hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母親の加糖飲料摂取がトランスジェネレーショへ及ぼす影響　-薬物耐性を中心として-

胎児・乳児期の栄養環境は、エピゲノム制御やメタボリックメモリーとして世代を越えて変化を及ぼし(トランスジェネレーション)、成長後の児の疾病リスクとなるとされている。加糖飲料に含まれる「フルクトース」もトランスジェネレーションが懸念される食品成分である。フルクトースを含む加糖飲料の摂取は、生活習慣病リスクを増大させるとともに、酸化ストレスの亢進等を介し、腸管の薬物トランポーターや代謝酵素の発現を誘導すると推測される。すなわち、加糖飲料の摂取は「疾病リスクを増大させ、さらに薬効の低下を招く」可能性が高いと示唆される。本研究では、「児の薬物耐性は母親の加糖飲料摂取に左右されるのか」を明らかにしたい。
蛋白質分子の立体構造形成と機能発現メカニズムに関する研究

蛋白質分子内に立体構造形成や機能発現にかかわる特に重要な部分が存在すること、蛋白質分子のアミノ酸配列の中に構造形成や機能発現に不可欠な配列と、それとはあまり関係のないアミノ酸配列があること、柔らかいドメインと硬いドメインがあることなどがいくつかの具体例について明らかにされた。これは数種の研究対象に焦点をしぼり、詳細に吟味したたまものである。なかでも、チトクロムP-450、トリプトファン合成酵素のαサブユニット、ヘモグロビンなどについては世界の当該分野の研究をリードし、インパクトを与えた研究が達成できた。本特定研究の研究は次の4項に要約できる。(I)立体構造形成要因の解析:蛋白質の構造は硬いモジュールと柔らかいモジュールからなり、これが蛋白質の活性中心の周辺を強固している。モジュールを分類する方法、立体構造要素の予知の方法がほぼ確立した。(II)折れたたみ構造形成の動的解析:蛋白質の折れたたみ中間体が分光学的に確認され、機能発現へいたる動的挙動が明確となった。(III)変異蛋白質デザインによる機能解析:チトクロムP-450、ヘモグロビン、トリプトファン合成酵素αサブユニットなどについて多数の変異体が調整され、機能に直接かかわるドメイン、モジュールにおける各アミノ酸残基の役割が明確化された。(IV)巨大蛋白質の構造形成メカニズムの解析:電子顕微鏡観察、X線小角散乱、流体力学的方法、生化学的手法によって巨大蛋白質の構造形成メカニズム解明への手がかりが得られるとともに、各手法の得先が明確となった。これらの研究成果は蛋白質分子の立体構造形成と機能発現に関する基礎的メカニズムを明らかにした。当該分野の世界の研究をリードする研究である。英文にてこれら16名の研究成果と外国の研究者の研究とを併せて成書として世界に向けて刊行する(申請中)。3年間のこの研究課題についての科学研究費の援助を深く感謝している。
土の毛管圧によるサイフォン効果を利用したソイルポンプの開発

東日本大震災により東北地方から関東地方の広範囲にわたって河川堤防が被災し、その原因は、堤防の自重により発生した軟らかい基礎地盤のめり込み部においての堤体内液状化とされている。そこで土の毛管上昇作用を利用したサクションポンプの開発を進めてきた。室内試験および数値解析により、(1)排水速度には、材料の状態量に影響するが、平衡時には排水量は同じになること、(2)高い毛管上昇高と高透水係数の両者の特生を有する材料の選定が重要であること。(3)キャピラリーバリアを抑止するために、排水口の形状を変えることで対処できる。(4)排水時間は掛かるが、浸潤排水の繰り返しに対して再現性があることが得られた。2011年3月11日に発生した東日本大震災では、河川堤防において不透水層地盤の堤防が崩壊する箇所がいくつか見つかり、柔らかい堤防基礎地盤のめり込み部に溜まった雨水等による飽和域(閉封飽和域)が原因として堤体内液状化が発生することが報告された。一般に、堤体内部からの排水工としてドレーン工があるが、高低差を利用した排水設備であり、排水するは滞留水の水位以下に設置する必要がある。そこで、動力源なしで堤体内の低い部分から高いところへの排水が可能な土の持つ毛管上昇を利用することにした。本研究は、毛管現象によるサクション(吸引圧)効果と繰り返しの性能について評価を行い、実用化に向けてポンプ材料の特性について検討を行った。サクション効果を利用したソイルポンプは、堤体内の低いところから吸水するために毛管上昇の機能と、排水側で重力排水が期待される。そこで、U字型アクリル管に試料を詰めて、排水量を計測した。ポイントとして、堤体内から排水が終了した後、堤体に降雨や河川水が浸透することを想定して、1「ソイルポンプの再現性」、土粒子径による毛管上昇高や透水係数が異なるため、2「ソイルポンプの材料として適正」に着目して珪砂6号と珪砂8号を使用して室内実験を行った。サイフォン実験の結果、吸水エネルギーとなる毛管圧と排水エネルギーとなる透水係数の適切なバランスが必要であることが考えられ、毛管上昇高、透水係数、排水効率(排水速度)の関係を、粒径と間隙比から半理論式で計算した毛管上昇高とTaylor式から計算した透水係数と実験値を使って調べたところ、最適な土質材料である組み合わせが判断できた。しかし、吸水する高さが高くなると透水性が低くなり、その特性は粒径と「嵩密度(乾燥密度)」によって決まるため、試料によって限定されることが明らかとなった。2年目においては、サクションポンプ形状について次の2つの点から検討を行ってきた。第1点は、毛管上昇高による制限を低くするために、パイプを傾斜させた場合と鉛直に設置した場合の違いについて比較した。初めは垂直に立てた方が毛管上昇高は高くなるが最終的にはほぼ変わらない数値が得られた。管内を進む速度は両者でほぼ差異はなく、管を斜めにすることで湿潤距離が延びたため上昇速度に差が現れたが、毛管水が上昇するにつれ、上昇速度は落ちていくため最終的にほぼ変わらない結果になった。このことから管を斜めにすることで排水性を損なうことがないことが確認された。本ポンプによる排水では毛管上昇高が高くなるにつれ含水比が低くなり、排水効率が下がることが懸念されている。効率よく排水をするためには、吸水側の高さが毛管上昇高より低めのポンプ形状をとる必要があり、吸水部のポンプを傾斜させることによる吸水効率は低下しない結果を得たことから、堤防の低い位置(側面)から施工でき、結果毛管上昇高を上げずに排水できることが期待された。第2点はパイプ排水口に発生するキャピラリーバリア発生対策である。キャピラリーバリアとは、不飽和土の浸透特性の特徴で、吸引圧高い粒径の細かい試料から吸引圧の低い粒径の粗い試料への浸透を抑制する現象のことである。排水口は大気に解放するために、キャピラリーバリア発生により、排水低下をまねく。そこで排水口の形状を45°として大気に触れる面積を傾斜させる構造とした。ポンプの排水口と吸水口の高低差、毛管上昇高、間隙比などの条件を揃え、同じ環境下で同時に排水量を測定し、その排水性の違いを検証した。その結果、傾斜した排水口の排水量が約14%上昇し、排水口下部での砂の体積が小さくなることにより、飽和域が集中しやすく大気との交換がスムーズとなりキャピラリーバリアの発生を抑制していることが分かった。東日本大震災により東北地方から関東地方の広範囲にわたって河川堤防が被災し、その原因は、堤防の自重により発生した柔らかい基礎地盤のめり込み部において堤体内液状化とされている。最終年度は、昨年度に引き続き、キャピラリーバリアの発生を抑止することの実験に加えて3次元飽和不飽和浸透解析により、実堤防を模したシミュレーションを実施し,その結果、以下のことが得られた。毛管上昇高の計測や毛管上昇を利用したサイフォン実験から、(1)初期飽和度が高くなるほど、ポンプの排水(時間排水量)が速く発揮されるが、長時間経過した平衡後にはほぼ同じになることを再確認した。(2)毛管上昇高が大きく、また透水係数が大きいほど、時間排水量が大きく効率がよいことから、両者を併せ持つ材料が適していることがいえた。

(3)本ポンプの排水機能は毛管上昇による吸引と重力排水を期待するものであるが、排水口においては大気中に開放される形となり、どんな試料土を使用しても排水口でのキャピラリーバリアが発生する。そこで排水口を傾斜させることでキャピラリーバリアの発生を抑止することに成功した。(4)実際の堤防に設置する場合を想定したポンプ形状について検討を行った結果、堤体裏のり面に沿って傾斜することで浸透距離が長くなり排水に時間はかかるものの、最終的には排水量の差はないことを確認した。こ(5)天端2m、のり勾配1:5の砂質堤防を想定した3次元解析シミュレーションでは、4時間ほどで堤体の水位が低下し始めることが確認できた。最終的には100時間以上の時間が要することが得られたが、本ポンプは地震発生までの長時間の間に低下させることを考慮しているため、排水時間の影響は少ないものと考えられた。東日本大震災により東北地方から関東地方の広範囲にわたって河川堤防が被災し、その原因は、堤防の自重により発生した軟らかい基礎地盤のめり込み部においての堤体内液状化とされている。そこで土の毛管上昇作用を利用したサクションポンプの開発を進めてきた。室内試験および数値解析により、(1)排水速度には、材料の状態量に影響するが、平衡時には排水量は同じになること、(2)高い毛管上昇高と高透水係数の両者の特生を有する材料の選定が重要であること。(3)キャピラリーバリアを抑止するために、排水口の形状を変えることで対処できる。(4)排水時間は掛かるが、浸潤排水の繰り返しに対して再現性があることが得られた。パイプの全体の形状や排水口形状の工夫などがポンプとしての効率を示す時間排水量を高めることが実験により明らかとなり、概ね進展していると判断できる。本実験では排水時間が遅いため、計測時間が長くかかることや、毎回、初期含水比や初期密度を一定とすることが難しいため、やや実験に時間が費やされている。しかし、明らかにしていきたい点については遂行できており、成果として研究報告もできている。一番の課題は、毛管上昇高は土試料(材料)によって決定されてしまうため高さに限定されてしまう点である。また、吸水側は高い毛管上昇高を、排水側については高透水性が必要とされる。両材料を結合させることによりキャピラリーバリアが発生するために、両者のバランスからポンプの材料特性が限定されてしまう。材料によりサクションポンプの揚程が制限されてしまう課題となっている。こうした点を踏まえ、特に毛管上昇高の課題を最終年度に解決する予定である。地盤工学最終年度は、第一の課題である毛管上昇高の増加を目指すこと、また第二に、サクションポンプの間隔などの設定について検討を行う予定である。前者については、材料には限界があることからサクションポンプ自体を覆うパイプの加工を予定している。毛管上昇高は材料の細孔径の大きさによって決まり、吸引圧は連続するため、粒径を変化させていっても最も小さい細孔径の試料によって決まる。すなわち、サクションを一度キャンセルさせる必要があり、そうした構造をパイプ壁で作成しようとするものである。後者については、平常時に溜まった水をゆっくりでも排水させることを期待しているが、地域によっては滞水する量が多い場合などが考えられ、サクションポンプをどの間隔で設置することが適切であるか、3次元数値実験により検証を行う。
茎の伸長生長制御の解析

植物の主軸は茎頂-根端軸であり、その軸性を端的に現している器官が茎である。茎の細長い形態は器官を構成する個々の細胞の軸方向に偏った細胞伸長に依存している。ジベレリン(GA)は植物の伸長生長に顕著な促進作用を示す植物ホルモンである。RSGは我々がタバコからクローン化したbZIP型転写因子である。RSGの機能を阻害すると茎の伸長生長が著しく抑制される。我々はRSGの標的遺伝子の一つがGA合成系のent-カウレン酸化酵素遺伝子であることを見出した。さらに14-3-3タンパク質がRSGの細胞内局在制御を介してRSGの機能を負に調節していることを明らかにした。本研究ではGAによる茎の伸長生長制御の分子機構を明らかにすることを目的とし、転写因子RSGのGAによる機能制御について解析した。前年度までの解析から植物体のGA内生量をGA生合成阻害剤により低下させるとRSGは核に蓄積し、GAを投与すると逆にRSGは核から消失することを明らかにしてきた。14-3-3と結合しない変異型RSG(S114A)は野生型RSGと異なり.GAの刺激を受けても核に局在し続けることから、GAによるRSGの核からの消失には14-3-3との結合が必要であることが示された。RSGと14-3-3との複合体形成にはRSGのSer-114のリン酸化が必要である。これまでの解析でRSGのSer-114をリン酸化するキナーゼはCDPK(カルシウム依存性タンパク質リン酸化酵素)であることを明らかにしてきた。インフィルタレーション法によりN.benthamianaにおいてGST-RSGを一過的に発現させ、免疫沈降法とインゲルアッセイによる解析から、CDPKとRSGが植物細胞内で実際に複合体を形成していることが明らかにした。これらの結果はCDPKがRSGのSer-114のリン酸化を触媒するキナーゼであること示している。本研究ではGAによる茎の伸長生長制御の分子機構を明らかにすることを目的とし、転写因子RSGのGAによる機能制御の分子機構について解析した。14-3-3と結合しない変異型RSG(S114A)は野生型RSGと異なりGAの刺激を受けても核に局在し続けることから、GAによるRSGの核からの消失には14-3-3との結合が必要であることが示された。GA信号伝達系の負の調節因子RGA,SLRなどはGA信号を受容すると分解され、核から消失する。GAによるRSGの核からの消失にもタンパク質分解が関与しているのかを調べるため、GA投与後のRSG-GFP融合タンパク質および内在性RSGの量的変動をウェスタン法により調べた。その結果、GA内生量を低下させてもGAを投与してもRSGタンパク質の顕著な量的変動は認められないことが判明した。したがってGAによるRSGの機能制御において主要な役割を果たしているのはタンパク質分解ではなく、14-3-3との結合を介した細胞内局在調節と考えられる。

インフィルタレーション法によりN.benthamianaにおいてGST-RSGを一過的に発現させ、免疫沈降法とインゲルアッセイによる解析から、CDPKとRSGが植物細胞内で実際に複合体を形成していることが明らかにした。これらの結果はCDPKがRSGのSer-114のリン酸化を触媒するキナーゼであること示している。
NPC1L1によるコレステロール吸収機構の解析

PCRによって増幅単離したヒトNPC1L1遺伝子の全長cDNAを哺乳類発現ベクターに組み込み、Caco-2細胞に導入した安定発現株を作製し、解析を行った結果、生理的局在と同様の頂端膜への発現が見られ、NPC1L1発現量依存的なコレステロール取り込み活性の上昇・エゼチミブ濃度依存的な取り込みへの阻害効果が観察された。[3H]/[14C]ラベル体を適宜組み合わせた胆汁ミセルを作製し、輸送実験を行った結果、胆汁中の主要なリン脂質であるホスファチジルコリンの取り込みはNPC1L1高発現によりわずかに上昇し、主な胆汁酸の一つであるタウロコール酸の取り込み活性にはほとんど変化が見られなかった。両成分に対するエゼチミブの効果がコレステロールと比べ低かったことと合わせ、NPC1L1は胆汁ミセル成分から比較的高い選択性でコレステロールを認識・輸送していることが示唆された。近年、コレステロールの消化管吸収に関与する膜輸送担体群(Niemann-Pick C1-like 1(NPC1L1)、ATP-bindingcassette family G5/G8(ABCG5/G8))の単離報告が相次いでなされ、コレステロール吸収制御機構の解明に向け、より直接的なアプローチが可能な状況となった。本研究課題では、コレステロール取り込み輸送担体とされるNPC1L1分子に主眼をおき、輸送機構解析、特にNPC1L1によるミセル認識がコレステロール輸送に重要であるとの仮説のもと、その証明を試みている。さらに、臨床で見出されているNPC1L1のSNPsに焦点をあてながら、NPC1L1分子内に存在する特徴的なドメインの機能解明や阻害薬感受性に関する解析を予定している。本年度は、ヒトNPC1L1遺伝子のクローニングおよびミセル成分輸送の同時検出系の構築を行った。ヒトNPC1L1の全長cDNAは、ヒト消化管由来細胞株よりPCRによって増幅単離し、哺乳類発現ベクターに組み込んだ。得られたベクターを細胞に一過性導入し、ウェスタンブロット・免疫染色を行った結果、適切な分子量の蛋白の発現・生理的局在と同様の細胞膜および細胞内顆粒への局在が観察された。現在安定発現系を作製中であるが、同時にアデノウイルスベクターを用いた実験も予定しており、こちらもベクター構築には成功している。既に胆汁ミセルからのコレステロール取り込みが見出されているラットNPC1L1遺伝子発現系を用い、[^3H]/[^<14>C]ラベル体を適宜組み合わせた胆汁ミセルの作成・輸送実験を行い、他のミセル成分(胆汁酸・リン脂質など)の取り込みが同時検出可能な実験系の構築に成功しており、今後詳細な検討を行っていく。ヒトNPCIL1遺伝子の全長cDNAを含む発現ベクターをヒト消化管由来のCaco-2細胞に導入した安定発現株を作製し,解析を行った結果,NPCIL1発現量依存的なコレステロール取り込み活性の上昇,エゼチミブ濃度依存的な取り込みへの阻害効果が観察された。[^3H],[^<14>C]ラベル体を適宜組み合わせた胆汁ミセルを作製し,輸送実験を行った結果,胆汁中の主要なリン脂質であるホスファチジルコリンの取り込みはNPCIL1高発現によりわずかに上昇し,主な胆汁酸の一つであるタウルコール酸の取り込み活性にはほとんど変化が見られなかった。両成分の取り込みに対するエゼチミブの阻害効果がコレステロールと比べ低かったことと合わせ,NPCIL1は胆汁ミセル成分から比較的高い選択性でコレステロールを認識,輸送していることが示唆された。
非標準論理とその情報科学への応用

木研究は、非標準論理の研究を発展させていくために、国内および関連する海外の研究者との研究連絡を活性化することをその目的としている。具体的には、近い将来において「非標準論理と情報科学の論理的局面」に関する国際会議を開催するための企画およびそのための国内における研究体制の整備を目標とした。この目標に対し、本研究ではつぎのことを行なった。・国際会議開催のための準備として、1997年秋にAustralian National University(ANU)の機械推論プロジェクト(ARP)のR.Gore博士が北陸先端科学技術大学院大学を訪問、また1998年1月には本研究のメンバーのうち3名がANUを訪問し、具体的な計画について検討をおこなった。その結果として、1999年に日本またはオーストラリアにおいて上記の会合を開催することとし、近くロシアの関連する研究者とも連絡をとり、組織委員会をスタートさせることとした。なお、この計画の一環として若手研究者の育成のためのサマースクール等の開催についても、今後検討していくこととした。・国内におけるこの分野の研究の活性化をはかるために、11月に静岡で数理論理学研究会を開催し、19の講演がおこなわれた。その成果を英文のプロシ-ディングスの形にまとめ、近く海外の研究者にも配布する予定である。・研究課題として当初の計画にあげたもののうち、とくにつぎの課題について成果が得られた。1)縮約規則をもたない論理の一般論(小野)、2)計算論的学習理論からのカテゴリ文法の研究(金沢)、3)直感主義様相論理(高野、小野)、4)知識の論理と信念の更新理論(金子)、5)述語論理の意味論(鈴木)、6)弱い含意論理の研究(鹿島)。
肝臓へのミオグロビン遺伝子導入:肝移植での臓器障害の克服

移植肝にあらかじめ酸素のリザーバーとしてミオグロビン遺伝子を導入し発現させておき、阻血状態、臓器保存状態での肝障害の肝臓の保護効果を動物実験で検討することを目的とした。293細胞を継代培養し、ミオグロビン遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを感染させ、徐々にスケールアップして大量培養として回収し、超遠心分離と透析で精製分離した。ミオグロビン遺伝子の発現を確認するため培養肝細胞Hep3Bに感染させmRNAを抽出し、ミオグロビン遺伝子に特異的なプライマーを用いてRT-PCRを行い、このベクターによる培養肝細胞におけるミオグロビン遺伝子の発現を確認した。精製したミオグロビンアデノウイルスをマウスの尾静脈より投与し、3日後肝組織を採取してmRNAを抽出しミオグロビン遺伝子に特異的なプライマーを用いてRT-PCRを行った。肝組織でのミオグロビン遺伝子の発現が確認された。肝組織のATP量を測定すると、ミオグロビン遺伝子導入群では、生理食塩水注入群、LacZ遺伝子導入群に比較して、有意にATP量が増加していた。肝移植臓器障害モデル作成のため、C57BLマウスを麻酔下に開腹し肝十二指腸靭帯のクランプによるプリングルの操作を加え、24時間後肝組織標本を採取しDNAを抽出しアガロース電気泳動にて、アポトーシスによるDNAラダーを検出した。また組織標本のTUNEL染色を行い肝細胞にアポトーシスを認めた。このメカニズムを検討するためアポトーシスに関与するbcl-XL,bcl-2,Baxの免疫染色を行ったが各群間に有意差は認めなかった。またアポトーシスに関与するbcl-XL, bcl-2,Baxの発現を評価するため免疫染色を行ったが有意差は認めなかった。今後リアルタイムPCRなどのより定量性のある方法でさらに評価する予定である。またin vivoでの保護効果をさらに検討する。

肝組織のATP量を測定すると、ミオグロビン遺伝子導入群では、生理食塩水注入群、LacZ遺伝子導入群に比較して、有意にATP量が増加していた。肝移植臓器障害モデル作成のため、C57BLマウスを麻酔下に開腹し肝十二指腸靭帯のクランプによるプリングルの操作を加え、24時間後肝組織標本を採取しDNAを抽出しアガロース電気泳動にて、アポトーシスによるDNAラダーを検出した。また組織標本のTUNEL染色を行い肝細胞にアポトーシスを認めた。このメカニズムを検討するためアポトーシスに関与するbcl-XL,bcl-2, Baxの免疫染色を行ったが各群間に有意差は認めなかった。
スピン・格子複合系にける磁気・誘電応答

(i)スピン誘導型強誘電体のモデル物質であるCuFe1-xGaxO2において,既知の螺旋型磁気秩序が担う強誘電相とは異なり,空間反転対称性を破っていないサイン変調型の磁気秩序を伴うように見える新しい強誘電相が一軸応力誘起されることを見出した。(ii)磁気秩序形成がこれまで詳細に探査されてきた2次元三角格子Ising磁性体のモデル物質CoNb2O6に対して,その基底状態が700MPaの臨界一軸応力で磁気伝搬波数q=1/2を持つAF-II磁気秩序からq=0を持つAF-I磁気秩序に入れ替わることを見出し,一つの物質の中で交換相互作用定数を制御しγ=1のワニエ点を横切ることができた。本研究では、これまでの100MPaまでの磁気ピエゾ効果の研究成果を踏まえ、1GPaまでの高い応力下におけるスピン・格子複合系における特徴的な磁気・誘電応答を探査することを目的に研究を始めた。[1]スピン誘導型強誘電体の一つであり、その磁気フラストレーションの解消に格子の自由度を巻き込み自発的な格子変形を伴う「スピン・格子複合系」でもある酸化物CuFeO2をモデル物質として、1GPaまでの高い応力下における特徴的な磁気・誘電応答を探査したところ、微量希釈試料CuFe1-xGaxO2(x=0.035)において、螺旋磁気構造により自発電気分極を示す基底状態の高温側に、250MPa以上で新たな強誘電相が出現することを詳細な自発分極・誘電率測定により明らかにした。[2]1GPaまでの高い応力下における磁気応答の探査として、これまで申請者らがその磁気秩序形成を詳細に探査してきた2等辺三角格子CoNb2O6に対して、2等辺の頂点(a軸)方向および底辺(b軸)方向に一軸圧力印加することよって結晶格子を変形させ交換相互作用定数を制御できることを、先行する中性子回折実験に加え、交流帯磁率により明らかにした。本研究では、スピン誘導型強誘電体のモデル物質である酸化物CuFeO2における100MPaまでの磁気ピエゾ効果のこれまでの研究成果を踏まえ、1GPaまでの高い一軸応力下におけるスピン・格子複合系における特徴的な磁気・誘電応答を探査することを目的に研究を始めた。[1]これまで、微量希釈試料CuFe1-xGaxO2(x=0.035)において、既知の螺旋型磁気秩序(FE-ICM相)により自発電気分極を示す基底状態の高温側に、一軸応力下で新たな強誘電相が出現することを詳細な自発分極・誘電率測定を通して示唆してきたが、ドイツHZB施設における600MPaまでの中性子回折実験により、FE-ICM相の螺旋磁気構造が示す既知の強誘電相とは異なる新しい強誘電相が100MPa以上で応力誘起され、それを担っている磁気構造がFE-ICM相の螺旋磁気構造とは異なりcollinear的であることを示し、その[温度-応力]誘電磁気相図の概要を得た。[2]2等辺三角格子CoNb2O6において2等辺の頂点(a軸)方向および底辺(b軸)方向に一軸圧力印加することよって結晶格子を変形させ交換相互作用定数を制御する探査については、これまでa軸押しに限られていた中性子回折実験に、横押しCellを新たに導入して(HK0)散乱zoneにおいて400MPaまでの中性子回折実験を行った。その結果は、DC磁化測定により求められる転移磁場ならびに、交流磁化測定から求められるFR相に埋め込まれた位相磁壁が動き出す共鳴磁場の応力依存性と整合し、交換相互作用定数の異方的で大きな一軸応力変化を求めることができた。このような劇的な変化は1次元強磁性鎖間の交換相互作用がO2-とNb+5を介する複数な交換経路により担われていることによると考えられる。応力誘起されるcollinear的磁気構造が創り出す新規強誘電相の機構の解明には、広い逆格子空間で磁気反射を捉えて磁気構造決定が可能になるパルス中性子散乱実験が不可欠であるが、実験施設(J-Parc)の不測の停止のため実験の実施が遅れているため。[1]これまで、既知の螺旋型磁気秩序(FE-ICM相)により自発電気分極を示す基底状態の高温側に、一軸応力下で(FE2相と呼んだ)新たな強誘電相が出現することを、微量希釈試料CuFe1-xGaxO2(x=0.035)において明らかにして来たが、その探査を4SL相を基底状態に持つx=0.018試料ならびにOPD相を基底状態に持つx=0.05Al希釈試料に拡張し,系統的な自発分極・誘電率測定,中性子回折実験@ドイツHZB施設を行い、[温度-応力]誘電磁気相図におけるFE2相の出現の全体像を得た。[2]2等辺三角格子CoNb2O6において2等辺の頂点(a軸)方向および底辺(b軸)方向に一軸圧力印加することによって結晶格子を変形させ交換相互作用定数を制御する探査について、b軸方向と同様な交換相互作用定数の変化を示すことが判明したc軸方向にp=1GPaまでの一軸圧力下で中性子回折実験を行った。

その結果、p650MPaでIC-PM転移温度におけるIC磁気伝搬波数qがγ=1に対応した1/3を示し、2等辺三角形の底辺方向が反強磁性配列をする反強磁性磁気秩序(AFb)から底辺方向が強磁性配列を持つ反強磁性磁気秩序(AFa)に切り替わる相転移が観測され、Stephensonの厳密解が示唆するように、p=1GPa(γ0.90)ではp=0GPa(γ1.33)と全く異なる磁場・温度磁気相図を得ることができた。その意味で、本実験では一つの物質の中で交換相互作用定数を制御しγ=1のワニエ点を横切ったと言える。(i)スピン誘導型強誘電体のモデル物質であるCuFe1-xGaxO2において,既知の螺旋型磁気秩序が担う強誘電相とは異なり,空間反転対称性を破っていないサイン変調型の磁気秩序を伴うように見える新しい強誘電相が一軸応力誘起されることを見出した。(ii)磁気秩序形成がこれまで詳細に探査されてきた2次元三角格子Ising磁性体のモデル物質CoNb2O6に対して,その基底状態が700MPaの臨界一軸応力で磁気伝搬波数q=1/2を持つAF-II磁気秩序からq=0を持つAF-I磁気秩序に入れ替わることを見出し,一つの物質の中で交換相互作用定数を制御しγ=1のワニエ点を横切ることができた。[1]の[温度-応力]誘電磁気相図からはゼロ圧における(collinearな)PD相が新しい強誘電相に有限応力下で移り変わるように読め、一軸高圧力が格子を強制的に歪めたことによる対称性の低下により自発電気分極が誘起した可能性が考えられる。この点を明らかにするために、PD相が新しい強誘電相に有限応力下で移り変わる[温度-応力]誘電磁気相図上での相境界を定めるさらなる中性子回折実験ならびに、広い逆格子空間で磁気反射を捉えて磁気構造決定が可能になる(実施が遅れている)パルス中性子散乱実験を進めて、応力誘起されるcollinear的磁気構造が創り出す新規強誘電相の機構の解明を進めたい。磁性、中性子散乱上記の2つの中性子散乱実験課題のうち[1]は4月現在、実施中であり、[2]も7月の実施がアレンジされているため、実験室におけるバルク測定と相補的な中性子散乱実験を、国内J-Parkのマシンタイムを含め効果的に使用していく予定である。1年目(H26年度)に予定してた海外中性子散乱実験施設HZB(ドイツ)における採択課題(2件)の実施が、施設の原子炉稼働の問題で延期されたため2年目(H27年度)に予算を繰り越し実施したため3年目である本年度においても、HZB中性子散乱実験施設での採択課題の実施が予定されており、それらに必要な旅費を含めて、低温実験に不可欠な寒剤(液体ヘリウム)等に予算を有効に用いる
ナノワイヤー構造を用いた高性能シリコン熱電変換モジュールの開発

本研究では,シリコン微細加工技術を礎として,ナノ構造の導入によりシリコン系熱電変換材料の性能指数の向上を目指した.(1)ナノメートルサイズまで薄層化したn型SOI層におけるゼーベック係数の測定を行い,キャリア濃度に対するユニバーサルカーブを得た.そのカーブはバルクシリコンの結果と一致しており, SOI構造に由来する効果は特に見られなかった.また、高不純物濃度領域(3×10^(19) cm^(-3)以上)において,ゼーベック係数の向上が観察された.これは,不純物バンドの形成が原因であると考えられる.(2)KFM(表面電位顕微鏡)を用いて,温度差を与えたシリコン基板の表面電位を測定しゼーベック係数を評価したところ, S=-0.71mV/Kが得られた.この値は,これまでの測定方法で得られた値に近い値であり, KFMによりナノ構造材料のゼーベック係数測定が可能であることを示した.本研究では,シリコン微細加工技術を礎として,ナノ構造の導入によりシリコン系熱電変換材料の性能指数の向上を目指した.(1)ナノメートルサイズまで薄層化したn型SOI層におけるゼーベック係数の測定を行い,キャリア濃度に対するユニバーサルカーブを得た.そのカーブはバルクシリコンの結果と一致しており, SOI構造に由来する効果は特に見られなかった.また、高不純物濃度領域(3×10^(19) cm^(-3)以上)において,ゼーベック係数の向上が観察された.これは,不純物バンドの形成が原因であると考えられる.(2)KFM(表面電位顕微鏡)を用いて,温度差を与えたシリコン基板の表面電位を測定しゼーベック係数を評価したところ, S=-0.71mV/Kが得られた.この値は,これまでの測定方法で得られた値に近い値であり, KFMによりナノ構造材料のゼーベック係数測定が可能であることを示した.本研究は,シリコン微細加工技術を礎として,ナノ構造の導入によりシリコン系熱電変換材料の性能指数の向上を目指している。本年度得られた主な結果を以下に示す。(1)極薄シリコン層の熱電特性評価3300nmに薄層化したSOI基板について,ゼーベック係数および電気伝導率の測定を行った。ゼーベック係数のキャリア濃度依存性をプロットしたところ,SOI膜厚に依らずほぼ一本の曲線に乗ることが明らかとなり,SOI基板に対するゼーベック係数のユニバーサルカーブを得ることができた。しかしこの結果は,SOI層厚10nm以下の試料について,電子の閉じ込め効果による特性改善が見られないことも示している。これは,膜厚の揺らぎにより状態密度の急峻性が消滅したためと考えられる。また,このSOI基板のゼーベック係数はバルクのシリコン基板よりも小さい値となっており,今後この原因を探求する必要がある。(2)KFMによるSOI層表面電位の交流応答測定単電子冷却実験のための基礎実験として,SOI基板表面電位の交流応答特性をKFMにより観察した。基板表面のアルミニウム電極に交流印加した場合,SOI層表面において印加電圧に追従したKFM信号が得られており,交流応答の測定が可能であることを確認した。基板シリコンに交流印加した場合にも応答信号が得られることも確認した。今回の測定におけるKFM信号の遅延時間は約0.40.9秒であり,印加可能な最大周波数は約1Hzであることがわかった。しかしこの応答周波数は,KFM測定における測定パラメータに強く依存することが予想されるため,測定条件をさらに詰めていく必要がある。本研究は,シリコン微細加工技術を礎として,ナノ構造の導入によりシリコン系熱電変換材料の性能指数の向上を目指している.本年度得られた主な成果を以下に示す.(1)極薄シリコン層の熱電特性評価ゼーベック係数測定系にスイッチモジュールを組み込んだデジタルマルチメータを導入し,温度および熱起電力の時間変化を同時測定できるようにした.これにより,測定精度を格段に向上させた.改良した装置により6100nmに薄層化したSOI基板のゼーベック係数を測定したところ,この膜厚範囲ではバルクシリコンと同じ値を示した.この結果は,薄膜の利用によりコストダウンできることを示している.また,高不純物濃度領域では,不純物バンドの影響と見られるゼーベック係数の増加を見出した.(2) KFMによる熱起電力の測定ナノ構造材料の熱電変換特性を評価する手法として,KFM(表面電位顕微鏡)による熱起電力の測定を試みた.バルクシリコンに対して測定したところ,温度差の増加に対して表面電位差も増加しており,熱起電力が測定できていることを示した.その結果からゼーベック係数を見積もったところ,バンドベンディングを考慮することにより従来の手法とほぼ同じ値が得られ,ナノスケール熱電変換材料の特性評価技術の確立に向けて大きく前進した.
高分子固体のレーザー誘起温度上昇とモルホロジー変化の分光学的研究

高分子固体をあるしきい値以上のエキシマーレーザー出力で照射すると、分解飛散し、サブマイクロメートルの深さの穴があく。この現象はレーザー爆蝕と呼ばれ、高密度励起光化学過程として、また微細加工の手法の一つとして注目されている。この過程を分子レベルで解明することを目的に、ナノ秒時間分解過渡吸収分光、干渉画像計測、飛行時間型質量分析計で測定、解析し以下のような新しい知見を得た。(1)爆蝕しきい値以下でも高分子は数10ナノ秒でマイクロメートル程度の厚さだけ膨張し、ミリ秒から秒の時間で元にもどる。時間分解測定して初めて観測される変化である。(2)爆蝕しきい値以下で膨張収縮する際、ドープした芳香種分子は分解することなく、かなりの速度をもって放出される。すぐ上に高分子フィルムを対置すると、この分子は効率よく注入される。分子と共通の溶媒がない高分子にも適用できる分子ドープ法として広く適用可能である。(3)光励起状態や反応中間体が消失してしまう時間が速ければ、基底状態の吸収の長波長側にホットバンドが検出される。このホットバンドの生成消滅過程の解析より、高分子固体が数10ナノ秒以内に数100度に達し、数マイクロ秒で室温に戻ることが明かとなった。(4)レーザーパルスの透過率の時間変化の測定より、爆蝕は1ヶのドープ分子が10ヶ以上の光子を吸収することが示された。(5)光分解や光イオン化に伴う中間体は観察されず、励起一重項および三重項状態のみが分光学的に検出された。これら励起状態がレーザーパルスを吸収し、高い励起状態へ上がり、数ピコ秒で元にもどり、これがパルス幅で繰り返され昇温をもたらし熱分解するという新しいメカニズムを提案した。
精神科および循環器内科領域における電子カルテにネストされた実践的臨床試験

本研究ではEMRを用いて下記のランダム化比較試験を低コストかつ効率的に実施する。(A)炭酸リチウム製剤内服中の気分障害患者に対して、対象者のスクリーニング、ランダム割り付け、定期的な血液検査のリマインドおよびアウトカム収集まで全てEMR内で実施可能な研究(B)冠動脈疾患に対する経皮的冠動脈インターベンション後の患者に対して、上記に加えてフォローアップ検査等、保険診療の範囲内での介入ならびに前向きのアウトカム収集を行う研究本研究ではEMRを用いて下記のランダム化比較試験を低コストかつ効率的に実施する。(A)炭酸リチウム製剤内服中の気分障害患者に対して、対象者のスクリーニング、ランダム割り付け、定期的な血液検査のリマインドおよびアウトカム収集まで全てEMR内で実施可能な研究(B)冠動脈疾患に対する経皮的冠動脈インターベンション後の患者に対して、上記に加えてフォローアップ検査等、保険診療の範囲内での介入ならびに前向きのアウトカム収集を行う研究
児童生徒の関心・意欲・態度の評価について

「関心・意欲・態度」の評価はこれまで、認知的側面のような客観的テストによっては把握できないとされてきた。しかし平成3年度に改訂された指導要録の中で、今や現場の教師にとっては評価せざるを得ない現状にある。そこで本研究では、著者の博士論文の動機づけモデルにもとづいて「関心・意欲・態度」の客観テスト(Emotional Domain Inventory)の作成とその妥当性の検討を試みた。その結果、1.A.「関心1)教科内容に対する「興味度」、2)授業に対する「楽しさ」、3)教科全般に対する「知的好奇心」B.意欲1)教科に対する「動機づけ」C.態度1)教科に対する「態度」の3つの下位尺度からなる、インベントリ-が小学1年生6年生について、全教科用が作成された。2.妥当性の検討のため、客観的指標(教師評定・学業成績)と各下位尺度との相関係数が求められた。結果、学業成績とはr=.16.21といった弱い正の相関が見いだされ、教師評定とはr=.18.32といった中くらいの相関が認められた。また教師評定と学業成績はr=.42と最も強い相関を示していることから、教師は成績の良い子を「「関心・意欲・態度」があると認知していることが推測される。したがってここで作成されたインベントリ-と学業成績が必ずしも高い相関でなく、弱い関連があるところに、知識中心の現在のテストによる能力評価とは別に、「関心・意欲・態度」を評価することの意義が存在するのではないかと思われる。3.さらに外部基準による妥当性の検討のため、自己の能力についてのエフイカシ-(認知的動機づけ)と授業中の気分(情緒的動機づけ)について、各下位尺度との相関を見たところ、エフイカシ-とはr=.25.33の相関がみられ、気分ともr=.15.18の弱い相関が認められ、本尺度の妥当性は認められたといえよう。4.全国の小学校からの評価結果をまとめ、インベントリ-の標準化を行った。その結果、評価基準がAの者が全体の約6050%、Bの者が約50%40%、Cの者が約10%と分布することによって判定基準が設けられた。5.以上の成果をもとに、田研出版よりEDI(Emotional Domain Inventory)として出版するに至った。あわせて手引きが作成された。
主要組織適合クラス工抗原の胎生期発現とそのマウス胎児母体関係への影響

前年度の研究により、ニワトリのβアクチンプロモ-タ-をマウスMHCクラスIL^dとK^b遺伝子に結合した融合遺伝子をC57BL/6、C3Hマウスに導入したトランスジェニックマウスを得ている。これらマウスでは体の様々の組織で、導入したクラスI遺伝子のmRNAが強く発現していることがノ-ザンブロット法で確認された。特に、普通は発現しない脳や筋肉でも強い発現が認められている。しかしながら、特異的な単クロ-ン抗体を用いた解析では脳や筋肉では細胞表面への発現が認められなかった。その原因として、クラスI抗原の細胞表面への発現に必要なβ_2ミクログロブリンがこれらの組織でほとんど発現していないことが考えられた。そこで、β_2ミクログロブリンをマウスの体全体で強く発現する目的で、強力なCAGプロモ-タ-(サイトメガロウィルスエンハンサ-をβアクチンプロモ-タ-に結合したもの)にβ_2ミクログロブリンcDNAを結合した融合遺伝子をC57BL/6マウスに導入して、トランスジェニックマウスを作製した。F_0マウスのスクリ-ニングの結果、6匹のトランスジェニックマウスが確認されており、F_1マウスを得るための交配を行っている。マウスβ_2ミクログロブリンに対するウサギ抗血清は米国の研究者により入手しており、F_1マウスにおけるβ_2ミクログロブリンの発現を調べる準備は出来ている。なお、CAGプロモ-タ-はマウス受精卵や未分化な胚性幹細胞でも働くことから、発生時期や組織特異性をほとんどもたない有用なプロモ-タ-と考えられる。このCAGプロモ-タ-を用いた哺乳動物細胞用の強力な発現ベクタ-pCAGGSが完成し、様々な細胞でその非常に強い発現が確認されている。
新しい緑膿菌タイピング法の開発と臨床応用

新たな緑膿菌のデジタル遺伝子タイピング法(緑膿菌PCR-based ORF typing; POT法)開発のために、全ゲノムシークエンスが判明している緑膿菌3株(PA7(NC_009656)、PA14(NC_008463)、PA01(NC_002516))のゲノム塩基配列を比較し、菌株により保有状況の異なる部分のデータから候補となるOpen Reading Frame(ORF)を100個前後選別した。さらに、臨床分離株のORF保有状況からPOT法に利用できるORF候補を24個に絞り込み、アウトブレイク株や多剤耐性緑膿菌(MDRP)などを用いて検討し、加えてパルスフィールド電気泳動(PFGE)法やMultilocus Sequence Typing(MLST)法との比較を行い、最終的に10個のgenomic islet由来ORFを選定し、加えて菌株識別能を高めるために、5個のgenomic island由来ORFを選択した。さらに、メタロ-β-ラクタマーゼ(MBL)遺伝子(IMPおよびVIMグループ)および緑膿菌マーカー遺伝子も加えて、10および9-plexのmultiplex PCRにより判定できるようprimer設定を行った。POTは、遺伝子の有無を10進法に変換し、genomic islet部分の遺伝子の有無が前半の数字(POT1)に、genomicislandおよびMBL遺伝子の有無が後半の数字(POT2)となるようにした。POT1がST型(MLSTによって示される緑膿菌の系統)と関連することは昨年度の研究でも示されたが、さらに臨床分離株の追加し解析を行った結果、POT1とST型が1:1で一致する場合と、同一POT型に複数のST型の菌株が含まれる場合があった。また、ST235を示す多剤耐性クローンが本システムで判定可能であることが示された。PFGEとの比較では、Simpson's index=0.994とほぼ同程度の菌株識別能を有することが示された。新たな緑膿菌のデジタル遺伝子タイピング法(緑膿菌PCR-based ORF typing; POT法)開発のために、全ゲノムシークエンスが判明している緑膿菌3株(PA7(NC_009656)、PA14(NC_008463)、PAO1(NC_002516))のゲノム塩基配列を比較し、菌株により保有状態の異なる部分のデータから候補となるOpen Reading Frame(ORF)を100前後を選別した。更に臨床分離緑膿菌のORF保有状態をPCR法により解析し、POT法に適すると考えられるORFを24個に絞り込んだ。さらに菌株数を増やし、アウトブレイクにて検出された菌株、多剤耐性緑膿菌、メタロ-β-ラクタマーゼ(MBL)産生緑膿菌などを含め検討を加えた。同時にパルスフィールド電気泳動(PFGE)法やmultilocus sequence typing(MLST)など他のタイピング法との比較検討も行い、最終的には10個のgenomicisland由来ORFを選定し、加えて菌株識別能を高めるために、5個のファージ由来ORFを選択した。またわが国において多剤耐性緑膿菌の多くを占めるMBL産生株の識別のために、比較的頻度の高いIMP型およびVIM型のMBL遺伝子も採用した。最終的には緑膿菌マーカーもそれぞれに加えた、10および9-pkexのmultiplex PCRを行い判定できるようprimerを設計しなおし、genomic islandとファージ+MBLのORFの有無を10進法に変換し、タイピング結果とした。加えて、PCR試薬類や条件について実験を繰り返し、最適な条件設定を行った。PFGEおよびMLSTが判明している保存株との比較により、PFGEとほぼ匹敵する識別能を有し、genomicisland部分の結果(数字)は菌のMLSTを反映することが確認された。本研究では、緑膿菌の全遺伝子配列をもとに、multiplex PCR法を用いた簡易なデジタルタイピング法であるMRSA POT法の開発技能を緑膿菌に応用しようと試みたものである。全ゲノムシークエンスが判明している緑膿菌の遺伝子のORFから本法に適すると考えられた10個のgenomicisland由来ORFおよび5個のファージ由来ORFの選定を行い、さらにPCR条件の最適化もほぼ完成した。さらに、PFGEおよびMLSTが判明している保存株との比較検討を行い、PFGEとほぼ匹敵する識別能を有し、genomic island部分の結果(数字)は菌のMLSTを反映することが確認された。研究成果については、関連学会にて発表を行った。次年度は、本研究課題の最終年度となるが、菌血症などの重症感染症を起こした菌株、集団感染の原因となった菌株、多剤耐性菌などの多様な背景を持つ臨床分離株を追加検討して本タイピング法の識別能、安定性、再現性などの評価を行う予定である。また、遺伝子タイピングのスタンダードであるPFGE法や、MLSTなどの他の遺伝子解析法との関連性についても追加して解析評価を行う予定である。同時にPCRプライマー設計や反応条件についても最適化のために更に評価を加える。またあわせて院内感染や感染症予後などの臨床背景との関連性についても解析をすすめ、緑膿菌POT法の完成および本法を用いた緑膿菌感染制御対策の確立を目指す。次年度は、大型機器類の購入の予定はなく、主として実験のための試薬類に使用する予定である。また、研究成果の発表および情報収集のための学会出張旅費にも使用する予定である。
イギリス文学における精神の表象に関する史的文体論的研究

本研究の目的はイギリス文学において人間精神の活動がいかに表象されてきたかをいくつかのケーススタディを通して明らかにすることであった。各研究分担者の専門によって,ケーススタディは18世紀文学と20世紀文学の二つの時代に集中した。真野はサミュエル・ジョンソンのエッセイにおける医学用語の用法を分析した。中村は当時の倫理思想の中心概念である「共感」の用法を,18世紀初のトムソンからの19世紀初のワーズワスとキーツへと辿った。海老根はジェーン・オースティンの小説における「名詞化」表現の機能を考察した。この三人はともに,18世紀には精神はさまざまな機能を集合として表象され,その理解にはキーワード分析が有効であるとの結論を得た。一方,大久保はイエイツの自伝的な詩における芸術家像(=自己像)の形成を精査し,石和田はE.M.フォースターの小説において,言語に人前の「混沌」がいかに隠蔽されているかを分析した。この両名は20世紀文学が表象する精神のモデルは絶えず流動する印象の束であり,そこでは伏せられた言及や象徴などの暗示的表現形式が用いられていることを明らかにした。本研究では19世紀文学における「心理描写」の実態に触れられなかった。その解明は将来の課題である。本研究の初年度においては,まず各人の分担分野の確定,それぞれの分担分野における研究目標の設定の作業を行なった。すなわち,2000年4月22日,5月13日の二回にわたって研究打合わせ会議を開き,全体の研究方向と,各人の分担研究の方向を確認した。続いて7月22日から毎月,各分担者による研究の経過報告会を開き,それについて全員で討議した。7月22日には海老根がJ.オースティンの『エマ』における自由間接語法の用法について報告した。9月16日には石和田がE.M.フォースター『インドへの道』において言語表現を超越した神秘体験がいかに言語的手段によって近似的に表わされているかを述べた。10月14日には中村が18世紀小説において人間の「共感」が当時の哲学の語彙を導入して記述されていることを報告した。11月11日には真野がサミュエル・ジョンソンの散文においての医学生理学用語の用法について述べた。1月13日には大久保がW.B.イエーツの詩と散文におけるイタリア・ルネサンス期の感情表現の影響について報告した。この間12月13日には文学部埋橋勇三教授を招き,テキスト分析におけるコンピューターの利用法にちいて勉強会をもった。これらの研究会の結果,それぞれの時代において精神現象の表象においては特異的な語彙が使用されること,コンピューターによる大量のテキスト分析が,その語彙の特定と使用状況を明らかにするのに役立つことが確認された。本研究の第二年度では,各研究分担者が前年度に設定した研究目標にむかってさらに研究を進めるとともに,前年度に購入したコンピュータ,スキャナー,マイクロリーダープリンターにテキスト分析ソフト,編集ソフト,OCRソフトを実際に稼動させて,各自の目標についてのコンピュータ分析の実効性と可能性を探った。そして年度の後半に各分担者が自分の研究成果を発表し,全員で討議する研究会を5回開催した。(9月29日,発表者海老根,10月13日発表者中村,11月10日,発表者大久保,11月24日,発表者石和田,12月15日,発表者真野)。この間10月20日に関西外国語大学の豊田昌倫教授,1月25日に東京大学の斉藤兆史助教授を招き,文体論と文体分析について話をしてもらい,知見を広め,また研究の方向について意見を求めた。また本学文学部の埋橋勇三教授には随時助言をうけたが,1月19日全員参加の研究会で,コンピュータを使用する言語分析の実際の運用について,総括的な説明を実地指導をうけた。当初の予定では石和田が文献調査と意見交換のための英国に出張する予定であったが,政治状勢のため予定を変更し,国内(京都)での文献調査に切りかえ,国内での資料募集に努めた。最終年度での報告書作成にむけて,研究目標と分析のための方法論の確立を達成することができた。

本年度はこの研究の最終年度であり、われわれは前年度までの研究成果を踏まえて、各自がそれぞれ選択した作家ないし作品について、そこに表現された精神の活動がいかなるものであるかについてケーススタディを行い、9月21日より毎週土曜日に開いた研究会において暫定的な研究成果の報告を行った。そしてそこでの討議の結果をも取りいれて最終的な研究報告の執筆に着手し、12月15日に全員の報告書がそろうと、これを回覧し、2月3日の最後の研究会において内容を調整した上で、印刷に付した。全体としての研究報告書は3月4日に完成した。研究報告書は時代的に二つに分かれる。真野、中村、海老根がケーススタディを行った18世紀文学においては、人間の精神はさまざまな能力や傾向がカタログ的集合をなすというモデルによって捉えられ、ここではキーワード分析が有効であることが明らかにされた。一方、大久保、石和田が取り上げた20世紀初の文学においては、人間精神は印象の束であり、無意識の作用によって駆動される力動的なモデルが見られ、ここでは比喩と象徴の分析が有効であることがわかった。
虚弱後期・超高齢者における新しい介護予防運動の開発と無作為介入効果検証

最近の高齢者運動は、運動強度が強く設計され、虚弱後期・超高齢者が運動するには負傷と転倒の危険性が高い。この状況にもかかわらず、虚弱後期・超高齢者を配慮した運動はない。従って、本研究は1申請者らが開発した新しい介護予防運動プログラムKohzuki Exercise program(KEP)をランダム化介入し、2虚弱後期・超高齢者の身体機能と健康関連生活の質、認知機能などの精神機能効果を検証することで、新しい介護予防運動の確立へ繋げることを目標とする。