hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光合成酸素発生複合体マンガンクラスターの振動スペクトル解析

2.カルボキシレートの対称伸縮振動はMn^<2+>→Mn^<3+>→Mn^<4+>の変化でunidentate・bidentate型ともに18-63cm^<-1>低波数シフトした。反対称伸縮振動はMnの酸化状態の変化でunidentate型では24-39cm^<-1>高波数シフトし、bidentate型で逆に3-26cm^<-1>低波数シフトした。3.di-μ2-oxo架橋Mn dimerの赤外差スペクトルは、Mn(3,3)→Mn(3,4)では2本の差バンド(Mn^<3+>-O-Mn^<3+>反対称伸縮振動1→Mn^<3+>-O-Mn^<4+>反対称称伸縮振動2及びMn^<3+>-O-Mn^<3+>反対称伸縮振動2→Mn^<3+>-O-Mn^<4+>対称伸縮振動2)が観測されると予測された。更にMn(3,4)→Mn(4,4)ではMn(3,3)→Mn(3,4)とは逆向きの2本の差バンドが生じ、Mn(4,4)→Mn(3,3)では差バンドが観測されないと予測された。
培養細胞並びに再分化植物のアルミニウム耐性と活性化酵素の消去系酵素活性との関係

〔目的〕Alの作物生育に対する阻害機構はまだ解明されていない。近年Al処理により根の細胞膜の特性が変化することが報告されている。本研究では、ニンジン培養細胞を供試し、Alによる生育阻害と脂質酸化の因果関係を明らかにし、Alの阻害機構を明らかにすることにある。〔結果〕サスペンジョン培養では、7日間の細胞の生育は0.3mMのAlで50%以上の阻害を受け、0.5mMでは殆んど生育しなかった。この時顕著な過酸化脂質の蓄積は認められなかった。他方細胞が直接空気に触れるプレート培養法では、Alによって阻害されると同時に過酸化脂質の顕著な蓄積が認められた。しかしこの蓄積は、Alの生育阻害の出現より遅れて始まるので、サスペンジョン培養の結果とも合わせ、生育阻害の直接的な原因は過酸化脂質の蓄積によるものではないと考えられた。〔結論〕Alによる生育阻害の原因を過酸化脂質の蓄積ならびにそれに関連した活性化酸素の発生を想定して実験を行った結果、生育阻害が認められはじめる時間までに膜の性質を変化させ、生育に影響を及ぼすほどに過酸化脂質は蓄積しなかった。同時に活性酸素の発生も認められなかった。Alの生育阻害の直接原因は活性酸素の発生や過酸化脂質の蓄積ではないことが示された。
超平面配置に関わる数学の総括的研究

超平面配置の研究の拡がりと本質を捕らえるために選んだ3つのテーマの研究成果を述べる。(A)A型ワイル配置から派生したシー配置の微分加群の明示的基底を得た。そこにはベルヌーイ多項式が自然に登場する。またイデアル部分配置が自由であり、正ルートの高さ分布と指数とが互いに双対分割であることを示した。(B)超幾何積分は超平面配置のモデュライ空間上の同期写像とみなすことができ、局所系コホモロジーの言葉で解釈される。この立場から、青木複体のコホモロジーを計算する新手法を定式化した。(C)多重加法定理を証明することにより、いわゆる「寺尾予想」が成立するような自由超平面配置の族がかなり大きいことを示した。24年度は主に鏡映群,特に,ルート系から決まるワイル群の鏡映面全体から成るワイル配置の研究に集中した.特に,ルート系の単純系(あるいは基底)を固定してルートの高さ(height)を定義するとき,高さによるワイル配置のフィルトレーションについて「高さ自由予想」と呼ぶ予想を立てて,様々なケースについて検証した.その間,松本耕二(名古屋大学・多元数理),津村博文(首都大学東京・理工学研究科),小森靖(立教大・理)との研究打合せ(平成24年9月1113日,於北大),Gerhard Roehrle,Torsten Hoge(ともにBochum大,ドイツ),Michael Cuntz,Mohamed Barakat(ともにKaiserslautern大,ドイツ)との研究打合せ(平成25年2月1924日,於Bochum大)は極めて高い効果があった.おかげで,24年度末には「高さ自由予想」あるいは,はるかに一般の「イデアル自由予想」の解決の非常に近くに位置していると思われる.「高さ解決予想」は,いわゆる,Kostant-Macdonald等式(A. Shepiroにより発見され(未発表),R. Steinbergにより独立に再発見された.分類を用いない最初の証明は,B. Kostantによる.後に,I. G. Macdonaldが,生成関数を用いた別証明を与えた)を大きく拡張するものである.ちなみに,この「イデアル自由予想」は,Eric Sommers, Julianna Tymoczkoの2004年の論文の予想であって,提出から9年後に肯定的に解決されたことになる.本研究計画の主題は,(A)結晶配置・鏡映配置・シー配置・カタラン配置等の代数的・幾何的研究,(B)複素数の重み付き多重超平面配置に付随する局所系コホモロジーの研究,そして,(C)超平面配置の自由性についての研究,特にいわゆる「寺尾予想(TC)」の決着に向けての研究,この3つである.26年度には,以下のふたつの実績が得られた.1.厳しいレフェリー審査により講演者が選別される「形式冪級数・代数的組合せ論国際会議」の第26回大会は,26年夏,米国シカゴで行われた.私は講演による情報発信のみならず,積極的な情報収集を行った.私の次の講演者のWilliam Slofstra(カリフォルニア大学デイヴィス校)は,Abe-Barakat-Cuntz-Hoge-Terao(ABCHT)の最新の結果(J. Euro. Math. Soc.掲載予定)に立脚した定理を述べた.それは,ABCHTにおける結晶配置のイデアルを逆順集合で置き換えた定理であった.驚いた私は,講演後ただちに,Sloftraと情報交換・議論することによって,互いから学ぶことができた.そして,両者の結果を併せることにより,(TC)が成立する超平面配置のクラスを大きく広げることができた.これは(C)と(A)に関する著しい成果である(準備中).SlofstraによるPeterson translationの手法は,今後も,本研究課題に大きく寄与するであろう.なお,講演の記録は,すでに出版されている.本研究計画の主題は,以下の3つである.すなわち,(A)結晶配置・鏡映配置・シー配置・カタラン配置等の代数的・幾何的研究,(B)複素数の重み付き多重超平面配置に付随する局所系コホモロジーの研究,そして,(C)超平面配置の自由性についての研究,特にいわゆる「寺尾予想(TC)」の決着に向けての研究である.27年度には,以下の3つの実績が得られた.1.昨年度末、ワイル配置の制限に関して、正ルートの高さ分布と(自由配置の)指数との間に、双対分割関係が成立しているという著しい発見があった(阿部ー寺尾)。そこでは、MATとその拡張、MDT, MRTの樹立とワイル配置の制限への応用が証明の鍵になる。これはワイル配置に関する強力な結果であり、また、組み合わせ自由性に関する結果でもあり、その意味で(C)と(A)の両方に関係する成果であるとも言えよう。現在、論文執筆中である。本論文は、研究分担者の吉永正彦(京都大・理)とHal Schenck(米・イリノイ大教授)との共著であり、射影直線配置を拡張した対象である射影平面曲線配置の研究である。射影平面曲線配置の自由性が組み合わせ的に決まるか、という問題は、いわゆるZariskiの問題の精神と通底する問題であり、その意味で、目標(C)と密接に関連する研究実績である。本論文は、吉永正彦とMichele Torielli(北大・理)との共著である。主定理として、実曲線配置の補集合上の局所係数コホモロジーのresonant varietyについては、4-netsが存在しないことを示した。これは、目標(B)の達成に向けた大きな実績といえる。

目標(A)については、ワイル配置の部分イデアル配置がすべて自由配置であるのみならず、その正ルートの高さ分布と自由配置としての指数との間に、双対分割と言う美しい関係があるという結果(阿部拓郎ーBarakatーCuntzーHogeー寺尾宏明(J. Euro. Math. Soc. 2015)から始まった。そのために自ら開発した手法は、すでにその後の研究に有効に使われており、ブレイクスルーが起きたと考えている。予想を上回る進展があったことに疑いはない。目標(B)については、残念ながら26年度まではさしたる結果がなく、目標(A)に比べて出遅れていたことは否めない。しかし、上記のように吉永正彦とMichele Torielliの成果が得られたことで面目を保っている。しかし、今後の一層の進展が望まれる。目標(C)についてのこの時点での進展評価は難しい。いわゆる寺尾予想の正否を目標としているので、最終年度である今年度にすべてがかかっている。最終年度の推進方策については、下記を参照して欲しい。最終年度の戦略としてOA(楽観的アプローチ)を採用するに至ったのは、ひとえにこれまでのエビデンスの着実な積み重ねに依ることを考えて、ここまでの進展を満足すべきものと自己評価する。以上(A)(B)(C)を総合して、おおむね順調に進展していると評価する。昨年度は、この画期的結果から受けた示唆に基づき、ワイル配置に限らず、すべての自由配置に対してその指数の双対分割の意味を追求する数多くの実験を行った。たとえば、ルート系をもたない鏡映群H_{3},F_{3},F_{4}に付随する配置は自由配置であり指数をもつ。この場合、指数の双対分割が高さ分布になるようにルートの高さの概念を拡張することに成功した。しかし、残念ながら昨年度中には論文執筆に至らなかったがすでに結果は得ている。超平面配置の研究の拡がりと本質を捕らえるために選んだ3つのテーマの研究成果を述べる。(A)A型ワイル配置から派生したシー配置の微分加群の明示的基底を得た。そこにはベルヌーイ多項式が自然に登場する。またイデアル部分配置が自由であり、正ルートの高さ分布と指数とが互いに双対分割であることを示した。(B)超幾何積分は超平面配置のモデュライ空間上の同期写像とみなすことができ、局所系コホモロジーの言葉で解釈される。この立場から、青木複体のコホモロジーを計算する新手法を定式化した。(C)多重加法定理を証明することにより、いわゆる「寺尾予想」が成立するような自由超平面配置の族がかなり大きいことを示した。上記の「研究実績の概要」の中の3つの目標(A) (B) (C)に関する進展は,それぞれ以下のとおりである.(A)上記の「研究実績の概要」の1.において,ワイル配置の部分配置の自由性に関する知見が大きく進展した.ワイル配置の自由部分配置については,完全理解に接近していると考えている.また,「研究実績の概要」の2.に示された研究分担者の吉永正彦の上記論文は,いわゆる「(スタンレーによる)組合せ的リーマン予想」に肉薄する結果である.計画を大きく上回る進展である.(B)残念ながら,実施的進展は無かった.(C)
細胞は、分泌小胞の開口放出をいかに感知して、それを補充しているのか？

低分子量GTPase Rabは、哺乳類で60種以上あり、そのGTP型に結合するエフェクター・タンパク質を介して、細胞内膜輸送の各経路を特異的に制御している。このうちRab27は、刺激に応じて、ホルモンなど生理活性物質を含む分泌小胞を細胞外に開口放出させる経路で機能する。本研究では、これまで11種知られているRab27エフェクターのうち、Noc2、Exophilin-8というエフェクター分子が、Rab27以外に別の経路で機能するRab2、Rab3とそれぞれ結合して、多段階より成る開口放出過程がスムーズに移行できるように調整している可能性を示した。低分子量GTPase Rabファミリーは、細胞内膜輸送の制御を担っているが、このうちRab27aは、細胞内刺激に応じて分泌小胞膜を細胞膜に融合させる調節性分泌経路に特異的に機能することが知られている。Rabは、GTPと結合した活性型が、エフェクターと呼ばれるタンパク質と結合することによって、細胞内膜を輸送させるが、Rab27aについては、これまで11種知られており、その多くは、分泌顆粒膜を細胞膜にリクルートするなど、分泌の後期過程に作用する。我々は、Rab27aエフェクターの一つNoc2が、Rab27aとともに、Rab2aにも結合し、分泌顆粒の成熟など分泌の初期過程を制御することを見出した。Rab2aは、Rab27aが結合した後にはじめてNoc2と結合でき、Rab2a-Noc2-Rab27a三者複合体は、核周囲の未成熟顆粒に特異的に局在する。これに対してNoc2-Rab27a二者複合体は、細胞辺縁部の成熟顆粒に局在する。次に、Rab2aの結合に必要なNoc2の領域を決定し、Rab2aに結合できないNoc2変異体を作製した。この変異体は、野生型Noc2と異なり、グルコース依存性のインスリン分泌を促進できない。また、Noc2もしくはRab2aのノックダウンは、Rab27aのノックダウンと異なり、前駆体プロインスリンからインスリンへのプロセッシングを低下させる。これらの実験結果は、デュアル・エフェクターNoc2が、Rab2aが機能する分泌顆粒生合成過程と、Rab27aが機能する分泌顆粒開口放出過程の橋渡しを制御していることを示唆する(以上、Matsunaga et al., J. Cell Sci., 2017に報告)。本年度までに、新規に見出したRab2a-Noc2-Rab27a三者複合体の結合様式、細胞内局在、インスリン分泌過程における機能解析等を終了し、論文としてまとめ、報告できた。膵β細胞で合成されたインスリンは、分泌顆粒に貯蔵される。分泌顆粒は、細胞膜付近のアクチン網へまず運ばれ、細胞膜と融合することによって、インスリンを血中に放出する。これまでの研究により、当研究室が発見したExophilinファミリーと呼ばれるRab27エフェクター・タンパク質群は、ホルモンや神経伝達物質などの分泌を制御する役割があることが示されていた。本研究では、そのうちの1つExophilin-8を欠損するマウスを作製し、その膵β細胞で、細胞膜周辺部のアクチン網領域に集まっているはずのインスリン顆粒が失われ、その結果、インスリン分泌が減少し、血糖値が高くなることを発見した。また、Exophilin-8は、これまで示唆されていたMyosin-5aや-7aとの直接結合ではなく、RIM-BP2という分子を介するMyosin-7aとの間接的な結合によって、分泌顆粒を皮質アクチン網に集積させることを見出した。RIM-BP2との結合活性を失わせたExophilin-8変異体は、インスリン顆粒をアクチン網領域内に留め、その開口放出を促進させる作用を失うことから、本複合体の形成は、インスリンの効率的な分泌に必要であることがわかった(以上、Fan et al., Elife 2017に報告)。本研究成果は、糖尿病の成因・病態に深く関わるインスリン分泌の分子メカニズムの一端を明らかにしたもので、Exophilin-8複合体は、今後の糖尿病治療研究における分子標的となる可能性がある。また、発見された分子機構は、インスリンのみならず、さまざまなホルモンの分泌にも当てはまると考えられ、多細胞生物における細胞間の機能調節の基盤となる機構を明らかにしたものと思われる。Rab2a-Noc2-Rab27a三者複合体の形成・解離を制御すると考えられるNoc2の翻訳後修飾を解析する。特に、リン酸化、糖鎖付加、ユビキチン付加などを調べる。また、その翻訳後修飾過程を制御する、シグナル伝達機構を研究する。細胞生物学本年度は、これまで蓄積した研究成果を論文としてまとめるための実験を中心に行った。そのため、今後の研究を進展させるために、次年度に資金を残した。

次年度は、当初の計画通り、生化学、細胞生物学などの手法による解析に必要な、遺伝子関連試薬、生化学・組織化学試薬、細胞培養などに消耗品購入を中心に使用する。情報収集・交換、成果発表のための学会参加費用・旅費にも充てる予定である。群馬大学生体調節研究所遺伝生化学分野泉研究室
食道癌高齢患者の治療に伴う骨格筋量減少を予防するための周術期看護プログラムの開発

目的1:食道癌で術前補助化学療法(NAC)後に手術予定の患者に対して、NAC前・後、手術前後の四肢骨格筋量、握力、4m歩行速度、発話機能、血液生化学検査データの推移を明らかにした。方法・結果:患者17名(男性15名、年齢64.3±7.1歳)に対し、四肢骨格筋量はInBody770、握力はデジタル握力計、pa/ta/kaの発話機能は健口くんを用いて測定した。レジメンが5-FU+シスプラチンが11名、5-FU+シスプラチン+ドセタキセルが6名。BMIは22.6±2.8、平均握力(右)36.6kg、平均歩行速1.1m/sec、skeletalmuscle mass index (SMI)基準以下が男性4名、女性1名、手術前のNAC効果判定で部分奏効が16名。NAC前と比較してNAC終了後(手術前)では有意に右握力、taの発話回数、Hbが減少し、歩行速度が速くなった。NAC後のSMIは有意差を認めず、SMI基準以下は男性が1名、女性が1名。術後に縫合不全が5名、そのうち3名がNAC前のSMIが基準以下であった。目的2:周術期看護プログラムを検討するために「つばめ体操」の運動強度ならびに3週間実施した効果を明らかにした。方法・結果:女子大学生15名に対し、ライフコーダGS4秒版を装着して「つばめ体操」の運動強度を、「つばめ体操」を1日3セット3週間の実施前後で骨格筋量(InBody270)、握力、4m歩行速度、舌圧、pa/ta/kaの発話機能、最大呼気量、胸鎖乳突筋と僧帽筋の筋硬度を測定した。「つばめ体操」の運動強度は1.40±0.13 Mets、3週間実施後には実施前と比較して舌圧、歩行速度が有意に増加し、僧帽筋の弾性力と硬度は有意に減少した。考察:NAC後の舌尖音であるtaの発話回数の減少に対し、「つばめ体操」の歌を歌うことでその減少を抑制する可能性が示唆された。平成29年12月から研究を開始し平成30年4月までに5名/5か月、その後、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で行われる食道がんで化学療法を行う患者を把握できるように外来、病棟師長などと調整を行い、平成31年3月までに合計22名(17名/11か月)のデータが得られた。しかし、統計解析に必要な46名までは得られていない。その理由としては、化学療法を開始する際に化学療法後に手術療法を行うと決定していない患者がいること、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で化学療法を行うことから患者の把握が十分にできにくいこと。化学療法の有害事象のため、研究中止の申し出があることなどが考えれられる。引き続き、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で行われる食道がんで化学療法を行う患者を把握できるように外来、病棟師長などと調整を行い、介入前のデータを収集する。同時進行で、文献検討を含めて周術期看護プログラムの開発を行う。目的:食道がん患者における術前化学療法前・後、術前及び術後6日目の四肢骨格筋量、握力、歩行速度、口唇・舌の筋力(発話機能)、体内水分量、歩行数、歩行前後のバイタルサインの推移を明らかにした。対象:食道がんstageII・IIIで術前化学療法、手術を受けた患者5名。方法:四肢骨格筋量、体内水分量は体成分分析装置InBody770を、握力はデジタル握力計を、発話機能は健口くんを、歩行数は生活習慣記録機(ライフコーダGS)を、歩行前後のバイタルサインは多目的モニタパルフィス(WB-100)を用いて測定した。結果:平成29年12月から平成30年4月までに5名の患者の同意を得て測定を行った。男性4名、女性1名、平均年齢66.6±5.9歳(range5973歳)。全員が術前化学療法(FP)を2コース後に右開胸開腹胸部食道全摘、胸骨後胃管挙上再建、リンパ節郭清が施行された。Asian working group for sarcopeniaが提唱したサルコペニア診断アルゴリズムに従って1四肢骨格筋量、2握力、3歩行速度のcut-off値で判断した結果、各時期でサルコペニアの発生はなかった。また、発話機能の低下はなかった。しかし、骨格筋指数skeletalmuscle mass indexは治療前に比べ化学療法1クール後に低下し術前に回復するもの3名、徐々に低下するもの2名で、術後に男性1名が7.0kg/m2未満となった。握力は治療に比べ化学療法1クール後に低下し術前に回復するもの4名、徐々に低下するもの1名であった。歩行速度は治療前に比べ術前に低下したものが4名で術後にはさらに低下した。骨格筋量、筋力の低下に化学療法の有害事象である食欲低下、口内炎、味覚障害等によって食事摂取量が減少する影響が考えらえた。また、周術期看護プログラムに導入する予定の「つばめ体操」のDVDの作成を行った。平成29年12月から研究を開始し、月に4名程度のデータ収集を見込んでいたが、平成30年4月までに5名と月に1名と対象者が得られていない。

その理由としては、化学療法を開始する際に化学療法後に手術療法を行うと決定していない患者がいること、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で化学療法を行うことから患者の把握が十分にできにくいことなどが考えられる。目的1:食道癌で術前補助化学療法(NAC)後に手術予定の患者に対して、NAC前・後、手術前後の四肢骨格筋量、握力、4m歩行速度、発話機能、血液生化学検査データの推移を明らかにした。方法・結果:患者17名(男性15名、年齢64.3±7.1歳)に対し、四肢骨格筋量はInBody770、握力はデジタル握力計、pa/ta/kaの発話機能は健口くんを用いて測定した。レジメンが5-FU+シスプラチンが11名、5-FU+シスプラチン+ドセタキセルが6名。BMIは22.6±2.8、平均握力(右)36.6kg、平均歩行速1.1m/sec、skeletalmuscle mass index (SMI)基準以下が男性4名、女性1名、手術前のNAC効果判定で部分奏効が16名。NAC前と比較してNAC終了後(手術前)では有意に右握力、taの発話回数、Hbが減少し、歩行速度が速くなった。NAC後のSMIは有意差を認めず、SMI基準以下は男性が1名、女性が1名。術後に縫合不全が5名、そのうち3名がNAC前のSMIが基準以下であった。目的2:周術期看護プログラムを検討するために「つばめ体操」の運動強度ならびに3週間実施した効果を明らかにした。方法・結果:女子大学生15名に対し、ライフコーダGS4秒版を装着して「つばめ体操」の運動強度を、「つばめ体操」を1日3セット3週間の実施前後で骨格筋量(InBody270)、握力、4m歩行速度、舌圧、pa/ta/kaの発話機能、最大呼気量、胸鎖乳突筋と僧帽筋の筋硬度を測定した。「つばめ体操」の運動強度は1.40±0.13 Mets、3週間実施後には実施前と比較して舌圧、歩行速度が有意に増加し、僧帽筋の弾性力と硬度は有意に減少した。考察:NAC後の舌尖音であるtaの発話回数の減少に対し、「つばめ体操」の歌を歌うことでその減少を抑制する可能性が示唆された。平成29年12月から研究を開始し平成30年4月までに5名/5か月、その後、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で行われる食道がんで化学療法を行う患者を把握できるように外来、病棟師長などと調整を行い、平成31年3月までに合計22名(17名/11か月)のデータが得られた。しかし、統計解析に必要な46名までは得られていない。その理由としては、化学療法を開始する際に化学療法後に手術療法を行うと決定していない患者がいること、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で化学療法を行うことから患者の把握が十分にできにくいこと。化学療法の有害事象のため、研究中止の申し出があることなどが考えれられる。食道がんstageII・IIIで、手術予定に関わらず化学療法から治療を開始される患者を対象にデータを収集する。消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で行われる食道がんで化学療法を行う患者を把握できるように外来、病棟師長などと調整を行う。引き続き、消化器内科、薬物療法科の2つの診療科で行われる食道がんで化学療法を行う患者を把握できるように外来、病棟師長などと調整を行い、介入前のデータを収集する。同時進行で、文献検討を含めて周術期看護プログラムの開発を行う。
MRIと造影剤を用いた脳血流量測定法の確立:PET測定との対比による

本研究では、定量性がすでに良く知られているPETによる脳循環測定との比較を通して、MRIとガドリニウム造影剤を用いた脳循環測定法を確立することを目的とする。まず本年度は、前年度に得られたMRIにおいて造影剤遅延補正を行うことにより両手法でより近い脳血流量が得られる、という結果をまとめて論文投稿を行った(Magn Reson Med Sci.)。これまでは、血管障害の症例においては造影剤の到達遅延に伴い、デコンボリューション解析に誤差が生じることが指摘されてきたが、本研究は健常成人においても到達時間の脳内局所差がわずかではあるが存在し、これがMRIによる脳血流量測定に影響を与えることを示した点で有意義であると考える。さらに今年度は、MRI撮像方法に関する検討を進めるため、スピンエコーEPI法(SE法)よる予備的な測定を行った。これまでのグラディエントエコーEPI法(GRE法)による測定と比べ、平均血管内通過時間(MTT)に関してはより小さな値を示す傾向が見られたが、SE法による測定はGRE法に比べMR信号の変化が小さいため、詳細な検討のためには測定条件の最適化を推し進める等が必要であると思われた。また今年度は昨年度に得られたデータの更なる解析を行い、両手法により得られたMTTの差異について検討を行った。データ解析には、昨年度に整備した処理系・補正法を用いた。健常成人のMTTは、灰白質より白質おいてより大きな値を示すことがわかった。両手法によるMTTの違いは局所性に関しては少なかったが、MTTの絶対値としてはMRIの方が約30%小さかった。原因の一つとして、両モダリティ(PET、MRI)の測定感度の血管成分依存性が異なることが推測された。この研究成果は、国際脳循環代謝学会(Brain05)で発表しており、現在論文投稿中(査読中)である。MRIとガドリニウム造影剤を用いた脳血流量測定法の確立を目的とし、収集したダイナミックデータから脳血流画像を計算するシステム、および各種誤差要因検討のためのシミュレーターを計算機上に構築した。造影剤の到達遅延が誤差要因となりうることが知られているが、本研究では補正法を提案しシミュレーターを用いて精度評価を行ったところ、典型的なノイズレベルのデータに対して到達遅延効果の補正が可能であることが示された。健常成人を対象として、その定量性がすでに良く知られているPETによる脳血流量とMRIによる脳血流量を同一被験者で比較した。MRI測定では、造影剤ボーラス静注後にgradient-echo EPI法によりデータ収集を行い、デコンボリューション解析から脳血流量を求めた。脳血流量の灰白質-白質比を両手法で比較したところ、MRIにおける造影剤遅延補正をすることにより両者がより近い値を示すことが明らかとなった。また、MRIによる脳血流量測定においては動脈入力関数が適切に測定できていることが前提条件となるが、静注条件を同一にしたPETにおける入力関数と比較検討したところ、形状は比較的良く一致し入力関数測定法の妥当性が確認された。これらは、MRIによる脳血流測定法の妥当性を支持する基礎的な検討結果であるが、MR撮像法も含めた検討が今後の課題として残った。本年度得られた研究成果の一部は、国際磁気共鳴医学会(ISMRM)、日本核医学会、日本磁気共鳴医学会で発表しており、現在論文にまとめているところである。
身体運動と顎骨成長の関連：ヒト標本およびマウス運動刺激モデルを用いた骨形態解析

昨年度の成果として、マウス咬筋付着部位において、身体運動刺激付与群における骨塩量が対照群と比較して有意に増加しており、運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされ、作動した咀嚼筋運動が成長期の下顎骨の形態変化に影響を与えた可能性が示唆された。本年度も引き続き成長期に当たるマウスモデルを用いて生化学的解析を行った。また、動物実験に加えて、ヒト標本を用いた顎顔面骨の形態学的検討を行った。動物実験においては、成長期に当たる4週齢のC57BL/6 miceを用い、実験群を2群に分け、対照群および身体運動刺激付与群とした。2週間後の6週齢時に屠殺を行い、生化学的解析(血清オステオカルシンやTRACP-5bなどの骨代謝マーカーおよびストレスマーカーであるコルチコステロンの評価)を行ったところ、身体運動刺激群において血中ストレスホルモンが有意に減少していた。また、ヒトにおける咀嚼刺激と顎骨形態の関連を検証するべく、国立科学博物館人類研究部所属のヒト標本を用いた形態計測を行った。標本は不正咬合が増加してきた江戸時代における顎顔面骨を用い、身分階級間における形態学的差異の検討を行ったところ、階級間において顎顔面骨形態の有意な差異が、特に下顎骨の咬筋付着部位付近に関して認められた。さらに、咀嚼パターンが異なるとされる現代日本人と白人(ラテン人)女性間における顎顔面骨格の放射線学的解析を行ったところ、人種間において有意な形態学的差異が認められた。以上の事から、身体運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされる場合、作動した咀嚼筋運動が成長期の下顎骨の形態変化に影響を与える可能性が示唆された。不正咬合は年々増加し、その原因の一つとして咀嚼刺激の低下に伴う顎骨の成長不足が指摘されている。近年、身体運動時には咀嚼筋に筋電図活動が生じることが数多く報告されている。そこで我々は、身体運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされ、作動した咀嚼筋運動が成長期の顎骨成長に影響を与えるのではないかと考え、成長期マウスモデルを用いて、身体運動刺激が顎骨の骨量および顎骨成長に影響を与えるかを検討してゆく目的で実験を行った。実験動物として、成長期に当たる4週齢のC57BL/6 miceを用いた。実験群を2群に分け、対照群および身体運動刺激付与群とした。実験期間の数日前より、飼養環境への順化・順応を図った後、身体運動刺激付与群は過去より確立されている高さ100cmのクライミングケージ(J Bone Miner Res. 2003, Bone. 2008)にて飼育を行い、実験中は給水筒をケージ上方に設置し、自由飲水とした。2週間後に屠殺を行い、下顎骨に対してマイクロCT撮影後、解析ソフトを用いて放射線学的検討を行った。評価方法は過去の方法(PLoS One. 2015)に準じ、計測ポイントは下顎頭表面の最上方点(Co)、下顎角の最後方点(Go)および下顎角の最下点(Gn)とした。下顎下縁平面と、CoとGoを結んだ線およびCoとGnを結んだ線のなす角に対してそれぞれ角度分析を行ったところ、対照群と比較して身体運動刺激付与群の値にそれぞれ有意な減少が認められ、成長期における身体運動刺激が下顎骨の形態変化に影響を与える可能性が示唆された。マウスモデルの立ち上げに成功し、予定していた放射線学的評価における成果を得ることができ、順調に進展している。そこで我々は昨年度に引き続き、身体運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされ、作動した咀嚼筋運動が成長期の顎骨成長に影響を与える可能性を検証する目的で、成長期に当たるマウスモデルを用いて実験を行った。2週間後の6週齢時に屠殺を行い、分離した下顎骨に対してマイクロCTを用いた放射線学的検討を行った。昨年度の成果として、成長期における身体運動刺激が下顎骨の形態変化に影響を与える可能性が示唆されたが、今年度は下顎骨に対して部位別に、より詳細な検討を行った。下顎骨を下顎頭、臼歯部周囲歯槽骨および咬筋付着部位の3領域に分けて解析を行ったところ、咬筋付着部位において、運動刺激付与群における骨塩量(bone mineral content、BMC)が対照群と比較して有意に増加していた。それらのことから身体運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされ、作動した咀嚼筋運動が成長期の下顎骨の形態変化に影響を与えた可能性が示唆された。予定していた放射線学的検討を行うことができ、おおむね順調に進展している。対照群および実験群に対して、分離した下顎骨にマイクロCTを用いた放射線学的検討を行い、下顎骨の部位別に検討を行ったところ、当初の仮説通り、身体運動刺激と咀嚼筋の筋活動との関連が示唆された。

昨年度の成果として、マウス咬筋付着部位において、身体運動刺激付与群における骨塩量が対照群と比較して有意に増加しており、運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされ、作動した咀嚼筋運動が成長期の下顎骨の形態変化に影響を与えた可能性が示唆された。本年度も引き続き成長期に当たるマウスモデルを用いて生化学的解析を行った。また、動物実験に加えて、ヒト標本を用いた顎顔面骨の形態学的検討を行った。動物実験においては、成長期に当たる4週齢のC57BL/6 miceを用い、実験群を2群に分け、対照群および身体運動刺激付与群とした。2週間後の6週齢時に屠殺を行い、生化学的解析(血清オステオカルシンやTRACP-5bなどの骨代謝マーカーおよびストレスマーカーであるコルチコステロンの評価)を行ったところ、身体運動刺激群において血中ストレスホルモンが有意に減少していた。また、ヒトにおける咀嚼刺激と顎骨形態の関連を検証するべく、国立科学博物館人類研究部所属のヒト標本を用いた形態計測を行った。標本は不正咬合が増加してきた江戸時代における顎顔面骨を用い、身分階級間における形態学的差異の検討を行ったところ、階級間において顎顔面骨形態の有意な差異が、特に下顎骨の咬筋付着部位付近に関して認められた。さらに、咀嚼パターンが異なるとされる現代日本人と白人(ラテン人)女性間における顎顔面骨格の放射線学的解析を行ったところ、人種間において有意な形態学的差異が認められた。以上の事から、身体運動刺激に伴い神経系を介した作用が咀嚼筋に引き起こされる場合、作動した咀嚼筋運動が成長期の下顎骨の形態変化に影響を与える可能性が示唆された。今後はマイクロCTを用いて下顎骨を部位別に解析し、形態変化の詳細を検討する。また、生化学的評価を用いて、運動刺激が顎骨成長に与える影響に対する詳細な検討を行ってゆく。今後は生化学的評価を用いて、運動刺激が顎骨成長に与える影響に対する詳細な検討を行ってゆく。放射線学的検討に必要な器具の納品が遅れ研究費に未使用額が生じたが、次年度に納入されるため、今年度行う予定の研究計画と併せて実施する。放射線学的検討のさらなる評価を行い、角度分析に加え下顎骨の骨量を部位別に解析し、形態変化の詳細を検討する。
新生児とその親の関係構築を支援する新生児行動観察法を用いた早期介入の効果検証

【研究1】は、平成29年度にNBO開発者とブラゼルトン研究所より、研究者と協力者の岩山の2名がNBOを教授できるトレーナーの資格を得た。今年度より日本でトレーニングを自力で国内開催できる環境が整ったため、さらなる【研究1】の研究協力者(介入者)や【研究2】の参加者を増やすべく6月・9月・12月に東京で2daysトレーニングを3回開催し、計37名の専門家に対してNBOを教授した。また、平成28年度のトレーニング受講者で認定を受けられるレベルへ達した者はまだ少なかったため、フォローアップの方法を見直した。トレーニング受講後1ヶ月・3ヶ月目のフォローアップmeetingを双方向性のweb会議システムを用いて行うことで、遠方からも参加でき、参加率は8割を超えた。介入者の候補となる実践家の介入の信頼性と妥当性を確保できるよう、講習会受講者の意見も踏まえた介入者養成の方策を見出すべく意見交換会を数回行った。【研究2】では、平成28年度の参加者約70名の講習会前後のアンケートを量的に分析し、平成30年6月にフィレンツェで開催されたNBOトレーナー会議、ローマで開催されたWAIMHにてポスター発表を行った。職種や臨床経験の習熟によりNBO講習会の前後で学び取っている内容に違いがあることがわかり、国内外の専門家からも多くの意見や示唆を得た。講習会参加後6ヶ月目のアンケートの回収率は1割程度と低かったため、データ収集期間を延長し、今年度の受講者37名も研究参加候補者として再びデータ収集を開始した。3年間で100名程度の専門家へ早期介入技術を移転することができたが、介入の際に重要な行動観察一致率が8割超えられた者がまだ少ない。介入研究を開始するには時期尚早であったため、介入技術教授の精度向上に努めた。今年度から日本語だけで講習会を開催することが可能となったため、プログラム内容を整理・拡充することはできた。また、受講後フォローアップの充実を図ることはできた。臨床で活用することで介入効果を感じられた受講生は増えてきたが、実際に正常新生児に対してセッションとして実施できる機会が少ないことが障壁としてあることが明らかになった。次年度は、国内で新たに3回NBOの講習会と18回のフォローアップmeetingを行い、これまでNBOトレーニングへ参加した受講生に対するスキルアップトレーニングと講演会も開催することが決定している。また、【研究1】は、正常新生児とその親に対してセッションでNBOを行える機会を獲得し、介入者の介入の信頼性と妥当性を確保した後、複数施設にて介入研究を実施していく予定である。【研究2】は、受講後6ヶ月のアンケートを昨年度と今年度の受講生に対し行っていくとともに、グループインタビュー等も合わせて計画している。次年度は、成果発表も行っていく。日本における講習会開催に向けて、平成28年6月にプラハで行われた世界乳幼児精神保健学会へ参加し、各国のNBO実践・講習会開催・NBOを用いた早期介入研究に関して情報を交換した。6月以降は、月1回のWeb会議へ参加して情報交換を継続している。9月末にNBOの開発者とトレーナーの2名を国外より招聘して東京30名と名古屋33名で各2日間計4日間、日本初のNBO講習会を開催した。参加者63名の内訳は、臨床心理士24名、助産師15名、看護師8名、心理学・看護学・助産学教員4名、医師3名、理学療法士3名、NICU保育師2名、保健師1名、言語療法士1名、心理学大学院生2名であり、多領域にわたる専門家が参集した。講習会開催後1ヶ月と3ヶ月にはNBOの実践に関するリフレクションを行った。リフレクションはフォローアップ講習会と称し、NBO実践(介入)の安全性、妥当性、信頼性を確保するために行い、東京と名古屋でそれぞれ開催した。講習会やフォローアップの開催方法については、各国のNBOトレーナーから助言を得て、国内のトレーナーや連携研究者との間で討議しながら日本の実情に合う方法を試行した。NBO介入者としての認定については、開発者やトレーナーと相談しながら次年度4月より開始すべく準備を行っており、NBO実践者の介入時の行動学的な観察や介入技術の信頼性・妥当性を確保すべく助言・検討を続けている。今年度は、介入者となるNBO実践者の育成に主眼をおいたため、国内でNBOを実践できる専門家の養成とそのシステム構築を行った。NBOの介入対象者は生後3ヶ月までの子どもと親であるが、NBO受講者である実践者の職種や介入場面は多岐に渡るため、産科病棟、NICU、家庭訪問先という各臨床場面での適応や実現可能性を振り返り、NBO介入時に必要となる新生児への観察や介入の能力や親への面接技術を習得する必要があった。このような実践者を対象とする講習会を他国の専門家から助言と協力を得ながら開催するために半年、フォローアップシステムを構築するために半年、計1年間の時間を要した。平成29年度は、新生児期や生後3ヶ月までの子どもとその親の親子関係構築を支援する早期介入(NBO:Newborn Behavioral Observation system)の効果検証【研究1】の準備を行うとともにNBOを実践した親子支援の専門家が抱いた早期介入の有用性と障壁の検討【研究2】を行った。昨年度、講習会を開催した受講者の介入技術認定のシステム構築をNBOプログラム開発者、国内外のNBOトレーナーの協力を得て行った。日本における認定の基準等を検討し、秋冬にかけて複数回の会議を経て8名を認定した。

8月には、日本におけるトレーニング体制の構築について、イギリスで研究協力者が発表し、国外のトレーナーから意見を得た。10月から平成28年度の受講者に対して【研究2】を実施した。介入技術で習得しきれなかった箇所、観察が不十分でうまく介入できていない・難しさを感じているというニーズがあることが明らかになった。平成30年2月にオーストラリアのNBOトレーナーを2名招聘して、スキルアップトレーニングを行った。また、翌日に受講後に実践場面で優れた介入を行っていた認定者の実践報告、オーストラリアのトレーナーとともに周産期メンタルヘルス支援にNBO実践と研究について討議を深める1dayカンファレンス(NBO day)を開催した。日本の臨床においてNBOを活用していける更なる有用性を見出した。次年度は、カンファレンスの参加者からの要望もあったため年度の早い時期に講習会を開催し、NBO受講者・認定者からの協力を得て【研究1】の介入研究を実施していく予定である。初年度で本プログラム実践者を育成し、昨年度で実践者の習得状況を確認することができた。今年度は、育成したプログラム実践者とともに介入研究を実施していく。【研究1】は、平成29年度にNBO開発者とブラゼルトン研究所より、研究者と協力者の岩山の2名がNBOを教授できるトレーナーの資格を得た。今年度より日本でトレーニングを自力で国内開催できる環境が整ったため、さらなる【研究1】の研究協力者(介入者)や【研究2】の参加者を増やすべく6月・9月・12月に東京で2daysトレーニングを3回開催し、計37名の専門家に対してNBOを教授した。また、平成28年度のトレーニング受講者で認定を受けられるレベルへ達した者はまだ少なかったため、フォローアップの方法を見直した。トレーニング受講後1ヶ月・3ヶ月目のフォローアップmeetingを双方向性のweb会議システムを用いて行うことで、遠方からも参加でき、参加率は8割を超えた。介入者の候補となる実践家の介入の信頼性と妥当性を確保できるよう、講習会受講者の意見も踏まえた介入者養成の方策を見出すべく意見交換会を数回行った。【研究2】では、平成28年度の参加者約70名の講習会前後のアンケートを量的に分析し、平成30年6月にフィレンツェで開催されたNBOトレーナー会議、ローマで開催されたWAIMHにてポスター発表を行った。職種や臨床経験の習熟によりNBO講習会の前後で学び取っている内容に違いがあることがわかり、国内外の専門家からも多くの意見や示唆を得た。講習会参加後6ヶ月目のアンケートの回収率は1割程度と低かったため、データ収集期間を延長し、今年度の受講者37名も研究参加候補者として再びデータ収集を開始した。3年間で100名程度の専門家へ早期介入技術を移転することができたが、介入の際に重要な行動観察一致率が8割超えられた者がまだ少ない。介入研究を開始するには時期尚早であったため、介入技術教授の精度向上に努めた。今年度から日本語だけで講習会を開催することが可能となったため、プログラム内容を整理・拡充することはできた。また、受講後フォローアップの充実を図ることはできた。
2本鎖DNAによる免疫活性化機構の解明と遺伝子ワクチン・遺伝子治療への応用

2本鎖DNAによる免疫活性化に関わる分子を同定し、その分子の遺伝子ワクチンや遺伝子治療における役割を解析することを目的として研究を行った。cDNA発現ライブラリーをスクリーニングした結果、コアヒストンであるピストンH2Bが2本鎖DNA(B-DNA)によるI型インターフェロン(type I IFN)産生機序にかかわっていることがあきらかとなった。siRNAを用いてヒストンH2Bをノックダウンさせる系を確立し、ピストンH2Bの自然免疫における役割について解析した。ヒストンH2Bをノックダウンさせることにより、B-DNAによるtype I IFNの産生が減少した。さらに、H2Bのノックダウンによって、DNAウイルス(アデノウイルス、単純ヘルペスウイルス、パピローマウイルス)の複製効率が著しく高まった。一方RNAウイルスである水庖口内炎ウイルス、脳心筋炎ウイルスのそれには変化はなかった。これらのことから、ヒストンH2Bは、DNAウイルス由来のDNAを認識して、その複製を抑制するための抗ウイルス自然免疫応答を惹起するメカニズムにおいて重要な役割を担っていることが示唆された。また、酵母ツーハイブリッド法を用いたスクリーニング解析から、新規アダプター分子CIAOを同定した。CIAOは、ヒストンH2BおよびIPs-1と相互作用することがあきらかとなり、siRNAを用いたノックダウン解析により、IPS-1を介するtype IIFN産生に機能的に重要な役割を果たしていることがあきらかとなった。また、H2Bが介するシグナル伝達で重要なキナーゼであるTBK1のノックアウトマウスを用いた解析から、DNAワクチンの免疫原性にTBK1が重要な役割を果たすことをあきらかとした。われわれはDNAワクチンの免疫原性に、プラスミドの2本鎖DNA構造が2本鎖RNAと類似した機序で細胞を活性化することが重要であることをあきらかにした。本研究課題では、2本鎖DNAが活性化する細胞内シグナル経路の解明、特に2本鎖DNA認識分子を同定することを主な目的とする。さらに、この分子の機能について分子生物学的、生化学的に解析し、シグナル経路における分子群の相互作用をあきらかとし、最終的にDNAワクチンの免疫原性にこの分子やシグナル経路がどのように関与するか解析し、このメカニズムを調節することで、遺伝子ワクチンや遺伝子治療の効果を制御させる方策を検討し将来の医療に応用することを目的としている。IPS-1/MAVSは2本鎖DNAによる細胞活性化経路の中心的役割を担っており、2本鎖DNA認識分子とも相互作用していることが強く予想される。そこで、この分子をベイトとしてヒト遺伝子ライブラリーをスクリーニングした後、クローニングを行った。数種類の分子が同定され、現在それらの機能について解析している。また、ヒト遺伝子発現ライブラリーをHEK293細胞にトランスフェクションし、2本鎖DNA刺激後のIFN-βプロモーター活性化を指標にスクリーニングし、遺伝子のクローニングを行った。その結果、コアヒストンの一部が2本鎖DNAを介するシグナル活性化に係わる分子として同定された。その役割についても現在解析を行っている。cDNA発現ライブラリーをスクリーニングした結果、コアヒストンであるヒストンH2Bが2本鎖DNA(B-DNA)によるI型インターフェロン(type I IFN)産生機序にかかわっていることがあきらかとなった。siRNAを用いてヒストンH2Bをノックダウンさせる系を確立し、ヒストンH2Bの自然免疫における役割について解析した。一方RNAウイルスである水疱口内炎ウイルス、脳心筋炎ウイルスのそれには変化はなかった。

これらのことから、ヒストンH2Bは、DNAウイルス由来のDNAを認識して、その複製を抑制するための抗ウイルス自然免疫応答を惹起するメカニズムにおいて重要な役割を担っていることが示唆された。また、酵母ツーハイブリッド法を用いたスクリーニング解析から、新規アダプター分子CIAOを同定した。CIAOは、ヒストンH2Bお上びIPS-1と相互作用することがあきらかとなり、siRNAを用いたノックダウン解析により、IPS-1を介するtype IIFN産生に機能的に重要な役割を果たしていることがあきらかとなった。また、H2Bが介するシグナル伝達で重要なキナーゼであるTBK1のノックアウトマウスを用いた解析から、DNAワクチンの免疫原性にTBK1が重要な役割を果たすことをあきらかとした。
集落内水路に関する環境民俗学的研究

集落内水路はほぼ全国にみられ、飲料水や洗濯、洗浄、船の運行などに利用されてきた。本研究では環境民俗学の立場から、文献による事例収集および現地調査を実施し、集落内水路を大きく流水型と溜水型に分類した上で、その機能が飲料水や洗濯などの直接身体に接触するものから、間接的な接触へと変化してきたことなどを明らかにし、今後の文化資源化については、景観面での整備だけではなく、その機能の再評価が必要であることを提言した。本研究は滋賀県下の農業集落および都市でみられる水路について、環境民俗学的視点から現在の分布および機能を把握したうえで類型化を行い、また歴史的形成過程について解明することを目的とする。本研究においては、まず滋賀県下の集落内水路について現地調査によって概括的な把握を行ったうえで、その類型化を実施し、各類型の代表となる集落を10箇所程度選定し、その集落において集中的な調査を実施する予定である。また滋賀県下の集落内水路を相対化する上からも、また全国的な集落内水路の状況を把握する上からも、自治体史や民俗調査報告書、建築学や地理学からの集落調査の成果などの文献を検索し、必要な文献については収集し、将来的な集落内水路データベースの構築に備えたい。また滋賀県下の事例と比較するために、全国で8箇所程度の集落を選び、集中的な調査を実施する予定である。また集中調査を実施した集落については絵図、古文書などの調査を実施し、また周辺の考古学的なデータについても収集を行い、集落内水路の歴史的な形成過程について解明する作業も行いたい。以上の滋賀県下および全国の概要調査および集中調査によって、集落内水路の形態および機能の類型化、歴史的考察などを実施する。平成19年度は、研究全体の準備、環境整備的な作業を実施しするとともに、試験的に現地調査を開始し、研究を進める上での方法論や調査手法の検討を行った。前半には研究の中心となる滋賀県下の明治前期の水利関係絵図・文書および村誌などを滋賀県庁において写真撮影し、その整理をすすめた。ことに明治初期に作成された「官自箇所取調書」および添付絵図については県下のほぼ全集落の水路などを書上げた文書であるが、これまで本格的な分析は行われていない資料であり、今後の集落内水路の研究にとって基本的な資料となることが予想される。現在その一部については読解作業を進めている。また図書館などにおいて全国の集落内水路に関する研究論文、自治体史などの検索および複写をおこない、その結果約200地域の事例を把握した。この作業を20年度も継続し、集落内水路に関する事例のデータベースを構築していく予定である。また研究に必要な書籍類や、パソコン・デジタルビデオ・一眼レフデジタルカメラなどを購入した。さらに滋賀県下において5集落の現地調査(東近江市乙女浜・同川南・同阿弥陀堂・安土町常楽寺・甲良町金屋)、新潟県新発田市において図書館における文献調査および同地における2集落の現地調査(新発田市米倉・同茗荷谷)を実施した。現地調査においては集落内のすべての水路を図化し、それに関連する洗い場・井戸・船着場などを地図におとし、代表的なものについては図面を取り写真撮影を実施した。また図面作成作業と並行して、住民からの聞き取り調査も行い、集落内水路の具体的な利用形態についての把握を試みた。滋賀県下の農業集落や都市にみられる集落内水路の現状と機能を理解し、その歴史性についても把握するという目的に従い、平成20年度は滋賀県下において低湿地(東近江市乙女浜・野洲市安治)・平野部(東近江市伊庭・彦根市本庄)・山間部(東近江市ゆずり尾)において、水路および水利用施設の分布を地図化・写真撮影をし、また水利用の詳細について聞き取り調査を実施した。さらに岐阜県飛騨市においても塩屋・杉原・種蔵という山間部の3集落において、水路や水利用施設を地図化・写真撮影をし、あわせて聞き取り調査を実施した。この結果、農業用水路と集落内水路の接続関係にいくつかの類例があることが明らかになってきた。低湿地については、集落内水路の利用について、タブネや水車といった民具との関連が深いことがしだいに明らかになってきたため水利用に必要とされた民具の調査もあらたに開始した。その成果をもとに野洲市歴史民俗博物館において、市史講演会の一環として「低湿地の農業と民具」という発表を行ない市民への還元を試みた。また昨年度に撮影をおこなった滋賀県庁文書のうち、野洲郡村誌および各村絵図の読解作業をおこない、野洲郡村誌についてはほぼ読解が完了している。そのほか図書館などで集落内水路についての文献情報の収集を実施し、現在までに273事例のパソコン入力が完了している。滋賀県下の農業集落や都市にみられる集落内水路の現状と機能を理解し、その歴史性についても把握するという当初からの研究目的に従い、平成21年度は滋賀県下において3集落(長浜市雨森・彦根市下石寺・高島市白谷)の現地調査を行い、また比較の目的で鳥取県においても現地調査(大山町樋口・大山町石井恒)を行った。

これうの現地調査においては、集落内水路およびそれを利用するための洗い場施設などを分布図におとし、写真撮影をおこない、重要なものについては実測を実施した。さらにその使用状況や変遷について地元の住民から聞き取り調査を実施している。また地元の図書館などで当該地域に関する文献の収集などを行っている。鳥取県下の事例においては集落内水路から盆の祖霊を迎える風習があることなどを調査し、精神文化における集落内水路の役割を確認することができた。さらにこれまでに引き続き図書館などで全国的な集落内水路の事例収集を実施し、現在までにその総数は約400に達している。また初年度から実施している県庁文書の翻刻については、21年度に野洲郡の村誌の印刷刊行を予定していたが、文章構成にてまどり翌年度に回すこととした。ただ読解についてはほぼ完了している。これまで3年間の成果の報告として、10月に日本民俗学会年会(東京・國學院大學)において「滋賀県下における集落内水路の利用形態」を口頭発表し、3月には『人間文化』27号(滋賀県立大学人間文化学部)に「湖東地域における集落内水路の機能とその変化」という論文を発表した。平成22は、前年度の成果に基づき地域的な水路網調査および文献による調査を実施するとともに、研究全体の総括をおこなった。滋賀県下では、多賀町一円・同町中川原・近江八幡市馬渕などの水路詳細調査および聞き取りを実施した。また昨年度も調査を実施した鳥取県大山町羽田井・樋口においても水路詳細調査および聞き取り調査を実施したほか、大山町の甲川流域において広域の集落内水路の分布と地形の関連についての現地調査をおこない、分布状況を把握した。この結果、河川の伏流水が豊かな地域に集落内水路が多く分布することが明らかになった。また佐賀県神崎市古賀・田中・渡瀬においても詳細水路調査および聞き取り調査を実施し、低湿地における集落内水路の様相の理解に努めた。これらの地区では集落内水路を利用するための民具の調査も実施している。そのほか長野県飯田市遠山地区および岐阜県中津川市馬篭地区においても集落内水路の分布調査を実施した。文献調査としては平成19・20年度に滋賀県庁で撮影した水路関係の明治初期の古文書の読解を実施し、ホリ型の集落内水路が多くみられる野洲郡下の村誌についてはほぼ全文の入力を終えている。また全国の自治体史や民俗報告書などの検索を行い、集落内水路の全国的な状況を把握するため、関西大学図書館・東京都立中央図書館などにおいて検索作業をおこない、そのデータの入力をおこなった。結果的にはこれまで約400件の事例入力を実施している。このデータに基づき一覧表を作成した。この一覧表によって、全国的な集落内水路の分布やその利用法、地域的呼称の概観が可能となった。