hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床検査法として有用な新しいHDL亜分画測定法の開発

本研究ではHDLの亜分画測定法について、2つの異なる抗体を用いた免疫測定法(ELISA法)により検討を行った。その結果、使用抗体として抗アポAII抗体と抗アポE抗体を用いるサンドイッチ法では、反応液組成などの測定条件を工夫することでアポAII-E複合体の定性的な分析が可能であった。さらに、FRETによるホモジニアスな測定系での分析も試みたが、有意なシグナルを検出するまでには至らなかった。今年度の研究計画書に沿って実験を遂行した。(1)サンドイッチELISA法によるHDL亜分画測定法の検討では、HDL粒子に含まれているとされる、アポAII、パラオキソネース、CETPなどに対する抗体の組み合わせで検出を試みた。その結果、Twee 20やTyloxapolなどの非イオン系界面活性剤を抗原抗体反応系に加えることで抗アポAII抗体と抗アポE抗体を使うELISAで検出できた。補足抗体に抗アポAII、検出抗体に抗アポE抗体を使用する場合と、逆に補足抗体に抗アポE、検出抗体に抗アポAII抗体を用いる方法を検討すると、両者はr=0.56(n=41, p<0.001の有意な相関を示したが、HDL-コレステロール濃度など、他の脂質パラメーターに対して両測定法は異なる相関を示し、同一成分が測定されていない可能性が浮上した。(2) ELISA法で強いシグナルが得られたサンプルについてウエスタンブロッテイングを行った結果、抗アポAII抗体と抗アポE抗体の両方に反応する蛋白質が44kDa付近に検出され、また、還元状態ではこのバンドが消失することから、この蛋白質はアポAII-E複合体(ヘテロダイマー)であると推定された。(3)抗アポAII抗体を用いた免疫沈降法では、沈降するアポAII-E複合体の量が予想以上に少なく、肌ISA分析の結果と一致しなかった。(4) FRET法によるアポAII-E複合体検出の試みでは有意なシグナルは得られなかった。蛍光標識された二次抗体を用いたことがその一因である可能性がある。以上のことから、抗アポAII抗体と抗アポE抗体を使ったELISA系ではアポAII-E複合体を検出している可能性が示唆される一方で、免疫沈降法との値の乖離も認められ、実際に何を検出しているのかが明確にできなかった。今後はさらに、精製アポAII-E複合体を用いた添加試験などで確認する必要がある。抗アポAII抗体と抗アポE抗体を使ったサンドイッチELISA測定では、HDL粒子に含まれているアポAII-E複合体を検出している可能性が示唆された(昨年度)。そこで本年度は、ELISAにおける反応性の確認とFRET法でのさらなる測定検討のために、血清からアポAII-E複合体を精製し、精製アポAII-E複合体を用いた実験を試みることにした。当初はELISAで使用したものと同じ抗体(抗アポAII抗体または抗アポE抗体)を結合させたアフィニティゲル(Sepharose 4B、GEヘルスケアバイオサイエンス社)での精製を行ったが困難であった。次にアポEと親和性のあるヘパリンカラムと抗アポA-II抗体ゲルの組合せにより精製を試みた。その結果、ウエスタンブロッティングでは抗アポAII抗体と抗アポE抗体の両方に反応するバンドが検出され、アポAII-E複合体が粗精製されていることが確認できた。この精製蛋白を用いてサンドイッチELISA法で添加試験を行った結果、添加濃度に比例した有意なシグナルを得ることができなが添加回収率が38-53%と予想より小さな値となった。この原因としては、血清に存在する他の成分がELISAでの測定系に影響していることが一番に考えられた。また、FRET法によるホモジニアスな系での検討では抗体を直接蛍光標識して検出を試みたが、全血清および精製アポAII-E複合体のいずれに対してもシグナルは小さく、ブランク付近の値で検出することができなかった。以上のことから、HDLに含まれるアポAII-E複合体は異なる2種の抗体を使ったELISA系では定性的には検出可能であると考えられるが、定量的な目的で分析するためには測定条件を改善する必要がある。
哺乳動物における非侵襲的自律神経機能評価法の確立とその応用に関する研究

本研究は、小型〓歯類から大動物に至る各種動物の心拍変動解析を行うことにより、獣医学領域における新しい非侵襲的な自律神経機能評価法を確立し、その有用性を確かめた上で病態動物に応用することを研究目的としている。心拍変動解析に用いるための心拍動の記録は通常、無麻酔、無拘束下で記録した心電図が対象とされている。そこで、心電図を記録するにあたって、ウマでは呼吸曲線との同時記録を行い、マウス、ハタネズミ、ラットおよびシバヤギではテレメトリー法を用いるなどして、無麻酔、無拘束下で、できるだけ安静な状態で記録した心電図を心拍変動解析の対象とした。その結果、心拍数トレンドから判断して比較的安定な部分の心電図記録を用いれば、高速フーリエ変換法によるパワースペクトル解析がいずれの動物種でも可能なことが明らかとなった。しかし、この場合、各動物種毎にLF、HFパワー値およびLF/HF比を比較する上で必要となる妥当な周波数帯域を設定する必要があった。つぎに、自律神経機能評価法としての有用性を確かめるために、ラットに対する自律神経遮断薬投与、マウス、ハタネズミに対する寒冷暴露、ウマに対する運動負荷などを試みた結果、この心拍変動解析が非侵襲的な自律神経機能評価法として十分応用できるものと判断された。そこで、自律神経機能変化と病態との関連性を検討するために、自然発症高血圧ラットを用いて生後2日齢から12週齢までの成長にともなう自律神経機能と血圧、心拍数変化の相互関係を追跡した結果、このラットの高血圧発症には成長にともなう交感神経活動の亢進が密接に関連していることが明らかとなり、本法が非侵襲的自律神経機能評価法として有用であることが立証された。小型齧歯類から大動物に至る各種動物の心拍変動および心電図波形の変化を詳細に解析して、獣医学領域における新しい非侵襲的自律神経機能評価法を確立し、それを病態動物に応用することを研究目的としている。本年度は小型齧歯類としてハタネズミ、中動物としてシバヤギおよびイヌ、大動物としてウマを研究の対象に選び、まず、通常の飼養管理下にある個体の長時間心電図記録を行った。ハタネズミにはテレメトリーシステムを適用して無麻酔、無拘束下の心拍動を自発運動と同時記録し、シバヤギ、イヌでは麻酔下、有線方式で心電図、呼吸運動、血圧の同時記録を、ウマについては妊娠中期から後期にかけて繁殖雌馬の馬房内安靜時心電図のみの記録を行った。得られた各種の心電図記録についてECG processorを用いてアーティファクトや不整脈を除く編集をしたのち、高速フーリエ変換法による心拍変動パワースペクトル解析を試みたところ、動物種ごとにそれぞれ特徴あるパワースペクトラムを示すことが明らかとなった。すなわち、ハタネズミでは自発運動に一致したウルトラディアンリズムの影響が顕著に表現され、イヌでは呼吸運動に一致した大きなパワーが観察された。一方、ウマの場合は低周波数域に集中して顕著なパワーが認められ、今回対象としたいずれの動物種においても、ヒトでいわれているような低周波成分(LF:0.0040.15Hz,交感神経機能の指標)および高周波成分(HF:0.150.40Hz,副交感神経機能の指標)に相当するピークは確認できなかった。今後は上述のようなパワースペクトラムにみられた動物種差の原因について、記録条件を含む動物側の諸要因を吟味するとともに、心拍変動解析の手法の再検討を行い、ついで、心電図波形と自律神経機能の相関性についても研究する予定である。本研究は、小型齧歯類から大動物に至る各種動物の心拍変動解析を行うことにより、獣医学領域における新しい非侵襲的な自律神経機能評価法を確立し、その有用性を確かめた上で病態動物に応用することを研究目的としている。

昨年度における研究では心拍変動解析によるパワースペクトルについて、ヒトで認められるような高周波数成分(HF)と低周波数成分(LF)に相当するピーク成分をいずれの動物でも確認することができなかった。これは、記録した心電図を吟味することなく心拍変動解析に供したためであると考えられた。そこで、本年度は心電図の記録にあたってをウマでは呼吸曲線と同時記録を行い、マウス、ハタネズミ、ラットおよびシバヤギではテレメトリー法を用いるなどして、無麻酔、無拘束下で、できるだけ安静な状態で記録した心電図を心拍変動解析の対象とした。その結果、心拍数トレンドから判断して比較的安定な部分の心電図記録を用いれば高速フーリエ変換法によるパワースペクトル解析がいずれの動物種でも可能なことが明らかとなった。しかし、この場合、各動物種毎にLF、HFパワー値およびLF/HF比を比較する上で必要となる妥当な周波数帯域を設定する必要があった。つぎに、自律神経機能評価法としての有用性を確かめるために、ラットに対する自律神経遮断薬投与、マウス、ハタネズミに対する寒冷暴露、ウマに対する運動負荷などを試みた結果、この心拍変動解析が非侵襲的な自律神経機能評価法として十分応用できるものと判断された。そこで、自律神経機能変化と病態との関連性を検討するために、自然発症高血圧ラットを用いて生後2日齢から12週齢までの成長にともなう自律神経機能と血圧、心拍数変化の相互関係を追跡した結果、このラットの高血圧発症には成長にともなう交感神経活動の亢進が密接に関連していることが明らかとなり、本法が自律神経評価法として有用であることが立証された。
「戦争の記憶」継承における教育実践理論研究

本研究は、「戦争の記憶」継承の教育実践理論構築を目的に、沖縄と韓国を主なフィールドとし、1.韓日の戦争記憶空間の教育メディア効果に関する研究、2.「戦争・厄災の記憶」継承に深く関わる人物の史資料・聞き取り調査を手法とした研究を通して、人間の生き方に深く関わる継承という<生の技法>が、共生知として体得される場合の過程を解明し、その存立条件を抽出することを試みてきた。韓日のフィールド調査としては、「現在までの進捗状況」に示した通り、2017年度に引き続き2018年度も韓国フィールド調査の実施が叶わなかったものの、「戦争の記憶」を通した韓日交流の要となっている「恨の碑」慰霊式(6月16日・3年連続参加)、沖縄慰霊の日(6月23日)、沖縄の盆と、いずれも沖縄の「戦争の記憶」にとって重要な日を中心とした3回の沖縄フィールド調査を実施し、人物研究の中心となる金城実氏、知花昌一両氏の上記の関わり方を非参与・参与観察することができた。またこれらの研究成果として、2018年9月に行われた教育思想史学会大会にて両氏に登壇いただき、沖縄の「戦争の記憶」継承において重要視され、両氏を繋いだ起点になった強制集団死の記憶を遺す「チビチリガマ」(読谷村)に焦点化したテーマで発表し、記憶継承の在り方、可能性について指し示すことができた。また10月に開かれた教育哲学会大会では、「戦争の記憶」継承の重要な視点となる韓日問題、厄災の記憶継承を含めた視点から、史資料を通した人物研究および、交流を図ってきた花崎皋平氏(民衆思想家)、金正美氏(放送作家)にご登壇いただき、継承の研究を行っている岡部美香氏(大阪大学)と4名での共同発表で、共生知体得を基軸とする教育実践理論創生に必要な諸概念を整理・提示し、大阪大学教育学年報、教育哲学会学会誌にて成果報告を行うことができた。本研究は、20162018度の3年間の研究計画で行われていたが、昨年夏に子の介護が必要な状況が生じたため、昨年度後半は研究中断し1年間の研究延長申請を行った次第である。これにより大幅に研究遅延している点は、韓国へのフィールド調査研究である。所属変更に伴う仕事環境の変化・増加によって、通訳同行の調整など準備に時間を要するため実施できなかった2017年度に引き続き、2018年度は、年度後半に子どもが病気療養に入ったために、韓国へのフィールド調査が実施できなかった。しかしもう一方のフィールド調査地である沖縄へは、2016年度から予定していた通りの、継続的調査が実施できた上に、さらに研究計画時に予定した以上の時間をあてて、聞き取り調査・インタビューなどの人物研究を細やかに進めたため、当初の予定を上回る豊かな成果を得た。また、現在調査に入っている沖縄の戦争記憶空間や人物たちは、韓日交流の要の役割も担っており、そうした交流状況の非参与・参与観察によって、韓日の「戦争の記憶」に焦点を当てた本研究主旨においても当初の予定を超えた知見が与えられた。このため、研究の目的である教育実践理論創生には大きな支障はなかったと考える。2019年度は韓国へのフィールド調査を実施し、さらに沖縄・韓国へのフィールド研究を充実させ、これまでの調査の成果を言語化し、成果の公表に励みたいと考える。1.韓日の「戦争の記憶」継承の在り方を解明する上で、欠かせない課題の一つに日本軍が関与したと考えられている、いわゆる「従軍慰安婦(性奴隷)」問題があげられる。その「戦争の記憶」を色濃く遺す戦争記憶空間である、韓国・元「従軍慰安婦」とされた女性のためにつくられた老後施設「ナヌムの家」および併設された歴史館が、2015年より大規模なリノベーションを行っている。研究代表者は、2001年に初来訪して以来、複数回におよび訪問を重ねてきたとともに、2014年からは正式な形(スタート支援26885077、挑戦的萌芽研究16K13533)で、継続的な風景変化の非参与・参与観察と職員に対するインタビュー調査を実施してきた。本年度は再度「ナヌムの家」を訪問し、現在のリノベーション状況の非参与観察を行うと共に、職員へのインタビュー調査を実施し、「戦争記憶空間」の教育メディア効果の変化と、その意義や課題について分析・言語化し、公表する。2.2018年度に教育思想史学会で公表した沖縄読谷村に位置づく強制集団死の記憶を遺す「チビチリガマ」に焦点化した、戦争記憶空間の継承の在り方・可能性についての試論は、文字化の作業がのこっており、新たに得られた知見を加え教育思想史学会学会誌に掲載し、より広く研究成果を公表する。3.沖縄フィールド調査によって、時間の経過とともに教育メディア効果は後退していかざるを得ないと考えられてきた戦争記憶空間が、空間化に携わる媒介者如何によっては、より教育メディア効果を上げることもできる点、および、読谷村を中心とする沖縄の「戦争の記憶」継承において、それらの効果をもたらした主要な要素として金城実氏と知花昌一氏両氏の出会いと、共生関係が大きく関与していることがわかった。したがって、本年度はさらに両氏への聞き取り調査を行い、両氏の継承の在り方を抽出することで、記憶継承の実践理論を創成する。本研究は「戦争の記憶」継承という<生の技法

>を対象にし、1.日韓の戦争記憶空間をフィールドとした比較メディア研究、2.「戦争の記憶」継承に深く関わる人物の文献・インタビュー調査を通して、共生知としての<生の技法>が体得される過程と存立条件とを解明するものである。1.としては、国内の主要フィールド地である沖縄では、研究調査協力をいただいている沖縄県立平和祈念資料館より、進捗情報および資料提供をいただいた他に、ハンセン病隔離施設であった名護市にある愛楽園などの非参与観察を実施した。また韓国のフィールド研究としては、韓国における主要研究フィールド先となっている「ナヌムの家:日本軍「慰安婦」歴史博物館」および「ナヌムの家」に居住する元「従軍慰安婦」とされたハルモニ(おばあさん)の聞き取り調査などを実施した。また4.19民主墓地などの韓国の人々が犠牲となった記憶空間非参与観察を実施した。そして、加害者と被害者としての立場から、共に、記憶を共有しようと日韓に立てられた、沖縄に強制的に連れてこられ虐殺された軍夫たちの慰霊碑「恨の碑」の非参与観察(沖縄のもののみ)および、その慰霊式の参与観察を実施し、日韓の「戦争記憶」を共有する可能性を探る調査も実施できた。2.としては,当初の予定では28年度は、「戦争の記憶」継承の実践者一人の人物に焦点をあて、聞き取り・インタビュー調査を予定していたが、関係作りの過程を経て、結果的には6名の聞き取り調査が実現された。これらの研究、調査研究を通して、戦争記憶は、自分の家族、民族、国家の内にとどまる「われわれ」の記憶にとどまることなく、敵として戦った「彼ら」の記憶とを互いに分かち持つことができた時に、共生を可能にするような「戦争の記憶」継承の可能性にひらかれるという点が明らかになった。平成28年度に入り、代表者の平成29年度の所属の見込みがつかない状況となり、研究初年度においては、次年度の代表者の所属を確保することが最優先事項となったため、予定していたフィールド研究やその成果報告などのボリュームが必然的に抑えられる結果となった。しかし、実施されたフィールド調査では、当初の計画を超える大きな成果をえることもでき、29年度のフィールド研究をさらに充実させることで、研究遂行には支障なく、より豊かな成果を生み出せると考えている。本研究は1.日韓の戦争記憶空間をフィールドとしたメディア研究、2.「戦争の記憶」継承に深くかかわる人物の史資料やインタビユー・聞き取り調査を通し、「戦争の記憶」継承という〈生の技法〉が共生知として体得される過程を解明し、その存立条件を抽出しようとするものである。1.に関しては、平成29年度は韓国フィールド調査は実施せず28年度実施の調査内容の分析と整理を行い、フィールド調査としては、沖縄へのフィールド研究を集中的に実施した。具体的には、研究調査協力をいただいている沖縄県立平和祈念資料館で開催された、沖縄県内の博物館・美術館大会参加(29年4月)、残波の大獅子・チビチリガマ・恨ノ碑など、本研究における2.の人物調査の中心人物である反戦彫刻家・金城実氏が制作した作品及び、設置、展示されている場の非参与・参与観察(29年4月、6月、30年3月)、本研究の問題意識となっている不在化された人々の想起のための実践団体といえる強制連行究明ネット主催の第11回強制動員真相究明全国集会・沖縄(30年3月)に参加すると共に、南部戦跡および、読谷の戦争記憶空間の非参与・参与観察などを実施した。2.としては、主に金城実氏、金城氏と関わりの深い知花昌一氏の2人物を中心として、継続的にインタビュー・聞き取り、および2人の「戦争の記憶」継承実践として繰り広げられる人々との交流を同行取材・参与観察した。この他、「戦争の記憶」と深くかかわるハンセン病差別について、共生知としての継承を実践している人物である金正美氏への交流・聞き取りも実施した。
近世後期都市江戸における歌壇・結社の研究

本研究「近世後期都市江戸における歌壇・結社の研究」は、江戸時代後期、とりわけ文化・文政期から天保期にかけて、江戸を中心とする文化的状況を歌人・国学者の作った歌壇・結社という観点から研究するものである。三年間で行なった研究は次の三点である。まず歌書板本の購入および紙焼複写の入手であり、天保期を中心に二十点にのぼる。この歌書群の整理・分析により、近世後期の歌壇・結社の実状が明らかとなった。次に、鈴屋派(本居宣長門弟)の宣長学の諸相の解明であり、歌集注釈を中心に分析を行なった。これは近世後期の宣長受容の問題を胚胎している。第三として、「松坂の一夜」伝説の相対化であり、賀茂真淵の側から見た「松坂の一夜」を近世後期の資料等の読解を通して明らかにした。このことの解明により、国学結社の成立に関する結節点を見定めることができ、近代における国学継承の定説を相対化することができた。なお、三年間に雑誌等に発表した業績は以下の通りである。14年度は「をかし・おかし別語説の成立と受容」の一本である。15年度は「「松坂の一夜」の影-伊藤主膳僭称一件と楠後文蔵忠積」と「「漢意」の成立と展開」の二本である。16年度は「近世国学と古今集-『古今集遠鏡』における俗語訳の理論と技法」と「『美濃の家づと』の注釈法-先行注釈受容の諸相をめぐって」と「本居宣長の議論術-『くず花』をめぐって」と「「不可測の理」の成立と展開」と「和歌注釈の作法-『草庵集玉箒』における「例の病也」と「歌の魂なし」をめぐって」の五本である。平成14年度においては、資料の収集および整理に多くの時間と労力を費やすことを目標とした。まず、入手可能な歌書版本約20点の購入を行なった。これは国学者の注釈書や歌集を中心とするが、本研究のためには必要不可欠のものである。次に入手困難な当該書の紙焼写真の入手を行なった。今年度はおもに天理大学図書館所蔵の「村田春海遺書雑集」のうち、小山田与清と清水濱臣が関わった類書の写本が中心である。三つ目として、広く同類の版本・写本を見て、しかも形態的特徴を記述するために国文学研究資料館が所収した全国各地の図書館・文庫所蔵の版本・写本の紙焼写真を検討対象とした。以上3点にわたる文献資料の収集・調査は順調にすすめられ、所期の目標を達成した。また、本年度の研究成果として、上記資料を用いて行った「をかし、おかし別語説の成立と受容」がある。これは「をかし」という語のほかに「おかし」なる語が古代において存在し、意味の相違によって使い分けられていたとする宣長説が、いかに広まり、そしていかに批判されていったかをたどったものである。結論的には葬り去られた説ではあるが、国学の結社の内外において、さまざまな軋轢の中で、新説を受け入れるかどうかという選択に関して、個々人の判断が示されるということを述べた。必ずしも適切な説のみが受容されないという結論は、学史研究が結社(研究者グループ)という観点抜きには追究し得ないということを補強するとともに、来年度の研究の前提となることでもある。平成15年度においては、14年度に引き続き、資料の収集および整理を行なった。まず、入手可能な歌書版本3点の購入を行なった。今年度はおもに本居宣長記念館所蔵の宣長自筆資料のうち、『古事記伝』の草稿本が中心である。さて、本年度の研究成果として、上記資料を用いて行なったものに、「「松坂の一夜」の影-伊藤主膳僭称一件と楠後文蔵忠積」と「「漢意」の成立と展開」がある。前者は、一般に「松坂の一夜」の名で知られる本居宣長と賀茂真淵の一期一会の邂逅が専ら宣長の回想によってのみ再現され受け継がれて、国学史上のモニュメントとなってきたが、それは一面的な像に過ぎず、真淵の側の資料によって相対化する必要があることを述べた。また、後者は宣長学の主要タームである「漢意」の生成を宣長草稿の整理・分析により明らかにした。

いずれの論考も宣長没後の後(期歌壇・国学結社が宣長をいかに受け入れるかという観点から成されたものであり、これまでの国学史および後期歌壇の相対化する視点を提供することに成功している。この観点は、本研究の最終年度である来年度における総括のポイントとなるものである。本研究「近世後期都市江戸における歌壇・結社の研究」は、江戸時代後期、とりわけ文化・文政期から天保期にかけて、江戸を中心とする文化的状況を歌人・国学者の作った歌壇・結社という観点から研究するものである。三年間で行なった研究は次の三点である。まず歌書板本の購入および紙焼複写の入手であり、天保期を中心に二十点にのぼる。この歌書群の整理・分析により、近世後期の歌壇・結社の実状が明らかとなった。次に、鈴屋派(本居宣長門弟)の宣長学の諸相の解明であり、歌集注釈を中心に分析を行なった。これは近世後期の宣長受容の問題を胚胎している。第三として、「松坂の一夜」伝説の相対化であり、賀茂真淵の側から見た「松坂の一夜」を近世後期の資料等の読解を通して明らかにした。このことの解明により、国学結社の成立に関する結節点を見定めることができ、近代における国学継承の定説を相対化することができた。なお、三年間に雑誌等に発表した業績は以下の通りである。14年度は「をかし・おかし別語説の成立と受容」の一本である。15年度は「「松坂の一夜」の影-伊藤主膳僭称一件と楠後文蔵忠積」と「「漢意」の成立と展開」の二本である。16年度は「近世国学と古今集-『古今集遠鏡』における俗語訳の理論と技法」と「『美濃の家づと』の注釈法-先行注釈受容の諸相をめぐって」と「本居宣長の議論術-『くず花』をめぐって」と「「不可測の理」の成立と展開」と「和歌注釈の作法-『草庵集玉箒』における「例の病也」と「歌の魂なし」をめぐって」の五本である。
Th1/Th2細胞の活性化による微生物に対する感染防御能の増強効果

我々は病原微生物の感染防御抗原をコードする遺伝子をヒト型化して発現プラスミドに挿入した新世代DNAワクチンを作製し、これが十分な感染防御免疫誘導可能か否か、緑膿菌、HIV、インフルエンザ等を対象に検討を行った。HIVについてはそのDNAワクチンの投与方法、あるいは各々が約15個のアミノ酸よりなるエピトープをコードしている18個の遺伝子を直列につなげることによる免疫原性、有効性、安全性の確認実験を行っている。また、妊娠動物へのDNAワクチンが胎盤を通過し、それが強い免疫を生まれた仔にも誘導することができるかどうか等について検討を加え、プラスミド投与による胎児免疫法の可能性を示すいくつかの結論が得られた。更に、経口投与あるいは経鼻的、経皮的、経静脈的あるいは経肛門的などのDNAワクチンの投与ルートの違いが粘膜免疫、全身性の免疫あるいは局所免疫等にどのように影響するかをも検討し、それぞれについていくつかの知見を得ることが出来た。インフルエンザウイルスワクチンの研究については、細胞障害性T細胞(CTL)を活性化することを目的で、ウイルス内のコア部分を構成するM蛋白を発現するDNAを今回新たに構築し、これがインフルエンザの変異にも対応可能であることを観察した。以上の結果は、今後これらいわゆるヒト型化コドン多価DNAワクチンが種々の微生物に対する新世代DNAワクチンとして極めて有効であることを示唆している。マウスにサイトメガロウイルス(CMV)プロモーターとHIVのenv、あるいはインフルエンザのヘマグルチニン(HA)の結合したDNAワクチンを投与し、免疫応答を測定した結果、いずれも高いCTL活性の誘導が見られた。しかし抗体価は何れもやや弱かった。次にそのDNAワクチンとIL-12やIFN-γをCMVプロモータに結合した発現プラスミドを同時に注入したところ、HIV env特異的CTLの誘導能が極めて高かった。しかしその場合、血中のIgG、粘膜IgA抗体が低下した。さらにDNAワクチンとGM-CSFの発現プラスミドを同時に注入した場合、流血中の抗体価やCTL値も増強した。しかし、我々の結果では、免疫があまりTh1に傾き過ぎると抗体は全く産生されず、CTL誘導能のみが強く見られ、あまり感染防御能には有効ではないという結果をHIV-1キメラウイルスを使用して得ている。現在、サイトカイン発現ベクター主に、IL-12とGM-CSFをアカゲサルに同時に免疫することにより哺乳類における免疫増強能を検討している。次にインフルエンザウイルスA/PR/8を、Mプロテインの遺伝子より作製したDNAワクチンを免疫後チャレンジした場合、そのDNAワクチンがインフルエンザウイルスA/PR/8の感染を防御した。M蛋白は株による変異がほとんど無いため、理想的なインフルエンザワクチンとして開発される可能性が強い。更に、アデノ関連ウイルス(rAAV)にHIVの遺伝子を結合させたウイルスベクターワクチンを作製し、これをマウス、サルに免疫したところ、rAAVを投与したマウス及びサルでは、1度投与のみで3週間、4週間後に徐々に抗体価が上がってきた。また、CTL免疫能も極めて強いことが判明した。それ故、rAAVが今後更に有効なワクチンの候補になる可能性が高い。HIV-1、インフルエンザ等で作製した新世代DNAワクチンはCMVプロモーターにウイルスのエピトープをコードさせているDNAを結合させたワクチンである。この場合ウイルス独自のコドンではなく、ヒトで多く使われているコドンを使用しているため、今回、マウスを使用した実験では非常に免疫原性が高いことが判明した。更にユビキチンの遺伝子をCMVプロモーターの後に結合させたところ、免疫誘導能が強まり、インフルエンザのHA、M叉はNPのDNAワクチンでは同じ型のインフルエンザウイルスに強い感染防御能が得られた。緑膿菌については、エラスターゼ、アルカリ性プロテアーゼ、鞭毛抗原及びエクソトキシンAの一部の抗原決定基DNAより成るDNAワクチンは、強い感染防御能があることが判明した。またHIV-1のDNAワクチンは細胞障害性T細胞を誘導する能力が優れているので、現在国立感染症研究所、本多三男博士と30匹のカニクイザルを使用してHIV-1の有効性の検討を行なっている。アデノ随伴ウイルス(rAAV)及び、E1欠損アデノウイルス(Ad)にHIV-1、インフルエンザの一部の遺伝子を挿入し、ウイルスベクターワクチンとして検討を行ない、rAAV及びAdベクターワクチンの強い免疫効果があることが判明した。

また、rAAVではインフルエンザウイルスの増殖を阻止する能力が見られた。一方、骨髄より取り出した樹状細胞にE1欠損アデノウイルスワクチンでリポフェクチンと共にin vitroで培養し、感染させた後、この細胞をi.v.によりマウスに注入した。マウスでインフルエンザ及び、緑膿菌に対する感染は阻止することが判明した。以上のことにより、我々の作製している新世代DNAワクチン及び、いくつかのウイルスベクターワクチンは、非常に強い微生物の感染阻止能があることが判明した。新世代DNAワクチンを使用し、緑膿菌ワクチン、HIV、インフルエンザなどに対するワクチンを作製した。まず、緑膿菌のワクチンについていえば、エラスターゼ、アルカリ性プロテアーゼ、鞭毛抗原及びエクソトキシンA等の複数の抗原決定基をコードするDNAよりなる新世代DNAワクチンは、BALB/cマウスに免疫すると各々の抗原に対する特異的免疫反応が出現し、病原性緑膿菌に対する強い感染予防効果があることが判明した。次にHIV-1では、感染防御に関係する抗原をコードする約18個の遺伝子を直列に結合したDNAワクチンを合成した。18個の遺伝子は各々が約15個のアミノ酸よりなるHIVのenv, gag, polの中和抗体産生部位やCTLエピトープ等をコードしているDNAがヒト型化コドンで、いわゆる多価DNAワクチンである。ウイルスのDNAをヒト型コドン化し、更にヒトの中で発現しやすくしている。強い免疫原性及びHIVとワクチニアウイルス、キメラウイルスの感染実験でもこの新世代DNAワクチンを投与することにより強い感染予防効果があることがわかった。現在この新世代DNAワクチンを使用し、国立感染症研究所、本多三男博士と約30匹のカニクイザルを使用し、有効性の検討を行っている。更にインフルエンザウイルスの場合は、我々は今まで報告が無かったタンパクをコードするMに対するDNAワクチンも作製し、これがインフルエンザの複数の株にも交差防御効果が得られることが判明した。また、インフルエンザについては経皮投与、経鼻投与等でも強い感染防御能が得られることが判明し、更にその実用化に向けて現在検討を行っている。以上我々は今回ヒト型化コドンを使用し、新世代DNAワクチンの作製及びその免疫効果及びその有効性があることをマウスを使用した実験で判明した。
地上ガンマ線望遠鏡のための次世代PPDカメラの開発

3mm×3mm(50μm)MPPCの基礎特性を調べた結果、温度特性として-3.1×10^4/°C,が得られた。また、ダークノイズを主とするノイズレートは,超過電圧,温度に依存していること,クロストーク発生確率の超過電圧特性は指数関数と一次直線の和で表せること,クロストークとアフターパルスの和の発生確率の超過電圧特性は温度に依存しないことなどが確かめられた。3mm×3 mm(50μm)MPPCを4×4並べたディスクリートアレイ4個でプロトタイプカメラを作成し、小型の大気チェレンコフ望遠鏡で観測を試みたが、チェレンコフ光を検出することに成功しなかった。理由として、MPPC信号のパルス幅に比べてトリガーレートが高過ぎたことが上げられる。3mm×3mm MPPC(50μm pitch)の2×2モノリシックアレイの基礎特性を試験し,ゲインのバイアス電圧特性と温度特性を調べた.絶縁破壊電圧は,個体により0.1V程度の違いがあるが,同じチップ上のチャンネル毎の差は0.1V以下で十分そろっている.温度依存性は平均で5.6×10^<-2>/°C,チップ間の差は3%程度でチャンネル毎の差は2%程度以下であった.その結果としてゲインの超過電圧特性は温度によらずほぼ一定で6.0×10^5/Vであり,チップ間,チャンネル間のばらつきとも2%以下という安定した結果が得られた.ゲインの温度特性は,70.3Vのバイアス電圧に対しておよそ-3.0×10^4/°Cと得られ,これは,10^6ゲインに対して約3%/°Cの変動幅に対応する.これらの値は1チャンネルMPPCの場合とほぼ同じで,アレイにしたことによるゲインへの影響等は見られなかった.3mm×3mm MPPC(50μm pitch)の4×4アレイについても基礎特性を調べた.基本的な特性は単体のMPPCと変わらないことを確認できたが,チャンネル間の不感領域が大きく,実用化には問題がある.夜光の暴露試験は継続中である.視野の広さにもよるが,夜光のレベルとダークカレントのレベルは似たオーダーで,大気チェレンコフ望遠鏡の焦点カメラとして実用化するためには,大型MPPCにおいては時間分解能の改善が必要であることが明らかになった.一方高速読み出し回路はSPIROC-Aチップを入手し,性能評価を開始したところである.浜松ホトニクス社製の3mm×3mm(50μmピッチ)MPPCの4x4ディスクリートアレイの特性評価を行った.ゲインのバイアス電圧特性はほぼリニアで,平均5.5×10^5V^<-1>を示し,通常の単体MPPCと違いがないことが確かめられた.また,チャンネル間の特性の差は最大でも10%以下であった.ゲインの温度特性は,10^6ゲインでの動作時で3%deg-1であり,その他特性も含めて単体の3mm×3mm(50μmピッチ)MPPCと同等であった.ノイズレートは,0.5フォト閾値の場合常温で23MHzあり,温度によって一桁以上の差がある.現在,プロトタイプカメラを製作中で,そこにはデッドスペースの小さい,浜松ホトニクス社製の3mm×3mm(50μmピッチ)MPPC4x4モノリシックルイを使う予定である.素子は入手済みで,現在すべての素子の特性評価を続行中である.評価が終了次第カメラの製作に取り掛かる.カメラ匡体は既に製作済みで,この素子を16個並べて視野1度以上のプロトタイプカメラとする.一方,SPIROC-A ASICをベースに東北大学,KEKなどとともに開発したEASIROCボードを2枚作成し,基本的な動作試験を行った.単体のMPPCの信号をセルフトリガーで問題無く読み出すことができ,ADC分布を取ることができた.これをプロトタイプカメラにインストールし,明野観測所の小型大気チェレンコフ望遠鏡の焦点面に設置して,夜光に対するレスポンスを調べるとともに,うまくゆけば大気チェレンコフ光の検出を目指す.PMTに代わる地上大気チェレンコフ望遠鏡カメラのためのフォトンカウンティング用光センサーとして、浜松ホトニクス社製の3 mm角(50 micro mピッチ) MPPCの4×4ディスクリートアレイを試験した。各ピクセルのゲイン-バイアス電圧特性は平均5.5×105/Vでほぼリニアで、チャンネル間の特性の差は最大10%以下である。このセンサーを4個をアレイ状に並べ、プロトタイプカメラの試作を行なった。試作したカメラ筐体は、当初MPPCアレイを16個並べ、4チャンネル分をサムする計画であったため、16個に拡張可能なように設計されている。一方、SPIROC-A改めEASIROCボードをテストした。

このボードはフランスのLAL研究所で開発されたASICをベースに東北大学、KEKなどが中心になって開発されたもので、32chのMPPCに対してバイアス電圧を供給し、信号をSiTCPカードを通して読み出せる。本実験では、64 ch必要なためEASIROCボードを2枚製作し、使用した。2月に東京大学宇宙線研明野観測所で,夜光に暴露する試験をした。さらに、明野観測所に移設された小型チェレンコフ望遠鏡をお借りして,その焦点面にこのカメラを取り付け,そのレスポンスを調べた。しかしながら、今回の試験は、日程上の都合で月が残っている夜空環境であったため、夜光が強く、トリガーを工夫してもDAQレートが数kHzから下がらず、EASIROCボードによるDAQが追いつかない状況であった。さらに各ピクセルのADC分布も期待通りの結果を得られず、カメラ面上の正しいイメージを得ることができなかった。EASIROCボードの、大気チェレンコフ望遠鏡への採用は、たとえ月明かりがなかったとしても、そのトリガーの作り方などかなり工夫が必要で、今のままでは相当厳しいことがわかった。読み出し回路の開発がやや遅れたのに加え,MPPC素子の特性評価と選択に遅れが出た関係で,プロトタイプカメラの設計に遅れが出て,最低限のテスト観測まで持ってゆく予定のところ,まだ製作中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定よりカメラのスペックを下げ,より基本的なデータの蓄積を目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
生合成遺伝子の異種発現による抗腫瘍性生物活性物質テトラヒドロイソキノリン類の合成

昨年度までの研究では、酵母S. cerevisiaeを宿主としたサフラマイシン合成システムを構築するため、生合成に必要と考えられる合計8個の生合成遺伝子群(sfntA, B, C, D, M_1, M_2, M_3, O_2)のクローニングに成功していた。また、8個の生合成遺伝子を発現させた後、ウエスタンブロッティングによって酵素へ翻訳されていることを確認してきた。今年度の研究では、サフラマイシンに加え、糸状菌Aspergiilus flavusより単離されたditryptophenaline (DTP)の生合成経路に関する研究を行った。DTPはフェニルアラニンおよびトリプトファンが縮合したdiketopiperazineが二量体を形成した特徴的な構造を有する化合物であり、その生合成経路および二量体化反応メカニズムの解明を目的とした実験を行った。その結果、これまでにないシトクロムP450の機能を発見し筆頭著者として論文を発表することに至った。この酵素が、二量体型ペプチド系天然物の生合成に関して重要な役割を果たしていることが明らかとなった。本酵素遺伝子を欠損させることで、それぞれの単量体のペプチド系天然物が単離され、これを基質として二量体化を触媒する酵素であることを突き止めた。また酵母発現系を用いた異種発現により得られたミクロソーム画分を用い、反応機構を詳細に調べたところ、中間体および生成物の化学構造と酵素の相同性検索による機能予測からラジカル種が生成され、これが活性種となり二量体化反応が進行すると推定した。さらに、いくつかのペプチド単量体基質を酵素反応させることで非天然型の二量体を生合成することも確認できた。本酵素を用いた二量体型ペプチド系化合物のライブラリーを構築することも可能となると期待される。酵母S. cerevisiaeを宿主としたサフラマイシン合成システムを構築するため、生合成に必要と考えられる合計8個の生合成遺伝子群(sfmA, B, C, D, M_1, M_2, M_3, O_2)のクローニングに成功していた。本年度はサフラマイシンと同様のペプチド系化合物であり、より複雑な糸状菌由来の遺伝子により生合成されるditryptophenalineの生合成経路の解明に取り組んだ。その結果、生合成経路を再構築することに成功し、鍵反応を司る酵素を用いることで、新規化合物の創出にも成功した。以上の点から、当初計画していたサフラマイシンの生合成に加え、他の化合物の生合成についても解明することができたため、予想以上の進展がみられたと考えられる。本年度に得られた結果の大きな点として、ditryptophenalineの生合成にはシトクロムP450が大きく関与しており、本酵素がラジカル反応を介し二量体化反応を触媒することを明らかにした。しかし、ラジカル反応を直接的に観察することは困難であること、シトクロムP450が膜結合型タンパク質であるために、精製酵素を獲得することができなかった点が問題点として挙げられた。そこで、今後の方針としては、鍵反応を触媒するシトクロムP450を大腸菌などで異種発現させ、精製酵素を獲得した後に、X線結晶構造解析に供することで、タンパク質の立体構造を解析することが必要であると考えられる。そのためには、コドン配列の最適化や、膜貫通ドメインの除去などを行う必要があると考えられる。本研究の目的は、サフラマイシンA(SFM-A)生合成遺伝子群を出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae)にて異種発現させることで、安価かつ簡便にテトラヒドロイソキノリン類の大量合成を行うことである。まずテトラヒドロイソキノリン類の生合成遺伝子クラスターを比較することで、サフラマイシン類の生合成に必要である遺伝子を選別した。その結果、sfm生合成遺伝子のうちsfmA,B,C,D,M_1,M_2,M_3,O_2がSFM-Aの合成に必要であると予想し、これら合計8つの生合成遺伝子群を発現させるべく、異なる栄養要求性を利用する4つのプラスミドのコンストラクトを作製した。SFM-Aは非リボソーム性ペプチド合成酵素により合成されると予想したが、本酵素は異種発現時には不活性なアポ酵素として合成されるため、その活性化を行う必要がある。この反応を触媒するのがホスホパンテテニル基転移酵素であり、S.cerevisiae染色体上にBacillus subtilis由来ホスホパンテテニル基転移酵素をコードする遺伝子を導入することで、サフラマイシン合成宿主を作製した。遺伝子導入は相同組換えにより行い、ホスホパンテテニル基転移酵素の発現はウエスタンブロッティングにて確認した。サフラマイシン類の骨格形成に必要なチロシン誘導体は非天然型アミノ酸である。そのため、チロシン誘導体の生合成遺伝子群はクローニングしたものの、その供給量が不十分となりサフラマイシン類の生産量が少なくなることも予測できた。そこで、酵母菌体内でのチロシン誘導体供給量が不十分であった際に、その外部供給ができるよう、有機化学的合成により本化合物を合成した。本合成法についてはTorikai, K. et al. Lett. Org. Chem. 2011, 8, 686-689.にて発表した。今年度の研究成果により、SFM-Aの生合成に必要となる宿主、生合成遺伝子、基質揃えることに成功したと考えられる。今後これらを用い実際にサフラマイシン類の獲得を目指していく。

本研究の目的は、サフラマイシンA(SFM-A)生合成遺伝子群を出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae)にて異種発現させることで、安価かつ簡便にテトラヒドロイソキノリン類の大量合成を行うことである。平成23年度までの研究成果として、申請者はsfm生合成遺伝子のうちsaframycinAの合成に必要であると考えられるsfmA,B,C,D,M_1,M_2,M_3,O_2を出芽酵母へと導入することとした。これら合計8つの生合成遺伝子群を発現させるべく、異なる栄養要求性を利用する4つのプラスミドのコンストラクトを作製した。平成24年度においては、実際に8つのsfm生合成遺伝子群を導入したS.cerevisiaeを培養し、その生産化合物について解析を行った。コントロールとして遺伝子群を含まないベクターのみを導入したものを用意し、生合成遺伝子を導入したものと比較すると、遺伝子発現誘導後、24時間の時点で、UV254nmの吸収において大きな違いが見られた。sfmABによって合成されることが期待されたmyristoyl-Ala-Glyの分子イオンに相当するm/z値を抽出すると、それに相当する化合物の生産が確認され、合成標品との比較からも本化合物が合成されていることが確認できた。さらに、sfmCにより1分子のチロシン誘導体が縮合し、Pictet-Spengler反応を行った化合物についても、その分子イオンピークを確認した。さらに遺伝子発現誘導後48時間後では、もう1分子のチロシン誘導体が縮合し、2回目のPictet-Spengler反応による環化が行われたと考えられるN-myristoyl-presaframycinに相当する分子イオンピークが得られ、またメチル基の導入および水酸基の導入によりキノン環へと変換されたN-myristoyl-safracinBに相当するMSフラグメントが存在していることも確認できた。さらに申請者は、本システムにおいて新規化合物を創出するため、新たな遺伝子資源として、平成24年度より糸状菌由来遺伝子の活用も試みている。日本農芸化学会2013年度大会および日本薬学会第133年会にて、これらの成果を併せて発表した。昨年度までの研究では、酵母S. cerevisiaeを宿主としたサフラマイシン合成システムを構築するため、生合成に必要と考えられる合計8個の生合成遺伝子群(sfntA, B, C, D, M_1, M_2, M_3, O_2)のクローニングに成功していた。また、8個の生合成遺伝子を発現させた後、ウエスタンブロッティングによって酵素へ翻訳されていることを確認してきた。今年度の研究では、サフラマイシンに加え、糸状菌Aspergiilus flavusより単離されたditryptophenaline (DTP)の生合成経路に関する研究を行った。DTPはフェニルアラニンおよびトリプトファンが縮合したdiketopiperazineが二量体を形成した特徴的な構造を有する化合物であり、その生合成経路および二量体化反応メカニズムの解明を目的とした実験を行った。その結果、これまでにないシトクロムP450の機能を発見し筆頭著者として論文を発表することに至った。
超精密フライス加工機による超精密マイクロマシンの開発

現在、微細加工は、シリコンなどの脆性材料にエッチングやリソグラフィ技術を応用して行っているものが大半であるが、扱う加工物の材料や形状に制約がある。そこで、加工形状も平面や球面に加えて自由曲面など複雑な3次元形状を超精密加工できるフライス加工技術を適用し、独自の微細加工の開発とそれを適用したマイクロマインの製作を目指した。そのために、超精密マイクロマシニング用工具として小径のダイヤモンド疑似ボールエンドミル(半径0.1mmなど)を開発し、旋盤型超精密フライス加工機を用いて1mm角の中に数十nmの表面粗さで人の顔を加工できた。さらに、実際に作動するマイクロマシンとして自由曲面をもつ直径3mmの扇風機をアルミ材から削りだし、回転させた。このように、アルミニウムや銅などの金属材料の超精密マイクロマシニング技術はおおよそ確立したと考え、本年度はガラス、水晶などの脆性材料の超精密マイクロマシニングを曲面に対して実施し、以下のような結論を得た。(1)アモルファスである脆性材のガラスの超精密マイクロマシニングを試み、切込みを小さくすると脆性であったものが延性的な挙動を示すようになり、金属のような切削を実現でき、1mm角の中に約50nmの面粗さで人の顔を加工できた。(2)脆性材料の中でも非アモルファスである水晶を取り上げ、延性モード切削で超精密マイクロマシニングを試みたところ、水晶板を10数μmの薄さに、また数10nmの表面粗さで加工できた。微細加工は、シリコンなどの脆性材料にエッチングやリソグラフィ技術を応用して行っているものが大半であるが、扱う加工物の材料や形状に制約がある。そこで、本研究では、加工形状も平面や球面に加えて自由曲面など複雑な3次元形状を超精密加工できるフライス加工技術を適用し、独自の微細加工技術の開発とれを適用したマイクロマイン製作を目指す。(1)すでに開発した送り精度1nmの超精密旋盤型のフライス加工機を利用した超精密加工によるマイクロマシニングのより微細化を進めるために、小径のダイヤモンド疑似ボールエンドミルを開発した。すでに、半径0.1mmの工具を製作して加工を行っているが、これを0.03mmまでにし、1mm角の中に数10nmの面粗さで人の顔を加工できるようにした。(2)マイクロマシニングの技術を適用して、実際に作動するマイクロマシン、すなわち、微小機械として直径3mmの扇風機を作製した。その羽は自由曲面からなり、3次元CAD/CAMを利用して形状定義するとともに、素材から羽の前面を削りだし、さらにマイクロマシニング技術によって羽を前面側から支持するために作った治具に羽の前面を固定し、裏面を加工する工夫をした。加工された羽の中心にマイクロ穴加工を施し、そこにマイクロモータの軸を結合させ、作動することを確認した.今まで、シリコンなどで行われていたマイクロマシンを社会生活に利用していくにはやはり金属材料を使用することが肝心である。このような観点から行われている研究はほとんど無く、本年度の研究によってマイクロマシンを実用化するための手掛かりを得た。このように、アルミニウムや銅などの金属材料の超精密マイクロマシニング技術はおおよそ確立したと考え、本年度はガラス、水晶などの脆性材料の超精密

マイクロマシニングを曲面に対して実施し、以下のような結論を得た。(1)アモルファスである脆性材のガラスの超精密マイクロマシニングを試み、切込みを小さくすると脆性であったものが延性的な挙動を示すようになり、金属のような切削を実現でき、1mm角の中に約50nmの面粗さで人の顔を加工できた。(2)脆性材料の中でも非アモルファスである水晶を取り上げ、延性モード切削で超精密マイクロマシニングを試みたところ、水晶板を10数μmの薄さに、また数10nmの表面粗さで加工できた。
日本とオランダの農業農村環境政策についての国際共同研究

日本とオランダの農業・農村に共通するサステイナブルな農業農村を実現するために、日本とオランダの研究者が両国の実態と農業環境政策、農村計画・開発手法を検討して有るべき解決策を確立しようと共同研究を行った。農業環境政策については第一年度として3月にオランダの研究者の参加のもとに東京で「EUとオランダの農業環境政策の新動向」をテーマにしたセミナーを開催し、F.Brouwer氏が「New CAP Reform and Agri-environmental Policies in the EU」、松木洋一が「オランダのManagemnt Agreement政策と自然管理農場の実態」を発表した。また、1999年11月には日本農業法学会の年次大会シンポジウム「中山間地域の維持と農林業」で松木洋一が「『中山間』地域の多産業化と入会共有地の市民的構造改革-阿蘇地域の共有林野の構造改革と「阿蘇グリーンストック」の役割」を報告し、学会誌に掲載した。第二年度にはWTOの交渉においても補助金政策の存続可否問題で主題となっている直接所得補償政策について、共同研究者であるJ.POST氏とI.TERLUIN氏が高知県大豊町、北海道津別町でのセミナー、東京の農林水産省農業総合研究所および農林中金総合研究所でのセミナーで「Rural Development in the EU:Main Trends and Policies」と「EU Agricultural Policies:Further Shift towards Direct Income Support Measures」を発表した。本研究での農村計画・システム開発のモデル研究として、オランダの農業者自らが農場とその地域レベルにおいて農業的土地利用と野生生物の生息地保全的土地利用を結合した総合的土地利用計画を策定し、政府と管理協定を締結して直接支払いを受けているいる農業者環境保全協同組合の実態調査をおこない、そのシステムがオランダ、EUのみならず今後の日本に置いても重要な振興システムであると評価し、その政策的位置づけを行った。日本とオランダの農業・農村は、その集約的農法による農業公害(水質汚染、土壌汚染、アンモニア・エミッションによる大気汚染・悪臭)、農産物過剰生産の抑制政策によるセットアサイド農地の荒廃化、またそこから派生する多種多様な環境問題を共通して抱えている。生物多様性を保全しサステイナブルな農業農村を実現するためには、本来自然と調和的な産業としての農業とその場としての農村空間の再生が不可欠であるという認識もとで、日本とオランダの研究者が両国の実態と環境政策、農村計画・開発手法を検討して有るべき解決策を確立しようと共同研究を行った。第一年度として3月にオランダの研究者の参加のもとに東京で「EUとオランダの農業環境政策の新動向」をテーマにしたセミナーを開催し、そのProceedingとしてF.Brouwer氏が「New CAP Reform and Agri-environmental Policies in the EU」、松木洋一が「オランダのManagemnt Agreement政策と自然管理農場の実態」を作成公表した。また、1999年11月には日本農業法学会の年次大会シンポジウム「中山間地域の維持と農林業」で松木洋一が「『中山間』地域の多産業化と人会共有地の市民的構造改革-阿蘇地域の共有林野の構造改革と「阿蘇グリーンストック」の役割」を報告し、学会誌に掲載予定である。日本とオランダおよびEUの農業農村環境政策の共通する課題は、一つは農業・農村のもつ多面的機能が実際にどのようなシステムで実現されているかということである。それはWTOの交渉においても補助金政策の存続可否問題で主題となっており、本研究ではオランダの農業者環境保全協同組合の形成とその増加傾向について実態調査をおこなった。オランダでは農業者自らが個別農場とその地域レベルにおいて農業的土地利用と野生生物の生息地保全的土地利用を結合した総合的土地利用計画を協同組合を結成し実施しており、その先進性を高く評価した。

また、そのオランダの農業者の「自然管理農業」活動が政府や自治体、自然保護団体と管理協定を締結して、その活動の見返りとして直接支払いを受けるというシステムがオランダ、EUのみならず今後の日本に置いても重要な振興システムであると評価し、その政策的位置づけを行った。共同研究者であるJ.POST氏とI.TERLUIN氏は高知県大豊町、北海道津別町でのセミナー、東京の農林水産省農業総合研究所および農林中金総合研究所でのセミナーで「Rural Development in theEU:Main Trends and Policies」と「EU Agricultural Policies:Further Shift towards Direct Income Support Measures」を発表した。昨年度、本年度の研究成果を今後公刊する予定である。
リーマン多様体の幾何構造の研究

市田(本研究代表者)は,非負リッチ曲率をもつ完備連結リーマン多様体Mとそのコンパクト連結部分多様体N(1点でもよい)に対し,M,Nの基本群π_1(M),π_1(N),1次元相対ホモトピー類π_1(M,N),Nの法指数写像の単射半径等に密接に関係するある幾何学的量β(N)を導入した。これまでに,この幾何学的量β(N)を用いて,非負リッチ曲率をもつ完備連結リーマン多様体の幾何学的性質,正曲率リーマン多様体の単射半径と基本群の関係等の研究を行ってきた。本研究では上述した幾何学的量β(N)がπ/4の値を取るとき,正曲率リーマン多様体の単射半径と基本群の関係について興味ある幾何学的情報を提供することに注目して,これまでに得られた研究成果を基に,リーマン幾何学,Lie群,位相幾何学の観点から正曲率リーマン多様体の幾何学的構造の研究を行った。本研究において得られた主要な結果は次の通りである。SU(2)の有限部分群は全て分類されているので,定理に述べたMの基本群は全て分類されたことになる。上の定理は,正定曲率の場合既知のことであるが,本研究ではその別証をも与えている。また,本研究において,双正2面体群を基本群にもつ等質定曲率空間の新しい特徴付けを与えることも出来た。尚,本研究課題については,未解決の興味ある問題(例えば,上記定理の曲率に関する条件を緩和したときの基本群の分類問題)が多く残されているので,今後も研究を続行したい。