hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
漢魏晋南北朝詩「詩語」集成

本研究の目的は、漢魏晋南北朝詩の11種類の索引を活用して、詩語と認められる語彙をすべて抽出し、コンピューターを駆使して整然と分類して、この時代の詩歌の実態を究明することにある。具体的に言えば、11の「王朝名」を横軸にし、縦軸にはすべての「詩語」を一定の法則に従って配列し、その升目に詩語の使用回数を埋めて、膨大な「表」を作成するという、極めて困難な作業である。まもなく完成するこの表は、行数がすでに15万余りにも達する。この作業から知りえた新たな発見はあまりにも多い。たとえば、およそ7万あまりもの詩語が使われていたことや、この時代に多用された詩語は何かも、すべてが正確に明らかになった。そのベストテンを挙げれば、「不可」「千里」「明月」「徘徊」「君子」「万里」「不能」「相思」「日月」「悠悠」である。これが完成すれば、詩語の栄枯盛衰が一目で分かり、中国古典詩研究のためのヒントが無数に発見できる。また、コンピューターの「検索」「並べ替え」「グラフ作成」などの機能を使えば、中国古典詩研究に多大の便宜を供するであろう。「索引」という素晴らしい道具を更に効果的に活かすために、分かりやすい「表」を作るという、今まで誰も思いつかなかった、たとえ思いついても誰も到底実現出来ないと思っていた難事業が、今ここに完成しつつある。なお、この研究の成果の一部は、福岡大学のホームページで公開しており、将来は、CD-RWとして、多くの研究者に利用していただけるはずである。(1)索引からの「詩語」の抽出『全漢詩索引』『全三国詩索引』『全晋詩索引』(上下)『宋詩索引』『斉詩索引』『梁詩索引』(上中下)『陳詩索引』『北魏詩索引』『北斉詩索引』『北周詩索引』『隋詩索引』の11巻15冊の索引を活用して、漢魏晋南北朝時代の詩歌に用いられたすべての語彙を抽出分類する作業は、ほぼその原型が出来上がった。現在、多数の学生の協力を得て、索引からの詩語の抽出の遺漏や、詩語の整合性の矛盾を、徹底的に調査中である。(2)ワープロからパソコンへの移行2年前からワープロを使って作業を始めていたが、当面、ワープロも活用しつつ、ワープロのデータをパソコンの「表計算ソフト」へ移行する準備を進めている。特殊な旧漢字を大量に使用するために、多数の漢字を収録するパソコンソフトを導入して、インストラクターの指導のもと、バージョンアップと辞書作りを行っている。将来は、「検索ソフト」へと再度移行させて、いかなる詩語でも瞬時に検索できるシステムが出現するであろう。(3)研究成果の公表本研究は、「漢魏晋南北朝詩『詩語』集成」と題する膨大な学術書の完成を目標にしている。中国文学の研究に一大革命をもたらすと自負する本研究の意義を広く知ってもらうために、学術論文(「漢数晋南北朝詩における『春』『秋』」)を執筆し、学術発表(「南朝梁代の文壇における『斜』の美しさの発見」六朝学術学会第3回例会・平成12年4月1日)を行う予定である。四年計画の二年目にあたる本年度は、新たにワープロとノートパソコンを一台ずつ購入して、インストラクターの助言を受けつつ、多数の学生アルバイトを動員して、膨大な詩語のデータ処理作業にあたった。その結果、リッチテキストコンバーターによって、ワープロのデータをパソコンのマイクロソフトエクセルに移行し、やがて最終的には検索ソフトに移行するという、大きな道筋が出来上がった。当初は2例以上の詩語だけを表の中に入れる予定であったが、将来の検索の便宜のためには、1例でも表の中に組み入れるようにと、方針を転換した。その結果、推定数十万語の詩語の表が、近い将来完成することになる。

また、「今昔文字鏡」や「チャイニーズライター」などの漢字ソフトの導入により、特殊な文字の問題も解決しつつあり、データの画数と使用頻度による並び替えも準備中である。研究実績としては、『漢魏晋南北朝詩における「春」「秋」』という論文を発表し、「中国の古典詩に用いられた語彙」というテーマで、福岡大学人文学部主催の公開講座で講演し、「南朝梁代の文壇における"斜"の美の発見」というテーマで、六朝学術学会の研究例会(青山学院大学)で研究発表をした。なお、来年度は、この研究の学問的意義を知ってもらうために、ホームページを開設して、『漢魏晋南北朝詩"詩語"集成』の一部を公開し、最終的にはCD-ROMとして、研究者に広く提供する予定である。『漢魏晋南北朝詩「詩語」集成』は、中国の漢魏晋南北朝時代の詩歌に用いられた語彙(以下「詩語」と呼ぶ)をすべて抽出し、縦軸には「詩語」、横軸には「時代」を配列した巨大な表(以下「詩語表」と呼ぶ)を作成し、詩語の変遷を数字から視覚的にとらえようとする壮大な実験である。4年計画の3年目が終わり、コンピューターの表計算ソフト「エクセル」を活用した表作成は、ほぼその骨格が出来上がった。平成13年度の研究業績としては、索引および詩語表の意義を講演した原稿を文章化した論文や、「春」と「秋」にポイントを絞った論文を発表した。まもなく、詩語表の中から用例数の多い詩語を選んで、ホームページに公開してゆく予定である。この研究の最終目標は、研究者がある詩語に興味を抱いてその用例を調べたい時に、まず詩語表からその詩語の存在を確認し、索引を活用して詩語の作者と作品名を短時間に見つけるようなシステム作りにある。しかし、できれば索引を使わずに直ぐに用例と直結するのが望ましい。そのためには、詩語表そのものに検索機能を持たせるようなデータベース作りが必要となる。それは将来の課題として、当面は膨大な表の完成に心血を注がなければならない。推計10万語にも達する詩語を整然とした表にする作業は、前人未到の大事業であることに変わりないと自負する。平成11年4月から科学研究費補助金を得て開始した「漢魏晋南北朝詩『詩語』集成」の作業も、4年あまりの歳月を経て、ほぼ完成の域に近づきつつある。この研究から得られた成果を公開するために、30例以上の用例数の「詩語」の一覧表を、福岡大学の松浦崇のホームページに掲載した。これから15万行を超す「詩語表」のすべてを、順次公開する予定である。また、「中国文学研究と索引」という文章を発表し、索引の利便性や歴史、「索引」の効率的活用としての「表」作成の意義などを説いた。同人誌に連載中の「漢魏晋南北朝時代の詩歌における『春』『秋』」は、この詩語表を活用した研究法を示すために執筆したものであり、現在第4号への投稿を準備中である。「漢魏晋南北朝詩『詩語』集成」は、漢魏晋南北朝の11の時代に作られたすべての詩歌に用いられた詩語の全貌を、「索引」を活用して整然とした「表」にまとめ、簡単に検索できるようなシステムを作り上げて、中国文学研究に多大な貢献をすることにある。パソコンの表計算ソフト「エクセル」が非常に有益であったが、エクセルの最大行数は6万5千あまりであり、すでに15万行を超えている「詩語表」が、いかに大変な作業であるかが分かるであろう。前人未踏のこの作業は、本当の完成にはまだしばらく時間がかかる。しかし、すでに出来上がった箇所から少しずつ公開し、多くの研究者に活用して頂きたいと願う次第である。
地球環境問題解決に向けた「善意のシステム化」の考究

多極政府モデルを「善意のシステム化」を維持するクラウド・ガバナンスと仮定した上で,HANDYモデルと結合させて自由度6の力学系を構築し,パラメータの調整を行った.社会変革のシナリオについては,ステークホルダー会議でのフィードバックを取り入れた.Android/iOS対応アプリ「環境観でつながる世界」によって,地球環境問題に関する大衆(クラウド)の価値観ネットワークの基礎データを収集し,ネットワークの時系列変化を可視化した.「善意のシステム化」モデルについては,アプリの運用再開後に再度調整を行い,2019年に公開する予定である.「善意のシステム化」のための力学系を構築し、社会ネットワークのパラメータの選定に試行錯誤してきた。その結果Motesharrei et al (2014)に加え、Watt et al (2016)のコンテンツが実用的であるという判断に至った。このコンテンツは、「人身御供」が社会階層の維持に役立つことを統計学的に示唆しているものの、力学系での振る舞いは検討されていないため、本研究での再検証も期待できる。一方、「善意のシステム化」の社会実装に先立って、誰もが参加できるステークホルダー会議「人類会議」を8月22日に開催した。この会議では、「価値観と未来」について議論を行い、多種多様なステークホルダーの価値判断を力学系において確率過程で表現することを着想でき、また適切なパラメータの推定においては逆問題を取り入れることを検討した。「善意」についての宗教間での際についてもテキストマイニングを進めた。アプリ「環境観でつながる世界」のアップグレードに着手し、社会ネットワークの構造以外に、「地球環境問題」の時空間地図の実装を行った。このことにより、不特定多数のユーザが関心を示す事柄のトレーサビリティ機能を確保することができた。SwedenのStockholm Resilience CentreのVictor Galaz准教授とは、「善意のシステム化」の原則に成り得る"The Biosphere Code"をアプリ「環境観でつながる世界」のチャンネルとして実装し、協力関係を結んだ。また、研究協力者の株式会社orb代表取締役仲津正朗の協力により、仮想通貨の社会的インパクトを図るため、仮想通貨に関する"orb"を新チャンネルとした。善意のシステム化のための方程式を探るに当たり、必要なシナリオを一定以上に整備することができた。アプリ「環境観でつながる世界」(consilience-cyberspace.com)に、2016年4月に発生した熊本地震のチャンネルを増設した。これに伴い、過去7日間の世界の地震情報をサブチャンネルとして実装することで、科学情報が価値観ネットワークの形成に与える影響を評価する方法論を確立することができた。また、アプリから得られる価値観データの自然言語処理の改良に、ベイジアンネットワークなどの機械学習を導入することを決定した(ChemTHEATREの自然言語処理と平行して研究開発を進める)。アプリのユーザ(大衆=クラウド)の価値観を反映して地球環境問題に資する人工知能(AI)という意味合いで、「クラウド志向性グリーンAI」の構想を練っている。昨年度同様に、誰もが参加できるステークホルダー会議「人類会議」も2016年9月5日に開催した。テーマを「仕組みづくりと未来」として、話題提供者に「触れる地球ミュージアム」主宰・京都造形芸術大学の竹村真一教授を迎えた。そこで、「触れる地球」のコンテンツの一つとしてアプリから得られる「価値観ネットワーク」を実装するなどの提案を行った。HANDYモデル(Motesharrei et al., 2014)のシナリオの一つに「善意のシステム化」を設定した。Mathias et al. (2017)の多極政府モデルを「善意のシステム化」を維持するクラウド・ガバナンスと仮定した上で、HANDYモデルと結合させて自由度6の力学系を構築すべく準備を進めている。これについてはStockholm Resilience Centreの共同研究者と意見交換を行い、別途コラボレーションを企画している。研究代表者の異動と計算機サーバの移管に伴い、アプリ「環境観でつながる世界」の運用期間に空白ができ、データの連続性が欠けたことが大きい。2017年6月以降,計算機サーバの故障に伴い,アプリ「環境観でつながる世界」(consilience-cyberspace.com)ができなくなった.そこで,アプリのユーザ(大衆=クラウド)の価値観を反映して地球環境問題に資する「クラウド志向性グリーンAI」構想を練りつつ,アプリから得られたこれまでの価値観データの自然言語処理の改良にベイジアンネットワークを利用すべくプログラミングに専念してきた.別途進めている環境モニタリングのオープンサイエンス化のプラットフォームChemTHEATRE(chem-theatre.com)の自然言語処理技術を援用して研究開発を進めている(昨年度確立した,科学情報が価値観ネットワークの形成に与える影響を評価する方法を含む).昨年度の「人類会議」の代わりに,2017年10月5日に公開フォーラム(新潟大学)を開き,「地域通貨を使ったキャンパス経済圏構想」を掲げ,ローカルな「善意のシステム化」の実証実験の可能性を議論した.また,「善意のシステム化」の経済学的理念となるDoughnut Economics (www.kateraworth.com/doughnut)のyoutube動画の翻訳を行った.Stockholm Resilience Centreの共同研究者と意見交換を行い,Mathias et al. (2017)の多極政府モデルを「善意のシステム化」を維持するクラウド・ガバナンスと仮定した上で,HANDYモデル(Motesharrei et al., 2014)と結合させて自由度6の力学系の構築を進めてきた.2018年7月にアプリ「環境観でつながる世界」の運用を再開して,価値観ネットワークの広がりについての定量的なデータの獲得を3年間継続する.

それを検証材料とする「善意のシステム化」モデルについては1年以内に成果発表を行う予定である.多極政府モデルを「善意のシステム化」を維持するクラウド・ガバナンスと仮定した上で,HANDYモデルと結合させて自由度6の力学系を構築し,パラメータの調整を行った.社会変革のシナリオについては,ステークホルダー会議でのフィードバックを取り入れた.Android/iOS対応アプリ「環境観でつながる世界」によって,地球環境問題に関する大衆(クラウド)の価値観ネットワークの基礎データを収集し,ネットワークの時系列変化を可視化した.「善意のシステム化」モデルについては,アプリの運用再開後に再度調整を行い,2019年に公開する予定である.「善意のシステム化」を表現する力学系の確立を目指す一方で、多種多様な価値観を確率過程として表現する系の開発を進める。宗教における「善意」についても、テキストマイニングを続け、統一見解を定量化する。「人類会議」は、継続的に行い、合意形成の困難さを参与観察するこことで、「善意のシステム化」の力学系の課題を浮き彫りにする。2016年6月には日本人口知能学会での招待講演が決まっており、アプリ「環境観でつながる世界」のグリーンAI化を検討している。2016年熊本地震チャンネルを事例に、議論をすすめたい。早急にアプリの基幹サーバを復旧させ,継続的なデータの獲得に努めたい。その他については,当初の研究計画通りに進められると考えている。「善意のシステム化」の経済的理念を支える"Doughnut Economics"の紹介アニメーション9本について翻訳を行った.地球システム学語彙のルールについて、テキストマイニング用のソフトウェアをフリーウェアと自主開発しているもので代用したため。また、研究分担者の「wise self-interestの仏教経済倫理:ダライ・ラマ14世を中心に」が科研費若手研究Bに採択(研究課題/領域番号15K16624)されたことにより、本研究課題での旅費の支出が予定よりも抑えられたため。旅費が当初の想定よりも下回ったため。テキストマイニングの進捗によっては、市販のソフトウェアを購入する予定である。また、研究打ち合わせのための旅費およびステークホルダー会議での謝金として活用したい。旅費等に充当したい。
イネの多様なエピジェネティック制御を司るDNA脱メチル化酵素の分子機構の理解

植物種子の胚乳は胚を支える組織であり、穀類においては農業形質の価値を決める重要な組織である。種間・倍数体間交雑における生殖隔離の場でもあり、進化的にも大きな役割を果たしている。このような胚乳の多様な役割にはジェネティックな制御に加え、エピジェネティックな制御、特にDNA脱メチル化による遺伝子発現制御が様々な形で関わることが示唆されている。本研究課題は、イネを材料に用いてDNA脱メチル化酵素の基質特異性、相互作用因子を明らかにすることで、胚乳における多様なエピジェネティック制御の仕組みの一端を理解していく。
レーザーによるがんの光化学治療に有効な増感色素の開発

レーザーによるがんの光化学治療や蛍光診断に有効な光増感色素を開発するために,DNAへの集積性が高いクロロフィル誘導体やポルフィリンを系統的に探索し,クロリン系及びポルフィリン系光増感色素の分子構造とDNA集積特性との関係を検討した。具体的には、クロリン系光増感色素は天然由来のクロロフィルに化学修飾を施した後、高速液体クロマトグラフィーにより分取・精製し,NMRその他により構造決定を行った。また,ポルフィリン系光増感色素はカチオン性ポルフィリンをリンゼイ法やアドラー法などにより合成してカラム精製の後,NMRや質量分析などにより同定確認した。得られた水溶性クロロフィル誘導体やカチオン性ポルフィリンのDNAとの相互作用を可視・紫外光度滴定,円偏光二色性,磁気円偏光二色性などによりin vitroで調べた。がん細胞中のDNAへの高い集積性が認められた水溶性クロロフィル誘導体やカチオン性ポルフィリンなどの光増感色素については,それらのDNAへの結合の様式とDNA光切断能を解明するためDNA融解温度の測定,DNA溶液の粘度測定,アガロースゲル電気泳動の測定などを行った。その結果,水溶性クロロフィル誘導体やカチオン性ポルフィリンの中にDNAと強く相互作用するものが見出された。また,新規に合成した水溶性クロロフィル誘導体はDNAと強く相互作用し,いずれも一重項酸素が介在したDNA光切断能を有することが分かった。さらに,DNAとの強い相互作用が認められた両親媒性クロロフィル誘導体について,ドラッグデリバリーの観点から血清アルブミンとの親和性を調べたところ,これらは血清アルブミンにより血中を輸送されることも分かった。レーザーによるがんの光化学治療や蛍光診断に有効な光増感色素を開発するために、がん細胞中のDNAへの集積性が高い金属クロロフィルや金属ポルフィリンを系統的に探索し、クロリン系及びポルフィリン系光増感色素の分子構造とDNA集積特性との関係を検討した。具体的には、クロリン系光増感色素は天然由来のクロロフィル誘導体や金属クロロフィルに化学修飾を施した後、高速液体クロマトグラフィーにより分取・精製し、NMRその他により構造決定を行った。また、ポルフィリン系光増感色素は水溶性の観点から複素環をメソ位に有するカチオン性ポルフィリンをアドラー法やリンドセイ法などにより合成してカラム精製の後、NMRにより同定確認した。得られたクロロフィル誘導体やカチオン性ポルフィリンがin vitroでDNAに集積特性を有するかを可視・紫外光度滴定、円偏光二色性、磁気円偏光二色性などにより調べた。がん細胞中のDNAへの高い集積性が認められた光増感色素については、そのDNA結合の様式とDNA光切断能を解明するため、DNA融解温度の測定や電気泳動の測定などを行った。その結果、クロロフィル誘導体の中にはそれ自身アニオン性であるにもかかわらず、ポリアニオンであるDNAと強く相互作用する増感色素が見出された。さらに、がん細胞中のDNAへの集積性が認められた両親媒性クロロフィル誘導体については、ドラッグデリバリーの観点から血清アルブミンとの親和性を可視吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの変化の測定により調べた。これより、カルボキシル基を同一色素分子内に複数個もつクロロフィル誘導体は、水溶性であると同時にアルブミンへの強い親和性を示すことが分かった。レーザーによるがんの光化学治療や蛍光診断に有効な光増感色素を開発するために、がん細胞中DNAへの集積性の高いクロロフィル誘導体やポルフィリンを系統的に探索し、クロリン系及びポルフィリン系色素分子の構造とDNA集積特性との関係を検討した。具体的には、クロリン系光増感色素は天然由来のクロロフィル誘導体やクロロフィルに化学修飾を施した後、高速液体クロマトグラフィーにより分取・精製し、NMR、質量分析などにより構造決定を行った。

また、ポルフィリン系光増感色素は水溶性の観点から複素環をメソ位に有するカチオン性ポルフィリンをアドラー法やリンゼイ法などにより合成してカラム精製の後、NMRにより同定確認した。得られたクロロフィル誘導体やカチオン性ポルフィリンがin vitroでDNA集積性を有するかを可視・紫外光度滴定、円二色性、磁気円偏光二色性などにより調べた。DNAへの高い集積性が認められた光増感色素については、そのDNAへの結合の様式とDNA光切断能を解明するため、DNA融解温度の測定や電気泳動の測定などの実験を行った。それより、中性やカチオン性のクロロフィル誘導体の中には、ポリアニオンであるDNAと強く相互作用するものも見出された。さらに、がん細胞中のDNAへの集積性が認められた両親媒性クロロフィル誘導体については、ドラッグデリバリーの視点から血清アルブミンや低密度リポタンパクとの親和性を可視吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの変化の測定により調べた。以上の結果より、両親媒性のクロロフィル誘導体やポルフィリンは光増感剤としてDNAと相互作用し、また血清アルブミンより血中を輸送されることが分かった。レーザーによる光化学治療(PDT)に有効な光増感色素として水溶性クロロフィル誘導体に着目し,アニオン性金属(II)クロリン誘導体,両親媒性クロリン-アミノ糖複合体およびカチオン性クロリン誘導体を合成し,それらのDNAとの相互作用およびDNA光切断能を検討した。ここで合成した各種クロロフィル誘導体と仔牛胸腺DNAとの相互作用は紫外・可視吸収スペクトル,円偏光二色性スペクトル,DNAの融解温度,DNA溶液の粘度などの測定により,またクロロフィル誘導体の共存下におけるプラスミドDNAの光照射による切断はアガロースゲル電気泳動の測定により調べた。アニオン性金属(II)クロリンe_6誘導体とDNAの相互作用の強さは緩衝液のpHに依存するが,DNA光切断能は中心金属に亜鉛(II)を導入したときに最も高くなることが分かった。両親媒性クロリンe_6-アミノ糖複合体については,アミノ糖による化学修飾が複合体のDNAとの相互作用に影響を与え,またDNA光切断活性が認められ,その切断機構が一重項酸素を介したType IIによるものであることも分かった。さらに,カチオン性クロリンe_6誘導体については,カチオン性置換基の導入がDNAとの相互作用を促進し,可視光照射によるDNA光切断が一重項酸素の発生に起因していることも明らかになった。以上のことから,新たに合成した3種類の水溶性クロロフィル誘導体はいずれもDNAと相互作用し,それらの相互作用の強さが一重項酸素によるDNA光切断能に深く関係していることが確かめられた。
自然災害の防止軽減に関する世界戦略の研究

弱点を改善する方策を見い出すために、いくつかの実験を行った.これらの研究を通して家の軒高における耐風速設計や,気象情報に応じた有効な避難方法,強風災害の予防策などを提言した.3)局地的に激しい気象災害の防止軽減に関する日米防災会議;科学技術庁防災科学技術研究所,京都大学防災研究所,オクラホマ大学国際災害研究センターなどが協力して上記国際会議をオクラホマ大学で開催し,日米あわせて約50名の参加のもと,メソスケールの激しい気象擾乱のメカニズム解明とその観測システム,洪水予測,土砂害予測,災害リスクの評価などについて研究の現状と今後の共同研究のテーマ等を議論した.風水害の防止軽減に関する世界戦略の研究討議;本共同研究のメンバーが2回会合をもち,3年間にわたる共同研究の成果とりまとめ方針を協議するとともに,とくに日米の暴風雨に伴って発生する風水害の軽減化の知見,技術をさらなるステップアップするため今後とも共同研究を継続していくことを合意した.戦略としては防災産業のコンセプトを提言し,今後はそのための研究予算を保険会社等の民間資金の導入も含めて日米双方とも鋭意努力することを確認した.なお,阪神・淡路大震災に関しても日米双方のメンバーが現地に入り,建物被害の実態を調査し,今後,日米双方の耐震設計のあり方を協議する素材を取得した.最終報告書は英文で100ページ程度にまとめて発行することにした.弱点を改善する方策を見い出すために、いくつかの実験を行った.これらの研究を通して家の軒高における耐風速設計や,気象情報に応じた有効な避難方法,強風災害の予防策などを提言した.3)局地的に激しい気象災害の防止軽減に関する日米防災会議;科学技術庁防災科学技術研究所,京都大学防災研究所,オクラホマ大学国際災害研究センターなどが協力して上記国際会議をオクラホマ大学で開催し,日米あわせて約50名の参加のもと,メソスケールの激しい気象擾乱のメカニズム解明とその観測システム,洪水予測,土砂害予測,災害リスクの評価などについて研究の現状と今後の共同研究のテーマ等を議論した.風水害の防止軽減に関する世界戦略の研究討議;本共同研究のメンバーが2回会合をもち,3年間にわたる共同研究の成果とりまとめ方針を協議するとともに,とくに日米の暴風雨に伴って発生する風水害の軽減化の知見,技術をさらなるステップアップするため今後とも共同研究を継続していくことを合意した.戦略としては防災産業のコンセプトを提言し,今後はそのための研究予算を保険会社等の民間資金の導入も含めて日米双方とも鋭意努力することを確認した.なお,阪神・淡路大震災に関しても日米双方のメンバーが現地に入り,建物被害の実態を調査し,今後,日米双方の耐震設計のあり方を協議する素材を取得した.最終報告書は英文で100ページ程度にまとめて発行することにした.京都大学防災研究所とオクラホマ大学国際災害研究センターとの国際学術研究として実施した成果は、次のように要約される。1)国際共同研究体制についてオクラホマ大学において、土屋、池淵両教授をはじめ、中北助教授、山下助手も加わって、Sasaki教授ほか20名の関係者により2日間討議し、またSasaki教授の来所によりさらに詳細に検討した。その結果、新設されたオクラホマ大学国際災害研究センターの研究体制の充実と共同研究の推進のため、種々の研究テーマ、方向が明確になってきたので、(1)同センターAdvisory Board Memberとして、土屋、亀田両教授が加わること、(2)突発災害調査班(Disaster Survey Team)を構成して、共同研究として積極的に災害調査に当ること、(3)An International Journalon Natural and Technological Disastersをオクラホマ大学出版より刊行することとなった。2)風水害の共同研究についてオクラホマ大学の新しい気象レーダーシステムを中心とする共同研究の推進について検討し、具体的な研究課題として、(1)GISおよびレーダによる洪水予報の研究、(2)豪雨のレーダ解析などを計画することができた。3)竜巻、台風による災害予測、耐風構造に関する共同研究について桂教授が滞在して、耐風構造の具体的な共同研究を推進するとともに、ハリケーンアンドウリーおよび9119台風による強風災害について比較研究を実施することになり、これにより台風などによる災害防止軽減に対する戦略を国民性、社会性などの視点をも考慮して研究していくことになった。4)防災に関する戦略について風水害を対象として検討してきたが、とくにその革命的な方法についてSasaki教授の見解が特別講演として示された。京都大学防災研究所とオクラホマ大学国際災害研究センターとの国際学術研究として実施した成果は,次のように要約される。1)メソスケールの豪雨予測法の確立のため,豪雨のレーダー解析を実施するとともに,GISとレーダーシステムによる洪水予測法についてオクラホマ大学との共同研究を進め,予測法の比較研究を行なうとともに,より具体的な共同研究体制を計画することができた。2)アメリカ合衆国におけるHurricane Andrewおよびわが国の台風9119による強風災害の比較研究を実施し,社会環境の相違による災害特性を究明するようその具体的な研究を進めた。また,より具体的な共同研究を計画することができた。3)オクラホマ大学国際災害研究センターにおいて,わが国の地震時緊急防災対策の現状を報告し,同センターにおける地震災害に関する研究体制について調査し検討したが,その対応は時期消早であり,今後の進展によって再検討することとした。4)オクラホマ大学国際災害研究センターとの共同研究体制は1)同センターInternational Abuiscry BoardおよびDisater Survey Teamとして協力参加し,2)風水害を中心とする具体的な共同研究として,(a)レーダーシステムによる洪水予測法の比較研究および(b)強風災害の比較研究として,その研究計画を作成した。

5)さらに,次年度の研究推進について,オクラホマ大学Sasaki教授はじめ3教授と研究代表者ほか6防災研究所の研究分担者と十分な討議を行った結果,1)レーダーによる豪雨予測と洪水予報の研究の推進,2)強風災害の比較研究のほか,より長期的にオクラホマ大学の学生を交換留学させる方法など人事交流の体制も検討することがあげられた。
水稲の低農薬栽培に関する生産生態学的基礎研究

本年は,一部地域では水不足に悩まされたものの,全般的に好天に恵まれ,水稲の生育は全国的に早まり,出穂も7-10日早くなった.病虫害の発生も比較的少なく,農薬の散布回数も少ない条件下で試験が行われた.7月末,山形大学で現地調査をかねて研究会を開き,最終年次のまとめを念頭に,調査項目の確認を行った.2月には東京大学で研究結果の検討会を開いた.各大学における調査結果とともに,各地域における低農薬栽培実践例についても検討した.92-94の試験結果は,93年に冷害の被害が大きかった地域を除けば3年間ほぼ同様であった.栽植密度と施肥量からみた収量反応は下記の通りである.1)栽植密度は,慣行の半分の密度でも収量に影響がみられない場合と,栽植密度が低下するにつれて収量が低下する場合とがみられた.弘前,岩手,宮城,筑波,滋賀,京都,鳥取,佐賀,宮崎大学は前者に属し,北海道,東北,山形,茨城,静岡,名古屋,島根,九州,鹿児島大学は後者に属した.寒地・暖地による差は認められず,試験圃場の特性に負うところが大きいことが推察された.2)施肥量と収量との関係は各大学とも明瞭に認められ,慣行施肥量から減肥すると収量減となった.低栽植密度,低肥料では病虫害の発生が少ないが,施肥量の増加に伴い病虫害の被害が大きくなった.従って,施肥量の節減は病虫害の軽減を通じて農薬の低減に有効であるが,収量上の問題があり,栽植密度とあわせて更に検討の必要がある.3)これらの点を総合して,有機物施肥等により知力を高く維持することができ,稲作期間の登熟温度が十分に得られる場所では,分げつの生産力を利用できるので,栽植密度を低くして収量をレベルを維持することが可能であると推察された.4)実践例の調査からは,若干の収量の低下よりも,低農薬や有機栽培による食品としての安定性を重視する考え方が読みとれた.本年は,一部地域では水不足に悩まされたものの,全般的に好天に恵まれ,水稲の生育は全国的に早まり,出穂も7-10日早くなった.病虫害の発生も比較的少なく,農薬の散布回数も少ない条件下で試験が行われた.7月末,山形大学で現地調査をかねて研究会を開き,最終年次のまとめを念頭に,調査項目の確認を行った.2月には東京大学で研究結果の検討会を開いた.各大学における調査結果とともに,各地域における低農薬栽培実践例についても検討した.92-94の試験結果は,93年に冷害の被害が大きかった地域を除けば3年間ほぼ同様であった.栽植密度と施肥量からみた収量反応は下記の通りである.1)栽植密度は,慣行の半分の密度でも収量に影響がみられない場合と,栽植密度が低下するにつれて収量が低下する場合とがみられた.弘前,岩手,宮城,筑波,滋賀,京都,鳥取,佐賀,宮崎大学は前者に属し,北海道,東北,山形,茨城,静岡,名古屋,島根,九州,鹿児島大学は後者に属した.寒地・暖地による差は認められず,試験圃場の特性に負うところが大きいことが推察された.2)施肥量と収量との関係は各大学とも明瞭に認められ,慣行施肥量から減肥すると収量減となった.低栽植密度,低肥料では病虫害の発生が少ないが,施肥量の増加に伴い病虫害の被害が大きくなった.従って,施肥量の節減は病虫害の軽減を通じて農薬の低減に有効であるが,収量上の問題があり,栽植密度とあわせて更に検討の必要がある.3)これらの点を総合して,有機物施肥等により知力を高く維持することができ,稲作期間の登熟温度が十分に得られる場所では,分げつの生産力を利用できるので,栽植密度を低くして収量をレベルを維持することが可能であると推察された.4)実践例の調査からは,若干の収量の低下よりも,低農薬や有機栽培による食品としての安定性を重視する考え方が読みとれた.本研究は農業生産活動が生産環境のみならず生活環境までも影響を及ぼしている点を改善し,永続的な生物生産と環境との調和をはかることを最終目的とする。当面,立地条件を異にする大学農場の特性を利用して,水稲作を対象に,栽植密度と施肥量の変更に伴う稲体自身の健康度の向上により,病害虫の被害の軽減とそれに伴う農薬節減の程度とその地域性を明らかにすることが第1の目標であり,この際,稲体の健康度をあらわす生理的な内容を明らかにすることが第2の目標である。それぞれの大学が所在する地域における奨励品種と慣行栽培法を標準とし,これに対して,栽植密度と施肥量を組み合わせた試験区を設定した。本研究は平成3年度から予備試験が実施されており,平成4年度の本試験とあわせて,得られた結果の概要は下記の通りである。1.試験実施大学の半数以上で,除草剤以外の農薬を1回だけに限定しても,本年度の天候条件のもとでは、ほぼ平年並みの収量が得られた。しかし,いかつかの大学では,病害虫の発生が多く,農薬散布を削減できない例もみられた。2.栽植密度の粗密に伴う稲体の健全化については,立地条件の影響が顕著にあらわれた。

すなわち,作期の幅が狭く,早期に生長量を確保することが収量確保の条件となる東日本では,病虫害発生の頻度が西日本よりは少ないこともあり,密植・少肥の有利性が示された。一方,植え付け時期の自由度が大きい西南暖地では,むしろ粗植で個体の生長量に期待できる面のあることが示された。3.これらの生理的な原因を探るために群落構造に関する調査も実施したが,本年度のデータからは結論を得るに至らなかった。本年は,東北・北海道地方は冷害に,また西南暖地も長雨と日照不足に見舞われたため,全国的に生育が遅延し,登熟も不良であった.そうした条件下ではあるが,低農薬栽培を実現するために,栽植密度がどのように機能したかを検討した.北海道から鹿児島までの地域の広がりが大きく,供試品種や栽植密度もそれぞれの土地の慣行を標準としているために解析が困難な面もあるが,得られた結果の概要は次の通りである.なお,冷害等の被害が著しかった北海道,岩手,東北,宮城農短および宮崎大の成績は除いて考察した.1.栽植密度〓〓と収量との関係をみるとa)栽植密度の低い条件で多収が得られた場合; b)栽植密度の大小に関わらず収量に変化がみられなかった場合;c)栽植密度の増加に伴って収量が増加した場合;の3群に分類できた.a)群は本研究の目標とするところであり,個体の周りの環境改善を通じて,収量向上を目指すものであるが,この傾向を示したのは京都府立大学の成績のみであった.b)群は比較的高い収量を示す群とそうでない群とにわかれ,前者は地力・栽培技術がともに高い場合であり,後者はそのどちらかの要因のみからなっていると考えられた.c)群は栽植密度の大小が穂数や穎花数の多少に直接影響する条件を有する場合であり,本年はこの傾向を示したところが多かった.2.7月,滋賀県立短期大学において栽植密度の研究に関するレビューと討論を行い,研究担当者の意識の統一を図るとともに,問題点の摘出を行なった.また,次年度に予定している事例調査の参考にするため,同校近隣農家の実践例を視察した.本年は,一部地域では水不足に悩まされたものの,全般的に好天に恵まれ,水稲の生育は全国的に早まり,出穂も7-10日早くなった.病虫害の発生も比較的少なく,農薬の散布回数も少ない条件下で試験が行われた.7月末,山形大学で現地調査をかねて研究会を開き,最終年次のまとめを念頭に,調査項目の確認を行った.2月には東京大学で研究結果の検討会を開いた.各大学における調査結果とともに,各地域における低農薬栽培実践例についても検討した.92-94の試験結果は,93年に冷害の被害が大きかった地域を除けば3年間ほぼ同様であった.栽植密度と施肥量からみた収量反応は下記の通りである.1)栽植密度は,慣行の半分の密度でも収量に影響がみられない場合と,栽植密度が低下するにつれて収量が低下する場合とがみられた.弘前,岩手,宮城,筑波,滋賀,京都,鳥取,佐賀,宮崎大学は前者に属し,北海道,東北,山形,茨城,静岡,名古屋,島根,九州,鹿児島大学は後者に属した.寒地・暖地による差は認められず.試験圃場の特性に負うところが大きいことが推察された.2)施肥量と収量との関係は各大学とも明瞭に認められ,慣行施肥量から減肥すると収量減となった.低栽植密度,低肥料では病虫害の発生が少ないが,施肥量の増加に伴い病虫害の被害が大きくなった.従って,施肥量の節減は病虫害の軽減を通じて農薬の低減に有効であるが,収量上の問題があり,栽植密度とあわせて更に検討の必要がある.3)これらの点を総合して,有機物施肥等により地力を高く維持することができ,稲作期間の登熟温度が十分に得られる場所では,分げつの生産力を利用できるので,栽植密度を低くしても収量をレベルを維持することが可能であると推察された.4)実践例の調査からは,若干の収量の低下よりも,低農薬や有機栽培による食品としての安全性を重視する考え方が読みとれた.
古代エジプト・クフ王第2の船の復原に関する研究

吉村作治(東日本国際大学学長、研究分担者)は、古代エジプト・クフ王第2の船(紀元前2600年ころ、ギザ遺跡)の部材を発掘、保存修復し、組み立て復原して公開展示するプロジェクトを、2009年より行ってきた。これは日本とエジプトの共同プロジェクトで、2013年度から(独)国際協力機構(JICA)より実務面に対する支援を得ている。研究面は本科研費研究が担い、1総計約1200点の部材の発掘、保存修復における記録と調査、2部材のマニュアル測量と復原図化、縮尺模型による第2の船の復原像の提示、3コンピューターヴィジョンの技術を応用した部材の組み立てシミュレーションシステムの開発と、第2の船の三次元復原像の提示、を目的としている。本研究の期間は2014年度2018年度の5年間であったが、この期間内に約1000点の部材が発掘され(ピットから取り上げられ)、調査検討ののち、保存修復された。そして船の上部構造(甲板室、甲板、甲板梁と桁、船首楼)に関して復原考察が終了し、下部構造(船体)その他の部位も、同様にクフ王ピラミッド脇に副葬されすでに復原を終え公開展示されているクフ王第1の船とほぼ同一の寸法形状を持つことが明らかになった。しかしわずか12本の大型櫂を持つにすぎない第1の船とは異なり、第2の船は50本を超える小型櫂を装備する異なる形状と意味を担う船であったことも判明した。一方、第1の船の三次元測量データをもとに、船の全体形状の整合性を勘案しながら一つ一つの部材の破損や変形を修正するシミュレーションシステムの開発に成功。我々の対象とする第2の船の船体舷側板の三次元測量を進め、このシステムによる船体形状の詳細な復原を進めている。ただし部材が極めて劣化して破損が激しい状態であったため、発掘と保存修復が予定より遅れてしまい、2018年度中に終了しなかったため、最終的な船全体の詳細復原図の提示は今後の研究にゆだねることとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、エジプト・カイロ市・ギザ遺跡において、ピット内に解体して副葬された古代エジプト・クフ王第2の船の部材を、1.ピットから取り上げて保存修復を施し、2.手と目による測量をもとにした復原考察と、3.三次元測量によるデータをもとにしたコンピュータ解析により、解体された部材を組み立てて甦る当初の船の復原像を導き出すことを目的とする。平成26年度の研究実績は以下の通りである。1.部材の取り上げと保存修復;約380点の部材をピットから取り上げ、その中の約170点の部材の保存修復を終えた。この約170点を中心とした部材が、復原考察のための測量対象となった(担当;研究分担者・吉村作治)。2.手と目による測量;平成26年度に復原考察の対象としたのは、この船の主要な上部構造の一つである甲板室であった。甲板室はパネル状のものも含め35点の部材から構成されていたと考えられ、建築学的、水中考古学的な視点による観察と測量により、a)の作業の終了している甲板室の梁(合計6点中)3点、桁(合計1点中)1点、壁パネル(合計13点中)7点、扉(合計5点中)5点を図化した。そしてそれらのデータから、甲板室の全体構成、全体規模および構法の詳細を明らかにした(担当;研究代表者・黒河内宏昌)。3.三次元測量とコンピュータ解析;まずピットの中で層状に積まれている部材の配置を、上から3層にわたって三次元測量した。次に数種類のレーザースキャナーを用いて部材を試験的に測量し、測量方法を検討した。一方、すでにエジプト考古省の手で約30年前に組み立て復原が終わっているクフ王第1の船の三次元測量を行い、そのデータを用いてコンピュータ上で組み立て復原を行うためのソフト開発に着手した。また、撮影した各部材の写真をもとに、当初の船のテクスチャをCGを用いて復原する方法を模索した(担当;研究分担者・池内克史、内山博子)。本研究は、エジプト・ギザ遺跡・クフ王ピラミッドに解体して埋納された「クフ王第2の船」(通称)の部材を取り上げて保存修復し(a)、建築学・考古学的手法による測量(b)と三次元測量(c)をしたのちに、それらを組み立てた船の姿を復原考察することが目的である。平成27年度の研究実績の概要は以下のとおりである。a)部材の取り上げと保存修復;本年度は約290点の部材をピットから取り上げ、約410点の保存修復を終えた。平成26年度の成果と累積すると、本年度までに取り上げた部材総数は約670点、保存修復総数は約580点となる。取り上げ作業からは、復原考察にとって重要な出土情報が数多く得られた。また保存修復作業においては、樹種の同定、テキスタイルの組成復原、木製部材に塗られているモルタルの成分分析と用途の復原、金属部品の組成調査などの研究が進んでいる(担当:研究分担者・吉村作治)。b)建築学・考古学的手法による測量と組み立て復原考察;本年度までに約380点の部材の測量を終えた。そしてそれらを組み合わせてできる次の各パネルの復原図を作成した。甲板室天井パネル9枚・甲板室側壁パネル10枚・甲板室妻壁パネル

2枚・甲板室仕切り壁パネル1枚・甲板室扉パネル5枚・甲板パネル6枚。この結果、甲板室の復原考察がほぼ終了し、甲板の復原考察へと移行している(担当:研究代表者・黒河内宏昌)。c)三次元測量と組み立て復原考察;b)と並行して部材をレーザースキャナーで三次元測量し、それをもとに組み立て復原を行うソフトの研究開発を進めている。またピットの中に積まれている部材の第4層第7層をレーザースキャナーで測量し、出土状況、部材配置の研究資料を作成した(担当:研究分担者・池内克史、連携研究者・大石岳史)。一方、部材の三次元データにCGでテクスチャーを貼り付ける研究も継続した(担当:研究分担者・内山博子)。研究実績の概要で述べたa)、b)、c)3つの作業・研究区分ごとに理由を記す。a)部材の取り上げと保存修復;ピット内に眠る部材の総数は、隣接のピットから取り上げられ、すでに復原の終わっている「クフ王第1の船」(通称)と同様と仮定すれば、1200点と推定される。平成26年度、27年度の約2年間でその半数以上を取り上げ、約半数を保存修復した。今後は大型の部材が出土するため、点数的な成果は低くなると思われるが、残る研究期間3年間で、取り上げ、保存修復を完了することは可能と考えられる。樹種同定やテキスタイル、モルタル、金属の分析は、多数のサンプルを採取して継続的に行うものであるが、それらの方法論を立てて分析を軌道に乗せたことは重要である。b)建築学・考古学的手法による測量と組み立て復原考察;部材総数は1200点と推定されるが、そのうち約260点は「目板」という船体の継ぎ目を船内側からふさぐ部材であり、船全体の復原像には大きく影響することはない。本年度までに甲板室と甲板を主とした約380点の部材の当初位置を確定したが、このペースを続けていけば、残りの研究期間(3年)で「目板」を除く残る560点の部材の測量と復原考察を終えることは、数値的に可能と考えられる。c)三次元測量と組み立て復原考察;部材は当初形態から変形したり、部分的に破損しているものが多く、建築的・考古学的測量による2次元データのみでは、曲線を描く船体の復原考察は難しい。現在、採取した部材の三次元データをもとに、それらをコンピューター内で当初形態に変形・矯正しつつアッセンブリングを行うソフトの開発に着手しており、まもなくその試験的運用を開始する予定である。本研究は、エジプト・ギザ遺跡・クフ王ピラミッド足元岩盤に設けられたピットに解体して埋納されている「クフ王第2の船」(通称)の部材を取り上げ、(a)保存修復の処理を施したのち、(b)建築学・考古学的手法によるマニュアル測量と、(c)レーザースキャナーによる三次元測量を行って、部材を組み立ててよみがえる船の姿を復原考察することを目的とする。平成28年度のプロジェクトの進捗と研究実績の概要は以下のとおりである。(a)本年度はピット内から大型部材を取り上げるために新たなクレーンや作業員昇降用のエレベーター、部材運搬用のモノレールシステムなどの装置を建設する必要があったため、取り上げ点数は56点となった。累積総数は722点で、「クフ王第1の船」と同じであれば、総数は約1200点になると思われる。また保存修復は134点を処理し、累積総数は716点となった(担当;研究分担者・吉村作治、研究代表者・黒河内宏昌)。(b)マニュアル測量は257点の測量、図化を終え、累積総数は636点となった。本年度に測量した部材には「甲板」パネル
ホウ素含有型ナノデバイスによる腫瘍細胞選択的粒子線治療の基礎研究

悪性腫瘍に対する低侵襲性の治療法として、ホウ素中性子捕捉療法が注目されている。本研究は、膜透過性ペプチド(TAT)に着目し、細胞内への高濃度ホウ素デリバリーが可能なキャリアーを新たに開発した。既に開発に成功したホウ素含有ペプチド脂質類似体を用いてリポソームを調製し、その物性および細胞内導入能、中性子線照射による殺細胞効果の評価を行った。本リポソームは約100nmに調製することが可能であり、TATの細胞内導入能により、腫瘍細胞内への高濃度ホウ素導入に成功した。そこで、腫瘍細胞へ本リポソームを投与し、中性子線照射を行った結果、各コントロール群に対し有意に殺細胞効果を示し、生存率は1%以下となった。悪性腫瘍治療のためのホウ素中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy:以下BNCT)に必要な薬剤開発を目的とした模索を行う中で、腫瘍細胞内に高い10B濃度を達成しうる高機能ナノデバイスの開発は必須である。これは、BNCTでの殺細胞効果および抗腫瘍効果はホウ素の非放射性同位体(10B)濃度に寄与するところが大きいためである。この新規薬剤開発において、平成25年度は、新規作製したホウ素リポソームの物性評価および各細胞種による取り込み比較を行った。本リポソームの粒子径およびゼータ電位、内水相の容積を測定し、粒子設計を行った結果、ゼータ電位はエンドサイトーシスによる細胞内取り込みを亢進させるカチオンを示し、粒子径はTEM(透過型電子顕微鏡)、動的光散乱法により、最もEPR効果(Enhanced Permeation and Retention effect)を得られると報告のある100nmに調製することが可能となった。この結果により、担がんマウスモデルを用いたin vivo実験において、本リポソームが腫瘍へと集積し、腫瘍抑制効果を得られることが示唆された。最適化された本リポソームを用いて、CT26(マウス大腸がん細胞)、C6細胞(ラットグリオーマ細胞)、NIH3T3細胞(マウス胚性線維芽細胞)の各細胞種による取り込みを比較した。結果、各細胞種ともに、コントロールと比べて、有意に細胞に取り込まれたことから、腫瘍細胞種によらず殺細胞効果を得ることができることが示唆された。現在、悪性腫瘍に対する低侵襲性の治療法として、ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)が注目されている。本研究では、膜透過性ペプチド(HIV-TAT)に着目し、細胞内への高濃度ホウ素デリバリーが可能なキャリアーを新たに開発した。本年度は既に開発に成功したホウ素含有ペプチド脂質類似体(B5-TAT-lipopeptide)を用いてリポソームを調製し、その細胞内導入、中性子線照射による殺細胞効果の評価を行った。まず、物性評価を行い、最適化された粒子設計によりホウ素含有リポソームを調製した。B5-TAT-lipopeptideを脂質組成比5%でリポソーム内へと組み込み、約100nmに整粒したリポソームを、CT26細胞(マウス大腸がん細胞)へと投与し、本リポソームの細胞内導入を評価した。結果、B5-TAT-lipopeptide修飾リポソーム投与におけるホウ素濃度は4.5μg10B/1×106 cells、さらにBSH内封B5-TAT-lipopeptide修飾リポソーム投与におけるホウ素濃度は11μg10B/1×106 cellsのホウ素集積効果を示した。また、PlainリポソームおよびBSH溶液のin vitroにおけるホウ素集積効果はbase lineレベルであった。よって、既存のBNCT薬剤であるBSHと比較して、B5-TAT-lipopeptide修飾リポソームは、高いホウ素移行能を持つことが示された。そこで、B5-TAT-lipopeptide修飾リポソームの殺細胞効果をCT26細胞への中性子線照射により検討した。結果、B5-TAT-lipopeptide修飾リポソームは各コントロール群に対し有意に殺細胞効果を示した。B5-TAT-lipopeptide修飾リポソーム投与後45分間(9.6Gy)の照射によりCT26細胞の生存率は1%以下となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。薬物送達学26年度が最終年度であるため、記入しない。目的の化合物を合成するために必要な試薬量が確保できていないため、in vitroおよびin vivoでの実験が滞っている。必要な試薬が海外の一企業のみで販売しており、他の試薬会社からの購入は難しい。さらに、最近はその試薬会社が発注後に合成・供給を行うようになったため、実験のスピードに影響が出ている状況である。

当初、作製したホウ素リポソームにBSHなどのホウ素化合物を封入したのちに、中性子照射を行う予定であったが、現在保有している試薬量を考慮し、in vivo実験において、まずホウ素化合物封入前のホウ素リポソームの腫瘍抑制効果の検討を行う。この結果から、血中滞留性が保てない場合は、リポソームの粒子設計を再度行い、PEG脂質の構成比率を上げる。またはリン脂質の種類変更を行い、対応する。また、急性毒性が現れた場合は、他の腫瘍親和性リガンド(R8,R7,Penetrain,chlorotoxinなど)と結合させ、機能類似性をもつ新規ホウ素化合物の合成を検討する。
急性中耳炎難治化に対する肺炎球菌フェーズ変化の抑制による治療戦略に関する研究

急性中耳炎の重要な起因菌である肺炎球菌には莢膜が薄く、細菌の付着因子の発現が高いとされ、肺炎球菌が上皮細胞に付着することにより有利に働くと考えられるTransparent型と、厚い莢膜構造のため、補体結合性が低くオプソニン化後の貪食処理に抵抗を示し、局所組織内に長期に存在することに適するOpaque型がある。今回莢膜多糖体に対するモノクローナル抗体を作成してinhibition assayを行うことにより莢膜多糖体の定量化を実現した。1996年にWeiserは、肺炎球菌は莢膜構造の差により2つのコロニー形態を示すことを報告している。莢膜が薄く、細菌の付着因子の発現が高いとされ、肺炎球菌が上皮細胞に付着することにより有利に働くと考えられるTransparent型肺炎球菌と、厚い莢膜構造のため、補体結合性が低くオプソニン化後の貪食処理に抵抗を示し、局所組織内に長期に存在することに適するOpaque型肺炎球菌である。急性中耳炎の難治化には、、細菌自体の形態(フェーズ)も大きく関与すると考えられるが、その報告はほとんどない。我々はフェーズ変化に関連する検討を進める上で、基本となる肺炎球菌のフェーズ評価法を確立した。さらに莢膜量に詳細な検討を加えるために肺炎球菌の莢膜量の定量化を、その主要な病原因子である莢膜多糖体(capsular polysaccharide)に注目し、その評価方法を確立した。中耳貯留液および鼻咽腔からの肺炎球菌の血清型とそのOpaque型コロニーとTransparent型コロニーの割合をcatalaseを含有したTryptic soy agar寒天培地を用いて検討した。急性中耳炎患児において中耳貯留液由来と鼻咽腔由来の肺炎球菌Opaque型の割合を比較すると、中耳貯留液由来のOpaque型の割合が統計学的に有意に上昇していた。血清型別には一定の傾向は認めなかった。今後フェーズ変化に対して影響を与える環境因子がさらに解明されれば、中耳炎の治療戦略にも影響を与えることとなり日常臨床にも大きく貢献すると思われる。今年度はフェーズ変化に関連する検討を進める上で、基本となるその評価方法を確立した。すなわち、肺炎球菌のフェーズ評価は、肺炎球菌を5000U/ml cataraseを含有したTryptic soy agar寒天培地(TSA-C培地)にて37°Cで16時間培養した後に、オリンパス株式会社製研究用実態顕微鏡システムSZX16-3151にて80倍の拡大鏡下で評価することで可能となった。すなわち莢膜多糖体(capsular polysaccharide)に対するモノクローナル抗体を作成し、inhibition ELISA法により莢膜多糖体量を定量化した。今回は肺炎球菌の血清型として6B型の定量化が可能となった。肺炎球菌の莢膜量の定量化が可能となったことにより、フェーズを視覚のみで顕微鏡下で判定するものを、より客観性をもたせて判定できることになったと考えられる。この手法を用いてフェーズ変化に対して影響を与える環境因子がさらに解明されれば、中耳炎の治療戦略にも影響を与えることとなり日常臨床にも大きく貢献すると思われる。肺炎球菌は髄膜炎のような侵襲性感染症のみならず、急性中耳炎や肺炎などの主要起炎菌であり、同時に小児の鼻咽腔に存在している常在細菌でもある。1996年にWeiserは、肺炎球菌が莢膜構造の差により、Transparent型とOpaque型の2つのコロニー形態を示すことを報告した。すなわち、Transparent型肺炎球菌は莢膜が薄く、細菌の付着因子の発現が高いために上皮細胞に付着しやすいと考えられ、一方、Opaque型肺炎球菌は厚い莢膜構造のため、補体結合性が低くオプソニン化後の貪食処理に抵抗を示し、局所組織内に長期に存在することに適していると考えられている。PFGE法での検討では各症例間で異なったバンドパターンを示したが、各症例の中耳貯留液と鼻咽腔由来の肺炎球菌は高い相同性を示した。同一患児から同時に採取した中耳貯留液由来の肺炎球菌と鼻咽腔由来の肺炎球菌のOpaque型の割合を比較した場合、中耳貯留液由来の肺炎球菌のOpaque型の割合が有意に上昇していた。