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核膜タンパク質LINC複合体を介する核膜情報流通システムの解明

高等真核生物の細胞は核膜により細胞質と核、2つのコンパートメントに区切られている。そのため細胞質ー核間の情報は、核膜孔を介した物質輸送により伝達される。そのような既知の情報伝達経路に加え本研究は、核膜を貫通するタンパク質複合体を利用した核ー細胞質間の情報伝達経路が存在すること、さらにその分子メカニズムを明らかにすることを目的として取り組んでいる。核膜は2枚の脂質膜により構成され、多様な膜貫通タンパク質を含む。その中で、核膜内膜を貫通するSUNタンパク質と、核膜外膜を貫通するnesprinタンパク質は核膜間腔で結合し、LINC (Linker of Nucleoskeleton and Cytoskeleton)複合体を構成している。SUNタンパク質は核内のクロマチンや核ラミナ構成因子と結合し、nesprinタンパク質は細胞質においてアクチン骨格や微小管モータータンパク質といった様々な細胞骨格因子と結合する。近年、細胞外からの力刺激は接着因子等により細胞骨格に伝達され、さらにその後LINC複合体を介して核へ伝達され、核内小器官の構造や転写状態等を調節することが明らかになってきた。私達は、これまでに得た結果に基づき、「LINC複合体は細胞外、あるいは細胞質からの力刺激や、核内のヒストン修飾などの情報に応答し、組成の異なるLINC複合体を形成(あるいは解離)することにより、核ー細胞質間の両方向に情報を伝達する」という仮説を立てた。本年度は、複数の全長のLINC複合体構成因子のリコンビナントタンパク質の作成、得られたリコンビナントタンパク質の複合体形成能の確認を行った。LINC複合体による情報伝達が行われている例を探索し、LINC複合体が細胞膜における接着装置の成熟に関与することを新たに見出し、詳細な解析を開始した。(1)ヒストン翻訳後修飾によるLINC複合体形成制御機構: SUN1タンパク質は膜貫通型タンパク質であるが、コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いてリポソーム存在下で発現させると、全長のタンパク質が発現し、ゲルろ過により、3量体を形成していることが確認できている。ヒストンH3の9番目のリジン(H3K9)のメチル化に機能するメチル化酵素・SUV39H1の発現抑制により、SUN2の局在を引き起こすことを見出しており、現在SUV39H1に着目した解析を進めている。H3K9のメチル化が、SUN1タンパク質3量体形成に与える影響を解析するため、SUV39H1をコムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いて発現させ、ヒストンに修飾を導入する系の確立を行っている。(2) LINC複合体相互作用因子の網羅的解析:抗体を用いた免疫沈降・質量分析により、微小管プラス端へのモータータンパク質KIF20AがSUN2特異的に結合する事を見出しており、その生理的意義を(3)において解析した。これまでに得た結果を、細胞内において検証し、その妥当性を確認するために、当初予定していた(1)と(2)に加え、(3)LINC複合体の構築制御が核ー細胞質間情報伝達に担う生理的機能についても解析を行った。(3) LINC複合体を介した情報伝達機構の生理学的意義の解明:核近傍のゴルジ体構築は、これまでに広くしられているセントロソーム由来の微小管に依存したゴルジ体構築に加えて、ゴルジ体からのびる微小管に依存したSUN1/NPC、SUN2/nesprin-2/KIF20Aという2つの力のバランスにより核近傍に構築されていることを示す結果を得た。この結果は、LINC複合体が核内の状態に応答し、細胞質のゴルジ体に情報を伝達する一例であると考えられる。さらにLINC複合体は、細胞接着装置の成熟に寄与することを示す結果を得ている。(1)ヒストン翻訳後修飾によるLINC複合体形成制御メカニズムの解析: (i)引き続き、活性を持ったSUV39H1を発現させる方法、あるいはヒストンのメチル化を確認する方法を確立し、SUN1ンパク質の3量体形成に与える影響を解析する。またヒストンタンパク質は非常に小さいタンパク質分子であるため化学合成も可能である。そこで化学合成・修飾ヒストン分子の利用等他の方法による修飾ヌクレオソームの使用の可能性もさぐる。(ii)その後、nesprinを加えた系においてLINC複合体形成にヒストン修飾が与える影響を解析する。このときnesprinタンパク質にはスプライシングバリアントが非常に数多く存在するが、本研究ではGST-タグをつけたSUNタンパク質との結合領域(KASHドメイン)を用いる。(iii)さらにSUN1にはスプライシングバリアントが複数存在しており、それらの機能が異なること、SUN2との結合能に差があることを見出している。そこでSUN1スプライシングバリアント3種類を用いて、SUN1の3量体およびnesprin存在下でLINC複合体形成能を比較する。(2) LINC複合体相互作用因子の網羅的解析: APEX2を用いて相互作用因子の解析を引き続き行う。(3)核膜タンパク質LINC複合体を介する核ー細胞質間情報伝達の例として、私達は上述の(i)LINC複合体による核近傍のゴルジ体構築制御機構にH3K9のメチル化が影響すること(ii)LINC複合体は細胞膜に局在するFAの成熟に関与すること、を示す結果を得ている。今年はin vitroのリコンビナントタンパク質を用いて実験結果を踏まえて、その生理的意義の解明にも取り組む。

そのような既知の情報伝達経路に加え本研究は、核膜を貫通するタンパク質複合体を利用した核ー細胞質間の情報伝達経路が存在すること、さらにその分子メカニズムを明らかにすることを目的として取り組んでいる。核膜は2枚の脂質膜により構成され、多様な膜貫通タンパク質を含む。その中で、核膜内膜を貫通するSUNタンパク質と、核膜外膜を貫通するnesprinタンパク質は核膜間腔で結合し、LINC (Linker of Nucleoskeleton and Cytoskeleton)複合体を構成している。SUNタンパク質は核内のクロマチンや核ラミナ構成因子と結合し、nesprinタンパク質は細胞質においてアクチン骨格や微小管モータータンパク質といった様々な細胞骨格因子と結合する。近年、細胞外からの力刺激は接着因子等により細胞骨格に伝達され、さらにその後LINC複合体を介して核へ伝達され、核内小器官の構造や転写状態等を調節することが明らかになってきた。私達は、これまでに得た結果に基づき、「LINC複合体は細胞外、あるいは細胞質からの力刺激や、核内のヒストン修飾などの情報に応答し、組成の異なるLINC複合体を形成(あるいは解離)することにより、核ー細胞質間の両方向に情報を伝達する」という仮説を立てた。本年度は、複数の全長のLINC複合体構成因子のリコンビナントタンパク質の作成、得られたリコンビナントタンパク質の複合体形成能の確認を行った。LINC複合体による情報伝達が行われている例を探索し、LINC複合体が細胞膜における接着装置の成熟に関与することを新たに見出し、詳細な解析を開始した。(1)ヒストン翻訳後修飾によるLINC複合体形成制御機構: SUN1タンパク質は膜貫通型タンパク質であるが、コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いてリポソーム存在下で発現させると、全長のタンパク質が発現し、ゲルろ過により、3量体を形成していることが確認できている。ヒストンH3の9番目のリジン(H3K9)のメチル化に機能するメチル化酵素・SUV39H1の発現抑制により、SUN2の局在を引き起こすことを見出しており、現在SUV39H1に着目した解析を進めている。H3K9のメチル化が、SUN1タンパク質3量体形成に与える影響を解析するため、SUV39H1をコムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いて発現させ、ヒストンに修飾を導入する系の確立を行っている。(2) LINC複合体相互作用因子の網羅的解析:抗体を用いた免疫沈降・質量分析により、微小管プラス端へのモータータンパク質KIF20AがSUN2特異的に結合する事を見出しており、その生理的意義を(3)において解析した。これまでに得た結果を、細胞内において検証し、その妥当性を確認するために、当初予定していた(1)と(2)に加え、(3)LINC複合体の構築制御が核ー細胞質間情報伝達に担う生理的機能についても解析を行った。(3) LINC複合体を介した情報伝達機構の生理学的意義の解明:
シリカ薄膜創成と超短パルスレーザ照射を複合したガラス表面への微細構造創成法の開発

本研究は,ガラス材料の表面に微細構造を加工するための新たな超短パルスレーザ加工法を提案し,その加工プロセスの妥当性を実験的に検証したものである.具体的には光吸収性を有する前駆物質を含む表面に超短パルスレーザを照射する手法であり,本手法により石英ガラス表面に対して無反射機能を有する微細な構造体を創成することに成功した.また,本手法の工業的応用にむけた大面積加工システムの開発も行っており,その結果,20 mm ×20 mmの面積の石英ガラス表面に反射率0.44 %の低反射率を持つ微細構造を加工可能であることも明らかにした.本年度は主として、加工現象解明に関しての検討を行った。そのためパーヒドロポリシラザンPHPSの小面積塗布を行い、そこにレーザ照射を行って微細構造生成条件の検討を行った。1.レーザ照射表面の解析方法の確立:具体的には、TEMによる表面の断面形状の測定、TEM-EDSによる表面の元素分布測定、XRDによる結晶状態の測定、FT-IRおよびESCAによる表面の元素量の測定、分光エリプソメトリーによる光学定数の測定、反射率分光法による前駆体膜厚の測定、微細形状測定器による前駆体膜厚の測定のための検討を行った。2.電磁界シミュレーションの導入:加工表面に発生するプラズモンの解析にむけて、FDTD法を用いた電磁界シミュレーションに関して検討した。溝形成プロセスの中で、プラズモンの強度分布が周期構造形成に影響をあたえていることを解明した。特にプロセス初期段階では溝の底面部にプラズモン強度が集中し溝形成を促進するが、後期段階になると溝の頂部にプラズモン強度が集中し溝形成を阻害することを明らかにした。この知見は、表面構造の形状制御にむけての大きな手がかりになるものと考えられる。3.加工の進行プロセスの解明:レーザ照射後、まずガラス前駆体内部に周期的な空隙が形成し、次に表層が剥がれて周期構造が露出していくことをTEMによる断面解析の結果から明らかにした。これは通常のレーザ加工と比べて大きく異なるプロセスであり、本加工現象の解明にむけて大きな手がかりになるものと考えられる。またレーザパルス幅が周期構造形成に大きな影響を与えていることを実験的に証明した。0.24.3psまでは、周期構造を形成し80psでは形成できない。この結果は、レーザプロセスのコスト低減を目指すうえで重要な情報となる。本年度は主として、パーヒドロポリシラザンPHPSの塗布装置の試作を行うとともに、成膜実験を行った。そこにレーザ照射を行い、微細構造創成実験と生成条件に関して検討を行った。また加工現象解明のため電磁界シミュレーションを行い、表面に発生するプラズモンに関しての検討を行った。(1)機上ガラス薄膜創成実験:昨年度に引き続き、種々のパーヒドロポリシラザンPHPSを用いてガラス表面への成膜実験を行った。塗布法に関しては、バーコート法が他のディップ法、スピンコーター法と比較し、成膜厚さの均一性、成膜面積の大面積化に有利であることからバーコート法に決定した。装置を設計、製作した。またプラズモン生成が容易になることを期待して、金や銀、パラジウム等のナノ粒子を混合、あるいは官能基を付与したPHPSを作製し、微細周期構造ができるかどうかを確認した。その結果、Au添加の場合、加工速度が約3倍に向上していることを確認した。(2)超短パスルレーザ照射による微細構造生成メカニズムの解明:昨年度検討した3次元電磁界シミュレーションFDTD法(時間領域差分法)による電磁場解析を引き続き行った。その結果、レーザの偏光状態を円偏光にすることにより、微細構造がライン状からドット状に変化し、反射光の入射光依存性の解消に成功した。(3)加工断面の超高分解能TEM観察:SEM並びに超高分解能TEMにより、ガラス薄膜断面、並びにレーザ照射界面の観察を行った。この観察に関しては,引き続き継続予定である。(1)ガラス薄膜創成実験:前年度に引き続き種々のパーヒドロポリシラザンPHPSを用いてガラス表面への成膜実験を行った。塗布法に関しては前年度に良好と判断したバーコート法で均一塗布する。PHPSの反応は加水分解であるため、温度、湿度(天候)に大きな影響を受けていた。そこで装置全体を温度、湿度が可変できるチャンバー内に設置し、室温23度,湿度30-50%にコントロールした雰囲気で実験を行った。膜厚は再現性があり、またその均一性は4inウエハ内で2500nm±130であった。またレーザ走査工程では、走査ピッチとレーザ照射径から得られる照射パルス数の分布が加工表面の微細構造の均一性とよく一致することがわかった。さらに膜に薄い着色が見られたが、900度アニール処理によって着色の原因であるシリコン凝集塊をガラス化して透明にすることに成功した。(2)反射防止膜の機械的性質並びに光学的性質の評価:本加工手法により石英ガラス基材の表面に20 mm×20 mmの面積で無反射構造体を作製した。作製した石英ガラスの表面反射率は550 nmの波長域で0.44 %に低減しており、本加工手法にてモスアイ効果による反射防止機能を付与していることを示した。(3)超短パスルレーザ照射による微細構造生成メカニズムの解明:

ガラス前駆物質における超短パルスレーザ加工の進行過程を照射パルス数ごとに断面観察したところ、微細構造は表面から徐々にアブレーションにより飛散するのではなく、PHPS塗布膜の中間部に発生したクラックから剥離し界面の周期構造が現れるという特徴的な過程を経ることを明らかにした。このクラックは、PHPSのガラス転化反応に伴う反応ガスの閉じ込めにより発生し、その後反応収縮に伴う面内方向の内部応力によりクラックが膜厚み方向に成長することがわかった。本研究は,ガラス材料の表面に微細構造を加工するための新たな超短パルスレーザ加工法を提案し,その加工プロセスの妥当性を実験的に検証したものである.具体的には光吸収性を有する前駆物質を含む表面に超短パルスレーザを照射する手法であり,本手法により石英ガラス表面に対して無反射機能を有する微細な構造体を創成することに成功した.また,本手法の工業的応用にむけた大面積加工システムの開発も行っており,その結果,20 mm ×20 mmの面積の石英ガラス表面に反射率0.44 %の低反射率を持つ微細構造を加工可能であることも明らかにした.大面積塗布法としてバーコート法を選定し、それに基づき装置の設計試作を行った。次年度はこれを用いて、さらに温度や、湿度といった塗布環境を制御しながら、成膜実験を行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ精度機械加工学(1)ガラス薄膜創成に及ぼす環境の影響:前年度に試作したバーコート装置を用いて、引き続きパーヒドロポリシラザンPHPSの成膜、並びにレーザ照射実験を行う。PHPSの反応は加水分解であるため、温度、湿度に大きな影響を受ける。そこで装置全体を温度、湿度が可変できるチャンバー内に設置し、雰囲気の温度、湿度等を変化させ、シリカガラス薄膜の機械的特性、密着性などを評価する。さらに表面応力ひずみの分布(ムラ)は、光学性能に大きく影響するため、その均一性が求められている。そこで加工前後の表面応力ひずみ分布を、複屈折分布を計測することにより評価する。(2)超短パスルレーザ照射による微細構造生成メカニズムの解明:前年度に引き続き、レーザの波長、偏光状態が表面プラズモン生成へ与える効果を3次元電磁界シミュレーションにより確認しながら、実験結果と比較し、最適照射条件の選定指針を得る。(3)加工断面の超高分解能TEM観察:前年度に引き続き、超高分解能TEMにより、ガラス薄膜断面、レーザ照射界面の観察を行う。(4)反射防止膜の機械的性質並びに光学的性質の評価:反射率0.5%以下の無反射効果を発現する微細構造を作成し、形状、物性,並びに光学特性を評価する。(5)得られた成果をとりまとめ、その成果を国内外の会議、論文投稿等を通じて公表するとともに、企業への技術移転を行う事により実際の製品応用展、実用化に関して検討する。おおむね予定通りであるが、当初の計画では、H25年度に大面積にポリシラザンを塗布する装置の開発(試作)も入っていたが、最初に加工現象解明に関しての検討を先行して行ったほうがいいと判断し、大面積塗布の装置設計のみとなった。ポリシラザンPHPSの塗布に関しては、最初に小面積塗布法について検討し、その知見、並びに予備加工実験の結果を元に、次年度大面積塗布装置の試作を行う予定である。雰囲気制御加熱型試験塗布装置の納品が遅延し、年度末になったため、その消耗品分である。
分子生物学的手法を用いた進行期子宮頸癌の放射線治療予後予測システムの構築

我々は局所進行期子宮頸癌を対象として、放射線治療前の患者血清から抽出したアポリポ蛋白C-II (ApoC-II)が予後予測因子として有用であることを特定し論文に発表した(Int J Radiat Oncol Biol Phys, 87: 1155-1161, 2013)。日本放射線腫瘍学研究機構婦人科腫瘍グループ参加13施設と連携して前向き研究を開始し、148症例の集積を完了し、第29回日本放射線腫瘍学で途中経過を報告した。治療前の血清中ApoC-IIが25.8μg/mLより低値の症例は高値の症例より骨盤内無増悪生存期間が有意に不良であった(P.019)。英語論文に投稿準備中である。血清バイオマーカーであるアポリポ蛋白C-II (ApoC-II)のモノクロナール抗体であるEliza-Kit作製に成功した。当施設の単施設研究として87例の子宮頸癌に対する放射線治療予後予測因子をApoC-II Eliza-Kitで測定し、生存率を算定した結果、ApoC-IIは予後と関与していた。この87例をコントロールとして、JROSG婦人科腫瘍グループと連携して集積した145例をApoC-II Eliza-Kitで測定し,ネステッド・ケース・コントロール検定を行う。我々はアポリポ蛋白(ApoC-II)のモノクロナール抗体のElisa-Kit作製に成功した。当施設の単独研究として87例の子宮頸癌患者の放射線治療後予後予測因子としてApoC-II Elisa-Kitを用いた後向き研究を行い、ApoC-II Elisa-Kitの測定値は、全生存率、局所再発率に関与していた。この結果は現在論文投稿中である。多施設共同前向き研究でもApoC-II Elisa-Kitの測定値が予後予測因子として有用であるか否かを検証するために、日本放射線腫瘍学研究機構(JROSG)婦人科腫瘍グループ参加施設と連携して平成24年3月7日に試験を開始して、平成26年9月30日に148例の症例集積を完了し、現在各施設で治療後の経過を観察している。単施設研究としての87例の子宮頸癌の血清ApoC-II Eliza-Kitによる測定値をコントロールとして、また、JROSG婦人科腫瘍グループと連携して集積した145例のApoC-II Eliza-Kit測定値をケースとして,ネステッド・ケース・コントロール検定を行う。すなわち、イベント発生例について、年齢、病期(FIGO分類)でイベント非発生例とのマッチング(ケース:コントロール=1:1)を行い、各血清マーカー値を、対応のある検定により比較する。血清ApoC-IIが放射線治療の効果に関与する真に重要な予後予測因子になり得るか否かを検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。放射線腫瘍学多施設共同前向き研究でも血清ApoC-IIが予後予測因子として有用であるか否かを検証するために、日本放射線腫瘍学研究機構(JROSG)婦人科腫瘍グループ参加施設と連携して平成24年3月7日に試験を開始して、平成26年9月30日に148例の症例集積を完了し、現在各施設で治療後の経過を観察している。平成27年9月30日に経過観察を終了し、平成27年10月1日から解析し論文に発表する予定である。血清バイオマーカーであるアポリポ蛋白C-II (ApoC-II)についてはモノクロナール抗体のElisa-Kit作製に成功した。当施設の単独研究として87例の子宮頸癌の予後予測因子としてApoC-II Elisa-Kitを用いて後向き研究として生存率を算定し、ApoC-IIは全生存率、局所再発率に関与していた。この結果は現在論文作成中である。そして前向き研究としてJROSG婦人科腫瘍グループ参加施設と連携して前向き研究を開始して100例を集積した。本研究課題において、平成27年度に多施設共同研究の患者登録、予後調査を終了した。平成27年12月からデータを解析しているが、平成28年度に引き続き追加解析を施行する必要が生じた。我々が作成したApoC-IIのElisa-Kit測定のコントロールとなる試薬の調整に問題が生じて、測定に支障をきたしたため、中断せざるを得なかった。そのため、当初予定していた症例数を測定できなかった。また、患者血清中のmiRNA測定に関しても、調整に時間を要したために、期間中に測定ができなかった。本研究において血清バイオマーカーであるアポリポ蛋白C-II (ApoC-II)のモノクロナール抗体であるEliza-Kit作製に成功した。

単施設研究としての87例の子宮頸癌の血清ApoC-II Eliza-Kitによる測定値をコントロールとして、また、JROSG婦人科腫瘍グループと連携して集積した145例のApoC-II Eliza-Kit測定値をケースとして、ネステッド・ケース・コントロール検定を行う。すなわち、イベント発生例について、年齢、病期(FIGO分類)でイベント非発生例とのマッチング(ケース:コントロール=1:1)を行い、各血清マーカー値を、対応のある検定により比較する。血清ApoC-IIが放射線治療の効果に関与する真に重要な予後予測因子になり得るか否かを検討する。成果としてまとめ、国内外の学会で発表し、成果を英語論文として国際ジャーナルに投稿する。我々は従来の研究で、血清中のmiR-214*、miR-493*は無再発生存率、全生存率に関与し、癌組織のmiR-200a、miR-200b*、miR-484が治療効果に相関することを見出した(平成23年度平成24年度挑戦的萌芽研究21659296)。したがって血清バイオマーカーApoC-II、miR-214*、miR-493*、癌組織のmiR-200a、miR-200b*、miR-484を多施設前向き研究で検証し、その機能解析を行い、真に重要な予後予測因子を確定し、臨床応用を目指す。ApoC-IIのElisa-Kit測定のコントロールとなる試薬の調整について試行錯誤を繰り返したのちに、ようやく測定可能となった。したがって、次年度には本研究に必要な症例数を測定できると考えられる。また、患者血清中のmiRNA測定に関しても、目途がたったので、次年度には測定を予定している。我々が作成したApoC-IIのElisa-Kitのコントロールとなる試薬が検討途中で調整に問題が生じて、測定に支障をきたしたため、予定したよりも十分な症例数を測定できなかった。また、患者血清中のmiRNA測定に際して検討を要したため、期間中に測定ができなかった。ApoC-IIのElisa-Kitのコントロールとなる試薬の問題は試行錯誤を繰り返し、ようやく年度末に測定できる状態になった。したがって、次年度は本試験に必要な症例数についてApoC-IIを測定できると考えられる。さらに、患者血清中のmiRNA測定についても目途がたったので、次年度には測定に取り掛かる予定である。
ゼニゴケY染色体の全構造の解析

本研究では、陸上植物における性の決定・分化に必要な遺伝子群の解明を目指し、雌雄異株植物であるゼニゴケのY染色体について全遺伝情報の解読を試みた。ゼニゴケY染色体のサイズは約10Mbと見積もられ、Y染色体特異的反復配列が蓄積している領域YR1(約4Mb)と、その他の領域(約6Mb)に大別できる。総括班の支援事業を活用し、YR1については、制限酵素切断パターンの異なる24個の代表PACクローンのうち15個および全長約470kbのコンティグについて、合計約2Mbに相当する配列情報を得た。YR2については、全長約6Mbのコンティグ地図から重なりが最小となる56個のPACクローンを選び、41個について合計約?Mbに相当する配列情報を得た。既知の遺伝子とアミノ酸配列レベルで相同性を示し、かつRT-PCRで発現が認められる領域が、YR1では少なくとも6箇所、YR2では少なくとも14箇所存在した。これらの中には、遺伝子発現調節やシグナル伝達に関わると推測されるものがあった。興味深いことに、これまでゲノミックサザン解析を行ったYR1の遺伝子については、いずれもY染色体に多コピー存在することが明らかになった。一方、これまでゲノミックサザン解析を行ったYR2の遺伝子は、Y染色体のみに存在する単一コピー遺伝子であった。このようなYR1とYR2における遺伝子の存在様式の違いは、両者の機能的な違いを反映している可能性がある。
無形財の認識可能性と開示に関する基礎研究

1990年代なかばより展開された無形財(知的資産)の研究は、企業の主要なバリュー・ドライバーとしての無形財(知的資産)に対する社会的な認知を高揚し、現在では、知的資産報告にいくつかの代表的な考えが公表されるようになった。しかしながら、世界標準となり得るような無形財(知的資産)の会計制度は、いまだ確立しておらず、無形財(知的資産)会計は、現在、岐路にたっている。本研究では、企業の競争優位の源泉としての無形財(知的資産)を分析視座に、その報告の可能性を検討してきた。その結果、これまでの研究を通じて、次の3点が、明らかになったと考える。(1)無形財(知的質産)会計では、認識・測定の側面で、知的資産に対する測定の分離可能性の規準を完全にはクリアできない問題があるため、現在は、その報告のあり方を中心とした検討がなされるようになっていること。(2)知的資産報告のあり方として、現在、(1)事業報告ないしは拡張企業報告のなかで展開する方法、(2)独自の報告体系を用いて展開する方法、が考えられるが、これら2つの方法は、程度の差こそあれ、いずれも現行の財務諸表制度の不備を補完することを目的に提案されたものであること。(3)知的資産報告の現状をみた場合、必ずしも充分な成果が上がっているとはいえないが、これは、知的資産の性質・特徴を鑑みれば当然ともいえる帰結であり、今後の方向性としては、企業機密の保持に配慮した開示のなかで、無形財(知的資産)の会計・報告方法の改善を図り、事業報告レベルでの展開も含めた知的資産報告の可能性を検討する必要があること。したがって、このような認識にしたがえば、知的資産報告は、主要なバリュー・ドライバーでありながら、情報開示されにくい無形財(知的資産)に関する定量的・定性的な情報を、企業機密を考慮した、「より包括的かつ信頼可能な情報」として提供できるよう、企業・市場の両側面から検討していくことで、企業のアカウンタビリティーを遂行する手段としての新たな可能性ももつことになると考える。しかしながら、このような知的資産報告に関しては、強制開示と任意開示のバランスのうえで成り立ち得るものと考えられることから、問題は数多く存在する。そこで、今後の研究では、知的資産報告が、市場での評価において、どのように位置づけられるのかといった問題もより深く検討することが重要になるものと考える。本研究は、資本市場のグローバリゼーションと情報伝達技術の進展を契機とする新たな経済環境下で、企業価値に対する主要なバリュー・ドライバーとして認識されるようになりつつある無形財の価値評価に焦点をあて、企業価値の創造が重要課題になっている現在の企業環境に適した企業の財務報告がいかにあるべきかについて検討するものである。その主要論点は、私見では、会計理論の見地から理想とされるインカム・アプローチが無形財の価値評価として妥当とされ、財務諸表にオンバランスされるか否かにあり、昨年度の研究目的はこれを裏付ける証拠資料の収集にあった。そこで、まず、以前から集めてきた資料をベースに、「無形財の開示に関する事例研究」を大学の紀要に公表し、企業の動向、すなわち、無形財単独のオンバランス化はなされる傾向にはないが、事業概況報告書で無形財への注意を喚起し、情報開示に努めていることを明確にした。つぎに、企業の市場価値と有形資産の資産価値との差額を知的資本としてとらえる見解が欧米でよく見られるように至りながら、いまだに会計的な統一がはかれていないのはなぜなのかを、本研究課題で収集した無形財に関する研究資料をベースに分析し、方向性を検討している。これは、平成17年度に引き継ぐかたちになっているが、現時点では、知的資本というものが、企業のコア・バリューを具現するものであるという認識はあろうとも、人的資本・顧客資本・組織資本の3つの資本の相互作用の産物であるとした場合には、会計的な認識・測定が困難であることが原因であると考える。しかし、知的資本の一般的な測定方法が、(1)無形資産の価値の付与を試みるもの、(2)簿価と時価との差異をもって知的資本を理解するもの、(3)人的資本に焦点を当てたものに大別すると分けられることを分析し、今後の研究の基礎を発見できたことは平成16年度の成果として充分であったと考え、今後の成果公表で明らかにしていきたいと考える。本研究は、資本市場のグローバリゼーションと情報伝達技術の進展を契機とする新たな経済環境下で、企業価値に対する主要なバリュー・ドライバーとして認識されつつある無形財の価値評価に焦点をあて、企業価値の創造が重要課題となった現在の企業環境に適した財務報告がいかにあるべきかを検討するものである。その主要論点は、会計理論の見地から理想とされるインカム・アプローチが無形財の価値評価として適用されるとした場合、財務諸表にオンバランスされるか否かにあり、昨年度の研究目的は、初年度と同様、これを裏付ける証拠資料の収集と研究にあった。その成果として、昨年度は、次の二点の論文、すなわち「無形財の会計的側面」と「資産の評価概念と無形財の価値評価」を大学紀要にに公表し、前者では、無形財の会計が実際の企業でどのように扱われているのかをスカンジナビア諸国の資料をもとに分析し、無形財単独のオンバランス化はなされる傾向にはないが、事業概況報告で無形財への注意を喚起し、情報開示に努めていることを明確にした。

また後者では、理論として無形財の資産性を検討した場合、無形財全般が資産としての性質を有するためには経済的側面よりも法律的・契約的側面が問題となることから、たとえ資産性が認められても、オンバランスには慎重にならざるを得ない会計理論の現状を明確化した。前者の論文は、知的資本の一般的な測定方法が、(1)無形資産の価値の付与を試みるもの、(2)簿価と時価との差異をもって知的資本を理解するもの、(3)人的資本に焦点を当てたものの3つの方法に大別されることを発見した平成16年度の成果を具体例をもとに示したものであるが、後者において、企業の財務諸表ではなく事業報告のなかでしか開示できない問題が会計の概念フレームワークに内在し、会計認識を阻害する状況にあることを示唆できたということでより一層の意義ももたすことが可能になったと考える。以上から、昨年度は、無形財会計の現状(問題点)を理論的に研究し、問題を焦点化したという点で成果があるものと考えられ、これが本年度の最終成果につながる貴重なる方向性を得たものと確信している。1990年代なかばより展開された無形財(知的資産)の研究は、企業の主要なバリュー・ドライバーとしての無形財(知的資産)に対する社会的な認知を高揚し、現在では、知的資産報告にいくつかの代表的な考えが公表されるようになった。しかしながら、世界標準となり得るような無形財(知的資産)の会計制度は、いまだ確立しておらず、無形財(知的資産)会計は、現在、岐路にたっている。本研究では、企業の競争優位の源泉としての無形財(知的資産)を分析視座に、その報告の可能性を検討してきた。その結果、これまでの研究を通じて、次の3点が、明らかになったと考える。(1)無形財(知的質産)会計では、認識・測定の側面で、知的資産に対する測定の分離可能性の規準を完全にはクリアできない問題があるため、現在は、その報告のあり方を中心とした検討がなされるようになっていること。(2)知的資産報告のあり方として、現在、(1)事業報告ないしは拡張企業報告のなかで展開する方法、(2)独自の報告体系を用いて展開する方法、が考えられるが、これら2つの方法は、程度の差こそあれ、いずれも現行の財務諸表制度の不備を補完することを目的に提案されたものであること。(3)知的資産報告の現状をみた場合、必ずしも充分な成果が上がっているとはいえないが、これは、知的資産の性質・特徴を鑑みれば当然ともいえる帰結であり、今後の方向性としては、企業機密の保持に配慮した開示のなかで、無形財(知的資産)の会計・報告方法の改善を図り、事業報告レベルでの展開も含めた知的資産報告の可能性を検討する必要があること。したがって、このような認識にしたがえば、知的資産報告は、主要なバリュー・ドライバーでありながら、情報開示されにくい無形財(知的資産)に関する定量的・定性的な情報を、企業機密を考慮した、「より包括的かつ信頼可能な情報」として提供できるよう、企業・市場の両側面から検討していくことで、企業のアカウンタビリティーを遂行する手段としての新たな可能性ももつことになると考える。しかしながら、このような知的資産報告に関しては、強制開示と任意開示のバランスのうえで成り立ち得るものと考えられることから、問題は数多く存在する。そこで、今後の研究では、知的資産報告が、市場での評価において、どのように位置づけられるのかといった問題もより深く検討することが重要になるものと考える。
コンクリート中における骨材の体積変化機構の地質・岩石学的解明

本研究は,岩石学的特長と骨材の体積変化挙動の関係について検討し,また骨材に起因するコンクリートの体積変化に及ぼす相互作用を明らかにすることを目的とした.まず,各種骨材を用いたコンクリートの膨張挙動をモデル化した.また,セメント系材料の相組成から硬化体の空隙水組成を推定する手法を提案し,これによりASR膨張に及ぼす空隙水組成の影響を定量的に評価できた.さらに,室内試験に基づく実環境におかれたコンクリートのASR膨張挙動を予測する手法を提案した.骨材の収縮に関して,収縮量は変質変成作用,母岩の堆積年代,母岩の岩質で概ね説明することができた.本研究は,岩石学的特長と骨材の体積変化挙動の関係について検討し,また骨材に起因するコンクリートの体積変化に及ぼす相互作用を明らかにすることを目的とした.まず,各種骨材を用いたコンクリートの膨張挙動をモデル化した.また,セメント系材料の相組成から硬化体の空隙水組成を推定する手法を提案し,これによりASR膨張に及ぼす空隙水組成の影響を定量的に評価できた.さらに,室内試験に基づく実環境におかれたコンクリートのASR膨張挙動を予測する手法を提案した.骨材の収縮に関して,収縮量は変質変成作用,母岩の堆積年代,母岩の岩質で概ね説明することができた.本研究では,骨材の体積変化機構を地質・岩石学的に解明し,骨材の体積変化に対する岩石学的評価法を構築することを目的としている。平成24年度は,まず地質・岩石学的観点から多様な骨材を日本各地から採取し,それらの岩石学的評価を行う。岩石学的評価の方法としては,偏光顕微鏡を用いた観察を基本として,骨材の岩石学的特徴を抽出した。また,骨材の体積変化実験として,岩石学的評価を実施した骨材単体もしくはその骨材を用いたモルタル・コンクリートの体積変化に関する実験を開始した。実験は長期間にわたるものであるため,現在も進行中であるが,平成24年度における結果から,骨材の体積変化を支配する岩石学的特徴を一次的に抽出した。骨材収縮を支配する要因として,ある種の鉱物の存在の可能性を指摘できた。これらの鉱物は岩石の成因に密接に関係し,当該骨材が続成作用から変成作用に達した場合には収縮挙動が異なる可能性が明らかになった。しかしながら,収縮量そのものは当該鉱物の量だけでなく,骨材自身のヤング係数や岩石の成因に起因する空隙の存在によって大きく変化する可能性が高いことも示唆されたため,さらにメカニズムを追及するため,平成25年度においてはより詳細なキャラクタリゼーションを実施する予定である。骨材膨張のうちASRについては,ASR膨張を支配する反応性鉱物を改めて整理した。また,偏光顕微鏡の観察結果から,骨材の岩石学的特徴によって,生成物の膨張圧発現機構が異なることを明らかにした。また,簡易的な予測手法として,加速コンクリートプリズム法を用いて実構造物における実配合コンクリートの簡易なASR膨張の予想法を提案した。本手法は簡易ではあるものの,実環境に暴露されたコンクリートの膨張挙動を概ね再現することが可能であった。今後,岩石学的評価に基づいたモデルの高度化を進める予定である。また,海洋環境下に暴露したコンクリートに生じた膨張ひび割れ現象に着目し,この劣化メカニズムを偏光顕微鏡によって詳細に調査した。その結果,海洋環境におけるコンクリートの膨張ひび割れは骨材の影響よりもセメントペーストの腐食による影響が大きい可能性を示した。偏光顕微鏡を用いて観察した結果,ひび割れの内部に多層構造を持って沈殿した非晶質物質が見られ,これはセメントペースト由来のものと考えられたが,骨材との化学的相互作用によって生成した可能性も否定できない。平成25年度において化学分析によって生成物の詳細分析を行い,その膨張機構を解明する予定である。本研究は,骨材の体積変化機構を地質・岩石学的に解明し,骨材の体積変化に対する岩石学的評価法を構築することを目的としている。平成24年度の成果から,骨材の収縮量そのものは当該鉱物の量だけでなく,骨材自身のヤング係数や岩石の成因に起因する空隙の存在によって大きく変化する可能性が高いことが示唆された。したがって,平成25年度は,平成24年度に得られた成果を高度化するため,日本各地から採取した多様な骨材について,骨材単体およびモデル試験体の体積変化に関する実験を行い,収縮に関する岩石学的特徴の詳細を抽出した。また,骨材の膨張について,骨材と水和物の組成の化学的相互作用の解明を行った。具体的には,フライアッシュや高炉スラグ微粉末などのセメント系材料(SCM)をセメントの一部に置換によるアルカリシリカ反応(ASR)の膨張抑制機構について検討した。本研究では,セメント系材料から生成される水和物を粉末X線回折/リートベルト解析により同定した。水和物のうち主要なカルシウムシリケート水和物(C-S-H)の組成(主にCa/Si比)と量から,セメント硬化体に含まれる自由水の水酸化物イオン濃度を算出し,モルタルの膨張量と比較を行った。その結果,SCMの種類や置換率によらず,水酸化物イオン濃度の計算値と膨張量には強い相関が確認された。すなわち,SCMの置換によるASR膨張抑制機構は低Ca/Si比のC-S-Hの生成が主要であることを定量的に示した。さらに,加速

コンクリートプリズム法を用いて実構造物における実配合コンクリートの簡易なASR膨張の計算法を用いて,国内の他研究者が実施したコンクリート暴露試験結果(約2年)のASR膨張予測を実施した。その結果,本提案モデルで実環境に暴露されたコンクリートの膨張挙動を概ね再現することが可能なことが分かった。ただし,今後水分拡散との連成等を行う必要がある。本研究では,骨材の体積変化機構を地質・岩石学的に解明し,骨材の体積変化に対する岩石学的評価法を構築することを目的としている.骨材収縮に関して,H26年度では骨材の岩石学的特長と収縮量を再度評価し,骨材の収縮量を岩石学的成因に基づいて整理した.本実験では主に砂岩を対象として実験を行った.その結果,骨材の収縮量は骨材自身の成因から,骨材の収縮を概ね推定することができ,過年度までの成果と整合した結果を得た.また,H26年度に実施したコンクリートの収縮試験の結果は骨材の収縮量と高い相間があり,骨材の収縮によってコンクリートの収縮が増加することを改めて示した.骨材膨張に関して,H26年度ではアルカリ溶液を含んだ湿布によりコンクリートを包み,試験体からのアルカリ溶脱を制御した環境で促進試験(AW-CPT)を実施した.その結果を基にASR膨張の温度依存性やアルカリ依存性を定式化し,それらに基づいて実環境に暴露されたコンクリートブロックの膨張の再現計算を試みた.その結果,本手法で実環境コンクリートの膨張挙動を概ね再現することができた.また,リスクマップについては他研究者により提示されており,これらの研究者と議論した.さらに,過年度に実施したセメント系材料(SCM)をセメントの一部に置換することによる空隙水のアルカリ濃度推定手法を,国際的に最も先進的なカナダのCSA規格と比較した.その結果,本提案モデルによるASR抑制のために必要なSCM量はCSA規格と整合した結果を示し,SCM置換によるASR抑制はアルカリ濃度低減が主要因であることを理論的に示すことができた.これらを基に,“alkali conversion concept"を提示し,より幅広いコンクリート配合に対応したSCM置換率を事前に設定することができる計算手法を提案した.26年度が最終年度であるため、記入しない。コンクリート工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当所の目標をおおむね順調に達成している。骨材収縮については,平成24年度の目標とした骨材の体積変化を支配する岩石学的特徴の一次抽出まで実施した。また,骨材膨張であるASRについては,加速コンクリートプリズム法を用いて実構造物における実配合コンクリートの簡易なASR膨張の予想法を提案することができ,計画以上に進展した。骨材収縮については,平成25年度の目標とした骨材の体積変化を支配する鉱物の抽出まで実施した。また,骨材膨張であるASRについては,セメント系材料のASR膨張抑制機構を定量的に明らかにすることができ,当初の計画以上に進展した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は計画通り順調に進んだため,今後の研究の推進も平成24年度と同様に進める予定である。また,研究協力者と綿密な連携を図りながら,研究を円滑に遂行する。平成25年度は計画通り順調に進んだため,今後の研究の推進もこれまでと同様に進める予定である。
膵外分泌機能の定性的および定量的評価法の開発:MR拡散強調像を用いた新しい試み

本研究は,MRを用いて膵実質内における水分子の拡散の程度を画像化し,さらにそれを定量化することにより,非侵襲的に部位別の膵外分泌機能を評価する全く新しい検査法を開発し,臨床応用することを目的とした。1)基礎的検討:膵実質における拡散現象の詳細な評価に応用可能な拡散強調像の撮像法の開発のため,ファントム実験を行い最も適した撮像パラメータを求めた.これにより得られた撮像法を,常ボランティアに応用して画質の評価ならびにパラメータの微調整を行ない,最適撮像法を決定した.当初の計画では,セクレチンを投与することにより,部位別の膵外分泌機能を評価する予定であったが,セクレチンの販売が中止され使用不能となったため,手元にある限られたセクレチンを利用して,正常例におけるセクレチン投与前後での膵実質の拡散強調像の変化を調べる研究を行った.その結果,予想どおりセクレチン投与による拡散強調像で膵実質の信号変化が観察された.2)臨床的検討(1):臨床の場でのセクレチン投与による部位別の膵害分泌能評価は断念したが,セクレチンを投与しない状態でのADC値を,正常例と慢性膵炎例で比較する研究を行った.その結果,慢性膵炎患者群の膵のADC値は,正常群の膵のADC値よりも有意に低いことが判明し,予測したとおりの結論が得られた.さらに慢性膵炎群を外分泌能の観点から軽症,中等症,重症に分類し,それらの患者群でのADC値の比較検討を行った.その結果,膵害分泌能障害が進行するにつれてADC値は低下する傾向が得られた.3)臨床的検討(2):今回確立した拡散強調MRI撮像法は膵以外の領域にも応用可能であり,膵以外の分野に応用してその有用性を評価する研究を行った.腎臓,子宮,卵巣,前立腺といった臓器の腫瘍性病変に応用した.その結果,ADC値はそれらの臓器の腫瘍性病変の鑑別診断に寄与することが判明した.このことは,今回の研究により開発した拡散強調MRI撮像法が優れた能力を持ち,ポテンシャルの高い画像であることの証明になると考えられた.本研究は,MRを用いて膵実質内における水分子の拡散の程度を画像化し,さらにそれを定量化することにより,非侵襲的に部位別の膵外分泌機能を評価する全く新しい検査法を開発し,臨床応用することを目的とした。1)基礎的検討:膵実質における拡散現象の詳細な評価に応用可能な拡散強調像の撮像法の開発のため,ファントム実験を行い最も適した撮像パラメータを求めた.これにより得られた撮像法を,常ボランティアに応用して画質の評価ならびにパラメータの微調整を行ない,最適撮像法を決定した.当初の計画では,セクレチンを投与することにより,部位別の膵外分泌機能を評価する予定であったが,セクレチンの販売が中止され使用不能となったため,手元にある限られたセクレチンを利用して,正常例におけるセクレチン投与前後での膵実質の拡散強調像の変化を調べる研究を行った.その結果,予想どおりセクレチン投与による拡散強調像で膵実質の信号変化が観察された.2)臨床的検討(1):臨床の場でのセクレチン投与による部位別の膵害分泌能評価は断念したが,セクレチンを投与しない状態でのADC値を,正常例と慢性膵炎例で比較する研究を行った.その結果,慢性膵炎患者群の膵のADC値は,正常群の膵のADC値よりも有意に低いことが判明し,予測したとおりの結論が得られた.さらに慢性膵炎群を外分泌能の観点から軽症,中等症,重症に分類し,それらの患者群でのADC値の比較検討を行った.その結果,膵害分泌能障害が進行するにつれてADC値は低下する傾向が得られた.3)臨床的検討(2):今回確立した拡散強調MRI撮像法は膵以外の領域にも応用可能であり,膵以外の分野に応用してその有用性を評価する研究を行った.腎臓,子宮,卵巣,前立腺といった臓器の腫瘍性病変に応用した.その結果,ADC値はそれらの臓器の腫瘍性病変の鑑別診断に寄与することが判明した.このことは,今回の研究により開発した拡散強調MRI撮像法が優れた能力を持ち,ポテンシャルの高い画像であることの証明になると考えられた.1.本年度の主たる目的は,膵実質における拡散現象の詳細な評価に応用可能な拡散強調像の撮像法の開発であった.以下のような基礎実験を行った1)agarを用いてMRI撮像用の膵ファントムを作成した.2)上記のファントムを対象として,次のような実験を行った.撮像パラメータおよびb-valueをさまざまに変化させて拡散強調像を撮像.信号雑音比,コントラスト雑音比をそれぞれの画像について求めた.複数の読影者が別個に各画像の画質を主観的に評価して点数化し,κ検定を行った.信号雑音比,コントラスト雑音比ならびに主観的評価を総合的に検討して,ファントム実験での膵拡散強調像の最適撮像法を決定した.3)2)で得られた撮像法を,複数の健常ボランティアに応用して実際の膵の拡散強調像を撮像し,画質の評価ならびにパラメータの微調整を行った.以上により,膵実質における拡散現象の詳細な評価に応用可能な拡散強調像の撮像法を開発した.2.当初の計画では,腺房細胞よりの膵液の分泌を促進し,膵実質内における水分量を増加させるセクレチンを投与することにより,部位別の膵外分泌機能を評価する予定であったが,セクレチンの販売が中止され,使用不能となったため,それに代わる薬剤の調査研究を行っている.

平行して,そのような薬剤が使用できない場合の部位別の膵外分泌機能の評価方法について,新たな方法を模索している.3.通常の拡散強調像から得られる拡散係数は,水分子の運動は拡散現象だけでなく,灌流などの他の現象にも影響されるため,定量的ではない.本研究のもうひとつの目的である拡散係数の定量化についての前段階として,半定量化にむけての基礎的実験に着手した.昨年度の研究実績を踏まえ、本年度は以下の三点について研究を行った。1.当初の計画で使用を予定した薬剤であるセレクチンが販売中止となったため、それに代わり得る薬剤の調査研究を行った。しかしながら、国内で使用可能は薬剤は皆無であった.MRI拡散強調像で外分泌機能を部位別に測定するために膵液分泌の評価以外の方法について模索中であるが、現時点では適当な方法は得られていない。ただし、セクレチンは近い将来に再販売が予定されるとの情報を得ており、そうなれば当初の計画通りに研究遂行可能である。2.通常の拡散強調像から得られる核酸係数には、灌流などの他の現象も関与しているため、それらの影響を可能な限り排除した。真の拡散係数に近い値を半定量化するための研究を行った。最も問題となる灌流の影響を排除するため、躯幹部で使用可能な最大のb値を求めた。その条件での最適撮像シーケンスについてファントム実験を行って、基礎データを求めた後、健常例に適用して調整を行った。さらにADC画像として画像化する場合に問題となるアーチファクトを極力少なくするための条件設定も行った結果、満足できる画像が比較的安定して得られるようになった。3.1.で述べたように臨床の場での、部位別の評価はセクレチン再販売まで待たざるを得ない状況ではあるが、手元にある限られたセレクチンを利用して、正常例におけるセレクチン投与前後での膵実質の拡散強調像の変化を調べる研究を行った。その結果、予想されたとおり、正常膵ではセクレチン投与により、拡散強調像で膵実質の信号変化が観察された。また、セクレチンを投与しない状態でのADC値を、正常例と慢性膵炎例で比較する研究にも着手し、慢性膵炎例の評価を行った。現時点までの限られたデータでは、拡散強調像にて正常例と慢性膵炎例がある程度鑑別可能なことが判明した。精度の向上のために、症例の蓄積を行っている。昨年度までの実績をふまえ,研究最終年度である本年は次の二点について研究を行った.1.当初の計画で使用を予定した薬剤であるセクレチンは販売中止のままで再販売には到らなかったため,セクレチンを用いた部位別の膵外分泌の評価は断念し,昨年度より開始したセクレチンを投与しない状態でのADC値を,正常例と慢性膵炎例で比較する研究を継続,遂行した.延べ50名を超える慢性膵炎患者に拡散強調MRI像を撮像し,昨年度に結果を得ていた正常例でのデータと比較した.その結果,慢性膵炎患者群の膵のADC値は,正常群の膵のADC値よりも有意に低いことが判明し,当初予測したとおりの結論が得られた.ただし,両群間にある程度のoverlapがあることも事実であった.次に,慢性膵炎群を外分泌能の観点から軽症,中等症,重症に分類し,それらの患者群でのADC値の比較検討を行った.その結果は予想したとおり,膵害分泌能障害が進行するにつれてADC値は低下する傾向であった.ただし,母集団が少ないためもあり,統計学的な有意差は証明されなかった.
生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL尺度の開発

前年度に引き続き、生体肝移植を受けた20歳以上の成人レシピエントとドナー及びそれらの家族を対象として、半構造化面接を行った。その際には、性別・年齢・術後期間・原疾患・ドナーとレシピエントの続柄などの背景が多様になるように努めた。面接における質問内容は、1.対象者の特性、2.術前の経緯、3.術後の状態と困難、4.全体的評価などであった。面接内容は、対象者の同意を得た上で録音した。調査に当たっては十分な倫理的配慮を行い、特に問題は生じなかった。録音データの逐語録を作成し、それを質的に分析し、移植看護経験者のスーパーバイズを受けた。これまでの分析で、疾患や性別・年齢などの背景が同じでも、一人一人に様々な経緯や思いがあり、きわめて多様性があることがわかった。その中で、比較的多くのレシピエントが経験している困難を抽出することにより、生体肝移植術後の特異的なQOLの要素にする予定である。また、術後の全体的評価は、対象者が生存者で外来通院中のものであるために多少のバイアスはあるが、概ね高かった。全体的評価の低さには、ドナーとの関係が影響している可能性が疑われるため、ドナーとの関係も特異的QOLの一要素として外すことは出来ないと考えている。上記の分析結果を踏まえ、今後生体肝移植術後レシピエントに特異的なQOL尺度の質問紙を作成する予定である。質問紙の内容について、専門家やレシピエントのチェックを受けたり、量的調査においては再テストを行ったりすることにより、信頼性や妥当性の検証を行い、尺度を完成させる予定である。生体肝移植を受けた20歳以上の成人レシピエント21名とドナー19名を対象として、半構造化面接を行った。録音データの逐語録を作成し、現在それを質的に分析中である。次年度は、まず質的分析を終了させ、質問紙を作成する予定である。