hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新超伝導工学:トンネル電流による電子間相互作用の直接検証

我々の目的はトンネル伝導度の微細構造から、電子間引力を媒介するものを同定することにあるが、1989年にフオノンである事を発表以来、依然として人々はそれを疑っているようであるから、皆が納得するまで、再現性とよりきれいなデ-タの提示に努めねばならぬ。従って今年度も、そのことに努めた。また常伝導微分伝導度のゼロバイアス抵抗ピ-クがあらためて問題となったから、それに関する研究も行った。1.Bi2201,Bi2212,Bi2223の全てでフオノン構造を観測し、温度変化をとり、ギヤップとTcをきめた。このようなギヤップの決め方は我々だけである事を強調したい。ギヤップ内電流の流れるトンネル研究の現状では、この方法が唯一理論的根拠を持つ方法である。他の実験手段で得られた結果と数値的に矛盾がないことが逆にフオノン構造説の生当性を示唆している。ただし、Bi2221以外はフオノンの状態密度が報告されていないから、Bi2212と比較した。ラマンの結果はそれらで殆ど同じである事が根拠である。2△/kTcの結果は:11meV/20K=6.4(Bi2201),52meV/85K=7.1(Bi2212),68meV/98K=8.1(Bi2223).微細構造が見える以上、ギヤップは面内一様である。ギヤップの温度変化はBCS的である。比から判るように強結合である。即ち、2000K以上の高振動数の何かと相互作用を持つものではない。またフオノン以外のフオノン程度の振動数の何かが関与していてもそれは微細構造を与えるようなものではない。比はTcとともに増加している。これらはフオノンのみであることを示唆している。2.常伝導の伝導率に、単純な金属では現れない抵抗ピ-クがある事は事実であるが、その勾配とTcの間には相関はなく、さらにNa_<0.9>WO_3でも見られる事から、抵抗ピ-クは高温超伝導とは直接的には関係はないと結論する。3.STMによるBi2212のcー面とcー軸方向の原子像は観察できた。
機能性材料を用いたインテリジェント足部義足の開発に関する研究

義足は下肢の切断位置によって,下腿義足,大腿義足,股義足など使用する義足が異なるが,義足足部についてはすべての義足使用者が必要とする.しかし,実際の人間の足部より軽量である必要があることや不自然な機械音がしてはいけない反面,大きな衝撃力を受ける条件下で高信頼性を実現する必要があるというある種のトレードオフがある.そのため,歩行時にその特性を実時間で制御できる足部義足はまだ開発されていない.近年,磁場の印加によりみかけの粘性を制御できるMR流体を,様々なメカトロ機器へ応用しようとする研究が準んでいる.そこで本研究では,新しいメカトロニクス技術であるMR流体等を用いた高速かつ制御性の良いブレーキおよびこれらのデバイスを組み込むことにより,状況に応じて適した特性を実現するインテリジェント義足足継手の開発を目指す.平成15年度の研究成果を以下に示す.(1)MR流体を用いて,小型かつ軽量で制御性の良いMR流体ブレーキの設計・解析・開発を行った.昨年度開発したものと比べ,より小型軽量なものとした.また,用いる流体シールを見直すことで,連続使用耐久性を向上させた.(2)MR流体ブレーキを既存の足部義足に取り付けるためのアタッチメント部を開発した.また,義足足継手部の回転角度検出センサ,およびその情報を用いたMRブレーキの制御を行うソフトウェアの開発も行い,インテリジェント義足足継手としての一次試作機を構築した.(3)上記の一次試作機を用いて,実際に左足下腿義足を使用している方の協力を得て,歩行実験を行った.その結果,MR流体ブレーキへの供給電流を調整することにより,義足が支持脚相から遊脚相に遷移する際に急速に底屈することを防ぐことができていることが分かった.これにより,爪先が衝突することなく遊脚を前方に振り出すことも可能になる.義足は下肢の切断位置によって,下腿義足,大腿義足,股義足など使用する義足が異なる.義足足部についてはすべての義足使用者が必要とし,体の末端部にあることから軽量である必要があり,また大きな衝撃力を受ける条件下で高信頼性を実現する必要があるため,制御型の足部義足はまだ開発されていない.近年,磁場によりレオロジー特性を制御できるMR流体の様々なメカトロ機器への応用研究が進んでいる.そこで本研究では,新しいメカトロニクス技術であるMR流体等を用いた高速かつ制御性の良いブレーキおよびこれらのデバイスを組み込むことにより,状況に応じて適しえ特性を実現するインテリジェント義足足継手の開発を目指す.平成14年度の研究成果を以下に示す.(1)MR流体を用いて,小型かつ軽量で制御性の良いMR流体ブレーキの設計・解析・開発を行った.流体駆動型のものであり,ピストン部に磁気回路を組み込んだコンパクトなものである.(2)ボールネジ駆動のリニアガイドシステムを用いたMR流体ブレーキ試験システムを製作した.この装置により,MR流体ブレーキの基礎特性を静的・動的実験により調べた結果,十分な性能があることが確認できた.(3)ダイレクトドライブモータに義足足継手を取り付け,開発したリニア型MR流体ブレーキを付加することにより,仮想歩行実験装置を構築した.構築した装置において仮想歩行実験を行った結果,MR流体ブレーキへの供給電流を調整することにより,足首部の回転を高速に制御することができた.この制御により,義足が支持脚相から遊脚相に遷移する際に急速に底屈することを防ぎ,爪先が衝突することなく遊脚を前方に振り出すことも可能になる.義足は下肢の切断位置によって,下腿義足,大腿義足,股義足など使用する義足が異なるが,義足足部についてはすべての義足使用者が必要とする.しかし,実際の人間の足部より軽量である必要があることや不自然な機械音がしてはいけない反面,大きな衝撃力を受ける条件下で高信頼性を実現する必要があるというある種のトレードオフがある.そのため,歩行時にその特性を実時間で制御できる足部義足はまだ開発されていない.近年,磁場の印加によりみかけの粘性を制御できるMR流体を,様々なメカトロ機器へ応用しようとする研究が準んでいる.そこで本研究では,新しいメカトロニクス技術であるMR流体等を用いた高速かつ制御性の良いブレーキおよびこれらのデバイスを組み込むことにより,状況に応じて適した特性を実現するインテリジェント義足足継手の開発を目指す.平成15年度の研究成果を以下に示す.(1)MR流体を用いて,小型かつ軽量で制御性の良いMR流体ブレーキの設計・解析・開発を行った.昨年度開発したものと比べ,より小型軽量なものとした.また,用いる流体シールを見直すことで,連続使用耐久性を向上させた.(2)MR流体ブレーキを既存の足部義足に取り付けるためのアタッチメント部を開発した.また,義足足継手部の回転角度検出センサ,およびその情報を用いたMRブレーキの制御を行うソフトウェアの開発も行い,インテリジェント義足足継手としての一次試作機を構築した.(3)上記の一次試作機を用いて,実際に左足下腿義足を使用している方の協力を得て,歩行実験を行った.その結果,MR流体ブレーキへの供給電流を調整することにより,義足が支持脚相から遊脚相に遷移する際に急速に底屈することを防ぐことができていることが分かった.これにより,爪先が衝突することなく遊脚を前方に振り出すことも可能になる.
中国の食の安全・安心・信頼を巡るリスクコミュニケーションの構築を目指す実践的研究

中国の食の安全性と関連諸問題は、現在世界的に注視され、社会的・政治的波及も伴いかねない重要な課題の一つである。そこで本研究は、食におけるリスクコミュニケーションの協働基盤の多次元的構築を目指す学際的プロジェクトである。さらに次世代研究者を対象に参加型リスクアセスメントを実現することにより、両国間の摩擦を解消するような社会的コンテクストを導くことを試みた。新しい中国地域研究の教育プログラムも構築し、実践に移すことができた。本研究は、現在世界的に最も注視され、またグローバルな視点から社会的・政治的波及効果を伴う中国の食の安全・安心・信頼に着目したリスクコミュニケーションの協働的な知的基盤を多次元的に構築することを目的とする学際的なプロジェクトである。また地域社会への科学的実践として、参加型環境アセスメントを日中双方において実現することにより、両国間の摩擦を解消するような社会的コンテクストを導くことを試みる独創性も有している。本年度は、国際シンポジウムや学校間交流を通じて、教育的ネットワークの充足化や海外の協力機関との連携の強化に主眼を置きつつ、主として以下のような成果を挙げることができた。1.教育との有機的連携、教育的ネットワークの構築本学大学院の共通制度である「大阪大学高度副プログラム(副専攻的な教育)」において、本年度より「現代中国研究」という学際的なプログラムを立ち上げたが、特に本プロジェクトメンバーが主体的に関わり、中国研究における若手研究者の交流空間を実現し、また本学中国人留学生のネットワークの構築にも寄与した。2.国際シンポジウムにおける中国研究者との交流2010年8月に〓南師範大学(中国・江西省)にて開催された日本・中国・台湾の共同開催による「第四回現代中国と東アジアの環境,国際学術シンポジウム」において、本年度も組織運営に主体的に関わり、プロジェクトメンバーは参加・報告も行い、学校間交流を深めた。また、2011年3月1718日に開催された大阪大学および中国農業大学共同開催による「グローバル化と環境・食品安全に関する国際シンポジウム」にて参加・研究報告を行い、さらに日中における食の安全性の認識やリスク管理に関する詳細な情報交換が得られた。3.研成果の学術界への公表2に記載した国際シンポジウムにおける報告以外にも、プロジェクトメンバーの各専門性より研究成果を学術論文としてあるいは書籍として公表し、その意義と知見を社会および学術界の双方に提示した。本研究は、グローバルな視点から社会的・政治的波及効果を伴う中国の食の安全・安心・信頼に着目したリスクコミュニケーションの協働的な知的基盤を多次元的に構築することを目的とする学際的なプロジェクトである。本年度は、国際シンポジウムや大学間交流を通じて、教育的ネットワークの充足化や海外の協力機関との連携を強化しつつ、主として以下のような成果を挙げることができた。1.教育との有機的連携、教育的ネットワークの構築本学大学院の副専攻的な教育制度である「大阪大学高度副プログラム」において、昨年度より学際プログラム「現代中国研究」遂行し、特に本プロジェクトメンバーが主体的に関わるとともに、2月の集中講義では、食と環境に関するワークショップも開催して、若手研究者の交流空間を実現した。2.国際シンポジウムにおける中国研究者との交流,共同研究による書籍の刊行8月に内蒙古大学(中国・内蒙古)にて開催された日本・中国・台湾の共同開催による「第五回現代中国と東アジアの環境,国際学術シンポジウム」において、本年度も組織運営に主体的に関わり、プロジェクトメンバーは参加・報告も行い、大学間交流を深めた。さらに、これまでの実績の積み上げを書籍として発刊した。3.日中次世代研究者間交流を目論むワークショックの中国での開催中国・天津・南開大学にて、日中における次世代研究者(大学院生)の交流の場を作る参加型アセスメント(連続ワークショップ)を実現し、好評を博した。4.研究成果の学術界への公表その他、プロジェクトメンバーの各専門性より研究成果を学術論文としてあるいは書籍として公表し、その意義と知見を社会および学術界の双方に提示した。本年度は最終年度として総括を行いつつ、成果の概要は以下の通りである。1.教育ネットワークの構築、関連教材作成:大学院の副専攻的制度「大阪大学高度副プログラム」において一昨年度より「現代中国研究」実施し、特に本プロジェクトメンバーが主体的な役割を担うとともに、今年度は講義教材も完成できた。また12月の集中講義では、中国の環境問題に関するワークショップを実施して若手研究者の交流空間を創造した。

2.国際シンポジウムにおける中国研究者との交流,共同研究による論文集の中国での出版:8月に台湾東華大学にて開催された日中台の共同開催による「第六回現代中国と東アジアの環境国際学術シンポジウム」において、本年度も組織運営に主体的に関わり、プロジェクトメンバーは参加・報告も行い、大学間交流を深めた。さらにこれまでの実績を論文集としてまとめ、中国での出版を果たした。3.公開シンポジウム並びに日中学生フォーラムの開催:学会と共催による公開シンポジウム「食の安全・安心・信頼ー相互理解を醸成するコミュニケーションー」を開催し、好評を博した。また中国人留学生と日本人学生によるフォーラム「ともに学ぶことの意味」を主催し、日中双方の理解と信頼を深め、今後の協働の可能性を確認できた。4.研究成果の学術界への公表、報告書の作成:各メンバーの専門性から研究成果を論文・書籍として公表し、その意義と知見を還元した。本プロジェクトの総括として最終報告書を作成した。当初の研究計画では、「研究実績概要」で述べたように、次年度に行う予定であった中国における環境に関する参加型アセスメントを2011年度末に実現することができた。よって、さらに次年度に向けて、課題を掘り下げた詳細な検討ができると期待できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度は、本プロジェクトの最終年度に当たるため、これまでの成果をまとめつつ、一般市民も交えた食の安全・安心・信頼に関する公開シンポジウムを比較的大規模に開催し、参加者とともに、相互理解を醸成するコミュニケーションの場を創造し、その波及効果も分析する。また中国地域研究を基軸に、新しい中国地域研究の教育プログラムを提案し、具体的な実践に移して、そのノウハウを他大学にも還元する筋道を残してゆく。
優越型統計実験における十分性

優越型統計実験(Majorized Statistical Experiment)の十分性と対十分性に関する性質・特徴を、測度論的側面・確率論的側面・集合論的側面の三つの面から研究した。測度論的には、優越型実験は(1)可測空間上に多数の確率測度が定義されたもので、(2)それらすべての測度が他のある測度(優越側度と呼ぶ)に関して密度を持つ、という二条件で定義される。これら二条件は、(3)すべての測度が台(Scpport)をもつ、という条件と同値であることが証明される。本研究においては、これらの性質をPivotal Measure(基軸測度)の関係を明かにした。すなわち、優越型統計実験に対する基軸測度は、「すべての測度のそれに関する密度が、“対十分かつ台を含む"(PSS)加法族に関して可測になる」ことにより定義できる、そしてそれは各測度の台の上に局限して定義された局所的支配型統計実験の基軸測度をつなぎ合せたものとして得られることが示された。確率論的には、優越型実験は非可算個の、互いに殆んど素な確率空間に分解されることが知られている。本研究ではこの事実の上に、優越型実験を数学的に構成する際に基本的加法族の選択に任意性があり、それは上記の確率空間への分解の際にあらわれる非可算性によるものであることがわかった。これによりすべての可能な基本的加法族に階層構造があり、これが最小対十分加法族の存在・非存在の問題と密接に関連することが示された。集合論的には、上記の非可算性の濃度によって、十分・対十分加法族の示す性質が著しく影響を受けること、また非可測集合の存在といわゆる「Burkholder現象」(非十分加法族が十分加法族を含む現象)の生起との関係を明かにした。
遺伝子地図の比較に基づく霊長類の進化の研究

以下の7項目に関する研究にもとづき,遺伝子地図の比較による霊長類の核型進化に関する基礎的研究を試みた。1.カニクイザル(Macaca fascicularis)合計297個体についての集団細胞遺伝学的研究を行なった。2.体細胞遺伝学的手法によるカニクイザルの遺伝子マッピングを行ない、カニクイザルTS(チミジル酸合成酵素)遺伝子を担う染色体を特定した。3.これまでに報告されている同じマカカ属のアカゲザル(M.mulatta)の核型と遺伝子座とを参考にして、カニクイザルの染色体構成の規準化を行なった。4.カニクイザル150個体について、ヒト染色体脆弱部位を発現させる3培養条件下(葉酸不含MEM培地、ヂスタマイシンA24時間添加、ブロモデオキシウリシン24時間添加)で培養し調べた。この結果、10以上の脆弱部位を見出した。5.ヒトの遺伝子DNAをプロ-ブとしたin situ hybridization法を応用して、霊長類の遺伝子地図作成を試みた。ヒトY染色体特異的DNA(DYZ1)については、オランウ-タンの端部着糸型染色体の着糸点近傍に強いシグナルが見られたが、Y染色体にはDYZ1はハイブリダイズしないことが確かめられた。これに対して、カニクイザルには、ハイブリダイズする部位は見られなかった。C4遺伝子座については、カニクイザルについてのみ調べたが、バンド・バタ-ンからヒトの第6染色体に対応すると考えられる染色体の短腕中部にシグナルが見られた。6.南米原産のリスザル(Saimiri sciureus)44個体の赤血球酵素(ACP、ADA、ESD、GPT、PGD、PGM)、血清タンパク質Gc、Tf、ミトコンドリアDNAの変異を調べた。7.霊長目に近縁のツパイ目について染色体構成を比較し、カニクイザルにおけるのと同様の方法で、マウスFM3A細胞との雑種細胞を作った。ツパイ細胞でも、ク-ロン・パネルの分析により、HPRT、TK、TSの遺伝子を担う染色体を特定した。霊長類の核型進化を明らかにするため、本細胞遺伝学ならびに分子遺伝学の手法を用いて研究を進めた。カニクイザル、リスザルの腎細胞を採取し培養後、マウスFM3A細胞(TS^-、HPRT^-)との細胞融合により雑種細胞を得た。また、霊長目と近縁のツパイについても同様に肺細胞を材料としてマウス細胞との雑種細胞を得た。どの種についてもHATO選択培地条件で効率良く雑種細胞が得られることがわかった。各種につき約100細胞クローンを凍結保存した。これらの細胞の一部を解凍し、染色体構成の分析を行ってクローン・パネルを作製した。これに従い、TS、APRTTK遺伝子座位を担う染色体を特定した。なお、カニクイザルのHPRT遺伝子座のあるX染色体は、サイズの上でもバンド・パターンの上でもヒトX染色体と近似していることが明らかになった。ツパイについては、雑種細胞の一部を通常培地中にてしばらく培養した後、再び選択培地で培養したところ、増殖しないクローンが生じたので核型を調べたところ、X染色体長腕部の欠失が生じていることがわかった。これは培養中に起ったX染色体の一部欠失によるものだが、これにより、高等霊長類と同様ツパイでもHPRT遺伝子座がX染色体長腕末端部に存在することが推定される。ツパイのX染色体も高等霊長類のX染色体と同様のバンド・パターンを示すことから、この染色体の進化上の保存性が明らかとなった。今後、リスザルについて更に詳細にクローン・パネルの分析を進めるとともに、ヒト遺伝子プローブを用いた比較遺伝子地図の作成を行う予定である。

7.霊長目に近縁のツパイ目について染色体構成を比較し、カニクイザルにおけるのと同様の方法で、マウスFM3A細胞との雑種細胞を作った。ツパイ細胞でも、ク-ロン・パネルの分析により、HPRT、TK、TSの遺伝子を担う染色体を特定した。
運動が肥満ラットの摂餌量と体重に及ぼす影響

Zucker肥満ラットおよび正常ラットを温暖順化、寒冷順化、寒冷順化からの脱順化グループに分け、異なる環境下での非運動群と運動群の比較検討を行なう計画であったが、残念ながら酸素消費量測定装置の故障、ディープフリーザーの故障によるサンプル消失により十分な成果を得る事が出来なかった。寒冷は熱産生量、エネルギー消費量の多大な増加を生じる。ラットを長期間、寒冷環境におくと体温維持のため代謝量及び摂餌量の増加と体重増加の抑制がみられる。非ふるえ熱産生を行う褐色脂肪組織(BAT)は増量し脂肪含量の減少、脂肪滴の細粒化、血流の増加などが起きる。脱順化すると摂餌量や体重変化は対照群と同様のレベルに戻るがBATの形態や寒冷曝露に対する熱産生機構は寒冷順化の状態をかなり残す。肥満ラットにおいても同様の傾向を示すが、leptin受容体に欠陥のあるZucker fatty rat(fa/fa)では寒冷曝露により摂餌量はあまり増加せず体重増加の抑制が著しく、血液の資質の性状は著しく改善された。BATの重量およびUCP1発現量の増加の割合も著しかった。寒冷順化、寒冷脱順化ラットの褐色脂肪組織の変化を検討し、褐色脂肪組織のタンパク発現の動態の変化についてプロテオミクス解析を行なった。Zucker fattyラットの寒冷順化群の10°Cでの酸素消費量は温暖順化群より高く、寒冷曝露に対して非ふるえ熱産生が優位である事が観察された。褐色脂肪組織はZuckerfattyラットが非常に大きく、何れのラットにおいても寒冷順化により増加した。褐色脂肪組織を脱共役タンパク質UCP1で免疫染色した結果、寒冷順化で脂肪量の減少、脂肪滴の小葉化、血管の増殖、UCP1含量の増加が観察された。また、UCPの発現をウエスタンブロッティングで調べると、寒冷順化によりGLUT4の発現が観察され、褐色脂方組織が寒冷順化、脱順化のエネルギーバランスに大きな影響を与えている事が認められた。Wistarラット、Zucker leanラット、Zucker fattyラットの雌をもちい、温暖順化群、寒冷順化群、寒冷脱順化群の3群に分けて検討した。Zucker fattyラットの寒冷順化群の10°Cでの酸素消費量は温暖順化群より高く、寒冷曝露に対して非ぶるえ熱産生が優位である事が観察された。この事により、寒冷曝露が肥満ラットのエネルギーバランスによい結果を与えているものと考えられる。褐色脂肪組織を脱共役タンパク質UCP1で免疫染色した結果、寒冷順化で脂肪量の減少、脂肪滴の小葉化血管の増殖、UCP1含量の増加が観察された。また、UCPの発現をウエスタンブロッティングで調べると、寒冷順化によりGLUT4の発現が観察され、褐色脂肪組織が寒冷順化、脱順化のエネルギーバランスに大きな影響を与えている事が認められた。褐色脂肪組織のタンパク質を1次元目で等電点泳動、二次元目でSDSPAGEを行ない、クマジー染色をした。またこれらのタンパク質をマス解析しタンパク質を同定した。HSP60やSODは寒冷順化、脱順化で増加し、GRP75は減少していた。

さらに、FABP、α-エノラーゼ、GRPDH、ピルビン酸脱水素酵素、イソクエン酸脱水素酵素、フマラーゼ、アコニターゼ、リンゴ酸脱水素酵素、β酸化酵素群チオラーゼ、Acyl-CoA脱水素酵素、trifunctional proteinやα-ETF、mVDAC、アデニル酸キナーゼ、Carbonic anhydrase III等のエネルギー代謝関連酵素やミトコンドリアタンパク質の変動が明らかになった。寒冷は熱産生量、エネルギー消費量の多大な増加を生じる。ラットを長期間、寒冷環境におくと体温維持のため代謝量及び摂餌量の増加と体重増加の抑制がみられる。非ふるえ熱産生を行う褐色脂肪組織(BAT)は増量し脂肪含量の減少、脂肪滴の細粒化、血流の増加などが起きる。脱順化すると摂餌量や体重変化は対照群と同様のレベルに戻るがBATの形態や寒冷曝露に対する熱産生機構は寒冷順化の状態をかなり残す。肥満ラットにおいても同様の傾向を示すが、leptin受容体に欠陥のあるZucker fatty rat(fa/fa)では寒冷曝露により摂餌量はあまり増加せず体重増加の抑制が著しく、血液の資質の性状は著しく改善された。BATの重量およびUCP1発現量の増加の割合も著しかった。CCKの受容体に欠陥のある糖尿病モデルの肥満ラット、OLETF ratでは寒冷順化による摂餌量の増加や体重増加の抑制のパターンは正常ラットと類似していた。一方、体重及びBATの組織像やUCP1の発現量は寒冷順化時だけでなく非順化時でもラットの系間で非常に異なっており各々の系のエネルギーバランスと関連していると推定される。今回はZucker fatty rat、OLETF rat及びlean ratの寒冷順化で変化するBATのタンパク質をプロテオミクス解析して、寒冷順化時のタンパク質の発現量の差を比較検討した。[方法]各々の系の7週令雄ラットを11週間25°C又は10°Cの2群に分けて飼育し、肩甲骨間BATを単離して試料を調製した。lean ratはZucker lean rat及びLETO ratを用いた。2次元電気泳動後、タンパク質をLysC又はTrypsinでゲル内消化し、質量分析で解析した。[結果]BATの数十個のタンパク質に増減の変化があり、主としてミトコンドリアやエネルギー代謝に関与するタンパク質に変動がみられた。肥満ラットと正常ラットでは異なる発現変化をするタンパク質がみられた。
半値幅の狭い青色蛍光材料を用いた高効率有機ＥＬ素子

本研究では、有機ELの飛躍的な高効率化を目指す。そのために貴金属を用いずにリン光並みの高効率化が実現できる、熱活性化遅延蛍光(TADF)材料に着目する。TADF材料で最も主流であるトリアジンを用いた一連の誘導体では有機ELの高効率化を実現している一方で、深い青色材料の開発が難しいのが現状である。本研究では、有機ELの青色問題に対して、独自のTADF材料とデバイスを開発することで問題解決を図る。スペクトルの半値幅が狭い高効率青色TADF分子、具体的には、多環芳香族炭化水素の利用や分子内水素結合による分子構造の固定を用いた剛直なTADF分子の開発を行い、そのデバイスの高効率化を行う。
負熱イオン化質料分析の同位体地球化学への展開,特に,Re-Os法の高度化

研究内容は大別して次の2つのカテゴリーに分けられる。その1つは負熱イオン化質量分析法(NTIMS)によって,微小量のReとOsを高精度で測定する方法を開発すること,もう1つは,ReとOsを乾式法で効率的に前濃縮する方法を開発することである。ReとOsのNITMSでは硝酸バリウムを活性剤に用いて,ReO_4^-とOsO_3^-を安定にかつ高い効率で生成する条件を検討し,Reは10ピコグラム程度以上,Osは10ナノゲラム程度以上あれば,高精度で測定可能となった。(100ナノグラムのOsを用いた場合同位体比の測定誤差は,0.004%である。)また,Gibeon隕鉄の酸不溶成分中の_<184>Osは普通のOsと異なり,相対的に10%も高いことを発見した。一方,酸素同位体^<17>Oと^<18>Oによる同重体効果に対する面倒な補正計算の必要を除くため,99.99%に濃縮した^<16>Oと酸素ガスを導入することを試み,目的を達成した。この成功は,酸素原子を含む負イオンのNTIMS及び正イオンのPTIMSの双方に対して極めて大きな寄与をもたらす。この方法はこの分野で広く世界的に採用されるであろう。ReO_4^-の生成に伴う酸素の同位体の間の分別についてのデータも解析し,新しい効果を見つけた。硫化ニッケルによる乾式前濃縮の研究では,白金族元素全体を選択的に濃縮する条件を検討し,従来の50分の1程度の硫化ニッケルで十分濃縮出来た。このNisの小球中での白金族元素の分布をレーザー・アブレーション質量分析で測定し,分布の均一性を確認出来た。これら成果は,融解のためのるつぼのデザイン,融解の化学組成,及び融解温度条件の検討によって達成された。
20世紀土地制度における日本の農地改革の生成と展開に関する研究

日本の農地改革について、農地改革を主導したアメリカの土地所有に対する認識に注目しつつ、国際的な視点から捉えた。農地改革案の形成過程を明らかにし、日本の農村構造と土地所有について、アメリカ国務省が太平洋問題調査会IPRによる知識を情報源の1つとしていたこと、国務省は外交と対外政策に利用するため、日本の国内事情を幅広く収集しており、その中には日本の農地・農業問題に関する情報が含まれていたこと、後に国務次官として対日政策に深くかかわることとなる当時駐日大使であったJ.C.Grewによる報告も存在したこと等を明らかにした。本研究は、第二次世界大戦後の日本の農地改革について、その生成と展開を明らかにしようとするものである。とくに、土地所有において画期的な変革が世界的に生じた20世紀前半の時期を取り上げ、農地改革構想・土地所有に対する認識・地主小作関係について、構想案を比較的視点から検討し、日本の農地改革の独自性と意義を明らかにしようとするものである。1年目である本年度は、一次史料・関連文献の調査・収集を主軸におこなった。第一に、日本の農地改革構想にかんする、一次史料・新聞雑誌史料・関連文献の目録を網羅的に作成した。目録作成と同時に、とくに、マイクロフィルム化されて所蔵されている史料については、史料内容の確認をおこない、次年度の史料調査・収集への予備的作業をおこなった。第二に、9月・2月にとくに集中的に、史料・文献を所蔵する大学図書館などへ赴き、一次史料・関連文献の調査・収集をおこなった。日本の農地改革がどのようにして構想されてきたか、という視点から、アメリカ側の農地改革構想と日本側の農地改革構想にかんする史料・関連文献の収集をおこない、複写化することができた。現在、アメリカ側の農地改革構想・土地所有に対する認識・地主小作関係について史料読解と考察をすすめている。第三に、調査・収集した一次史料・データが多くなるため、史料調査・収集と同時に、本研究の実施のために必要な研究環境を整えていった。2年目である本年度は、一次史料・関連文献の調査・収集の完成と分析をおこなった。第1に、日本の農地改革構想にかんする、一次史料・マイクロフィルム化されて所蔵されている史料・関連文献の調査・収集をおこなった。第2に、日本の農地改革の構想過程について、アメリカにおける農地改革構想と日本やその他の農地改革構想にかんする史料を収集することができた。アメリカ側の農地改革構想・土地所有に対する認識・地主小作関係について史料読解と分析をすすめ、これらの研究成果の一部は、『学習院女子大学紀要』第12号(2010年3月発行予定)に投稿する。さらに、本研究と同時に、近世から近代への不動産の変容に関する研究をおこなってきたが(掲載決定、2009年発表予定)、ここでの土地所有に対する認識の考察が、農地改革における土地所有認識を検討する際の、双方向への助けとなった。第3に、調査・収集した一次史料・データが多くなったため、史料調査・収集と同時に、本研究の実施のために必要な研究環境を整えた。
遺伝子解析によるフォン・ヴィレブランド病の確定診断と分子病態解析

研究目的:先天性フォン・ヴィレブランド病(VWD)は多くは常染色体性優性遺伝形式をとる出血性素因であり、臨床症状として鼻出血などの粘膜出血、皮下出血から重篤な深部出血までバラエティに富んだ症状がみられる。VWDはその原因となるフォン・ヴィレブランド因子(VWF)の遺伝子が変異し、量的な産生低下または質的に異常な蛋白質が作られるために生じる。今回の研究ではVWD症例の遺伝子解析を実施し、我が国におけるVWD遺伝子異常データベースの将来的な構築も踏まえた分子病態情報の蓄積を目指した。研究方法: VWDを疑う患者からインフォームドコンセントを得た後、末梢血ゲノムDNAよりVWF遺伝子解析を行った。MLPA法により遺伝子欠失、挿入の有無を解析し、サンガーシークエンス法によりVWF遺伝子の塩基配列を解析した。今までに未報告の遺伝子変異が検出された場合は、患者の末梢血から採取した血管内皮前駆細胞(EPCs)を培養して得た血管内皮細胞(BOECs)を用い、免疫蛍光染色法やELISA法で遺伝子変異によるVWF発現の影響を調査して分子病態解析を行った。研究成果:抗VWFインヒビターを発症した3型VWD患者のVWF遺伝子解析を行った結果、MLPA法では発端者のVWF遺伝子に大きな欠失や挿入は認められなかった。サンガーシークエンス法にて、発端者とその妹のexon41にc. 7021G>T(E2341X)、exon48にc. 7892-7893insA(Y2631X)と2つの新規遺伝子変異をそれぞれへテロ接合体で認めた。これらの遺伝子変異は未熟翻訳終了となり、患者BOECsを用いた免疫蛍光染色、ELISA解析においてVWFの発現は認められなかった。3型VWDの原因となる新規遺伝子変異を同定し、患者BOECsを用いて分子病態情報を得る事ができた。
歯根膜微小血管の規則的走行と咀嚼運動の関連性

研究代表者らは、歯根膜微小血管の新生過程において、咀嚼運動と関連した微小血管の規則的な走行を誘導する内皮細胞増殖因子の出現を明らかにするために、以下の検討を行った。1.咀嚼運動を想定した機械的な正弦波刺激を微小血管に加えることができるよう、ハムスター頬袋を用いた既存実験手法に改良を加えた。2.血管内皮細胞増殖因子の局在を生体顕微鏡下で捉えるために、ハムスターに血管増殖因子の抗体を投与し、生体内において経時的に血管増殖因子の出現を観察する手法を確立した。現在は、2の手法を用いて、刺激を与えた後どの程度の時間で如何なる因子が出現するのかについて検討を進めている段階にある。計算力学的解析としては、歯を含めた歯周組織の有限要素モデルを作製し、現在は、微小血管周囲および血管の有限要素モデルを作製するとともに各組織の性状データの設定を進めている。
骨病変のX線学的骨ミネラル量測定方法の開発

1.ディジタルイメージスキャナを用いた高速画像処理システムディジタルイメージスキャナ(シャープJX450)をGPIBてパーソナルコンピュータ(富士通FMII)に接続し、2分以内でX線フィルムの入力を可能にした。この入力系の性能を評価した結果、以下の事が判明した。(1)実用的なピクセルサイズは最小0.143mmである。(2)写真濃度を得るためには出力グレイレベルの対数を取る。(3)測定可能な最大黒化度は1.5である。(4)有効量子化レベルは64階調である。従って、骨ミネラル定量の入力装置としては不十分な性能であった。これを補うために、ソフトウェアの工夫を行ない、X線の線質を硬くした所、従来のマイクロデンシトメータと同程度の被写体厚さのダイナミックレンジを得る目途が立った。画像処理を高速化するため浮動小数点演算ボードを導入し、これを機械語で駆動するソフトウェアを開発中である。2.移植人工骨周囲の新生骨の成長過程の観察家兎下顎骨に移植した高密度ハイドロキシアパタイト周囲の新生骨の成長過程を、移植後、1か月から1年迄、本法および組織学的方法で観察した。新生骨は移植後1か月から石灰化を始め、3か月頃迄に移植したアパタイト周囲を包む様になく。1年後には新生骨は肥厚し成熟した層板骨に置換する。この様子を本法で観察した所、上記の組織学的観察結果とほぼ一致する結果を得た。すなわち、術後1か月では骨ミネラルは検出されず、術後3か月で0.3g/cm^2を検出した。1年後の骨ミネラル量は3か月と同程度だった。3.まとめ本法で骨ミネラル量の変化を非観血的に定量的観察を行えることが判明した。現在薄い被写体のみが観察可能であるが、今後厚い被写体にも応用可能となるよう、改良する予定である。エネルギーサブトラクションを応用して, X線写真から骨ミネラル量を測定する方法を,臨床に応用する体制を確立する事が本課題の目的である.1.画像入力システムの高速化デジタルイメージスキャナ(シャープJX450)を購入して, X線写真の画像入力を高速化した.この結果,これ迄48時間を要した入力が3分となった.この入力装置の特性を評価して,以下の様な結果を得た.直線性:本イメージスキャナの出力値(256段階)は,フィルムの透過光強度に比例する.黒化度2以上では迷光のため直線性は低下する.出力値の精度は,〓段階であった.歪:方眼紙を試料として格子点の位置を測定した所,あるべき位置からの変位は, 250mm離れた点についても, 10画素(0.85mm)であった.解像力:公称85μmの画素の出力値のうち, 15%程が隣接する画素からの影響であった.半値幅は, 100μm程と推定された.以上から,本装置は骨ミネラル量測定システムの入力に使用できる.2.動物実験への応用高密度ハイドロキシアパタイトを家兎下顎骨に移植し, 1, 3, 6か月後に屠殺して下顎骨を摘出した.これを本法で観察した結果, 1か月後では移植した試料片周囲には骨ミネラルの沈着は認められなかった. 3か月後では移植片周囲に, 0.20.3g/cm^2の骨ミネラルが沈着していた.

6か月後では,骨ミネラルの沈着量は約0.3g/cm^2と大きな変化は無かったが,石灰化した領域は広がっていた.また3か月後では新生骨は一層の軟組織層で移植片と隔てられていたが, 6か月後では軟組織層は消失し,石灰化層は移植片に密着していた.この所見は,マイクロラジオグラムによる観察結果と一致していた.1)ディジタルイメージスキャナを用いた高速画像処理システム昨年度にディジタルイメージスキャナは,ダイナミックレンジが狭くその儘では定量分析をし難い事が判明した。このため,(1)複数のピクセルの平均を取る事(2)ホワイトバランスボードを替えて低濃度域高濃度域に分けて入力する事を試みた。この結果黒化度1.8程度迄は定量分析が可能となる目途が立った。しかし,尚ダイナミックレンジが不足のため,錫フィルタに代えてランタンを含む希土類増感紙をフィルタとし,利用するX線の線質を硬くする事でX線コントラストを下げて,被写体に対するダイナミックレンジを広げる事を検討した。この結果,手指骨程度の薄い被写体であれば骨ミネラルの定量が可能となる目途が立った。画像処理を高速化するために浮動小類点演算ボードを導入し,機械語でこれを駆動するリフトウェアを開発中である。2)移植人工骨周囲の新生骨の成長過程の観察家兎下顎骨に移植した高密度ハイドロキンシアパタイト周囲の新生骨の成長過程を,移植後1年迄,本法および組織学的方法で観察した。新生骨は移植後1か月から石炭化を始め,3か月後頃迄に移植したアパタイト試料を包む様になる。1年後には,新生骨は肥厚し成熟した層板骨に置換する。この様子を本法で観察した所,上記の組織学的観察とほぼ一致する結果を得た。すなわち,移植後1か月では骨ミネラルは検出せず,3か月では0.3g/cm^2の骨ミネラルを検出した。1年後では,骨ミネラルの沈着領域は拡大していた。ミネラル量は,3か月とほぼ同じであった以上の様に,本法は薄い被写体中ではあるが,骨病変の骨ミネラル量の変化を,非観血的に定量的観察をし得る。今後,画像処理の高速化と共に,厚い被写体の測定を可能にして,臨床に応用していく予定である。
積極的栄養管理を含めた化学放射線療法施行時における免疫学的指標の変動に関する研究

目的:n-3系脂肪酸の配合割合を高めた医薬品経腸栄養剤(商品名ラコール、100ml中n-3系脂肪酸150mg含有)による積極的栄養管理を行ない、肺癌化学放射線療法施行患者の栄養状態と各種免疫学的指標の変動を追跡し、化学放射線療法(CRT)におけるn-3系脂肪酸を用いた栄養管理の有用性を検討することを目的とした。方法:CRT施行肺癌患者を対象とし、ラコール服用群、非服用群へ封筒法を用いて無作為に割り付けた。CRTの開始前及び開始時から2週間毎に採血を行い、血中サイトカイン濃度をELISAで測定した。結果:対象患者は3例で、男性1例女性2例であった。パクリタキセル(45mg/m^2)とカルボプラチン(AUC=2)の併用化学療法(週1回投与)と放射線治療(2Gy/fr,5fr/w)が全例で施行された。ラコール服用群2例(男性1例女性1例)は、CRT開始時より治療期間8週間を通して1日ラコール600800mlを食事後あるいは食間に服用した。CRT開始時と終了時の体重変化量の平均は-0.4kg、CRT開始時の血清アルブミン値(Alb)の平均は3.9g/dl、CRT終了時のAlbの平均は4.1g/dlであった。体重及びAlbに変化は認められなかった。血中インターロイキン6(IL-6)濃度の推移(開始時→2週目→終了時)は、ラコール服用群(7.6→15.9→1.5pg/ml,0.7→0.7→0.9pg/ml)、非服用群(0.6→0.8→5.0pg/ml)であった。血中可溶型腫瘍壊死因子αレセプター(sTNF RI)濃度の推移は,ラコール服用群(839→1236→856pg/ml,781→715→978pg/ml)、非服用群(630→727→1141pg/ml)であった。考察:CRT施行時にラコールを用いた栄養管理は、IL-6等の炎症性サイトカインの上昇を抑制する可能性が考えられた。
カイラルバッグ模型による核力における非摂動効果の研究

核力をSubnuclear levelからより深く理解する目的をもって、QCD-motivatedな有効理論の中で最も忠実にQCDの特徴を反映しており且π中間子場の効果をカイラル対称性の視点でとり入れるカイラル・バッグ模型に立脚して、研究を行った。この模型では、バッグの周りに存在するカイラル場が、もう一つのバリオンの接近によって、単一のバリオンから変化する様相を通じて相互作用(核力)が現れる。カイラル場の変化はバック内のクオ-ク状態を変化させ、クオ-ク状態はカイラル場に影響を与えるという様に、相互規定的な関係にある。本年度には、この研究の第一歩として、v,dクオ-クよりなる球形のバッグからなる2個のバリオン系を扱った。まず、バッグ間相対距離が無限大のときは、夫々が孤立バリオンとしてhedgehog解をもつとし、それがバッグの接近で変化していく様相を追求した。非線型シグマ模型をカイラル場に選ぶとき、クオ-ク及びカイラル場の方程式を、バッグ表面での境界条件の下で解くことは、数値的方法によらざるを得ない。我々は、その方法として有限要素法を採用した。まず、相対距離の大きい場合に、二つのバッグのスピン・アイソスピンの相対配位を設定する。バッグが接近した時は、この配位を出発値として、iterationを行って正確な解に到達する。実際の計算は典型的な三配位(引力的、斥力的、弱い力)について行った。結果は;(1)カイラル場は二つのバッグに挟まれた領域で増大(減少)が著しく、(2)それに応じてクオ-クのエネルギ-が低く(高く)なり、(3)クオ-クのエネルギ-変化の方が優位となる。(4)2fm以上では、OPEPに一致し、(5)2fm以下では非摂動効果が強く現れる。結論として、この研究の方向が核力の非摂動効果の解明に有効であることが確認でき、今後より現実的な計算をすゝめる足場を得た。
ピエゾ材料を用いた受動型・能動型併用欠陥モニタリング・システムの開発

本研究の目的は、逆問題解析に基礎をおく受動型・能動型併用モニタリング・システムを開発することにある。すなわち、ピエゾ材料の特性を利用して電流負荷を与えることなく構造要素に表れる電気ポテンシャル分布に逆問題解析を適用し、受動的に欠陥をモニタリングする手法を構築するとともに、ピエゾ材料の逆特性を利用して欠陥が検出された部分に向けて能動的に超音波を発振しモニタリングを行う能動型のモニタリング手法を構築する。本年度の検討により、得られた結果を以下に示す。1.受動型電気ポテンシャルGT法のため、ピエゾフィルム上に表れるポテンシャル分布からき裂を同定する逆解析手法を提案した。表面き裂がある場合でも、複数のき裂があり、ポテンシャル分布が干渉する場合においても、さらに干渉が顕著でポテンシャル分布のもつ極値が単数き裂のものと同じになるときでも、提案した手法によりき裂の同定およびき裂個数の推定が可能であることが明らかとなった。2.複合材料中に存在する複合はく離の同定に対する、受動型電気ポテンシャルCT法の適用性を検討した。複合材料中のはく離が存在し、複合材料の表面に貼付したピエゾフィルムに生じる電気ポテンシャル分布を、有限要素法により調べた。ピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布から、はく離の深さ、位置、および大きさを比較的精度よく推定することができた。3.受動型・能動型併用電気ポテンシャルCT法に関する検討として、受動型と能動型の双方が可能なピエゾフィルムを用いたスマートセンサおよび計測システムを開発した。これを用いて、超音波を発振し、応答波を計測した。センサ位置とき裂の相対位置が検出波形に与える影響と明らかにし、センサによって検出された波形を用いたき裂の位置推定が可能であることを明らかにした。すなわち、ピエゾ材料の特性を利用して電流負荷を与えることなく構造要素に表れる電気ポテンシャル分布に逆問題解析を適用し、受動的に欠陥をモニタリングする手法を構築するとともに、ピエゾ材料の逆特性を利用して欠陥が検出された部分に能動的に負荷をかけモニタリングを行う能動型のモニタリング手法を構築する。1.ピエゾ効果および逆ピエゾ効果を考慮した電磁場と応力・ひずみ場の連成解析を効果的に行うため、境界要素定式化を行い、解析プログラムを作成した。解析結果を3次元有限要素解析結果と比較し、境界要素解析手法の有効性を確認した。2.ピエゾフィルム上に表れるポテンシャル分布からき裂を同定する逆解析手法を提案した。有限要素解析を利用したき裂同定シミュレーションを行った。複数のき裂があり、ポテンシャル分布が干渉する場合においても、さらに干渉が顕著でポテンシャル分布のもつ極値が単数き裂のものと同じになるときでも、提案した手法によりき裂の同定が可能であることが明らかとなった。また、AICを用いることにより、き裂の個数の推定ができることがわかった。3.複数き裂を有する試験片にピエゾフィルムを貼付し、試験片に機械的負荷が作用する場合について、ポテンシャル計測実験を行った。測定された電気ポテンシャルに対して逆解析手法を適用した結果、き裂数を含めき裂の同定が可能であることがわかった。4.能動型ピエゾ音響法能動型ピエゾ音響法の基礎的検討として、試験片に貼付されたピエゾフィルムの一部に電圧を負荷し振動を生じさせたところ、音響応答を受信することができた。

すなわち、ピエゾ材料の特性を利用して電流負荷を与えることなく構造要素に表れる電気ポテンシャル分布に逆問題解析を適用し、受動的に欠陥をモニタリングする手法を構築するとともに、ピエゾ材料の逆特性を利用して欠陥が検出された部分に能動的に負荷をかけモニタリングを行う能動型のモニタリング手法を構築する。本年度の検討により、得られた結果を以下に示す。1.複合材料中に存在する2個のはく離の同定に対する、受動型電気ポテンシャルCT法の適用性を検討した。複合材料中に2個のはく離が存在するときに、複合材料の表面に貼付したピエゾフィルムに生じる電気ポテンシャル分布を、有限要素法により調べた。はく離の位置が重ならないときには、はく離の両端に電気ポテンシャルの極値が現れるが、はく離位置が重なるときには、ピエゾ材料の近くのはく離にかくれるはく離の端部に対応する極値が表れないことがわかった。ピエゾフィルム上に表れるポテンシャル分布からき裂を同定するための、階層的な逆解析手法を提案した。有限要素解析を利用したき裂同定シミュレーションを行った。はく離位置が重なるような場合でも、また観測値に3%程度の誤差が混入する場合でも、はく離の位置と深さが推定できることが明らかとなった。また、AICを用いることにより、き裂の個数が2であることを確認することができた。2.受動型・能動型併用電気ポテンシャルCT法に関する検討して、両方が可能なピエゾフィルムを用いたスマートセンサおよび計測システムを構築した。このスマートセンサにより、従来の非接触型測定と同等の精度で接触法による計測が達成できた。さらに、このスマートセンサにより超音波を発振し、その応答波を計測することにより、はく離やき裂を検出しその位置を推定することが可能であることがわかった。本研究の目的は、逆問題解析に基礎をおく受動型・能動型併用モニタリング・システムを開発することにある。1.複合材料中に存在する複合はく離の同定に対する、受動型電気ポテンシャルCT法の適用性を検討した。複合材料中に層が異なる2個のはく離が存在し、それらがZ字状に結合している場合について、複合材料の表面に貼付したピエゾフィルムに生じる電気ポテンシャル分布を、有限要素法により調べた。はく離の位置がピエゾ面に近いときや中間層近くにある場合には、はく離の深さ、位置、および大きさを精度よく推定することができた。はく離の位置がピエゾ面から離れている場合には、はく離の深さの推定結果に多少のずれが出た。複合材料に山形にずれて位置する3個のはく離がある場合について、はく離がピエゾ表面上の電気ポテンシャル分布に与える影響を明らかにした。2.受動型・能動型併用電気ポテンシャルCT法に関する検討として、受動型と能動型方が可能なピエゾフィルムを用いたスマートセンサおよび計測システムを用いて、超音波を発振し、その応答波を計測した。
散乱波の影響を考慮した多層地盤の地震応答解析法に関する研究

サイト特性の評価を行なう場合には,水平に一様な境界面を仮定した1次元地盤モデルを用いて,重複反射法による解析が行なわれることが多い.しかし,このような1次元解析では観測データより得られる結果を十分に説明できない場合が少なくないことが知られている。このような現象の原因として,波動散乱が多くの研究者によって指摘されている。そこで本研究では,地層境界いの不規則性による散乱波が地盤震動特性に与える影響を調べた.このようなに解析に適する手法として反射/透過行列法を選び,これを拡張することによって,地層境界の不規則性によって発生する散乱波を効率良く解析できる手法を提案した。すなわち,曲がった地層境界面をもつ地盤を,波動が伝播する際の位相の変化に着目して反射/透過係数行列の関数形を推定し,さらに近似を行なうことで反射・透過係数行列を直接計算する手法を提案した。その結果,十分な精度を保ちながら,従来の手法に比べ計算時間が大幅に減少されることが確認された。提案手法を用いて,波動の散乱現象を考慮にした震動解析を行ない,波動散乱が地盤の応答性状に与える影響を検討した。散乱現象は地表面応答に対して,(1)周波数依存型の増幅特性を付加したり,(2)水平層を仮定した解析では得られないピークを与えることが確認された。特に散乱に大きく影響する因子は,境界形状の振幅であることがわかった.また,これらの散乱波に地盤震動特性への影響は,反射/透過係数行列の特性からある程度推定できることがわかった.サイト特性の評価を行なう場合には,水平に一様な境界面を仮定した1次元地盤モデルを用いて,重複反射法による解析が行なわれることが多い.しかし,このような1次元解析では観測データより得られる結果を十分に説明できない場合が少なくないことが知られている。特に散乱に大きく影響する因子は,境界形状の振幅であることがわかった.また,これらの散乱波に地盤震動特性への影響は,反射/透過係数行列の特性からある程度推定できることがわかった.
高等学校段階における情報教育実施と評価のためのフィージビリティ・スタディ

研究計画に基づき、次のように研究を遂行した。1.高等学校普通科における情報教育の実態調査:高等学校での情報教育の実態調査を全国約5,000校を対象におこなった。調査結果をインターネット上で情報公開することを前提とし、情報教育に関するデータベース構築の基盤とした。2.大学での情報教育の実態と高等学校での情報教育に期待する事柄に関する調査:調査対象を文系情報学科、理工系大学、一般教育・教員養成系大学および新課程での情報教育関連学科の4つに分け、それぞれの立場から、1)高等学校段階で実施して欲しい教育内容、2)入学生に求める素養、3)現在実施している情報教育の内容とそれに際しての問題点などに関する意見を求めた。3.企業内情報教育の実態と企業から高等学校段階の情報教育に期待する事柄に関する調査:情報教育を制度化することへのニーズが高い産業界を対象に、一般的な意見を求めるために高等学校段階での情報教育に関する調査をおこなった。既に報告されているいくつかの結果を考慮しつつ、具体的な実施カリキュラムを提示し、意見を求めた。4.大学における情報教育関連の教員養成に関する実態調査:教員養成系大学や一般大学における教職課程での情報教育実施能力養成(プレサービス・トレーニング)に関する実態について調査・分析し、提案するカリキュラム内容の教授を実践できる能力を育成するための改善策を提案した。以上の調査結果に対し、総合的な分析を施し、高等学校段階における情報教育実施に関わる社会的・教育的影響等の諸問題を整理し、それらの解決策の提案をまとめ、報告書を作成した。大学との連続性を考慮した情報教育カリキュラムの開発と評価を念頭におく場合、高等学校段階の情報教育が生徒を受け入れる側である大学、ひいては企業にどのように評価されるのか、あるいは、どのような教育が期待されているのかという問題を切り離して考えることはできない。そこで、当初の計画では実態調査の対象を高等学校のみとしていたが、カリキュラムの内容や構成を総合的に評価するために、大学(文系情報学科、理工系大学、一般教育・教員養成系大学および新課程での情報教育関連学科)および企業においても実態調査をおこなうよう範囲を拡大した。本年度は以下に示すような実態調査を中心に研究をおこなった。・高等学校普通科における情報教育の実態調査高等学校での情報教育の実態調査を全国の高等学校普通科を対象におこなった。これは調査結果をインターネット上で情報公開することを前提としており、情報教育に関するデータベース構築の基盤とすることを意図している。・大学での情報教育の実態と高等学校での情報教育に期待する事柄に関する調査調査対象を文系情報学科、理工系大学、一般教育・教員養成系大学および新課程での情報教育関連学科の4つに分け、それぞれの立場から、1)高等学校段階で実施して欲しい教育内容、2)入学生に求める素養、3)現在実施している情報教育の内容とそれに際しての問題点などに関する意見を求めた。特に、教員養成系大学に対しては、情報教育の教員養成との関連もあり、直接教員養成にあたっている複数の専門家にインタビューをおこなった。・企業内情報教育の実態と企業から高等学校段階の情報教育に期待する事柄に関する調査情報教育を制度化することへのニーズが高い産業界を対象に、一般的な意見を求めるために高等学校段階での情報教育に関する調査をおこなった。同時に、企業内情報教育の実態とその問題点についても調査した。これらの実態調査に加えて、国内外の既刊の報告書や関連学会等の資料を調査し、典型的実践事例の収集ならびに分析をおこない、情報教育実施に伴う問題点や実施に際するアイディア等を抽出した。

2.大学での情報教育の実態と高等学校での情報教育に期待する事柄に関する調査:調査対象を文系情報学科、理工系大学、一般教育、教員養成系大学および新課程での情報教育関連学科の4つに分け、それぞれの立場から、1)高等学校段階で実施して欲しい教育内容、2)入学生に求める素養、3)現在実施している情報教育の内容とそれに際しての問題点などに関する意見を求めた。3.企業内情報教育の実態と企業から高等学校段階の情報教育に期待する事柄に関する調査:情報教育を制度化することへのニーズが高い産業界を対象に、一般的な意見を求めるために高等学校段階での情報教育に関する調査をおこなった。既に報告されているいくつかの結果を考慮しつつ、具体的な実施カリキュラムを提示し、意見を求めた。4.大学における情報教育関連の教員養成に関する実態調査:教員養成系大学や一般大学における教職課程での情報教育実施能力養成(プレサービス・トレーニング)に関する実態について調査・分析し、提案するカリキュラム内容の教授を実践できる能力を養成するための改善策を提案した。以上の調査結果に対し、総合的な分析を施し、高等学校段階における情報教育実施に関わる社会的・教育的影響等の諸問題を整理し、それらの解決策の提案をまとめ、報告書を作成した。