hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｔ２Ｋ前置検出器ＮＤ２８０アップグレードによるＣＰ対称性の破れの兆候の確認

本研究の目的は、T2K前置検出器ND280に新型飛跡検出器を導入しニュートリノ振動の精密測定を行い、ニュートリノにおけるCP対称性の破れの兆候を得ることである。現在のT2K実験において系統誤差の主要因であるニュートリノ反応断面積の不定性削減のため、全方位と低運動量の荷電粒子に高い感度を持つシンチレータ型飛跡検出器SuperFGDを実装し、高度化された検出器による向上された飛跡再構成・粒子識別を行う。
反芳香族π電子化合物の電子構造の包括的理解とその集積化

本研究では、芳香族分子の基礎原理であるヒュッケル則に従う[4n]π電子系“反芳香族"分子システムの包括的な電子構造とその酸化還元特性の理解を目指して、様々なπ共役拡張ポルフィリン誘導体を基本骨格とする反芳香族環状化合物を合成し、構造同定及び分光特性の解明を目指している。平成25年度は、既報の24π反芳香族分子"ロザリン"以外にピロールの連結体(ビピロール、ターピロール)を骨格に有する[24]アメチリンおよび[26]ルビリンの合成を行い、得られたメソ位の置換基の数が2つ(アメチリン)、3つ(ロザリン)、4つ(ルビリン)と異なる24π反芳香族拡張ポルフィリン誘導体の系統的な構造ー物性相関について検討した。構造同定(核磁気共鳴(NMR)、X線結晶構造解析など)ならびに光物性(吸収、発光、磁気円二色性(MCD)スペクトル)、フェムト秒時間分解分光特性(過渡吸収スペクトル、二光子吸収スペクトル)、電気化学特性(サイクリックボルタンメトリー(CV))などの総合的な物性評価を行い、反芳香族分子の分子骨格およびπ共役システムの特異性を明らかにすることが出来た。特にロザリン分子において、プロトン化および脱プロトン化を介した特異な酸化還元反応挙動が明らかとなった。また測定結果は、理論計算(DFT法)によって、対応する化学種の電子構造と分子軌道に対応づけし、その芳香族性の度合いについては、NICS値、HOMA値ならびにAICDプロットによって、理論的に定量化した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
モダリティとエビデンシャリティの統合的な形式意味理論

本年度は、昨年度より行っている英語のshouldと日本語の「はず」の認識的/推論的用法の記述・分析を論文化・出版した(Okano & Mori (2015))ほか、ドイツ語scheinenと日本語「ようだ」についての分析を進めた。この研究は、形式意味論の立場から、scheinenと「ようだ」がそれぞれどの程度モダリティ的であるのか、あるいは、証拠的であるのかということを、後述の個々のテストを基に記述することにより、モダリティ・証拠性という2つのカテゴリの相互の位置付けに対する理解をより深めるという本研究課題の一環をなしている。ドイツ語のscheinenおよび日本語の「ようだ」は、ともに証拠的な表現であるということがしばしば指摘される(例:Diewald & Smirnova(2010); Aoki(1986))。一方で、両者についてはそれぞれモダリティ表現であるとの主張も存在する(例:Duden(2006);益岡(1991))。本研究では、形式意味論において(認識的)モダリティを検出するために用いられる一連のテスト、より具体的には(i)現実世界で指示対象を同じくする確定記述同士の置き換え(ii)話者のコミットメント、(iii)モーダルな従属(modal subordination)、(iv)条件節との意味的相互作用、を用いて、これらの表現が典型的な認識的モダリティ表現とは異なる振る舞いを示すということ、ならびに、既存の証拠性・モダリティに関する形式意味論的分析(McCready & Ogata (2007), Davis & Hara (2014))をそのまま適用することの問題点を指摘し、より良い形式的分析の可能性を探った。この研究の一部成果は、ケルン大学との共同ワークショップで発表した。また、本年度中には当初目標としていたレベルでの形式化・理論化には至らなかったが、今後さらなる形式化を目指し研究を継続する予定である(より進展した内容を、日本独文学会2016年春季研究発表会にて発表する予定である)。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、法助動詞・証拠性表現に関する記述・分析の検討を、認識的・推論的な用法を中心に行った。主に以下の2点について成果が得られた。(1)モダリティとエビデンシャリティの連関についての検討モダリティとエビデンシャリティを統一的に分析するための枠組みを提案した。この枠組みでは、証拠性と話者のコミットメントという概念を結びつけることにより、英語mustとドイツ語müssen、ならびにドイツ語werdenとmüssenの認識的用法に関して指摘されてきた主観性の度合いの差を捉えることを可能にする。より精緻な形式化については、今後の課題である。(2)法助動詞の時間指示に関する対照研究申請書の段階では、モダリティ/エビデンシャリティ表現の意味的射程内にある命題(prejacentと呼ぶ)について、当該表現の持つ証拠性に応じて、参照時より未来に位置づけられるprejacentの可否が決定されると予測していた。具体的には、ドイツ語のmussenでは参照時より未来にprejacentが成立することを許容するのに対し、英語のmustでは通常許容されないという観察を、それぞれの法助動詞の証拠性、コミットメントの差から捉えようとしていた。しかし、英独語以外の言語の検討により、そのような対応付けは必ずしも成立しないことが判明したため、分析の修正が求められていた。そこで、Okano (2013)、岡野(2013)では、法助動詞に対してprejacentの評価時間を指定するCondoravdi (2002)の意味論を拡張する分析を行った。この分析では、ドイツ語の法助動詞müssen, könnenについて、そのprejacentの評価時間を拡張せず、時間指示についてはprejacent内の述語の動作様態に依存させる。これは、ドイツ語学において議論されてきた、ドイツ語の現在時についての分析と共通点をもち、モダリティのみならず時制論への理論的含意も含むという点で、大きな成果といえる。本年度は昨年度に引き続き、法助動詞・証拠性表現に関する記述・分析の検討を、認識的・推論的な用法を中心に行った。より具体的には、英語の"should"と日本語の「はず」について、その認識的/推論的用法の記述・分析を検討し、新たな提案を行った。以下の二点がその要旨である。(i)「はず」の証拠的用法に関する分析ここで「証拠的用法」と呼ぶのは、「はず」を用いて表した結論を導くための証拠を、話者が知覚している状況下での用法である。通常このような状況での「はず」を用いた発話は容認度が低いが、「ならば」「ので」節を用いて証拠を明示すると、容認度は上がる。こうした証拠を表す節は、証拠的用法の「はず」によって意味的に前提とされており、英語"should"に関して先行研究で提唱されている、結論を導くための適用条件(Applicability Condition)の明示的な表れである、ということを主張した。この成果については、CHRONOS 11にて口頭発表を行った。(ii)「はず」のコミットメントに関する、更新意味論(update semantics)的分析英語においては、"should"と"must"の認識的用法が、直後に結論の否定を行うことを許すかということに関する差が報告されているが、この差は、日本語の「はずだ」と「ちがいない」にも観察される。

このような表現に対する標準的な枠組みを用いた諸分析の問題点を検討した後、反事実的条件文の更新意味論(update semantics)の枠組みを用いて、上記の現象の分析を提案した。この成果については、LENLS 11にて口頭発表を行った。本年度は、昨年度より行っている英語のshouldと日本語の「はず」の認識的/推論的用法の記述・分析を論文化・出版した(Okano & Mori (2015))ほか、ドイツ語scheinenと日本語「ようだ」についての分析を進めた。この研究は、形式意味論の立場から、scheinenと「ようだ」がそれぞれどの程度モダリティ的であるのか、あるいは、証拠的であるのかということを、後述の個々のテストを基に記述することにより、モダリティ・証拠性という2つのカテゴリの相互の位置付けに対する理解をより深めるという本研究課題の一環をなしている。ドイツ語のscheinenおよび日本語の「ようだ」は、ともに証拠的な表現であるということがしばしば指摘される(例:Diewald & Smirnova(2010); Aoki(1986))。一方で、両者についてはそれぞれモダリティ表現であるとの主張も存在する(例:Duden(2006);益岡(1991))。本研究では、形式意味論において(認識的)モダリティを検出するために用いられる一連のテスト、より具体的には(i)現実世界で指示対象を同じくする確定記述同士の置き換え(ii)話者のコミットメント、(iii)モーダルな従属(modal subordination)、(iv)条件節との意味的相互作用、を用いて、これらの表現が典型的な認識的モダリティ表現とは異なる振る舞いを示すということ、ならびに、既存の証拠性・モダリティに関する形式意味論的分析(McCready & Ogata (2007), Davis & Hara (2014))をそのまま適用することの問題点を指摘し、より良い形式的分析の可能性を探った。この研究の一部成果は、ケルン大学との共同ワークショップで発表した。また、本年度中には当初目標としていたレベルでの形式化・理論化には至らなかったが、今後さらなる形式化を目指し研究を継続する予定である(より進展した内容を、日本独文学会2016年春季研究発表会にて発表する予定である)。本年度は、経験面では前年度の英独語の法助動詞から日本語の文末表現へとその射程を広げることができた。また理論面では、定義の明確な更新意味論を用いることで、より精緻化することができた。以上のことから、認識的モダリティ、推論的エビデンシャリティのサブカテゴリ内での研究目的は、おおむね順調に進展しているといえる。一方で、それ以外のサブカテゴリについての研究は、やや遅れている。これは、前者のサブカテゴリの研究に比重をやや置きすぎたことが理由である。27年度が最終年度であるため、記入しない。理論の精緻化、経験的射程の拡大はこれまでと同様に続けていく。それと同時に、認識的モダリティ、推論的エビデンシャリティ以外のサブカテゴリについての研究にも比重を移していく予定である。
カロリー制限によるSREBP1/LXRを介した細胞傷害・炎症抑制および代謝の変化

カロリー制限(CR)による抗老化・寿命延長作用のメカニズムとして、白色脂肪組織の形質変化(脂肪細胞の小型化、代謝の活性化、炎症の抑制)が重要であり、さらにこの形質変化にsterol regulatory element binding protein (SREBP) 1cが関与している可能性を検証した。CRを行ったSREBP1cノックアウトおよび野生型マウスの解析から、CRによる白色脂肪組織の形質変化のうちSREBP1cにより制御されていると考えられる4つの遺伝子群を同定した。加えて、108週齢現在、自由摂食群、CR群とも、SKOマウスの生存率が抑制されており、またCRに伴う最大体重の減少率がSKOマウスにおいて抑制されているようであった。今後、さらなる検討が必要であるが、本研究成果はCRの作用の一部にSREBP1cが関与している可能性を強く支持するものである。カロリー制限による(CR)による白色脂肪組織(WAT)の形質変化に、転写因子であるsterolregulatory element binding protein(SREBP)1が関与している可能性を明らかにするため、CRを行ったSREBP1ノックアウト(KO)マウス、自由摂食したSREBP1KOマウス、CRを行った野生型マウス、自由摂食した野生型マウス、各群各群40匹ずつを飼育し、そのうち半数(実験群)を8カ月齢で屠殺、実験に必要な臓器を採取、保存した。また、残り各群20匹は寿命集団として現在も飼育している。実験群においては、現在まで、屠殺時の体重、臓器重量、摘出した主要臓器の組織像を解析した。体重はSREBP1KOマウスで、有意に高いものの、CRが体重、臓器重量、組織像に及ぼす影響は見られなかった。今後、炎症系サイトカインや代謝関連遺伝子発現などを解析する予定である。また寿命集団は、死亡時に随時解剖をおかない、死因等を解析予定である。実験動物における若年時からの適度のカロリー制限(CR)は、様々な疾患の発症や生理的な老化現象を抑制し、寿命を延長する。我々は、今までの研究成果からCRのメカニズムとして、白色脂肪組織の形質変化(脂肪細胞の小型化、代謝の活性化、炎症の抑制)が重要である可能性、さらにCRによる白色脂肪組織の形質変化に、転写因子であるsterol regulatory element binding protein (SREBP)1およびliver X receptor(LXR)が関与している可能性を示唆した。本研究において、我々は野生型マウス(SWL)ではCRにより発現が増加するが、SREBP1ノックアウトマウス(SKO)ではCRによる発現増加が抑制されている遺伝子群、すなわちCRによる白色脂肪組織の形質変化のうちSREBP1により制御されていると考えられる遺伝子群を同定した。また、SKO自由摂食群(SKO/AL)とカロリー制限群(SKO/CR)、野生型AL群(SWL/AL)とCR群(SWL/CR)の寿命を解析しているが、108週齢現在で生存率は各々33%、55%、67%、80%で、SKO群の寿命が有意に短いようである。飼育期間中の最大体重は、35.9±5.4g、26.8±2.0g、34.2±4.8g、22.0±1.9gであり、CRに伴う体重比(CR/AL)はSKOで74%、SWLで64%であり、CRが最大体重に及ぼす影響はSREBP1ノックアウトにより抑制されているようであった。今後、さらなる検討が必要であるが、本研究成果はCRの作用の一部にSREBP1が関与している可能性を強く支持するものである。
既婚女性の妊孕性の認識とRLPに基づく健康教育プログラムの開発

本研究の目的は、既婚女性が自身の妊孕性をどのように認識し、また生殖の人生設計であるリプロダクティブライフプラン(RLP)についてどのような考えを持っているかを明らかにし、既婚女性のRLPへの支援としての健康教育プログラムを開発することである。平成30年度は、前年度に実施した質問紙調査にて、将来子どもを希望している30代の有職既婚女性496名の回答で得られたデータの、統計学的手法による解析を進めた。その結果、「あなたは今すぐ妊娠してよいと思いますか」の回答である「今すぐ妊娠可能」「仕事上今すぐは不可能」「仕事以外で今すぐは不可能」「考えたことがない」の4群で、身体的生殖能力の認識である妊孕性知識得点は「今すぐ妊娠可能群」が他の群に比べて有意に高かった(p<0.001)。しかし自身が認識する自分が妊娠できる確率では、「仕事上今すぐ不可能群」が有意に高く(p<0.001)、自身が考える自分が何歳まで子どもを産めるかの年齢は「考えたことがない群」が有意に高かった(p<0.05)。また「今すぐ妊娠可能群」で、過去に不妊の心配ありの割合が高かった(p<0.001)。欲しい子どもの数の項目では「今すぐ妊娠可能群」が有意に高かった。最初の子どもを産みたい年齢では「考えたことがない群」が有意に高く、希望する生殖ビジョンの実現可能性の確率は、「仕事上今すぐ不可能群」が有意に高かった(p<0.05)。「今すぐ妊娠可能群」は、身体的生殖能力の認識が高く、不妊の心配をしており、自身の妊孕性を意識している影響が考えられる。一方「仕事上今すぐ不可能群」は、自分の妊娠できる確率を他群より高く評価し、希望する生殖ビジョンの実現可能性の確率も高く見積もっていた。つまり、子どもは欲しい時にできるという考えが影響し、妊娠の先延ばしにつながっていることが考察された。質問紙の内容に時間をかけて検討したため、量的データの実施が予定より1年遅れ、それに伴って分析の進捗も遅れている状況である。また、質問紙調査の項目が多くなったことにより、多くの貴重なデータを得ることができたが、その分さまざまな統計手法による分析を実施しており、時間が要することとなった。今年度は、得られた結果を基に、女性のリプロダクティブライフプラン(RLP)の実現への支援に必要な介入を検討していく。現時点では、30代の有職既婚女性のRLPには、妊孕性の知識やキャリアに対する考えが影響していることが見えてきた。晩婚晩産が進む現状のなかで、それぞれの女性が持つRLPに近い実現が叶うよう、生殖医療の専門職として、女性を取り巻く環境まで視野に入れた支援を検討していく必要がある。よって、女性のRLPに影響を与える因子をより具体的に明らかにするため、補完的な量的・質的調査を検討する。また、専門職の意見をふまえながら、子どもを希望する女性への健康教育プログラムの検討および開発に取り組み、その評価を目指す。既婚女性が自身の妊娠する力である妊孕性をどのように認識し、また子どもを持つことに関する人生設計であるリプロダクティブライフプラン(RLP)についてどのような考えを抱いているかを明らかにする目的で、半構造的面接と質問紙調査を平行した探索的デザインでの研究を進めている。質的調査では、スノーボールサンプリングにて面接をした研究参加者4名からのデータの分析を進め、今後の調査の方向性を検討した。面接で得られた結果として、対象の既婚女性達は全員、出産後も就業継続を希望しており、また自身のキャリアと、出産・子育ての折り合いを重視していた。子どもを持つことに対する夫や家族からのプレッシャーについては、それぞれの女性で多様であった。家族からの挙児の期待を負担に感じているケースや、家の跡取りという重圧を感じているケースがあった。自身の妊孕性については、年齢・健康を意識した発言があったが、知識不足が否めない実態があった。子どもを持つのに適した年齢より自分が遅れがちであると考える言葉もあった。これらのことから、今後の面接においても、キャリアと妊娠・子育ての折り合いを強く意識している女性の心理に目を向けるとともに、夫や家族の影響は女性それぞれで異なる点、また妊孕性の知識や認識についても個人差があることを考慮した調査が求められる。量的調査においては、28年度は質問紙の作成を行った。海外の先行文献を基にして概念図を作成し、それぞれの概念に沿って質問項目の検討を重ねた。質問項目の内容は、面接結果も参考にし、希望する生殖のプラン、妊孕性に関する知識、キャリアデザイン、社会的環境や文化的背景、夫婦の関係性等で、尺度を活用して構成した。28年度は質問紙の作成に留まったが、29年度には調査を実施予定である。28年度の計画は、既婚女性の自身の妊孕性の認識とリプロダクティブライフプラン(RLP)の明確化であった。研究デザインとして、Mixed Method Research(混合研究法)を用いて、質的調査と量的調査の完了を目指したが、質的調査については4名の面接内容の検討に留まり、量的調査については質問紙作成までに留まった。文献検討をして概念図の作成に至ったことや29年度も継続して行う調査の方向性が得られたことは成果であったが、当初の計画に比較するとやや遅れている状況であるため。

本研究の目的は、既婚女性が自身の妊孕性をどのように認識し、また生殖の人生設計であるリプロダクティブライフプラン(RLP)についてどのような考えを抱いているのか実態を明らかにする。そして、既婚女性のリプロダクティブライフプラン(RLP)の支援に必要な生殖に関する健康教育プログラムを開発する、としている。29年度は、探索的Mixed Methodsデザインにおける量的データ収集および分析の一部を行った。データ収集方法としては、対象を30代の子どものいない有職既婚女性とし、ウェブにて質問紙調査を実施した。その結果、497名から回答を得た。対象の女性の平均年齢は34.5±2.8歳、夫は36.4±5.4歳であった。希望する子どもの数は、56.1%が2人としたものの、35.8%は1人と答えた。「自分が妊娠できる可能性は何%だと思うか」の質問に対して平均回答は40.5%であり、50%を切る結果となった。また、婦人科受診歴のある女性は全体の8割を超え、その4人に1人は妊活や不妊等のキーワードが受診の理由に記述されていた。さらに、10%が仕事のため今すぐは妊娠できないと回答した。以上より、30代の子どものいない有職既婚女性は、自身が将来子どもを持つ可能性を低く見積もっていることが推測される。そのことは、不妊を心配しての婦人科受診、子どもができないかもしれない・1人でもできたら幸いという気持ちと関連していると考えられる。同時にキャリアと妊娠のタイミングとの調整にも直面している実態も明らかになった。今後はこれらの結果に加えてさらに分析をすすめ、自身の家族像、生殖能力の認識、夫婦の関係性、社会環境的要因、文化的背景など、どの因子がどのようにリプロダクティブライフプラン(RLP)に影響しているか、統計学的手法で変数間の相関を確認し構造モデルを明らかにしていく。当初は28年度に量的データの収集・分析を計画していたが、データ収集が29年度の実施となり、また分析もまだ途中であるため。リプロダクティブライフプラン(RLP)の概念は、わが国ではまだ明確ではなく、質問紙作成にあたって海外の文献を参考に検討した。そのため、熟考した質問紙の作成に時間を要した経緯がある。本研究の目的は、既婚女性が自身の妊孕性をどのように認識し、また生殖の人生設計であるリプロダクティブライフプラン(RLP)についてどのような考えを持っているかを明らかにし、既婚女性のRLPへの支援としての健康教育プログラムを開発することである。平成30年度は、前年度に実施した質問紙調査にて、将来子どもを希望している30代の有職既婚女性496名の回答で得られたデータの、統計学的手法による解析を進めた。その結果、「あなたは今すぐ妊娠してよいと思いますか」の回答である「今すぐ妊娠可能」「仕事上今すぐは不可能」「仕事以外で今すぐは不可能」「考えたことがない」の4群で、身体的生殖能力の認識である妊孕性知識得点は「今すぐ妊娠可能群」が他の群に比べて有意に高かった(p<0.001)。しかし自身が認識する自分が妊娠できる確率では、「仕事上今すぐ不可能群」が有意に高く(p<0.001)、自身が考える自分が何歳まで子どもを産めるかの年齢は「考えたことがない群」が有意に高かった(p<0.05)。また「今すぐ妊娠可能群」で、過去に不妊の心配ありの割合が高かった(p<0.001)。欲しい子どもの数の項目では「今すぐ妊娠可能群」が有意に高かった。
堆積軟岩(大谷石)地下空間の陥没メカニズムの研究

1.大谷石の間隙は全体の40%で、間隙中の水と気体の挙動が強度に影響を及ぼす。岩というより超過圧密土としての性質が卓越する。2.地下水面下にある大谷石を地上で自然状態に放置すると、急速に脱水が進行する。これを吸収させても飽和度は80%にしか戻らない。3.完全飽和及び完全乾燥状態の大谷石の一軸圧縮強度は共に100kgf/cm^2程度で大きいが、上記の乾燥履歴を受けたものは強度が50%以下になる。4.大谷石は多孔質材料であるコンクリートと同様にクリープ挙動をする。50年以上安定している残柱の応力状態を考えると、応力比70%がクリープ破壊のめやすとなる。5.深い陥没は、残柱の逐次クリープ破壊に起因するもので、広い範囲の支持体を失った天盤が曲げ破壊することによって生じるものである。6.浅い陥没は、残柱破壊を必ずしも伴わず、地下水位上で風化を受け易い天盤の曲げ破壊によるものである。7.天盤のドーム状崩落やせん断破壊は曲げ破壊より起こりにくい。8.陥没・落盤等の事故の時系列解析の結果、これらのイベントは地球潮汐応力の球テンソル成分が圧縮の時に起こり易いことが分かった。限界状態にある天盤に対して、地球潮汐応力がトリガー効果を与えたものと考えられる。9.陥没前の地盤振動を解析した結果、約15日の卓越周期を得た。これも地球潮汐応力の影響を示している。10.実際の空洞直上のボーリング孔に高感度ひずみ計を埋設して計測を続けているが、地球潮汐力によるひずみを明確に捉えている。付近の地震計の動きとの相関を追っている状況である。1.試作した高感度ひずみ計を宇都宮市大谷町瓦作の廃坑上部に削孔したボーリング孔内に設置した(深さ40m)。充填した無収縮モルタルの発熱により計測値の変動が安定した後、本格的な岩盤ひずみの計測を平成5年度にも続行する。この廃坑付近は最近地振動が頻発しており、潮汐力によるひずみとともに局所的岩石ひずみの計測が期待される。収録されたデータは電話線により各研究者が随次検出して利用できるようにした。2.クリープ試験試作したクリープ試験装置を用いて直径50mm、高さ10Ommの大谷石供試体のクリープ試験を多数実施した。クリープ破壊を予測するための応力比ー破壊時間の相関は良好で、これまでの成果とよく一致した。これによって残柱が細く、且つばらつきの多い地下空間の逐次破壊-陥没のメカニズムが説明でき、陥没前の地震計の記録とよい対応が得られた。3.岩石強度試験採取直後の完全飽和状態から乾燥して行く過程の強度は若干低下するが、完全乾燥時の強度は完全飽和時の強度より30%大きい。しかし、飽和-乾燥-吸水の履歴を受ける岩石の強度は、1回のサイクルで飽和時強度の1/2に低下することが分り、乾湿履歴が地下空間陥没の重要なファクターであることを示した。4.地震計記録の解析平成2年4月29日に陥没した空洞の1年前から地震記録をフーリエ解析して、約15日及び30日の卓越周期が得られた。大陰による地設潮汐が陥没のトリガーになりうることを示唆している。これを吸水させても飽和度は80%にしか戻らない。

3.完全飽和及び完全乾燥状態の大谷石の一軸圧縮強度は共に100kgf/cm^2程度で大きいが、上記の乾燥履歴を受けたものは強度が50%以下になる。4.大谷石は多孔質材料であるコンクリートと同様にクリープ挙動をする。50年以上安定している残柱の応力状態を考えると、応力比70%がクリープ破壊のめやすとなる。5.深い陥没は、残柱の逐次クリープ破壊に起因するもので、広い範囲の支持体を失った天盤が曲げ破壊することによって生じるものである。6.浅い陥没は、残柱破壊を必ずしも伴わず、地下水位上で風化を受け易い天盤の曲げ破壊によるものである。7.天盤のドーム状崩落やせん断破壊は曲げ破壊より起こりにくい。8.陥没・落盤等の事故の時系列解析の結果、これらのイベントは地球潮汐応力の球テンソル成分が圧縮の時に起こり易いことが分かった。限界状態にある天盤に対して、地球潮汐応力がトリガー効果を与えたものと考えられる。9.陥没前の地盤振動を解析した結果、約15日の卓越周期を得た。これも地球潮汐応力の影響を示している。10.実際の空洞直上のボーリング孔に高感度ひずみ計を埋設して計測を続けているが、地球潮汐力によるひずみを明確に捉えている。付近の地震計の動きとの相関を追っている状況である。
膜結合型インターロイキン12（IL-12）による抗腫瘍免疫増強作用

IL-12は2つの異なるサブユニットp35、p40から構成され、分泌型の他、膜結合型が存在することが知られている。p35はIL-6とp40はIL-6受容体と相同性があることから、IL-12はリガンドと受容体が予め結合したような構造をとっていると考えられる。ADAM17阻害薬は樹状細胞上の膜結合型IL-12を増加させ、OT-II細胞のTh1誘導能を高めることを発見した。このメカニズムとして、膜結合型IL-12がOT-II細胞の分化誘導を行っている他、IL-12受容体複合体により膜結合型IL-12を介してBMDC側へ刺激を入れているのかどうかを解析している。これらの解析結果から、ADAM17阻害薬のTh1誘導メカニズムや抗腫瘍免疫への関与を調べて行く予定である。IL-12p40の変異体を作成し、ADAM17による切断部位を決定しようとしているが、変異を導入することにより、蛋白の不安定性が増すのか、蛋白自体の発現が低下してしまう。この問題を解決するのにやや時間がかかっている。上記の問題点解決を含め、以下の実験を行ってみる。IL-12p40には従来の膜貫通部位が存在しないため、どのようにして膜結合体となっているのかをまず明らかにしていこうと考えている。その方策として、膜貫通部位をIL-12p40のC末端に導入し、強制的に膜結合型にして、分泌型が出てくるのかどうかを検討してみる。例えば、分泌型が出現しない場合、ADAM17はIL-12p40を直接切断しているのではなく、他の会合分子の存在を示唆すると思われる。実験の進捗がやや遅れ、使用する試薬等の量が少なかったために次年度への繰越額があった。次年度で研究用試薬に使用する予定である。
多様体上の変換の研究

この研究の目標は、リ-マン多様体上の等長変換の性質を解明することであるが、等長変換のうち、ひとつの測地線上の各点を固定する等長変換をもつリ-マン多様体のうち自明でない例を構成しつつある。この研究は、残念ながら今年度中に完成できなかったが、近い将来に完結できると信じている。上記の研究を進めるとともに、多様体からその接バンドルへの自然変換で得られる幾何学的対象の研究を行なっているが、それらのうち、多様体上のリ-マン計量については次のような成果が得られた。多様体のリ-マン計量から2階の自然変換で得られるすべての計量をすでに構成しつくしているが、それらの幾何学的特性はこれまでのところ充分には解明されていない。そこで、これらのうち、特に注目に値するチ-ジャ-・グロモ-ルの計量の幾何学的特徴のうち、基本的・基礎的な性質を解明した。この計量は、決して一定でない、負の曲率をもつ計量であり、将来にわたり注目し続けたい。これらの研究のために、各種の情報を集めるにあたり当研究費は、費用の一部分をまかなうのに有効であった。また、集めた資料を整理する費用の一部分としても使った。
ビスマルク外交の再検討―独米関係の視角から

本研究は、ビスマルクの外交政策を独米関係の視角から再検討するものである。ルクセンブルク危機(1867年)から独仏戦争(1870ー1871年)までの間に、彼は南北戦争直後の米国に接近を試みていた。本研究を通じて、(1)彼の狙いが反仏的な同盟を米国と結ぶことではなく、米国で軍艦を調達、あるいは当時の国際海洋法であった1856年4月の「パリ宣言」の改定を提起して米国との連携を図ることにあったこと、(2)その背景には独仏間の著しい海軍力の差と、グローバルに展開するドイツ商船を保護する必要に彼が迫られていたこと、(3)それ故に彼は独仏戦争中終始親米的姿勢を維持したこと、これら3点が明らかとなった。本研究は、南北戦争直後の米国にプロイセン首相ビスマルクが接近を試みていたことを示す史料を手掛かりに、独米関係という視角からビスマルク外交を再検討するものである。一年目である本年度の目標は、1これまでに集めてきた史資料の収集と整理、2米国での史料調査、3研究成果(中間報告)の公開であった。本年度の研究実績は、以下のようにまとめられる。1.未公刊史料ならびに関連文献の収集:2015年5月にワシントンD.C.にあるアメリカ国立公文書館ならびにアメリカ議会図書館を訪問し、そこで1860年代後半におけるアメリカ国務省文書ならびに海軍文書を調査して史料収集に努めた。さらに、同年8月には本来予定にはなかったのだが、米国での史料調査の成果を踏まえて急遽ベルリンにあるドイツ連邦文書館とプロイセン枢密国家文書館を訪問し、関連するプロイセン外務省文書を調査して史料収集に努めた。未公刊史料の収集とあわせて、特に19世紀のプロイセン・ドイツ海軍に関する文献の収集にも努めた。2.研究成果の公開:上記の史料調査結果を交え、1867年におけるビスマルクの対米打診に関するこれまでの研究成果をまとめたものを、1本の論文にまとめた。この論文は「1860年代後半のビスマルク外交とアメリカ合衆国:2つの対米打診を手掛かりに」という題目で、大内宏一編『ヨーロッパのなかの思想』(彩流社、2016年3月)所収論文として刊行された。初年度の目標に設定した3点(1これまでに集めてきた史資料の収集と整理、2米国での史料調査、3研究成果の公開)を、いずれも予定通りに達成することができたため。二年目である本年度は、考察対象時期を1867年から独仏戦争期(187071年)にまで広げた上で、当初は1先行研究の収集と整理、2米国での史料調査を目標に設定していた。このうち2に関しては、平成27年度の研究実施状況報告書にも記載したように、このときのビスマルクの対米政策がイギリスを巻き込んだ海洋問題(1856年4月のパリ宣言改定問題)と関連していることが平成27年度の史料調査で明らかになったため、当初の計画を変更してドイツとイギリスで史料調査を行うことになった。以上の点を踏まえた上で、本年度の研究実績としては、関連文献並びにドイツとイギリスでの未公刊史料の収集を挙げることができる。具体的には、2016年9月にベルリンにあるドイツ連邦文書館とドイツ外務省文書館を訪問し、そこで独仏戦争期のプロイセン外交文書(特に普米間の政治問題に関するワシントン駐在プロイセン公使と外務省間のやり取り、プロイセン海軍に関する文書、戦時の船舶航行に関する文書)を調査して史料収集に努めた。また、2017年3月にはキューにあるイギリス国立公文書館を訪問し、そこで独仏戦争に関連するイギリス外交文書(特にベルリン駐在イギリス大使ならびにワシントン駐在イギリス公使と外務省間のやり取り)を調査して史料収集に努めた。初年度に設定した目標2点(1先行研究の収集と整理、2米国での史料調査)を(2については調査先を米国からドイツとイギリスに変更したものの)ある程度達成することができたため。三年目にして最終年度にあたる本年度は、当初1ドイツでの史料調査、2研究の総括と研究成果の公開を目標に設定していた。しかしながら、平成28年度の研究実施状況報告書にも記載したように、1867年から独仏戦争(187071年)に至るまでのビスマルクの対米政策が、イギリスを巻き込んだ海洋問題(1856年4月のパリ宣言をめぐる問題)と関連していることが平成27年度の史料調査で判明したため、当初の計画を変更して平成28年度にドイツとイギリスで史料調査を行い、当初予定していた米国での史料調査は本年度に行うことになった。以上の点を踏まえた上で、本年度の研究実績としては(1)米国、イギリス、ドイツでの未公刊史料の収集と(2)研究の総括と研究成果の公開、これら2点にまとめることができる。(1)に関しては、2017年9月にボストンのマサチューセッツ歴史協会とニューヨーク公共図書館を訪問し、当時のベルリン駐在米公使バンクロフト(George Bancroft)の私文書(特に独仏戦争期の独米関係を扱った私信や報告書の草稿)を調査した。そして、そこでの調査結果に基づいて、2017年11月に再度イギリスとドイツにて史料調査を行った。

イギリスではキューにあるイギリス国立公文書館にて、ドイツではベルリンにあるドイツ連邦文書館およびプロイセン枢密文書館にて、独仏戦争期の独米関係および海洋問題に絡む文書を調査して、史料収集に努めた。(2)に関しては、これまでの研究成果をまとめたものを2017年10月29日(日)に2017年度広島史学研究会大会の西洋史部会にて「独仏戦争時のビスマルク外交とアメリカ合衆国ー海洋問題の視角から」と題して研究報告を行った。本研究は、ビスマルクの外交政策を独米関係の視角から再検討するものである。ルクセンブルク危機(1867年)から独仏戦争(1870ー1871年)までの間に、彼は南北戦争直後の米国に接近を試みていた。本研究を通じて、(1)彼の狙いが反仏的な同盟を米国と結ぶことではなく、米国で軍艦を調達、あるいは当時の国際海洋法であった1856年4月の「パリ宣言」の改定を提起して米国との連携を図ることにあったこと、(2)その背景には独仏間の著しい海軍力の差と、グローバルに展開するドイツ商船を保護する必要に彼が迫られていたこと、(3)それ故に彼は独仏戦争中終始親米的姿勢を維持したこと、これら3点が明らかとなった。次年度以降は、考察対象時期を1867年から独仏戦争まで広げ、この時期のビスマルクの対米政策と独米関係の解明に努める。具体的には、これまでと同様に国内外で史資料を精力的に収集していく予定である。その際、当初は米国での史料調査を計画していたのだが、ドイツとイギリスに調査先を変更することを検討している。その理由は、ビスマルクが1860年代後半に米国に打診した案件のなかの1つである海洋問題をめぐって、イギリスが大きく関与していることが今年度の調査で明らかになった。そこで、海洋問題をめぐる独米英三国間の駆引きという視角の可能性を含めて、ドイツでの再調査とイギリス国立公文書館所蔵のイギリス外交文書を調査する必要が生じたためである。次年度(本研究課題最終年度)は、本年度と同様に考察対象時期を独仏戦争期に限定して、この時期のビスマルクの対米政策と独米関係の解明に努め、本研究課題の総括と研究成果の公開を目指す。具体的には、これまでと同様に国内外で史資料を精力的に収集する一方、研究報告や学術論文を通じて研究成果の公開を行っていく予定である。史資料収集に関しては、当初の計画ではドイツでの史料調査を予定していたが、本年度行うことができなかった米国での史料調査を次年度に行いたい。その際、当時ベルリンに駐在していた外交官の私文書を調査すべく、訪問先をボストン(Massachusetts Historical Society)とニューヨーク(New York Public Library)に変更することを検討している。ドイツ近現代史史料複写代(海外の文書館での委託業者による複写)を日本から振り込む際の為替相場の問題で、当初予定していた金額よりも若干下回ったため。次年度の文書館調査で史料複写代がどの程度かかるか見通しが立てづらいため、ここで生じた金額は、当初予定していなかった物品に使うのではなく、次年度の史料複写代に割り当てたいと考えたため。本年度は史料複写代(海外の文書館での委託業者による複写)がかさむものと思われていたのだが、ベルリンのドイツ連邦文書館に訪問した折、試験的に持参したデジタルカメラを使っての史料複写が認められ、それが大幅に浮いたため。ここで生じた次年度使用額は、次回の史料複写代(その他)に割り当てることにする。
科学と宗教――日本哲学の観点から

本年度も、公開で3回の研究会を行うとともに、研究会での議論を通して、これまでの研究成果を振り返ることを行った。2018年6月29日には、台湾の東海大学の哲学科のWei-Hung YEN准教授をお招きして、「初期中国中観派と仏教倫理学」と題した講演を行っていただいた。とくに、Sengshao(僧肇)における知者の持つ倫理的含意とJizang(吉蔵)哲学の持つ倫理的含意について発表いただいただき、これらの仏教倫理学が、日常性と宗教の関係について、西田哲学の宗教観を理解するうえでヒントになることが議論された。2018年8月29日には、東京大学の高橋宏知講師をお招きして「宗教を生み出す脳のメカニズム」と題した発表を行っていただき、とくに宗教意識は脳における負担軽減の目的のために発生したという見解に関して議論した。こうした現代において脳科学や認知科学、そしてさらには人類学などの分野でなされている宗教を分析対象とした研究のあり方をさらに理解するために、2018年12月16日には、立教大学准教授のChristopher Kavanagh氏をお招きして「Ritual and Religion Quantified: Exploring the value of cognitive and evolutionary approach to religion」と題する発表を行っていただいた。この発表では、宗教に関する現代の認知科学的アプローチの紹介とともに、特に宗教儀式の持つ社会的アイデンティティの確立や社会的結びつきの形成の役割が示された。この会では同時に、宗教における社会的結合の形成の役割に関連して、研究分担者の柳澤氏から、宗教的な倫理と世俗的倫理との対比という観点から、倫理の基礎を形成する宗教という見方についての発表がなされ、宗教と倫理の関係をめぐって議論を深めることができた。本研究の課題は、科学技術の発達した現代世界の中で持つ宗教の意味と位置を解明することにある。そしてこの課題を日本という文脈を考慮して行うために、日本哲学における科学と宗教の関係をめぐる問題に焦点を合わせる。本年は、研究期間の最初の年に当たり、科学と宗教をめぐる問題に関して分担者間の相互理解を深めることをおこないながら、専門家を招聘して視野を拡大することを試みた。具体的には、6月に上智大学の田中裕教授にホワイトヘッドを中心に科学と宗教の関連に関するお話を伺った。8月には、分担者の柳澤田実氏によるG・ベイトソンの世界観に関する発表を行ってもらい、それに基づいて議論した。3月には、龍谷大学の伊藤邦武教授をお呼びして「科学と宗教、特に仏教の場合などー鈴木大拙、スウェーデンボルク、ジェイムズをめぐって」と題する講演を行っていただいた。この講演では、キリスト教の場合とは違って仏教の場合に見られる科学と宗教の問題を特に「法(ダルマ)」の概念を中心に紹介していただき、それをさらに鈴木大拙からジェームズまで広げて考える可能性を示唆していただいた。このような研究会を通して、科学と宗教をめぐる問題の広がりを理解することができた。以上の研究会はすべて公開で行われ、それぞれの機会に、多様な聴衆の方からも刺激を受けることができた。本研究では、科学と宗教をめぐるこれまでなされてきた議論を概観すると同時に、その幅をできるだけ広げることを目指している。この点で、今年は、ホワイトヘッド、ベイトソン、九鬼周造、鈴木大拙、ジェイムズなど幅広い思想家の見解を検討することができ、視野を広げるために大いに役立った。また、分担者の板橋勇仁氏が上海の復旦大学を訪れ講演する機会を得るなどして、東アジアの研究者とのネットワークの形成を進めることができたことも大きな成果である。本件研究の課題は、科学技術の発達した現代世界のなかで持つ宗教の意味と位置を解明することにある。さらには、この課題を特に日本という文脈を考慮して行うために、日本哲学における科学と宗教の関係をめぐる問題に焦点を合わせる。昨年度は、主に日本哲学における科学と宗教の関係をめぐる問題を理解することを試みた。具体的には、2017年6月にアメリカの西田哲学の研究者であるJ. Krummel教授を招聘して、連続講演会を行った。また、2018年3月には、研究分担者の板橋勇仁氏による下村寅太郎における科学と宗教、ならびに田口茂氏による田辺元における科学と宗教をめぐる問題に関する発表と議論を行う研究会を開催した。どちらも、公開で行った。6月9日のKrummel氏の講演会では、西田の場所論をキアスム的場所論と解釈するkrummel氏の西田解釈を巡って、森里武氏並びに白井雅人氏による批判的なコメントをもとに議論が行われた。6月10日の講演会では、そうした西田解釈をさらに発展させた"Kenotic Chorologyas A/theology in Nishida and Beyond"と題された発表が行われた。この発表では、西田にみられる無の場所における無化を通しての存在の成立という論理をKenotic Chorologyとして特徴づけ、このような論理が、否定神学をはじめ現代の哲学的思惟や、さらには神の死をテーマとする議論に至るまで様々な仕方で見られることが論じられた。とりわけ、Kenotic Chorologyという考え方は、科学と宗教という仕方でしばしば安易に語られる対立図式とは違った仕方で、現代の科学技術の発展した世界で、地球環境問題や自然に対する人間の責任を論じる際にも示唆を与えてくれる可能性を持つものとして、今後議論を深めていく必要のあることが確認された。当初予定していた講演会や研究会を実施することができた。それによって、西田哲学の射程の広さや、下村寅太郎や田辺元における科学並びに宗教の位置づけへの理解を深めることができた。これらの理解を基礎として、より広い視点で、日本における科学と宗教の問題の意味をさらに探究することが課題である。

本年度も、公開で3回の研究会を行うとともに、研究会での議論を通して、これまでの研究成果を振り返ることを行った。2018年6月29日には、台湾の東海大学の哲学科のWei-Hung YEN准教授をお招きして、「初期中国中観派と仏教倫理学」と題した講演を行っていただいた。とくに、Sengshao(僧肇)における知者の持つ倫理的含意とJizang(吉蔵)哲学の持つ倫理的含意について発表いただいただき、これらの仏教倫理学が、日常性と宗教の関係について、西田哲学の宗教観を理解するうえでヒントになることが議論された。2018年8月29日には、東京大学の高橋宏知講師をお招きして「宗教を生み出す脳のメカニズム」と題した発表を行っていただき、とくに宗教意識は脳における負担軽減の目的のために発生したという見解に関して議論した。こうした現代において脳科学や認知科学、そしてさらには人類学などの分野でなされている宗教を分析対象とした研究のあり方をさらに理解するために、2018年12月16日には、立教大学准教授のChristopher Kavanagh氏をお招きして「Ritual and Religion Quantified: Exploring the value of cognitive and evolutionary approach to religion」と題する発表を行っていただいた。この発表では、宗教に関する現代の認知科学的アプローチの紹介とともに、特に宗教儀式の持つ社会的アイデンティティの確立や社会的結びつきの形成の役割が示された。この会では同時に、宗教における社会的結合の形成の役割に関連して、研究分担者の柳澤氏から、宗教的な倫理と世俗的倫理との対比という観点から、倫理の基礎を形成する宗教という見方についての発表がなされ、宗教と倫理の関係をめぐって議論を深めることができた。来年度は、日本哲学の観点からの検討を集中的に行う予定である。そのために、6月には、アメリカの西田哲学の研究者Krummel教授を招聘し、連続研究会を行う予定である。さらには、下村寅太郎、田辺元などを取り上げる研究会を行う予定である。こうして、日本哲学の観点からの科学と宗教に関する見方について一定の見通しを得ることに努める。本年は、本研究の最後の年度になるので、これまでの成果を踏まえて研究のまとめを行う必要がある。同時に、現在様々な形で進められている宗教に対する科学的研究、例えば、脳科学から見た宗教の位置づけなど、理解しておくべき課題も多い。そこで、脳科学などの分野に詳しい専門家を呼んで研究会を行うことなど、視野をさらに広げる試みを推進する予定である。次年度に、外国(アメリカ)の研究者を招聘して連続研究会を行う予定で、そのために多くの資金を必要とするために、繰り越しを行う予定にし、物品費(主に図書費)を節約した。
画像の自動診断による食事調査方法の日本食への応用

本研究では、アメリカとオーストラリアで開発され、妥当性の検討ができているスマートフォンの食事調査のアプリケーションを日本で使用するための準備を行った。初年度には、開発者とのディスカッションにより、日本で活用するために必要なデータベースについて情報交換をおこなった。また、このアプリケーションは、スマートフォンを用いて撮影した食事の写真をもとに、食事内容を自動判別するために、写真撮影の条件が設定されている。その撮影条件が日本の食事において活用が可能かの検討を行った。1.写真から自動判別を行うための食事撮影条件である撮影の角度、基準となるマーカーを置いての1週間の食事の写真撮影を栄養学専攻の学生及び他学部の学生に依頼した。それらの写真を自動判別に必要な項目をもとに適切さの判断を行った。その結果、日本では深さのある食器が多く使用されており、指定された角度での撮影では、容器の中の食事が十分に撮影されない場合が多くみられた。また、食器数が多いことが多く、すべてを1枚の写真に撮影しようとすると、自分の食事の一部が欠ける写真や他の人の食事の写りこみが多くみられた。本内容については、現在、投稿準備中である。2.写真からの食事調査では、料理を分解して栄養計算をするのではなく、料理単位での栄養素のデータベースが必要であるが、国内には適切なデータベースが存在しなかった。そのため、国民健康・栄養調査の二次利用により、代表的な料理について食材の種類、重量を整理し、料理単位のデータベースを作成した。このデータベースについては、引き続く科研費の研究において、試用し改善を加えたうえで公表を予定している。本課題では、Zhuら及びSixらにより開発されたスマートフォンのアプリケーションによる食事の写真の自動判別による食事調査方法が日本食へ適用可能かを検討している。初年度は、開発者であるアメリカおよびオーストラリアの研究者との会議を行い、日本で使用するために必要なデータベースや予備研究の内容を検討した。その結果、食品成分表のみでなく料理成分表が必要なこと、代表的な料理を抽出すること、一部の料理については成分値の測定や比重の計測が必要なこと、各種料理の基礎となる写真の収集、使用にあたってのフィージビリティスタディーが必要なことが明らかとなった。料理データベースについては既存の論文等を精査したところ、新たに作成が必要であることが明らかとなり、栄養疫学の専門家を交えて検討し、作成のための手順を整理した。成分値の測定及び比重の測定については測定方法についての情報収集をした。フィージビリティスタディについては、開発者らとも研究内容を検討し、2年目に調査が開始できるように準備を行った。開発者らを招聘して会議を行ったところ、研究申請時にメールで情報交換していた時よりも、日本での使用のために必要なデータベースや基礎研究が多くあることが判明したため、当初予定よりは遅れている。また、アプリケーションに、栄養計算までするシステムとバランスのチェックをするのみのシステムがあることが判明した。栄養計算システムについては、多数のデータを整備しないと使用できないため、それらのデータ整備とバランスチェックができるための準備を進めている。必要なデータや基礎研究が明確になり、それらの準備は順調に進んでいる。本研究では、当初、アメリカとオーストラリアで開発され妥当性の検討ができているスマートフォンのアプリケーションについて日本での活用が可能なように、データベースの作成と改良を行った上で、日本語版の作成を行うことを目的としていた。しかし、初年度に開発者との詳細な検討をしたところ、日本における料理成分表の構築が必要なこと、また日本食の写真撮影について自動判別が可能な写真が撮れるかについて検討が必要なことが判明し、本研究期間内では、日本における料理成分表の構築と自動判別プログラム使用に際してのフィージビリティースタディーを実施することに研究内容の修正を一部、行った。1.料理成分表の構築については、国内で大規模な栄養疫学研究を行っている研究者を研究分担者に2年めより追加した。地域が限定されるが詳細な食事の調査がされている疫学研究によるデータ及び二次利用申請により国民健康・栄養調査のデータを活用し、それらを整理し日本人の料理成分表の構築をしている。現在、それぞれの粗データについて、料理名等の整理中である。粗データの整理は順調に進行している。2.フィージビリティースタディーについては、栄養学系の学生20名及び栄養系以外の学生20名に対して、自動判別プログラムの際と同条件でのスマートフォンでの食事の撮影を依頼した。現在、写真データとアンケート調査、聞き取り調査のデータを整理中であり、これらの解析から、写真を自動判別させる際の日本での実施の場合の課題や撮影条件等を明らかにする。昨年度のアプリケーション開発者との検討により、一部、研究計画に修整を加えたが、今年度については、料理成分表作成とフィージビリティースタディーは順調に進行している。

その結果、日本では深さのある食器が多く使用されており、指定された角度での撮影では、容器の中の食事が十分に撮影されない場合が多くみられた。また、食器数が多いことが多く、すべてを1枚の写真に撮影しようとすると、自分の食事の一部が欠ける写真や他の人の食事の写りこみが多くみられた。本内容については、現在、投稿準備中である。2.写真からの食事調査では、料理を分解して栄養計算をするのではなく、料理単位での栄養素のデータベースが必要であるが、国内には適切なデータベースが存在しなかった。そのため、国民健康・栄養調査の二次利用により、代表的な料理について食材の種類、重量を整理し、料理単位のデータベースを作成した。このデータベースについては、引き続く科研費の研究において、試用し改善を加えたうえで公表を予定している。フィージビリティースタディについては、倫理審査を終了し、新年度早々に対象者の募集を開始し、56月には実施予定である。料理データベースについては、他のコホートデータの使用について承諾を得、専門家を分担研究者として2年目より加えることで作業を進める準備が順調に進行している。国内全体の状況を反映するために、国民健康・栄養調査の二次利用申請を行い、承諾が得られた。新年度早々より2年間をかけて、料理データベースを整備する。また、代表的な料理の抽出を行い、必要な写真の収集及び比重や成分値の測定方法の検討を行う。アプリケーションについては、各栄養素を計算するシステムとバランスのみを確認するシステムの2種類があることが判明し、今回の研究期間中にはバランスを確認できるシステムを運用できるように検討することと、栄養計算ができるようにデータを整備する予定である。最終年度の平成30年度中に、日本の食事に関する料理成分表を完成させ、料理ベースでの食事調査が可能なようにする。また、29年度に実施したフィージビリティースタディーについては、今年度中の投稿を目指して解析をすすめ、自動判別のアプリケーションにおいて、写真撮影をする際の日本の食事における撮影条件、注意事項などを明確にする。それにより、今後、スマートフォンのアプリケーションによる食事調査や、料理成分表に基づく食事調査など今後の研究につなげることができる。アプリケーション開発者との会議により、日本で準備が必要なデータが多数あること、事前のフィージビリティスタディが必要なことが判明し、実質的に経費が必要な作業以前の計画と準備に従事した。国民健康・栄養調査の二次利用申請を昨年度末から始めたため、データが使用可能になるまでに時間を要し、作業の開始時期が少し遅れた。料理成分表のデータ整理及びフィージビリティースタディーのデータ整理のための人件費及びフィージビリティースタディーの論文発表のために、30年度に経費を使用する予定である。各準備作業が順調に進んでおり、新年度より料理データベースの構築、フィージビリティスタディの開始、代表的な料理の選択を開始する。