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がん抑制遺伝子産物の作用を増強させる天然低分子化合物の探索と作用機構の解明

がん抑制遺伝子産物p53の作用を増強する化合物は、優れた抗がん剤になると期待できる。そこで我々は、生体内におけるp53の作用を増強できる天然化合物を探索している。これまでに、標的タンパク質のポリユビキチン化に関与する酵素E1、E2およびE3に対する阻害物質の探索を行ってきた。本研究課題では新たに、ポリユビキチン化p53がプロテアソームにリクルート(運搬)される過程に着目し、その過程を阻害する全く新しいタイプの抗がん剤の探索を目指した。ユビキチン-プロテアソームシステムを阻害する物質が、新しい機序で作用する抗がん剤として期待されている。そして、私たちは、新規抗がん剤の開発を目指して、この系に対する阻害物質を天然資源から探索している。特に本研究課題においては、がん抑制遺伝子産物p53の作用を増強させる天然低分子化合物を探索し作用機構を解明することを目的としている。既に、(1)プロテアソームに対する阻害物質としてagosterol誘導体及びsecomycalolide Aなど、(2)ユビキチン活性化酵素(E1)に対する阻害物質としてhimeic acid A、(3)がん抑制タンパク質p53とそのユビキチンリガーゼ(E3)であるHdm2との相互作用を阻害する物質として(-)-hexylitaconic acid、(4)p53がポリユビキチン化された後にプロテアソームへと運搬されるステップに対する阻害物質としてgirolline、及び(5)ユビキチン結合酵素(E2)の一つであるUbcl3-UevlA複合体の形成を阻害する物質としてleucettamol Aを、海綿や海洋由来真菌から単離している。平成22年度の成果は、以下の通りで、いずれも日本薬学会第131回年会にて発表した。(1)インドネシアで採集した海綿Stylissa massaから、p53-Hdm2複合体形成阻害を示すmanzacidins A-C,N-methylmanzacidin Cを単離した(IC_50 10μg/mL)。(2)能登半島で採集した真菌Aspergillus sp.から、E1阻害物質であるhimeic acid Aの新規類縁化合物としてhimeic acid Dを単離した。(3)インドネシアで採集した海綿Lissodendoryx fibrosaから、Ubc13-Uev1A複合体の形成を阻害する新規ステロールダイマーを単離し構造決定した。(4)インドネシアで採集した群体ボヤDidemnum sp.から、抗菌活性を示す新規セリノリピッドを単離し構造決定した。既に、(1)プロテアソームに対する阻害物質、(2)ユビキチン活性化酵素(E1)に対する阻害物質、(3)ユビキチン結合酵素(E2)の一つであるUbc13-Uev1A複合体の形成を阻害する物質、(4)がん抑制タンパク質p53とそのユビキチンリガーゼ(E3)であるHdm2との相互作用を阻害する物質、(5)ポリユビキチン化されたp53をプロテアソームへと運搬するステップに対する阻害物質を、海綿や海洋由来真菌から単離している。平成23年度の成果は、以下の通りである。(1)インドネシアで採集した海綿Hyrtios reticulatusから、E1阻害物質であるhyrtioreticulin Aを単離した。IC_<50>値は2.4μMで、これまでに発見されたE1阻害物質の中で最も阻害活性が強い。(2)インドネシアで採集した海綿Lissodendoryx fibrosaから、Ubc13-Uev1A複合体の形成を阻害する新規ステロールダイマーを2個単離し構造決定した。(3)インドネシアで採集した群体ボヤDidemnum sp.から、12個の新規セリノリピッドを単離した。これらの化合物は、p53-Hdm2複合体形成阻害作用を示した。また、化合物によって阻害活性が27倍異なる点が興味深い。(4)インドネシアで採集した海綿Leucettamicroraphisから、特異なspiroquinone構造を有する新規抗菌物質spironaamidineを単離した。平成24年度の成果は、以下の通りである。1インドネシアで採集した海綿Hyrtios reticulatusから、E1阻害物質であるhyrtioreticulin Aを単離した。

IC50値は2.4 μMで、これまでに発見されたE1阻害物質の中で最も阻害活性が強い(Bioorg. Med. Chem.)。2海洋由来Aspergillus真菌から、以前E1阻害物質として単離したhimeic acid Aの新規類縁化合物を3個単離した。これら化合物には、E1阻害活性は認められなかった(Chem. Pharm. Bull.)。3インドネシアで採集した海綿Lissodendoryx fibrosaから、Ubc13-Uev1A複合体の形成を阻害する新規ステロールダイマーを2個単離し構造決定した(J. Nat. Prod.)。4インドネシアで採集した群体ボヤDidemnum sp.から、p53-Hdm2複合体形成阻害作用を示す新規セリノリピッドを12個単離した(Oeg. Lett.)。5インドネシアで採集した海綿Stylissa massaから、天然物として初めてUSP7に対する特異的阻害物質としてspongiacidin Cを単離した(Bioorg. Med. Chem. Lett.)。上記「9.研究実績の概要」に記載したような新規阻害物質を発見する事に成功したことに加えて、新たなアッセイ系として、(1)リクルート過程に対する特異的な阻害物質を探索するためのアッセイ系と、(2)脱ユビキチン化酵素USP7を阻害するためのアッセイ系を確立する事に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記「11.現在までの達成度」に記載したように、平成23年度には2種類の新たなアッセイ系を確立する事に成功した。これらのアッセイ系を用いて阻害物質の探索を行うとともに、これまでに阻害物質の単離に成功しているアッセイ系についても、より特異性の高い阻害物質の探索を目指す。
糖尿病高血糖により生じる破壊的歯槽骨吸収を抑制する力学条件の解明

糖尿病に伴う高血糖の条件下では、歯科矯正治療などにより歯槽骨が破壊的に吸収されることがある。本研究では高血糖下で矯正力を加えた際の歯槽骨がどの程度吸収するかをラットを用いて3次元的に検証し、さらに適切な矯正力について検討した。さらに、失われた歯槽骨の回復が低出力超音波パルスを用いて可能かどうかを検証した。これらより、高血糖下では歯槽骨の吸収は著しいことが3次元的に明らかになった。さらに、低出力超音波パルスは歯槽骨の再生に有効であることがわかった。平成24年度に得られたCT像を用いて、三次元解析を行った。さらに、矯正力を加えた際の糖尿病ラットの破骨細胞、骨芽細胞、血管の動態を、組織学的な検討を行った。24年度と同様の荷重条件として追加の実験を行った。同様に7日間の実験終了後、上顎骨を切り出しEDTAによる脱灰後,パラフィン包埋し咬合平面に平行に厚さ5μmの連続切片を作製した。もっとも糖尿病に対する動態が不明である破骨細胞については、TRAP染色による細胞数のカウントを行い、現在検証中である。なお、応力と破骨細胞数との比較は2次元レベルではあるが、確立している三次元展開する際の組織切片の統合が課題となる。現時点での予測としては、強い荷重条件下では、歯槽骨内深部にみられる骨髄腔に破骨細胞が有意に多数出現すると考えている。これにより、歯槽骨の吸収がおもにどちらの効果で引き起こされたのか、あるいは荷重条件によってどのように変わるのかを検討する。現時点は、糖尿病ラットにおいては、歯頚部の歯槽骨の異常な吸収が認められたが、これに加えて、歯根尖におよぶ歯槽骨の崩壊が3次元的に観察された。なお、本法では、ラトックシステムエンジニアリング社製のソフトを用い、歯の移動期間中に変化のない歯を重ね合わせることで、周囲歯槽骨の吸収度合いが同一個体において観察された。本年については、主に研究計画に基づき動物実験を行った。すなわち、歯槽骨頂付近での吸収の起点と広がりを3次元的にとらえることを目的に、同一個体の歯槽骨吸収の変化をマイクロCTにて経時的に三次元的に検討する。糖尿病モデルラットと対照ラットとの骨吸収に時間軸の違い、すなわち、どのタイミングで歯槽骨の吸収が進むのか、あるいはトリガーとなる部位はどこにあるのかを3次元的に検討する。以上を行った。具体的には、正常ラット、ストレプトゾトシン誘発糖尿病ラットを用いて歯の移動を行った。実験条件は以下の通りとする。なお、3条件ともに上顎切歯を固定源として片側の第一臼歯を3日間近心移動し、片側は対照側とする。荷重条件は以下とした。NiTiコイルスプリングによる3g持続力とした。なお、ストレプトゾトシンについては、血糖値のみをあげることとし、慢性的な糖尿病による全身状態の悪化が歯槽骨吸収等に影響が生じる可能性を最小限にした。結果を以下に示す。(1)3次元的な評価をマイクロCTにて行った。歯槽骨頂付近は正常ラット、ストレプトゾトシン投与ラットともに吸収が認められた。(2)ただし、ストレプトゾトシン投与ラットについては、広範な歯槽骨の吸収が見られた。(3)この広範な歯槽骨吸収は歯槽骨のみにとどまらず、回転中心に近い部分まで広範に認められた。これらの成果は糖尿病と歯槽骨吸収との関連性を示唆するものとして大きな意義を有するものであると考えられる。実験動物に生後10週齢のWister系雄性ラットを用い、歯の移動にWaldoの方法を用いた。上顎の左側第一臼歯と第二臼歯とのコンタクト部に厚さ約0.5×1 mm1×1 mmのゴムを挿入することで左側第一臼歯を近心へ、第二臼歯を遠心に傾斜移動させた。ゴムの脱落がなく歯の移動が終了したラット13匹に対し、保定を目的として、離開した第一臼歯と第二臼歯歯間部にレジンセメントを充填し固定した。これら13匹を次の4群に分けた。1移動終了時の群(以下、保定0日群)4匹、2移動終了後に保定期間7日間を経た群(以下、対照群)4匹、3移動終了後の保定期間7日間に合計6回LIPUS照射を併用した群(以下、LIPUS照射群)5匹、さらにLIPUS照射を行っていない8匹のうちから5匹を抽出し、歯の移動を行っていない上顎右側第一臼歯を観察部位とし4歯の移動に対する対照群(以下、無処置群)とした。結果として、歯槽骨体積は、「歯根中央部」の計測範囲において無処置群に対し保定0日群、対照群、LIPUS照射群の骨体積はすべて5 %水準で有意に小さい値を示した。

次に、保定0日群に比して対照群には有意差は見られなかったものの、LIPUS照射群の歯槽骨体積は有意に大きい値を示した。さらに、LIPUS照射群の歯槽骨体積は対照群に比しても有意に大きい値を示した。一方、「歯根尖側部」においても保定0日群の骨体積は無処置群に比して有意に小さい値を示した。また、保定0日群に比して、対照群およびLIPUS照射群はいずれも有意に大きい値を示した。一方、無処置群と対象群およびLIPUS照射群の間、ならびに対照群とLIPUS照射群の間で歯槽骨体積に有意な差は見られなかった。歯科矯正学三次元有限要素解析においては、予算の関係上なしえない部分があるものの、その他については概ね順調に進展している。すでに糖尿病ラットの誘発を行い、三次元的な検討を行った。今後は三次元的な有限要素解析を行うことになっている。現在、三次元の構築がほぼ完了しているので、予算が許せば、有限要素解析を行う予定である。これが可能であれば、実際に矯正力を加える前の状態からくらべて矯正力を加えた後の状態を予測することが可能になると考える。また、一方、組織切片においては、破骨細胞のカウントに加え、血管の分布についても検討を行う予定である。今年度は得られた三次元データのDICOMデータを有限要素モデルへ展開し、矯正力との比較検討を行う。本年は年度末に予定していた、ラトックシステムでの三次元構築関連費用が時間の都合で達成されなかったために生じた。最終年度6月にはこれを行う予定である。6月にラトックシステムにおいて、三次元構築を行う予定である。次年度は有限要素解析ソフトの使用量が50万円ほどかかる予定である。
「E-サポート裁判所」の創造的構築に関する比較法的基礎的研究

本研究は、「『e-サポート裁判所』の創造的構築に関する比較法的・基礎的研究」であり、研究期間を通じて、市民が利用しやすく分かりやすく頼りがいのあるIT裁判所としての、「e-サポート裁判所」の具体像を提言することを目的とし、「e-サポート裁判所」の基盤整備のために必要な法原則の解明と、そのための解釈論的および立法論的な提言、および、具体的なシステム設計を行った。本研究は、「『e-サポート裁判所』の創造的構築に関する比較法的・基礎的研究」であり、4年間にわたる研究を通じて、市民が利用しやすく分かりやすく頼りがいのあるIT裁判所としての、「e-サポート裁判所」の具体像を提言することを目的とする。それと同時に、「e-サポート裁判所」の基盤整備のために必要な法原則の解明と、そのための解釈論的および立法論的な提言、および、具体的なシステム設計を行うことを、目標とする。本研究は、「『E-サポート裁判所』の創造的構築に関する比較法的・基礎的研究」であり、4年間にわたる研究を通じて、市民が利用しやすく分かりやすく頼りがいのあるIT裁判所としての、「e-サポート裁判所」の具体像を提言することを、目的とするとともに、「E-サポート裁判所」の基盤整備のために必要な法原則の解明と、そのための解釈論的および立法論的な提言、および、具体的なシステム設計を行うことをも、目標としたものであるが、その第1年度における本年度は、研究実施計画に即して、基本的な資料を収集し、共同研究者である園田准教授とともに、IT裁判所に関する最先端の現場としてのシンガポール最高裁判所で視察・ヒアリング・意見交換をおこなうなど、今後の研究の展開に必要不可欠の基礎的な作業を行った。また、とりわけ民事手続研究会や判例研究会などの各種の研究会を通じて、日本の裁判所におけるIT化の可能性などについて、裁判官、裁判所書記官・事務官らと意見交換を行う機会を得、さらに、シンガポールなど、IT先進国における司法制度についての基礎資料の翻訳なども行った。本研究は、「『E-サポート裁判所』の創造的構築に関する比較法的・基礎的研究」であり、4年間にわたる研究を通じて、市民が利用しやすく分かりやすく頼りがいのあるIT裁判所としての、「e-サポート裁判所」の具体像を提言することを、目的とするとともに、「Eーサポート裁判所」の基盤整備のために必要な法原則の解明と、そのための解釈論的および立法論的な提言、および、具体的なシステム設計を行うことをも、目標としたものである。本年度は、2年目に入ったが、すでに提出した研究実施計画に即して、基本的な資料を収集し、共同研究者である園田賢治准教授、本年度から研究分担書として参加した上田竹志准教授とともに、IT裁判所に関する最先端の現場としてのシンガポール最高裁判所で視察・ヒアリング・意見交換をおこなうなど、今後の研究の展開に必要不可欠の基礎的な作業とその具体化のための資料収集および討議等を行った。また、各種の研究会等を通じて、日本の裁判所におけるIT化の可能性などについて、裁判官、裁判所書記官および裁判所事務官らと意見交換を行う機会を得、さらに、シンガポールなど、IT先進国における司法制度についての基礎資料の翻訳なども行うとともに、下記に記したように、様々な成果(中間的な成果等を含む。)を獲得することができた。なお、研究代表者の川嶋が勤務先を変更したために、研究日程等については、変更を余儀なくされたが、研究の進捗には、ほとんど影響はなかった。この間、各自の研究内容を付き合わせて、相互に理論的・比較法的・実践的な研究を深めることができた。その基礎理論的な研究成果の一端は、近く公刊される法学セミナー誌上に、「『e-サポート裁判所』システムの創造的構築のための基礎理論」等として公表される。本研究は、「『E-サボート裁判所』の創造的構築に関する比較法的・基礎的研究」であり、4年間にわたる研究を通じて、市民が利用しやすく分かりやすく頼りがいのあるIT裁判所としての、「e-サポート裁判所」の具体像を提言することを、目的とするとともに、「E-サポート裁判所」の基盤整備のために必要な法原則の解明と、そのための解釈論的および立法論的な提言、および、具体的なシステム設計を行うことをも、目標としたのであるが、その3年度における本年度は、研究実施計画に即して、基本的な資料を収集、分析、研究を継続し、共同研究者である園田准教授・上田准教授とともに、IT裁判所に関する最先端の現場としてのシンガポール最高裁判所で視察・ヒアリング・意見交換をおこない基礎的な展開の方向性を公表し、「E-サポート裁判所」を実現するためのガイドライン等を作成するとともに、今後の研究公表のための具体的な作業(外国文献の翻訳、民事訴訟過程の具体的なIT化等)を行った。研究成果は、下記の通りである。本研究は、これまで日本で行われたことがなかった「民事司法のIT化(ICT化)」としての意義がある。本研究は、「『E-サポート裁判所』の創造的構築に関する比較的・基礎的研究」であり、4年間にわたる研究を通じて、市民が利用しやすく分かりやすく頼りがいのあるIT裁判所としての、「e-サポート裁判所」の具合像を提言することを、目的とした。たとえ想定外の大災害が生じた場合でさえ、重要な法のライフラインを構築するための解釈論的、立法な提言、および、具体的なシステム設計を行うことを、目標とした。

基本的なコンセプトは独創的な「司法へのユビキタス・アクセス(誰でもいつでもどこからでも利用できる裁判所)の構築」であり、この研究の最終年となる本年度は、研究実施計画に即して、基本的な資料を収集、分析、研究を継続するとともに、弁護士事務所、法科大学院(模擬法廷)等を用いて、実証実験を行い、インターネット回線を用いた模擬民事紛争処理の成果を得て、その実践可能性を確信することができた。近々、その成果を公表するとともに、「E-サポート裁判所」を実現するためのガイドライン等を作成し、次の段階の本格的な実践研究の足がかりとすることができた。それらとともに、本年までに、ICT先進国の調査と研究を行ってきたので、この成果についても、できるだけ早い時期に、さらなる支援を得て、紙媒体または電子媒体において公表を行いたい。研究成果は、後記の通りである。本研究は、これまで日本で行われたことがなかった「民事司法のIT化(ICT化)」としての意義があり、現在の大災害を克服するための新たな紛争処理モデルを確立するために、すぐれて実践的な成果を獲得することができたと考えている。今後、この研究を継続し、市民のために裨益する業績をあげ続けたい。
古代園池の立地と形態

本研究は1991年に発見された三重県上野市の城之越遺跡の湧水と流れからなる祭祀遺構を、7・8世紀の庭園遺構との関連においていかに考えるかが発端になっている。この関連を明らかにするために、城之越遺跡を含めた日本の11遺跡と韓国の1遺跡、計12遺跡を選び比較検討した。比較検討結果(1)湧水施設湧水施設では城之越遺跡の略円形の石張りの小池は自然発生的な古式であり、方形の石組の小池である阪戸遺跡・南紀寺遺跡・上之宮遺跡の3ヵ所は後の閼伽井につながる、より新しい形と考えた。同時にこの方形の石組小池が7世紀の島庄遺跡や石神遺跡の方池の起源であろうと推定した。(2)流れ流れは4遺跡それぞれ異なり、これらのみからでは変遷を明らかにし得ないが、島庄遺跡の流れは他の3遺跡とは起源を異にすると考えられる。島庄遺跡が自然の渓流を基とするのに対して、他の3遺跡は人工的要素の強い流れとなっている。(3)方池の起源方池の起源としては、(1)湧水施設として作られた方形の石組小池、(2)朝鮮、高句麗・百済の蓮池、(3)阿弥陀浄土図などに見られる浄土世界、の3案が考えられるが、前述のように飛鳥地域の7世紀の方池は古墳時代以来の湧水施設が起源であるとの結論に至った。(4)曲池の起源曲池のモチーフとなっているのは自然景観である。ただし、この自然景観が単なる自然理想郷のようなものであるのか、神仙思想にもとずく理想世界であるのか、仏教の浄土世界または須彌山世界を表現したものであるのかなど、これを発掘された遺構のみから推測するのは危険である。日本の曲池の起源については今後、上記の観点からの研究を深めるべきであろう。今年度は、はじめに日本古代の庭園遺構について平面図(縮尺1/50)・断面図(主要部について縮尺1/20)を統一的に作成した。次に、これらの遺構図と遺構写真・発堀調査報告書・周辺地形図などをもとに各庭園遺構を形態と立地の要素ごとに分析し、比較検討作業を行い、以下の新しい知見を得た。1平面計画(地割り・建物との関係など)建物と園池の双方の遺構が見つかっており、両者の関係が明らかになっている遺跡には2タイプがある。第一は付近に建物がない広場の中央に作られた園池で、小墾田宮推定地遺跡がある。第二は園池に建物が接する、または園池上に建物が張り出すもので、石神遺跡・平城宮東院庭園・平城京三条二坊庭園がある。2石組・護岸手法(材料・石の使い方など)園池護岸には景石を伴うものと、伴わないものがあり、伴わないタイプは方形、または円形の幾何学的平面をもち、さらに護岸は垂直に近い角度の玉石積である。一方、景石を伴うタイプは屈曲する複雑な平面をもち、護岸はごく緩やかな角度の玉石敷、または礫敷であり、両者は対照的であり、おそらくその性格、機能が全く異なることを示すのであろう。3導水・排水手法導水は自然湧水地点に園池を設けるものと、水路によって人工的に導水した水を園池に引き入れるものがある。排水もオーバーフローのみのものと、オーバーフローに加えて池底に木樋を有する、2タイプがある。4地理的位置・周辺地形との関係園池の背後に低丘陵がひかえるものと、全くの平担地の2タイプにわけることができる。以上。

前年度作成した日本国内の庭園資料に加え、朝鮮における庭園遺構(慶州・雁鴨池、平壌・大城山、扶余・定林寺)、中国・唐・大明宮の太液池、および中国・朝鮮の庭園に関連する文献史料や壁画などの画像資料にあわせて検討し、中国、朝鮮の庭園文化と日本の庭園文化との関係を明らかにするとともに、日本の庭園発生期における庭園の構造や意匠の特性を把握し、その起源について考究した。前年度分をあわせ統一的に作成した資料は10件である。これらの図をもとに比較検討し、城ノ越遺跡における平面形態や景石の用い方などが平城宮東院庭園遺跡や平城京三条二坊庭園と共通する面を有していることが判つた。一方、飛鳥地域における7世紀代の遺構には園池を構築する材料や工法は共通するものの、平面や意匠はそれぞれ固有の形を持つており、使われ方・機能に差があったことを推測させる。中国、朝鮮との比較では大明宮の太液池は未発掘であり、護岸などの詳細は不明であるが、規模はわが国の平城宮東院庭園や平城京三条二坊庭園とは比較にならぬほど大きく、直接その関連を考えにくい。これに対して、朝鮮の大城山と定林寺は規模、構造、意匠など、飛鳥地域の方池に近似し、直接的な影響が考えられる。この中で最も重要な遺構は雁鴨池である。この池はわが国の7世紀代の方池と8世紀代の曲池との関係を解明する鍵となる。雁鴨池では建物の建つ西岸は方池につながる直線的護岸であり、ここから眺められる対岸は曲池につながる屈曲した護岸となつている。つまり、池に臨む建物からは自然景観を楽しみ、対岸から建物を眺めると仏教思想にもとずく西方浄土を見ることができたのであろう。いずれも当時の人々の理想世界を庭園に再現していたものと考えられる。結局、わが国の方池は西方浄土の表現であり、曲池は自然理想境の表現であつたのではないかという見通しを得ることができた。
伝統的な雅楽器に用いられる葦材の物性解明と人工栽培による代替材の開発

1.奏者によって選別された葦材の物性解明鵜殿地区で蘆舌用に採取された葦材の279節間から、寸法に基づいて62節間を選別し、その寸法および密度を測定した。さらに、伝統的な蘆舌の作製方法に倣い、加熱圧縮による「平板加工」を行い、円管状の葦材を平板に加工した。平板加工された葦材を用いて、振動特性(動的ヤング率、損失正接)の測定を行った。その結果、1)奏者によって選別された葦材の諸物性が、選別されなかった葦材のそれらと大差ないこと、2)奏者が、主として寸法(外径、内径)に基づいて葦材を選んでいること、が明らかとなった。蘆舌用の葦材を探索、選別する際には、寸法が重要である。一方、蘆舌用葦材の振動特性を、厚壁繊維と柔細胞マトリックスからなる2相力学モデルで近似し、それぞれの密度およびヤング率を推定したところ、蘆舌用葦材の力学特性が、西洋の木管楽器リードに用いられる葦(Arundo donax)と質的に異なることが明らかとなった。したがって、西洋の葦は、篳篥用葦材の代替材にはならない。2.葦材の人工栽培と栽培材の評価(前年度からの継続)鵜殿地区で採取された種子を管理された圃場に播種し、人工栽培を行った。栽培年数と共に地下茎が成長し、地上部の丈、節間の寸法が増加することが確認された。2017年産の葦材の中には、蘆舌に使用可能な寸法の葦が4%含まれており、今後栽培を継続することによって、12年内には蘆舌に使える葦材が多数採取できると予測された。篳篥蘆舌用葦材の良否を左右する構造や物性を明らかにするために、蘆舌用に採取された良材および不良材の物性測定を行った。また、蘆舌用の葦材が採取される淀川および宇治川流域において葦の生育状況調査を行うとともに、蘆舌用の葦を刈り取る熟練した職人に対して、選別方法に関する聞き取り調査を行った。蘆舌に適する葦とそれ以外の葦の密度と肉厚を比較したところ、生育場所の水環境によって葦の物性が大きく変化することが明らかとなった。導水路中で採取した葦を除くと、採取地の違いによる密度差よりも、節間内の部位の違いによる密度差の方が大きかった。節間内の部位による密度の違いは表皮柔細胞層の厚さによるものであった。肉厚や外径、密度に関して、蘆舌に適する葦と蘆舌に適さない葦の間には明確な違いが認められなかった。一方、良材は他の葦よりも明らかに高い横圧縮強度を示した。葦の稈から蘆舌を作る際には、稈の一端をつぶさなければならない。そのため、薄くつぶしやすい節間内上部が使われ、かつ、横圧縮に対して壊れにくい葦材が選ばれるものと推察された。宮内庁楽部において、蘆舌のひしぎ工程(葦を炭火にかざし、圧縮して蘆舌にする工程)における温度条件等を調査した。ひしぎの過程で葦の温度は140°C程度に達しており、含水率が繊維飽和点以下であることが確かめられた。また、加熱・冷却のみによって形状が固定されることから、木材とは異なり、クーリングセットによって形状が固定されていると推察された。予算が減額されたため、申請時に計画していた音駆動ー光検出方式の振動測定は実現できなかったが、次年度に予定していたひしぎ工程の調査を行うことができた。また、次年度以降に予定していた葦材の人工栽培も順調に進んでいる。蘆舌に適した葦材の寸法および性状について、宮内庁式部職楽部の篳篥奏者(以下、奏者)に対する聴き取り調査を行うとともに、20142016の間に熟練した葦刈り職人によって選定、伐採された葦材から、通常蘆舌に使用される第25節間(地面から上に向かって第1、第2...)を計332節間採取し、節間内上部の寸法および密度を測定した。また、外皮を除去し、平板加工した板状試料を用いて、蘆舌の振動部分に相当する内層部の振動特性を測定した。さらに、同様の測定を、NEXCO総研・緑化技術センターで2013年以降人工栽培されている葦材について行った。これまでは、伝統的な工具を用いて葦の選別が行われていたため、具体的な葦の寸法についてほとんど情報がなかったが、奏者に対する聞き取り調査の結果、蘆舌に適した葦の詳細な寸法・形状が明らかとなった。葦刈り職人によって選定された葦には様々な外径や厚さのものが含まれていた(外径1013 mm、肉厚0.91.7 mm)が、奏者はその中から、外径が11.612.1 mm、肉厚が1.251.35 mmの葦を選択していた。ただ、内部が黒く変色した葦は、外径や肉厚が適切でも蘆舌には使われない。この変色の理由は明らかでないが、ある種の腐朽ではないかと推察される。一方、蘆舌の振動を左右すると考えられる内層部の振動特性については、奏者によって選別された葦と除外された葦の間に明確な違いが認められなかった。また、表皮の外観(色、模様の有無)についても、選別された葦に特徴的なものは認められなかった。

これらのことから、葦の外径と肉厚が、奏者にとって最も重要であることが明らかとなった。以上の成果は、古楽器に関する国際学会(COST FP1302 WoodMusICK)および国内学会(第68回日本木材学会大会)で発表した。葦をつぶして蘆舌にする伝統的な加工法(ひしぎ)を詳しく調べることにより、円筒状の葦を平板に加工することができるようになった。その結果、蘆舌の振動部分に相当する内層部の振動特性を簡便に測定できるようになり、蘆舌に適した葦材の特性(寸法、形状、密度、振動特性)を明らかにすることができた。1.奏者によって選別された葦材の物性解明鵜殿地区で蘆舌用に採取された葦材の279節間から、寸法に基づいて62節間を選別し、その寸法および密度を測定した。さらに、伝統的な蘆舌の作製方法に倣い、加熱圧縮による「平板加工」を行い、円管状の葦材を平板に加工した。平板加工された葦材を用いて、振動特性(動的ヤング率、損失正接)の測定を行った。その結果、1)奏者によって選別された葦材の諸物性が、選別されなかった葦材のそれらと大差ないこと、2)奏者が、主として寸法(外径、内径)に基づいて葦材を選んでいること、が明らかとなった。蘆舌用の葦材を探索、選別する際には、寸法が重要である。一方、蘆舌用葦材の振動特性を、厚壁繊維と柔細胞マトリックスからなる2相力学モデルで近似し、それぞれの密度およびヤング率を推定したところ、蘆舌用葦材の力学特性が、西洋の木管楽器リードに用いられる葦(Arundo donax)と質的に異なることが明らかとなった。したがって、西洋の葦は、篳篥用葦材の代替材にはならない。2.葦材の人工栽培と栽培材の評価(前年度からの継続)鵜殿地区で採取された種子を管理された圃場に播種し、人工栽培を行った。栽培年数と共に地下茎が成長し、地上部の丈、節間の寸法が増加することが確認された。2017年産の葦材の中には、蘆舌に使用可能な寸法の葦が4%含まれており、今後栽培を継続することによって、12年内には蘆舌に使える葦材が多数採取できると予測された。奏者に対する聞き取り調査の結果、葦の寸法(内径、外径等)や外観(色等)が蘆舌の良否を大きく左右することが明らかとなったため、当初予定していた振動測定を取りやめ、寸法の詳細な測定を行う。平成29年度の研究により、蘆舌に適した葦材の特性(寸法、形状、密度、振動特性)が明らかになったことから、今後は人工栽培材の物性に焦点を絞る。一方、平成30年度は宮内庁の奏者が非常に多忙となるため、当初、予定していた奏者による官能検査は中止する。
アイソスピンにより切り開く新しい原子核相関

本研究では、バリオン間相互作用及び原子核の構造における基本的対称性であるアイソスピン対称性を切り口に、基底状態における超流動状態のアイソスピン構造、電荷交換反応により明らかになる2重アイソスピン相似状態、2重ガモフ・テラー励起や2重スピン双極子励起状態などの新しいスピン・アイソスピン励起状態を理論的に研究する。また、その励起機構から荷電対称性非保存力(CSB)及び荷電独立性非保存力(CIB)の効果を探り、アイソスピン2重核及び3重核の精密質量測定で得られるアイソスピン非保存力の情報とも重ね合わせ、CSB、CIS力の定量的な確立を目指す。
COPD患者の呼吸リハビリテーションにおける加圧筋力トレーニングの応用

はじめに、血流制限(加圧)の凝固系への急性の影響を検討した。健常人のレッグプレスでは、加圧はprothrombin fragment 1+2(PTF)、thrombin-antithrombin III complex(TAT)、D-dimer、fibrin degradation product(FDP)といった凝固系の指標に影響せず、加圧トレーニングの安全性が示された。次に、セラバンド(elastic band)を用いた加圧トレーニングの筋活動への影響を検討した。健常人のアームカールでは、加圧により上腕二頭筋は筋電図上筋活動が著明に亢進し、血中乳酸濃度、Borgスケールも増加した。加圧はセラバンドによる比較的軽い負荷でも著明に筋線維を動員し筋活動を亢進させると考えられた。さらに、COPD患者において、フリーウェイトでのアームカール運動の筋活動への影響を検討した。加圧により筋電図上の筋活動が亢進し、血中乳酸濃度、Borgスケールも増加したが、SpO_2の低下はきたさなかった。加圧トレーニングはCOPD患者において、フリーウェイト、ゴムバンド使用などの低強度で手軽な運動様式でも安全かつ効果的に筋活動を亢進させると考えられた。最後に、加圧トレーニングの慢性効果をCOPD患者で検討した。加圧下のレッグエクステンションにより、QOLの改善、筋力と筋量の増加が確認され、軽度ながら最大吸気圧(PImax)および最大呼気圧(PEmax)も改善した。なお、COPD患者がサルコペニアをきたす原因として、COPDだけでなく高齢も重要である。そこで高齢者において加圧ウォーク(加圧下の歩行)が、QOL、筋力などに及ぼす効果を検討した。加圧により筋力は有意に増加し、timed Up & goおよびchair stand testの機能向上も見られた。サルコペニアを有するCOPD患者では、加圧ウォークも、安全で効果的な筋力トレーニングとなる可能性が示唆された。今後、症例を増やして研究を継続する予定である。また、サルコペニアをきたす主要な原因としては、COPDだけでなく高齢もある。そこで、高齢者において、加圧下に歩行を行う「加圧ウォーク」が、QOL,筋力、静脈のコンプライアンスなどに及ぼす効果について検討した。対象は、6078歳の高齢者で、加圧ウォーク群とコントロール群に分けた。加圧ウォーク群では、加圧下で、1日20分、67m/分、週5回、6週間のトレーニングを実施し、コントロール群では、加圧無しで同様のトレーニングを実施した。その結果、加圧トレーニング群では、有意な筋力の増加とともに、timed Up & Go及びchair stand testでの機能の向上を認めた。さらに、加圧ウォーグ群では、有意な静脈コンプライアンスの増加を認めた。これまで、高齢者では、筋量の減少とともに、動脈のみならず、静脈のコンプライアンスが低下することが知られている。これに対して、有酸素運動を実施しているものでは、改善することが報告されている。我々の検討から、加圧ウォークは、より効果的に筋力増強とともに、静脈コンプライアンスを改善する可能性が示唆された。今後、サルコペニアを有するCOPD患者に対して、下肢のレッグプレス、レッグエクスプレッション、レッグカールなどの筋力トレーニングのみならず、加圧ウォークも、より安全で効果的な筋力トレーニング法となる可能性が示唆され、今後、さらに、研究を継続する予定である。COPDは心不全や加齢とともに、サルコペニアの原因として重要である。その成因は、disuse、サイトカイン産生による炎症、酸化ストレスなどが考えられる。

高強度トレーニングは活性酸素の産生、酸化ストレスを亢進することが知られる。低強度の加圧トレーニングには、高強度トレーニングに匹敵する筋肥大効果が報告されている。そこで加圧トレーニングと種々の運動が血中酸化ストレス指標に及ぼす影響につき、健常人と患者(主に虚血性心疾患)で検討した。各種目において、血中酸化ストレス指標として、活性酸素代謝産物濃度(dROMs test)と抗酸化力指標(BAP test)を測定した。70%1RMの高強度筋力トレーニング及び高強度aerobic intervaltraining(HAIT、エルゴメーター)は、有意にdROMs、BAPを増加させた。また加圧下での低負荷エルゴメーター運動及び筋力トレーニングは、非加圧時に比べ有意にdROMs、BAPを上昇させた。さらに健常人では、BAPが乳酸、WBC、ノルアドレナリン(NOR)と有意に相関したが、dROMsとは相関しなかった。一方疾患群では、dROMsが乳酸、WBC、NORと有意に相関し、BAPも乳酸、WBCと相関した。このように、高強度トレーニングと加圧トレーニングでは酸化ストレスと抗酸化力の亢進が見られた。また健常人では運動強度、血流制限に依存して抗酸化力が活性化し、酸化ストレスの上昇を抑制するが、疾患群では運動強度、血流制限に依存して酸化ストレスが亢進すると思われ、COPDなどの疾患で加圧トレーニングを応用する際には、負荷強度や血流制限の程度を十分考慮する必要があると思われた。我々は、マシンが使用できない重篤なCOPD患者では、elastic bandを用いた加圧トレーニング、加圧ウォークなどの負荷の軽い加圧トレーニングを実施している。そこで、高齢者の加圧ウォークの下肢筋力、筋肥大ならびにQOL改善効果についても検討した。加圧ウォークは高齢者の下肢筋力を改善するとともに、静脈コンプライアンスを改善した。また著明な筋萎縮を認めたChurg-Strauss症候群において加圧トレーニングが著効した1例も報告している。今後はCOPD患者での加圧トレーニングの効果とともに、安全で効果的なトレーニングメニューの作成につき、酸化ストレス、炎症の面からも研究を継続する。COPDは高率にサルコペニアを合併するが、その成因として、廃用、サイトカイン産生による炎症、酸化ストレス等が考えられている。サルコペニアの予防と改善のためには、レジスタンストレーニングが必要とされている。レジスタンストレーニングは、フリーウェイト、ゴムバンドやマシンを使用する手足や体幹の筋力増強運動で、負荷量は状況に応じて設定される。近年、低強度加圧筋力トレーニングの筋肥大効果が高強度トレーニングに匹敵することが報告され、我々はマシンを使用できない重篤な患者に負荷の軽い加圧トレーニングを実施している。COPD患者においても、継続性と安全性の面から自宅でも容易なトレーニング方法が適しており、フリーウェイト、ゴムバンドの使用が適している可能性がある。
プロポフォールの活性化ミクログリア依存性神経細胞傷害に及ぼす影響

プロポフォールがシクロオキシゲナーゼ(COX)活性を直接抑制することにより活性化ミクログリアからのプロスタグランディンE2 (PGE2)の産生を抑制することを見出した。MPTP誘発性パーキンソン病モデルマウスを用いて、プロポフォールのCOX活性抑制作用が黒質緻密部でのドーパミン産生神経保護作用を示すかどうかを調べたところプロポフォールは、黒質緻密部のMPTP誘発性のミクログリアの活性化を抑制し同部のドーパミン産生神経の傷害を有意に抑制した。プロポフォールは現在世界で最も広く使用されている麻酔薬の一つである。また近年高齢化の影響もあり、アルツハイマー病やパーキンソン病などといった中枢神経変性疾患を患った人々が増加しておりそれに伴い同名疾患を抱えた患者の手術麻酔件数も増加してきている。われわれは中枢神経変性疾患での炎症メディエーター産生細胞としてのミクログリアに注目し、プロポフォールが活性化ミクログリアからのプロスタグランディンE_2(PGE_2)の産生を抑制することを見出した。つぎにPGE_2合成の重要な酵素であるシクロオキシゲナーゼ(COX)に注目し、プロポフォールがCOXの活性を直接抑制することを見出した。したがって、プロポフォールには非ステロイド系抗炎症薬(NSAID)様の効果もあるようである。またNSAIDがアルツハイマー病やパーキンソン病などの中枢神経変性疾患の予防効果があることからプロポフォールとパーキンソン病との関係を調べた。具体的にはMPTP誘発性パーキンソン病モデルマウスを用いて、プロポフォールのCOX活性抑制作用が黒質ドパミン神経保護作用を示すかどうかを調べた。プロポフォールならびにCOX-2選択的阻害薬は、神経傷害を有意に抑制した。さらにプロポフォールはCOX-2選択的阻害薬と同様に黒質のMPTP誘発性のミクログリアの活性化を抑制した。その結果プロポフォールはCOX活性抑制を介し、MPTP誘発性黒質ドパミン神経傷害を抑制する可能性があることがわかった。麻酔薬にドパミン神経保護作用があることは、これまで知られておらず、中枢神経変性疾患の麻酔薬の選択の際の一つの指標となりうるものと考えられる。われわれは中枢神経変性疾患での炎症メディエーター産生細胞としてのミクログリアに注目し、プロポフォールが活性化ミクログリアからのプロスタグランディンE2(PGE2)の産生を抑制することを見出した。さらにMPTP誘発性パーキンソン病モデルマウスを用いて、プロポフォールが黒質のMPTP誘発性のミクログリアの活性化を抑制し、黒質ドパミン神経傷害を抑制することを見出した。また、パーキンソン病の病因が自己免疫疾患によるとの仮説に基き、プロポフォールの樹状細胞に及ぼす影響を調べたところ、有意に樹状細胞からのPGE2の産生をシクロオキシゲナーゼ活性の抑制を介し抑制することが明らかになった。しかしながらプロポフォールは、樹状細胞からのサイトカインであるインターロイキン-2及びIGの産生には影響を及ぼさなかった。さらにプロポフォールの細胞表商抗原発現への影響は軽微であり、またヘルパーT細胞増殖促進にも何ら影響は与えないことが明らかになった。したがって、今回の実験では、プロポフォールのパーキンソン病における、神経保護作用としては、樹状細胞を介しての自己免疫機能の修飾というよりはむしろ、ミクログリア活性およびドーパミン神経活性のシクロオキシゲナーゼ活性低下を介しての抑制の影響が大きいと考えられたプロポフォールは現在世界で最も広く使用されている麻酔薬の一つである。また近年、高齢化の影響もあり、アルツハイマー病やパーキンソン病などといった中枢神経変性疾患を患った人々が増加しておりそれに伴いこのような中枢神経変性疾患を抱えた患者の手術麻酔件数も増加してきている。そこで今回パーキンソン病の病因が自己免疫疾患によるとの仮説に基づき、プロポフォールの樹状細胞に及ぼす影響を調べた。近年、プロスタグランディンのみならずロイコトリエンも神経変性疾患の発症に関係するということが明らかになってきたため平成24年度は、プロポフォールのロイコトリエン産生に対する作用を調べた。その結果、プロポフォールが有意に樹状細胞からのロイコトリエンの産生を抑制することを見出した。この作用は、細胞膜からのアラキドン酸の遊離にも、細胞内のロイコトリエン合成酵素である5ーリポキシゲナーゼの発現にも関係せず、プロポフォールの直接の5ーリポキシゲナーゼ酵素活性の抑制作用のためであることが判明した。したがってMPTP

誘発性パーキンソン病モデルマウスを用いて今回の一連の研究によって明らかになったプロポフォールの黒質ドパミン神経保護作用は、プロポフォールのシクロオキシゲナーゼ阻害による抗酸化作用に加え、5ーリポキシゲナーゼ活性阻害による抗酸化作用にも起因する可能性もあることが示唆された。したがって、プロポフォールはシクロオキシゲナーゼ及び5ーリポキシゲナーゼ酵素活性の二重阻害薬であり、この故に中枢神経系でもっとも酸化障害を受けやすい神経細胞である黒質ドーパミン神経の活性酸素による傷害を抑制する作用があることが結論づけられたことになる。麻酔薬にドパミン神経保護作用があることは、これまで知られておらず、中枢神経変性疾患の麻酔薬の選択の際の一つの指標となりうるものと考えられる。理由プロホフォールのミクログリアからの炎症性メディエーター産生に及ぼす影響、およびそのことが神経細胞の傷害にどう結びつくのかを、in vitroおよびin vivoの実験を用いて調べた。未だ不完全ではあるが概ね明らかにすることが出来たと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。プロポフォールの神経細胞保護作用の機序としてプロスタグランディンE2の影響があることは明らかになったが、他の炎症性障害物質の関与も大いに考えられる。今後はプロスタグランディンE2以外のエイコサノイドの関与について、これまでの実験方法を用いて検証していきたいと考えている。
骨粗鬆症の遺伝的ハイリスク群における予防法の開発

1996年に全国7地区の1579歳の女性住民を対象に行われた約4,500人の無作為抽出標本調査(JPOS study)のデータをbaselineとし、1999年に実施した約1,300人の追跡調査からfollow-upデータを得た。データは腰椎、大腿骨、橈尺骨の骨密度、体格、筋力、家族歴、既往歴、運動やCa摂取量などの生活習慣要因、および血液と尿中の骨代謝指標である。データの使用や遺伝子解析については96年と99年の2回にわたり対象者から文書による承諾を得た。1、遺伝子多型の解析対象者の血液試料より抽出されたゲノムDNAを用いて、ビタミンD受容体遺伝子のエクソン2にあるFok I多型とイントロン8エクソン9にあるApa I及びTaq I多型をPCR-RFLP法や対立遺伝子識別アッセイ法により解析した。約1,800人の解析の結果、Allele頻度はそれぞれFok I(F:f=63:37),Apa I(A:a=29:71),Taq I(T:t=89:11)で、従来の報告とほぼ同じであった。Apa IとTaq I多型には強い連鎖不平衡が認められた。2、遺伝子多型と骨密度との関連baseline、follow-upに遺伝子型のデータを加えた大規模なデータベースを構築し、遺伝子多型と他の要因との骨密度に対する複合的な影響を解析した。他の要因を調整した骨密度は、遺伝子型による有意な差はなかった。遺伝子型別に生活習慣要因の影響を見ると、Fok I多型ではFFとFf型で牛乳摂取の影響が、Taq I多型ではTtとtt型で運動の影響が骨密度に強く現れた。生活習慣要因の骨密度への影響は遺伝子型によって異なる可能性があり、骨粗鬆症予防には、遺伝要因も考慮したリスク評価行った上で個々人にあった対策をたてることが効果的であると考えられた。以上の結果の一部はアメリカ骨代謝学会で発表した。1996年に畜産振興事業団の助成により実施された全国7地区(沖縄県、熊本県、香川県、新潟県、福島県、岩手県、北海道の7市町)の1579歳の女性住民を対象に行われた約4,500人の大規模な無作為抽出標本調査(JPOS study)のデータをbaselineとし、1999年に追跡調査を3地区(沖縄県、香川県、福島県の3市町)で実施し、約1,300人のfollow-upデータを得た。データとしては腰椎、大腿骨、橈尺骨(加えて追跡調査では踵骨)の骨密度、体格、筋力、運動習慣、労働強度、飲酒、喫煙、月経・妊娠・出産や婦人科疾患の既往歴、食事習慣、カルシウム摂取、また1996年に採取された血液および尿中の骨代謝指標が含まれている。なお、データの使用や遺伝子解析については対象者の承諾、およびJPOS study事業推進委員会の承諾を得た。1.遺伝子多型の解析対象者の血液試料より抽出されたゲノムDNAを用いて、ビタミンD受容体遺伝子のFok1多型とオステオカルシン遺伝子のHindIII多型、およびTGF-β1のcodon10部位の多型をPCR-RFLP法や蛍光標識プローブによる対立遺伝子識別アッセイ法により解析した。沖縄県および香川県2地区1,200人の解析が終了し、現在福島県地区の解析に着手している。また、ビタミンD受容体遺伝子のApaI、TaqI多型についての解析を続行中である。2、遺伝子多型と骨密度との関連遺伝子多型のAllele頻度はそれぞれ、Fok1(F:f=63:37),HindIII(H:h=20:80),TGF-β1(T:C=47:53)であり、沖縄と香川の地域差は見られなかった。腰椎、大腿骨および橈尺骨の骨密度に及ぼす影響を他の要因を調整した上で解析中であるが、現在のところ遺伝子型の違いによる有意な骨密度の差は見られていない。骨密度の経年変化との関連については、現在追跡調査データを入力・整理中である。

2、遺伝子多型と骨密度との関連baseline、follow-upに遺伝子型のデータを加えた大規模なデータベースを構築し、遺伝子多型と他の要因との骨密度に対する複合的な影響を解析した。他の要因を調整した骨密度は、遺伝子型による有意な差はなかった。遺伝子型別に生活習慣要因の影響を見ると、Fok I多型ではFFとFf型で牛乳摂取の影響が、Taq I多型ではTtとtt型で運動の影響が骨密度に強く現れた。生活習慣要因の骨密度への影響は遺伝子型によって異なる可能性があり、骨粗鬆症予防には、遺伝要因も考慮したリスク評価行った上で個々人にあった対策をたてることが効果的であると考えられた。以上の結果の一部はアメリカ骨代謝学会で発表した。
近現代アジアにおける「健康」の社会経済史-疾病、開発、医療・公衆衛生-

本研究は、「健康」(health)をめぐる諸現象を、社会経済史的な視角から分析しようとする意図から始められた。上記の研究課題の解明を目標にして、三年間に行われた研究会活動は、通常の研究会が11回、国際ワークショップが1回、国際会議への参加が1回という内訳である。通常の研究会では「疾病史研究会」と名づけて、研究分担者のみならず、若手研究者も含む、多くの研究者が集うフォーラムを形成することに努めた。ちなみに、発表者の中にかなり多くの大学院生を含んでいる。この「疾病史研究会」では、疾病や医療という現象の分析によって、社会経済史学より広くは歴史学に新しい光を照射するという目標を、ある程度達成することができた。二年目に、国際ワークショップ(「疫病/環境変化/グローバル・ガバナンス-歴史的アプローチ」)を開催した。外国人の発表者が計11名、日本人が計12名という規模の国際会議を開催することができた。聴衆の数も最大で70、80人にまで達した。なお、この会議は、人文・社会科学振興プロジェクト研究(日本学術振興会)「グローバル・ガバナンスの解明」との共同開催で行われた。この国際ワークショップは、この分野(近代アジアに関する疾病史・医療史研究)のものとしてはわが国で初めての国際会議であったと言える。また、三年目には、フィンランド・ヘルシンキで開催された第14回国際経済史会議において「近代アジアの疾病と環境変化」(`Diseases and Environmental Changesin Modern Asia')というセッションを組織し、本科研メンバーからも三名(飯島、鈴木、脇村)が参加した。このセッションは、前年に行った既述の国際ワークショップの延長線上に位置づけられる。国際ワークショップ(二年目)と国際経済史会議のセッション(三年目)における発表論文を基に、英文の論文集を刊行予定である。現在の時点では、出版社は未定であるが、出版計画の詳細がほぼ固まり、実現性は高いと考えている。今年度は、本研究プロジェクトの一年目にあたる。研究分担者間の意思疎通や相互交流をはかるために、研究会活動を重視した。以下、研究会活動と海外出張だけ特記する。1.研究会活動計四回の研究会の実施内容は、以下の通りである(研究分担者には下線を付けている)。・第一回目(7月28日-大阪):(1)飯島渉著『マラリアは語る-植民地医学・帝国医療と東アジア広域秩序』の草稿を読む(報告者脇村孝平);(2)今後の研究計画の相談。・第二回目(10月16日、17日-大阪):(1)「社会国家の生成-20世紀社会とナチズム」(報告者川越修、コメント美馬達哉);(2)「時間・空間・感染-麻疹の流行からみる近代日本の時空間構造の変遷」(報告者鈴木晃仁);(3)「植民地期台湾に於けるマラリア防遏政策-『対人(原虫)法』か、『対蚊法』か?」(報告者顧雅文)。・第三回目(1月29日、30日-大阪):(1)「病と癒しの文化史-東南アジアの医療と世界観」(報告者大木昌、コメント奥野克巳);(2)「近世の東アジア縁辺域における対天然痘戦略」(報告者小林茂);(3)「グローバル化と疫病-研究のためのアジェンダ」(報告者脇村孝平)。・第四回目(3月27日-大阪):

(1)「大正・昭和初期のハンセン病療養所における患者自治の模索」(報告者松岡弘之);(2)「日本の熱帯医学の継承と断絶-マラリア研究をめぐって」(報告者飯島渉)。これらの研究会活動を通じて、近代アジアの疾病史という研究領域の可能性、特に経済史および社会史研究にとっての可能性を確認することができた。また、来年度以降の展開のために必要な研究分担者間の相互交流を十分に果たすことができた。2.海外出張・飯島渉、鈴木晃仁、脇村孝平は、12月6-10日に、台湾で行われた国際アジア史家会議に参加し、研究発表を行った。その際、海外の研究者との研究交流を行うことができた。・脇村孝平が、2月27日-3月10日に、イギリス・ロンドンの大英図書館(British Library)にて、英領期インドの疾病に関する資料調査・収集を行った。また、この渡航では、2005年度12月に予定している国際ワークショップ(交付申請書の研究計画欄に記載)に招聘を予定しているイギリスの研究者(D.Arnold教授およびM.Harrison教授)との意見交換・打合せを行った。・脇村孝平が、3月14日-23日に、バングラデシュのダッカ市において、医療・公衆衛生の歴史について調査を行った。バングラデシュ国立公文書館(Bangladesh National Archives)で資料調査を行った。以上の海外出張を通じて、既に記載した2005年度12月に予定している国際会議の準備を進めることもできた。今年度は、本研究プロジェクトの二年目にあたる。本年度の活動としては、計三回の研究会と12月に催した国際ワークショップが主たる活動である。なお、国際ワークショップの開催が、本年度最大の活動であった。以下、その概要を記す。研究会活動第一回目(5月22日-大阪・阪南パラドーム):(1)「雲南における交易路と感染症の伝播-通史的な整理」(報告者上田信);(2)「今年度の研究計画および12月の国際会議について」第三回目(10月22日、23日-大阪・阪南パラドーム)(1)「近代日本における『検疫システム』の構築、1873-1899」(報告者市川智生);(2)「『上海三等港問題』-国際衛生秩序と地域社会」(福士由紀);(3)「『湯屋取締り規則』及び『湯屋営業取締規則』に関する考察」(川端美季);(4)12月の国際会議に向けての打合せ国際ワークショップ(12月9-11日-大阪国際交流センター)本研究は、「健康」(health)をめぐる諸現象を、社会経済史的な視角から分析しようとする意図から始められた。上記の研究課題の解明を目標にして、三年間に行われた研究会活動は、通常の研究会が11回、国際ワークショップが1回、国際会議への参加が1回という内訳である。通常の研究会では「疾病史研究会」と名づけて、研究分担者のみならず、若手研究者も含む、多くの研究者が集うフォーラムを形成することに努めた。ちなみに、発表者の中にかなり多くの大学院生を含んでいる。この「疾病史研究会」では、疾病や医療という現象の分析によって、社会経済史学より広くは歴史学に新しい光を照射するという目標を、ある程度達成することができた。