hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高機能電波吸収体に関する研究

無線通信環境の問題点を解決する設置環境側の対策手法の一つとして電波吸収体の適用が注目され、これまでにレイトレーシング法による解析や実験用ブースなどを使った実験的研究が広く行われ、種々の吸収体が提案されてきた。しかし、このような吸収体の提案に対して、1.無線LANを想定した環境で実際に無線LAN対応の電波吸収体を設置し、その通信環境の改善効果を実験で検討した例は極めて少ない。2.オフィス内の中央などで使用されるパーティションにおいても、電波が乱反射して影響を及ぼすといった恐れがあるが、パーティションなど室内に設置されたものに電波吸収機能を付加し、無線LANに対応した電波吸収体を検討した例は少ない。そこで、無線LAN環境改善をメインとし、下記の検討をそれぞれ行った。1.一般的な建物への適用を想定し、取り扱いが容易な一般内装建材を組み合わせた無線LAN対応の三層型電波吸収体を、小規模オフィスを模擬した空間に設置し、無線LAN実機を用いた伝搬実験を行った。この結果、まず壁1面への一般建材を用いた三層型吸収体の設置により、通信速度は設置前後で全ての測定点で向上し(平均40%)、吸収体設置による無線LAN通信速度の改善を確認した。2.パーティションに電波吸収機能を付加することで、無線LANで使用される周波数帯域に対応したパーティションタイプ電波吸収体について検討した。この結果、無線LANの使用周波数帯域である2.45GHzおよび5.2GHzにおいて、垂直入射で20dB以上、TE・TM両偏波および円偏波において、入射角度が5度から20度まで、15dB以上の吸収量が得られることを確認した。以上のことから、無線LAN用のパーティションタイプ電波吸収体の実現性を理論的かつ実験的に確認することができた。しかし、このような吸収体の提案に対して、無線LANを想定した環境で実際に無線LAN対応の電波吸収体を設置し、その通信環境の改善効果を実験で検討した例は極めて少ないのが現状である。そこで、一般的な建物への適用を想定し、取り扱いが容易な一般内装建材を組み合わせた無線LAN対応の三層型電波吸収体を、小規模オフィスを模擬した空間に設置した。この空間で、IEEE802.11b準拠の無線LAN実機による伝送実験および半波長ダイポールアンテナを使った受信偏波を変えた伝搬実験を行うことにより、部屋の一部への吸収体設置による通信環境の部屋全体の改善効果について実験的な検討を行った。また、壁や天井を吸収体や一般建材に置換することで遅延スプレッドは減少したが、5面金属の場合に対して壁1面を吸収体に置換した場合の方が、更に天井面を置換した場合(壁1面+天井面の置換)に比べて遅延スプレッドの減少幅が大きかった。さらに、通信速度と遅延スプレッドとの相関関係を確認し、送受信偏波を通信環境に合わせた場合、有効な通信が可能な遅延スプレッドのしきい値は120130nsであり、送受信偏波を垂直にした場合ではしきい値の算出が困難であること等、遅延スプレッド算出の際の偏波面を適切に選択することが重要であることが分かった。無線LAN環境改善対策として用いられる電波吸収体は,これまでに壁材タイプを中心に多数の報告例があるが,これらの問題は室内の壁や窓ガラスにとどまらず,オフィス内の中央などで使用されるパーティションにおいても重要である.

特に,電波が乱反射して影響を及ぼすといった恐れがあるが,パーティションなど室内に設置されたものに電波吸収機能を付加し,無線LANに対応した電波吸収体を検討した例は少ない.そこで,パーティションに電波吸収機能を付加することで,無線LANで使用される周波数帯域に対応したパーティションタイプ電波吸収体について検討した.本吸収体を提案するにあたり,パーティションという観点から透光性がポイントとなるが,これまでに実用例のある透明型吸収体は重量的な問題からパーティションへの適用には難がある.一方で,既存のパーティションに用いられるポリカ中空複層パネルは,透光性・軽量性・強度に優れるといったメリットが多いことから,このパネルに電波吸収機能を付加し,吸収体としての実現を目指した.検討では,まず,着目したパネルがハニカム構造となっていることから,パネルの誘電率をどのように表現するかが重要であり,パネルの表現方法について3種類の方法で検討した.各方法の有効性を確認するため,パネルと抵抗皮膜による電波吸収体の吸収特性を比較し,自由空間透過法によりパネル全体の誘電率を求める方法が最も測定値に近くなることを確認した.この誘電率をもとに吸収特性の検討を行った結果,無線LANの使用周波数帯域である2.45GHzおよび5.2GHzにおいて,垂直入射で20dB以上,TE・TM両偏波および円偏波において,入射角度が5度から20度まで,15dB以上の吸収量が得られることを確認した.以上のことから,無線LAN用のパーティションタイプ電波吸収体の実現性を理論的かつ実験的に確認することができた.
パルス高熱負荷によるタングステン材料の溶融・凝固挙動の解明と表面保護層の評価

ディスラプション熱負荷を模擬できるレーザーを用いて、Wの溶融挙動の研究を行った。その結果、融点を超えて沸点に近づくと、表面の不安定性が顕著になること、溶融層の安定性は、W材料(純W、W-Re合金、W-Ta合金)で異なること、が分かった。また、Alの表面保護層は表面の損傷を大きく低減できることが示された。表面損傷を持つWモノブロックの熱負荷試験より、表面損傷は大きな亀裂の起点として働くことが分かった。蒸気遮蔽シミュレーションを粒子法(PIC法)を用いて行った。その結果、Be対向壁では蒸気遮蔽効果が熱負荷の低減に大きく貢献したが、Wの蒸気遮蔽効果は小さいという結果が得られた。本研究では、トカマクプラズマで発生する非定常熱負荷(ディスラプション、ELM)をタングステンに与えた場合の表面溶融・表面損傷に関して、パルスレーザーを用いた熱負荷実験と新たな手法による溶融層のシミュレーションを組み合わせて、現象の解明とタングステンプラズマ対向材料の修復や長寿命化の方策を探る。さらに、ITERで使用される予定のタングステンモノブロックを利用して表面損傷を与えた場合の熱除去特性への影響を明らかにする。平成25年度の成果としては以下の通りである。(1)非定常熱負荷を模擬するためのパルスレーザーの仕様(特にスポットサイズやパワー)について詳細に検討を行い、パワーの異なる2つの出力端を持つ、特別仕様のパルスレーザーを購入した。(2)レーザー照射に必要な真空容器システム一式を購入し、レーザーと組み合わせて実験を行うためのシステムを構築した。(3)大気中でレーザーパワーやパルス幅を変えて系統的な予備照射実験を行い、実験に必要な特性が得られていることを確認し、溶融層挙動についての基礎的なデータを得た。(4)表面損傷(亀裂、凝固層、等)を持つWモノブロック(ITER仕様)に対して、ITER条件の定常熱負荷(10 MW/m2)、及び非定常熱負荷(20 MW/m2、Slow transient)による熱疲労実験を行い、表面損傷がコンポーネント全体の熱除去性能に与える影響を評価した。(5)タングステンの溶融層をシミュレーションするCIPシミュレーションコードの開発を行い、特にタングステンのEOSについて評価した。本年度の研究の概要は以下の通りである。(1)純W(純度4Nと5N)、W-Re合金、W-Ta合金、微結晶粒W(TaC添加材)について、ディスラプション様熱負荷(パルス幅:0.25 ms1.0 ms、熱負荷:最大6.4 GW/m2)を与えて溶融・凝固の様子を調べた。溶融層は表面に同心円状の凹凸ができ、何らかの表面不安定性を反映していると思われる。また、さらに熱負荷が高くなり、沸点を超えると思われる条件では、ほとんどの材料において突沸現象が見られたが、唯一、W-Re合金では見られず、溶融層の安定性が高いことがわかった。(2)20MW/m2で300サイクルの試験を行なったWモノブロック(表面温度2000°C以上)について、溶融限界の約1/4の熱負荷を最大10^4回繰り返し与えたところ、粒界で亀裂が生じた試料については、その亀裂が粒界全体に進展し、粒放出が観測された。しかしながら、表面がいったん溶融して凝固した場合は、粒界放出に要する繰り返し数が大きくなる傾向が示された。このことから、表面を溶融させることで、繰り返し非定常熱負荷への耐性を高められる可能性が示された。(3)タングステン表面にアルミの堆積層を形成した試料について、パルスプラズマにより熱負荷を与えてその溶融と放出挙動を調べた。溶融後の表面には、明確には脆い合金層を形成しないことがわかった。(4)溶融層の挙動をCIPシミュレーションにより計算した。EOSの不明確な部分は、物理的に妥当と思われる外挿を行なった。シミュレーション結果より、ディスラプション時の溶融層挙動については、表面張力の影響が重要であることが示された。(5)これまでのベーパーシールドのシミュレーション結果をサーべーし、今後の方針を検討した。新たなコードを作成するに当たり、シースの取り扱いが重要であることが認識された。溶融層の挙動測定:パルスレーザー照射(波長1.06μm、最大6.4 GW/m2,0.6 mmのスポットサイズ)によるW試料の溶融とその挙動を観察するため、高速カメラを用いた立体視システムの設計と試験機の構築、2次元温度計測を行うためのシステム構築を行った。立体視システムにおいてはステレオ撮影法として、2視点からの光を同一カメラのセンサ上に並べて投影する試験機を構築した。撮影された画像をOpenCVによって解析し、立体視映像に変換するプログラムの開発を進めた。また、レーザー加熱領域の温度を放射温度計により測定し、また試料全体の温度を熱電対によって測定するして、レーザーエネルギー吸収率の温度依存性を求めた。蒸気遮蔽効果のシミュレーションと実験:従来の流体法と異なる粒子(PIC)法を用いた蒸気遮蔽効果のシミュレーションコード整備を行った。PICシミュレーションにおいては、OPEN-ADASライブラリを用いて、イオン化、再結合化反応をモンテカルロ法により、また、発光を一般化されたCollisional Radiative法を用いてモデル化した。流体法で扱うのが難しいシース領域について、粒子法を用いることでポテンシャル、温度、密度、マッハ数など各種パラメータし、プラズマ中不純物の発光で集中熱負荷が軽減される様子がシミュレーション可能となった。

直線型プラズマ装置(PISCES(UCSD))で、高密度プラズマにさらしたWやBeをレーザー照射により蒸発させ、蒸気とプラズマの相互作用実験を行い、水素プラズマ中へのBe放出で到達熱負荷が大きく減衰していることを観測した。粒子シミュレーションコードによりこの現象がおおむね再現できることがわかった。現在は、Beの効果に関して更に検証すると共に、実験での検証が難しいW材料の蒸気遮蔽効果のPICシミュレーションによる検証を順次進めている。当初予定していた、研究予定がほぼ達成できているため、おおむね順調と判断した。〇表面の温度測定について、まずスポットでの測定が可能となり、表面温度と溶融挙動の関連性について、系統的なデータの取得が可能となった。また、2次元での分布測定と2方向からのステレオ測定についても、基礎実験から可能性が確認され、次年度に実際の測定を行う基盤ができた。〇高密度プラズマにさらしたタングステンやベリリウムをレーザーで溶融させ、プラズマへの影響を調べる実験を実施して、系統的なデータを取得できた。ベリリウムでは、蒸発量が多く、プラズマを冷却することで、蒸気遮蔽効果を確認することができた。蒸発タングステンのプラズマ影響についてもシミュレーションと対比できる基礎データを取得した。〇溶融層とプラズマの相互作用をシミュレーションするコードについても、PIC法を用いた1次元計算コードを完成させて、シースがタングステンイオンの粒子挙動に与える影響を正確に評価できる様になり、従来の流体法に比べて、現象の評価がより正確にできる様になった。〇実験結果とシミュレーション結果の対比をするための基礎データの取得とシミュレーションコードの整備を行うことができた。パルスレーザー照射により生じた溶融タングステンの表面からの熱輻射を、高速カメラを用いて撮影し、表面の2次元温度分布の時間変化を計測するとともに、2方向から表面を撮影したステレオ画像分析法により、表面形状の変化を測定することを試みた。この結果、レーザー照射スポットの表面温度分布の時間変化測定が可能となった。また、ステレオ撮像により、凝固後の表面形状はおおむね再現できたが、レーザー照射中は熱輻射が大きく、今後レーザーバックライト法などを使用する必要があると思われる。また、レーザーエネルギーを変化させて溶融層のレーザー吸収率を測定したところ(パルス幅4 ms)、12Jを超えるエネルギーからレーザーの吸収率が30%程度から60%程度まで増加した。これは表面温度が沸点に近づき、表面形状不安定性が発生しているためと推察される。さらに、タングステンにAlやSn等の中間原子番号元素の被膜を形成して、パルス熱負荷に対する保護効果を調べる実験を行ったところ、Alの場合は、1ミクロン程度の膜厚で、効果的に保護作用が見られたのに対して、Snの場合は、表面が突出し、今後このメカニズムの解明が必要と考えている。これらの実験結果を理解するために、C-CUP法液体金属挙動のシミュレーションを行った。定量的な対応性がやや不十分であり、今後研究を続ける。また、壁材料から放出された粒子のエッジプラズマにおける挙動や,プラズマへの影響、及び壁材料への熱負荷の変化をシミュレーションできるコードの開発を、PICシミュレーションに対して行った。
受動型IoTデバイス網を用いたヒト・モノの状況認識技術の創出

IoTを活用した超スマート社会の実現には、バッテリレスでメンテナンスフリーなIoTデバイス(受動型IoTデバイス)の普及が重要である。本提案研究では、環境に存在する電波を利用して起電・通信が可能なWiFiやRFIDベースの無線通信技術と、3Dプリンタを用いた電子回路設計技術を併用して、ヒトやモノの状況認識に適用可能なバッテリレスの受動型IoTセンシングデバイスをカスタムメイドで作製し、高齢者の見守り、スポーツ選手の活動把握、ヒトやモノのモビリティ把握などに適用可能な状況認識技術を創出するとともに、それらの受動型IoTデバイス網を用いた状況認識システムの設計開発支援環境を開発する。
生体適合性高分子材料を基材としたマウス及びヒト人工リンパ節の構築とその応用

我々は1)二次リンパ組織の発生と適応免疫誘導メカニズムの解明、及び2)免疫不全状態や悪性腫瘍などの治療への応用、の2つを目的として人工リンパ組織構築に関する研究を続けている。「二次リンパ組織の構造と機能を模倣した人工リンパ組織を構築するためにはストローマ細胞、サイトカイン、及び3次元構造を作るための足場となる生体適合性高分子マトリクスの3要素が必須である」という仮説を立て、様々な3要素の組み合わせと移植の方法を試した結果、我々が樹立した株化ストローマ細胞を用いてマウスに導入後3週間で明確に区別されるT細胞領域とB細胞領域、高内皮細静脈、濾胞樹状細胞ネットワークや胚中心など、二次リンパ組織の免疫組織としての基本構造を備えた「人工リンパ組織」を構築する方法を開発した。また、この人工リンパ組織が抗原特異的抗体産生能を有しており、SCIDマウスに移植した場合にも抗原の静脈内投与後、速やかに抗原特異的IgGアイソタイプ抗体の産生が誘導されることを示した。さらに、我々が人工リンパ組織構築に用いている株化ストローマ細胞が人工リンパ組織の構築に中心的な役割を果たしている事、及び骨髄由来活性化樹状細胞を加えることにより人工リンパ組織構築の効率と適応免疫反応が著しく増強される事が明らかになったため、人工リンパ組織構築の過程で株化ストローマ細胞に活性化樹状細胞との相互作用によってケモカインを含むサイトカイン、あるいは接着因子等の分子の発現が誘導された可能性が示唆された。そして、人工リンパ組織構築のために必須であると仮定した3要素(ストローマ細胞、サイトカイン、及び、生体適合性高分子材料)に、さらに活性化した樹状細胞を組み合わせてマウスの腎皮膜下に移植する事により、移植後3週間で60-80%の移植組織に二次リンパ組織に類似した組織構造を構築する方法を開発した。次に、この人工リンパ組織において抗原特異的抗体産生反応が誘導できるかどうかを検討した。人工リンパ組織構築に用いるレシピエントマウスをあらかじめ抗原で免疫しておき、その腎皮膜下に上記の3要素と当該抗原で活性化した樹状細胞を組み合わせて移植し3週間後に同じ抗原を尾静脈から投与すると、抗原投与後4日目には抗原特異的なIgG1抗体が人工リンパ組織に誘導されることをELISPOT(enzyme-linked immunospot)法により確認した。さらに、この人工リンパ組織は重症複合型免疫不全マウス(SCIDマウス)に移植することが可能であった。すなわち、人工リンパ組織をSCIDマウスに移植して抗原を静脈内投与すると速やかに人工リンパ組織内で抗原特異的IgG1抗体産生細胞が誘導されることが分かった。また、この時点でSCIDマウスの血中にはELISA(Enzyme-Linked Immunosorbent Assay)により抗原特異的IgG1抗体が検出された。これらの結果は、抗原特異的抗体産生が確かに人工リンパ組織内で誘導された事を示すと共に、免疫不全状態に対する治療応用への可能性を示唆するものであると考えている。

また、この人工リンパ組織が抗原特異的抗体産生能を有しており、SCIDマウスに移植した場合にも抗原の静脈内投与後、速やかに抗原特異的IgGアイソタイプ抗体の産生が誘導されることを示した。さらに、我々が人工リンパ組織構築に用いている株化ストローマ細胞が人工リンパ組織の構築に中心的な役割を果たしている事、及び骨髄由来活性化樹状細胞を加えることにより人工リンパ組織構築の効率と適応免疫反応が著しく増強される事が明らかになったため、人工リンパ組織構築の過程で株化ストローマ細胞に活性化樹状細胞との相互作用によってケモカインを含むサイトカイン、あるいは接着因子等の分子の発現が誘導された可能性が示唆された。
100kHzの更新周波数を有する高解像度力覚提示システムの開発に関する研究

近年,計算機処理能力の向上により,複雑な3次元VR空間を構築できるようになってきた.特に,物理シミュレーションを伴ったVR世界の構築が可能になり,物理世界に力覚提示を加えたシステムも提案されている.従来から力覚の安定提示には力覚提示装置を1kHz以上で制御することが言われてきた.しかしながら,1kHzでの制御では力覚の提示能力が乏しくユーザーの要求する力覚提示を実現するのが困難であった.そこで,我々は力覚提示のための専用コントローラを開発し,ホストとなるPCの負荷に依存せず力覚補間を用いて10kHzでの力覚提示を3自由度力覚提示装置で実現した.これにより,デバイス単体の性能評価である力覚提示能力(Z-Width)が従来の約10倍となり,極めて硬い提示面が安定に提示可能となった.しかしながら,力覚提示に必要十分な更新周波数の値は解明できていない.本研究では,力覚提示のために数十kHzの更新周波数の実現するため,コントローラの処理能力を向上させた小型専用コントローラを構築する.そして,物理シミュレータによって構築されるVR世界において,質の高い力覚提示を次世代力覚提示システムとして実現することを目指す.平成19年度は組み込み向けプロセッサSH4用いたコントローラの開発を行い,最新のSH4プロセッサを用いることで,コンパクトな力覚汎用コントローラの構築を検討した.本年度は力覚コントローラの開発と100kHz更新周波数の高解像度力覚システムの基本検討とシステム開発を行ない,その有効性を確認した.本研究では,力覚提示のために数十kHzの更新周波数の実現するため,コントローラの処理能力を向上させた小型専用コントローラを構築設計した.そして,物理シミュレータによって構築されるVR世界において,質の高い力覚提示を次世代力覚提示システムとして実現するための,設計方法を明らかにした.具体的には,組み込み向けプロセッサSH4用いたコントローラの開発を行なった.最新SH4プロセッサを用いることで,コンパクトな力覚汎用コントローラの構築をして,力覚提示装置に対する入出力を受け持つLSIには,FPGAなどのプログラマブルなLSIを用い,汎用性を持たせることに成功した.さらに、VR世界全体から力覚提示に関する部分空間を取り出し,ビデオレートよりも高速な物理シミュレーション(1kHz)を行う補間の1段目のソフトウェア開発および数十kHzの更新制御のための補間処理のソフトウェアを開発した.処理ソフトウェアの概要は以下の通りである:VR世界全体の部分空間として,どういった情報を取得するかを選定する.次にこれらVR世界の物理情報を基に動的部分空間の物理シミュレータを構築する.このような力覚提示のための軽量な物理シミュレータの開発を設計する.より質の高い物理シミュレーションを行うため,部分空間の情報や空間の規模など,VR世界の構造に応じたアダプティブなシミュレータの開発を目指した.近年,計算機処理能力の向上により,複雑な3次元VR空間を構築できるようになってきた.特に,物理シミュレーションを伴ったVR世界の構築が可能になり,物理世界に力覚提示を加えたシステムも提案されている.従来から力覚の安定提示には力覚提示装置を1kHz以上で制御することが言われてきた.しかしながら,1kHzでの制御では力覚の提示能力が乏しくユーザーの要求する力覚提示を実現するのが困難であった.そこで,我々は力覚提示のための専用コントローラを開発し,ホストとなるPCの負荷に依存せず力覚補間を用いて10kHzでの力覚提示を3自由度力覚提示装置で実現した.これにより,デバイス単体の性能評価である力覚提示能力(Z-Width)が従来の約10倍となり,極めて硬い提示面が安定に提示可能となった.しかしながら,力覚提示に必要十分な更新周波数の値は解明できていない.本研究では,力覚提示のために数十kHzの更新周波数の実現するため,コントローラの処理能力を向上させた小型専用コントローラを構築する.そして,物理シミュレータによって構築されるVR世界において,質の高い力覚提示を次世代力覚提示システムとして実現することを目指す.平成19年度は組み込み向けプロセッサSH4用いたコントローラの開発を行い,最新のSH4プロセッサを用いることで,コンパクトな力覚汎用コントローラの構築を検討した.本年度は力覚コントローラの開発と100kHz更新周波数の高解像度力覚システムの基本検討とシステム開発を行ない,その有効性を確認した.
血行動態の変化による動脈瘤発生メカニズムの解析

成犬20頭に対するドップラーエコー装置を用いての腹腔動脈および上腸間膜動脈血流の観察では、塞栓術前の血行はいずれも大動脈よりの順行性の血流を呈したのに対し、腹腔動脈塞栓術後には上腸間膜動脈の血流方向には変化はなかったものの、下膵動脈から胃十二指腸動脈レベルへの逆流は全例に認められた。腹腔動脈コイル抹消側では血流は停滞し、流速の測定は困難であった。その後の血管造影でも同様の所見であり、腹腔動脈狭窄時には下膵動脈の血流が逆行となることが判明した。一方、上腸間膜動脈を閉塞させた場合には胃十二指腸動脈の流速は平均で1.2倍程度にまで増加し、上腸間膜動脈のコイル閉塞抹消部では少量の血流が確認された。また、完全に血流を途絶させない部分塞栓モデルの場合には血流低下の程度を一定にすることが困難であったが、腹腔動脈の不完全閉塞の場合には完全閉塞で見られたような上腸間膜動脈よりの血行の逆転は観察されなかった。しかしながら、コイル留置部抹消での血流の乱流はいずれの例においてもドップラーエコーにて確認できた。経時的観察においては、血管閉塞モデル作成後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月後にドップラーで確認したが血流方向および流速には直後との有意差は認められなかった。また、観察期間中には動脈瘤の発生例はなく、12ヶ月後のモデルに中膜の軽度の肥厚が観察された。以上より血管狭窄や閉塞が血行動態の変化をもたらし、血管壁では12ヶ月で中膜の肥厚が起こるものの、動脈瘤の形成には更なる時間を要するか、もしくは動の炎症性変化などの因子が必要である可能性が示唆された。イヌ5頭に対し、金属コイルによる腹腔動脈完全塞栓を行ったところ上腸間膜動脈よりの胃十二指腸動脈への血流の逆流が前例で認められた。下膵十二指腸動脈レベルの超音波にての動脈血流の逆流も3頭において抽出されたが、塞栓の直後の観察では径の変化は認められなかった。1,3,6ヶ月時の観察において.いずれも腹腔動脈への血流逆行が認められたが、径の拡大は認められなかった。塞栓部末梢の流速は平均で塞栓前の5分の1程度にまで減少していた。同様にイヌ5頭に対し金属コイルを用いて塞栓前の血流流速は1131/2に低下せた部分塞栓モデルを作成したところ塞栓部末梢でドップラーで血液の乱流が観察された。経過観察中1ヶ月で2頭の血流が途絶したが、3例では乱流が3ヶ月、6ヶ月でも直後と同様の流速で観察された。血管内腔径の変化はなかった。病理学的検討では全てのイヌにコイル塞栓部の血管内皮の変性が1ヵ月後からみとめられた。同様の変化は塞栓部末梢にも連続し、胃十二指腸動脈レベルの血管内皮も一部脱落していた。6ヶ月時点では塞栓部に中膜の肥厚も観察され、末梢部血管(固有肝動脈)にも連続していた。また、変性した内皮周辺には線維化も認められたため、さらなる経過観察察を行うことで線維性狭窄が生じうることと、それに伴う狭窄後拡張する可能性が示唆された。真性動脈瘤の場合内膜、中膜、外膜の形態は保たれるとされているが、今回の観察では紡錘型の動脈瘤の場合は狭窄などによる血流の方向の変化が関与している可能性があり、さらなる経過観察を行う予定である。
血漿中のカリクレインーキニン系の生物学的意義

岩永らは,昨年度に引続き鳥類の血中カリクレインーキニン系について検討を加え,トリ血漿中には高分子キニノーゲンが存在するにも拘ず,血漿カリクレインは殆どなく,キニン系と連結した内因系凝固のトリでの存在を否定した.佐々木らは,キニノーゲンとチオールプロテアーゼのモデルとしてパパインとの反応を調べた.高分子キニノーゲンと低分子キニノーゲンとも1分子当り1.4モルのパパインを阻害したが,両キニノーゲンの重鎖は2モルのパパインを阻害し,キニノーゲンの重鎖に2ケの結合部位のあることを明らかにした.喜多村-中西らは,ラットの血中に存在するK及びT-I, T-IIキニノーゲンの遺伝子レベルでの発現様式の違いについて検討した.その結果,これらキニノーゲンを生成するためのRNAスプライシング効率の違いによって発現様式が規定されること,さらにこの効率の違いは3′側の遺伝子の2ケ所の領域によって支配されていることを證明した.長沢らは,白血球のカテプシンGはキニノーゲン中のキニンのCOOH末端が切断されればキニンを遊離することを確かめ,また白血球のエラスターゼは血漿カリクレインの共存下でMet-Lys-キニンを遊離するとした.加藤らは,ラット血中からT-IとT-IIキニノーゲンを精製し,それらのNH2末端構造を決定するとともに, T-Iキニノーゲンのmicroheterogeneityについて検討した.大石らはキニノーゲン欠損ラットを用いて,カラゲニン足浮腫の廃症が正常ラットより低反応性であること,またT-キニノーゲンは炎症局所でキニンを遊離しないことを明らかにした.鹿取らは,胸膜炎の他にエンドトキシンショックの際の血漿キニン系の動態を,キニン分解物のdes Phe-Arg-キニンを酵素免疫測定法により調べる方法を開発した.坂本らも,カラゲニン浮腫をモデルとして,その際に遊離されるキニンを同定した.山本らはモルモットのカリクレインーキニン系に検討を加えた.岩永らは,昨年度に引続き鳥類の血中カリクレインーキニン系について検討を加え,トリ血漿中には高分子キニノーゲンが存在するにも拘ず,血漿カリクレインは殆どなく,キニン系と連結した内因系凝固のトリでの存在を否定した.佐々木らは,キニノーゲンとチオールプロテアーゼのモデルとしてパパインとの反応を調べた.高分子キニノーゲンと低分子キニノーゲンとも1分子当り1.4モルのパパインを阻害したが,両キニノーゲンの重鎖は2モルのパパインを阻害し,キニノーゲンの重鎖に2ケの結合部位のあることを明らかにした.喜多村-中西らは,ラットの血中に存在するK及びT-I, T-IIキニノーゲンの遺伝子レベルでの発現様式の違いについて検討した.その結果,これらキニノーゲンを生成するためのRNAスプライシング効率の違いによって発現様式が規定されること,さらにこの効率の違いは3′側の遺伝子の2ケ所の領域によって支配されていることを證明した.長沢らは,白血球のカテプシンGはキニノーゲン中のキニンのCOOH末端が切断されればキニンを遊離することを確かめ,また白血球のエラスターゼは血漿カリクレインの共存下でMet-Lys-キニンを遊離するとした.加藤らは,ラット血中からT-IとT-IIキニノーゲンを精製し,それらのNH2末端構造を決定するとともに, T-Iキニノーゲンのmicroheterogeneityについて検討した.大石らはキニノーゲン欠損ラットを用いて,カラゲニン足浮腫の廃症が正常ラットより低反応性であること,またT-キニノーゲンは炎症局所でキニンを遊離しないことを明らかにした.鹿取らは,胸膜炎の他にエンドトキシンショックの際の血漿キニン系の動態を,キニン分解物のdes Phe-Arg-キニンを酵素免疫測定法により調べる方法を開発した.坂本らも,カラゲニン浮腫をモデルとして,その際に遊離されるキニンを同定した.山本らはモルモットのカリクレインーキニン系に検討を加えた.中西一喜多村らはラット高分子及び低分子キニノーゲン,さらにΤ-キニノーゲンのDNA塩基配列を明らかにするとともに三種のキニノーゲン遺伝子構造を比較することにより、部分的な遺伝子機能の喪失に関して興味ある知見をえた。岩永らは、キニノーゲンとパパインとの分子複合体の結合モル比を検討し、nativeなキニノーゲンを用いる限り、そのモル比は1:1であることを明らかにした。また、トリキニノーゲンの精製に成功し、30年来不明であったornitho-kininの一次構造を決定した。大石-加藤らはキニン系因子欠損ラットについて、血中キニノーゲンの欠損している原因は遺伝子の欠損ではなく、肝で生合成されたあとの分泌異常にあることを明白にした。また、血中Τ-キニノーゲンにはCOOH末端側にアミノ酸置換のあるvariantの存在することを見いだした。その他、大石-鹿取らはΤ-キニノーゲンのモノクロナール抗体の調製に成功、佐々木らはヒトキニノーゲンによるカルパイン活性の阻害を新しく見い出した。以上の如く、本研究では過去数年にわたる研究者相互の緊密な連絡のもとに計画されたあと、本年度よりスタートしたので、極めて順調に成果が挙っていると思う。当初計画したラットキニノーゲンの遺伝子発現機構の研究はもとより、キニノーゲンのSH-プロテアーゼインヒビタードメインの同定またΤ-キニノーゲンのモノクロナール抗体の作成とそのエピトープの決定などは、オリジナルな研究成果である。

さらにキニノーゲン欠損ラットを用いての解析では、その分泌異常が見かけ上の血中キニノーゲン欠損の原因であることを初めて明らかにした。61年度及ばなかった計画の中に、キニンリセプターの分離とその同定があるが、これはornitho-kininの構造が明らかになったことを端緒に、その合成品をリガンドとした抗体を作成し、62年度に総力をあげて成功させたいと考える。
唾液メタボローム解析によるがん口腔合併症のリスク因子解明、及び新たな治療法の確立

薬物関連顎骨壊死(Medication-Related Osteonecrosis of the Jaw:以下MRONJ)は、がん患者の生活の質を低下させる重篤な口腔有害事象である。対応には、早期発見、即時介入を行うことが重要であるものの、早期に病態を検出するような診断法等は未だない。本年度の研究では、MRONJを誘導するような薬剤による治療を予定、もしくは行っているがん患者と、実際にMRONJを発症しているがん患者の唾液を検体として、検体に含まれるメタボロームを網羅的に解析することにより、MRONJに特異的な候補物質の検出を行い、病態との関連について探索を行うことを目的とした。本年度の成果:プロトコールで予定されていた症例数は全てエントリーを終了し、実際に唾液を検体として採取し、メタボロームの解析を開始した。スクリーニング群としてMRONJ患者(n=9)と、原因薬剤使用前の患者(n=9)の2群間でメタボロームの比較を行い、さらにバリデーション群としてMRONJ患者(n=8)と、原因薬剤使用後でかつMRONJを発症していない患者(n=9)の2群間での比較を行った。MRONJ群の唾液中濃度において、スクリーニング群の検体でもバリデーション群ではも有意な上昇を示す代謝産物が検出された。明らかな臨床所見を認めないMRONJ早期の状態でも特異的に検出されるメタボロームである可能性が考えられた。現在、本結果をもたらした具体的な機序や意義を考察中であり、さらに詳細な結論を導くべく付随研究を行うことを検討している。予定されていた患者のエントリーは全て終了し、メタボロームの解析も順調に進んでいる。現在、メタボロームの解析結果から導かれる具体的な機序や意義を考察中である。その考察を裏付けるべく、さらに詳細な結論を導くべく付随研究を行うことも検討している。初年度は、頭頸部がん放射治療を施行中の患者に対し唾液採取の適切性や実現可能性を予備研究によって評価した。がん治療中の患者の口腔内は粘膜炎による疼痛、唾液分泌量の低下などにより、非侵襲的とはいえ、継続した唾液の採取が困難となる可能性が懸念される口腔合併症の重症度が高く、かつ唾液採取が最も困難と思われる頭頸部放射線治療中の患者の唾液検体採取状況、及びメタボロームの検出状況を調査することで研究の妥当性を評価した。頭頸部がん放射線治療を対象とし、対象者の朝食前の唾液(最低量として0.1mL)を試料として採取した。採取は放射線治療開始前(歯科初診時照射開始前日まで)、放射線治療開始後前半(照射量20Gy±2日)、放射線治療中盤(照射量40Gy±2日)、治療終了直後(照射終了日終了後1週間)の計4回とした。予定していた症例数10例をすべて終了し、有効唾液採取の割合は90%以上であった。がん患者を対象とした唾液を検体とするメタボロームの試験の有効性が確認された。当初の研究計画において初年度に予定されていた研究は上記のとおり予定通り進行し、結果も提示された。このことから本研究は概ね順調に進展していると考える。当初の研究計画に則り、次年度はがん治療時の重篤な副作用である薬剤性顎骨壊死を対象とし、顎骨壊死を発症した患者と、顎骨壊死のないがん患者の2群の唾液中の微小代謝産物(メタボローム)を網羅的に解析、比較することで、薬剤性顎骨壊死の患者に特異的に濃度が変化する代謝物を網羅的に検索する研究を開始する。すでに患者のエントリーも開始されており、次年度末までに予定された患者数の登録を終了させたいと考えている。

その考察を裏付けるべく、さらに詳細な結論を導くべく付随研究を行うことも検討している。メタボローム測定のための消耗品の購入について、一括購入が望ましいために、次年度に繰越させていただきました。メタボロームの解析の一部がまだ遅れており、実際の解析が次年度に持ち越す必要が生じました。
武装型第三世代がん治療用HSV-1と免疫療法の併用効果および安全性の検討

本研究は、現在東京大学において膠芽腫、前立腺癌、嗅神経芽細胞腫、および悪性胸膜中脾腫に対し臨床試験(膠芽腫については医師主導治験)が進行中である第三世代がん治療用遺伝子組換えHSV-1 (G47Δ)と同様の機能を有するT-01に抗腫瘍免疫刺激因子であるB7-1, IL-12を発現させたがん治療用ウイルスを用いて、マウス舌癌モデルにおける治療効果を検討し、口腔癌患者に対するウイルス療法の臨床応用を目指す。
日韓両国における西洋天文学受容の比較研究

本研究は平成19年11月18日に開始し、それぞれの研究者が共通の問題意識をもちながら異なった側面の研究に従事してきた。まずJun(全勇勲)は19世紀半ば中国を通じて朝鮮に輸入された西洋科学、特に近代天文学を、儒学者であった崔漢綺が如何に理解したか、そして自分の哲学に如何に利用したかを探求した。結論として、彼が西洋の天文学を十分理解しないままその不完全な知識を自分固有の儒学または自然哲学を確立する為に用いたこと、そのさい恣意的な解析と変形・歪曲を避けざるを得なかったことを明らかにした。これについて矢野の助言により英文で論文を完成した(掲載確定)。矢野は江戸時代に西洋天文学・宇宙論が導入されたときに仏教徒の間で起ったリアクションの中に類似の態度が見られることに注目し、全とともに同志社大学理工学研究所の「仏教天文学研究会」に参加し、江戸時代の護教学者として有名な円通の『佛国暦象編』を読んでいる。また2009年5月カナダのMcGill大学における「仏教とイスラーム」のワークショップに招待され、自然科学の伝播における仏教の役割について、研究発表をした。Junはとくに研究の後半では、日本人としていち早く西洋天文学を研究した志筑忠雄を比較の対象として取り上げた。両国の知識人がニュートン力学の導入にあたってとった態度を比較することにより、科学の近代化の一側面が明らかになった。これに関連して、Junは京都大学人文科学研究所の武田時昌教授の協力を得て、論文「朝鮮における時憲暦の受容過程とその思想的背景」を完成し、『東方学』第84刷に掲載された。さらに、「志筑忠雄と崔漢綺のニュートン科学に対する態度比較」と題する論文を準備し、矢野の助言も入れてほぼ完成した。本研究は平成19年11月18日に開始したばかりなので、共同研究としての具体的な成果はまだ公表していないが、それぞれの研究者が共通の問題意識をもって研究に着手している。これについて矢野の助言により英文で論文を完成した(投稿中)。矢野は江戸時代に西洋天文学・宇宙論が導入されたときに仏教徒の間で起ったリアクションの中に類似の態度が見られることに注目し、全とともに同志社大学理工学研究所の仏教天文学研究会に参加し、円通の『佛国暦象編』を読んでいる。この研究会にはJunも参加し、積極的に発言している。Junは今後、日本人としていち早く西洋天文学を研究した志筑忠雄を比較の対象として取り上げる予定である。両国のケースを比較することにより、科学の近代化の一側面が明らかになるであろう。そのために京都大学人文科学研究所の武田時昌教授の協力を得て、同研究所および文学部に所蔵されている貴重な資料の検討を始めている。さらに、日韓科学史セミナーに関する特集号として矢野が編集した日本科学史学会欧文誌Historia Scientiarum(2008年3月刊行)の刊行にあたっては、韓国語(ハングル)のローマ字表記の標準化に関して貴重な意見をのべ、編集に協力した。本研究は平成19年11月18日に開始し、それぞれの研究者が共通の問題意識をもって研究に着手してきた。またニューヨーク大学における古代科学のセミナーで仏教天文学について口頭で論文を発表した。Junは日本人としていち早く西洋天文学を研究した志筑忠雄を比較の対象として取り上げて研究している。両国のケースを比較することにより、科学の近代化の一側面が明らかになりつつある。これに関連して、京都大学人文科学研究所の武田時昌教授の協力を得て、論文「朝鮮における時憲暦の受容過程とその思想的背景」を完成し、『東方学』に受理され、掲載が決定した。さらに、矢野は日本科学史学会欧文誌Historia Scientiarumに日韓科学史セミナーに関する特集号を刊行した(2008年3月)。

これについて矢野の助言により英文で論文を完成した(掲載確定)。矢野は江戸時代に西洋天文学・宇宙論が導入されたときに仏教徒の間で起ったリアクションの中に類似の態度が見られることに注目し、全とともに同志社大学理工学研究所の「仏教天文学研究会」に参加し、江戸時代の護教学者として有名な円通の『佛国暦象編』を読んでいる。また2009年5月カナダのMcGill大学における「仏教とイスラーム」のワークショップに招待され、自然科学の伝播における仏教の役割について、研究発表をした。Junはとくに研究の後半では、日本人としていち早く西洋天文学を研究した志筑忠雄を比較の対象として取り上げた。両国の知識人がニュートン力学の導入にあたってとった態度を比較することにより、科学の近代化の一側面が明らかになった。これに関連して、Junは京都大学人文科学研究所の武田時昌教授の協力を得て、論文「朝鮮における時憲暦の受容過程とその思想的背景」を完成し、『東方学』第84刷に掲載された。さらに、「志筑忠雄と崔漢綺のニュートン科学に対する態度比較」と題する論文を準備し、矢野の助言も入れてほぼ完成した。
一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護モデルの構築

本研究の目的は、一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護モデルを構築することである。文献レビュー、海外現地調査によって、ソーシャル・クオリティを含めて一人暮らし高齢者の生活を捉える必要性があることを明らかにした。訪問看護師を対象とした質問紙調査、訪問看護師と介護支援専門員を組としたインタビュー調査では、衣食住、緊急時の対応等が重要であること等を明らかにした。これらを基に、一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護をモデル化した。3年計画で行う本研究の初年度である平成25年度は、1)一人暮らし高齢者への訪問看護に関する国内外の文献レビューと海外現地調査に基づく、一人暮らし高齢者の在宅療養生活を可能にする要因と阻害する要因、訪問看護師の支援、多職種連携等についての整理、2)訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を時期別に尋ねる質問紙調査の準備を行った。文献検索データベース医学中央雑誌WEB版等を用いた一人暮らし高齢者への訪問看護に関する文献レビューでは、糖尿病等の慢性疾患をもつ高齢者の服薬支援を含む疾患管理、ストーマ等の医学的管理を必要とする高齢者への支援、高齢者の退院時の支援、認知症をもつ高齢者の支援、がん末期の高齢者の看取り、高齢者の生活の安全管理、ドイツ、カナダ、オランダなど海外における支援などを整理した。文献レビューでは、訪問看護だけでなく有料老人ホームや定期巡回・随時対応サービスによる支援、作業療法士など多職種による支援についても把握した。また、所属大学の倫理審査委員会の承認を得たうえで、フィンランドとイギリスにおいて、一人暮らし高齢者が住み慣れた地域で生活することを可能とする在宅ケアチームの活動および家族支援に関する現地調査を行った。対象者は、自治体の在宅ケア部門の管理者、高齢者ケア施設の看護職等であった。上記の調査結果から、訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を時期別に尋ねる質問紙調査票の作成に取り組んだ。3年計画で行う本研究の2年目である平成26年度は、1)一人暮らし高齢者への訪問看護に関する国内外の文献レビューのまとめ、2)一人暮らし高齢者の在宅療養生活を可能にする要因と阻害する要因、家族による支援、訪問看護師の支援、多職種連携等についての海外現地調査、3)訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を時期別に尋ねる質問紙の精錬を行った。文献検討の結果をもとに、一人暮らし高齢者のエンド・オブ・ライフケア、一人暮らしの認知症者に対する訪問看護に関して、知見をまとめた。これらを通して、日本における一人暮らし高齢者の特徴、生活上の課題、フォーマルサポート・インフォーマルサポートのあり方について明らかにした。関連学会での情報収集により、本研究課題は法律家、建築家など、多分野の研究者・実践者との協働が必要であることが明確になった。また、昨年度に引き続き、フィンランドとイギリスにおける一人暮らし高齢者が住み慣れた地域で生活することを可能とする在宅ケアチームの活動および家族支援に関するインタビュー調査を行った。対象者は、高齢者ケアにかかわる医師・看護職、高齢者ケア専門職養成機関の教員、高齢者介護家族であった。なお、昨年度のフィンランドでの現地調査については、学会発表を行った。上記の調査結果から、訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を時期別に尋ねる質問紙調査票の精錬を行った。3年目である平成27年度は、(1)訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を療養期別に尋ねる質問紙調査の実施、(2)一人暮らし高齢者の療養期別の支援、支援における工夫と課題を具体的に明らかにするための訪問看護師とケアマネジャーを対にしたインタビュー調査のリクルートと調整、(3)一人暮らし高齢者のエンド・オブ・ライフケア、一人暮らしの認知症者に対する訪問看護に関する研究成果の公表を行った。(1)と(2)については、平成26年度に作成した質問紙調査票について訪問看護の実践者および高齢者看護の実践者へのプレテストを実施し、修正したものを本調査に用いた。A県の介護情報公開システムに掲載されている293か所の訪問看護ステーションに2票ずつ、質問紙を郵送した。その結果、133票が郵送され、うち23人の訪問看護師から二次調査であるインタビュー調査への協力の意思を示すはがきが返送された。返送されたはがきをもとに、インタビュー調査の調整を行った。(3)については、平成2526年度に行った、一人暮らし高齢者のエンド・オブ・ライフケア、一人暮らしの認知症者に対する訪問看護に関する文献検討やフィンランドとイギリスにおける一人暮らし高齢者が住み慣れた地域で生活することを可能とする在宅ケアチームの活動および家族支援に関するインタビュー調査の成果について、学会発表、書籍の分担執筆の形でまとめ、公表した。情報収集の過程で、住まいや経済的問題などより広範な視点を含めたソーシャルクオリティの概念を踏まえて一人暮らし高齢者の生活を捉えていく必要性があることが明らかになった。そのため、文献検討やフィンランドでの現地調査で収集したデータを再分析したうえで質問紙を設計して調査を実施したため、質問紙調査に引き続くインタビュー調査、エキスパートパネルの実施が遅れた。一方で、学会発表、書籍の分担執筆による研究成果の公表を積極的に行うことができた。

最終年度である平成28年度は、(1)訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を療養期別に尋ねる質問紙調査データの分析と考察、(2)これまでの研究成果の公表、(3)一人暮らし高齢者の療養期別の支援、支援における工夫と課題を明らかにするための訪問看護師とケアマネジャーを対にしたインタビュー調査の実施と分析を行った。研究期間全体を通じ、一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護モデル案の検討を行った。(3)については、11名の訪問看護師と7名のケアマネジャーを対象としたインタビュー調査を行い、一人暮らし高齢者の療養期別の支援、支援における工夫と課題について質的内容分析を行った。(4)については、これまでの調査結果を基に作成した一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護モデル案について、熟練訪問看護師の助言を得て検討した。本研究の目的は、一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護モデルを構築することである。文献レビュー、海外現地調査によって、ソーシャル・クオリティを含めて一人暮らし高齢者の生活を捉える必要性があることを明らかにした。訪問看護師を対象とした質問紙調査、訪問看護師と介護支援専門員を組としたインタビュー調査では、衣食住、緊急時の対応等が重要であること等を明らかにした。これらを基に、一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護をモデル化した。平成26年度は、訪問看護を利用している一人暮らし高齢者の実態および、一人暮らし高齢者への支援を時期別(在宅移行期、安定期、終末期、臨死期)に尋ねる質問紙調査を実施し、訪問看護師と介護支援専門員へのインタビュー調査を予定していたが、質問紙の精錬までとなった。その理由は、フィンランドにおける高齢者介護家族へのインタビュー調査を追加したこと、住まいや経済的問題などより広範な視点を含めて一人暮らし高齢者の生活を捉えていく必要性があることが情報収集の過程で明確になり、調査票の設計を再検討したことによる。(1)一人暮らし高齢者への支援を明らかにするための訪問看護師と介護支援専門員を一組としたインタビュー調査、(2)検討会議(エキスパートパネル)による一人暮らし高齢者の在宅療養生活を支える訪問看護モデル案の作成と修正を効率的に実施する。具体的には、(1)については、教育業務との兼ね合いを見ながら集中的にインタビュー調査を実施する。インタビュー調査の分析は、所属領域の構成員と分析結果について意見交換することを繰り返すことにより、分析を推進する。(2)については、検討会議(エキスパートパネル)に参加する熟練訪問看護師の候補者リストの作成を早期に行い、倫理審査承認後に迅速にデータ収集が行えるように準備する。看護学質問紙調査の実施および分析、次段階の一人暮らし
太平洋戦争期における銀行統合の研究

(1)平成6年度は、昨年度と同様に北陸地方、四国地方、福岡県等の銀行合同に関する史料を中心に日本銀行、個別地方銀行、都市銀行等での史料収集に努め、他方で既収集史料の分析を進めた。(2)現時点では不充分な検討段階であるが、大枠として下記の諸点が明らかになった。(a)太平洋戦争期における一県一行の最終的な実現過程は、行政からの強要といった単純な構図で把握できるものではなく、個別銀行の私企業としての生存を賭けた企業防衛が無視できない要因となっている。すなわち、企業防衛動機に基づく地方銀行と都市銀行の合同問題に対する多様な動きによって、一県一行の実現過程は、一県の地域的範囲に止まらない広域かつ複雑な問題になったのである。(b)この企業防衛動機は、地方銀行についてみると、山口県、高知県、福岡県の事例に明らかなように、合同の推進要因にも、また障害要因にもなり得た。このため合同推進を直接に担当した日本銀行の各支店長の動向は、重要な意味をもった。当時の日銀支店長は、考査局長と協議しながらも、例えば香川県、徳島県、高知県の三県一行を推進しようとした高松支店長に代表されるように、かなりの裁量をもって合同問題に対応できたからである。(c)都市銀行については、特に三和銀行と安田銀行の動きが活発であった。これは、大阪府一県一行構想や東京府三行構想などのなかで、都銀中位行の企業防衛の動きであった。日銀は、これら都市銀行の動向を一方で排除し、他方で利用しながら合同を推進していった。(d)こうした事実だけでも、日本における銀行合同研究は、新しい視点と公開された第一次史料に基づいて、今一度根本的な見直しが必要になったと言えるだろう。(3)2年間に渡る研究成果は、社会経済史学会等の関連学会誌へ投稿し批判に応える予定であり、更にそれらの成果をまとめ、できるだけ早く刊行助成を申請したい。(1)平成5年度において系列関係が一県一行主義の推進に障害となる地域(北陸地方、四国地方、福岡県等)を中心に日本銀行、個別地方銀行、都市銀行の史料収集を行い、若干の不足はあるが一応の分析が可能となる史料状況となった。東京大学経済学部図書館に所蔵されている営業報告書などの収集が次年度の課題である。(2)以上の史料の分析は充分進捗したわけではないが現在のところ以下の諸点が明らかになった。【.encircled1.】一県一行の推進が、系列地方銀行を媒介に都市銀行の合同方針と関連しており、各地域の一県一行の進展が相互に有機的連関をもっていること。【.encircled2.】一県一行の推進は、単に銀行合併にとどまらず、他府県銀行の店舗整理を媒介に広域的な問題として具体化していること【.encircled3.】地域的合同の中心となる地方有力銀行は、広域的な合併や隣県有力銀行の対抗等を想定して、当該県内だけでなく隣接地域の合同進展に強い関心をもち、可能な場合には介入も辞さなかったこと。【.encircled4.】以上の点から、大蔵省、日本銀行の合同政策は、単純なものではなく、地方銀行、都市銀行のビヘイビアに影響を受けた協調的、妥協的、バランス維持的性格であったこと。(3)次年度は以上の成果をもとに、研究論文のまとめにとりかかりたい。