hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国人介護福祉士の事前学習用英語版ICTプログラムの開発-言語文化の理解に向けて-

英語版による国家試験(過去問)の理解度についての分析結果については、関連学会で口頭および論文の形で発表。また日英のバイリンガル版ICTプログラムの教育効果についても分析可能なデータ量を継続的に収集し、分析後その結果を関連学会で口頭および論文の形で発表。H23年度の計画通り、昨年同様、過去3年間の国家試験問題の英語版の作成とeラーニングの教材コンテンツが形になりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初より懸念されていたが、介護福祉士を目指すフィリピン人研修生を対象とするのはデータが少なすぎるため、介護福祉士のみならず看護師を目指す外国人研修生にまで対象幅を広げ、さらに国籍に関してもフィリピンに限らずインドネシアなど対象幅を広げて調査を進める。教材コンテンツの内容に関しては、協力病院の教育担当者および本研究の対象者と協働しながら、より意義のある効果的なe-Learning教材を試作する。インドネシアの協力大学病院へe-Learningの試験的実施を行い、教育効果を検討したい。
養護教諭の看護能力に対する社会の期待

養護教諭の職務は、学校教育法で「児童生徒の養護をつかさどる」と定められている。養護教諭の実態調査では、看護師免許の無い養護教諭は、救急処置に自信を持っていない事が明らかになった。養護教諭の看護能力は、学校保健(養護)のための看護技術が社会から期待されている。養護教諭の看護能力について、救急処置を中心に看護技術の項目を、養護教諭養成教育・初任の年、養護教諭の各段階における達成目標の基準を示すガイドラインを作成した。養護教諭の歴史は、学校看護婦から教育職となった。養護教諭は現在校内で唯一健康問題を扱う常勤の専門職として救急処置、健康診断、疾病予防などの保健管理、保健教育、保健室経営などを行っている。また、子どもの現代的な健康課題の対応にあたり、学級担任、学校医、学校歯科医、学校薬剤師、スクールカウンセラーなど校内における連携、また医療や福祉関係者との連携推進など、養護教諭はコーディネーターの役割を担う必要がある。2008年中央教育審議会答申においても、養護教諭の医療や看護の専門的な知識と技術等、看護能力の必要性があげられている。「心の健康問題にも対応した健康の保持増進を実践できる資質の向上を図る必要がある。」と1997年保健体育審議会の答申後、メンタルヘルスに関する研修は多く、看護技術等看護能力に関する研修は乏しかった。そのため、怪我や病気への対応に多くの問題が発生していた。2008年2月の中央教育審議会答申では、「保健指導の充実や子どもの健康課題に対応した看護学の履修内容の検討を行うなど、教員養成段階における教育を充実する必要がある。」としている。今回、岐阜・愛知・三重・奈良・京都・大阪・兵庫の府県における、養護教諭の看護能力調査においても専門職として必要な看護能力の欠如が明らかになり、保護者からのクレーム情報の多くは、専門職としての看護能力不足と考えた。中でも学校事故への初期対応は、重大で、救急処置には的確な判断と対応が必要であり、学校事故を通して安全指導・危機管理に結びつけていく能力は重要且つ緊急課題である。今回の調査を基に、社会から期待される養護教諭の看護実践能力を保持するために養成段階・現職研修に必要な「看護能力の育成プログラムの開発」とさらに養成段階における看護学の内容を提言したい。19年度に実施した「養護教諭の職務における看護に関する調査」について統計ソフトSPSSを用いて分析した。養護教諭の看護師免許の有無によって看護対応の仕方に差が認められた項目が多かった。また、看護実践(技術)では頭痛時の随伴症状、けいれんの種類、発疹から感染症を予測する、食中毒の予測、アナフラキシーショックの予測などの看護アセスメント能力の自信度に看護師免許を有するものに有意差があった。総合的な判断応力では、「自信を持ってアセスメントができる」と回答した養護教諭は、症状に必要なフィジカルアセスメントの基本的な看護対応を90%以上が実施していた。「自信を持ってアセスメントができない」と回答を者は、聴診や血圧測定を全くしない等の器具の使用方法や「けいれん発作の種類」「意識レベル」「異物除去」といった対応ができないため、緊急時の看護能力の向上が課題である。近年の社会情勢における児童生徒の健康ニーズは複雑で、これらに対応するための看護能力は必要とされている。個々の看護処置(技術)養護教諭は過去の健康情報から総合的にアセスメントができる、緊急度の判断ができる、症状から何科に受診させるべきか判断できることと養護教諭としての誇りとの相関関係が高いこともわかった。養護教諭は教育職であり、教職免許法では必ずしも看護免許を必要としない。養成教育の段階で一定の看護能力を身につける必要があることが示唆された。また、養護教諭が保護者から受けたクレームの分析からは、医学的知識や看護能力不足により、説明が不十分なため様々な問題を引き起こしていることもわかった。現在、これらを基に、さらに問題因子を分析して論文としてまとめている段階である。社会環境の変化により子供の心身の健康問題は大きな課題である。「養護教諭は養護をつかさどる」(学校教育法第37条12)とあり、校内で唯一、健康問題を扱う常勤の専門職として健康診断、個別・集団指導、健康相談、救急処置などを担ってきた。養護教諭の看護能力に対する社会の期待は、養護教諭の本務の基本と言える救急処置で占められていた。現職の養護教諭への実態調査では、看護師免許の無い養護教諭は、救急看護の場面で、自信を持って子どもに対応していない事が明らかになった。養護教諭免許は教職免許法に定められ、看護師免許の有無に関係なく授与される。そのため、養護教諭養成段階で、看護学の基礎的知識と学校保健に必要な看護技術の習得が必要と考えられる。保護者のクレームは、救急処置時の対応が多く、骨折や打撲、捻挫などのアセスメントや対応、処置の判断、病院への受診判断、救急車要請の判断基準などで、養護教諭の判断の甘さがクレームにつながっていた。外傷の救急処置の対応の特徴は、処置の判断、保護者への説明能力が問われていた。

適切な判断や救急処置は、エビデンスに基づいた看護の判断能力、調整能力、人間性をも兼ね備えた看護力が必要であることが明らかとなった。総合的な看護判断と養護教諭としての誇りは、養護教諭のモチベーションとして、看護能力に対する自信度は非常に重要な要因であることが示唆された。養護教諭の看護能力の社会の期待に即した教育・研修に寄与するために、目標達成の基準やガイドラインを作成した。今後、養護教諭養成教育の充実、現職養護教諭へ研修や啓発活動が必要である。最後に、養護教諭の看護学は、病院の臨床と異なる部分もあり、養護教諭養成に適した「学校看護学」の新設と、養護教諭に特化した看護教育の充実と専門性を担保するためのガイドライン、「学校看護学」に適した教材やガイドブックの作成が急務である。
早産メカニズムの電顕細胞化学・細胞生物学的解析 -早産:胎盤胎児細胞関与説-

ヒト羊膜上皮細胞は細胞内小器官と細胞質の明るさがそれぞれ異なった2種の細胞から成る、と報告されてきた。本研究ではヒト羊膜上皮細胞の形態を種々の細胞化学的手法を用いて電顕レベルで検討した。その結果、1)化学固定標本では細胞質明度の異なる2種の細胞が認められた。しかし、2)両細胞の細胞内小器官(Golgi装置とミトコンドリア)数に差はなく、3)小器官の形態も両細胞間で差がなく、4)酵素組織化学的に検出可能な酵素活性局在パターンにも差はなく、さらに5)急速凍結置換固定標本では細胞質明度差は認められなかった。以上から、ヒト羊膜上皮細胞にsubpopulationはなく、形態学的には1種の細胞から構成されているものと結論された。次に、早産での母体白血球の卵膜内浸潤様式を電顕酵素組織化学的に検討した。早産の卵膜では、正常の卵膜に比較して、より多数の母体白血球が浸潤していた。浸潤白血球は卵膜の基底膜上に並び、myeloperoxidase組織化学では形態学的活性化所見を示していた。さらに、早産胎盤卵膜でのマクロファージ(胎児側細胞)の形態学的特徴付けを行った。まず、マクロファージの活性化・貪食能亢進所見を形態学的に明示するために、glucose-6-phosphate dehydrogenase(G6PD)酵素活性をマウス肝臓マクロファージ(Kupffer)で明示した(陽性対照実験)。G6PDは細胞質の小胞体外側に認められた。次に貪食能を示すもう1つの酵素acid phosphatase(ACP)をG6PDと同時に検出し、絨毛マクロファージでのG6PDとACPの電顕2重染色を行った。早産・流産胎盤では正常胎盤に比べて、G6PD陽性かつACP逸脱現象を示すマクロファージ(活性化マクロファージ)が多く、これは統計学的に有意であった。以上から本研究で、ヒト羊膜の超微形態が明示され、早産卵膜への母体白血球浸潤様式が明らかとなり、さらに早産での胎児側マクロファージの活性化現象が始めて明らかになった。流早産の卵膜・胎盤では母体貪食細胞だけでなく胎児側貪食細胞も貪食能が亢進しており、これが流早産の1病因となっていることが示唆された。1.正期産の羊膜上皮細胞の微細形態を明らかにした。これまで、羊膜上皮細胞は細胞質の明るさと細胞内小器官形態を異にする2種の細胞から成るとする説、2種の細胞は存在せず1種の細胞のみから成るとする説、の2説が唱えられ決着がつけられていなかった。早産での羊膜細胞の形態を追求する過程で、この問題は解決しておかなければならない重要な問題である。今年度はこの問題を解決した。羊膜上皮細胞を化学固定すると細胞質の明るい細胞と暗い細胞が観察された。

しかし、酵素組織化学により複数の酵素を電顕観察してみると、それら酵素活性パターンには細胞間で差がなかった。また、トレーサー透過性にも差を認めなかった。さらに、細胞内小器官を定量解析したところ、小器官の数と形態にも差がなかった。以上から羊膜上皮細胞は形態的には単一の細胞から構成されることが判明した。2.glucose-6-phosphate dehydrogenase (G6PD)は白血球の貪食能に関与し、他の貪食細胞でもその貪食活性化の指標とされる。そこで、胎盤卵膜マクロファージ活性化指標としてG6PD細胞化学が有効か否かを検討するために、組織マクロファージである肝臓Kupffer細胞でのG6PD活性を電顕酵素組織化学的に捕捉同定した。活性局在はラットのKupffer細胞の細胞質内にあり、特に小胞体外側面に強い酵素活性染色を認めた。G6PDが組織マクロファージでも組織化学的に単一細胞レベルで検出され、本酵素の組織化学が貪食活性化指標となり得ることを明らかにした。ヒト羊膜上皮細胞は細胞内小器官と細胞質の明るさがそれぞれ異なった2種の細胞から成る、と報告されてきた。本研究ではヒト羊膜上皮細胞の形態を種々の細胞化学的手法を用いて電顕レベルで検討した。その結果、1)化学固定標本では細胞質明度の異なる2種の細胞が認められた。しかし、2)両細胞の細胞内小器官(Golgi装置とミトコンドリア)数に差はなく、3)小器官の形態も両細胞間で差がなく、4)酵素組織化学的に検出可能な酵素活性局在パターンにも差はなく、さらに5)急速凍結置換固定標本では細胞質明度差は認められなかった。以上から、ヒト羊膜上皮細胞にsubpopulationはなく、形態学的には1種の細胞から構成されているものと結論された。次に、早産での母体白血球の卵膜内浸潤様式を電顕酵素組織化学的に検討した。早産の卵膜では、正常の卵膜に比較して、より多数の母体白血球が浸潤していた。浸潤白血球は卵膜の基底膜上に並び、myeloperoxidase組織化学では形態学的活性化所見を示していた。さらに、早産胎盤卵膜でのマクロファージ(胎児側細胞)の形態学的特徴付けを行った。まず、マクロファージの活性化・貪食能亢進所見を形態学的に明示するために、glucose-6-phosphate dehydrogenase(G6PD)酵素活性をマウス肝臓マクロファージ(Kupffer)で明示した(陽性対照実験)。G6PDは細胞質の小胞体外側に認められた。次に貪食能を示すもう1つの酵素acid phosphatase(ACP)をG6PDと同時に検出し、絨毛マクロファージでのG6PDとACPの電顕2重染色を行った。早産・流産胎盤では正常胎盤に比べて、G6PD陽性かつACP逸脱現象を示すマクロファージ(活性化マクロファージ)が多く、これは統計学的に有意であった。以上から本研究で、ヒト羊膜の超微形態が明示され、早産卵膜への母体白血球浸潤様式が明らかとなり、さらに早産での胎児側マクロファージの活性化現象が始めて明らかになった。流早産の卵膜・胎盤では母体貪食細胞だけでなく胎児側貪食細胞も貪食能が亢進しており、これが流早産の1病因となっていることが示唆された。
大規模乱流組織構造に着目した離散周波数騒音の発生機構の解明と騒音制御に関する研究

離散周波数騒音(DFN)の発生機構の解明とDFNの制御法の開発を目的とし,以下の研究を行った.(1)離散周波数騒音レベルと後流速度変動の評価・・・一様流中に置かれた二次元平板翼(翼弦長:106.6mm,翼厚2mm,翼スパン150mm)から発生するDFNと,その後流中に細い円柱を挿入して流れ場を人為的に変化させた場合の騒音レベルおよび後流速度変動の変化を明らかにし,円柱の挿入によって騒音レベルが大幅に変化すること,騒音レベルと後流速度変動強さの間には,従来からの研究で指摘されている相関関係が必ずしも成立しないことを明らかにした.(2)翼表面変動圧力および後流速度の位相平均測定・・・供試翼表面圧力および後流速度を,後流の速度変動に同期させた位相平均法を用いて定量化した.その結果を分析し,翼表面圧カ変動の翼弦方向の分布・伝播状態を明らかにし,翼面に生じる圧カ変動が後縁近傍にある音源から上流側に伝播する音響攪乱であることを示した.また,後流に形成される明瞭な乱流組織構造の詳細を明らかにし,円柱を挿入して騒音が抑制される場合にも,後流には明瞭な組織構造が生じていることが確認された.(3)離散周波数騒音の発生機構の解明・・・後流に生じる乱流組織構造(組織渦列)によって翼面上に誘起される周期的な誘導速度の大きさと翼面変動圧力および発生騒音の間に極めて明瞭な相関があることを明らかにし,DFNが後流組織構造に起因して生じるものであることを流体力学的に確認した.また,後流中に明瞭な乱流組織構造が形成されている場合でも,その組織渦列の微妙な差異によって騒音レベルが変化することから,後流組織渦列を制御することで騒音レベルを低減できる可能性があること示した.(4)音響インテンシティ(SI)法による音源探査・・・新たに導入したSI装置を用いて音源位置を同定する実験を行い,DFNの音源位置が翼後縁近傍の翼面近くにあることが確認できた.現在はその測定精度の向上を目指して供試翼端板の無反射化,音源探査手続の較正法の改善等を進めており,空間的にほぼ±1mm以内の精度で音源位置の同定が可能であることを確認できた.離散周波数騒音(DFN)の発生機構の解明とDFNの制御法の開発を目的とし,以下の研究を行った.(1)離散周波数騒音レベルと後流速度変動の評価・・・一様流中に置かれた二次元平板翼(翼弦長:106.6mm,翼厚2mm,翼スパン150mm)から発生するDFNと,その後流中に細い円柱を挿入して流れ場を人為的に変化させた場合の騒音レベルおよび後流速度変動の変化を明らかにし,円柱の挿入によって騒音レベルが大幅に変化すること,騒音レベルと後流速度変動強さの間には,従来からの研究で指摘されている相関関係が必ずしも成立しないことを明らかにした.(2)翼表面変動圧力および後流速度の位相平均測定・・・供試翼表面圧力および後流速度を,後流の速度変動に同期させた位相平均法を用いて定量化した.その結果を分析し,翼表面圧カ変動の翼弦方向の分布・伝播状態を明らかにし,翼面に生じる圧カ変動が後縁近傍にある音源から上流側に伝播する音響攪乱であることを示した.また,後流に形成される明瞭な乱流組織構造の詳細を明らかにし,円柱を挿入して騒音が抑制される場合にも,後流には明瞭な組織構造が生じていることが確認された.(3)離散周波数騒音の発生機構の解明・・・後流に生じる乱流組織構造(組織渦列)によって翼面上に誘起される周期的な誘導速度の大きさと翼面変動圧力および発生騒音の間に極めて明瞭な相関があることを明らかにし,DFNが後流組織構造に起因して生じるものであることを流体力学的に確認した.また,後流中に明瞭な乱流組織構造が形成されている場合でも,その組織渦列の微妙な差異によって騒音レベルが変化することから,後流組織渦列を制御することで騒音レベルを低減できる可能性があること示した.(4)音響インテンシティ(SI)法による音源探査・・・新たに導入したSI装置を用いて音源位置を同定する実験を行い,DFNの音源位置が翼後縁近傍の翼面近くにあることが確認できた.現在はその測定精度の向上を目指して供試翼端板の無反射化,音源探査手続の較正法の改善等を進めており,空間的にほぼ±1mm以内の精度で音源位置の同定が可能であることを確認できた.本研究では,一様流中に置かれた平板翼から発生する離散周波数騒音(DFN)を対象にして,まず,その発生騒音の音圧変化,表面圧力変動および翼後流の速度変動の三つを同時に測定し,周波数分析することによって周波数領域における特性を明らかにした.次に,これらの測定に並行して位相平均測定を行い,時間領域における挙動を同時に定量化した.さらに,これらの結果に流体力学的考察を加え,DFN発生機構の解明を試みた.本年度の研究で得られた結果を要約すると,以下の通りである.(1)発生するDFN音圧変化,翼面圧力変動および後流域の組織性変動速度変動はいずれも同一の卓越周波数を有し,周波数領域では,これらの間に明瞭な相関があることが確認できた.

(2)発生騒音音圧と翼面圧力変動の大きさは,互いに強い相関があり,翼面圧力変動が大きい場合には強い騒音が発生する.しかし,翼後流の組織性速度変動の大きさと翼面変動圧力の間には必ずしも明瞭な相関が見られない場合が生じ,従来からの研究結果からだけでは説明がつかない現象が起こることが確認された.(3)音圧変化,表面圧力変動,後流速度場を共通の基準信号の下に位相平均処理を加え,翼面圧力変動,後流乱流組織構造を定量化し,その流れ場の詳細を明らかにした.(4)以上の測定結果を総合し,流れ場とDFNの関係に考察を加えた結果,翼後流中に形成される大規模組織構造,すなわち,後流組織渦列の形成位置,循環量,渦配列等によって翼面には多様な大きさの誘導速度が誘起され,その誘起速度に対応して生じる翼面変動圧力がDFN発生の原因となっていることを,流体力学的に確認した.離散周波数騒音(DFN)の発生機構の解明とDFNの制御法の開発を目的とし,以下の研究を行った.(1)離散周波数騒音レベルと後流速度変動の評価・・・一様流中に置かれた二次元平板翼(翼弦長:106.6mm,翼厚2mm,翼スパン150mm)から発生するDFNと,その後流中に細い円柱を挿入して流れ場を人為的に変化させた場合の騒音レベルおよび後流速度変動の変化を明らかにし,円柱の挿入によって騒音レベルが大幅に変化すること,騒音レベルと後流速度変動強さの間には,従来からの研究で指摘されている相関関係が必ずしも成立しないことを明らかにした.(2)翼表面変動圧力および後流速度の位相平均測定・・・供試翼表面圧力および後流速度を,後流の速度変動に同期させた位相平均法を用いて定量化した.その結果を分析し,翼表面圧力変動の翼弦方向の分布・伝播状態を明らかにし,翼面に生じる圧力変動が後縁近傍にある音源から上流側に伝播する音響攪乱であることを示した.また,後流に形成される明瞭な乱流組織構造の詳細を明らかにし,円柱を挿入して騒音が抑制される場合にも,後流には明瞭な組織構造が生じていることが確認された.(3)離散周波数騒音の発生機構の解明・・・後流に生じる乱流組織構造(組織渦列)によって翼面上に誘起される周期的な誘導速度の大きさと翼面変動圧力および発生騒音の間に極めて明瞭な相関があることを明らかにし,DFNが後流組織構造に起因して生じるものであることを流体力学的に確認した.また,後流中に明瞭な乱流組織構造が形成されている場合でも,その組織渦列の微妙な差異によって騒音レベルが変化することから,後流組織渦列を制御することで騒音レベルを低減できる可能性があること示した.(4)音響インテンシティ(SI)法による音源探査・・・新たに導入したSI装置を用いて音源位置を同定する実験を行い,DFNの音源位置が翼後縁近傍の翼面近くにあることが確認できた.現在はその測定精度の向上を目指して供試翼端板の無反射化,音源探査手続の較正法の改善等を進めており,空間的にほぼ±1mm以内の精度で音源位置の同定が可能であることを確認できた.
緑色イオウ細菌クロロビウムの光化学反応中心の電子伝達経路に関する研究

1.クロロフィル670(Ch1-670)の役割C.tepidumから嫌気的に単離・精製した反応中心複合体標品について、低温77Kにおけるレーザー閃光照射実験を行い、吸収スペクトル変化を解析した。反応中心には、P840あたり4-6個のCh1-670が存在し、その内1個は一次電子受容体A_0として機能していることか知られている。閃光照射後、668nmにCh1-670に由来するエレクトロクロミック・レッド・シフトが観測され、時定数(t_<1/e>)35msで減衰した。しかしウレア処理により、末端電子受容体であるFe-Sクラスターを破壊したところ、A_0^-形成による671nmのマイナスピークとレッド・シフトが重なった複雑な吸収変化が検出された。このことは、複合体に存在するCh1-670は均一な成分ではなく、配向性や機能の異なることを示している。P840^+の形成とともにエレクトロクロミック・レッド・シフトするCh1-670はP840のごく近傍に位置し、アクセサリーとして機能しているのであろう。2.チトクロムcとP840の反応機構解析C.tepidumのチトクロムc遺伝子のクローニングとDNA配列の決定を行った、全部で206アミノ酸残基からなるモノヘム型のチトクロムcであり、C.vibrioformeとは84%の相同性を示した。N末端半分は膜を3回貫通する構造をもち、ヘムcが結合するC末端領域は親水性という特徴をもつ。チトクロムcとからP840への電子移動速度は、グリセロールにより反応混液の粘性をあげると、極端に遅くなることがわかった。このことは、ヘム部分が娠り子のように大きく揺らぎながら、P840へ電子を渡していることを示唆している。
組織内エストロゲン定量による前立腺疾患リスクおよび伸展予測

前立腺組織内のエストロゲン量は微量で、針生検で得られる微量組織では測定が困難であった。前立腺組織内ではエストロゲンはアンドロゲンと同様の動態を示した。ヒト前立腺周囲脂肪組織内では活性型アンドロゲン、エストロゲン産生に至るステロイド代謝が行われていることが示された。アンドロゲン除去療法を行われた症例でも産生が認められており、去勢抵抗性前立腺癌発生に係わる性ステロイドの供給源になる可能性が考えられた。多数例での前立腺生検組織内のエストロゲン定量に先だって、測定の精度管理を検討するために前立腺全摘出術症例より摘出した前立腺を用いて予備的検討を行った。その結果、実症例では組織内エストロゲン濃度が低い症例があり、通常の18ゲージ生検針で得られる前立腺組織量ではエストロゲン測定の精度は不十分であることが判明した。18ゲージ生検針で2本、あるいは14ゲージ生検針で1本の組織量では定量可能であったが、実症例から採取することは出血のリスク等に関して倫理的に問題があった。そこで前立腺生検組織での定量については検討を継続しつつ、当面は前立腺全摘出術症例より摘出直後に14ゲージ生検針により採取した前立腺組織を用いて検討を進めることとした。また前立腺疾患の発生・進展において関連が報告されている脂肪組織でのホルモン代謝解析を検討に加えることにした。同意を得られた症例から前立腺および前立腺周囲脂肪組織を採取して、組織内ホルモン定量、ステロイドホルモン代謝関連酵素遺伝子発現の定量、組織内でのステロイドホルモン代謝解析、病理組織所見評価用にそれぞれ保存した。ステロイドホルモン代謝関連酵素発現定量は順次開始した。遺伝子発現定量系を確立するために、同意を得た患者から得られた副腎組織をポジティブコントロールとして、各標的酵素の検量線用標準テンプレートDNAを作成した。測定系のバリデーション後、患者検体での遺伝子発現定量を行った。その結果ほとんどの症例で前立腺および脂肪組織内にステロイドホルモン代謝に関わるCYP11A1、AKR1C1、AKR1C3、SRD5A1、STS、CYP19A1等の遺伝子発現を確認できた。これは組織内で活性型のアンドロゲン、エストロゲンが産生される可能性を示唆する結果であった。組織内ホルモン定量、ホルモン代謝の解析等については、さらに症例を蓄積し、次年度以降に解析する予定である。平成23年度は平成22年度に着手した前立腺周囲脂肪組織でのステロイド代謝の検討をさらに進め、20名の前立腺癌前立腺全摘出術症例より組織を採取して解析を行った。ステロイドホルモン代謝酵素遺伝子発現についてはCYP11A1、AKR1C、5-alpha reductase、steroid sulfatase、CYP19A1はほとんどの症例で発現しており、CYP17A1、HSD3Bについては症例により発現量のバラツキが多かったが発現を確認した。ステロイドホルモン定量ではprogesterone,androstenedione(AD),dehydroepiandrosterone,testosterone(T),dihydrotestosterone(DHT),estrone(E1),estradio1(E2)が存在し、代謝酵素の発現およびステロイド代謝経路に関わるステロイドホルモンの存在は、組織内で活性性ステロイドホルモンに至る代謝が行われていることを示唆する結果であった。ステロイドホルモン代謝を確認するために、同位体ラベルしたprogesteroneと脂肪組織をインキュベートし、代謝産物を定量したところ、17-OH progesterone、AD,Tへの代謝が検出され、脂肪組織内でCYP17によるホルモン代謝が行われることを確認した。この結果は脂肪組織が活性性ステロイドホルモンの前立腺への供給源として働き、前立腺疾患の発生・進展に関与する可能性を示す重要なものである。前立腺組織内でのエストロゲンを含む性ステロイド定量も併行して行い、前立腺組織内でのエストロゲン濃度はE1 22.1pg/g,E2 17.4pg/g,T 42.1pg/g,DHT 3.20ng/g(いずれも中央値)であった。前立腺組織の病理所見、組織内でのCYP19の発現との関連については次年度に解析する予定である。平成24年度は平成22年度から着手した前立腺周囲脂肪組織でのステロイド代謝の検討をさらに進め、20名の前立腺癌前立腺全摘出術症例より採取した前立腺周囲脂肪組織でのステロイドホルモン代謝酵素遺伝子発現を追加確認し、またprogesterone, androstenedione (AD), dehydroepiandrosterone (DHEA), testosterone (T), dihydrotestosterone (DHT), estrone (E1), estradiol (E2)のステロイド代謝経路に関わるステロイドホルモンの存在を再確認した。蛋白レベルでの脂肪組織内ステロイドホルモン代謝を証明するために、平成24年度に行った、CYP17によるホルモン代謝の検討に加えて、同位体ラベルしたADおよびTを用いてCYP19や5α還元酵素(SRD5A)による代謝について検討した。

13Cラベルした基質と脂肪組織をインキュベートし、代謝産物をLC-MS/MSで定量したところ、E1, DHTへの代謝が検出され、脂肪組織内でCYP19およびSRD5Aによる代謝が行われており、活性型の性ホルモンが産生されていることが証明された。この結果は脂肪組織が各種活性性ステロイドホルモンの前立腺への供給源となっている可能性を示す重要なものである。また、前立腺組織内でのエストロゲンを含む性ステロイド定量も併行して行い、再燃前立腺癌組織内ではDHEAが低値で、Tが高値、T/DHT濃度比は非再燃例に比較して高値であった。また前立腺組織内のエストロゲン濃度はE1 23.26 pg/g, E2 20.81 pg/gであり、アンドロゲン除去療法によりエストロゲン濃度はそれぞれ8.92 pg/g, 4.95 pg/gと低下していた。今後症例数を増やし、引き続き研究を進めていく予定である。本来の研究目的であった生検組織での組織内エストロゲン定量については、十分な定量精度を得られず進展は遅れているが、早期に解析対象組織を前立腺のみならず、周囲の脂肪組織に広げたことにより、これまで検討されていなかった前立腺周囲脂肪組織での性ステロイドホルモン代謝が明らかとなり、前立腺生検組織でのエストロゲン解析の遅れを差し引いても、当初の計画を超えて進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。前立腺周囲脂肪組織でのステロイドホルモン代謝については、独創性の高い検討であるので、さらに解析を進め早期の論文化を目指す。前立腺生検組織でのエストロゲン解析については、定量精度を上げる検討を継続し、併行して前立腺全摘出術で得られる組織を用いた解析を進め、定量精度が得られたときの基礎となるデータが得られるようにする。
多接合型ペロブスカイト太陽電池を用いた高効率光無線給電システムの実現

今年度はデバイスシミュレーションモデルの改善(東工大)と禁制帯幅の大きなペロブスカイト材料を用いた受光器の開発(新潟大、東工大)に重点を置いて研究を進めた。シミュレーションにおいては、ワイドギャップペロブスカイト材料(CsPbBr3、CH3NH3PbBr3)の高品質化を行い、電気的測定により得られたキャリア拡散長などのパラメータをシミュレーションに反映させ、より現実的な検討を行った。その結果、現状ではMAPbBr3の方が高品質な薄膜の形成が実現できていることが明らかとなった。ただし、どちらの材料においてもキャリア拡散長がまだ不十分であるため、更なる改善が必要であることを示唆する結果が得られた。また、多接合型デバイスのシミュレーションにも着手し、初期的な段階ながらシミュレーションを行うことができることを確認した。受光器の作製においては、東工大・新潟大共にTiO2を電子輸送層に用いたワイドギャップペロブスカイト受光器の特性評価を行った。初期的な評価として、ソーラーシミュレータを用いた評価を行い、疑似太陽光下でエネルギー変換効率4.4%程度のデバイスが形成できている。これは波長450 nmの単色光照射時に換算すると約23%程度の変換効率となる。デバイスの詳細な解析の結果、受光器の出力電圧と出力電流の双方が理想的な値よりもかなり小さいことが明らかになっている。出力電流の改善には光学的な設計(表面反射率の低減、光閉じ込め効率)を改善することが重要であり、出力電圧の改善にはワイドギャップペロブスカイト材料のキャリア拡散長の改善と新たな電子・正孔輸送層の適用が必須であると考えられる結果が得られた。当初の計画では2年目に多接合デバイス形成のための検討を行う予定であったが、単接合デバイスの特性改善に時間を要したため、検討を行うことができなかった。ただし、2年目の後半にはある程度良好なデバイス動作が実現できているため、3年目には多接合デバイスの検討を行うことができる予定である。2年目の研究の進捗が若干遅れているものの、その遅れは致命的なものではなく、3年目の研究は予定通り進めることができると考えている。単接合デバイスの高効率化と並行して多接合型デバイスの形成技術を開発し、多接合デバイスの特性評価を進める予定である。初年度はデバイス設計のためのシミュレーションモデルの構築(東工大)と禁制帯幅の大きなペロブスカイト材料の開発(新潟大、東工大)に重点を置いて研究を進めた。シミュレーションモデルの構築にはワイドギャップペロブスカイト材料の光学特性が必要である。そこで、平坦なガラス基板上にCsPbBr3薄膜を形成し、分光エリプソメトリにより光学特性の測定を行った。完全に平坦な膜が得られるには至っていないため、光学特性に多少の誤差が含まれるが、デバイスシミュレーションに使用できるデータの取得に成功した。このデータを用いて行った単接合CsPbBr3受光器のシミュレーションにより、高品質なCsPbBr3を形成できれば70%を超える光電変換効率が期待できることが示唆された。また、禁制帯幅の大きなペロブスカイト材料についてはCsPbBr3(東工大、真空蒸着法)、CH3NH3PbBr3(新潟大、アンチソルベント法)の2つの材料の作製の検討を行った。東工大では同時蒸着法を用いることにより比較的平坦で光導電率の高い試料の作製に成功している。また、新潟大学では透明導電膜/TiO2基板上への均一なCH3NH3PbBr3膜の形成に成功している。さらにCH3NH3PbBr3膜上に正孔輸送層と電極を形成しデバイス化を行った結果、初期的な結果ではあるが受光器の動作に成功した。先行研究で報告されている開放電圧とほぼ同程度の電圧値が得られており、CH3NH3PbBr3膜の最適化と正孔輸送層材料の検討を進めることにより、より良好な受光器の開発が可能と考えられる。初年度の計画では3接合構造デバイスのシミュレーションを行う予定であったが、薄膜の光学特性の取得に時間を要したため、2接合デバイスまでの検討にとどまっている。ただし、3接合デバイスへのモデルの拡張は比較的容易であるため、次年度前半には遅れをとり戻せると考えている。また、禁制帯幅の大きなペロブスカイト材料の開発は当初予定以上に研究が進展している。膜レベルで良質な材料が得られたことに加え、すでに単接合デバイスの動作に成功している。各課題において若干の進みおよび遅れはあるものの、総合的に見れば研究は順調に進んでいると考えられる。

初期的な評価として、ソーラーシミュレータを用いた評価を行い、疑似太陽光下でエネルギー変換効率4.4%程度のデバイスが形成できている。これは波長450 nmの単色光照射時に換算すると約23%程度の変換効率となる。デバイスの詳細な解析の結果、受光器の出力電圧と出力電流の双方が理想的な値よりもかなり小さいことが明らかになっている。出力電流の改善には光学的な設計(表面反射率の低減、光閉じ込め効率)を改善することが重要であり、出力電圧の改善にはワイドギャップペロブスカイト材料のキャリア拡散長の改善と新たな電子・正孔輸送層の適用が必須であると考えられる結果が得られた。当初の計画では2年目に多接合デバイス形成のための検討を行う予定であったが、単接合デバイスの特性改善に時間を要したため、検討を行うことができなかった。ただし、2年目の後半にはある程度良好なデバイス動作が実現できているため、3年目には多接合デバイスの検討を行うことができる予定である。初年度に基礎技術がほぼ構築されたため、2年目以降は材料およびデバイスの高品質化が重要な課題となる。東工大と新潟大で異なる候補材料の検討を進めるが、連絡を密にし、共同で材料の評価を行うことにより、研究の加速を図る。現段階では研究計画に大きな変更を加えることは考えていない。2年目の研究の進捗が若干遅れているものの、その遅れは致命的なものではなく、3年目の研究は予定通り進めることができると考えている。単接合デバイスの高効率化と並行して多接合型デバイスの形成技術を開発し、多接合デバイスの特性評価を進める予定である。
転倒予防に関する姿勢制御メカニズムの解明

健常者を被検者として下肢や体幹の予測的姿勢調節に対応する脳の活動を運動関連脳電位(MRCPs)で評価した。立位で上肢を動かす時、上肢動作による重心移動がおこる。この移動を予測して下肢や体幹の筋肉は上肢動作前に活動を始めるため、我々は転倒せずに物を取れる。この下肢や体幹筋の活動が予測的姿勢調節と呼ばれる現症で、我々は意識せずともこの調節でバランスを保っている。外乱を加える前の状態を変えてMRCPsを測定し、準備電位の程度を比較検討した。上肢動作による外乱の前1500msecから後500msecまでの脳波を評価に用いた。両脚立ち、片脚立ち、不安定板上での立位、座位(背もたれあり、なし)のように最初の姿勢条件を変化させてMRCPsを測定した。16年度は上肢の動作時に脳波に混入するノイズをとる工夫を行った。17年度は健常者5名を対象として測定し分析した。結果:計測部位での比較では、運動準備の状態を表す脳波であるBereitshaftspotential(BP)やmotor potentials(MP)の振幅はCzで最大であり、次いでC3となっていた。Czで測定したMPマイナスBPで求めた陰性電位の程度を各条件で比較すると、安定した姿勢である両足立ち、および座位で両者の差が大きく、不安定な姿勢である片足立ちや不安定板上での立位ではこの差は明らかではなかった。今回得られたMRCPsは、姿勢調節に関する条件変化に応じた反応を見せており、姿勢が安定している場合ほど陰性電位の変化が大きかった。下肢や体幹筋の予測的姿勢調節は安定な姿勢で認めることより、これらのMRCPsは予測的姿勢調節に対応する皮質活動を捉えている可能性が示唆された。条件の違いによるMRCPs出現のタイミングや、陰性電位の程度などをさらに詳細に検討することで、姿勢制御に関わる大脳皮質活動の特徴を把握し、転倒予防や訓練効果の評価に応用可能と考えられた。【対象および方法】健常成人3名を対象とした。右上肢を挙上し、右手関節背屈位から同関節を屈曲することで壁を押し、自己による外乱を与える。その際転倒しないように姿勢を保持することを課題とした。両脚立位、片脚立位、不安定な板の上での立位、座位(背もたれあり)、座位(背もたれなし)の諸条件におけるMRCPsを測定するための環境設定を行った。体動を伴うため、安定した脳波を得るための環境設定に苦労したが、日本光電株式会社製ペーパレスデジタル脳波計NeuropfaxμEEG-9100を使用した脳波の測定環境を整えた。外乱を右手関節屈曲による動作で引き起こしたため、右尺側手根屈筋の筋電図をトリガーとし、3-10秒間隔の自己ペースで課題運動を行わせた。MRCPsは約50回の課題施行後、自家製プログラムによるoff-line分析での加算方法(運動開始前1500msec.から後500msec.)を用いて評価した。【結果】CzにおけるMRCPsは立位の安定性が高いほど、運動への準備を表すと言われているBereitshaftspotential、negative slopeが明瞭に認められた。また、座位においては明らかな運動前成分は認めなかった。【考察】

今回運動時でも脳波を測定できる環境設定を行うことができた。得られたMRCPsは、姿勢によって変化を示すため、主に姿勢の調節にかかわる下肢や体幹筋を支配する一次運動野の興奮を反映しているものと考えられた。このMRCPsの特徴を分析することにより、姿勢調節における脳活動の特徴を把握することが可能と考えられ、転倒予防に対する脳の活動を探る一助になると思われた。【対象および方法】健常成人5名を対象とした。右上肢を挙上し、右手関節背屈位から同関節を屈曲することで壁を押し、自己による外乱を与える。その際転倒しないように姿勢を保持することを課題とした。両脚立位、片脚立位、不安定な板の上での立位、座位(背もたれあり)、座位(背もたれなし)の諸条件におけるMRCPsを測定するための環境を整え、日本光電株式会社製ペーパレスデジタル脳波計NeuropfaxμEEG-9100を使用して脳波を測定。外乱を右手関節屈曲による動作で引き起こすため、右尺側手根屈筋の筋電図をトリガーとし、3-10秒間隔の自己ペースで課題運動を行わせた。MRCPsは約50回の課題施行後、自家製プログラムによるoff-line分析での加算方法(運動開始前1500msec.から後500msec.)を用いてBereitshaftsptential (BP)やmotor potentials (MP)の振幅を評価した。【結果】計測部位での比較では、BPやMPの振幅はCzで最大であり、次いでC3であった。CzにおけるMPの振幅マイナスBPの振幅で求めた陰性電位の程度を各条件で比較すると、安定した姿勢である両足立ち、および座位で両者の差が大きく、不安定な姿勢である片足立ちや不安定板上での立位ではこの差は明らかではなかった。【考察】外乱による転倒を防ぐ動作時に得られたMRCPsは、姿勢により異なることから姿勢の調節にかかわる下肢や体幹筋を支配する一次運動野の興奮を反映しているものと考えられた。安定した状況では運動の準備をあらわすMRCPsが顕著に認められ、MRCPsで姿勢調節能力の程度を評価できる可能性が示唆された。転倒のリスクの抽出や転倒予防訓練の効果判定などにMRCPsの評価が適用可能と考えられた。
通常学級担任教師と他者との連携に関する研究：特別支援教育連携尺度の開発

本研究では、通常学級において児童生徒一人ひとりのニーズに応じた教育的対応を担任教師が実施するための効果的な連携について指針を得ることを目的としている。2年目である平成30年度は、前年度までに小・中学校教師の協力を得て行ったインタビュー調査(「特別支援教育における連携に関する状況調査」)の逐語録をもとにした分析の結果について、昨年度の低学年の事例に関する学会発表に続き、小学校中学年、高学年、中学校の事例に分けて3本の学会発表(日本特殊教育学会第56回大会、第40回国際学校心理学会(ISPA)東京大会、日本教育心理学会第60回総会)を行った。逐語録を内容毎に区切り、児童生徒の様子、学級での対応、校内連携、保護者との連携、外部機関との連携に分類して内容を検討したところ、例えば、中学年では学習内容や他児との関係が課題とされる中で、保護者や校内連携を多く行っている事例や担任のみで対応せざるを得ない事例などが語られ、外部連携の詳細な内容は少なかった。高学年では、学習の難しさが課題とされる事例が多く、保護者や進路先との連携に担任教師が悩みながら取り組んでいる事例、保護者や外部機関との連携が奏功して学習への取組が改善される事例などが語られた。中学校では学習は難しくても周囲との関係が構築されることでうまくいった事例として語られ、進路や取り出し指導に関して内外連携を進めながら保護者との連携を進めた事例もあった。保護者との連携や生徒の自己理解には、小学校までの積み重ねや保護者の気持ちを受け止める体制が必要である、校内連携について、教員間で方針共有することが難しい、担任教師自身が支えられた、などの語りがあった。インタビュー調査の質的分析と先行研究をもとに質問紙調査の準備を進めた。今年度は、それらの結果を踏まえ特別支援教育連携尺度の開発を目指して質問紙調査を行う予定である。インタビュー調査の結果分析が当初の予定よりも遅れたことが大きな理由である。当初の予定では、インタビュー調査は質問紙調査のための項目抽出を目的としていたが、実際にインタビューを行ったところ協力者から豊かな語りが聞かれ、項目抽出にとどまらず、質的分析を丁寧に行う必要が生じた。平成30年度に実施する予定であった質問紙調査は未実施である。当初の研究計画では、特別支援教育連携尺度の開発を目的として、質問紙調査について予備調査と本調査を実施することを中心にしていたが、インタビュー調査の結果の分析から、通常の学級の教員と他者との連携に関して重要な知見が得られている。インタビュー調査の結果を質問紙調査の準備に生かすとともに、通常の学級の教員と他者との連携に関して量的分析・質的分析を通して、多面的に考察を得ることを目指す。初年度である平成29年度は、まずすでに着手しているインタビュー調査の途中結果と先行研究を踏まえて研究計画を立てた。そしてインタビュー調査を進めた。インタビュー調査では、「特別支援教育における連携に関する状況調査」として小・中学校教師52名より対象者としての協力を得た。インタビュー時に、通常の学級において特別な支援の必要を感じた事例を、3年以内を目安として対象者に選択してもらった。質問項目として、教師のプロフィール、児童生徒の様子、学級での対応とその効果、校内連携、保護者との連携、外部機関との連携(各連携について、具体的な内容、効果、児童生徒とのかかわりへの影響、工夫した点、困難であった点)を事前に準備して半構造化面接を行った。面接の内容は録音し、録音データを逐語録化した。得られた事例について、逐語記録を内容毎に区切り、児童生徒の様子、学級での対応、校内連携、保護者との連携、外部機関との連携に分類して内容を検討した。事例毎にそれらの内容同士の関連についても検討を行った。成果の一部を日本特殊教育学会第55回大会にて発表した(発表題目は「通常学級における連携に関する予備的検討ー小学校低学年の事例についての通常学級担任教師の語りー」)。並行して、先行研究の整理や質的分析に関する方法の検討を行うとともに、平成30年度以降に実施予定の量的調査について検討を行った。平成30年度は、インタビュー調査の結果について、小学校中学年、高学年、中学校の事例に関して学会発表を行う。それととともに更に質的分析を進め、量的調査の項目抽出と予備調査を実施することを予定している。環境の変化への対応、インタビュー調査の結果について分析方法の検討が必要と考えたこと等が研究の進捗状況に影響を与えた。平成29年度は分析方法の検討と選択に時間を費やし、インタビュー調査の結果分析に遅れが生じた。当初の予定ではインタビュー調査の分析結果を反映させて、平成29年度中に量的調査に着手(予備調査を実施)する予定であったがこれについては未実施である。

逐語録を内容毎に区切り、児童生徒の様子、学級での対応、校内連携、保護者との連携、外部機関との連携に分類して内容を検討したところ、例えば、中学年では学習内容や他児との関係が課題とされる中で、保護者や校内連携を多く行っている事例や担任のみで対応せざるを得ない事例などが語られ、外部連携の詳細な内容は少なかった。高学年では、学習の難しさが課題とされる事例が多く、保護者や進路先との連携に担任教師が悩みながら取り組んでいる事例、保護者や外部機関との連携が奏功して学習への取組が改善される事例などが語られた。中学校では学習は難しくても周囲との関係が構築されることでうまくいった事例として語られ、進路や取り出し指導に関して内外連携を進めながら保護者との連携を進めた事例もあった。保護者との連携や生徒の自己理解には、小学校までの積み重ねや保護者の気持ちを受け止める体制が必要である、校内連携について、教員間で方針共有することが難しい、担任教師自身が支えられた、などの語りがあった。インタビュー調査の質的分析と先行研究をもとに質問紙調査の準備を進めた。今年度は、それらの結果を踏まえ特別支援教育連携尺度の開発を目指して質問紙調査を行う予定である。インタビュー調査の結果分析が当初の予定よりも遅れたことが大きな理由である。当初の予定では、インタビュー調査は質問紙調査のための項目抽出を目的としていたが、実際にインタビューを行ったところ協力者から豊かな語りが聞かれ、項目抽出にとどまらず、質的分析を丁寧に行う必要が生じた。平成30年度に実施する予定であった質問紙調査は未実施である。インタビュー調査の質的分析を進めるにあたり、研究協力を依頼した複数の人物に了解を得ている。また、量的調査(予備調査)の調査対象についても協力を得られる見通しであり、平成30年度の実施に向けて準備を行っている。当初の研究計画では、特別支援教育連携尺度の開発を目的として、質問紙調査について予備調査と本調査を実施することを中心にしていたが、インタビュー調査の結果の分析から、通常の学級の教員と他者との連携に関して重要な知見が得られている。インタビュー調査の結果を質問紙調査の準備に生かすとともに、通常の学級の教員と他者との連携に関して量的分析・質的分析を通して、多面的に考察を得ることを目指す。量的調査の実施に関する支出を予定していたが、平成29年度は量的調査を実施せず、支出の必要がなくなった。平成30年度に量的調査に着手すべく研究計画を変更したため、未使用の予算額はその用途で使用する予定である。平成30年度に実施予定としていた質問紙調査について、インタビュー調査の質的分析、及び、質問紙調査についての具体的な内容の検討・準備に時間を要したため、年度内の実施を見送ることとなった。翌年度分の助成金と合わせて、質問紙調査の実施と分析を進める予定である。
既婚女性の就業選択行動と教育費の関係－パネルデータを用いた同時決定性分析―

本研究では、韓国において10年間以上にわたり蓄積されたパネル調査(同一人の追跡調査)データを用いて、労働市場構造の特徴を把握し、既婚女性の労働市場への参入・再参入という就業選択行動と教育費との関係を検討した。家計消費支出のうち、公的教育費、私的教育費、子どもの小遣いを取り上げて、母親の就業状況と所得階層別の消費支出を検討した結果、世帯階層<上>グループにおいて、母親が未就業の場合の私的教育費が、母親が就業の場合より多く、その差は1.5倍になることが確認できた。平成26年度の計画に基づき、既婚女性の就業選択行動と教育費の関係について先行研究のレビュー、分析および学会発表を行った。また、分析モデルを構築するためにインタビュー調査(予備調査)を実施した。本研究の背景には、日本と韓国の教育費の高さがある。具体的に、両国はOECD加盟国のうち教育費、とりわけ私費負担割合が高いことが特徴として言われている。さらに、全教育段階を通じて、家計の教育費に占める私費負担割合は、日本と韓国でそれぞれ約3割、4割であり、OECD加盟国の中で4位と1位に位置する(OECD,2010)という状況がある。それに加え、本研究のテーマに関連する最新事情について資料収集をしたところ、韓国では最近Edu-Poor(教育への投資のため他方面の生活が困窮な状態を指す)という新造語も登場し、教育費への支出が社会的にも議論されている状況が浮かび上がった。今回は、教育費支出の現状を韓国労働パネル2012年(第15次年度)データをもとに確認する作業を行った。上記データから6,733世帯からの情報が得られたが、そのうち、0歳から高校生以下(浪人生含む)の子どもがいる2,114世帯を分析対象とした。分析結果、公教育以外の私教育を利用している割合は分析対象者の約7割強(73.8%)であった。さらに、これらの費用は経済的に負担になるかという質問に対しては、`非常に負担になる'との回答は394世帯で全体の約4分の1を占めていて、`やや負担になる'との回答を合わせるとその割合は、約7割に達する結果であった。また、教育費の私費負担割合と母親の就業とはダイレクトな関係は確認できなかった。母親の就業を規定する要因が多様化していることがこのような結果につながったと考えられる。今後、この点を考慮にいれて分析を深めていく。平成27年度の計画に基づき以下の分析を行った。家計の教育費支出増加に対応するために既婚女性が就業を選択するのか、主な収入源以外に子どもの母が就業をしているために教育費の支出が多くなるのか、これは一方的な関係ではなく、同時決定的な関係にあることに注目し、家計の教育費と既婚女性の就業選択行動の関係性を分析した。Kim(2008)の研究によると、母親の就業状態は私的教育費に統計的に有意な影響を与えない。一方、学歴と就業状態を同時に考慮した結果、学歴が低い母親の場合には、就業状態にあることは私的教育費を増加させる要因になるが、高学歴の母親は未就業状態であるほど私的教育費が高いと報告している(Kim, 2008)。他方、Seok・Kim・Nho(2012)は、母親が未就業の場合に、母親が経済活動をしている場合より、家計の私的教育費の支出が多いことを明らかにしている。先行研究の結果を踏まえながら、本研究では、教育費支出における二極化現象を考慮し、所得階層別分析も試みた。家計の教育費と既婚女性の就業選択行動の同時決定性を考慮した分析では、t-1期の私的教育費の割合が高いほど、t期に既婚女性が就業状態にいる確率が高いことがわかった。世帯の所得階層別に分けてみたところ、世帯所得が<下>のグループと世帯所得が<上>のグループでは、私的教育費の割合が高いほど、既婚女性が就業状態にいる確率が高いことが明らかになった。H27年度には、韓国労働研究院主催の韓国労働パネル学術大会で報告をすることができた。主に韓国労働パネルデータを扱う論文を発表する場であるため、内容についてのアドバイスや質疑が多数あり、論文の質を高めるためのいい機会が得られた。さらに、研究テーマは異なるものの、同じデータを扱う学術大会であるため、データ処理およびパネルデータ分析方法についてのアドバイスももらうことができた。それらを踏まえ、あらたな分析を試みることができ、さらなる研究課題を見つけることもできた。平成28年度の計画に基づき以下の研究を行った。平成27年度に行った分析において、家計の教育費支出と既婚女性の就業選択の関係が双方向的関係にある可能性が示唆された。今年度は、子どもの学校段階別の平均私的教育費の支出状況を踏まえたうえで、既婚女性の就業状況が私的教育費に与える影響を、私的教育費の支出額および私的教育費が家計費に占める割合にわけて分析を行った。韓国労働パネルの年次データを用いて、有配偶状態にあり、すべての子どもの年齢が満6歳から満18歳以下である有配偶女性を対象に分析を実施した。その結果は以下のとおりである。第1に、母親の就業形態別の家計の消費支出費目の支出額を比較したところ、本研究で注目する私的教育費は、未就業の場合、就業している場合よりやや高いものの、母親の就業形態別の差が認められなかった。