hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算代数手法に基づく数理統計学の展開

本研究では平成22年度繰越期間に、研究代表者および連携研究者によって多くの研究成果を得た.具体的な研究成果としては以下のものがあげられる。1)ランキングモデルへの超平面配置理論の応用...紙屋・竹村・寺尾は、これまでランキングモデルへの超平面配置理論の応用の研究を進めてきた.すでに一次元のunfolding modelについては結果が得られていたが,新たに余次元が1という他の極端な場合について,ランキングのパターンの数を与えることに成功した.ランキングのパターンを数える問題は,一般的には曲面の配置の問題となり,数学的には非常に難しいが,余次元が1の場合は超平面配置の枠組みが適用できることがわかり,この場合について新たな結果を得た。3)マルコフ連鎖モデルのhomogeneity(斉時性)の正確検定のためのマルコフ基底の導出...竹村・原は,マルコフ連鎖モデルからパスが複数観測される場合に,homogeneityすなわち推移確率が時刻によらないことの帰無仮説の正確検定のためのマルコフ基底を,状態数が少ない場合や期間が短い場合について求めた.一般の場合のマルコフ基底は今後の課題である.3)D加群理論の統計への応用...微分作用素を含む非可換なD加群の理論は,神戸大学の高山信毅教授のグループなどにより我が国でも研究が進展していたが,昨年になってこの理論が確率分布の基準化定数の数値的な評価に直接に応用できることが明らかとなってきた.このような応用は世界的にもはじめてのものである,すでに,球面上の分布であるFisher-Bingham分布の基準化定数にこの方法を応用して,新たな結果を得ている.本研究では平成23年度繰越期間中に,本研究の主たる事業である国際会議The 2nd Institute of Mathematical Statistics - Asia Pacific RimMeetingを2012年7月1日より4日まで筑波市のつくば国際会議場にて開催した。会議は成功裡に終了し,この会議の講演発表によりアジア環太平洋地域の統計学研究の発展に寄与することができた。また以下に示すように平成23年度および繰越期間中に,研究代表者および連携研究者によって多くの研究成果を得た。1)D加群理論の統計への応用微分作用素を含む非可換なD加群の理論は,神戸大学の高山信毅教授のグループなどにより我が国でも理論的な研究が進展していたが,最近になってこの理論が確率分布の基準化定数や最尤推定値の数値的な評価に直接に応用できることが明らかとなってきた。このような応用は世界的にもはじめてのものであり,我々はこの方法をホロノミック勾配法と名付けた。すでに,球面上の分布であるFisher-Bingham分布の基準傘だ数にこの方法を応用した論文は刊行されている。その後,直交群上のフィシャー分布族への応用,ウィシャート分布の最大固有根の分布論への適用をおこない,ホロノミック勾配法の有用性が明らかになりつつある。2)2005年にStudenyによって導入されたimsetの理論は確率分布のもとでの条件つき独立性の推論問題に対して,多面体論やグレブナー基底の理論が有効であることを明らかにした。本研究では,semi-elementary imsetの性質や,elemenary imsetのなす多面錐の性質をあきらかにした。以上の研究成果は,現在国際雑誌に投稿中である。本研究では平成24年度および繰越期間中に,研究代表者および連携研究者によって多くの研究成果を得た.1) D加群理論の統計への応用微分作用素を含む非可換なD加群の理論は,神戸大学の高山信毅教授のグループなどにより我が国でも理論的な研究が進展していたが,最近になってこの理論が確率分布の基準化定数や最尤推定値の数値的な評価に直接に応用できることが明らかとなってきた.このような応用は世界的にも始めてのものであり,我々はこの方法をホロノミック勾配法と名付けた.すでに,球面上の分布であるFisher-Bingham分布、直交群上のフィシャー分布族,ウィシャート分布の最大固有根の分布論への適用をおこない,ホロノミック勾配法の有用性が明らかになりつつある.2)マルコフ基底の複雑度の研究マルコフ基底の研究においては,マルコフ基底の複雑度の決定が数学的に重要な問題で有り,特に2次の生成系を持たない問題では通常は複雑度の評価が困難となる.この問題に関しては,バーコフ多面体にともなうマルコフ基底が3次の生成系を持つことがDiaconis and Erikssonにより2006年に予想されて,この予想に対して肯定的な証明を与えた.D加群理論の統計への応用は,研究開始時期には全く予想していなかった代数統計に関する新たな発展である。D加群理論の理論はこれまで統計学をはじめとする応用数学で使われることはほとんどなかったが,我々はこの理論が統計に現れる積分への応用において非常に有効であること確認しつつあり,理論および応用面での新たな展開を進めている。25年度が最終年度であるため、記入しない。D加群理論の統計への応用が急激に進展している状況であり,今後この話題に集中して研究を進めていく予定である。論文執筆とともに,一定の成果が蓄積した時点で英文の著書に成果をまとめることを検討する。
心筋細胞内free Mg^<2+>濃度の測定およびエネルギー代謝に対する調節機序の解明

1.摘出心(n=19)をfree Ca,freeMg濃度が一定でPi濃度の異なる3種類(0,1.2,5mM)の溶液で潅流した.Pi濃度を0,1.2→5mMと上昇させると,細胞内総Mgは17.117.4から16.2mMと減少し,citrate/isocitrate ratioから求めた細胞内freeMgはそれぞれ0.36,0.44,0.04mMであった.HCO_3^-は9.914.8から22.3mMと増加し,細胞内pHは6.98,7.19,7.15と算出された.Cl^-は51.440.1から11.6mMと減少し,Na^+とK^+はそれぞれ42,128131mMでmembrane Nernst potentialは-83mVと一定であった.Cytosolicphosphorylation potentialは,930012000から3360M^<-1>と減少したが,ΣATP hydrolysisによるfree energyは-13Kcal/molと一定であった.Plasma membrane potentialは+11+13Kcal/molであり,ΣATP hydrolysisに依存すると考えられた.無機リン酸(Pi)濃度を0,1.2,5mMと変化させた溶液でラット心を潅流し,補助金で購入したカテ先圧トランスデューサを用いて測定した心機能と心筋代謝について検討した.【結果】潅流液Piが0,1.2→5mMと上昇すると,心拍出量は2628→19ml/min/g湿重量,冠血流量は1214→9ml/min/gと有意に減少し,心仕事量,酸素消費量の有意な減少と4060%の冠血管抵抗の上昇を認めた.心筋Ca^<2+>含有量は0.750.83→0.99μmol/gと有意に上昇,Mg^<2+>含有量は6.26.3→5.9μmol/gと有意な減少を示し,Ca^<2+>/Mg^<2+>比は0.120.13→0.16と上昇した.解糖系.ペントース回路の代謝産物では,グルコース6リン酸は0.0840.081→0.093μmol/gとなり,6ホスホグルコン酸は4.34.1→5.2nmol/g,リブロース5リン酸は9.99.8→14.2nmol/g,リボース5リン酸は4.74.8→6.6nmol/gと有意に増加しペントース回路の活性化が示された.^<31>P NMR法を用いた心筋細胞内遊離Mg濃度の測定では,潅流液Piを5.0mMにするとATPβ位リンは高磁場側にシフトし,再びPiを1.2mMに戻すとβ位リンの位置はcontrolに戻った.δ_<αβ>の変化から算出した細胞内遊離Mg^<2+>濃度は,1.2mM Piでは0.525±0.048mM,5.0mM Piでは0.407±0.025mMと有意に低値をとり,再び1.2mMPiに戻すと0.601±0.053mMと上昇しcontrolのMg^<2+>濃度に戻った.リン酸のアナログであるバナジウムを用いて,リン酸化中間体を形成する酵素活性を変化させたときの心筋代謝の検討では,4mMバナデイト(Na_3VO_4)水で飼育したラットの摘出心で,Langendorff潅流時の酸素消費量は2.04±0.34μmol/min/gで対照群の2.47±0.60μmol/min/gと比較して有意に低値をとった.外部仕事量に対する心仕事効率は,対照群の16.7±7.8%に対し21.8±6.8%と有意に高値をとった.【総括】細胞外液Pi濃度を高くすると細胞内遊離Mg^<2+>濃度の減少が^<31>P NMR法によって直接観測され,心筋細胞膜におけるMgイオン輸送系の存在が示唆された.1.摘出心(n=19)をfree Ca,freeMg濃度が一定でPi濃度の異なる3種類(0,1.2,5mM)の溶液で潅流した.Pi濃度を0,1.2→5mMと上昇させると,細胞内総Mgは17.117.4から16.2mMと減少し,citrate/isocitrate ratioから求めた細胞内freeMgはそれぞれ0.36,0.44,0.04mMであった.HCO_3^-は9.914.8から22.3mMと増加し,細胞内pHは6.98,7.19,7.15と算出された.Cl^-は51.440.1から11.6mMと減少し,Na^+とK^+はそれぞれ42,128131mMでmembrane Nernst potentialは-83mVと一定であった.Cytosolicphosphorylation potentialは,930012000から3360M^<-1>と減少したが,ΣATP hydrolysisによるfree energyは-13Kcal/molと一定であった.Plasma membrane potentialは+11+13Kcal/molであり,ΣATP hydrolysisに依存すると考えられた.心筋のエネルギー代謝調節機序における細胞外マグネシウム(Mg)の関与を心仕事効率を中心に検討した.

ラット摘出心を,細胞外液のfreeMg濃度を0,0.5,1.0,1.5,2.0mMと変化させ,ワーキングハートモードで灌流した.大動脈圧,左室圧,dP/dtを測定し,酵素法により細胞内代謝産物とglutamate dehydrogenaseの反応式よりミトコンドリア[NAD^+]/[NADH]比を求めた.高Mg灌流心では,細胞内カルシウム(Ca)濃度の減少,細胞内Mg/Ca比の上昇,冠動脈流量の増大,dP/dtおよび心仕事量の低下を認めた.この際,ミトコンドリア[NAD^+]/[NADH]比は変化せず、心筋酸素消費量も一定であった.心仕事効率は,細胞外free Mg濃度0.5mMのときに最良であった.細胞外液のMgは,細胞内Mg/Ca比を上昇させ,心筋収縮性を低下させたが,ミトコンドリア[NAD^+]/[NADH]比には変化を及ぼさず,心筋酸素消費量は一定であった.心仕事効率は生理的濃度である0.5mMが最良であった.
眼疾患モデルにおける神経ペプタイドの動態に関する研究

1.マウスのヘルペス性角膜炎におけるsubstance P(P物質)の動態を、定性的(間接螢光抗体法)定量的(RIA法)に検討した。間接螢光抗体法では、角膜のP物質陽性線維は感染後2日目、病巣部においてわずかに低下し、感染後4日目には、角膜全体にわたってほとんど認められなくなった。これに対して、三叉神経節では、感染後4日目にても、P物質陽性線維およびP物質陽性神経節細胞を認めた。PIA法を用いたP物質定量実験によると、角膜のP物質量は、コントロール群と比べて、感染後4日目に著明に低下していた。三叉神経節のP物質量は、感染後2日目に上昇し、4日目にやや低下したが、これは角膜擦過のみのコントロール群と同じ動きであり、ヘルペス感染による変化ではないと考えられた。以上より、角膜中のP物質の動態はヘルペス性角膜炎における知覚鈍麻にP物質が何らかの役割を果していることを示唆している。invitroの系において、網膜培養細胞へのヘルペス感染を試みたが、培養細胞を維持できなかった。2.眼内循環に及ぼす神経ペブタイドの影響を観察した。VIP投与により、ブドウ膜血流量の増加、眼圧上昇・血圧低下が認められた。NPY投与では、ブドウ膜血流量の減少、眼圧下降、血圧上昇とVIPとは異なる変化が認められた。P物質では、特に影響を認められなかった。これらより、NPYの緑内障への応用が示唆された。3.各種神経ペブタイドを硝子体内へ注入し、ERGに与える変化を観察したところ、VIPにおいて、律動様小波(O_1.O_2)の頂点時延長を認めた。しかし、他のペプタイドでは、著明な変化を認めなかったことから、VIPは、網膜内アマクリン細胞の中でも、特に、ERG構成成分に深くかかわっていることが示唆され、網膜発育との関連性が注目された。
悪性骨軟部腫瘍に対する放射光を用いた光線力学的治療法の開発研究

我々は抗腫瘍性蛍光色素であるアクリジンオレンジ(acridine orange : AO)を用いた光線力学的治療法(photodynamic therapy : PDT)(AO-PDT)が薬剤感受性および耐性マウス骨肉腫細胞に対して強い殺細胞効果を有することを明らかにし、病巣内腫瘍切除後の局所再発を統計学的に有意に抑制できることを報告してきた。また、AO-PDTにおいて光の波長と照度が殺細胞効果と密接な関係にあることを見出しより強い光源の開発が必要であることがわかってきた。一方、放射光は可視光、X線を含むあらゆる波長の電磁波を自由に取り出せるだけでなく、非常に強いエネルギーの光を作ることができる。現在可視光域の波長ではキセノン光源が最も強い光を発生できるが、放射光ではその10万100万倍の光を出すことができ、散乱が少ないので減衰もほとんどない。本研究ではこの放射光を光源としたAO-PDTの殺細胞効果についてマウス骨肉腫細胞株を対象としてin vitroの実験を行う予定であった。しかし、兵庫県佐用町にある放射光利用施設であるSPring8での可視光照射装置の製作が予定よりも大幅に遅れたため最終的には放射光の照射実験はできなかった。そこでより強力な光の照射が可能な500Wのキセノン光源を2台用意して従来のハロゲン光源の約100倍の照度を得ることができる照射システムを作成した。これを用いた培養マウス骨肉腫細胞に対するAO-PDTの効果はきわめて強力で、照度が高いほどより強い殺細胞効果があることが判明した。このことから、これ以上のエネルギーが得られる放射光はもっと強い殺細胞効果を示すことが予想された。また、AO-PDTにおいて光の波長と照度が殺細胞効果と密接な関係にあることを見出し、より強い光源の開発が必要であることがわかってきた。しかし、兵庫県佐用町にある放射光利用施設であるSPring8では現在可視光を照射できる照射装置ができていないために本年度は放射光の照射実験はできなかった。ただし、SPring8での細胞培養や色素排泄試験、colony formation assayが可能であることをパイロットスタディで確認した。また本学においてDNA蛍光顕微測光法を用いてDNA量を測定することで、放射線および蛍光色素の細胞周期におよぼす影響を検討することも同様に確認した。さらに放射線照射の際に生じるフリーラジカルを電子スピン共鳴(electron spin resonance)を用いて測定し細胞破壊機序について解析できることも分った。さらに、今までのハロゲン光源よりも10倍以上の照度を有するキセノン光源を用いた研究ではAO-PDTは最大吸収波長の496nmで最も強い殺細胞効果を示し、照度が高いほどより強い殺細胞効果があることが判明した。このことから、放射光がさらに強い殺細胞効果を示すことが予想された。
ハイデッガー、西田、西谷の「場所論的思惟」の立場からする「技術知」の検討

今日、世界的問題になっている科学技術について哲学的考察の可能性を探るため、この主題に独自な哲学的アプローチを行っている代表的な哲学者として、マルティン・ハイデッガー、西田幾多郎、西谷啓治を取り上げ、技術という主題がどのような観点からどのように論じられているかを考察した。科学技術に対する三者のスタンスは異なっているが、本研究は、三者に通じる哲学的知を広義の「場所論的思惟」として踏まえ、この観点から三者の思想的内実を取り出して相互の連関を探り、その現代的意義を考察した。研究成果は複数の論文や発表で公開し、例年ドイツに出張して発表や報告を行うとともに、海外研究者との研究交流を押し進めた。本研究が主題とする3名の思想家、すなわちマルティン・ハイデッガー、西田幾多郎、西谷啓治の技術思想について、いずれについても一定の成果を出すことができた。ハイデッガーについては、日本宗教学会誌『宗教研究』の特集号「科学・技術と宗教」に「技術時代に死すべき者たちとしてこの大地の上に住む」を発表し、また調査旅行として訪問したドイツ・ハノーファー哲学研究所で、招待発表として「原子力技術を考えるーハイデッガーの技術論から出発して」を行った。このドイツ語原稿は、当研究所のHPに掲載されている。次に西田については、西田哲学会第11回年次大会シンポジウム「技術」にパネラーとして参加し、「純粋経験から行為的直観へー技術が問われるところ」を報告するとともに、その原稿を会誌『西田哲学年報』第11号に寄稿した。最後に、西谷については、7月に大谷大学開催の「大拙忌」の招待講演を依頼され、「科学と宗教ー西谷啓治の立場から」の講演を行い、その原稿を大谷大学宗教学会会報19号に掲載した。さらに西谷については、当初計画以外に、国際英文雑誌"Journal of Japanese Philosophy"の第2号に"On the possibility of discussing technology from the standpoint of Nishitani Keiji's religious philosophy"を寄稿し、掲載が決定された。年度当初に予定していた研究発表はすべて行うことができ、さらに調査旅行として上記のハノーファー哲学研究所と並んで、予定していたミュンヘン大学訪問とミュンヘン・ドイツ博物館図書館において文献調査を行うことができた。本研究は、ハイデッガー、西田幾多郎、西谷啓治の三者の思想を「場所論的思惟」として特徴づけるとともに、そこから科学技術知との関係、およびその知に対する哲学的基礎付けの可能性を探るものである。研究の中心はテクスト読解であり、申請書の「実施計画」にも三者それぞれについて読解目標のテクストを掲げたが、ハイデッガーと西田については、両者とも前中期のテクストについてほぼ計画通りに進められた。西谷については、依頼執筆論文のテーマの関係上、中後期にウェイトを置く形となったが、これはいずれ読解を計画していたテクストの前倒しであり、特にハイデッガーと西谷について「場所」をめぐる観点から両者の比較を試みる論考を発表できたことは、計画の到達点を見通すうえで有益であった。西田については、日本宗教学会の個人研究発表で前期思想を取り扱い、また年度末には、ハイデッガーの技術論の現代的可能性をめぐって国内で行われた日独哲学シンポジウムで基調講演を行った。本シンポジウムにドイツから招待されていたフライブルク大学のギュンター・フィガル教授の講演をもとに、同教授の技術理解を知るとともに、ハイデッガーの全集未収録資料について情報を得たことは、本計画の今後の推進にとっても極めて大きいと言えるであろう。調査旅行として、ドイツのヒルデスハイム大学のロルフ・エルバーフェルト教授を訪問し、西谷啓治について共同研究の相談を行なった。またその後、平成25年度に訪問予定していたウィーン大学のゲオルク・シュテンガー教授とケルンで面談し、ハイデッガーを中心に広く現象学研究について相談を行なった。本研究の課題を構成する3人の思想家について、それぞれ研究目的との関連のもと論文執筆や研究発表を行った。具体的には、ハイデガーについて、日本のハイデガー研究者を総動員して『ハイデガー読本』(法政大学出版局)の共同編集に従事するとともに、本研究の主題である「技術」に関連する論考を寄稿し、それ以外に学会での依頼発表を行った。西田については、同じく課題に含まれる「場所論」についてのドイツ語論文を発表し、さらに「技術論」についての日本語論文(シンポジウムの提題をもとにしたもの)を発表した。また「技術知」を照らし出すための宗教知を考察する側面から、学会発表を一本行った。最後に西谷については、「宗教と科学」についての日本語論文を一本発表し、また「技術論」をめぐって以前発表した英語論文を加筆修正し、英文の哲学雑誌に発表した。これらそれぞれの思想家についての研究を深める一方で、年度末にかけて、「場所」をめぐる西田とハイデガーの対決に向けての論文執筆に携わった。

これは、研究全体からすると第一歩に留まるものであるが、本研究課題をさらに掘り下げていくための方向に踏み出したという意味で、自分の中では非常に大きな意味をもつものとなり得た。海外出張として、10月から11月にかけて約一週間、ドイツのヒルデスハイム大学(ロルフ・エルバーフェルト教授)、ハノーヴァー哲学研究所(ユルゲン・マーネマン所長)、オーストリアのウィーン大学(ゲオルク・シュテンガー教授)を訪問し、ヒルデスハイム大学では西谷哲学の翻訳プロジェクト、ハノーヴァー哲学研究所ではカトリックの立場からする技術哲学の研究、ウィーン大学では間文化哲学の立場からの日本哲学研究の可能性について、それぞれ情報を収集することが出来た。哲学「研究業績の概要」で述べたように、年度当初に予定していた研究発表をすべて実施し、それぞれに向けての準備作業を含め、申請書に記載した「研究の目的」についてはかなり進めることができたと考えている。特に、西谷啓治についての英語論文は予定に入っていなかったものであり、しかも英語で発表できたことは大きな意味をもった。そのかぎり成果発表としては「計画以上」であったと言えるが、逆にそのぶんハイデッガーの技術思想をめぐる課題として、ハイゼンベルクやユンガーの研究については十分に掘り下げられなかったこと、また西田と西谷との思想的関係についての考察もテキスト読解の点で課題を残すことから、上記の自己評価とした。平成24年度内の実施計画していたテクスト読解については、ある程度進めることができ、その成果をもとに学会発表2件と論文執筆3編を実施することができた。調査旅行も、ミュンヘン大学は訪問できなかったものの、ウィーン大学の教授ゲオルク・シュテンガーとの面談がかない、フライブルク大学のギュンター・フィガル教授と接触できたことで、ドイツの研究者との交流の可能性も拡げることができた。上記の達成と残された課題を踏まえ、ハイデッガーの技術論を「有のトポロギー」や後期現象学の立場から捉え直すとともに、ハイゼンベルクやユンガーとの関連で考察すること、また西田と西谷については両者のテクスト読解を通して「絶対無」と「空」をめぐる両者の思想的連関を場所論的立場から考察することを、中心課題とする。特に、ハイデッガーのユンガー論に取り組む過程で新たに課題として出て来た「トポロギー」と「トポグラフィー」の内実を明らかにしながら、西田や西谷の「無/空」の立場とも繋がりを得ることができないかどうか、考察していきたい。特に「トポグラフィー」については定まった訳語がなく、哲学的にもまだ十分に掘り下げられていない概念であると思うので、その射程を慎重に探っていくことを課題としたい。論文執筆として日本宗教学会会誌の特集号への寄稿、学会発表として西田哲学会の公開シンポジウムでの提題、この両者がそれぞれハイデッガーと西田の技術思想を扱うものであり、いずれも年度の前半の課題となるが、この2つを、本研究全体を進めて行くうえでのペースメーカーに据えたいと考えている。また、平成25年度より、関西在住の研究者と立ち上げたハイデッガー研究会で、ハイデッガーのユンガー論(「有の問いへ」)がテクストに選択された。
日本を超えた日本語教育－海外の大学との遠隔授業を通した共通日本語の可能性を探るー

従来の日本語教育では、日本語母語話者の日本語を規範としてきており、日本語教育におけるコミュニケーションとは、日本人と学習者間でのインターアクションを指す。しかし、現実には日本語は必ずしも日本語母語話者だけの言葉ではなくなってきている。本研究では、多様な言語・文化背景を持つ人々の間でコミュニケーションツールとして用いられる日本語を「共通語としての日本語」と捉え、本学及び海外の大学(中国・台湾・メルボルン大学)で学ぶ中国語を母語とする日本語学習者を主な対象とし、遠隔日本語討論会を実施した。実践を通し共通語としての日本語の実態を探ることを目的とした。研究計画に従い、遠隔討論会を期間中,実施し分析を進めた。その結果は、「国際連携・高大連携によるICTを用いた外国語教育と学習者コーパス研究国際ワークショップ」(2017/7/16於東京外国語大学)で成果の中途経過を発表した。また、最終成果として、「第12回国際日本語教教育・日本研究シンポジウム」(2018/12/4於香港理工大學)において研究チームで発表を行った。本研究の言語規範主義によらない日本語教育の考え方は、従来の枠組みを超えた考え方であり、そのために新たな視点で日本語(含文化、価値観等)をとらえようとするところに独創性があると考える。本研究のテーマは、今後予想される日本の多文化共生社会、ひいては、日本語の国際化に寄与するものであり、日本語教育に新たな領域をもたらすものであると思われる。また、本研究で得られた遠隔討論会のデータ(非母語話者間、非母語話者-母語話者間、母語話者間)は、今後の研究に寄与できるよう、JFLコーパスとしてまとめる予定である。2016年度は以下のことを行った。A文献・情報収集を行う:「共通語としての日本語教育」に関わる文献・情報収集を行った。当初計画した情報のデータベース化は次年度に送る。B遠隔による日本語討論会を通し共通日本語のデータの収集を行う:非日本語母語話者間(東京外国語大学⇔メルボルン大学、淡江大学の3大学間)で日本語討論会を試行的に実施した(2017年3月21日)。これは、共通語としての日本語使用の実態を探ることを目指すものである。具体的には、非母語話者の学習者の日本語の発話の記述、非言語行動の記録、意識調査等を行い、データ収集を行った。ただし、分析は新年度に継続する。2016年度は、データ採取の対照は非母語話者間の日本語使用のデータ採取に限られた。日本語母語話者対非母語話者間のデータ採取は次年度に送る。C研究会開催:111月3月(2月を除く)の間、定期的に研究チーム内研究会を実施した。212月23日(金)は共同研究者であるメルボルン大学の豊田悦子氏を招いて研究チーム内のの研究会を開催し、豊田氏に「リンガフランカとしての日本語に関する研究の視点」について発表をしていただき、それについて意見交換を行った。本研究は、2015年後期に学内の予算措置を得て本格的に開始した。同年、科研費に申請したが、2016年4月の時点で採択はならなかった。そのため、2016年度の前期、研究チームは次回の再挑戦に備え、個々に研究を進めることになった。しかし、同年10月中旬に科研費補助の追加採択の連絡があり、そこから再度研究チームを立ち上げ、本研究の3か年計画について実質的な話し合いが開始した。学内の事務手続きの締切が迫るなど、科研費追加採択以降、実質的な時間が限られており、初年度の活動としては十分目標が達成されたとは言えない。本科研では2017年度の計画に従い、(1)データ収取、(2)関連する研究会での研究の途中経過の発表の二つのことを行った。(1)データ収集について:日本語母語話者間(2回)、非日本語母語話者間(1回)、母語話者・非母語話者間(1回)でスカイプによる遠隔討論会を計4回実施し、その音声データを文字化したものをデータとして用いている。結果として、2017年度は、下記「現在までの進捗状況」に示すように、2017年度は、当初計画の分の8割にとどまっている。(2)途中経過の発表について:2017年7月16日に東京外国語大学で開催された「外国語教育の変革国際連携・高大連携・ICT」2017国際ワークショップ(望月圭子代表の科研公開研究会との共催)で「「日本を超えた日本語教育ー海外の大学との遠隔授業を通して共通日本語の可能性を探るー」という題でこれまでの途中経過を発表した。当初計画では、2017年度中にデータ取集は終了する予定であったが、結果はその8割にとどまっている。最大の理由は、研究代表である私が昨年度退職していることから、学内で私自身の裁量がききづらいことが挙げられる。本科研では遠隔による討論会を実施し、その音声を文字化し他者をデータとしているが、遠隔討論会開催には学内の施設、学生の協力、また海外の協力校の協力は欠かせない。すべて学内の研究分担者の協力を得て成り立つものであるが、大学が改変の時期を迎え研究分担者にとってそれに伴う負担が著しく増えており、私からの協力依頼の限界を感じることが多い。また、そのような状況の中で強力な研究分担者が昨年度の後半に特別研修で不在となったことがあり、データ採取に手間取っている。

同じ理由で、当初計画していた、オンラインによる公開研究会の調整がたたなかった。最終年度の企画としたいと考えている。従来の日本語教育では、日本語母語話者の日本語を規範としてきており、日本語教育におけるコミュニケーションとは、日本人と学習者間でのインターアクションを指す。しかし、現実には日本語は必ずしも日本語母語話者だけの言葉ではなくなってきている。本研究では、多様な言語・文化背景を持つ人々の間でコミュニケーションツールとして用いられる日本語を「共通語としての日本語」と捉え、本学及び海外の大学(中国・台湾・メルボルン大学)で学ぶ中国語を母語とする日本語学習者を主な対象とし、遠隔日本語討論会を実施した。実践を通し共通語としての日本語の実態を探ることを目的とした。研究計画に従い、遠隔討論会を期間中,実施し分析を進めた。その結果は、「国際連携・高大連携によるICTを用いた外国語教育と学習者コーパス研究国際ワークショップ」(2017/7/16於東京外国語大学)で成果の中途経過を発表した。また、最終成果として、「第12回国際日本語教教育・日本研究シンポジウム」(2018/12/4於香港理工大學)において研究チームで発表を行った。本研究の言語規範主義によらない日本語教育の考え方は、従来の枠組みを超えた考え方であり、そのために新たな視点で日本語(含文化、価値観等)をとらえようとするところに独創性があると考える。本研究のテーマは、今後予想される日本の多文化共生社会、ひいては、日本語の国際化に寄与するものであり、日本語教育に新たな領域をもたらすものであると思われる。また、本研究で得られた遠隔討論会のデータ(非母語話者間、非母語話者-母語話者間、母語話者間)は、今後の研究に寄与できるよう、JFLコーパスとしてまとめる予定である。2017年度の計画に従い、以下のことを実践していく予定である。A文献/情報収集:2016年度に引き続き、「共通語としての日本語教育」に関わる文献/情報収集を行う。今年度は得られた情報のデーターベース化を行う。B遠隔による日本語授業/討論会の実施しデータ収集:12016年度の施行の結果を踏まえ、非母語話者間の日本語討論会を実施する。2日本語母語話者対非母語話者間のディスカッションを中心とした授業を実施する。C研究会開催(公開):データ分析に基づき、研究会を開催する。2018年度の日本語教育学会での発表の基盤づくりを行う。2018年度は本科研の最終年度となる。まずは、積み残している、データ収集(母語話者・非母語話者間の遠隔討論会)を完了し、科研チーム内でデータ分析を積み上げていきたい。その結果を基に、(1)2018年度内に国内外で開催予定の日本語教育に関わる研究会での発表を目指す。(2)2019年1月3月に海外の連携研究者の参加を得て、オンライン科研公開研究会を実施する理由は三つあげられる。12017年度に予定した音声データ採取・文字化が遅れたため、謝金の支払いがなくなってしまったため、2共同研究者との打ち合わせのため、淡江大学訪問が予定されていたが、調整がつかず、訪問がかなわなかったため、3データ収集終了後に予定していた「オンライン科研公開研究会」の開催が2018年度に延期されたため、それにかかわる謝金等がなくなったため。2018年度に上の3点を実施する予定である。1積み残しのあるデータ収集を行い、文字化する、2協力校訪問については、再検討することとする。
我が国における大学院と社会の接続関係に関する実証的研究

研究成果は次の3点に集約することができる。(1)1990年代以降の大学院拡大:90年代以降の大学院拡大について、設置者別に分解して、拡大の要因を明らかにすると共に、修士課程・博士課程への進学率規定要因の分析を行った。その結果、設置者による大学院・拡大パタンの違いや、進学率規定要因の課程や性による違いが明らかになった。(2)大学院拡大が大学教員市場に及ぼす影響:大学院の拡大は、大学教員需要の増加をもたらす。修士課程や博士課程の教育を担当する教員が多く必要となる以外に、学士課程教育を担当していた教員が大学院・教育を担当することにより、学士課程教育担当の教員需要が発生することもあるので、単に学生数に対して必要とされる教員数を考えるだけでなく、それぞれの課程で実際に授業を担当する教員の需要がどれだけ発生しているかを、大学が開講している授業時間の推計にもとづいて分析した。(3)大学院からの大学教員供給:大学院での教育を受けた者は、教員候補者として大学教員市場に現れる。もちろん、大学以外の研究機関や民間企業等が,大学院・修了者の就職先として十分に確保されていれば,大学教員以外の職に就く者や大学院・既卒者の動向も踏まえて,大学院・(特に博士課程)からの大学教員供給を分析した。以上、本研究では、大学院が社会において果たすべき機能のうち最も重要なものとしての大学教員養成機能を分析することを通して、我が国における大学院と社会との接続関係を検討した。今年度は、分析に必要な基礎データを収集し、大きく分けて次の2種類のデータベースとして整備した。(1)大学院時系列データベースの作成:文部科学省「学校基本調査」等から得られる全国集計データのデータベース化を進めた(1960年以降約40年分)。その内容は、大学院(修士課程・博士課程)の定員・入学者数・在学者数・卒業者数・大学院担当教員数・学生生活費などである。ただし、いずれも設置者別の値を中心にデータベース化したので、性別など更に詳細な値のデータベース化は次年度以降の課題である。大学院と社会の接点である卒業者数データについても、次年度以降、詳細な進路別データを整備する。アメリカ合衆国教育統計センター(National Center for Education Statistics)のホームページ上のIPEDS(The Integrated Postsecondary Education Data System)等から同国大学院の基本データを収集する作業も進行中である。(2)大学院研究科データベースの作成:大学基準協会『大学一覧』を台帳として、国公私立大学院研究科単位の基本変数(入学定員、在籍学生数、教員数など)のデータベース化を進めた。複数年度についてデータベース化する計画であるが、我が国の大学院改組が継続していることを踏まえ、今年度は、20002002年について整備した。次年度はデータベースの整備をさらに進めると共に、分析枠組の検討を深める計画である。平成16年度は、15年度より作成しているデータベースを補完した他、データベースを用いた分析に着手した。主な実績は次の通りである。(1)大学院時系列データベースの補完・分析:これまで進めてきた全国集計データ(主に文部科学省「学校基本調査」による)のデータベースを補完した。すなわち、大学院修了後の主要な職業の一つである大学等教員について、文部科学省「学校教員統計調査」のデータと結合し、大学院拡大が大学等教員の需要と供給に及ぼした影響の中心とする計量分析を行った。その結果、大学院拡大および学部教育の充実に伴い、大学教員の需要は今後とも相当見込まれるのであって、必ずしも大学院修了直後に大学教員とはならなくても、大学教員市場に対する大学院(特に博士課程)の教員供給力は十分に期待されることなどが明らかになった。専門職大学院の発足などを踏まえて、17年度は大学等教員以外の職業に対する大学院の人材供給力についても分析を進める予定である。(2)大学院研究科データベースの作成:これまで進めてきた大学基準協会『大学一覧』を台帳とした、国公私立大学院研究科単位の基本変数(専攻数、入学定員、在籍学生数、教員数など)のデータベース化を2004年度データについても実施し、個別研究科の実態を踏まえた現状分析が可能となるよう整備した。

(3)出身大学院データベースの作成:広潤社「全国大学職員録」(2001年度版)および各大学のウェブサイトから得られる情報により、大学教員の出身大学院をデータベース化した。このデータベースは、広島大学教育社会学研究室が約20年前に作成した1981年度版データと結合して分析できるよう整備しつつある。平成17年度は、これまでに作成した大学院データベース等を活用して、次のような分析を進め、報告書に取りまとめた。(1)1990年代以降の大学院拡大の分析:90年代以降の大学院拡大について、設置者別に分解して、拡大の要因を明らかにすると共に、修士課程・博士課程への進学率規定要因の分析を行った。その結果、設置者による大学院拡大パタンの違いや、進学率規定要因の課程や性による違いが明らかになった。(2)大学院拡大が大学教員市場に及ぼす影響の分析:大学院の拡大は、大学教員需要の増加をもたらす。修士課程や博士課程の教育を担当する教員が多く必要となる以外に、学士課程教育を担当していた教員が大学院教育を担当することにより、学士課程教育担当の教員需要が発生することもあるので、単に学生数に対して必要とされる教員数を考えるだけでなく、それぞれの課程で実際に授業を担当する教員の需要がどれだけ発生しているかを、大学が開講している授業時間の推計にもとづいて分析した。(3)大学院からの大学教員供給の分析:大学院での教育を受けた者は,教員候補者として大学教員市場に現れる。もちろん,大学以外の研究機関や民間企業等が,大学院修了者の就職先として十分に確保されていれば,大学教員市場への供給量は増大しないが,現状は必ずしもそのようにはなっていない。大学院修了後に大学教員以外の職に就く者や大学院既卒者の動向も踏まえて,大学院(特に博士課程)からの大学教員供給を分析した。以上を要するに、平成17年度は、大学院が社会において果たすべき機能のうち最も重要なものとしての大学教員養成機能を分析することを通して、我が国における大学院と社会との接続関係を検討した。
複数の外部刺激に応答して薬剤を放出すると共に蛍光を発する分解性多環状ホストの開発

本研究では、複数の外部刺激(還元剤とpH低下など)に応答して分解することで“薬剤を放出する"と同時に自ら“光り出す"薬剤運搬体を開発する。そのため、複数個の環状ホストを連結した多環状ホストを合成し、薬剤を捕捉させる。還元剤のみならずpH低下にも応答して分解する部位を多環状ホストに組み込むことで、がん細胞に対して高選択的な薬剤の放出を行う。さらに、薬剤を放出すると同時に自ら光り出す“仕組み"を構築し、薬剤の放出挙動を蛍光で可視化する。
比較ゲノム法による主要養殖魚のゲノム構造の推定

近年,多くの生物でゲノム配列解読計画や高密度遺伝子連鎖地図の作製が進行し,全ゲノムレベルで遺伝子の配置(ゲノム構造)を生物間で比較することが可能となってきた.脊椎動物では,ヒトのゲノム配列解読に続き,トラフグのゲノム概要が,続いて,マウス,ラット,ニワトリのゲノム概要が解読されている.また,ゼブラフィッシュやメダカでは既知遺伝子の高密度連鎖地図が作製されている.これらのデータを生物間で比較することにより,脊椎動物の太古の祖先からヒト,齧歯類,硬骨魚類に至るゲノム構造の再編成の過程が再現されることとなった.一方近年,ゲノム配列情報やゲノム構造の情報は連鎖地図と組み合わせることで,水産育種に大きな飛躍がもたらされると期待されている.ところが,我が国の養殖産業は,養殖対象魚種が多岐に渡っていることに大きな特徴があり,今後,そのすべての種においてゲノム配列の解読をおこなうことは現実的とは言えない.そこで,比較ゲノム法を応用して,トラフグゲノムの配列情報をもとにタイやブリなどのゲノム構造が推定できないかと考えた.この試みの成否は,硬骨魚類間でゲノム構造がどれほど保存されているかという点にかかっている。そこで,我々はトラフグのゲノムの10%の配列を連鎖地図上にマップし,これをメダカおよびゼブラフィッシュのゲノム構造と比較した.その結果,硬骨魚類のゲノム構造は驚くほど類似している可能性が示された.特に,トラフグとメダカ間でオルソロジーが明らかな18組の染色体間では,実に85%の遺伝子のシンテニーが保存されていた.我が国の重要養殖魚の多くはスズキ類魚類であり,これはトラフグとメダカにはさまれる系統的位置にあるので,トラフグとメダカの比較ゲノム解析により,多くの養殖対象魚のゲノム構造が推定可能である.近年,多くの生物でゲノム配列解読計画や高密度遺伝子連鎖地図の作製が進行し,全ゲノムレベルで遺伝子の配置(ゲノム構造)を生物間で比較することが可能となってきた.脊椎動物では,ヒトのゲノム配列解読に続き,トラフグのゲノム概要が,続いて,マウス,ラット,ニワトリのゲノム概要が解読されている.また,ゼブラフィッシュやメダカでは既知遺伝子の高密度連鎖地図が作製されている.これらのデータを生物間で比較することにより,脊椎動物の太古の祖先からヒト,齧歯類,硬骨魚類に至るゲノム構造の再編成の過程が再現されることとなった.一方近年,ゲノム配列情報やゲノム構造の情報は連鎖地図と組み合わせることで,水産育種に大きな飛躍がもたらされると期待されている.ところが,我が国の養殖産業は,養殖対象魚種が多岐に渡っていることに大きな特徴があり,今後,そのすべての種においてゲノム配列の解読をおこなうことは現実的とは言えない.そこで,比較ゲノム法を応用して,トラフグゲノムの配列情報をもとにタイやブリなどのゲノム構造が推定できないかと考えた.この試みの成否は,硬骨魚類間でゲノム構造がどれほど保存されているかという点にかかっている。そこで,我々はトラフグのゲノムの10%の配列を連鎖地図上にマップし,これをメダカおよびゼブラフィッシュのゲノム構造と比較した.その結果,硬骨魚類のゲノム構造は驚くほど類似している可能性が示された.特に,トラフグとメダカ間でオルソロジーが明らかな18組の染色体間では,実に85%の遺伝子のシンテニーが保存されていた.我が国の重要養殖魚の多くはスズキ類魚類であり,これはトラフグとメダカにはさまれる系統的位置にあるので,トラフグとメダカの比較ゲノム解析により,多くの養殖対象魚のゲノム構造が推定可能である.
集団遺伝学に基づく疾患関連遺伝子検出理論の整備

ヒト集団を想定し、過去に集団サイズの変化(創始者効果など)が起こった場合について、中立マーカー遺伝子の変異から計算されるTajima's D等の統計量の性質を明らかにした。またヒト集団での配列レベルでの多型データがSNPを探索する過程等で多く蓄積されてきているので、これらのデータを集団遺伝学的に解析し、特に日本人集団における過去の集団構造の特質を、他の集団と比較し、また自然淘汰が働いている可能性を検討した。1.創始者効果があり集団サイズが一旦減少した後指数的に増加した場合を仮定して、中立遺伝子座での、Tajima's D等の中立統計量の性質について理論的に解析した。これまでこのような場合直感的に遺伝子系図が星形になると言われてきたが、この研究で集団サイズ増加率が増大すると漸近する系図をまず求め、この系図のもとでの統計量の平均・分散と分布及びその漸近の仕方を計算機実験により調べた。また系図が星形となる極限に関する条件も求めた。2.ヒト複数集団におけるFut2,Pon1,Brca1,Complement 6の4遺伝子座での塩基配列多型データを解析した。日本人集団はアフリカ、ヨーロッパ人の集団に較べて塩基多様度は若干低く、またPon1遺伝子座では特に強い連鎖不平衡も見つかった。さらにTajima's D等の統計量も他集団より正の値を取ることが多く、比較的最近に集団サイズの減少あるいは複数集団の融合が起こった可能性が示唆された。また中立性のテストによりPon1を除く3遺伝子座で、自然淘汰が働いている可能性が示唆された。
１分子のラセミ乳酸を含むモノマーの設計と立体選択的重合による結晶性ポリ乳酸の合成

資源循環型プラスチックであり、生分解性も併せ持つポリ乳酸は、大きな注目を集めている。市販のポリ乳酸は、高い光学純度のL-乳酸を原料とする光学活性ポリマーで、工業的には2分子のL-乳酸を脱水環化したL-ラクチドから合成されている。しかしL-乳酸は、ラセミ化しやすいことが問題となっている。本申請研究では、取り扱いが容易なラセミ乳酸を1分子含むモノマーを設計し、ステレオコンプレックスを形成出来るイソタクチック選択的重合触媒を開発する。高い立体選択性を得られれば、市販の光学活性ポリ(L-乳酸)より高い融点を有する高機能性ポリ乳酸を合成できる。
肺気腫患者の胸壁・横隔膜運動は、肺容量減少術後にどのように改善するか?

平成11年度は、肺気腫患者に対する片側肺容量減少手術の胸壁運動に与える影響を探るために、DynamicMRIを用いて手術前後の胸壁運動を検討した。対象は肺気腫患者6名(年齢66.3才、平均FEV_1≒0.9L)。MRI(1.5T)は、高速スピンエコー法で、T_1強調画像を時間分解能1画像/0.4秒で撮影し、同時に行った換気量の測定から各肺気量位での胸壁運動を肺容量減少手術前後で比較した。深呼吸時の胸壁の矢状断、冠状断、前額断像を各30枚連続撮影し、各肺気量位での横隔膜上下運動、肺門レベルの胸郭前後運動および胸郭左右拡大運動を解析した。各画像撮影時の肺気量をX軸に、各画像の測定値(胸壁運動)をY軸にプロットすると、手術前後で、ほとんどの測定点で、胸壁運動と測定時の肺気量の間に良好な直線関係が認められた。従って、最小二乗法を用いて近似直線Y=SX+C(S:測定部位の動きが換気量変化に寄与する程度、C:呼吸運動時の呼気終末時の測定部位の長さ)を求め、手術前後の比較を行った。その結果、手術後では、手術側の矢状断、冠状断での胸郭断面積の縮小が観察された。また、矢状断での横隔膜腹側、中央のSが増加したことから、同部位の動きが改善したことが確認された。手術前に患者6名中3名の患者で吸気の進行により横隔膜が挙上するという横隔膜腹側の奇異性運動が観察されたが、術後に奇異性運動は消失していた。これら結果から、肺容量減少術は、胸壁運動の改善をもたらし、呼吸困難の改善に寄与していると推定された。平成10年度は、肺気腫患者の胸壁運動の特殊性を探る目的で、DynamicMRlを用いて、同年代の肺機能正常被験者の胸壁運動と比較した。対象は肺気腫患者(emphysema群)9名(年齢66.3才、平均FEV_1≒0.9L)と同年代の肺機能正常被験者(control群)5名(年齢70.8才、平均FEV_1≒2.7L)で行った。MRI(1.5T)は、高速スピンエコー法で、T_1強調画像を時間分解能1画像/0.4秒で撮影し、同時に行った換気量の測定から各肺気量位での胸壁運動を観察した。各画像撮影時の肺気量をX軸に、各画像の測定値(胸壁運動)をY軸にプロットすると、両群とも、ほとんどの測定点で、胸壁運動と測定時の肺気量の間に良好な直線関係が認められた。従って、最小二乗法を用いて近似直線Y=SX+C(S:測定部位の動きが換気量変化に寄与する程度、C:呼吸運動時の呼気終末時の測定部位の長さ)を求め、両群の比較を行った。その結果、emphysema群では、肺は肺過膨張に伴う胸壁の尾側、前方、左右方向への過伸展が存在しており、各断面積は、control群の約1.5倍であった。さらにemphysema群では、横隔膜腹側の換気寄与が極めて低値であること、横隔膜と胸壁の換気寄与を比較するとcontrol群に比べ、胸壁の寄与が大きく、胸式優位な呼吸を行うことが観察された。これらの結果から、肺気腫患者では、過伸展位からの吸息に伴う胸壁、横隔膜拡大運動の不均等性があると考えられた。
洪水に伴うデング熱媒介蚊の生息分布と個体数の拡大過程の遺伝学的推定：温暖化の影響

全世界のデング熱感染者数は2008年の120万人から2015年の320万人に急増している。この原因として「気候変動→洪水頻発→蚊の生息地拡大→蚊の個体数増加→感染者増加」の仮説が考えられている。これまで,媒介蚊の長期的な生息データがなかったため,上記仮説は数多くの研究者が注目しているにも関わらず,検証ができなかった。本研究は,松山・バンドン・マニラの気候や洪水頻度等の環境条件が異なる3都市で現在生息するデング熱媒介蚊のゲノム情報から過去の「個体数動態」と「生息分布の拡大過程」を推定する。そして,これら蚊の生態履歴に影響した各都市の環境条件を探索することで,上記仮説を検証することを目的とする。
畑地のエネルギー及び物質,循環の空間的変動に関する基礎研究

微地形により畑土壌の変化を細密土壌調査によって明らかにし,エネルギー・水および物質の移動と土壌特性の関連を研究した.また,これと各種画像データの比較解析によって,空間的変動の調査法に関する基礎資料を得た結果は次のように要約できる.1.傾斜地畑土壌の物理・化学的特性の空間的変動:地上20mメッシュの系統的サンプリングによって傾斜地畑における土壌特性の空間的変動の様子を調査した.この調査では,放射性降下物(137Cs)の分布を調査して,地表面における土壌粒子の移動・最分配を追跡する方法を検討し.粒状物質の移動を追跡する方法として有効なことが確めた. 137Csは稜線部・上部凸型緩斜面で少なく,山麓凹型緩斜面に多量に集積しており,その空間的分布は斜面における物質移動の特徴を良く再現する.されと全炭素集積量等他の土壌特性の分布を比較することによって,粒状物質の移動(土壌侵食)による不均一化と溶解物質の移動によるそれを分けて評価できることを明らかにした.2.写真判読の自動化:赤色反射光センサによって,通常空中写真の濃淡を数値判読する方法を検討した.モノクロ空中写真よりポジフィルムを作成し,アルミ板上で反射光を測定することによって,濃淡の数値判読を精度良く行うことができる.判読と地上調査の結果を照合してその有用性を確認した.3.熱赤外線映像による地表条件の判読:INFRA-EYE5000および赤外線カラー映像装置を用いる土壌表面温度測定法を検討した.表面の密度・粗度によって土壌表面温度が変化すること,それが蒸発による熱エネルギーの放出(冷却)によることを明らかにした.それに基づいて,熱赤外線映像装置を土壌面の水・熱エネルギー収支とその空間的変動の解析に利用する方法・条件を明らかにした.微地形により畑土壌の変化を細密土壌調査によって明らかにし,エネルギー・水および物質の移動と土壌特性の関連を研究した.また,これと各種画像データの比較解析によって,空間的変動の調査法に関する基礎資料を得た結果は次のように要約できる.1.傾斜地畑土壌の物理・化学的特性の空間的変動:地上20mメッシュの系統的サンプリングによって傾斜地畑における土壌特性の空間的変動の様子を調査した.この調査では,放射性降下物(137Cs)の分布を調査して,地表面における土壌粒子の移動・最分配を追跡する方法を検討し.粒状物質の移動を追跡する方法として有効なことが確めた. 137Csは稜線部・上部凸型緩斜面で少なく,山麓凹型緩斜面に多量に集積しており,その空間的分布は斜面における物質移動の特徴を良く再現する.されと全炭素集積量等他の土壌特性の分布を比較することによって,粒状物質の移動(土壌侵食)による不均一化と溶解物質の移動によるそれを分けて評価できることを明らかにした.2.写真判読の自動化:赤色反射光センサによって,通常空中写真の濃淡を数値判読する方法を検討した.モノクロ空中写真よりポジフィルムを作成し,アルミ板上で反射光を測定することによって,濃淡の数値判読を精度良く行うことができる.判読と地上調査の結果を照合してその有用性を確認した.3.熱赤外線映像による地表条件の判読:INFRA-EYE5000および赤外線カラー映像装置を用いる土壌表面温度測定法を検討した.表面の密度・粗度によって土壌表面温度が変化すること,それが蒸発による熱エネルギーの放出(冷却)によることを明らかにした.それに基づいて,熱赤外線映像装置を土壌面の水・熱エネルギー収支とその空間的変動の解析に利用する方法・条件を明らかにした.ナチュラルカラー及び熱映像装置の性能及びそれによって得られた画像解析の手法を検討するとともに、現地圃場において仮設ケーブルによる低空からの画像データを収録・解析した。データ収録の段階では、懸垂したカメラの位置制御に問題があり、現状では地上810mが限度である。収録データ自身については、ナチュラルカラーは特に問題ないが、熱映像については雑音の制御に若干問題があった。これは、カメラ面に吹きつける冷風・塵芥によるものと推定され、フードによってある程度防止でき、それ以上は画像処理段階で除去する必要がある。現地圃場についての調査は、排水不良な水田転換畑(疑似グライ±)を対象として行った。収録された映像の解析によって、1)旧けい畔は、ナチュラルカラー、熱映像双方によって検出できる。2)地表水の停滞、排水不良を反映する縞状のパターンは、地表面まで湿潤なときは、双方とも検出できるが、地表面が乾燥したり、植被のある条件では熱映像のほうが有利である。3)熱映像データと表層5cmの土壌の水分率分布との間には、明瞭な相関が認められた。4)裸地条件では、日中、日射による土壌面温度の変化を熱映像によって詳細に追跡できる。5)これによって、土壌面の乾燥過程及びその過程における水分及び蒸発量変化を推定できるなどのことがわかった。画像処理は汎用小型計算器に補助ボードを付加した装置によって行っているが、1シーンの解析に数分かかり、計算器をほとんど占拠する結果になった。捕助画像処理のボードの改良・一体化をはかるとともに、処理プログラムの改良・高速化をはかる必要がある。現在は雑音の処理に長時間を要しているので、この点を改良中である。映像情報と離散型情報の結合は、空間的変異を解析するうえで必須であるが、地質統計的モデルは計算所要時間が長すぎるので、他の方法と併用している。