hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代シーケンサーを用いた脂腺癌の遺伝子解析と発症メカニズムの解明

同一検体からの組織抽出は精度が非常に重要であるが、正常組織として抽出した組織にわずかでも腫瘍細胞がコンタミネーションしていれば、全く正しい結果が得られないこととなる。しかし、新たな脂腺癌症例の健側の同部位の瞼板から得られた正常組織は、全くコンタミネーションがないため、それらの検体からの遺伝子解析の結果が、最も信頼度が高いと期待できる。当初の予定よりも総数が少なくなる可能性はあるが、当科のように脂腺癌症例の紹介数が多い施設では、全体の研究期間中に十分な症例数を得られる可能性も高く、今後に期待できる。総じて、今年度はDNA,RNAの抽出と、完全にコンタミネーションのない新たな検体の採取が可能であっとことから、進捗は順調であったといえる。。今後は次世代シーケンサーを用いて遺伝子解析に取りかかる。DNAに対しては全エクソーム解析、RNAに対しては全トランスクリプトソーム解析を施行する予定である。同一症例の腫瘍部分の遺伝情報と正常部分の遺伝情報が得られ、その比較により、腫瘍部分に特異的な遺伝子変異の検索が可能となるが、新たな正常瞼板を得られた症例については、より信頼度の高い遺伝子解析が可能と考える。同一検体からの正常組織と腫瘍組織の分離は、全例で確実に行えたわけではない上、健側の同部位の瞼板組織が得られた症例もでてきたことから、まずは健側の同部位の瞼板組織と患側の腫瘍組織との遺伝子解析、比較を行う方針とした。次世代シーケンサーによる解析後は、それぞれの症例の臨床病型との照合を行う。臨床病型の違い、再発の有無、遠隔転移の有無によって分類し、それぞれの群で遺伝子変異に違いがあるかを検討し、臨床動態の違いに関与している遺伝子変異を明らかにする。次世代シーケンサーの試薬購入や解析用PCの購入を行わなかったが、海外学会への参加、発表があったため旅費は当初予算よりも大きくなった。次年度は次世代シーケンサーによる遺伝子解析を行うため、試薬購入による使用を予定している。
ウイルス感染動態中のタンパク質発現時間分布モデリングとデータ解析理論の構築

偏微分方程式を用いて細胞内、及び、細胞間のウイルス感染動態を記述する数理モデルを開発した。また、開発した数理モデルの数理解析より、“ウイルス感染を特徴づける動的指標"の定式化を行い、数理モデルの力学系的構造・安定性を調べた。次に、培養細胞を用いたHIV-1感染実験から得られた、感染細胞内のタンパク質発現時間の累積分布データより、発現時間分布(すなわち、偏微分方程式に用いられている確率密度関数)を推定した。ウイルス複製過程では、まず標的細胞にウイルスが侵入し脱殻する。そして、自身のゲノムを宿主のゲノムに組み込み、転写•複製を開始させる。最後に子孫ウイルスが作られ、放出される。このような過程の中で、ウイルスが脱殻してから子孫ウイルスを複製するまでの間はウイルスを観測することができない。この期間のことを暗黒期と呼ぶ。現在まで暗黒期に関する数理モデル研究は複数報告されているが、暗黒期を定量的に扱った研究はほとんど存在しない。本研究では、ウイルス侵入細胞がウイルスタンパク質を産生するまでの時間(すなわち、暗黒期)がどのように分布しているかを感染実験により調べた。さらに、偏微分方程式を用いてこれらの暗黒期を詳細に記述する数理モデルを開発し、感染実験データを解析した。1感染細胞内において感染後期に発現するウイルスタンパク質の“産生時間分布"の推定法を開発した。ウイルスタンパク質の産生時間分布がガンマ分布に従う事を実験と統計的な解析により突き止めることがでた。2偏微分方程式を用いてこれらの分布を考慮したウイルス感染動態を記述する数理モデルを開発した。産生時間分布がガンマ分布に従う事を考慮すれば開発した偏微分方程式はLinear-chain-trickを用いることで最終的に常微分方程式に帰着されることが分かった。3開発した数理モデルを用いてすでに出版されているウイルス感染実験のデータを解析することを行った。従来の数理モデルによる解析と比較することで、暗黒期は、特に、新規感染に関するウイルスダイナミクス(ウイルス感染率や基本再生産数)に大きな影響を与える事が分かった。現在、ウイルス感染動態は、常微分方程式による記述が主流となっている。これらの数理モデルは、シンプルかつ汎用性に富んでいる事より、様々なウイルス感染症の理解を促進してきた。実際、従来の数理モデルは、対象とする実験データに量的制限がある場合には十分であった。しかし、近年、数種類の時系列データに加え、ある種“分布するデータ"の計測が可能になりつつある。「古典的で静的な統計解析」及び「集中定数システム(ODE)モデル」では、これら豊富なデータから真に重要な情報を抽出する事が困難になっている。本研究課題では、培養細胞を用いてHIV-1感染実験から得られる豊富なデータを十分に扱える分布定数システム(PDE)モデルの数学的枠組みを開発し、それらを用いたデータ解析理論を構築する事が目的であった。宿主細胞内でウイルスが脱殻してから子孫ウイルスを複製するまでの間はウイルスを観測することができない。この期間は暗黒期と呼ばれる。現在まで暗黒期に関する数理モデル研究は複数報告されているが、暗黒期を定量的に扱った研究はほとんど存在しなかった。本研究では、SHIV侵入細胞がウイルスタンパク質を産生するまでの時間(すなわち、暗黒期)がどのように分布しているかを感染実験により調べた。推定の結果、暗黒期の分布はガンマ分布に従うことがわかった。さらに、時間遅れを持つ微分方程式を用いてこれらの暗黒期を詳細に記述する数理モデルを開発し、SHIV感染実験データを解析した。これらの結果と従来の結果を比較することで、暗黒期の分布がウイルスの基本再生産数の推定に大きく影響を及ぼすことを明らかにした。本研究で開発した融合的手法を用いることで今後より詳細なウイルス感染動態を定量化することが期待される。数理科学・数理生物学約5年半にわたる実験ウイルス学者と共同研究により“培養細胞を用いたウイルス感染動態の定量化"に関する研究を効率よく進めることができた。他分野との融合研究の場合、まずは意思疎通に時間を要するが私たちのチームは、その必要がなかった。また、実験データから得られた生物学的に妥当な結果(ガンマ分布)が数学的に良い仮定になっていた事により、偏微分方程式を時間遅れを持つ微分方程式に変換することができ、さらに、常微分方程式に変換することができたからである。申請段階では提案していなかったウイルス感染実験も本課題を推進する中で検討実験として行った。提案していた実験は開始時にすべての細胞にウイルスが侵入しているという数理モデリングのためには理想的な状況である反面、生物学的には不自然な状況であった。これまでの研究から、数理モデルを完成させることができたので、次は生物学的に自然な状況(すなわち、実験開始時に一部の細胞にはウイルスが侵入していない)で得られた実験データをうまく説明できるかどうか検証していく。予定していた共同研究者の大学への海外出張が先方の都合でキャンセルになったために残額が生じた。今年度に昨年度にキャンセルになった海外出張を行う。もしくは、共同研究者を申請者の所属大学に招聘し、共同研究を進める。
プローブ顕微鏡を用いた光半導体電極ナノ界面における電子移動反応制御

酸化チタンは,水の光分解など様々な光触媒反応に利用されている。近年,酸化チタン単結晶や粉末に光電気化学的に白金を堆積することにより,さらに大きな光還元触媒反応が誘起されることが見い出され,それを用いた種々の研究が進められている。また最近では,同様な光電気化学的なウエットプロセスによる10μm程度の空間分解能での白金のパタ-ニングが報告されている。本研究では,集光レーザービームや近接場顕微鏡を用い,ナノメートルオーダーの空間分解能で白金を酸化チタン単結晶表面にパタ-ニングし,ナノ空間における白金生成のメカニズムをAFMなどを用いて解明することを試みた。酸化チタン単結晶と石英ガラスの間に塩化白金酸水溶液をはさみ,光学顕微鏡の対物レンズ(100倍,開口数1.35)を用いて溶液側から酸化チタンの表面に380nmのフェムト秒レーザー光を集光照射したところ,照射した部分にのみ白金が堆積することが確認された。白金堆積の波長依存性から,この反応は塩化白金酸水溶液の光吸収によるものではなく,酸化チタンの光吸収によるものであることが明らかとなった。レーザー光を照射しながら酸化チタン単結晶をピエゾステージで移動したところ,400nm程度という,ほぼ光の波長と同等の分解能で白金のパタ-ニングを行うことに成功した。白金が堆積した酸化チタンの表面を原子間力顕微鏡で観測したところ,堆積は一様に生じているのではなく,数十ナノメートルオーダーの山状の白金が連なった形で堆積していることが明らかになった。この結果は、光電荷分離により発生した伝導電子をトラップした表面準位から白金の成長が開始し,白金が堆積することによりさらにその付近の光還元反応が起こりやすくなり,白金が山状に堆積したものと考えられる。
産業利用への実用を目指した中性子共鳴吸収温度測定法の展開

作動中機械部品の温度測定は、実働中の機械製品の安全性向上に直結すると考えられるが、既存の方法では非接触の物体内部温度測定は難しい。即発γ線型中性子共鳴吸収分光法(N-RAS-PG)は、原子核による中性子共鳴吸収の際に発生する即発γ線の計数と中性子の飛行時間法を組み合わせることで共鳴吸収スペクトルを取得し、その解析から非接触・非破壊で物体の内部温度を測定する手法である。そこで、この手法の特性を利用して、共鳴核種を温度センサーとして機械部品に設置し、非破壊でその温度を決定する手法の開発をこの研究で進めている。研究2年目である平成30年度は、前年度検討した試料の回転運動による共鳴吸収スペクトルの変形効果に対し、より単純化した条件であるピストン運動で共鳴吸収スペクトル形状がどのように変形するか中性子輸送シミュレーション計算により検討を行った。その結果、ピストン運動の場合には、中性子飛行距離の変化による影響および検出器に対する試料立体角の変化のみが共鳴吸収スペクトル形状に影響することが明らかとなった。さらに、ピストン運動のシミュレーション結果をスペクトル解析に組み込むことで、これらの影響を補正して共鳴吸収スペクトル形状を解析できる目途が立った。一方、中性子実験のためターゲット系の改良については、平成30年度は使用予定の北海道大学電子線形加速器の改修が実施されたため、中性子の強度増強に対する遮蔽の一部導入を実施した。またこれと並行して、ターゲット配置を中性子輸送シミュレーション計算によって検討した結果、現在のターゲット配置を改良することで中性子強度のさらなる増大が期待できる体系が考案できた。前年度まで、計算機シミュレーションを用いて、モーター内で回転するローターを想定し、回転運動が共鳴吸収スペクトル形状に与える影響を評価した。この中で、箔試料が中性子ビーム中を回転運動するときに共鳴吸収スペクトル形状に影響を与える主要な要因として、回転による箔の実効的な厚さ変化、回転による箔までの飛行距離の変化が挙げられた。そこで、本年度はビームに対し試料の厚さを一定にできるピストン運動配置について、より詳細に試料の運動が共鳴吸収スペクトルの形状に対して与える影響を調べた。ピストン運動物体の温度測定の配置として考えられる基本形は、ピストン運動の軸が中性子ビームに対して垂直な場合と直交する場合である。温度測定に適当な即発γ線型中性子共鳴吸収分光法を適用し、この2種類についてピストン運動をシミュレートして共鳴吸収スペクトルを粒子輸送計算した結果、機械的な運動が共鳴吸収スペクトルを変形させる原因として基本的なのはやはり飛行距離の変化であることがわかった。この影響は、ビームに対してピストン運動が平行な場合に現れる。一方、中性子ビームに垂直なピストン運動をしている場合には、検出器に対する立体角の変化と試料の自己遮蔽がスペクトル形状を変形させることがわかった。これらの効果は回転運動の場合には対称性によりほぼキャンセルされ明確には見られていない。これらの結果から、飛行距離と立体角の変化については補正計算で、自己遮蔽効果に対してはγ線検出器の配置を工夫することで影響を低減できることがわかった。実際の中性子実験に向けて、小型加速器中性子源で中性子強度を増強できるようターゲット系の改良検討も実施した。粒子輸送シミュレーション計算により、現在のスラブ配置型体系からフラックストラップ的に一次電子ビーム上流方向への生成中性子を利用できる体系に切り替えることで中性子強度を多少増強できることが示された。これまでの研究において、即発γ線型共鳴吸収分光法を用いた温度測定法を作動中の機械部品に適用したときに、共鳴吸収スペクトルを変形させて解析の障害となる因子を明らかにすることができた。(1)試料実効厚さの時間的な変化、(2)試料の飛行距離の時間変化、(3)検出器に対する試料の立体角の時間変化、(4)試料の自己遮蔽効果、である。(2),(3)はスペクトルの補正で、(4)は単純な運動に対しては測定装置の配置を工夫することで対処が可能である。しかしながら(1)に対しては解析的に対策を立てることは困難である。そこで、これまでとは根本的に異なる温度解析方法を今後検討する。これまでの温度解析法は、実験で取得した中性子共鳴吸収スペクトルを、試料の厚さを既知、温度をパラメータとして理論式にフィッティングして温度導出してきた。これに対し、新しく検討する手法は、粒子輸送シミュレーション計算を用いて、運動している物体を温度を含めてモデル化し、中性子共鳴吸収スペクトル計算して実験値と比較するというものである。この方法では、(1)(4)の効果をシミュレーション計算するモデル体系に取り込むことができるため、試料形状の変化や各種運動に柔軟に対応した解析が可能になると考えられる。今後は、この新しい解析手法の開発を進めることを中心に、実際の実験に向けて実験体系の改良と構築を行っていく。初年度の平成29年度は、まず機械装置としてモーターを想定し、ケーシングの内部で回転する部品の温度測定について、シミュレーション計算により検討を行った。その結果、共鳴吸収核種の時間的な位置変化による共鳴吸収ピークの変形について、大きく2種類の原因が影響することがわかった。

その1つは、回転軸を中性子ビーム軸に直交させると中性子線源から共鳴核種までの飛行距離が時間的に変動する効果で、これは回転軸を置く中心位置を飛行距離の基準点とすることでほぼキャンセルできることが示された。2つ目は、回転軸と中性子ビーム軸を直交させたときに、回転により共鳴吸収核種の実効的な厚さが変動することで、特に全吸収が起こる厚さまで変化すると大きく共鳴吸収線形が変形してしまうことがわかった。一方、非破壊で得た物体内部の温度情報を実際の機械構造にマッピングすることが、直観的な温度情報の把握や伝熱モデル構築のために望まれる。そこで、高空間分解能で機械構造の中性子ラジオグラフィを実施するため、既存の中性子イメージインテンシファイアを冷却されたCMOSカメラと組み合わせたコンパクトな可搬型撮像システムを製作した。これまで、計算機シミュレーションを用いて、モーター内で回転するローターを想定した部品について、回転運動の測定に対する影響を評価している。共鳴吸収核種は箔の形でローターに添付することで、回転時のローターの温度を決定する。シミュレーションでは、本手法の実際の利用を想定して、モーターの回転軸を中性子ビームと直交する形に置き、回転数も加速器の駆動周期とは独立させたものとした。箔状の共鳴核種の位置変動と、箔全体からの共鳴吸収即発γ線を積分的に測定するという条件である。シミュレーションの結果、本手法で回転機械を測定する上で注意すべき幾つかの因子が得られた。1つは中性子のエネルギーを決めるために利用する飛行時間法で必要な飛行距離の変動である。箔の位置が回転軸の中性子源寄りか遠いかで飛行距離が変わるため、中性子のエネルギー軸に対しピーク位置そのものが変動する。この影響は回転軸を飛行距離の基準位置とすることで、ほぼキャンセルされるという結果が得られた。もう1つは共鳴核種箔の実効厚さの変化の影響で、箔の面方向が中性子ビーム軸と平行になった時が最大となることから、この近辺で中性子が全吸収され、共鳴吸収線形状が大きく変形するという結果が得られた。これらの他、モーターのケーシングが測定に与える影響等を検討した。一方、非破壊的に得た内部温度情報は、機械構造に合わせて解釈するのが望ましく、その構造を非破壊的に測定する必要がある。特に、温度情報は空間分解能的にはmmオーダーの位置情報しか持ち得ないとすると、できるだけ高精細な内部構造のイメージングが必要である。このため、0.1mm以下の空間分解能を持つ9インチ中性子イメージインテンシファイアを利用し、小型の産業用CMOSカメラを組み合わせることで重量約60kgとコンパクトで設置が容易な中性子ラジオグラフィ用検出器を製作した。作動中機械部品の温度測定は、実働中の機械製品の安全性向上に直結すると考えられるが、既存の方法では非接触の物体内部温度測定は難しい。
p53遺伝子欠損マウスにおけるENU誘発脳腫瘍の解析

1)個体レベルの解析:ENU投与時期(脳の発生時期)と脳腫瘍の発生部位およびその組織像の関係をマウスの発生段階の全てにわたって検索した。すなわち、ENU投与時期をマウス妊娠早期および妊娠10日以降出生まで、さらに生後一週間から生後1ヶ月の各群に分け、ENU投与直後の脳内アポトーシスと6ヶ月観察した後の脳腫瘍の組織象、頻度、部位を全中枢神経系にわたり検索した。この結果、妊娠早期投与群では胎児死亡が高率であり、妊娠10日以降出生までの期間に投与した群では妊娠12日をピークに大脳glioblastomaの発生を認め、出生後投与群では生後5日をピークに7日目までに投与した群では小脳medulloblastomaが発生した。この発生部位と組織像の違いはp53依存性アポトーシスと発生段階での増殖能が腫瘍発生に重要な役割を果たしていることが個体レベルで明らかになった。2)細胞レベルの解析:個体レベルの解析により発生した脳腫瘍の株化を試みた。この結果マウスではこれまで極めて希であった脳腫瘍細胞の株化に成功した。これらはglioblastoma,medulloblastoma,schwannomaであり、いすれもヒトの代表的な脳ないし末梢神経腫瘍であり細胞特性の解析、分化誘導、治療への応用などに応用範囲が広いと考えられる。3)分子タンパクレベルの解析:腫瘍発生に重要な役割を果たしている遺伝子をENU投与直後のP53遺伝子型の違うマウス胎児の脳よりRNAを抽出し、脳腫瘍発生に関与する遺伝子をDifferentialDisplayにて単離を試みた。この結果、20種類の遺伝子を単離した。これらの中でSpo11がglioblastoma発生に関与している可能性が示唆された。1)個体レベルの解析:ENU投与時期と脳腫瘍の発生部位およびその組織像の関係を検索した。ENU投与時期をマウス妊娠早期および生後一週間、生後1ヶ月の各群に分け解析した。全ての群でp53ヌルの仔マウスのみに腫瘍が認められた。妊娠早期投与群ではp53の遺伝子型に関わらず胎児期死亡・吸収される例が多く特にヌル仔マウスの個体数は減少していた。この時期に発生した脳腫瘍はglioblastomaが主体であった(4/22)。また、生後1週間の群では小脳medulloblastomaの発生を認めた(7/18)。生後1ヶ月の群では脳腫瘍の発生は見られなかった。ENU投与直後の脳内アポトーシスはp53野生型とヘテロの個体のみに認められ、妊娠早期では大脳に、生後1週間では小脳顆粒層に限局しており脳腫瘍の発生部位とアポトーシスを生じた部位に一致を見た。2)細胞レベルの解析:本研究で得られた脳腫瘍の株化を試みた。大脳glioblastomaおよび小脳medulloblastomaの培養に成功し、継代を重ねている。また、少数ながら末梢神経由来のschwannnomaの培養も行った。現在、これらの細胞株の分子生物学的特性を検索中である。3)分子タンパクレベルの解析:腫瘍発生に重要な役割を果たしている遺伝子をENU投与直後のp53遺伝子型の違うマウス胎児の脳よりRNAを抽出し、脳腫瘍発生に関与する遺伝子をディファレンシャル・ディスプレイ法を用いて解析し、遺伝子20クローンを単離し塩基配列を決定した。これらは発生早期に発現する機能不明な遺伝子が多かった。現在構造解析を進めると共にp53との相関を検索中である。1)個体レベルの解析: ENU投与時期(脳の発生時期)と脳腫瘍の発生部位およびその組織像の関係をマウスの発生段階の全てにわたって検索した。

この結果、妊娠早期投与群では胎児死亡が高率であり、妊娠10日以降出生までの期間に投与した群では妊娠12日をピークに大脳glioblastomaの発生を認め、出生後投与群では生後5日をピークに7日目までに投与した群では小脳medulloblastomaが発生した。この発生部位と組織像の違いはp53依存性アポトーシスと発生段階での増殖能が腫瘍発生に重要な役割を果たしていることが個体レベルで明らかになった。2)細胞レベルの解析:個体レベルの解析により発生した脳腫瘍の株化を試みた。この結果マウスではこれまで極めて希であった脳腫瘍細胞の株化に成功した。これらはglioblastoma, medulloblastoma, schwannomaであり、いずれもヒトの代表的な脳ないし末梢神経腫瘍であり細胞特性の解析、分化誘導、治療への応用などに応用範囲が広いと考えられる。3)分子タンパクレベルの解析:腫瘍発生に重要な役割を果たしている遺伝子をENU投与直後のp53遺伝子型の違うマウス胎児の脳よりRNAを抽出し、脳腫瘍発生に関与する遺伝子をDifferentiaIDisplayにて単離を試みた。この結果、20種類の遺伝子を単離した。これらの中でSpo11がglioblastoma発生に関与している可能性が示唆された。
神経回路形成及び高次脳機能におけるセマフォリンの機能解析

脳神経系において正確な神経回路形成は脳神経系が正しく機能するために必須である。神経回路形成過程は軸索ガイダンス分子が制御しているが、分子機構はまだ良く分かっていない。正確に回路形成されないと神経・精神疾患や機能不全になる。セマフォリンは主要な軸索ガイダンス分子である。本研究では、神経回路形成及び高次脳機能におけるセマフォリンの機能解析を目的としている。本研究により、神経疾患だけでなく他の様々な「疾患の鍵分子」と考え始められているセマフォリンの機能解析と創薬・治療に有益な情報が得られると考えられる。
膠原病患者に見られる自己抗体とその対応抗原の分子生物学的解析

膠原病は皮膚、関節、血管、および内臓諸臓器を病変の主体の場とする全身性自己免疫疾患である。申請者は軽症型強皮症の血清学的マーカーとされる抗セントロメア抗体(ACA)を用いてセントロメア抗原の同定、セントロメア蛋白の構造と機能の解析、疾患特異性の検討を行ってきた。新たな知見によるとACA陽性血清に共存する抗クロモ抗体はACA陽性血清にのみ存在し、同抗体陽性患者はACA陽性患者の中で全身性エリテマトーデスやシェ-グレン症候群といった他の膠原病の特徴を合わせ持った症例が多かった。このことは同抗体の同定がACA陽性患者において、強皮症以外の膠原病の積極的な検索ならびに強皮症患者におけるステロイド治療のひとつの指標となる可能性を示唆した点で臨床的意義があると思われる。またクロモ抗原のひとつp25のcDNAを用いた解析により大部分の同抗体はクロモドメインと呼ばれる種において保存されている領域を認識するが、一部はほかの領域と反応しているという所見を得た(以上論文投稿中)。また同一患者における維持的解析により、ACA陽性血清に新たに抗クロモ抗体が出現してきた3例を経験するなどの所見からセントロメア抗原とクロモ抗原の相互作用は明らかでないが各抗原における免疫反応の進行様式についてより詳細な解析が望まれる。またセントロメア抗原蛋白のうちのCENP-Aに関しては15アミノ酸残基よりなる合成ペプチドを利用してアミノ末端の極性に富む比較的短い領域が主要エピトープを形成していることが判明した(研究発表参照)。抑制試験の結果より同領域がCENP-Aのメジャーエピトープを形成している可能性が示唆されたことより同領域に対する免疫反応のより細かい検討(たとえばT細胞応答や実験動物を利用した免疫反応の維持的解析)が望まれる。
医療領域で用いられている電子線による染色体異常誘発とそれに及ぼす造影剤の影響

放射線医療領域において、電子線は表在性あるいは浅在性の腫瘍の治療に用いられ重要な役割を果しているが、X線照射の際にも種々なエネルギーの電子が放出されており、それらの細胞に対する影響を知ることは放射線の生物作用を理解する上に大切なことである。今回は、この電子線の線量分布について、末梢リンパ球の染色体に生じた異常頻度を用いて分析するのみでなく、種々のエネルギーのX線から放出される2次電子の染色体異常生成に及ぼす影響について調べた、線量分布の実験では全血をプラスチック試験管に入れ、ファントム中にて照射した。14MeV及び16MeVの高エネルギー電子線照射の場合、これらの染色体異常誘発は^<60>Co-γ線のそれと比較し、ほぼ同等の線量効果関係を示した。しかし、染色体異常頻度で示された深部線量分布は物理学的測定による線量分布と比較すると、そのピーク位置はやや深部へずれる傾向が示唆された。また、照射時血液にヨード造影剤をヨードの含有量で3.5%添加した場合、深部線量分布のピーク位置における照射ではヨード添加の有無にかかわらず、誘発される染色体異常頻度に差を認めなかった。ただし、ピーク位置よりも浅い部位ではヨード添加による異常頻度誘発の増加傾向が認められた。一方、X線照射時に発生する2次電子のエネルギーは非常に小さく、その飛程は短いが、X線のエネルギーに衣存することが知られている。生物作用でみると2次電子の飛程が増すとともに細胞核が傷害を受ける割合も高くなる。ヨード造影剤のX線照射時添加により2次電子はさらに増し、染色体異常生成や殺細胞効果は高まった。しかし、X線照射時における造影剤による生物学的効果の増強作用は照射された媒質の平均吸収線量の増加よりも常に小さく、これは細胞核まで到達しえない位いエネルギーの2次電子の関与によるものであることがコンピュータ・シミュレーションを用いた分析で判明した。放射線医領領域において、電子線は表在性あるいは浅在性の腫瘍の治療に用いられ重要な役割を果している。今回は、この電子線の線量分布について、末梢リンパ球の染色体に生じた異常頻度を用いて分析した。放射線の照射は全血をプラスチック試験管に入れ、ファントム中にて実施した。線量は原則として0.5から4.0Gyとしたが、0.3や6.0Gy照射した例もある。培養は37.0°Cにて45時間行った。分析対象の染色体異常は2動原体染色体および環状染色体とした。14MeVの電子線照射の場合、これらの染色体異常誘発は^<60>Co-γ線のそれと比較し、ほぼ同等の線量効果関係を示した。しかし、染色体異常頻度で示された深部線量分布は物理的測定による線量分布と比較すると若干の差異が認められ、染色体異常の最高頻度の位置はやや深部へずれる傾向が示唆された。16MeV電子線による深部線量分布のピーク近傍(99%)位置での同様の照射による結果も^<60>Co-γ線照射によるものと大きな差を認めなかった。次に、照射時、血液にヨード系造影剤をヨードの含有量にて3.5%添加した場合について調べた。その結果、深部線量分布のピーク位置における照射では、ヨードの添加の有無にかかわらず、誘発された染色体異常頻度に差を認めなかった。ただし、ピーク位置より浅いところではヨードの添加による異常頻度誘発の増加傾向が認められた。次年度は、無酸素低酸素状態における電子線による染色体異常誘発について分析する予定である。

高エネルギー電子線およびX線のエネルギーの生物学的作用を末梢リンパ球染色体に生ずる染色体異常を分析することにより研究した。また、照射時におけるヨード造影剤の添加や低酸素状態が染色体異常誘発に及ぼす影響についても調べ、X線照射により誘発される異常頻度と比較した。14MeVY及び16MeVの電子線を照射した場合に生じた染色体異常の線量効果関係は^<60>Co・gamma線のそれと比較して殆ど差を認めなかった。また、ヨード造影剤を添加した状態で照射しても線量増強効果は著しくなく、20%程度であった。照射時に低酸素状態にすると、染色体異常の生成効率はほぼ0.65と低下することが認められ、染色体異常誘発現象でみても酸素効果の存在が確認された。一方、X線による染色体異常生成効率はそのエネルギーにより著しい変化を示した。X線からの2次電子のエネルギー・スペクトルを参考に分析すると、35kV程度では生じる2次電子のLETが高いためもあり、gamma線による場合よりも高まった線量効果関係が得られたが、造影剤による線量増強効果は殆どなかった。250kV・X線照射ではその染色体異常の生成効率はgamma線とほぼ同等であったが、ヨード造影剤の存在により顕著な線量増強効果が認められた。特に、後方散乱を生じる物体が存在すると、その増強効果は非常に高まった。このような2次電子のエネルギー・スペクトルの分析から、染色体異常誘発には電子の飛程が大きな役割を果たしていることが判明した。更に、エネルギーの低い電子は飛程が短く細胞核まで届かないことから、ヨード造影剤を加えることによる物理的吸収線量の増加と染色体異常頻度の変化を比べると、後者は常に前者よりも小さいことが示唆された。
NF-kB活性化のシグナル伝達機構の解析とその阻害剤の開発

多様な有害ストレスによって活性化されるNF-kB転写因子は、刺激前はインヒビターと結合した不活性な形で細胞質内に存在しているが、刺激によってインヒビターが蛋白分解を受けることにより活性化される。我々はインヒビターのひとつのNF-kBp50サブユニットの前駆体のp105について、そのin vivoでの燐酸化部位がC末部の894番目と908番目のセリン残基であること、またこれらのセリン残基がin vitroでサイクリン依存性キナーゼの良い基質になりうることを明らかにした。これらのセリン残基を置換するとin vivoでのp105のプロセッシングがブロックされることから、p105のプロセッシングがp105のC末部の燐酸化に依存して起こると考えられた。さらに、p105のC末部と相互作用してその活性制御に関わる未知の因子をクローニングするため、p105C末部をベイトにしてファーウエスタン法およびTwo-Hybrid法によるスクリーニングを行った。その結果、細胞微小管をかいして細胞内で様々な小胞体や物質の輸送に関係するキネシンスーパーファミリーの一員と思われる蛋白が同定された。このキネシン様蛋白はJurka細胞等のT-リンパ系の細胞に特に強く発現していた。NF-kBを活性化する多様な有害ストレスはまたMAPキナーゼファミリーの最近新たに同定されたメンバー(p38およびSAPK/JNK)の典型的な活性化物質でもある。我々は、MAPキナーゼファミリーの特異的な脱燐酸化酵素のCL100やp38のdominant negative変異体を人為的に細胞内に高発現させると、IL-1や紫外線等によるNF-kBの活性化が部分的に抑制されることを明らかにした。また、FK506は現在最も広く使われている免疫抑制剤であるが、我々は、繊維芽細胞や腎メザンギウム細胞などの非リンパ系の細胞ではFK506がむしろNF-kBを活性化することを明らかにした。p53は種々の刺激によって動員され、細胞の増殖制御、特にアポトーシスに重要な役割を果たしている。我々は、種々の刺激によるp53遺伝子の活性化に関与するプロモタ-配列の同定と、この配列に結合する核内因子について明らかにした。
保育所における精神疾患をもつ母親への育児支援システムの構築

保育士と保育所の看護職が精神疾患の母親に行っている支援の実態調査に向けて、乳幼児を育児している精神疾患の母親への育児支援に関する研究論文の文献検討を行った。文献検索をする中で、精神疾患の母親の育児に関する文献が非常に少ないことが分かった。保育所の保育士や看護職に関する研究論文はほとんどなかった。文献検討からは、母親に対する支援として、保健師、看護師、精神保健福祉士などの専門家は、まずは母親との関係を構築し、母親に支援を受け入れてもらえるようにしていた。そして、母親が母親としての役割や機能を遂行できるようにし、病気をもつ人ではなく一人の人として成長できることを目指していた。また、母親だけでなく子どもにを目を向け、子どもが置かれている状況をアセスメントしていた。母親が精神疾患を抱えながら育児をするためには家族のサポートが重要であり、家族関係やキーパーソンをアセスメントし、母親だけでなく家族全体を支える支援体制を作っていた。支援の課題として、職種によって母親の評価や問題のとらえ方に隔たりが生じて共通した認識が持てないことがあげられていたり、支援が届いていない母親の存在が明らかにされたりしていた。また、母親と子どもへの支援は医療機関と福祉機関が連携することが重要であると多くの文献で述べられていたが、具体的な連携についてはほとんど述べられていなかった。これらの結果より、保育所の保健師や看護職を対象とした実態調査を行う意義が見いだされた。また、具体的な連携体制を明らかにし、連携体制を検討する必要性が確認された。当初の予定通り、文献検討を行い、実態調査に向けた計画をたて、倫理審査委員会の承認を得ることができたため。保育所の保育士や看護職を対象とした実態調査を進めていく。なお、年度初めの保育所は新しい子どもの受け入れやスタッフの移動のため多忙なことが考えられる。そのため、ある程度保育所が落ち着くと思われる夏季以降に調査を始める。それまでの期間は、調査にむけて協力依頼に必要な施設の情報や書類などの準備を進めていく。情報収集のために参加を予定していた学会(国内・国際)に参加できなかったため、次年度使用額が生じた。今年度は実態調査を行うため、実態調査にかかる費用に充てるとともに、情報収取のための学会参加や専門家へのコンサルテーションに充てる予定である。
変性軟骨から遊離する因子の網羅的解析による変形性関節症の滑膜病変の解明

従来軟骨の変性疾患とされてきた変形性関節症(OA)であるが、多くの疫学研究の結果から、滑膜病変がOAにおいても疾患の進行および痛みを中心とした症状の両方に深く関与していることが明らかになってきた。最近ではさらに早期OAが進行期OAへと進行する場合にも滑膜病変が重要な役割を果たす可能性が複数の疫学研究によって示されている。これらの知見からは滑膜病変を改善することによってOAの症状が改善するばかりか進行も抑止できる可能性が示唆される。しかしOAにおいて滑膜に病変が生じる機序は未だに明らかになっておらず、滑膜病変を改善する効果的な手法は見つかっていない。OAにおいては滑膜病変が軟骨の変性と密接に関連して生じることは明白である。例えば人工関節によって関節軟骨変性部を切除すれば滑膜病変も消退する。単顆置換によって軟骨変性部のみを除去した場合でも効果は同様であり、したがって滑膜病変の成立には変性軟骨から遊離する何らかの因子が関与することは確実に思われる。実際、今までにOA関節では変性軟骨から断片化したファイブロネクチンやII型コラーゲンの変性産物が遊離して軟骨変性や滑膜病変を誘導するという仮説も提唱されているが、これらの仮説の真偽は不明であり、具体的にどのような因子が軟骨から遊離して滑膜病変を誘導するのかは今なお明らかになっていない。このような背景から、本研究では剖検例から採取した対照軟骨と末期OA関節から得たOA軟骨について、軟骨組織から遊離する因子を網羅的に解析し、変性軟骨に由来して滑膜病変を引き起こす因子を見出すことを目的として研究を展開する。本研究計画では当初、軟骨組織を組織培養によって維持し、培養上清中に遊離してくる因子について解析することを予定した。本年度はこの研究方法の妥当性についてまず検討を行った。その結果、軟骨組織中の遺伝子の発現レベルは組織培養によって大きく変動しないものも多い反面、遺伝子によっては1週間程度の組織培養でもかなりの程度変動することが明らかとなった。このことから本研究では研究計画を修正し、解析を軟骨組織の培養上清中の因子ではなく、軟骨組織から荷重によって遊離する因子について行うことに変更した。膝OAについては骨切り術で軟骨変性部に加わる荷重を軽減するだけでも痛みや水腫といった症状が軽減する。このことからも実際のOA関節では変性軟骨から荷重に伴って滑膜病変を誘導する因子が遊離すると考えられる。本研究では軟骨組織に日常生活において加わるのと同程度の1MPaの荷重を繰り返し加え、それによって軟骨組織から遊離する因子を探ることに研究の方向を変更した。研究初年度である2018年度(以下、本年度)には、剖検例の膝関節から採取した対照軟骨10例10検体と末期のOA膝関節から採取したOA軟骨10例10検体について荷重抽出液を用意し、タンパク濃度を計測して比較的高濃度でタンパクが遊離した検体を対照軟骨、OA軟骨について各2本ずつ選択し、これらの検体に含まれるタンパクについてトリプシン処理ののちiTRACによる標識化を行ってからLC-MS/MSによる網羅的・定量的解析を行った。この解析は外部業者への委託解析として行ったが、検体の送付が本年度末となったため解析結果はまだ得られていない。研究第二年度にはこの結果をもとにOA軟骨から遊離して滑膜病変を誘導しうる因子の候補を絞り込み、それらの因子について検体数を増やして定量的な解析を行うことを予定している。研究第二年度となる2019年度には上述のLC-MS/MSの解析結果をもとにOAにおいて滑膜病変の成因となる可能性のある因子(以下、候補因子)の絞り込みを行う。候補因子の選択に際しては研究代表者らの研究室において以前解析されたOA滑膜と対照滑膜における遺伝子発現のデータが活用される。研究室ではOA滑膜と対照滑膜についてcDNAマイクロアレイによる遺伝子発現の網羅的解析を終えており、とくにOA滑膜については48例48関節から採取した組織についてそれぞれの遺伝子発現プロファイルを決定済である。対照滑膜についても剖検例8例において既往歴がなく肉眼的にも異常所見を認めない膝関節から採取した滑膜組織について遺伝子発現プロファイルを個々に調べており、候補因子の選択にはこれらのデータが活用される。具体的には2018年度の解析によってOA軟骨からの遊離量が多いことが明らかとなった因子について生理活性を文献的に調べ、OA滑膜においてその因子が作用した結果生じる遺伝子発現の変化がcDNAマイクロアレイのデータ上認められるかを検討することで、その因子がOAの滑膜病変の成立に関与している可能性を検討する。この検討の結果からOAの滑膜病変に関与する可能性があると考えられた候補因子については、検体数を増やして荷重抽出液を用意し、候補因子の定量的解析を行って実際にOA軟骨から多量に遊離することを確認し、さらに人工関節置換の際に同時に採取された関節液と滑膜組織について、関節液中の候補因子の濃度と滑膜組織における変化が実際に関連するかについても検討を行う。さらに必要に応じて培養滑膜細胞を用いて候補因子の作用を検証する。以上の検証の結果、候補因子の妥当性が認められればさらにその因子について動物実験を行い、因子の投与によって関節内に予想された変化が実際に生じるかを検討する。

最近ではさらに早期OAが進行期OAへと進行する場合にも滑膜病変が重要な役割を果たす可能性が複数の疫学研究によって示されている。これらの知見からは滑膜病変を改善することによってOAの症状が改善するばかりか進行も抑止できる可能性が示唆される。しかしOAにおいて滑膜に病変が生じる機序は未だに明らかになっておらず、滑膜病変を改善する効果的な手法は見つかっていない。OAにおいては滑膜病変が軟骨の変性と密接に関連して生じることは明白である。例えば人工関節によって関節軟骨変性部を切除すれば滑膜病変も消退する。単顆置換によって軟骨変性部のみを除去した場合でも効果は同様であり、したがって滑膜病変の成立には変性軟骨から遊離する何らかの因子が関与することは確実に思われる。実際、今までにOA関節では変性軟骨から断片化したファイブロネクチンやII型コラーゲンの変性産物が遊離して軟骨変性や滑膜病変を誘導するという仮説も提唱されているが、これらの仮説の真偽は不明であり、具体的にどのような因子が軟骨から遊離して滑膜病変を誘導するのかは今なお明らかになっていない。このような背景から、本研究では剖検例から採取した対照軟骨と末期OA関節から得たOA軟骨について、軟骨組織から遊離する因子を網羅的に解析し、変性軟骨に由来して滑膜病変を引き起こす因子を見出すことを目的として研究を展開する。本研究計画では当初、軟骨組織を組織培養によって維持し、培養上清中に遊離してくる因子について解析することを予定した。本年度はこの研究方法の妥当性についてまず検討を行った。その結果、軟骨組織中の遺伝子の発現レベルは組織培養によって大きく変動しないものも多い反面、遺伝子によっては1週間程度の組織培養でもかなりの程度変動することが明らかとなった。このことから本研究では研究計画を修正し、解析を軟骨組織の培養上清中の因子ではなく、軟骨組織から荷重によって遊離する因子について行うことに変更した。膝OAについては骨切り術で軟骨変性部に加わる荷重を軽減するだけでも痛みや水腫といった症状が軽減する。このことからも実際のOA関節では変性軟骨から荷重に伴って滑膜病変を誘導する因子が遊離すると考えられる。本研究では軟骨組織に日常生活において加わるのと同程度の1MPaの荷重を繰り返し加え、それによって軟骨組織から遊離する因子を探ることに研究の方向を変更した。研究初年度である2018年度(以下、本年度)には、剖検例の膝関節から採取した対照軟骨10例10検体と末期のOA膝関節から採取したOA軟骨10例10検体について荷重抽出液を用意し、タンパク濃度を計測して比較的高濃度でタンパクが遊離した検体を対照軟骨、OA軟骨について各2本ずつ選択し、これらの検体に含まれるタンパクについてトリプシン処理ののちiTRACによる標識化を行ってからLC-MS/MSによる網羅的・定量的解析を行った。この解析は外部業者への委託解析として行ったが、検体の送付が本年度末となったため解析結果はまだ得られていない。研究第二年度にはこの結果をもとにOA軟骨から遊離して滑膜病変を誘導しうる因子の候補を絞り込み、それらの因子について検体数を増やして定量的な解析を行うことを予定している。
抗菌性ティッシュコンディショナ-の新開発

微生物学的検討5種類の市販ティッシュコンディショナ-に銀ゼオライトを粉末重量に対して2wt%含有させた場合,コントロールとして銀ゼオライトを含有させない場合(positive control)およびプラスティックプレート(negative control)の3条件を設定し,銀ゼオライトによるティッシュコンディショナ-の抗菌性をStaphylococcus a ureus,Pseudomonas aeruginosa,Candida albicansの3菌に対し検討した結果,人工唾液浸漬なし,人工唾液浸漬1週間後および4週間後において持続的な抗菌性が存在することを確認した。理工学的検討5種類の市販ティッシュコンディショナ-に銀ゼオライトを粉末重量に対して0,2,5,10wt%含有させた試料を作製し,試料の保存条件を37°Cの恒温槽にそのまま保存した場合(未処理),37°C蒸留水および人工唾液に浸漬する場合とし,保存24時間後,1週間後および4週間後の動的粘弾性測定を行った。その結果,ティッシュコンディショナ-の動的粘弾性は,保存条件および経時的変化による影響が強く,銀ゼオライト添加による影響は小さいことを確認した。本研究の目的は,持続的な抗菌性と防臭性を兼ね備えた無機系抗菌剤である銀イオン含有セラミックス(銀-亜鉛-アンモニウム型ゼオライト)に着目し,本抗菌剤をポリマーに結合させることにより新しい抗菌性ティッシュコンディショナ-を開発することである。以下に平成7年度における研究成果を示す。1.5種類の市販ティッシュコンディショナ-に無機系抗菌剤銀ゼオライトを粉末に対して2wt%含有させ,人工唾液に浸漬しない場合でも,人工唾液浸漬1週および4週後においても,持続的な抗菌性を微生物学的に確認した。ゆえに,持続的な抗菌性を有する新しいティッシュコンディショナ-の開発への可能性を見出した。2.現在,5種類の市販ティッシュコンディショナ-に銀ゼオライトを含有させた場合,その含有量による理工学的性質への影響について検討中で,その結果を平成7年度中にまとめる。平成8年度は,平成7年度の実験結果を総括し,抗菌性ティッシュコンディショナ-の組成を決定し,数種を試作する。次いで,その理工学的性質を検討するとともに,口腔粘膜に対する為害作用についても細胞毒性試験により検討を行う予定である。銀ゼオライト(ゼオミック(R) AJION)をティッシュコンディショナ-へ応用し,その動的粘弾性特性について検討した結果,以下の結論を得た。1.各ティッシュコンディショナ-の複素弾性率(E*)は,各保存条件および測定時期において,銀ゼオライト添加量の増加にしたがい,値が増加するものと減少するものとに傾向が異なった。その中でも,蒸留水中および人工唾液中に保存したVisco-gelおよびShofu Tissue Conditionerの値は,銀ゼオライト添加による影響が小さく,経時的変化も他のティッシュコンディショナ-と比較して小さかった。2.損失正接(tanδ)についても複素弾性率(E*)の場合と同様に,銀ゼオライト添加量による影響は異なっており,GC Soft-LinerおよびSR Ivosealの値は,銀ゼオライト添加による影響を受け,経時的に大きくなるのに対して,Visco-gel,Shofu Tissue ConditionerおよびFITTの値は経時的変化が小さく,影響は小さかった。以上より,銀ゼオライトの添加による影響が小さく,さらに,経時的変化および保存条件による影響がほとんど認められず,材質的に安定していたティッシュコンディショナ-はVisco-gelおよびShofu Tissue Conditionerであり,この2者の組成を参考とした銀ゼオライト含有ティッシュコンディショナ-の臨床応用への可能性が示唆された。
言語変化をめぐる独英比較-社会言語学的観点から

研究代表者の森澤(独語史専門)と研究分担者の柳(英語史専門)はそれぞれドイツ語または英語における関係詞の体系の展開を調査し,言語変化をもたらす社会的要因をさぐった.英語のwhichと同じ語源を持つドイツ語の関係詞welcherが19世紀とは異なり,現代ではほとんど使用されないことに着目した森澤は,その出現頻度を19世紀初頭に成立したGoetheの文学作品,私的書簡,学術論文に関して調べた.その結果,学術論文に比して残る二者ではwelcherの出現頻度が低いことから,Goetheがwelcherを荘重な文体手段の一つと意識し,テクスト種に応じて使い分けていた可能性を明らかにした.それにより,社会言語学的な観点から行なわれた先行研究の記述に,「テクストの種類を顧慮して文体手段の割合を加減する感覚」という点から新たな解釈を付け加え,19世紀におけるwelcherの後退過程をより精緻に説明する仮説をたてた.柳は関係詞which(WH関係詞)の起こりと伝播を社会言語学的に説明しようと試みた.まず,古英語(AElfricのCatholic Homilies(CH))の関係詞が12世紀の「切り貼り式」homiliesにどのように引き継がれたかを観察し,WH関係詞がCHに対応しない箇所に現れることから,CH以外から取り入れられ,他のOEテクストにはすでに少数存在していたと指摘した.さらに,12-16世紀のテクストの用途と対象を考慮に入れながら,thatとWH関係詞の頻度とそれらが前置詞を伴う構造を調べたところ,TH関係詞とWH関係詞が前置詞を伴う割合は,極めて対照的に推移することがわかった.そこから、統語上の必要性に加えて,ラテン語・フランス語から翻訳されたsermonが,which(WH関係詞)保持に重要な役割を果たしていたと論じた.研究代表者の森澤(独語史専門)と研究分担者の柳(英語史専門)はそれぞれドイツ語または英語における関係詞の体系の展開を調査し,言語変化をもたらす社会的要因をさぐった.英語のwhichと同じ語源を持つドイツ語の関係詞welcherが19世紀とは異なり,現代ではほとんど使用されないことに着目した森澤は,その出現頻度を19世紀初頭に成立したGoetheの文学作品,私的書簡,学術論文に関して調べた.その結果,学術論文に比して残る二者ではwelcherの出現頻度が低いことから,Goetheがwelcherを荘重な文体手段の一つと意識し,テクスト種に応じて使い分けていた可能性を明らかにした.それにより,社会言語学的な観点から行なわれた先行研究の記述に,「テクストの種類を顧慮して文体手段の割合を加減する感覚」という点から新たな解釈を付け加え,19世紀におけるwelcherの後退過程をより精緻に説明する仮説をたてた.柳は関係詞which(WH関係詞)の起こりと伝播を社会言語学的に説明しようと試みた.まず,古英語(AElfricのCatholic Homilies(CH))の関係詞が12世紀の「切り貼り式」homiliesにどのように引き継がれたかを観察し,WH関係詞がCHに対応しない箇所に現れることから,CH以外から取り入れられ,他のOEテクストにはすでに少数存在していたと指摘した.さらに,12-16世紀のテクストの用途と対象を考慮に入れながら,thatとWH関係詞の頻度とそれらが前置詞を伴う構造を調べたところ,TH関係詞とWH関係詞が前置詞を伴う割合は,極めて対照的に推移することがわかった.そこから、統語上の必要性に加えて,ラテン語・フランス語から翻訳されたsermonが,which(WH関係詞)保持に重要な役割を果たしていたと論じた.研究代表者の森澤(独語史専門)と研究分担者の柳(英語史専門)はドイツ語と英語における関係詞の体系の展開をそれぞれ社会言語学的観点から調査した。森澤は19世紀のドイツ語文章語において出現頻度が高かったと言われる関係詞welcherの衰退過程を書き手の社会層との関連で説明する試みを行った。その際、先行文献の、農夫や職人等の私的テクストでは1890年頃からwelcherの後退が見られるという記述を踏まえ、中流階級に属する人物Josua Hasencleverの私的書簡に関して抜き取り調査を行った。その結果、19世紀前半に書かれた彼の書簡では既にwelcherの使用頻度がかなり低いことが分かった。当時,自然な語り口をよしとした上流階級では私的書簡における口語性が見直され始めていたことから,社会層が下の者ほど文章語特有の雅語であるwelcherを多用する傾向が長く続いた可能性があることが明らかになった。オックスフォード大学ボドリアン図書館所蔵の12世紀英語写本Bodley 343を調べた柳は、Life of Martinの部分について、アルフリックの対応部の文体との比較を試みた。それに引き続き、古文書学、語彙選択、統語、韻律、社会言語学の視点から、Bodley343を含む12世紀のいわゆる`cut-and-paste homilies'の関係節でもアルフリックの文体の特徴であると考えられる前置詞の反復が見られるかを調査した。その結果、アルフリックのテクスト、アルフリック以前の説教集、ラテン語原典からと思われる例がそれぞれ数例見られた。そこでは古英語の用法が殆どそのまま転写されたが、アルフリックに見られた頭韻には十分な目配りがなされなかった。この調査結果はこの種の写本の果たした英語発達史および社会言語学上の役割、説教の聴衆、古英語の説教集との関係をさらに解き明かすのに役立つものと考えられる。

研究代表者の森澤(独語史専門)と研究分担者の柳(英語史専門)はそれぞれドイツ語または英語における関係詞の体系の展開を社会言語学的観点から調査した。19世紀のドイツ文章語において出現頻度が高かったとされるwelcherの衰退過程を取り上げた森澤は,その使用頻度を,19世紀初頭に成立したGoetheの文学作品,私的書簡,学術論文に関して調べた。その結果,学術論文に比して残る二者ではwelcherの出現頻度が著しく低いことから,Goetheがwencherを荘重な文体手段の一つと意識し,テクスト種に応じて使い分けていた可能性が明らかになった。それにより,社会言語学的な観点から行なわれた先行研究の記述に,「テクストの種類を顧慮して文体手段の割合を加減する感覚」という点から新たな解釈を付け加え,19世紀におけるwelcherの後退過程を説明する'素地を得た。柳は関係詞whichの起こりと伝播を社会言語学的に説明しようと4みた。まず,(1)古英語(/EifricのCatholic Homilies(CH))の関係詞は12世紀の「切り貼り5」homiliesにどのように引き継がれたかを観察し,WH関係詞がCHに対応しない箇所に現れることから,α7以外から取り入れられたと考えられる点,他のOEテクストにはすでにWH関係詞が少数存在していた点を確認した。さらに,(2)ラテン語原典からの自由訳である13世紀homiliesの関係詞と12世紀homiliesの関係詞を比較し,(3)12-16世紀のテクストの用途と対象を考慮に入れながら,thatとWH関係詞の頻度およびそれらが前置詞を伴う構造を調査した。そこから,統語上の必要性に加えて,ラテン語、フランス語sermonが原語の統語を模倣して英訳され,ラテン語を知らない人々のために使用されたことが,which保持の要因であるとの結論に至った。
中性子捕捉療法の改善と適応拡大のための基礎的臨床的研究

平成4年度までに9例の悪性脳腫瘍患者に対し本療法を施行、現在3名が生存している。これらの症例を詳細に検討した結果、本療法は脳室転移の無い表在性の初発例には最も良い適応となり得るが深在性のものに対してはより腫瘍集積性の強い硼素あるいはガドリニウム化合物の開発が不可不と考えられた。成果は平成4年10月第51回脳神経外科学会総会シンポジウム、同11月第5回中性子捕捉療法国際シンポジウム等で報告された。一方基礎研究面では新しい化合物の開発を目指し、現在までに核酸誘導体、各種モノクローナル抗体、ガドリニウム化合物およびアミノ酸誘導体などがスクリーニングされてきており、取り分けチミン誘導体(5'-carboranyluridinc)、ガドリニウム-硼素複合体(Gd-DTPAcarboranc)、フェニールアラニン誘導体(Boro-mcthylglycylphcnylalaninc)などに実験的脳腫瘍で高いNCT効果を認め、それらの毒性の低減化や集積性向上のためのchcmicaltuningを通し臨床応用に向けて研究を展開中である。さらに平行してDNA分子とアルキル化により結合するアジリジン誘導体など新しい化合物の合成も成しえており、現在これらのNCT効果についても実験的腫瘍系で検討中である。これらの成果は平成4年11月第5回中性子捕捉療法国際シンポジウム、平成5年3月原子力先端研究国際シンポジウムなどで発開された。炉物理用では新しい中性子コリメーターを開発し、熱中性子線の組織透過性を向上しえた。さらに脳表での中性子モニター精度が一段と向上出来た等、照射技術面での改善が得られた。これらの成果は平成4年11月中性子捕捉療法国際シンポジウム、平成5年3月京都大学原子炉実験所学術講演会などで報告された。その他正常脳に対する耐容線量評価、重水投与による腫瘍線量の改善のための研究などが進行中であり、臨床と基礎研究の両面で多くの成果が得られている。