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中期インド語文学から近代諸語文学への移行におけるジャイナ教聖者伝とラーソー文学

本課題の最終年度である今年度はまず、ジャイナ教聖者伝とラーソー文学をつなぐ重要なキャラクターであるクリシュナとラーマについて考察した。ジャイナ教説話においてラーマ物語とクリシュナ物語は大きな部分を占める。クリシュナは比較的早い時期からネーミナータと関係づけられており、また説話内ではネーミナータの下位に位置づけられてきた。クリシュナは殺生の罪を犯し地獄に転生する役割を負っており、祖師たるネーミナータとの対比が意図されていると推測される。それに対し、ラーマ物語は祖師などの他の偉人との関係が希薄であり、比較的独立性が強い。ジャイナ説話の主たる構成として祖師と転輪聖王のような出家者と世俗の対比があるが、ラーマ物語にはネーミナータのような出家側の重要人物がいないため、ラーマを出家側に配置する必要があったものと推測される。また、同時期に現れる聖地文学についても考察した。現在、北インド西部のジャイナ教聖地としてはギルナール山やシャトルンジャヤ山、アーブー山が代表的であるが、その主要寺院は1112世紀以降に建立されている。同時期のこの地域の文学作品の特徴として、地域言語使用の活発化、ラーソーなどの新たな文学の流行、そして聖地文学の登場があげられる。ジャイナ教の聖地信仰の伝統はあまり古い時代に遡ることはできない。ギルナール山はジャイナ教聖典でネーミナータとの関係が確認できるが、ネーミナータ寺院の建立は12世紀である。その背景として同地域におけるクリシュナ信仰の広がりも考えられる。この時期は北インド西部が政治的に大きな変化を被った時期に当たる。そのためジャイナ教団にも少なくない影響があったと推測されるが、それを直接的に示す記述は当時の文献には見られない。そこで聖地文学の出現をクリシュナ信仰の広がりと政治的背景の2つの視点から検討した。本研究の目的は、未だ不分明な中期インド語文学と近代インド諸語文学の関係を明らかにすることにある。そのために両者の狭間の時期に多く作成されたジャイナ教の聖者伝と、俗人の英雄譚であるラーソー文学という二つの文学形式を鍵とし、相互の影響関係を見出していくことを目指している。古典文学の伝統を受けた中期インド語文学は、後の近代インド諸語文学との直接的な関係があまり見られないことが多いが、中期インド語の新層にあたるアパブランシャ語の文学と初期ラーソー文学がかなり近い関係にあったことは、最初期のラーソーが、アパブランシャ語文学の大部分を占めるジャイナ教偉人伝と同様のテーマを扱っていることから推測できる。だが、初期のラーソー文献は偉人伝にとどまらない様々なテーマを扱っている。そのため、当該年度の研究では、各種韻律書や各ラーソー内の記述から、ラーソーという用語は元々歌や踊りに適した形式というおおまかな区分で使用されていたとの推測を立てた。例えば、最初期のラーソーと同時代のジナダッタスーリの『チャッチャリー』はタイトルはラーソーと別ジャンルのチャルチャリーであるが、使われている韻律は、各種韻律書がラーソーの韻律として示すものである。そのため、後代においてはラーソーとは区別されるチャルチャリーであるが、当時はその区分が不明瞭であったことの傍証となる。ラーソーより少し後に「パーグ」や「バーラーマーサー」といったジャンルの作品が、春の祭りの歌、別離と季節の歌といったような明確な性格付けを持って現れてくる。これらは初期のラーソーから分離してきたものであると考えられる。偉人伝を主題としたラーソーの書き手はジャイナ教徒から非ジャイナ教徒へと広がっていくが、偉人伝ではないラーソーにそのような広がりがあまり見られないのは、パーグなどの新形式が初期ラーソーの主題の一部を受け持ったためとも考えられる。当該年度は古グジャラート語、古ラージャスターン語による文学作品を校訂本、写本を問わず、本研究に関連するものは収集に努めた。特に2017年2月から3月にかけて、インドの現地調査において多くの写本を入手することができた。現地調査ではグジャラート州ヴァドーダラーのマハーラージャ・サーヤジーラーオ大学付属の東洋研究所、パータンのヘーマチャンドラ・アーチャーリヤ・ジャイン・ギャーン寺院、アーメダーバードのLD研究所、ラージャスターン州ジャイプルのアパブランシャ文学アカデミーにおいて、当初の想定以上に多様な写本画像の入手が可能となった。写本の言語は古グジャラート語、古ラージャスターン語、古ヒンディー語、アパブランシャ語など多岐に亘る。内容はラーソー文献を主としているが、歴史的にはラーソーに続く文学ジャンルであるバーラーマーサやパーグについても多くを収集した。特にそれらの作品の初期に多く取り上げられる、ジャイナ教の第22代祖師ネーミナータに関する作品を収集した。これらの写本の整理により、12世紀から14世紀にかけての西インドにおける近代インド諸語文学の展開について、ラーソーとその周辺ジャンルも含めてより広い理解が可能となったため、「当初の計画以上に進展している」と判断した。当該年度の研究では、ジャイナ教の聖者のうち、古グジャラート語文学でしばしばとりあげられるネーミナータをテーマとした文学作品について分析した。

それを分析対象とした理由は古グジャラート語の文学の初期から非常に多く現れる説話であるため、新たな文学形式の生成に深く関わると想定されたためである。まずネーミナータ説話自体についてジャイナ教聖典からプラークリット語やアパブランシャ語の聖者伝を経て古グジャラート語文学へといたる変化の様相を解明することを研究目的とした。その結果、経典ではネーミナータの出家に重点が置かれているのに対し、より後代の説話作品ではその婚約者であるラージャルの愛情表現に焦点が置かれていることがわかった。特に古グジャラート語文学の時代になると、歌謡や舞踊と関係の深いラーソーに加え、季節の描写とともに物語るバーラマーサーやパーグといったジャンルが登場する。その際にラージャルのエピソードが頻繁に用いられていることから、ネーミナータ説話の変容は使用される言語や形式の変化に一定程度連動していると考えられる。また、愛情表現が中心となったネーミナータ説話は類似するクリシュナ説話との関係を示唆する。実際、ラーソー以前のジャイナ教説話にはクリシュナが取り込まれ、ネーミナータの従兄弟という位置づけで聖者の一人に数えられるようになっている。当時の社会状況との関連を調査した結果、クリシュナ説話の受容およびそれに続くラージャルの愛情表現描写の流行はグジャラート地域の政治的な変動と大きく関係がありうるということがわかった。当該年度は古グジャラート語や古ラージャスターン語、アパブランシャ語による文学作品を校訂本、写本を問わず、本研究に関連するもの、特に当時頻繁に主題とされていたジャイナ教の第22代祖師ネーミナータに関する作品を収集した。2018年3月にはインドの現地調査を行い、多くの写本を入手することができた。現地調査ではラージャスターン州ジョードプルおよびジャイプルのRajasthan Oriental Research Instituteにおいて、予想を大きく超えた写本画像の入手が可能となった。写本の言語は古グジャラート語、古ラージャスターン語、アパブランシャ語、サンスクリット語など多岐に亘る。内容はラーソー文献を主としているが、歴史的にはラーソーに続く文学ジャンルであるバーラーマーサやパーグについても多くを収集した。これらの写本の整理により、12世紀から14世紀にかけての北インド西部における近代インド諸語文学の展開について、ネーミナータ説話の主題化という点で共通する各種文学ジャンルの関係がより深く理解できるようになった。またジャイナ教文学におけるネーミナータ説話の歴史的展開について、当時の社会状況と関連させた説明を試み、アパブランシャ語などの聖者伝文学から古グジャラート語によるラーソーやバーラマーサーへと主要な文学形式が変わったことの背景を明らかにすることができた。さらに古グジャラート語説話の生成に対してネーミナータ説話が当初の想定よりもかなり大きい役割を果たしていたことも判明し、グジャラート・ラージャスターン地域における中期インド語文学から近代インド諸語文学への変化の様相がより明確に描くことが可能となったため、「当初の計画以上に進展している」と判断した。本課題の最終年度である今年度はまず、ジャイナ教聖者伝とラーソー文学をつなぐ重要なキャラクターであるクリシュナとラーマについて考察した。ジャイナ教説話においてラーマ物語とクリシュナ物語は大きな部分を占める。
抗体生産を目指した次世代型フィッシュモデルの創出

本研究では、実験モデル動物として注目されている小型魚類のゼブラフィッシュ(Danio rerio)から次世代型モデルフィッシュとして注目した金魚(水泡眼)を用いた抗体生産系の創出を目指した。すなわち、既存の免疫哺乳動物(マウス、ウサギなど)では作製が困難な膜タンパク質に対する抗体を取得するためには、種が離れた魚類などの脊椎動物を用いることでその問題を克服できると考えた。そこで最終年度となる本年度は、金魚由来の免疫グロブリン重鎖(IgH)遺伝子のクローニングならびに塩基配列の決定を行った。さらに、水泡眼の腹腔内あるいは水泡内に抗原タンパク質(GFP-His)を直接またはアジュバンドとともに投与して追加免疫をした後、水泡内液を採取した。ポジティブコントロールとして市販の抗GFP抗体または抗Hisタグ抗体を用いたサンドイッチ法によるドットブロットを行うことで、抗原となるGFP-Hisに対する水泡液内の抗体を検出した。その結果、腹腔内へのGFP-Hisでは明らかな抗体生産の誘導が認められなかったが、アジュバンドとともにGFP-Hisを水泡内に投与した場合に強く抗体生産が誘導されることが判明した。そこでまず、大腸菌発現系を用いてモデルタンパク質である蛍光タンパク質(GFP)を様々な条件で金魚に投与した。さらに、一定期間の経過後、追加免疫をした後に血液や水泡内液を採取して、GFPに対する抗原抗体反応をELISA法で検出して抗体力価を測定した。その結果、金魚にエサと混ぜて直接経口投与したり、腹腔内に注射した場合は、顕著な抗体生産が誘導されなかったが、ゼブラフィッシュを用いた際と同様に組換え大腸菌に浸漬した時に優位に抗体生産が誘導されることが判明した。次年度は、金魚に対して更なる抗体生産のための免疫スケジュールの最適化を行うとともに、抗原抗体反応の高感度検出および定量法を確立する予定である。さらに、ゼブラフィッシュおよび金魚の初期発生過程における免疫グロブリン(Ig)発現の時期を遺伝子レベルおよびタンパク質レベルで特定したい。
食後一過性に増加する細胞増殖因子様活性の同定

ヒドラのシステムで酸性型線維芽細胞増殖因子(aFGF)と区別できない活性が食後慢性カニョーレより採取したラット脳脊髄駅中に10^7倍以上上昇することが明らかになった.この活性はヘパリンセファローズのカラムでaFGFと同じ振舞いを示し化学的に類似した物質であると考えられる.一方牛脳より高度に精製したaFGFをラット脳室内に投与してやると一過的に摂食量は有意に減少した.また摂食調節の中枢であると考えられている視床下部外側野(LHA)のグルコース感受性ニューロンより多連電極を利用してその神経活動を記録してみると,精製aFGFの投与によって強力な抑制がみられた.この抑制は30分後には自発的に解除された.これら一連の結果は,脳内に多量にあるaFGFが摂食の調節に関与していることを示唆している.食前・食後に採取した脳脊髄液をヘパリンセファローズのカラムで分画し,その細胞増殖因子活性を調べてみた.その結果,食前・食後でaFGF活性(1M NaClで溶出される活性)は9.6倍, bFGF活性(2M NaClで溶出される活性)は8.5倍変化した.ヒドラのシステムでは10^7倍の変化が見出されるので,この差は細胞増殖因子活性はほとんどないが,ヒドラのシステムでは活性(R4抑制活性)を示すものがあることを示している.一方精製aFGFをうトリプシンで処理してやると,熱に対し安定な活性ペプチドが生成することがわかった.この活性ペプチドもやはりヘパリンセファローズのカラムに吸着し1M NaClで溶出され, aFGFと同じ振舞いを示す.現在このペプチドをHPLCで精製し,その構造解析を進めている.ヒドラの化学受容システムについても,グルタチオン受容体には5種類以上あり,細胞増殖因子はそれぞれを特異的に修飾することがわかった.また10^<10>倍にも達する増巾機構があるためにヒドラは非常に高感度に細胞増殖因子を検出できることがわかった.ヒドラのシステムで酸性型線維芽細胞増殖因子(aFGF)と区別できない活性が食後慢性カニョーレより採取したラット脳脊髄駅中に10^7倍以上上昇することが明らかになった.この活性はヘパリンセファローズのカラムでaFGFと同じ振舞いを示し化学的に類似した物質であると考えられる.一方牛脳より高度に精製したaFGFをラット脳室内に投与してやると一過的に摂食量は有意に減少した.また摂食調節の中枢であると考えられている視床下部外側野(LHA)のグルコース感受性ニューロンより多連電極を利用してその神経活動を記録してみると,精製aFGFの投与によって強力な抑制がみられた.この抑制は30分後には自発的に解除された.これら一連の結果は,脳内に多量にあるaFGFが摂食の調節に関与していることを示唆している.食前・食後に採取した脳脊髄液をヘパリンセファローズのカラムで分画し,その細胞増殖因子活性を調べてみた.その結果,食前・食後でaFGF活性(1M NaClで溶出される活性)は9.6倍, bFGF活性(2M NaClで溶出される活性)は8.5倍変化した.ヒドラのシステムでは10^7倍の変化が見出されるので,この差は細胞増殖因子活性はほとんどないが,ヒドラのシステムでは活性(R4抑制活性)を示すものがあることを示している.一方精製aFGFをうトリプシンで処理してやると,熱に対し安定な活性ペプチドが生成することがわかった.この活性ペプチドもやはりヘパリンセファローズのカラムに吸着し1M NaClで溶出され, aFGFと同じ振舞いを示す.現在このペプチドをHPLCで精製し,その構造解析を進めている.ヒドラの化学受容システムについても,グルタチオン受容体には5種類以上あり,細胞増殖因子はそれぞれを特異的に修飾することがわかった.また10^<10>倍にも達する増巾機構があるためにヒドラは非常に高感度に細胞増殖因子を検出できることがわかった.
ヒスタミンH1受容体発現ニューロンの選択的破壊を利用した摂食調節神経回路の研究

摂食調節で重要な役割を果たしている視床下部室傍核で、ヒスタミンH1受容体発現ニューロンに注目した。まず、このニューロンがマウス視床下部室傍核に豊富に存在することを示した。次いでこのニューロンを選択的に死滅させる遺伝子改変マウスを作製した。このマウスに、イムノトキシンという毒素を注入しH1受容体ニューロンのみが死滅することを確認した。室傍核H1受容体ニューロンが死滅したマウスは、摂食量が30%増加し、体重も顕著に増加した。すなわち、本ニューロンは摂食調節に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。摂食行動の調節機構は、過食による肥満症、糖尿病等の治療を考える上で重要である。視床下部に摂食中枢および満腹中枢が存在することは古くから知られていたが、最近レプチンを始めとする種々の摂食調節因子が発見されたのを契機に、より正確な摂食の神経回路が描きなおされている段階である。本研究では、特定のタイプのニューロンのみを特異的に破壊するという選択性にすぐれた手法を用いることで、摂食調節の神経回路を明らかにすることを目指している。このために、視床下部に存在するヒスタミンH1受容体発現ニューロンに着目した。それは、H1拮抗薬が食欲増進をおこすこと、H1受容体欠損マウスが肥満をおこすことなどからこのニューロンが摂食調節に関与すると考えられることによる。このニューロンを視床下部で選択的に死滅させるために、イムノトキシンを用いた細胞標的法によりH1受容体発現細胞を特異的に死滅させる遺伝子改変マウスを作製した。このマウスではH1受容体の換わりにイムノトキシン感受性であるヒトIL-2Raが発現しており、イムノトキシンの局所投与によりH1受容体発現細胞のみを選択的に死滅させることが可能である。さらに、マウス視床下部において、H1受容体発現ニューロンの局在を明らかにするため、H1受容体のRNAプローブを用いたin situ hybridization法によりH1受容体発現を調べた。その結果、室傍核と腹内側核に非常に強い発現がみられた。また遺伝子改変マウスでのヒトIL-2Raの発現を調べたところH1受容体の発現とほぼ一致していた。これらの部位は、H1受容体の摂食調節への関与が予想されている部位である。現在、イムノトキシンの微量注入により選択的ニューロン死滅を生じさせる実験条件の設定を行っている。次いで、その操作を行ったマウスを用いて摂食関連の行動を中心に解析し、当該のH1受容体発現ニューロンの機能を明らかにしていく。視床下部は摂食中枢、満腹中枢があり、摂食調節の中心を担っている脳部位である。本研究では摂食調節を担う新規なニューロンを見出すために、ヒスタミンH1受容体発現ニューロンに注目した。その理由は、H1受容体欠損マウスが肥満になること、動物の視床下部へのH1拮抗薬投与で摂食が促進されることから、H1受容体が摂食調節に重要であると考えられることにある。実際にマウス視床下部の室傍核PVHと腹内側核VMHにH1受容体が非常に強く発現していることを、in situ hybridization法により明らかにした。これらの神経核は摂食抑制の中心と考えられている部位である。これらの部位に存在するH1受容体発現ニューロンを選択的に死滅させ、摂食行動への影響を調べることで、当該ニューロンの機能を明らかにしようと考えた。この目的のために、H1受容体発現細胞を特異的に死滅させる遺伝子改変マウスを作製した。このマウスは、H1受容体発現細胞にイムノトキシン感受性であるヒトinterleukin-2 receptor α-subunit(IL-2Rα)が発現しており、イムノトキシン投与によりこの細胞が選択的に死滅する。実際に、マウスにおけるヒトIL-2Rαの発現はH1受容体の発現とほぼ一致し、室傍核PVHへのイムノトキシン注入によりH1受容体発現ニューロンが選択的に死滅した。そこでこのマウスを用い、摂食量、体重の変化を調べた。PVHのH1受容体発現ニューロンの選択的死滅により、摂食量が増加し、体重もそれに伴って増加した。この結果は、PVHのH1受容体発現ニューロンが摂食抑制に深く関わっていることを示している。摂食調節の神経回路の研究において、視床下部のヒスタミンH1受容体発現ニューロンに注目した。視床下部にはH1受容体が豊富に存在し、摂食抑制に関与すると考えられている。H1受容体の分布をin situ hybridization(ISH)法により調べ視床下部室傍核に強く発現することを確認した。この部位は摂食に関する液性情報、神経性情報が集積し、摂食抑制の1つのセンターであると考えられる。

この部位に存在するH1受容体発現ニューロンを、イムノトキシンをマウス視床下部室傍核に微量注入することにより選択的に死滅させた。H1受容体ニューロンの死滅はISH法により確認した。この操作をおこなったマウスは、コントロール群に比べて摂食量が30-40%増加し、体重も60日後で約30%増となった。この結果は、室傍核のH1受容体発現ニューロンが摂食抑制に深く関わっていることを示している。すなわち当該ニューロンは本来摂食抑制作用を持っているが、そのニューロンが死滅することで摂食抑制作用が消滅し、摂食量が増加したと考えられる。このニューロンは、H1受容体を発現していることがわかっているが、それ以外の性質は未だ全くわかっていない新規なニューロンであると考えられる。そこでこのニューロンの性質を調べるため、H1受容体発現細胞特異的にCre recombinaseを発現する遺伝子改変マウスの作製に着手し、現在、完成の最終段階にある。このマウスを利用することで、H1受容体ニューロンに発現する各種の受容体の種類、本ニューロンの投射先のニューロンを特定する研究が可能になり、摂食調節回路の中で本ニューロンの占める位置を明らかにすることが可能となる。本研究は、H1受容体ニューロンの活動を調節する薬物を見出すことで、摂食抑制薬の開発に結びつき、過食による肥満症、糖尿病の予防に貢献できると考えられる。
戦後日本における基礎技術の形成とオートメーションの発達に関する歴史的研究

研究目的戦後日本におけるオートメーションの発達過程を「基礎技術」の形成過程に視点を置くことで、その技術的な蓄積過程を実証的に把握することを目的として研究を行った。研究成果第一に、「基礎技術」概念に関して機械論に則して検討を行い、従来の技術論上の機械論の基礎概念と「基礎技術」概念との関係を検討した。第二に、実証的な研究として、日本におけるトランスファーマシンの導入は、たとえば日産自動車の場合、戦前に導入された専用機械およびそれのシステム化されたラインの操業の過程で蓄積されたライン制御に関わる技術の蓄積を基礎として進められている。そこにおける技術蓄積を構造的に示そうとするとき、油圧制御に関わる技術など基礎となる技術の蓄積過程および蓄積メカニズムに注目する必要がある。本研究ではその発端に止まったが、今後の研究の重要な基礎を築いた。第三に、現代のオートメーションの実態に関する実証的な研究、特に工作機械技術および工作機械産業との関連に注目して、機械技術における体系的な変化が進行していることを明らかにした。とくに、現在の生産技術における「柔軟性」を可能としているシステム上の特性と基礎技術としての工作機械技術との関連を解明した。第四に、生産システムにおける日本的な特徴を生産管理との関連での検討を行った。技術転移との関連については、本研究での直接の成果ではないが、他の国際調査の成果と本研究の成果と併せて、移転技術の蓄積(インド)についてまとめを行った。1.トランスファーマシンの技術史については、自動車工業を中心として、戦後の復興期から高度成長期への移行期をまず重点的にヒアリング、資料収集、工場調査を進めた。(1)日本において最初のトランスファーマシンの導入を行った日産におけるトランスファーマシンの開発過程のヒアリング。日産においてトランスファーマシンの開発に携わった河野利夫氏とのヒアリングを通して、日本における開発の基礎となった既存技術、とくに、戦前からの専用機技術の蓄積との関連、国産の困難であった技術がなんであったかに注目した。(2)日産工機株式会社において残っている専用機の調査を行った。(3)以上の調査をもとに、トランスファーオートメーションを基礎づけた基礎技術の分析を進めた。2.機械工業の技術体系の構造的変化とオートメーションとの関連の理論的検討技術体系は社会的な存在であり、産業構造や市場、研究開発などとの関連を理論的に検討した。3.技術導入政策と技術移転に関する研究機械技術におけるコンピュータ化が急速に進行した1970年代から80年代における技術政策と技術進歩との関連に関する資料収集及び理論的な検討を進めた。4.さらに、制御技術や材料技術に関する資料を行った。また、労働過程の史的考察に関しては、関連する議論の整理・検討を進めた。1.基礎技術論本研究でいう基礎技術とは、生産過程において機能している労働手段としての技術の基礎を成す要素的な技術のことである。日本は、市場競争における生産性の水準において国際的に高いとされているが、技術水準を評価するには、基礎技術とその歴史的な由来を問う必要がある。今年度は主として、量産技術の代表としてのトランスファーマシン技術、小規模生産の代表としての工作機械技術を取り上げ、その基礎技術の調査研究を進めた。まず、トランスファーマシンに関しては、昨年度に続いて、1950年代から60年代における開発過程に注目して、戦前からの継承性および日本において実用化するにあたってネックとなった技術を中心に資料収集、検討を進めた。工作機械技術については、主として、在来機における水準、NC化技術における基礎技術の検討を進めた。本研究のメンバーの多くは、国際移転の学術調査にも参加している関係上、途上国が技術移転において抱えている課題と日本における経験との比較検討を行うことができるので、その視点からも基礎技術の歴史的蓄積過程の検討を進めている。資料収集の面では、各テーマに関して進めてきているが、戦前との関連で戦前の技術政策に関する文献資料を含めて関係資料の収集を行った。成果の刊行基礎技術論に関する成果は最終年度にまとめることにしている。今年度は、その経過で、調査、研究した成果を中心に刊行した。

オートメーション史に関しては、慈道と今田がフレキシブル生産システムにおける生産技術と管理との関係についての実証的、理論的研究を行い、現代のオートメーションの特質を、フレキシブル・オートメーションを可能としている技術的な基礎条件とそれを必要としている社会的条件の両面から解明した。さらに、フレキシブル生産における技術上の制御と管理との関係に着目し、必要とされる制御技術と、専用トランスファー・オートメーション段階における制御技術との関係を解明した。今年度は特に、日本の戦後技術史を、発展途上国における技術移転政策との関連で比較史的な視点から研究した。慈道、雀部、奥山は生産技術の技術移転について、自動車生産と工作機械との関連に注目して研究した。森野は工作機械の発展途上国における興行的な発展について研究した。オートメーション史研究と技術移転研究の成果を、基礎技術の形成の観点から整理した。日本における戦後技術の形成は、機械工業においてみれば、工作機械の基礎技術の形成が基底にあり、技術移転はこれらの基礎技術のそれぞれの国における形成・定着の課題として分析することができる。慈道はまた、基礎技術の把握を技術連関の観点から研究した。技術連関とは、一つの基礎技術が成立するための他の基礎技術との関係のことであり、工作機械技術を中心にこれまでの研究に関する資料収集とその検討を行った。
炎症・免疫応答におけるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)の機能の解明

Macrophage migration inhibitoryfactor (MIF)は遅延型アレルギー反応や敗血症など免疫応答や炎症に密接に関与するサイトカインとして広く知られているが、我々はMIFが腫瘍細胞増殖や血管新生を促す機能も有することを明らかした。しかしながら、その詳細については未だ明らかにされていない。このことを明らかにするために、MIFの分子機能についてさまざまの角度から検討を加え、これまで幾つかの有意義な結果を得ている。まず、マウス大腸癌Colon26細胞を用いて、MIFが癌の浸潤、転移を促進することを発見し、そのメカニズムとしてGTP結合蛋白質Rhoの活性化に依存することをシグナル伝達系の解析から明らかにした。癌細胞の浸潤に関与するmatrix metalloproteinase (MMP)の発現上昇のシグナル伝達系に関する研究では、MIF刺激によりMMP-13の顕著な発現の上昇が認められたが、さらにIntegrin beta-1の発現を亢進することも明かにした。具体的な実験方法は、MIF siRNAの導入により、MIFの機能解析を行った。siRNAの導入により、細胞内MIFは80%以上knockdownされた。その場合、細胞増殖速度は約50%に減少した。同時に細胞浸潤におけるMIFの関与を明らかにするため、siRNAを導入した細胞を用いて、Millipore Chamber法により検討したところ、siRNA導入により、細胞浸潤は有意に抑制された。また、細胞浸潤に密接に関連する分子として知られているFAKの活性化も抑制された。次に、in vivoにおける転移実験を行った。siRNAで処理したColon26細胞を門脈から導入し、肝臓の重量、癌の転移個数、組織学的検討を行った。肝重量、転移個数ともにsiRNA処理により有意に減少した。また、組織学的検討を行ったが、血管新生も有意に抑制された。これらの結果から、MIFは癌の浸潤、転移のメカニズムに密接に関与していることが証明された。さらに、MIFの新たな分子機能として、内皮細胞をMIFで刺激すると、Trombinの発現が有意に上昇することから、Thrombin刺激による細胞応答にMIFが関与することも発見した。今後、血栓症などにおけるMIFの機能に関心が集まっている。Macrophage migration inhibitory factor (MIF)は細胞増殖因子として機能し腫瘍細胞増殖や血管新生に深く関与することを明らかにしてきた。例えば,トランスジェニックマウスに皮下移植した腫瘍体積はcontrolマウスに比して有意に増加することを報告してきた.このことから、MIFが腫瘍細胞の増殖と血管新生を促進すると推測されたが、その詳細については明らかにされていない。本研究では、マウス大腸癌Colon26細胞を用いて、MIFが癌の浸潤、転移を促進することを発見し、そのメカニズムとしてGTP結合蛋白質Rhoの活性化に依存することを明らかにした。癌細胞の浸潤に関与するMMPの発現上昇のシグナル伝達系に関する研究では、MIF刺激によりMMP-13の顕著な発現の上昇が認められた。次に、MIF siRNAの導入により、MIFの機能解析を行った。同時に細胞浸潤におけるMIFの関与を明らかにするため、siRNAを導入した細胞を用いて、Millipore Chamber法により検討した。siRNA導入により、細胞浸潤は有意に抑制された。また、細胞浸潤に密接に関連する分子として知られているFAK, Integrin beta-1の活性化も有意に抑制された。以上のin vitroの結果を踏まえ、in vivoにおける転移実験を行った。ごれらの結果から、MIFは癌の浸潤、転移のメカニズムに密接に関与していると考えられた。Macrophage migration inhibitory factor (MIF)は遅延型アレルギー反応や敗血症など免疫応答や炎症に密接に関与するサイトカインとして広く知られているが、我々はMIFが腫瘍細胞増殖や血管新生を促す機能も有することを明らかした。

siRNAで処理したColon26細胞を門脈から導入し、肝臓の重量、癌の転移個数、組織学的検討を行った。肝重量、転移個数ともにsiRNA処理により有意に減少した。また、組織学的検討を行ったが、血管新生も有意に抑制された。これらの結果から、MIFは癌の浸潤、転移のメカニズムに密接に関与していることが証明された。さらに、MIFの新たな分子機能として、内皮細胞をMIFで刺激すると、Trombinの発現が有意に上昇することから、Thrombin刺激による細胞応答にMIFが関与することも発見した。今後、血栓症などにおけるMIFの機能に関心が集まっている。
C型肝炎ウイルスの母子感染に関する研究

(研究目的)C型肝炎ウイルス(HCV)感染の多くは輸血によるが、他の感染経路については未だ完全に明らかでない。特にHCVの母子感染については、頻度、要因、臨床経過など未だ全く不明である。本研究では多施設の前方視的共同研究により、これらの解明を目標とした。(研究成果)各施設で妊婦のHCV抗体を検査し、陽性妊婦の出生児を調査対象とした。HCV抗体陽性妊婦についてはHCV-RNA(PCR法)、各種肝機能検査のほか、HCV-RNA量、genotypeの検査を行った。各研究施設における妊婦の第2世代HCV抗体陽性率は1%前後であったが、施設により0.4%から1.5%と差が認められた。HCV抗体陽性妊婦のHCV-RNA陽性率は71%76%であった。HCV-RNA陽性妊婦からの出生児のうち、持続感染となる率は平均では3.4%であったが、各施設別にみると1%から12.5%にわたり10倍以上の差がみられた。これは妊婦側の要因に偏りがあるためと考えられた。このほか生後6か月以内に一過性感染と考えられる症例がみられた。HCV母子感染を起こす要因を検討したところ以下のごとくであった。3)児に感染を起こした妊婦の多くは明らかな肝機能障害を伴っていた。4)母乳栄養とHCV感染との間には、明確な関係が認められなかった。持続感染となった児の多くは肝障害を伴い、組織学的に慢性肝炎が認められた症例もあるが、概して肝機能異常は軽度で、その長期予後に関しては更に追跡調査が必要と考えられる。本研究の結果、HCV母子感染の凡その頻度、その要因の一部が明らかにされたが、母子感染の要因の全面的解明、ならびに感染児の臨床経過・予後を明確にするためには、更に継続した研究が必要と考えられる。全国6箇所の施設を中円として主に第2世代HCV抗体により妊婦のスクリーニングが行われており、このスクリーニングによりHCV抗体陽性の妊婦が既に約200例見いだされている。これらの母親から出生した児についてprospective studyが進行している。現在経過観察が開始されている児は約70例である。現在のところ生後2から肝障害が約3年間持続しHCV抗体陽性が持続しさらにHCV-RNAも検出されていることから母子感染により慢性肝炎を発症したと考えられる症例、肝障害は明らかではないが、HCV-RNAが検出され、母子感染が疑われる症例が2例とらえられている。また1歳以降より経過観察が行われた症例ではあるが、HCV抗体、HCV-RNAが検出された症例も2例見いだされている。また経過観察中に一過性ながら肝機能障害が認められている症例が数例みいだされているが、これらはHCV-RNAは検出されておらず、HCV感染は証明されていない。これまでのところ明らかに母子感染と考えられる症例が見いだされており、HCVが母子感染することは確実であると考えられる。しかしまだ児の経過観察期間が充分でないものが多いため母子感染の頻度や母子感染した症例の経過などについては明らかではない。また肝機能障害が認められながら母子感染が証明されていない症例については、HCV-RNAの詳細な検討、肝生検組織中のウイルスゲノムの検討などにより、母子感染の有無について明らかにする必要があり、次年度に検討を行う予定である。前年度に引き続いてC型肝炎ウイルス(HCV)の母子感染の頻度、要因、臨床経過を明らかにする目的で、多施設による前方視的共同研究を行なった。各施設で前年度までのスクリーニング検査でHCV抗体陽性が発見された妊婦の出生児を追跡調査した。

HCV抗体陽性妊婦についてはHCV-RNA(PCR法)、各種肝機能検査のほか、HCV-RNA量、genotypeの検査を行なった。各研究施設における妊婦の第2世代HCV抗体陽性率は1%前後であったが、施設により0.45%から1.5%と差が認められた。HCV抗体陽性妊婦のHCV-RNA陽性率は71%76%であった。HCV-RNA陽性妊婦からの出生児のうち、持続感染となる率は平均では3.4%であったが各施設別にみると1%から12.5%にわたり10倍以上の差がみられた。これは妊婦側の要因に偏りがあるためと考えられた。このほか生後6か月以内に一過性感染と考えられる症例がみられた。HCV母子感染を起こす要因を検討したところ以下のごとくであった。1)血清中HCV-RNA量の多い妊婦からの出生児に感染例が多かった。2)妊婦のHCV genotypeによる母子感染率の差は明らかでなかった。3)児に感染を起こした妊婦の多くは明らかな肝機能障害を伴っていた。4)母乳栄養とHCV感染との間には、明確な関係が認められなかった。持続感染となった児の多くは肝障害を伴い、組織学的に慢性肝炎が認められた症例もあるが、概して肝機能異常は軽度であった。本研究の結果、HCV母子感染の凡その頻度、その要因の一部が明らかにされたが、母子感染の要因の全面的解明、ならびに感染児の臨床経過・予後を明確にするためには、更に継続した研究が必要と考えられた。
ランダム媒質中の確率過程の研究

現実に存在する媒質は均質に見えても微視的には不純物などの不均質性を伴うことが多い.このような微視的な不均質性の影響が,物理現象にどのような影響を与えるかを明らかにすることを目指し,Anderson模型と呼ばれる高分子の模型や,ランダムな構造を持った格子の上のランダムウォークの挙動について研究を行う.現実に存在する媒質は均質に見えても微視的には不純物などの不均質性を伴うことが多い.このような微視的な不均質性の影響が,物理現象にどのような影響を与えるかを明らかにすることを目指し,Anderson模型と呼ばれる高分子の模型や,ランダムな構造を持った格子の上のランダムウォークの挙動について研究を行う.
PEDOT/糖鎖ポリマーを利用した近赤外熱線吸収フィルムの開発

側鎖型の硫酸化糖ポリマーをPEDOTのドーパントに用いて、新規な熱線吸収材料について、検討を行なった。分子量の異なる糖ポリマーを用いたところ、分子量28000のもので最も高い熱線吸収能をもつとともに、高導電性を示すことを確認した。分子量が28000以上では、熱線吸収能および導電性ともに低下する傾向を示し、分子量を制御することにより、熱線吸収率を調整できることが示唆された。オフィスビルや自動車などの窓材用途において、透明性と熱線吸収性を併せ持つ材料が求められている。熱線吸収性は導電性と比例関係にあり、導電性が高い程、熱線吸収性も高いことが知られている。我々は以前の研究により、硫酸化セルロースをドーパントに用いたPEDOT/硫酸化セルロースが既存の導電性高分子であるPEDOT/PSSよりも28倍程度高い導電性を有することを確認している。本研究では、分子量が制御可能な硫酸化糖ポリマーを調製して、PEDOTと複合化させることにより、熱線吸収性と透明性の高いPEDOT/硫酸化糖ポリマーの開発を行なっている。平成26年度は、硫酸化糖ポリマーの調製を行なった。糖の原料としては、セロビオースとマルトースを用いて、アノマー位の水酸基を選択的にアミノ化することにより、アミノ糖を調製した。アミノ基を介して重合性基の導入を行い、糖モノマーを調製した。重合開始剤の濃度を変えて、分子量の異なる糖ポリマーを調製した。得られた糖ポリマーをスルホン化して、硫酸化糖ポリマーを調製した。今後、得られた糖ポリマーをPEDOTと複合化させて、熱線吸収剤を調製する予定である。オフィスビルや自動車などの透明性が要求される窓材において、省エネルギー化の観点から、熱線(赤外線以上)を効率的に遮断する熱線吸収材が求められている。近年、導電性高分子が熱線吸収材として検討されており、高い透明性を保ちながら、赤外線を吸収する特性を有し、導電性が高いほど赤外線遮蔽性が高いことが知られている。本研究では、導電性高分子であるポリ3,4ー(エチレンジオキシチオフェン)(PEDOT)/硫酸化糖ポリマーを用いた新規な熱線吸収材の検討を行なっている。平成26年度までに、糖を原料に用いて、硫酸化することにより、数種類の硫酸化糖ポリマーの調製を行うことができた。平成27年度は、硫酸化糖ポリマーの水溶液中で、過硫酸カリウムと硫酸鉄を開始剤に用いて、3,4ー(エチレンジオキシチオフェン)(EDOT)の酸化重合を行なった。重合後、透析により、重合開始剤および残存モノマー等の不要成分を除去して、PEDOT/硫酸化糖ポリマー溶液を調製した。ガラス基板上にPEDOT/硫酸化糖ポリマーのスピンコートを行い、120°Cで20分間加熱することによって、水を除去して、PEDOT/硫酸化糖ポリマーの薄膜を調製した。ラマン分光分析により、PEDOTと硫酸化糖ポリマーが複合化されていることを確認した。平成28年度は、申請書に基づき、得られた熱線吸収膜の導電率、透過率および断熱性能について、評価を行なう計画である。平成27年度の研究計画では、熱線吸収材を調製することになっており、順調に進展している。平成26年度に得られた硫酸化糖ポリマー水溶液中で3,4-エチレンジオキシチオフェン(EDOT)を酸化重合することにより、PEDOT/硫酸化糖ポリマーの調製を行い、熱線吸収材を作製することができた。導電性高分子であるポリ3,4ー(エチレンジオキシチオフェン)(PEDOT)/硫酸化糖ポリマーを調製して、熱線吸収材への検討を行なった。硫酸化糖ポリマーは、分子量が28000760000の5種類のものを用いて分子量の影響についても検討した。既存のPEDOT/PSS分散溶液および調製したPEDOT/硫酸化糖ポリマー分散溶液の粒子径を動的光散乱(DLS)により測定した。PEDOT/硫酸化糖ポリマーの平均粒径は、最小で260 nm、最大で390 nmであり、硫酸化糖ポリマーの分子量との相関性は見られなかった。PEDOT/PSSの平均粒径は330 nmであるため、PEDOT/硫酸化糖ポリマー分散溶液もPEDOT/PSSと同様に分散性が高いことを確認した。ガラス基板を用いたスピンコート法により、膜厚がおよそ100 nmのPEDOT/PSSおよびPEDOT/硫酸化糖ポリマーの薄膜を作製して、導電率および透過率の測定を行なった。導電率は、既存のPEDOT/PSSと比較して低くなったものの、硫酸化糖ポリマーの分子量が小さいほど、導電率は高くなる傾向があることを確認した。PEDOT/硫酸化糖ポリマーの透過率の測定では、導電率が高い程、赤外線の領域において透過率が減少し、熱線吸収能が高くなる傾向を示した。硫酸化糖ポリマー中のスルホン酸基量の影響を検討するため、スルホン酸基量を2倍に増やした硫酸化糖ポリマーを調製して、PEDOT/硫酸化糖ポリマー薄膜を作製した。スルホン酸基量を2倍にした場合、導電率は5倍向上して、それに伴い赤外領域での透過率も低くなり、熱線吸収能は増加することを確認した。以上の結果から、分子量が28000と比較的小さく、スルホン酸基含有量が多い硫酸化糖ポリマーを用いてPEDOTを複合化することにより、PEDOTの共役系が伸びることに伴い、熱線吸収能力が向上したことが考えられる。

側鎖型の硫酸化糖ポリマーをPEDOTのドーパントに用いて、新規な熱線吸収材料について、検討を行なった。分子量の異なる糖ポリマーを用いたところ、分子量28000のもので最も高い熱線吸収能をもつとともに、高導電性を示すことを確認した。分子量が28000以上では、熱線吸収能および導電性ともに低下する傾向を示し、分子量を制御することにより、熱線吸収率を調整できることが示唆された。平成26年度の研究計画では、分子量の異なる糖ポリマーを5種類作製することになっており、順調に進展している。分子量の異なる糖ポリマーを5種類調製して、機器分析(SEC、FT-IR、元素分析)により、定性分析を行い、糖ポリマーが得られていることを確認した。今後は、得られた熱線吸収材の機能性評価(透過率および断熱性能等)を行なう予定である。得られた各機能の相関性についても、調査を行なう計画である。高分子化学平成26年度に調製した糖ポリマーをPEDOTと複合化させることにより、熱線吸収材の調製を行なう。また、得られた熱線吸収材をガラス基板上に塗布して、熱線吸収膜の作製を行う。熱線吸収膜の表面観察を行い、熱線吸収に最適な膜表面形状の最適化を行なう。
分散コンピュータシステムにおける最適な動的資源配分に関する研究

本研究は,分散コンピュータシステムにおいて,システムの時間的変化に対応してシステムの計算資源の配分も変化する動的な資源配分アルゴリズムの開発と性能評価を行うことを目的とする.1.分散コンピュータシステムのシミュレータを作成し,本研究で考案された資源配分のアルゴリズムのシミュレーションおよび性能評価に使用した.従来の資源配分アルゴリズムについては,多くの文献を詳細に検討し,その中から代表的なもの(Eager's Shortest Algorithm)を選び,本研究のアルゴリズムとの比較評価を行った.2.本研究で考案された,定期的にシステムの負荷情報を収集する(周期的な)資源配分アルゴリズムと,必要に応じてシステムの負荷情報を収集する(非周期的な)資源配分アルゴリズムとの両方は,コンピュータ上での実行中の仕事数のみでなく,コンピュータ間のコンピューティングパワーの相違をも考慮に取り入れ,各コンピュータでの予想される応答時間(Virtual Delay)がバランスよくなるように,実現され,現実的なシステムに近い諸システムパラメータを用いて性能の検証,考察を行った.その結果,広範囲のシステムパラメータに対して,この二つのアルゴリズムは,互いに性能面における大きな差異は見られなかったが,従来のアルゴリズムに比べて,均一的なシステムにおいては,同程度の性能,更に非均一的なシステムにおいては,ずっと高い性能を持つことが示された.現在は,これまでに得られた成果の上にさらに研究成果を積み重ねるべく進行中である.本研究は,分散コンピュータシステムにおいて,システムの時間的変化に対応してシステムの計算資源の配分も変化する動的な資源配分アルゴリズムの開発と性能評価を行うことを目的とする.1.分散コンピュータシステムのシミュレータを作成し,本研究で考案された資源配分のアルゴリズムのシミュレーションおよび性能評価に使用した.従来の資源配分アルゴリズムについては,多くの文献を詳細に検討し,その中から代表的なもの(Eager's Shortest Algorithm)を選び,本研究のアルゴリズムとの比較評価を行った.2.本研究で考案された,定期的にシステムの負荷情報を収集する(周期的な)資源配分アルゴリズムと,必要に応じてシステムの負荷情報を収集する(非周期的な)資源配分アルゴリズムとの両方は,コンピュータ上での実行中の仕事数のみでなく,コンピュータ間のコンピューティングパワーの相違をも考慮に取り入れ,各コンピュータでの予想される応答時間(Virtual Delay)がバランスよくなるように,実現され,現実的なシステムに近い諸システムパラメータを用いて性能の検証,考察を行った.その結果,広範囲のシステムパラメータに対して,この二つのアルゴリズムは,互いに性能面における大きな差異は見られなかったが,従来のアルゴリズムに比べて,均一的なシステムにおいては,同程度の性能,更に非均一的なシステムにおいては,ずっと高い性能を持つことが示された.現在は,これまでに得られた成果の上にさらに研究成果を積み重ねるべく進行中である.
磁力支持天秤装置の制御と計測技術に関する研究開発

MSBSを用いた動的風洞実験に適応する低-中周波帯においてPSPの周波数特性を正確に測定するため,そのため装置を新たに設計した.この装置は圧力振幅が0-2 kPa,温度が5-50°C,そして周波数が0.01-2000 Hzまで変更できるように設計されている.圧力変動を発生する容器に取り付けられた膜面の駆動にはリニアDCモータを使用,PSPサンプルは405 nmの半導体レーザーで励起し,発光強度は光学フィルタ,ダイクロイックミラーと集光レンズを介して光電子増倍管で計測した.PSPサンプルの温度制御はペルチェ素子によって行った.較正試験では一定の周波数レンジにおいて取得したPSPデータを同時に取得した基準となる高周波圧力変換器と対比させることで,ゲインと位相差を周波数の関数として求められる.較正装置の制御はLabVIEWを使って行えるようになっており,研究室の他の研究者や学生にも使用しやすいようユーザーインターフェースに工夫をし,較正試験は対話形式で行える.特異点分解法(SVD)を利用したノイズ低減法に関しては,これを時間変動する角柱側面のPSP計測データに適用した.具体的には,PSP画像を各列があるピクセルにおける計測値の時系列データになるようにマトリクスを構成し,SVDを用いてランダムに変動する成分から一定の相関を持って変動する成分を分離した.この方法はPSPの寿命計測データに対しても有効である.SVDは全画像データに対して適用する方法とそれぞれのピクセルの発光減衰データに対して適用する方法の2種類の方法を評価した.後者は前者に比較してフィルタリング能力にやや劣るが計算コストの低減効果が大きくより実用性が高い方法を開発することができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
社会不安障害患者に対するビデオフィードバックの治療効果に関する研究

社会不安者は,対人場面において震えや発汗といった生理的反応が他者に気づかれ,否定的に評価されることを恐れている。ビデオフィードバックは,社会不安者が対人場面で振る舞っているところを録画したビデオを見せ,自分が思っているほど生理的反応が他者に見えていないことに気づかせることを目的とした認知行動療法の新たな治療技法である。ビデオフィードバックが生理的反応に対する認知の歪みを修正することは明らかにされているが,不安反応に対する効果が小さいという先行研究の知見に基づき,ビデオフィードバックに他者からのフィードバックを追加することが提唱されている。本研究の目的は,ビデオフィードバックに他者からのフィードバックを追加することによって,社会不安者の認知の歪みや不安反応に対する効果が増大するかどうかを実験的に検討することであった。交付申請書に記載した通り,社会不安の強い大学生61名を対象として実験を行った。その結果,ビデオフィードバックと他者からのフィードバックを組み合わせた群は,ビデオフィードバックを単独で行った群,他者からのフィードバックを単独で行った群,フィードバックを行わない統制群に比べて認知の歪みを修正することが明らかにされた。不安反応に関しては,いずれの群においても不安が減弱し,介入群と統制群の間に有意差はみられなかった。本研究の結果,社会不安者に対する治療を行う際には,ビデオフィードバックとともに他者からのフィードバックを組み合わせることによって認知の歪みに対する効果が増大することが示された。また,社会不安障害患者を対象とし,ビデオフィードバックと他者からのフィードバックを治療技法として含む集団認知行動療法の効果を検討した。その結果,認知の歪みと不安が改善される患者がいる一方で,社会不安障害に他の精神疾患を合併している患者には治療効果がみられないことが明らかにされた。本研究の目的は,社会不安障害患者の生理的反応に対する認知の歪みを修正する方法であるビデオフィードバックに,他者からのフィードバックを追加した方が効果が高まるか明らかにすることである。本年度は,社会不安障害患者に対するビデオフィードバックの治療効果に関する最新の文献を展望するとともに,どのようなタイプの社会不安者において生理的反応に対する認知の歪みが強いか特定するために,582名の大学生を対象とした調査を実施した。調査材料は,スピーチなどのパフォーマンス場面に対する不安を測定するSocial Phobia Scale(SPS),会話などの対人交流場面に対する不安を測定するSocial Interaction Anxiety Scale(SIAS),生理的反応に対する認知の歪みを測定するCognition of Bodily Sensation in Social Anxiety Scale(CBS)を実施した。CBSは(1)生理的反応の知覚,(2)生理的反応が他者に気づかれるのではないかと考える程度,(3)生理的反応について他者から否定的に評価されるのではないかと考える程度,といった3つの側面で構成されている。分析の結果,SPSで測定される「他者から観察されることの恐れ」が高い社会不安者は,生理的反応が他者に気づかれるのではないかと考える傾向が強いのに対し,SIASで測定される「対人交流場面に対する不安」が高い社会不安者は,生理的反応について他者から否定的に評価されるのではないかと考える傾向が強かった。したがって,他者から観察されることの恐れが強い個人に対しては,ビデオフィードバックを行い,対人交流場面を恐れる個人には,他者からのフィードバックを重視した介入が有効であると考えられる。これらの結果に基づいて,来年度は他者からのフィードバックをビデオフィードバックに追加することの効果を実験的に検討する。