hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳腫瘍における術中オールインワン変異解析システムの開発

脳腫瘍の分子診断は重要であるが、その診断時期は治療方針や経過に大きく影響する。術中診断がされることで早くから適切な後療法が可能となるため、その技術確立を目指した。i-DensyはQプローブを対象DNAに水素結合させ、加熱によりdenatureさせ発光させるシステムで、変異によりdenature温度が変化することを利用して、腫瘍を遺伝子診断する。所要時間は約90分と短く、プローブ開発により、各腫瘍の遺伝子診断が可能になる。本研究では、gliomにおいて重要なIDH1 R130およびH3F3Aのプローブを確立させ、IDH2 R172について候補を絞り込んだ。臨床検体を用いたIDH2遺伝子変異、1p/19q LOHの迅速診断技術の確立を目指し、計画に沿って下記を行った。また28年度当初は計画外であったが、H3F3A遺伝子については変異細胞株をすでに入手していたこともあり、その臨床的有用性を鑑みて迅速診断プローブを追加設計、確立させた。この解析結果と並行して、従来法(サンガーシークエンス、MLPA、FISHなど)での照合をすすめている。また術中腫瘍検体のマルチサンプリングも行った。(1)i-Densyを用いたIDH1/2をはじめとした迅速診断技術確立Qプローブを対象DNAに水素結合させ、加熱によりdenatureされ発光。対象DNAに遺伝子変異を認める場合、1塩基の変化によりdenature温度が変化するため、温度差から遺伝子変異が判断可能。IDH1/2変異解析:IDH1 R132のプローブを作成した。IDH2 R172に対するプローブは現在設計中である。また前述のようにH3F3Aに対するプローブもあわせて設計、確立した。そしてこれらのプローブについて、腫瘍検体をi-Densyで解析し実証した。これらはすべて実際の臨床検体を用い、手術と並行して解析した。(2)従来シークエンス法による確認:上記解析の対象となった同一腫瘍組織検体を用いて、同定された異常を再確認した。QIAGENを使用して腫瘍DNAを採取、IDH1/2遺伝子および各染色体のhetero SNPに対して作成したNotI配列付きプライマーを用いてPCRを行い対象領域のアンプリコンを作成。Hiseq 2500でシークエンスを行えるよう準備段階に入った。1p/19q LOH迅速診断:神経膠腫患者の血液からDNAを採取、サンガーシークエンスにより、1p, 19qにおけるgermlinehetero SNPの確認をする予定であったが、検体の収集・整理など事務的な作業が進んでいないため、施行できていない。Hiseq 2500でシークエンスを行えるよう準備はすすめているが、高額な解析法であり、研究協力体制の再調整を模索している。当初は計画外であったが、H3F3A遺伝子については変異細胞株をすでに入手していたこともあり、その臨床的有用性を鑑みて迅速診断プローブを追加設計、確立させた。この解析結果と並行して、従来法(サンガーシークエンス、MLPA、FISHなど)での照合をすすめた。(1)i-Densyを用いたIDH1/2などの迅速診断技術確立:Qプローブを対象DNAに水素結合させ、加熱によりdenatureされ発光。対象DNAに遺伝子変異を認める場合、1塩基の変化によりdenature温度が変化するため、温度差から遺伝子変異が判断可能である。本研究ではまず、IDH1 R132のプローブを作成した。次いでH3F3Aに対するプローブもあわせて設計、確立した。またIDH2 R172については、標的配列についていくつかの候補部位を絞り込み、既に完成したプローブについて腫瘍検体をi-Densyで解析し実証した。これらはすべて臨床検体を用い、手術と並行して解析した。Hiseq2500を用いた解析系の条件検討を行い、適切な結果が得られることを確認した。今後、解析対象となる検体について検討が必要である。1p/19q LOH迅速診断:神経膠腫患者の血液からDNAを採取、これらの整理作業を加速させる。サンガーシークエンスにより、1p, 19qにおけるgermlinehetero SNPを確認する。これに対するプローブで、検体のhetero SNP不均衡を確認、各染色体の異常を同定する。

本装置はQプローブの発光輝度を測定し半定量的に変異を同定するため、hetero SNPの染色体コピー数異常の測定が可能であると予測される。頻度の高いhetero SNPは既に判明しておりプローブ選択は容易である。(2)従来シークエンス法による確認:Hiseq 2500でシークエンスを行うことで、1%までの低アレル頻度の変異を正確に判断できる。協力研究者との調整をすすめる。脳腫瘍
日本語マニュアル文からの知識抽出に関する研究

家電製品から専門的な計測機器まで,製品として市場に現れる全ての機器にはマニュアルが付属している.操作手順が複雑な機器が多い昨今,記述された操作手順と実際の機会の動作の一貫性を保つことや,国外向けのマニュアル作成のための翻訳作業などが非常に難しくなってきている.本研究では,上記の問題を解決する基礎技術として,日本語マニュアル文から操作手順などの知識を抽出する手法について検討した.特に,本研究では記述対象の領域知識には深く依存せず,逆に,言語表現自身の持つ語用論的制約を十分考慮する方式を研究した.本研究によって得られた知見は,以下の通りである.1.マニュアル文からの知識獲得システムに関する研究構文解析器と論理型制約システムを組み合わせることにより,ゼロ代名詞の推定をおこなうためのシステムを構築した.2.マニュアル文における条件表現に関する研究個々の条件表現の性質により,主節の動作主を決定することができることを示した.3.マニュアル文におけるアスペクト辞に関する研究個々のアスペクト辞の性質により,文の動作主を決定することができることを示した.4.論理型制約システムに関する研究Prologプログラム変換に基づく論理型制約システムを構築し,これに否定表現を導入した.この否定表現が個々の言語表現の持つ制約を記述するにあたって有効であることを示した.家電製品から専門的な計測機器まで,製品として市場に現れる全ての機器にはマニュアルが付属している.操作手順が複雑な機器が多い昨今,記述された操作手順と実際の機会の動作の一貫性を保つことや,国外向けのマニュアル作成のための翻訳作業などが非常に難しくなってきている.本研究では,上記の問題を解決する基礎技術として,日本語マニュアル文から操作手順などの知識を抽出する手法について検討した.特に,本研究では記述対象の領域知識には深く依存せず,逆に,言語表現自身の持つ語用論的制約を十分考慮する方式を研究した.本研究によって得られた知見は,以下の通りである.1.マニュアル文からの知識獲得システムに関する研究構文解析器と論理型制約システムを組み合わせることにより,ゼロ代名詞の推定をおこなうためのシステムを構築した.2.マニュアル文における条件表現に関する研究個々の条件表現の性質により,主節の動作主を決定することができることを示した.3.マニュアル文におけるアスペクト辞に関する研究個々のアスペクト辞の性質により,文の動作主を決定することができることを示した.4.論理型制約システムに関する研究Prologプログラム変換に基づく論理型制約システムを構築し,これに否定表現を導入した.この否定表現が個々の言語表現の持つ制約を記述するにあたって有効であることを示した.
閃亜鉛鉱型構造のナローギャップ酸化物半導体の素子応用にむけた基礎的研究

Cu3VO4は酸化物としては希少な物性である,立方晶ダイヤモンド(閃亜鉛鉱)型関連構造と近赤外領域のバンドギャップ(1.14 eV)を有している.本課題では,ミストCVD法によるCu3VO4薄膜の作製方法を確立し,ドーピングによりp型とn型の伝導性を発現させ電気的な基礎物性を明らかにするとともに,Cu3VO4のpnホモ接合,Cu3VO4/ZnOヘテロ接合の形成と解析によって,ナローギャップ酸化物半導体のデバイス化の基礎知見を構築することを目的とする.Cu3VO4は酸化物としては希少な物性である,立方晶ダイヤモンド(閃亜鉛鉱)型関連構造と近赤外領域のバンドギャップ(1.14 eV)を有している.本課題では,ミストCVD法によるCu3VO4薄膜の作製方法を確立し,ドーピングによりp型とn型の伝導性を発現させ電気的な基礎物性を明らかにするとともに,Cu3VO4のpnホモ接合,Cu3VO4/ZnOヘテロ接合の形成と解析によって,ナローギャップ酸化物半導体のデバイス化の基礎知見を構築することを目的とする.
酸・塩基を活用する安定有機金属化合物の新規光電子移動反応系の開発

光電子移動反応における塩基(求核剤)の活用による金属反応剤の活性化について検討した.アリルおよびベンジルスズでは,分子内の近い位置に求核的な水酸基をもつと,反応の効率が上がることが明らかになった.アリルケイ素化合物に塩基性配位子を導入し高配位化すると,非常に効果的に1,2-ジケトン類のアリル化が進行することが明らかになった.本反応では,アリル基のα位選択性や二重結合の立体保持といった,電子移動型反応に特徴的な反応性を備えていた.類似のホウ素化合物についても高配位化合物にすることで,同様のアリル(ベンジル)化が進行することが明らかになった.これらは,アリルケイ素・ホウ素化合物を用いた同種の反応としては初めての例といえる.さらに,反応性の低いアルキルスズ反応剤では,分子内での電子供与能をもつ塩基性ヘテロ原子で置換した,トリアルキルスズ化合物を用いたところ,テトラアルキルスズよりも反応性の向上が見られた.さらに,5配位型アルキルスズ化合物を用いても効率よくアルキル化が進行した.一方,ルイス酸となる金属塩の効果についても検討した.カルボニル化合物に金属塩を加えることで,アリルケイ素化合物からも電子移動反応が進行する例を見出すことができた.また,分子内にアミノ基をもつアリルスズの場合には,金属イオンにより窒素からの電子移動を抑え,効率よくアリル化を進行させることに成功した.光反応との比較から,酸が促進するアリルスズ化合物の熱反応について検討した.光反応では効果的にアリル化に用いることのできる水酸基やアミノ基をもったアリルスズは,熱的なルイス酸促進反応では反応が困難であった.これは,光反応の合成的な利点を示している.ルイス酸促進反応おける立体選択性制御について検討したところ,ルイス酸の配位形式により,選択性の制御できることが明らかになった.これは,光反応には見られない合成的に有用な特徴である.光電子移動反応における塩基(求核剤)の活用による金属反応剤の活性化について検討した.アリルおよびベンジルスズでは,分子内の近い位置に求核的な水酸基をもつと,反応の効率が上がることが明らかになった.アリルケイ素化合物に塩基性配位子を導入し高配位化すると,非常に効果的に1,2-ジケトン類のアリル化が進行することが明らかになった.本反応では,アリル基のα位選択性や二重結合の立体保持といった,電子移動型反応に特徴的な反応性を備えていた.類似のホウ素化合物についても高配位化合物にすることで,同様のアリル(ベンジル)化が進行することが明らかになった.これらは,アリルケイ素・ホウ素化合物を用いた同種の反応としては初めての例といえる.さらに,反応性の低いアルキルスズ反応剤では,分子内での電子供与能をもつ塩基性ヘテロ原子で置換した,トリアルキルスズ化合物を用いたところ,テトラアルキルスズよりも反応性の向上が見られた.さらに,5配位型アルキルスズ化合物を用いても効率よくアルキル化が進行した.一方,ルイス酸となる金属塩の効果についても検討した.カルボニル化合物に金属塩を加えることで,アリルケイ素化合物からも電子移動反応が進行する例を見出すことができた.また,分子内にアミノ基をもつアリルスズの場合には,金属イオンにより窒素からの電子移動を抑え,効率よくアリル化を進行させることに成功した.光反応との比較から,酸が促進するアリルスズ化合物の熱反応について検討した.光反応では効果的にアリル化に用いることのできる水酸基やアミノ基をもったアリルスズは,熱的なルイス酸促進反応では反応が困難であった.これは,光反応の合成的な利点を示している.ルイス酸促進反応おける立体選択性制御について検討したところ,ルイス酸の配位形式により,選択性の制御できることが明らかになった.これは,光反応には見られない合成的に有用な特徴である.まず、電子移動反応であることが明らかになっている反応系として、アリルスズとベンジルとの反応を取り上げた。アリルスズ分子内に塩基あるいは求核種として働く配位性官能基を導入し、電子移動反応やそれに引き続く反応に対する影響を検討した。スズ反応剤としてアルコール性水酸基(1)、エーテル基(2)、エステル基(3)およびアミノ基(4)をもつものを合成した。比較のため、ルイス酸としてBF_3・OEt_2を用いた反応を試みたところ、2、3は付加生成物を与えたが、1、4はアリルスズの付加が進行しなかった。一方光反応では、13で付加生成物が得られ、光反応ではルイス酸促進反応とは異なり水酸基によっても反応が阻害されないという重要性が明確になった。また、13の官能基の違いによる反応性に対する影響を評価するために、β-メタリルスズとの競争反応を検討した。その結果、2、3についてはこれらの酸化電位の違いから説明できるものであるが、1については、特に非極性溶媒中で酸化電位から予想されるよりも反応性が高いことが明らかになった。この理由についてはまだ十分には明確でないが、1とベンジルとの水素結合が重要な役割をもっているものと考えられる。1に類似の不斉アリルスズを用いて反応を行ったが、不斉誘導は確認できなかった。4の光反応では、窒素からの電子移動のためと考えられるが、付加反応は進行しなかった。しかし、反応系にマグネシウム等の金属イオンを添加すると、効率よく付加生成物を与えることが明らかになった。

これは、窒素(塩基)と金属イオン(酸)との相互作用の結果と考えられ、新しい光反応系の構築につながるものと期待される。まず、置換アリルスズとベンジルとの反応を検討した。昨年度、水酸基をもつアリルスズが非極性溶媒中で他の置換アリルスズより反応性が高くなることを見いだしたが、この原因を明らかにすべく置換アリルスズの酸化電位と反応性の関係について検討した。その結果、水酸基をもつアリルスズは非極性溶媒中で酸化電位が低下していることが明らかとなり、電子移動による中間体に溶媒効果が働いているものと結論された。類似の水酸基の効果を探るために、置換ベンジルスズについても検討を加えた。フェノール性水酸基をもつにもかかわらず、光反応により基質である1,2-ジケトンに置換ベンジル基を収率よく導入できることが判明し、合成的な有用性も明らかになった。また、o-位に水酸基がある場合に反応の効率が高くなる傾向が見られ、アリルスズの場合と同様の効果があるものと考えられる。次に、アリルケイ素化合物を光電子移動反応系に利用することを試みた。しかし、その酸化電位が高く、これまでカルボニル化合物の系での電子移動型アリル化は行われていない。そこで、ルイス酸として働く過塩素酸マグネシウムにより、カルボニル化合物を活性化したところ、フェナントレンキノン-アリルトリメチルケイ素の組み合わせで光電子移動反応によるアリル化が収率よく進行することを明らかにした。さらに、酸化電位の低いベンジルケイ素化合物では、同様の方法で1,2-ジケトン類ともアリル化が進行した。一方、アリルケイ素化合物の活性化法として、求核剤(塩基)によるケイ素の高配位化を、この光反応系に適用したところ、アリルトリアルコキシケイ素化合物にフッ化物イオンを作用させた場合にベンジルの光アリル化が低収率ながら進行し、初めて高配位ケイ素化合物を利用した反応系を構築できた。このほか、ルイス酸を用いたアリルケイ素・スズ化合物の反応における立体化学に一般性が見られることを明らかにした。基本的なアリルスズ化合物の熱反応におけるルイス酸の配位形式と立体選択性との関係について明確にした.その結果,配位の方向により,立体化学が制御されていることが判明した.次に,光電子移動反応における塩基(求核剤)の活用による金属反応剤の活性化について,引き続き検討した.5配位ケイ素化合物として知られているシラトラン化合物やカテコール配位子をもつシリコナートを用いたところ,極性の配位性溶媒中で非常に効果的に1,2-ジケトン類のアリル化が進行することが明らかになった.これは,アリルケイ素化合物を用いた同種の反応としては初めての例といえる.本反応では,アリル基のα位選択的反応性や二重結合の立体保持といった,電子移動型反応に特徴的な反応性を備えていることも確認された.一方,スズ反応剤を用いた系では,その高い反応性を利用し,一般に電子移動型反応が困難とされる1,2-ジケトン類の単純なアルキル化について検討を進めた.分子内での電子供与能をもつ塩基性ヘテロ
牛における早期妊娠因子(early pregrancy factor)に関する研究

供卵牛ならびに受卵牛の早期妊娠因子(early pregnancy factor:EPE)の動態を検討した。通常人工受精後の妊娠成立牛において、授精1日後に急激なEPF活性の亢進が認められ、21日後まで高い活性を示したが、非妊娠牛ではEPF活性の上昇は示さなかった。過剰排卵処置後に人工授精し、胚回収前後のEPF活性を測定した結果、授精後2日にEPF活性は授精日および授精1日後より有意に上昇し、胚回収日(授精7日目)まで高い活性を維持したが、胚回収1日後に活性は消失した。授精卵数とEPF活性の間に有意な関係は認められなかった。一方過剰排卵処置後に人工授精し、妊娠した個体のうち、単胎妊娠牛と多胎妊娠牛(双胎妊娠牛と4胎妊娠牛)のEPF活性は授精前と授精直後にはともに認められなかったが、授精後3日に両者のEPF活性は上昇し、56日後まで高い活性で推移した。授精後3日および7日において、多胎妊娠牛のEPF活性は単胎妊娠牛よりも高い値を示し、この間で胎子数とEPF活性の間に有意な相関が見られた。血液中ホルモン動態については、プロジェステロン濃度が単胎妊娠牛よりも多胎妊娠牛において高値を示し、さらに妊娠初期において、胎子数の増加に伴い高くなる傾向を示した。一方、エストロジェン濃度は胎子数に関係なく低値で推移した。胚(人工授精後78日の回収胚)移植後の妊娠成立牛では、移植1日後に急激なEPF活性の亢進が認められ、15日後まで高い活性を維持した。胚移植後の非妊娠牛では、移植1日後にEPF活性が若干上昇し、10日まで低活性で推移したものの、15日後には活性は消失した。本成績から、ウシにおいても受精後および胚移植後の超早期に母体血清中にEPFが出現しており、また、胚回収直後の母体血中からEPF活性が消失したことから、EPF活性の検出を指標として超早期妊娠診断や胚移植後の受胎の成否判定が可能であることが示唆された。牛の早期妊娠因子(early pregnancy factor:EPF)の検出法の検討を行った.すなわち,良好なロゼット形成率を得るために牛リンパ球と異種動物の赤血球の組み合わせを検討した.牛リンパ球は脾臓および内側咽頭後リンパ節から分離し,低イオン強度液によって死細胞を除去して調整した.異種動物の赤血球はヒツジおよびヒトから採取した.ヒツジ赤血球は未処理のものと,2ーaminoethy lisothiouronium bromide (AET)で処理したものの2種類を用意した.次に良好なロゼット形成率を得た牛リンパ球と赤血球の組み合わせを用いてロゼットを形成させるために遠沈後の保温時間の検討および抗牛リンパ球血清(ALS)の選定を行った.ALSは牛の脾臓から分離したリンパ球を抗原として作製した.牛血清試料は人工授精の当日を妊娠0日とし,授精前および妊娠の各期に採取した.牛の脾臓から採取したリンパ球はヒツジ赤血球と良好なロゼットを形成した.リンパ節から分離したリンパ球はヒツジ赤血球と最も高いロゼット形成率を示したが,EPFの検出には不適当であった.また,ヒツジ赤血球をAETで処理しても,未処理のものとの間にロゼット形成率の差を認めなかった.ロゼットを形成させるための遠沈を行ってから1時間の保温時間を置くとロゼット形成率は安定した.ALSは15種類作製したが,2000倍希釈においてロゼット形成を50%抑制し,しかも妊娠および非妊娠血清で処理したリンパ球を用いた場合,その両者の間にロゼット形成率の差を認める良好なもの1種類を得た.このようにして得た結果を利用し,牛の妊娠期中のEPF値について予備的検討を行った.すなわち,脾臓から分離したリンパ球を牛血清で処理してリンパ球浮遊液とし,これにALSとモルモット補体を加えてロゼット抑制価(RIT)を測定したところ,妊娠67日ですでにRITが上昇し,EPFの出現を認めた.供卵牛ならびに受卵牛の早期妊娠因子(early pregnancy factor:EPE)の動態を検討した。

血液中ホルモン動態については、プロジェステロン濃度が単胎妊娠牛よりも多胎妊娠牛において高値を示し、さらに妊娠初期において、胎子数の増加に伴い高くなる傾向を示した。一方、エストロジェン濃度は胎子数に関係なく低値で推移した。胚(人工授精後78日の回収胚)移植後の妊娠成立牛では、移植1日後に急激なEPF活性の亢進が認められ、15日後まで高い活性を維持した。胚移植後の非妊娠牛では、移植1日後にEPF活性が若干上昇し、10日まで低活性で推移したものの、15日後には活性は消失した。本成績から、ウシにおいても受精後および胚移植後の超早期に母体血清中にEPFが出現しており、また、胚回収直後の母体血中からEPF活性が消失したことから、EPF活性の検出を指標として超早期妊娠診断や胚移植後の受胎の成否判定が可能であることが示唆された。
核融合炉材料の照射下局所強度変化の精密評価に関する研究

重イオン照射およびそののち表面層を除去したした材料に微小硬度計による連続押し込み試験を行い、硬度の深さ分布を明らかにするとともに、最表面の変質効果、重イオン照射深さプロファイルの効果を考慮した硬度変化の精密評価を行う解析手法を確立させた。核融合構造材料候補材である低放射化フェライト鋼にヘリウムイオンと同時に重イオン照射し、微小硬度を測定し、注入ヘリウム量に比例して硬さが増加することが明らかになった。核融合炉高熱流束候補材料であるタンタルを各温度で重イオン照射し、表面から1μm以下の領域の微小硬度を評価した。その結果、照射温度が600°Cと700°Cの間で硬度が大きく減少することがわかった。一方組織観察では、この温度においては顕著な組織の変化が認められなかった。その原因の可能性として、600°Cでは電子顕微鏡で観察されない微小な欠陥集合体が多数蓄積していることが考えられる。これを確かめるため、600°C、700°Cで照射せれた試料を1000°Cで熱処理したところ、600°C照射のみ微小なバブルが高密度に発生した。すなわち、600°Cでは、微小な空孔が蓄積していたことが明らかになった。同様な押し込み試験を核融合炉窓材として想定されるシリカガラス照射材に適用した。シリカガラスでは金属と異なり、硬度だけでなくヤング率も同時に変化する。押し込み試験の荷重負荷、除荷曲線の解析により硬度とヤング率を区別して評価することが可能になった。照射により硬度、ヤング率とも一旦増加の後減少することが明らかになった。まず微小硬度計による硬度深さ分布の測定を硬度評価が比較的確立されている純金属(銅、バナジウムなど)の重イオン照射、非照射材について、そのままのものとイオンミリングにより10nm精度で段階的に表面層を除去したものについて行った。弾塑性解析モデルにより、最表面に硬化層のあるときの連続押し込み試験による硬度の変化を精度良く解析するシステムを構築し、実験結果から内部の真の硬化量を推定できるようになった。この手法を、核融合炉候補材の中でも特に照射による硬化および脆化が懸念される低放射化フェライト鋼、バナジウム合金、金属タンタルに適用し、各候補材に関し、照射による硬化の精密評価を行うとともに、耐照射性の一層の向上の方向を明らかにした。また、微細組織観察との比較により、欠陥集合体の種類による硬度変化への寄与の差を明らかにした。さらに微小試験片による破壊靱性評価の精度向上を目指し、形状の異なる低放射化フェライト鋼試験片を作製し破壊靱性評価試験を行い、サイズ効果とその校正手法を明らかにした。重イオン照射した材料に微小硬度計による連続押し込み試験を行い、硬度の深さ分布を明らかにするとともに、微細組織変化との相関を明らかにした。これを確かめるため、600°C、700°Cで照射された試料を1000°Cで熱処理したところ、600°C照射のみ微小なバブルが高密度に発生した。同様な押し込み試験を核融合炉窓料として想定されるシリカガラス照射材に適用した。

シリカガラスでは金属と異なり、硬度だけでなくヤング率も同時に変化する。押し込み試験の荷重負荷、除荷曲線の解析により硬度とヤング率を区別して評価することが可能になった。照射により硬度、ヤング率とも一旦増加の後減少することが明らかになった。さらに微小押し込み試験を核融合候補低放射化フェライト鋼(JLF-1)溶接部材の局所硬度測定に応用した。熱履歴による硬度の分布と組織変化の相関が得られた。この研究成果は溶接部材の照射試験における試験片の微小化を進める上で有効である。超微小硬度計と小型ビッカース硬度計を用いて、バナジウムにおける照射下の不純物の役割を明らかにした。金属バナジウムに窒素をさまざまなレベル添加した試料に、2.4MeVのCuイオンを室温と300°Cで1dpa照射し、照射領域の電子顕微鏡組織観察と超微小硬度計による照射領域の硬度測定を行った。その結果、300°C照射において電子顕微鏡では同程度の転位ループが観察されたが、照射による硬度上昇は窒素レベルが高いほど増加した。すなわち、転位の硬度への寄与は300°Cにおいて窒素レベルが高いほど増加していることを示しており、これは窒素不純物の転位への集合による効果であると推定される。比較のため、窒素レベルが異なるバナジウムを90%冷間加工しその後100°Cずつ温度を上げてアニーリングを行いビッカース硬度を測定した。その結果300-400°Cのアニーリングによって硬度が逆に増加することがわかった。この間加工転位密度の変化は無く、300-400°Cで窒素が移動し転位の強度への寄与を高めたものと考えられる。なお硬度は500°Cから減少しはじめるが、これは組織との比較により、転位の熱回復によるものであることがわかった。以上の結果から、バナジウムの加工と照射効果に関しては、窒素の役割が大きく、良い加工性と照射下の良好な特性を保つには窒素の低減化が必要であることがわかった。
非線形振動領域で動作する超音波モータ/アクチュエータの限界性能評価

本研究では、超音波モータの限界性能を決定している要因が、大振動振幅時の振動子の非線形振動特性であることを明らかにするために、まず、ロータに接着された摩擦材と円環の接触モデルの差がモータの限界性能に影響しないことを示すための理論的検討を行った。摩擦材の軸方向接触に関して、従来の単純なばねモデルから粘弾性を考慮したモデルに拡張し、モータ特性の計算を行った結果、粘弾性を考慮すると、モータの効率はこれまでよりも低く見積もられるが、モータの回転速度、出力トルクは変化しないことが示された。つまりこの解析モデルでは、実験的に確認されている、モータの印加電圧増加に対して、モータの出力特性が比例増加しない現象は説明できないことが明らかになった。次に、振動子の電気的等価回路モデルにおける内部機械損失抵抗が、振動速度の関数として変化する解析モデルを構築し、モータ特性の印加電圧依存性を計算した。内部機械損失抵抗は前年度に測定した、振動子にバースト状の電圧を印加した後の振動速度応答から求めたものを多項式近似したものを用いた。その結果モータの回転速度と出カパワーは印加電圧の増加と共に飽和する傾向が、また効率に関しては印加電圧の増加に対して低下する現象が確認された。一方、出力トルクは、以前のモデルでの計算結果と同様、印加電圧に比例して増加した。これらの結果から、モータの出力トルクは印加電圧を増加させれば向上する可能性があるが、他の特性はこれまでの解析モデルから見積もられるものより低下することが明らかになると共に、振動速度が印加電圧の増加に対して飽和傾向があることから、振動速度が材料の破断限度を超え、モータが破壊されるような状況で駆動することは、実際には困難であることも分かった。本年度はまず、電気的バースト応答を用いて、振動子の大振幅応答の測定するための実験装置の試作を行い、従来報告されている縦振動するボルト締めランジュバン型振動子の非線形振動特性の確認実験を行った。さらに複合振動子型超音波モータに使用されているねじり振動子(直径30mm)や代表研究者が試作している4本の縦振動子と円環からなる進行波型超音波モータ(円環直径140mm、振動子直径30mm)、2つの直交するたわみ振動を励振できる複合たわみ振動子を駆動源として用いた進行波型超音波モータ(円環直径130mm、振動子直径30mm)のステータ部の大振幅特性を測定し、いずれの場合にも大振幅動作時に内部機械損失抵抗が、ある振動速度を境に急激に増加し共振周波数が低下する非線形挙動を示すことが確認された。この事から振動子の振動速度は駆動電圧に比例して増加することはなく、これが超音波モータの限界特性に影響している可能性があることが明らかになるとともに、このことを理論的に裏付ける動作モデルを構築するための非線形パラメータの導出がおこなえた。またこれらの実験と平行して、モータのロータに接着されている摩擦材のモデルを、従来の単純なばねモデルから、粘性を考慮したモデルに拡張してモータ特性を計算する基礎的な検討を行った結果、摩擦材の粘性を考慮すると回転速度、出力トルクの計算結果には影響せず、効率のみを低く見積もる可能性があることが分かった。本年度は、超音波モータの限界性能を決定している要因が、大振動振幅時の振動子の非線形振動特性であることを明らかにするために、まず、ロータに接着された摩擦材と円環の接触モデルの差がモータの限界性能に影響しないことを示すための理論的検討を行った。

つまりこの解析モデルでは、実験的に確認されている、モータの印加電圧増加に対して、モータの出力特性が比例増加しない現象は説明できないことが明らかになった。次に、振動子の電気的等価回路モデルにおける内部機械損失抵抗が、振動速度の関数として変化する解析モデルを構築し、モータ特性の印加電圧依存性を計算した。内部機械損失抵抗は前年度に測定した、振動子にバースト状の電圧を印加した後の振動速度応答から求めたものを多項式近似したものを用いた。その結果モータの回転速度と出力パワーは印加電圧の増加と共に飽和する傾向が、また効率に関しては印加電圧の増加に対して低下する現象が確認された。一方、出力トルクは、以前のモデルでの計算結果と同様、印加電圧に比例して増加した。これらの結果から、モータの出力トルクは印加電圧を増加させれば向上する可能性があるが、他の特性はこれまでの解析モデルから見積もられるものより低下することが明らかになると共に、振動速度が印加電圧の増加に対して飽和傾向があることから、振動速度が材料の破断限度を超え、モータが破壊されるような状況で駆動することは、実際には困難であることも分かった。
半導体微粒子を高分散担持した鎖状化合物による新規光蓄電池の創製

擬一次元化合物KFeS2を用いて光蓄電池の作製を行った。この光による充電量(光蓄電量)は光照射時間にほぼ比例して増加した。断続的に光を照射し、その際のセルの起電力を測定すると、光照射中は起電力が上昇し、光照射停止中はその起電力を維持した。これらの結果から、作製したセルは光照射によって充電がなされていると考えられる。また各種電解液の検討を行い、ヨウ化カリウム-メタノール液で大きな光蓄電量を得ることがわかった。光触媒性半導体超微粒子FeS2を高分散に担持した鎖状化合物(1次元物質)KFeS2を電極とした電池において、我々は金属イオンの光インターカレーションを利用した光蓄電池の実現を目指している。我々はFeS2 /KFeS2複合材料電極を作用極、またCuを対極として、Cuイオンを含む電解液で電池を構成した。昨年度、本研究結果から複合材料電極への光照射中に、起電力は増大していくが、光照射を停止すると自己放電せずに起電力を保持し、また光照射時間に比例して蓄電量が増大することがわかっている。このメカニズムを調べるためにX線回折測定を行い、CuがKFeS2鎖間にインターカレーションしていることがわかった。またCu以外の各種金属イオンを含有する電解液による光蓄電池を構成して、金属イオンの光インターカレーションの有無、および光蓄電量を測定した。その結果、Kイオンを含有した光蓄電池において光蓄電量の向上が見られた。また光照射時間とともに光蓄電量の増大も見られた。本複合材料電極にカーボン系導電助剤を添加することで蓄電量の増大も確認した。電気化学インピーダンス測定により、これは電極界面における電荷移動抵抗の低減効果によると考えられる。また複合電極材料を金属基板に塗布・焼成することで薄膜セルを構成し、本助成で購入した疑似太陽光装置によりI-V特性を測定した。その結果、従来の蓄電を伴わないシリコン太陽電池などの太陽電池とは異なる特性を示した。これは電極自体が蓄電能を有することを考慮することで説明できる振舞いであることがわかった。光蓄電池の有望な材料として層状化合物CuFeTe2において酸素を選択的にインターカレーションすることで電気抵抗が変化することがわかった。現在は雰囲気中の酸素分圧によりインターカレション量を制御しているが光触媒性半導体超微粒子の担持による光蓄電池への開発の指針を見出した。ここで光蓄電池とは1つの電極上で光エネルギーを電気エネルギーに変換し、かつ蓄電できる電池である。このような光インターカレーションを利用した全く新しい動作原理に基づく光蓄電現象は実現されておらず、また光蓄電池の開発が期待できる。FeS2 /KFeS2複合材料電極を作用極、またCuを対極として、Cuイオンを含む電解液で電池を構成した。複合材料電極への光照射中に、起電力は増大していくが、光照射を停止すると自己放電せずに起電力を保持することがわかった。また、光照射時間に比例して蓄電量が増大することもわかった。これらのことから電極を構成する鎖状物質KFeS2へのCuのインターカレーションが光照射によって生じ、これによって蓄電できる光蓄電池が実現していると考えられる。また他の金属イオンによるインターカレーションを検討したところ、Kのインターカレーションによる光蓄電も観測された。またCuよりKインターカレーションを用いた光蓄電池の方が光蓄電量は向上した。さらに光蓄電量を向上させるためには電極の多孔質化が有効であることが示された。またX線回折測定やサイクリックボルタンメトリーなどの電気化学測定から、鎖状物質KFeS2のFeS2鎖間への金属イオンのインターカレーションが生じることで蓄電していることが示唆された。FeS2 /KFeS2複合材料電極への光照射中にのみ起電力は増大し、光照射を停止すると自己放電せずに起電力を保持した。また光照射時間に比例して蓄電量が増大することがわかった。これらの実験結果から本系は光蓄電池として機能していると考えられる。これは光触媒性半導体超微粒子FeS2を高分散に担持した鎖状化合物KFeS2への金属イオンの光インターカレーションによる光蓄電を動作原理とした初めての光蓄電池であると考えられる。またその光蓄電量も金属イオンの選定、電極表面の改質などで向上することがわかった。これらのことから初年度の研究目標はおおむね順調に進展していると考えている。平成23年に得られた結果を基にして、最終年度である24年度は光インターカレーション現象、光蓄電メカニズムの解明を行い、新規光蓄電池のプロトタイプ作製を試みる。

(1)メカニズムの解明種々の実験による着実なデータの積み重ねの上に立脚した光インターカレーション現象、および光蓄電メカニズムの解明に挑む。(2)新規光蓄電池のプロトタイプの作製前年度までの電極材料の合成プロセスの確立をもとに、実際に小型光蓄電池のプロトタイプの作製を行う。光蓄電池のメカニズム解明のため、電池としての基本測定であるサイクリックボルタンメトリー、定電流充放電特性などの測定を行う。このためには電気化学測定装置関連品、および電解液、電極類などが必要となる。新規光蓄電池のプロトタイプ作製のためにはFeS2/KFeS2複合材料膜作製のための原料、透明電極、電解液、基板類などの消耗品が必要となる。投稿論文費、大学院生による実験補助費、国内外での学会発表のための出張費・滞在費が必要となる。
reperfusion injuryによる心臓・肺障害の機序の解明と治療法の開発

背景:肺における遠隔再潅流障害は血管閉塞や外科手術の患者において認められる.Adenosine monophosphate deaminase(AMPD)3によって産生されるinosine monophosphate(IMP)がこの再潅流障害に関与していると言われている.本研究の目的は,IMPの投与が骨格筋の虚血・再潅流モデルにおいて,肺の遠隔再潅流障害を軽減するかどうかである.方法・結果:マウスの両側下肢を結紮し,3時間後に結紮を解除することによって,肺の遠隔虚血・再潅流障害を作成した.再潅流前後で肺におけるAMPD活性,myeloperoxidase(MPO)活性,IMP, AMPD3mRNA, tumor necrosis factor-α(TNF-α)を解析した。さらに,IMP投与を行い,これらの項目を同様に検討した.肺におけるAMPD3mRNA, AMPD活性,IMP産生は虚血・再潅流後に有意に増加した.また,虚血・再潅流後に,MPO活性,TNF-αは有意に増加し,酸素分圧(Spo2)は有意に低下した.組織学的検査では,好中球の有意な浸潤と蓄積を認めた。一方,IMP投与によってMPO活性,TNF-α,好中球の浸潤,Spo2は有意に改善した.結論:遠隔虚血・再潅流障害によって,肺におけるAMPD3の活性化とともにWPO活性,TNF-αの増加を認め,肺の炎症を惹起した.IMPの投与によって,MPO活性およびTNF-αの低下,Spo2の上昇を認め,肺の障害が軽減した.以上の結果から,IMPの肺における遠隔再潅流障害の新たな治療法としての可能性が広がった.今後の展望:今後は,再潅流障害の機序の解明と新たな治療方法の開発をAMPPDに焦点を絞り行う.特にAMPD3の特異的な作用を検討するために,国立循環器病センターと協力して,AMPD2およびAMPD3のノックアウトマウスにおける心臓・肺における遠隔虚血・再潅流障害を解析する予定である.2.WTで虚血再潅流後に、AMP, IMPは増加し、3時間後で最も高値であった。AMPD3KOにおいては、AMPは著明に増加したが、IMPはほとんど増加しなかった。3.WTではAMPDの活性は著明に上昇したが、AMPD3KOではほとんど上昇しなかった。4.WTでは炎症の指標となるMPO活性は再潅流3時間後に有意に増加し、AMPD3KOではそのMPO活性の上昇ははさらに顕著であった。5.病理組織学的検討でAMPKOマウスでは虚血・再潅流後に非常に強い好中球の浸潤を認め、KOマウスより強かった。一方,IMP投与によってMPO活性,TNF-α,好中球の浸潤,Spo2は有意に改善した.結論:遠隔虚血・再潅流障害によって,肺におけるAMPD3の活性化とともにWPO活性,TNF-αの増加を認め,肺の炎症を惹起した.IMPの投与によって,MPO活性およびTNF-αの低下,Spo2の上昇を認め,肺の障害が軽減した.以上の結果から,IMPの肺における遠隔再潅流障害の新たな治療法としての可能性が広がった.今後の展望:今後は,再潅流障害の機序の解明と新たな治療方法の開発をAMPPDに焦点を絞り行う.特にAMPD3の特異的な作用を検討するために,国立循環器病センターと協力して,AMPD2およびAMPD3のノックアウトマウスにおける心臓・肺における遠隔虚血・再潅流障害を解析する予定である.
ALTが語るナラティブとアイデンティティ変容に関する研究：社会文化的・言語的視点

本研究の実施1年目の実績成果は,以下の2点にまとめられる。1)文献調査Assistant Language Teacher (ALT)に関する研究を、Japanese Teacher of English (JTE)との関係性に注目した研究、Team teachingにおける授業研究、ALTの制度面に焦点をあてた研究、授業中のALTに着目した研究、ALTの実態に関する量的研究、ALTのオートエスノグラフィ研究のカテゴリーに分けて整理した。これらを踏まえ、個人としてのALTに寄り添う研究として言語教師のナラティブ・アプローチが国内外ではどのように行われているかを精査した。また、外国語教育における学習者や言語教師のアイデンティティに関する理論を調査した。社会文化的視座からは、第二言語学習者のアイデンティティを捉えたNortonや言語教師のアイデンティティにおけるVarghese etalの研究が大きな示唆を与えてくれた。また、文体論・物語論の観点では、視点の問題に焦点を当て、「語り」に潜在する複数の「焦点化者」の存在を指摘しているGenette、インタビューの身体性に言及するBarthe等の文献を精査した。2)ALTへのインタビュー実施と分析日本やオーストラリアの学校に勤めるALTに半構造化インタビューを実施した。インタビューは、外国語教育実践全般に関わる内容とし、一人につき30分45分のインタビューを行った。また、ALTに関わる機関でもインタビューを実施した。本研究に携わる研究者が、社会文化的視点、言語的視点からALTのナラティブをそれぞれに捉えてまとめ、国内の学会で発表を行った。本年度は日本で勤めるALTのナラティブを各研究者が異なる視点から行った分析を今後は統合的にまとめてALTのナラティブを捉えていく。予定していた国内・海外のALTへのインタビューが計画通りに進み、各研究者がそれぞれのアプローチに基づいて計画的に分析を進めていくことができている。また、定期的に会議を持つことで、研究の進捗状況を常に共有しながら進めていくことが可能となり、おおむね順調に進展している。平成30年度は、日本や海外で勤める現職のALTへのインタビューによるナラティブを分析してきた。今後は現職ALTに加えてALT経験者へのインタビューの実施も計画している。ここまでは異なるアプローチからALTのナラティブ研究を進めてきたが、上記研究実績と成果を踏まえ、今後の研究の中で特に令和元年の後半からは、それぞれのATLについて各アプローチを統合的にまとめていく予定である。その中で、共通点や相違点を見出しながら、外国語教育におけるALTのアイデンティティ変容の様子をより明確に分析、理論化し、学会での研究成果発表や研究論文の発表も含めて計画的に進めていく。令和元年にも繰り越された海外でのインタビューを計画しているため、旅費の配分を考慮した結果、次年度に繰り越している。
遊離筒状皮弁末梢に作成した動静脈瘻の血流増大効果による再建陰茎の勃起の研究

勃起可能な陰茎を再建するために、血管柄付き遊離組織移植皮弁(以下遊離皮弁とする)による再建陰茎の末梢で動脈と静脈を吻合し(arteriovenous fistula : A-V fistula)、再建陰茎の根元を圧追することで鬱血、すなわち勃起状態を再現することを最終目標とした。遊離皮弁遠位にA-Vfistulaを作成すると、blood steal phenomenonにより皮弁組織への血流が低下し、皮弁壊死をきたす危惧があり、まずその安全性を明らかにする必要があった。一方、遊離皮弁移植は微細血管縫合を要するため吻合部血栓を招き易いが、A-V fistulaは吻合部血流を増加させ、吻合部血栓を予防する効果が得られる長所も想定された。本研究は、それらを解明することを目的として行った。実験は雑種成犬を用い、下腿に伏在動静脈を血管茎とする島状皮弁を挙上、A-Vfistulaを作成しない場合と作成した場合とで、皮弁の鬱血状態の観察、移植皮弁の大腿動脈静脈圧、血流量、皮弁組織血流量を測定した。その結果、皮弁の栄養血管どなる大腿動脈の血流量は、皮弁挙上後は有意に減少し、肉眼的にも動脈の拍動は減弱し、血管壁の緊張も低下した。皮弁末梢にA-Vfistulaを作成すると、血流量は約45倍の血流量増加効果が得られ2週目においても大腿動脈血流量増大は持続した。一方、皮弁部分への組織血流量は大腿A-V fistula作成により約50%の低下を認めたが2週目にはほぼ皮弁挙上前の血流量のレベルに復し、皮弁壊死はなかった。以上の結果から、50%程度の皮膚への血流量低下は皮弁自体の壊死を来すほどのものではなく、A-Vfistulaを伴った皮弁移植の安全性を裏付けるものであった。また、遊離皮弁においてA-V fistula作成の追加は、吻合部における血流量の圧倒的増加により、吻合部血栓を防止するのに極めて有用であると考えられた。今後はこのA-V fistulaモデルにおいて長期経過後の静脈の開存と病理学的変化、および皮弁基部を圧迫し鬱血させた場合の皮弁組織への障害を明らかにする予定である。遊離皮弁による再建陰茎の末梢に勃起のための動静脈瘻を作成することの安全性を確認するために次の検討を行なった。血管柄付遊離皮弁の末梢において主軸動脈と静脈の間に動静脈痩(A-Vシャント)を作成し、(1)血流増大効果により移植床動静脈と皮弁動静脈の吻合部血栓形成が予防されるか否か、(2)A-Vシャントを作成することによって皮弁血流が低下し皮弁壊死に陥らないか否かについて、末梢にA-Vシヤントを作成していないコントロール群15例と、作成した6症例について検討した。

コントロール群においては5/15例(33%)において吻合部血栓を形成したが、A-Vシャント作成群では血栓形成は認めなかった。またA-Vシャント作成群における皮弁の壊死も認めなかった。以上から本法は血栓形成を予防し、皮弁についても安全であることが証明された。この内容は平成14年11月21-22日沖縄で開催された第29回日本マイクロサージャリー学会学術集会で発表した。)血管柄付遊離皮弁の末梢において主軸動脈と静脈の間に作成した動静脈痩(A-Vシャント)が吻合部血栓形成を予防し、blood steal現象による皮弁壊死を原因しないことを明らかにした。(A-Vシャントを作成していないコントロール群(第1群)15例と、作成した6例(第2群)について、第1群においては5/15例(33%)において吻合部血栓を形成したが、第2群では血栓形成は認めず皮弁の壊死も認めなかった。)次に、2つの群の微小循環動態をハイスコープで経時的に皮弁の根部の圧迫前後で観察した。その際、健側耳介をコントロールとした。ハイスコープ観察(表皮を薄く擦過して観察する)では、通常真皮乳頭層毛細血管と血流が観察されるが、初期には第1群は血管拡張を示し、第2群では血管拡張と血流停滞(充血)を示した。長期経過後はいずれも血管の細小化と血流の正常化を認めた。また、根部圧迫では第1、2群とも初期は血管拡張と血流停滞が見られるが、長期経過後は第1群では血管拡張の程度は軽度となるが、第2群の方は第1群に比べ血管拡張の程度は維持されていた。これらの所見から、皮弁末梢に置いた動静脈瘻が、皮弁根部圧迫による脈管容積の増大により、長期経過後も再建陰茎の容積を維持しうる優れた工夫になると考えている。血管柄付遊離皮弁の末梢において主軸動脈と静脈の間に作成した動静脈瘻(A-Vシャント)が吻合部血栓形成を予防し、blood steal現象による皮弁壊死を原因しないことを明らかにするために、家兎耳介に作成した遊離皮弁モデルを用いたが、主軸動脈(血管径0.3-0.7mm)と静脈(0.61mm)を吻合して遊離皮弁化する過程で、ほとんどの症例が吻合部血栓により壊死となった。そこで、体重1015kgの雑種成犬10頭を用い実験を行った。下腿に伏在動静脈を血管茎とする約5x5cmの島状皮弁を挙上し、その末梢にA-Vシャントを作成した。皮弁の栄養血管となる大腿動脈の血流量は、皮弁挙上前は46.7±25.8ml/minであったのに対して、皮弁挙上後は3.7±2.4ml/minより有意に減少した。大腿動静脈間にシャントを作成すると、この血流量は162.2±38.ml/minと約45倍の血流量増加効果が得られた。増強した血流量は経時的に低下傾向を示したが、2週目においても大腿動脈血流量増大は持続した。一方、皮島部分への組織血流量は大腿動静脈シャント形成により約50%の低下を認めた。低下した皮島への血流量は、1週目以降は回復傾向を示し、2週目にはほぼ皮弁挙上前の血流量のレベルに復した。動静脈シャント形成は移植皮弁の動脈圧自体には有意な変化をもたらさなかった。しかし静脈圧は17.9±4.4mmHgより44.0±11.9mmHgと著明な静脈圧上昇を認めた。この変化は、静脈圧波形に著明な拍動性の変化を伴っていた。この上昇した静脈圧は経時的には徐々に低下傾向を示したが、2週後においても正常の状態にまで復することはなく、またシャント開放直後より認めた拍動性の変化も振幅が徐々に小さくなったが2週後においても認められた。AVシャント作成により静脈圧が上昇し、動静脈圧較差が減少したことが皮弁自体への血流量低下の要因となっていることが示唆された。また、AVシャント形成後2週目頃には皮弁の血流が正常状態に戻る過程も、静脈圧の正常化と関連していると思われた。動静脈シャント形成による血行動態の大きな変化は、シャント開放直後より認められた。
東南アジア地域の天然ゴムプランテーションで発生する大気汚染物質の特性と影響評価

大気汚染物質発生源である乾燥炉内,作業所,周辺の天然ゴム林,都市部および郊外に全粒子サンプラーを設置しフィルタ上に粒子捕集を行うと共に,粒子径別サンプルをナノ粒子サンプラーで採取し,発生源情報を収集した。サンプリングは,ソンクラ県ハジャイ周辺を中心にして年間を通じて継続的に行った。サンプルの分析項目は,全粒子濃度,粒子径別濃度,炭素成分,多環芳香族炭化水素(PAHs)等の成分であり,すべて現有の分析装置を使用した。調査結果から,ハジャイ近辺の大気環境負荷は,天然ゴムの産出量と気象条件の影響を受けていることが判明した。特にRSSの製造・輸送・ゴム製品製造・消費の一連のプロセスで排出される大気汚染物質の排出量に着目し,上記で得たRSS製造時の発生源情報,既往の研究や環境情報データベースからの汚染物質発生量原単位などを用いて,各段階におけるCO2,NOx,多環芳香族化合物(以下PAHs)排出量を推定した。製造・輸送プロセスを通した汚染物質の排出量を推定した結果,古木燃焼時のPAHs排出が全体の9割近くと卓越する一方で,日本国内のゴムタイヤ製造プロセスでの排出は相対的に少ないことと推測された。RSS製造からタイヤ製造に至るまでの過程に限れば,総PAHs排出量に占める古木燃焼の寄与は非常に大きいと推定されるが,正確な議論を行うためには,船舶を含めたより多くの排出データの蓄積が必要と考えられる。1)製造プロセス・大気環境および土壌堆積物調査調査:タイ南部ソンクラ県において天然ゴムプランテーションと製造工場の視察を行った。また,天然ゴムスモークシート製造所(Rubber Cooperative)で製造プロセスに伴って発生する大気汚染,作業環境汚染,水質汚染の現状を調査した。また,インドシナ半島における他のケースとしてカンボジア東・西部における天然ゴム製造と環境への影響の予察的調査を行った。この結果,天然ゴムシート乾燥炉からは一般大気環境中の少なくとも10万倍を越える大量の多環芳香族炭化水素(PAHs)が発生していること,作業環境中濃度がバンコクのようなメガシティを遥かに越える状況にあること,年間を通じた一般大気環境中のPAHs濃度の変動とタイ全体の天然ゴムスモークシートの生産量に特に雨季に明確な相関があることなどを明らかにした。また、ソンクラ県内の作業所単位の詳細な生産量情報に基づく検討も開始した。カンボジアでは天然ゴム古木を含むバイオマス燃焼による非常に高濃度のPAHs汚染状況にあることを明らかにした。大気環境への影響の長期的変動を把握するため,ハジャイ近郊のソンクラ湖で底質の採取・分析を実施した。この結果,比較的高濃度のPAHs汚染が判明したが,堆積速度が小さいことに加え水深が浅く,波浪による再飛散の影響が大きいため過去100年程度の環境変動の議論には適さないと判断された。さらに,マングローブ自生地周辺の残留湖沼の視察を含めた調査を行った。ソンクラ県内には適当な場所がないと判断されるため,今後は,タイ南部全域および最近開発が進んでいるタイ東部ラオス国境付近を含めて調査する予定である。2)発生源対策のためのインフラ調査:作業環境の現状と対策への作業者の意識を把握するため,複数の製造所で対面形式のアンケート調査(タイ語)を実施した(データ収集継続中)。発生源対策を念頭に置いたものとしては恐らく最初のもので、作業者からの煙対策への強い要望が明らかになった。また,煙対策の予備的検討の一環として,燃焼炉から乾燥炉に通じる煙道に電気集塵機を試験的に設置してその集塵性能と乾燥状況を検討した。この結果,乾燥シートの色が薄くなって品質が向上し,必要熱量も3割程度軽減できることを明らかにした。この後,省メンテナンスで集塵性能を維持するための液膜電極をもつ装置を試作し,その基本特性の検討を開始した。さらに,PAHs等の有害成分を低コストで除去する手法として電磁波を照射する方法の予備的検討を実験室および同装置上で開始した。