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日本語における意図性

本研究は、言語を見る上で重要な観点である「意図性」が目本語にどう関与しているのかを実証的に解明することをめざすものである。本年度は、昨年度より継続中であった動詞・副詞の観点からの研究成果の一部を2点の論文(「漢語動詞の自他体系の近代から現代への変化」(『日本語の研究』3-4),「様態副詞から文副詞へ-日本語の副詞「明らかに」の歴史的変化を追って-」(『認知言語学論考』7※2008年近刊))にまとめた。上記と併せ、従来の目本語研究ではその重要な資料でありながら語法・文法的な側面が殆ど解明されてこなかった近代前後の古文書(漢文訓読体の流れをひく文体)に着目し、その資料自体の性格を言語学的に解明しつつ標記の課題に迫ることを目的として研究を行った。分析対象とした資料は、東京大学に一時保管されている近代民事判決原本、国際日本文化研究センターより公開されている「民事判決原本データベース」、近代期の書簡類、および補助資料として『御仕置伺』(江戸南町奉行所刑事裁判記録)等近世期の文書類である。研究成果として、例えば、「置く」の補助動詞用法は〈何らかの状態持続〉を表すことを基本とし、一種の「パーフェクト」形式としても機能していたこと、よって類似の形式「ておく」の表すような「後の事態に備える意図(もくろみ)」の意はもたないこと等新たな事実を明らかにし、同本語で「意図」を表す諸形式について考察した。成果は、今年度中に論文として公表予定である。学研究費補助金は、主に資料購入費、撮影された画像資料の保存メディアおよびプリント費として活用した。本年度は、日本語における意図性に関して主に3つの観点から研究を進めた。1.自動詞の研究現代日本語(共通語)の自動詞がどのような意味的性格をもつかについて、論文をまとめた。これは『日本語自動詞の意味的性格』として投稿予定である。2.可能・自発表現の研究1の成果をふまえ、自動詞と密接な関係にあると考えられる日本語(方言を含む)の可能・自発表現について研究を行った。各地の方言についてこれまで個々に発表されてきた研究成果を整理すると同時に、本テーマに関して十分なデータの蓄積のない山梨県方言について、話者の協力を得て実地にて自然談話の採録と面接調査を行い、その実態を明らかにした。たとえば日本語古形が残るといわれる早川町奈良田方言については、2系列の可能表現をもつこと、うち一方の系列は周辺諸地域(静岡県や伊豆諸島)や江戸期文献の話し言葉にみられる表現と共通性が指摘できる(これは他の語彙・文法に関してもいえる)こと、また他方の系列は、共通語の可能表現などと比べ限られた動詞のみと結合する特殊な用法をもつことなど明らかにし得たが、用法の詳細、他方言や文献にみられる形式との関連については今後さらなる分析を要する。3.副詞の研究主として文献資料を調査し、「明らかに」「無闇に(と)」といった個々の語について、特に明治初期から現在に至る用法の変遷を明らかにした。この成果の一部は、来年度の研究会で発表予定である。本年度の研究は主に副詞の意味的側面に焦点を当てたものであったが、今後はその範囲を形式面へと広げる必要性が明確になった。併せてこれまでほとんど行われてこなかった、各地の方言における副詞の調査・研究も急がれる。主に中世から現代の日本語資料の調査に基づき研究を進めた。得られた主な成果は次の通りである。1.【漢語動詞自他体系の変化】近代漢語動詞の自他体系は現代と異なり、和語動詞とも異なる。どこが違い、なぜ違いが生じるのかの解明は、言語の普遍性、日本語の個別性に迫ることにつながる。本研究では、文献・コーパス等の調査から漢語動詞の体系変化を追った。その結果、変化は近代自他両用動詞の一部にのみ起こったこと、変化の方向は、自動詞専用動詞への変化と他動詞専用動詞への変化の2系列であることがわかった。前者は、他動詞としての存立条件が厳しくなったこと、後者は、語義変化により人為的行為だけを表す語となり、自動詞としての存立条件から外れたことによるとみられる。前者が後者より優勢である要因として、前者は接辞「-させる」による「他動詞化」が可能なのに対し、後者は「自動詞化」を担う形式が日本語にないことが考えられる。このような変化は、漢語が日本語への定着度を増すなかでの語義・用法の限定化と捉えられる。(論文発表予定)2.【副詞の意味・用法変化】副詞はときに意味や用法を著しく変化させるが、そのような現象は人間の捉え方の反映として興味深い。本研究は日本語副詞「明らかに」をケーススタディに、中古において「a光が明るい/b陰が無い/c表立って/dはっきり知覚される」の意が並存していた時代から、中世・近世を経て、明治期、文副詞用法が成立し、1920年代頃:を境に様態副詞用法と勢力逆転し現在に至るまでの変化を、詳細な用例分析から追った。(語彙・辞書研究会第29回研究発表会,2006年6月口頭発表)以上の他、東京大学等に一時保管されている明治前期民事判決関係資料、奈良県西大寺の文書などを閲覧・調査し、興味深い用法の実例を得た。

今後、他の資料とも併せさらなる分析を行い、論文にまとめる予定である。本研究は、言語を見る上で重要な観点である「意図性」が目本語にどう関与しているのかを実証的に解明することをめざすものである。本年度は、昨年度より継続中であった動詞・副詞の観点からの研究成果の一部を2点の論文(「漢語動詞の自他体系の近代から現代への変化」(『日本語の研究』3-4),「様態副詞から文副詞へ-日本語の副詞「明らかに」の歴史的変化を追って-」(『認知言語学論考』7※2008年近刊))にまとめた。上記と併せ、従来の目本語研究ではその重要な資料でありながら語法・文法的な側面が殆ど解明されてこなかった近代前後の古文書(漢文訓読体の流れをひく文体)に着目し、その資料自体の性格を言語学的に解明しつつ標記の課題に迫ることを目的として研究を行った。分析対象とした資料は、東京大学に一時保管されている近代民事判決原本、国際日本文化研究センターより公開されている「民事判決原本データベース」、近代期の書簡類、および補助資料として『御仕置伺』(江戸南町奉行所刑事裁判記録)等近世期の文書類である。研究成果として、例えば、「置く」の補助動詞用法は〈何らかの状態持続〉を表すことを基本とし、一種の「パーフェクト」形式としても機能していたこと、よって類似の形式「ておく」の表すような「後の事態に備える意図(もくろみ)」の意はもたないこと等新たな事実を明らかにし、同本語で「意図」を表す諸形式について考察した。成果は、今年度中に論文として公表予定である。学研究費補助金は、主に資料購入費、撮影された画像資料の保存メディアおよびプリント費として活用した。
枯草菌胞子形成開始シグマ因子σ^Hの活性化制御機構

(1)胞子形成開始期特異的マイナーシグマ因子,σ^H,により直接転写誘導されるspooA遺伝子のP_Sプロモーターからの転写は、ホスホリレー系を構成するSpoOB,SpoOF,SpoOAに依存すること,ならびにspoOA遺伝子のP_Vプロモーターからの転写オフにはSpoOAPが直接関与していることを強く示唆した。(2)ホスホリレー系の最上流に位置するプロティンキナーゼをコードするkinA遺伝子は胞子形成開始期にσ^Hを含むRNAポリメラーゼにより転写が誘導されるが,σ^Hの安定化にはホスホリレー系も構成するSpoOB,SpoOF,SpoOAに依存しないばかりか,過剰のグルコースによっても影響をうけないことを示した。(3)現在σ^HをコードするspoOH遺伝子の高温感受性胞子形成欠損株を単離し,これらのサプレッサー変異株を数種取得し,マッピングを行っている。これらのサプレッサー遺伝子のクローニングを行い,これらの遺伝子産物が胞子形成開始期にσ^Hの安定化・活性化にいかなる機能をはたしているのかを明らかにする予定である。
高機能・高性能FRCCの合理的な材料設計手法と包括的な評価手法の提案

平成30年度には、高機能・高性能FRCCの合理的な材料設計手法の提案に当たり、前年度までの検討により得た実験手法に基づいて、データ収集を主たる目的として検討を行った。[1]繊維補強メカニズムの確認と横断的なデータベースの構築に関しては、前年度までに装置改良などの予備検討を重ねてきた単繊維引抜試験について、細径繊維も含めた各種繊維に対して実施した。このことにより、繊維種類に加え、埋め込み長さや埋め込みマトリックスの強度、引き抜き角度などをパラメータに加え、単繊維引抜試験の結果を強度と変位の関係などとして整理した。その結果、細径合成繊維において埋め込み角度が90度の場合、繊維とモルタルとの界面付着特性が引抜き挙動に強い影響を与えることが明らかとなった。また、界面付着特性とマトリクス強度には、繊維の親水性を有する繊維ではマトリクス強度の変化に伴い引抜き挙動も変化したが、親水性を有しない繊維ではマトリクス強度の影響が限定的であることを明らかにした。[2]相乗効果の期待されるFRCC材料設計事例、および、[3] FRCC総合評価指標の構築に関して、その具体的な検討事例として、従来は相性がよくないとされてきた細径合成繊維と粗骨材の併用について検討を行い、その総合評価指標の提案を行った。その結果、通常の粗骨材を用いたコンクリートに細径PP繊維を体積割合で1%まで混入した場合であっても、適切なマトリックスの選択により良好なフレッシュ性状が得られ、曲げひび割れを導入後にも一定の自己修復効果が得られるなど機能付与についても期待できることが確認された。その一方で、過剰な巻き込み空気の影響による強度低下が確認された。これらの異なる性能を指標化して、総合評価を行うための枠組みを提案した。また、CNFを混入したモルタルについても基礎的な検討を行い、同様の総合評価についても検討を行った。平成30年度に予定していた検討項目について、[1]繊維補強メカニズムの確認と横断的なデータベースの構築に関しては、平成29年度に導入した専用の引抜試験装置を用いて、繊維種類および埋め込み長さや埋め込みマトリックスの強度、引き抜き角度などを各種パラメータとした実験を数多く実施できており、概ね順調な進捗と考えている。特に、これまで引抜き挙動に関するデータが不足していた、繊維直径が10マイクロメートル100マイクロメートル以下の細径合成繊維について引抜き挙動のデータを取得可能となったことは大きな進展と考えている。また、微細繊維については、これまでに検討を行ってきた鉱物繊維に加え、CNFについてもマトリックスとしての評価に着手しており、引き続き基礎的なデータの集積を行う。[2]相乗効果の期待されるFRCC材料事例と、[3] FRCC総合評価指標の構築については、研究実績の概要にも記載の通り、平成29年度のUHP-FRCCにおける事例に加えて、細径PP繊維と粗骨材を用いる通常のコンクリートなど、従来は併用されない組み合わせについても検討を行った。要素ごと性能指標と、これらを繋げた総合評価について、具体的なFRCC材料に対して適用しつつあり、より総合的な評価方法として検討を続けている。現状では、相乗効果の有無など取り組むべき課題も残されているが、力学指標に限定すればこの指標化についても提案があり、最終年度である平成31年度で整理・体系化を試みて、総合的な性能評価指標の提案を行いたい。これらの状況を総合的に判断して、おおむね順調な進展であると考えている。[1]繊維補強メカニズムの確認と横断的なデータベースの構築については、これまでの検討を継続し、各種繊維材料についてのデータベースの更なる拡充を図る。これまで整備した単繊維引抜試験装置などを中心に、力学特性・付着性状などの更なるデータの蓄積を目指す。横断的に比較可能な形で整理することを目指し、サイズ・形状・材質・組成・コストなど様々項目を網羅的に含むデータベースのフォーマットについて引き続き検討を行う。昨年度には取り組めなかった、ジュートなどの植物性補強繊維なども入手の目途が立ち、これらも対象に加えて基礎的な実験を継続する。[2]相乗効果の期待されるFRCC材料設計事例の模索と整理に関して、昨年度に引き続き、これまでは用いられることがなかったような補強繊維・コンクリートマトリックスの組み合わせも含めて、相互補完や相乗効果が得られると期待される組み合わせを上述のデータベースから取り上げて、高機能化や高性能化につながる可能性を模索する。各種繊維の特徴が、相乗効果として得られる場合の条件を整理することで、体系的な材料設計手法の提案につなげる。[3] FRCC総合評価指標の構築に関しては、既往の検討例を含めてここまで得られたFRCC材料について、レーダーチャートなどによる具体的な総合評価指標の検証を行う。既に得られたFRCC材料の中での比較や、より改善すべき点などを整理し、更に充実させるべきデータベース項目や、より合理的な性能設計手法へとフィードバックを行う。複数種類の繊維を組み合わせるに当たって、合理的な繊維の選択を行うために、より高性能化を目指す場合、使用繊維量の削減やコストダウンを志向する場合、施工性に力点を置く場合など目標を明確化することで、連動して変化する評価パラメータを総合的に評価可能な指標となるように整備する。平成29年度には、高機能・高性能FRCCの合理的な材料設計手法の提案に当たり、主に実験手法の確定を目的として検討を行った。[1]繊維補強メカニズムの確認と横断的なデータベースの構築に関しては、主に単繊維引抜試験に着目し、細径繊維であっても引抜試験が可能な専用の引張試験機を開発・導入した。

また、既存の試験機にも適用可能な治具および試験体形状を提案し、これらを用いてデータベースの元となる単繊維引抜試験を鋼繊維と合成繊維を中心に行った。ここでは、引抜角度の調整が可能となるように設定し、また、埋め込みマトリックスの調合や複合補強繊維の有無などをパラメータとした実験結果を蓄積し、データベースの充実を図った。ここで試験を行ったものの一部は、対象繊維の引抜試験前後でのX線CT画像を取得して、特に繊維周囲に生じるひび割れ量の定量的な評価指標を見出し、補強もしくは破壊のメカニズムについて考察を行った。加えて、研究目標としている[2]相乗効果の期待されるFRCC材料設計事例、および、[3] FRCC総合評価指標の構築に関して、その具体的な検討事例としてUHP-FRCCを対象にひび割れ発生下におけるクリープ性状と、凍結融解抵抗性を中心とした耐久性に関する検討を行った。前者については、ひび割れを有するUHP-FRCCを対象に、画像相関法を適用しての経時的な観察により、曲げクリープ変形がたわみ硬化の継続する形で生じることを確認した。また、ひび割れを有するUHP-FRCCであっても優れた凍結融解抵抗性能を示し、PVA繊維の複合添加により、自己治癒効果に起因して凍結融解抵抗性能が更に向上することを確認した。このほか、コストとフレッシュ性状を加味したFRCCについても検討を行っている。このような各種繊維の複合効果として得られている知見を整理することにより、総合評価指標の提案につなげる。平成29年度に予定していた検討項目について、[1]繊維補強メカニズムの確認と横断的なデータベースの構築に関しては、予定通りに専用の引抜試験装置が導入され、各種パラメータによる試験を実施しておりおおむね順調な進捗と考えている。予定していたCNTやCNFの検討が未着手であるが、鉱物繊維を用いての検討は行えており、この知見をもとに検討を進めたい。また、X線CT観察なども実施できており、現時点で確定的な評価指標を提示するまでには至っていないが、補強メカニズムについての知見は整備されつつある。[2]相乗効果の期待されるFRCC材料事例については、研究実績の概要にも記載の通り、UHP-FRCCの事例などいくつかの具体的な組み合わせと、これらのクリープ性状や耐久性(もしくは自己修復効果)についての知見を蓄えつつある。このなかから、相乗効果の有無や評価指標へ展開可能な項目を整理して、[3] FRCC総合評価指標の構築につなげる。この最後の項目については、現状で整理・体系化された形とはなっていないが、その要素となる引抜性状などの力学特性、FRCCとした場合の相乗効果、また、コストやフレッシュ性状などの基礎データを整備しつつあり、これらの状況を総合的に判断して、おおむね順調な進展であると考えている。平成30年度には、高機能・高性能FRCCの合理的な材料設計手法の提案に当たり、前年度までの検討により得た実験手法に基づいて、データ収集を主たる目的として検討を行った。
酸化物のマルチモルフィズムと特異な構造物性の材料科学

複数の価数をとる遷移金属酸化物の中には、酸素量の変化を構造的に緩和し、組成によって連続的に結晶構造が変化する、マルチモルフを呈する物質群が存在する。本研究では結晶学的せん断構造と呼ばれる、面欠陥の周期配列を含む酸化物に着目し、酸素量の変化によって、ナノスケールの面欠陥の周期配列を制御する手法を確立することを目指している。また、バルク結晶中に含まれるナノスケールの周期構造による特異な構造物性、特に、熱伝導特性に関する知見を得ることを目的としている。2018年度は、二酸化チタンを真空中で焼鈍することにより、酸素欠損を生じさせた結晶を作製し、その周期構造の評価を行った。ベルヌーイ法により作製されたルチル型二酸化チタン単結晶を真空中で1300°C, 24時間熱処理を施した。得られた結晶を透過電子顕微鏡法により観察した結果、ルチル構造の(132)に多数の面欠陥が含まれておりその周期は3 nmであった。真空熱処理の時間を変化させることにより、酸素欠損量を変化させることができると考えられるため、真空熱処理によって二酸化チタンの面欠陥の周期を変化させ、マルチモルフ制御が可能であると考えられる。また、正方晶のルチル構造には等価な(132)が複数あるため、面欠陥の向きによって複数のバリアントが生じることが明らかとなった。また、得られた結晶の熱伝導率の評価を行う環境の構築も行っており、次年度以降マルチモルフィック酸化物の構造物性の評価を進める予定である。当初の予定通り、マルチモルフ制御技術を構築しつつあり、順調に進展している。2018年度に構築したマルチモルフ制御技術をもとに、2019年度以降、マルチモルフィズムに伴う特異な構造物性の評価を行う。
拡張自己無撞着理論(XNCA)による多重軌道アンダーソン格子模型の研究

f電子化合物のうち立方対称性を有するような物資は、しばしばKramers縮退に加えて、軌道の縮退をも併せ持つ。このような軌道縮退を伴う物質では、高次の多極子テンソルが有限の行列要素を持ち、軌道自由度とスピン自由度の絡み合いが新しい物性を引き起こしている可能性がある。そこで、f電子と伝導電子間の相互作用の結果として導かれる電子状態が如何なるものであるかを、多重軌道のアンダーソン模型を出発点として調べる。まず、軌道とスピンの自由度を時間反転対称性の違いという観点から分類することで、多極子と伝導電子の間の交換相互作用模型を導出した。この模型の電子状態を三次の摂動論的繰り込み群を用いて解析し、新たな非フェルミ液体固定点の存在を予言した。この解析的結果を数値繰り込み群の方法を用いて定量的に議論し、非フェルミ液体固定点のユニバーサルクラスの決定、フェルミ液体へのクロスオーバー、軌道、スピンのダイナミクスなどを明らかにした。これとは、別にCeB_6のLa置換系に見られるIV相と呼ばれる新しい相において、一次元表現に属する八極子が隠れた秩序変数である可能性を指摘した。f電子を含む重い電子系での奇妙な物性の背後には、軌道自由度とスピン自由度の絡み合いが織りなす新しい概念が潜んでいると考えられている。この模型では、スピン軌道相互作用、結晶場などの影響が取り込まれているため、様々な性質が煩雑さの陰に隠れがちである。これを避けるため結晶の点群を用いて、1. f^n配置が安定な場合の交換相互作用を既約テンソル演算子により表現し、また結合定数の一般型を導いた。2.それに対する、三次の摂動的繰り込み群方程式を関連するリー代数の構造定数を用いた形で表した。という二点において一般的に走式化した。以上の公式をCe_xLa_<1-x>B_6の場合に適用し、その近藤効果を調べた。繰り込み群方程式の固定点とその流れ図を解析した結果から、Ce_xLa_<1-x>B_6の有効交換相互作用を同定した。また、交換相互作用既約テンソルの時間反転対称性の違いを反映して近藤効果に二つ以上のエネルギースケールが生じ、それらが磁化率や弾性定数の実験に反映されることを提唱した。この成果を踏まえ、n重軌道縮退がある場合に問題を一般化すると、時間反転対称性の違いを考慮した模型において、電子正孔対称性が存在するとき、新しい非フェルミ液体固定点が存在することが明らかとなった。このとき、模型は基底状態の電荷自由度の縮退を反映したnチャンネル近藤模型にマップされるが、非フェルミ液体的性質は電荷に関した物理量にしか現れない点が従来のnチャンネル模型と異なる点である。この点については、今後、より確かな数値繰り込み群を用いた解析によって詳細を明らかにする予定である。
結合三重量子井戸構造を用いた並列光信号処理装置の開発に関する研究

高速性、集積度、高感度が期待されている量子井戸構造を用いた電子光素子の開発のため、結合量子井戸構造における電子準位の共鳴・非共鳴現象ならびにトンネル現象が光学的性質に及ぼす効果を明らかにすることを目的としている。1.井戸幅が異なる三つの量子井戸を積層して作製したGaAs/AlGaAs系三重量子井戸構造における光非線形性と試料構造との関係を明らかにした。2.同構造の光透過特性をフェムト秒分光法により評価し、応答速度が数ピコ秒であることを明らかにした。3.試料の反射光の時間依存性を評価し、反射光にもフェムト秒領域での試料内の電子のダイナミクスが反映されていることを見いだした。4.光非線形性の波長依存性を評価し、高いエネルギー準位を有する量子井戸から低いエネルギー準位を有する量子井戸への電子の流れが数ピコ秒で生起していることを明らかにした。5.光非線形性の生じる原因は量子井戸間の電子の遷移速度が正孔の遷移速度に比して速いことにあることを明らかにした。6.電子遷移の速度が数ピコ秒である理由は定かでなく、今後、準位の共鳴現象と応答速度との関係ならびに波長依存性の詳細を検討する必要がある。高速性・集積性・高感度が期待されている量子井戸構造を用いた電子・光素子の開発をめざし、結合量子井戸構造における電子準位の共鳴・非共鳴現象あるいはトンネル効果が光学的特性に及ぼす効果を明らかにし、光変調器実用化のために必要な諸元を明らかにすることを目的として、本年度は、特に、非対称結合三重量子井戸構造における光非線形性の増強に必要な構造の最適化のための基礎実験として異なる構造を有する試料の室温における動作特性の解明を行った。まず、非線形性の増大をはかるために適切と考えられる量子井戸構造の設計を行った。従来の研究では、井戸幅がわずかに異なる三つの量子井戸を積層して三重量子井戸構造としていたが、今年度は幅の広い量子井戸を設け、上位準位における共鳴を利用することを試みた。その結果、前者と同様の強い光非線形性が得られることが分かった。さらに、素子(構造)の高速応答を評価するためにフェムト秒レーザを用い、光反射スペクトルの時間変化をポンプ-プローブ法を適用して詳細に検討した。その結果、準位の共鳴が起こると思われるポンプ光強度において、2-5ピコ秒という極めて速い緩和型の反射光強度の変化が見いだされた。透過光の実験では減衰時定数は100ピコ秒以上と長いこととは対照的であった。この事実は、三重結合量子井戸構造の光スペクトルの変化には、光の吸収によって生成される電子・正孔対によるブリーチング効果の他に屈折率の変化が影響していることを示唆している。高速性・集積性・高感度が期待されている量子井戸構造を用いた新しい電子・光素子の開発を目標として,井戸幅の異なる三つの量子井戸を有する結合量子井戸構造における電子準位の共鳴・非共鳴現象が光学定数の変化に及ぼす効果、特に、波長依存性、応答速度を明らかにすることを目的としている。試料としては、近赤外領域の応用を考慮しGaAs/AlGaAs系量子井戸構造を取り上げ、フェムト秒分光法を適用して、サブピコ秒領域にいたる光応答を評価し、以下の成果を得た。1.三重量子井戸構造の透過光強度の入射光強度依存性には、量子井戸内の電子遷移による効果(速い応答)と試料の温度上昇による熱的効果(遅い応答)とがあることを明らかにした。2.速い成分は、フェムト秒の光に対して応答する成分である。立ち上がりはサブピコ秒から数ピコ秒の範囲であり波長と励起強度に強く依存する。立ち下がりは、注入された電子・正孔の寿命により決まり、ナノ秒のオーダーであった。本素子は、超高速の光応答として応用可能であることが明らかになった。3.遅い成分は、直流の励起光に対して非線形に応答する成分である。直流入力にもかかわらず弛緩発振しその周期は秒のオーダーである。本構造は、薄膜による非線形発振光素子(変調器)として応用が可能であることが分かった。4.光応答は、透過光、反射光の双方に見られ、強い波長依存性があった。今後、共鳴を引き起こす波長における光応答の構造依存性を評価し、波長選択制の精密評価を行う予定である。

1.井戸幅がわずかに異なる三つの量子井戸を積層して作製したGaAs/AlGaAs系三重量子井戸構造における光非線形性は入射(励起またはプローブ)光波長に強く依存するが、試料の量子構造と応答特性に及ぼす電子のトンネル効果による井戸間の遷移との関係を明らかにするため、まずフェムト秒領域において詳細に光反射ならびに透過特性を測定した。特に、前年度までに不明であった熱の効果および基板として用いているGaAsバルクの光吸収による測定値への影響を明らかにするため、GaAs層を全く有しない試料を用意しこの結果を比較検討した。この結果、GaAs層はナノメートルときわめて薄いにも関わらずフェムト秒の特性には大きなバックグラウンドとなることが明らかになった。このことは、同構造を導波路系とし用いるときに注意する必要がある。2.非線形性の多波長動作の評価をおこなうため、波長による応答特性の相違を詳細に検討した。フェムト秒レーザでは、レーザの波長域が不確定性原理によって広がり、時間依存性を犠牲にすることなく広い波長範囲で応答特性の評価ができる。この特長を利用して、中心波長付近の反射並びに透過光のフェムト秒分光を行った。その結果、高いエネルギに励起された電子が隣の低いエネルギを有する量子井戸に遷移する様子が明瞭に現れた。また、波長によって観測している量子井戸が選択され、波長によって非線形性ならびに応答速度が異なることが明らかになった。このような特性は、すべて、光によって励起された電子と正孔の電荷によって誘起される内部電界によって説明できた。
東南アジアの経済発展の文化的基礎としての「儒教と集団主義」についての研究

本研究の目的は、経済発展における文化的基礎の重要性を明らかにするため、非西欧諸国中,近年急速な経済成長をとげた日本およびNIES諸国のうち、本年度は日韓両国をとり上げ、そこにみられる儒教と集団主義に焦点を当てて研究することであった。この課題は、1、2年で結論の出せるものではなく、今後、日韓に中国を含めて、研究を継続してゆく予定である。本年度の研究を通して明らかになったことの一端を記せば、以下の通りである。日韓両国は、歴史的・文化的に多くの共通性をもつ半面、相違点もまた大きい。共通性としては、第1に、その定義はさておき、西欧近代の個人主義に対して、集団主義が文化的基盤、したがって経済発展の基盤となっている。第2に、その集団主義は、両国共古来からの祖先崇拝を中核としており、それがイエ制度を存続させ、財閥や企業グル-プ形成に大きな役割を果してきた。第3に、インド,中国を経由して導入された仏教、儒教、道教がこのイエ制度と結び付き、それを補強してきた。近代資本主義のエトスにこれらの影響がうかがわれる。相違点としては、第1に、日本では、仏教と儒教の役割が大きかったのに対し、韓国では、14世紀末の「排仏崇儒」政策以降、仏教が統治者はもとより一般民衆に及ぼした感化は小さかった。これは経済行動の心理的基盤の差として注目される。第2に、儒教の受容の仕方についての相違が指摘できる。少なくとも17世紀以降、統治者の徳目として「修身斉家」の観念に基づく徳治主義が理想とされ、被統治者の徳目として「忠孝」がもっとも重視されたことは、両国とも同様である。ただ、日本では孝より忠が重んぜられたのに対し、韓国ではその逆であった。このことは、企業経営の上にも現われ、日本では企業忠誠心が生じたが、韓国にはこうした観念は生ぜす、これが経済発展にも相違をもたらした。
標的遺伝子組換え法による受精の分子機構に関する研究

精子に局在するトリプシン様セリンプロテ-ゼアクロシンは,受精の際に卵透明帯を溶解して精子の卵への侵入を容易にさせるものと考えられてきた。標的遺伝子組換え法を用いてアクロシンを欠損するモデル変異マウスを作製・解析した結果,その変異マウスは野性種と同等の自然交配能を有していることが判明した。しかし,このアクロシン欠損マウス精子を用いて生体外受精試験を行うと,野性種のものよりも卵透明帯への精子の侵入にわずかな遅延が認められた。また,アクロシン以外の新規セリン系プロテ-ゼ(カッパイン)が精子に存在すること,さらにアクロシンがカッパインの活性化を促進させていることなどが明らかとなった。このマウスカッパインの構造と受精での機能・役割を明確にする目的で,カッパインをコードするcDNAと染色体遺伝子クローンの単離と解析を行った。マウスカッパインは367アミノ酸残基より成る前駆体として合成され,36残基の軽鎖と300残基の重鎖がひとつのジスルフィド結合により連結されているような成熟型酵素にプロセシングされることが明らかとなった。ほかのセリンプロテアーゼとの一次構造の比較から,カッパインがトリプシンやアクロシンとは異なる基質の特異性を有していることも示唆された。また,マウスカッパイン遺伝子は,全長約5キロ塩基対であり,5個のエクソンより構成されていた。サザンブロット分析の結果,この遺伝子がマウス染色体上でシングルコピーとして存在することも明確となった。カッパイン遺伝子は精巣特異的に発現しており,精子形成過程ではアクロシンやほかのアクロソームタンパク質遺伝子と同様にパキテン期精母細胞ですでに転写が開始しており,半数体精細胞でその発現が最も盛んであった。このカッパイン生体内機能解析のために,ターゲティングベクターを構築してES細胞経由で遺伝子相同組換えを試みたが,満足のいく結果が得られなかった。現在,ターゲティングベクターを再構築して,目的のES細胞クローンを単離することを試みている。
多発性硬化症を改善させる善玉菌の探索

本研究では日常的に摂取される発酵食品のに含まれる酵母において、経口摂取により神経免疫疾患である多発性硬化症モデルを改善させる善玉菌について探索を行った。18種類の酵母の内、カンジダ・ケフィールにおいて、抑制性T細胞、樹状細胞の誘導作用を認め、炎症性サイトカインの減少と炎症性T細胞の減少を腸管において認め、全身の炎症反応の抑制と症状の改善を認めた。そのメカニズムとしてカンジタ・ケフィール投与群の腸内細菌叢の変化を介したものであることを明らかにした。以上より本研究は食習慣や腸内細菌叢の改善が多発性硬化症の新しい治療法となりうることを示す重要な研究である。腸内細菌叢は全身の免疫状態に影響するため、関節リウマチ及び炎症性腸疾患などの自己免疫疾患において大きな役割を果たしていることが知られており、中枢神経系の自己免疫疾患である多発性硬化症(MS)においても腸内細菌の関与が示唆されており、我々は乳酸菌の一種がMS動物モデル(EAE)で発症予防効果があることを見出し報告した。スクリーニングシステムで分類した発酵食品に含まれている酵母の多発性硬化症モデルに対する効果の検討を行ったところ、7種類の酵母の内有効な菌種を同定した。さらにその効果は腸内細菌叢を介して腸管内Th17細胞の抑制や腸間膜リンパ節における抑制性細胞の誘導により抗炎症作用を有することを示唆するデータを得ることができた。従来から知られているLactobacillaeではなく、PrevotellaやBacteroidesの関与を示唆するデータを得ている。またこの効果は実験的腸炎モデルにおいても効果があることが確認されている。本研究では日常的に摂取される発酵食品に含まれる酵母の内、経口摂取により神経免疫疾患である多発性硬化症のモデル動物である実験的脳脊髄炎モデルを改善させる善玉菌について探索を行った。発酵食品に含まれているアスペルギルスやサッカロマイシス、カンジダなどの検討を行った18種類の酵母の内、カンジダ・ケフィールにおいて実験的脳脊髄炎の症状改善を認め、中枢神経への炎症細胞浸潤の減少、IFN-γ、IL-17などの炎症性サイトカインの減少を認めた。また腸管においてのサイトカイン産生や免疫細胞の解析では小腸におけるIL-6の減少、大腸におけるIL-10の増加を認め、小腸、大腸の腸管粘膜下層に存在するCD4陽性IL-17産生細胞(Th17細胞)の減少および腸間膜リンパ節における抑制性樹状細胞の増加を認めた。をそれぞれ認めた。以上のことからカンジダ・ケフィールの経口投与において腸管での炎症性サイトカインやTh17細胞の減少が全身での炎症反応を抑制し、実験的脳脊髄炎の症状を抑制したと考えられた。腸管での炎症細胞の抑制の機序としてはカンジダ・ケフィール投与群においては腸内細菌叢解析においてラクトバシラスの増加およびバクテロイデスの減少を認めた。カンジダ・ケフィール投与群の腸内細菌叢を別のマウスに移入することにより腸間膜リンパ節における抑制性樹状細胞の誘導および実験的脳脊髄炎の症状の軽減を再現することができた。このことよりカンジダ・ケフィールの炎症抑制作用は経口投与による腸内細菌叢の変化を介したものであると考えられた。このことより本研究は食習慣や食事による多発性硬化症の新しい治療法につながる重要な研究であると考えられる神経内科今回いくつかの候補の菌種の内から有効菌を見出すことができている。またその作用として、腸管内でのTh17細胞や抑制性T細胞の関与がすでに明らかになっており、その誘導に変化した腸内細菌叢の変化がかかわっていることまでが明らかになっている。抗炎症作用を有する腸内細菌叢の変化が明らかとなっているが現在までのところ、属レベルであり、その詳細な菌種の同定の解析はできていない。また近年腸内細菌叢と変化とともにその代謝産物の作用が着目されているため、今後代謝産物の変化による作用の解析も必要であると考えられる。当該年度に購入する物品をすべて購入したため。次年度に必要な物品を購入する。
ナノキャリアの生体反応性とバイオ応用に関する研究

本研究により、"bio-inertであると考えられてきたポリエチレングリコール(PEG)であっても薬物キャリア表面に提示されることによってB細胞を直接刺激し、T細胞の補助を受けることなく、特異的なIgM(anti-PEG IgM)を分泌させることを明らかにした。また、バイオ応用に関しては、PEG修飾ナノキャリアによって感作されたB細胞がanti-PEG IgMをその表面に過剰に発現し、2回目投与PEG修飾リポソームを積極的に取り込む可能性があることが明らかとなり、この免疫応答を利用すれば静注型のアジュバントが開発できる可能性が示唆された。本研究は、研究代表者らが明らかにした新事実、即ち"bio-inertであると考えられてきたPEGによる免疫活性化"の機構を解明し、PEGあるいはその他類似の高分子を用いた医薬品開発に寄与する情報を提示する事を主たる目的としている。マクロとミクロ(ナノ)の間で、生体反応性に臨界があることはナノトキシコロジーでは常識となっているが、PEGなどのbio-inertな高分子による修飾がなぜ生体反応性を亢進させるか明らかでない。この点を解明し、生体適合性が高く安全な独自のナノデバイスの開発を実現させるとともに、現在行われているナノ粒子を用いた多くのDDS研究の実用化や安全性の確立に寄与する情報を発信することを目指す。当該研究期間において、PEG修飾リポソームによるB細胞活性化機構の解明を目指して検討を行った。PEG修飾リポソーム投与4日後に蛍光色素(DiI)でラベルしたPEG修飾リポソームを再度投与して脾臓B細胞への結合状況をフローサイトメーターで観察したところ、IgM+のB細胞にPEG修飾リポソームが結合していることが観察され、初回PEG修飾リポソーム投与によってPEGに親和性を持つIgMを発現したB細胞が脾臓内で増加していることが分かった。また、前述の条件で処置した脾臓組織切片を蛍光顕微鏡下観察したところ、PEG修飾リポソームを結合したB細胞は脾臓辺縁帯から濾胞へと活発に移動していることが分かった。この事から、PEG修飾リポソームによる刺激を受けた脾臓B細胞は、抗PEG IgMを分泌するだけではなく、次に侵入してくる抗原(PEG修飾リポソーム)を結合し、濾胞に存在する樹状細胞などに抗原を送達する準備もしている可能性が高い事が示唆された。この知見は、全く想定外のものであり、新たな概念に基づくワクチン開発にもつながる重要な情報である。当該研究期間において、PEG修飾リポソームによるB細胞活性化機構の解明をさらに推進した。PEG修飾リポソーム投与後の脾臓内において、2回目投与したPEG修飾リポソームを辺縁帯から濾胞に活発に輸送するB細胞が存在することが明らかとなり、PEG修飾リボソーム前投与により単にanti-PEG IgMが分泌されるだけではなく、免疫系がダイナミックに活性化されていることが明らかとなった。また、PEG修飾リポソームを投与後、経日的に脾臓細胞を採取し、培養系にてanti-PEG IgMの分泌を確認したところ、投与後3日目以後に強いanti-PEG IgMの分泌が確認された。この結果は、PEG修飾リポソーム投与後、数日間は脾臓内でIgMを分泌させるための何らかのイベントが進行するための時間が必要であることを示唆しており、非常に興味深い。また、培養系にてanti-PEG IgMの分泌を測定できたということは、PEGに対する免疫応答を検討する上で、複雑な反応が想定されるin vivo系からそれぞれの要因を切り出して評価することが可能なin vitro系に実験系を移行させる事ができることを示唆しており、今後より明確な情報を提示できるものと期待される。本研究は、研究代表者らが明らかにした新事実、即ち"bio-inertであると考えられてきたPEGによる免疫活性化"の機構を解明し、PEGあるいはその他類似の高分子を用いた医薬品開発に寄与する情報を提示する事を主たる目的とした。本年度の研究により、PEG修飾ナノキャリアによるanti-PEG IgMの分泌誘導には脾臓辺縁体(Marginal zone:MZ)に存在するMZ-B cellが重要な働きを果たしている事を明確にした。

更には、PEG修飾ナノキャリアはT cell非依存的にanti-PEG IgMを誘導する事も明らかにする事ができた。In vitro系の実験結果から、anti-PEG IgMが存在する血清中で、PEG修飾ナノキャリアは補体系を活性化する事も確認でき、C3aやC5aの遊離に伴うアナフィラキシーショックが生じる事が懸念された。しかしながら、in vivo系の試験では2回目PEG修飾ナノキャリア投与時において動物に変化は生じず、生体に異常を生じさせるほどの現象ではない事が明らかとなった。一方、PEG鎖中に側鎖を持つポリグリセリン(PG)をPEGの代わりの修飾剤として用いたところ、anti-PG IgMの誘導は観察されず、2回目投与時の血中濃度推移も初回投与時のそれとほぼ同じものであった。詳細な機構は明らかではないが、修飾剤の違いによってMZ-B cellとナノキャリアとの相互作用が変化した事が、PG修飾ナノキャリアにおいて特異的IgMが誘導されなかった理由ではないかと考えている。バイオ応用に関しては、PEG修飾ナノキャリアによって感作されたB cellがanti-PEG IgMをその表面に過剰に発現し、2回目投与PEG修飾リポソームを積極的に取り込む可能性が考えられたため、2回目投与PEG修飾リボソームに抗原を封入し、抗原に対する抗体分泌の有無を検討した。検討の結果、モデル抗原に対する多量のIgMの分泌が誘導される事を確認でき、PEG修飾ナノキャリアに対する免疫応答を一種のアジュバントとして利用できる可能性が示唆された。リスク評価としては、PEG修飾ナノキャリアに核酸(siRNA,pDNA)などを付加するとToll like receptorを介した刺激が誘導され、炎症性サイトカインの誘導が生じるだけでなくanti-PEG IgMの分泌誘導も生じる事が明らかとなった。ナノキャリア投与後の血中サイトカイン濃度を測定することで簡易的ではあるが、ナノキャリアのリスク評価が可能である事が示唆された。
中国における「郷土文学」の諸相

平成11年度に引き続いて、「郷土文学」及び中国近代文学関係資料の継続調査および研究交流に従事した。今年度は台湾淡江大学において学会発表を行い、そこに集った中国大陸、韓国、シンガポール、アメリカ等の研究者と交流することができた。意見交換を通して、中国国外における研究状況、また華僑の視点からみた中国文学について貴重な成果が得られた。また、アメリカ合衆国における胡適、謝冰心その他中国近代文人の足跡を辿ることによって、西洋文化の受容という側面から改めて研究対象に立ち返ることができたことも大きな収穫であった。現在、整理研究、継続調査中である。資料収集の上では、制限はありながらも、『河南文史資料』等の日本国内ではほとんど紹介されたことのない「郷土文学」作家関係基礎資料を入手することができた。以上の成果を踏まえ、新たな視点から積極的に発表していきたいと考えている。また、「郷土文学」を含む中国近現代文学の翻訳にも継続して取り組んでいる。こちらについても公刊発表していく予定である。今回の研究では、比較文学、文化的な視点も取り入れながら、「郷土文学」という文学活動の真面目を明らかにすることを企図し、未だ現在進行形ではあるが多くの成果をあげることができた。今後さらに発展させていきたい。また、「郷土文学」さらに魯迅の周辺という視点からも、日本人として中国近代文学と向き合う意味を新たに問い直したいと考えている。今回「郷土文学」を研究テーマとして取り上げた理由として、魯迅を取り巻く環境にいま一度スポットを当て、新しい切り口から詳細に検討し直す作業を行うことによって、当時における「魯迅文学」の意味、位置を改めて明らかにする必要があると考えるに至ったことがある。以上の観点から、今年度は魯迅の周縁という視点を一つの中心としながら、比較文化的な視野から対象範囲を拡大し、これまで光を当てられなかった方面に特に注目した。魯迅を含む中国近代文学の萌芽を準備した清朝末期の小説の再評価、また、これまで種種の要因から表だって光を当てられることのなかった日本文学の魯迅文学に与えた影響、等々の方面から新たな論究を試みた。また、中国大陸へ赴き、魯迅並びに郷土文学関係の資料発掘、現地調査を行った。また、郷土文学を含む中国近現代文学の翻訳紹介にも従事した。近代郷土文学作家の徐玉諾、汪静之などの作品を順次翻訳中であるが、同時に、現代のベストセラー作家であり、郷士文学的要素を多分に有するエッセイスト、余秋雨氏の著作の翻訳(共訳)を行い、これについては来年度中にも出版予定である。
隣接諸科学乗り入れ型の手法による音韻理論の外的・内的検証の研究

平成30年度は交付申請書に記載した研究実施計画の5項目のうち、次の4項目の実績が上がった。(1)著書2件、論文5件(内、査読付2件)、研究発表18件(内、招待講演1件、国際学会発表4件)の成果が上がった。(2)研究活動の一環として、東京音韻論研究会を5月、7月、9月、10月、12月、2月に東京大学駒場キャンパスにて開催した。とくに、7月には玉岡賀津雄氏(名古屋大学人文学研究科教授)を招へいし連濁についての講演を、12月には田中真一氏(神戸大学人文学研究科教授)を招へいし日本語アクセントについての講演を、それぞれ実施した。質疑応答を通して、音韻現象の理論化に関する諸問題についての理解を深めた。(3)日本音韻論学会の音韻論フォーラムに協力する形で、海外から4名の研究者を招へいした。大韓民国から趙惠仙氏(壇国大学助教授)と呉恩惠氏(建国大学副教授)の2名を、欧州からTobias Scheer氏(フランス共和国ニース大学教授)とChristian Uffmann氏(ドイツ連邦共和国ハインリッヒハイネ大学講師)の2名を、それぞれ招へいした。趙氏、Scheer氏、Uffmann氏は、音韻理論の進展を視野にいれて音韻論理論のあるべき姿について講演し、呉氏は応用問題として第二言語習得のテーマについて講演した。いずれの講演も、本研究課題の発展と関連し有益であった。(4)平成31年3月に研究成果報告会をかんぽの宿有馬で開催した(6名参加)。以下の研究成果が発表され討論がなされた:(i)中英語二重強勢形容詞の再解釈、(ii)言語障害者の発話を基礎にした分節音内部構造、(iii)頭韻使用と語順類型の対応関係、(iv)日本語の発音の揺れを基礎にした基底表示の曖昧性、(v)英語の音節構造を基礎にした有標性の再定義、(vi)日英語複合語アクセント型説明のための構成素統御の有用性。平成30年度は、研究実績の概要で詳しく述べた通り、計画の5項目のうち(4)の報告書作成以外の4項目を計画どおり実現できた。報告書作成は実現できなかったが、研究業績に、著書2件、論文5件(内、査読付2件)、研究発表18件(内、招待講演1件、国際学会発表4件)があり、実績自体は問題ないと判断される。そのため、おおむね順調に進展していると判断して問題ない。令和元年度は平成30年度までの進展状況を維持して研究を続ける。具体的には、次の4項目の研究を行う。(1)国内外の雑誌への論文の発表と国内外の学会での研究発表と講演を行う。(2)研究活動の一環として東京音韻論研究会の5月、7月、9月、10月、12月、1月に開催し、研究成果の確認と議論を行う。(3)海外からの研究者4名(大韓民国から2名、欧米から2名)を講演者としての招へいし意見交換を行う。(4)年度末の研究成果報告会を開催する。平成28年度の研究計画は、(i)東京音韻論研究会の開催、(ii)韓国から2名、他から1名の研究者を講演者として招聘、(iii)研究成果の国内外での発表、(iv)年度末の研究成果報告会の開催、4点である。以下それぞれの実績を記す。(i)東京音韻論研究会は、平成28年4月、5月、7月に東京大学駒場キャンパスにて。平成28年9月、10月、12月、平成29年1月に、首都大学東京秋葉原サテライトキャンパスにて、それぞれ開催した。10月例会には小川晋史氏(熊本県立大学准教授)を、12月例会には小野浩司氏(佐賀大学教授)を、それぞれ講演者として招聘し、講演内容について討論を行った。(ii)日本音韻論学会主催の音韻論フォーラム2016(金沢大学サテライトプラザにで、平成28年8月23日26日に開催)に協力する形で、李鳳炯氏(大韓民国大田大学校教授)と徐長局氏(大韓民国白石大学校教授)を講演者として招聘し、それぞれの講演テーマについて議論した。また、研究活動の一環である東京音韻論研究会が主催母体の一つである第12回音韻論フェスタ(立命館大学朱雀キャンパスにて平成29年3月8日9日開催)にStuart Davis氏(アメリカ合衆国インディアナ大学教授)を講演者として招聘し、講演内容について議論した。(iii)平成28年度は、平成29年度に刊行もしくは発表が確定しているものも含め、論文11件(内査読付7件)、学会発表22件(内招待講演8件、国際会議4件)、著書12件(すべて分担執筆。同一書籍に複数が執筆しているため書籍数としては4件。)、の研究業績があがった。詳細は13を参照。(iv)いわき明星大学にて、平成29年3月17日18日に、研究成果報告会を開催し、岡崎(代表者)と田端、田中、本間、西村(以上4名分担者)の5名が参加し、研究成果を報告し討論した。おおむね平成28年4月に提出した交付申請書に記載された研究活動の計画どおりに進捗しているため。(1)関連書籍の充実による研究動向の把握と論点の明確化が達成された。(平成29年度研究実施計画(以下、研究計画)(1))

研究動向の把握と論点の明確化は、平成30年3月26日と27日に山口大学で開催された本研究課題の研究成果発表会においてなされた。岡崎正男、田中伸一、西村康平、時崎久夫、本間猛の5名と、研究協力者の田端敏幸、平成30年度から分担者に予定されている太田聡、の合計7名が参加した。各自の研究分担に従い平成29年度の研究成果を発表し、討論した。とくに生物言語学との関連についての田中の研究発表が言語進化と音韻理論の関連性を考察し、これからの音韻理論のあるべき姿の一例の大枠を提示した研究発表で、興味深いものであった。(研究計画(6))(2)東京音韻論研究会を、5月、7月、9月、10月、12月に開催し、研究情報の収集と発信ができた。同時に本課題の研究の進展状況の確認を行った。(研究計画(2)と(4))1月に開催に開催することができなかったが、3月の研究成果発表会によって1月不開催の分の遅れを十分に補うことができたと判断される。(3)海外の研究者を講演者として招聘し、講演を通して研究成果を吸収し、意見交換を行った。具体的には、日本音韻論学会主催の音韻論フォーラム(平成29年8月23日25日に首都大学東京にて開催)に協力する形で、次の4名を招へいした。大韓民国から、安英蘭氏(KC大学准教授)と柳惠倍氏(仁川大学教授)の2名。カナダから、Bezarel E. Dresher氏(トロント大学名誉教授とKeren Rice氏(トロント大学教授)の2名。(研究計画(3))(4)代表者と分担者が著書、論文の出版、招待講演、研究発表を行った。著書4件(4件とも分担執筆)、論文13件(うち査読付9件)、研究発表29件(うち招待講演6件、国際学会発表5件)の成果があった。(詳細は、10.研究発表(平成29年度の研究成果)を参照。)(研究計画(5))平成29年4月に提出した研究実施計画に記されている6項目の目標がほぼ達成されていると判断されるため。平成30年度は交付申請書に記載した研究実施計画の5項目のうち、次の4項目の実績が上がった。(1)著書2件、論文5件(内、査読付2件)、研究発表18件(内、招待講演1件、国際学会発表4件)の成果が上がった。(2)研究活動の一環として、東京音韻論研究会を5月、7月、9月、10月、12月、2月に東京大学駒場キャンパスにて開催した。とくに、7月には玉岡賀津雄氏(名古屋大学人文学研究科教授)を招へいし連濁についての講演を、12月には田中真一氏(神戸大学人文学研究科教授)を招へいし日本語アクセントについての講演を、それぞれ実施した。質疑応答を通して、音韻現象の理論化に関する諸問題についての理解を深めた。(3)日本音韻論学会の音韻論フォーラムに協力する形で、海外から4名の研究者を招へいした。大韓民国から趙惠仙氏(壇国大学助教授)と呉恩惠氏(建国大学副教授)の2名を、欧州からTobias Scheer氏(フランス共和国ニース大学教授)とChristian Uffmann氏(ドイツ連邦共和国ハインリッヒハイネ大学講師)の2名を、それぞれ招へいした。趙氏、Scheer氏、Uffmann氏は、音韻理論の進展を視野にいれて音韻論理論のあるべき姿について講演し、呉氏は応用問題として第二言語習得のテーマについて講演した。いずれの講演も、本研究課題の発展と関連し有益であった。(4)平成31年3月に研究成果報告会をかんぽの宿有馬で開催した(6名参加)。以下の研究成果が発表され討論がなされた:(i)中英語二重強勢形容詞の再解釈、(ii)言語障害者の発話を基礎にした分節音内部構造、(iii)頭韻使用と語順類型の対応関係、(iv)日本語の発音の揺れを基礎にした基底表示の曖昧性、(v)
進化型ニューラルネットワークによる知的学習制御系の設計

本研究の目的は,高精度で知的な学習制御系を設計するために,ニューラルネットワークが有している,1)学習制御能力,2)並列処理,3)分散情報処理,4)パターン識別能力,および遺伝的アルゴリズムが有している1)大域的最適化能力,2)進化能力を活用した知的システムを設計し,実際の制御問題へ適用し,その学習制御性能やパターン認識に基づいた知的行動計画能力などを検証することである。具体的には,以下のような研究からなっている。(1)画像情報とアクションに基づいたルール獲得システムの構築:前年度に構築された画像理解システムによる周囲環境の認識と理解に基づき,望ましい行動が実現可能になる制御ルールを自律的に獲得するために,ニュートラルネットワークによるルールの学習とすでに獲得されている既存ルールへのチューニングを行うルール獲得システムの構築を行った。(2)アクションに基づく強化学習制御の研究:前年度で研究された学習アルゴリズムを一般化し,行動に基づく学習制御方式について考察する。とくに,本研究では高度な学習制御系を実現するために,環境に対する行動に基づいた強化学習規則を強化学習法および確率オートマトンの考え方を用いて導出した。(3)倒立振子の安定化:(1)の手法を倒立振子の安定化制御へ応用し,その有効性を実験的に検証した。本年度は,ニューロコントロールによる適応・学習能力を向上させ,新しい制御ルールの発見および制御問題に適したニューラルネットワークの構造を自己組織化し,環境に順応した学習制御系を設計し,倒立振子の安定化や障害物を回避する知的ロボットの3次元運動制御へ応用し,本手法の有効性を検証した。(1)ニューラルネットワークの学習能力の定式化階層型ニューラルネットワークが有している学習能力を定式化するために,情報理論における通信路容量の考え方に基づいたニューラルネットワーク容量を新たに導入し,学習能力の定量化について考察した。(2)遺伝的アルゴリズムによるニューラルネットワークの進化機能の創出:(1)で考察したニューラルネットワークの学習能力の定式化によって示された学習能力や制御性能を向上させるためには,単なる従来の学習アルゴリズムの繰り返しのみでは不可能である。そこで,本研究ではニューラルネットワークに含まれる学習率,慢性係数,温度,結合係数の初期値などを遺伝的アルゴリズムで決定する。また,ニューラルネットワークのグローバルな最適化とネットワークの構造決定に関しては,遺伝的プログラミングを適用する進化型ネットワーク構築手法を提案した。(1)画像情報とアクションに基づいたルール獲得システムの構築:前年度に構築された画像理解システムによる周囲環境の認識と理解に基づき,望ましい行動が実現可能になる制御ルールを自律的に獲得するために,ニューラルネットワークによるルールの学習とすでに獲得されている既存ルールへのチューニングを行うルール獲得システムの構築を行った。とくに,本研究では高度な学習制御系を実現するために,環境に対する行動に基づいた強化学習規則を強化学習法および確率オートマトンの考え方を用いて導入した。
DNAメチル化を用いた遺伝子診断法による早期診断法の確立

MCA(methylated CpG island amplification)法を用いて、大腸癌細胞、膵癌細胞などより、メチル化のターゲット遺伝子の断片を100種類以上単離することに成功した。これらの断片より、プロモーター領域がメチル化することにより発現が低下する新規遺伝子として、カルシウムチャンネルに関連するCACNAIG遺伝子、アポトーシスに関連するHRK遺伝子、細胞周期に関連するCHFR遺伝子などを新規にクローニングすることに成功し得た。これらの遺伝子について、消化器癌細胞および消化器癌組織を用いてDNAメチル化の頻度をCOBRA(Combined bisulfite restriction analysis)法や、我々の開発したbisulfite-SSCP法を用いて検討を行った。いずれの遺伝子も消化器癌において高頻度にメチル化しかつ発現低下も認められること、この結果は種々の遺伝子に高頻度にメチル化を認める腫瘍(CpG island methylator phenotype-CIMP)においてさらに顕著であった。さらに、長期経過例の潰瘍性大腸炎の前癌病変である高度異型上皮において、加齢と共にメチル化の程度が亢進する遺伝子群(p16遺伝子exon1,MYOD遺伝子、ER遺伝子、CSPG2遺伝子)が高頻度にメチル化されていること、また、きわめて興味深いことに高度異型上皮を伴う潰瘍性大腸炎の非腫瘍部粘膜においても高頻度にメチル化していることが明らかになった。