hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
〔60〕フラーレンのヘテロ環化と機能物質への応用

フラーレンの特異な非局在電子系と導入される官能基との組み合わせにより新たな機能性発現を目指し,多様なヘテロ環化反応を実施した。その結果通常のアルケンとは異なったフラーレン独特の反応を見出した。(1)アザオルトキノジメタンとのへテロディールスアルダー反応では、テトラヒドロキノリン縮合C_<60>誘導体を与え、特にN-非置換体でも反応がおこり、C_<60>の独特の付加反応性を示した。一部付加体の構造は、Cアミド結合の窒素がsp^3を示し、不斉窒素となった。これはフラーレンに縮合した独特の結果である。(2)複素芳香環系オルトキノジメタンとのディールスアルダー反応では、過剰のジエン試薬を用いることにより、2、4、6付加体を分離することができた。(3)チオカルボニルイリドとの1,3-双極性環化付加反応では、テトラヒドロチオフェン縮合C_<60>誘導体を与えた。mCPBAの作用によって、対応するスルホキシドやスルフォン誘導体に導くことができたが、更にプンメラー反応によりSの隣接位にアセトキシ基を導入することができ、フラーレン骨格の周辺に官能基を配置する新規の有効な手法となった。(4)フラーレン表面でしか起こり得ない独特のニトロアルカンとの反応は、分子内Redox反応が進行し、2官能性誘導体である1,2-オキシムアルコールを与えた。(5)求核及びラジカル付加反応では、NaN_3やNaNO_2は空気に晒した条件でアジド基やニトライト基が付加し得ることを認めた。難溶性であり二量体(bifullerenyl)が生成したのではないかと推測される。関連して、2官能性カルボン酸誘導体、フラーレンアミノ酸誘導体の先駆体であるニトロ基とエステル基を置換したメタノフラーレンを得ることに成功した。
セレン蛋白質GPx4による新規細胞増殖制御機構の解析

リン脂質ヒドロペルオキシドグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx4)は酸化ストレスにより生体膜に生じたリン脂質酸化一次生成物であるリン脂質ヒドロペルオキシドを直接還元する抗酸化酵素である。GPx4を欠損させると、様々な細胞が致死となる。このGPx4欠損による細胞死のメカニズムについて詳細な解析を行ったところ、本細胞死は典型的なアポトーシス、ネクローシス、オートファジー性細胞死でもない新規の細胞死であることが明らかとなった。GPx4は酸化ストレスにより生じた膜リン脂質ヒドロペルオキシドを直接還元できる細胞内唯一の抗酸化酵素である。GPx4ノックアウトマウスは胚致死となる。GPx4コンディショナルKOマウスを作成し、不死化したMEF細胞を作成した。この細胞にCREレトロウィルスを感染させ、GPx4を欠損させると細胞死がおき、GPx4は細胞生存に必須であることがわかった。GPx4の欠損による細胞死は、カスパーゼの阻害剤で抑制されず、AIF放出の阻害剤DHIQでも阻害がかからず、非アポトーシスによる細胞死であった。この細胞をスタウロスポリンで処理すると、チトクロームCの放出によりカスパーゼの活性化がみられたが、GPx4欠損ではチトクロームCの放出もみられなかった。様々な抗酸化剤による致死抑制効果を調べたところ、ビタミンEで抑制されたが、スーパーオキシドを消去するMnTBAPでは抑制できなった。致死の時間を調べたところ、レトロウイルス感染後3-4日後に致死となる。このとき細胞内のヒドロペルオキシドの産生が増大した。CREレトロウィルスの感染系では、感染しなかった細胞が増殖してしまうので、全細胞の解析が時間が長くなると、細胞が増殖して困難であったので、CREERT2遺伝子を導入した、タモキシフェン誘導型GPx4欠損細胞の作製を試み、タモキシフェン添加により細胞死をおこし、ビタミンEで細胞死が抑制できる細胞株の樹立に成功した。リン脂質ヒドロペルオキシドグルタチオンペルオキシダーゼ(PHGPx)は生体膜に生じたリン脂質ヒドロペルオキシドを直接還元出来る細胞内の主要な抗酸化酵素である。PHGPx欠損マウスは7.5日で胚致死となり、3.5日受精卵やMEF細胞でもPHGPxが欠損すると細胞死が誘導される。この細胞死の詳細なメカニズムを明らかにするために、タモキシフェン誘導型PHGPx欠損MEF細胞を樹立し、酸化脂質メタボローム解析および細胞死メカニズムの詳細な解析を行った。本細胞死は、カスパーゼ阻害剤、Bcl-xlの発現でも抑制されず、致死の過程でシトクロームCの放出や、AIFの放出も見られず、典型的なアポトーシスではないことが明らかとなった。またネクローシスの指標であるHMGB1の核内からの放出も見られず、タイムラプス解析からも細胞の膨潤は見られず、ネクローシスでもないことが明らかとなった。第3の細胞死経路として、オートファジーが知られているが、細胞死の過程でLCIII-2の蓄積が見られ、オートファジーが観察された。しかしATG5のノックダウン細胞でも細胞死は誘導されたので、オートファジー性細胞死でもない新規の細胞死であることが明らかとなった。この細胞死は、スーパーオキシドや、過酸化水素を消去するような酵素の発現や阻害剤では抑制できないが、脂質の酸化反応を抑制するビタミンE、トロロックスなどで抑制された。この新規細胞死における酸化脂質の変化について、LC-ESI-MSを用いて、酸化脂質メタボロームの解析を行ったところ、アラキドン酸およびDHA含有ホスファチジルコリンヒドロペルオキシドの生成が細胞死誘導の分岐点で見られ、その生成は、トロロックスの前処理により完全に抑制された。PHGPxとビタミンEは細胞死誘導因子であるリン脂質ヒドロペルオキシド生成を抑制し細胞生存のための必須因子であることが示された。リン脂質ヒドロペルオキシドグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx4)は生体膜に生じたリン脂質ヒドロペルオキシドを直接還元できる細胞内の主要な抗酸化酵素である。これまでにGPx4をMEF細胞や受精卵などで欠損させると増殖が止まり、新規細胞死を誘導することを明らかにしてきた。本研究ではGPx4欠損による新規細胞死のメカニズムを明らかにすることを目的としている。一昨年、タモキシフェン添加によりGPx4を欠損させられるMEF細胞の作成に成功し、昨年この細胞を用いて、細胞死における脂質メタボローム解析を行ったところ、細胞死の誘導過程で、ホスファチジルコリンヒドロペルオキシドが生成した後、その低下に伴い、徐々にスフィンゴミエリン(SM)の量が増大することを見いだした。本年度、先ず、このSMの増大が、細胞死を抑制するビタミンEの誘導体で抑制されるのかを検討したところ、トロロックスの添加により、リン脂質の酸化、SMの増大は抑制され、細胞死も抑制された。次に、SMの合成酵素(SMS1及び2)の発現変動を調べたところ、SMS1の発現に変化は見られなかったが、SMS2がタモキシフェン添加後36時間後より誘導されてくることを明らかにした。

そこでこのSMS2の誘導が細胞死の誘導に関わっているのか、抑制的に機能しているのかについてshRNAを用いて恒常的SMS2ノックダウン細胞を作成し解析したところ、細胞死誘導の際のSMの増加は抑制できたが、細胞死はむしろ早く起きるようになってしまうことが明らかとなった。よってSMS2は膜脂質酸化による細胞死において細胞死の抑制のため(おそらく酸化PCの代謝のため)に誘導されたと考えられた。また約300種類の化合物ライブラリーを用いて、タモキシフェン添加による細胞死を抑制できる化合物のスクリーニングを行ったところ、4種類の酵素に対する6個の阻害剤を新たに見いだした。
機能性ペプチドの構造活性相関に基づく最適設計と新規がんワクチンへの応用

本邦における死亡原因1位のがんは、多くの治療法が存在するものの、未だ根治不能な疾患であり、新たな概念に基づく治療法の開発が急務となっている。本観点から、がん細胞特異的な免疫活性を高めるがんワクチンの開発が期待され続けてきたものの、長年に渡る研究にも関わらず、がんワクチンは、臨床において十分な成果を挙げられていない。その点、申請者はこれまで、樹状細胞選択的に結合するだけでなくアジュバント活性をも有する機能性ペプチド(樹状細胞標的化ペプチド)の同定に成功しており、本ペプチドの最適設計により、「機能性ペプチドによるがんワクチン」を開発し得る知見を得ている。本申請研究では、本樹状細胞標的化ペプチドを、構造活性相関解析により最適化したうえで、がんワクチンへの展開を図ることを目的とした。特に、7アミノ酸からなる本樹状細胞標的化ペプチドを鋳型に、個々のアミノ酸を異なるアミノ酸に置換した約20種類のペプチド誘導体を合成し、樹状細胞への結合特性およびがんワクチン効果を評価することで、構造活性相関情報の取得を図った。その結果、ペプチド誘導体の1種類について、野生型ペプチドよりも有意に強くがんワクチン効果を発揮可能であることが明らかとなった。一方で、他の誘導体については、がんワクチン効果が維持されるものもあれば、消失するものも存在した。以上の結果から、本ペプチドによるがんワクチン効果に重要なアミノ酸配列が見出されただけでなく、本ペプチドよりも効果の強いペプチド誘導体を取得できた。以上のように本研究では、平成29年度に予定した検討の全てを実施することはできなかったものの、予定した取り組みの1/3程度の成果を得ることができ、かつ、興味深い知見を得たと考えている。
前期原生代における多細胞生物誕生場の解明

ガボン南東部における前期原生代堆積層(2.2 Ga)の地質調査により、真核生物進化の必要条件の解明に取り組んだ。とくに、同時異相のフランスヴィル、ラストゥールヴィル、オコンジャ地域において化石層序および同位体層序を検討し、層序対比により真核生物化石出現時の環境の違いを特定することを目的とした。現地での許可申請や掘削会社との交渉に難航し、2017年度内に陸上掘削による試料採取が遂行できなかったため、補助事業期間を延長し2018年度に陸上掘削を行った。2018年9月にガボンへ行き、採取したFD層の掘削コア試料(オコンジャ地域100 m,ラストゥールヴィル地域75 m)の岩相の観察・記載および分析試料の選定を行った。日本へ持ち帰った炭酸塩岩・黒色頁岩について薄片観察を行い,無機/有機炭素・窒素同位体比を測定した(計122試料)。2016-2017年度の成果と合わせ、本研究により、ラストゥールヴィル地域において初めてFB-FD層の連続的な同位体層序が得られた。無機炭素同位体比は、FB層中部において+5 ‰から-2 ‰へ負シフトを呈した。これは、グローバルな炭素同位体比正異常(Lomagundi Excursion; 2.2-2.1 Ga)の終了と一致する可能性があり、炭酸塩に乏しいフランスヴィル地域の先行研究では得られなかった新知見である。窒素同位体比は、ラストゥールヴィル地域においてFB層中部からFD層下部にかけて+5 ‰が保たれたのに対し、フランスヴィル地域においてFB層最上部(化石層準)で0 ‰を呈した。これは、真核生物化石の形成場が、硝酸同化が卓越する好気的な環境ではなく、窒素固定が卓越する嫌気的な環境であった可能性を示唆する。以上の成果について、学会および国際シンポジウムで発表を行い、論文として公表準備中である(Sato et al., in prep)。アフリカ・ガボンで発見された前期原生代の大型生物化石は、真核生物あるいは多細胞生物の化石と解釈されているが、その進化の直接的なきっかけとなる環境要因は未解明である。本研究課題では、現地での地質調査により、ガボン化石が出現した詳細な場所を特定し、その場所の造構場および地球化学的な特徴を調べることにより、生物進化に必要な条件の解明に取り組んでいる。2016年度に、ガボン南西部に位置するフランスヴィル堆積盆地において地質調査を行った。4つに細分される前期原生代堆積盆地のうち、フランスヴィル、ラストゥールヴィル、オコンジャ地域における計20セクションの露頭を観察し、詳細に層序の記載を行い、計400個の岩石試料の採取を行った。各地域において、異なる種類の化石(多くが未記載)が産出し、層序・堆積相も大きく異なる事が明らかになった。採取した岩石試料について、まず地層への年代制約を加えるため、化石を含む堆積岩層へ貫入する閃長岩のジルコンU-Pb年代測定を行った。その結果、ガボン化石の出現は約22億年前である事が示唆された。次に、基礎的な化学層序として、堆積岩のδ13C, δ18O, δ15N, 87Sr/86Srを測定した。とくに、化石出現層よりも下位に相当するラストゥールヴィル地域の炭酸塩岩層において、δ13Corgの負異常(-30 ‰から-45 ‰)が得られた。これは、フランスヴィル地域においては見られない同位体変動である。一方、δ15Norgは正異常(+2 ‰から+6 ‰)を示すことが初めて明らかになった。これらの同位体層序は、ラストゥールヴィルがフランスヴィル地域よりも早い段階で嫌気的な環境へと転じたことを示唆する。さらに、オコンジャ地域に産するガボン化石について、X線マイクロCTを用いた3次元内部構造の観察、およびSEM-EDSを用いた化石断面の微細構造の元素マッピングを行った。その結果、球状の微生物コロニーの化石である可能性が示唆された。本研究計画において最も重要な「ガボンにおける地質調査・試料採取」を、2016年7月に遂行し、計400個の岩石試料を得る十分な成果が得られた。採取した試料について、年代測定、基礎的な化学層序の検討、および化石の観察を行った。これらの分析結果を、学会(日本地球惑星科学連合大会、日本進化学会、日本地質学会、ELSI International Symposium)において発表した。また、年代測定および化石についての成果は、Sawaki et al. (2017, Geoscience Frontiers)およびEdou-Minko et al. (2017, J. Geol. Geophys.)として論文発表済みである。2017年1月には、ガボンの共同研究者であるMathieu Moussavou教授、Cedric Ligna氏、Karen Bakakas氏の3名を招聘し、議論・分析を行うなど、今後の調査・研究計画の打ち合わせも順調である。本研究課題では、アフリカ・ガボン共和国フランスヴィル地域における前期原生代堆積層(約22億年前)の地質調査により、真核生物コロニーと解釈される化石が出現した場所を特定し、その場所の造構場および地球化学的な特徴を調べることにより、生物進化に必要な条件の解明に取り組んでいる。2016年度に引き続き2017年度にも、ガボン南西部に位置するフランスヴィル堆積盆地において地質調査を行った。

フランスヴィル、ラストゥールヴィル、オコンジャ地域における計6セクションの露頭を観察し、詳細層序・地質図の記載を行い、計170個の岩石試料を採取した。さらに、陸上掘削試料採取に適した地点の選定を行った。採取した岩石試料のうち、炭酸塩堆積場のラストゥールヴィル地域と砂泥堆積場のフランスヴィル地域の堆積岩累計140試料について、有機炭素窒素同位体比を測定した。同位体比層序の対比の結果、両地域は同時異相の関係にあり、有意な微生物活動の違いがある事が明らかになった。ガボン南東部における前期原生代堆積層(2.2 Ga)の地質調査により、真核生物進化の必要条件の解明に取り組んだ。とくに、同時異相のフランスヴィル、ラストゥールヴィル、オコンジャ地域において化石層序および同位体層序を検討し、層序対比により真核生物化石出現時の環境の違いを特定することを目的とした。現地での許可申請や掘削会社との交渉に難航し、2017年度内に陸上掘削による試料採取が遂行できなかったため、補助事業期間を延長し2018年度に陸上掘削を行った。2018年9月にガボンへ行き、採取したFD層の掘削コア試料(オコンジャ地域100 m,ラストゥールヴィル地域75 m)の岩相の観察・記載および分析試料の選定を行った。日本へ持ち帰った炭酸塩岩・黒色頁岩について薄片観察を行い,無機/有機炭素・窒素同位体比を測定した(計122試料)。2016-2017年度の成果と合わせ、本研究により、ラストゥールヴィル地域において初めてFB-FD層の連続的な同位体層序が得られた。無機炭素同位体比は、FB層中部において+5 ‰から-2 ‰へ負シフトを呈した。これは、グローバルな炭素同位体比正異常(Lomagundi Excursion; 2.2-2.1 Ga)の終了と一致する可能性があり、炭酸塩に乏しいフランスヴィル地域の先行研究では得られなかった新知見である。窒素同位体比は、ラストゥールヴィル地域においてFB層中部からFD層下部にかけて+5 ‰が保たれたのに対し、フランスヴィル地域においてFB層最上部(化石層準)で0 ‰を呈した。これは、真核生物化石の形成場が、硝酸同化が卓越する好気的な環境ではなく、窒素固定が卓越する嫌気的な環境であった可能性を示唆する。以上の成果について、学会および国際シンポジウムで発表を行い、論文として公表準備中である(Sato et al., in prep)。前期原生代ガボン生物の出現における造構場・環境条件を明らかにするため、これまでに得られた予察的な分析結果を踏まえ、フランスヴィル、ラストゥールヴィル、オコンジャ各地域における大型化石の種類および同位体層序の違いに着目し分析を推進する。さらに、2017年7月に再びガボンでの地質調査を行う予定である。とくに、新たな化石が発見されてはいるものの、これまで層序が十分に検討されてこなかったオコンジャ地域において陸上掘削試料の採取を行い、化石出現前後における連続的な環境変動の復元を目指す。2018年7月にガボンでの再地質調査および陸上掘削試料採取を計画している。とくに、地層の露出が乏しいオコンジャ地域においては、これまで層序が十分に検討されて来なかったが、本研究課題での陸上掘削試料により初めて連続的な同位体層序が明らかになると期待される。その分析結果を、既に結果を得たフランスヴィル、ラストゥールヴィル地域と対比する事により、前期原生代ガボン生物の出現における造構場・環境条件の特定を行う。
公共広場のデザインに関する研究

公共広場の基礎的な景観評価とデザイン要件を踏まえ、これらを総合すべく公共空間として、公共広場の設計を支援するための研究を行った。1.はじめに、デザイナ-の図面分析をグリッドやスケールの形態的な側面から行い、環境と広場施設との関係性を把握した。初めに、公共広場の事例集を目的別に把握し、できるだけ意匠設計や立地条件の異なる広場(アメリカンランドスケープデザイナ-の作品、フランス、イタリアの諸都市の広場)の図面を対象として、意匠形的な形態分布を行い、とくに環境を取り入れたデザイン技法について、その形成のしくみについて分析した。1.「公共広場の立地特性の景観的検討」周囲の立地特性をいかした景観づくりを行うために、広場が周囲景観とのの中でどのようなおさまりを見せているかを、広場外部の主要視点から眺めた写真調査を行い、その景観的検討を行った。また、できるだけその広場が観られる高さや見えの角度(俯角、仰角)を測定し、その定量的特性も把握した。とくに、景観的な構図としてどのようなおさまりを見せているかを代表的な視点場からの写真資料をもとに分類した。2.「公開空地における広場のデザインに関する研究」対象広場におけるデザイン要素の定量的な調査と意匠パタンの調査を行った。とくに、大阪や京都の公開空地に対して、ファニチュアの設置状況、緑地資源の存在量、景観的修辞(点景、場所性表現、スクリーンetc)、陰影について着目し、それらの意匠パタンを整理した。3.「駅前広場のモデルデザインの検討奈良の駅前広場をモデルケースに、駅前広場のデザインをケースステディとして試みた。駅舎や高架構造物との接続関係がなるべくスムーズに表現されるようなイメージ案を作成した。
光造形法の高精度化を目的とした造形ひずみの解析と制御に関する研究

本研究は,光造形法において造形物の形状精度を低下させる要因を解析し,造形条件を制御して高精度模型を実現することを目的としている.光造形法は,通常の加工方法では工程が複雑となる複合模型でも容易に成形できる特長をもつ.またレーザを絞ることで微細な構造の模型も成形可能であるが,樹脂の硬化収縮に伴う形状ひずみの発生が高精度の模型を実現する妨げとなっている.この問題を解決するために今年度は以下の課題に取り組み,次の結論が得られた.a)片面に樹脂を塗布し・硬化させた薄板の反りに基づいた内部応力測定手法の開発透明シートを通して付着・硬化させた感光性樹脂のそりに対するモーメントのつりあいから内部応力を測定・評価する手法を開発した.b)光造形物の内部応力の解析と定量評価上述のa)の方法を用いて,1ライン硬化物および平面硬化物の内部応力の測定を行った.実験により以下の結果が得られた.・1ライン硬化物に関して,レーザパワーを増大させるあるいは走査速度を遅くするに従い,内部応力は増加から飽和状態へと変化する.・平面硬化においては500mum程度の層厚さでは内部応力は照射エネルギー密度に比例するとの結果が得られた.c)形状ひずみを減少させる照射条件の評価感光性樹脂を硬化させる際に,紫外線レーザ光を走査して領域内を塗りつぶす必要があるが,塗りつぶしパターンを自由に設定可能なシステムを開発し,各々のパターンに対して上述の内部応力の測定を行った.実験より以下の結果が得られた.塗りつぶしパターンとして,連続走査,飛ばし走査,ダッシュ走査を用意し,これらのパターンで平面硬化させた場合の内部応力の測定を行った.その結果,連続走査,飛ばし走査,ダッシュ走査の順に内部応力が低減するという結果が得られた.本研究は,光造形法において造形物の形状精度を低下させる要因を解析し,造形条件を制御して高精度模型を実現することを目的としている.光造形法は,通常の加工方法では工程が複雑となる複合模型でも容易に成形できる特長をもつ.またレーザを絞ることで微細な構造の模型も成形可能であるが,樹脂の硬化収縮に伴う形状ひずみの発生が高精度の模型を実現する妨げとなっている.この問題を解決するために今年度は以下の課題に取り組み,次の結論が得られた.a)片面に樹脂を塗布し・硬化させた薄板の反りに基づいた内部応力測定手法の開発透明シートを通して付着・硬化させた感光性樹脂のそりに対するモーメントのつりあいから内部応力を測定・評価する手法を開発した.b)光造形物の内部応力の解析と定量評価上述のa)の方法を用いて,1ライン硬化物および平面硬化物の内部応力の測定を行った.実験により以下の結果が得られた.・1ライン硬化物に関して,レーザパワーを増大させるあるいは走査速度を遅くするに従い,内部応力は増加から飽和状態へと変化する.・平面硬化においては500mum程度の層厚さでは内部応力は照射エネルギー密度に比例するとの結果が得られた.c)形状ひずみを減少させる照射条件の評価感光性樹脂を硬化させる際に,紫外線レーザ光を走査して領域内を塗りつぶす必要があるが,塗りつぶしパターンを自由に設定可能なシステムを開発し,各々のパターンに対して上述の内部応力の測定を行った.実験より以下の結果が得られた.塗りつぶしパターンとして,連続走査,飛ばし走査,ダッシュ走査を用意し,これらのパターンで平面硬化させた場合の内部応力の測定を行った.その結果,連続走査,飛ばし走査,ダッシュ走査の順に内部応力が低減するという結果が得られた.
スナネズミ海馬錐体細胞における遅発性神経細胞死とストレス蛋白質の関与

1.アポトーシス関連遺伝子の検索:麻酔下に雄性スナネズミの頸部正中を切開し、虚血群では両側総頸動脈を5分間遮断する一方、対照群では麻酔手術のみ行い虚血操作を施さなかった。cDNAマクロアレイ法により虚血前後で発現の変化する遺伝子を解析した結果、HSP90を含む5つの遺伝子が虚血48時間後に発現が亢進し、逆にras-related proteinを含む5つの遺伝子の発現が減弱した。2.同定したHSP90のmRNAの確認:RT-PCR法により対照ならびに虚血48時間後の海馬CA1領域におけるHSP90メッセージレベルの発現を検討した結果、両群とも想定された247bpsでのバンドが発現し、発亢進は虚血後6-48時間まで持続した。得られたPCR産物の塩基配列を解析した結果、スナネズミHSP90mRNAはラットのそれと94%の相同性を示した。3.HSP90蛋白発現量の検索:Western blot法を用い、対照及び虚血12-96時間後の海馬領域での経時的なHSP90蛋白発現量を測定した結果、HSP90蛋白は対照群でも観察されたが、虚血群では虚血12時間後に発現が亢進し、虚血24-48時間後に最大となった。4.免疫染色によるHSP90蛋白発現部位の検出:免疫組織化学を用いた解析で、対照群の海馬錐体細胞にも微弱ながらHSP90蛋白の局在が観察された。一過性脳虚血により海馬錐体細胞全体でHSP90の発現は亢進するが、CA1領域ではCA2-3領域に比べ発現が弱い傾向を示した。5.強制的HSP発現亢進の影響:HSPの発現促進剤であるgeranylgeranylacetone(GGA)をスナネズミの腹腔内へ投与し、海馬錐体細胞内にHSP90の発現を亢進させたところ、GGAは虚血96時間後におけるTUNEL陽性細胞を減少させ、同時に海馬残存神経細胞数を有意に増加させることが分かった。GGAは虚血120時間後における海馬残存細胞数も有意に増加させたが、その数は96時間後と比較して減少した。6.吸入麻酔薬の影響:現在日本で最も使用頻度の多い揮発性麻酔薬であるセボフルランが、スナネズミの遅発性神経細胞死に対して保護効果を有するか否かの検討を行った。一過性前脳虚血負荷前、1-5日間にわたって毎日1時間ずつ1MACセボフルランを吸入させた後、両側総頸動脈を5分間遮断し、その96時間後に海馬錐体細胞の残存細胞数を比較した。セボフルランの虚血前吸入は海馬残存細胞数を有意に増加するときと、影響を与えないときがあることがわかった。

セボフルランの虚血前吸入は海馬残存細胞数を有意に増加するときと、影響を与えないときがあることがわかった。1.スナネズミ一過性前脳虚血モデルの作成吸入麻酔下に雄性スナネズミの頸部正中を切開し、両側総頸動脈を5分間遮断した(虚血群)。虚血再灌流24120時間後に断頭し、海馬標本を作成した。対照として麻酔・手術のみを行い、虚血操作をしない偽手術群を設けた。2.アポトーシス関連遺伝子の検索cDNAマクロアレイ法により、虚血前後で発現の変化する遺伝子の解析を行った結果、HSP90遺伝子を含む約10種の遺伝子群が選別された。HSP90遺伝子は虚血後、約3倍に発現が亢進した。3.同定したHSP90のmRNAの確認異なる2種類のプライマーを用いたReverse transcription-Polymerase chainreaction (RT-PCR)法により、マクロアレイ法で同定したHSP90のメッセージレベルでの発現を海馬領域で検出した。4.HSP90の発現量、発現部位の検索Western blot法を用い、偽手術群ならびに虚血群の海馬領域での経時的な蛋白発現量を測定したところ、海馬においてHSP90蛋白は偽手術群にも観察されたが、虚血後に発現が亢進し、虚血再灌流後24-48時間で最大となることがわかった。5.免疫染色によるHSP90発現の検出免疫組織化学を用いた解析では、海馬錐体細胞の細胞質におけるHSP90蛋白の局在が観察された。一過性脳虚血により海馬錐体細胞全体でのHSP90の発現は方進するが、CA1部ではCA2-3領域に比べ弱い傾向を示した。1.スナネズミ一過性前脳虚血モデルの作成吸入麻酔下に雄性スナネズミの頸部正中を切開し、両側総頸動脈を5分間遮断することにより虚血を作成した。2.強制的HSP発現亢進の影響HSPの発現促進剤であるgeranylgeranylacetone(GGA)を腹腔内投与し、海馬錐体細胞内にHSP90の発現を亢進させることが、一過性脳虚血後の海馬錐体細胞の遅発性神経細胞死にどのような影響を及ぼすかを検討した。その結果、GGAは海馬残存神経細胞数を有意に増加することが分かった。3.吸入麻酔薬の影響揮発性吸入麻酔薬は心筋細胞においてプレコンディショニング(麻酔プレコンディショニング)作用があり、虚血による心筋細胞障害を軽減するとされている。そこで、現在日本で最も使用頻度の多いセボフルランを一過性前脳虚血負荷前、数日間にわたって毎日1時間ずつ吸入させ、これが遅発性神経細胞死に及ぼす影響を検討した。その結果、セボフルランの虚血前吸入は、海馬残存細胞数を有意に増加することが分かった。その結果、セボフルランの虚血前吸入は海馬残存細胞数を有意に増加するときと、影響を与えないときがあった。
20世紀における都市と産業-ドイツ・ゾーリンゲンの金属加工業の事例-

本研究では,ドイツ・ゾーリンゲンの金属加工業の事例を通して,地場産業とする都市における,個別企業の利害と都市全体の利害との関係を明らかにした.ゾーリンゲンでは,企業の利害と都市全体の利害との一致が製品の販売面においてだけでなく,地域福祉の向上という面でも見られた.販売面では企業家が市の商工会議所において,模倣品駆逐に共同で取り組んでいた.また,地域福祉の向上に関しては,企業が住宅問題解決のために,市内最大の非営利住宅供給組織に出資していた.本研究では,ドイツ・ゾーリンゲンの金属加工業の事例を通して,地場産業とする都市における,個別企業の利害と都市全体の利害との関係を明らかにした.ゾーリンゲンでは,企業の利害と都市全体の利害との一致が製品の販売面においてだけでなく,地域福祉の向上という面でも見られた.販売面では企業家が市の商工会議所において,模倣品駆逐に共同で取り組んでいた.また,地域福祉の向上に関しては,企業が住宅問題解決のために,市内最大の非営利住宅供給組織に出資していた.研究目的欧米諸国の産業構造を歴史的に比較してみるとヨーロッパ、とくに、ドイツ、フランスなどのヨーロッパの大陸諸国は工芸品や贅沢品などの付加価値の高い製品の生産に強みを持っており、そのような製品はアメリカが大量生産方式を確立した1920年代以降も世界市場において国際競争力を持ってきた。この場合、製造の舞台の一つとなったのは地場産業の都市であった。本研究の目的は20世紀、とくに1920年代以降において地場産業都市がどのようにして国際競争力を維持してきたか、という点をドイツ・ゾーリンゲン市の金属加工業を事例に明らかにすることである。研究方法1920年代にゾーリンゲンという地場産業都市がどのように国際競争力を維持したのか、という点を、企業家の社会問題解決への参加の度合、という観点から分析した。研究成果本年度、明らかにしたことは企業家の間に緩やかな団結がみられた点である。20世紀において、ドイツの諸都市は住宅不足に悩まされていたが、その際の住宅問題解決のありかたは企業家の支援の度合に左右されていた。手工業的・熟練的な技能への依存が大きく、企業規模が小さい都市であるゾーリンゲン市では、社宅建設-これは企業規模が大きい都市でみられた-ではなく、非営利住宅供給組織の住宅供給が活発であった。そしてその活発な住宅供給は、複数の比較的大きい企業家の出資によって支えられていた。同市ではそれら企業家の社会問題解決へむけてのゆるやかな結合がみられたのである。このような企業家間のゆるやかな結合、という点はゾーリンゲンがどのように国際競争力を維持したのか、ということを考える上で重要な指標になる。つまり、ゾーリンゲンの金属加工業経営者は製品輸出においても共同で活動していたことが推測されるのである。その活動の1つに「ゾーリンゲン・ブランド」の確立が挙げられる。この点については次年度に詳しく分析したい。本研究の目的は20世紀において地場産業都市がどのように国際競争力を維持してきたか、という点をドイツ・ゾーリンゲン市の金属加工業を事例に明らかにすることである。前年度は企業家の都市問題解決への参加の度合、という観点からゾーリンゲン金属加工業の企業家間の関係を分析し、同市では1920年代に金属加工業の企業家の間で緩やかな連携がみられた点を明らかにした。前年度の研究結果を受け、当該年度はそのような緩やかな連携がいかなる論理で維持され、また、企業家間の連携は刃物の生産・販売においてどのような形でみられたのかを明らかにした。これらの分析は、地域内の企業間連携を具体的に分析するという、研究実施計画の内容に即している。都市問題への対処においてみられた企業家間の緩やかな連携は、企業利害と市全体の利害とが一致する、という企業家の認識によって維持されていた。つまり、市全体の環境の整備に協力することが最終的に自分の企業の利害に利益をもたらすことを、企業家が認識していたのである。ゾーリンゲン金属加工業の企業にとっては、ゾーリンゲンが刃物の国際的産地であり続けることが、ビジネスを行う上でも重要だった。ゾーリンゲンの金属加工業では「ゾーリンゲン」という名前そのものが地域ブランドとしての価値を持っており、その「地域」を守ることが各企業のビジネスにおいても重要だったのである。そのため、企業家間の生産・販売面での連携は「ゾーリンゲン・ブランド」の維持においてみられ、その連携の度合は都市問題解決の場合よりも強かった。ゾーリンゲンで製造され、かつ一定の基準をみたした刃物に刻まれた「ゾーリンゲン・ブランド」は、中世のギルドの伝統を受けつつ、1937年に法的に定められたが、1960年代においても、金属加工業経営者組織や市の商工会議所などの組織によって維持された。企業家がこれらの組織のもとで、模倣品駆逐に共同で取り組んでいたのである。
堆積岩の構造異方性を考慮した不飽和過程の変形と水分分布状態の連成挙動の定式化

高レベル放射性廃棄物の地層処分サイトとして堆積岩が選ばれた場合,空洞周辺岩盤は乾燥状態に置かれる可能性が高い.岩石も多孔質材料であり,水分量が変化することにより変形する.しかし,与えられた温度湿度環境条件下において,岩盤がどのように乾燥し,どのような過程を経て変形していくのかは,実はよくわかっていない.そこで本研究課題では,室内実験と原位置計測により岩石の乾燥湿潤挙動を詳細に調べ,大気中の水分と岩盤中の水分がダイナミックに移動していることを明らかにした.本研究の最終的な目標は,飽和から不飽和へ,不飽和から飽和状態への堆積岩中の水分移動に伴う岩石の変形を定式化することである.このような挙動に関する実験データは,実のところあまり多く存在していない.そこで,本目的を成就させるためには,まず各種岩石を用いて乾燥変形実験を実施し,データの蓄積をすることが大事である.平成24年度は主に日本原子力研究開発機構が北海道幌延で掘削したボーリングコア試料を用いて,乾燥変形実験を実施した.その結果,一連の地層である声問層と稚内層において,深度が深くなるに従い間隙率などの物性値が系統的に変化するとともに,乾燥によって生じる収縮ひずみ量が全体としては大きくなることが分かった.各深度の試料の水銀圧入試験結果と比較すると,0.013-0.025μm範囲の間隙径をもつ間隙の乾燥収縮に与える影響が大きいことが示唆された.またこれらと並行して,平成25年度に予定している試料寸法を考慮した乾燥変形実験を行うための予備検討として,乾燥に伴う不飽和領域の形成と弾性変形の連成挙動を数値解析的に表現した.定式化は,不飽和流れにリチャードの式を用い,これと多孔質弾性体の構成式を連成させた.蒸発面での水分移動に関する境界条件には,実験で得られた蒸発面直上における相対湿度をKelvin式に代入して,蒸発面での圧力水頭に置き換えたものを用い,水分特性曲線にはvan Genuchten式を用いた.例題として,これまでの乾燥変形実験により一次元的な乾燥条件に対して変形が等方的に生じることがわかっている白浜砂岩の物性値を用いたところ,実際に与えた蒸発に関する塊界条件では実現象の変形モードを再現することはできないことが明らかとなった.その主因は,蒸発面近傍に形成されたメニスカスによって生じる負圧が影響する範囲が存在していることにあると考えられ,これを実証するための実験を考案した.本研究の最終的な目標は,飽和から不飽和へ,不飽和から飽和状態への堆積岩中の水分移動に伴う変形を定式化することである.このような挙動に関する実験データは,実のところあまり多く存在していない.そこで,目的を成就させるためには,まず各種岩石を用いて乾燥変形実験を実施し,データの蓄積をすることが大事である.平成25年度は昨年度から継続している日本原子力研究開発機構が北海道幌延で掘削したボーリングコア試料を用いて,乾燥変形実験を実施するとともに,国内の3つのトンネルから採取した試料を用いて同様の実験を実施した.今年度の大きな成果の一つは,岩石の乾燥初期における特徴的な変形挙動を捉えたことである.これは乾燥変形実験時に,合せて供試体上面からの蒸発量を計測することによって実現した.もう一つの成果は,これまでひずみゲージを用いて計測してきた変形挙動を,レーザー変位計を用いた非接触計測方法によってもよい精度で推定できることが明らかとなったことである.これにより,今後ひずみゲージが貼付できない試料や不定形な試料に対しても乾燥変形実験を実施することが可能となった.また今年度は,国内のトンネルにおいて原位置における掘削直後における岩盤からの蒸発量計測に力を注いだ.特に,環境条件として強制的な換気が行われている状況と行われていない状況における岩盤からの蒸発量計測に成功した.これにより,換気による岩盤の乾燥が大きく影響を受けていることがわかると同時に,高相対湿度下においても蒸発が生じ,岩盤表面は乾燥しうることを実測として示すことができた.本研究の最終的な目標は、飽和から不飽和へ、不飽和から飽和状態への堆積岩中の水分移動に伴う変形を定式化することである。このような挙動に関する実験データはあまり多く存在していないため、これまで各種堆積岩に対する乾燥変形実験を実施してきた。その結果、ある程度乾燥変形挙動を定量的に表現できることがわかってきたが、まだ多くの課題が残されている。例えば、乾燥変形挙動の定量化における残された課題の一つとして、モデルに用いる弾性係数の大きさの問題がある。多くの場合、弾性波速度測定などから求めた弾性係数をそのまま用いることができず、1/3程度小さな値を用いないと飽和度と収縮ひずみ量が整合しない。これに対し本年度の検討では、堆積岩は最終的には引張クラックを発生するような応力レベルまで変形が進むことから、微小領域の変形係数ではなく破壊に至るまでの変形係数を考慮すること、また圧縮応力場ではなく引張応力場での変形係数を考慮することによって、この課題を解決できる見通しが得られた。乾燥に伴い変形が生じる逆の現象として、本年度は岩石の水浸実験にも力を注いだ。多くの試験から、水浸に伴い間隙空隙圧が発生することを示し、その発生過程は時間の平方根に比例する傾向にあり、間隙空気圧の発生が濡れによる水分移動を主要なメカニズムとしていることが暗示された。その他、乾燥クラックを生じるような問題に対処するため、模擬材料としてスターチを用いた実験、岩石のクリープ変形と乾燥変形の分離を考慮するための荷重下における乾燥変形実験を開始している。

また堆積岩の異方性を表現するために、田下凝灰岩を対象とした弾性波速度測定によるファブリックテンソルを決定し、これらと乾燥変形挙動との関連についても検討している。本年度は最終年度として,これまでのデータ蓄積に加えて,補足的な実験を実施した。一つは,乾燥過程に関する補足実験である。これまで我々のグループでは,実際のトンネルなどの地下掘削を考慮して,ある一定の温度湿度環境下に飽和試料を暴露させる試験を実施することによって,水分特性曲線を得てきた。しかるに一方で,類似の実験を実施している国際的な議論の場では,一定温度で段階的に相対湿度を下げる実験方法が主流である。そこで,これら両乾燥過程の比較を行った結果,得られる飽和度と体積ひずみの関係には,乾燥過程の影響は大きく現れないことを明らかにした。このことは,湿度環境の変化に伴って,内部の間隙水が比較的短時間で移動しつつ,変形が進むことを暗示していると考えられた。次に,乾燥試料の水浸に伴う間隙空気圧の発生に関する補足実験として,水浸に伴い排出される間隙空気量の測定を行った。これにより開発した解析コードを用いて,濡れによる間隙内への水の浸入による間隙空気圧の上昇と排気量の2つのパラメータを同時に評価することが可能となった。また,端面が拘束された力学的な条件下における乾燥変形実験も実施している。変形を拘束する可能性のあるひずみゲージでの計測を諦め,非接触での変形の計測に取り組んでいる。予定していた室内実験はほぼ終了しているが,学術雑誌への投稿が遅れている。原因は上述の補足実験などを実施して,これまでに得られている研究成果のより妥当な評価を実施したうえでの投稿が望ましいと考えたからである。最終年度を28年度まで延長していただいたので,この間に投稿を進めたいと考えている。本年度は最終年度を1年間延長させていただき,これまでの研究成果を国際学会を中心に発表するとともに,長期にわたる乾湿繰り返し試験を継続して実施して2年間に及ぶ珪藻質岩の変形挙動を取得した.3サイクルさせた乾湿繰り返し試験からは,初期乾燥時における変形挙動の影響が著しく大きく,その後の乾湿サイクルでは体積ひずみー飽和度関係でみたときヒステリシスは示すものの可逆的な変化を示すことが明らかとなった.堆積岩からなる放射性廃棄物の地層処分サイトでは,初期乾燥をできる限り避けることが大事であることが示唆された.これに加えて,堆積岩のキャピラリーライズに関する補足実験を実施した.ここでは間隙径分布のピーク半径はほぼ一致しているが,間隙率の大きさと間隙径分布パターンの異なる能登珪藻泥岩と白浜砂岩を用いて比較した.珪藻泥岩では1日で平均13cm程度上昇するが,白浜砂岩は1週間で1cm足らずの上昇速度であった.浸潤前線は肉眼で確認したほか,簡易の含水率測定装置と赤外線サーモグラフィを用いて位置を特定した.その結果肉眼で確認できる位置よりも数cm上位に常に水分が供給されながらキャピラリーライズが生じていることが明らかとなった.屈曲度を考慮したルーカス・ウォッシュボーン式を適用し,間隙水の自重も考慮した理論式を適用することで,この現象を表現しうることが分かった.今後,昨年度開発した間隙径分布を直接考慮した等価管路モデルを適用することにより,より詳細な検討を行うことができる見通しを得た.
核－細胞質間の輸送因子による脳機能制御と精神疾患の発症機序の解明

本研究では、エストロゲン受容体α(ERα)の細胞内分布とシャトリングに着目した。現在までに行った研究は以下の通りである。ERαと核内輸送因子importin αとの関係性を明らかにするため結合実験を行ったところ、両者の結合が確認され、さらにリガンドであるE2の添加によりその結合が強化された。またERαの細胞内局在も、E2を加えるとさらに核内に集まった。importin αと結合できないERαを作製しその細胞内局在を調べると、野生型に比べて細胞質側に多く確認された。以上のことから、ERαの核内輸送にimportin αが関わっていることが示唆された。また興味深いことに、E2の添加により核内の変異型ERαのさらなる減少が確認された。次に、このE2の添加による核内の変異型ERαの減少に注目した。既知のERαの核外輸送因子CRM1の阻害剤であるLeptomycin Bを加えても、この減少をあまり阻害されないことから、他の核ー細胞質間輸送因子による核外輸送が、核内の変異型ERαの減少を引き起こしていると推測した。そこで、各々の輸送因子に対するsiRNAを複数作成し、Real-time PCRにより発現抑制効果を確認し、核ー細胞質間輸送因子のsiRNAライブラリーを構築した。そして、このライブラリーにより各々の輸送因子が抑制された細胞に変異型ERαを導入し、E2の添加による核内の変異型ERαの減少の阻害効果を確認することで、輸送因子を絞り込んだ。さらに、その輸送因子と野生型及び変異型ERαとの結合を調べると、E2の添加によりその結合が強くなることが確認された。またERαを発現しているMCF7細胞で、その輸送因子の発現抑制したところ、内在性のERαがコントロールに比べて核内に集積している様子が確認された。以上の結果より、特定した輸送因子がERαの核から細胞質への移動に関わる新たな因子であることが示唆された。当初の計画の通り、ERαの新たなシャトリングメカニズムがおおむね順調に解明されつつある。一方で、特定した輸送因子が、ERαの核外輸送因子であると当初考えていたが、輸送以外の役割により、ERαを細胞質側に留めていることを示唆する結果も得られており、現在詳細に解析を進めている。引き続き、ERαと見出した輸送因子との関係性の解析を進めていく。さらに、神経細胞におけるERαの細胞内分布およびエストロゲンによるスパイン増加効果における核ー細胞質間輸送因子の役割を明らかにする。核ー細胞質間輸送因子のsiRNAライブラリーをセレクションする際に、各ターゲット遺伝子に対して少量のsiRNAを数種類ずつ注文し、スモールスケールで確認することで、低コストで発現抑制効果の高いライブラリーが得られた。次年度は、見出した輸送因子の役割の解析のために、その輸送因子に対するsiRNAのボリュームを増やして購入したり、解析に必要な試薬などに使用する予定である。
インドネシアの民主化における地方政治の変容

本科研は1998年以降民主化・地方分権化の進むインドネシアにおける地方政治の変容の実相を明らかにすることを目的としていた。とりわけ、地方議会議員の政治経済的影響力が増大したことから、1999年選出地方議員と2004年選出地方議員のデータ収集と分析に力点を置いた。1999年選出の地方議員については、全地方議員の60%程度のデータ収集に成功し、2004年選出議員については、100以上の地方議会議員のデータ収集を行うことができた。これほどのデータ収集を行った研究は世界でもなく、そのことだけでも画期的な成果である。データの収集に当たっては、研究代表者、研究分担者が信頼関係を築いているインドネシア科学院、新聞社、NGOに支援を依頼し、効率性は格段に高まった。手書きのデータを入力し、データベースを構築する作業もインドネシアで行っている。議員データに基づく地方エリートと地方分権化の分析は例えば、それぞれ西ジャワ(水野)、バンテン(岡本)、ジャワ各州(本名)、南カリマンタン(見市)について研究発表がなされ、選挙政治と地方分権化をめぐる全体的な分析(岡本、白石、本名)、イスラーム復興との関連(見市)についても成果があがっている。その分析は多岐にわたるが、議員データから暫定的に言えることは次のことである。まず実業家出身者が増加している。潤沢な資金を持つ者の台頭が可能となり、地方政府の有する政治経済的資源を獲得しやすくなった。彼らの多くはスハルト体制期に大統領とその周辺の国軍・官僚エリートに寄生して経済資源の拡大再生産に成功した。イスラームの倫理に基づき清廉潔白な政治の実現を目指す政党においては年齢が若く、学歴が高い議員が誕生している。世代の差は重要であり、圧倒的にゴルカル党が優勢な農村部では、若年層は年功序列のゴルカル党よりも他政党を選好する傾向が強い。(1)平成14年度にはインドネシア30州のうち、10州(北スマトラ、南スマトラ、西ジャワ、中ジャワ、東ジャワやジョグジャカルタ、東カリランタン、中スラウェシ、バリ、西ヌサトゥンガラ)を特定、それぞれの州議会および県・市議会議員のデータを収集した。バリでは州および県・市議会ほぼ全員のデータを収集することができた。しかし、それ以外の州では収集データにかなりの精粗がある。たとえばジャワ各州ではかなり精力的に県・市議会議員のデータを収集したが、議員総数が各州1000人を超えるため、データ収集率は30%程度に留まった。その結果、現在のところ、インドネシアの州・県・市議会議員総数約二万人のうち、2046人の議員についてデータを収集した。(2)これらのデータの暫定的分析としてはA Preliminary Study of Local Elites in Indonesiaを作成した。これは上記10州のうちエスニック構成の多様さと経済的な豊かさの観点から特に北スマトラ、東ジャワ、東カリマンタン、バリの4州に注目し、この四州におげる州・県・市議会議員の社会学的プロフィールを分析したものである。平成15年度には、14年度に引き続き、県議会、市議会議員データの収集を行なった。また14年度の経験に鑑み、データ収集の方法を若干、修正し、本名、見市(以上、研究分担者)、岡本、森下(以上、研究協力者)が地方議会事務局を訪問してデータの収集を行なうとともに、インドネシア科学院(LIPI)との研究協力によってもデータの収集を行なった。この結果、平成14年度にはデータ収集率30パーセント程度であったものが、平成15年度には60パーセントを超えるに到った。これらのデータの暫定的分析として平成14年度にとりまとめたA Preliminary Study of Local Elites in Indonesiaを改定、2003年8月にはLIPIにて研究報告を行なった。

また現在、収集したデータをベースとして分析をさらに改定するとともに、日本語でも研究論文を取りまとめ中である。本科研は1998年以降民主化・地方分権化の進むインドネシアにおける地方政治の変容の実相を明らかにすることを目的としている。とりわけ、地方議会議員の政治経済的影響力が増大したことから、議員のデータ収集と分析に力点を置いている。昨年度までに1999年選出議員のデータ収集を終え、本年度は2004年選出議員のデータ収集と分析を進めた。昨年度と同様にジャワ、スラウェシ、カリマンタン各州など10州を中心に、100以上の議会についてほぼ全議員のデータ収集を行った。これまでの経験から各研究分担者が信頼関係を築いているインドネシア科学院、新聞社、NGOに補助を依頼し、効率性は格段に高まった。手書きのデータを入力し、データベースを構築する作業もインドネシアで行っている。このため謝金が予定を大きく超過することになったが、国内で同様の作業をするよりもはるかに安価であることを強調しておきたい。議員データに基づく地方エリートと地方分権化の分析はそれぞれ西ジャワ(水野)、バンテン(岡本)、ジャワ各州(本名)、南カリマンタン(見市)について研究発表がなされ、選挙政治と地方分権化をめぐる全体的な分析(岡本、白石、本名)、イスラーム復興との関連(見市)についても成果があがっている。その分析は多岐にわたるが、議員データから暫定的に言えることは次のことである。まず実業家出身者が増加している。潤沢な資金を持つ者の台頭が可能となり、地方政府の有する政治経済的資源を獲得しやすくなった。彼らの多くはスハルト体制期に大統領とその周辺の国軍・官僚エリートに寄生して経済資源の拡大再生産に成功した。イスラームの倫理に基づき清廉潔白な政治の実現を目指す政党においては年齢が若く、学歴が高い議員が誕生している。世代の差は重要であり、圧倒的にゴルカル党が優勢な農村部では、若年層は年功序列のゴルカル党よりも他政党を選好する傾向が強い。
可積分系とWKB解析

本研究では、河合隆裕(京大数理研)氏や大学院生の西川亨宏君の協力を仰ぎながら、可積分系から得られる高階Painleve方程式への完全WKB解析の一般化に主として取り組んだ。まず、多変数の退化Garnier系の制限として得られるI型の系列や、KdVヒエラルキーの簡約により得られるII型系列、及びIV型・V型の系列である野海・山田方程式系等の高階Painleve方程式に対して、これら非線型方程式の変わり点やStokes曲線(いわゆる"Stokes幾何")が、それに付随したLax pairと呼ばれる線型方程式系のStokes幾何と密接に関連していることが見出された。次に、高階Painleve方程式に対してもStokes曲線の交叉が起こりそこからnew Stokes curveが延びること、特にこうしたnew Stokes curveが仮想的変わり点を始点とするStokes曲線と理解でき、通常の変わり点と同様に仮想的変わり点もまたLax pairのStokes幾何により特徴づけられるという知見が得られた。さらに、高階Painleve方程式に対する完全WKB解析のより解析的な側面に関しても、I型及びII型の系列について、その第1種の単純変わり点における零パラメータ解(即ち、自由パラメータを含まない代数的に定まる形式解)の変換論を示すことに成功した。今後は、Lax pairの両立条件として現れるような一般の非線型方程式に対して、これらの結果がどの程度普遍的に成立するかを検証することが問題となるであろう。なお、上記の研究に関連して、高階線型方程式のnew Stokes curveを決定するための完全最急降下法の理論整備や、線型の連立方程式系に対する完全WKB解析の基礎理論の確立とその遷移確率の計算への応用、及び高階線型方程式をより一般にしたWKB型の線型擬微分方程式に対する完全WKB解析といったテーマについても、上記の研究と並行する形で研究を行った。可積分系から得られる非線型方程式への完全WKB解析の一般化を考察する準備として、本年度は主に、線型の単独高階方程式や連立方程式系に関する研究を行った。まず、単独高階方程式のStokes曲線を決定する為に、青木貴史氏や河合隆裕氏と共同で、通常の最急降下法の拡張である"完全最急降下法"という新しい方法を見出しその理論整備を図った(11項「研究発表」記載の第1論文)。更に、この完全最急降下法を利用し、いくつかの具体例に対する解析を通じて高階方程式特有の現象である"Stokes曲線の消滅"について論じた(T.Aoki, T.Koike and Y.Takei:"Vanishing of Stokes curves"、preprint、投稿中)。他方、連立方程式系に対する完全WKB解析の基礎理論の確立に取り組み、単純及び2重変わり点における(完全WKB解析の意味での)局所的な変換論を建設することに竹井が成功した(現在主論文を準備中)。これは、単純及び2重変わり点を起点とするStokes曲線上での、連立方程式系のWKB解のBorel和が満たすべき接続公式が具体的に得られたことを意味する。この結果の応用として、青木・河合の両氏と共同で、エネルギーレベルの交差に伴う遷移確率の計算という物理の問題に対する完全WKB解析の立場からの一つの解答を与えた(11項の第2論文)。こうした線型方程式(系)に対する理論整備の進展は、可積分系から得られる非線型方程式への一般化という本来の目標に対しても大きな進歩をもたらしつつある。実際、例えば野海・山田両氏により発見された"高階Painleve方程式"に関して、その変わり点やStokes曲線の構造が、それに付随したLax pair(これは線型方程式系)の変わり点やStokes曲線の構造と密接に関連していることが竹井により証明された。