hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サブセカンドMRIを用いた4次元MR血流マッピングによる門脈内血流パターンの評価

1回の呼吸停止下に脂肪抑制trueFISP法で上腸間膜静脈に選択的IRタギングパルスをかけた状態で、冠状断像において門脈本幹が描出されるスライス面にて連続的にdynamic cine撮像をおこなった。2名の放射線科医が上腸間膜静脈血流について門脈内での分布が経時的にどのように変化するかを検討した。上腸間膜静脈血流はsingle-level flow dynamic cine MRにて門脈内に低信号帯として描出された。上腸間膜静脈血流はおおむね門脈の右側に認められる傾向にあったが、経時的変化では全例で門脈内を小刻みに振動、動揺するような流れが観察された。このうち10例(40%)ではわずかな振動であったが、15例(60%)では正中を越えて大きく振動していた。今後、この原因としての、周囲腸管の蠕動や併走する動脈からの拍動、呼吸性の血管形態の変化との関連性を検討する必要がある。脂肪抑制trueFISPと選択的IRタギングパルスによる門脈のsingle-level flow dynamic cine MRにより、門脈内での上腸間膜静脈血流分布の動的経時的変化が生理的状態で評価できると考えられた。trueFISP法を用いた非造影MRAでは、上腸間膜静脈、脾静脈に選択的なタギングパルスを印加することにより、上腸間膜静脈、脾静脈それぞれからの血流信号を抑制し、これにより門脈内に流入した静脈血流は低信号に描出され、その分布域が判定可能であった。門脈正接像のtrueFISP非造影MRAでは、それに選択的タギングパルスを印加することで、3次元的広がりを持つ流入血流の血管内分布パターンが評価可能で、正常ボランティアにおける検討では、上腸間膜静脈、脾静脈血流は、半数では層流を形成していたが、残りの約半数では渦状流を形成しているのが確認された。さらに冠状断像での血流分布情報を付加し、高速連続撮像を行うことにより、より正確な4次元的血流マッピングが可能となった。血流マッピングには、信号の強さと方向性に基づくベクトルマップ法やトラクトグラフィーなどによるカラー表示が有用と考えられた。渦状流の形成には上腸間膜静脈、脾静脈合流部の形態によっても大きく影響され、脾静脈が腹側あるいは背側から大きく回り込んで上腸間膜静脈に合流するタイプでは渦状流を形成する場合が多いと考えられた。またtrueFISP法を用いた非造影MRAでは1秒以下の高速連続撮像が可能であるため、門脈内、肝内血流分布域を経時的な動態変化として観察できる。同一断面での連続撮像を行うことにより、上腸間膜静脈、脾静脈血流は、一定の分布を示す層流として門脈内を流れているのではなく、上下に変動、動揺しながら、流れていることが確認された。これは腸管蠕動や心拍出の影響を受けていることが推察された。臨床例では肝硬変症例において正常人と比較して門脈内血流パターンの動的変化に違いを生じるものがみられ、肝右葉と左葉外側区での血流動態の変化があるものと推察された。
農村女性の主体的役割の研究

農村女性問題については、近年少しずつではあるが研究が進んできた。しかし、その多くは、現状分析に留まりがちであり、なおかつフェミニズム理論を取り入れたものは多くない。本研究では、農村の女性が主体的に役割を十分に果たせないのは、農村の仕組み、農業の地位など、制度かつ現代社会の問題が大きく関っていること、現在行われている施策の中では、家族経営協定、都市農村交流などの事業の活用について研究した。特に、農村、農業の女性問題を再度、歴史的、政策的流れの中でフェミニズム視点を取り入れて再考察した。フェミニズム視点から見直した時に、資本主義による、女性労働、農業労働の差別問題等、マルクス主義フェミニズム等の視点である。一方、イエの問題ではラディカル・フェミニズムの視点が重要であるが、農家女性のリプロダクション(性と生殖)については、後継者問題とも絡んで、重要であるにもかかわらず、研究がほとんどない。特に、最新医学も関与してくるので、分野を越えた共同研究が待たれる。イエと労働、後継者・花嫁問題と関連して、研究代表者が注目したのが、近年、国の進めている家族経営協定である。先進的であり、現在も中心的な役割を果たしている群馬県と北海道で聞き取り調査を行った。その多くは、形骸化しているとも言われがちであるが、実際調査してみると、そのような面もあるが、農家の家族関係の民主化に貢献してきたし、当該家族員も認めており、それゆえ、浸透している事例も多かった。これらは、女性だけでなく、家族員の意識改革をも促し、家族農業経営のありかたを変化させる要因をはらんでいた。都市農村交流では、やはり先進的に行われている北海道を中心に調査した。女性が主体的に導入したいと考えたところでは、女性労働が加重ぎみ関らず、主体的に活動していた。このような動きの中で、女性の活躍する場が増加し、農業委員となる女性も出てきた。今後は、社会の場で女性が主体的に活躍できる制度を作り出すことであり、それには人数を明記したクオ-タ性の導入が望ましい。今年(平成7年)度は、本格的な調査を行う来年度に向けて予備調査を行った。農林水産省が、農村女性の無年金状態を解消する1手段として、法律改正を行い、推進しようとしている家族協定について、群馬県では、県の農業会議所、高崎市、前橋市において、現在の推進担当者及びこれまでの担当者、一部農家に聞き取り調査を行った。北海道では、北海道農業会議所の担当者、先進地事例として、中標津町、音別町、芽室町、清水町、栗沢町、伊達市、森町などの農業会議所担当者、一部の協定農家に聞き取り調査を行った。また、全国農業会議所の担当者や、農林水産省婦人・生活課、構造改善局就業課等、同様の調査を行っている調査研究団体(農村生活総合研究センターなど)での聞き取りも行った。8年度には、群馬県と北海道で、できる限り多くの協定農家を中心に聞き取り調査を行う。さらに4月の法律改正後は、協定が著しく推進されたり内容を大きく変更させる地域も出現すると考えられるので、その点に留意して、調査対象を広げるつもりである。なお7月に開催される世界農村社会学会では、この研究の一部を報告する予定である。今年(平成8年)度は、農林水産省が、農村女性の無年金状態を解消する1手段として、法律改正を行い、推進しようとしている家族協定について、群馬県前橋市において、農家への直接聞き取り調査を行った。

現在の協定内容とその実態について、協定を結ぶに至った経緯、期待、協定によりどのような改善がみられたのか等について聞き取りを行った。北海道では、北海道農業会議所の担当者からパートナーシップについての現状と先進事例について聞き取りを行うとともに空知、十勝、上川地方で農家への直接インタヴューを行った。先進地事例として、清水町で一部の協定農家に再度聞き取り調査を行った。これと並行して、7月には、世界農村社会学会(ル-マニア)で、研究の途中ではあるが、これまでの日本の家族経営協定状況等について、日本の女性問題とともに報告した。協定書の書式も市町村ごとに異なり、内容も経営委譲、労働報酬を主体に功労金というような年金に類似したものなど、多様で、その金額も特に定まっていないが、留意事項への書き込みや、自由記述方式への書き込み内容から、市町村の現状、農家の現状を反映しながらの緩やかな協定が必要であることがわかった。協定書の調印は1回のところが多いが、次第に協定範囲・対象も広がり、生活部分や、経営主の妻、後継者の妻へと広がっており、むしろ数年に一度は既述内容の再確認も含めて、見直すことが重要であり、この事は推進者も、農家も共通して認識していた。9年度には、協定農家への聞き取り調査、文献資料等からの考察も含めてまとめに取り掛かる。なお、5月には、補充調査を行うつもりである。今年度(平成9年度)は、農村女性の主体的役割について、特に農家経営の中で果たす役割について中心に、北海道で補充調査を行なった。酪農経営は複数の作業従事者を必要とし、それゆえ、一人で経営することが困難である。女性は、パートナーとしてなくてはならない存在であり、調査した町では、中年になっても配偶者のいない男性が後継者であった農家で、廃業(離農)したという例も聞いた。一方、近年、増加しつつあるグリーン・ツーリズムを営み始めた農家では、女性が食事の用意を中心に、農家民宿作業の大半を担っており、過労ぎみであるが、むしろ主体的な役割を担うことにより、農村、農家で暮らすことに生きがいを感じはじめている。女性が主体的な役割を果たすことができている農家では、女性だけでなく、農家自体が意欲的であった。そのような農家では、後継者も育っていたり、後継者への教育にも意欲的な面がみられた。また、報告書の準備を兼ねて、理論整理を行なった。特に、新しい分析手法であるフェミニズム理論について、最新研究の追加的(フォローアップ)研究を行った。そのフェミニズム理論を念頭において、農村女性問題を再整理しながら、政策的、歴史的視点についても、以前の農村女性問題研究を再考(フォローアップ)した。農村女性問題をフェミニズム視点から見直した時に、研究の進んでいるのは、マルクス主義フェミニズムやポストモダン・フェミニズムにおいて見出される、近代資本主義、世界資本主義による、女性労働、農業労働の差別問題である。一方、ラディカル・フェミニズムが見出した父権制、家父長制は、イエの問題として、やはり研究が進んでいるが、リプロダクション(性と生殖)については、あまり進んでいない。後継者問題も絡んで、農村、農家女性については、非常に大きい問題であり、外国人花嫁問題として研究が進んでいるだけである。
新規遺伝子millipedeがコードする分泌蛋白質の末梢神経系形成における役割

脊椎動物に特有な細胞集団である神経堤細胞は、神経管の背側より胚体内を広範囲に移動し、末梢神経系や色素細胞、また頭部では軟骨などの間葉系の細胞を形成する。申請者は、神経堤由来の細胞種のうちシュワン細胞の前駆細胞で特異的に発現する新規の遺伝子millipedeを単離した。この遺伝子はEGF様の繰り返し配列を5つ持つ分泌蛋白質をコードしてた。またこの遺伝子は非常に早期のシュワン細胞の前駆細胞に一過的に発現していた。シュワン細胞で発現する遺伝子であるP0遺伝子のcDNAをウズラより単離した。P0とmillipedeの発現を比較したところ、millipedeの発現がP0に先立って始まること、シュワン細胞の分化にともなってP0の発現が上昇する時にmillipedeの発現がなくなることが分かった。これにより、今まで不明だったシュワン細胞の分化初期過程がこれらの遺伝子の発現によりいくつかの時期に分けられることがわかった。次に、分泌性のリガンド分子であるmillipedeの標的細胞は何かを調べる目的で、アルカリフォスファターゼとmillipedeの融合蛋白質を発現するベクターを構築し、培養株細胞であるCos7に遺伝子導入を行った。そして、得られた培養上清を用いて組織切片を染めたところ、シュワン細胞を含む神経索が陽性となった。また、培養神経堤細胞も陽性になったことから、millipedeがオートクラインもしくはパラクラインに神経堤細胞に作用することが考えられた。そこで、培養神経堤細胞にmillipedeを導入したCos7の培養上清を与えたところ、P0を発現する細胞の数が劇的に増加した。このことから、millipedeはシュワン細胞の分化や増殖を制御していることが示唆された。本研究では、申請者が単離した新規遺伝子millipedeがコードする分泌因子を中心とした未梢神経系の発生過程の理解が主目的である。本年度は以下のような実験を行なった。(1)millipedeの発現解析millipedeのmRNAの発現をこれまで調べていなかった5日胚以降について調べた。また、シュワン細胞のミエリン形成に関与するPO遺伝子のcDNAを単離し、発現を比較した。その結果、millipedeは活発に移動しているシュワン前駆細胞で強く発現おり、ミエリン形成が始まってPOの発現が上昇すると、速やかにmillipedeの発現が失われることがわかった。現在、millipede蛋白質の検出のために、合成ポリペプチドをデザインし、抗体の作成を行なっている。(2)millipede受容体の組織分布の解析millipedeとアルカリプォスファターゼの融合蛋白質を培養細胞株Cos7に発現させ、その培養上清をプローブとして組織切片を染色し、millipede受容体の組織分布を調べた。固定した組織では非特異的な結合が強く、満足な結果が得られなかったので、無固定組織を用いたところ、神経索、骨格筋、表皮外胚葉などが染色され、millipedeがこれらの組織に働いている可能性が考えられた。(3)millipede蛋白質の機能millipedeを胚体で異所的に発現させるため、レトロウイルスにmillipedeを組み込んだ発現ベクターを構築した。しかし、millipedeにつけたタグに対する抗体では発現が確認されなかった。そこで、millipedeの発現ベクターをCos7に導入し、胚に移植した。その効果について現在検討中である。また、単離した組織片に対するmillipedeの影響を見るため、後根神経節、神経管、神経索などをコラーゲンゲル中で培養する方法を確立した。

この遺伝子はEGF様の繰り返し配列を5つ持つ分泌蛋白質をコードしてた。またこの遺伝子は非常に早期のシュワン細胞の前駆細胞に一過的に発現していた。シュワン細胞で発現する遺伝子であるP0遺伝子のcDNAをウズラより単離した。P0とmillipedeの発現を比較したところ、millipedeの発現がP0に先立って始まること、シュワン細胞の分化にともなってP0の発現が上昇する時にmillipedeの発現がなくなることが分かった。これにより、今まで不明だったシュワン細胞の分化初期過程がこれらの遺伝子の発現によりいくつかの時期に分けられることがわかった。次に、分泌性のリガンド分子であるmillipedeの標的細胞は何かを調べる目的で、アルカリフォスファターゼとmillipedeの融合蛋白質を発現するベクターを構築し、培養株細胞であるCos7に遺伝子導入を行った。そして、得られた培養上清を用いて組織切片を染めたところ、シュワン細胞を含む神経索が陽性となった。また、培養神経堤細胞も陽性になったことから、millipedeがオートクラインもしくはパラクラインに神経堤細胞に作用することが考えられた。そこで、培養神経堤細胞にmillipedeを導入したCos7の培養上清を与えたところ、P0を発現する細胞の数が劇的に増加した。このことから、millipedeはシュワン細胞の分化や増殖を制御していることが示唆された。
代謝シグナルによる視床下部ＮＡＤ依存性脱アセチル化酵素ＳＩＲＴ１の制御機構の解明

加齢は肥満の危険因子だが、NAD+依存性タンパク脱アセチル化酵素Sirt1は、加齢に伴い視床下部弓状核で減少する。そこで、視床下部弓状核によるエネルギーバランス制御に重要なPOMCもしくはAgRPニューロンでのSirt1過剰発現マウスを作成・解析した結果、これらのマウスではレプチン感受性が亢進し加齢に伴う体重増加が抑制された。他方、食事性肥満は視床下部弓状核のSirt1タンパクの過剰発現と視床下部NAD+量が減少させ、視床下部Sirt1過剰発現による抗肥満効果を消失させることが分かった。そして、Sirt1のユビキチンE3リガーゼの探索を、リコンビナントタンパクの分子間相互作用を用いたスクリーニング系をもちいて、3つの候補(AC)を同定した。これらのタンパクがいずれもSirt1と複合体を形成しうることを共免疫沈降法で確認した。25年度が最終年度であるため、記入しない。1-(1)ユビキチン化を制御するリン酸化修飾の同定:複数の精製法でのSirt1タンパクの精製を行い質量分析器(LC/MS/MS)での解析を行ったが、タンパクの翻訳後修飾が見えるレベルでのタンパク精製はうまくいかなかった。1-(2)ユビキチン化を制御するSirt1結合蛋白の同定:リン酸化Sirt1を認識するアダプタータンパクAを一つ同定し、その機能解析を行った。また、Sirt1結合タンパクの網羅的解析を2種類の方法で行い、Sirt1のユビキチン化を制御しうるE3リガーゼ候補B-Dを同定した。2-(1)視床下部特異的Sirt1ユビキチン化制御シグナルと代謝シグナルのクロストーク解析:実験1-(2)で同定したタンパクAとSirt1の結合が「空腹シグナル」に該当するシグナルの調節を受けることを確認した。また、タンパクAによるSirt1認識はリン酸化依存性なので、同部位のリン酸化特異的抗体を作成中である。また、E3リガーゼ候補B-DおよびアダプタータンパクAのノックダウン視床下部細胞株を樹立し、その機能的意義を確認した。さらに、E3リガーゼ候補B-Dの発現やタンパク量が食事、肥満、加齢に伴い変化するかの検討も行った。現在、E3リガーゼ候補B-DとSirt1の結合の確認、およびこれらの酵素不活型変異体の発現ウイルスの作成中であり、これらを用いてE3リガーゼ候補B-DのSirt1への作用を確認する予定である。質量分析によるSirt1のリン酸化部位の網羅的マッピングはうまくいかなかったが、リン酸化依存性にSirt1を認識するアダプタータンパクAとその認識部位は確認できている。また、Sirt1に結合する他の候補E3リガーゼも3つ同定済みである。また、本研究で同定された蛋白A-Dと栄養・代謝シグナルとのクロストーク解析も順調に進んでおり、全般に予定したペースで研究が進んでいる。今後は、タンパクB-Dの機能解析を進める。また、タンパクAの認識部位の抗リン酸化抗体を作成し、同部位のリン酸化を制御する代謝シグナルを解明する。同部位のリン酸化の重要性が確認できたら、動物での検証を行う。また、タンパクB-Dの重要性を細胞培養で確認の後、野生型と酵素不活型変異体のタンパクB-Dの生理的意義を動物で検証する。
ヒト陰茎海綿体平滑筋細胞株の樹立に関する研究

平成17年度にヒト陰茎海綿体から樹立した2種類の細胞株は、免疫染色およびウエスタンブロットを用いた解析で、desmin、α-smooth muscle actin、calponinが陽性でありcytokeratin、CD31は陰性であった。これらのことから、我々の樹立した陰茎海綿体細胞株は平滑筋細胞株であることが確認された。今年度は、まず樹立した細胞株に対する男性ホルモンによる影響をみるため、細胞株におけるアンドロゲンレセプターの有無を検討したが,ウエスタンブロットで蛋白の発現を認めなかった。陰茎の勃起のメカニズムには一酸化窒素(NO)が関与している。一方で、血管平滑筋細胞や気管支平滑筋細胞ではNOは増殖を抑制するとの報告がある。陰茎海綿体平滑筋細胞株とNOの関連を調べるために、種々の薬剤を投与し細胞の増殖に関する検討を行った。樹立した陰茎海綿体平滑筋細胞株にNO donorを添加したところ増殖は抑制され、NOS inhibitorを添加すると増殖は促進された。また、勃起不全治療薬であるPDE5阻害薬を加えると有意差は認めないものの増殖が促進する傾向を認めた。この結果からは樹立した陰茎海綿体平滑筋細胞株はNOやcyclic GMPにより増殖が促進される可能性が示唆された。また、樹立した陰茎海綿体平滑筋細胞株におけるNO合成酵素の発現について免疫染色やウエスタンブロットで確認を行ったところ、内皮型NO合成酵素(eNOS)の発現を認めた。我々は、ヒト陰茎海面体から平滑筋細胞株を樹立することに成功し、陰茎の勃起に重要な役割を果たす一酸化窒素との関連を示唆する研究を行った。文書による同意の得られた2名の陰茎癌患者の摘除標本から、正常の陰茎海綿体平滑筋組織を用いて初代培養を行った。陰茎海綿体を無菌下で細切し、コラゲナーゼやトリプシンによる酵素処理を行い適当な培地で培養することに成功し、2種類の細胞株を樹立しえた。これらの細胞株は数回の継代では安定した増殖能を示した。2種類の細胞株ともに免疫染色では、細胞株は一様にdesmin,α-smooth muscle actin, calponinの抗体で陽性でありcytokeratin, CD31の抗体では陰性であった。さらに細胞から抽出した蛋白を用いたウエスタンブロットでも同様の結果がえられた。これらのことから、樹立した細胞株は上皮細胞や血管内皮細胞ではなく平滑筋細胞株であることが確認された。次に男性ホルモンによる影響をみるため、これらの細胞株におけるアンドロゲンレセプターの有無を検討した。ウエスタンブロットでアンドロゲンレセプター蛋白の発現を認めなかった。また男性ホルモン(テストステロン、DHT)の添加実験では、細胞増殖に関して増殖効果を認めなかった。これら陰茎海綿体平滑筋細胞株とNOの関連を調べるために、現在、種々の薬剤(NO donor, NOS inhibitor, PDE5阻害薬など)を投与し細胞の増殖に関する検討を行っている。また,NO合成酵素の発現の相違について免疫染色やウエスタンブロットで確認を行っている。
最高活性ターミネーターである酵母DIT1tの分子作用機序の解明とその応用

出芽酵母において、タンパク質の生産性を高める活性が最も強いDIT1ターミネーター(DIT1t)の活性化機構を解析し、DIT1t活性化のcis配列GUUCG/Uを同定した。変異の集積により、野生型の1.5倍の活性を有する人工DIT1tを構築した。同じcis配列を有する細胞壁合成に関わる6種類の遺伝子のターミネーターもDIT1tと同様の制御を受けていた。一方、nab6破壊株は細胞壁の合成阻害剤caspofunginに対して耐性を示し、別の生育阻害剤congo redに対して感受性を示した。これらの結果から、Nab6p-Pap1p複合体をハブとした細胞壁合成の制御機構の存在が示唆された。・これまでに判明しているDIT1ターミネーターのcis配列を含むと考えられた近辺の配列を3bp欠損した15種類の変異型DIT1ターミネーターのデリーション・クローンを作製し、NAB6遺伝子とPAP1遺伝子の過剰発現アッセイを行った。その結果、連続する2種類の変異型ターミネーター(d15, d16)において、DIT1ターミネーター活性化が失われていた。これらの領域は、以前の10bp欠損によりDIT1ターミネーター活性化が失われた変異型DIT1ターミネーターd2と重複していた。以上の結果より、d15とd16で欠損した配列GUUCGAが活性化に関与するcis配列であることが判明した。続いて、cis配列を含む周辺の塩基配列を飽和点変異した30種類の変異型DIT1ターミネーターを作製し、同様の過剰発現アッセイを行った。その結果、ほとんどの変異型DIT1ターミネーターで活性化が弱くなることが見いだされた。特にcis配列の変異において、1種類の変異型DIT1ターミネーターを除いて、活性化が失われたことから、活性化に関与するcis配列はGUUCG/Uと厳密に決定された。・変異型DIT1ターミネーターのうち、d7とd21は野生型DIT1ターミネーターよりも高い活性を示した。これらの変異を集積したd22変異型DIT1ターミネーターはさらに高い活性を持つことを明らかにした。・セルラーゼ遺伝子のタンパク質分泌生産において、高出力プロモーターと高活性ターミネーターの組み合わせが相乗的に効果を発揮することを明らかにした。・NAB6遺伝子は細胞壁合成に関わる遺伝子のmRNAに結合することが以前に報告されていたため、細胞壁合成阻害剤がnab6変異株に与える影響を調べた。・Nab6タンパク質が結合すると考えられるcis配列GUUCG/Uを厳密に決定した。これまでRNA結合配列が厳密に決定された例は少なく、本研究によって新規なcis配列を同定したことは、RNA結合タンパク質とmRNAにより構成される制御ネットワークを解明する上で、大きな成果と考えられた。・応用的な観点から、これまでに見つかった最強ターミネーターであるDIT1ターミネーターの1.5倍の活性を有するターミネーターを構築することが出来たことは、大きな成果と考えられた。・その一方、何種類かの発現ベクター(GSTタグ有無しなど)、培養条件を検討したものの、Nab6タンパク質全長の大腸菌を用いた大量発現には成功していない。Nab6タンパク質は126kDaと分子量が大きいこと、また、RNAと非特異的に結合して細胞に何らかの悪影響を与えていることが原因として考えられた。そこで、Nab6タンパク質は4つのRNA結合部位(RRM)を有するので、それぞれを発現ベクターに組み込んで発現を試みた。その結果、RRM1, RRM3, RRM4を発現できたものの、RRM2は発現できなかった。DIT1ターミネーターを代謝工学に応用する上で、重要な結果が得られた。・NAB6遺伝子、及び遺伝学的に同じ経路で働くことが示されているPAP1遺伝子を過剰発現させることによって、目的の外来遺伝子の発現量を大幅に増やすことができる。しかしながら、酵母の生育を阻害することも明らかとなった。この原因を調べるため、細胞壁合成阻害剤を用いたアッセイにより、NAB6遺伝子が細胞壁成分の調節に影響を与えることが明らかになり、今後の解析によって、基礎的にも応用的にも重要な知見が得られると考えられた。・他の文献において網羅的に同定されたNab6pが結合するmRNAのターミネーター領域をTDH3プロモーターとGFP遺伝子の下流に配置して出芽酵母のゲノムに遺伝子導入し、各ターミネーター株を作製した。これらの株においてNAB6遺伝子とPAP1遺伝子を過剰発現させて、GFP蛍光を指標として、目的タンパク質の生産量の増減に影響を与える活性を測定した。その結果、11種類のターミネーター領域が目的タンパク質生産量を高めること、これらのターミネーター領域はすべて、DIT1ターミネーターで同定されたcis配列GUUCG/Uを持つことが判明した。・W303-1Aを親株とし、TDH3プロモーターとGFPレポーター遺伝子の下流にターミネーター領域を配置した用いたアッセイ系において、野生型DIT1ターミネーターと比較して高い活性を有する変異を集積した変異型DIT1ターミネーター、DIT1t-d22の特性を詳細に調べた。プロモーターだけをTDH3プロモーターからACT1プロモーターと入れ替えた場合でも、野生型DIT1ターミネーターと比較して、DIT1t-d22は高い活性を示した。次に、レポーター遺伝子だけをGFPからRFP(mKO2)と入れ替えた場合でも、同様にDIT1t-d22は高い活性を示した。

さらに、親株だけをA451またはTDO2と入れ替えた場合でも、同様にDIT1t-d22は高い活性を示した。以上の結果より、様々な条件下において、変異型DIT1t-d22は野生型DIT1tと比較して高い活性を有していた。・NAB6遺伝子とPAP1遺伝子の過剰発現によって、DIT1ターミネーター上流に配置した目的遺伝子のタンパク質生産量を2.5倍以上高めることができる一方で、生育が悪くなることが判明した。・Nab6pと3'-UTRのcis配列GUUCG/Uの結合をハブとした遺伝子の発現制御ネットワークが存在するという作業仮説を部分的に明らかにすることができた。RNA結合性タンパク質を介して、特定のタンパク質の生産量を増加させる仕組みは、これまでほとんど知られておらず、意義深いと考えている。また、今回同定された11種類の遺伝子のうち6種類が細胞壁に関わる遺伝子であり、DIT1遺伝子も胞子の細胞壁の合成に関わる遺伝子であることから、NAB6遺伝子が細胞壁成分のグローバルな調節因子であることを示唆しており、解明すべき新たな問題を明らかにした。・NAB6遺伝子とPAP1遺伝子の過剰発現は、目的タンパク質の増産という正の効果だけでなく生育阻害という負の効果をもたらすことが明らかになったことは、実用化に向けての課題が一つ明確になったという点で意義深い。・その一方、DIT1ターミネーターの変異による活性の向上は、最大で野生型DIT1ターミネーターの1.5倍と効果は小さいものの、生育には悪影響を与えないことも判明した。加えて、プロモーター、目的遺伝子、親株などを変えた場合でも、改良効果は有効であった。以上の結果より、出芽酵母の代謝工学的な分子育種や目的タンパク質の生産といった当面の実用化にはターミネーターの改良が有効な手段であることが示された。・本研究で仮説とした、転写後レベルでのNab6p-Pap1p複合体と3'-UTRに存在するcis配列GUUCG/Uの結合をハブとする遺伝子発現制御ネットワークを解明するために、DNAマイクロアレイ実験を実施した。この実験を行うことにより、NAB6遺伝子及びPAP1遺伝子の過剰発現によってmRNA発現量が増加する遺伝子、NAB6遺伝子の破壊によってmRNA発現量が増加する遺伝子、及び、この制御ネットワークと関わりが深いと考えられる細胞壁合成に関わる酵素、1, 3-beta-D-glucan synthase合成阻害剤caspofunginの添加によってmRNA発現量が増加する遺伝子を明らかにした。・Caspofunginが200 ng/mL存在する培養条件で発現量が増加する遺伝子は105種類検出された。出芽酵母において、タンパク質の生産性を高める活性が最も強いDIT1ターミネーター(DIT1t)の活性化機構を解析し、DIT1t活性化のcis配列GUUCG/Uを同定した。変異の集積により、野生型の1.5倍の活性を有する人工DIT1tを構築した。同じcis配列を有する細胞壁合成に関わる6種類の遺伝子のターミネーターもDIT1tと同様の制御を受けていた。一方、nab6破壊株は細胞壁の合成阻害剤
ペルオキシソームタンパク質輸送における分子ネットワークの解明

イメージング解析および免疫電子顕微鏡法によって、ゼニゴケにおけるPTS1 (Peroxisome targeting signal 1)およびPTS2輸送の存在を明らかにした。インフォマティクス解析により、ゼニゴケペルオキシソーム因子を同定し、シロイヌナズナではファミリーを形成している遺伝子群がゼニゴケでは少ないことが明らかとなった。シロイヌナズナのapem (aberrant peroxisome morphology)変異体の解析から、ペルオキシソームタンパク質輸送にユビキチン系を介したシグナリングが必要であり、この欠損により脂肪酸代謝や光呼吸が異常となることが明らかとなった。高等植物のペルオキシソームは、脂肪酸代謝や光呼吸、活性酸素種の除去、オーキシンやジャスモン酸の生成など、植物の一生を通して様々な機能を担う重要なオルガネラである。これらのペルオキシソーム機能が低下すると、種子の発芽不全や個体の成長抑制、配偶体の認識異常など正常な生育に影響を及ぼす。ペルオキシソームを構成するタンパク質は全て核遺伝子にコードされており、ペルオキシソームが担う様々な機能の獲得には、遺伝子発現、ペルオキシソームへのタンパク質輸送、タンパク質の活性発現、タンパク質分解といった各段階での調節が重要であるものの、その分子機構は十分に理解されていない。本研究では、申請者が単離したシロイヌナズナのapem (aberrant peroxisome morphology)変異体を主な材料として、ペルオキシソームタンパク質輸送に関わる因子の同定と、それら因子におけるネットワークを明らかにし、植物の高次機能を支えるペルオキシソーム機能発現を分子レベルで理解することを目指す。ペルオキシソームは、植物のみならず胴部や酵母など真核細胞に存在するオルガネラで、植物では、脂肪酸代謝や光呼吸、活性酸素種の除去など様々な機能を担っている。これらのペルオキシソームの機能が低下すると、種子の発芽不全や個体の成長抑制、配偶子認識異常、種子の稔性低下など植物の生育異常を引き起こす。ヒトにおいてもペルオキシソーム機能の欠損は重篤な遺伝子疾患につながり、酵母では特定の炭素源培地でしか生育できなくなることから、個体の維持にはペルオキシソームの機能が必須であることが明らかになりつつある。ペルオキシソームは独自のゲノムをもたないため、構成するタンパク質は全て核遺伝子にコードされている。そのため、ペルオキシソームの様々な機能の発現には、遺伝子発現後の正確なペルオキシソームへのタンパク質輸送が重要である。しかしながら、その分子機構は十分に理解されていない。本研究では、ペルオキシソームへのタンパク質輸送に関わる因子群の分子ネットワークを明らかにし、植物機能を支えるペルオキシソーム機能発現を分子レベルで理解することを目指す。apem変異体における植物個体への影響、特に配偶子認識に関わるペルオキシソーム変異による影響を明らかにすることができた。apem2/PEX13などのペルオキシソームタンパク質輸送に異常をきたすシロイヌナズナ変異体では、過酸化水素濃度が異常になっていることをイメージング解析により明らかにした。ゼニゴケを用いた解析では、Citrine-PTS1およびRFP-PTS2を発現させてペルオキシソームを可視化させることに成功した。このことは、陸上基部植物であるゼニゴケにおいても、PTS1、PTS2のタンパク質輸送経路が保存されていることを示している。ゼニゴケの実験を遂行するにあたり、プロモーター置換が可能な30種類以上のゼニゴケ用Gatewayベクターを構築した。ペルオキシソームは、植物のみならず酵母や動物など広く真核細胞に存在するオルガネラである。植物では、脂肪酸代謝や光呼吸、ジャスモン酸の合成など、様々な機能を担っている。このペルオキシソームの機能が低下すると、種子の発芽不全や個体の成長抑制、配偶子認識異常など正常な生育に影響を及ぼすことが明らかにされているが、ペルオキシソームの機能発現の分子機構は十分に理解されていない。ペルオキシソームは独自のオルガネラゲノムをもたないため、ペルオキシソーム機能を支えるタンパク質は全て核遺伝子にコードされている。本研究では、ペルオキシソームへのタンパク質輸送の分子ネットワークを明らかにし、植物の高次機能を支えるペルオキシソーム機能発現を分子レベルで理解することを目指す。平成28年度は、申請者が独自の方法で単離したシロイヌナズナのaberrant peroxisome morphology (apem)変異体に加え、新たな実験材料としてゼニゴケを導入し、ペルオキシソームタンパク輸送系の共通性あるいは種特異性の解析を進めた。既に同定したシロイヌナズナのペルオキシソーム輸送に関わるPeroxin (PEX)および、ペルオキシソーム形成因子を、ゼニゴケゲノムに対して探索したところ、シロイヌナズナではファミリーを形成する因子がゼニゴケでは1つしかないことが明らかとなった。また、2種類のペルオキシソームタンパク質輸送系(PTS1、PTS2)が機能するか明らかにするべく、それぞれの輸送配列を付加した蛍光タンパク質を導入した形質転換ゼニゴケを作製したところ、ペルオキシソームが可視化されたことから、両輸送系が機能していることが予想された。現在は、これら可視化ラインを親株として、CRISPR/Cas9によるゼニゴケのペルオキシソーム輸送因子の機能破壊を試みている。ペルオキシソームタンパク質輸送には、ユビキチン系を介したシグナリングが必要とされているが、その解析に関わる論文作成のためのデータを揃えることができた。ゼニゴケにおいては、タンパク質輸送を含むペルオキシソーム動態に関わる因子群の同定のため、インフォマティクス解析を行い、ユビキチン系シグナリングに関わるPEX4のオルソログを含む、候補因子を選抜することができた。

また、ゼニゴケにおけるペルオキシソーム輸送系の存在の確認のため、PTS1あるいはPTS2を付加したCitrineタンパク質を発現させたところ、ゼニゴケ細胞内のペルオキシソームを可視化させることに成功した。加えて、この可視化した形質転換体を親株として、インフォマティクス解析で同定した因子の機能破壊株の作製し、作製できたものから表現型やペルオキシソーム動態の解析を進めている。ペルオキシソームは、植物や酵母、動物など広く真核細胞に存在するオルガネラである。植物では、脂肪酸代謝や光呼吸など様々な機能を担っている。このペルオキシソームの機能が低下すると、種子の発芽不全や個体の成長抑制、配偶子認識異常など正常な生育に影響を及ぼすことが明らかにされているが、ペルオキシソームの機能発現の分子機構は十分に理解されていない。ペルオキシソームは独自のゲノムをもたないため、ペルオキシソームタンパク質は全て核遺伝子にコードされている。本研究では、ペルオキシソームへのタンパク質輸送の分子ネットワークを明らかにし、植物の高次機能を支えるペルオキシソーム機能発現を分子レベルで理解することを目指す。平成29年度は、新たな実験材料として導入したゼニゴケを使い、ペルオキシソームタンパク輸送の解析を進めた。これまでに、ゼニゴケゲノムでは、シロイヌナズナではファミリーを形成するペルオキシソームタンパク質がゼニゴケでは1つしかないこと、2種類のペルオキシソームタンパク質輸送配列(PTS1、PTS2)を付加した蛍光タンパク質を導入した形質転換ゼニゴケでは、ドット状の蛍光が観察されることを明らかにしている。この形質転換体を使って、ペルオキシソームのマーカー酵素との共局在を免疫電子顕微鏡法で観察したところ、蛍光のドットが確かにペルオキシソームであることが明らかとなった。これら可視化ラインを親株として、CRISPR/Cas9によるゼニゴケのペルオキシソーム輸送因子の機能破壊を行ったところ、ペキソファジーに因子の一つATG2の破壊株では個体の老化が促進されることが明らかとなった。また、ペルオキシソーム輸送の効率が低下する表現型を示す、単離したシロイヌナズナのaberrant peroxisome morphology 7 (apem7)変異体は、ペルオキシソーム膜上でのユビキチン化の異常となっていることが明らかとなった。イメージング解析および免疫電子顕微鏡法によって、ゼニゴケにおけるPTS1 (Peroxisome targeting signal 1)およびPTS2輸送の存在を明らかにした。インフォマティクス解析により、ゼニゴケペルオキシソーム因子を同定し、シロイヌナズナではファミリーを形成している遺伝子群がゼニゴケでは少ないことが明らかとなった。
胚性ゲノムの活性化から着床までのエピジェネティクスと胚の全能性

ほ乳動物の受精卵は胚性ゲノムの活性化を経て、全能性を持つ細胞となり、その後の細胞分化と着床を経て個体形成に至る。本研究では、この過程における遺伝子発現を制御するクロマチンのヒストン修飾に注目し、受精後のクロマチンの再構築による胚性ゲノムの活性化から着床に至るまでの過程でどのような分子機構が働いているかを明らかにすることを目的とした。Pwp1は胚性ゲノムの活性化時に発現が急上昇し、Stat3の上流の遺伝子発現の抑制的修飾であるH4K20me3を認識する因子(PWP1)をコードする遺伝子であり、細胞の分化能にとって必須であることが報告されている。初期胚においてPwp1を抑制すると、4細胞期以降の発生率が徐々に低下し、桑実期で発生が停止することが明らかになった。このことからStat1を介した細胞の分化が初期発生にとって重要であることが示唆された。また、Pwp1抑制胚においては、ゲノム構造の安定化に必要だと考えられているレトロトランスポゾン一つであるLINE1の発現が桑実胚期で上昇していることも明らかになっており、ゲノムの安定化と細胞分化の関連についても今後の検討課題である。また、遺伝子発現を活性化させるH4K20me1修飾に関わるSETD8を1細胞期胚で阻害すると、発生が2細胞期で停止した。20番目のリジン残基の重要性を確認する目的で、ヒストンH4の20番目のリジン残基をメチオニンに置換した変異体(H4K20M)をコードしたmRNAを1細胞期に顕微注入し、過剰発現させた結果、2細胞期で発生を停止した。以上の結果ら、H4K20me1による遺伝子発現制御機構が初期胚の発生にとって重要な機能を持つことが示された。また、SETD8は体細胞ではDNA損傷応答に関わることが報告されていることから、初期胚においても培養中に生じるDNA損傷を修復することで発生に不可欠な機能を持つことが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでのわれわれの研究から、H3K4のメチル化酵素であるSmyd3とクロマチンリモデリング因子であるChd1がそれぞれ細胞の運命決定に関わる遺伝子Oct4、Nanog、Cdx2の発現を調節していることが明らかになっている。また、Chd1によるこれらの遺伝子の発現調節にはHmgpiという初期胚特異的な転写因子が関与していることを明らかにしたが、本研究ではSmyd3を抑制した胚においてHmgpiの発現量が減少することが明らかになった。また、クロマチン免疫沈降によってHmgpiの転写開始領域にH3K4me3が豊富に存在することも明らかになり、Smyd3によってHmgpiの転写開始点近傍のH3K4がトリメチル化され、それをChd1が認識することでHmgpiの転写が活性化され、細胞の運命決定に関わる遺伝子の発現を制御していることが示唆された。また、遺伝子発現を負に制御するH3K4の脱メチル化酵素であるKdm5bを受精後に抑制すると、胚盤胞期までの発生やOutgrowth誘導におけるICM由来のコロニー形成率には差が認められなかったが、多能性維持に必要なOct4、Nanog、栄養外胚葉への分化に必要なCdx2の発現が有意に低下していた。これらの結果から、H3K4のメチル化のみならず、脱メチル化が細胞の運命決定に重要な機能を持っていることが示唆された。次に、遺伝子発現を正に制御するH3K9me3の脱メチル化酵素であるKdm3aを抑制した実験では、胚盤胞期胚までの発生率や形態には異常が見られなかったが、Outgrowth誘導におけるICM由来のコロニー形成率が著しく低下した。また、Kdm3a抑制胚においては栄養外胚葉への分化を誘導するCdx2の発現が著しく増加していることから、Kdm3aが栄養外胚葉への分化を抑制し、多能性の維持に関与していることが示唆されたマウスの初期胚において、様々なヒストン修飾が発生を制御していることが徐々に明らかになりつつあるが、まだその詳細な分子機構は分かっていない。28年度の研究では、これまでわれわれが報告を行っているクロマチンリモデリング因子Chd1とH3K4のメチル化酵素Smyd3が関与する初期胚の細胞の運命決定に関わるメカニズムについて解析を行うとともに、H3K4の脱メチル化酵素Kdm5bとH3K9の脱メチル化酵素Kdm3aが初期胚の発生にどのように関与するかについて検討した。上記の研究に関して、研究実績に記載したような結果を得ており、おおむね順調に研究は進展している。Smyd3はH3K4のメチル化酵素であり、マウスの初期胚においてOct4やNanog, Sox2, Gata6, Eomesなどの多能性関連遺伝子を制御することがわかっている。しかし、Smyd3による多能性関連遺伝子の詳しい制御機構はわかっていない。申請者はCHD1がSMYD3によってメチル化されたH3K4を認識して、下流のHmgpi遺伝子を活性化させるという仮説を立て、この仮説が正しいかどうかを検証した。siRNAを顕微注入したSmyd3ノックダウン胚を作製し、qRT-PCRを行った結果、8細胞期のSmyd3ノックダウン胚においてHmgpiの発現が有意に減少していることが示された。また、クロマチン免疫沈降法によって、2細胞期後期のHmgpiプロモーター領域にH3K4me3修飾が存在することを明らかにした。

また、H3K4のメチル化は遺伝子の発現を活性化させる修飾であるが、その脱メチル化酵素であるKdm5bを受精直後に抑制すると、胎子の形成に関わるNanog遺伝子の発現が減少していた。このことは、ある特定の遺伝子の活性化の維持が、胎子形成に関わる経路を阻害していることを意味しており、これらの遺伝子の同定は今後の興味深い課題である。また、ヒストンH3K9のメチル化は遺伝子発現を抑制する修飾であるが、その脱メチル化酵素であるKdm3aを受精直後に抑制すると、胎盤の形成に関わる遺伝子の発現が上昇していることが明らかになった。このことは、特定の遺伝子の抑制維持が胎盤形成を阻害していることを示しており、これに関わる遺伝子を同定していくことで、胎盤形成の詳細なメカニズムを明らかにすることができる。以上の成果は、受精卵から着床を経て個体に至るまでの発生に、エピジェネティックな要因(Chd1、Smyd3、Kdm3aやKdm5b)が大きく関わっていることを明らかにしたものである。これまで、様々なヒストン修飾酵素やヒストン認識物質について解析を行ってきた。これらの遺伝子を受精直後に抑制しても、胚盤胞期までの発生に大きく影響するものはほとんどなかったが、多能性の維持や胎盤形成に関わる遺伝子の発現を大きく変化させるものがあり、エピジェネティックな要因が発生に大きく影響していることが明らかになってきた。また、ヒストン修飾を認識する因子が、細胞の運命決定に関わる遺伝子の発現を直接制御していることも明らかになった。これらの要因を更に深く掘り下げることによって、初期胚がもつ全能性とそこから分化する細胞系譜の運命決定についてさらに研究を進展させることができると考えられる。ほ乳動物の受精卵は胚性ゲノムの活性化を経て、全能性を持つ細胞となり、その後の細胞分化と着床を経て個体形成に至る。本研究では、この過程における遺伝子発現を制御するクロマチンのヒストン修飾に注目し、受精後のクロマチンの再構築による胚性ゲノムの活性化から着床に至るまでの過程でどのような分子機構が働いているかを明らかにすることを目的とした。Pwp1は胚性ゲノムの活性化時に発現が急上昇し、Stat3の上流の遺伝子発現の抑制的修飾であるH4K20me3を認識する因子(PWP1)をコードする遺伝子であり、細胞の分化能にとって必須であることが報告されている。初期胚においてPwp1を抑制すると、4細胞期以降の発生率が徐々に低下し、桑実期で発生が停止することが明らかになった。このことからStat1を介した細胞の分化が初期発生にとって重要であることが示唆された。また、Pwp1抑制胚においては、ゲノム構造の安定化に必要だと考えられているレトロトランスポゾン一つであるLINE1の発現が桑実胚期で上昇していることも明らかになっており、ゲノムの安定化と細胞分化の関連についても今後の検討課題である。また、遺伝子発現を活性化させるH4K20me1修飾に関わるSETD8を1細胞期胚で阻害すると、発生が2細胞期で停止した。20番目のリジン残基の重要性を確認する目的で、ヒストンH4の20番目のリジン残基をメチオニンに置換した変異体(H4K20M)をコードしたmRNAを1細胞期に顕微注入し、過剰発現させた結果、2細胞期で発生を停止した。以上の結果ら、H4K20me1による遺伝子発現制御機構が初期胚の発生にとって重要な機能を持つことが示された。
安全で確実な経管投薬を実施するための「簡易懸濁法ガイドライン」の策定

現在まで報告されている論文の整理、クリニカルクレッションを策定し、論文精査、エビデンス評価を行っている。簡易懸濁法に関する基礎的データを収集中。テモカプリルはテモカプリナートのエステル体で、テモカプリルとして投与すると吸収され、血中にて活性体であるテモカプリナートとなって薬効(血圧低下)を発揮するプロドラッグである。しかし、テモカプリルと酸化マグネシウムを配合することにより、血中に入る前にテモカプリルがテモカプリナートになってしまうため、吸収されなくなる可能性が考えられる。吸収されなければ薬効発現には至らない、その考えを実証するためのin vitora、in vivoの試験を実施する。具体的にはin vitro試験において、テモカプリルが酸化マグネシウムを同時に水に懸濁させた時のテモカプリル及びテモカプリナートの成分量を液相クロマトグラフィーにて測定する。また、in vivo試験において、テモカプリル、テモカプリナート血中濃度が、酸化マグネシウムを同時に投与することによって変化するか否かを検証する。in vivo試験においてはプロトコールの作成が終了し、現在、倫理委員会提出の書類を作成中である。これらのエビデンスを含め、ガイドラインを作成する予定。ヒトを対象とした臨床試験のプロトコールが出来上がったところであり、今後エビデンスを出し論文受理までもっていくのには時間が不足している。簡易懸濁法に関する論文が少なく、ガイドライン作成の十分量の論文数がないため。in vitro試験は継続して行っていく。in vivo試験については6月の倫理委員会に申請する予定、承認が降りれば7月ごろに実施する。収集した論文に関しては、エビデンスの評価を継続して実施していく。現在まで報告されている論文等を収集し、分類し内容を精査している。また、各学会等に参加し、簡易懸濁法に関する新たな発表内容を確認し、情報を収集している。エビデンスが不足している配合変化に関しては、本学にて確認する準備を行っている。高速液体クロマトグラフ(HPLC)を購入し、対象とする薬物もほぼ決定したため、今後実験を行いデーをタ収集する。体内動態に関しては、当初ラットを用いた検証を計画していたが、ヒトを対象とした臨床試験への変更を考え、現在プロトコールを作成している。当初、体内動態をラットにて確認する予定でいたが、臨床薬理センターに相談したところヒトを対象とした試験実施の可能性があることが判明。現在、プロトコールを作成して倫理委員会に申請する準備ををしているため。引き続き論文の検索を行い、分類、精査を行っていく。相互作用に関しては、対象医薬品に関して検証を行いデータを集積する。体内動態に関しては、プロトコールを作成し倫理委員会に申請する。日程が合わず、海外旅費の使用がなかったため。今年度は倫理委員会申請費用や臨床試験に関わる謝礼等の経費等に使用予定エビデンス構築のためにヒトを対象とした臨床試験を実施する予定であったが、そのプロトコール作成や倫理委員会申請が遅れているため、臨床試験に要する出費が少なかったため。
日本人におけるがんの原因の寄与度：最新推計と将来予測

がんリスクの大きさをとらえる指標としては、要因のがんに対する相対危険度が多く用いられている。一方、要因の与える国全体への寄与度、すなわち負担の大きさを考える場合は、国全体における要因の保有割合を考慮した人口寄与割合が重要な指標となる。近年、わが国では、喫煙率やがん関連感染症の感染率など、要因によってはその保有割合が年代・世代によりダイナミックに変化していることから、現状に合う最新かつ精度の高い寄与度の推計が求められている。本研究では、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因(喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等)の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計した。まず、I.対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、II.がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、1)日本におけるがん統計(罹患・死亡等)、2)日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、3)要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値を決定した。これらを基に、要因毎にIII.人口寄与割合の算出を行った。これを各部位がん毎に集計しなおし、要因どうしのオーバーラップの影響を統計的に補正して、最終的に日本人におけるがんの修正可能な要因の人口寄与割合を推計した。その結果、2015年の日本人におけるがんのうち、修正可能ながんの要因に起因するがんは、男性45%、女性31%、男女計で39%と推計された。男性では、感染20%、能動喫煙20%、飲酒8%、女性では、感染15%、喫煙8%、飲酒6%が寄与割合の高い要因であり、男女とも感染、喫煙、飲酒の順となった。現在、この結果についてシリーズ論文として論文化を進めており、論文受諾段階で数値を確定させ、社会に広く公表する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因(喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等)の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計する。本研究は、わが国における今後のがん対策へ大きく貢献する必須のエビデンスとなる。初年度である本年度は、がんの要因の人口寄与割合推定にあたり必須の定義づけや必須情報の収集整理を行った。すなわち、I.対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、II.がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、1)日本におけるがん統計(罹患・死亡等)、2)日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、3)要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値を収集、またはその収集や要約の方法をおおむね決定した。これにより、今後のがんの要因の人口寄与割合の推計の素地が整った。がんの要因の人口寄与割合推定にあたり、初年度である本年度はI.対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、II.がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、1)日本におけるがん統計(罹患・死亡等)、2)日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、3)要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値を収集、またはその収集や要約の方法をおおむね決定した。本研究の目的は、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因(喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等)の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計することである。計画の達成にあたり、初年度にはI.対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、II.がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、日本におけるがん統計(罹患・死亡等)、日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値をおおむね収集した。第二年度である本年度には、初年度に収集したこれらの情報を用いて、日本人におけるがんの中で、それぞれのがんの要因(喫煙、飲酒、肥満、運動、食事要因(高塩食品、赤肉、加工肉の過剰摂取、野菜、果物、食物線維の摂取不足)、大気汚染、女性関連要因、及びがん関連感染症の一部)に起因するがん罹患及び死亡の度合いを人口寄与割合によって推計した。