hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベラルーシ、ウクライナ、ロシアにおけるチェルノブイリ原発事故研究の現状調査

・ロシア医学アカデミー・医学放射能研究センター(オブニンスク)・ロシア農業科学アカデミー・農業放射能エコロジー研究所(オブニンスク)・ロシア緊急事態省・緊急放射線医学センター(サンクトペテルブルグ)・ウクライナ科学アカデミー・サイバネティックス研究所(キエフ)・ウクライナ科学アカデミー・核研究所(キエフ)・ウクライナ医学アカデミー・放射線医学研究センター(キエフ)・ベラルーシ科学アカデミー・放射線生物学研究所(ミンスク)・ベラルーシ科学アカデミー・放射線物理化学問題研究所(ミンスク)・ベラルーシ保健省・放射線医学臨床研究所(ミンスク)上記各研究所の研究者と、チェルノブイリ事故研究の現状について議論を行うとともに、興味深い研究については、これまでの研究結果をまとめた論文の作成を依頼した。依頼した論文の数は、ロシア7編、ウクライナ9編、ベラルーシ6編の計22編で、現在、作成された論文レビューと編集作業を実施している。また、国内での作業としては、チェルノブイリ事故当時に設置されたソ連共産党中央委員会政治局特別作業班の秘密議事録の翻訳を行うとともに、1986年4月に事故が発生して以来のチェルノブイリ事故に関する日本国内での新聞報道の整理を行った。3年計画の最終年度として平成14年度には、チェルノブイリ原発事故に関して興味深い研究を行っているベラルーシ、ウクライナ、ロシアの研究者による論文22編と今中の論文1編をまとめ、京都大学原子炉実験所テクニカルレポートKURRI-KR-79として平成14年7月に出版した。また、各研究者との議論や最近の論文・資料を基に今中は、「運転員はなぜAZ5ボタンを押したか:チェルノブイリ原発事故の暴走プロセス」ならびに「水素爆発か核爆発か:チェルノブイリ原発4号炉爆発の正体」という論文を「技術と人間」誌に発表した。平成14年9月には、日本放射線影響学会において「ベラルーシ、ウクライナ、ロシアにおけるチェルノブイリ原発事故研究の現状調査報告」と題して口頭発表を行い、平成15年1月には、同様のタイトルで、京都大学原子炉実験所学術講演会においてポスター発表を行った。海外調査として今中は、平成14年8月末から9月はじめにかけて、ロシアのエコロジー進化問題研究所、一般遺伝学研究所、医学放射能研究センターなど、ベラルーシの原子力合同研究所、放射線生物学研究所など、リトアニアの物理研究所、イグナリーナ原発などを訪問し、10月末から11月はじめにかけて、ウクライナの放射線医学研究センター、チェルノブイリ原発など、ブルガリアの放射線防護研究所、一般エコロジー中央ラボなどを訪問し、チェルノブイリ事故影響研究の現状に関する調査を行った。また、平成15年2月には、ベラルーシ・原子力合同研究所のMalko博士を日本に招へいし、チェルノブイリ事故に関する総合的な議論を行うとともに、Malko博士の講演会を京都大学原子炉実験所と東京で開催した。
近代日本における中学校と高等女学校の比較研究:中等教育におけるジェンダーの構築

中学校や高等女学校への進学率が、1920年代で10%程度であったことからもわかるように、中学校や高等女学校に通うということは、経済的にも文化的にも恵まれた階層に所属していることを示していた。そしてそのことは、学校卒業後の進路、さらには結婚後の役割が男女で大きく異なっており、男子は社会的地位を獲得して一家の長として妻子を扶養し、女子は主婦として家事・育児を担っていくことを意味していた。このような性別による役割期待の相違を考えるならば、中等教育機関における教育内容や生徒たちが親しむ文化が性別によって異なることは、当然予想できる。しかし実際に研究を行ってみると、当初予想していた以上に、多様なジェンダーによる教育の相違が明らかとなった。すなわち、中学校や高等女学校の教科書の内容や教育雑誌などに掲載された記事を分析すれば、中学校と高等女学校におけるカリキュラム上の違いを超えて、具体的な教育内容や各教科の意味づけの相違が存在していた。また、中学生や高等女学生が愛読した少年雑誌や少女雑誌からは、「少年らしさ」や「少女らしさ」の内実や友情に対するとらえ方の違いが見て取れた。これらの知見はこれまでの研究において十分に解明されてこなかった点であり、このような中等教育におけるジェンダーのありようを具体的に明らかにしえたことが、本研究の意義であるといえる。今年度実施した研究の一つは、男女の中等教育機関である、中学校と高等女学校の比較研究である。具体的にいえば、和歌山県を事例として、中学校と高等女学校の設立時期や教育期待の相違を明らかにし、その違いがなぜ生み出されたのか、人々の男子教育や女子教育に対する考え方の相違を考察した。また、中学校と高等女学校の教育内容がどのように異なっていたのか明らかにするために、数学の内容や程度の相違、実科科目として教えられている教育内容の違いを取りあげて検討した。これらのことを通して、同じ中等教育でありながら、男子教育と女子教育に対する社会的な期待の違いやそれが生み出されていく社会的な背景、そしてそこからもたらされる男子教育と女子教育の内実の差異に迫っていくことができたように思う。もう一つ今年度行った研究は、「男らしさ」や「女らしさ」に関わる研究である。これは、学校教育を直接的な研究対象とするものではないが、中等教育におけるジェンダーの問題を考察するためには、社会に存在している性規範や性別役割観を明らかにすることが必要不可欠だからである。そのために、今年度は『日本少年』という少年雑誌においてどのような男性像が「男らしい」と考えられていたのか、そしてそれが時代の変化とともにどのように転換していったのかを検討した。今年度は初年度ということもあり、いくつかのテーマを断片的に取りあげたに過ぎないが、これらの研究を積み重ねながら、近代日本における中等教育がジェンダーによってどのように構築されていたのか、総合的な把握をめざしたいと考える。今年度は、主に二つの研究領域に取り組んだ。一つは、中学校と高等女学校に通う中学生と高等女学生の文化に関する比較研究である。具体的にいえば、一つは友情論であるが、「男の友情」と「女の友情」の内実を検討した結果、男の友情が「兵士として、労働力としての友情」や「戦友意識」といったものに直結するのに対して、女の友情は「日本の少女」表象が見られるものの、それらに直結しないという特徴をもっていることが明らかになった。もう一つは、実業之日本社から発行された『日本少年』と『少女の友』に表れた、男女それぞれの理想像の検討であるが、軍人が理想的男性像であるとしても、それは歴史的に変遷していくことがわかってきた。そしてもう一つの研究領域が、中学校と高等女学校における教育の比較であり、具体的には、修身教科書の中の修養論、スポーツ、音楽を取りあげて検討した。たとえば、スポーツに関していえば、体育に対する公式な意味づけの違い、「野球=男性的、テニス=女性的」という認識の存在、スポーツ観の違い、「女子向けスポーツ」というとらえ方の存在、「運動好き」と「運動嫌い」に関するジェンダー差、などが視点として浮かび上がってきた。また音楽に関しても、高等女学校と中学校との温度差などが指摘できる。これらの知見は、今年度の研究を通して明らかになったことの一部であるが、ジェンダー差の存在とその歴史的な変遷ということが次第に明らかになってきているといえるだろう。

今年度は主に二つの研究課題に取り組んだ。一つは、中学校と高等女学校における教育内容の比較であり、具体的には、実科教育、修身教育、生理衛生教育を取りあげて検討した。その結果、修身教科書においては、中学校も高等女学校もともに夫の愛護と妻の従順の必要性を述べ、性情や体質の違いや性別分業を肯定していたが、中学校では男女の同等性や相互の貞操を主張し、高等女学校では女子の貞操、夫唱婦随や内助、夫に対する礼儀を強調するなどの相違があることが明らかになった。また生理衛生教科書では、中学校のものは人種にする相違を、高等女学校のものは性別による相違を強調しているという知見を得ることができた。二つ目の研究課題は、少年像や少女像に見られる男性性と女性性の比較検討であるが、具体的には、青年期概念における男性性と女性性を解明と、文芸にみられる少年らしさや少女らしさのありようを検討した。その結果、青年期概念が既存の男性イメージや女性イメージに科学的承認を与える役割があったこと、少年にとって大人びた文章が書けるということはエリートの証でありながら、少年らしさの発露も求められており、少年はその矛盾の中にいたこと、他方で少女は少女らしさだけが求められていたことが明らかになった。これらの知見は、今年度の研究を通して明らかになったこと一部であるが、研究を通して、教育制度め相違にとどまらない、中等教育におけるジェンダーの内実が明らかになってきているといえる。
学齢期にある肥満症の発達障がい児への運動習慣に焦点を当てた看護介入の検討

平成30年度は、放課後等デイサービス事業所(以下、事業所)と連携した発達障害児の健康問題への支援を検討した。そのため、調査目的を、「放課後等デイサービス事業所(以下事業所)利用児の健康問題に配慮した療育の現状と医療との連携に関するニーズを明らかにし、継続した体調管理をする」とし、事業所管理者を対象に健康問題に配慮した療育の現状と医療との連携に関するニーズ調査を実施した。調査方法は、郵送による質問紙調査とした。質問紙を県と市のホームページに掲載された364施設の管理者に郵送し、151事業所より回答を得た。その結果、健康問題を抱える利用者がいたのは117施設(77.5%)で、把握した健康問題の支援を131施設(86.8%)が実施していたが、より良い対応をするためには「健康問題の更なる情報が必要」と55施設(36.4%)が回答した。医療に期待することは「情報共有や相談をする機会」、「研修会など障害特性や健康問題に関する知識を増やす機会」等だった。今回の結果より、事業所は主に保護者から伝えられた情報をもとに、そのほとんどで健康問題に配慮した支援を実施している現状が明らかになった。そして、事業所は医療者に「情報共有や相談する機会」を求めていたことなどから、利用児の継続した体調管理のためには、保護者・学校・福祉・医療が支援目標を共有する体制づくりが必要だと考えられた。今回の成果は、肥満である発達障害をもつ学齢児への支援をする上で、放課後等デイサービス事業所とも連携することで、肥満の改善にも多方面から取り組めることが示唆された。今年度は学齢期の発達障害児の運動量を測定する方法の検討を予定していたが、予定していた活動量計が製造中止になっており、その他の測定方法について検討を重ねる必要が生じた。そのため、文献検討を続けている段階で、実施できていない。平成31年度は、学齢期の発達障害児の運動量を増やす介入を検討するため、運動を促す研修会などの前後で運動量を測定する予定である。平成29年度は発達障害をもつ学齢児の放課後や長期休暇の運動支援の現状と支援策を検討することを目的とし研究した。そのため、発達障害をもつ学齢児が利用する放課後等デイサービスでの更なる運動支援を期待することができるかどうか、また、医療と連携することでそれらが可能になるかどうかを検討することとした。まず、放課後等デイサービスの支援や学齢児の放課後時間の運動支援の状況に焦点を絞り医学中央雑誌webを用いて文献検討を行った。その結果、放課後等デイサービスで「子どもの体調を調え健康を保持する」という視点に重きを置き支援をしている施設が1割程度(平成24年度調査)であり、放課後の時間であることから送迎に時間を除くと実質の支援時間が1時間程度に限られること、またその他の個別的な療育のニーズへの支援を行っていることから運動量を増やすことに特化した支援の難しさがあることが明らかになった。次に、放課後等デイサービスの職員が活動の中で「子どもの体調を調え、健康を保持する活動」を行っている実態と医療機関との連携のニーズを明らかにするための郵送法による質問紙調査を計画した。途中で新たに発達障害を専門とする2名に分担研究者になっていただき、調査用紙など研究内容の検討を行い、所属機関の研究倫理審査の承認を得たところである。郵送調査実施時期について検討した結果、年度末や年度初めではなく事業が落ち着く7月1日現在の実態を明らかにすることにしたため、郵送、回収、分析は次年度に行う予定である。質問紙調査の実施までを行う予定であったが、質問紙の妥当性を検討するため分担研究者を増やし、検討する時間を多くとったため調査時期が3ヶ月程度遅れている。

今年度は学齢期の発達障害児の運動量を測定する方法の検討を予定していたが、予定していた活動量計が製造中止になっており、その他の測定方法について検討を重ねる必要が生じた。そのため、文献検討を続けている段階で、実施できていない。次年度は、今年度実施した放課後等デイサービスの管理者を対象にした郵送法による質問紙調査の実施と分析を行う予定である。その結果をもとに、放課後等デイサービスと医療の連携について検討をする。また、学齢期の発達障害児の運動量を活動量計で測定し、活動量の測定が活動量計で可能かどうか、また運動を促す研修会により活動量に変化がでるものかどうかを検討していく予定である。平成31年度は、学齢期の発達障害児の運動量を増やす介入を検討するため、運動を促す研修会などの前後で運動量を測定する予定である。今年度予定していた質問紙調査が延期になり、回収と分析に関する費用(人件費等)を使用していないため次年度使用額に変更が生じた。次年度は、その質問紙調査の分析やまとめをする際に生じる費用とともに、学齢期の発達障害児の活動量を測定するために必要な費用として使用する。今年度に予定していた運動量の測定機器の購入が延期となったため、次年度使用額に変更が生じた。次年度は、学齢期の発達障害児の運動量を測定する調査とともに、看護介入調査を実施するために必要な費用として使用する。
成層流中における波動の発生と乱流熱輸送現象の解明

本研究室で開発された温度成層形成装置を用いることにより、風洞内に最大温度差△T=100Kの任意の安定度を有する成層流を精密に実現することができる。本研究によって得られた結果は以下の通りである。1.温度成層形成装置内の混合胴を60層に層分化することにより、局所最大温度匂配が5000k/m、それに基ずく局所リチャ-ドソン数Ri=0.7の安定成層流を風洞内に実現した。これは、成層流の静的安定限界(Ri=1/4)を越える強安定成層流であり、従来、水路・水槽等を使用しなければ実現不可能であった内部重力波の自然発生を風洞内に実現できることがわかった。2.ステップ状の温度分布を有する強安定成層流の混合層内で発生・発達する波動を観測し、それについて詳細に調べた。その結果、(1)BruntーVa^^ ̈isa^^̈la^^ ̈周波数(N=13Hz)以下の周波数成分のエネルギ-が下流に行くに従い増加して行く。(2)温度変動と鉛直方向速度変動間の位相供差がπ/2でその時のコヒ-レンスが1に近い値となった。(3)Thorpeが理論的に示した内部重力波の三波共鳴の条件を満たすピ-ク周波数の発生が認められた。これらの結果より、発生・発達した波動は内部重力波であることが判明した。3.成層流の安定度を全域的リチャ-ドソン数Ribに基ずいて3種類(Rib=1.36×10^<ー3>,1.6×10^<ー3>,1.67×10^<ー3>)設定し、混合層内で発生・発達する波動と安定度の関係を調べた。その結果、安定度が大きい成層流ほど浮力の抑制効果が顕著に認められ、内部重力波を早く発生・発達させることがわかった。4.流速の温度補償に関して仮定や近似を用いることなく補償式を簡略化し、それに基ずいて実現された温度流速計は計測範囲(流速U=1.812m/s,温度差△T=0140°C)、周波数応答(DC5kHz)、計測精度(SN比,90dB)等、従来のものより高性能化を計ることができ、成層流中で速度・温度変動を正確に定量的計測することができることがわかった。
青壮年期からの運動器症候群予防に寄与する身体活動条件の解明と身体活動促進法の開発

青壮年期において将来の運動器症候群予防に資する適切な身体活動ひいては身体的体力(体組成を含む)を獲得できる日常身体活動促進法の開発の基盤的研究として,青壮年女性を対象に数種の実験を行い次のような知見を得た.乳酸閾値強度(LT)の有酸素性運動後に骨形成マーカーが高値を示し,骨代謝に好影響を与え得る身体活動条件(運動条件)が考えられた.日常歩数の向上は,中等度強度活動を増加し座位活動を減少させるが,諸体力を高める効果を有さない可能性が考えられた.一方,活動量計を応用した介入方法にて日常生活下でLT活動を積算でき,かつ全身持久力等の向上や疾病リスク関連の血中パラメータを改善することが示唆された.本研究は、青壮年期からの運動器症候群の予防を意図した、適切な身体活動の質と量ひいては身体組成(骨強度を含む)や全身持久力、下肢筋力といった健康関連体力の獲得を促す身体活動の強度や時間といった日常身体活動の条件を明らかにし、将来に亘る運動器症候群の予防に寄与する身体活動条件(運動条件)を担保した日常身体活動促進法の開発を目指す基盤的研究である。本年度は、青壮年期の成人女性の日常身体活動の量と質の関連性を検討した。1日当たりの歩数として表される活動量が同等であっても1日の身体活動に占める強度・時間といった身体活動の質には個人差が大きく、低強度活動と中等度活動の1日の所用時間がその個人差に関連していることが明らかとなった。また、日常生活下の身体活動を増加する際に目標とする身体活動指標の如何により身体活動の質が変容することを示す結果も得られた。これら初年度の研究結果は、日常身体活動の質が体力の中・長期的変化に影響を及ぼす要因であることを鑑みると運動器症候群の予防に対する身体活動介入を検討するための重要な知見と考えられる。なお、上記の研究成果は次年度以降に実施を計画していた内容であり、当初計画していた実験環境下における実験と入れ替え前倒しして実施した。したがって、本年度の研究成果は、次年度改めて実施する実験室環境下の実験の結果と併せて、別途計画している日常生活下における身体活動介入研究を検討・実施する上でも必要不可欠な知見と成り得る。本研究は、青壮年期からの運動器症候群の予防を意図した、適切な身体活動の質と量ひいては身体組成(骨強度を含む)や全身持久力、下肢筋力といった健康関連体力の獲得を促す身体活動の強度や時間といった日常身体活動の条件を明らかにし、将来に亘る運動器症候群の予防に寄与する身体活動条件(運動条件)を担保した日常身体活動促進法の開発を目指す基盤的研究である。本年度は、まず、前年度より継続して実施した予備的研究を完了し次のような知見を得た。青壮年女性における歩数の増加を目標とした身体活動支援は、中等度活動の増加もしくは座位活動の減少といった身体活動の促進効果が期待できるものの、血中乳酸閾値強度時間の十分な延伸ひいては全身持久力や下肢筋力を向上させる効果を有さないことが示唆された。ただし、注目すべき点として、乳酸閾値以上の日常身体活動時間の介入前後の変化時間と全身持久力の変化量に有意な正の相関関係を認めた。すなわち、前年度実施した横断研究の結果と併せて解釈すると、日常身体活動の質の変容が運動器症候群の予防とも密接に関連する諸体力に影響を及ぼす要因であり、血中乳酸閾値強度が至適運動強度と考えられた。このように、日常生活下における介入研究準備の一環として推進した本年度までの研究成果は、介入研究のプロトコルを確定する上でも重要な知見となった。次に、実験環境下における一過性運動負荷実験のプロトコル確定の為の予備的検討を完了し、研究倫理審査委員会にて承認を得た上で本実験を開始した。本実験データは、次年度に全ての測定が完了次第解析を行う。また、これまで実施した研究の一部について国内外の学会大会ならびに学術誌にて発表を行った。本年度に完了を予定していた実験室環境下での運動負荷実験は、下述の実験実施との兼ね合いにより次年度へ継続することとなった。ただし、前年度より申請時の計画より前倒しして実施してきた青壮年女性を対象とした日常身体活動の量と質の関連性を検討する研究計画を完了させることができた為、研究計画全体の進捗に支障が生じないよう対応できたと考えている。さらに、これまでの研究成果の一部を学会大会ならびに学術誌にて発表を行った。平成28年度は、本研究課題を遂行するため次の活動を行った。・前年度より開始した実験環境下における一過性運動負荷実験(研究1)を継続・完了した。青壮年女性12名を対象とし、トレッドルミを用いた異なる運動条件による一過性の有酸素性運動が血中骨代謝マーカーに及ぼす影響を検討した。一部の骨形成マーカーにおいて運動前後で有意な交互作用(運動条件×時間)が認められ、血中乳酸閾値強度の運動条件では運動後にコントロールに比して有意に高値を示した。

一方、50%乳酸閾値強度で同エネルギー消費量となる運動時間の運動条件では、このような影響は認められなかった。また、骨吸収マーカーにおいては有意な交互作用は認められなかった。・日常生活下における介入実験(研究2)を開始した。計画通り被験者リクルーティングと測定等を実施できている。・当該年度に計画した研究に必要な装置を配備し、各実験で活用できている。・これまで実施した研究成果の一部について国内外の学術学会大会にて発表を行った。他の研究者等からの意見・指摘を鑑み順次論文執筆に繋げていく予定である。平成28年度の計画の通り実験室環境下での一過性運動負荷実験(研究1)を遂行し完了できた。日常生活下における介入実験(研究2)についても計画通り開始できたため。さらに、これまでの研究成果の一部を学術学会大会にて発表することで研究成果の公表も遂行できている。平成29年度は、本研究課題を遂行するため次の活動を行った。・前年度より開始した日常生活下における介入実験(研究2)を継続・完了した。具体的には、青壮年女性22名を対象とし、日常身体活動介入群と対照群による12週間のランダム化比較試験を実施した。介入群は、日常生活下にて任意の強度以上の活動時間を表示できる身体活動量計を用いて血中乳酸閾値強度以上の活動(≧LTPA)時間を積算することを目標とされた(目標時間は年齢毎に160-180分/週で設定)。一方、対照群は歩数が表示される活動量計を装着するが身体活動習慣を変容させないよう教示された。将来の運動器症候群の罹患と関連する全身持久力や筋力、身体組成といった身体的体力ならびに血液検査値について介入効果を検討した。介入群の目標≧LTPA時間のコンプライアンスは高かった(平均99%の目標時間を充足)。≧LTPAおよび中等度活動時間に有意な交互作用(群×期間)が認められ、介入群で有意に増加していた(5.4±3.8→24.3±5.3分/日, 28.6±17.3→41.9±10.4分/日)。全身持久力を反映する漸増運動負荷試験時に評価された乳酸閾値強度も同様に介入群のみで有意に増加した(5.0±0.9→5.8±0.9 METs)。本結果より、任意の強度を表示できる活動量計を用いることで日常生活下にて乳酸閾値強度以上の身体活動を積算できると考えられた。また、そのような身体活動の変容は、将来の運動器症候群の予防に繋がる身体的体力を向上させ得ると示唆された。本介入法は、青壮年期において将来に亘る運動器症候群予防に寄与する身体活動条件を担保した実践的日常身体活動促進法の開発に応用できると考えられた。・これまで得られた研究成果の一部について国際学会大会にて発表を行った。また、これまでの一部の成果に関して、原著論文を執筆し投稿した(査読中)。青壮年期において将来の運動器症候群予防に資する適切な身体活動ひいては身体的体力(体組成を含む)を獲得できる日常身体活動促進法の開発の基盤的研究として,青壮年女性を対象に数種の実験を行い次のような知見を得た.乳酸閾値強度(LT)の有酸素性運動後に骨形成マーカーが高値を示し,骨代謝に好影響を与え得る身体活動条件(運動条件)が考えられた.日常歩数の向上は,中等度強度活動を増加し座位活動を減少させるが,諸体力を高める効果を有さない可能性が考えられた.
ラット培養心筋細胞を用いた薬剤性心筋障害の検討

本研究では研究目標を"ラット培養心筋細胞におけるin vitro心不全モデルの確立"とし、技術習得・予備実験の確立を目指した。ラット成獣心由来の単離心筋細胞の抽出、培養の具体的手順は(1)ラットをヘパリン化し、ネンブタールで麻酔して心臓を滅菌的に取り出す。(1)潅流装置に固定してHEPES buffer液、次にcollagenaseを含む液で心筋を潅流。(3)心室心筋を細切し、collagenaseとtrypsinを含む潅流液で処理後濾過する。(4)細胞浮遊液を遠心後、沈殿した細胞を再浮遊させ100mmデイッシュに分注し、培養する。ラット心筋から採取した細胞は、その形状が桿状で紋様が見えること、採取直後の桿状な形態を持つ細胞が102週間程度で総てアメーバ状の偽足を有する細胞に移行し、かつ培養皿に付着したままであることからもviableであると判定した。薬剤負荷については、画像をコンピュタに読み込んでNIHの作製したソフトを用い、収縮能(細胞の長軸・短軸の短縮率と細胞の面積の縮小度)を測定した。その結果、nor ador enaline10^<-9>10^<-5>Mの生理的濃度の範囲では、濃度非依存性に長さで80%、面積で60%の縮小率を示した。更にTHP-Adoriacineの濃度と細胞障害性の関連を検討する予備実験として各種濃度のTHP-Adoriacineを培養液に混入し、その反応をみた。がん患者に通常の治療量を投与した際のAdoriamycineの血中濃度は510ng/mLであるので、110^3ng/mLに調整したAdoriamycineを培養液に混入し、24時間、48時間、72時間で顕微鏡的に観察した。その結果24時間目では顕微鏡での観察上は目立った変化はなかったが、48時間目には全ての培養更に於いて一部の細胞が培養皿から遊離し、72時間目には1/3程度が底面から剥離・浮遊した。Doxorubicin(以下DXRと略す)に代表されるAnthracycline系抗ガン剤の副作用として心毒性があるが、従来の報告に依ればDXRの心筋細胞DNAにに対する直接的な障害は否定的で、むしろ細胞膜破壊やミトコンドリアの障害、カテコーラミンとの関連等が示唆されている。本研究では“Anthracycline系抗ガン剤の心毒性では、心筋細胞壊死に先だって心筋細胞のmRNAの異常により不顕性収縮障害を呈した後、臨床的に明らかな心筋障害が成立する"との仮説をたてて心筋障害の予防を最終目標とし、平成7年度の研究はラット培養心筋細胞における“in vitro心不全モデル"の確立を目標に行った。(2)灌流装置に固定してHEPESbuffer液、次にcollagenaseを含む液で心筋を灌流。(3)心室心筋を細切し、collagenaseとtrypsinを含む灌流液で処理後濾過する。収縮障害の検出は、培養心筋細胞に直流電気刺激を持続的に与えて収縮させ、細胞のviabilityの変化・収縮能の消失過程を検討することにより行う予定であった。

ラット心筋から採取した心筋は、その形状が桿状で文様が見えること、採取直後の桿状な形態を持つ細胞が数日以内に総てアメーバ状の偽足を有する細胞に移行し、かつ培養皿に付着したままであることからもviableであると思われる。しかし細胞収縮は観察されず、希釈したカテコーラミンを培養液に付加しても、むしろ細胞壊死が促進されるだけである。現在かつての協同研究者(米国在住)に手紙で問い合わせたり、文献を検討して問題点の克服に苦慮しているところである。本研究では"Anthracycline系抗ガン剤の心毒性では心筋細胞壊死に先だって不顕性収縮障害を呈した後、臨床的に明らかな心筋障害が成立する"との仮説をたてて心筋障害の予防を最終目標とし、当面の研究目標を"ラット培養心筋細胞におけるin vitro心不全モデルの確立"とした。ラット成獣心由来の単離心筋細胞の抽出、培養の具体的手順は(1)ラットをヘパリン化し、ネンブタールで麻酔して心臓を滅菌的に取り出す。(1)潅流装置に固定してHEPES buffer液、次にcollagenaseを含む液で心筋を潅流。(3)心室心筋を細切し、collagenaseとtrypsinを含む潅流液で処理後濾過する。(4)細胞浮遊液を遠心後、沈殿した細胞を再浮遊させ100mmデイッシュに分注し、培養する。ラット心筋から採取した心筋は、その形状が棹状で紋様が見えること、採取直後の棹状な形態を持つ細胞が10日2週間程度で総てアメーバ状の偽足を有する細胞に移行し、かつ培養皿に付着したままであることからもviableであると判定した。当初の目標とした、顕微鏡下での培養細胞の収縮状態の観察は未だ成功にに至っていないが、カテコーラミン投与により細胞が収縮し、その画像をコンピュタに読み込んでNIHの作製したソフトを用い、収縮能(細胞の長軸・短軸の短縮率と細胞の面積の縮小度)を測定した。その結果、noradorenaline10^<-9>10^<-5>Mの生理的濃度の範囲では、濃度非依存性に長さで80%、面積で60%の縮小率を示した。本研究では"Anthr acycline系抗ガン剤の心毒性では心筋細胞壊死に先立って不顕性収縮障害を呈した後、臨床的に明らかな心筋障害が成立する"との仮説をたてて心筋障害の予防を最終目標とし、当面の研究目標を"ラット培養心筋細胞におけるin vitro心不全モデルの確立"とした。(4)細胞浮遊液を遠心後、沈殿した細胞を再浮遊させ100mmデイッシュに分注し、培養するラット心筋から採取した細胞は、その形状が桿状で紋様が見えること、採取直後の桿状な形態を持つ細胞が10日2週間程度で総てアメーバ状の偽足を有する細胞に移行し、かつ培養皿に付着したままであることからもviableであると判定した。THP-Adoriacineの濃度と細胞障害性の関連を検討する予備実験として各種濃度のTHP-Adoriacineを培養液に混入し、その反応をみた。がん患者に通常の治療量を投与した際のAdoriamycineの血中濃度は510ng/mLあるので、1,10、100、1000ng/mLに調整したAdoriamycineを培養液に混入し、24時間、48時間、72時間顕微鏡的に観察した。
前頭前野プライミング刺激による意欲の改善と運動訓練の効率化

当研究の目的は、脳卒中後意欲減退を呈し訓練効果が低下している患者を対象に、背外側前頭前野のプライミング刺激と訓練の組み合わせという新たな手法で、意欲を改善させ、その後行う訓練効果を高め、機能回復を図ることである。平成28年度には、少数の健常者にて両側背外側前頭前野の刺激が意欲や気分に与える影響を確認した。今後は患者で前頭前野刺激の効果を確認する予定である。これまで、どのような訓練や脳神経刺激の組み合わせが回復を促すか、という観点で、新たな訓練や刺激法の開発が行われてきた。一方、訓練効率や回復の程度は患者の訓練に対する意欲に少なからず左右されるという問題があった。これまでは、訓練効果をあげ、機能回復させ、それを患者にフィードバックすることで、自然に意欲改善させていくことはできたが、直接的に意欲減退に介入する効果的な方法はなかった。本研究では、前頭前野刺激という方法で直接的に患者の意欲に介入する点が特色である。また、前頭前野刺激をプライミングとして用い、その後機能訓練を行うことで、訓練効果への影響を明らかにするという点が新しい。本研究のように、意欲改善とともに機能回復させる介入法についての報告はこれまでにない。よって、本研究の手法は新たなリハビリテーション法となり、関連する研究において重要な意義をもつと思われる。本研究の結果、脳卒中後意欲減退を呈する患者において、意欲を改善させると同時に、歩行機能回復をもたらすことで、介助が必要な患者にとってADL向上、及び生活の質(QOL)向上がもたらされると期待される。運動機能回復・ADLの向上だけでなく、意欲改善も図ることができれば、障害発症後引きこもりがちな患者において、患者の社会参加や再就労も可能となると考えられ、高齢化社会の日本において、社会の活性化という点でも本研究の意義は非常に大きいと考える。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
顎関節症の鑑別診断および病因診断に関するエキスパートシステムの開発

顎関節症は顎関節、咀嚼筋の疼痛や運動障害をはじめ、耳鳴や耳痛等の耳症状、頭痛、肩こりなど顎顔面・頭頸部領域に様々な症状を呈する疾患であり、顎関節症とこれに類する症状を呈する他の疾患との鑑別診断が重要である。またその成因として、咬合異常や精神的ストレス、ブラキシズムなど複数の因子の関与が考えられており、治療にあたっては病因の診断が必要となる。これらの診断を的確に行うためには、多数の情報を統合し判断する豊富な知識、経験を要する。そこで本研究課題では、顎関節症の識別診断および病因診断を客観的に遂行するためのエキスパートシステムを開発することを目的とし、エキスパートシステムに利用しうる診断基準を確立するため、顎関節症患者の臨床症状の発現様式、成因の異なる患者群でのこれらの特徴、また咬合力分布を指標として患者群での咬合因子の役割を検索した。その結果、研究期間内において以下の結論を得た。1)顎関節症の各種の臨床症状の発現率、他の症状との併発率ならびに関連性を統計的に検討した結果、顎関節症患者では一定の発現様式が存在した。これから臨床症状から見た鑑別診断の指標を抽出することができた。2)歯列上の咬合力分布を感圧フィルムDental Prescale50を用いて検索した結果、各歯の咬合面上に発現する咬合力分布は、咬合力の大きさに関わらずほぼ一定であること、正常者では歯列上の咬合力はほぼ左右対称に分布すること、一方、顎関節症患者では正常者における咬合力の左右対称的分布から逸脱した分布が認められることが明らかになった。これから歯列上咬合力分布の左右対称性に基づく咬合因子は、顎関節症の病因診断の一つの指標として用いることが可能であるものと推察された。購入したソフトを用いて、これらの知見に基づく診断エキスパートシステムを、現在開発中である。顎関節症は、顎顔面領域に様々な症状を呈する疾患である。従って顎関節症と類似疾患との鑑別診断が必要である。また、その成因として咬合異常や心因性ストレス、ブラキシズムが考えられており、治療に際しては病因診断が重要である。これらの診断を正確に行うためには、多数の情報の統合および的確な判断を要し、必ずしも容易ではない。本研究の目的は、顎関節症の鑑別診断、病因診断を客観的に行いうる診断エキスパートシステムの開発である。平成6年度、当科に新たに来院した約200名の顎関節症患者について、著者らが開発したプロトコールに基づき、その病歴、臨床症状をデータベースに新規に入力した。これまでの蓄積した約500症例のデータと併せることにより、臨床的に有用なデータベースが構築された。これを用いて咬合状態と臨床症状、隣接疾患と顎関節症との関連について種々の分析を試みた。その結果、前歯部開咬を有する顎関節症疾患では、一般的な被蓋関係を有する患者群と比較し、顎関節痛が有意に多く、一方咬筋部圧痛の有症率が有意に少ないことが明らかになった。これは顎関節症の発症メカニズムにおいて、歯列上の咬合点分布や顎顔面形態などの生体力学的要因が関与していることを示す。また上記来院患者の耳鳴、耳痛、耳閉感、目眩等の耳鼻科的症状を精査したところ、耳鳴を有する患者では有症側の聴力低下が多く認められ、一部症例では顎関節症症状の消退とともに聴力の回復を示した。しかし両側性感音性難聴が認められた耳鳴症例では、顎関節症症状消退後も耳鳴聴力に関しては明らかな変化は認められず、顎関節症に伴う耳症状とその他に原因を有する耳症状との鑑別を行う上での指標となりうる。次年度は、これらの知見をもとに診断基準を確立し、今年度購入したシェルを用いてエキスパートシステムを構築する。

これから歯列上咬合力分布の左右対称性に基づく咬合因子は、顎関節症の病因診断の一つの指標として用いることが可能であるものと推察された。購入したソフトを用いて、これらの知見に基づく診断エキスパートシステムを、現在開発中である。本研究は、顎関節症の鑑別診断および病因診断を客観的に遂行するためのエキスパートシステムを開発することを目的としている。2年目の平成7年度においては、データベースならびに診断エキスパートシステム構築のためのシェルをとなるエキスパートシステム構築ツール:大創玄/TB(エ-・アイ・ソフト社・PC版)を導入し、エキスパートシステムの開発に着手した。今回、構築ツール導入にあたっては、汎用性ならびに操作性を考慮し、当初計画したUNIX版ではなく、PC版ソフトとした。特徴としては、著者らの持つ顎関節症に関する知識を表形式で入力することが可能であり、知識獲得に要する工程を削減することができる。診断基準の確立のためのデータベース構築にあたり、本年度は顎関節症患者群と顎口腔機能に機能異常とその既往を認めない正常者群を被験者として、咬合時の歯列上での咬合力分布に関して、検索した。咬合力の記録には、マイクロカプセル化した発色剤と顕色剤とからなる感圧フィルムであるDentalPrescale50を用いた。その結果、各歯の咬合面上に発現する咬合力分布は、中等度の咬みしめを行わせた際には、咬合力の大きさに関わらず、ほぼ一定であることが明らかになった。さらに正常者での最大咬みしめ時、各歯に加わる咬合力は第2大臼歯で最も大きく、前方歯になるに従い減少した。また歯列の左右各側に作用した咬合力の左右的対称性を検討したところ、その平均は9.3±6.7%であり、ほぼ左右対称に分布した。この歯列上での咬合力分布は正常被験者に共通して認められた。一方、顎機能異常者群12名では平均16.3±11.0%と有意に大きく、咬合力の左右対称であることが正常咬合の重要な要件であることが示された。顎関節症は顎関節、咀嚼筋の疼痛や運動障害をはじめ、耳鳴りや耳痛等の耳症状、頭痛、肩こりなど顎顔面・頭顎部領域に様々な症状を呈する疾患であり、顎関節症とこれに類する症状を呈する他の疾患との鑑別診断が重要である。またその成因として、咬合異常や精神的ストレス、ブラキシズムなど複数の因子の関与が考えられており、治療にあたっては病因の診断が必要となる。これらの診断を的確に行うためには、多数の情報を統合し判断する豊富な知識、経験を要する。そこで本研究課題では、顎関節症の鑑別診断および病因診断を客観的に遂行するためのエキスパートシステムを開発することを目的とし、エキスパートシステムに利用しうる診断基準を確立するため、顎関節症患者の臨床症状を発現様式、成因の異なる患者群でのこれらの特徴、また咬合力分布を指標として患者群での咬合因子の役割を検索した。その結果、研究期間内において以下の結論を得た。1)顎関節症の各種の臨床症状の発現率、他の症状との併発率ならびに関連性を統計学的に検討した結果、顎関節症患者では一定の発現様式が存在した。これらから臨床症状から見た鑑別診断の指標を抽出することができた。2)歯列上の咬合力分布を感圧フィルムDental Prescale 50を用いて検索した結果、各歯の咬合面上に発現する咬合力分布は、咬合力の大きさに関わらずほぼ一定であること、正常者では歯列上の咬合力はほぼ左右対称に分布すること、一方、顎関節症患者では正常者における咬合力の左右対称分布から逸脱した分布が認められることが明きらかになった。
世界文学と人文教育―理論的検討と教育現場での実践

本研究の課題は(1)近年の文学研究において優勢な「世界文学」の概念と枠組みを再検討することである。また(2)日本の大学教育において「世界文学」の枠組が果たしうる役割を検討すること、さらに(3)実際に大学の授業で「世界文学」の枠組を用いた実験的授業を実施し、(1)(2)へのフィードバックを行うことである。研究成果の概要としては、(1)「世界文学の文脈における日本文学」という主題に絞り込み、海外の日本文学研究者との共同研究を行ったこと、(2)研究代表者と分担者で勤務校において共同授業を計2セメスターと1クォーター行い、今日の大学生にどのように文学教育を行うべきを実践的に検討したことにある。平成26年度、本研究『世界文学と人文研究』は以下の研究活動を行った:(1)代表者と分担者全員で研究会を開き(2014年5月30日、6月27日、7月1日、10月10日、11月14日、12月12日、2015年1月28日、いずれも於埼玉大学)「世界文学/各国文学」「文学研究/文化研究」「専門教育/教養教育」などの鍵概念に関する最新の文献について報告・討論を行った。また、代表者・分担者の最近の取り組みについても報告を行い、討論を行った。(2)平成27年度の埼玉大学で「世界文学と人文教育」の観点を取り込んだ授業を行うべく、授業コンセプト、具体的内容について議論を行い、シラバス作成を行った。なお、この授業は「欧米文学・文化概説」として平成27年度前期・後期、埼玉大学基盤科目(全学教育で開講されている。(3)「世界文学と人文教育」の主題を深めるべく、自らの専門分野に関連する学術報告を行った。主なものとしては、野中進「プラトーノフの長編小説『チェヴェングール』における状況の直喩」(原文ロシア語)、第8回国際プラトーノフ会議、2014年9月25日、於世界文学研究所(モスクワ);野中進「アンドレイ・プラトーノフの創造的進化における叙情性と反叙情性の相克(『かつて愛し合った者たち』他)」日本ロシア文学会第64回全国大会、2014年11月1日於山形大学、がある。(4)関連する活動として、日本学術振興会外国人招へい(短期)でダニエラ・ヴァシッチ准教授(ベオグラード大学・セルビア)を招き、本研究の共催として講演会を実施した(2015年3月4日、於埼玉大学)。ヴァシッチ教授と「世界文学と人文教育」について議論を交わした。以上のように、世界文学をめぐる理論的問題の検討とともに、その検討結果を実際の教育の現場に生かし、新しい文学教育の実現を目指すという、本研究計画の目標に即した活動を進めることができたと思われる。2015(H27)年度はおおよそ以下の研究実績を得た:(1)「世界文学」を主題にした実験的授業を行った(野中・松原)。当該年度前期と後期に共同で授業を行った。とくに後期では他の研究分担者(大久保・杉浦)や海外研究協力者マルギット・ユーリカス(タリン大学)にもご担当いただき、「世界文学」という切り口を強調したかたちでの文学の授業を行った。結果的に、「世界文学」という観点が大学の授業において有効である(学生の新しい関心を引き出せる)ことが確認されたように思われる。次年度も同様な共同授業を行い、より効果的な文学教育のあり方を検討する。(3)海外の研究者を招へいし、「世界文学の中の日本文学」という研究領域の開拓を行った。当該年度はタリン大学(エストニア共和国)のマルギット・ユーリカス准教授を招へいし、「エストニアにおける俳句」という講義を行っていただくとともに、現代における文学教育の在り方について意見交換を行った。「世界文学と人文教育」という研究分野を日本で発展させていく上で、「世界文学の中の日本文学」という領域開拓が有効であることが確認されたように思われる。というのも、日本人学生にとって最も身近な文学はやはり日本文学であり、その日本文学を新しい視座から見るようにさせる、という教育方針は一定の有効性を有するからである。来年度以降も重要な研究分野として重視している。(4)その他の研究業績(学会報告、論文など)について詳細は業績欄に記した。(1)世界文学を観点とした共同授業を実践したことで、「理論的検討と教育現場での実践」というプロジェクトの課題を果たしつつある。(2)「世界文学の中の日本文学」という研究領域を開拓したことで、日本における世界文学研究/教育の具体的なあり方を得つつある。平成28年度は事業最終年度であり、当初の計画に基づき、以下のような総括的な研究を行った。(1)世界文学の文脈で読む日本文学の研究:前年度に引き続き、外国の日本文学研究者を招いて、「世界のなかの日本文学」に関するセミナー・講演会を開催した(9月9日、カリーナ・セヴリューク「ベラルーシにおける日本文学研究について」於埼玉大学;11月29日、ユルギタ・イグノティエネ「リトアニアにおける日本文学研究について」於埼玉大学)。このプロジェクトの成果は以下の論集にも収められた:野中進他編『世界のなかの日本文学ー旧ソ連諸国の文学教育から』(埼玉大学教養学部リベラルアーツ叢書、2016)。(2)研究チームによる実験的授業の実践:前年度に引き続き、研究代表者および分担者で行った(埼玉大学)。

共通のコンセプトを立て、毎回話し合いながら、文学離れの著しい大学生たちをいかに文学に関心を持たせるかについて試行錯誤を行った。文学とそれ以外の領域(思想・美術・建築)の対比、また近代という時代性と小説ジャンルのつながりなどに学生の注意を向けることで、文学への関心を高められることが分かった。(3)研究代表者が9月20日、サンクトペテルブルグ大学の学会「ロシアー日本哲学会議」にて学術報告「表現はいかに形を得て、人を慰めるかーアンドレイ・プラトーノフの手紙の一節から」を行った。この学会は、ロシアと日本の哲学・文学研究者がそれぞれの文化の視点から相手国の文学・思想について考察を行うという趣旨のものであり、本研究プロジェクトの趣旨に適した学会であった。研究代表者は、ロシアの作家アンドレイ・プラトーノフの特異な表現について世界文学的な視点から考察を試みた。全体として、文学研究と人文教育のあるべき接点について考察し、十分な実績を上げることができたと考えられる。本研究の課題は(1)近年の文学研究において優勢な「世界文学」の概念と枠組みを再検討することである。また(2)日本の大学教育において「世界文学」の枠組が果たしうる役割を検討すること、さらに(3)実際に大学の授業で「世界文学」の枠組を用いた実験的授業を実施し、(1)(2)へのフィードバックを行うことである。研究成果の概要としては、(1)「世界文学の文脈における日本文学」という主題に絞り込み、海外の日本文学研究者との共同研究を行ったこと、(2)研究代表者と分担者で勤務校において共同授業を計2セメスターと1クォーター行い、今日の大学生にどのように文学教育を行うべきを実践的に検討したことにある。本研究では、三つの目的をあげている:(1)世界文学/各国文学の相関の方法論的検討、(2)文学研究/文化研究の比較文化論的調査、(3)専門教育/教養教育の相関に関する実践的提言、である。(1)については定期的な研究会を開くことで果たすことができた。(2)については日本学術振興会外国人研究者招へい(短期)事業でダニエラ・ヴァシッチ准教授をお招きし、セルビアにおける「世界文学と人文教育」について議論することによって果たすことできた。(3)については平成27年度の実験的授業の設計、シラバス作成という形で行うことができた。以上の理由から、当該年度において「おおむね順調に進展している」と判断される。2016(H28)年度は最終年度であるので、以下の方針に沿って重点的に行う:(1)前年度に引き続き、世界文学を主題にした授業を行い、人文教育におけるその有効性を検証する。(2)「世界文学の中の日本文学」を特に強調し、成果報告集を出版する。(3)引き続き海外の文学研究者(とくに日本文学研究者)を招へいし、世界文学と人文教育に関する世界の動向を探る。(4)プロジェクト全体の成果報告集を作成する。文学理論、ロシア文学今後は以下の活動を柱に、本研究を推進する予定である:(1)埼玉大学で行っている実験的な授業のデータ作成・収集(配布資料、学生アンケートなど)とその分析(2)外国の文学教育研究者を招へいし、文学教育に関するセミナーや国際学会パネルを組織する。(3)代表者と分担者で「世界文学と人文教育」に関する論文を執筆し、成果報告集を準備する。研究代表者が出席を予定していた国際会議(台湾)が他の学会と重なり、出席ができなかったため。
抗平滑筋ミオシン抗体シンチグラフィによる解離性大動脈瘤の画像診断法の開発

マウスを用いて平滑筋ミオシンに対するモノクロナール抗体産生ハイブリドーマを作成し、ヒト平滑筋ミオシンに特異的に反応するモノクロナール抗体(抗SM-MAb)を精製しその有用性をに発表した(Circulation Vol94,1996)。この抗SM-Mabがラットの大動脈平滑筋と特異的に反応することを免疫組織染色にて認識した。次にラットの大腿動脈よりguide wireを腹部大動脈内に挿入し、開腹下に腹部大動脈を鉗子でguide wireごと圧迫操作することにより血管中膜平滑筋層に及ぶ動脈壁の解離損傷を顕微鏡で確認し、実験的大動脈解離を作成した。この実験的大動脈解離ラットにI-125で標識した抗SM-Mabを投与し、4時間後と48時間後に屠殺して各臓器を摘出して、組織1gあたりのI-125のカウントを比較しオートラジオグラフィによるイメージングを行った。大動脈解離部のカウントは、正常部に比べ高値で、オートラジオグラフィ上、損傷部にI-125の強い集積を認める大動脈解離の画像の作製に成功し第44回心臓病学会で報告した。次に体内クリアランスに優れた抗SM-MAbのFabフラグメントをパパイン処理にて作成し、同様にI-125で標識し、大動脈解離ラットに投与して、1時間後と6時間後のbiodistribution studyと大動脈のオートラジオグラフィを施行した。大動脈の解離部のカウントは、正常部に比べ6時間後に高値でオートラジオグラフィ上、損傷部にI-125の強い集積を認める大動脈解離の画像化に成功し第36回核医学学会で報告した。解離性大動脈瘤の画像化での有用性が確認された抗SM-MAb FabにクロラミンT法でI-131を標識し実験的大動脈解離ラットに投与して1時間後と6時間後にシンチカメラでstatic収集を行った。6時間後にin vivoラットの大動脈解離部に一致したI-131の集積像をシンチグラフィ上で画像化することに成功し,第61回日本循環器学会総会で発表した。
月経周期を考慮した体組成管理法の開発

成人女性は月経周期を有し,約一ヶ月周期で女性ホルモン濃度が大きく変動する.本研究は,月経周期に伴う体重・体組成の変化および運動時の脂質代謝への影響を観察することによって,月経周期のフェーズを利用した体組成管理法を開発することを目的とした.黄体期は体水分量および体脂肪量の増加によって体重の増加が引き起こされたが,一方で脂肪分解が促進し,有酸素運動を行うことで効率的に体脂肪を減少させる可能性が考えられた.このことから,月経周期のフェーズを考慮して運動頻度を変えることで体組成の変化に影響を与える可能性が示唆された.本研究では、月経周期に伴う体重、体水分量および脂質燃焼効率の変化を総合的に観察し、「月経周期を考慮した体組成管理法の開発」の可能性について検討した。正常な月経周期を有し、事前のアンケートで「月経周期による体重の変化を自覚する」と回答した女性8名を対象とした。被験者は椅坐位安静を20分保った後に、最大酸素摂取量の60%強度の自転車運動を30分間実施した。運動後、さらに60分間の椅坐位安静を保った。実験は1週間に1回の頻度で計4回実施し、エストラジオール(E2)とプロゲステロン(P)濃度から、月経期、排卵期、黄体期を判別した。実施順序はランダムとした。体組成および体肢各部位の細胞内外体液量は、多周波部位別生体電気インピーダンス法を用いて測定した。採血は、運動前、運動後、運動30分後、運動60分後に行い、生化学的指標として性ホルモン(E2、P)、脂質代謝関連物質(遊離脂肪酸、カテコールアミン)および体水分調節関連物質(レニン活性、アルドステロン)を分析した。さらに呼吸代謝システムを用いて、呼気ガスを分析し、呼吸交換比を用いて脂質燃焼量を算出した。体重は、8名中6名が黄体期に最も高い値を示した。安静時のレニン活性とE2およびPに有意な相関関係が認められた(E2;p<0.42, P;p<0.50)。運動中のアドレナリン、ノルアドレナリン、遊離脂肪酸および脂肪燃焼量は、排卵期に最も高値を示したが、各フェーズ間での有意な差は認められなかった。以上のことから、黄体期の体重増加は水分量による可能性が高いことが示唆された。本研究では、月経周期のフェーズによる体脂肪減少量を比較するため、卵胞期と黄体期で頻度が異なるトレーニングプログラムを実施し、その有効性を検討した。なお、本実験は平成28年度に予定しているトレーニング実験のパイロット研究として実施した。正常な月経周期を有する女性8名(年齢19.9±1.0歳、身長160.8±4.5cm、体重54.2±5.4kg、体脂肪率26.6±5.0%)を対象とし、FP-T(卵胞期に頻度を高める)群4名とLP-T(黄体期に頻度を高める)群4名にランダムに群分けした。FP-T群は卵胞期に週3回、黄体期に週1回、LP-T群は卵胞期に1回、黄体期に週3回、8週間のトレーニングを実施した。運動内容は、50%HRR強度、30分間の自転車運動であった。トレーニング前後の体重は、それぞれFP-T群トレーニング前52.4±1.2kg、トレーニング後52.5±1.3kg、LP-T群55.6±4.7kg、トレーニング後54.8±4.6kgであり、両群ともにトレーニング前後で有意な差は認められなかった。しかしながら、トレーニング前後の体脂肪率の変化量は、それぞれFP-T群ー4.3±5.3%、LP-T群ー0.3±2.1%であり、LP-T群と比較してFP-T群において有意な減少が認められた。以上のことから、月経周期のフェーズによってトレーニング頻度を変えることで体組成の変化に影響を与える可能性があると示唆された。今後は、被験者数を追加し、性ホルモンや食事によるエネルギー摂取量との関連性についても合わせて検討すべきであると考えられた。平成27年度は、「月経周期を考慮した体組成変化に貢献するトレーニング条件の検討」に関するパイロット研究を実施した。それによって、月経周期を考慮した体組成管理法開発の妥当性を確認することができた。しかしながら、被験者の選定が難航したため、当初の計画よりもやや遅れている。本研究は,月経周期を考慮した体組成管理法を開発することを目的として,月経周期と体重,体水分量の増減,脂質燃焼効率との関連性の検討(平成26年度),月経周期を考慮した体組成変化に貢献する運動条件の検討(平成27年度)について研究を進めてきた.その結果,性ホルモン濃度の高い黄体期には,卵胞期に比べて体重,体水分量が増加することや運動後の血中ノルアドレナリン濃度が高値を示すことが観察され,月経周期のフェーズによって体組成や運動時生理反応が変化することを確認した.また,8週間の有酸素運動(HRR50%,30分間)の実施は,黄体期よりも卵胞期に運動頻度を高める条件において体脂肪率が有意に減少した.以上のことから,フェーズを考慮して運動頻度を変えることで体組成の変化に影響を与える可能性があることが示唆された.これらの研究成果については,国内外の学会において一般発表およびシンポジウムで発表した.また,学術雑誌の研究資料としてデータを公表している.