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新規血管新生調節因子バソヒビンによる婦人性器がん分子標的・遺伝子治療に関する研究

分子細胞生物学的手法を用いた基礎的検討により、本邦で発見された新規血管新生調節因子であるバソヒビン1が、様々な婦人性器悪性腫瘍に対して、腫瘍血管新生抑制を介した腫瘍増殖抑制作用をもつことを実験的に示した。さらに、バソヒビン1を搭載したアデノ随伴ウイルスベクターの作製に成功した。バソヒビン1による婦人性器悪性腫瘍に対する分子標的・遺伝子治療の可能性が示唆された。バソヒビンはわが国で発見された、血管内皮より産生される唯一の血管新生ネガティブフィードバック調整因子であり、腫瘍血管などの異常血管の新生を特異的に阻害する性質を有する。バソヒビンによる卵巣癌の分子標的・遺伝子治療の開発を目的に基礎研究を行った。まず初めにVEGF-Aを産生する卵巣癌細胞株SKOV-3にバソヒビンを遺伝子導入し、バソヒビン強制発現細胞株(SKOV-3/VASH)を樹立し、in vitro細胞増殖をコントロールと比較した。また、SKOV-3/VASHまたはコントロール株の培養上清を添加した血管内皮細胞の増殖をin vitroで比較した。さらに、SKOV-3/VASHまたはコントロール株をヌードマウス皮下に接種しin vivo腫瘍増殖を比較するとともに、SKOV-3/VASHまたはコントロール株をヌードマウス腹腔内に接種し、腹膜播種、腹水貯留、生存期間を比較した。その結果、SKOV-3/VASHのみバソヒビン蛋白質の発現が認められた。コントロール株とin vitro細胞増殖に差はみられなかった。またSKOV-3/VASHの培養上清を添加した血管内皮細胞の増殖はコントロールに比べて抑制された。これに対して、SKOV-3/VASH皮下腫瘍の増殖はコントロールに比べて有意に遅かった。さらに、コントロール株腹腔内接種マウスは接種後4週頃より急激な腹水貯留がみられ、5週後には全て死亡した。一方、SKOV-3/VASH接種マウスの腹水貯留は緩徐で、有意に長期生存した。これらの結果から、バソヒビンは血管新生を阻害することにより、卵巣癌の増殖、腹膜播種、を抑制し腹膜播種マウスの生存期間を延長させることが示され、バソヒビンによる卵巣癌分子標的・遺伝子治療の可能性が示唆された。【目的】バソヒビン1(VASH1)による卵巣癌の分子標的・遺伝子治療法の開発を目指し、基礎的研究を行った。【方法】1)VEGFを産生するSHIN-3とPDGFを産生するKOC-2Sの両卵巣癌株にVASH1を遺伝子導入し、強制発現株(SHIN-3/VASH1、KOC-2S/VASH1)を樹立した。これら強制発現株とそれぞれのコントロール株で、以下の項目を比較した。2)in vitro細胞増殖。3)培養上清を添加した血管内皮細胞のin vitro細胞増殖。4)ヌードマウス皮下接種によるin vivo腫瘍増殖および腫瘍内の新生血管数。5)ヌードマウス腹腔内接種による、腹膜播種、腹水貯留、生存期間。【成績】1) SHIN-3/VASH1、KOC-2S/VASH1ではVASH1蛋白質の発現が認められた。2) SHIN-3/VASH1、KOC-2S/VASH1とそれぞれのコントロール株のin vitro細胞増殖に差はみられなかった。3) SHIN-3/VASH1、KOC-2S/VASH1の培養上清を添加した血管内皮細胞の増殖はコントロールに比べて抑制された。4) SHIN-3/VASH1、KOC-2S/VASH1皮下腫瘍の増殖はコントロールに比べて有意に遅く、腫瘍内の新生血管数も有意に少なかった。5)両コントロール株腹腔内接種マウスは急激な腹水貯留がみられ、短期間で全て死亡した。一方、SHIN-3/VASH1、KOC-2S/VASH1接種マウスの腹水貯留はコントロールに比べて緩徐で、有意に長期生存した。【意義、方針】VASH1による卵巣癌分子標的・遺伝子治療の可能性が示された。またこの治療法は、VEGFだけでなくPDGFなど異なる血管新生因子を産生する卵巣癌に対しても有効な可能性が示唆された。現在、VASH1を搭載したウイルスベクターを作成し研究を遂行中である。バソヒビン1(VASH1)発現プラスミドベクターをトランスフェクションした様々な婦人性器がん培養細胞を対象としたこれまでのex vivo実験により、VASH1は多くの婦人性器がんに有効である可能性が示された。この結果を踏まえて、VASH1を用いた分子標的・遺伝子治療実現のため、VASH1搭載アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクター(AAV-VASH1)作成に着手した。AAVベクターは血清型により標的組織での遺伝子導入効率が異なる性質を有する。本研究では骨格筋に対して最も効率よく遺伝子導入可能なAAV1型のベクター(AAV1-VASH1)を作成した。作成方法としてはウイルスを一切使用せず、プラスミドベクターのみを用いた安全なアデノウイルスフリーシステムを選択した。

これまでの研究で用いたVASH1発現プラスミドベクターからサイトメガロウイルスプロモーターおよびVASH1のcDNA配列のみを切り出し、触Vベクタープラスミドの両inverted terminal repeat間に挿入し、AAV-VASH1ベクタープラスミドを作成した。このベクタープラスミドとAAV1ヘルパープラスミド、およびアデノウイルスヘルパープラスミドの3つのプラスミドベクターを胎児腎組織由来の293細胞にリン酸カルシウム共沈法でトランスフェクションし、AAV1-VASH1ベクターを作成した。未精製のAAV1-VASH1を293細胞に感染させ、48時間後に細胞を回収し蛋白質を抽出、抗VASH1マウスモノクローナル抗体を用いたウエスタンブロットを行ったところ、感染細胞におけるVASH1の発現が確認された。その後、大量調整を行い、動物実験に供するのに充分な量のAAV1-VASH1を作成した。
アルツハイマ-病関連タンパク質mRNA前駆体の選択的スプライシングの脳での制御

アルツハイマ-病は脳にβアミロイドとPHFが蓄積してくることが特徴である。βアミロイドタンパク質前駆体(APP)とタウとよばれるこれらの前駆体タンパク質はそのpreーmRNAの選択的スプライシングに依存した分子多様性(APPについてはAPPー770,751,695,タウについては3ーリピ-トおよび4ーリピ-トタウ)を示す。本年度は、老人脳におけるβアミロイド、PHFの蓄積とそれらの前駆体タンパク質preーmRNAの選択的スプライシングの制御が深く関連するかどうかを、東京都老人医療センタ-連続剖検38例(約115部位)を症例として用いて神経病理学と分子生物学の両面より解析した。脳におけるβアミロイド、PHFの蓄積はそれぞれの特異抗体で調べ、蓄積のないもの、わずかにある、中程度、たくさんあるをー,+,++,+++として区別した。脳より全RNAをグアニジンチオシアネ-ト法で調製した。APP、タウpreーmRNAの選択的スプライシングのパタ-ンは、ヌクレア-ゼS1プロテクション法で解析した。得られた結果を統計学的に解析したところ、APP、タウともにそのパタ-ンは、個人差が大きいことが分かった。APPー770はー,+,++グル-プいずれも、6±3%であり制御の変化は認められなかった。APPー751は、38±10(ー),33±7(+),37±7(++)であった。APP695は57±11(ー),62±9(+),57±9(++)であった。4ーリピ-トタウについては33±8(ー),34±6(+),34±7(++)であった。統計処理の結果、βアミロイド、PHFの蓄積と選択的スプライシングの制御との関係について有意な差は認められなかった。これらの結果より、βアミロイド、PHFの蓄積とそのpreーmRNAの選択的スプライシングの制御は密接に関係していないものと推察される。このように個人差が大きいにもかかわらず、APPー751と4ーリピ-トタウの発現には正の直線関係が認められた。神経細胞の老化と共にAPPー751と4ーリピ-トタウの発現が増大することが考えられる。
分散並列システム上でのモンテカルロ法と分散疑似乱数発生

1.有限体係数多項式の数論を用いて、周期2^<19937>-1,623次元均等分布性をもつ、コンパクトで高速な疑似乱数発生法Merssene Twisterを提唱し、CおよびFortranプログラムとして実現した。これは、世界的に利用が進んでいる。2.分散システム上で使用するために、同一プログラムで異なる初期値を使用した場合の性質を調べた。3.独立な乱数を生成するため、性質の良いパラメータをできるだけ多数求めておくことが望ましい。しかし、パラメータ探索には長時間かかるため、探索アルゴリズムの検討を行った。4.2元体上線形な次状態関数をもつ簡単なセルオートマトンが、極大周期m系列になるための条件を調べた。これにより、周期2^<859433>-1のセルオートマトンが容易にインプリメントでき、LSIのセルフテストに有用ではないかと思われる。
下垂体前葉に新たに見いだされたメタロチオネインのホルモン遺伝子発現との関連

メタロチオネインは,Znなどの重金属に結合する蛋白質であり,近年本蛋白質の核内における機能が注目されている。本研究では,ラット下垂体細胞株であるMtT/SにE2.INSおよびEGFを複合添加し,in situ hybridization法によるGHおよびPRLmRNA発現と免疫染色によるメタロチオネイン発現を経時的に比較した。メタロチオネインは,3種ホルモン添加後18時間まで対照群と同様にほとんど発現していなかったが,24時間目で急激に発現し(P<0.001).約40%の細胞が陽性像を示した。しかも,メタロチオネイン陽性細胞のうちの約80%において核のみにその存在が認められた。GHmRNA陽性細胞は3種ホルモン添加前には約60%に存在したが,添加後24時間から有意に(P<0.01)減少し,72時間では20%以下に減少した。一方,PRLmRNA陽性細胞は添加前にほとんど認められなかったが,添加後24時間から有意に(P<0.05)増加し,72時間には約5%の細胞が陽性像を示した。以上の結果は,核内に発現したメタロチオネインがホルモン遺伝子発現に関与する可能性を示唆するものである。
断層破壊を考慮したランダム地震入力を受ける構造物の地震信頼性評価

1.地震活動の地域性を考慮して、特に関西大学において観測された強震記録より震源特性を規定するパラメータを抽出し、それらの相互関係を回帰式として表現した。そして、ここで得られた震源パラメータに基づき確率統計的手法によって作成された短周期地震波動を、想定される断層破壊の時空間分布に従って重ね合わせることによって関西地域における大地震時の地震動のシミュレーションを行った。2.断層破壊の局所的な不均質性を確率過程として表現した震源関数と、波動伝播理論に基づいて評価されたグリーン関数との重畳によって地震動モデルを作成し、兵庫県南部地震を対象にシミュレーションを実施してその有効性を検証した。3.震源断層面上に、任意の観測点からみた見かけの破壊到達時間をマッピングした「アイソクロン」を用いて、断層面上の破壊伝播とディレクティビティ効果の関係について考察を加えた。また、滑り量をアイソクロンに沿って積分することによって得られる波形関数のパワーと、確率論的に評価された滑り時間関数のパワーの積による、地震動モデルの非定常スペクトルの表現を導いた。4.兵庫県南部地震時の神戸市長田区における木造建物の被害確率を、動的応答解析に基づく工学的震度と降伏震度との関係から推定し、実際の被害調査との比較による検証を行った。また、当該地区の地盤条件と木造建物の被害分布の関係について考察を加えた。5.各種ダンパーによる多層構造物の地震応答制御問題に対して、耐震安全性ならびに居住性保持の観点から指定される応答制御目標に対する最適なダンパーの性能を、ランダム地震応答解析に基づいて決定し、その妥当性を実測強震地動によるシミュレーションによって検証した。6.上下動を含む強震地動を受ける免震構造物の免震層の軸力応答に基づき、大地震時の免震構造物の動的安定性について検討を加えた。平成9年度は、本研究課題に関連した以下の3項目の研究を実施した。・震源断層面上の破壊伝播と観測点との幾何学的関係によるディレクティビティや、断層面上の不均質な破壊分布によるアスペリティが地震動特性に及ぼす影響を適切に評価するために、前断層面を有限個の小断層面に分割し、各小断層面から発する地震波動を重ね合わせることにより地震動モデル作成した。また、地震動の短周期成分の生成に関連する断層面の微細な破壊の不均質性を確率過程を用いて表現し、断層面全体を伝播する破壊の大域的性状の表現として、確定論的に与えられる滑り時空間分布関数との重畳による地震動モデルの表現を導いた。・震源域を含む広域的な地盤振動特性並びに震源特性を同定するために、観測強震地動を確率統計的に分析し、震源特性、距離減衰、地盤増幅特性を規定するパラメータの分離・抽出を試みた。また、ここで得られたパラメータを用いて作成された確率統計的地震動モデルにより、1995年兵庫県南部地震における関西大学高槻校地および大阪平野中心部福島の地震動シミュレーションを実施し、パラメータ群の妥当性に関する検討を行った。・免震構造・制震構造を含む履歴構造物の地震信頼性解析を実施するのに先立ち、履歴型ダンパーを用いた多層弾塑性構造物の統計的2次モーメント応答解析を実施した。また、耐震安全性、ならびに居住性保持の観点からなる3種の目的関数に関する極値問題を構成し、これを解くことにより履歴型ダンパーの最適設計パラメータの評価を行った。パラメータの最適性については、実測強震地動によるシミュレーションにより確認した。平成10年度は、本研究課題に関連して以下の研究を実施した。・地震活動の地域性を考慮して、特に関西大学において観測された強震記録より震源特性を規定するパラメータを抽出し、それらの相互関係を回帰式として表現した。

そして、ここで得られた震源パラメータに基づき確率統計的手法によって作成された短周期地震波動を、想定される断層破壊の時空間分布に従って重ね合わせることによって関西地域における大地震時の地震動のシミュレーションを行った。・断層破壊の局所的な不均質性を確率過程として表現した震源関数と、波動伝播理論に基づいて評価されたグリーン関数との重畳によって地震動モデルを作成し、兵庫県南部地震を対象にシミュレーションを実施してその有効性を検証した。・震源断層面上に、任意の観測点からみた見かけの破壊到達時間をマッピングした「アイソクロン」を用いて、断層面上の破壊伝播とディレクティビティの関係について考察を行った。また、滑り量をアイソクロンに沿って積分することによって得られる波形関数のパワーと、確率論的に評価された滑り時間関数のパワーの積による、地震動モデルの非定常スペクトルの表現を導いた。・兵庫県南部地震時の神戸市長田区における木造建物の被害確率を、動的応答解析に基づく工学的震度と降伏震度との関係から推定し、実際の被害調査との比較による検証を行った。また、当該地区の地盤条件と木造建物の被害分布の関係について考察を行った。・各種ダンバーによる多層構造物の地震応答制御問題に対して、耐震安全性ならびに居住性保持の観点から指定される応答制御目標に対する最適なダンパーの性能を、ランダム地震応答解析に基づいて決定し、その妥当性を実測強震地動によるシミュレーションによって検証した。・上下動を含む強震地動を受ける免震構造物の免震層の軸力応答に基づき、大地震時の免震構造物の動的安定性について検討を加えた。
難消化性糖質による微量必須ミネラル吸収の促進機構に関する研究

鉄は、若い女性を中心にその摂取量が最も不足している栄養素である。鉄剤を使ったサプリメントは有効であるが、無機鉄製剤は味や粘膜刺激性が強く、またヘム鉄も安全性の点で問題がある。ピロリン酸鉄は不溶性なため刺激性は少なく味覚も問題ないが、吸収性が悪い。この点を改良した、分散性ピロリン酸鉄が市販されているがその吸収機構は全く不明である。これまで、ポリフェノールの一種、タンニンによる鉄吸収抑制に関する研究を行ってきた。そこで、分散性ピロリン酸鉄の吸収機構を探る一環として、タンニンによる鉄吸収への影響を、ラットを用いた鉄出納試験により探った。また同時に他の無機鉄源との比較も行なった。その結果、分散性ピロリン酸鉄は優れた吸収性を持ち、易吸収製鉄源である硫酸鉄を同等であった。一方、分散性ピロリン酸鉄の吸収はタンニンの影響を強く受け、他の鉄源よりタンニン同時摂取で、より大きく吸収が低下した。このことは、分散性ピロリン酸鉄は、消化管の中で徐々に可溶化しながら吸収されることを示唆している。また、標準鉄源であるクエン酸鉄に比べて、硫酸鉄はタンニンの影響を受けにくく、ほとんど吸収低下がないことが明らかになった。タンニンは、没食子酸が多数ブドウ糖に結合した構造をもち、大腸で腸内細菌により群介されて一部吸収されると予想されるが、その詳細は不明である。この点は、鉄吸収への作用において重要なためこの点を検討した。その結果、没食子酸代謝物であるピロガロールが血液中で観察され、没食子酸はそのままで吸収されないことが強く示唆された。食品中のポリフェノール化合物は、多くの有用な生理作用が知られているが、一方で過剰摂取は、微量必須ミネラルの吸収を阻害すると言われている。私どもは、タンニンにより引き起こされる鉄吸収阻害と貧血が、非消化性オリゴ糖であるdifructose anhydride III(DFA)の同時摂取により解除されることをラットによる試験で見出した。本研究の目的は、1)このDFAの作用発現機構を解明すること、2)タンニン以外のポリフェノール化合物の鉄吸収への影響、およびこれに対するDFAや他のオリゴ糖の摂取の作用を明らかにすること、3)これら食品成分の、鉄以外の微量必須ミネラルである亜鉛、銅、マンガンなどへの作用を明らかにすること、である。これらを達成するために、本年度は、ラットin vivo出納試験で、DFAによるタンニンの鉄吸収抑制解除機構に対する、大腸発酵の関与を調べた。その結果、鉄吸収率はタンニン摂取により、50%から20%に低下したが、DFAの同時摂取により40%まで回復した。盲腸切除は、タンニンによる鉄吸収の抑制作用を消失させた。盲腸切除ラットでの、タンニンとDFAの同時摂取は、鉄吸収に影響を及ぼさなかった。これは、盲腸切除ラットで鉄吸収が、タンニンにより抑制されなかったのが原因と思われる。一方、ヘマトクリット値は、タンニン摂取群で、非摂取群に比べていずれの群の大きく低下していた。盲腸切除術2日目での、ヘマトクリット値が盲腸切除のみで大きく低下しており、大腸での鉄吸収の重要性を示唆する結果となった。肝臓中の貯蔵鉄の動態は、試験食摂取2週目のヘマトクリット値の変動と良く一致していた。大腸発酵を示す盲腸内容物中の酢酸値は、DFAのみの摂取で増加するが、タンニンの同時摂取で、その上昇が消失し、タンニンが大腸発酵を抑制することも明らかになった。
エアロゾルの脳卒中発症に及ぼす影響に関する研究

近年、大規模化し、飛来頻度も増加している黄砂による様々な健康影響に対する関心が高まっている。また、粒子状物質が循環器疾患の発症にも深くかかわることが報告されており、欧米と比較して脳卒中の罹患率が高い日本で、黄砂や粒子状物質の脳血管障害に対する影響を評価することは重要である。本研究では、日本における黄砂飛来の有無と脳梗塞発症リスクとの関連を検討することを目的とした。1999年6月から2009年3月に福岡脳卒中データベース研究(FSR)参加施設に入院した発症24時間以内の急性期脳梗塞連続6,352例を対象とした。黄砂飛来情報は、気象官署が発表する視程に基づくもの、ならびにライダー観測に基づくものによって評価するとともに、気温、相対湿度、浮遊粒子状物質濃度を調整して、黄砂飛来と脳梗塞発症との関連についてケースクロスオーバーデザイン法を用いて検討した。対象症例の平均年齢は72.3歳であり、40.8%が女性であった。脳梗塞病型はラクナ梗塞28%、アテローム血栓性脳梗塞23%、心原性脳塞栓症30%、分類不能例19%であった。この期間に黄砂イベントが観察された日数は134日であった。発症当日から3日前までの黄砂暴露によってアテローム血栓性脳梗塞の発症が有意に増加することが明らかになった。さらに、飲酒あるいは喫煙ありの群では、これらの習慣がない群に比して、アテローム血栓性脳梗塞の発症が有意に高かった。本研究によって、黄砂暴露によりアテローム血栓性脳梗塞発症の発症リスクが上昇することが明らかになった。また、患者属性の中で、飲酒あるいは喫煙の習慣が黄砂暴露によるアテローム血栓性脳梗塞の発症リスクを上昇させており、飲酒と喫煙は黄砂に対する感受性を高める可能性が示唆された。特に喫煙者は肺内の炎症反応が亢進していることが推測されており、黄砂エアロゾルの暴露による一連の炎症反応がより発生しやすい状況にあることが推測された。本研究では、福岡脳卒中データベース研究(Fukuoka Stroke Registry ; FSR)の参加7施設から得られた脳卒中発症に関する詳細なデータを用いて、日本における黄砂飛来の有無と脳卒中発症リスクとの関連を検討することを目的とする。また、脳卒中症例の属性を考慮した解析により、どのような対象集団が黄砂の影響を受けやすいのかを明らかにする。本年度はこれらの解析を行うために、FSRのデータ収集ならびに解析を行うとともに、気象データの収集を行った。現時点で平成11年6月から平成19年5月までに入院した発症24時間以内の脳梗塞症例4,831例のデータ入力を完了した。これらの症例の平均年齢は72.1歳、男性が59.4%を占めていた。脳梗塞病型はラクナ梗塞28%、アテローム血栓性脳梗塞24%、心原性脳塞栓症30%、分類不能例18%であった。各月の発症数を日数で除した値を用いている。その結果、脳梗塞の発症は8月に最も少なく、11月に最も多い傾向があることが明らかになった。次に脳梗塞病型毎に同時期の月別発症数を検討したが、病型毎に月別発症数は異なるパターンを示していた。これまでに平成19年の環境データを解析し、各施設に近い場所での月別のSPM、NO_x、NO2、SO2濃度を集積した。脳卒中臨床データならびに環境データは順調に収集されている。平成22年3月までに平成11年6月平成21年5月までの6,500例の登録が完了する予定である。今後、これらの臨床データと環境データを解析し、エアロゾルの脳卒中発症への影響について検討をすすめていく予定である。

また、患者属性の中で、飲酒あるいは喫煙の習慣が黄砂暴露によるアテローム血栓性脳梗塞の発症リスクを上昇させており、飲酒と喫煙は黄砂に対する感受性を高める可能性が示唆された。特に喫煙者は肺内の炎症反応が亢進していることが推測されており、黄砂エアロゾルの暴露による一連の炎症反応がより発生しやすい状況にあることが推測された。
視線情報を利用したWebサイトデザイン

メインビジュアル内にスライドとメニュー項目が混在するWebサイトにおいて,情報探索時間を視線データから推論するモデルをベイジアンネットワークによって構築した.今年度はターゲットをスライドの左側および右側に配置した場合の実験(昨年度は左側配置のみ)を行った.このとき,Web閲覧用PCとして一般的と考えられる14インチのモニタを使用して実験(昨年度は10インチモニタ使用)を実施した.両年度の実験結果を比較することにより,ターゲットの配置位置とモニタの大きさの情報探索時間に対する影響を調べた.また,情報探索時間が長くなる閲覧者の閲覧特性をベイジアンネットワークにより分析した.その結果,次のような知見が得られた.・両年度のターゲットの左側配置における情報探索時間はほぼ同一であり,モニタの大きさによる情報探索時間の影響は見られなかった.また,左側配置であろうが右側配置であろうが,最初にターゲットの逆方向に視線を移動させたとき,同一方向に視線を移動させたときに比べて,情報探索時間は有意に長くなり,遅延具合も同程度であることから,ターゲットの配置方向による探索時間への影響は殆んど無いことが判明した.従って,スライドの両側のメニュー項目は削除されるべきである.・視線の平均停留時間が長くて視線移動速度が速いか,または平均停留時間が短くて移動速度が遅いと,情報探索時間が長くなる確率が高まることが分かった.従って,情報探索時間が長くなる閲覧者は,スライド周辺のメニュー項目を順に的確に読むか,若しくは,ターゲットの探索に迷って視線をあらゆる方向に移動させたと考えられる.次に,情報探索時の当該情報の価値の時間割引を評価する関数の形状(指数型,双曲線型)を決定するための条件を考察した.その結果,指数型,双曲線型ともに左斉次性を満たした上で,それぞれ等比性と等差性を満たす必要があることが分かった.H30年度の研究計画以上に研究は進捗している.スライドとメニュー項目が混在するWebサイトにおける情報探索時の閲覧特性については,ターゲットの左側と右側配置の実験によって,スライド周辺のメニュー項目の配置が情報探索に悪影響を与えていることを確認できた.さらに,ベイジアンネットワークによる要因分析により,周辺に配置されたメニュー項目が被験者の情報探索の遅延にどのように影響するかについてのメカニズムも解明することができた.以上より,周辺メニュー項目の削除を,その根拠を示した形で,提言することができた.また,情報探索時の情報の価値の時間割引を評価する関数形状の識別については,実験で検証できる条件の提示ができたため,次年度では具体的な実験を行える段階になった.H29年度とH30年度の研究によって,スライドの周辺にメニュー項目を置くことが情報探索に対して悪影響を及ばすことが判明した.しかし,これらの実験では,ターゲット探索が競技(スピードを競うゲーム)のようになり,被験者はスライドを殆んど注視せずに両側のメニュー項目に素早く視線を移動させた可能性を否めない.従って,スライドショーの運動(右から左へのスライド移動)が情報探索時間に影響したか否かについては解明されてはおらず,H31年度では,この問題の解決を図る.具体的には,被験者にスライドを注視させた上で,スライドショーの動きに逆らった視線移動によって情報を探索させる場合と,スライドショーの動きと一致した視線移動によって情報を探索させる場合の実験を実施し,両方の場合の情報探索時間の比較を行う.現時点では,「スライドショーの動きに逆らって視線移動をさせた場合,情報探索時間が長くなる」という仮説を設定している.この仮説が真である場合はスライドショーの運動も情報探索時間に影響していると結論づけられる.さらに,本研究では,このときの眼球運動を測定することにより,情報探索時間が長くなる理由を分析する.この検討により,スライドショーの左側と右側のいずれの方がより強くメニュー項目を配置するべきではないかを提言する.この意味は次の通りである.情報提供型のWebサイトなどでは,スライドのいずれか一方のサイドにメニュー項目を配置したものをしばしば見かけるが,この種のサイト制作に対する有益な知見になると考えられる.また,情報探索時の情報の価値の時間割引を評価する関数形状の識別については,左斉次性,等比性,および等差性の条件の成立を簡単な被験者実験で検証することにより,条件設定の妥当性を評価する.メインビジュアル内にスライドとメニュー項目が混在するWebサイトにおいて,情報探索時間を視線データから推論するモデルをベイジアンネットワークによって構築した.まず,スライドの両側と下側の12か所に配置されたメニュー項目において,左または左下にターゲットを置いた状況で,被験者に情報探索を行わせ,探索時間と眼球運動を計測した.さらに,探索時間が長くなった被験者の閲覧特性をベイジアンネットワークにより分析した.その結果,次のような知見が得られた.・殆どの被験者は最初にスライドから目を切る.このとき,左方向か右方向に視線を移動させるが,直接左または右に目を動かす場合と,最初に目を下方向に動かしてから左または右に動かす場合に分類される.・ターゲットの配置位置(左or左下)間で被験者の探索時間の平均に有意差は生じなかった.しかし,いずれも,最初に右方向(ターゲットと逆方向)に視線を動かすと,左方向に視線を動かした場合に比べて有意に探索時間が長くなった.従って,スライドの両側と下側のメニュー項目は削除されるべきである.・直接右方向に視線を移動させた被験者では,各メニュー項目の内容を正確に理解しようとすると探索時間が長くなる傾向がある.一方,視線を下方向に向けてから右方向に移動させた被験者では,各メニュー項目を走り読みできなかった場合に探索時間が長くなる傾向がある.

次に,情報探索時の当該情報の価値を評価する関数を考案するため,一般化された外延構造(extensive structure)に主観的時間の右作用を導入した.その結果,一般化重み付き加法形関数を誘導できた.特に,情報の価値の減少が探索に要した(主観的)時間のみに依存すると仮定すると,一般化重み付き加法形関数の重み部分(価値割引関数部分)が指数関数になることが判明した.スライドとメニュー項目が混在するWebサイトにおける情報探索時の閲覧特性については,ターゲットを左側に配置したときのみの実験ではあったが,スライド周辺のメニュー項目の配置が円滑な情報探索に悪影響を与えていることを確認できた.このとき,ベイジアンネットワークの要因分析により,周辺に配置されたメニュー項目が被験者の情報探索の遅延にどのようにして影響するかについてのメカニズムも解明することができた.以上より,周辺メニュー項目の削除を,その根拠を示した形で,提言することができた.また,情報探索時の情報の価値を評価する関数の提案については,具体的な関数形を議論するための土台を構築することができたため,次年度以降の研究指針が明確になった.メインビジュアル内にスライドとメニュー項目が混在するWebサイトにおいて,情報探索時間を視線データから推論するモデルをベイジアンネットワークによって構築した.今年度はターゲットをスライドの左側および右側に配置した場合の実験(昨年度は左側配置のみ)を行った.このとき,Web閲覧用PCとして一般的と考えられる14インチのモニタを使用して実験(昨年度は10インチモニタ使用)を実施した.両年度の実験結果を比較することにより,ターゲットの配置位置とモニタの大きさの情報探索時間に対する影響を調べた.また,情報探索時間が長くなる閲覧者の閲覧特性をベイジアンネットワークにより分析した.その結果,次のような知見が得られた.・両年度のターゲットの左側配置における情報探索時間はほぼ同一であり,モニタの大きさによる情報探索時間の影響は見られなかった.また,左側配置であろうが右側配置であろうが,最初にターゲットの逆方向に視線を移動させたとき,同一方向に視線を移動させたときに比べて,情報探索時間は有意に長くなり,遅延具合も同程度であることから,ターゲットの配置方向による探索時間への影響は殆んど無いことが判明した.従って,スライドの両側のメニュー項目は削除されるべきである.・視線の平均停留時間が長くて視線移動速度が速いか,または平均停留時間が短くて移動速度が遅いと,情報探索時間が長くなる確率が高まることが分かった.従って,情報探索時間が長くなる閲覧者は,スライド周辺のメニュー項目を順に的確に読むか,若しくは,ターゲットの探索に迷って視線をあらゆる方向に移動させたと考えられる.次に,情報探索時の当該情報の価値の時間割引を評価する関数の形状(指数型,双曲線型)を決定するための条件を考察した.その結果,指数型,双曲線型ともに左斉次性を満たした上で,それぞれ等比性と等差性を満たす必要があることが分かった.H30年度の研究計画以上に研究は進捗している.
3次元磁気流体シミュレーションによる天体の磁場の起源と磁気プラズマ活動現象の研究

今年度の最大の成果は、磁気流体シミュレーションによる太陽光球面微細水平磁場の存在の予言と、ひので衛星による発見である。太陽光球では光球面に垂直な磁場が支配的であるとこれまで信じられてきたが、太陽の対流層からコロナまでを含む領域の大規模磁気流体シミュレーションの結果、対流層中の乱流的な磁場が対流運動により光球面に浮上し、その結果微細な水平磁場が光球面を満たしていること、それらの微細な水平磁場が光球、彩層での磁気リコネクションを通じてコロナの加熱と太陽風の加速にも重要な役割を果たしていることが示唆された。この結果を元にひので衛星可視光望遠鏡で光球面の高時間分解偏光観測を行い、そのデータを解析したところ、対流運動に対応した微細な水平磁場が至るところに発見された。これは本研究課題の開始前、またひので衛星の打ち上げ前には予想されていなかった新しい発見である。磁場の起源という点からは、微細水平磁場の存在は、局所ダイナモ、α効果といった太陽全体磁場形成プロセスの重要な構成要素に関して、これまでにない新しい情報をもたらす可能性がある。また磁気活動現象という点からは、微細水平磁場というこれまで考慮されていなかった要素が、コロナの加熱に大きく寄与している可能性を指摘した点に大きな意義がある。他の成果としては、まずプロミネンスの振動現象の解析から、振動現象がプロミネンス噴出メカニズムの理論モデルに与えうる制限を議論した。これはいわゆるプロミネンスサイスモロジーと呼ばれる手法を噴出メカニズムに応用した最初の研究である。またひのでが観測した可視光フレアのデータ解析を行い、長年の未解決問題であるフレアの可視連続光の増光メカニズムに関して、加熱された彩層からのback-warming効果が効いていることを示した。17年度6月より、英国のケンブリッジ大学応用数学理論物理学部に滞在し、天体の対流層と上空大気の磁気流体ダイナミクスを同時に解くための数値シミュレーションコードの開発を主として行っている。重力成層のためガス密度、エネルギー密度が大きく変化する領域のダイナミクスを精度よく解くために、CIP-MOCCT法と呼ばれる手法を用いた既存のコードに、対流層を適当に取り扱うための散逸項と境界条件を実装した。これまでに、臨界レイリー数等、磁気対流の解析的な理論を再現するコードのテストはほぼ終了した。磁気流体の非線形問題のテストとして、現在ケンブリッジのProctor教授、Weiss教授らのグループが使用しているスペクトラル法を用いた磁気流体コードによる計算結果と、開発中のCIP-MOCCT法を用いた計算結果の比較を行っている。平行して、対流がない状態での太陽面浮上磁場領域の磁気流体シミュレーションを行い、浮上磁場領域の基本的なダイナミクスについて、特に微細構造の形成や電流シートの形成、それにともなう磁気リコネクションの起き方などを調べた。これらの結果は対流を含めた場合に浮上磁場のダイナミクスがどう変わるか調べる際の基礎的データとなる。太陽フレアループの流体シミュレーションに基づいて、X線、紫外線、可視光による太陽観測データを定量的に解析し、太陽フレアのエネルギー解放率とリコネクション率の精密測定を行った。また、浮上磁場領域、コロナ質量放出現象の磁気流体シミュレーションを実行し、それに基づく観測データの解釈と、18年度打ち上げ予定の日本の太陽観測衛星、Solar-Bの観測計画に関する検討、提言を行った。平成17年度6月より継続して18年度6月初旬まで、英国ケンブリッジ大学応用数学理論物理学部に滞在し、Proctor教授、Weiss教授らの支援のもと、太陽の対流層からコロナまでを自己無撞着に解く磁気流体数値シミュレーションコードの開発を行った。7月以降このコードを用いて、太陽対流層からコロナを含む領域の磁場のダイナミックスに関する以下のようなシミュレーション研究を行っている。1.浮上磁場領域が十分大きく複数の磁気ループが成長する場合、隣り合う浮上ループが光球付近で磁気リコネクションを起こし、彩層低部を加熱することを示した。これはEllerman Bombと呼ばれる彩層下部の加熱現象の起源をよく説明する。2.初期に対流層からコロナを一様な鉛直磁場が貫く場合、対流の発達により対流層内部の磁場は乱流的になり、対流の上昇流に乗ってトランジエントに水平な磁場構造が光球に出現する。9月23日に我が国の太陽観測衛星「ひので」が打ち上げられた後、本格的な科学観測が始まった19年1月以降は、「ひので」の可視光望遠鏡のChief Observerの一人として、観測計画の立案とデータ解析に従事した。数値シミュレーションに基づいて予言したトランジエントな水平磁場の小規模浮上現象の兆候は、可視光望遠鏡の偏光分光装置の観測で捉えられており、現在データ解析とシミュレーション結果の比較に取り組んでいる。またケンブリッジ滞在中はMason博士らのグループと協力してフィラメント噴出現象の多波長データ解析による研究にも取り組んだ。18年7-9月にはドイツ・マックスプランク太陽系研究所に滞在し、Schuessler教授らの協力のもと、対流のシミュレーションにおける光球の輻射輸送の取り扱いの影響について吟味した。

この結果を元にひので衛星可視光望遠鏡で光球面の高時間分解偏光観測を行い、そのデータを解析したところ、対流運動に対応した微細な水平磁場が至るところに発見された。これは本研究課題の開始前、またひので衛星の打ち上げ前には予想されていなかった新しい発見である。磁場の起源という点からは、微細水平磁場の存在は、局所ダイナモ、α効果といった太陽全体磁場形成プロセスの重要な構成要素に関して、これまでにない新しい情報をもたらす可能性がある。また磁気活動現象という点からは、微細水平磁場というこれまで考慮されていなかった要素が、コロナの加熱に大きく寄与している可能性を指摘した点に大きな意義がある。他の成果としては、まずプロミネンスの振動現象の解析から、振動現象がプロミネンス噴出メカニズムの理論モデルに与えうる制限を議論した。これはいわゆるプロミネンスサイスモロジーと呼ばれる手法を噴出メカニズムに応用した最初の研究である。またひのでが観測した可視光フレアのデータ解析を行い、長年の未解決問題であるフレアの可視連続光の増光メカニズムに関して、加熱された彩層からのback-warming効果が効いていることを示した。
岩国市に伝存する吉川家由来書を中心とした古典籍についての調査研究

山口県岩国市に伝存する明治以前の古典籍を閲覧調査し、書誌情報を目録化・データベース化することによって、学界および一般社会に情報を公開するとともに、旧岩国藩主吉川家の学問・教養のレベルの高さと、その特色を明らかにするための基礎資料を提供した。調査対象としたのは、岩国市中央図書館が所蔵する和装図書と岩国徴古館が所蔵する吉川家寄贈図書類である。前者については紙媒体による蔵書目録を作成し、後者については岩国徴古館が運営する「収蔵資料検索システム」に情報を載せて公開している。平成24年度は、前年度に引き続いて、岩国市中央図書館が所蔵する和装図書の閲覧調査を行うことが研究の大半を占めた。目録が公刊されておらず、その存在が世に知られていない資料群の悉皆調査が何よりも優先すると考えたためである。図書館が受け入れてNDCによる登録番号を付し、台帳(館内整理用目録)に記載されて書架に番号順に配置されている和装図書について、1点ずつ閲覧して、書誌情報をカードに記入する。並行して、調査補助者としてほぼ毎回同行した大学院生に依頼してデータをエクセル入力するとともにカードの書誌情報の確認を行うという形をとって、調査データの正確を期した。和装図書の多くは、明治40年代から昭和20年代にかけて、地元の旧家や名士から当時の町立岩国図書館、市立岩国図書館、吉川報效会岩国図書館へ寄贈されたものであり、図書には寄贈者名と受入年月日が記載されているので、大抵の図書は寄贈者と寄贈時期とが判明する。寄贈者には、岩国出身の政治家、官僚、軍人、実業家などとして著名な人物が多数おり、寄贈者名によって図書を分類すると、おのずとその寄贈者の蔵書の実態が見えてくる。その人の趣味や関心のあり方のみならず、有名人からの献呈本も多いので、その人の交友関係や人脈をたどることも可能になる。したがって、郷土の偉人の伝記研究のための資料としても少なからぬ利用価値が見出される。なお、これらは一見、本来研究の中心であるべき吉川家伝来本からは遠い資料であるようであるが、寄贈者が岩国藩士として生まれていたり、近世において代々吉川家に仕えていた家の出身である場合もあるので、広い意味では吉川家由来本の一部と見なすことも可能であると考える。平成25年度は、まず、前年度までに引き続き岩国市中央図書館が所蔵する和装図書の閲覧調査を行った。前年度までと同様に、調査カードによる書誌データの収集とエクセルによるデータ入力を並行して行った。データの入力には、補助者として調査に同行した大学院生の協力を得た。そして、平成25年6月までに一通りの調査を完了し、その後は、数回に分けて調査カードのデータ確認と蔵書印の撮影作業を行った。データの確認とともに、目録化の作業も行い、本年度は、NDC600番台(産業部)までの目録化を終了した。そして、平成25年7月から、岩国徴古館が所蔵する古典籍資料の調査を開始した。岩国徴古館には、「岩国徴古館資料」と「吉川家寄贈図書類」の二つの資料群があり、それぞれ数百点の和漢古典籍が含まれている。両資料群はともに目録が作成され、公刊されているが、掲載されている書誌データはごく簡略なものであり、誤りや不備も少なくない。そこで、目録のエクセルデータの提供を受け、それに基づいて書誌データを増補訂正するという形で調査を行うことにした。岩国藩主吉川家の旧蔵書である「吉川家寄贈図書類」の方が重要と判断し、そちらの調査を優先的に行うことにした。岩国徴古館では、ウェブサイト上に「収蔵資料検索システム」を置き、目録掲載データを検索・閲覧できるようになっている。調査済みデータをこのシステムに乗せればすぐに詳しい書誌データが公開でき、広く利用が可能になるので、目録の大分類ごとにデータを更新していくことにした。平成25年度末までに、「謡・能楽」「和歌・俳諧」「紀行文その他」など文学関係を中心に450点ほどのデータを更新して一般の利用に供している。なお、岩国市中央図書館・岩国徴古館とも本研究の趣旨を理解・共感して下さり、全面的な協力が得られているため、両館における閲覧調査は極めて円滑に遂行できていることを明記しておく。平成23年度は、もっぱら岩国市中央図書館が所蔵する和装図書の閲覧調査を行った。前年度から先行して行っていた調査の継続でもある。月1回2回のペースで同館に赴き、館作成の台帳(NDC配列)に従って1点ずつ書誌データを調査カードに記入する作業を行った。秋以降は、調査支援者として大学院生を12名同行(旅費・謝金支給)し、書誌データの点検・確認とエクセルによる入力作業も並行して行い、目録作成のための準備を進めた。岩国市に伝存する古典籍のうち、吉川家現蔵の典籍は吉川史料館に収められ、また吉川家が岩国市に寄贈した和古書は、岩国徴古館に所蔵され、それぞれ目録が公刊されていて、研究者の目に触れることができる。

一方、岩国市中央図書館が所蔵する和装図書は、大正から昭和戦前・戦中に市内の旧家や名士から寄贈されたもので、江戸時代後期から明治20年代頃までに書写・刊行された図書類が1000点を超えて存在し、内容も多岐に渉っている。これらは目録が公刊されていないためにその所在がほとんど知られていないのが現状である。したがって、まず中央図書館所蔵の和装図書を悉皆調査して詳しい書誌データを記した目録を作成することが急務と考えた。岩国藩の学問・文化・教養のレベルの高さを明らかにするためには、藩主である吉川家に由来する古典籍を調査することはもちろん大事だが、そればかりではなく、藩士や町人層の知識レベルを知ることも必要である。そのためには、寄贈情報の整った中央図書館所蔵和装図書は恰好の資料となる。少数ながら藩校である養老館の旧蔵書や、日新隊の講学所で使用された図書類が多数含まれていることも注目される。なお、吉川史料館と岩国徴古館の調査についても、次年度以降調査を行う予定で、両館の担当者と面談して準備を始めた。平成26年度は、前年度に引き続いて、岩国徴古館が所蔵する「吉川家寄贈図書類」の閲覧調査を中心に活動した。同館が刊行している目録に従い、文学関係書からその周辺諸分野へという順で閲覧調査を進めた。書誌データの入力作業には、補助者として調査に同行した大学院生の協力を得た。調査を通じて得た書誌データは、岩国徴古館がホームページ上で運営する「収蔵資料検索システム」に載せて、一般の閲覧・利用に供している。調査の拠り所とした既刊の目録は簡略なもので、書誌学的な情報はごく限られ、分類法や資料名の認定などにも不備が少なくない。岩国徴古館スタッフの希望もあって、できる限り正確で詳細な書誌データの作成を念頭に置いたため、当初の目論見通りには進行できず、研究期間の最終年度になったが「吉川家寄贈図書類」のすべてを調査することはできなかった。しかしながら、研究代表者の専門である日本文学および語学、その周辺の歴史学、哲学・宗教、軍学など、人文・社会学系の書目については調査を終えることができた。残された自然科学系の書目と膨大な漢籍類については、研究期間終了後も引き続き調査を行って、早い時期の完成を目指したい。岩国徴古館の調査と並行して、前年度までに一通りの調査を終了した岩国市中央図書館の和装図書についても、目録作成に向けて書誌データの確認と旧蔵書印の撮影のため4回にわたって閲覧調査を行った。本年度はNDC700番代、800番代の「芸術、言語の部」の目録を作成した。併せて、岩国藩の著名な国学者である上林諸史とその周辺人物たちの旧蔵書を蔵書印や書き入れによって確認し、近世岩国における国学の有り様を知ることのできる貴重な資料であることを論述した。残る「文学の部」の目録は次年度以降2回に分けて刊行の予定である。日本文学岩国市中央図書館所蔵の和装図書の悉皆調査を平成24年度中に終えることを目標にしていた。そして、予定通り、平成25年3月までの調査で、書庫内の書架に配置されている和装図書については書誌情報のカードへの記入を終了した。エクセルへのデータ入力も8割方済んでいるので、概ね順調に進展していると言ってよい。ただし、同図書館には、書架に配置されず、未登録のまま段ボール箱に入れられている和装図書が若干数存在する。それらの調査は、平成25年度に持ち越した。
抗糖鎖抗体の正常血液細胞および白血病細胞への反応性と臨床応用

1.sialosyl-Lewis^×について。血液細胞におけるsialosyl-Lewis^×の発現を検討した。sialosyl-Lewis^×は、健常ヒト骨髄CD34陽性細胞には発現せず、顆粒球単球前駆細胞、好中球や単球に発現していた。リンパ系では、健常ヒト骨髄CD10陽性のB前駆細胞に一過性に発現していた。白血病細胞での検討では、sialosyl-Lewis^×は、骨髄性およびリンパ性白血病細胞に高率に発現していた。さらに、CD34陽性の骨髄性白血病細胞にもsialosyl-Lewis^×の発現が認められたことから、白血病細胞ではCD34抗原が過剰発現していると考えられた。以上から、寛解期の白血病患者骨髄から残存している白血病細胞を抗sialosyl-Lewis^×抗体で除去し、この骨髄細胞を用いて自家骨髄移植が可能と判断された。血液細胞におけるglycophorin Aのcriptic antigenであるsialosyl-Tnの発現を検討した。sialosyl-Tnは、CD34陽性細胞、BFU-Eおよび赤血球には発現せず、CFU-Eから赤芽球までのerythroid cellに発現していた。白血病細胞の検討では、sialosyl-Tnは赤白血病細胞(M6)に高率に発現していた。一方、リンパ系では、sialosyl-Tnは成熟B細胞と、成熟T細胞の一部に発現していた。骨髄CD10陽性のB前駆細胞には発現せず、急性リンパ性白血病細胞には発現しないことから、sialosyl-Tnは、成熟リンパ球にのみ発現すると考えられた。sialosyl-Tnの本態は不明だが、CD22に発現パターンが類似していることが示唆された。(1)sialyl-Le^xは、健常人骨髄のCD34陽性細胞(造血幹細胞)には発現せず、CD34陽性骨髄性白血病芽球に高率に発現していることを見いだした(Blood,1992;Leukemia,1993)。最近、sialyl-Le^xは、IL-1等で刺激された血管内皮細胞に発現するELAM-1(endothelial-leukocyte-adhesion-molecule 1)のligandであることが判明している。骨髄性白血病芽球は、IL-1等のリイトカインを分泌することが知られているので、白血病芽球周囲の血管内皮細胞にはELAM-1が発現している可能性がある。その場合、sialyl-Le^xを発現したCD34陽性白血病芽球は、ELAM-1を介して内皮細胞に接着している可能性が推測された。内皮細胞等のstroma細胞と接着した白血病芽球は、安定した増殖を示し、また抗癌剤等の薬剤に抵抗性を示すかもしれない。最近、sialyl-Tnは、健常人骨髄CD34陽性細胞には発現せず、CFU-Eから赤芽球の分化段階までと、成熟B細胞と成熟T細胞の一部に発現していることが判明した。造血器腫瘍では、赤白血病、B細胞性悪性リンパ腫やB細胞性慢性骨髄性白血病、成人T細胞性リンパ腫白血病の細胞に発現していた。この抗原の役割は不明だが、何らかの接着因子として作用していることが推測された。本年度は、主に血液細胞におけるglycophorin Aのcriptic antigenである。sialosyl-Tn抗原の発現について検討した。sialosyl-Tnは、赤血球には発現しなかったが、赤芽球と赤白血病細胞に発現が認められた。正常血液前駆細胞の検討では、CD34陽性細胞にはsialosyl-Tn抗原の発現は認められなかった。健常ヒト骨髄細胞から、単球、T細胞およびB細胞を除いた後、sialosyl-Tn陽性細胞を磁気ビーズを用いて採取し形態を観察した。sialosyl-Tn陽性細胞は、各種分化段階の赤芽球と一部芽球様細胞からなっていた。

この分離したsialosyl-Tn陽性細胞のコロニー形成能の検討から、sialosyl-Tnは、BFU-EおよびCFU-GMには発現せず、CFU-Eに発現することが判明した。sialosyl-Tnは、glycophorin Aとは異なり成熟赤血球に発現しないことから、sialosyl-Tn抗原は、赤血球の分化および赤血球の骨髄から末梢血への放出に関与していることが示唆された。一方、sialosyl-Tn抗原は、ほとんど全ての成熟B細胞とCD4陽性T細胞の一部にも発現が認められ、B細胞型の慢性リンパ性白血病細胞や悪性リンパ腫細胞、CD4陽性の成人T細胞型白血病細胞にも発現が認められた。しかし、急性リンパ性白血病細胞には発現が認められなかった。正常骨髄細胞での検討では、sialosyl-Tn抗原は、CD10陽性のB前駆細胞にはほとんど発現していなかった。以上から、sialosyl-Tn抗原は、B細胞においては成熟B細胞にのみ発現することが示唆された。成熟B細胞に発現するsialosyl-Tn抗原の本態は不明だが、CD22に発現パターンが類似していることが示唆された。また、より構造の簡単なTn抗原は、検討した全ての細胞で発現は認められなかった。
発育期の筋力トレーニング開始年齢に関する研究

少年サッカーや少年野球にみられるように発育期青少年のスポーツへの参加には目ざましいものがあるとともに,それにともなう数多くの問題点も指摘されてきている.その主たるものに,筋力トレーニングの開始年齢に関する問題がある.そこで,本研究では筋力トレーニング効果におよぼす年齢の影響を明らかにするとともに,筋力トレーニング開始の至適年齢を求めようとした.小学校1, 3, 5年生の男女児童それぞれ10名づつ(計60名)を対象に肘関節屈曲の最大筋力及び筋断面積を測定し,筋力トレーニング効果をみた.トレーニングは肘関節の屈筋について静的最大筋力を10秒間発揮し(1日に3セット),週3回実施した.トレーニング期間は10月12月までの3ケ月間であった.トレーニング前後にはサィベックスによる等尺性最大筋力及び等速性最大筋力を測定し,また,超音波診断装置により筋断面積,骨及び皮下脂肪断面積を測定した.その結果, 3ケ月間の筋力トレーニングによって各学年ともにいずれも最大筋力の増加がみられた.その増加率でみると,低学年(13年生)は高学年(5年生)に比較して低い傾向がみられた.また筋断面積では,いずれの学年においてもトレーニング効果がみられたが,ここでも低学年の筋断面積の増加(0.7cm^2)は5年生の増加(1.1cm^2)より少ない傾向を示した.そして,筋力発揮に関する神経系の因子を表わす指標と考えられる絶対筋力では, 5年生にのみトレーニング効果がみられ,低学年児にはその効果はみられなかった.以上のことから,思春期前と考えられる小学校低学年児童においても,筋力,筋断面積ともに増加する傾向を示したが,その率は高学年より低く,また絶対筋力にトレーニング効果はみられなかった.少年サッカーや少年野球にみられるように発育期青少年のスポーツへの参加には目ざましいものがあるとともに,それにともなう数多くの問題点も指摘されてきている.その主たるものに,筋力トレーニングの開始年齢に関する問題がある.そこで,本研究では筋力トレーニング効果におよぼす年齢の影響を明らかにするとともに,筋力トレーニング開始の至適年齢を求めようとした.小学校1, 3, 5年生の男女児童それぞれ10名づつ(計60名)を対象に肘関節屈曲の最大筋力及び筋断面積を測定し,筋力トレーニング効果をみた.トレーニングは肘関節の屈筋について静的最大筋力を10秒間発揮し(1日に3セット),週3回実施した.トレーニング期間は10月12月までの3ケ月間であった.トレーニング前後にはサィベックスによる等尺性最大筋力及び等速性最大筋力を測定し,また,超音波診断装置により筋断面積,骨及び皮下脂肪断面積を測定した.その結果, 3ケ月間の筋力トレーニングによって各学年ともにいずれも最大筋力の増加がみられた.その増加率でみると,低学年(13年生)は高学年(5年生)に比較して低い傾向がみられた.また筋断面積では,いずれの学年においてもトレーニング効果がみられたが,ここでも低学年の筋断面積の増加(0.7cm^2)は5年生の増加(1.1cm^2)より少ない傾向を示した.そして,筋力発揮に関する神経系の因子を表わす指標と考えられる絶対筋力では, 5年生にのみトレーニング効果がみられ,低学年児にはその効果はみられなかった.以上のことから,思春期前と考えられる小学校低学年児童においても,筋力,筋断面積ともに増加する傾向を示したが,その率は高学年より低く,また絶対筋力にトレーニング効果はみられなかった.