hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚処理障害児のスクリーニングおよび評価方法の開発

本研究では、欧米で用いられている、きこえのチェックリストをもとに新たな日本版チェックリストを作成し、小学校において聴覚処理障害児のスクリーニングを試みた。また、評価方法として適応型GDTの開発もおこなった。同時に、これまでのAPD研究を整理することにより、現在、欧米で一般的になっているAPD研究の諸問題および発達障害との関係や医学・生理学的根拠の重要性が明かとなり、今後、基礎的生理学的な研究を積み重ねることの重要性も示唆された。本研究では、教育現場において学習障害児、AD/HD児、広汎性発達障害児などの軽度発達障害児と聴覚処理障害(APD)との関係を考慮し、聴覚処理障害児のスクリーニングおよび音響心理評価方法を開発する。また、APDの状態像と軽度発達障害に起因する機能障害との関係を検討することにより、軽度発達障害との鑑別に基づいたAPD児の指導方法についての示唆を得ることを目的とした。平成19年度は、以下の研究を行った。1.通常学級に在籍する児の聴覚処理に関するチェックリストによる調査平成18年度、研究協力者である小川が米国で使用されているチェックリスト(CHAPPS: Children's Auditory Processing Performance Scale)の日本語版を作成し、通常の学級に在籍する1年生から3年生、計282人のチェックリストの調査結果を得ていたので、平成19年度はその結果についての分析およびまとめを行った。今回の研究では、聴覚処理に困難がある場合、「聞く」「話す」「読む」の3領域に困難が現れると仮定して分析を行った。調査結果から全体の0.35%の児童に聴覚処理上の困難があると推定された。聴覚処理上の困難のうち「騷音下の聞き取り」「聴覚的な記憶」に困難を示す者が多かった。また、聴覚以外の免出も注意に何らかの困難を示す者とそうでない者とに分けられることも示唆された。2.聴覚処理障害スクリーニング用チェックリストの検討上記の研究に基づき、教育現場で簡便に使用できる聴覚処理障害を有する児の日常生活および学習場面での不適応状况についての質問項目を精選し、聴覚処理障害スクリーニングチェックリストの作成に取りかかった。その際、米国で使用されているCHAPPSの他にも複数のチェックリストが存在するためそれらを集約する形での新たな日本版を作成する方針となった。また、米国版においては関連障害としての注意欠陥多動障害(ADHD)や広汎性発達障害(PDD)についての除外項目が不十分であることが示唆されたため、日本版ではこれらの軽度発達障害との鑑別の可能性を含めたチェックリストを再検討することとなった。平成20年度は,以下の研究を行った。1通常学級に在籍する児の聴覚処理に関するチェックリストによる調査(小川・原島)研究協力者である小川が米国で使用されているチェックリスト(CHAPPS: Children's Auditory Processing Performance Scale)の日本語版(18年度版)を他のチェックリストを参考にしてさらに改良し、通常の学級に在籍する1年生から3年生、計800人のチェックリストの調査結果を得、因子分析による検討を行った。2聴覚処理検査用音声の録音(原島)両耳分離聴検査等、聴覚処理検査用音声としてアナウンサーの発話サンプルを収録した。発話サンプルは語長など実験的にコントロールされたものとして編集作成した。3 Gap検査用プログラムの作成(八田・原島)研究協力者である八田がGap検査用プログラムとして、up-down法による適応型検査プログラムを試作した。4電気生理学的聴覚処理検査として、MLRおよびP300を軽度発達障害児に対して行い、軽度発達障害児の聴覚処理の問題について検討し、国際学会にて報告した。[連携研究者]国際医療福祉大学・保健学部・講師小渕千絵APD音響心理検査の検討福岡教育大学・教育学部・教授太田富雄チェックリストの検討愛媛大学・教育学部・准教授立入哉チェックリストの検討平成21年度は、以下の研究を行った。1.研究協力者である児玉、加藤が聴覚的な問題を抱えている事例(22名)に対しておこなったAP音響心理検査(試作版)の適用結果についての検討をおこなった。その結果、発達障害とされている児の中で聞こえに困難さを持つ児の多くに聴覚情報処理検査において異常が認められ、聴覚情報処理という側面からのアプローチが有効であった(児玉・加藤・小渕・原島)。2.聴覚処理検査用音声の発話サンプルにおいて、両耳分離聴検査等の音声素材として適正なラウドネスバランスを調整するための方法論的検討をおこなった。その結果、適正なラウドネスバランスを決定するためにRMS値を利用することの有効性が示唆された(原島・小渕)。3.研究協力者である八田および研究代表者である原島、連携研究者である小渕が、聴覚処理評価法の一つであるGap検査用プログラムとして、被検査児の能力に応じて検査の難易度が自動的に調整されるup-down法による適応型検査プログラムについて、被検児の集中力を考慮し、短時間で終えることのできるように改良を加えた。

その結果、従来に比べ、短時間でしかも疲労が少ない検査方法に改善することができた(八田・原島・小渕)。4.電気生理学的聴覚処理検査として聴性中間潜時反応および事象関連電位P300を聴覚的問題をもつ成人に対しておこない、注意、覚醒水準、記憶と聴覚処理の関係について検討した。その結果、P300においては、対象の注意、覚醒水準、記憶能力が聴覚処理に影響を及ぼすことが示唆され、これらの心理学的検査結果との突き合わせの重要性が明らかとなった(原島・小渕)。平成22年度は、以下の研究を行った。1.研究協力者である八田および研究代表者である原島、連携研究者である小渕、大田が、聴覚処理評価法の一つであるGap検査用プログラムとして、被検査児の能力に応じて検査の難易度が自動的に調整されるup-down法による適応型検査プログラムについて、さらに改良を加え研究協力者の八田らを中心に学習障害児を対象として検査をおこなった(八田・原島・小渕・大田)。2.研究代表者は、聞こえに困難を持っ児に対しておこなった電気生理学的評価(MLR、P300)について、ハンガリーで開催された国際生理心理学会にて発表をおこなった(原島・小渕)。3.研究代表者、連携研究者、研究協力者は、日本特殊教育学会第48回大会の自主シンポジウムにて「聴覚情報処理障害(Auditory processing disorders;APD)へのアプローチ5-聴覚的時間情報処理を中心に-」というタイトルで発表および討論をおこなった(原島・小渕・大田・八田・堅田)。以上の一連の研究により、これまで欧米でおこなわれてきた聴覚情報処理障害研究の問題点が整理され、特にスクリーニングから評価に至るプロセスにおいて、生理学的評価の重要性が明らかとなった。また、今後は、指導法などへの応用のみならず、生理学的機序の解明に向けて基礎的研究を推進すべく、医療や工学との共同研究についても視野に入れる必要性が明らかとなった。
電気泳動ゲルからのサブフェムトモルタンパク質の同定法の開発

従来法の要素技術の検証を進め、改善点が見出されて来ている.これまでに開発した、従来の10倍程度以上高感度なゲル内タンパク質染色法を活用し、本方法でなければ可視化出来ないサブフェムトモルのモデルとなるタンパク質を調製し、少なくともサブフェムトモルレベルでは従来法の延長線上の解析手法にて対応可能であることが見出された.また、得られた検証結果を随時、実践のタンパク質解析に応用している.従来法の要素技術の検証を進め、改善点が見出されて来ている.これまでに開発した、従来の10倍程度以上高感度なゲル内タンパク質染色法を活用し、本方法でなければ可視化出来ないサブフェムトモルのモデルとなるタンパク質を調製し、少なくともサブフェムトモルレベルでは従来法の延長線上の解析手法にて対応可能であることが見出された.また、得られた検証結果を随時、実践のタンパク質解析に応用している.「研究目的」1、SDS-PAGEなど、電気泳動後のタンパク質の同定で、試料量不足などを理由に何度も再調製を余儀なくされることがある。本研究課題では、このようなフラストレーションを解消し、研究効率の向上に資することを目指す。2、この過程で、SDS-PAGEなど、簡易かつ重要な手法を用いたタンパク質同定において、サブフェムトモルやさらに微量な試料の解析が、従来法の延長線上にあるのか見極める。3、この結果次第で、従来法からのパラダイムシフトの必要性を明確にする。「研究実施計画」モデルとなるタンパク質を用いて、現在用いている方法の技術的問題点の洗い出しを中心に行い、多くの場合この過程にて方法の改善が見込まれる。モデルとなるタンパク質では、この段階でサブフェムトモルタンパク質の解析が可能になる。「研究成果」従来法の要素技術の検証を進め、改善点が見出されて来ている。これまでに開発した、従来の10倍程度以上高感度なゲル内タンパク質染色法を活用し、本方法でなければ可視化出来ないサブフェムトモルのモデルとなるタンパク質を調製し、少なくともサブフェムトモルレベルでは従来法の延長線上の解析手法にて対応可能であることが見出されつつある。また、得られた検証結果を随時、実践のタンパク質解析に応用している。「研究目的」1、SDS-PAGEなど、電気泳動後のタンパク質の同定で、試料量不足などを理由に何度も再調製を余儀なくされることがある。これまでに開発した、従来の10倍程度以上高感度なゲル内タンパク質染色法を活用し、本方法でなければ可視化出来ないサブフェムトモルのモデルとなるタンパク質を調製し、少なくともサブフェムトモルレベルでは従来法の延長線上の解析手法にて対応可能であることが見出された。
ＺＥＢにおけるパーソナル空調の最適設計手法に関する研究

オフィスで働く執務者を対象とした着衣量に関するアンケート調査と代謝量の実測調査の結果から個々の執務者が熱的中立を実現するために必要とする要求温度の分布を導出した。夏期オフィスにおける執務者の着衣量の分布は男性が半袖シャツ(0.56 clo)と長袖シャツ(0.68clo)の二峰性であるのに対して、女性は着衣の選択肢が広く、他峰性の分布となっていた。代謝量の移動平均期間を長くとると、男性は1.1met、女性は1.0metに分布が集中した。これは従来、事務作業の代謝量として想定されてきた値(タイピング:1.1met、ライティング:1.0met)とおおむね一致する。しかし、移動平均期間を短くすると代謝量のピークは0.8met程度となる一方で、2.0metを超える執務者も散見される結果となった。本研究における要求温度は、PMVの快適方程式に着衣量と代謝量(15分移動平均)の実測値を入力し、さらに風速0.1m/s、相対湿度50%としたうえで、PMV=0となる作用温度(平均放射温度と空気温度が等しい値)とした。実際のオフィスにおける要求温度の分布は低い側に歪む非対称の形状であり、その平均値は一般的なオフィスにおける温度の設定値(2627°C)よりも低い事実を明らかにした。要求温度の分布を理解することは、室温の設定値に対するパーソナル空調の環境制御範囲の合理的な検討も可能となるため、今後のパーソナル空調の設計手法の構築に貢献する基礎的なデータになると思われる。従来のオフィス等における室内温熱環境の設計条件は、複数の執務者が熱的に中立と感じる物理環境が正規分布に従うと仮定することで、その包括的な特性を満足させる平均値を設計数値目標に掲げてきたと思われる。しかしながら、今年度研究で得られた要求温度の分布は低い側に歪む非対称の形状であり、その平均値は一般的なオフィスにおける温度の設定値2627°Cよりも大幅に低い24.7°Cであった。一方で、要求温度の分布のピークが26.9°Cであることから、従来使用されてきた温度設定の目標値は、複数の執務者が熱的中立を実現するために要求する温度の平均値ではなく、実際は最頻値を設備技術者が経験的に選択してきたのだと思われる。要求温度の最頻値を設計数値目標にする弊害としては、たとえ空間的に均一かつ時間的に一定の温熱環境が実現できたとしても、執務者からの「暑すぎる」非受容は「寒すぎる」非受容よりも多く発生し、時には強いクレームに発展することが予想される。執務者の要求温度の分布から温熱的なクレームが発生するメカニズムを明確にしたことはパーソナル空調に必要な環境制御範囲の設計手法の構築に大きく貢献すると思われる。これまで使用されてきたPMVやSET*といった温熱快適性に関する指標は、人体と周囲の環境による熱収支を理論的に追求した後に、定常状態の環境試験室を用いた被験者実験から得られた温冷感申告値と結び付けて評価している。従って、物理的な要素は組み込まれているが、対流空調と比較して放射空調の静穏環境が快適性向上に及ぼす影響は評価しにくい。また、定常状態を基本としているためパーソナル空調を動的に使用した際の評価も難しいとされている。今後は、室内温熱環境の快適性に対して従来の指標とは異なるアプローチから、ZEB化へ向けて重要な課題として議論されてきたパーソナル空調に必要な環境選択幅と理想的なアンビエント環境の最適設計手法の構築を目指す。今年度の研究では、環境温度と要求温度の確率分布に乗法定理を用いることで定義する確率論的温熱受容性評価法を構築する。また、本評価法を実際に様々な空調システムが導入されたオフィスの評価に適用することで、放射空調のように気流の均斉度に特徴のある空間の快適性向上を明示する。

従来のオフィス等における室内温熱環境の設計条件は、複数の執務者が熱的に中立と感じる物理環境が正規分布に従うと仮定することで、その包括的な特性を満足させる平均値を設計数値目標に掲げてきたと思われる。しかしながら、今年度研究で得られた要求温度の分布は低い側に歪む非対称の形状であり、その平均値は一般的なオフィスにおける温度の設定値2627°Cよりも大幅に低い24.7°Cであった。一方で、要求温度の分布のピークが26.9°Cであることから、従来使用されてきた温度設定の目標値は、複数の執務者が熱的中立を実現するために要求する温度の平均値ではなく、実際は最頻値を設備技術者が経験的に選択してきたのだと思われる。要求温度の最頻値を設計数値目標にする弊害としては、たとえ空間的に均一かつ時間的に一定の温熱環境が実現できたとしても、執務者からの「暑すぎる」非受容は「寒すぎる」非受容よりも多く発生し、時には強いクレームに発展することが予想される。執務者の要求温度の分布から温熱的なクレームが発生するメカニズムを明確にしたことはパーソナル空調に必要な環境制御範囲の設計手法の構築に大きく貢献すると思われる。これまで使用されてきたPMVやSET*といった温熱快適性に関する指標は、人体と周囲の環境による熱収支を理論的に追求した後に、定常状態の環境試験室を用いた被験者実験から得られた温冷感申告値と結び付けて評価している。従って、物理的な要素は組み込まれているが、対流空調と比較して放射空調の静穏環境が快適性向上に及ぼす影響は評価しにくい。また、定常状態を基本としているためパーソナル空調を動的に使用した際の評価も難しいとされている。今後は、室内温熱環境の快適性に対して従来の指標とは異なるアプローチから、ZEB化へ向けて重要な課題として議論されてきたパーソナル空調に必要な環境選択幅と理想的なアンビエント環境の最適設計手法の構築を目指す。今年度の研究では、環境温度と要求温度の確率分布に乗法定理を用いることで定義する確率論的温熱受容性評価法を構築する。また、本評価法を実際に様々な空調システムが導入されたオフィスの評価に適用することで、放射空調のように気流の均斉度に特徴のある空間の快適性向上を明示する。
代数曲線に付随するいくつかのmoduliの位相的研究

主として次の三つのmoduliについての研究を行った。(1)代数曲面より得られるquote schemeのcohcmology ringの計算(1)代数曲面C上のtrivial locally free sheafの長さが有限のquotientのmodulischemeはsmooth varietyになる。また自然なtorus actionが入り、その不動点集合はいくつかのCの対称積の直積になる。このようにとても調べやすい性質を持っている具体的な例について詳細に調べておくことは、今後の数学の発展にとって有意義であると考えられる。この研究ではquote schemeのcohomology ringの構造を調べた。そのためにquot schemeだけでなく、より扱いやすいfiltrationのmoduliを導入し、一種のsplitting principleを得ることで、quot schemeのcohomologyのある種の極限をとったものの構造を完全に決定することができた。(2)stable r-spin curveのmoduliの上に、ある種のよい性質を満たすcohomology classが存在することが予想されていた。その構成法も提案されていたが、実際にそのようにして得られるものが、よい性質をもっていることを確かめた。そのために用意した議論のうちのいくつかはこの問題への本質的な寄与であると思われる。(3)parabolic Hilbert schemeというものを導入した。これは、parabolic structureを与えられたideal sheafのmoduliである。特にsmooth algebraic surfaceのsmooth divisorにparabolic structureを持つ0-schemeのparabolic idealのmoduliとして得られるparabolic Hilbert schemeを考えると、これがsmoothになることがわかる。そこで、0-schemeのHilbert schemeについて知られている結果の基礎的な部分を拡張した。特にpunctualなもののcell decompositionはこの素材の重要な基礎付けになるものと思われる。この結果を基にしてde Cataldo氏と共同でChow groupの計算を行った。またHilbert schemeの理論で大変興味深いNakajima theoryのparabolicの場合への拡張も行うことができた。
1回膜貫通型糖蛋白質GPNMBの小胞体および酸化ストレス応答機能の解明

アルツハイマー病や筋萎縮性側索硬化症(ALS)、緑内障など様々な病気と小胞体ストレスの関係が示唆されている。過度な小胞体ストレスは細胞死を引き起こすことが知られている。本研究では、緑内障やALSとの関連が報告されている蛋白質であるglycoprotein non-metastatic melanoma B (GPNMB)が小胞体ストレスによって発現量が増加することを見出し、GPNMBは分子シャペロンの一つであるglucose-regulated protein 78 (GRP78/BiP)のmRNAの成熟に関与して小胞体ストレス誘発神経細胞死を抑制していることを明らかにした。小胞体ストレスに対するGlycoprotein non-metastatic melanomaB (GPNMB)の機能解析するために、小胞体ストレス時にGPNMBの発現に変化が認められるか、マウス運動神経様細胞(NSC-34)を用いてRT-PCR法により解析した。Thapsigarginによる小胞体ストレスを惹起させた1時間後に蛋白質レベルでのGPNMBの発現増加が認められ、小胞体ストレスに対して即座に応答する因子である可能性が示唆された。また、siRNAを用いたGPNMBのノックダウンにより小胞体に存在するシャペロン分子である細胞保護的に機能するGRP78(BiP)の発現低下が認められ、小胞体ストレスによる細胞死が増加した。ストレス非存在下ではGRP78の発現および細胞死に影響しなかったことから、GPNMBは小胞体ストレス時にのみGRP78の発現調節に関与している可能性が示唆された。また、GPNMBのsiRNAを用いて小胞体ストレス時に増加する他の分子(GRP94、calreticulin)についても検討したところ、GPNMBによる発現調節を受けていなかった。さらに、小胞体ストレスセンサー分子であるeIF2α、ATF6およびXBP1の活性化にも影響がなかったことから、GPNMBはGRP78特異的に小胞体ストレス時における発現調節を行っている可能性を明らかにした。小胞体ストレス時におけるGPNMBの細胞内局在を免疫染色法で検討したところ、通常時は細胞質に存在していたGPNMBが小胞体ストレス時に核内にも存在することが明らかとなった。一方、GRP78遺伝子のプロモーター領域に存在する小胞体ストレス応答配列(ERSE)を用いたルシフェラーゼアッセイでは影響がなかったことから、GPNMBによるGRP78の発現調節は転写調節によるものではないことが明らかとなった。これまでに、GPNMBが小胞体ストレス存在下でシャペロン分子であるGRP78の発現を増加させることを明らかにした。GPNMBは細胞外に放出されるN末端側と細胞内に留まるC末端側に酵素的に切断される。そこで、GPNMBのGRP78の発現誘導にどの部位が必要であるか、完全長のGPNMBまたはC末端側のGPNMBをマウス運動ニューロン様細胞であるNSC34に強制発現させて検討した。その結果、完全長GPNMBを発現させた細胞においてはGRP78の発現増加が認められたものの、C末端側のみを発現させた細胞では強制発現によるGRP78の発現増加は認められなかった。また、GPNMBはGRP78のプロモーター領域に影響を与えないことを明らかにしている。GRP78のmRNAスプライシングに影響を与えている可能性が示唆されたことから、つぎに、GRP78の未成熟なmRNAを検出できるプライマーを作製して、GPNMBの機能を検討した。GPNMBの発現をRNA干渉法を用いて減少させて小胞体ストレスを負荷した結果、GPNMBの発現量が低下した細胞では未成熟なGRP78 mRNAの増加が認められた。この結果から、GPNMBはGRP78のmRNAのスプライシングを調節している可能性が示唆された。GPNMBは細胞外に放出されるN末端側と細胞内に留まるC末端側に酵素によって切断される。そこで、GPR78の発現誘導にGPNMBのどの部位が必要であるか検討したところ、完全長のGPNMBが重要であることを明らかにした。本年度は、GRP78に対するGPNMBのスプライシング促進機構について詳細に検討するため、in vitroスプライシングアッセイを試みた。GRP78の未成熟なmRNA配列をPCR法にて単離してcDNAを作製後、逆転写により未成熟なGRP78 mRNAを得た。電気泳動により目的のmRNAが合成されていることを確認して、放射性同位体(RI)で標識された33P-UTPを用いて同様に未成熟なGRP78 mRNAを合成、精製した。マウス運動ニューロン様細胞株であるNSC34細胞にGPNMBを過剰発現させ、核抽出物を得た。この核抽出物とRI標識されたGRP78 mRNAをチューブ内で反応させ、その後電気泳動を行いスプライシング反応によるGRP78 mRNAの泳動の変化を観察した。現在、反応の至適条件等の実験を行っており、データ取得後に本試験を行い解析する予定である。

小胞体ストレス存在下でのGRP78の発現誘導に対するGPNMBの機能の詳細を明らかにし、この点に関してはおおむね達成できた。一方、酸化ストレスにおけるGPNMBの機能についてはいまだ解析しておらず、今後の検討課題として残されている。薬理学GPNMBのトランスジェニックマウスを用いて、in vivoでGPNMBによるGRP78の発現調節機構を明らかにする。また、酸化ストレスにおけるGPNMBの機能を同様に検討する。当初の計画では、今年度にGPNMBによるGRP78の発現調整の分子機構の解明を行う予定であったが、今年度は1小胞体ストレス時にGRP78のみに特異的に調節している、2小胞体ストレスセンサー分子や小胞体ストレス応答配列等に影響しない、3細胞内局在の変化ことを明らかにした。GPNMB欠質変異体を用いたGRP78発現調節ドメインの同定、GRP78 mRNAスプライシングに対するGPNMBの影響については、実験系を作製中であり今後の検討課題としている。動物試験および酸化ストレス関連の試薬を必要としなかったため。平成26年度はまずGPNMB欠質変異体を用いたGRP78発現調節ドメインの同定を行う。また、GRP78 mRNAスプライシングに対する影響についてはノーザンブロット法、in vitrosplicing assay等により確認する。さらに、GPNMBノックアウト細胞を作製して、小胞体ストレスにおけるGPNMBの機能をより明確にする。これらの系を用いて、小胞体ストレス以外のストレスである酸化ストレスに対してGPNMBが同様な作用を有するか検討する。すなわち、酸化ストレス対してGPNMBタンパク質の発現増加の確認、細胞死に対する保護作用、さらにGPNMBによって直接制御されている遺伝子の同定を試みる。本年度は酸化ストレスとGPNMBの関係をin vitroおよびin vivoで明らかにする。そのため、酸化ストレス関連試薬および動物購入費・維持費として使用する。GPNMBノックアウト細胞の作製やmRNAスプライシングに対する影響の実験が遅れたため。また、ゼブラフィッシュを用いたin vivoでの評価も検討中であり、モルフォリノオリゴなどを購入予定である。
ナノ層状空間と配位空間の共役による金属錯体の外場応答

カチオン交換性ナノシートとして、化学合成粘土鉱物であるスメクトンSA(SSA)、ポルフィリンとして、二価、および四価のカチオン性ポルフィリン類を用いナノ層状環境における色素分子の吸着挙動について検討した。水溶液中で剥離したナノシート上でのポルフィリン分子の配向状態について検討した。剥離したナノシート-ポルフィリン複合体のモノレーヤーを導波路ガラス上にキャストしエバネッセント波を用いた二色測定を試みた。導波路ガラスを水で覆った試料では、極大吸収波長が455nmであり、殆どs波のみからなる二色性を示した。一方、DMFで試料を被覆した時は、極大吸収波長が約30nmも短波長シフトするとともに、二色性比が逆転しp波による吸収がs波による吸収に比べ大きくなった。これらの結果より、周囲の溶媒環境により、ポルフィリン分子はナノシート上で配向制御しうることが解った。複合体の機能性を検討するため、ナノシート-ポルフィリン複合体の透明複合膜の作成について検討した。ナノシート水溶液とポルフィリン水溶液を適切な濃度条件下で混合し、メンブランフィルターによりろ過した。ろ過された試料をガラス基板上に移しとる事により、透明なナノシート-ポルフィリン複合体の作成に成功した。作成した複合膜は吸収スペクトル、XRD測定により周囲の環境応答について観察した。空気下では、464nmに吸収極大を有し、層間距離は0.42nmであった。一方、DMF下では、424nmに吸収極大を有し、層間距離は0.92nmと拡大した。これらの結果、及び、単層剥離系での二色性分光の知見を合わせて考えると、複合体層間でのポルフィリンの配向変化に基づく構造変化が起きている事が考えられる。
中国語会話コーパスに基づく接続詞の談話機能の関連性の分析及びその教授法の開発

本研究は、独自完成した中国語母語話者の自然会話データベースを通して、接続詞“然后"“所以"の談話機能の特徴及び分類を分析し、それぞれの談話機能及び本来の意味との相互関連性を明らかにした。また、本研究の考察結果を持って、高等教育機関における中国語教育現場への応用可能性を検討し、助言を提示することを試みた。本研究の目的は、自然会話に見られる中国語接続詞の談話機能の特徴及び分類を分析し、各談話機能及び基本的意味との相互関係を明らかにすること、本研究の考察結果の中国語教育現場への応用可能性を検討することである。初年度(28年度)は、自然会話データの整備及び文献調査を進めながら、接続詞“然后、所以"の談話機能の考察を行った。具体的な内容は、以下のとおりである。初年度の前から、中国語母語話者による二者間の会話収録を完了し、データの構築に必要となる基礎的な文字起こし作業も既に完成している。初年度(28年度)では、データの整備及び入力の不備を防ぐため、詳細な文字化規則を検討し、作業従事者(言語学的知識を持つ学生)には事前説明を行った上で、最終的チェック作業を開始した。従来、“然后"の基本的意味と談話機能が関係しているものの、どのような具体的な関連性を持つかは不明確のままであった。本研究では、まず、“然后"の基本的意味を再定義し、その機能の特質に応じて、六つのタイプの談話機能に分類した。基本的意味と各機能は使用上の特質により相違点を有するが、その根底には共通の意味概念が通底するという分析結果を得た。さらに、従来は注目されなかった「情報要求」を一つの機能として確立できた。この成果は論文として掲載された。次に、“所以"について、データから観察された機能の中から、従来から指摘されてきたもの以外に、聞き手への働きかけを主たる機能とする用法の存在が明らかになった。また、“所以"の前件と後件の関係を検討することを通じて、結果を表す典型的用法と派生用法の間に、共通する意味概念の存在を確立することができた。この成果は学会において発表し、学術誌に投稿した。本研究がスタートする前に、自然会話データの収集及び基礎的な文字起こし作業は既に完成している。そのため、初年度に入ってから、詳細な文字化規則の検討及び入力の不備のチェックが直ちに開始することができた。また、接続詞“然后"の談話機能について、初年度の前から考察を行っており、その考察結果を論文にまとめて学術誌で発表した。そして、自然会話における接続詞“所以"の機能及び分類を分析した結果をまとめて口頭発表を行い、多くの有益な意見を得られた。以上、当初予定していた計画が順調に遂行できたと判断した。本研究では、2年間にわたり、主として次の三つの成果を上げた。1自然会話データベースを完成させた、2自然会話における中国語接続詞の談話機能の特徴及び分類を分析し、各談話機能及び基本的意味との相互関係を明らかにした、また、3本研究の考察結果の中国語教育現場への応用可能性を検討した。これらの成果について以下に示す。1「自然会話データベースの構築」初年度の以前から引き継いで、中国語母語話者による自然会話データの収集、及び、基礎的な文字起こしなどの基礎的な作業は既に完成していた。そのため、初年度(28年度)では、詳細な文字化規則を検討した上で、入力の不備のチェック作業を行った。最終年度(29年度)では、さらに、中国で放送されたテレビのインタビュー番組を収集した。収集した番組から文字化規則に従い、文字化作業を行うことで、分析の基盤となるデータベースの更なる充実に努めた。2「接続詞の考察」“然后"“所以"の基本的意味を再定義し、自然会話データから観察されたそれぞれの機能の中から、従来から指摘されてきたもの以外に、「情報要求」、「行動表明」等の新たな機能の存在が析出できた。加えて、典型的用法と派生用法の間に、共通の意味概念の存在を確立することができた。なお、“然后"の研究成果は国内の学術誌に掲載済である。また、“所以"の成果は国内学会にて発表し、現在査読審査のある学術誌に投稿・審査中である。3「中国語教育への応用」最終年度では、本研究の考察結果を踏まえ、中国語教育への応用可能性を検討した。複数の談話機能を持つ接続詞の提示順序及び導入の仕方を分析し、日本人の中国語学習者にとって適切な教授法を再検討した。この研究結果を論文としてまとめており、近日中に国内誌に投稿する予定である。29年度は、28年度に引き続き、自然会話データの収集を引き続き行う。中国で放送されたテレビのインタビュー番組を主な対象として収集する。収集した音声データから文字化規則に従った上で文字化作業を行い、データの更なる充実に努める。本研究の考察結果を踏まえ、中国語教育への応用可能性を検討する。複数の談話機能を持つ接続詞について、その提示順序及び説明や導入の仕方等を分析する。

また、日本人中国語学習者にとって適切な教授法を再検討し、従来の接続詞の教授の仕方に向けて、助言を提示する予定である。28年度と同様、関連学会で報告し、フィードバックを得る予定である。言語学データ構築作業の中国語母語話者の確保に時間を要するため。自然会話データの構築作業に協力してもらえる中国語母語話者の確保に努め、作業従事の対価として謝金の支払いに使用し、また、国内の学会の年次大会で発表を行う際にも使用する予定である。
悪性肺腫瘍に対する経気管支的凍結融解壊死療法の基礎実験

悪性腫瘍に対する局所療法として、専用の凍結端子(プローブ)を刺入し腫瘍を凍結させる凍結融解壊死療法がある。悪性肺腫瘍に対しては現在、CTガイド下の経皮的アプローチで凍結を施行し、3cm以下の腫瘍で良好な局所制御率が得られている。呼吸機能への影響が小さく、複数の病変に繰り返し治療できるので多発病変などの治療に適している。しかし、胸壁と胸膜を貫いてプローブを肺に刺入するため、気胸や胸水の合併頻度が高いことなどにより、普及に至っていない。凍結療法を経気管支的に行うことで合併症が回避でき、より低侵襲となる可能性がある。本研究では肺末梢領域に対する経気管支的凍結療法の短期的な有効性と安全性を動物モデルで検証した。現在、経気管支用フレキシブル凍結プローブは存在しないので、経皮用硬性プローブを用いて経気管支凍結実験を行った。硬性プローブは凍結ガスを誘導するチューブの先に、長さが20cmほどの硬性針(径2.4mm)が付いている構造である。ブタに全身麻酔をかけ、開胸する。肺門部で主気管支からプローブを刺入し、末梢気管支へ誘導して肺実質に刺入する。臨床と同様に凍結と融解を3回繰り返し、プローブ周囲の温度分布と変化を詳細に記録する。気管支をひどく損傷することなく中枢気管支から末梢の肺実質までプローブの挿入が可能であり、出血も認めなかった。凍結操作中やプローブ抜去後も重大な合併症を生じなかった。凍結手技の終了後に肺を摘出し、ホルマリン固定した。気管支の長軸方向、或いは直交する断面を作成し、組織学的に変化を観察した。組織壊死に至らせるー20°C以下の有効凍結域が半径約1.4cmで形成されることを確認した。短期的実験ではあるが、経気管支的凍結療法が安全に施行でき、有効である可能性が示唆された。経気管支的凍結プローブの試作に難渋している。ステンレスや銅などの導管の材質や太さ、液体水素やブタンバスなどの凍結ガスの種類を替えて制作を試みているが、プローブの先端において十分な低温を長時間維持することが、現在のところ困難である。液体窒素や凍結ガスがプローブの先端に到達するまでに、沸騰或いは蒸散してしまうためである。経皮用プローブを用いて経気管支凍結を試みる。経皮用プローブは硬性であるが、動物の肺の下葉であればプローブの挿入が可能であると考えている。イヌ或いはウサギなどの中型動物に麻酔をかけ、気管挿管チューブから経皮用凍結プローブを挿入し、動物肺の凍結を行う。特に、気管から小さな角度で分岐する右主気管支から右肺下葉へ到達する経路であれば、長いサイズの硬性プローブを用いて凍結出来ると思われる。悪性肺腫瘍に対する凍結融解療法をさらに低侵襲で安全に行うため、経気管支的凍結療法の有効性と安全性を動物実験で評価した。ブタを用いた経気管支的凍結療法の実験的検討を行った。凍結機器はCRYOcare Cryosurgical Unit(Endo-care, Irvine, CA, USA)を使用した。経皮的穿刺用プローブを用いて経気管支凍結実験を行った。ブタに全身麻酔をかけ開胸し、肺門部で右主気管支からプローブを刺入し、末梢気管支へ誘導する。経気管支的に肺実質に対して凍結療法を臨床と同じ手技で行う。凍結と融解を3回繰り返し、プローブ周囲の温度分布と変化を連続的に記録する。凍結実験中、呼吸及び循環動態は安定していた。気管支や肺をひどく損傷することなく細気管支より末梢の肺実質まで径2.4mmのプローブの挿入が可能であった。冷却相では、アルゴンガスの高圧送気開始後、プローブ先端の温度は急速に低下し、2分以内に約ー130°Cとなった。1回目の冷却は5分間、2回目と3回目の冷却は10分間、ー130度を維持した。それぞれの冷却相の後の融解相ではヘリウムガスの送気により、プローブ先端の温度は20度まで急速に上昇させた。プローブの先端に接する位置(0mm)、6mm、12mm、18mm、それぞれ離れた位置の肺実質の温度変化を計測すると、プローブ自体の温度低下にやや遅れて肺実質内の温度低下が始まり、それぞれの最低温度(°C;mean ±SD)はー77.9 ±5.9(0mm)、ー56.4 ±4.9(6mm)、ー44.3 ±3.3(12mm)、ー10.3 ±3.7(18mm)であった)。3回の凍結と融解の手技を繰り返す間に気道内への出血を認めなかった。末梢肺実質の凍結実験を安全に施行することができ、プローブの先端を中心として直径24mmの有効低温域が形成されることが確認できた。ブタを用いた経気管支的凍結実験が、明らかな有害事象を起こさず、実現可能であることが確認でき、順調に進んでいる。

しかし、胸壁と胸膜を貫いてプローブを肺に刺入するため、気胸や胸水の合併頻度が高いことなどにより、普及に至っていない。凍結療法を経気管支的に行うことで合併症が回避でき、より低侵襲となる可能性がある。本研究では肺末梢領域に対する経気管支的凍結療法の短期的な有効性と安全性を動物モデルで検証した。現在、経気管支用フレキシブル凍結プローブは存在しないので、経皮用硬性プローブを用いて経気管支凍結実験を行った。硬性プローブは凍結ガスを誘導するチューブの先に、長さが20cmほどの硬性針(径2.4mm)が付いている構造である。ブタに全身麻酔をかけ、開胸する。肺門部で主気管支からプローブを刺入し、末梢気管支へ誘導して肺実質に刺入する。臨床と同様に凍結と融解を3回繰り返し、プローブ周囲の温度分布と変化を詳細に記録する。気管支をひどく損傷することなく中枢気管支から末梢の肺実質までプローブの挿入が可能であり、出血も認めなかった。凍結操作中やプローブ抜去後も重大な合併症を生じなかった。凍結手技の終了後に肺を摘出し、ホルマリン固定した。気管支の長軸方向、或いは直交する断面を作成し、組織学的に変化を観察した。組織壊死に至らせるー20°C以下の有効凍結域が半径約1.4cmで形成されることを確認した。短期的実験ではあるが、経気管支的凍結療法が安全に施行でき、有効である可能性が示唆された。経気管支的凍結プローブの試作に難渋している。ステンレスや銅などの導管の材質や太さ、液体水素やブタンバスなどの凍結ガスの種類を替えて制作を試みているが、プローブの先端において十分な低温を長時間維持することが、現在のところ困難である。液体窒素や凍結ガスがプローブの先端に到達するまでに、沸騰或いは蒸散してしまうためである。詳細な温度測定を行うとともに、長期観察実験を遂行する。経皮用プローブを用いて経気管支凍結を試みる。経皮用プローブは硬性であるが、動物の肺の下葉であればプローブの挿入が可能であると考えている。イヌ或いはウサギなどの中型動物に麻酔をかけ、気管挿管チューブから経皮用凍結プローブを挿入し、動物肺の凍結を行う。特に、気管から小さな角度で分岐する右主気管支から右肺下葉へ到達する経路であれば、長いサイズの硬性プローブを用いて凍結出来ると思われる。凍結機器の不調により、実験の遂行がやや遅れたため。2018年度に凍結プローブの試作などに使用する。凍結プローブの試作が遅れているため。凍結プローブの試作や経皮用プローブの購入などに使用する。
遮熱コーティングシステムの熱機械疲労環境下における劣化・損傷評価

熱機械疲労(TMF)環境下において,熱成長酸化物(TGO)の生成・成長は熱応力の上昇,接合強度の低下の原因となり,TBCのはく離・脱落に大きく関与していると考えられている.よって,TMF試験中にTGOの成長,TBCのはく離を非破壊的にモニタリングすることは重要である.本研究では非破壊モニタリングの手法として,交流インピーダンス法の採用を検討し,TBCのインピーダンススペクトルは高周波側から(1)YSZ粒内,(2)熱成長酸化物(TGO),(3)YSZ/電極反応,(4)YSZ/TGO界面のインピーダンスから構成されることを確認した.インピーダンススペクトルの計測・解析によりTMF試験中にTGOの成長,TBCのはく離をモニタリングすることができる可能性を見出した.しかし,インピーダンス測定において,基材を対極として用いるため,電極の形状と配置は非対称になる.よって,TMF試験への適用に先立って,3001000°Cにおいて,電極の非対称性がインピーダンススペクトルに及ぼす影響について更なる検討を行った.電極が非対称な場合のTGOのインピーダンスは,電極面積よりも広がった領域から計測され,その領域は基材サイズにより変化することがわかった.電極反応のインピーダンスは,電極反応面積の大きさ,TGOの抵抗による電圧降下の影響を受ける.よって,基材サイズとTGOのインピーダンスが計測される領域の相関が明らかになれば,TGO厚さの定量評価が可能であり,さらに電極反応のインピーダンスからTGO近傍のはく離欠陥検出の可能性が期待できる.測定を行った温度域では同様の電極の対称性,基材サイズの影響が見られた.したがって,3001000°CにてTGO厚さの定量評価,TGO付近でのはく離欠陥検出が期待できる.熱機械疲労(TMF)試験中にTBCの劣化・損傷を的確に評価するために,非破壊的な劣化・損傷モニタリング手法の確立が重要である.交流インピーダンス法は高温での測定が容易であり,これまでにTBCの劣化・損傷の非破壊評価法として幅広く検討されてきた.しかし,TBCは安定化ジルコニア(YSZ)のトップコート層,MCrAlY系合金のボンドコート層,ボンドコート層の高温酸化により生成する熱成長酸化物(TGO),基材合金により構成され,TBCのインピーダンススペクトルはこれらの構成要素に起因したインピーダンスを含む複雑なスペクトルとなる.本研究ではYSZ層,TGO層を個別に,またTBC全体のインピーダンスを計測し,TBCのインピーダンススペクトルの解釈について検討を行い,さらには温度依存性を調査し,交流インピーダンス法の熱機械疲労試験における劣化・損傷モニタリング手法としての可能性について検討した.TBCのインピーダンススペクトルには,(1)YSZ粒,(2)YSZ粒界,(3)TGO,(4)YSZ/電極界面,(5)YSZ/TGO界面のインピーダンスが含まれていることを確認した.TMF試験温度である900°C付近では主にTGO,およびYSZ/TGO界面に起因するインピーダンスが計測され,これらのインピーダンスを分離できることがわかった.TGOの生成・成長は熱応力の上昇,接合強度の低下の原因となり,TBCのはく離・脱落に大きく関与していると考えられている.TGOの成長によりTGOのインピーダンスは変化し,はく離が発生した場合はYSZ/TGO界面のインピーダンスが変化することが予想される.よって,TMF試験中にTBCのインピーダンスをモニタリングし,TGO,およびYSZ/TGO界面のインピーダンスに着目すれば,TGOの成長,TBCのはく離を同時にモニタリングすることができる可能性が見出された.熱機械疲労(TMF)環境下において,熱成長酸化物(TGO)の生成・成長は熱応力の上昇,接合強度の低下の原因となり,TBCのはく離・脱落に大きく関与していると考えられている.よって,TMF試験中にTGOの成長,TBCのはく離を非破壊的にモニタリングすることは重要である.本研究では非破壊モニタリングの手法として,交流インピーダンス法の採用を検討し,TBCのインピーダンススペクトルは高周波側から(1)YSZ粒内,(2)熱成長酸化物(TGO),(3)YSZ/電極反応,(4)YSZ/TGO界面のインピーダンスから構成されることを確認した.インピーダンススペクトルの計測・解析によりTMF試験中にTGOの成長,TBCのはく離をモニタリングすることができる可能性を見出した.しかし,インピーダンス測定において,基材を対極として用いるため,電極の形状と配置は非対称になる.よって,TMF試験への適用に先立って,3001000°Cにおいて,電極の非対称性がインピーダンススペクトルに及ぼす影響について更なる検討を行った.電極が非対称な場合のTGOのインピーダンスは,電極面積よりも広がった領域から計測され,その領域は基材サイズにより変化することがわかった.電極反応のインピーダンスは,電極反応面積の大きさ,TGOの抵抗による電圧降下の影響を受ける.よって,基材サイズとTGOのインピーダンスが計測される領域の相関が明らかになれば,TGO厚さの定量評価が可能であり,さらに電極反応のインピーダンスからTGO近傍のはく離欠陥検出の可能性が期待できる.測定を行った温度域では同様の電極の対称性,基材サイズの影響が見られた.したがって,3001000°CにてTGO厚さの定量評価,TGO付近でのはく離欠陥検出が期待できる.
近代日本におけるさまざまな仏伝

予定していた韓国および国内での資料調査については、すでに関係資料が紛失、焼失などの理由により調査地に存在しないことが判明し、必ずしも予定通りに調査を行うことができなかった。しかし、日清戦争前に朝鮮半島に渡った常照寺奥村円心の出身の寺である佐賀県唐津市の高徳寺については、調査に赴き、未刊の資料の存在を確信し、調査を行うことができた。それにより、近代に日本から朝鮮半島へ渡っていった日本僧侶を取り込む、大きな文化的・政治的・宗教的事情について分析し、より深く理解するために、関係図書を購入し、直接的な資料だけでなく補助的な資料についても調査、分析を進めることができた。
顎機能異常や全身的な咬合関連症を惹起しない矯正治療の最終目標の究明

矯正治療において,下顎位を変化させることによって下顎の成長を促進したり顎機能異常の改善をおこないうることはよく知られるところである.また,舌姿勢の変化や口呼吸による下顎安静位の変化に伴って顎顔面形態の変化が起こるとされており,下顎安静位を変化させる要因の検討は重要であると考えられる.各種の口腔内装置によって舌房の変化は起こり得るが,舌房縮小の部位によって下顎位の変化がどのように異なるかを知ることは,治療計画の立案に役立つと考えられる.そこで,本研究では舌房を実験的に縮小し,下顎安静位がどのように変化するのかを検討した.・健常有歯顎者で,2325才の顎機能正常者5人を被験者とした.・犬歯から第二大臼歯遠心部までの下顎歯列舌側に厚さ3mmの舌房縮小床を設定した.・舌房縮小床を装着し,マイオモニター使用後における下顎安静位を調査した.1.2名の被験者において,下顎は縮小側に変化した.2.これらの場合、閉口時の早期接触が認められた。矯正治療の終末において顎機能異常や全身的な咬合関連症状をひきおこさない下顎位(治療目標)を確立するために,本研究を行った.本研究では,顎関節部とともに下顎位を規定する下顎挙上筋群に電気刺激を与え,不随意的に誘導した下顎位を三次元的に記録し検討することにより,成長期を含めた下顎の偏位を伴う不正咬合者の歯科矯正治療をより確実にするものとし,かつ治療前後の筋活動と下顎運動およびセファログラム分析による下顎の変化や顎態との関連性を検討する.これは診断,治療法の確立に役立つものと考える.平成8年度は,下顎の偏位を伴う不正咬合者に対して,下顎挙上筋群に電気刺激を与え,不随意的に誘導した下顎位を三次元的に記録し(歯列模型,X線写真等),同時に咬筋,側頭筋などの筋電位記録(筋電図)を採得した.下顎挙上筋群(下顎閉口筋群)に電気刺激を与えて不随意的に誘導された下顎位は,おおむね下顎の偏位が改善される方向に変化している.この変化は単純な前後的あるいは上下的なものとしてだけではなく,頭軸に対する下顎骨の回転も含まれていた.また,咬筋,側頭筋および顎二腹筋などの筋電図所見より下顎安静位に近似した顎位と考えられる.最終的な咬合位は,この誘導された下顎位から導き出されるものと思われるので,安静空隙量を考慮した上で下顎位を設定し,矯正治療中もさらに顎位の変化を記録し追跡していく必要があると考える.平成9年度は,昨年よりの資料採取を継続すると共に,誘導した下顎位の変化についても検討していく計画である.矯正治療の終末において顎機能異常や全身的な咬合関連症を引き起こさない下顎位(治療目標)を確立するために,本研究を行なった.本研究では,顎関節部とともに下顎位を規定する下顎挙上筋群(咬筋,側頭筋等)に電気刺激を与え,不随意的に誘導した下顎位を三次元的に記録し検討することにより,成長期を含めた下顎の偏位を伴う不正咬合者の歯科矯正治療をより確実なものとし,かつ治療前後の筋活動とした下顎運動およびセファログラム分析による下顎の変化や顎態との関連を検討する.これは診断,治療法の確立に役立つものと考える.平成8,9年度は下顎の偏位を伴う不正咬合者に対して,下顎挙上筋群にマイオモニターにて電気刺激を与え,不随意的に誘導した下顎位を三次元的に記録し(歯列模型,X線写真等),同時に筋電図(咬筋,側頭筋,顎二腹筋等)を採得した.下顎挙上筋群を電気刺激することにより得られた下顎位は,単純な前後的あるいは左右的な変化のみならず,頭軸に対する下顎骨の回転も含まれていた.また,得られた顎位は上下前後的には下顎安静位に近い位置からの閉口路の終末位と考えられる.

したがって,治療目標となる下顎位は,この不随意的に誘導された下顎位から導き出されるものと思われるが,安静空隙も考慮した上で設定する必要があると考える.平成10年度は,採取した資料の整理,解析を行ない,検討を加え報告を行なう計画である.矯正治療の終末において顎機能異常や全身的な咬合関連症を引き起こさない下顎位(治療目標)を確立するために,本研究を行なった.本研究では,顎関節部とともに下顎位を規定する下顎挙上筋群(咬筋,側頭筋等)に電気刺激を与え,不随意的に誘導した下顎位を三次元的に記録し検討することにより,成長期を含めた下顎の偏位を伴う不正咬合者の歯科矯正治療をより確実なものとし,かつ治療前後の筋活動と下顎運動およびセファログラム分析による下顎の変化や顎態との関連を検討する.これは診断,治療法の確立に役立つものと考える.平成8,9年度は下顎の偏位を件う不正咬合者に対して,下顎挙上筋群にマイオモニターにて電気刺激を与え,不随意的に誘導した下顎位を三次元的に記録し,筋電図を採得してきたが,そもそも下顎偏位を伴う不正咬合者において,舌房は頭蓋に対して左右非対称であると考えられる.このような口腔内環境にある被験者に対してマイオモニターを用いて得られた下顎位には,どのようなバイアスがかかるのかをふまえることが重要である.そこで,平成10年度は平成8,9年度の資料採得を継続する一方で,舌房が左右非対称である場合の機能的特性を解明すべく,以下の研究を行った.舌房の左右非対称性が,下顎位にどのような影響を与えるかを検討するために,下顎の偏位を伴わない機能正常咬合者を被験者として,レジンプレートを用いて実験的に片側性の舌房縮小を行って,マイオモニターを用いて得られる下顎位にどのような影響を与えるのか,検討を行った.その結果,レジンプレート装着側に下顎が有意に変位する被検者があることがわかった.また,そのような場合には閉口時の早期接触も出現することが判明した.
スウェーデンモンゴルミッションの研究

代表者は分担者の方々と常に連絡しながら、研究を進めてきた。2019年1月に第1回研究会を開き、いままでの研究成果を発表し、課題と問題について意見交換をし、今後研究のスケジュールを確認した。初年度は主に、文献資料の収集と現地調査を行った。これまでは、文献資料の調査と当事者へのインタビュー等は順調に進んでいる。特に、ヨエル・エリクソンの写真コレクションに関する研究は、著しく成果をあげ、モンゴル学研究の分野で良好な評価を得た。研究者たちは、海外と日本で文献調査を行い、研究を進め、論文もしくは口頭発表により、その研究成果を公開した。研究実績の概要は以下の通りである。研究実績として、代表者の都馬バイカルは、スウェーデン、台湾、中国内モンゴル自治区で研究調査を行う傍ら、単著1本、論文1篇、そして研究発表を5回行った。分担者の二木博史氏は、日本で文献調査を行った。分担者の小長谷有紀氏は、スウェーデンと中国内モンゴル自治区で研究調査を行い、研究発表を2回行った。分担者の長谷川(間瀬)恵美氏は、単著一本、論文3篇、研究発表を5回行った。おおむね順調に進展している。代表者都馬バイカルの研究により、スウェーデンモンゴルミッションの宣教活動(医療活動と文化活動および社会福祉活動等含む)が次第に明らかになった。しかも、スウェーデンモンゴルミッションの宣教師たちによる、日本での宣教活動は1950年頃から開始したことが確認できた。二木博史氏のラーション研究、小長谷有紀氏の聖書協会とモンゴルとの関連性に関する研究及びヨエル・エリクソンの写真コレクションの研究、長谷川(間瀬)恵美氏のスウェーデン宣教師におけるモンゴルでの宣教の研究等は順調に進んでいる。現地調査と文献収集を継続しながら、より深く広く研究を進め、その成果を公開する。研究代表者都馬バイカルは、分担者と協力し、ヨエル・エリクソンが撮った写真資料の研究を継続しつつ、分析と解説を加えて日本語で出版する予定である。さらに、1950年頃に北海道で宣教活動を行っていたスウェーデン宣教師たちに関する調査を行う。また、分担者二木博史氏は、中国内モンゴル自治区で現地調査を行う。本学業務上の事情により、中國とモンゴル国での研究調査を行うことはできなかった。2019年度は実施する予定。