hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「精密水素移動場」を用いる修飾アミノ酸類の触媒的高効率脱水変換

近年,非天然(環状)ペプチドの医薬としての潜在性が再発掘され,その大量供給法の必要性が格段に増しつつある.塩廃棄物を極力抑えた「ゼロエミッション型」に基づくペプチドや修飾アミノ酸の触媒的な合成法および変換法の基盤の確立は,学術面や実用面,および工業面でも大きな進展をもたらす.このような背景のもと、「脱水」のみを伴う,ペプチド(アミド)基形成法は魅力的な方法である.H29年度に新たに注目したのは,アミド化の触媒開発における単純なジボラン構造に基づく触媒設計指針である.脂肪族カルボン酸よりも酸性の高い(従って相当するカルボン酸アミン塩が生成しアミド化が進行しにくい)安息香酸とベンジルアミンをモデル基質として選びアミド化反応を検討した.様々なL2B-BL2構造を触媒前駆体(1 mol%)として使用したところ,ある種のL2B-BL2を用いた場合,これら基質間での脱水的アミド化反応が円滑に進行し,N-ベンジルベンズアミドをほぼ定量的に得た.それ以外の様々な芳香族カルボン酸とアミンとの脱水的アミド基形成にも有効である.L2B-BL2をカルボン酸のみと混合した場合,もしくはアミンとカルボン酸の両者と混合したところいずれの場合も,L2B-BL2とカルボン酸との選択的な相互作用による四配位ボラン構造が確認された.また,L2B-BL2とカルボン酸が相互作用した中間体もESI-MS分析で確認された.L2B-BL2骨格はカルボキシラートに選択的に配位できるため,それ以外の官能基との相互作用が比較的避けられることによる「官能基選択性・許容性」の面で十分なポテンシャルがあることが示された.芳香族カルボン酸だけではなく,脂肪族カルボン酸でも問題なくアミド基形成が進行し基質適用範囲も広い.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。【オキサゾリン合成触媒の開発】あるN-(2-ヒドロキシエチル)アミドをモデル基質を選び、様々な環状ホスファゼン化合物を合成のうえ,触媒前駆体として使用したところある種の環状ホスファゼンN3P3L6が分子内オキサゾリン合成に非常に有効であることを見出した.この反応は平衡過程を含む.すなわち比較的低温条件下で脱離した水が反応系内に残存する場合,出発物質とオキサゾリン生成物の平衡混合物に達する.一方,水を反応系外に追い出すための,より高温条件下での1の分子内環化では,最高でTOF = 140 h;TON >20,000を示した.触媒設計指針が「触媒の分解・失活のしにくさ」の面で妥当であることが証明された.またアルコール選択的な反応であり,チオール共存下でも触媒は失活せず,官能基選択的にオキサゾリンを与えチアゾリンは形成されない「官能基選択性」の面で十分なポテンシャルがあることが示された.基質適用範囲も広い.しかしながら不斉炭素を含む修飾アミノ酸誘導体を用いた場合,大きな課題が残った.【ペプチド合成触媒の開発】モデル基質として二種の異なる,立体的に嵩高いアミノ酸誘導体の脱水的アミド形成反応を試した.その結果,環状ホスファゼンN3P3L6が同様に有効であることを見出した.最も嵩高い基質同士の反応である,N-保護バリンとC-保護バリンとのアミド基形成反応においてもまずまずの収率で相当するアミドを得ることに成功した.またボーナス的成果として,ジボラン化合物が芳香族カルボン酸類のアミド化に触媒として有効であることを見出した.当初計画通り、ある基盤骨格(トリホスファゼン骨格:N3P3L5,Lは任意のP上置換基)をもつ触媒がオキサゾリン合成とアミド合成という,異なる脱水反応を促進することを証明できた.また,それ以外の興味深い触媒系もボーナス的成果として発見できた.近年,非天然(環状)ペプチドの医薬としての潜在性が再発掘され,その大量供給法の必要性が格段に増しつつある.塩廃棄物を極力抑えた「ゼロエミッション型」に基づくペプチドや修飾アミノ酸の触媒的な合成法および変換法の基盤の確立は,学術面や実用面,および工業面でも大きな進展をもたらす.このような背景のもと、「脱水」のみを伴う,ペプチド(アミド)基形成法は魅力的な方法である.H29年度に新たに注目したのは,アミド化の触媒開発における単純なジボラン構造に基づく触媒設計指針である.脂肪族カルボン酸よりも酸性の高い(従って相当するカルボン酸アミン塩が生成しアミド化が進行しにくい)安息香酸とベンジルアミンをモデル基質として選びアミド化反応を検討した.様々なL2B-BL2構造を触媒前駆体(1 mol%)として使用したところ,ある種のL2B-BL2を用いた場合,これら基質間での脱水的アミド化反応が円滑に進行し,N-ベンジルベンズアミドをほぼ定量的に得た.それ以外の様々な芳香族カルボン酸とアミンとの脱水的アミド基形成にも有効である.L2B-BL2をカルボン酸のみと混合した場合,もしくはアミンとカルボン酸の両者と混合したところいずれの場合も,L2B-BL2とカルボン酸との選択的な相互作用による四配位ボラン構造が確認された.また,L2B-BL2とカルボン酸が相互作用した中間体もESI-MS分析で確認された.

L2B-BL2骨格はカルボキシラートに選択的に配位できるため,それ以外の官能基との相互作用が比較的避けられることによる「官能基選択性・許容性」の面で十分なポテンシャルがあることが示された.芳香族カルボン酸だけではなく,脂肪族カルボン酸でも問題なくアミド基形成が進行し基質適用範囲も広い.【オキサゾリン合成触媒の開発】問題として,現在の反応条件ではSer残基もしくはThr残基をもつアミドから分子内環化でオキサゾリンの合成は十分可能だが,どうしてもアミド基のalpha-不斉炭素の立体がエピメリ化することが避けられないことがわかってきた.非天然ペプチド合成を目指す一環としてこれを回避するひとつの方策は,オキサゾリン骨格のみにこだわるのではなく,オキサゾリジン骨格の構築へと発想を転換することである.そのための反応条件および反応剤の検討を行っていく.触媒はP3N3L5骨格を中心に試していく.【ペプチド合成触媒の開発】様々なN-保護アミノ酸およびC-保護アミノ酸を用いて、これらの基質を用いるアミド化において基質一般性を検討し,P3N3L5骨格の触媒としての汎用性をまずは証明する.P3N3L5とジボラン化合物との協同作用を見出し,より温和な条件下での脱水的アミド化を目指す.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
農山村型エリアマネジメントの実態解明と課題検討に関する地理学的研究

本研究は,「エリアマネジメント」の概念を導入し,農山村の地域運営組織の実態に関して(A)地域運営組織の対象とする適切なエリア(空間領域),(B)主体形成のためのネットワーク,について検討を行い,農山村型エリアマネジメントの課題を考察した。その結果,小学校区をマネジメントの対象エリアとする地域運営組織が多く,その中にある既存のコミュニティとの役割分担や,近隣の地域運営組織間の連携強化の課題が提示された。さらに「土地の空洞化」に対するマネジメントの必要性が示唆された。本研究は「まちづくり協議会」や「地域振興協議会」などの農山村の地域運営組織における実態解明と課題検討のため,「エリアマネジメント」の概念を導入し課題分析を行う。平成24年度は(1)農山村における地域運営組織の設置状況に関する全国アンケート調査(全国町村会やJC総研との共同実施),(2)農山村における地域運営組織の運営に係る課題等のインタビュー調査,(3)地理情報システム(GIS)による地域運営組織のエリア設定に係る分析のための基盤地図構築,を主に実施した。(1)平成23年度の成果から,農山村における地域運営組織の設置状況については総務省などの既往の資料からでは全容が把握できないことが判明したため,大規模なアンケート調査の必要性が確認され,アンケート調査票の設計を行った。この調査は本研究の根幹をなすものであり,回答率を高める観点から関連組織である全国町村会及びJC総研とも共同してアンケート調査を実施した。全国1742市区町村に配布し,1184市区町村から回答を得た。回収率は67.9%であった。(2)については平成24年度は鳥取県日南町,熊本県氷川町,宮崎県高千穂町,兵庫県多可町,新潟県長岡市,山口県長門市,鹿児島県瀬戸内町において実施し,課題抽出と論点整理を実施した。(3)については(1)で回答を得た1184市区町村のうち229市区町村から地図データの収集ができた。これらについては紙ベースの地図であるため,GISで分析を行うためのデジタル化が必要になるためその準備を進めている。今年度は(1)平成24年度に実施をした農山村における地域運営組織の設置状況に関する全国アンケート調査(全国町村会やJC総研との共同実施)の分析,(2)地理情報システム(GIS)による地域運営組織のエリア設定に係る分析,を主に実施した。(1)昨年度の実施したアンケート調査は本研究の根幹をなすものであり,回答率を高める観点から関連組織である全国町村会及びJC総研とも共同してアンケート調査を実施した。全国1742市区町村に配布し,1314市区町村から回答を得た。回収率は75.4%であった。成果の一部は第12回地域政策学会全国大会(2013年7月6日・7日)において「全市区町村アンケートによる広域的地域マネジメント組織(地域運営組織)の設立・運営状況に関する全国的傾向の把握」として口頭発表をするとともに,「全市区町村アンケートによる地域運営組織の設置・運営状況に関する全国的傾向の把握(JC総研レポート27/坂本誠・小林元と共著)として公表した。(2)については(1)で回答を得た1314市区町村のうち229市区町村から地図データの収集ができた。これらについては紙ベースの地図であるため,GISで分析を行った。その成果の一部は,2013年度人文地理学会大会(2013年11月10日)において「農山村における地域運営組織の対象エリアの地域的特徴」として口頭発表を行った。今年度は(1)農山村における地域運営組織の設置状況調査,(2)既往のエリアマネジメント研究における課題抽出の論点の検討,(3)各地域で活発に活動する地域運営組織の概要を把握する予備調査,を実施した。(1)農山村における地域運営組織の設置状況については総務省などの既往の資料からでは全容が把握できないことが判明したため,大規模なアンケート調査の必要性が確認された。その結果,全国町村会やJC総研,島根県中山間地域研究センターなど関係機関の研究者とも連携をしながらアンケート調査票の設計を行った。この調査は本研究の根幹をなすため,アンケート調査票の設計にはおおよそ6か月をかけて綿密に設計を行った。アンケート調査の準備は完了しており平成24年度に実施予定である。(2)については課題抽出の論点を(1)のアンケート調査票の設計に反映させた。(3)については鳥取県内を中心にインタビュー調査を実施した。主に調査をしたのは鳥取県日南町の大宮まちづくり協議会,鳥取県倉吉市のNPO法人養生の里,NPO法人たかしろなどである。

また今年度は全国町村会やJC総研,島根県中山間地域研究センターの研究者とも議論を進め,本研究の重要性について共通理解が得られ,平成24年度以降の研究の協働実施体制が確約されたことも,今年度の実績といえる。平成23度の研究成果から農山村における地域運営組織の設置状況に関する大規模なアンケート調査を実施する必要が生じたが,全国町村会やJC総研との共同実施が行えたため回収率の高い調査をが行えた。そのため,研究計画全体としては大きな遅れが生じる状況ではない。当初計画では,既往の資料から農山村における地域運営組織の設置状況の把握を行う予定であったが,資料からでは全容が把握できないことが判明したため,大規模なアンケート調査を実施する必要が生じた。そのため当初予定とは異なる研究活動を余儀なくされたが,平成23年度中に全国町村会やJC総研,島根県中山間地域研究センターなど関係機関の研究者とも連携をしながらアンケート調査票の設計を行い,またアンケート調査の平成24年度の実施体制も確立できたことから,研究計画全体としては大きな遅れが生じる状況ではない。平成25年度は大きく次の2つの研究活動を行う。(1)地域運営組織の対象とするエリア(空間領域)の実態把握:平成24年度実施した地域運営組織の設置状況に関するアンケート調査と,それに合わせて収集した地図データの分析を行うことで,空間領域の特徴を明らかにする。そのために得られた地図データのデジタル化(シェープファイル化)を平成25年度前半で行い,後半では既往の社会経済的データともあわせてGISを用いて空間分析を実施する。(2)地域運営組織の主体形成における課題抽出のためのインタビュー調査(ないしはアンケート調査):平成24年度までも実施してきたが,平成25年度は特に主体形成を念頭に置いたインタビュー調査を実施する。また必要に応じて数量的な分析を行うためのデータ収集の一環として追加アンケート調査も補助的に行う。平成25年度は最終年度であるため,いくつかの調査対象となっている市町村の地域運営組織のメンバーと共有化を図る取り組みを行うとともに,学会等での報告を実施する。平成24年度は大きく2つの調査を実施する。(1)農山村における地域運営組織の設置状況の把握を行うためのアンケート調査については,調査票の設計および調査体制の確立は終えているため,平成24年度の早い時期から調査を実施できる予定である。(2)地域運営組織の概要とそれを取り巻くネットワークを明らかにするためのインタビュー調査は(1)の調査成果がある程度まとまり次第,調査対象地域を選定する。またそのためのインタビュー調査票の設計や準備調査も行う。準備調査はアンケート調査結果を補完する意味でも,またインテンシブな本調査を行うための予備調査としても必要である。平成25年度には(1)GISによるエリア設定の分析を予定しているが,それに用いる地域統計・空間情報の整備は平成24年度からはじめる。「エリアの設定」の研究を行うための基礎作業として対象地域における地域統計や空間情報を整備する。(2)地域運営組織の概要とそれを取り巻くネットワークを明らかにするためのインタビュー調査は平成24年度からの継続となる。
オンコ ニュートリエント”ジペプチド”によるがん幹細胞の発生・維持機構の解明

がん幹細胞は,大量のがん細胞を産み出す能力と抗がん剤抵抗性を併せ持つ細胞であり,抗がん剤治療を逃れたがん幹細胞は再発を引き起す原因となる.研究代表者は,慢性骨髄性白血病(CML)のマウスモデルより純化したCMLのがん幹細胞(CML幹細胞)のメタボローム解析を行い,二分子のアミノ酸が結合したジペプチド種を吸収していることを発見した.本研究では,ジペプチドトランスポーターSlc15A2遺伝子のノックアウトマウスを用いて,生体内でのCML幹細胞の制御におけるジペプチド吸収の意義を明らかにすることを目的とする研究を実施した.米国ミシガン大学David Smith博士よりSlc15A2遺伝子のノックアウトマウスの供与を受け,テトラサイクリン制御型CMLモデルマウスとして知られているScl-tTAマウスとtetO-BCRABL1マウスとの交配を行なって,Slc15A2欠損CMLマウスモデルを樹立した.まず,Slc15A2欠損CMLマウスにおけるCML幹細胞の解析を行なった結果,野生型,及びSlc15A2欠損CMLマウスの間でCML幹細胞の頻度に有意差は見られなかった.しかし,Slc15A2欠損CML幹細胞における遺伝子発現をRNAシークエンスによって解析した結果,CD33を高発現していることが判明した.CD33は造血幹細胞では発現していないが,顆粒球マクロファージ前駆細胞(Granulocyte-macrophage progenitor)で発現していることが知られている.すなわち,Slc15A2欠損によるジペプチド吸収の低下はCML幹細胞からGMP様CML細胞への分化を促進している可能性が示唆された.今後,当該成果を基盤に,Slc15A2阻害剤セファドロキシルによる分化誘導,および抗CD33抗体治療薬とセファドロキシルとの併用による新規CML幹細胞の治療法の研究へと発展させる計画である.がん幹細胞は,大量のがん細胞を産み出す能力と抗がん剤抵抗性を併せ持つ細胞であり,抗がん剤治療を逃れたがん幹細胞は再発を引き起す原因となる.研究代表者は,慢性骨髄性白血病(CML)のマウスモデルより純化したCMLのがん幹細胞(CML幹細胞)のメタボローム解析を行い,二分子のアミノ酸が結合したジペプチド種を吸収していることを発見した.本研究では,ジペプチドトランスポーターSlc15A2遺伝子のノックアウトマウスを用いて,生体内でのCML幹細胞の制御におけるジペプチド吸収の意義を明らかにすることを目的とする研究を実施した.米国ミシガン大学David Smith博士よりSlc15A2遺伝子のノックアウトマウスの供与を受け,テトラサイクリン制御型CMLモデルマウスとして知られているScl-tTAマウスとtetO-BCRABL1マウスとの交配を行なって,Slc15A2欠損CMLマウスモデルを樹立した.まず,Slc15A2欠損CMLマウスにおけるCML幹細胞の解析を行なった結果,野生型,及びSlc15A2欠損CMLマウスの間でCML幹細胞の頻度に有意差は見られなかった.しかし,Slc15A2欠損CML幹細胞における遺伝子発現をRNAシークエンスによって解析した結果,CD33を高発現していることが判明した.CD33は造血幹細胞では発現していないが,顆粒球マクロファージ前駆細胞(Granulocyte-macrophage progenitor)で発現していることが知られている.すなわち,Slc15A2欠損によるジペプチド吸収の低下はCML幹細胞からGMP様CML細胞への分化を促進している可能性が示唆された.今後,当該成果を基盤に,Slc15A2阻害剤セファドロキシルによる分化誘導,および抗CD33抗体治療薬とセファドロキシルとの併用による新規CML幹細胞の治療法の研究へと発展させる計画である.
管内流におけるマイクロバブルの挙動

本研究ではベンチュリ管によるマイクロバブル生成メカニズムの解明のため、ベンチュリ管内における気泡微細化のプロセスを高速度カメラにより測定を行なってきた。昨年度は、ベンチュリ管喉部において、気泡内にジェットが生成されるプロセスの可視化に成功し、その挙動を調べた。本年度は、さらにこの現象について詳細を調べ、ジェットの生成にはベンチュリ管喉部における気泡の非定常挙動が重要であることを示した。すなわち、気泡内部のジェットの生成には喉部に存在する気泡の前後に大きな圧力勾配が生じ、この圧力勾配により気泡後部からジェットが成長していくことになる。内部の圧力がほぼ一様な気泡に対して前後に大きな圧力勾配が生じるためには、慣性の影響により気液界面が時間遅れをもって徐々に加速するプロセスが初期に存在することが重要となる。本年度はさらに、気泡の微細化と関わりがある気泡表面の不安定現象を解析するために、下流に向かうに従い徐々に径の大きくなる拡大管を用い、管内を上昇する気泡表面に生じる表面波の計測を行なった。その結果、従来までの直管による場合に比べ、拡大管を用いた場合には、気泡の変形の影響がより顕著になり、気泡表面の不安定な表面波がより成長しやすくなることがわかった。直径数数百μmのマイクロバブルは単位体積当りの気泡表面積が大きく,浮力が小さいため水中滞留時間が長いという特性を有し,化学反応器への利用,水質浄化作用への応用が試みられている.生成手法の一つであるベンチュリ管を用いた方法では,装置が簡単でメンテナンスが容易,高ボイド率で使用可能という特徴を持つ.さらに本テーマの先行研究では前年度までに,気液二相流のベンチュリ管喉部流速が理想的な均質気液二相流の音速以上で気泡の急激な崩壊現象が起こる,という知見が得られている.しかしこれまでは連続的に気相を導入していたため,複数の気泡の相互作用により現象が複雑になり,また発生する大量の微細気泡のため,ベンチュリ管内流動現象の詳細な観察および定量的な計測が困難だった.そこで本研究では導入気泡量を減らし,個々の気泡のベンチュリ管内流れによる微細化過程を明らかにすることを目的として実験を行った.本研究ではきわめて高速な現象の詳細をとらえるために,ベンチュリ管上流部へ流入する気泡をトリガとして高速度カメラの録画を開始させるシステムを構築し,少量の気泡がベンチュリ管に流入した際の管内における気泡挙動を詳細に調べた.また,流入気泡径とベンチュリ管出口気泡径を計測し,管内流動現象と発生気泡径の相互関係について考察した.これらの結果から以下の知見を得た.・喉部流速を上げると出口気泡径が小さくなることが分かった.・ベンチュリ管内流れの気泡微細化プロセスの第一段階として気泡がベンチュリ管縮小部に流入する際気泡内にジェットが発生し気泡が分裂することを確認した.・喉部流速の上昇に伴い,ジェット流速が上昇した.本研究ではベンチュリ管によるマイクロバブル生成メカニズムの解明のため、ベンチュリ管内における気泡微細化のプロセスを高速度カメラにより測定を行なってきた。
ヒトiPS細胞を用いた海産物中ヒ素摂取による脳機能障害に対する革新的評価法の開発

ヒ素暴露による脳機能障害は、1960年、西日本を中心に発生した森永ヒ素ミルク事件において、亜急性ヒ素患者の一部に認められ、60年経過後も後遺症が残った。近年、バングラディシュや中国では、慢性ヒ素中毒発生地域において脳機能障害や認知機能への影響が確認された(WHO、2016)。これらの急性と慢性ヒ素中毒の原因は無機ヒ素5価(iAs(V))であり、一部、バングラディシュの事例では無機ヒ素3価(iAs(III))も原因であった。一方、経済的先進国では、環境整備や管理の充実により慢性ヒ素中毒は発生しないと推測され、食事からのarsenosugarsやarsenolipidsが想定される最大のヒ素暴露であった。しかし、WHO/FAOは、発癌予防に加えて、妊婦・乳幼児への無機ヒ素暴露による脳機能障害や認知機能への影響を危惧し、米からの無機ヒ素暴露に対して法的規制による暴露軽減を目指している。従来、有害物質や医薬品の暴露・摂取からの脳機能への影響評価は、げっ歯動物を用いた実験が基本であったが、動物愛護の視点から実施は難しくなり、一方、in vitro実験はヒトに外挿できる可能性は極めて低いとの推測があり、研究の実施には課題が山積している。本研究は、ラットの初代培養細胞を用いた血液脳関門(blood-brain barrier: BBB)機能を有する試験システムを用いた。検証するヒ素は、急性と慢性ヒ素中毒において脳機能障害を発生した無機ヒ素、そして、その第一代謝物(モノメチル化ヒ素化合物;MMA(III), MMA(V))を用い、BBB機能の成熟期と未成熟期にそれぞれ暴露し、BBB機能・構造への影響を検討した。その結果、ヒ素化合物は化学構造と化学価数の違いによりBBB機能・構造への影響が生じ、成熟期と未成熟期での影響にやや異なる機序が存在することを明らかにした。本研究で用いたBBB機能評価システムは、BBBの3種類の構成細胞である脳毛細血管内皮細胞、周皮細胞(ペリサイト)及び星状神経膠細胞(アストロサイト)から成り立っており、血管腔側を構成する脳毛細血管内皮細胞とペリサイトから成る構造体におけるBBBの機能・構造の評価と、脳実質側のアストロサイトへの影響を評価できる。本年度は、血管腔側にヒ素化合物を添加し、脳毛細血管内皮細胞とペリサイトへの細胞障害によるBBB機能への影響を評価した。なお、BBBの成熟期及び未成熟期の設定は、バリア機能の指標である経内皮電気抵抗(Transendothelial electrical resistance: TEER)の値に基づいて区別した。三段階の濃度設定をしたiAs(III)、iAs(V)、MMA(III)、MMA(V)をBBBの成熟期及び未成熟期において血管腔側に一回暴露し、4種類のヒ素化合物がBBB構造を透過する差異について暴露後のTEERの値にて評価した結果、BBB構造の脳毛細血管内皮細胞とペリサイトの細胞群への毒性は、MMA(III)>iAs(III)>iAs(V)>MMA(V)の順で強く、とくにMMA(III)が特徴的であった。これらの現象は、濃度依存的に出現し、成熟期と未成熟期に共通して認められた。さらに、ヒ素暴露によるBBB機能・構造の変化について、免疫染色とウエスタンプロットによりタイトジャンクションへの影響指標であるClaudin-5、ZO-1を評価した結果、TEERの結果に対応して顕著に変化していることが確認された。成熟期と未成熟期におけるヒ素化合物の暴露からの影響は、化学構造と化学価数が重要であることなど、これまで報告されていない新たな知見が得られたことにより、研究はおおむね順調に進展していると判断された。本研究では、ヒ素化合物は化学構造と化学価数の違いによりBBB機能・構造への影響が生じること、さらに、成熟期と未成熟期での影響の機序がやや異なることを明らかにした。次年度においては、同一の継続実験において、ヒ素化合物のアストロサイトへの影響を評価する。脳毛細血管内皮細胞とペリサイト、及び、アストロサイトへの影響に関する情報を総合して評価することにより、ヒ素暴露とBBB機能への影響との関係がより深く解明されるものと考えている。とくに、BBB未成熟期のヒ素暴露による影響については、国際的にも情報が限られていることから、重点的に研究を行う。現在の人類は、特別なヒ素汚染地域に生活しなくとも、食事から無機ヒ素、メチル化ヒ素化合物、有機ヒ素化合物(arsenosugars、arsenolipids)を摂取しており、妊婦やBBB機能が未発達の乳幼児も例外ではない。国際的に無機ヒ素暴露は生活習慣病の発症及び増悪因子として確認され、脳機能障害や認知機能への影響も示唆されており、本研究活動による科学的根拠の獲得は重要と考えている。さらに、ラットの初代培養細胞から作製するBBB機能評価システムより、高度化されかつヒトに外挿可能なヒトiPS細胞を用いたBBB機能評価システムを構築することは、重要な研究であると認識している。

これらの急性と慢性ヒ素中毒の原因は無機ヒ素5価(iAs(V))であり、一部、バングラディシュの事例では無機ヒ素3価(iAs(III))も原因であった。一方、経済的先進国では、環境整備や管理の充実により慢性ヒ素中毒は発生しないと推測され、食事からのarsenosugarsやarsenolipidsが想定される最大のヒ素暴露であった。しかし、WHO/FAOは、発癌予防に加えて、妊婦・乳幼児への無機ヒ素暴露による脳機能障害や認知機能への影響を危惧し、米からの無機ヒ素暴露に対して法的規制による暴露軽減を目指している。従来、有害物質や医薬品の暴露・摂取からの脳機能への影響評価は、げっ歯動物を用いた実験が基本であったが、動物愛護の視点から実施は難しくなり、一方、in vitro実験はヒトに外挿できる可能性は極めて低いとの推測があり、研究の実施には課題が山積している。本研究は、ラットの初代培養細胞を用いた血液脳関門(blood-brain barrier: BBB)機能を有する試験システムを用いた。検証するヒ素は、急性と慢性ヒ素中毒において脳機能障害を発生した無機ヒ素、そして、その第一代謝物(モノメチル化ヒ素化合物;MMA(III), MMA(V))を用い、BBB機能の成熟期と未成熟期にそれぞれ暴露し、BBB機能・構造への影響を検討した。その結果、ヒ素化合物は化学構造と化学価数の違いによりBBB機能・構造への影響が生じ、成熟期と未成熟期での影響にやや異なる機序が存在することを明らかにした。本研究で用いたBBB機能評価システムは、BBBの3種類の構成細胞である脳毛細血管内皮細胞、周皮細胞(ペリサイト)及び星状神経膠細胞(アストロサイト)から成り立っており、血管腔側を構成する脳毛細血管内皮細胞とペリサイトから成る構造体におけるBBBの機能・構造の評価と、脳実質側のアストロサイトへの影響を評価できる。本年度は、血管腔側にヒ素化合物を添加し、脳毛細血管内皮細胞とペリサイトへの細胞障害によるBBB機能への影響を評価した。なお、BBBの成熟期及び未成熟期の設定は、バリア機能の指標である経内皮電気抵抗(Transendothelial electrical resistance: TEER)の値に基づいて区別した。三段階の濃度設定をしたiAs(III)、iAs(V)、MMA(III)、MMA(V)をBBBの成熟期及び未成熟期において血管腔側に一回暴露し、4種類のヒ素化合物がBBB構造を透過する差異について暴露後のTEERの値にて評価した結果、BBB構造の脳毛細血管内皮細胞とペリサイトの細胞群への毒性は、MMA(III)>iAs(III)>iAs(V)>MMA(V)の順で強く、とくにMMA(III)が特徴的であった。これらの現象は、濃度依存的に出現し、成熟期と未成熟期に共通して認められた。さらに、ヒ素暴露によるBBB機能・構造の変化について、免疫染色とウエスタンプロットによりタイトジャンクションへの影響指標であるClaudin-5、ZO-1を評価した結果、TEERの結果に対応して顕著に変化していることが確認された。成熟期と未成熟期におけるヒ素化合物の暴露からの影響は、化学構造と化学価数が重要であることなど、これまで報告されていない新たな知見が得られたことにより、研究はおおむね順調に進展していると判断された。本研究では、ヒ素化合物は化学構造と化学価数の違いによりBBB機能・構造への影響が生じること、さらに、成熟期と未成熟期での影響の機序がやや異なることを明らかにした。次年度においては、同一の継続実験において、ヒ素化合物のアストロサイトへの影響を評価する。
細胞再現系での蛋白質の構造・ダイナミクスの解明

細胞再現系の構築のために「1.HSA(Human Serum Albumin)の発現系の確立」「2.75%重水素化蛋白質の発現系の確立」「3.重水素化高分子の合成系の確立」に着手した。1に関しては通常は生体(血清)から抽出しているが、今回は重水素化のために大腸菌発現系の確立を目指している。そのためには、発現ベクターの構築・発現確認・発現条件の最適化が必要となる。今回、研究期間は短かったが発現条件の最適化まで既に進めることができた。困難な点は仮にHSAが発現したとしても、HSAは多くのS-S結合で3次元立体構造を形成しているため、正確に3次元構造を取らせるための発現条件の最適化である。現在、正確な3次元構造を取っているHSAの発現は確認できており、大量発現への条件最適化の段階である。2に関しては75%の重水素化蛋白質の大量発現を行い、その大腸菌破砕溶液をストックしてある。これから、サイズ選別を行い模倣系構築のためのサイズ別蛋白質ストックの構築方法の検討に入る段階である。また、75%αBクリスタリンの高濃度系=水晶体模倣系を用いた中性子小角散乱測定は既に行った。現在、データ解析の段階である。3に関しては、重水素化率を指定したポリエチレングリコールの合成に成功しており。高分子クラウダーへの応用に進める段階である。これらはこれ間にない細胞模倣系を構築し中性子散乱技術を用いて任意の蛋白質を希薄系と同様の測定を目指す本計画における根幹をなす技術であり、これらの開発を順当に進める事が出来た。また、これらの技術は他の中性子小角散乱測定においても非常に有用であり、その広範囲での利用が期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
現代日本の地域社会の構造分析ー「転換期」の産業・労働・地域

1第四次全国総合開発計画策定にみられる新しい国土計画と、またその策定の基礎ともなったいわゆる重厚長大から軽薄短小への産業構造の転換は、1980年以降の日本社会を特徴づける方向であり、これらの方向によって、わが国の地域構造がいかに変化しているか、個々の地域社会にはどのよう状況が生じているのかを解明するために、日本全国からいくつかの地域社会を選定して調査、研究を進めた。その結果、明らかとなったことは、東京一極集中は加速されていることである。このことによって、地域間格差が拡大し多くの地域社会が停滞、衰退状況にあり、地域社会としての発展が何であり、内発的発展といった状況をいかに作り出すかが問題となってている。産業構造の転換に対応して、テクノポリスとして新しい工業立地を行い新都市計画を進めた地域でも、的標を達成しているとはみられない傾向がある。2理論的には地域社会の変化がいかなる要因によって展開しているのか、その変化に政治的、文化的要素がどのように連関しているかを解明することによって、地域社会の変化を分析した。現象的には交通網=道路の建設によって地域社会は大きく変化しているが、重要なことは、産業構造の転換が新しい交通体系を必要としたこと、地方自治体の首長の政策などの政治的要因や、新住民や青年層の増大や高齢化の進行という社会的文化的要因も地域社会の変化に影響を与えることである。本研究は、立体的構造的な地域社会の分析に向かって一歩進んだと確信している。本研究の課題は、現在の資本主義の再編にともなう日本社会の「転換」の内実を個々の地域社会の変動から把握し、その地域社会の変動を地域類型にしたがって分析することである。本年度は、そのための基礎作業にあて、次年度(最終年度)のさらなる研究のために以下のことを行なった。1実証的には、日本全国から調査対象地域を選定し、個々の地域社会で、どのように産業構造の転換が進行しているのか、どのような問題を抱えており、各地方自治体がどのような政策的な対応をしているかを各分担研究者が追った。いわゆる国際化、情報化の波が地域社会に大きな影響を及ぼしていることが確認された。2その調査を踏まえて、理論的には三つの点を共通の枠組として確認した。a.東京圏の変動(一極集中)、国際化との関連で、どのように地域社会が変化しているかを把握することが地域類型の設定の目的であり、そのためにどういうレベル(国家レベル、地方中核レベル)のどういう機能(経済、政治、文化)が集積、集中しているのか、あるいは撤退、移転したのかを地域類型の一つの基準とすること。b.その地域類型と関わらせて、どういう矛盾、問題点が、個々の地域社会に生じているかを明らかにすること(例えば、環境問題、資源を外部に依存せざるをえないこと、労働市場が狭隘化していることなど)。c.生活している諸個人が地域社会にどのように依拠し、暮らしやすさを認知しているのか、またその地域社会への依拠のあり様の相違とその理由を明らかにすること。本年度は、前年度に続き、各分担研究者が日本全国から選定した分担地域の調査を進め、各地域社会に生じている変動、矛盾、問題点を明らかにした。その調査を踏まえて理論的に以下のことを明らかにした。1都市間の格差、すなわち、東京、地方中核都市、地方都市の間の格差が拡大していること、東京へのアクセスの差、交通通信体系のあり方が各地域社会の意味を規定していることである。そして、ある一定規模の人口がない地域は、いわゆるニュ-ビジネスへの転換は因難であり、労働力の流出によってますます衰退していくこと、その対抗策として広域化が構想されていることである。2住民の定住条件を分析することが重要であり、現在その条件として雇用場所のみでは不十分であること、したがって、企業誘致によるまちづくりには限界があることである。

そして、企業城下町などの生産中心の都市、まちのあり方は限界に達しており、テクノポリス指定地域などのまちづくりにとっても、アメニティ、住空間、遊空間が重要な意味を持っており、職場、住、遊空間とその三者をリンクをさせる交通体系が問題となることである。3いわゆる国際化の問題はアジアの視点を入れて、ニ-ズ諸国との関連、外国人労働者の問題を分析することが重要であり、それは地域社会の構造を変容させている。
近世辞書の学際的・言語生活史的研究のための基礎研究

「節用集」は、江戸時代の国語辞典として最も利用されたものである。今後の研究のため、基礎的情報を整理した。(1)刊行年表を作成し、600種あまり(再版含む)を確認した。(2)江戸時代初期の節用集につき、出版事情を検討・整理した。(1)易林本『節用集』平井版の諸本30本ほどの先後関係を確定した。(2)寿閑本『節用集』は、先進的な方針により編集・製作されていた。(3)寛永六年刊『節用集』の本文が、前半部は寿閑本の、後半部は横本『二体節用集』の本文であった。(4)横本『二体節用集』諸本に、新発見の異本を加えて系統関係を再考した。1.調査・研究内容本年度においては、次年度以降の研究の基盤を作るべく、基礎資料の調査・収集を主に行った。具体的には、近世通俗辞書の代表ともいうべき節用集を中心として書誌的・国語学的調査を実施した。特に、これまでの研究において手薄であった関西地方の大学図書館・公立図書館をはじめ、必ずしも規模の大きくないコレクションなどにも手を伸ばし、十全を期した(例、龍谷大学・岡崎市立図書館・国立国語研究所・天理大学・神宮文庫・岡山県立図書館・香川大学・大阪市立大学・東京女子大学・東海大学)。また、これらの図書館等で対象としたのは、近世節用集全般ということになるが、当該図書館にのみ所蔵されるような唯一性の高い資料を中心とすることとし、これに準じるものとして近世極初期(慶長・元和期)の節用集について重点的に調査を行った。2.成果・重要性等上記のような調査により、東京女子大学蔵寛永六年本や、大阪市立大学蔵元禄三年本、岡山県立図書館蔵享保一〇年本など、これまで言及されることのなかった異本や、これまでに知られていなかった異本について初めて調査することができた。近世極初期の諸本においては、易林本平井版節用集と呼ばれる刊本につき、一定量の異本調査を遂行することができ、それらを比較することを通じて、これまで極く一部の研究者のみが研究の必要性を説きながらも手を着けかねていた同版間の階層的な先後関係について一定の見通しをえることに成功した。また、寿閑本と呼ばれる異本にっき、易林本を的確に修訂していることが明らかになり、踏襲的・惰性的な刊行の少なくない近世節用集において特異なものと位置づけられた。・調査・研究内容本年度においては、前年度からの基礎資料の調査・収集を継続した。やはり、近世の通俗辞書の中心である節用集を主とする。前年度では他の所蔵者には見られないような唯一性の高いものを重点的に調査したが、今年度は近世辞書の出発点であり、本研究のような基礎的研究には欠かせない、近世初期のものを中心に調査した。ことに易林本『節用集』に注意を払い、いわき明星大学附属図書館・大谷大学附属図書館・茨城県歴史資料館等を中心に調査した。このほか、これまで調査を行っていなかった東洋大学附属図書館(哲学堂文庫)・神戸女子大学附属図書館・奈良県図書情報館等でも近世初期節用集を中心に調査を行うことができた。・成果・重要性等前年度の調査によって初めて国語学的に検討された寛永六年本『節用集』(東京女子大学蔵)について、さらに検討をくわえつつ、その辞書史的・節用集史上における位置づけを試みた。すなわち、(1)同本を初めとする一群の節用集が寛永期に存したこと、(2)この群は、従来さして注意されない系統であり、近世節用集全般への影響も大きくないとされてきたが、そう結論するには調査が不足していること、(3)この群は前半部を寿閑本『節用集』(慶長15年刊)によりつつも、後半部は寿閑本と対峙する関係の草書本『節用集』の抜粋・横長本から本文を供給していること、(4)しかもその手法は、版下段階における切り貼りないし透き写しなどで可能な素朴なものと推測されること、などを明らかにすることができ、近世初期の節用集の編纂・改編事情の一端を示した。この成果は、学会発表・論文として本年度内に公表することができた。研究計画の最終年度にあたる本年度は、これまでの調査を引き継いで、近世初期節用集の基本的調査を中心に書誌情報の収集を行なった。ことに『節用集』易林本のうち、平井版と称される異本の諸伝本の調査を拡大し、伝本間の相対的な先後関係を明らかにした。

このことにより、平井版の印刷に関する有機的な検討をおこなう準備がほぼ整えられたことが大きな成果であった。これにともなって、易林本のうち平井別版と称される異本が、どの段階の平井版をもとに複製(覆製)されたかについてのより詳細な情報を得ることができ、かつ、平井別版が印刷されるようになっても、別途、平井版の印刷が平行して行なわれたらしいことを指摘することができ、近世初期節用集の印刷のありようについて新たな問題を提起し得た。また、易林本の後継の一つである横本『二体節用集』の諸本について、これまで知られてなかった伝本の発見と、言及されてこなかった伝本について総合的に検討することができた。ことに横本で真草二行表示をとるために3巻化したことを手掛かりに、寛永期における『二体節用集』の圧倒的な流布の様子と、一方ではその急速な流行の終息とを同時に説明することができたのは予想外の収穫であった。また、本書の刊行を、住友財閥の祖・住友政友がなしていた可能性を指摘することができた。節用集の開版者および編纂者像の究明が遅れていると言われており、この点でもいささかの進展を見ることができた。
骨形成不全症の診断、重症度判別における尿中骨代謝マーカーの有用性の確立

尿中I型コラーゲン架橋N-テロペプチド(NTX)が乳児期骨形成不全症(OI)の診断上のマーカーとなり得るかどうかについて検討を行った。結果OI乳児の尿中NTX値は健常乳児よりも有意に低いが重複を認めた。一方生後1ヶ月時における尿中NTX値は健常児と重複を認めず、身長、体重の大小との関連も認めなかった。このことから生後1ヶ月時の尿中NTX値はOIの診断における参考値となることが示唆された。本年度は健常児における尿中骨吸収マーカーであるI型コラーゲン架橋N-テロペプチド(NTX)の測定を行い、生後1ヶ月から1歳までの日本人健常乳幼児のNTX値の推移について解析し、過去の欧米からの報告(Lapillonne et al. Pediatrics 2002;110;105-109)と同様に月齢の進行とともに徐々に低下する傾向があることがわかった(生後1ヶ月(n=34):3482±799.6,生後3-4ヶ月(n=26):2223.4±541.2,生後6-9ヶ月(n=16):1801.9±489.9,生後10-12ヶ月(n=24):1572±589.5)。生後1歳までの骨形成不全症患児において軽症のI型患児と月齢を合わせた健常児の尿中NTX値を比較検討したところ、オーバーラップするところが認められたが、健常児と比べてI型患児において有意に尿中NTX値が低い事が分かった(健常児:2168.5±613.0,骨形成不全症患児:1447.6±561.3, p<0.001)。骨形成不全症に関する遺伝子解析については当初の年間20例という目標にはやや及ばないものの16名についてI型コラーゲン遺伝子(COL1A1,COL1A2)の解析を行い、このうち11名に遺伝子変異を認めた。10名はCOL1A1遺伝子(遺伝子発現の減少する量的な変異6名、コラーゲンの構造が変化する質的な変異4名)、のこりの1名がCOL1A2遺伝子の質的な変異であった。また成人例ではあるが昨年度に報告されたV型の骨形成不全症の原因遺伝子であるIFITM5遺伝子の既報の遺伝子異常を1名に同定した。健常乳児、OI患児における尿中NTX値の解析および、I型コラーゲン遺伝子の解析、さらにこれまでの解析のまとめを行った。健常乳児120名(平均月齢5.0ヶ月)、OI患児30名(平均月齢5.2ヶ月、I型15名、II型3名、III型6名、IV型6名;遺伝子診断済は15名)について随時尿を対象から採取した。OI患児では初回のパミドロネート投与前に採尿し、健常児では夏から秋にかけて健診時に採尿を行い、NTXの値は尿中クレアチニン値で補正した(単位: nmol BCE/mmol・Cr)。全OI患者と健常児との比較では健常児:2622±1202,OI:1363±530、p<0.0001と有意にOI患児において低値であった。またI型OIと年齢を合わせた健常児との比較でも健常児:2218±948, I型OI 1504±553と有意に低値であったが、健常児とのオーバーラップを認めた。さらに生後1ヶ月時において検討したところ健常児(n=45) 3781±1027,最重症で気管内挿管など集中管理をされているII型OI患児を除いたOI患児(n=8:type I n=3, type III n=4, type IV:n=1) 1622.46±235とオーバーラップ無く、有意にOI患児において低値で有り、身長や体重などの体格は健常乳児やOI患児のNTX値の違いに影響は無かった。これらの事から乳児期においてもOI患児ではピリジノリン架橋形成は健常児に比べて低値を取るが、生後1ヶ月においては健常児とOI患児におけるオーバーラップが無く、生後1ヶ月時のNTX値はOI患児の診断マーカーとなりうると考えられた。日本国内における骨形成不全症患者(OI)の遺伝子解析を19名行った(うち3名は現在解析中)。このうち約9割のOI患者の原因遺伝子であるI型コラーゲン遺伝子(COL1A1遺伝子、COL1A2遺伝子)のCOL1A1の変異を11名に認めた。いずれもSillence分類において軽症であるI型の患者であり、変異の内訳はsplicing acceptor siteもしくはdonor siteの変異が7名、1塩基の重複が1名、8塩基の欠失が1名、ナンセンス変異が1名、I型コラーゲンの3重螺旋構造の維持に重要であるグリシン-X-Y repeatのグリシンがセリンに変化するミスセンス変異が1例であった。

COL1A1, COL1A2の遺伝子変異が陰性であった8名のうち解析途中であるものを含めて、臨床的にI型と考えられる者が1例、II型と考えられる者が1例、III型と考えられる者が2例、4型と考えられる者が1例、結果としてOIではなかった者が3名(重症心身障害児、低出生体重児、遺伝歴からOIを疑われたが結果としてOIではなかった者が1例)であった。これらの8名について常染色体劣性遺伝形式のOIの原因遺伝子であるCRTAP, LEPRE1, PPIB, FKBP10, OSTERIX, SERPINH1, SERPINF1の解析を行ったが、いずれも変異は陰性であった。尿中骨代謝マーカーについては早期の診断を目的とするため1歳未満のOI患児の尿検体を中心として収集しており、5名の尿検体を収集できた。健常児との尿中NTXの違いを今後明らかにしていくために体格や出生時の妊娠週数などの情報をあわせて、健常児及び骨形成不全症患児の骨代謝マーカーによる精度の良い鑑別法を見いだしたいと考えている。日本人における健常乳幼児の尿中の骨吸収マーカーであるNTXの動態を決定でき、また骨形成不全症のなかで最も軽症な群であるI型の骨形成不全症と健常乳幼児のNTX値を比較検討することが出来たこと。またこれらの2群間に有意な差を認めることを示すことができたこと。遺伝子解析に関しては目標の8割程度の数ではあるが、日本全国からの遺伝子解析依頼を受けてI型コラーゲン遺伝子の遺伝子解析を行うことができ、11名に遺伝子変異を同定することができている事。カナダのグループから報告されたV型の骨形成不全症が日本人にも発症しうることを確認できたこと。遺伝子解析については当初の目標である年間20例の解析をおおむね達成できており、変異陽性例も11名同定できている。また骨形成不全症の早期診断を目的とした尿中骨代謝マーカー測定に関しても、生後1ヶ月から12ヶ月までの患者の尿検体を5検体集めることができ、また、健常検体についても収集できている。これまでの収集サンプルと併せて今後、早期診断に向けてのOI患児における尿中骨代謝マーカーの診断閾値の設定及び遺伝子変異の種類との関連性を同定するべく解析を行っている。本年は研究の最終年度となるため遺伝子解析依頼を受けた患児及び当院に紹介となった患児の臨床情報や尿中骨吸収マーカーの値について検体数を増やしていきながら、健常児との比較検討を行っていき、骨形成不全症患児を診断しうるバイオマーカーとなり得るかどうかの統計的な解析を行う。そしてバイオマーカーとなり得る場合、判定に適切な月齢及びおよび閾値の設定を最終的に行う。骨形成不全症に関する遺伝子解析については昨年までの2年間と同様日本全国の医療機関から遺伝子解析依頼を受け、解析を進めていく。昨年度から本年度にかけて新たにBMP1,TMEM38B,WNT1といった新たな常染色体劣性遺伝形式の原因遺伝子や常染色体優性遺伝形式のV型の原因遺伝子であるIFITM5遺伝子が同定されているため、昨年度末までに解析を行った者のうち遺伝子異常の認められなかった者について、これらの遺伝子解析を行い、他の骨形成不全症との骨吸収マーカーの相違などについて検討する。これらのデータを元に骨形成不全症におけるgenotype-phenotypeの関連性と尿中骨吸収マーカーとの関連性を検討したい。昨年度同様日本全国より骨形成不全症患者の遺伝子解析依頼を受け、また同時に尿サンプルの収集も行う。また、変異陰性であった患者の中にも典型的な1型OIの患児が存在することから、複数のエクソンに渡る欠失やもしくはイントロンの変異が病因となっていないかMLPA法やこういった患者でのmRNAの解析を考慮する。OIの原因遺伝子としてBMP1をはじめ今後もコラーゲン修飾にかかわる遺伝子群が同定される可能性があり、今後原因遺伝子が新規に同定された場合は、この遺伝子に関してこれまでの解析において変異が陰性であった児のサンプルを改めて解析する。
『ユリシーズ』の創作に及ぼしたトリエステ、チューリヒ、パリの影響

ジェイムズ・ジョイスの『ユリシーズ』の末尾には、「トリエステ-チューリヒ-パリ1914-1921」と記されている。『ユリシーズ』はダブリンを舞台としながらも、トリエステで着想され、チューリヒで結実し、そしてパリで完成されたということだ。これらの都市の文化的・時代的背景が創作に影響を与え、作品の世界に反映していることは間違いない。にもかかわらず、作品に即したその具体的な考察は少ない。本研究はそのような状況を鑑み、ダブリンの描写に着目しながら、大陸の都市が創作に及ぼした影響を明らかにした。本年度は先行のDubliners (1914)やA Portrait of the Artistas a Young Man (1916)におけるダブリンの描写と比較して、Ulysses (1922)で描かれた1904年のダブリンがモダンな都市であることを確認するところから開始した。そして背景に都市トリエステの影響を読み取った。対象としたのは第1挿話から第10挿話までであるが、大きく眺め、第7挿話あたりで未来派やダダイズムの影響が見られ、ダブリンの再創造を予感させていることが判明した。その認識に基づき、第810挿話での都市の描写の分析を中心に、1904年という時代の描写とは異質な手法に気づくことになった。その結果、第8挿話の都市風景の背景には、トリエステでも話題にされていたフロイトの精神分析の影響が確認できた。また第9挿話を論じながら、スティーヴンのシェイクスピアをめぐる父性論の背景に、アイルランド民族主義と距離をおく作者の意識が刻印されていることを明らかにした。これはトリエステでの民族主義との接触によるところが大きい。さらに第10挿話においては、モンタージュの手法を取り上げ、トリエステでのジョイスの映画への関心を明らかにした。これらはいずれもUlyssesの世界がトリエステに多くを負っている証明である。本年度はジェイムズ・ジョイスのトリエステを中心に、『ユリシーズ』の創作にどのような影響を与えたかを考察した。そのため、特に『ユリシーズ』の第11挿話と第12挿話を中心に研究を行った。第11挿話については、音楽の手法がその基礎にあり、ワーグナーなどの影響を受けていることを明らかにし、同時にチューリヒで話題にされていたソシュールなどの言語論に拠って立つことも具体的に解読した。また続く第12挿話については、アイルランドの単眼的な民族主義を描きながら、その背景としてトリエステやチューリヒで育まれたジョイスの国際的な視点を論じた。さらに、ジョイスの国際的な視点での文学的営為については、W.B.イェイツと比較しながら、その形成過程を検討した。ジョイスが自らの都市であるダブリンに固執していたことに疑問の余地はないが、その改変を目論んでいたことも間違いない。そこで問題となったのが、どのようにダブリンが改変されていったかであるが、第11挿話と第12挿話の研究はきわめて有益であった。前者については、文学の前提となる言語が人間の知覚の基礎をなしているところから、タブリンという都市についての認識が問い直されているとの結論を導いた。また後者については、ダブリンという都市空間を横断する情報に溢れているところから、国家や民族もインターテクスチャルな世界を構築していると指摘した。これらの成果はいずれも論文として提出している。アイルランド出身の小説家ジェイムズ・ジョイスの小説『ユリシーズ』をめぐり、都市という側面からの解読を試みた。研究課題は「『ユリシーズ』の創作に及ぼしたトリエステ、チューリヒ、パリの影響」であり、今年度は都市のうちでもとりわけパリを中心に考察することとした。ジョイスは第一次世界大戦後にチューリヒを離れ、1920年にパリに移り住んだ。そのころのパリには、多くの芸術家が世界各地から群がり、様々な芸術運動が開花していた。そして文化人類学、絵画、映画、心理学、科学、哲学といった分野においても、これまでの思考様式を大きく覆す思想が誕生していたのである。『ユリシーズ』創作中のジョイスにとって、パリへの移住はきわめて幸運であった。『ユリシーズ』の出版はパリであったし、『フィネガンズ・ウェイク』の完成もパリでのことであった。そのようなパリにおいて、ジョイスは『ユリシーズ』の第15挿話の創作から開始した。そのため、本年度はこの挿話を中心に、その背景をたどることにした。これは劇形式の挿話であり、チューリヒで経験した表現主義のみならず、ほどなくパリで展開するシュールレアリズムの運動も察知していたらしい。アンドレ・ブルトンの「宣言」は1924年のことであるが、表現主義や精神分析といった地平から、ジョイスはシュールレアリズムの流れを先取りしていたと思われる。ストリンドベリやハウプトマンについての意識もあったであろう。成果については、論文としていくつか発表した。