hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非吸収性放射性物質による膵がん局所注入療法の実験的研究

本年度は、以下の2点を研究の目的に設定した。(1)^<32>P内封マイクロカプセルを完成させるため、結晶(リン酸カルシウム)の焼成によるハイドロアパタイト化をはかり、^<32>Pの漏出を極力抑制するマイクロカプセル作成条件を決定する。(2)^<32>P内封カプセルを正常体内及び、腫瘍組織内に投与し、安定性、腫瘍組織破壊能を検討する。以下に、これまでの研究結果を述べる。1.(1)について、焼成条件に関する検討は、まず非放射性物質でなされた。(1)方法:硝酸カルシウム水溶液中に、リン酸1水素2アンモニウム添加アルギン酸ナトリウム水溶液を、33G針先から滴下するオリフィス法による。(2)オリフィス法条件:硝酸カルシウム水溶液濃度は0.4M、トリエタノールアミンでpH9.0に調整する。アルギン酸ナトリウム水溶液は1.5%とし、添加されるリン酸1水素2アンモニウムは0.2Mとする。(3)焼成条件:上記オリフィス法で作成されたリン酸カルシウムとアルギン酸カルシウムの混合小粒をアルコール脱水の後、50°Cで真空乾燥する。その後、1250°Cで1時間焼成し、小粒からの有機性物質の除去と、リン酸カルシウムのハイドロアパタイト化を同時にはかる。これらの条件にて得られた小粒は、φ≒500μm、モリブデンブルー法および原子吸光法による、浸漬37°C生理食塩液中のリン及びカルシウムはいずれも検出限界前後であり,リン酸カルシウムのハイドロアパタイト化は完成されたと考えられた。2.(2)について、現在1.で述べた条件に従い^<32>P内封マイクロカプセルを作成し、ラット腹腔内投与実験により^<32>P漏出について検討している段階である。平成4年度は、非吸収性物質として、放射性物質内封マイクロカプセル(以後、MCと省略する)の作製を目的とした。当初、MC基剤としてエチルセルロースを使用し、乳化法によるMC作製を試みた。しかし、製法的に粒度にばらつきが生じロスが多い、操作中使用する有機溶媒に発癌性が指摘されている、さらに、試作したMCを摘出膵潅流標本を用いラット正常膵に経動脈的に注入し、組織像を顕鏡したところ、MCの破壊と内封物質の逸脱が観察されたことより、MC基剤を含めた製法そのものの再検討が必要となった。そこで、基剤としてアルギン酸ナトリウム、内封物質には^<32>Pを想定し、アルギン酸カルシウムの網目構造にリン酸カルシウムを補足する構造を持つMCをオリフィス法により作製するよう改めた。オリフィス法によるMC作製の利点は、粒度が安定しており、乳化法で必要であった粒度による分級の必要がなく、少量の作製も可能であることなど、放射性物質を内封するMCの作製には有利である。しかし、この方法で作製したMCは、混入した不純物を洗浄する過程で膨潤がおこり、内封物質の流出が懸念された。この点を改良するために、MCに焼成を加えリン酸カルシウムの微小球体を得た。本品は体液と同等のpH緩衝液中における安定性も高く、膨潤の心配もない。今後、組織内での安定性、組織への刺激性を検討すると同時に、アイソトープ化を図り、有効線量確保のための必要投与量の決定を目指したい。本年度は^<32>P含有マイクロカプセルの作成及び、ラット腹腔内投与後の体内主要臓器への移行を検討した。^<32>P内封マイクロカプセルの作成1)H_3^<32>PO_4を、NH_3水と混合し、(NH_4)_2H^<32>PO_4とした後、アルギン酸ナトリム、(NH_4)_2HPO_4及びH_2Oとの混合により均質な溶液とし、滴下溶液とした。(アルギン酸ナトリウム2.0%、[(NH_4)_2HPO_4]=0.1M)これを、0.5MCa(NO_3)_2溶液中に滴下攪拌放置後蒸留水で洗浄し、^<32>P含有マイクロカプセルを得た。2)^<32>P内封マイクロカプセルのin vitroでの安定性の検討得られた^<32>P内封マイクロカプセルを、37°C蒸留水中、毎分100回振〓し、3、21時間後の蒸留水中への^<32>Pの漏出を測定した結果、3時間後で0.77%、21時間後で3.8%の漏出が確認されたが、^<32>Pは安定であるといえた。3)^<32>P内封マイクロカプセルのin vivoでの安定性の検討^<32>P内封マイクロカプセルを、ラット腹腔内に投与し、1、6、24、48時間後における^<32>P量を液体シンチレーションカウンターにより測定した。その結果、肝臓では各時間に、0.91%、3.45%、3.31%、2.38%の^<32>Pが測定された。腎臓では、0.2%、0.63%、0.55%、0.41%が、肺では0.03%、0.14%、0.22%、0.19%が、骨髄では、8.5×10^<-4>%、0.01%、0.03%、0.02%の^<32>Pが測定された。

本年度は、以下の2点を研究の目的に設定した。(1)^<32>P内封マイクロカプセルを完成させるため、結晶(リン酸カルシウム)の焼成によるハイドロアパタイト化をはかり、^<32>Pの漏出を極力抑制するマイクロカプセル作成条件を決定する。(2)^<32>P内封カプセルを正常体内及び、腫瘍組織内に投与し、安定性、腫瘍組織破壊能を検討する。以下に、これまでの研究結果を述べる。1.(1)について、焼成条件に関する検討は、まず非放射性物質でなされた。(1)方法:硝酸カルシウム水溶液中に、リン酸1水素2アンモニウム添加アルギン酸ナトリウム水溶液を、33G針先から滴下するオリフィス法による。(2)オリフィス法条件:硝酸カルシウム水溶液濃度は0.4M、トリエタノールアミンでpH9.0に調整する。アルギン酸ナトリウム水溶液は1.5%とし、添加されるリン酸1水素2アンモニウムは0.2Mとする。(3)焼成条件:上記オリフィス法で作成されたリン酸カルシウムとアルギン酸カルシウムの混合小粒をアルコール脱水の後、50°Cで真空乾燥する。その後、1250°Cで1時間焼成し、小粒からの有機性物質の除去と、リン酸カルシウムのハイドロアパタイト化を同時にはかる。これらの条件にて得られた小粒は、φ≒500μm、モリブデンブルー法および原子吸光法による、浸漬37°C生理食塩液中のリン及びカルシウムはいずれも検出限界前後であり,リン酸カルシウムのハイドロアパタイト化は完成されたと考えられた。2.(2)について、現在1.で述べた条件に従い^<32>P内封マイクロカプセルを作成し、ラット腹腔内投与実験により^<32>P漏出について検討している段階である。
パラジウム触媒を用いたチェーンウォーキングを経る１，ｎ－ジエン類の環化異性化反応

平成27年度は、平成26年度に引き続きフェナントロリンパラジウム触媒を用いたジエンの反応に関する検討を行った。さらに、触媒としてピリジンーオキサゾリンパラジウム錯体を用いることにより反応性の向上と不斉反応への展開を目指した検討を行った。まず、前者の検討では、特に、二つのアルケン部位をメチレン鎖のみで連結したジエンを基質に用いた反応について取り組んだ。この反応基質を用いた場合には反応はほとんど進行せず、原料のみが観測される結果となった。そこで、フェナントロリンパラジウム錯体と反応基質との化学量論量における反応を試みたところ、新たな金属錯体の生成が確認され、その錯体が安定なπアリル構造をもつ錯体であることがわかった。この結果より、生じたπアリル錯体が反応系中で安定に存在しているため、触媒の失活が起こったということが明らかとなった。後者の検討では、さらなる反応性の向上を目指し、フェナントロリンと類似の含窒素二座配位子であるピリジンーオキサゾリンを配位子にもつパラジウム錯体を触媒とした反応について取り組んだ。その結果、フェナントロリンパラジウム触媒と同様に様々な骨格を有するジエン類において、チェーンウォーキングを経る環化異性化反応が進行することを見出した。特に、フェナントロリンパラジウム触媒を用いた場合では低収率となる1,14-ジエンの様な反応基質との反応でも、ピリジンーオキサゾリンパラジウム触媒を用いることで目的の環化異性化生成物が収率良く得られた。さらに、光学活性なピリジンーオキサゾリン誘導体を配位子として用いることにより、エナンチオ選択的に反応が進行し、中程度の不斉収率で環化体を与え、本環化異性化反応を不斉反応へと展開することに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、1、様々な骨格を有するジエンの環化異性化反応、2、重水素置換した1,n-ジエンを用いた反応機構に関する検討、3、1,n-ジエンの環化異性化反応を利用した生理活性物質の炭素骨格の合成の3点について主に検討を行った。1、まず、チェーンウォーキングを経るジエン類の環化異性化反応において、置換基が及ぼす効果について調べた。これまでの検討ではマロン酸部位により二つのオレフィンを連結させていたジエンを用いていたが、マロン酸エステルのジエステル部位が必要であるかを調べるため、様々なリンカー部位の検討を行った。まず、モノエステル部位をもつジエンを用いた場合、収率の低下が見られ、マロン酸エステル誘導体と比べて、反応の完結に2倍の触媒量を必要とした。また、エステル部位をもたないエチレン鎖によって二つのオレフィンを連結した基質を用いた場合、反応はほとんど進行せず、環化生成物を確認することはできなかった。また、酸素原子部位を導入した基質を用いた場合、環化体は観測されたものの、原料の分解が観測され、この場合も原料消失に多くの触媒量を要した。以上の結果よりオレフィンの連結部位が反応性に大きく影響を与えることがわかった。2、重水素を導入した末端オレフィン部位とシクロヘキセン部位を有する1,8-ジエンを合成し、反応後の生成物の重水素の分布を1H NMRおよび2H NMRにより調べた。その結果、重水素の移動が確認され、本反応がチェーンウォーキングを経て進行しているという推定反応機構を示唆する結果が得られた。3、本環化異性化反応の応用展開として、生理活性物質として広く研究がなされているプロスタグランジンの炭素骨格であるプロスタンの合成を目指した。対応するマロン酸エステル部位をもつジエンの環化異性化/水素添加反応後を含む7工程の分子変換を経て、プロスタンを原料のジエンから総収率33%で得た。

さらに、光学活性なピリジンーオキサゾリン誘導体を配位子として用いることにより、エナンチオ選択的に反応が進行し、中程度の不斉収率で環化体を与え、本環化異性化反応を不斉反応へと展開することに成功した。平成26年度は、主に1,n-ジエンの環化異性化反応における置換基の効果や反応機構に関する検討を行った。反応機構に関して、今後、本反応を展開していく上で、重要な知見を得た。また、本手法を用いて、生理活性物質のプロスタグランジンの炭素骨格の合成に成功し、一定の成果を得ることができた。しかし、その一方で、検討に用いた1,n-ジエンは合成に数工程の反応を必要とし、原料合成に多くの時間を割いてしまったため、その他の課題に関して十分な検討を行うことができなかった。また、研究課題の一つであるチェーンウォーキングを経る1,n-ジエンの環化異性化/アリール化反応の開発に関しては、類似の反応系と同様の反応条件下での検討は行ったものの目的の生成物はほとんど観測されなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題である位置選択的な1,n-ジエンの環化異性化に関しては、詳細な検討が行えていないが、所属する研究室において、チェーンウォーキングを経るオレフィンの異性化反応がトリアルキルシロキシ基によってオレフィンの位置を収束させることができるという知見を得ている。そのため、トリアルキルシロキシ基を有するジエンを用いて環化異性化反応を行うことで、位置選択的にオレフィンを収束させることが可能となると考えている。また、環化異性化/アリール化のタンデム型反応の開発に関しては、さらなる反応条件の検討や本年度で得られた反応機構の知見を基にした基質設計を併せて行っていく予定である。一方、1,n-ジエンの環化異性化反応は生成物に不斉点が生じるため、不斉反応への展開が可能であると考えており、上記の課題と併せて検討を行っていく予定である。
流通食品中農薬等の存在確認を可能とする分析法確立及び基準値設定における適格性検証

農薬の残留基準は、対象とする食品により農薬本体だけでなく、代謝物等も含めた基準値が設定されている。本研究は、流通している食品中に残留している農薬本体及びその代謝物等の存在確認を可能とする高感度分析法を確立し、残留基準値設定における科学的根拠となるデータを収集するとともに、その適格性を検証する。また、食品の種類により両者の存在割合に特徴的な規則性があるかどうかを明らかにする。さらに、これまでに尿中から検出された農薬本体及び代謝物等との照合を行い、曝露バイオマーカーとしての適格性についても検証することを目的とする。
d-π複合電子系単成分電気伝導体の次元構造制御

1.単成分導電体のLB法による超薄膜形成単成分導電体の前駆体である(C_<10>H_<21>)_3NCH_3[Ni(tmdt)_2]を合成し,LB法を用いて超薄膜化した。高度に秩序化した膜が固体基板上に形成された。中心金属としては比較的空気による酸化を受けにくい金を用いたが、製膜中に酸化が進行し、中性の[Ni(tmdt)_2]と思われる化学種からなる膜が形成した。膜形成後、電気化学的酸化により膜に導電性を付与することが可能であった。さらに、メタノールで洗浄することにより、膜中のアルキルアンモニウム部位を除去できることが明らかとなり、Au錯体同様、単成分導電体LB膜を得ることが出来た2.超薄膜系の構造および電子物性評価薄膜の構造評価は、偏光UV-Vis-NIR、透過IRおよびIR-RASを用いて行った。膜の酸化状態を検討したところ、LB膜の形成過程で、膜が中性状態に酸化されていることが判明した。また、ESRを用いてスピン状態の評価を試みたが、膜からのシグナルは観測出来なかった。マイカ基板上に1層累積した膜は、1ミクロン程度のドメイン構造を有しており、このようなドメイン構造が膜の導電性に影響を与えているものと示唆される。3.無機-有機へテロ界面における新規d-π複合電子系の構築新規d-π複合電子系を、無機-有機へテロ界面において構築した。TTF系ジチオレートアニオンを用い、金電極上に酸化的に薄膜を構築した。電極電位を規制することで、膜の形成および酸化状態の制御が可能である。これまでは、電位を固定して膜を作製していたが、QCMを用いた膜の形成過程の検討から、多層膜の形成が優先することが判明した。そこで、CV過程を直接用いることで膜を作製したところ、単分子膜レベルで膜の生成が止まった。QCMにおける質量変化の測定値から、分子は基板上でflat-onの配向をとっているものと考えられ、これは別途行ったSHG測定の結果と一致した。
動的バランスからみた高齢者の階段昇降動作の基礎的研究

階段昇降動作の重心移動に関する基礎的知見を得るために、18歳から65歳までの健康な成人男子15名(年齢39.7±17.8歳,身長1.70±0.06m,体重65.9±10.3kg)の階段昇降動作を4台のCCDカメラによって撮影した。階段は蹴上18cm、踏面29cmであった。DLT (Direct Linear Transformation)法によって身体各部の3次元座標値を算出し、松井の重心係数によって身体重心を求めた。支持脚のつま先の着地から踏出し脚のつま先の着地までを100%として相対時間を求め、身体重心の変位の平均値を求めた。被験者が階段を1段昇るのに要した時間は0.72±0.15秒、降りは0.68±0.13秒であった。階段を昇る時、降る時いずれの場合にも脚の接地時に身体重心は左右方向で、ほぼ両足の中央に位置し、脚の接地直前には身体重心は基底面内に無いことか明らかとなった。身体重心の左右方向の運動では、支持脚接地時に両足の中央に位置した重心が、支持脚接地にともない支持脚側へ移動する。この時、支持脚は身体重心の外側に位置するので、重力の影響によって左右面内で身体の回転が起き、この回転によって身体重心の支持脚側への速度にブレーキがかかり、最終的には踏出し脚側へ加速され両足の中央に来たときに踏出し脚が接地した。この身体重心の左右面内の振動は、脚を交互に接地することによって、重力を利用して身体重心を動的にバランス制御していることを示唆する結果であった。身体重心の前後方向の運動についてみると、脚の着地時に、重心はつま先より後方にあるため重力は身体を後方へ回転させるトルクとして作用し、減速しながち支持点を越え、その後重力によって再び加速されていた。以上の結果より健康な成人男子の階段昇降動作は、重力を利用したエネルギー効率の高い動的バランス制御が行われていると考えられた。高齢者の階段昇降動作の運動力学的な基礎的知見を得るために、18歳から68歳の健康な成人男子15名(39.7歳±17.8歳1.70±0.06m、65.9±10.3kg:平均値±標準偏差)の階段昇降動作を、シャッターを同期した4台のビデオカメラで撮影し3次元動作解析した。そして階段昇降動作中の身体と身体重心の矢状面内の位置関係について検討した。ここでは被験者の中で最も階段を下りる速度の速かった例について報告する。階段を下りる速度が最も速かった被験者の階段を上る局面では、前足が階段に着地した瞬間の身体重心の位置は、ほぼ後ろ足のつま先上にあることが分かった。また、階段を下りる局面では、前足の着地時に身体重心は後ろ足のつま先から前方へ9.2cmの位置にあり、後ろ足のつま先と身体重心のなす角は垂線から前方へ7.3度前傾していることが明らかとなった。これらの結果より、階段を上る局面では前足が着地する瞬間までは身体重心が基底面となる後ろ足の中にあるのに対して、階段を下りる局面では、前足が着地する瞬間にはすでに身体重心は基底面である後ろ足よりも前方へ位置しており、倒れ込みながら階段を下りていることが明らかとなった。以上の結果より、階段昇降動作を運動力学的観点から検討した結果、身体の動的なバランスという意味では、上る局面より下りる局面の方がより不安定な状態で移動していることが明らかとなった。今後これらの動的なバランス制御と加齢との関係について検討し、高齢者が階段昇降動作をより安全に行うための運動力学的指針を明らかにする予定である。

身体重心の前後方向の運動についてみると、脚の着地時に、重心はつま先より後方にあるため重力は身体を後方へ回転させるトルクとして作用し、減速しながち支持点を越え、その後重力によって再び加速されていた。以上の結果より健康な成人男子の階段昇降動作は、重力を利用したエネルギー効率の高い動的バランス制御が行われていると考えられた。
平面ひずみ条件下における粘土の挙動に関する研究

パソコンによって自動計測・自動制御が可能な平面ひずみ試験システムが構築でき、カオリン粘土を用いた力学試験を行った。実際に行った試験は、主に飽和粘土の非排水繰返し平面ひずみ試験であるが、この結果、平面ひずみ条件における粘土の非排水繰返し載荷挙動について、次のような特性が明らかになった。1.非排水繰返し強度特性については、平面ひずみ条件の方が三軸条件より10%程度大きい。2.非排水繰返し変形特性については、平面ひずみ条件では三軸条件に比べて、(1)初期段階の間隙水圧の発達が大きい、(2)急激な軸ひずみの増大を伴って破壊に至る、などの違いが存在する。3.非排水繰返し破壊のモードには、載荷時に応力状態が降伏曲面に到達して破壊する場合と、除荷時に軸差応力の反転が生じて破壊する場合とがある。4.降伏型の破壊をする場合、限界状態応力比や発生する間隙水圧などの静的パラメータが、繰返し載荷挙動においてもほぼ一致する。5.中間主応力の発現はせん断ひずみに大きく依存し、また、破壊時の中間主応力係数(b値)は非排水静的せん断などの場合とほぼ同じ値の0.30程度になる。以上のように、本研究により、平面ひずみ条件と(軸対称)三軸条件において、拘束条件の違いが及ぼす粘土の強度・変形特性の違いが明らかになった。今後はさらに試験を追加し、変形特性の定量化をめざすとともに、構成則への適用も考えていく予定である。
ガレクチン3による炎症性骨破壊制御:新規レセプター同定に関する分子組織学的研究

ガレクチン3はアジュバント関節炎における炎症性骨破壊を負に制御する因子であり、破骨細胞分化にも抑制的に作用する。ガレクチン3の阻害活性が糖鎖認識部位(CRD)以外の部分にあることが推定されたのでガレクチン3のN末端部位を遺伝子工学的に調製したが破骨細胞分化阻害活性のあるものが得られなかった。そこで、フリーのN末端を持たないタンデム型ガレクチンであるガレクチン9及び2個の糖鎖結合領域のみからなるプロトタイプのガレクチンであるガレクチン1について破骨細胞分化制御能を検討したところ、ガレクチン1は破骨細胞分化には全く影響を与えなかったのに対し、ガレクチン9は破骨細胞分化を阻害することが分かった。この阻害はラクトースの添加により部分的に解除された。ガレクチン9はCRDを介する阻害作用とガレクチン3と同様のCDR非依存性阻害活性の両方を有しているものと思われる。ガレクチン9のCRD依存性の受容体について検討を行なったところ、アポトーシスに関連する膜表面分子が破骨細胞前駆細胞で検出された。本研究により炎症性骨破壊制御法が創生されるものと思われる。ガレクチンはβガラクトシドを持つ糖鎖に結合するレクチンであり、現在までに15種類のものが発見されている。ガレクチン3は唯一のキメラタイプのガレクチンで、1個の糖鎖結合ドメイン(CRD)とN末端側領域から構成される。ガレクチン3は細胞増殖・分化やアポトーシス、を制御するという広範な活性を有することが知られており、マクロファージによる貧食や炎症にも関与する。多くの場合、CRDがβガラクトシドを持つ糖鎖に結合することによってその生理活性を生じる。炎症条件下、ガレクチン3の発現が増強されることが知られているが、その役割は不明であった。申請者らは炎症性骨破壊の場で発現が上昇するガレクチンが骨破壊を負に制御すことを最近明らかにした(Li Y-J. et al. Lab. Invest. 2009)。まだ、ガレクチン3による破骨細胞形成と機能の阻害には、ガレクチンの本来のリガンド結合部位である糖鎖結合領域(CRD)ではなく、N末端側の糖鎖結合部位をもたない領域が重要であることを強く示唆する所見を得た。このことはガレクチン3のN末端ドメインが、糖鎖ではない他のリガンドにも結合してその作用を発現する、という報告(Mey A. et al. J. Immunol. 1996)とも関連があるものと考えられる。本研究ではガレクチンN末端側領域のリコンビナント蛋白質(N-gal)を作成し、破骨細胞分化制御に深く関わる受容体を検索・同定することを第1の目的としているが、この点は国内外に例を見ない極めて先駆的で独創的な研究であり、ガレクチン3のN末端側領域は新規骨破壊制御薬の候補となりうると考えられる。本年度の研究ではTAクローニング及びinvitrogen社のT7発現システムを利用してガレクチン3-full length,ガレクチン3-C-末端及びガレクチン3-N末端を含む組み換え蛋白質を作成した。現在、破骨細胞分化のin vitroシステムを用いてこれらの組み換え蛋白質が破骨細胞分化及び骨吸収機能に対する影響を調べる同時に共焦点レーザー顕微鏡を用いてこれらの組み換え蛋白質とRANK及びDC-STAMPの膜表面での挙動との関連も解析している。ガレクチン3は1個の糖鎖結合ドメイン(CRD)とN末端側領域から構成されるキメラタイプのガレクチンで、細胞増殖・分化やアポトーシス、を制御するという広範な活性を有することが知られており、マクロファージによる貧食や炎症にも関与する。ガレクチン3は炎症条件下、ガレクチン3の発現が増強されることが知られているが、その役割は不明であった。申請者等は、アジュバント関節炎ラットにおいて、骨破壊部位に浸潤しているマクロファージと顆粒球がガレクチン3を高発現することを見出した。ガレクチン3の破骨細胞分化に対する効果をin vitro及びin vivoの両システムを用いて検討したところ、ガレクチン3が破骨細胞分化及び骨吸収機能を顕著に抑制することを見出した。更に、この抑制効果がCRDによるものでは無いということを強く示唆するデータを得た。

本研究ではガレクチンN末端側領域のリコンビナント蛋白質(N-gal)を作成し、破骨細胞分化制御に深く関わる受容体を検索・同定することを第1の目的としているが、この点は国内外に例を見ない極めて先駆的で独創的な研究であり、ガレクチン3のN末端側領域は新規骨破壊制御薬の候補となりうると考えられる。本年度の研究では昨年の研究に続き、ガレクチン3組み換え蛋白質が破骨細胞分化及び骨吸収機能に対する影響を調べた。まだ、GFPを結合したN-galをプローブとし受容体の挙動を共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析した。そのほか、本年度の研究では同じガレクチンファミリーであるガレクチン-9が破骨細胞の形成を顕著に抑制するということを示す所見を得ており、ガレクチン-3研究の成果とともに、骨代謝制御におけるガレクチンファミリーの新しい作用が存在する可能性が示唆された。ガレクチンはβガラクトシドを持つ糖鎖に結合するレクチンである。ガレクチン3はキメラタイプのレクチンであり、糖鎖結合領域とN末端領域から構成される。研究代表者等は炎症性骨破壊の場で発現が上昇するガレクチンが骨破壊を負に制御することを明らかにした。また、ガレクチン3による破骨細胞形成と機能の阻害にはガレクチンの本来のリガンド結合部位である糖鎖結合領域ではなく、N末端側の糖鎖結合部位を持たない部位が重要であることを強く示唆する所見を得ている。本硯究ではガレクチン3のN末端側領域のリコンビナント蛋白質を作成し、破骨細胞分化に関わる受容体を検索することを目的とした。TAクローニング及びinvitrogen社のT7発現システムを利用してガレクチン3のN末端部分の組換蛋白質を作製し、その破骨細胞分化に対する効果を調べたが、想定していたような阻害活性は認められなかった。別の範囲をカバーする分子のクローニングを行っている。ところで、マクロファージ系の細胞に対してガレクチン9はガレクチン3と類似の作用を有している。ガレクチン9は糖鎖結合ドメインを2つ有するタンデム型のガレクチンであり、キメラ型のガレクチン3のようなN末端が露出していない。ガレクチン9について破骨細胞分化制御活性を検討した。その結果、ガレクチン9は用量依存的にマウス破骨細胞の分化を抑制した。興味深いことに、この抑制効果はラクトースの添加により有意に解除された。ガレクチン9がその糖鎖結合部位を介して結合するいくつかの膜表面分子が報告されており、それらの分子のなかで破骨細胞が発現する分子を見出すことができた。破骨細胞分化制御の新たなる標的分子となる可能性が出てきた。
生態系の持続可能性と制度や規範について：所有形態や制裁の効果を焦点に

生態系を持続的に利用するためには「資源としての生物をとりすぎない」というような協力的な行動が重要となる。ただ、コモンズの悲劇でも指摘されているよう、協力は達成しにくいという。そこで相手の協力度合いに応じて罰の量を変化させるときに、どの様に罰をすると協力が促進されるのかをコンピュータシミュレーションや数理モデルで検討した。コモンズに関するモデルとして、公共財ゲームが用いられることが多い。しかし、コモンズの管理や運営は公共財ゲームで表現されている構造以外のものをとっていることも多い。他の構造におけるコモンズの持続可能な利用に関する研究も行った。2009年度は、持続可能な生態系のための制度や規範に関する、以下の2つの理論的な研究を行った。(1)生態系の持続的利用のために人は様々な慣習・制度を作り上げてきた。メンバーによって生態系維持のための仕事(協力行動)を一緒に行う必要があるが、一人のメンバーしかその生態糸を利用出来ない場合には、輪番で利用するシステムを作り上げている。始めに利用した後に、生態系維持のための仕事(協力)をしない人(フリーライダー)は一番利益が高くなる。制度維持のためにはフリーライダーを防ぐためのルールやシステムが必要となる。そこで、研究代表者らは、世界中に存在している互助慣習である、頼母子講に着目した。頼母子講の様なシステムは生態管理のための制度と非常に似ているので、生態系管理のための制度研究にも繋がるのである。講におけるフリーライダーを防ぐためのメカニズムを、進化シミュレーションによって探った。すると、講集団に入れるメンバーを評判によって決めるという意思決定だけではなく、制度的ルールがあって、講というシステムが維持される事を示した。この研究は学会等で発表を行い、2009年度中に国際雑誌にて論文が出版された。(2)公共財ゲームは生態系保全や地球温暖化などの問題でよく使われているゲームである。公共財ゲームにおいて、フリーライダー(つまり、保全のための活動に協力しない人)を防ぐための一つの方法として、フリーライダーへの罰がある。研究代表者らは、相手の協力度合いによって罰の強度を変化させることが出来る状況を仮定して、どの様な罰を与えるのがよいか、検討した。すると、身近な相手と公共財ゲームを行う場合は、厳格な罰によって協力度合いが高くなる。が、ゲームをする相手をランダムに選ぶ場合は、漸進的な罰を与えると協力度合いが上がる事を示した。この研究は、学会等で発表を行い、来年度に投稿予定である。2010年度は、持続可能な生態系のための制度や規範に関する、以下の理論的な研究を行い、実証研究と理論研究を繋ぐ研究については研究の基礎固めを行った。(1)生態糸の持続的利用のために人は様々な慣習・制度を作り上げてきた。メンバーによって生態系維持のための仕事(協力行動)を一緒に行う必要があるが、一人のメンバーしかその生態系を利用出来ない場合には、輪番で利用するシステムを作り上げている。始めに利用した後に、生態糸維持のための仕事(協力)をしない人(フリーライダー)は一番利益が高くなる。そこで、研究代表者らは、世界中に存在している互助慣習である、頼母子講に着目してフリーライダーを防ぐための条件を探る研究を行い、2010年に国際論文に掲載された(Koike et al.,2010)。2010年度はこの研究の発展として、頼母子講のためのグループメンバーの形成において、どの様な判断基準を持ってメンバーを選んだ時に、協力率が上昇するのかを検討した。(2)人々の行動を決定するものの1つに規範がある。規範に従って行動しているが、内心ではその規範とは別の規範である場合もある。このように内と外を使い分ける場合に様々な規範が共存するメカニズムを探り、2010年度中に国際雑誌に掲載した(Sekiguchi & Nakamaru, 2011)。(3)マレーシア、アナツバメの個体群管理に関する実証例については、共同研究者と再度に渡って打ち合わせて、2010年度中に基本となる数理モデルを構築した。2011年度は持続可能な生態系のための制度や規範に関する以下の理論的な研究を行い、実証研究と理論研究を繋ぐ研究についての研究の基礎固めを行った。生態系維持のために協力し合う必要があるが、一度に一人しかその生態系からのサービスを利用出来ない場合は輪番で利用するシステムを作り上げている。輪番制では、利用した後に協力をしない人(フリーライダー)が一番得をする。そこで昨年度行った、輪番制においてフリーライダーを防ぐためのルールやシステムについての理論的研究(Koike et al., 2010)を基にして、被験者を用いた実験を行っている最中である。

理論研究を支持する結果も出ているが、実験したからこそ明らかになる結果も出つつある。また、理論的研究(Koike et al., 2010)の発展研究も行っており、論文執筆を始めることの出来る段階にある。(2)人々の行動を決定するものの1つに規範がある。規範に従って行動しているが、内心ではその規範とは別の規範である場合もあり、その状況を扱った研究代表者らの研究(Sekiguchi & Nakamaru, 2011)を発展させ、行動は集団中で一様だが、内心は個人によって異なる状況になる条件を探った。ただいま、論文を執筆中である。規範を遵守させるための罰行動に関する研究も投稿準備中である。(3)マレーシア、アナツバメの個体群管理に関する実証例については、2010年度中に構築した基本数理モデルを解析中である。(1)理論研究:生態系利用では、だれがどの時期にどのようにしてコモンズである生態系を維持し、誰がいつどのようにしてそれを利用していくのかが問題となる。しかし数理モデル研究では、公共財ゲームのように全員で維持して全員で利用していくという仮定が用いられている事が多い。そこでコモンズを順番に利用するルール(Koike et al.(2010))や順番に維持活動を行っていく場合等での、生態系を持続可能に利用していくための条件について、被験者による社会科学実験を行った。学会発表は行った。今は投稿準備中である。グループでコモンズを維持/利用する場合に誰とグループを形成するのかが要である。メンバー選別の判断基準が慣習維持やコモンズの持続的可能な利用にどの程度影響を及ぼすのかについて研究を行い、国際誌へ投稿中である。(2)実証例:水田の保全管理について:廃れつつあるコモンズとしての水田、とくに棚田の保全・管理は日本全国で重要な課題となっている。現実では、放棄農地が年ごとに増えており、場所によっては放棄農地が増えてしまうと、棚田という景観が放棄されてしまう可能性も高い。そこで、まずは数理モデルを構築した。ただ今計算を行っている最中である。(1)理論研究:グループでコモンズを維持/利用する場合では誰とグループを形成するのかが要である。メンバー選別の判断基準が慣習維持やコモンズの持続的可能な利用にどの程度影響を及ぼすのか進化シミュレーションを用いて検討し、研究結果をまとめ、学会で発表を行った。生態系利用では、だれがどの時期にどのようにしてコモンズである生態系を維持し、誰がいつどのようにしてそれを利用していくのかが問題となる。そこでコモンズを順番に利用するルール(Koike et al.(2010))があるときに、実際の人はどのように振る舞うのかについて、被験者を用いた実験を行った。結果もおおよそまとまりつつある。公共財ゲーム上でのフリーライダーへの制裁を実行する上での意思決定に関する研究については国際雑誌PloS Oneへ論文を投稿し、H24年度中に受理、出版された。
好中球における新しい情報伝達系としてのCD38/環状ADP-リボースの役割

好中球活性化におけるcyclic ADP-ribose(cADPR)を介する新しい情報伝達系についてヒト末梢血好中球を用いて検索し以下の成果を得た。細胞膜透過性とした好中球でcADPRはCa^<2+>動員作用を引き起こし、cADPRがFKBP12/12.6をターゲットとして3型リアノジン受容体(RyR3)に作用する可能性を示唆した。無傷好中球でfMLP,血小板活性化因子(PAF)等の刺激により一過性の上昇に続く持続した[Ca^<2+>]i上昇を認めた。この[Ca^<2+>]i上昇はcADPR拮抗薬8Br-cADPRにより抑制され、遊走因子受容体刺激による[Ca^<2+>]i上昇にcADPRが機能していることを明らかにした。さらに、cADPRは遊走因子受容体刺激によりCD38の細胞外活性化部位でNAD^+を基質として細胞外で産生され、濃縮性ヌクレオシドトランスポーター(CNT)により細胞内に輸送されCa^<2+>動員作用を引き起こすこと、このCa^<2+>動員に基づくCa^<2+>プールの枯渇が容量性Ca^<2+>流入機構を活性化し、持続した[Ca^<2+>]i上昇に寄与することを明らかにした。更に、fMLPによる好中球遊走は外液Ca^<2+>に依存しており、cADPR拮抗薬およびCD38中和抗体,NADase, NT阻害薬により抑制された。以上より、好中球は走化因子受容体刺激に応答してcADPRがCD38により細胞外で産生され,CNTにより細胞内に輸送され,FKBP12/12.6に作用してRyR_3からのCa^<2+>動員を介して[Ca^<2+>]i動態に影響して好中球遊走に寄与するという一連の経路を明らかにした.本研究成果は,好中球活性化における新しい情報伝達機構並びに生理・病態生理的役割解明の一助となると期待されるとともに,CD38/cADPR/CNTが好中球が関係する疾患の治療薬の開発の標的分子としての可能性を示唆するものである.好中球活性化におけるcyclic ADP-ribose(cADPR)を介する新しい情報伝達系についてヒト末梢血好中球を用いて検索し以下の成果を得た。以上より、好中球は走化因子受容体刺激に応答してcADPRがCD38により細胞外で産生され,CNTにより細胞内に輸送され,FKBP12/12.6に作用してRyR_3からのCa^<2+>動員を介して[Ca^<2+>]i動態に影響して好中球遊走に寄与するという一連の経路を明らかにした.本研究成果は,好中球活性化における新しい情報伝達機構並びに生理・病態生理的役割解明の一助となると期待されるとともに,CD38/cADPR/CNTが好中球が関係する疾患の治療薬の開発の標的分子としての可能性を示唆するものである.最近,cADPR合成に関与するとされるCD38を欠く好中球は感染部位に遊走できなくなるため細菌感染を起こし易くなること,この時Ca^<2+>シグナルが抑制されることも明らかにされた.しかし,好中球におけるCD38/cADPR系の役割は明らかではない.本研究は.ヒト好中球におけるcADPRのCa^<2+>動員の分子機構及びその好中球活性化における役割について検討し以下の結果を得た.1.fMLPは急峻で一過性の上昇とそれに引く持続性した細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)上昇を引き起こした.この上昇はcADPR阻害薬8Br-cADPR及びFK506,rapamycinにより抑制された.3.膜透過性とした好中球でcADPRはCa^<2+>遊離を引き起こし,この作用は8Br-cADPR, FK506,rapamycinにより抑制された.これらのことから,fMLPによりcADPRが産生され,FKBPに作用してCa^<2+>

動員を引き起こし,遊走に関与することが示唆された.5.細胞外へのβ-NAD^+の添加は一過性[Ca^<2+>]i上昇を引き起こし,cADPRはfMLPの[Ca^<2+>]i上昇を増強した.6.fMLP及びβ-NAD^+による[Ca^<2+>]i上昇は抗CD38抗体,NADase処理により抑制された.以上から,CD38細胞外活性部位においてβ-NAD^+からcADPRが合成され細胞内に運ばれることが示唆された.本研究成果は,好中球活性化における新しい情報伝達機構ならびに生理・病態生理的役割解明の一助となると期待されるとともに,新しいタイプの炎症・免疫関連薬物開発の標的分子としての可能性を示唆するものである.近年,cyclic ADP-ribose(cADPR)生合成に関与するとされるCD38のノックアウトマウスでCD38が好中球遊走に重要な役割を果たすことが明らかにされた.しかし,好中球活性化におけるCD38/cADPR系の役割は明らかではない.申請者らは15年度の研究において,ヒト好中球でfMLPおよびPAF刺激によりcADPRが産生されFKBPに作用してリアノジン受容体を活性化してCa^<2+>動員を引き起こし,遊走に関与することを明らかにしてきた.本年度はcADPRの細胞膜輸送に焦点をあて検討し以下の結果を得た.1.細胞外へのβ-NAD^+の添加は一過性[Ca^<2+>]i上昇を引き起こし,cADPRはfMLP及びPAFの[Ca^<2+>]i上昇を増強した.fMLP及びβ-NAD^+の[Ca^<2+>]i上昇は抗CD38抗体,NADase処理により抑制され,cADPRは細胞外でCD38により産生され,細胞内に輸送されることを明らかにした.3.発現解析,薬理学的解析により,ヒト好中球にCNT2,CNT3,cs/csgNTの発現を認めた.以上から,fMLP, PAFの刺激により,CD38細胞外活性部位においてβ-NAD^+から産生されたcADPRがCNTを介して細胞内に輸送され,[Ca^<2+>]i動態を変化させることで遊走に関与することが示唆された.好中球と血管内皮細胞の相互作用におけるcADPRの役割については検討中である.
化学発癌におけるc-myc遺伝子活性化の関与

1.アフラトキシン【B_1】によってフィッシャーラットに誘発させた分化型肝がん2例について種々の遺伝子の発現をノーザンブロット実験によって検討したところ、C-mycおよびC-Ha-ras遺伝子の発現が増大し、肝細胞の分化形質であるアルブミン遺伝子の発現は減少していた。このうちの1例ではC-myc遺伝子の増幅が見い出された。2.ヌードマウスに移植継代中のヒト胃がん17例中3例にC-myc遺伝子の増幅を見い出した。この中の1例、Shiraishi株からC-myc遺伝子をクローン化し、同遺伝子およびその上流領域の全一次構造を決定した。その結果、蛋白質コード領域を含む塩基配列に重要と思われる置換は見い出されなかった。従って、C-myc遺伝子増幅には量的変化のみが重要であると考えられる。同様の結論が、増幅C-myc遺伝子をもつモーリス肝がんに関しても得られた。3.ラット肝臓の部分切除によって引き起こされる再生現象の初期にC-myc mRNAの一過的増加が見られる。また、蛋白質合成阻害剤シクロヘキシミド投与により、in vivoの多くの臓器で、C-myc mRNAの著しい増加が見られる。これらの増加に、同遺伝子の転写活性化が寄与していることが、単離核転写実験から明らかとなった。これは従来の培養細胞を用いた実験結果と異なるもので、in vivo細胞を材料とした実験が発がん機構を追究する上で重要であることを示唆する。4.マウス線維芽細胞Balb3T3細胞を発がんプロモーターTPAあるいはテレオシジンBで処理すると形体変化を起こし、contact inhibitionがなくなりfocusを形成するが、この変化は、可逆的である。しかるにV-Ha-ras遺伝子をトランスフェクトした細胞(Balb3T3 A-31-1-1 H6)では、発がんプロモーターによって不可逆的にトランスホームした細胞が生じることを見い出した。この事実はプロモーターによってC-myc遺伝子の発現が不可逆的に活性化された可能性を示唆する。
サンゴが放出する有機物が微生物食物連鎖に与える影響の解析

本研究は,サンゴ礁生態系におけるサンゴ粘液の役割を解明するため,微生物による粘液の利用を明らかにした.サンゴ粘液を海水に添加すると,無添加海水と比べて,細菌数が増大し,溶存態有機物(DOM)および無機リンが減少し,細菌が粘液中のDOMと無機リンを利用して増殖したことが示された.サンゴ量が増大するほど(=サンゴ粘液の放出量増大),細菌数と細菌捕食者(鞭毛虫)の密度が増大しており,サンゴ粘液に始まる微生物食物連鎖(DOM→細菌→鞭毛虫)の存在が示された.<具体的内容>本研究は,造礁サンゴ(共生藻を体内にもち,礁を形成するサンゴ)の放出する有機物(サンゴ粘液)が,微生物(主に従属栄養細菌)にどのように利用され,また微生物食物連鎖に与える影響ついて調べたものである.サンゴから採取した粘液を濾過海水(従属栄養細菌のみが含まれる)に添加すると,サンゴ粘液を添加していない濾過海水(コントロール)と比較して,有意に細菌数が増大することが示された.細菌密度の増殖と平行して,サンゴ粘液添加区の溶存態有機物(DOM)量が減少したことから,従属栄養細菌は,サンゴ粘液中のDOMを利用して増殖したことが示された.また,DOMの減少と同じく,粘液中の溶存態無機リン濃度も減少しており,細菌が溶存態無機リンも取り込んで増殖していたことが示された.さらに現場実験の結果より,サンゴの被覆率が増大するほど(すなわちサンゴ粘液の放出量が増大するほど),細菌密度は高くなり,それに応じて細菌捕食者である鞭毛虫の密度が増大すること明らかとなった.したがって,サンゴ粘液の放出により,微生物食物連鎖(DOM→細菌→鞭毛虫)のフローが促進することが示唆された.<意義と重要性>サンゴ礁生態系の高い生物生産に関しては,これまで数多くの研究成果が報告されてきたが,生産された有機物がどのように流通しているかについての研究はこれから始まろうとしている段階である.サンゴ礁は極めて高い生物多様性有する生態系であるが,その高い生物多様性の観点からは生産物の流通過程を明らかにすることは重要な課題である.本研究は,サンゴ礁食物網の主要な出発点の1つであるサンゴ粘液に焦点をあて,微生物による粘液の利用を明らかにし,サンゴ礁生態系におけるサンゴ粘液の解明の一助となった.本研究は,サンゴ礁生態系におけるサンゴ粘液の役割を解明するため,微生物による粘液の利用を明らかにした.サンゴ粘液を海水に添加すると,無添加海水と比べて,細菌数が増大し,溶存態有機物(DOM)および無機リンが減少し,細菌が粘液中のDOMと無機リンを利用して増殖したことが示された.サンゴ量が増大するほど(=サンゴ粘液の放出量増大),細菌数と細菌捕食者(鞭毛虫)の密度が増大しており,サンゴ粘液に始まる微生物食物連鎖(DOM→細菌→鞭毛虫)の存在が示された.貧栄養なサンゴ礁生態系が何故多様で生産性の高い環境となりえるのか長年の謎であったが,その答えの1つとして「サンゴ粘液」が注目されている.サンゴ粘液とはサンゴが体外に出す分泌物であり,細菌の成長を促進し物質循環を円滑に駆動させる役割があることが近年わかってきた.このサンゴ粘液が微生物食物連鎖全体の炭素フローを促進させる可能性があるため,本研究ではサンゴ粘液が微生物食物連鎖の炭素フローに与える影響を定量することを目的としている.平成24年度は,サンゴ粘液の微生物群集への影響をみるため,海水をサイズ分画し(細菌のみ, 0.8μm;細菌+鞭毛虫, 5μm),それぞれエダコモンサンゴの培養水(粘液が含まれる)で培養を行い,細菌・鞭毛虫数,DOC,栄養塩の変動を調べた.エダコモンサンゴのいない培養水においても同様に実験を行った.実験は琉球大学瀬底実験所で行った.実験の結果,粘液由来のDOCは48時間以内に細菌に利用され,細胞数が増殖し,それに伴い鞭毛虫の増殖が確認された.計画に若干の変更はあったが(より定量性をもたせるために透析バッグの使用からサンゴ培養水の使用に切り替えた),当初の目的である「サンゴ粘液→細菌→鞭毛虫」の炭素フローを実験的に示すことが出来た.平成25年度は現場実験を行う.前年度と同様にサイズ分画した海水を用いて,各サイズ別に透析膜バッグに移し,透析バッグをサンゴ礁に沈め培養を行う(現場実験).これを季節毎(4回)に行い,サンゴによる粘液生産量の季節的な違いと結びつけて,現場環境におけるサンゴ有機物から始まる微生物食物連鎖の炭素フローを調べる.該当なし
ベトナム紅河デルタにおける可変的社会制度の村落間比較研究

ベトナム紅河デルタの一村落、ナムディン省コックタイン合作社を対象に、合作社という組織が、商品経済の浸透という大きな経済的変化に対して、どのような人的ネットワークを利用あるいは開発して対処しているのかについて調査を行った。一般にベトナム北部の合作社は、1950年代90年代にかけてはほぼすべての農民が所属する集団農業の単位であったが、1996年の合作社法の改正以降、出資者に利益を還元する協同組合的な組織に徐々に移行しつつある。しかしコックタイン合作社では、組織の人的規模と業務内容は縮小したが、かつての合作社の代表がそのまま新しい合作社の代表に選ばれ、農業の商業化を推進し現金収入源を増大させるための活動を維持し、その利益を合作社内部で再配分する制度が維持されていることがわかった。また合作社は、有機農産物の生産や高品質ジャガイモの生産を進めるために、ベトナム内外の研究者と連携して、先進的有機野菜生産地の視察、高品質ジャガイモ栽培を組織的に行っているタイピン省農業普及局を研究者とともに訪問し、新たなネットワーク作りを積極的に推進していることがわかった。有機農産物では、許認可に地方政府の役割が非常に大きいことがわかり、ナムディン省の関係機関との協議を経て、将来の有機農産物生産事業のための事業展開を実施することになった。これには省政府にいる同合作社出身のコネクションを最大限利用して実現している。このように、国レベルの政治経済制度の大きな変更の中で合作社は、その業務内容を変更させつつ、外的要因の変化に対応したフレキシブルで可変的な組織を維持していることがわかった。現地調査の結果、紅河デルタ村落の生業活動において、かつての集団農業の主体であった農業生産合作社が、現在では、その構成員や機能を変えた上で、重要な役割を果たしていることがわかった。具体的には、市場経済化に対応し、現金収入の向上と、現金収入源の多様化を達成するのに大きな役割を果たしていた。そうした新合作社では、資本金を負担することがメンバーシップであり、利益もそのメンバーに対して還元されるように、契約に基づいた近代的な組織運営を行っていた。その一例であるバクニン省のジャガイモ生産・販売組合では、組織の設立者が、個人のコネクションを最大限活用し、地方政府(県や省レベル)の役人と共同して販路の開拓や技術導入を行い、ジャガイモの生産・販売ネットワークを築いていた。一方、かつての合作社と構成員は変わらないものの、市場経済化に対応するための新たな機能を備え、かつて以上に、村落の生業活動に重要な役割を果たしている新しい組合も見られた。その一例であるナムディン省の組合では、組合幹部の指導の下、村(合作社)の土地を利用してジャガイモの生産・保管・販売事業が行われていた。そこで得られた利益は、組合員だけでなく村(合作社)にも還元されていた。契約に基づいた近代的組合とかつての村落共同体的な組織との中間的な組織形態をなしているといえよう。上のふたつのケースは、組織の形態や機能は異なるものの、共通点として、地方の人的資源・土地資源を利用していることがあげられる。在来の資源を有効に活用することが事業の開始と継続に重要であることを示しているが、一方で、地方の資源は地方の人びとが優先的に利用するという、(暗黙の)ルールが存在するのであれば、それは、地方を越えた事業展開にとって制限要因になっている可能性もある。この点は、次年度以降の課題として残された。ハノイ市周辺とナムディン省で有機野菜栽培合作や商品用農産物生産合作社を訪問し、現地調査をおこなった。ハノイ市周辺での調査では、かつての集団農業の主体であった農業生産合作社が、現在では、その構成員や機能を変えた上で、重要な役割を果たしていることがわかった。新合作社は、資本金を負担することがメンバーシップであり、利益もそのメンバーに対して還元されるように、契約に基づいた近代的な組織運営を行っていた。しかし、いずれの合作社も参加メンバー数は多くとも十数人であり、かならずしも多くはなかった。メンバー間の協力関係も合作社ごとに異なった。メンバーが共同で、農薬使用のルールを決めたり、販売用の産品の規格を統一しているような合作社がある一方、ほとんど生産は個人にまかされ、合作社を形成しているのは、単に、有機農産物生産者の商標を入手することが目的であるところも見られた。またナムディン省での調査では、かつての合作社と構成員は変わらないものの、市場経済化に対応するための新たな機能を備え、かつて以上に、村落の生業活動に重要な役割を果たしている新しい組合も見られた。契約に基づいた近代的組合とかつての村落共同体的な組織との中間的な組織形態をなしており、形態的には過去の合作社ではあるが、その機能は現代的に変化していることがわかった。

しかしコックタイン合作社では、組織の人的規模と業務内容は縮小したが、かつての合作社の代表がそのまま新しい合作社の代表に選ばれ、農業の商業化を推進し現金収入源を増大させるための活動を維持し、その利益を合作社内部で再配分する制度が維持されていることがわかった。また合作社は、有機農産物の生産や高品質ジャガイモの生産を進めるために、ベトナム内外の研究者と連携して、先進的有機野菜生産地の視察、高品質ジャガイモ栽培を組織的に行っているタイピン省農業普及局を研究者とともに訪問し、新たなネットワーク作りを積極的に推進していることがわかった。有機農産物では、許認可に地方政府の役割が非常に大きいことがわかり、ナムディン省の関係機関との協議を経て、将来の有機農産物生産事業のための事業展開を実施することになった。これには省政府にいる同合作社出身のコネクションを最大限利用して実現している。このように、国レベルの政治経済制度の大きな変更の中で合作社は、その業務内容を変更させつつ、外的要因の変化に対応したフレキシブルで可変的な組織を維持していることがわかった。