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新生児医療におけるディベロップメンタルケアの展開と専門職養成の循環システムの構築

本研究は、早産児・低出生体重児とその家族の発達支援のための実践的かつ高度のディベロップメンタルケア(Developmental Care:DC)の知識と技術を備えた高度専門職者(Developmental Care Professional: DCP)を養成するための教育プログラムを開発し、NICU等においてDCを推進するチームリーダーを育成することで、DCの発展と人材養成の好循環システムを創出することを目的とした。本研究により、新生児医療におけるDCの発展と人材養成の好循環システムを形成し、新生児医療の質的転換を図り、我が国の新生児医療のレベルの発展に寄与することができた。<研究目的>本研究では、新生児医療におけるDC(発達ケア:Developmental Care)をさらに発展するため、これまでに構築したDCモデル施設を基盤として、実践的かつ高度のDCの知識と技術を備えた高度専門職者(Developmental Care Professional: DCP)を養成する教育プログラムを開発し、DCの展開と人材養成の好循環システムを構築することを目的としている。<平成27年度の計画>DCP教育プログラムを開発することを目標とした。DCP教育プログラムは、1)子どもや家族の発達を支援する専門職者として倫理的態度を涵養し、2)児と家族の発達やその発達過程に伴う医学・心理的知識、および3)DCの理論的な基礎である神経行動発達学と、DCのフレームワーク(「家族中心のケア」「個別的なケア」の理念)を学び、3)DCの理論的背景を基礎としたケア技術(具体的な実践方法)を取得することを目的とした専門職者のための教育プログラムである。<平成27年度の成果>DCP教育プログラムを検討し開発した。その全体構想は、1DCの基礎教育(講義)、2DC実践トレーニング(演習)、3自己トレーニングの3つのステップからなる。1DCの基礎教育はi)DCの理念と専門職者の倫理、ii)DCの理論的背景となる神経系の発達学と行動発達学、および児と家族の医学・心理的な発達過程、iii)DCの実践的フレームワークとなる「家族中心のケア」「個別的なケア」の考え方、iv)これらの基礎理論を背景をとした具体的なDCの実践について学習する(1日間)。2DCの実践トレーニング:i)DCモデル施設において、対象児の行動観察トレーニングと、ii)ケアプランの立案に基づくケアの実践演習を行う(1日間)。3自己トレーニング:i)各受講生の所属する施設で自己学習を行い、ii)5例のレポートを提出する、というプログラムから構成した。研究期間内における研究目標は、1)1年目にDCP養成のための教育プログラム(以下、DCP教育プログラム)を開発し、2)2ー3年目にはDCP教育プログラムを実施して、全国に20名程度のDCPを養成することを目標としている。また3)3年目には、DCP養成の効果(早産・低出生体重児の脳発達、児の神経行動発達(認知、行動、情動)、親子の愛着形成と親の育児行動、およびDCP育成施設におけるDCの組織的取り組みやケアスタッフのケアに関する技術の改善等の観点から効果を検証する。という計画であり、1年目(平成27年度)の目標は達成でき、計画通り進行している。我が国の早産・低出生体重児の出生割合は増加傾向にあり、救命された早産・低出生体重児から発達障害をもつ子どもの割合が高いことが指摘されている。今日の新生児医療では、早産・低出生体重児の救命を図るとともに、子どもと家族の発達とQOLを支援することが大きな課題である。そのためには、早産・低出生体重児の治療環境やケアの「質」を改善することが、早産・低出生体重児の脳発達の正常化を図り、将来の認知・情緒・行動の心の発達を育み、また児と家族の関係性や育児の支援にも有効であると考えられる。このような新生児医療及びケアの質を改善し、児と家族の発達を支援するため、本研究ではケアにかかわる専門職者(医師、看護師、臨床心理士、リハビリ関係職種など)にディベロップメンタルケア(DC)の理念と知識、技術を関するDC教育プログラムを開発し、実践的かつ高度のDCの知識と技術を備えた高度専門職者(DC専門職者)を養成することを通して、DCの展開と人材養成の好循環システムを構築することを目的としている。平成27年度には、1)子どもや家族の発達を支援する専門職者として倫理的態度、2)児と家族の発達や児の発達過程に伴う医学・心理学・神経科学的知識、3)DCの理論と実践に基づく「家族中心のケア」「個別的なケア」のケアの理論的背景、4)DCの実践的ケア技術を取得することを目的とした教育的・支援的なプログラムを開発した。平成28年度は、DC教育プログラムの実施にあたって、プログラムの教育教材の開発・作成と、DC教育プログラムによる研修会を実施した。15名の看護師・理学療法士・臨床心理士が受講し、受講後アンケート結果の分析から、DC教育プログラムは受講者の臨床スキルを高め、児と家族へのケアと支援、並びに施設におけるDCの推進につながる成果が期待できると考えられた。当初の計画通りに、平成27年度はDC教育プログラムの開発を行い、平成28年度にはその教育教材を開発・作成した。またDC教育プログラムに基づいた研修会を実施した。DC教育プログラムの研修会は4回開催し、看護師・理学療法士・臨床心理士の受講者15名が受講した。

現時点の成果評価は、受講者のアンケート調査や聞き取り調査から、1)新生児・早産・低出生体重児の神経行動発達の理解が進んだ、2)DCの理論と実際、及びNIDCAP(Newborn!Individualized!Developmental!Care!and! AssessmentProgram)モデルについての知識が得られた、3)実践的かつ具体的に、児の行動観察方法を学ぶ機会が得られた、4)児の行動観察から、より適切なケア環境やケア提供を実践的に学ぶことができ、臨床活用に有益であった、5)児の行動から神経行動発達のアセスメントの方法を学ぶことができた、6)DCの理論と実践が児と家族の成長・発達を促すうえで重要であることを再認識できた、7)DC教育プログラムでの学びを所属施設でも広めていきたいなど、DC教育プログラムに対する肯定的な意見であった。従って、開発したDC教育プログラムは、受講者のケアに対する意識変化、児の観察スキルとケアスキルの向上、児と家族交流の促進、組織的なDCの推進につながる教育プログラムあると考察した。平成29年度は、継続してDC教育プログラムも実施しながら、児の成長と発達(短期的な神経行動発達)、親子の愛着形成と育児の状況、ケアスタッフのケア技術や意識変化、組織的なDCの取り組みなどについて研究成果の分析と検討を行なう計画である。また平成29年度後半には、これらの研究成果と事業の実績を評価して、学会や関連セミナー、論文等で公表する計画である。<研究目的>本研究では、新生児医療におけるDC(発達ケア:Developmental Care)をさらに発展するため、これまでに構築したDCモデル施設を基盤として、実践的かつ高度のDCの知識と技術を備えた高度専門職者(Developmental Care Professional: DCP)を養成するための教育プログラムを開発し、その効果を検証することで、DCの展開と人材養成の好循環システムを構築することを目的とした。<研究成果>1)DCP教育プログラムの開発:1子どもや家族の発達を支援する専門職者として倫理教育、2新生児・早産児と家族の発達やその発達過程に伴う医学・心理的知識、3DCの基礎理論となる神経行動発達学、4DCのフレームワーク(行動観察・家族中心のケア・個別的なケアなど)からなるケア技術の取得、の4つを柱としたDCP育成のための教育モデルを構造化した。2)DCモデル施設の構築:教育プログラムを実施したDCのモデル施設を国内8施設に構築し、我が国のDCを推進する基盤を創出した。3)DCモデル施設における教育プログラムの効果の検証:DCモデル施設に管理されている児と家族、およびスタッフを対象として、児の成長と発達(短期的な神経行動発達)、親子の愛着形成と育児の状況、ケアスタッフのケア技術や意識変化、組織的なDCの変革などを検討した。その結果、1児で神経行動の安定化と発達傾向、2親の心理・育児評価(ケア参加、母子相互作用、肯定的な心理変化、育児姿勢、3ケアスタッフの評価(ケア技術の向上、ケアに対する意識変化など)に肯定的な変化がみられた。以上より、我が国の新生児医療におけるDCの発展と展開、それを担う人材養成(DCP)の好循環システムの基盤を形成し、新生児医療におけるDCの標準的な実施と普及につながったと結論した。
「仕事」の多様性と変容に関する人類学的研究-ジェンダー視点による国際比較

本研究では、日本、オランダ、イタリア、ブルガリア、マレーシアという5つの異なる社会において、広い意味での「仕事」をめぐる事象や社会通念が、それぞれの社会におけるジェンダー規範や政治的・経済的変化との相互作用の中で、どのように変容し、あるいは維持されてきたかという問題を比較・検討した。その結果、何が仕事で、何が仕事でないか、といった区分も含め、多様な労働観が各社会に存在すること、また急速な産業化、政治体制の変化、社会政策の展開などが、仕事の水準をめぐる規範や特定の労働の担い手などに変化をもたらす過程を明らかにできた。平成17年度は、平成17年6月、11月、平成18年3月の3回にわたって研究会を開催し、これまでの研究成果および今後の研究計画について発表・意見交換を行った。また、研究メンバーは各自の調査対象地において現地調査を実施した。1研究会での発表テーマ第1回本研究遂行にあたっての問題意識の共有、枠組みの説明、研究計画の確認第2回中谷文美「仕事としての儀礼-バリ社会における儀礼労働の意味と変化のゆくえ」石川登「東マレーシア北部クムナ川流域社会におけるkerjaの諸相」第3回金野美奈子「仕事世界をめぐる経験的・規範的ジェンダー分析の課題」宇田川妙子「イタリア社会における仕事/労働にかんする予備的考察」2各メンバーの調査・研究実施内容中谷文美は、オランダにおいて、ワークシェアリングやパートタイム労働の均等待遇、労働時間調整の導入を始めとする労働慣行の変化をめぐって、学術文献、官公庁の資料、新聞・雑誌記事の検索・閲覧およびインタビューを実施した。宇田川妙子は、イタリアのローマおよびトレントにおいて労働界における第3セクターの役割やそこでの男女の労働状況をインタビューしたほか、より広範なイタリアの労働事情に関する文献調査・聞き取り調査を実施した。石川登は、マレーシアのサラワク州において、北部クムナ川流域社会における多様な生業従事者の労働観をめぐるフィールド調査を行った。金野美奈子は、日本における仕事世界のジェンダー分析にあたって必要な理論的考察およびデータの検討を行った。研究協力者の松前もゆるは、ブルガリアにおいて、ポスト社会主義期の男女の労働状況をめぐる調査を、とくに移動労働の問題を中心に実施した。平成18年度は、2006年6月25日、2007年11月19日の計2回、研究会を開催した。その内容は以下の通りである。また、各研究分担者および研究協力者は、前年度に引き続き、各自の調査対象地域において、現地調査を実施した。1研究会の内容第1回:松前もゆる氏(研究協力者)による報告「ポスト社会主義期ブルガリアにおける<仕事>に関する分析に向けて体制転換の経験とジェンダー」田沼幸子氏(外部からのコメンテーター)による報告コメント「社会主義の<非常期間>に働くということキューバの事例から」第2回:今年度すでに実施した調査成果の報告・今掘恵美氏(外部コメンテーター)によるコメント2研究分担者・研究協力者の調査・研究実施内容中谷文美は、オランダにおいて、パートタイム労働の正規化をめぐる社会政策の変遷過程に関して資料収集を行ったほか、主として子育て期にある女性の働き方の選択に関して、対面インタビュー調査を実施した。宇田川妙子は、イタリアのおいて、近年の労働事情の変化を中心に情報・資料収集を行い、またローマ近郊都市において住民対象のインタビュー調査を実施した。石川登は、マレーシアにおいて、サラワク北部クムナ川流域社会における労働過程を対象として現地調査を実施した。金野美奈子は、多層的<仕事>概念とジェンダーの関係性に注目し、ワークライフスタイル選好の個人間多様性に関する理論研究のレビューを行ったほか、南アフリカにおいて開催された国際社会学会第16回大会において発表した。研究協力者の松前もゆるは、ブルガリアにおいて、ポスト社会主義の労働状況の変化や<仕事>観の変遷に関するインタビュー調査および文献調査を実施した。各研究分担者および研究協力者は、前年度に引き続き、各自の調査対象地域において、現地調査を実施したほか、最終年度の成果取りまとめに向けて、入手データの分析を進めてきた。中谷文美は、今年度は2回にわたってオランダで調査を行い、政策関連文書を入手したほか、これまでのインタビュー対象者の枠をさらに広げ、異なる属性の男女にインタビューを実施した。宇田川妙子は、イタリアの都市において、町在住の人々、とくに若い世代のライフヒストリーの聞き取りを実施したほか、イタリアの労働政策、イタリア人の労働観をめぐる関連文書を入手ししたほか、これまでのインタビュー対象者の枠をさらに広げ、異なる属性の男女にインタビューを実施した。宇田川妙子は、イタリアの都市において、町在住の人々、とくに若い世代のライフヒストリーの聞き取りを実施したほか、イタリアの労働政策、イタリア人の労働観をめぐる関連文書を入手した。石川登は、引き続き東マレーシアのクムナ川流域社会を対象とし、とくに「労働」「仕事」をめぐる語彙的意味と社会的文脈の歴史的変化について調査・考察を行った。金野美奈子は、主としてジェンダーと労働をめぐる理論的文献の読み込みを行った。

松前もゆる(研究協力者)は、EU加盟を背景とするブルガリアの労働状況の変化に関する調査を実施した。このほか、平成19年度は2007年7月15日、2008年2月27日の2回にわたって研究会を開催した。まず、第1回の研究会では、ゲストスピーカーとしてお招きした阿部真大氏(学習院大学非常勤、社会学)より、これまで調査してこられたバイク便ライダーやケアワーカー、さらに配管工といった事例に即して、現代日本社会における労働の現況および労働観をめぐっての研究報告があり、外部からの参加者も含め活発な意見交換が行われた。また、研究分担者の石川登氏が、昨年度末に実施した現地調査について報告した。第2回研究会では、今年度各自が実施した現地調査の内容を全員が報告したほか、来年度の学会発表および成果取りまとめに向けて、全体で討論を行った。最終年度となる平成20年度は、日本文化人類学会の研究大会において分科会を組織するほか、メンバーの一部がアメリカ人類学会の年次大会で発表を行う予定である。今年度は最終年度であるため、個別調査は実施せず、成果のとりまとめに向け、本研究課題と密接なつながりを持つ二つの学会において口頭発表を行った。1.日本文化人類学会第42回研究大会(5月31日6月1日、於・京都大学)において、分科会「<仕事の人類学〉が拓く地平一労働・ジェンダー・社会変容」を開催し、中谷文美(研究代表者)、宇田川妙子(連携研究者)、石川登(連携研究者)、松前もゆる(研究協力者)が発表を行った。この分科会には外部コメンテーターとして、姫岡とし子氏(筑波大学教授)を招き、ヨーロッパの労働・家族史を背景とする専門的見地からのコメント・助言を仰いだ。3.これまでの研究成果を振り返る総括的議論を2009年10月25日に実施した。過去4年間の個別調査を踏まえた研究会における議論や学会での成果発表を通じて明らかになったことは、文化人類学の手法と経験を生かして「仕事」や「働くこと」の実情や社会的評価にアプローチすることにより、従来の労働研究を席巻してきた市場中心主義的労働観の相対化の道が拓かれ、より豊かで多様な労働観の提示が可能になるということである。とくに本研究の枠組みの中では、各調査対象地での労働や仕事にかかわる語彙の収集と分析を通じて、当該社会特有の労働観やその変容を明らかにすることに務めたが、さらに「労働の場所」の変化の重要性や、男性労働者を取り巻く状況について従来のような「一般労働者」という枠組みではとらえきれない側面にさらに注目する必要性が浮かび上がってきた。なお、本研究は研究協力者1名を含む5名から成る小規模の研究組織であったが、さらに多くの地域を対象に加え、さまざまな角度からこのテーマを追求するため、国立民族学博物館主催による共同研究として応募したところ、「ジェンダー視点による<仕事>の文化人類学的研究」として採用された。平成20年10月より、総勢12名(21年度からは15名)の共同研究プロジェクトとして取り組みを継続する。
流況平滑化河川での植生進出と微地形変遷に対する水理学的検討

本研究では、河道への初期の植生進出について物理的検討手法の構築を目指す。4項目に分け、流域や粒径により整理した知見を記す。1.微地形による局所流と細粒土砂堆積の関連性の検討:小河川改修後の裸地の観測から細粒分(粘土、シルト)の堆積は草本域以外でほぼ見られず、かつ土砂濃度の局所性が堆積量評価に影響することが示された。庄内川の観測では、砂分の堆積が大規模な流れ構造に依存する可能性が示唆された(赤堀)。揖斐川と長良川の高水敷掘削後の再堆積状況について調査し、さらにウォッシュロード濃度の採水調査を実施した。結果、自然堤防帯の高水敷に再堆積する土砂は、量質とも河川の土砂流送特性による影響を強く受けていた(原田)。また本研究の特徴的手法であるポール型カメラの発展として、平成30年7月豪雨時の土砂災害発生地点(西予市)の3次元地形を作成した(石黒)。2.植生群後流と浮遊砂粒子応答スケールの比に対する浮遊砂堆積条件の一般化:実験から、土砂濃度フラックスの鉛直分布の差が草本域の局所的細粒分堆積の一因であることを推測した(赤堀)。札内川の試験放流前後の粒径分布を観測し、さらに実験により急流河川の高水敷樹木群における浮遊砂形態の細砂の動態を検討した。結果、樹木による細砂の捕捉は限定的であり地形変化に大きく影響しなかった。ただし掃流形態を取り得ることから表層の粒度変化には大きく影響すると考えられた(川村)。3.初期植生進入過程の物理的機構によるシナリオの確定、および4.初期の植生進入に対する物理的機構に基づく解析手法の確立:簡易な浮遊砂モデルによりセグメントスケールでの堆積土砂の粒度構成が表現された(原田)ほか、一般的な平面2次元解析によりリーチスケールでの細粒分以外の堆積状況が説明された(赤堀)。一方で細粒分の堆積の定量的評価は、地空間的な濃度フラックス変化に依存することが推測された。本研究は、河道内植生進出の初期段階の物理的機構を記述可能な予測検討手法の構築を目的とする。平成28年度は、以下の3つのタスクにおける要素的研究を実施した。1.微地形による局所流と細粒土砂堆積の関連性の検討、および2.植生群後流と浮遊砂粒子応答スケールの比に対する浮遊砂堆積条件の一般化:ここでは微地形の測量と細粒土砂堆積の調査を実施した。土砂の流送特性(河床材料の粒度分布、河川流況)が異なる揖斐川、庄内川について現地調査を行い、掘削サイトにおける土砂の再堆積状況、微地形の特徴、微地形と植生の関係性について検討を行った。現地調査の結果、両河川に共通して見られる植物種の生態や形態が、土砂堆積に及ぼす影響の観点からいくつかのタイプに分類できる可能性が示唆された(原田、赤堀、片桐)。また庄内川ではH28年9月の出水の前後でSfMーMVSに基づく微地形測量を実施し、地形変化の状況を高解像度で把握した。この際、UAVの使用が困難な状況でも対応可能なポール取り付け型のカメラによる高所撮影を適用した。結果から、草本による植生群が、捕捉した細粒土砂を出水期間中保持する傾向があることがわかった(赤堀、石黒)。さらに庄内川を対象としたH27年9月出水の数値解析と現地細粒土砂堆積の比較からは、植生後流周波数と堆積土砂粒径の関係性が、現地河川と水理実験では必ずしも一致しないことが確認された(赤堀、石黒)。3.初期植生進入過程の物理的機構によるシナリオの確定:水路実験より河床形態と種子の定着特性を把握するとともに、植生分布の違いが流路変動特性に及ぼす影響について検討した。その結果、植生分布の違いは流路本数の減少と流路変動に明瞭な影響を与えることがわかった(川村)。また前述のH28年9月出水の庄内川での土砂堆積の検討からは、草本域が継続的な微高地形成を助長する傾向を示したと考えられる(赤堀、石黒)。研究実施計画において予定していたタスクに関しては、揖斐川や庄内川を対象とした高頻度観測(赤堀、原田、石黒、片桐)、寒地土木研究所での実施となる水理実験(赤堀、川村)共に、順調に計画を実施できたと考えている。揖斐川での観測はH28年度内の実施回数は限られていたが、十分に存在する既往研究データを補足するものであり、担当者間での情報共有するための現地観測が主体となった。庄内川での観測は、主に2箇所の観測サイトにおいて、各3回程度の観測を実施し、年間を通して現地における微地形および植生の繁茂状況の変化を追跡し検討することが可能であった。寒地土木研究所での水理実験に関しては、基礎的な知見として植生分布がもたらす河床変動への影響の検討を実施した。これらの成果を通し、草本を主体とした植生に関しての初期の進出と、細粒土砂の堆積について、おおよそのメカニズムに関し理解が進みつつある。一方で、当初に想定していた植生後流周波数を中心とした物理的なパラメータからの説明に関しては、現地河川での適用性について十分でないことが判明しており、別の要因を検討するための水理実験の実施が必要となった。これに関しては既に予備的検討を完了している。なお、研究実施計画においてH28年度の主要な検討項目として挙げていた、十勝川水系札内川での人為的なフラッシュ放流(事業実施者:北海道開発局帯広開発建設部)については、実施予定期間の水位等の状況のために事業自体が実施されなかった。

この計画出水前後の観測を詳細観測サイトとして予定していたため、集中観測による詳細なデータが得られていない状況である。さらに同年8月の北海道豪雨災害による被災状況を鑑みると、研究計画年度内の計画出水に関しては実施が不透明な部分がある。このため、当面は前述の揖斐川や庄内川での観測の比重を増やす予定である。本研究は、河道内の植生進出初期の物理的機構を予測可能な検討手法の構築を目的とする。平成29年度は以下4点のタスクを実施した。1.微地形による局所流と細粒土砂堆積の関連性の検討および2.植生群後流と浮遊砂粒子応答スケールの比に対する浮遊砂堆積条件の一般化:木曽川水系揖斐川および長良川を対象とし、高水敷掘削後の土砂再堆積状況を出水期にモニタリングした。揖斐川では掘削後10年以上が経過してもシルト・粘土クラスの堆積が継続しているのに対し、長良川では掘削後数年経過しても堆積が進んでいないことが確認された(原田)。急流河川である十勝川水系札内川では、過去のフラッシュ放流前後の河床材料の粒度変化を調査した。高水敷上ではほぼ地形変化が認められなかったが、細砂成分の割合が著しく増大することが確認された。急勾配複断面河道を想定した水理実験の結果からも、掃流砂・浮遊砂の混在領域に分類される条件下で、大きな堆積は生じずとも、その砂粒子が表層の粒度変化に大きく寄与する可能性が示された(川村)。3.初期植生進入過程の物理的機構によるシナリオの確定:庄内川では草本の進出した河道での微地形の変遷について検討を行った。数値解析との比較から、堆積傾向領域では草本が倒伏した上で主たる河床材料に被覆され得ること、浸食傾向領域では進出した草本が細粒土砂を保持し微高地の群落を維持し得ることがわかった。また大井川下流における出水前後での予備調査を含む観測の結果、河床材料の被覆による草本の消失を確認した(赤堀、石黒)。4.初期の植生進入に対する物理的機構に基づく解析手法の確立:揖斐川、長良川について、簡易な浮遊砂モデルにより堆積傾向の分析を行なった。揖斐川の堆積土砂の粒度構成はモデルにより良好に表現されたが、長良川については良好に再現されず、流域から供給されるウォッシュロード濃度に違いがある可能性が示唆された(原田)。研究実施計画において予定していたタスクに関し、揖斐川や庄内川を対象とした高頻度観測に加えて、本年度からは長良川や大井川での観測も実施することで、河川の特徴に応じた細粒土砂の振る舞いに関し順調に情報が増加している(赤堀、原田、石黒)。これらの観測結果に関しては、前年度に得られた知見を裏付ける方向での成果が得られており、進捗状況は良好である。一方で研究実施計画において詳細観測サイトとして挙げていた十勝川水系札内川での人為的なフラッシュ放流(事業実施者:北海道開発局帯広開発建設部)については、H28年度に当日の気象条件から未実施であったのみでなく、H28年8月北海道豪雨災害の影響を受けて、H29年度も実施が見送られた。新たなデータの入手が困難な状況ではあるが、過去の観測結果が十分に存在しており、それらを検証することで、急流河川の高水敷における地形変化に対する細粒分の影響を考察することが可能であった(川村)。
トランスポゾンの増幅・転移が遺伝子発現ネットワークを進化させた可能性を探る

我々はツメガエルにおいて長期間転移活性を保持しているトランスポゾンが遺伝子発現ネットワークの進化に関与してきた可能性について調べた。ゲノムデータからT2-MITEトランスポゾンを網羅的に探索・分類する手法を開発し、探索を行なった。またそれらのトランスポゾンが遺伝子に対してどのような位置に挿入されているかを解析し、遺伝子発現のデータも参照して、遺伝子ネットワークの進化に関与してきた可能性のあるT2-MTIEトランスポゾンを見つけた。[目的]DNA型トランスポゾンは同じホスト内で長期間転移活性を保って存続するのは難しいと一般に考えられてきた。ところが我々は数千万年以上もの長期間、ツメガエルで活性を保ってきたらしいMITE型トランスポゾンファミリー(T2-MITE)を発見した。本研究では「これらのMITEsが転移・増幅によって遺伝子発現ネットワークの進化を促し、ホストに利益をもたらしてきたために自然選択により保存されてきた」という仮説を検証する。[計画](1)Joint Genome Institute (JGI)が公開しているネッタイツメガエル(Xenopus tropicalis)ゲノムデータおよびEnsemblが公開しているアノテーションを用いて、ゲノム配列中のMITE由来配列(MDS)が遺伝子に対してどのような位置(上流、下流、エクソン、イントロン等)に挿入されているかを調べる。(2)National Center for Biotechnology Information (NCBI)の遺伝子発現バンク(GEO)で公開されているマイクロアレイデータを用いて、挿入されたMITEとMDS近傍遺伝子の発現パターンの間に相関があるかを調べる。[成果]Ruby言語で開発したプログラムにより解析を行ない、(1)T2-MITEの16サブファミリーのうち、ある1つのサブファミリーが遺伝子の5'上流近傍に挿入される傾向が有意に高いことを明らかにした。(2)上流近傍に同じサブファミリーのMITEが挿入された遺伝子間に発現相関があるかを、組織ごとのマイクロアレイデータを用いて解析した結果、前述のサブファミリーのMITEが挿入された遺伝子群は他のサブファミリーが挿入された遺伝子群に比べ発現相関が強いことが示された。以上の結果は我々の仮説を支持し、今後、実験的な解析を進めて行く上での基盤となるものである。ところが我々はツメガエルのMITE型トランスポゾンファミリーT2-MITEのいくつかのサブファミリーが数千万年以上もの長期間、活性を保ってきたらしいことを発見した。[計画]昨年度はT2-MITE由来配列(MDS)近傍遺伝子の探索を行ない、いくつかの遺伝子を同定した。そこで本年度は(1)これらのMDS近傍遺伝子の発現パターンの解析、(2)MDSを含むプロモータ領域の単離と発現解析用ベクターの構築、を計画した。[成果]上記(2)の計画についてはニシツメガエルの系統的に離れた2つの純系(Nigerian系統、Asashima系統)からPCRによってプロモータ領域の単離を行なった。一方、ニシツメガエルのゲノムデータ解析をより詳細に進める中で、新しい事実が明らかになった。すなわち、T2-MITEは末端にAGGRR配列をもつものと従来考えられてきたのが、実は末端コンセンサス配列は必ずしもAGGRRとは限らず、他のモチーフをもつ場合もあることが判明した。そのため当初の計画を進めるにあたり、以前より広くT2-MITEの探索を行なっておく必要が生じてきた。そこで我々は以前開発したT2-MITEの検索・分類プログラムの改良を行ない、AGGRR以外のモチーフをもつT2-MITEについても幅広く検索が可能になる解析手法を開発した。この手法を用いてツメガエルおよび他のいくつかの動物において新しいT2-MITEのサブファミリーを同定することもできた。これらの成果は上記(1)(2)の計画をより着実に進めて行くための基盤となるものである。[計画]昨年度はT2-MITEを検索・分類する新たな手法を開発し、ニシツメガエルゲノムにおいて新規のものを含むT2-MITEのサブファミリーの分類・同定を行なった。本年度はその成果にもとづき、T2-MITEが5'上流領域に挿入された遺伝子の発現調節の解析を行なう事を計画した。[成果]昨年度に続き、T2-MITEを含むプロモータ領域のPCRによる単離、塩基配列の解析、ベクターの構築等を進めてきた。

ところがその過程で、これまで公開されていなかったアフリカツメガエルのゲノム情報がopenになるという新たな状況が生じた。この事態を受け、計画をより練られたものにするために、アフリカツメガエルゲノムにおいてもトランスポゾンの分類・同定、転移活性の推定、ゲノム上の分布様式等を調べる必要に迫られた。そこで新たな解析手法の開発も行ないつつ、アフリカツメガエルゲノムを用いてこれらの解析を行ない、ニシツメガエルとの比較解析も行なった。その結果、アフリカツメガエルにおいても長期間活性を保っているT2-MITEが存在すること、しかしその構成はニシツメガエルと異なる部分も多い事が示唆された。この成果はツメガエル属におけるトランスポゾンと宿主の長期的な共進化を解析していく上で基礎となる成果である。実績概要に記したように、計画を進める中でT2-MITEについての新しい事実が明らかになり、より堅実に計画を進めるためには、その事実に基づいた新たなゲノムデータ解析を行なっておく必要が生じた。そこで戦略的観点からそのための新しい解析手法の開発に注力し、当初の実験計画の遂行は一時保留した。計画の完遂はできなかったものの、この解析手法を開発したことにより別方面での成果が得られ、また当初の計画についても今後より精密な形で進めることが可能になったため、全体としては順調だと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究成果により、T2-MITEファミリーが従来考えられていたより広いスコープをもつことが明らかになったので、今後はこの知見にもとづいて、遺伝子発現ネットワークの進化に関与した可能性のあるT2-MITE由来配列の探索を再度おこない、その結果にもとづいて実験計画を再検討する。
植物における水・物質循環機構の流体工学的解明

植物細胞内流れ(細胞質流動)と成長に関わる物質輸送の関係解明を行うことを目的に研究を行ってきた。マイクロPIV可視化計測による細胞内流動計測および蛍光法を用いた葉脈の流れを可視化した。サップフローメータによる維管束内流量計測を通じ、植物における新らたな非侵襲型流量計の開発の可能性を検討した。葉に穴を開け一部の葉脈をカットし、その影響について調べ葉脈の流れにおけるロバスト性を明らかにした。植物細胞内流れ(細胞質流動)と成長に関わる物質輸送の関係を解明するために、マイクロPIV可視化計測によるオオカナダモの細胞内流動計測を行った。マニピュレータに取り付けられたインジェクターで細胞内に可視化用ナノ蛍光粒子を注入し、その動きから本当に何らかの液体(細胞質基質)が流動しているのかということを確認した。その結果、蛍光粒子は通常の顕微鏡で観察される顆粒(細胞小器官)の動きと同じ動きをしていることが明らかになった。すなわち、細胞質基質に流動が認められるということである。まだ残る疑問は流動と顆粒との運動にどのような相関があるか、ということである。すなわち、顆粒の動きがその場の流動とどのような関係があるかということである。これに関しては次年度以降で研究していくことになる。もう一つの研究は、樹木における水の流れを解明することである。根から吸い上げた水が最終的に葉から蒸散するとすると、その終端の葉における流れを観察することで吸い上げる機構を明らかに出来るのではないか、という観点から研究を行った。ナンテンの葉を用いて、葉脈の流れを可視化計測した。蛍光溶液を吸わせることによって、その付け根から葉脈網に行き渡る様子を観察した。水の吸い上げの機構として、気孔からの蒸散、細管の毛細管現象、細胞間の浸透圧、等がある。これらの内どれか一つが正解であるということはないと思われるので、それぞれの吸い上げに及ぼす寄与度を調べた。それには、葉の気孔をロウで潰したもの、細胞を取り去ったもの、穴を開けて葉脈を分断したもの、を用い、それらの結果から連立方程式を解く形で、寄与度を調べた。その結果、吸い上げに蒸散がほぼ60%寄与していることが分かった。ただし、ミクロ的にどのように蒸散するのか分からないので、次年度以降の研究となる。植物細胞内流れ(細胞質流動)と成長に関わる物質輸送の関係解明するために、マイクロPIV可視化計測によるオオカナダモの細胞内流動計測を行った。その結果、細胞質基質に流動が認められるということである。すなわち、顆粒の動きがその場の流動と関係しているということである。このため、流れが起きるメカニズムについて物質拡散と対流の両面から見積もりを行った。この結果、車軸藻においては物質拡散で十分輸送を行えることがわかった。これが意味するところは対流つまり原形質流動が無くても細胞内での物質輸送は可能となるので、対流の意味を考え直さねばならいことになる。導管内の流れをモデル化し根からの吸水を見積もった。この結果、根からの押し出し(浸透圧に起因する)圧力が吸水の源であることを突き止めた。今後は根から葉にいたる全体の流れを取り扱っていく。樹木における水の流れを解明することを目的に研究を行ってきた。根から吸い上げた水が最終的に葉から蒸散すると仮定し、その終端の葉における流れを観察することで吸い上げる機構を明らかに出来るのではないか、という観点から研究を行った。葉に人工的な損傷をさせたモデルを作成することで葉脈のネットワーク構造の理解を工学的な観点から行い、葉脈ネットワークの損傷に対する評価を行った。また、実際に損傷を与えた葉に蛍光色素を吸わせることで損傷した葉脈における流れを調べた。

損傷による葉脈の構造的変化と吸水の関係を元に葉脈ネットワークの頑強性について調べた。このために、葉脈のフラクタル次元をボックスカウント法を用いて調べた。実験としては、葉に穴を開け葉脈を切断し、その結果どのように葉全体に水を行き渡らせるかを可視化観察した。植物細胞内流れ(細胞質流動)と成長に関わる物質輸送の関係解明を行うことを目的に研究を行ってきた。マイクロPIV可視化計測による細胞内流動計測および蛍光法を用いた葉脈の流れを可視化した。サップフローメータによる維管束内流量計測を通じ、植物における新らたな非侵襲型流量計の開発の可能性を検討した。葉に穴を開け一部の葉脈をカットし、その影響について調べ葉脈の流れにおけるロバスト性を明らかにした。3年計画で植物における水・物質循環機構の解明を行うわけであるので、全体目標に対する達成度は70%である。サップフローメータを用いた維管束内流れの計測を行い流れ機構を解明する部分(全体の30%)がまだできていないので、今年度その部分を行う予定である。生物・生体流体力学植物細胞内流れ(細胞質流動)と成長に関わる物質輸送の関係解明に関しては、マイクロPIV可視化計測による細胞内流動計測を継続していく。特に顆粒の運動と流動との関連に関して調べる。また、気孔付近の蒸散について、計測できる方法を探る。維管束内流れのマイクロ流動システムへの応用に関しては、市販のサップフローメータによる導管内流量計測とシュリーレン法を用いた蒸散量の直接計測を試みる。これにより、水の吸い上げ量と葉からの蒸散量とのバランスを見積もることを行う。また、植物内流れモデルを構築し、植物の健康チェックに使えるものを提供できるようにする。3年計画で植物における水・物質循環機構の解明を行うわけであるので、全体目標に対する達成度は35%である。25年度に行うべき項目に対する達成度に関しては、サップフローメータを用いた維管束内流れの計測が出来ていないので、80%の達成度であると言える。物品購入額が変更になったため生じた差額植物細胞内流れ(細胞質流動)と成長に関わる物質輸送の関係解明に関しては、マイクロPIV可視化計測による細胞内流動計測を継続していく。維管束内流れのマイクロ流動システムへの応用に関しては、市販のサップフローメータと自作サップフローメータによる導管内流量計測とシュリーレン法を用いた蒸散量の直接計測を試みる。トレーサーおよび染色等の試薬購入に充てる次年度に市販されているサップフローメータの購入を計画しているため次年度使用額が生じた。今後の研究の推進方策で示したとおり、市販のサップフロー自作サップフローメータによる導管内流量計測とシュリーレン法を用いた蒸散量の直接計測を試みる。次年度使用額と次年度の請求額を合わせ、メイワフォーシス社製サップフロー測定システムの導入を計画している。これを導入すると次年度使用額と請求額の50%程度となる。
慢性肺高血圧モデルにおける一酸化窒素と血管拡張薬,麻酔薬の相互作用

近年,臨床応用された静脈麻酔薬であるプロポフォールの肺循環に及ぼす影響は,動物種や実験方法の違いにより十分には解明されていない.一方,血管内皮由来の血管拡張物質として一酸化窒素(以下NO)が注目され,血管のトーヌスの調節に重要な役割を果たしていることが明らかになっている.1.平成9年度のラットの摘出肺動脈のリング標本を用いた研究により,プロポフォールは濃度依存性に肺動脈を拡張させることが明らかになった.この血管拡張作用は肺内肺動脈と肺外肺動脈の間で差があり,肺外肺動脈での拡張作用はNO合成酵素阻害薬により抑制された.肺外肺動脈でのプロポフォールの拡張作用にはNOの関与が示唆された.2.平成10年度は平成9年度に引き続いて,プロポフォールの肺動脈拡張作用におけるcyclooxygenase代謝経路の関与について研究を行った.その結果,比較的低濃度のプロポフォールにおける肺動脈拡張作用はcyclooxygenaseの阻害薬であるindomethacinにより抑制された.したがって,プロポフォールの肺動脈拡張作用にはcyclooxygenase代謝経路も関与していることが示唆された.3.モノクロタリンによる慢性肺高血圧モデルを作成し,プロポフォールの血管拡張作用を正常ラットと比較した.プロポフォールを前投与した後に,フェニレフリンによる濃度反応関係を求めた.正常ラットと同様に,肺高血圧ラットにおいてもプロポフォールはフェニレフリンによる肺動脈収縮作用を抑制した.この抑制作用は肺高血圧ラットでは正常ラットと比較して増強していた.NO合成酵素阻害薬によりその作用は抑制された.肺内肺動脈と肺外肺動脈では差が認められなかった.したがって,プロポフォールの血管拡張作用は肺高血圧ラットにおいてより強く認められ,NOを介する機序が存在することが示唆された.1.肺高血圧症の動物モデルの作成ラットにモノクロタリンの皮下注射を行い,3週間飼育することにより慢性肺高血圧モデルを作成した.しかし,KClやフェニレフリンによる等尺性張力が安定せず,周期的変動が認められた.絶対的張力も正常ラットと比較して小さかった.この変動はL-NAMEにより抑制され,一酸化窒素(NO)の関与が示唆された.しかし,周期的変動の定量や血管拡張薬による張力の低下の評価方法に課題を残した.したがって,まず正常ラットにおける反応から検討を行い,次年度に肺高血圧モデルを扱う計画とした.2.正常ラットの肺動脈におけるプロポフォールの血管拡張作用の検討肺動脈を肺外肺動脈(EPA)と肺内肺動脈(IPA)に分けて等尺性張力を測定することにより薬理学的検討を行った.(1)フェニレフリンによる血管収縮反応(濃度-反応曲線)には,EPAとIPAでは差がなかった.(2)フェニレフリンにより前収縮させ,外因性NOドナーであるSNPに対する血管拡張反応(濃度-反応曲線)をみたところ,EPAとIPAでは差がなかった.(3)フェニレフリンにより前収縮させ,静脈麻酔薬であるプロポフォールに対する反応を観察した.濃度依存性の血管拡張作用が認められた.しかし,EPAとIPAでは差がなかった.(4)この反応はL-NAMEにより抑制されず,NOを介する血管内皮の関与は否定的であることが示唆された.(5)次年度に,L-Arginineを加えることによりNO経路をEnhanceすることによりNOの関与を同定する計画である.近年,臨床応用された静脈麻酔薬であるプロポフォールの肺循環に及ぼす影響は,動物種や実験方法の違いにより十分には解明されていない.一方,血管内皮由来の血管拡張物質として一酸化窒素(以下NO)が注目され,血管のトーヌスの調節に重要な役割を果たしていることが明らかになっている.1.平成9年度のラットの摘出肺動脈のリング標本を用いた研究により,プロポフォールは濃度依存性に肺動脈を拡張させることが明らかになった.この血管拡張作用は肺内肺動脈と肺外肺動脈の間で差があり,肺外肺動脈での拡張作用はNO合成酵素阻害薬により抑制された.肺外肺動脈でのプロポフォールの拡張作用にはNOの関与が示唆された.2.平成10年度は平成9年度に引き続いて,プロポフォールの肺動脈拡張作用におけるcyclooxygenase代謝経路の関与について研究を行った.その結果,比較的低濃度のプロポフォールにおける肺動脈拡張作用はcyclooxygenaseの阻害薬であるindomethacinにより抑制された.したがって,プロポフォールの肺動脈拡張作用にはcyclooxygenase代謝経路も関与していることが示唆された.3.モノクロタリンによる慢性肺高血圧モデルを作成し,プロポフォールの血管拡張作用を正常ラットと比較した.プロポフォールを前投与した後に,フェニレフリンによる濃度反応関係を求めた.正常ラットと同様に,肺高血圧ラットにおいてもプロポフォールはフェニレフリンによる肺動脈収縮作用を抑制した.この抑制作用は肺高血圧ラットでは正常ラットと比較して増強していた.NO合成酵素阻害薬によりその作用は抑制された.肺内肺動脈と肺外肺動脈では差が認められなかった.したがって,プロポフォールの血管拡張作用は肺高血圧ラットにおいてより強く認められ,NOを介する機序が存在することが示唆された.
川崎病冠動脈後遺症における冠血流予備能評価に関する臨床的研究

川崎病冠動脈後遺症の病態および病的意義を評価するため、川崎病既往児66例を対象とし、doppler guidewireを用いて冠血流速パターンおよび冠血流予備能の評価を試みた。検討し得た川崎病既往児66例を病変別にみると、正常群30例・拡大性病変群22例(30秒変)・狭窄性病変群8例(10病変)であり、また、造影上明らかな病変を有しないものの心筋シンチ上で虚血性変化を認めた6例である。冠動脈造影検査に引き続いて、これら各病変での血流速パターンの特性とATP負荷により末梢冠血管の拡張能である冠血流予備能(CFR)を検討した。その結果、造影上で冠動脈病変のない血管では、CFRはLAD,RCAに比してLCXでは明らかに低かった。また、左冠動脈では年長児に比して年少児ほど明らかに低いという特性がみられた。拡大性病変ではその血流速は低下し、拡張期・収縮期の血流プロファイルは崩れその周期性が消失した。また、そのような変化は病変の大きさと明らかに相関した。尚、拡大性病変での微小冠血管拡張能はAN_Sで0%,ANmで37.5%,ANI66.7%で低下で見られ、拡大性病変のサイズが大きいほどその末梢冠血管の拡張予備能が低下していた。狭窄性病変では、造影上での狭窄度(X)と血流速から評価した狭窄度(Y)との間には、Y=0.68X+8.21,_r2=0.92という極めて良好な相関関係がみられ、狭窄度が25-50%の病変血管においても末梢冠血管の拡張予備能が低下していた。更に、造影上明らかな病変を有しないものの心筋シンチ上で虚血性変化を認めた6例とも、その責任血管において冠血流予備能の低下が見られ、その領域での微小血管障害の存在が示唆された。以上のごとく、今回の検討により、川崎病冠動脈病後遺症は微小冠動脈レベルでの拡張障害を有していることが明らかとされ、造影上の病変との相関関係が示された。また、冠血流速動態から川崎病冠動脈病変を機能的に評価することは、その病変の病的意義やその末梢血管レベルでの病態を評価するのに有用であることが示された。小児例での冠血流動態や冠血流予備能を評価する上において、安全で有効な負荷法を確立するため、まず、薬物学的に有用な末梢冠動脈拡張作用を有すると思われるATPの末梢冠動脈拡張能について、また、小児例において臨床応用上での至適投与量とその安全性を検討するために、ATP冠動脈内投与による冠血流速動態の変動をdoppler guide wireを用いて測定すると共に、全身血行動態および心電図上への影響を検討した。本研究のため、造影上冠動脈病変を有しない川崎病既往児30例(8.2±5.1歳、男児24例、女児6例)を対象として、ATPをそれぞれ0.01μg/kg,0.1μg/kg,1.0μg/kg冠動脈内に投与した。

ATP投与により心拍数は増加し、収縮期血圧、平均血圧、拡張期血圧は低下した。これらの変化は一過性であり、かつ軽度であった。ATP投与前後での平均冠血流速はLAD,LCX,RCAのいずれにおいても優位の増加をみたが、ATP投与前後での平均血流速の比でみた冠血流予備能はLADおよびRCAに比してLCXにおいて明らかに低値であった。また、冠血流速の増加はdose-dependentの傾向がみられた。ATPに対する反応は一過性であり、効果のピークは投与10-20秒後にみられ、20-120秒後には前値に復した。ピークまでに要する時間と前値に復するまでの時間はdose-dependentに長くなった。2例においてATP(0.01μg/kg)投与後一過性に5秒以内の2度房室ブロックが出現したが、QTcの延長や、有意の不整脈の出現はみられなかった。以上から、ATPは薬物学的に冠血流予備能を評価する上では安全で有用な薬物であり、冠動脈内投与では0.01μg/kgが至適投与量と考えられた。次に、冠動脈後遺症を認めないこれら30例のデータを解析し、小児期での冠血流動態の特徴を検討した。安静時での平均および最高血流速は左冠動脈に比して右冠動脈において低値であった。冠血流は拡張期に優位に流れていたが、右冠動脈では左冠動脈に比して相対的に収縮期成分優位の傾向がみられた。ATP投与により血流速の増加は収縮期での増加が優位であった。発育面からみると、年少児ほど平均血流速が高値をとる傾向がみられたほか、LAD,LCXでは年少児ほど冠血流予備能が低かった。以上の通り今回の検討により、doppler guide wireを用いて小児期での冠血流動態を検討したところ、各血管により冠血流速パターンや冠血流予備能にいくつかの点で差異がみられるほか、発育による特徴が見られることが明らかにされた。また、今後の小児例における冠動脈病変の機能的評価を行っていく上では、今回示された小児期での特徴を考慮にいれる必要がある点、更にdoppler guidewireを用いた冠血流速動態の検討が、小児においても、その冠動脈病変の局所的および機能的評価や冠血流動態の把握の上で極めて臨床的に有用なものであることが明らかにされた。当該年度においてdopplerguidewireによる冠血流速動態を評価し得た川崎病既往児は、拡大性病変群22例(30病変)、狭窄性病変群8例(10病変)であり、昨年度示した方法により、これら各病変での血流速パターンの特性と末梢冠血管の拡張能である冠血流予備能を検討した。また、造影上明らかな病変を有しないものの心筋シンチ上で虚血性変化を認めた6例についてもその病態をATP負荷による冠予備能の評価により検討した。その結果、拡大性病変ではその血流速は低下し、拡張期・収縮期の血流プロファイルは崩れその周期性が消失下。また、そのような変化は病変の大きさと明らかに相関した。尚、拡大性病変での微小冠血管拡張能はANsで0%,ANmで37.5%,ANlで66.7%で低下が見られ、拡大性病変のサイズが大きいほどその末梢冠血管の拡張予備能が低下していた。狭窄性病変では、造影上での狭窄度(X)と血流速から評価した狭窄度(Y)との間には、Y=0.68X+8.21,r2=0.92という極めて良好な相関関係がみられ、狭窄度が25-50%の病変血管においても末梢冠血管の拡張予備能が低下していた。更に、造影上明らかな病変を有しないものの心筋シンチ上で虚血性変化を認めた6例とも、その責任血管において冠血流予備能の低下が見られ、その領域での微小血管障害の存在が示唆された。以上のごとく、今回の検討により、川崎病冠動脈病後遺症は微小冠動脈レベルでの拡張障害を有していることが明らかとされ、造影上の病変との相関関係が示された。また、冠血流速動態から川崎病冠動脈病変を機能的に評価することは、その病変の病的意義やその末梢血管レベルでの病態を評価するのに有用であることが示された。
宋代仏教文化圈における葬送・追善儀礼文化に関する文献学的美術史学的基礎研究

本研究は、中世日本葬送史研究の一環として、その影響が想定される宋代仏教の葬送・追善儀礼に関する文物資料を調査・収集して、その実態解明を行う。このため、[1]儒教墓にみえる仏教的要素の抽出[2]葬送・追善儀礼における肖像(画・彫刻)と位牌[3]追善儀礼に招請される諸尊格[4]高僧の墓塔(無縫塔・普同塔)を中心に美術・考古資料および文献資料を収集して検討を加え、[2][4]の文物が諸儀礼でどのように「機能」したのかを明らかにする。美術・考古学、文献史学の研究蓄積を援用しつつも、単なる資料収集にとどまらず、文物資料を用いて宋代仏教の葬送・追善儀礼空間(場)を復元的・機能論的に考察することを目指す。
病院組織に勤務する中堅看護師における世代継承性の構造

本研究では、病院に勤務する中堅看護師に焦点を当て、職場で発揮している「世代継承性」を明らかにした。逐語データを分析した結果、病院組織に勤務する中堅看護師は、これまでの豊富な経験を通して培ってきた看護実践に含まれる価値や規範を若手に伝承すべきと捉えていた。それらを伝承する際に特徴的であったことは、中堅看護師から若手への一方向的な伝授というよりも若手自らが主体的に思考して獲得してゆくプロセスを重視している点であり、それを可能にするために中堅看護師は若手への直接的な支援ならびに環境づくりを展開していた。本研究の目的は、病院組織に勤務する中堅看護師が職場においてどのような「世代継承性(generativity)」を発揮しているかを明らかにすることである。ここでの研究課題に取り組むにあたっては、中堅層の看護師に対する個別の面接調査により収集したデータについて、グラウンデッドセオリーアプローチに基づく分析をおこなうこととしている。今年度はその先駆けとして、世代継承性という概念について可能な限り網羅的かつ精緻で系統的なデータを収集することを目指した面接ガイドラインの作成に着手した。面接ガイドラインの作成に際し、8名の中堅層の看護師に対して非構造的面接法による個別面接(結果的に、1名あたり概ね60分であった)を実施した。現在は得られた音声データを逐語録に変換したところであるが、今後はその内容について、McAdams & St. Aubin(1992)によって提示された「世代継承性の7特性」に沿って分類する。これにより、看護師という職能に根ざした質問項目を網羅的に作成することが可能であると見込んでいる。さらに、McAdams & St. Aubin(1992)が提示した7特性には分類し得ない新規性あるデータが含まれていることを既に見込んでいる。当該部分は看護独自の観点に基づく内容となっていることが期待されるため大いに着目し、その意味内容のあり様について充分に吟味することとしたい。これらの議論を経たうえで、看護職における世代継承性概念について過不足なく系統的に聴取可能な面接ガイドラインを作成する。作成した面接ガイドラインの質問項目について、その一語一句を精錬した内容を完成版のガイドラインと位置付け、平成23年度における本調査の際に使用する。本研究の目的は、病院に勤務する中堅看護師に焦点を当て、職場で発揮している「世代継承性(generativity)」を明らかにすることである。病院に勤務する中堅看護師に対し、どのような事象を世代継承性であると捉えているかに関し、事前に開発し修正を重ねた面接ガイドラインを用いて個別的な半構成的面接により定性的データを得た。結果的に計24名の協力者が得られ、各々のデータについてグラウンデッドセオリーアプローチを参考に分析した。結果、病院組織に勤務する中堅看護師は主に【看護実践に含まれる価値】について若手に伝承したいと捉えていることが明らかとなり、そこには「揺らぎない患者志向性を持つ」「療養生活における安全安楽を保証する」「患者の倫理的側面を尊重する」「看護ケアによるアウトカムを高める」「看護師としての能力を継続的に研鑚する」等のサブカテゴリーが含まれていた。それらを伝承するための手段として「現象や根拠を言語化して説明する」ことが行われているが、それは若手が初めて遭遇した経験ならびに能力的に若手の手に負えない経験の渦中にある場合や事後的な支援としてなされていた。平常時においては、主に「看護実践の手本を示す」「所作や態度としてのモデルを示す」ことを行いながら、「判断に際して共に熟考する」「思考するための示唆を提示する」のように【主体的に思考して判断する能力の醸成】が展開されていた。すなわち、中堅看護師は、若手に継承したいと捉えている内容に関し、若手看護師自らが熟考することを通して価値あることと認識できたり問題解決ができるような関わりについて機会あるごとに展開していたのである。このように世代継承のプロセスが位置づけられていることの背景には【看護実践を取り巻く環境や状況の激しい変化】が挙げられており、単一的で特定的な問題解決方法を伝授するだけではもはや即応できないためであることが考えられた。