認識率は98%程度であった。これは文字単位なので単語単位で見ると9.76.7%のエラ-がある。実際には1単語に複数のエラ-のある例が多く、最終的には95%程度の単語認識率であった。(3)OCR認識には大量のメモリ-を必要とする。現在の4MBでは不足気味である。レタ-サイズ1ペ-ジは1度に処理するのはむずかしい。(4)スキャナ-での取込と、認識後のエラ-の修正に時間がかかる。従ってパソコン本体だけでなくスキャナ-も専用機が望ましい。(5)エラ-の修正にはスブルチェッカ-が有効である。また原稿はできるだけきれいなものでなければならない。(6)OCRによるテキスト・デ-タベ-スの構築は将来的に有望である。