hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア経済統合化時代における貿易・交通予測システム構築と国際交通基盤政策評価

本研究の成果は以下の通りである.なお, ()内は報告書本文の該当章を示す.(1):日本・中国が複数地域に分割された多地域国際産業連関表を作成した(第1章).(2):(1)を従来の国際貿易モデル(GTAPモデル)に組み込み,自由貿易協定締結などの国際貿易政策や各国の開発・交通投資政策が,日本や中国の各地域にどのような影響を及ぼすかについて計測を行った(第2章).(3):(2)で構築した国際貿易・地域間交易量予測モデルと,(4)で述べる国際貨物流動モデルを接続するための検討として,国際貨物の単価および輸送機関分担に着目し,品目別の特性を明らかにしたうえで品目分類を行った(第3章).(4):国際海上コンテナ貨物の流動モデルを構築した(第4章).(5):アジア地域における国際RORO船輸送の成立可能性について検討した(第5章).(6):アジア地域を対象とした国際航空旅客流動モデルを構築した(第6章).(7):(4)で構築した国際海上コンテナ貨物流動モデルを拡張したうえで,中国・メコンデルタ地域を対象にアジア圏における国際交通政策シミュレーションを行った(第7章・第8章).以上のように,本研究は,貿易予測モデルおよび国際交通流動モデルの構築・改良や両モデルの結合,および政策シミュレーション分析といった成果を通じ,わが国を含む東アジア地域において,自由貿易協定等の国際経済政策やインフラ投資等の国際交通政策が,各国の貿易や交通流動パターンにおよぼす影響を定量的に測るシステムを構築することが出来た.本研究の成果は以下の通りである.なお, ()内は報告書本文の該当章を示す.(1):日本・中国が複数地域に分割された多地域国際産業連関表を作成した(第1章).(2):(1)を従来の国際貿易モデル(GTAPモデル)に組み込み,自由貿易協定締結などの国際貿易政策や各国の開発・交通投資政策が,日本や中国の各地域にどのような影響を及ぼすかについて計測を行った(第2章).(3):(2)で構築した国際貿易・地域間交易量予測モデルと,(4)で述べる国際貨物流動モデルを接続するための検討として,国際貨物の単価および輸送機関分担に着目し,品目別の特性を明らかにしたうえで品目分類を行った(第3章).(4):国際海上コンテナ貨物の流動モデルを構築した(第4章).(5):アジア地域における国際RORO船輸送の成立可能性について検討した(第5章).(6):アジア地域を対象とした国際航空旅客流動モデルを構築した(第6章).(7):(4)で構築した国際海上コンテナ貨物流動モデルを拡張したうえで,中国・メコンデルタ地域を対象にアジア圏における国際交通政策シミュレーションを行った(第7章・第8章).以上のように,本研究は,貿易予測モデルおよび国際交通流動モデルの構築・改良や両モデルの結合,および政策シミュレーション分析といった成果を通じ,わが国を含む東アジア地域において,自由貿易協定等の国際経済政策やインフラ投資等の国際交通政策が,各国の貿易や交通流動パターンにおよぼす影響を定量的に測るシステムを構築することが出来た.I.アジア各地域の産業構造と経済発展動向を考慮した国際貿易・地域間交易量の予測モデル開発(1)アジア諸国の社会経済状況につき,現状を把握し,将来予測データの収集を行った.特に,経済的・地理的に重要である国(中国・ベトナム・マレーシアなど)については,地域別データまで収集の対象とした.(2)アジア諸国の貿易データを収集した.特に,国連貿易統計等の全世界網羅的なデータベースで把握できない国については,個別資料を収集した.また,(1)で地域別データ収集の対象とした各国については,貿易データについても同様の収集を行った.(3)多地域間国際産業連関表の作成方法について,研究協力者も交えて技術的な検討を行った.II.物流・旅客の双方を考慮したアジア圏における国際交通ネットワーク上の流動予測モデル開発(1)国際貨物流動モデル研究代表者らによって既に構築された既存モデルの改良および入力データの更新を行い,モデル再現精度を向上させた.また,海上や日本国内ネットワークだけでなく,東アジア地域の国内ネットクークを含めたモデルへ拡張した.(2)国際航空旅客流動モデル国際貨物流動モデルと同様の枠組みで,航空旅客流動についてもモデル構築を行った.III.アジア圏経済・交通総合予測システムの構築国際貿易額推計サブモデルのアウトプットを国際コンテナ貨物流動予測サブモデルのインプットに変換する手法を構築した.特に,当該地域の主要国である日本・中国間については,国内各地域同士の分布貨物量を推計するためのモデルを構築した.IV.経済発展やインフラ整備状況などに関する将来シナリオ別の国際交通流動予側アジア地域の経済統合化進展などの経済政策や,域内インフラ政策・整備等の交通政策に関する将来シナリオを設定するため,各方面の専門家を集め研究会を組織して分担を決めるなど,準備作業を行った.I.アジア各地域の産業構造と経済発展動向を考慮した国際貿易・地域間交易量の予測モデル開発(1)昨年度に引き続き,アジア諸国の社会経済状況やFTAなどの経済連携について,現状を把握し,将来予測データの収集を行った.(2)研究協力者の協力のもと,多地域間国際産業連関表の推計を行った.特に,日本の地域と中国の地域を貿易統計でリンクすることによって,詳細に日中間の分析が可能となった.(3)国際貿易予測モデルについて,必要なデータベースの整備を行った.II.物流・旅客の双方を考慮したアジア圏における国際交通ネットワーク上の流動予測モデル開発(1)国際貨物流動モデル昨年度に引き続き,既存モデルの改良および入力データの更新を行い,モデル再現精度を向上させた.

また,海上や日本国内ネットワークだけでなく,中国・東南アジア地域の国内ネットワークを含めたモデルへ拡張した.(2)国際航空旅客流動モデル昨年度に引き続き,モデルの構築・改良を行い,概ね終了した.III.アジア圏経済・交通総合予測システムの構築国際貿易額推計サブモデルのアウトプットを国際コンテナ貨物流動予測サブモデルのインプットに変換する手法について,従来のわが国発着貨物を対象としたデータだけでなく,アジア域内各国における貨物単価や機関分担率も活用することを目的として,データの収集・分析を行った.IV.経済発展やインフラ整備状況などに関する将来シナリオ別の国際交通流動予測アジア地域の経済統合化進展などの経済政策や,域内インフラ政策・整備等の交通政策に関する将来シナリオを設定するための研究会を引き続き開催するとともに,将来予測手法のアジア経済・物流への適用可能性について検討した.I.アジア各地域の産業構造と経済発展動向を考慮した国際貿易,地域間交易量の予測モデル開発(1)昨年度作成した多地域国際産業連関表を貿易予測モデルに入力することで,地域別の交易量を出力した。(2)上記モデルにおいて,既存モデルの構造をそのまま利用するだけでなく,国際,地域間の運輸部門について,輸送パターンの変化や技術の進化などをより明示的に考慮したモデルへの改良の検討を行った。II.物流,旅客の双方を考慮したアジア圏における国際交通ネットワーク上の流動予測モデル開発(1)国際貨物流動モデルアジア地域全域を対象に,国際海上コンテナ輸送と国際陸上輸送の双方を同時に含めた流動モデルを構築した。また,国際航空貨物流動モデルも別個に構築した。(2)国際航空旅客流動モデル昨年度までに構築した旅客流動モデルについて,貿易モデルや物流モデルとの連結方法について検討した。III.アジア圏経済,交通総合予測システムの構築貿易モデルのアウトプット(国間(一部地域間)貿易額)を交通モデルのインプット(輸送機関別地域間貨物量)に変換する手法について,これまで個別に検討されてきた貿易モデルと交通モデルの整合性について検討したうえで,品目別や地域別の輸送機関分担率,貨物単価等の情報に基づき,物流モデル構築上の要請という観点から,多変量解析によって品目分類を行った。IV.経済発展やインフラ整備状況などに関する将来シナリオ別の国際交通流動予測IIIで構築した予測システムに入力可能な具体的な将来シナリオのとりまとめ,設定を行い,実際の将来予測を行った。
サンゴ礁海域の海底洞窟に特有な貝形虫群集の起源と進化に関する研究

本研究では琉球列島のサンゴ礁海域の海底洞窟中の貝形虫群集の特性、さらには`生きている化石'の洞窟特有の貝形虫「新属」(以下、「新属」)の起源とその洞窟環境への適応と進化について研究した。海底洞窟中の貝形虫群集の特徴を以下に挙げる。1)生体が極めて少ない。これは洞窟内の貧栄養状態が反映していると考えられる。2)構成種のほとんどは浅海性種あるいは浅海起源の種よりなる。例外的に「新属」(1種)を含む合計3種の深海起源と考えられるsaipanettidsが発見された。3)超科レベルで見ると洞窟外の様々な海洋底環境で優占的なcytheraceansが洞窟の試料中では種数、個体数ともその全体に占める割合が低い。殻形態の類似性と化石記録から、「新属」は、同じSaipanettidae科に属し深海泥底を生息の場とするCardobairdiaかCardobairdiaに類縁をもつ貝形虫に由来すると考えられる。「新属」は、その生体標本の採集結果から洞窟内の「天井」、「壁」の裂か(隙間)を利用する隠生的な生活に適応していると考えられるが、この海底洞窟内での`生き残り'を可能にしている背景として、「新属」にとって強力な競争相手と成りうるcytheraceansの出現頻度が相対的に低く、boring gastropods等の貝形虫にとっての捕食者がほとんど見られないという「生物的要因」が挙げられよう。「新属」の生体標本を解剖した結果、付属肢に付く剛毛の発達が弱い他、柄節の数が少ないという特徴が認められた。又、「新属」生体の行動を顕微鏡下、ビデオ撮影したが、その結果、「新属」の殻の前方および後方には`切れ込み'(incisions)があるため、殻が十分に開いていない状態、即ち、腹縁付近より胸肢を出しての歩行が不可能な状態でも水は背甲内を通り抜けられることが分かった。本研究の目的は琉球列島・サンゴ礁域の海底洞窟中に生息、分布する洞窟固有の貝形虫種の起源と洞窟環境への適応と進化を明らかにすることにある。平成6年度については'生きている化石'と呼ばれるSaipanetridac科の「新属」の起源と進化を主な研究テーマとして、平成6年6月、沖縄本島近くの伊江島の「大洞窟」において調査、試料採取を行ない、洞窟側壁の裂かより2個体の「新属」の生体標本を得た。「新属」の殻の電子顕微鏡による観察、写真撮影により得られた事実と生体標本の軟体部(附属肢)の解剖により明らかになった形態上の事実を、特に近縁な貝形虫属であるSaipanettidae科の他の2属、即ち、Cardobairdia,Saipanetta等との比較の下、分類学的に詳しく検討した。その結果、洞窟固有のSaipanetiidae科の「新属」はジュラ紀以来、その殻形態、泥底での生活様式をほとんど変えず、正に'生きている化石'と言えるCardobairdiaに極めて近く、恐らく、「新属」はこの深海性の貝形虫であるCardobairdiaあるいはこれに極めて近縁な貝形虫属に由来すると考えられる。「新属」についてはこの「起源」の他、洞窟んな今日への適応、生き残り戦略に関し得られた知見の一部をすでに「化石」誌上で公表しているが、さらに分類学的記載も加えた英文の論文を公表すべく準備中である。「新属」以外にも洞窟固有種が数種、認められており、平成7年度にはこれらの種も加えた、洞窟固有種の洞窟環境への適応戦略を明らかにしたい。

本研究の目的はサンゴ礁海域の海底洞窟に特有な貝形虫種の起源と洞窟環境への適応と進化を明らかにすることにある。洞窟特有の貝形虫種の`代表格'とも言える`生きている化石貝形虫'Saipanettidae科の「新属」(1種のみ。以下、「新属」)の起源については、昨年度、近縁属との殻形態の比較等から、「新属」が同じSaipanettidae科のCardobairdia又はその近縁属に由来するとの仮説を提出した。本年度、伊江島の「大洞窟」よりCardobairdiaあるいはCardobairdia類似の貝形虫属に属する2種の殻を発見したが、これはこの仮説を支持する証拠と言えよう。又、以前得られた「新属」の生体標本を解剖した結果、Cardobairdiaに比べ、特に、付属肢の剛毛の発達が貧弱なことが明らかになったが、この点で「新属」はSaipanettidae科のもう一つの属であるSaipanettaにより近い。これは深海泥底に生息するCardobairdiaとサンゴ礁域に生息するsaipanettidsである「新属」(洞窟壁上)、Saipanetta(砂粒間)の摂食様式、行動習性等の生態の違いを反映している可能性がある。又、「大洞窟」では強力な競争相手となり得るCytheracea上科の貝形虫が種数、個体数とも少ない。さらに、boring gastropods等の捕食者がほとんど見られない。このような生物的要因が「新属」の洞窟内での生き残りを可能にする条件の一つと考えられる。「大洞窟」では「新属」以外の洞窟内の貝形虫種のほとんどは浅海性で、洞窟外のサンゴ礁域でその生息が確認されているものも多い。浅海起源の種にとっての洞窟環境への適応の条件は「新属」のそれとは異なる可能性が高い。なお、今年度の貝形虫調査、採集は1995年6月21日23日に、洞窟性貝形虫群集との比較のため、沖縄本島近くの慶良間諸島・座間味島周辺のサンゴ礁において実施した。
ディザ信号を応用する事で無線ＬＡＮチップの受信回路部を安価に実装可能にする技術

本研究の目的は,無線通信チップの受信回路部を低コストで実装する手法の開発にある.具体的には,シングルキャリア位相変調方式を想定する事で,LSIの受信部分を構成しているVGAと高分解能A/D変換器の組み合わせを不要にし,占有面積が非常に小さい「1bit分解能A/D変換器」のみでシステムを構成する方法の検討を行った.1bit分解能A/D変換器に対応した等化器を活用する事で,A/D変換器の面積を0.007平方ミリメートルに抑えたハードウエアを構成し,実機検証を行った.また,提案技術を応用する事で,小面積を実現しながら約7dB程度のSNR改善を実現した.はじめに,前年度で提案したディザ信号発生機能を有した1bit分解能A/D変換器の更なる解析及び改良を実施した.ディザ信号量の増加は非線形性の抑制につながるが,雑音レベルが上昇する.そこで,ディザ量を可変に出来るシステムを考案し,「線形性が高く」かつ「最も雑音量が抑制できる」混入ディザの最適量を明らかにした.その後,0.18μm CMOSプロセスを用いてマスクパターンを作成した.作成したマスクパターンによると,本提案1bit分解能A/D変換器の大半はディジタル回路で構成出来る事から,CMOSプロセスの微細加工技術の恩恵を享受しやすい回路構成であることが分かった.本研究では更なる小型実装・SNRの改善をめざし,新たな回路を提案した.この回路では,1bit分解能A/D変換器が有するヒステリシス効果を応用する事で,単発正弦波入力で生じる出力パルス周期性を崩し,歪成分を抑える機能が実現出来ている.こちらの回路も0.18μmCMOSプロセスを用いて試作し,その動作を確認した.検証の結果,小面積構成を実現しながら約7dB程度のSNR改善が期待できる事が分かり,無線LANチップの小型化に大きく貢献できた.本研究の目的は,無線通信チップの受信回路部を低コストで実装する手法の開発にある.具体的には,シングルキャリア位相変調方式を想定する事で,LSIの受信部分を構成しているVGAと高分解能A/D変換器の組み合わせを不要にし,占有面積が非常に小さい「1bit分解能A/D変換器」のみでシステムを構成する方法の検討を行った.1bit分解能A/D変換器に対応した等化器を活用する事で,A/D変換器の面積を0.007平方ミリメートルに抑えたハードウエアを構成し,実機検証を行った.また,提案技術を応用する事で,小面積を実現しながら約7dB程度のSNR改善を実現した.今年度は,ディザ信号の効果の検討および,ディザ信号発生機能を有した1bit分解能A/D変換器の試作を行った.ディザ信号生成回路とそのディザ信号をA/D変換部に加算を行う回路を考案し,設計を行った.設計には0.18μm CMOSプロセスを利用した.設計により得られた回路図を基に,LSIマスクパターンを作成した.コンパレータ部は約0.007平方ミリメートルに抑えることが可能である事を明らかに出来た.また,実際の通信路で発生する歪みやノイズを考慮した信号を用い,試作LSIの評価に利用することで,リアリティの高いBER特性を明らかにすることが出来た.本研究に関連した成果として「量子化雑音の影響下の定包絡線変調システムにおける非線形等化技術」の特許を出願したことや,3件の学会発表を行うなど,順調に研究が進んでいると言える.今年度は,ディザ信号発生機能を有した1bitA/D変換器を0.18μm CMOSプロセスを用いて,試作・動作確認を行った.本A/D変換器の動作も確認出来ている事から,概ね計画通りに研究が進んでいることがわかる.占有面積もアナログ部で0.007平方ミリメートルという小面積化を実現しており,無線器の受信部回路小面積化に大きな可能性を示すことが出来た.また,3件の学会発表や本技術に関連した特許を出願出来ている事から,学術的・産業的にも大きな成果が得られていることがわかる.計画はおおむね順調に進展している.そこで平成25年度は,平成24年度に試作した1bitA/D変換器を基に,さらなる効果的なディザ信号を解明することでBER特性の改善を狙う.また,そのディザ信号を有したA/D変換器の特性を考慮した,無線受信器部のシステムも検討する.仮に,計画通りに進まないトラブルが発生しても,本研究の共同研究者と緊密なディスカッションを行うことで,システム・回路実装の両面から,迅速な軌道修正を実現する研究体制を確保できることになっている.次年度においては,研究費を旅費・電子部品などの消耗品購入費・人件費に充てる予定である.旅費としては,無線通信器テスタ等を利用する為に九州大学や実証センターへの出張を検討している.成果はIEEE系の国際会議で発表予定であるため,その旅費にも充てる.消耗品費として,試作チップ測定に利用する電子パーツ購入費や,測定基板外注費等に充てる予定である.人件費としては,設計・評価補助として大学院生を雇用する費用として計上予定である.
国際高等教育交流の外交的機能に関する実証的研究

本研究は、高等教育交流においてどのような知の交流がおこなわれているのかを明らかにし、その交流がもたらす外交的機能を探求する。これまで、教育は文化の一部という位置付けのもと、文化的な外交の一部として認識される傾向があった。しかし、高等教育交流にはその概念に留まらない独自の特徴を有する。本研究では、既存概念との位置付けが不明確であった高等教育交流の外交的機能を探求することを目指す。
メタボロミクスによる緑内障モデルマウスの病態解明

緑内障における網膜神経節細胞死の一つの側面を反映する動物モデルとされている、視神経挫滅処置をマウスにおこない、その経時的な代謝物の変動をLC-FTMSおよびUPLC-QTOF/MSにより解析した。網膜神経節細胞障害の初期、中期および後期において減少および増加する代謝群を同定した。その変動パターンのからヒートマップを作成し、クラスター解析により、4つの特徴的な代謝物変動群が存在することを明らかにした。また、その代謝物の局在をイメージングMSを用いて検討した。その結果、疾患モデル群で変動の見られたいくつかの代謝物は、網膜神経節細胞が限局するGCLにおいて特に大きな変動を示したことを明らかにした。当該年度におこなう予定であった実験を順調に終えることができ、データ解析済みである。生物学的な解釈まで終えており、本研究内容を現在論文投稿中である。変動がみられた代謝物の増加および減少に関わる一連の酵素群の発現が疾患モデルにおいて変化しているかどうかを、目的細胞を単離してqPCRもしくはマイクロアレイ等の網羅解析にて調べる。また、その変動酵素群および代謝物が網膜神経節細胞死に関与しているかどうかを、遺伝子改変等の手法により評価する。平成29年度は計画通りに進捗したが、効率的に実施することができ、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、平成30年度の助成金と合わせてセルソーティング実験および遺伝子発現解析などに使用する計画である。
東西の霊性における愛の思想史-古典文献に見るユダヤ・キリスト教の愛と仏教の慈悲

東西の霊性における愛の思想史を主要テーマとする本研究は、ユダヤ・キリスト教の「愛」と仏教の「慈悲」についての思想史的比較研究を行ない、原典に忠実に比較思想学の方法論を踏まえつつ、愛について言及されているテクストを異なった文化圏・言語の文献に照らして解読し、東西の霊性に共通する基盤と相違点を探るものである。東西の霊性における愛の思想史を主要テーマとする本研究は、ユダヤ・キリスト教の「愛」と仏教の「慈悲」についての思想史的吟味を行ない、原典に忠実な比較思想学の方法論を踏まえつつ、愛について言及されているテクストを異なった文化圏・言語の原語文献に照らし合わせながら解読しようとするものである。古典文献の背後にある人間の霊的、宗教的な経験、固有の宗教を越えた人間の普遍的な心の領域がどのように言語表現化されているかを比較・検討しつつ、東西の霊性における愛の思想史の新しい解釈への道を宗教体験、神秘体験という視点に立ち、提示しようした。本年度は初年度であり、研究のための堅固な土台、環境整備をつくるために、具体的に次の研究をおこなった。1ヘブライ聖書、ユダヤ教文献(タルムード、ミドラッシュ)、キリスト教神秘思想の文献のなかから愛に関する叙述、テクストを抽出した。ヘブライ聖書においては、特にレビ記と雅歌を取り上げ、新約聖書は「愛」という言葉が使われている主な箇所を抽出し、テクストの構成、動詞の態、頻出する比喩、隠喩ならびにイメージを検討し、ユダヤ・ヘブライの文化と宗教において、また、キリスト教において『愛』がどのように理解されているかについて検討した。2.大乗仏教、浄土真宗の文献を解読し、「慈愛」、「慈悲」、「大悲」、「慈」の意味内容について検討した。3.研究テーマについての情報交換と研究討議のため、ヨーロッパに出張し、ドイツ、イタリアで資料の収集と研究者との討議による研究計画のレビュー、突き合わせを行なった。さらに、研究協力者のノイデッカーとの学術的交流を深め、共著論文を執筆した。今年度はキリスト教の「愛」と仏教的「慈愛」に共通する思想的文脈を明らかにするべく、聖書、ギリシア教父の雅歌註解、キリスト教神秘主義の著作、漢訳仏典、親鸞、道元の著作にあたり、テクストにもとつく比較研究をおこなった。仏教において「愛」という用語は、執着や欲望との関連で理解され、ユダヤ・キリスト教における愛における人格的な概念は直接的にはあらわれていない。しかしながら、執着を超えた次元での「慈愛」、「慈悲」はニュアンスの相違はあるが、おのれを超え出るところにおいてあらわれる世界という意味では、キリスト教的な愛に通じるものが仏教的な慈悲には見いだされ、この点に本研究の新しい地平を切り披くことができた。今後の課題としては仏教における共苦、慈愛、慈悲という概念と、キリスト教における犠牲愛、十字架の愛との関連をさらに突き詰めて探究する必要性が明らかになった。また研究代表者はドイツ、スイス、イギリスに海外出張をし、フライブルク大学、ミュンヘン大学、ブリブール大学、ロンドン大学などで専門家との意見の交換、研究発表などをし、国際的共同研究を実現した。今後主な研究成果としては、海外共同研究者のReinhard Neudecker(ローマ教皇庁立聖書研究所聖書学部教授)と共著論文を発表したほか、研究代表者は共著『中世と近世のあいだ-』(知泉書館)を出版し、本研究に関わる研究成果の公表に努めた。ヘブライ思想、キリスト教思想、ギリシア思想、ラテン思想における「愛」の概念の特徴を分析し、キリスト教における神と人との愛における一致、交わりがいわゆる西欧近代の自他関係を超克する次元で高められている点について注目し、煩悩から離れ、執着を超える普遍的次元としての仏教的な「慈愛」、「慈悲」との共通する思想的文脈を探った。ユダヤ教、キリスト教はヘブライ思想の二潮流であるにもかかわらず、聖書的な「愛」(アガペー)には新約聖書おけるギリシア的な考え方との拮抗関係が見られ、本来、ヘブライ思想から枝分かれしたキリスト教思想とは異質の考え方が導入されていることが明らかになった。仏教において「愛」という用語は、執着や欲望との関連で理解され、ユダヤ・キリスト教における愛に見られる人格的な意味をもたない。しかしながら、ニュアンスの相違はあるが、おのれを超え出るところにおいてあらわれる世界という意味では、キリスト教的な愛の概念に親近するものが仏教的な慈悲にも見られることがわかった。研究代表者は2009年3月にドイツ、イタリアに赴き、エンデルス、ミュラー、ノイデッカーらの研究者と対話と討議を深め、またドイツ、イタリアの大学で研究発表をおこない、今後の共同研究の構想を練った。本研究は、比較思想、宗教対話、比較霊性の領域でもっとも重量なテーマの一つである愛をめぐる問題をテクストにそくして、文献学的に取り扱ったが、さらに今後の研究の方向として、実践的なテーマにも及ぶ関連研究への構想を着想することができ、将来の研究のためにも新たな地平を披くことができた。
積雪寒冷地における農業水利施設の長寿命化に向けた診断と対策に関する研究

本研究課題では,積雪寒冷地における開水路及び水路橋の凍害劣化について,局所的な劣化発生機構の解明,凍害診断手法の開発,長寿命化対策の提案を行うための研究を実施し,次の成果を得た。平成24年度は,コンクリート側壁における凍害劣化の目視調査手法および超音波法及び電磁波レーダ法による劣化程度の評価手法を明らかにした。平成25年度は,共鳴振動法による凍害診断手法の確立,注入工法による凍害劣化範囲の評価手法を明らかにした。平成26年度は,これまでの研究で明らかになった壁状部材に特徴的な凍害劣化の発生機構を踏まえ,凍害劣化程度に応じた長寿命化対策としての水路更生工法の基本設計を行った本研究課題では,積雪寒冷地における開水路及び水路橋の凍害劣化について,局所的な劣化発生機構の解明,凍害診断手法の開発,長寿命化対策の提案を行うための研究を実施し,次の成果を得た。平成26年度は,これまでの研究で明らかになった壁状部材に特徴的な凍害劣化の発生機構を踏まえ,凍害劣化程度に応じた長寿命化対策としての水路更生工法の基本設計を行った本研究課題では,積雪寒冷地における開水路及び水路橋に特徴的に生じるコンクリート側壁の凍害劣化について,局所的な劣化発生機構の解明,凍害診断手法の開発,長寿命化対策の提案を行うための研究を実施する。平成24年度は,側壁の構造形式,灌漑期・非灌漑期の供用環境,背面状況を考慮した上で,コンクリート側壁における凍害劣化の目視調査手法を明らかにするとともに,側壁内部におけるコンクリート材料の劣化要因の解明,超音波法及び電磁波レーダ法による部材内部の凍害診断手法に関する研究に取り組んだ。その結果,以下の成果を得た。(2)コンクリート側壁の凍害の主要因は,通水内面側からの温度変化と背面側からの水の供給であることを現地調査により明らかにした上で,局所的な凍害の発生状況の違いについて検討し,吸水率がセメントペーストよりも小さい骨材は線膨張係数も約5060%と小さく,また凍結環境(-300°C)における骨材の線膨張係数は非凍結環境(030°C)の約6070%となり,凍結環境における骨材とセメント硬化体の線膨張係数の違いが影響していることを実験的・解析的に明らかにした。(3)超音波の表面走査法による側壁の凍害診断では,得られる走時曲線のパターンを3種類に分類した上で,分類パターンから内部変状の存在が定性的に評価できることを現地測定結果から明らかにした。また,電磁波レーダ法では,鉄筋かぶりの推定値から内部変状の程度が評価できること現地測定結果から明らかにした。本研究課題では,積雪寒冷地における開水路及び水路橋のコンクリート側壁に特徴的に生じる凍害劣化について,局所的な劣化発生機構の解明,凍害診断手法の開発,長寿命化対策の提案を行うための研究を実施する。平成25年度は,凍害診断手法である超音波法の精度向上,共鳴振動法による凍害診断手法の開発,注入工法による凍害劣化範囲の評価に関する研究に取り組んだ。1.表面法による超音波法の精度に影響を及ぼす要因の検討を北海道美唄市の北海幹線用水路における現地調査・試験で行った結果,コンクリート表面の粗度よりも,凍害劣化の一形態として表層部に生じる薄肉の層状ひび割れが直接的に影響を及ぼしていることを明らかにした。2.コンクリート側壁を対象にした共鳴振動法による凍害診断については,小型起振機を駆動端子として対象部材に振動を入力し,ピックアップで測定される振動波形から一次共鳴振動数を求める手法を検討した。その結果,直接法(駆動端子とピックアップを部材対面に設置),表面法(駆動端子とピックアップを部材同一面に設置)の有効性を円柱・角柱コンクリート供試体で確認するとともに,表面法の実用性を青森県弘前市のコンクリート開水路壁体に適用した結果から明らかにした。3.超音波法の表面走査法,共鳴振動法ならびに電磁波レーダ法の測定結果を組み合わせた現地非破壊試験による動弾性係数の評価フローを作成し,模擬コンクリート壁体および青森県弘前市のコンクリート開水路壁体での検証結果を踏まえて,その実用性を明らかにした。4.注入工法については,ひび割れの連続性が確保される目地付近及び側壁天端付近では凍害劣化範囲の評価が可能であることを北海幹線用水路のL型ブロックでの試験から明らかにした。平成26年度は,これまでの研究で明らかになった壁状部材に特徴的な凍害劣化の発生機構を踏まえ,凍害劣化程度に応じた長寿命化対策に関する研究に取り組んだ。1.凍害劣化が生じた開水路を抜本的に改善し長期供用性を確保するための工法として,既設水路における凍害劣化部を除去せずに,FRPM板とポーラスコンクリートの合成構造で開水路の機能回復を図る水路更生工法の基本設計を行った。2.FRPM板を既設水路に固定するためのアンカーの引抜荷重について,凍害劣化の程度とアンカー埋め込み位置及び最大引抜荷重の関係はほぼ線形であることを明らかにした。

3.ポーラスコンクリートにおける間隙の飽和・不飽和状態が凍結融解抵抗性及び熱的性質に及ぼす影響を評価し,凍結時に間隙中に水が保持されていなければ十分に凍結融解抵抗性を有すること,不飽和状態のポーラスコンクリートの熱的性質は飽和状態に比べて温度が変化しやすい,熱は伝わりにくくなることを明らかにした。4.水路更生工法で用いる目標空隙率20%のポーラスコンクリートを対象に温度測定を行い,凍結融解環境下で間隙が飽和状態のポーラスコンクリートの温度には,顕熱変化と潜熱変化の区間が明瞭に現れ,飽和状態の温度解析では空隙内の結氷性状,融解性状を考慮する必要があることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。農業造構学26年度が最終年度であるため、記入しない。現地調査による目視診断表の作成や凍害劣化要因の解明,現地試験による超音波法及び電磁波レーダ法を用いた凍害劣化診断法の検討は,当初予定どおりに実施できており,成果も得られていることから,本研究課題は順調に進展している。現地非破壊試験である超音波法の精度向上及び共鳴振動法による凍害診断手法の開発に関する検討は,当初予定どおりに実施できており,成果も得られている。また,得られた成果を拡張し,超音波法の表面走査法,共鳴振動法ならびに電磁波レーダ法の測定結果を組み合わせた現地非破壊試験による動弾性係数の評価フローの作成,平成26年度に着手予定であった注入工法による凍害劣化範囲の評価も行えたことから,本研究課題は当初の計画以上に進展している。平成24年度に収集した現地調査・試験のデータは,次年度以降に実施する共鳴振動法による凍害劣化診断手法の開発や対策工法を検討する際にも利用するが,更なるデータの充実を図ることが必要であると思われるため,異なるコンクリート側壁での現地調査・試験が行えるように関係機関と調整を行う。平成25年度に収集した凍害劣化診断に係わる現地調査・試験のデータは,次年度に実施する凍害劣化が生じたコンクリート側壁の一時的延命対策及び抜本的長寿命化対策の検討における前提情報として利用する。補強対策としての注入工法については,平成25年度に注入工法による力学性能改善効果に係わる研究の一部に着手できたことから,この結果を踏まえて,凍害劣化を抜本的に改善し長期供用性を確保するための工法の開発を中心に平成26年度の研究に取り組む。
超音速分子線、ラジカル原子線を用いたシリコン表面プロセスの新方式

平成9年度は以下の3課題を遂行した。(1)塩素分子線を用いたシリコン表面反応清浄シリコン表面での塩素分子解離吸着反応を分子線法で解明した。入射エネルギーE_i、及び表面温度T_sを変化させながら初期解離吸着確率S_oを求めた。S_oはE_i,T_sの増加に伴って複雑な変化を示した。その結果は前駆体経由吸着過程及び直接解離吸着過程として統一的に説明することが出来た。低温度で低エネルギー域では前者が、高温度、高エネルギー域では後者が支配的であることが判明した。結果はJ.Vac.Sci.Technol.に投稿し掲載が認められた。(2)水素原子線による吸着水素引き抜き反応豊橋技科大より九工大に装置を移管し、改めて、水素原子線による表面吸着水素の引き抜き反応装置を立ち上げた。RFプラズマにより水素原子線を発生し、水素吸着したSi(100)表面に照射した。脱離HD分子を直接観測は昨年よりも一層SN比を上げることが出来た。脱離HD分子の角度分布を調べたところSi-Hボンド方向にピークを持つ事が分かり、結果は現在J.Chem.Phys.誌に投稿し、掲載が認められた。(3)物理吸着塩素の寿命塩素分子の表面吸着寿命を吸着脱離散乱分子の飛行時間分布から求めた。その寿命の温度依存性を求め、アレニウスプロットより脱離のための活性化エネルギー及び前因子を求めた。又、それらの吸着Cs原子の影響を調べた。吸着Cs量が増えるに従って、活性化エネルギー及び前因子は増加した。結果は現在Surf.Sci.誌に投稿中である。平成8年度は以下の2課題を遂行した。入射エネルギーE_i,及び表面温度T_sを変化させながら初期解離吸着確率S_Oを求めた。S_OはE_i,T_sの増加に伴って複雑な変化を示した。結果は表面反応討論会で報告し、現在論文化している。(2)水素原子線による吸着水素引き抜き反応水素原子の表面清浄化過程を解明する為の予備的実験を行った。脱離するHD分子を直接的に測定出来た。その脱離の角度分布を調べたところSi-Hボンド方向にピークを持つ事が分かった。結果は現在J.Chem.Phys.誌に投稿中である。平成9年度には脱離HD分子の角度分布を決定すべく装置を立ち上げている。装置はRFプラズマ源からの解離水素を3段の差動排気システムをとうして超高真空反応チャンバーに導入する。脱離生成物のHDの速度分布をcross correlation chopper法にて測定する。その為の3段差動排気システムの立ち上げを行い、測定用の高感度四重極質量分析計をテストした。

結果はJ.Vac.Sci.Technol.に投稿し掲載が認められた。(2)水素原子線による吸着水素引き抜き反応豊橋技科大より九工大に装置を移管し、改めて、水素原子線による表面吸着水素の引き抜き反応装置を立ち上げた。RFプラズマにより水素原子線を発生し、水素吸着したSi(100)表面に照射した。脱離HD分子を直接観測は昨年よりも一層SN比を上げることが出来た。脱離HD分子の角度分布を調べたところSi-Hボンド方向にピークを持つ事が分かり、結果は現在J.Chem.Phys.誌に投稿し、掲載が認められた。(3)物理吸着塩素の寿命塩素分子の表面吸着寿命を吸着脱離散乱分子の飛行時間分布から求めた。その寿命の温度依存性を求め、アレニウスプロットより脱離のための活性化エネルギー及び前因子を求めた。又、それらの吸着Cs原子の影響を調べた。吸着Cs量が増えるに従って、活性化エネルギー及び前因子は増加した。結果は現在Surf.Sci.誌に投稿中である。
酸化ストレス応答転写因子ＮＲＦ２によるイオウ代謝を介した抗老化作用の検討

酸化ストレス応答の鍵因子であるNRF2は、シスチントランスポーターxCTをコードするSLC7A11遺伝子を活性化して細胞へのイオウ供給を促進する。申請者らは最近、細胞内のチオール基(-SH)の多くが、複数のイオウ原子を抱え込んだ状態であるポリスルフィド基(-S-(S)n-H)として存在すること、タンパク質機能がポリスルフィド化を介して制御されうること、さらに、ポリスルフィド化の障害がミトコンドリア機能を低下させることを見いだした。そこで、本研究では、NRF2によるイオウ代謝促進作用が細胞内ポリスルフィドレベルに及ぼす影響を検討し、健全なミトコンドリア機能の維持におけるNRF2の貢献を明らかにすることを目指した。本研究により、NRF2によるSLC7A11遺伝子の発現制御がイオウ代謝の下流で制御されることを見いだした。具体的にはミトコンドリア酵素であるSQR遺伝子欠損状態においてSLC7A11が活性化すること、これがおそらくはSQRがもたらす活性イオウ種の増加に伴うERストレスの結果ATF4が活性化したものと予想される。また、NRF2が活性化しているがん細胞において、イオウの酸化が亢進していることを見いだした。これは、ミトコンドリアにおけるイオウ代謝の一部がNRF2により促進されており、エネルギー産生の効率化に貢献し、がん細胞の薬剤耐性を支えているものと予想している。さらに、NRF2が低酸素状態におけるミトコンドリア膜電位の維持にイオウの利用効率を向上させることにより、細胞の低酸素耐性を支えている可能性を見出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。そこで、本研究では、NRF2によるイオウ代謝促進作用が細胞内ポリスルフィドレベルに及ぼす影響を検討し、健全なミトコンドリア機能の維持におけるNRF2の貢献を明らかにする。そして、NRF2の活性化によるイオウ代謝の促進とミトコンドリア機能の改善が有効な抗老化作用をもたらすかを、アルツハイマー病モデルマウスを用いて検討する。本年度は、NRF2によるSLC7A11遺伝子の発現制御がイオウ代謝の下流で制御されることを見いだした。当初はNRF2の活性化によりシスチントランスポーター(SLC7A11)が活性化することで、細胞内へのシスチンの取り込み増加、細胞内のシステイン量の増加によって、ミトコンドリアでのイオウ代謝促進とエネルギー産生効率の改善がみられるものと予想した。そこで、SLC7A11の遺伝子発現制御機構に重点をおいて研究を進める予定であった。しかし、NRF2の活性化したがん細胞とNRF2の活性化がみとめられないがん細胞での代謝物を調べているうちに、NRF2のイオウ代謝における作用点がミトコンドリア内に存在することを示唆する結果がえられてきた。そこで、細胞からミトコンドリアを単離して代謝物を検討したところ、やはり、ミトコンドリア自体にNRF2活性化による、イオウ代謝を変化させる何らかの影響があることがわかった。そこで、現在は、ミトコンドリア内での変化をもたらすNRF2の下流因子の同定にむけて、siRNAスクリーニングの準備を開始した。

これは、ミトコンドリアにおけるイオウ代謝の一部がNRF2により促進されており、エネルギー産生の効率化に貢献し、がん細胞の薬剤耐性を支えているものと予想している。さらに、NRF2が低酸素状態におけるミトコンドリア膜電位の維持にイオウの利用効率を向上させることにより、細胞の低酸素耐性を支えている可能性を見出した。NRF2によるミトコンドリア機能改善の鍵となる下流因子の同定を最速で進める。この因子が同定でき次第、NRF2の活性化したがん細胞や、マウス個体においてloss of function studyを行い、その意義を明らかにする。また、同時に、当該因子のNRF2による遺伝子発現制御機構についても明らかにする。さらに、アルツハイマー病モデルマウスにおけるミトコンドリア機能とイオウ代謝についても検討を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
粘性土の非共軸性の定量化と極限解析への応用…応力と塑性ひずみ増分の主軸のずれの重要性…

本研究では,まず,正規圧密された粘性土供試体を軸圧縮せん断し,供試体内に発達するせん断帯の様子を観察した.次いで,有限変形理論に基づく土/水連成の弾塑性有限要素解析プログラムを開発し,平面ひずみ軸圧縮せん断のシミュレーションを行った.その結果,粘性土材料に発達するせん断帯は常に膨張を伴い,そのような局所変形が間隙水のマイグレーションを引き起こし,このマイグレーションがさらなるせん断帯の生成に支配的に影響を及ぼしていることがわかった.すなわち,間隙水のマイグレーションによって,せん断帯の生成モードが大きく変化する.また,供試体に発達するせん断帯の間隔には周期性がみられ,その周期性は境界条件によって変化することがわかった.通常の土質試験では,供試体の縦横比は2:1に取られることが多い.この場合,供試体が示すピーク強度は,供試体成型時の初期不整や間隙水のマイグレーションに支配されるせん断帯の生成モードの違いによらず,ほぼ一定の値をとることが明らかになり,現行の土質試験における規定を裏付けるものとなった.以上の成果は,数年前に他の研究グループによって先駆的に示された結果と符合しているが,有限要素解析手法の一層の精緻化をはかった結果,本研究では,より定量的で詳細な議論を可能としている.また,弾塑性速度場におけるせん断帯生成理論によれば,材料の構成関係における非共軸性がせん断帯の生成に強い影響を及ぼすことが明らかとなっている.従って,この非共軸性とダイレタンシーの関係も重要となる.本研究では,せん断に伴う体積変化(ダイレタンシー特性)の影響を考慮できるように,Hillに代表されるせん断帯生成理論の拡張をはかった.すなわち,ダイレタンシーを考慮して,せん断に伴って,せん断帯の幅の変化を許す理論を考えてみた.その結果,粘土材料の持つ非共軸性が,せん断帯の生成・発達に極めて強い影響を及ぼすことが予測された.本研究では,まず,正規圧密された粘性土供試体を軸圧縮せん断し,供試体内に発達するせん断帯の様子を観察した.次いで,有限変形理論に基づく土/水連成の弾塑性有限要素解析プログラムを開発し,平面ひずみ軸圧縮せん断のシミュレーションを行った.その結果,粘性土材料に発達するせん断帯は常に膨張を伴い,そのような局所変形が間隙水のマイグレーションを引き起こし,このマイグレーションがさらなるせん断帯の生成に支配的に影響を及ぼしていることがわかった.すなわち,間隙水のマイグレーションによって,せん断帯の生成モードが大きく変化する.また,供試体に発達するせん断帯の間隔には周期性がみられ,その周期性は境界条件によって変化することがわかった.通常の土質試験では,供試体の縦横比は2:1に取られることが多い.この場合,供試体が示すピーク強度は,供試体成型時の初期不整や間隙水のマイグレーションに支配されるせん断帯の生成モードの違いによらず,ほぼ一定の値をとることが明らかになり,現行の土質試験における規定を裏付けるものとなった.以上の成果は,数年前に他の研究グループによって先駆的に示された結果と符合しているが,有限要素解析手法の一層の精緻化をはかった結果,本研究では,より定量的で詳細な議論を可能としている.また,弾塑性速度場におけるせん断帯生成理論によれば,材料の構成関係における非共軸性がせん断帯の生成に強い影響を及ぼすことが明らかとなっている.従って,この非共軸性とダイレタンシーの関係も重要となる.本研究では,せん断に伴う体積変化(ダイレタンシー特性)の影響を考慮できるように,Hillに代表されるせん断帯生成理論の拡張をはかった.すなわち,ダイレタンシーを考慮して,せん断に伴って,せん断帯の幅の変化を許す理論を考えてみた.その結果,粘土材料の持つ非共軸性が,せん断帯の生成・発達に極めて強い影響を及ぼすことが予測された.せん断帯の生成がせん断変形の卓越であれば,地盤材料特有の性質であるダイレタンシー特性と密接に関係していることは容易に想像される.また構成関係における非共軸性がせん断帯の生成に強い影響を及ぼすのであれば,この非共軸性とダイレタンシーの関係も重要となる.本研究では,まず,せん断に伴う体積変化(ダイレタンシー特性)の影響を考慮できるように,Hillに代表されるせん断帯生成理論の拡張をはかる.すなわち,ダイレタンシーを考慮して,せん断に伴って,せん断帯の幅が徐々に拡大(縮小)してゆく理論を考えてみた.その結果,粘土材料の持つ非共軸性が,せん断帯の生成・発達に極めて強い影響を及ぼすことが予想される結果となった.さらに,中空円筒ねじり試験装置を用いて非共軸性の定量的な把握を試みた.RudnickiらやYatomiらが示した弾塑性非共軸構成モデルでは,粘土が示す実際の非共軸性の説明には不十分であることが分かった.一方,有限変形土/水連成有限要素法を用いて,せん断帯生成シミュレーションを実施した.

3軸平面ひずみ供試体を対象として,計算を行ったところ,通常のせん断速度と供試体寸法では,低次から高次の分岐モードに対して,それぞれの分岐荷重に有為な差が見られないため,供試体の変形は複雑に分岐経路を遷移し,最終的にせん断帯が生成して終局に至っている可能性が高いことがわかった.しかも,最終的なせん断帯の生成は,必ず体積膨張を伴っており,局所的といえども,間隙水圧の消散(負圧の消散)がはかられれば,強度を著しく低下させることがわかった.従って供試体としての強度に対して,最終的に生成したせん断帯と,その場所における間隙水の移動が支配的であることが理解される.本研究では,まず,正規圧密された粘性土供試体を軸圧縮せん断し,供試体内に発達するせん断帯の様子を観察した.次いで,有限変形理論に基づく土/水連成の弾塑性有限要素解析プログラムを開発し,平面ひずみ軸圧縮せん断のシミュレーションを行った.その結果,粘性土材料に発達するせん断帯は常に膨張を伴い,そのような局所変形が間隙水のマイグレーションを引き起こし,このマイグレーションがさらなるせん断帯の生成に支配的に影響を及ぼしていることがわかった.すなわち,間隙水のマイグレーションによって,せん断帯の生成モードが大きく変化する.また,供試体に発達するせん断帯の間隔には周期性がみられ,その周期性は境界条件によって変化することがわかった.通常の土質試験では,供試体の縦横比は2:1に取られることが多い.この場合,供試体が示すピーク強度は,供試体成型時の初期不整や間隙水のマイグレーシーンに支配されるせん断帯の生成モードの違いによらず,ほぼ一定の値をとることが明らかになり,現行の土質試験における規定を裏付けるものとなった.以上の成果は,数年前に他の研究グループによって先駆的に示された結果と符合しているが,有限要素解析手法の一層の精緻化をはかった結果,本研究では,より定量的で詳細な議論を可能としている.また,弾塑性速度場におけるせん断帯生成理論によれば,材料の構成関係における非共軸性がせん断帯の生成に強い影響を及ぼすことが明らかとなっている.従って,この非共軸性とダイレタンシーの関係も重要となる.本研究では,せん断に伴う体積変化(ダイレタンシー特性)の影響を考慮できるように,Hillに代表されるせん断帯生成理論の拡張をはかった.すなわち,ダイレタンシーを考慮して,せん断に伴って,せん断帯の幅の変化を許す理論を考えてみた.その結果,粘土材料の持つ非共軸性が,せん断帯の生成・発達に極めて強い影響を及ぼすことが予測された.
可積分系を用いた微分幾何学と量子コホモロジーの新しい関係の構築

2. 2009年5月15日首都大学東京において、研究集会"New Aspects of Surface Theory"の開催委員を、また、首都大学東京(秋葉原サテライトキャンパス)での"秋葉原微分幾何セミナー"を、2009年6月1日には、J. Dorfmeister等を、同じく11月3日に開催した"秋葉原微分幾何セミナー"には、C. Olmos等を招いて、双方の開催委員を務めた。1.Guestは可積分系に関連した幾何学とトポロジーの研究(特に量子コホモロジーとtt*幾何学)を行った。主な結果として台湾国立大学のC.-S. Linとの共同研究では、以下の共著論文を完成した。特にtt*-Toda格子の解のモノドロミーデータ(Stokes行列等)の計算を終了した。Mannheim大学のC. Hertlingとの共同研究では、rank 2であるTERP構造の分類の研究が進展した。特にモジュラィ空間を発見した事は大変意義がある。当初の計画に沿った研究を行い、研究成果を得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。特に問題点はないので、当初の予定通りに研究をすすめていく。
メディア表現によるワークショップ型ケアの理論と実践

本研究では,日本においてこれまでほとんど研究されてこなかったデジタル・ストーリーテリングをめぐって、その作品とワークショップ・プロセスが、いかに障がいを抱えた人びとなどの自己表現や社会的理解において機能するか,実践を行いながら検証するとともに、その成果を学会や英語論文、ウェブサイトなどで海外等も含め広く公開した。これまで欧米で展開されてきた個人をベースにしたメソッドから、対話的・協働的なプロセスへと変容させることによって、個人的なネットワークを通じても共感と理解が広がるプロセスを明らかにした。25年度は、共同研究者の逝去などもあり、負担の偏りが見られたが、研究実践や発表に関してはなんとか想定どおりに進めていくことができた。・本年度は3回のワークショップ(被災地ー石巻,身体障がい者とその家族,知的障がい者とその家族)を行い、特に1)ワークショップという現実空間での他者との出会いと物語制作がもたらす効果と、2)学生等研究者以外がワークショップを運営する際の課題についての検討を行った。・トルコで行われた世界デジタル・ストーリーテリング会議(第5回)で研究代表者小川と土屋が「対話的・協働的」なワークショップモデルについて発表し、欧米の実践者たちからもきわめて有用なモデルであるとの反応を得た。溝尻は関東社会学会で、秋葉原実践についての発表を行い、社会調査,研究法としてのワークショップの有用性について論じた。また論文については、研究代表者小川は、「対話的・協働的デジタル・ストーリーテリングの理論と実践」というタイトルで博士論文を執筆し、現在審査中である。他に、土屋はこうしたメディア・ワークショップ実践をいかに広げていくかについて、視察報告でもある論文を発表し、小川・土屋はトルコ学会での発表をもとにした論文を執筆し、掲載予定となっている。初年度となる当該年度は,これまで私たちが開発してきたデジタル・ストーリーテリングのプログラムを踏襲しつつ、2回のワークショップを実施した。1回目は前年度に東北(福島・いわき/宮城・名取)で行ったワークショップ参加者を対象に,半年ー一年前の活動の振り返りを共同で行うと同時に,現在の心境についてより簡易な方法で新たな作品を作ってもらうワークショップを行った。震災後2年が経つタイミングで、学生参加者たちは、震災のことよりも自分自身の今後についての悩みを語る作品となり,なぜそうなったのか、両義性について被災地内外のメンバー内で議論した。障がいを持つ人びととその家族の間で行われた2回目のワークショップからは、1回目の経験を経て,彼らの作風が生まれてきた他,日常において彼らの経験をひとに伝えるという新たな視点が生まれていた点が注目される。なお、これらの作品はすべてウェブサイトに掲載されている他,地元ケーブルテレビCCNETで2013年3月19日から25日まで、一日3回,計21回放送された。一方で,世界におけるデジタル・ストーリーテリングの展開の視察として、Patient Voicesを初め、ケア領域での応用実践についての調査を行った。Patient Voicesでの医療教育への応用,グラモーガン大学における患者の経験を同じ病いを経験した人びとや他者に伝えるためにデジタル・ストーリーテリングを使う実践などについての状況をヒアリングした。中心となっているP.ハーディやT.サムナー、そしてK.ルイスなどと,各実践のワークショップ内容や医療領域との連携方法、そこから得られる成果などについて直接に話を聞いた他、関連資料の収集を行った。26年度には,24,25年度の研究成果を踏まえ、主に5点の研究活動を行った。1点目に、これまでのワークショップの成果を踏まえ,福井県立大学の舟木准教授らが行うソーシャル・ワーク関係者へのワークショップに対してアドバイスを行った。これまでのワークショップは,周縁化された人びとを対象としていたが、支援者の場合、事情が異なり、ゆえにまたわたしたちが開発してきたプログラム自体の有効性と限界も明らかになった。ちなみにワークショップに参加したソーシャル・ワーク関係者の中から自発的にメディア表現のワークショップを取り入れた参加者が出たとの報告を受けている。2点目に、成果発表として、IAMCR(国際メディアコミュニケーション研究学会)での発表を行ったことである。デジタル・ストーリーテリングの制作過程に協働作業を入れこむことによって、周縁化された人びとの想いや背景が、支援者側にも受け入れられていく可能性について発表した。また本発表を通じて、国際的なネットワークとも接続した。3点目に、国際シンポジウムを開催したことである。BBCで先駆的実践に関わり、現在は英国ウェールズの大学にて医療福祉を初めとするストーリーテリング実践を展開しているK.ルイス氏を迎え、70名の参加者とともに、デジタル・ストーリーテリングの可能性と課題について報告とワークショップを行った。4点目に、代表者の博士論文『声なき想いに物語をー対話的・協働的デジタル・ストーリーテリングの理論と実践』の執筆である。当該論文は一般向けに改稿し、2015年度中に出版する予定である。5点目に、デジタル・ストーリーテリングに関わる人向けのウェブサイトの構築を行い、情報の収集やリンク、今後の交流等に役立たせるよう心がけた。参考:メディア・コンテ(改訂) http://mediaconte.net/デジタル・ストーリーテラーズ(新規)