hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホウ素中性子捕捉療法の適応を目指した骨軟部腫瘍におけるLAT-1発現の検討

実際にその解析法にて、明細胞肉腫の場合は、LAT1阻害剤により必須アミノ酸取り込みが阻害されることが明らかとなった。ホウ素中性子補足療法(BNCT)は、腫瘍細胞選択的に取り込まれたホウ素製剤(BPA)を含有する腫瘍細胞に対して熱中性子線を照射することで腫瘍細胞のみを死滅させる新たな治療方法である。腫瘍細胞への選択的なBPAの取り込みには、腫瘍細胞のみに特異的に発現し腫瘍細胞の増殖に必要な必須アミノ酸を取り込むアミノ酸トランスポーター(LAT1)の関与が明らかとなっている。つまり、腫瘍組織の検査にてLAT1の発現が明らかになれば、BNCTによる局所制御だけでは無く、LAT1阻害剤による全身的な腫瘍制御の可能性も期待できることを意味する。また、個々の腫瘍組織でのLAT1発現様式は、新たな病理診断の手段となる可能性も示唆する。平成28年度は、明細胞肉腫がLAT1を強く発現することを発見し、また、その細胞株を用いた検討では、LAT1阻害剤により明細胞肉腫細胞の増殖が抑制されることを見出した。平成29年度は、明細胞肉腫でのLAT1発現について更に検討を進め、様々な明細胞肉腫の手術検体全てにおいて、同様に明細肉腫細胞個々に強くLAT1を発現することを確認した。これは、明細胞肉腫がBPAを容易に取り込むことを示唆し、それは、今までに検討してきた明細胞肉腫担がん動物モデルでのBNCTによる治療効果が顕著に得られることの説明にもなった。また、上述したように病理組織検査時の診断に有用である可能性と共に、LAT1阻害剤による治療効果を期待させる結果となった。これらについて、学会等で報告した。更に、明細胞肉腫と共に、手術以外に抗がん剤、放射線治療の効果が期待できない近位型類上皮肉腫が、同様にLAT1を強く発現することを見出し、上述した新たな治療法の可能性について報告を行った。一方で、平滑筋肉腫では、LAT1発現が弱くBNCTの効果が低い可能性についても検討した。また、骨転移癌についてもLAT1発現を検討した。明細胞肉腫では、LAT1がびまん性に非常に強く発現していることを発見した。これは、手術による切除以外に有効な治療方法が無い同疾患について、新たな治療方法の可能性示す結果となった。同様の解析を他の肉腫についても行い学会等での発表を行っている。手術時の切除検体から得られた組織を用いて、軟部肉腫におけるLAT1発現を免疫組織化学にて検討した。その結果、明細胞肉腫では、全ての検体においてその細胞膜にLAT1のび漫性の強い発現を認めることが明らかとなった。また、ヒト由来の明細胞肉腫細胞株の担がん動物モデルから得られた明細胞肉腫の腫瘍組織も同様にLAT1を強く発現していることが判明した。LAT1は、殆どが腫瘍細胞の細胞膜のみで発現し、腫瘍細胞の増殖に必要な必須アミノ酸を取り込む。また、近年、ホウ素製剤(BPA)を腫瘍細胞に選択的に取り込ませた後に、その腫瘍細胞に熱中性子線を照射することで取り込まれたホウ素と核分裂反応を生じさせ腫瘍細胞を選択的に殺傷させるホウ素中性子捕捉療法(BNCT)が新たながん治療方法として着目されている。
タンパク質の構造を基盤とした大腸菌ＤＮＡ複製再開始機構の解明

大腸菌におけるDNA複製再開始機構の一つであるPriA依存的複製再開始は、複数のタンパク質(PriA、PriB、DnaT)がDNA上で規律的に結合・解離する多段階の反応である。そのため、各段階で起こるタンパク質ーDNA間、あるいはタンパク質ータンパク質間の相互作用を理解し、それらを繋ぎ合わせることで、複製再開始の全容を解明することが出来ると考えた。本申請ではその中の一つのタンパク質であり、複製装置であるDnaB-DnaC複合体の再導入に必要なDnaTの構造及び機能の解析を通して、DNA複製再開始機構のメカニズムを解明することを目的とした。本年度は、DnaTと複製再開始因子の一つであるPriBとの相互作用解析を行い、PriBにおいてDnaT結合部位に存在する幾つかのアミノ酸の相互作用における重要性を変異体解析およびNMR解析によって調べた。その結果から複製再開始における一本鎖DNAがPriBに結合し、複合体を形成した後、DnaTによってPriB-一本鎖DNAの複合体から一本鎖DNAが解離するモデルの構築を行った。その結果は、現在論文として投稿準備中である。また、DnaTのN末ドメインの機能であるオリゴマー形成を調べる為、幾つかの変異体を作成し、オリゴマー形成に重要な部位を同定した。この情報を利用し、未だ判明していないDnaTN末の立体構造決定に向けて、現在検討を行っている。これらの結果に関しては2件の国際学会を含め、6件の学会発表を行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
哺乳類細胞の複製前クロマチン上に形成されるDNA複製装置複合体の分子構築

哺乳類細胞の複製前複合体及びそこに形成される複製装置複合体の分子構築を明らかにするために、マウスの複製因子複合体を標的とし、含まれる因子の探索と核内に於ける機能解析を試みた。酵母two-hybrid法により、DNAポリメラーゼα、ε、ORC, MCM, Cdc45を含めた20種類以上の複製因子間の相互作用を検討した。ヒトMcm10及びマウスCdt1がORC, MCM4,MCM6,DNAポリメラーゼα等と相互作用する事を見出し、Mcm10、Cdt1を中心とした複製因子間の分子ネットワークを高等真核生物において始めて示唆する結果を得た。また、DNAポリメラーゼ結合因子として新規複製関連因子,特に核骨格とのリンクに関わる因子を探索した。マウス初期胚由来のcDNAライブラリーの検索を行った結果、機能未知因子に加え、核骨格結合因子、クロマチンリモデリング因子等多数の因子がポリメラーゼ、もしくは複製開始因子に結合するタンパク質として単離された。中でも、ヒストンデアセチラーゼ複合体の構成因子SAP18をDNAポリメラーゼεに結合する因子として同定した。SIN3-SAP18複合体がS期において複製装置複合体と巨大な複合体を形成する事も見出し、DNAポリメラーゼを含む複製装置複合体とヒストンデアセチラーゼ複合体との相互作用を示唆する興味深い知見となった。一方、マウスCdt1の機能解析の結果、Cdt1のN末293アミノ酸が配列、構造に非特異的なDNA結合活性を有する事、その活性がgemininによって阻害されることを見出した。複製前複合体の分子構築の理解をうえで重要な知見となった。哺乳類細胞のDNA複製装置複合体の分子構築を明らかとするために1)酵母Two-hybrid法によりDNA複製装置複合体構成因子間の蛋白質相互作用を系統的に解析し、2)クロマチン結合因子検出法によりactiveなpre-replicative complexや複製フォークに含まれる因子の性質解析を進め、3)培養細胞中での局在部位を蛍光抗体法により検討した。20種類以上の複製関連因子のcDNAをbaitとした酵母two-hybrid法によるスクリーニングを行い、未知因子を含む多数の複製因子候補を単離した。また、これらの結合因子間の相互作用を系統的に検討した結果、MCM10-MCM2,4,6,MCM10-Orc2,MCM10-DNA polymerase α,Cdt1-MCM6,Cdt1-geminin, SAP18-DNA polymerase ε等の興味深い相互作用を検出した。クロマチン結合タンパク質分画法により、これらの因子の細胞内局在部位を検討した結果、MCM10が複製開始から伸長過程において重要な役割を担うこと、ヒストンデアセチラーゼ複合体に含まれるSAP18がS期においてDNA polymerase εと相互作用すること、等が判明した。さらに細胞染色法により、Mcm2,3,4,Cdc45,DNA polymerase α,ε,PCNA等が複製部位に共局在し、Replication fociに含まれることを見出した。哺乳類細胞の複製装置複合体に含まれる因子の同定と機能について示唆し得る結果が得られた。現在地の複製因子候補との相互作用を培養細胞内もしくはin vitroのレベルで検討しており、複製装置複合体の再構築目指している。
マラリア原虫のベクター適応機構の解明

ハマダラカとネズミマラリア原虫による吸血実験系を用いることにより、ある野生型であるPbR系統はネズミマラリア原虫P. yoeliiによる感染は成立するが、別のネズミマラリア原虫P. bergheiの感染に強い感染抵抗性を示すことが明らかとなった。また、P. bergheiによる感染では、ハマダラカ中腸内でマラリア原虫が正常通りに分化しないことから、中腸内におけるハマダラカ・原虫相互作用がベクター環境への適応メカニズムを制御していることが示唆された。マラリア原虫は、ヒト赤血球内に寄生し分化した後、蚊の一種であるハマダラカの吸血によってヒトからヒトへと運ばれる。一連の過程において、マラリア原虫はベクターであるハマダラカ体内で様々な宿主応答に晒される。本研究では、マラリア原虫がハマダラカとの共進化の過程で身につけているであろう、宿主応答への適応機構について解析を行う。モデル系であるハマダラカ(Anopheles stephensi)とネズミマラリア原虫による吸血実験系を用いて、ハマダラカとマラリア原虫の組み合わせによってハマダラカの媒介性が異なるかどうか比較解析を行った。3種のA.stephensiとネズミマラリア原虫Plasmodium bergheおよびPlasmodium yoeliiによるハマダラカへの感染を行った結果、あるA.stephensi(R系統)は参照系統と比較して、P.bergheiおよびP.yoeliiを媒介しにくいことが明らかになった。その中でも、P.bergheiはR系統にはほとんど感染せず、R系統はマラリア原虫の感染に強い感染抵抗性(refractoriness)を示すことが明らかとなった。これらの結果より、A.stephensi R系統とP.bergheiの組み合わせにより、「マラリア非媒介条件」の構築に成功した。この「マラリア非媒介条件」に対して、マラリア原虫あるいはハマダラカへの遺伝学的手法を用いることで、マラリア原虫のハマダラカ宿主応答への影響を評価することが可能である。次年度以降において、「マラリア非媒介条件」を用いた解析により、マラリア原虫のハマダラカ宿主応答に対する適応機構について言及可能な生物学的知見を見出すことが期待される。モデル系であるハマダラカ(Anopheles stephensi)とネズミマラリア原虫による吸血実験系を用いて、ある野生型であるPbR系統はマラリア原虫の感染に強い感染抵抗性(Plasmodium-refractoriness)を示すことが明らかとなった(平成22年度)。本年度は、マラリア原虫の一連の蚊体内ステージで、PbR系統による抵抗性がどの段階で働いているのかを、発生段階特異的に発現している表面抗原に対する特異抗体(抗PyO6抗体および抗PyS25抗体)を用いた免疫染色法により検討を行った。その結果、雄生殖母体から雄生殖体への分化は正常に行われており、ハマダラカ消化管(中腸)を通り抜ける前の発生段階であるオーキネートへの発生が正常通りに進んでいないことが明らかとなった。以上の結果から、ハマダラカ中腸内における雌雄生殖体の受精からオーキネート分化の過程で抵抗性が働いていることが強く示唆された。本研究で見出した抵抗性PbR系統を用いることでマラリア原虫とハマダラカ中腸環境の相互作用解析を行うことが可能となった。さらに、ハマダラカ中腸適応メカニズムの解析を目的として中腸内ステージのトランスクリプトーム解析を計画し、そのためのツールとしての中腸内ステージレポーター原虫を作出した。中腸内ステージ特異的遺伝子(s25およびWARP)のプロモーター下にGFPを組み込んだ配列を野生型マラリア原虫に組み込みレポーター原虫とした。この原虫を利用することで中腸内ステージ原虫の精製が可能となる。
バレット食道のテロメア長測定：日米欧のバレット食道の定義統一のために

欧米ではバレット腺癌(BC)は腸型上皮(I型)から発生すると考え、バレット食道の定義にI型を必須としているが、組織発生学的見地からは疑問がある。癌の周囲上皮では染色体不安定性が高い。BCの内視鏡切除標本上でテロメア長を計測し噴門型(C型)・I型の染色体不安定性を比較した。BC周囲のC型上皮とI型上皮はいずれもBCよりテロメア長が長かったが、C型とI型では差が無かった。癌の発生部位や粘液型が異なっていても、いずれも周囲のC型とI型では差が無かった。以上よりC型とI型では発癌危険性に差は見られず、バレット食道の定義で腸型上皮に限定する必要はない。いずれの上皮でもフォローすべきと考えられた。近年注目されているバレット腺癌とその発生母地とされるバレット粘膜については本邦でも関心が高まっている。我々はバレット腺癌の組織発生学的論文(Hum Pathol 2009, Am J Surg Pathol 2015)などから噴門型粘膜もバレット腺癌の発生母地となり得る可能性を指摘しており、今回バレット腺癌内視鏡的粘膜切除(EMR)標本について、腸型粘膜と噴門型粘膜のテロメア解析を組織切片を用いたQ-FISH法により行ない、噴門型粘膜の染色体不安定性を証明し、日欧のバレット食道の定義の統一に寄与したいと考えている。初年度はドイツバイロイト病院Vieth教授により供与されているバレット腺癌EMR標本のパラフィンブロックから150例分、1880個のブロックから標本を作製、鏡検した。癌に腺上皮の接している症例で、噴門型粘膜と腸型粘膜の比較ができるよう、検体内に両者の認められる症例を選択、さらにFISHを行なうための切片の選択を行なった。初年度中に100症例目までの中から、条件に適合する症例約25例のテロメア解析を行ない、噴門型上皮、腸型上皮、バレット腺癌の各群について、各症例ごとにそれぞれ100細胞以上のテロメアを計測した。その結果、中間集計では噴門型上皮と腸型上皮にテロメア長の有意な差は見られなかったが、腸型粘液のバレット癌症例で腸型上皮のテロメアに短い傾向が見られたり腸上皮化生の少ない症例では噴門型上皮のテロメアが長い傾向が見られた。いずれも有意差は認められず、今後も症例を重ねる予定である。近年注目されているバレット腺癌とその発生母地とされるバレット粘膜について本邦でも関心が高まっている。我々はバレット腺癌の組織発生学的論文( Hum Pathol 2009, Am J Surg Pathol 2015)などから噴門型粘膜もバレット腺癌の発生母地となり得る可能性を指摘してきた。今回バレット腺癌内視鏡的粘膜切除(EMR)標本について、組織切片を用いたQ-FISH法を用いて腸型粘膜と噴門型粘膜のテロメア解析を行い、噴門型粘膜の染色体不安定性を証明し、日欧のバレット食道の定義の統一に寄与したいと考えている。検体としてドイツバイロイト病院Vieth教授により供与されたバレット腺癌EMR標本のパラフィンブロックから150例分、1880個のブロックから標本を作製、鏡検した。癌に腺上皮の接している症例で、噴門型粘膜と腸型粘膜の比較ができるよう、検体内に両者の認められる症例を選択し、さらにFISHを行うための切片の選択を行った。初年度中に25例分のテロメア解析を行い、噴門型上皮、腸型上皮、バレット腺癌の各群について、テロメアを計測した。第2年度目にはさらに症例を追加し、約40例のテロメア解析を終了した。その解析を行い、平成27年度日本病理学会においてこれまでの解析結果を発表する予定である。腸型粘液を産生するバレット腺癌症例の腸型上皮はテロメアが短く、Short segment Barrett's esophagusの症例ではLong segment Barrett's esophagusの症例よりも噴門型上皮のテロメアが長い傾向が見られた。しかし、噴門型上皮と腸型上皮のテロメア長には差が無く、染色体不安定性も差が無いことが推察される。テロメアの長さについて、短い傾向の見られる条件下でも有意差の出る項目が少なく、さらに症例数を増やして検討したい。目標症例数は300例の検討を行い、症例を選択した上でQ-FISH法によるテロメア長の解析を行う予定である。解析症例数を第2年度中にもっと増やす予定であったが、鏡検時間が足りず、予定に達しなかった。中間報告を病理学会に出すことができたが、有意な結果を得るためにさらに解析症例数を増やしたい。我々はバレット腺癌の組織発生学的論文(Hum Patho. 2015)などから噴門型粘膜もバレット腺癌の発生母地となり得る可能性を指摘してきた。今回バレット腺癌内視鏡標本について組織切片を用いたQ-FISH法を用いて腸型粘膜と噴門型粘膜のテロメア解析を行い、噴門型粘膜の染色体不安定性を証明し、日欧のバレット食道の定義の統一に寄与したいと考え本研究を行った。

検体としてドイツバイロイトのVieth教授より供与されたバレット腺癌EMR標本のパラフィンブロックから今年度も検体を追加し、合計250例約2700個のブロックから標本を作製、鏡検により癌に腺上皮の接している症例で、検体内に噴門型粘膜と腸型粘膜の両者を認める症例を選択した。合計50例の解析を行い、噴門型上皮、腸型上皮、バレット腺癌の各群についてテロメア長を計測した。各群のテロメア長解析の結果、long-segmentバレット粘膜では噴門型上皮のテロメア長が有意に短縮していた。また腸型粘液を産生する癌の症例では周囲粘膜のテロメア長が短縮する傾向が見られ、周囲粘膜で腸型粘膜が優位な症例では噴門型上皮のテロメア長が短い傾向を認めた。しかし、いずれの条件においても各群内の比較では噴門型上皮と腸型上皮のテロメア長には有意差は見られなかった。以上の結果よりいずれも噴門型と腸型上皮でテロメア長、ひいては染色体不安定性に差が見られなかったことから、腸型粘膜のある症例のみをバレット食道と定義してフォローする意義はなく、噴門型粘膜も同様にフォローすべきと考えられた。以上の概略について日本病理学会、日本食道学会、IAPなどで学会報告済である。現在以上の結果等について英語論文を作成中である。当初の目標数よりは若干少なかったが、有意な結果を得ることができた。英語論文作成は期間内に完成しなかった。近年注目されているバレット腺癌とその発生母地とされているバレット粘膜については本邦でも関心が高まっている。我々はバレット腺癌の組織発生学的論文(Hum Pathol. 2009, Am J Surg Pathol 2015)などから噴門型粘膜もバレット腺癌の発生母地となり得る可能性を指摘してきた。今回バレット腺癌内視鏡標本について組織切片を用いたQ-FISH法を用いて腸型粘膜と噴門型粘膜のテロメア解析を行い、噴門型粘膜の染色体不安定性を証明し、日欧のバレット食道の定義の統一二期お慕いと考え本研究を行った。250例約2700個のブロックから標本を作製、鏡検により癌に腺上皮の接している症例で、検体内に噴門型粘膜と腸型粘膜の両者を認める症例を選択した。各群のテロメア長解析の結果、long-segmentバレット粘膜では噴門型上皮のテロメア長が有意に短かった。また腸型粘液を産生する癌の症例では周囲粘膜のテロメア長が短い傾向が見られた。周囲粘膜で腸型粘膜が優位な症例では噴門型上皮のテロメア長が短い傾向を認めた。以上の結果よりいずれも噴門型と腸型上皮でテロメア長、ひいては染色体不安定性に有意差がみとめられなかったことから、腸型粘膜のある症例のみをバレット食道と定義してフォローする意義はなく、噴門型粘膜も同様にフォローすべきであると考えられた。当該年度英語論文の作成を行い、年度内の採択を目指したが、残念ながらまだ採択には至らなかった。現在鋭意受理を目指して論文の推敲を行っている。欧米ではバレット腺癌(BC)は腸型上皮(I型)から発生すると考え、バレット食道の定義にI型を必須としているが、組織発生学的見地からは疑問がある。癌の周囲上皮では染色体不安定性が高い。BCの内視鏡切除標本上でテロメア長を計測し噴門型(C型)・I型の染色体不安定性を比較した。
不法行為法の領域分化と制度論的・立法論的研究

不法行為法は1990年代以後にそれ以前と異なる問題に直面するようになった。とりわけ、環境・生活基盤、市場取引、生命・医療の分野においてはそのことが顕著である。本研究は、不法行為法理論をこの状況に対応できるものとするために、上記の3分野を中心に、法解釈理論、制度論、立法論の観点から、今日の不法行為事件の構造と課題を析出した。その結果として、過失・危険を超えるリスクへの責任原因の拡大、保護法益の拡大・多元化と多層性、注意義務と賠償責任における他の関与者の考慮、個別的因果関係の要件の再検討という構造的問題を明らかにした。平成26年度には、不法行為法制度研究会を計9回開催して研究計画を遂行した。環境・生活基盤班(研究会3回)では、フランスの環境損害に関する議論状況の検討を通して、日本で環境損害を認める際の問題点を具体化した。原子力発電所事故による不動産損害の検討では、損害賠償額の算定方法、原賠法と民法との関係など検討課題を整理した。建材アスベスト訴訟の検討ではこれまでの共同不法行為類型における位置づけを通して共同不法行為法理を再検討した。生命・医療班(研究会4回)では、医療現場の実態、病院における医療紛争処理の実際の報告を行い、そのうえで、医師患者関係のあり方、アメリカにおける医療の責任のあり方、医薬品副作用被害救済制度をモデルにした紛争処理や被害者救済の在り方につき検討した。取引・市場班では、消費者法判例研究会(月1回。取引・市場班の研究分担者・研究協力者が参加)において、消費者取引の場面での不法行為法のあり方を系統的に検討した。そのほか、現在進行中の消費者契約法改正の検討を進めた。総括・理論班(研究会2回)では研究会、古典的な過失責任とこれに対する交通安全義務、危険責任の責任法理としての特殊性を検討し、また、古典的な使用者責任と法人・事業遂行者の責任対比しつつ、それぞれの今日的な意義を検討した。平成27年度には、不法行為法制度研究会を計12回開催して研究計画を遂行した。環境・生活基盤班(研究会3回)では、前年度に引き続き、建設アスベスト訴訟を素材に共同不法行為を検討した。また、日仏ワークショップにより、環境損害に関する現状、民事責任・差止めに対する予防原則の影響を検討し、環境損害の問題点を具体化した。また、気候変動に関するパリ協定を検討した。生命・医療班(研究会4回。学会報告〔シンポジウム1回、ワークショップ1回〕)では、医療事故、医療契約、医療紛争とその解決手続、小児医療・高齢者医療の問題、医薬品事故について、新たな類型の医療事故やリスクに法がどのように対応できているかを検討した。取引・市場班(研究会3回)では、デリバティブ取引、有価証券報告書虚偽記載など金融証券市場の個別問題のほか、取引的不法行為一般の検討の一環として消費者法判例研究会(5回。研究分担者・研究協力者が参加)で消費者取引における不法行為法について検討した。総括・理論班(研究会3回)では、責任能力、プライバシーという近時の問題を理論的に検討するとともに、アメリカ不法行為法を制度改革と、中国の不法行為法の公平責任の裁判例の検討を通して日本の不法行為法の位置を測定した。平成27年度の研究活動による達成度は次のとおりである。環境・生活基盤班では、建設アスベスト訴訟を中心に共同不法行為・競合的不法行為の現代的課題を整理した。また、日仏研究交流を通して環境損害、民事責任及び差止に対する予防原則の影響を検討し、現代社会におけるリスクの高度化・多様化に対処するために裁判所が果たす役割につき一定の示唆を得た。生命・医療班では、従来の責任理論や法的枠組みが、医療の質や安全性確保の向上、治療だけでなくリハビリや生活再建が重要となる高齢者医療等、医療に求められる役割の多様化に十分対応できていないなどの課題を明らかにした。取引・市場班では、取引市場における不法行為責任の拡大をふまえ、事実的不法行為と比較しつつ取引的不法行為の特徴を整理し、不法行為の一般理論への影響を検討した。総括・理論班では、各領域に関する2年間の研究活動から、今日の不法行為法の理論的課題を、現代社会におけるリスクの高度化・多様化と個人・全体の脆弱性Vulnerabilityに対する対応としてまとめうること、そのような認識から不法行為法理論を再構築する見通しを得ることができた。平成28年度には、不法行為法制度研究会を計11回開催して研究計画を遂行した。環境・生活基盤班では、原子力発電所操業の仮処分請求、知的財産権に関する差止訴訟、共同不法行為・競合的不法行為の損害賠償を検討した(研究会2回)。生命・医療班では、医療機関における医療事故調査制度への取り組み、鑑定のあり方、医療の刑事規制、医療におけるリスクへの対応、医師の裁量と医療の自律性に関連する現実の問題点や制度枠組みについて検討した(研究会4回)。取引・市場班では、取引的不法行為の特徴や保護法益を検討した。この分野は、契約法と不法行為法が交錯する領域であるため、契約法と不法行為法を横断する形で、取引的不法行為において生ずるリスクへの対応について検討した。総括・理論班では、医療システムと医療事故責任の関連性、薬害防止義務における製薬会社と医師の関係(イレッサ事件)、災害時避難行動主導者の責任要件、市場型集団被害(建設アスベスト訴訟)における因果関係の問題を検討した(研究会4回)。

以上の各班の研究から、今日の不法行為法の制度論的・立法論的課題は、複合的関係の昂進と科学技術の進歩によるリスクの高度化・複雑化にいかに対応するかにあるとの知見を得た。そこで、3年間の研究活動のまとめる全体研究会において、各班の責任者が「複合的関係とリスク」という共通の観点から各問題領域の諸問題を検討する報告を行い(「共同不法行為・競合的不法行為論」、「医療におけるリスクと責任」「複数当事者と取引的不法行為」「複合的関係と不法行為」)、上記知見を具体化する作業を行った。不法行為法は1990年代以後にそれ以前と異なる問題に直面するようになった。とりわけ、環境・生活基盤、市場取引、生命・医療の分野においてはそのことが顕著である。本研究は、不法行為法理論をこの状況に対応できるものとするために、上記の3分野を中心に、法解釈理論、制度論、立法論の観点から、今日の不法行為事件の構造と課題を析出した。その結果として、過失・危険を超えるリスクへの責任原因の拡大、保護法益の拡大・多元化と多層性、注意義務と賠償責任における他の関与者の考慮、個別的因果関係の要件の再検討という構造的問題を明らかにした。平成26年度の研究活動による達成度は次のとおりである。環境・生活基盤班では、環境損害につき日本においてこれを認める際の問題点を整理し具体化した。また、原子力損害について、損害賠償額の算定方法、原賠法と民法との関係につき検討すべき課題を明らかにした。生命・医療班では、医師不足の中では従来の医師個人の帰責性を根拠とする責任理論に限界があること、この限界を克服するためには、システムとしての過失に基づく責任概念や、同様の視点を取り入れた紛争処理の仕組みが必要であることと、その導入に向けての課題を明らかにした。取引・市場班では、取引市場において不法行為責任が拡大する様相を整理し、その中で説明義務違反、適合性原則の位置付けを明らかにした。総括・理論班では、古典的な責任原理と現代的な責任原理の諸特徴を整理し、共同不法行為責任の諸理論も同様の観点から整理できること、これらの責任原理の違いをさらに検討することの重要性が認識された。28年度には、27年度の研究の到達点を踏まえつつ次のような研究推進を考えている。環境・生活基盤班では、科学的不確実性のあるケースでの民事責任及び差止の在り方、住民の不安に対する対応など、リスクの高度化・多様化に対処するための裁判所の役割について検討する。また、新たな損害概念、賠償範囲など福島原発事故の賠償問題の分析、知的財産法・競争法を含む差止めの横断的分析、共同不法行為に関する検討行う。生命・医療班では、27年度の研究により明らかにされた課題を踏まえ、医療の質の向上のための不法行為周辺の制度(事故調査など)も含めた、より広い法的枠組みの課題や、医療に求められる役割の多様性に対応するための制度(責任や保険・補償)の検討を行う。取引・市場班では、説明義務・適合性原則の検討を基点として、取引的不法行為の法理全般の検討に進む。その中で、説明義務・適合性原則をめぐる民法と消費者契約法と金融商品取引法の考え方の関係、個々の被害者の契約取消し・損害賠償請求訴訟と集団的訴訟との関係を考察する。総括・理論班では、ヨーロッパ不法行為立法等、諸外国の動向を参考にしながら、現代的な責任原理を、リスクの今日的な高度化・多様化と個人・全体の脆弱性という観点から具体化し、不法行為法の制度論・立法論につなげる。
軟骨肉腫における脱分化現象の分子生物学的研究

52歳、男性の肋骨に発生した脱分化型軟骨肉腫の軟骨肉腫部分をSCIDマウス皮下に移植した継代2代目の腫瘍より、酵素分散法によりMK-DDCSを樹立した。尚、SCIDマウス継代腫瘍8代目においては組織学的に軟骨肉腫部分を認めなくなり、腫瘍の組織像はMFH様となっていたため、これより脱分化腫瘍細胞株としてMK-DDCS-DDを樹立した。MK-DDCSは比較的大型のpolygonalな細胞形態で、細胞内顆粒が豊富であった。免疫染色ではS-100蛋白およびビメンチンが陽性、ケラチン陰性であった。増殖速度は非常におそく倍加時間は4.2日であるが、容易に重層し結節を形成して増殖した。この結節を縦割してHE染色で観察すると、好塩基性の豊富な間質をもつ軟骨様組織で部分的に石灰沈着を認めた。コラーゲンにたいする免疫組織染色を行うとI、II、III型コラーゲンが陽性であった。さらにこの結節をSCIDマウス皮下へ移植すると軟骨肉腫を形成した。染色体検査では染色体数59本および102本をモードとする複雑な異常核型が認められた。MK-DDCS-DDはspindleな形態を呈し、免疫染色ではS-100蛋白陰性であり、II型コラーゲンの産生能は失われていた。染色体はMK-DDCSと基本的には同一と考えられる所見であったが変異も認められた。SCIDマウスへの戻し移植で形成された腫瘍の組織像はMFH様であった。この2株細胞よりRNAを抽出し、DNaseI処理後、フナコシ社製のDifferential Display用キットを使用してRT-PCRを行った。現在、得られたPCR産物をDNAシークエンス用ゲルで電気泳動し、MK-DDCSとMK-DDCS-DD間で差異のみられるバンドを検索している。
超臨界二酸化炭素による衣服の洗浄

超臨界二酸化炭素を繊維製品の染色加工に利用する試みは盛んであるが、被服の洗浄への利用に関する研究はほとんど行われていない。また実際の洗濯は白物だけでなく色物も多いため、超臨界二酸化炭素に対する染色布の染色堅牢性を調べることは、クリーニングへの利用の実用化に向けて重要なことであると考えられる。そこで今年度は、超臨界二酸化炭素による各種繊維の染色加工布の洗浄について検討した。汚染した天然繊維と合成繊維の染色布を超臨界二酸化炭素で処理し、色変化ならびに洗浄効果について検討を試みた。綿を直接染料または反応染料、羊毛を酸性染料、アクリル、ポリエステル、ナイロンを分散染料で染め、染色布を作製した。さらに、これらの染色布に汚れ成分としてステアリン酸を付着させ、汚染布を作製した。そして各汚染布に対し、温度35°C、圧力10MPaまたは30MPaの条件で30分間超臨界二酸化炭素処理を行った。その後赤外スペクトルと可視領域の分光反射率の測定を行い、洗浄効果と染色堅牢性の評価を行った。赤外分光法はステアリン酸の炭化水素鎖の伸縮振動バンドを感度良く測定できる。そのバンド強度からステアリン酸の付着量が分かり、洗浄効果を見積もることができる。結果として、超臨界処理により、どの布においてもステアリン酸をほぼ完全に除去することができた。次に布の分光反射率を測定したところ、10MPaの超臨界二酸化炭素の処理では色の変化はほとんど見られなかった。つまりこの条件のもとでは、色物は色落ちさせずに汚れを落とすことができることが分かる。一方、30MPaの超臨界二酸化炭素で処理を行った場合、合成繊維で、若干の色の変化が見られることがあった。超臨界二酸化炭素は適切な条件を選ぶことにより染色加工布の洗浄に利用が可能であることを明らかにできたと考えられる。衣服の洗浄の方法としてはドライクリーニングと水系洗濯があるが、ドライクリーニングに使われる溶剤は人体に対する毒性、あるいは爆発・引火の危険性があり、一方水系洗濯で使用される洗剤は水環境へ悪影響を与えるなど、それぞれ問題がある。そこで本研究において、環境負荷が小さいと考えられる超臨界二酸化炭素を用いた洗浄についての検討を行った。今年度は温度と圧力を変化させた二酸化炭素で人工汚染布を処理し、汚れの落ち具合の評価を行った。5cm×5cmの綿布で、カーボンブラック、流動パラフィン、牛脂硬化油を成分とする人工汚染布を作製し試料とした。実験には超臨界抽出装置を使用し、温度が35°Cと70°C、圧力が5MPa、10MPaと30MPaの条件で30分間処理を行った。その後、分光測色計で可視領域の分光反射率の測定、フーリエ変換赤外分光光度計とATRアクセサリーで赤外スペクトルの測定を行い、洗浄効果の評価を行った。その結果、以下のような知見を得ることができた。赤外スペクトルに現れるメチレン伸縮振動バンドの大きさで油分の除去率を評価したところ、超臨界に達していない圧力5MPaで処理を行った場合、取れた油分はごくわずかだった。圧力を上げ、超臨界の状態である10MPa、30MPaになると、圧力が高くなるにつれて除去された油の量も多くなった。また、温度35°Cの方が70°Cよりも除去された量は多くなった。一方、可視領域の反射率は、赤外スペクトルの結果ほど顕著な差は現れなかったものの、圧力が高くなるほど上昇し、汚れが取れていく傾向を示した。超臨界二酸化炭素は極性の低い油汚れを主に溶かし、それ以外の汚れは落としにくいことが明らかとなった。超臨界二酸化炭素による衣服の洗浄という新しい分野の可能性を示すことができたと考えられる。
高次生命現象を指標としたｍｉＲＮＡ－標的遺伝子作用マシナリーの解明

低分子非コードRNAの1つであるマイクロRNA(miRNA)は、seed配列とよばれる数塩基の配列が標的とするメッセンジャーRNAの3'-UTRに干渉することで、その遺伝子の翻訳を阻害し、最終産物であるタンパク質の産生を抑制すると考えられている。これまで研究を進めてきたmiRNAに属するmiR-200bとmiR-429にはseed配列が類似したmiRNAがほかに3つ存在する。これらのmiR-200a, miR-200b, miR-200c, miR-141, miR-429はmiR-200familyとして2つのクラスターを形成し、ほぼ同じ組織で発現していることがわかっている。miR-200bとmiR-429を欠損させたマウスでは下垂体でのみ表現型が見られたが、その他に強く発現している肺・腎臓・胸腺では全く表現型が見られていない。この疑問を解決するために、2つのmiR-200クラスター欠損マウスを作製し研究を行った。その結果、miR-200c141クラスター欠損マウスは正常に飼育することが可能で、繁殖能力についても何の異常も見られなかったが、miR-200b200a429クラスターを欠損したマウスは雌雄ともに不妊となることがわかった。雌は完全に不妊となり、排卵だけでなく交尾もしない。雄も交尾せず、精巣が小さくなっていた。しかし、過排卵処理により得られた卵子と数が少ないが精巣上体に存在する精子を用いれば、体外受精は可能であり産子を得ることができ、卵子および精子は正常であることがわかった。これらのことから、miR-200b, miR-200a, miR-429は共に生殖内分泌機構を調節し、生殖機能の維持に欠かせない機能性RNAであることが示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。機能性RNAの1つであるmiRNAの機能は、seed配列とよばれる数塩基の配列が標的とする遺伝子の3'-UTRに干渉することで、標的遺伝子の翻訳を阻害し、遺伝子の最終産物であるタンパク質の産生を抑制すると考えられている。miR-200bとmiR-429にはseed配列が類似したmiRNAがそのほかに3つ存在する。miR-200a, miR-200b, miR-200c, miR-141, miR-429はmiR-200familyとして2つのクラスターを形成し、ほぼ同じ組織で発現している。これまでに解析を進めてきたmiR-200bとmiR-429ノックアウトマウスでは下垂体でのみ表現型が見られたが、その他に強く発現している肺・腎臓・胸腺では全く表現型が見られていない。その結果、miR-200c141クラスター欠損マウスは正常で何の異常も見られなかったが、miR-200b200a429クラスターを欠損したマウスは雌雄ともに不妊となることがわかった。雄は精巣が小さくなり精子数が減少しており、交尾行動が全く見られなかった。雌でも同様に交尾行動が見られず、卵巣が小さくなっていた。ただし、過排卵処理により排卵させ体外受精を行えば産子を得ることが可能であり、内分泌に異常があることが示唆された。

これまでに解析を進めてきたmiR-200bとmiR-429を欠損させたノックアウトマウスより不妊の表現型が強くなっており、類似したmiRNAの量依存的に生殖内分泌が制御され、排卵や精子形成を調節していることが示唆された。24年度の研究計画として、計画にあげたmiR-200クラスターのノックアウトマウスの表現型解析はマウスの表現型が不妊であるため、実験に用いるマウスの確保に苦労したが、体外受精と胚移植を行うことで、十分なマウスを確保し、各種解析をスムーズに進めることができた。また、新たな遺伝子改変動物の作製にも取り掛かり、miR-200familyによる内分泌制御機構を多角的に取り組む準備を進めることができた。miR-200family関連の遺伝子改変動物と共に生命現象とリンクした標的遺伝子の同定を試みる。miRNAの標的候補遺伝子はコンピューター上の解析では1,000個近くあるように見えるが、生命現象とリンクした標的遺伝子は少数であることが、これまでの研究から示唆されている。これまでにmiR-200ファミリーの標的遺伝子であるZeb1が下垂体において排卵ホルモンの発現や分泌を制御していることを明らかにしているが、このほかにも標的となっている遺伝子がある可能性がある。下垂体を標的組織として、生命現象にリンクした標的遺伝子を明らかにすることを試みる。miRNAー標的遺伝子複合体を濃縮し、野生型とノックアウトマウスの遺伝子の発現解析結果を比較することで標的候補遺伝子の効率的な絞り込みを行い、生理条件下におけるmiRNAと標的遺伝の関係を明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
地域情報化と社会生活システムの変容に関する実証的研究

人々の日常生活レベルでの情報化が人々の社会生活、具体的には情報行動、生活行動や意識などにどのように関連し、どのような変化をもたらしているかを実証的に明らかにするのが、本研究の目的である。研究目的達成のため、本研究では、広島市、札幌市、高知市、諏訪広域圏、日野市の5地点で調査研究を実施した。本研究成果報告書は、その結果をまとめたものである。研究成果報告書の概要は、第1章で、研究目的と調査の概要をまとめた。「第2章、放送メディアの多チャンネル化と利用状況」では、ケーブルテレビ、BS、CSデジタル放送加入による多チャンネル化、さらには、インターネット利用がテレビの利用や視聴スタイルにどのような変化をもたらしているかを明らかにした。多チャンネル化は、視聴時間を増大させてはいないが、浅く広いチャンネル接触へと変化をもたらしている。「第3章、メディア環境の変容と利用状況」では、携帯電話、インターネットの利用実態と普及がもたらす変化を論じている。インターネットの利用にともない、テレビ視聴時間、電話利用時間、本・雑誌の利用時間、家族との会話の減少などの影響が認められた。「第4章、情報ニーズと入手メディア」では、情報ニーズを充たすメディアとしては、テレビ、新聞、雑誌といった既存のメディアが評価され、インターネットをはじめニューメディアは補完メディアとしての役割を果たしていることが明らかにされるなど、コミュニケーションチャンネルヘの依存の変化を論じている。「第5章、地域の情報化と生活の情報化」では、地域社会、社会生活レベルでの情報化の実態を明らかにし、それに対する人々の考え、評価をまとめている。本研究は、地域情報化や生活情報化の進展の実態とその情報行動、生活意識、生活行動等に対する影響過程を明らかにすることによって、地域情報化と生活システムの変容を実証的に考察することを目的にしている。研究目的にそって、本研究は、広島市と札幌市で、地域情報化の現状把握を目的としたヒアリング調査、ならびに、住民を対象に、生活情報化と情報行動の変化を明らかにする内容を中心としたアンケート調査を実施した。広島と札幌でのヒヤリング調査では、地域情報化に違いが見られた。その要因としては、行政機関の情報化への姿勢と取り組み、地域社会におけるリーダーの存在と住民参加、地域の経済構造、メディア状況等の違いが指摘できる。アンケート調査では、データの分析中ではあるが、1.情報行動は、ニューメディアが登場したとはいえ著しい変化は見られない。依然としてテレビを中心としており、マスメディアからパーソナルメディアの個々の特性に応じて使い分けを行っている。2.生活領域でのインターネットの利用が増えてきた。仕事や勉強のために利用するのみならず、プライベート・趣味の領域にまで利用が拡大している。なお、ホームページ等による情報発信をする者のはまだわずかである。利用にともない、テレビを見る時間の減少や電話で話す時間の減少などメディアの置き換えが生じている。3.コミュニティメディアは、人々の地域への関心や親近感を高めるのに機能している。等が明らかになった。なお、調査結果の精細な分析は、現在行っているところであり、次年度以降、他の地区での同様な調査を実施し、地域情報化と生活システムの変容に関して実証的に考察する予定である。本研究は、IT革命といわれる時代を迎えつつある現代社会において、地域情報化や生活情報化の進展の実態を把握し、それが人々の情報行動、社会生活意識、生活行動にどのような影響を及ぼしているかを明らかにすることによって、進みつつある情報化と生活システムの変容過程を実証的に考察することを研究目的としている。本年度は、研究2年度目に当たり、研究目的を達成するため、昨年度に引き続いて長野県諏訪市、岡谷市なを含むの諏訪広域圏と高知県高知市において、地域情報化の現状把握を目的とした現地ヒヤリング調査と住民を対象にしたアンケート調査を実施した。

調査内容は、昨年度実施した広島調査と札幌調査と比較検討できるようほぼ同じ内容にしてあるが、伝統的社会の諏訪地域では古くから実施されほぼ全域に普及しているCATVを用いた多チャンネル化による情報行動の変容を、高知市では「高知県情報生活維新」をキャッチフレーズに進められている情報化の影響過程を明らかにする内容をより多く尋ねてある。調査結果の分析は、昨年度実施した広島、札幌での調査を含め、行っている段階である。精細な分析と比較分析の結果は今後を待つことになるが、インターネットの影響過程としてメディアの代替性が生じている等の変容過程が明らかになりつつある。広島および札幌調査で扱った、多チャンネル化による情報行動の変容と情報メディアに対するイメージや評価に関する部分の分析結果の一部については、2000年7月シンガポールで開催されたInternational Association for Media and Communication Researchの大会で"Changing Pattern of TV Use in a Multi-Media Environment"のタイトルでその成果を報告した。本研究は、情報環境の変容が進行する現代社会において、地域情報化や生活情報化の進展の実態を把握し、それが人々の情報行動、社会生活意識、生活行動にどのような影響を及ぼしているかを明らかにすることによって、進みつつある情報化と生活システムの変容過程を実証的に考察することを研究目的としている。本年度は、東京都日野市において実証研究を行った。1つは、日野市役所、日野ケーブルテレビ等を対象に、数度にわたり現地ヒヤリング調査を実施し、地域情報化の実態を把握した。2つには、それを受け、日野市住民を対象にしたアンケート調査を実施した。東京都内で調査を実施した理由は、過去2年間の研究期間に調査を行った地方都市、伝統的地域社会とは異なる大都市を取り上げ、比較研究するためである。したがって、日野市の住民を対象にしたアンケート調査(820サンプル)は、これまで実施した広島、札幌、高知、諏訪と比較検討できるようほぼ同じ内容で実施した。また、これまで調査を実施した地点での第二次ヒヤリング調査を実施し、インテンシブな分析のための資料、情報の収集を行った。さらには、地域メディアとしての機能を比較するため、中海ケーブルテレビ(米子市)等CATVのヒヤリングを実施した。収集した資料、調査結果の分析は、過去実施した調査を含め、定例の研究会を実施して引き続き行っているが、本年度を含めこの3年間の研究期間に実施した研究結果は、本研究期間の最終年度に当たる平成14年度に、その成果をとりまとめ、報告書を作成する。なお、高知調査の分析結果の一部は、平成13年6月に開催された情報通信学会第18回大会で、「インターネットと生活メディアの変容」という報告題目で、その成果を報告した。本年度は、研究期間の最終年度にあたり、過去3年間の研究期間に広島市、札幌市、高知市、諏訪広域圏、日野市で実施してきた調査データの分析を行い、研究成果報告書をとりまとめた。
難治性運動異常症の診断と治療前後におけるFDG-PET画像解析の有用性

パーキンソン病、ジストニアなどの難治性運動異常症は大脳皮質-基底核回路路の異常を基盤に発症する疾病であり国の指定難病ともなっている。しかしながらこれらの疾患を客観的に診断するための確立されたバイオマーカーは無く、特にジストニアは多因子疾患であり客観的診断が困難である。近年、これらの疾患に対して大脳基底核の一部である視床下核や淡蒼球内節に電極を置き電気刺激を行う脳深部刺激療法(Deep brain stimulation: DBS)の有用性が証明されている。しかしながら、症候学的診断法以外の客観的な診断指標が存在しないことから、DBSの手術適応を判断する指標が明確でなく、術後の効果判定や、効果予測が難しいことが問題点として挙げられる。本研究ではこれらの問題を解決するため、FDG-PET画像解析による脳代謝パターンから、運動異常症の病態生理を解明すると共に、運動異常症に対するDBSの治療効果を予測する因子を同定することを目的としている。平成30年度は8名の難治性運動異常症患者(パーキンソン病:5名、ジストニア:3名)に対して脳深部刺激療法を施行し、手術前後でFDG-PET撮像、MRI撮像(テンソル画像、funtionalMRIなど)、臨床スコア取得(UPDRS, BFMDRS, SDS, MOCIなど)を行い前年度にひき続きデータの蓄積を行った。健常対象8例(50.2+-6.7歳)、ジストニア患者8例(41±21.6歳)でFDG-PET画像を比較した。ジストニア患者は正常対象に比べて中心前回、中心後回、上頭頂小葉、帯状回で優位に糖代謝の上昇があった(p<0.001).またジストニア患者群で脳深部刺激療法前後におけるFDG-PET画像を比較したところ手術後に対側中心後回の上昇傾向があったが有意差はなかった(p=0.14)。今後ジストニア関連パターンの発現度と臨床スコアの関連性について検討予定である。パーキンソン病、ジストニアなどの運動異常性は大脳皮質-基底核回路の異常を基盤に発症するが症候学的診断法以外の客観的な診断指標が確立していない。申請者は陽電子断層撮影(PET)や機能的MRIを用いてパーキンソン病に於ける疾患特異的な代謝パターンを同定し診断や治療効果の客観的判定に応用する報告を行ってきた(Neuroimage 2010, J Neurosci 2011, J Neurosci 2012,など)。ジストニアはパーキンソン病に次いで多い運動異常症であるがその病因・病態は多様であり発症メカニズムも不明な点が多い。当科では神経内科との協力体制の下に全国より広く患者を受け入れ重度ジストニア患者に対して、主に大脳基底核淡蒼球内節をターゲットとした脳深部刺激療法(DBS)を施行している。治療介入前後でFDG-PET, Diffusion Tensor Image (DTI), functional MRI(fMRI)などの機能的脳画像を撮像することによりDBS介入に伴う脳循環代謝変化、神経回路の変化を捉え定量化し臨床的運動スコアとの関連性を評価する試みを行っている。2016年度は4例の脳深部刺激療法施行ジストニア患者に於いて手術前後でFDG-PET, DTI, fMRIを撮像できた。正常人に比べ、ジストニア患者では運動野の糖代謝が過剰傾向にあることが分かった。またDBSへの反応性が良くない患者に於いては術前FDG-PETにて前運動野の過剰糖代謝が認められDBS治療予後の予測因子となる可能性を見出した。DBS適応となるジストニア患者は年間5-6例で少ないが、その中で4例の患者について機能脳画像撮影を行うことができた。画像解析所見よりDBS治療効果を予測できる可能性が示唆された。平成29年度は12名の難治性運動異常症患者(パーキンソン病:7名、ジストニア:5名)に対して脳深部刺激療法を施行し、手術前後でFDG-PET撮像、MRI撮像(テンソル画像、funtionalMRIなど)、臨床スコア取得(UPDRS, BFMDRS, SDS, MOCIなど)を行い前年度にひき続きデータの蓄積を行った。FDG-PET画像のプレリミナリー解析ではジストニア患者は正常対象に比べて前運動野、一次運動野、一次感覚野の過剰糖代謝があり、過剰代謝が強いほど術後臨床スコアの改善が低く、DBSへの反応性が低い可能性が示された。またPET画像解析と並行してMRI拡散テンソル画像(DTI)画像解析を行うことで、脳白質ネットワーク異常の関連性についても研究している。

これまでにFDG-PETおよびMRIなどの機能画像を取得できたジストニアおよびパーキンソン病のDBS症例は各々8例と7例であり、統計的画像解析に必要と思われる10例に到達可能なデータの蓄積状況である。健康対象の画像蓄積は5例であるため目標の10例に向けて最終年度での募集を強化する必要がある。プレリミナリーな画像解析としてジストニア患者に於ける前頭葉、頭頂葉の過剰脳代謝傾向が得られており対象数を増加して解析を行うことで統計学的に有意なデータが得られると予想している。同時にMRI拡散テンソル画像、functional MRI画像の蓄積も行っている。ジストニアはパーキンソン病に比してさらに頻度の低い疾患(1/500020000)であり年間DBS手術数は4-5例程度であり、さらに年度によって手術数に差があるため最終年度で予想通りの症例蓄積にならない可能性も考えられる。パーキンソン病、ジストニアなどの難治性運動異常症は大脳皮質-基底核回路路の異常を基盤に発症する疾病であり国の指定難病ともなっている。しかしながらこれらの疾患を客観的に診断するための確立されたバイオマーカーは無く、特にジストニアは多因子疾患であり客観的診断が困難である。近年、これらの疾患に対して大脳基底核の一部である視床下核や淡蒼球内節に電極を置き電気刺激を行う脳深部刺激療法(Deep brain stimulation: DBS)の有用性が証明されている。しかしながら、症候学的診断法以外の客観的な診断指標が存在しないことから、DBSの手術適応を判断する指標が明確でなく、術後の効果判定や、効果予測が難しいことが問題点として挙げられる。本研究ではこれらの問題を解決するため、FDG-PET画像解析による脳代謝パターンから、運動異常症の病態生理を解明すると共に、運動異常症に対するDBSの治療効果を予測する因子を同定することを目的としている。平成30年度は8名の難治性運動異常症患者(パーキンソン病:5名、ジストニア:3名)に対して脳深部刺激療法を施行し、手術前後でFDG-PET撮像、MRI撮像(テンソル画像、funtionalMRIなど)、臨床スコア取得(UPDRS, BFMDRS, SDS, MOCIなど)を行い前年度にひき続きデータの蓄積を行った。健常対象8例(50.2+-6.7歳)、ジストニア患者8例(41±21.6歳)でFDG-PET画像を比較した。ジストニア患者は正常対象に比べて中心前回、中心後回、上頭頂小葉、帯状回で優位に糖代謝の上昇があった(p<0.001).またジストニア患者群で脳深部刺激療法前後におけるFDG-PET画像を比較したところ手術後に対側中心後回の上昇傾向があったが有意差はなかった(p=0.14)。今後ジストニア関連パターンの発現度と臨床スコアの関連性について検討予定である。統計学的に有意な神経ネットワークパターンを得るには10例程度の画像が必要と考えており、残り6例のサンプルを引き続き集める必要がある。FDG-PETのみならずDTI, fMRIなどのMRI画像も撮影しマルチモダリティーに運動異常症の脳機能変化を捉えていく予定である。最近DBS刺激装置はMRI対応のものが販売されるようになりDBS術後に於いても1.5TMRI撮影が可能となったため、術前後のMRI変化を捉えることが可能と考える。
Capnocytophaga sp.のプロテアーゼに関する研究

Capnocytophaga sp.はActinobacillus actinomycetemcomitansとともに、若年性歯周炎の主要病原菌種と考えられている。本研究はCapnocytophaga sp.の病原因子のプロテアーゼ活性を検索し、酵素の精製およびその性状を明らかにした。C.sputigena ATCC33612がキモトリプシン合成基質(Suc-Ala-Pro-Phe-pNA)を分解するが、この酵素の精製過程でキモトリプシン様活性が検出されなくなる。本菌のこのキモトリプシン合成基質分解、そなわち基質pNAの発色は、まずProのC側で切断が起こり、続いてアミノペプチダーゼがPhe-pNAに作用する結果と考えられる。そこでまずProを切断する酵素の精製を試みた。活性はZ-Gly-Pro-Leu-Glyを基質として反応後、この分解産物をニンヒドリン反応による定量によって行った。酵素の精製は、菌体の超音波処理試料から膜画分を調製後、トリトンX-100で可溶化した画分を出発試料として、イオン交換、ゲル濾過、ハイドロキシアパタイトの各クロマトで行った。最終精製標品はSDS-PAGEで分子量73kDaの位置に単一バンドを示し、酵素は高純度に精製できた。この酵素の等電点は7.8、作用至適pHは7.5、活性はpH5.011.0の広範囲で安定性を示した。酵素活性はDFPの添加で完全に阻害され、本酵素はセリンプロテアーゼに分類された。Z-Gly-Pro-Leu-Glyおよび種々のホルモンペプチドに酵素を作用させその分解産物をHPLCによって調べたところ、いずれもProのC側で切断されることが判明した。まず、合成基質に対する作用も種々の基質中、Z-Gly-Pro-pNAのみに活性を示した。しかし、免疫グロブリン、コラーゲン、ゼラチン等のたんぱく質には作用しなかった。よって本酵素は、プロリン特異性エンドペプチダーゼである。なお、このエンドペプチダーゼと本酵素の精製過程で得た別のペプチダーゼ(Phe-pNA分解)によって粗酵素試料で見られたキモトリプシン合成基質分解が確認できた。