hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「タイミングコントロ-ルスキル」の評価法の確立とその実践

本研究は、タイミングコントロールスキルの評価法の確立及びタイミングコントロールスキルと競技能力の関係を検討することを目的とした。実験課題は一致タイミングを用いた。ボタン条件・着地条件・跳躍条件を行い、競技能力の比較を行った。その結果、競技能力がタイミングコントロールスキルに影響を及ぼすことが明らかになった。さらに、タイミングコントロールスキルの測定機器も開発した。スポーツの場面、特に球技において、タイミングエラー(時間誤差)の増大と発揮する筋力の低下をともに防ぐことは、競技能力向上の重要な要因である。つまり、目標物の移動時間及び自己の動作に必要な時間の処理能力(予測の正確性)が高いことが重要である。本研究では、時間誤差増大及び発揮筋力低下の抑制能力を「タイミングコントロールスキル」と定義する。しかしながら、タイミングコントロールスキルの評価法は見当たらない。本研究の目的は、タイミングコントロールスキルの評価法の開発及びタイミングコントロールスキルと競技能力の関係を検討することである。平成22年度は、基礎資料の獲得を目的とし、「目標物の移動時間予測の正確性の検討」「単純動作と複雑動作の違いが目標物の移動時間及び自己動作時間の予測の正確性に及ぼす影響」の実験を行った。その結果、以下が明らかになった。1.自己動作時間の違いが、時間予測の正確性に影響を及ぼす2.自己動作時間の延長に伴い、球技経験の有無が時間予測の正確性に及ぼす影響を大きくする3.自己動作時間の予測能力は、球技経験者群と比較し、球技未経験者群が低い4.タイミング能力評価には、「タイミングコントロールスキル」が重要である以上のことから、自己動作時間の短い条件よりも長い条件が、「タイミングコントロールスキル」を測定・評価する課題としては妥当であることが明らかになった。また、学習効果の影響を考慮すると、試技数も10回程度が望ましいことがわかった。平成22年度の研究の成果は、「タイミングコントロールスキル」の測定法を確立したことである。この測定法を用いることが、競技力向上や子どもの体力向上の一助になるものと考える。平成23年度は、評価法の確立を目的とし、「単純動作と複雑動作の違いが一致タイミングに及ぼす影響」「運動経験の違いがタイミング能力に及ぼす影響」の実験を行った。1.自己動作時間の違いが、時間予測の正確性に影響を及ぼす2.単純動作では、タイミング能力の評価は困難である3.オープンスキルの運動経験を有する者がタイミング能力が高い4.タイミング能力評価には、「タイミングコントロールスキル」が重要である以上のことから、ボタン押しのような単純動作よりも、跳躍のような複雑動作の方が「タイミングコントロールスキル」を評価する課題としては妥当であることが明らかになった。また、オープンスキルの経験を有しているものがタイミング能力が高いことが明らかになった。平成23年度の研究の成果は、「タイミングコントロールスキル」の測定法を確立し、タイミング能力と運動経験の関係を明らかにしたことである。この測定法を用いることにより、競技力向上や子どもの体力向上の一助になるものと考える。平成22-23年度の研究は、筋力発揮及び時間誤差を二次元で評価する「タイミングコントロールスキル」の基礎資料の獲得及び測定法の検討を目的とした。その結果、1.目標物の移動時間の予測能力に運動経験の差はない、2.自己動作時間の予測能力は運動経験者群が高い、3.タイミング能力評価には「タイミングコントロールスキル」が重要であることを明らかにし、「タイミングコントロールスキル」の測定法を確立した。そこで平成24年度では、「タイミングコントロールスキル」の評価法の検討及び実践への応用をテーマに研究を行った。競技能力の違いが「タイミングコントロールスキル」に及ぼす影響を検討した。筋力発揮及び時間誤差を二次元で評価する数式を考案し、「タイミングコントロールスキル」の評価法として採用した。その結果、時間誤差の比重を大きくする係数を用いた際に、競技能力の違いが認められた。また、同一被験者を用いて複数の測定日で実験を行った結果、再現性も確認された。以上のことから、改善の余地はあるものの「タイミングコントロールスキル」の評価法が確立できたものと考えた。さらに、測定条件を変更することが可能な測定機器も開発できた。この機器を使用し、幅広い対象者の測定することにより、新しい運動学習の評価や神経・感覚からみた体力の把握も可能になるものと考える。これらの研究成果は、現在までのタイミング能力評価(主に時間誤差)では評価できなかった筋力発揮及び時間誤差の二次元でタイミング能力を評価できる「タイミングコントロールスキル」の測定法・評価法を確立したこと及び測定機器を開発したことである。

今後、被験者数を増加してデータベースを作成することにより、特に球技における競技能力向上や神経・感覚における子どもの体力向上に貢献への可能性が示唆された点が大変有意義であるものと考える。「タイミングコントロールスキル」の測定法が確立したこと、運動経験とタイミング能力の関係が明らかになり、評価の基礎資料を得ることができたことから、計画通りに進んでいるものと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、競技能力の違いがタイミング能力に及ぼす影響を検討する。どの運動能力とタイミング能力が関係しているかを明らかにし、より詳細な評価法を確立する。また、小学生を対象とした実験も行い、タイミング能力の獲得時期について検討する。さらに、日常の運動状況とタイミング能力の関係を明らかにし、子どもの体力向上に寄与できるような知見を得たい。
ラット肝細胞質上清中に存在する5SRNAの生化学的研究

1.ラット肝細胞上清をSephadex G-200,Phenyl-Sepharose,tRNA-Sepharoseクロマトによりスレオニン活性化酵素とヒスチヂン活性化酵素を含む複合体を約1,0002,000倍に精製した。これら二種類の酵素は夫々単量体同志からなるhybridを形成していることを明らかにした。また、細胞上清中には夫々の酵素の2量体同志のhybridも存在していることも知らされた。さらに、精製分画中に5SRNAとL5蛋白の存在が証明され、L5抗体によりこれらが5SRNA-L5複合体(5SRNP)として存在していることと、精製したスレオニン活性化酵素は5SRNPにより活性が促進されることが明らかにされた。2.ラット肝の細胞質上清、リボゾーム、核小体、核液より5SRNAを精製し、各5SRNAの5'末端近傍と3'末端近傍の塩基配列を比較したところ同一であり、細胞質上清の5SRNAはリボゾーム5SRNAの前駆体ではなく成熟した5SRNAであることを明らかにした。ラットに^<14>Cオロチン酸を注射した後、各分画5SRNAの比活性の時間的経過を調べたところ、細胞質上清の5SRNAの比活性は3時間までほぼ直線的に増加し、しかも高い値を示し、その後急速に減少した。このことから細胞質上清の5SRNAは特異な代謝を行っており、5SRNAは核内で合成されたのち核液のプールに入ることなく、直ちに細胞質に移行するものであることを明らかにした。
日本人の食生活と胃がんの病因ーとくにNーニトロン化合物との関連性に関する研究

胃がんと食生活の関連を明らかにするため、調査および胃内条件でのモデル実験を行った。(1)、町田市の地区別主要死因別死亡数をみると、総死亡数の28.3%が悪性新生物により死亡し、その内胃がんは29.2%であった。胃がんの死亡率の最も高かったS地区を調査地域と設定した。対象者は、同地区の集団健診にきた40才の男女である。食習慣に関する調査結果から、主食はご飯を主として食べている。漬物は毎食あり1回に食べる量は平均で130gで、食事の時に漬物がないと物足りないという人がほとんどであった。また、加工食品(ハム、ソ-セ-ジ、かまぼこ等)魚類干物、佃煮、塩辛を好む人が多かった。さらに、季節差を考慮して行った食事調査結果から季節差がみられたのは野菜であった。(2).胃内条件下でのモデル実験はアミノ酸の抑制効果について行った。アミノ酸は、アラニン、バリン、セリン、プロリン、グルタミン酸、アルギニン、ヒスチジン、シスチンの8種について、ビタミンCも同種の条件下で水溶液、人工胃液で行った。各種アミノ酸無添加対照のNDMA生成量と各種アミノ酸のそれぞれの添加濃度におけるNDMA生成量の比率を求め比較してみると、アミノ酸の種類によりかなり異なり、シスチンが最も阻害率が高く、次いでヒスチジン、アルギニン、グルタミン酸、セリン、プロリン、バリン、アラニン、の順であった。生成阻害は同じアミノ酸であってもpHによって差の大きいものと差のないものがあった。今後、これらの基礎デ-タ-から各種アミノ酸の相乗効果、さらに抑制因子を明らかにし検討して行くことが残された。今回、食習慣調査は、対象者のプライバシ-等から、成人病に関する調査の一部に加えて実施したが、より信頼性の強い疫学研究手法の確立がのぞまれる。がんが成人病健診の中で扱われ受診率をあげることが出来れば、食習慣を病状等との関連を明らかにできるのではないかと思われる。昭和63年度は胃がんと食生活の関連性を明らかにするための予備調査を行った。昭和62年度東京都衛生年報による町田市の地域別主要死因の推移をみると、近年、悪性新生物が第1位を占めている。さらに、地区別主要死因別死亡数をみると、町田市は総死亡数1368人中387人(28.3%)が悪性新生物により死亡し、その内、胃がんは113人(29.2%)であった。これを地区別にみると、5地区に分類した内、S地区は、総死亡数98人中29人(29.6%)が悪性新生物により死亡し、胃がんは10人(34.5%)であった。胃がんの死亡率は5地区中で最も高かった。同地区は比較的都市化されていない地域である。同地区を調査地域と設定し、予備調査を行った。対象者は地域の集団検診にきた同地区の30歳以上の女性および40歳以上の男性109人にアンケート調査を行った。対象者109人中、胃、十二指腸潰瘍に罹った人5人、また、家族でがんに罹ったことのある人(死亡者も含む)は38人(35%)で、その内、胃がんは20人であった。中には複数の家族を胃がんで亡くしている人が数人あった。同地区の食生活についてみると、ごはんは1日平均3.5±1杯、みそ汁1.6±0.8杯、漬物2.2±1回、間食1.3±0.8回であった。漬物は1日に5回を食べている人が数人みられた。肉、大豆製品は1日1回より少ない人が多く、魚、卵、牛乳は約50%の人が1日1切、1個あるいは1合摂取し、30%の人がそれ以下と答えた。野菜料理はみそ汁、漬物以外に1食に1品以上食べている人が55%、1品と答えた人が40%であった。しかし、この調査から数量的なものは捕えられなかった。胃がんの要因として、た日摂取、食塩濃度、糖質の摂取量などが報告されている。これらの報告に従って、現在、地域での摂取食品の種類、量、頻度、調理方法、食事形態の変化、塩分濃度など、食生活をはじめ、生活習慣の調査を続行している。さらに、胃がンに罹った人についても調査を行う予定である。

アミノ酸は、アラニン、バリン、セリン、プロリン、グルタミン酸、アルギニン、ヒスチジン、シスチンの8種について、ビタミンCも同種の条件下で水溶液、人工胃液で行った。各種アミノ酸無添加対照のNDMA生成量と各種アミノ酸のそれぞれの添加濃度におけるNDMA生成量の比率を求め比較してみると、アミノ酸の種類によりかなり異なり、シスチンが最も阻害率が高く、次いでヒスチジン、アルギニン、グルタミン酸、セリン、プロリン、バリン、アラニン、の順であった。生成阻害は同じアミノ酸であってもpHによって差の大きいものと差のないものがあった。今後、これらの基礎デ-タ-から各種アミノ酸の相乗効果、さらに抑制因子を明らかにし検討して行くことが残された。今回、食習慣調査は、対象者のプライバシ-等から、成人病に関する調査の一部に加えて実施したが、より信頼性の強い疫学研究手法の確立がのぞまれる。がんが成人病健診の中で扱われ受診率をあげることが出来れば、食習慣を病状等との関連を明らかにできるのではないかと思われる。今年度は昨年度に続き、地域の調査より胃がんの危険因子と密接な関係のあると思われる穀物(主食)の摂取量および塩分摂取量(みそ汁、漬物)について調査を行った。主食はご飯を主として食べ、緬、パン類の摂取回数は少ない。漬物は毎食あり、1回に食べる量は平均130gで、食事の時に漬物がないと物足りないという人が多かった。みそ汁は1回1杯の人が多く、塩分はほぼ1%の人が多かった。また、加工食品(ハム、ソ-セ-ジ,かまぼこ等)、佃煮、塩辛などを好む人が多かった。胃内条件下でのモデル実験では、アミノ酸のN-ニトロソ化合物生成に対する阻害効果について検討した。アスコルビン酸同様、PH2.54.5に調製した緩衝液、人工胃液中におけるジメテルアミンと亜硝酸の反応(37°C、60分)にアミノ酸を添加し、その効果についてみた。アミノ酸はアラニン、バリン、セリン、プロリン、グルタミン酸、アルギニン,ヒスチジン、シスチンの8種について行った。緩衝液中におけるアミノ酸無添加対照のNDMA生成量に対はる各種アミノ酸添加のNDMA生成量をみると、アミノ酸の種類によりかなり異っている。8種の中では、シスチンが最も阻害効果が高く、アスコルビン酸に近似していた。次いで、ヒスチジン、アルギニン,グルタミン酸、セリン,バリン,アラニン、プロリンの順で、NDMA生成阻害はPH3.03.5に強くあらわれることが分った。次に、NDMA生成速度に対する影響についてみると、今回行った60分の範囲では対照(緩衝液)は、時間とともに直線的に生成量が増加するが、アミノ酸を添加すると、種類によって若干異るが、1530分まではほとんどNDMAの生成を阻害せず、その後、次第に生成速度が低下することが分った。なお、アスコルビン酸は添加後、ほぼ完全にNDMA生成を阻害した。次年度では、アミノ酸の相乗による阻害効果と、上記調査結果から塩分濃度を考慮した抑制実験を計画している。今年度は昨年に続き、地域のさらに綿密な食習慣をとらえるため食事調査(1日分の摂取食品を記入)を行った。対象者は40才代、50才代の主婦100名であった。食習慣をとらえるためには季節差を考慮し、四季について行うのが望ましいが、今回は5月と9月の2回行った。その結果、季節差がみられたのは野菜で、5月の調査では小松葉、うぐいす菜が多く、9月ではキャベツ、大根、かぼちゃ、2回の調査を通してではきゅうり、トマト、にんじんが多かった。内類では豚肉、ハム、ウィンナ-ソ-セ-ジ、魚類ではあじの干物、しらす干し、小魚の佃煮、他では豆腐、納豆、卵が多かった。季節の野菜では、硝酸塩、亜硝酸塩の含有量が高いものが多く、肉類、魚類では加工品が多く、塩分の含有量が高いものが多かった。今回の対象者の中に、胃がんの家族(3親等内)を保有している者(死亡者も含む)が3名あった。
光渦が誘導する超巨大キラル質量移動の学理に立脚したキラルデバイス工学

螺旋(あるいは右手と左手)のように立体構造がその鏡像と空間的に重ならない性質をキラリティーと呼ぶ。研究代表者は、極微弱な光渦をモノマーに照射するだけで、光重合してできた超巨大な質量(光圧研究で使う微小球の>100倍の質量)のファイバーが光渦の角運動量の向きに自発的に捩じれ、螺旋ファイバーに自己組織化すること(光渦が誘導するキラルな超巨大質量移動)を発見した。しかし、現象のメカニズムの詳細は全く分かっていない。化学反応を光渦で物理的に刺激することで起こる超巨大キラル質量移動の学理を解明できれば、間違いなく光科学・物質科学・デバイス工学にパラダイムシフトをもたらす。本研究では、「光渦が誘導する超巨大キラル質量移動」の学理を探究するとともに、光渦を固有モードとするファイバーレーザー・微粒子マニピュレーター・近接場プローブ・キラリティーセンサーなどのキラルな新奇光学素子(キラルデバイス)の創成を目指す。その成果に基づき、「光渦が誘導する超巨大キラル質量移動の学理に立脚したキラルデバイス工学」という新学術領域を開拓する。本年度は光渦の照射でできる重合体(螺旋ファイバー)を非線形媒質中を伝播する空間ソリトンであると仮定し、光重合過程を空間ソリトンの空間伝播として理論解析した。解析結果は実験を定性的にはよく説明できる。しかしながら、螺旋の単位長さ当たりの巻き数をはじめ螺旋ファイバーの構造を未だ定量的に説明することは難しい。現在、光渦の角運動量転写過程を解析するための力学モデルを検討中である。また、螺旋ファイバーの長さを延長するため、散乱損失・吸収損失の少ない可視レーザーを用いた光重合実験を計画中である。光渦の照射でできる重合体(螺旋ファイバー)を非線形媒質中を伝播する空間ソリトンであると仮定し、光重合過程を空間ソリトンの空間伝播として理論解析した。解析結果は実験を定性的にはよく説明できた。その研究成果をACS Photonicsに論文掲載した。光渦の照射でできる重合体(螺旋ファイバー)を非線形媒質中を伝播する空間ソリトンであると仮定して空間ソリトンの空間伝播を非線形シュレディンガー方程式に基づき理論解析することで、螺旋ファイバーができるメカニズムを定性的に理解した。しかしながら、螺旋の単位長さ当たりの巻き数をはじめ螺旋ファイバーの構造を未だ定量的に説明することは未だ難しい。そこで、現在、光渦の角運動量転写過程を解析するための流体力学的なモデルを検討中である。具体的には、光重合体を粘性流体中の微粒子の集合とみなして光圧としての軌道角運動量がどのように作用するのか解析できるモデルを検討している。また、より長い螺旋ファイバーを創成するため、散乱損失・吸収損失の少ない可視レーザーを用いた光重合実験を計画中である。さらに、ファイバー長をセンチメートルスケールまで長くするため、高次ベッセルビームをはじめとする非回折光を積極的に活用する実験を検討している。具体的には、光重合体を粘性

流体中の微粒子の集合とみなして光圧としての軌道角運動量がどのように作用するのか解析できるモデルを検討している。また、より長い螺旋ファイバーを創成するため、散乱損失・吸収損失の少ない可視レーザーを用いた光重合実験を計画中である。さらに、ファイバー長をセンチメートルスケールまで長くするため、高次ベッセルビームをはじめとする非回折光を積極的に活用する実験を検討している。
食物連鎖系を通してホタテガイに濃縮されるカドミウムの濃縮機構の解明

ホタテガイの中腸腺は、肥料・飼料としての有効利用の可能性があるにもかかわらず、カドミウムが高濃度に含まれていることが問題となっている。そこで、本研究では、ホタテガイに濃縮されるカドミウムを例にとり、魚介類に濃縮される金属の濃縮機構を解明することを目的とした。調査は、前年に引き続き北海道噴火湾森沖のホタテ養殖施設内と養殖の行われていない湾中央部の定点において5月から11月にかけて計10回の調査を行った。毎回、水温、塩分、栄養塩、基礎生産量、懸濁態有機炭素・窒素、植物プランクトン量とカドミウム含量、それとホタテ一年貝の成長速度、中腸腺量とそのカドミウム含量を測定した。【結果】ホタテガイの餌となる植物プランクトン現存量は、5月から8月にかけて横ばいであったが、プランクトン中のカドミウム含量は、8月に他の3倍程度と高濃度を示し、その後減少した。ホタテ1年貝の成長速度は、平均で0.35g/月でほぼ直線的に重量は増加した。殻長もほぼ同様に増加した。中腸腺中のカドミウムは今回の測定値とこれまでの報告値を総合すると春から夏にかけ増加し、その後、冬にかけ減少する傾向がある。これらは、ホタテガイが餌として主に植物プランクトンなどの懸濁態有機物を摂取していることを考えあわせると調和的な結果である。植物プランクトン中のカドミウム含量の変化の原因について、これまでの知見より、噴火湾では、植物プランクトンの種組成が、春から夏にかけて珪藻類から渦べん毛藻類へ遷移することが知られており、この植物プランクトン種の変化がホタテ中腸腺中へのカドミウムの蓄積に影響を与えている可能性が示唆された。また、海水中のカドミウムの濃度は、他の海域と比較して特に汚染されているわけではなく、また春から夏にかけて減少傾向にあるため海水中の濃度がこの濃縮に与えている影響は少ないと考えられる。本研究では、魚介類に濃縮される金属の濃縮機構をホタテガイに濃縮されるカドミウムを例にとり解明することを目的とした。噴火湾を実験水域として森沖のホタテ養殖施設内の2点と養殖が行われていない湾内の定点において6月から11月にかけて計11回の調査を行った.調査は,水温,塩分,栄養塩,ホタテの餌量を推定するための基礎生産量,懸濁態粒状有機炭素・窒素について行われた.また,同時に海水中とプランクトン中のカドミウムの測定もおこなった.本年度明らかにされた主な点は,以下の点である.(1)水温,塩分,栄養塩等からみた海洋環境は,養殖施設内と対象点では,周年変化において大きな違いは,観測されなかった.(2)しかし,基礎生産量は,養殖施設内で一年を通して高い値が観測され,他の地点と大きく異なった.このことは,施設内での物質循環様式の違いか陸水の影響の違いのいずれかを反映しているものと思われる.(3)また,植物プランクトン中のカドミウムは,春から夏にかけ増加し,ホタテガイの中腸腺内のカドミウム含量も同様に増加傾向を示した.この植物プランクトン中のカドミウム濃度の変化は,珪藻類からうず鞭毛藻へのプランクトン種の遷移と生理状態の変化によるものと推定された.このことは,ホタテガイへのカドミウムの濃縮が海洋環境と食物連鎖網との密接な関係によって行われていることを示唆している.ホタテガイの中腸腺は、肥料・飼料としての有効利用の可能性があるにもかかわらず、カドミウムが高濃度に含まれていることが問題となっている。

植物プランクトン中のカドミウム含量の変化の原因について、これまでの知見より、噴火湾では、植物プランクトンの種組成が、春から夏にかけて珪藻類から渦べん毛藻類へ遷移することが知られており、この植物プランクトン種の変化がホタテ中腸腺中へのカドミウムの蓄積に影響を与えている可能性が示唆された。また、海水中のカドミウムの濃度は、他の海域と比較して特に汚染されているわけではなく、また春から夏にかけて減少傾向にあるため海水中の濃度がこの濃縮に与えている影響は少ないと考えられる。
新規リチウムイオン伝導性臭化物の探索と伝導機構

臭化リチウムとMBr_3の反応で得られるLi_3MBr_6は基本的には最密充填した臭化物イオンの八面体間隙にIn^<3+>が入る構造である。この構造は3つのLi^+を1つのM^<3+>と2つの空孔で置換した構造であるとみなすことができ、多くの空孔を岩塩型構造に導入することができLi^+による高いイオン伝導性が期待できる。今回は伝導機構を比較するためLi_3InBr_6とLi_3YBr_6を合成し、高分解能粉末X線回折パターンのリートベルド解析を行った。その結果、Li_3InBr_6とLi_3YBr_6は同型の構造をとるが、Li^+のイオン半径(0.76Å)がIn^<3+>のイオン半径(0.79Å)に非常に近く両者の間にカチオン分布の乱れが発生しているものと想像できる。一方、Y^<3+>のイオン半径(0.90Å)はLi^+のイオン半径に比べかなり大きく両者のあだでカチオン分布に乱れが発生しない。その結果、Li_3InBr_6ではイオン伝導に適した層が形成されるが、Li_3YBr_6ではイオン伝導に適し広がった八面体間隙をもつ層はすべてLi^+で占有されイオン伝導性が上昇しないものと考えられる。また^<115>In NMRによりIn^<3+>が岩塩型LiBrにおけるカチオンのサイトを占有していることを確認した。このようにLi_3InBr_6はリチウムのイオン伝導に適した層状の構造であり、またその伝導機構を想像することができた。しかしながら強い吸湿性や結晶表面における水和物の形成など問題も多く、イオン伝導度に関してはより信頼できる詳細な実験と検討が必要であることも明らかとなった。LiBrは臭化インジウムLnBr_3と3:1や1:1の化合物を形成し、共に315K以上で超イオン伝導相に転移することを報告した。これらの構造は前者では層状構造、後者は欠陥スピネル構造であるが、共に原料である岩塩型のLiBrと共通点がある。すなわち、これらの結晶は臭化物イオンによる立方最密充填格子が基本となっており、3つのLi+をIn^<3+>と2つの空孔で置換した構造と考えることができる。そこで本研究ではLiBr-InBr_3系における連続固溶体形成の可能性を、導電率測定、^<115>In NMR、高分解能X線回折、熱測定から検討した。LiBrに10%InBr_3を固溶させたLi_<1-x>In_<x/3>Brを合成し、粉末X線回折を測定した。回折パターンにはLiBr以外の不純物のピークはなく固溶の可能性を示唆しているが、格子定数やピーク強度からは確実な固溶体形成を確認できなかった。しかし、320K付近で導電率の急激な上昇が観測され、In^<3+>の固溶の効果が観測できた。岩塩型構造に取り込まれたと考えられる^<115>In NMRも検出できたが、その帰属をさらに確実にするため、関連化合物の測定を検討している。またイオン伝導性物質における導電率の周波数と温度依存性を詳細に解析し、イオンのホッピング周波数や濃度、活性化エネルギーなど基本的なパラメータを決定する解析方法を確立した。LiK_<1-x>Rb_xSO_4では相転移温度以上でより等方的な伝導機構に変化し、イオン伝導の活性化エネルギーは減少するが、電荷担体の濃度に変化がないことを明らかにした。
動作の時系列的階層構造の認知とその脳内機構の比較研究

本研究では、ハトにおいて、時系列的な階層構造をもつ動作の認知を検討するために、見本合わせ課題と非見本合わせ課題を用いて、幾何学的運動の認知(実験1)、生物学的動作の認知(実験2)の検討を試みた。実験1では、6種類の幾何学的運動の動画刺激を用いた。結果、被験体の正答率が偶然確率を超えた。実験2では、4種類の生物学的動作の動画刺激(映像の動画、及び、光点群から生物の動作を知覚させるバイオロジカルモーション(BM)の動画)、及び、各動画刺激の1フレームを抜き出して作成された静止画刺激を用いた。実験2の結果、静止画刺激と比較して、動画刺激における正答率は偶然確率を超えていた。現段階では、ハトにおける動作の認知について結論づけることはできないが、本研究から、ハトが動画刺激を用いた見本合わせ課題を学習する可能性、及び、ハトが運動情報を弁別手がかりの1つとして用いている可能性を示した。本研究では、ヒトにおいて、時系列的な階層構造をもつ動作の認知に関与する脳内機構を検討するために、Pair-Wise Stimuius(PWS)パラダイム、及び、BM刺激を用いた。PWSパラダイムは、2つの同じ刺激入力を短い時間で連続して呈示すると、後の刺激のBOLD反応が抑制される現象のことである。例えば、異なる動作刺激の連続的呈示により、特定脳部位におけるBOLD反応の抑制が生じた場合、その特定脳部位が異なる動作刺激の共通要素(運動と形状情報の統合、時系列情報における運動のまとまりの検出)の処理に関与している可能性を示す。結果、異なる動作刺激の連続的呈示により、右上側頭葉にBOLD反応の抑制現象が確認された。本研究では、時系列的な階層構造をもつ動作の認知に関与する脳内機構を結論づけることはできないが、上側頭葉内部が時系列情報からの運動のまとまりの検出に関与している可能性を示した。本研究では、ヒトとトリにおいて時系列的な階層構造をもつ動作の認知に関与する脳内機構を検証するために、ハトの行動実験、及び、ヒトのfMRI研究を行なった。ハトの行動実験では、ハトがバイオロジカルモーション(BM)刺激を実際の動画と対応づけて処理するかどうかを、見本合わせ課題により検討している。現時点では、ハトが刺激間の関係性を学習することを目的とし、刺激に静止画を用いて訓練を行なっている。本研究は、動物のBMの認知を検証することで、動作の認知における進化的な収斂・放散に関する視点を提供できると考えられる。fMRI研究1では、運動視覚領野(MT野)で引き起こされるBOLD信号の不応現象が、動作の認知に関わる脳部位のBOLD信号に影響を与える可能性があるため、本実験ではPair-wise-stimulus(PWS)パラダイムと単一光点の運動刺激を用いて、MT野のBOLD信号の不応現象を検討した。実験の結果、被験者が、刺激間間隔200msにおいて、横運動刺激を2回連続的に知覚したときに、MT野のBOLD信号に不応現象が確認され、横運動刺激と縦運動刺激を連続的に知覚したときに、MT野のBOLD信号が増加した。結果から、MT野に横運動刺激、及び、縦運動刺激に選択的に反応を示すニューロンが存在する可能性を示した。fMRI研究2では、単一動作(歩行運動)のBM刺激の知覚時に、特定の脳部位における不応現象を検討した。実験の結果、被験者が、刺激間間隔1000msでBM刺激を2回連続的に知覚したとき、上側頭溝・回のBOLD信号に不応現象が生じ、BM刺激、及び、スクランブルモーション(SM)刺激を連続して知覚したときに、上側頭溝・回のBOLD信号に増加がみられた。結果は、上側頭溝・回にBM刺激、及び、SM刺激に選択的に反応を示すニューロンが存在する可能性を示した。本研究は、BMの知覚処理に関与する脳部位を不応現象の指標から解明した点で重要であり、高次知覚処理におけるPWSパラダイムの有用性を証明した点で大変意義深いものと考える。

例えば、異なる動作刺激の連続的呈示により、特定脳部位におけるBOLD反応の抑制が生じた場合、その特定脳部位が異なる動作刺激の共通要素(運動と形状情報の統合、時系列情報における運動のまとまりの検出)の処理に関与している可能性を示す。結果、異なる動作刺激の連続的呈示により、右上側頭葉にBOLD反応の抑制現象が確認された。本研究では、時系列的な階層構造をもつ動作の認知に関与する脳内機構を結論づけることはできないが、上側頭葉内部が時系列情報からの運動のまとまりの検出に関与している可能性を示した。
保型微分形式とその応用

Full modular groupの任意の元に関する双有理変換と複素上半平面で定義された有理型函数を係数として持つ高階の確定特異型複素常微分方程式を考える。この複素微分方程式の任意の解である上半平面上の有理型函数に対して、上記双有理変換に関する重み付き保型変換を行なった函数が再び同じ複素微分方程式を満たす、即ち、微分方程式の解空間が、Full modular groupに関する重み付きの保型変換に関する作用について不変であるとする。このとき、我々はこの複素微分方程式をFull modular groupに関する重みを持つ保型微分方程式と呼ぶこととする。前年度までに代表者は、P0(N)タイプ合同群について興味深い性質を示す保型形式の具体的な表示を求めた。それで、本年度は前年度の研究結果を、研究課題である保型微分方程式に具体的に応用する問題に集中し、その結果、新たにある特殊な条件を満たす合同群の保型微分形式の幾つかの系列のquasi-modular解を具体的に表示することに成功した。本研究は、九州大学数理学研究府の境優一氏と共に行われ、その結果を2008年1月15日に、韓国KIASで行われたEast Asia Number Theory Conferenceにおいて発表した。また、本内容についての論文を現在九州大学の境優一氏との共著論文として準備中の段階にある。前年度までに代表者は、Full modular groupの楕円点、及び尖点にのみ特異点を持つ重さ整数の2階の保型微分方程式を取り上げ、その微分方程式の尖点近傍の厳密解をEisenstein級数とGaussの超幾何級数を用い表示することに成功した。この表示は無限遠点の尖点に対する局所的なものである。本年度は特に、複素上半平面における微分方程式の大域的振舞いを決定することに努力を傾け、現在のところ、全ての必要な局所解をほぼ、求め終わった段階にある。次に取り組むべきは、局所解の接続問題である。しかし、この問題については、当初の目論見どおりには進んでいない。その理由は、研究代表者の研究環境が激変したことである。本年度、研究代表者は大阪体育大学に所属を移した。そのため、今まで利用できた図書、データベース、論文が利用できなくなり、また、各種計算環境も最初から構築しなおさざるを得なかった。現在のところ、この研究環境の再構築がある程度終わり、再び上記問題に取り組む準備を行っている段階である。前年度まで代表者は、Full modular groupの楕円点、及び尖点にのみ特異点を持つ重さ整数の保型微分方程式について、その大域解を求めることを目標としてきた。しかし、現在まであまり整理された結論を得ることができていない。その為、昨年度半ばに一旦、Full modular group以外の合同群に関する保型微分方程式へ問題を取替え、特に任意の合同群について、興味深い保型微分方程式の実例を得ることに努力を傾けた。その結果、任意の合同群について、判別式関数Δの類似関数を得ることが出来、さらにその関数が保型関数として興味深い性質を持つということが分かった段階にある。レベルの低い合同群について、その成果は既に大阪体育大学の紀要に公表済みである。更に、任意の合同群については、現在専門誌へ投稿すべく論文を執筆中である。
ナノ粒子集積体の構造形成と集団の電子状態 : フラクタルクラスターからコロイド結晶へ

昨年度までに高密度のナノ粒子コロイド分散液から粒子を石英基板や炭素基板上へ展開し、形成された膜の構造を既設設備品である走査型トンネル/原子間力顕微鏡を用いて観察してきた。本年度においては作成法から明らかなように1個づつ粒子のサイズ測定と、それからなる粒子集積膜の測定とが重要な実験課題である。特に金ナノ粒子集積膜の構築に力を入れた。金ナノコロイドはこれまでの物理的な方法に加えてコロイド化学的な手法を試みた。チオールを成長抑制材として用いると最小1nmサイズの粒子が生成されることが分かった。10nmより大きな金粒子は有機物による還元法によってサイズ分布15%程度の粒子の作成に成功した。またこの粒子の表面をチオールで修飾しその表面状態を決定した。結晶化制御の問題点はその凝集過程を外部変数を用いてどの程度制御できるかである。このために物理的な製法によるmgオーダーの粒子量からgオーダーへの量産に挑戦することを昨年度予定していた。これはチオール修飾法によってほぼ達成されたと考えている。大量の出発粒子を確保することによって上記の3次元粒子結晶の作成にも挑戦できる状態になった。年度末になって蒸気拡散法による結晶成長に挑戦した。制御パラメータは水-有機溶媒の混合比、有機溶媒の種類(メタノール、エタノール、2-プロパノール)、水溶液中の塩濃度、塩の種類(硫安、塩安)、溶媒温度である。沢山のパラメータを振らなければならないためタンパク質結晶化で用いられているマイクロプレート法によって現在まで数百種類の結晶化を試みた。最終的には目的のX線構造解析用の大きな結晶は得られていない。サイズ分別クロマトグラフィーによるサイズ制御により3次元的な粒子結晶の作成、並びに上記基板上のナノ粒子結晶の作成が大きな目標として将来に残された。研究代表者がこれまで従事してきたナノサイズの金属、半導体超粒子を使用しこれらから構成された各種の微粒子ネットワーク(フラクタルクラスターや稠密粒子凝集体、基板上の2次元結晶など)の主に電子状態物性を調べることを目的とする。対象とする物質としては金超微粒子と最近我々が開発した青色発光並びにUV発光性Siコロイドを用い、主として可視紫外吸収、発光スペクトルの面から集積体の物性を追跡する。我々が作成しているSiコロイドは紫外および青色部に発光を持つため3次元発光体でのcoherent干渉作用を見る格好のモデル系を組み立てることを採集の目的とする。初年度には高密度のナノ粒子コロイド分散液から粒子を石英基板や炭素基板上へ展開し、形成された膜の構造を修養設備品である走査型トンネル/原子力間力顕微鏡を用いて観察することを目的にした。本年度においては作成法が明らかなように1個づつ粒子のサイズ測定と、それからなる粒子集積膜の測定とが重要な実験課題となる。しかしながら走査型トンネル顕微鏡の納入(輸入品)が大幅に遅れ、1998年になってから設置されたため、本報告では既設備品である透過型電子顕微鏡による結果を記述する。チオールを成長抑制剤として用いると1nmサイズの粒子が生成されることが分かった。しかし粒子があまりに小さく電子顕微鏡で直接観察することには未だ成功していない。Siコロイドに関しては真空蒸発法によるnm粒子の作成とその電子顕微鏡観察に成功した。ナノ粒子トラップ用に使用したコロイド液体の種類によらず粒子サイズは概ね5nm前後であった。発光波長は470nmであった。光相関法によって決定したコロイド状態での流体力学的な粒子のサイズも同じ値を与えた。

走査型トンネル顕微鏡が使用できないためHOPG基板上への粒子展開膜の構造測定はできなかったため、カーボン薄膜上への観察のみに終わった。現在アモルファスカーボン膜に代わり、均一な膜が形成できるBe薄膜の作成を試みている。予備的な結果ながら200Åの厚さの膜の作成に成功している。1nm金粒子への測定に適用と計画中である。本研究において対象とする物質は金、銀超微粒子と最近我々が開発した青色発光並びにUV発光特性を有するSiコロイドを用い、主として可視紫外吸収、発光スペクトルの面から孤立分散粒子と集積体の物性を追跡する。我々が作成しているSiコロイドは紫外および青色部に発光を持つため3次元発光体でのcoherent干渉作用を見る格好のモデル系を組み立てることを最終の目的とする。初年度には高密度のナノ粒子コロイド分散液から粒子を石英基板や炭素基板上へ展開し、形成された膜の構造を主要整備品である走査型トンネル/原子間力顕微鏡を用いて観察することを目的にした。本年度においては作成法から明らかなように1個づつの粒子のサイズ測定と、それからなる粒子集積膜の測定とが重要な実験課題である。本報告では既設備品である透過型電子顕微鏡と昨年度導入された走査型トンネル顕微鏡(輸入品)による測定結果を記述する。金ナノコロイドはこれまでの物理的な方法(ガス中蒸発法)に加えてコロイド化学的な手法を試みた。チオールを成長抑制材として用いる1nmサイズの粒子が生成されることが分かった。昨年度は生成粒子があまりに小さく電子顕微鏡で直接観察することには成功しなかったが、本年度、アモルファスカーボン膜に代わり、均一な膜が形成できるBe薄膜の作成を試み200Åの厚さの膜の作成に成功した。1nm金粒子の観察に適用し1.2nm直径のAuナノ粒子の観察に成功した(Langmuir,15(4)(1999)1075)。塩化金酸とチオールの相対量をコントロールすることにより金ナノ粒子のサイズが制御できることを見いだした。同様にチオール修飾した銀ナノ粒子の作成を行った。またCdSナノ粒子と金ナノ粒子のハイブリッド粒子の作成を試み電子的に結合したハイブリッド粒子が形成されたことを発光スペクトルの測定により確認した(Chem.Lett.(1999)in press)。Siコロイドに関しては真空蒸発法によるnm粒子の作成とその電子顕微鏡観察に成功した。ナノ粒子トラップ用に使用したコロイド液体の種類によらず粒子サイズは概ね5nm前後であった。発光波長は470nmであった。光相関法によって決定したコロイド状態での流体力学的な粒子のサイズも同じ値を与えた。またその発光スペクトル上に特徴的な微細構造を見いだし、これが表面局在準位からの振動構造に基づくものであることを明らかにした(Jpn.J.Appl.Phys.(1999)in press)。昨年度までに高密度のナノ粒子コロイド分散液から粒子を石英基板や炭素基板上へ展開し、形成された膜の構造を既設設備品である走査型トンネル/原子間力顕微鏡を用いて観察してきた。
Ｗｎｔ５ａシグナルによる腸管炎症の増悪機構の解明

Wnt5aシグナルと炎症病態との関連が示唆されているが、その作用機序は依然として不明である。そこで、薬剤誘発性腸管炎症モデルに、Wnt5aとその受容体Ror2の種々のコンディショナルノックアウト(cKO)マウスを導入し、腸管炎症病態におけるWnt5aシグナルの機能を解析した。その結果、炎症時に繊維芽細胞から分泌されたWnt5aが樹状細胞に作用することでIFN-γシグナルの応答性が増強し、樹状細胞のIL-12産生が促進することを見出した。IL-12はTh1細胞への分化を誘導することから、Wnt5a-Ror2シグナルがTh1応答を促進して腸管炎症病態の増悪化に関与することが明らかになった。炎症性疾患におけるWnt5aシグナルの役割を明らかにするために、私共はこれまでに1薬剤(DSS)誘発性腸管炎症モデルにおける潰瘍部位においてWnt5aの発現が亢進すること、2Wnt5aヘテロKO(+/-)マウスでは野生型マウスと比べてDSS誘発性腸管炎症病態が軽減すること、3タモキシフェン誘導性時期特異的Wnt5a conditional KO (Wnt5a cKO)マウスにおいてもDSS誘発性腸管炎症病態が軽減すること、4Wnt5a cKOマウス由来の大腸において、腸管炎症時における炎症性サイトカイン(TNFα、IL-6、IL-12等)の発現が減弱することを見出した。このことは、Wnt5aシグナルが腸管炎症を増悪させることを示唆しているが、その分子機構は依然として不明のままである。本年度は、1)タモキシフェン誘導性Wnt5a cKOマウス由来の大腸において、コントロールマウスと比較してIFNγ産生CD4陽性T細胞(Th1細胞)の割合が減少していること、さらに大腸におけるCD11c陽性樹状細胞において、Th1細胞分化に必須なサイトカインIL-12の発現量が減弱していることを見出した。2)大腸組織における繊維芽細胞、上皮細胞、血球細胞でのWnt5aの発現量を比較したところ、繊維芽細胞においてWnt5aが高発現していることを見出した。3)血球系細胞特異的Wnt5a cKOと腸管上皮細胞特異的Wnt5a cKOマウスにおいては、DSS誘発性腸管炎症に対する耐性が観察されないことから、少なくとも血球細胞や腸管上皮細胞が産生するWnt5aは腸管炎症の増悪に重要でないことが示唆された。本年度の解析結果は、Wnt5aシグナルを介する腸管炎症増悪機構解明の一助になると考えられ、学術的に意義深い。炎症性疾患におけるWnt5aシグナルの役割を明らかにするために、私共はこれまでに1薬剤(DSS)誘発性腸管炎症モデルにおける潰瘍部位においてWnt5aの発現が亢進すること、2Wnt5aへテロKO(+/-)マウスでは、野生型マウスと比べてDSS誘発性腸管炎症が軽減することを見出した。このことは、Wnt5aシグナルが腸管炎症を増悪させることを示唆しているが、その分子機構は不明である。本年度は、1)全身にタモキシフェン誘導性Creが発現するCAG-CreERTマウスとの掛け合わせを行い、成体において時期特異的にWnt5a遺伝子の欠失(conditional KO: cKO)を引き起して、DSS誘発性腸管炎症における表現型を解析した。その結果、CAG-CreERT Wnt5a cKOマウス(以降Wnt5a cKOと表記)は、コントロールマウスに比べて、DSS誘発性腸管炎症の程度が軽減することを見出した。Wnt5a cKOマウス由来の大腸とコントロールマウス由来の大腸における遺伝子発現を解析した結果、IL-6、TNF-α、IFN-γ等の炎症性サイトカインの発現が、cKOマウスにおいて減少することが判明した。さらに、Wnt5aの受容体であるRor2遺伝子のヘテロマウス(Ror2 +/-)においても、同様にDSS誘発性腸管炎症の程度が軽減することを見出した。2) Wnt5a遺伝子欠失により腸管炎症に耐性を示す大腸の組織レベルでの免疫組織学的観察を行った結果、少なくとも潰瘍部位におけるマクロファージ、好中球等の単球の浸潤は、CAG-CreERT Wnt5a cKOマウスとコントロールマウス間で有意な差は観察されなかった。本年度の解析結果は、Wnt5aシグナルを介する腸管炎症増悪機構解明の一助となると考えられ、学術的に意義深い。炎症性疾患におけるWnt5

aシグナルの役割を明らかにするために、私共はこれまでに1薬剤(DSS)誘発性腸管炎症モデルにおいてWnt5aの発現が潰瘍部の繊維芽細胞で亢進すること、2タモキシフェン誘導性時期特異的Wnt5aconditional KO (Wnt5a cKO)マウスではDSS誘発性腸管炎症病態が軽減すること、3Wnt5a cKOマウス由来の大腸において、腸管炎症時における炎症性サイトカイン(TNFα、IL-6、IL-12等)の発現が減弱すること、4Wnt5a cKOマウス由来の腸管では、コントロールマウスと比較してIFNγ産生CD4陽性T細胞(Th1細胞)の割合が減少し、これは樹状細胞が分泌するIL-12(Th1細胞分化に必須なサイトカイン)の発現量が減弱するためであることを見出した。本年度は、1)Wnt5a受容体Ror2の血球系細胞特異的cKO (Ror2 cKO)マウスにおいてもDSS誘発性腸管炎症病態の軽減が観察された。また、Ror2 cKO由来の腸管樹状細胞においてもIL-12等の炎症性サイトカイン発現の減弱が観察された。2)Wnt5a cKOやRor2 cKO由来の骨髄由来樹状細胞(BMDC)では、コントロールマウス由来のBMDCと比較して、LPS刺激後のIL-12を含む炎症性サイトカインの発現が減弱することを見出した。3)BMDCにおけるIL-12プロモーター解析をChIP assayによって行ったところ、Wnt5a cKOやRor2 cKOではLPS刺激後のNFκB等の転写因子のリクルートが減弱しており、ヒストンのアセチル化が減少していた。また、Wnt5a cKOとRor2 cKO由来のBMDCではIFNγ-STAT1シグナルへの応答性が減弱することが見出された。本年度の解析結果は、Wnt5aシグナルを介する腸管炎症増悪機構解明の一助になると考えられ、学術的に意義深い。分子生物学タモキシフェン誘導性Wnt5a cKOマウスの大腸において、Th1細胞が減少していることを見出し、さらにその要因が、大腸における樹状細胞のIL-12の発現量の減少であることを明らかにしたことは評価できる。しかし、依然として樹状細胞におけるWnt5aシグナルの作用機序が不明のままであるため、上記の評価となった。Wnt5aヘテロ(+/-)遺伝子改変マウスでのDSS誘発性腸管炎症に対する耐性を、時期特異的遺伝子改変マウス(CAG-CreER Wnt5a cKOマウス)において同様に観察できたことは評価できるが、成体におけるWnt5aシグナルが腸管炎症の増悪を引き起こす分子メカニズムは依然として不明である。そのため、上記の評価となった。大腸におけるWnt5aシグナルの標的細胞が樹状細胞であることが判明したため、Wnt5aシグナルが如何にして樹状細胞に作用して炎症応答を制御するのかを解明することを目標に以下の研究を行う。1)Wnt5a受容体であるRor2の血球系特異的遺伝子欠損マウスを既に作製しているので、このマウスから樹状細胞を単離してWnt5a受容体の欠失が炎症応答シグナルに及ぼす影響を生化学・分子生物学的手法を用いて解析する。2)レンチウィルスベクターを用いたWnt5aの強制発現や精製Wnt5aタンパクを樹状細胞に作用させることで、Wnt5aシグナルを増強した状況での樹状細胞の炎症応答を生化学・分子生物学的手法を用いて解析する。
フェネルアミン類(ノルエピネフリン・MDMA等)の生体内閉環反応による活性変換

既に我々は、生体内アミンであるフェネチルアミンが脳内で閉環し、テトラヒドロイソキノリン骨格を形成することを明らかにし、更にこの閉環体が神経変性疾患として代表的なパ-キンソン病の発症防御機構と密接なかかわりを有していることを示してきた。本研究においてフェネチルアミン骨格を有している他の化合物、すなわち覚せい剤であるアンフェタミン・メタアンフェタミン、幻覚剤MDMA等をとりあげ生体内閉環反応を検討したところ、アルコ-ル慢性中毒ラットに覚せい剤を投与すると、生体内閉環体である1,3ジメチルーTIQ生成が認められた。またMDMAは覚せい剤と比較して閉環反応を容易に起こしテトラヒドロソキノリン(TIQ)誘導体を生成した。これらの結果からフェネチルアミン骨格を有する化合物群は一般に生体内で縮合閉環し、テトラヒドロイソキノリン(TIQ)骨格を生成することが明らかとなった。次にこれら閉環体の生理作用について検討を加えた。1,3ジメチルーTIQ生成に伴ないラットは行動異常を起こした。血中、脳中の1,3ジメチルーTIQ量と行動異常の出現に正の強い相間関があることから、覚せい剤と慢性エタノ-ル振取により脳内で1,3ジメチルーTIQが生成し、それが行動異常を引起こしていると示唆される。1,3ジメチルーTIQを別途化学合成しラットに投与しても同様の行動異常が出現し、脳内アミンのうち特にセロトニン糸の変動が顕著であった。MDMAの閉環体をラットに投与した場合も行動薬理的にMDMA投与時とは明らかに異なり自発的運動量の低下をきたした。覚せい剤,MDMAは母化合物自身が脳内から消失しても毒性が残存することが知られており、今回の結果は生体内閉環反応成績体が本毒性の一部を荷っていることを示唆していると考えられ大変興味深い。
特別な配慮を要する子どもに対する社会の情報化に対応した消費者教育教材の開発と検証

平成30年度は、消費者教育教材の開発と、韓国の特別支援教育における消費者教育の実地調査を行った。消費者教育教材の開発において、昨年度に実施した全国調査の結果をもとに、支援機能の視点を考慮するとともに、特別支援学校(知的障害)高等部家庭科教員をメンバーとした研究協議会を開催した。研究協議会では、特別支援学校(知的障害)における消費者教育の実施状況を得るとともに、消費者教育教材に必要な要素等の情報交換ができた。これらの情報をもとに、スマートフォン向けのガチャ疑似体験ゲームを開発した。ガチャ疑似体験ゲームの特徴は、特定商取引法や資金決済法などの表示をしたこと、これらの表記の簡易版を準備したこと、紙媒体のコイン購入方式を採用したことなどである。なお、開発したガチャ疑似体験ゲームは、特別支援学校(知的障害)高等部の家庭科の授業において活用していただいた。今後は、得られた情報をもとにブラッシュアップする予定である。韓国の特別支援教育における消費者教育の実地調査では、キャッシュレス決済比率が高い韓国において消費者教育の状況を得るために、特別支援学校(高等部)2校、高等学校(特別支援学級)2校で実地調査を行った。結果を次年度まとめる予定である。計画通りに、研究協議会による情報交換、ガチャ疑似体験ゲームの開発、特別支援学校(知的障害)高等部家庭科による活用、また、韓国の特別支援教育における消費者教育の実地調査を実施できたため。今後は、ガチャ疑似体験ゲームをブラッシュアップするとともに、指導展開例を増やすこと、これらの教材をパッケージ化し、学校において活用しやすいように展開していく。平成29年度は、特別支援学校における消費者教育の実施状況や課題、消費者教委億教材に必要な支援内容を明らかにするために、「特別支援学校における消費者教育の実施状況に関する調査ー高等部家庭科での実施状況からー」調査を実施した。本調査は、全国の特別支援学校(高等部)家庭科開設校を対象とした。本調査の特徴は、視覚障害、聴覚障害、肢体不自由、病弱の障害種別の特徴が明確になるように、これらの障害種について、準ずる教育課程による家庭科を対象とした。知的障害については、家庭科を開設している特別支援学校を対象とした。調査内容は、1「家庭科」に関する基本情報、2「家庭科」における消費者教育、3消費者教育について、4消費者教育教材についてである。特に、「4消費者教育教材について」では、教材形態、授業における位置付け、マルチメディア要素について必要度を質問した。本調査結果は、平成30年度に計画している疑似体験教材の開発における資料となった。本調査結果は、平成30年度に日本消費者教育学会で発表する予定である。また、日本特殊教育学会、日本消費者教育学会にて、特別支援学校における教材の活用や、消費者教育についての情報収集を行った。「特別支援学校における消費者教育の実施状況に関する調査ー高等部家庭科での実施状況からー」調査を実施し、平成30年度に計画している疑似体験教材の開発における資料を得られた。学習支援機能の視点を明らかにすることについては、調査項目に含めることでおおむね情報を得ることができた。研究協議会、授業による活用については、調査結果をもとに、特別支援学校における課題の情報収集や、疑似体験教材の設計を行う計画に変更したため、平成30年度に実施することとした。「特別支援学校における消費者教育の実施状況に関する調査ー高等部家庭科での実施状況からー」調査結果をもとに、疑似体験教材の開発及び消費者教育教材を活用した授業設計を行う。研究協議会は、調査結果をもとに、さらに詳細な内容、家庭科担当教員のニーズを聞き取れるようにする。研究協議会の実施、海外の情報収集を平成30年度に行う。消費者教育教材の開発を次年度に修正を加えながら2段階に分けて開発することにした結果、今年度の開発費が少なくなった。次年度は、消費者教育教材をブラッシュアップする開発費用に充てること。