hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞期熱帯熱マラリア原虫の培養系の確立

本研究では、肝細胞期熱帯熱マラリア原虫で発現量の多い遺伝子産物のプロモーター領域を用いて緑色蛍光タンパク質(GFP)で標識した熱帯熱マラリア原虫を作成し、肝細胞期原虫の簡便な検出方法を構築することを最初の目的とし、さらに、この方法を用いてマラリア原虫の肝細胞への感染率の定量化を行うとともに、感染効率のよい培養条件を検討することで、未確立の肝細胞期熱帯熱マラリア原虫の培養系の確立を目指した。初年度は、肝細胞に感染するスポロゾイト期を形成することを実験的に確認した2種類の熱帯熱マラリア原虫株に対して遺伝子導入を行い、Elongation Factor 1(EF1)のプロモーターからGFPおよびLuciferaseを発現しているGFP安定発現熱帯熱マラリア原虫およびLuciferase安定発現熱帯熱マラリア原虫を作成し、これらのマラリア原虫が、赤血球期においてもGFPおよびLuciferaseを発現していることを確認した。昨年度は、これらのGFP安定発現熱帯熱マラリア原虫ゲノムへの発現カセットの組み込みを図ったが、6ヶ月以上にわたり培養を継続しているにもかかわらず、現在のところ、組み込みはみられない。そこで、最近、新しく開発されたpiggyBacトランスポゾンの原理を利用した迅速にゲノムへの組み込みができる遺伝子導入法に方法を変更し、あらたにプラスミドを構築し2種類の熱帯熱マラリア原虫に遺伝子導入を行った。さらにEF1に加え、肝細胞期原虫に発現するHeat Shock ProteinのプロモーターからGFPおよびLuciferaseを発現するコンストラクトを新たに作成した。これらのコンストラクトの薬剤選択マーカーは、最終的に薬剤スクリーニングにも使用することを考慮して、最初のコンストラクト(human DHFR)とは異なるもの(BSD)を用いている。本研究の中間目標は、肝細胞期に発現量の多い遺伝子産物のプロモーター領域を用いて緑色蛍光蛋白質(GFP)で標識した熱帯熱マラリア原虫Plasmodium falciparumを作成し、肝細胞期原虫のin vitroでの簡便な検出方法を構築することである。最終的目標は、GFPを発現するマラリア原虫を用いて、肝細胞への感染率の定量的な観察を行うとともに、感染効率のよい培養条件を検討することで、未確立の肝細胞期熱帯熱マラリア原虫の培養系の確立を目指すことである。本年度は、肝細胞期熱帯熱マラリア原虫のトランスクリプトーム解析を行う予定であったが、準備段階において、他研究機関から近縁種であるP.yoeliiの肝細胞期マラリア原虫を用いたトランスクリプトーム解析の結果が発表されたため、この結果を参照することで初期のステップを省略した。P.yoeliiの肝細胞期マラリア原虫のトランスクリプトームから、2種のマラリア原虫に共通して見られる分子であるHeat Shock ProteinとElongation Factorのプロモーターを肝細胞で活性であるプロモーターとして選び、肝細胞期を含む全ステージの熱帯熱マラリア原虫でGFPを発現させるプラスミドを構築した。肝細胞に感染するスポロゾイト期を形成することを実験的に確認した熱帯熱マラリア原虫株2株(NF54株とAMB47株)に対して遺伝子導入を行い、Elongation FactorのプロモーターからGFPを発現しているGFP安定発現熱帯熱マラリア原虫を作成した。これらのマラリア原虫は、赤血球期においてもGFPを発現していることが確認できた。ゲノムへの挿入を行うため、培養を継続している。
立体的にかさ高い非対称ホスフィンの合成及びその遷移金属錯体の触媒活性

作年度の研究において,立体的に嵩高い非対称ホスフィン,(2-diphenylphosphinophenyl)-1-naphthyl,を補助配位子とするパラジウム錯体を触媒として用いると,アリル位置換反応において特異な選択性を示すことを明らかにした.本配位子は,不斉配位子MOPと類似の構造を有しており,アキラルなMOPとみなすことができる.このコンセプトを拡張し,本年度はBINAPと類似の構造を有するジホスフィン配位子,2,2′-bis(diphenylphosphino)-1,1′-biphenyl(dpbp)の遷移金属錯体触媒への応用を検討した.Dpbpはトリアリール2座ホスフィン配位子の非常にまれな例であり,特異な電子的効果が期待できる.実際,dpbpをパラジウム触媒アミノ化反応,パラジウム触媒Grignard cross-coupling,ロジウム触媒ボロン酸のマイケル付加反応に応用したところ,従来用いられてきたdppe,dppbといった2座ホスフィン配位子を有する触媒に比べて,触媒活性,選択性において大きな改善が認められた.またdpbp-Pb錯体は,当研究室で最近見い出された,2-bromo-1,3-butadiene類を出発原料とする官能化アレンの触媒適合性反応においても優れた触媒となる.触媒としてdppe,dppb,dppfなどのパラジウム錯体を用いると,非常に低い活性しか得られなかったが,dpbp-Pd種は,非常に効率良い触媒作用を示した.当研究室で開発されてきた光学活性ホスフィン配位子MOPは、不斉反応への応用を主眼において開発されてきたものであるが、MOPのパラジウム錯体を触媒とする求核剤によるアリル位置換反応においては、従来の定説にあてはまらない異常な選択性を示す。すなわち、通常のホスフィン配位子を用いた従来の系においては、脱離基の位置にかかわらず共通の中間体を経由して、linear型の生成物をメインに与えるのに対し、MOPを用いると基質における脱離基の位置が中間体において記憶され、出発原料の選び方によって異なった位置への求核攻撃が起こる。この現象は、Memory effectと呼ばれ、近年、パラジウムの化学において非常に注目を集めている。この現象の発現機構に関する研究、および、Memory effectの選択性の向上を目指して、MOP類似の構造を有するいくつかの新規アキラルホスフィン配位子、(2-diphenylphosphinophenyl)aryl(aryl=phenyl,1-naphthyl,9-anthracenyl)を合成し、パラジウム触媒によるアリル位置換反応への応用を検討した。その結果、Memory effectの発現の為には、arylとして立体的に嵩高い置換基が必要なことが確認された。基質として選択的に重水素化したcycloalkenyl esterを用いた実験において、9-anthracenyl基を持つホスフィンを用いた場合には、最高93%の割合で脱離基の位置が保存された生成物を与えることがわかった。この保存性は、従来報告されていた価を大きく上回る、現在までの最高値である。作年度の研究において,立体的に嵩高い非対称ホスフィン,(2-diphenylphosphinophenyl)-1-naphthyl,を補助配位子とするパラジウム錯体を触媒として用いると,アリル位置換反応において特異な選択性を示すことを明らかにした.本配位子は,不斉配位子MOPと類似の構造を有しており,アキラルなMOPとみなすことができる.このコンセプトを拡張し,本年度はBINAPと類似の構造を有するジホスフィン配位子,2,2′-bis(diphenylphosphino)-1,1′-biphenyl(dpbp)の遷移金属錯体触媒への応用を検討した.Dpbpはトリアリール2座ホスフィン配位子の非常にまれな例であり,特異な電子的効果が期待できる.実際,dpbpをパラジウム触媒アミノ化反応,パラジウム触媒Grignard cross-coupling,ロジウム触媒ボロン酸のマイケル付加反応に応用したところ,従来用いられてきたdppe,dppbといった2座ホスフィン配位子を有する触媒に比べて,触媒活性,選択性において大きな改善が認められた.またdpbp-Pb錯体は,当研究室で最近見い出された,2-bromo-1,3-butadiene類を出発原料とする官能化アレンの触媒適合性反応においても優れた触媒となる.触媒としてdppe,dppb,dppfなどのパラジウム錯体を用いると,非常に低い活性しか得られなかったが,dpbp-Pd種は,非常に効率良い触媒作用を示した.
光励起に同調した超高速複素屈折率変化に基づく分子フォトニクスデバイスの構築

我々の提案している導波モード薄膜の光励起あるいは光反応による複素屈折率変化に基づく新しい空間光変調器において、今年度は、光応答性薄膜として光誘起電子移動によって可視域にサブピコ秒で立ち上がり、10ピコ秒程度の時定数で減衰する過渡吸収を示す4,4′-ビピリジニウム・ヨージドのイオン対電荷移動錯体高分子を主に用いて、フェムト秒レーザー励起による応答を検討した。空間分解能や回折効率などの性能については、安定なフオトクロミズムを示すスピロピランを導波層に用いて検討を行った。50nmの金膜上にこの高分子薄膜をスピンコートして作成した導波モード配置でプローブとしてHe-Neレーザー(632.8nm)、書き込み光として400nmのフェムト秒レーザーを用いて、プローブ光反射強度の時間変化が光電子増倍管とデジタルオシロスコープで観測された。632.8nmでは、過渡吸収スペクトルおよびそのKramers-Kronig変換から複素屈折率の実部、虚部とも増加することがわかっている。レーザー照射前は全く吸収がないので、レーザー励起に同調して導波モードによる反射率ディップが増加し広角度側に動く。これにより反射強度が増加する。その立ち上がりは、測定系の時間分解能の1ns程度で、光誘起電子移動による過渡吸収に対応した。しかし、減衰の時定数は約3μsと現在最先端の多重量子井戸空間光変調器と同程度であり、過渡吸収から期待される値よりずっと遅かった。さらに詳しい検討が必要である。本研究では、光励起に周期した金属-有機薄膜の複素屈折率変化に基づく新しい空間光変調器の開発と高速化、応答波長の広帯域化、高効率かつ繰り返し安定な光応答材料の探索などの検討を進めている。我々は銅フタロシアニン(CuPcS)を含む導波モード薄膜用いる光変調において、オン(赤色レーザー照射による反射率の増加)は20ナノ秒以下とレーザーパルス幅であるが、オフは約3マイクロ秒と励起三重項状態寿命(30ナノ秒)より100倍程度遅いことを以前に報告した。今年度は、まず励起光強度の効果などからこの点を詳しく調べた。低パワーでは、30ナノ秒のオフ応答が観測され、反射光強度の変化が励起三重項の生成と失活によることが確認された。また反射光強度は繰り返し励起において安定に制御できた。約3マクロ秒の応答は、励起三重項の失活に伴う熱生成により屈折率実部が変化したためであることがわかった。空間分解能や他方武との感度比較については、光書込後にすぐには光に戻らない安定な画像を得ることのできるフォトクロミック色素のスピロピランを導波層に用いて検討を行った。解像度チャートをマスクに用い、355nmのナノ秒レーザーで書き込むと、約3μmの空間分解能が示された。同様な導波モード薄膜系で、および比較のため銀膜を含まないプリズム・ガラス・スピロピランドープ高分子膜系でのパルスレーザー照射前後の反射率変化の測定から、同じ強度のレーザー励起で導波モード薄膜系の方が10倍以上反射強度が変化し、本系の有用性が示された。
場面に適した行動選択の神経基盤：社会性齧歯類デグーを対象として

円滑なコミュニケーションを支える認知能力として、他者認知、意図認知、行動制御の柔軟性を取り上げ、齧歯類(デグーとラット)を対象として、これらの認知能力を測定する行動実験の提案とこれらの認知を支える脳基盤を明らかにすることを目指した。他者認知に関して、デグーは住環境を共有することによる親しさによる識別を行い、他者の視覚的手掛りを利用した選択行動をする可能性が示唆された。また、警戒音声に対するデグーの反応は、集団と単独で受信した場合で異なることから、警戒場面での行動が他者の存在の影響を受けることが分かった。行動制御の柔軟性には眼窩前頭皮質が関与することがラットを対象とした実験で明らかになった。本研究では、円滑なコミュニケーションを可能にする神経基盤の解明のため、齧歯類デグー(Octodon degus)を対象に社会行動の神経行動学的研究を行っている。本年度は以下の3項目に関して実験を実施し、成果を得た。i)前頭葉眼窩皮質の機能:円滑なコミュニケーションのためには、場面に応じて最適な行動を選択していく柔軟性が要求される。本研究では、前年度確立した技術である前頭葉眼窩皮質の損傷がラットの意思決定場面での選択に及ぼす影響を検討した。一連の実験により、前頭葉眼窩皮質は報酬の価値判断は正常であったが、報酬価値の逆転に際して行動を切り替えることが出来なくなった。したがって、前頭葉眼窩皮質が柔軟性に関与しているという仮説が支持された。ii)環境モニタリング時の音声プレイバック実験:二個体または単独で環境モニタリングをさせ、一定時間後にあらかじめ録音しておいたalarm callを提示した。二個体条件では単独条件よりも刺激提示後のフリーズ時間が短かく、餌探し行動が長かった。デグーが他者の行動を認知し、環境モニタリングにおいて集団の利益を得ていることが明らかになった。iii)デグーの社会的作業記憶:社会性の高い動物では相手の行動を記憶し、これを手掛かりにして自分の行動を決定する社会的作業記憶の存在が報告されている。協力的採餌をすることが報告されているげっ歯類のデグーに社会的作業記憶が存在するか、T字迷路を用いた場所非見本合わせ課題で検証した。結果、他者の行動を手掛かりにする条件においてもチャンスレベル以上の遂行が見られた。したがって、デグーにおいても社会的作業記憶に基づく行動の決定が行われている可能性がある。ただし、独自の行動がその後の行動の手掛りとしてより優位に機能することも明らかになった。最終年度においては、行動制御の柔軟性を可能にする脳領域として前頭葉の役割を明らかにすることを目的とし、これに関する2つの研究課題について研究データの再分析と論文作成を行った。1.デグーがT字迷路場所非見本合わせ課題の遂行において、社会的手掛りを有効に使用することができるかを検討した。その結果、デグーは社会的手掛りを用いることはできるが、場所見本合わせ課題の遂行においては、自らの行動経験のほうが走路選択の優位な手掛りとなることが明らかになった。本研究内容について国内学会で発表を行い、論文再投稿準備中である。2.ラットの意思決定に及ぼす前頭前皮質損傷の効果を検討した。前頭前皮質の役割に関しては、柔軟性と衝動性のいずれに関与するか研究者間で見解が一致していない。不一致の原因として考えられる手続き上の差異を明確にし、T字迷路を用いた一連の意思決定課題の中で衝動性と固執性へのOFC損傷効果を検討した。衝動性への効果に関して、一定基準以上、遅延大報酬を選択することを確認した後、損傷手術を行い、損傷後の同課題のテストを行った。このテストにおいて損傷の効果はなかった。これに引き続き、固執性への効果を検討するために、遅延および報酬と選択走路の左右を逆転させたテストを行った。逆転テストにおいて、OFC損傷群の正答率が統制群より悪かった。よって、OFC損傷は固執性を高めるが、衝動性には影響を与えないことが明らかになった。本内容について国内および国際学会にて発表を行い、論文準備中である。上記以外の課題として、デグーの個体識別に関わる要因を検討し、視覚刺激が重要な役割を果たしていることを明らかにした。最終年度において、この理論に関して総論の一部に掲載した。この他、デグーの環境モニタリングにおける集団行動の利益に関する研究を行った。これに関して学会発表を行った。本研究はげっ歯類Octodon degusを対象とした社会性に関する神経行動学的研究である。他者認知、意図認知、行動制御の3側面が円滑なコミュニケーションを支える能力であるという仮説のもと、これらの高次認知機能に関与する脳基盤の解明を目指した。本年度は、デグーの基礎的行動データの収集と社会性に関与すると考えられる脳領域の選択的破壊技術の確立に取り組んだ。

他者認知に関して2個体間の相互作用中の行動項目の分析のみでなく、どういった社会的刺激が他者認知に必要であるかの検討を行った。その結果、接触の機会がなくとも、視覚嗅覚情報により馴染みの相手個体への接近が誘発されることが明らかになった。意図認知に関して、次年度実施するプレイバック実験の予備データを得た。集団事態と単独事態における警戒音に対する反応の分析により、集団事態の方が警戒音に対するフリーズの解除が早く、これにより環境探索量が増加することが分かった。行動制御に関して、2種の迷路実験を予定していた。まず、典型的なモリス水迷路での空間学習において、老齢個体と若齢個体の学習方略の分析を行い、行動制御の柔軟性に関する知見を得た。加えて社会行動を支える候補脳領域の損傷技術の確立も同時に進めてきた。本年度は主に前頭葉の中でも眼窩前頭皮質の損傷技術の確立を目指したが、まだ十分であるとは言えない。本年度は、これまで観察的データにとどまっていたデグーの社会的特性に関して、客観的指標を得ることができた。他者認知、意図認知、行動制御を査定するための行動実験の確立は、先行研究の不足する中で挑戦的取組みであったが、初年度にこれら3側面に関する基礎データが得られたことは、ひとつの成果であると言える。申請時における本年度の研究実施計画は、脳機能阻害技術の確立と音声のプレイバック実験の実施であった。本年度、脳損傷技術の確立に加え、当該部位の機能をラットにおいて検証することができた。本研究では、柔軟なコミュニケーションを支える脳基盤のひとつとして、眼窩前頭皮質(Orbito Frontal Cortex: OFC)を候補としていた。神経毒イボテン酸の他店投与により、OFCの脳破壊技術を確立し、行動上の効果をラットにおいて確認できた点が大きな進展である。OFC損傷により衝動性が高まるのか、または柔軟性が欠如するのかについては、先行研究で一致していなかった。OFCが柔軟な選択行動に役割を担うという我々の結果は、本研究の仮説を支持するものであった。プレイバック実験において、デグーが他者の音声および行動を認知し、自身の行動をコントロールしていることが明らかにすることができた。このことにより、デグーが集団の利益を得ていると考察できる。以上の申請時の計画に加えて、T字迷路を用いた社会的作業記憶に関する実験を行った。これにより、げっ歯類における他者の行動の認知を直接的に検証する行動実験系を確立することができたといえる。(1)特定脳領域損傷技術の確立:対象行動の脳責任部位の特定には、損傷技術の確立が必要である。まず、前頭葉眼窩皮質の損傷に関して、デグー使用数を削減するため、ラットを用いて神経毒投与部位および投与量の特定を行った。しかし、これまで申請者が行ったきた海馬破壊から予測される薬物投与量では当該部位の損傷が不十分であった。(2)社会行動を規定する要因の特定(他者認知):デグーの仲間識別のために利用可能な刺激が異なる2直線走路の選好を調べ、デグーの仲間識別に関与している刺激は何であるのかということを検証した。
新規水処理剤の創製およびそのリン吸・脱着能に関する基礎研究

我々は有機系結合剤(ポリエチレンテレフタラート)を使用し、アルミニウム系化合物であるベーマイト(BE)の造粒方法について、さらにそのリン酸吸着能について検討した。ポリエチレンテレフタラートを用いて造粒したBE-PET30Sは、リン酸吸着能を有すること、リン酸の再資源化に寄与できることを明らかとした。本研究の目的は,アルミニウム系化合物を用いた,枯渇かつ有限資源であるリンの回収および再資源化である。平成24年度は,ベーマイトを使用した新規造粒アルミニウム系化合物の創製条件およびその諸物性について評価・検討を行った。本年度(平成25年度)は,1創製した新規造粒アルミニウム系化合物によるリン酸吸着能に関する評価,2新規造粒アルミニウム系化合物によるリン酸の吸着機構の解明,3回収したリン酸の再資源化について検討を実施した。結合剤としてポリエチレンテレフタラートを用い,ベーマイトの造粒を実施した。リン酸の吸着量は,結合剤の含有率が30%のもの,また粒子径が小さいものが最も高値を示した。新規造粒アルミニウム系化合物は,リン酸吸着能を示し,その吸着量は温度依存的に増大した。また,Freundlich式およびLangmuir式に適合することが分かった。水溶液pHは,リン酸吸着に影響を及ぼすことを明らかとした。さらに,水酸化ナトリウム水溶液を使用することにより,回収したリン酸を脱着できることがわかり,少なくとも3回は繰り返し吸・脱着できることを明らかとした。本研究期間(平成24-25年度)では,ポリエチレンテレフタラートを用いることでアルミニウム系化合物であるベーマイトを造粒できることが明らかとなった。また,水酸化ナトリウム水溶液を用いることにより,リン酸の脱着が可能であることがわかり,繰り返し使用できることを明らかとした。以上のことから,環境水浄化のみならずリンの再資源化に寄与できることが分かった。平成24年度における研究計画は1新規造粒アルミニウム系化合物の創製条件の評価,2新規造粒アルミニウム系化合物の諸物性評価,3新規造粒アルミニウム系化合物のリン吸着能評価,4新規造粒アルミニウム系化合物によるリン吸脱着能評価の4点である。研究の遂行に当たり,アルミニウム系化合物の一種である酸化水酸化アルミニウム(ベーマイト,BE)に着目し,新規造粒アルミニウム系化合物の創製条件について検討を行った。粉末状吸着剤の造粒には溶媒や結合剤などが必要となることが多い。しかし,これらの造粒方法は,コストや処理時間だけでなく,粉末状吸着剤の吸着能に影響を与える。したがって,本来,結合剤を使用しない造粒方法が必要であると考えられる。(I)そこで,新規造粒アルミニウム系化合物の創製の基礎的検討として,結合剤を使用しない,圧縮法による造粒を試みた。圧縮法により創製した新規造粒アルミニウムの諸物性(示差熱分析,比表面積,表面pH,表面水酸基量,電子顕微鏡写真)について評価した。さらに,そのリン酸吸着能について評価した。(II)また,吸着剤の粒子径および強度の確保から,結合剤を使用し造粒を行った。これらについても諸物性(X線回折分析,示差熱分析,比表面積,表面pH,表面水酸基量,電子顕微鏡写真)を評価した。先の研究実績より,本年度は1新規造粒アルミニウム系化合物の創製条件の評価,2新規造粒アルミニウム系化合物の諸物性評価の2点について検討を行った。(I)圧縮法による検討:圧縮法により創製した新規造粒アルミニウム系化合物について,諸物性(示差熱分析,比表面積,表面pH,表面水酸基量,電子顕微鏡写真)およびそのリン酸吸着能について明らかとした。電子顕微鏡写真からも粉末状BEが造粒可能であることが明らかとなった。また,新規造粒アルミニウム系化合物は,リン酸吸着能を有しており,吸着速度および吸着等温線の結果からも有用なリン酸吸着剤となりうる知見を得た。(II)結合剤を使用した検討:結合剤には熱可塑性樹脂に着目し,検討を行った。1の創製条件の検討として結合剤3種(ポリエチレンテレフタラート,ポリスチレン,ポリプロリレン)を使用し,結合剤含有率および粒子径の異なる吸着剤の創製に成功した。また,2の吸着剤の諸物性評価としてX線回折分析,示差熱分析,比表面積,表面pH,表面水酸基量,電子顕微鏡写真について評価した。本年度は,結合剤を使用した新規造粒アルミニウム系化合物の創製に成功し,さらに,その諸物性を明らかとした。今後(来年度)は,1創製した新規造粒アルミニウム系化合物のリン酸吸着能評価,2新規造粒アルミニウム系化合物とリン酸との詳細な吸着機構の解明,また,3実用化を指向したカラムを用いた流通法によるリン吸着能評価,4環境水を用いた流通法によるリン吸着能評価を実施予定である。1創製した新規造粒アルミニウム系化合物のリン酸吸着能評価は,本年度創製した吸着剤のリン酸吸着能を,飽和吸着量,吸着等温線,吸着速度,吸着時における温度およびpHの影響について基礎的検討を実施する。

2吸着機構の解明は,1で算出した基礎的データを基に先行研究との比較により検討する。現段階においては,新規造粒アルミニウム系化合物の表面水酸基とリン酸イオンとのイオン交換が主な吸着機構であると考えられる。3カラムによる流通法においては,実用化を指向し,カラム,線速度,空間速度などを総合的に判断し,ラボスケールでの検討を実施予定である。4実環境水を使用することにより,環境水中に含有されている様々な物質の影響評価を同時に検討することが可能となり,本検討で得られたデータは,実環境水中でも起こりえる基礎的データとなりうると考えられる。以上のことより,今後は本年度得られた基礎的データを基に実用化を指向した検討を実施予定である。当該なし
人間との相互適応に基づいた卓上作業支援システム

本研究では,家庭やオフィスにおいて卓上作業を行う作業者に対して,個々の作業者の適応過程を考慮した上で,作業者に対して能動的に手を差し伸べる卓上作業支援システムの実現を目的としている.従来,作業者が知的システムから何らかの支援を受けるためには,作業者がシステムに対して明示的に支援要求を伝達する必要があった.しかしながら,支援を必要とするたびに,明示的な指示という付加的な行為を行うことを要求するようなシステムでは,作業者に対して手を差し伸べているとは言えない.そこで本研究では,明示的な指示無しで,迅速かつ正確に作業者の支援要求を推定し,その支援要求に応じて適切な支援を行うシステムの実現を目指している.平成19年度は,複数のセンサから得られる空間情報に加えて,過去の物体使用履歴という時間情報を確率モデルによって統合することで,作業者の支援要求を推定する手法を提案した.また,支援要求の推定に基づいて,卓上作業支援システムの要素である複数の自走式トレイを用いた物体搬送支援を実現し,被験者実験により,提案手法の有用性を確認した.1.空間情報と時問情報の統合による支援要求の推定カラーCCDカメラから得られる作業者の手先運動と,非接触の頭部・眼球運動計測装置から得られる作業者の注視点の運動を基にして,作業者の身体運動が物体に対するリーチング動作であることの確からしさを計算する,これと,作業者毎の物体使用履歴に基づく確からしさを確率モデルて統合することで,作業者が物体を取ろうとして手を伸ばしている状態を迅速に検出するとともに,複数のターゲット候補から正しいターゲットを迅速に予測することができた.2.自走式トレイを用いた卓上作業支援の実現支援要求の推定結果および,躍度最小モデルを用いた手先到達点予測に基づき,作業者が必要としている物体を自走式トレイによって搬送する.提案手法を用いて支援を行った場合と,支援を行わない場合,明示的な指示により支援を行った場合について,被験者実験を行うことで作業遂行時間および,作業者にかかる物理的負荷を比較した.その結果,作業遂行時間に関しては,提案手法は明示的な指示方法を用いる場合に比べて有意に短くなった,また,物理的負荷に関しては,比較2手法に比べて小さいものとなった.また,自走式トレイの動作制御に単純なバンバン制御を用いることで,作業者が自走式トレイの動作を予測することが容易になり,結果として,システムへの適応速度が高くなることが示唆された.本研究では,家庭やオフィスにおいて卓上作業を行う作業者に対して,個々の作業者の適応過程を考慮した上で,作業者に対して能動的に手を差し伸べる卓上作業支援システムの実現を目的としている.従来の多くの作業支援システムにおいては,作業者がシステムに対して何らかの明示的な指示を行うことが必要であった.しかしながら,支援を必要とするたびに作業者が明示的な指示を行うことは,本来の作業目的とは異なる無駄な行為である.したがって,このような指示を必要とするシステムでは,作業者に対して手を差し伸べているとは言い難い.そこで本研究では,明示的な指示無しで迅速に作業支援を行うシステムの実現を目指している.平成18年度は,複数のセンサ情報から作業者の自然な行為に内在する意図を検出・予測する手法を構築した.また,卓上作業支援システムの構成要素の一つである,自走式トレイを用いた迅速な物体搬送手法を提案した.1.行為に内在する意図の検出・予測:カラーCCDカメラを用いて作業者の手動作を,非接触の眼球運動計測装置を用いてユーザの注視点をそれぞれ測定する.これらの情報に基づいた確率モデルを用いることによって,作業者による到達把持運動を早期に検出するとともに,卓上に複数存在する物体の中から,把持対象物を迅速に予測することができた.2.自走式トレイによる迅速な物体搬送:作業者の手動作の計測に基づいて,躍度最小モデルを用いて到達把持運動の到達点および到達タイミングを予測し,単体の自走式トレイによって把持対象物を搬送する手法を提案した.実験の結果,自走式トレイとのインタラクションを繰り返すことによって,人間の到達運動が,トレイ運動を予測したものになることが示唆された.本研究では,家庭やオフィスにおいて卓上作業を行う作業者に対して,個々の作業者の適応過程を考慮した上で,作業者に対して能動的に手を差し伸べる卓上作業支援システムの実現を目的としている.従来,作業者が知的システムから何らかの支援を受けるためには,作業者がシステムに対して明示的に支援要求を伝達する必要があった.しかしながら,支援を必要とするたびに,明示的な指示という付加的な行為を行うことを要求するようなシステムでは,作業者に対して手を差し伸べているとは言えない.そこで本研究では,明示的な指示無しで,迅速かつ正確に作業者の支援要求を推定し,その支援要求に応じて適切な支援を行うシステムの実現を目指している.平成19年度は,複数のセンサから得られる空間情報に加えて,過去の物体使用履歴という時間情報を確率モデルによって統合することで,作業者の支援要求を推定する手法を提案した.また,支援要求の推定に基づいて,卓上作業支援システムの要素である複数の自走式トレイを用いた物体搬送支援を実現し,被験者実験により,提案手法の有用性を確認した.

1.空間情報と時問情報の統合による支援要求の推定カラーCCDカメラから得られる作業者の手先運動と,非接触の頭部・眼球運動計測装置から得られる作業者の注視点の運動を基にして,作業者の身体運動が物体に対するリーチング動作であることの確からしさを計算する,これと,作業者毎の物体使用履歴に基づく確からしさを確率モデルて統合することで,作業者が物体を取ろうとして手を伸ばしている状態を迅速に検出するとともに,複数のターゲット候補から正しいターゲットを迅速に予測することができた.2.自走式トレイを用いた卓上作業支援の実現支援要求の推定結果および,躍度最小モデルを用いた手先到達点予測に基づき,作業者が必要としている物体を自走式トレイによって搬送する.提案手法を用いて支援を行った場合と,支援を行わない場合,明示的な指示により支援を行った場合について,被験者実験を行うことで作業遂行時間および,作業者にかかる物理的負荷を比較した.その結果,作業遂行時間に関しては,提案手法は明示的な指示方法を用いる場合に比べて有意に短くなった,また,物理的負荷に関しては,比較2手法に比べて小さいものとなった.また,自走式トレイの動作制御に単純なバンバン制御を用いることで,作業者が自走式トレイの動作を予測することが容易になり,結果として,システムへの適応速度が高くなることが示唆された.
太陽電池応用のための強誘電体の構造・物性制御

本年度はまず,BiFeO3(BFO)エピタキシャル薄膜における,バルク光起電力(BPV)効果とドメイン壁光起電力(DW-PV)効果の定量評価に着手した.製膜はPLD法により行ない,異なる方位に微傾斜を有するSrTiO3 (STO)(001)単結晶基板を用いることで,シングルドメイン(SD)とマルチドメイン(MD)構造のBFO薄膜を作製した.光照射下電流密度ー電圧特性評価の結果,光子エネルギーhν= 3.1 eVにおいて,BFO(SD)は短絡電流密度Jsc = 17 μA/cm2,開放電圧Voc = 4.2 Vを示したのに対し,BFO(MD)はJsc = 180 μA/cm2,開放電圧Voc=7.7 Vを発現し,マルチドメイン化によって光応答が増大することが示された.さらに,Jscの偏光依存性を定量的に解析した結果,MD試料の光応答はBPV効果から予想される光応答を大きく上回ることが明らかになった.以上のように本研究では,BFOのドメイン壁においてBPVを凌駕する光起電力が発現することを定量的に実証した.さらに,MnドーピングによるBFOの可視光下光起電力効果の増強に取り組んだ.Mn 5 %-doped BFO(SD)薄膜とBFO(SD)薄膜の光起電力特性の波長依存性を調査し,hνがバンドギャップ幅(Eg)よりも小さい長波長における光応答が,Mnドープによって大幅に増強されることを明らかにした.実験および密度汎関数理論計算結果から,Mnドーピングによりバンドギャップ内に欠陥準位が形成され,この準位を介したキャリア励起が,hν< Egにおける光起電力増強の起源であることを明らかにした.本研究により,ドメイン構造制御およびバンド構造制御に基づいた,可視光下における強誘電体PV効果増強に向けた材料設計指針が示された.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。近年、強誘電体薄膜において薄膜面直方向および面内方向へ光起電力が生じることが報告され、新たな光電変換材料として期待されている。本研究では可視光領域に吸収を持つBiFeO3(BFO)強誘電体薄膜を対象とし、その光起電力発生メカニズムの解明および特性向上を目指している。本年度はまずPulsed-Laser Deposition(PLD)法による、BFO薄膜の製膜条件の探索を行なった。最適条件下で作製したBFO薄膜は、[001]c方向へエピタキシャル成長していることが明らかとなり、分極測定においては強誘電性に由来する明瞭な分極ヒステリシスが観測された。残留分極値Prは82 μC/cm2と見積もられ、完全分極反転が達成されたことが示唆された。BFO薄膜の面直方向の光起電力を測定した結果、分極と反対方向に起電力が発生し、分極のスイッチングにより起電力の方向も反転することが明らかとなった。この光起電力の発生メカニズムを解明するため、BFO薄膜の伝導特性を調査した。種々の酸素分圧下でアニールを施したBFO薄膜の導電性を測定し、BFO薄膜がp型伝導性を示すことを実験的に明らかにした。さらに密度汎関数法による電子状態計算から、BFOのp型伝導性がBi空孔に起因することが示され、電極として用いたSrRuO3(SRO)とBFOとの界面にショットキー接合が形成されることが示唆された。SRO/BFO界面の空乏層においては光電荷分離が生じ、空乏層幅と障壁高さは強誘電体の分極状態により変調されると考えられる。分極によりスイッチング可能な光起電力は、界面の電子状態が分極反転により変調されることに起因すると考えられる。本年度の成果により、強誘電体薄膜の面直方向への光起電力の発生メカニズムが明らかとなった。上記の成果で当該年度内に3件の学会発表を行い、現在、査読付き論文を執筆中である。本年度は,BiFeO3(BFO)強誘電体薄膜の光起電力特性の向上に向けた,格子欠陥制御指針の構築を目指した.BFO薄膜内部の酸素空孔分布が分極特性やリーク電流特性,光起電力特性に及ぼす効果を検証した.欠陥層を含む試料,含まない試料の何れにおいても,強誘電性に由来する分極反転が確認された.リーク電流特性においては,何れの試料も分極反転に伴って,電気伝導の整流方向がスイッチングするSwitchable-diode effectを示した.これらの実験の中で,欠陥層を含む試料が,分極がキャパシタの面直方向に対して下を向く状態において,特異的に高いリーク電流示すことを見出した.さらにこの状態では,光照射下において,他の状態に比べて約10倍程度の大きな短絡電流を示すことが明らかとなった.これらの現象はSRO/BFOのショットキー接合によって形成される内蔵電位,空乏層幅が,強誘電性に由来する分極電荷と酸素空孔の電荷とにより非対称に変調されることに起因することが,実験および密度汎関数理論計算によって明らかとなった.本年度の研究により,格子欠陥構造とBFOの分極構造とを制御し,これらの効果を重畳させることで,BFOキャパシタにおける光起電力特性が大幅に増強することが示された.

この成果は他の強誘電体材料系へも適用可能であると考えられ,強誘電体キャパシタの光電変換デバイスへの応用に大きく寄与すると考えられる.本年度はBFO強誘電体薄膜キャパシタにおいて,BFO内の欠陥構造が分極特性や光起電力特性に及ぼす影響の解明に取り組んだ.実験および理論の両側面からのアプローチにより,光起電力発現のメカニズムを明らかにし,BFO内の酸素空孔分布と分極構造の制御が特性に大きな影響を与えることを示した.とりわけ,酸素空孔の欠陥層を有するBFO薄膜キャパシタにおいて,分極と酸素空孔とが重畳的にバンド構造を変調することで,大幅に光起電力が増強することを明らかにした点は,BFOキャパシタの,新規な光電変換デバイスへの応用の可能性を拡げる成果と位置づけられる.また,本年度の研究においては,光起電力特性以外に関しても成果が得られた.BFOキャパシタにおいて,電気伝導の整流特性が,BFOの分極反転に伴ってスイッチングするSwitchable-diode effectは,抵抗変化型の不揮発性メモリへの応用が期待されている.しかしながら,そのメカニズムに関しては,これまでBFOの伝導タイプや,電子状態について十分に考慮されずに議論がなされてきた.本研究においては,実験および密度汎関数理論による計算に基づき,これまで不明確なままであった,これらの点を明らかにした.これにより,より信頼性の高いバンド構造に基づいた特性発現メカニズムの議論が可能になり,分極や酸素空孔,ドーパントが特性に及ぼす影響についても,系統的な理解ができるようになった.上記のように,本年度の研究成果により,光起電力特性をはじめとする諸特性と,分極,欠陥構造、電子状態との関係性が明確になり,種々の特性の更なる向上に対して有用な知見が多く得られた.以上から,本年度の研究が,当初の計画以上の進展をみせたと考えられる.本年度はまず,BiFeO3(BFO)エピタキシャル薄膜における,バルク光起電力(BPV)効果とドメイン壁光起電力(DW-PV)効果の定量評価に着手した.製膜はPLD法により行ない,異なる方位に微傾斜を有するSrTiO3 (STO)(001)単結晶基板を用いることで,シングルドメイン(SD)とマルチドメイン(MD)構造のBFO薄膜を作製した.光照射下電流密度ー電圧特性評価の結果,光子エネルギーhν= 3.1 eVにおいて,BFO(SD)は短絡電流密度Jsc = 17 μA/cm2,開放電圧Voc = 4.2 Vを示したのに対し,BFO(MD)はJsc = 180 μA/cm2,開放電圧Voc=7.7 Vを発現し,マルチドメイン化によって光応答が増大することが示された.さらに,Jscの偏光依存性を定量的に解析した結果,MD試料の光応答はBPV効果から予想される光応答を大きく上回ることが明らかになった.以上のように本研究では,BFOのドメイン壁においてBPVを凌駕する光起電力が発現することを定量的に実証した.さらに,MnドーピングによるBFOの可視光下光起電力効果の増強に取り組んだ.Mn 5 %-doped BFO(SD)薄膜とBFO(SD)薄膜の光起電力特性の波長依存性を調査し,hνがバンドギャップ幅(Eg)よりも小さい長波長における光応答が,Mnドープによって大幅に増強されることを明らかにした.実験および密度汎関数理論計算結果から,Mnドーピングによりバンドギャップ内に欠陥準位が形成され,この準位を介したキャリア励起が,hν< Egにおける光起電力増強の起源であることを明らかにした.本研究により,ドメイン構造制御およびバンド構造制御に基づいた,可視光下における強誘電体PV効果増強に向けた材料設計指針が示された.当年度は当初の計画通り、分極反転が可能なエピタキシャルBFO薄膜の作製を達成し、薄膜面直方向への光起電力と分極方向との関係性を明らかにした。
地域企業活性化と工業技術教育力の向上に向けた工業高校と高専の連携

工業高校と高専教員が連携して,リアルタイムOS実験装置や太陽発電実験装置などの教材を共同開発した.また,電気工事士技能試験対策の指導ノウハウの教授や各種技術講演,相互訪問・意見交換会などを実施した.学生の連携としては,両者が協力して取り組む,組込みシステムに関する実験を実施した.さらに,組込みシステム開発を行っている地域企業と,連携についての意見交換などを行った.これらの実践から,工業高校と高専の互いの長所を活用し,地域企業のニーズに対応した教育方法の導入や教員・学生の実力向上,意識改革,教育改善などを進めることができた.初年度である平成25年度に計画していた,工業高校などで行われている技術教育法やカリキュラム,特色ある取り組みに関する調査などについて,主として以下のように実施した.1兵庫県立高校(西宮今津高校4/19,龍野北高校5/21,尼崎工業高校7/25)を訪問し,見学及び,校長・教頭・教員と連携についての意見交換を行った.2工業高校の教員らによって開催された全国情報技術教育研究会第42回全国大会(8/18/2札幌)などに参加し,教育方法や教材開発などの情報を収集した.3明石工業高等専門学校と兵庫県立兵庫工業高校の教員団が相互に学校を訪問することを計画,実施(11/11,11/25)して,授業見学及び,意見交換などを行った.4兵庫県立尼崎工業高校において,高専と高校教員による共同授業(リアルタイムOSに関する講義と実習2/9)を工業高校生に対して行った.5兵庫県立尼崎工業高校などの教員と,教材開発に関する共同研究について意見交換(8/21,10/18など)を行った.6全国20校ほどの工業高校教員に対して,本研究による連携について広報する活動を行った.以上の取り組みにより,これまでほとんど交流のなかった工業高校と高専が,互いの概要を理解し,これからの連携について考えていく機会をつくることができた.また,本研究の大きな目的である技術教材の共同開発について,工業高校教員らと打ち合わせを行った結果,組込み技術,ソーラ発電,ディジタル教科書などに関するキーワードで共同開発を行っていくのが有望であることがわかった.このように,ニーズの大きい教材を具体的に特定することができ,次年度の共同教材開発実施に向けた足かがりを得ることができた.さらに,広報活動の結果,いくつかの工業高校から問い合わせや連携の希望を得ることができた.本研究2年目となる平成26年度に計画していた「工業技術教育力向上のための教授法と教材の開発」,「教員,生徒・学生,地域企業との連携」などについて,主として以下のように実施した.1リアルタイムOS実験装置を開発し,工業高校生と高専生の合同によるリアルタイムOS講習会を実施した(8/21)2ソーラ発電実験装置を開発し,工業高校生を対象とした講習会を実施した(2/22)3工業高校教員講師による高専教員及び学生に対する電気工事士技能試験講習会を実施した(6/22,7/20)4高専教員講師による工業高校教員に対する技術講演会(組み込み技術の基礎と指導法,Androidアプリケーション開発の基礎)及び高専見学,情報交換会を実施した(7/8)5日本工業技術教育学会が主催する第24回工業教育全国大会において,「工業技術教育力向上のための工業高校と高専の連携」及び「リアルタイムOSで制御する電気自動車実験装置の開発」と題して,本研究によって得られた成果を発表した(7/13)上記1,2のように,昨年度計画したリアルタイムOS実験装置及び,ソーラ発電実験装置の開発を工業高校と高専の教員が共同で行い,これら実験装置の評価を行う講習会を実施することができた.特に上記1では,双方の生徒・学生が互いに協力して取り組む講習会を実施することで交流を深めることができた.講習会後には,工業高校生による課題研究発表会の概要報告プレゼンテーションを行い,互いに刺激を受けるよい機会となった.また,上記3では工業高校教員が得意とする技能講習,上記4では高専教員が得意とする技術講演を相互に実施し,その後に有益な情報交換会を行うことができた.さらに上記5にように,成果を技術教育系学会で発表し広報することができた.本研究課題の最終年度となる平成27年度に計画していた「工業技術教育力向上のための教授法と教材の開発」,「教員,生徒・学生,地域企業との連携」などについて,主として以下のように実施した.1開発したリアルタイムOS実験装置を用いた評価実験の結果をフィードバックして,より簡易に使用できるように,またより安定に動作するように改良した.この研究成果については,査読付き論文として投稿する準備を進めている.2日本工業技術教育学会が主催する第25回工業教育全国大会において,「実環境に対応した太陽光発電実験装置の開発」と題して,本研究によって得られた成果を発表した(7/12).3開発したソーラ発電実験装置の評価実験を含めた内容で「自然環境をシミュレートする太陽光発電実験装置の開発」と題した論文を執筆し,日本工業技術教育学会誌に投稿し,査読付き論文として採択された(第21巻1号).4前年度,工業高校教員を講師に招いて実施した電気工事士技能試験講習会で得た知識・技能を活用し,高専学生3年生3名に同技能を指導した.この結果2名が国家試験に合格した5組込み技術製品の開発を行っている地域企業を訪問し,連携の可能性についての打ち合わせや情報交換を行った.また,同社が実施した組込み技術講習会に本校高専生3名が参加した.

上記1,2,3のように,昨年度開発したリアルタイムOS実験装置及び,ソーラ発電実験装置の評価と改良を工業高校と高専の教員が共同で行い,その成果を学会において発表できた.また,上記4では工業高校教員が得意とする技能を高専に導入し,継続的に活用していく土台をつくることができた.さらに上記5にように,地域企業と今後の連携強化が期待できる情報交換会などを実施できた.この度,共同研究を行った高校教員などとは,新しい技術教育教材の開発についての連携を継続している.工業高校と高専教員が連携して,リアルタイムOS実験装置や太陽発電実験装置などの教材を共同開発した.また,電気工事士技能試験対策の指導ノウハウの教授や各種技術講演,相互訪問・意見交換会などを実施した.学生の連携としては,両者が協力して取り組む,組込みシステムに関する実験を実施した.さらに,組込みシステム開発を行っている地域企業と,連携についての意見交換などを行った.これらの実践から,工業高校と高専の互いの長所を活用し,地域企業のニーズに対応した教育方法の導入や教員・学生の実力向上,意識改革,教育改善などを進めることができた.本研究が達成目標としている4項目の達成度について,それぞれの観点から以下のように自己評価する.1.技術教育教材開発などの連携:リアルタイムOS実験装置及び,ソーラ発電実験装置の開発を工業高校と高専の教員が共同で行ったことは,本研究の主要な目標を実現したこととなり高く評価できる.これは,工業高校教員の授業実践力と高専教員の高度な専門知識を組み合わせた連携の成果だと考えられる.2.教員の連携:工業高校と高専の教員が共同で教材開発を行ったことに加え,工業高校教員講師による高専教員及び学生に対する電気工事士技能試験講習会,高専教員講師による工業高校教員に対する技術講演会(組み込み技術の基礎と指導法,Androidアプリケーション開発の基礎)及び高専見学,情報交換会を実現したことは,教員の連携を進めた具体的事例として評価できる.3.生徒・学生の連携:開発したリアルタイムOS実験装置の評価を行う講習会において,双方の生徒・学生が互いに協力して取り組む内容を盛り込んだことで互いの交流を深めることができた.さらに,講習会後に,工業高校生による課題研究発表会の概要報告プレゼンテーションを行ったことは,生徒・学生が連携した事例として評価できる.4.地域企業との連携:この目標については,十分な取り組みができておらず,今後の課題となっている.上述のように,一部で取り組みが十分でない課題が残っているものの,工業高校と高専の教員が共同で教材開発を行い,互いの得意とする分野での技能講習会や技術講演会に加えて情報交換会を実施したことや,生徒・学生が協力して取り組む講習会を実現できたことなどにより,本研究の総合的な達成度としては,おおむね順調に進展していると評価している.教育工学次年度は,本研究の達成目標としている4項目の達成度について,それぞれの観点から以下のように推進していく予定である.1.技術教育教材開発などの連携:これまでに共同開発した,リアルタイムOS実験装置及び,ソーラ発電実験装置の改良と評価について検討し,さらに共同開発できそうな教材について協議する.
宇宙船の空気ブレーキによる軌道変更の熱空気力学的研究

研究は数値流体力学を用いて行なわれた。AOTVの地球大気突入速度であるマッハ数M=25.2で、半球プラス円筒形状の宇宙飛行体(宇宙船の先端はこれにより近似される)が、高度70kmに達した場合を解析の目標にした。考慮した化学物理現象は(1)酸素分子,窒素分子の解離と再結合、原子と分子間反応の中でせいぜい3個のみ,(2)各化学種の生成エンタルピー(即ち反応による熱生成と解離による吸熱),(3)流体の圧縮性,(4)高温ガスからの線,帯ふく射(各種のブロードニングを考慮し、存在する化学種の回転,振動,電子励起,解離準位間の平衡及び非平衡ふく射が基本的には計算される)である。比熱は一定と仮定された。基礎式オイラー方程式で、数値解法として用いられたのは(a)Beam-WarmingプラスShock Fitting,(b)Beam-WarmingプラスShockCapturingの2方法であった。局所時間ステップにより大幅に計算時間が短縮され、2次と4次の人工粘性係数を調節することにより、方法(b)においても衝撃波の取扱いが十分出来る事が明らかにされた。方法(a)は衝撃波を完全な不連続面として与えるので、stiffな化学反応に適している。得られた結果を並べると、(イ)衝撃波離脱距離はこれまでの理論解析や実験と一致した、(ロ)衝撃波前後のランキンユゴニオ式は正しく満たされた、(ハ)理想気体の解に比べて、衝撃波背後の温度が低い現実的な解が得られた、(ニ)酸素の解離は衝撃波と物体頭部間で化学平衡に達するが、窒素の解離は尚非平衡である事がわかった、(ホ)ふく射を行なう化学種として考えられているのはNOのみであるが、その熱伝達への寄与は対流よりもはるかに大きい。
小児緩和ケアの対象となる子どもにおけるホスピス内での学びがもたらす効果

前年度までの結果を参考にしながら緩和ケアの対象となる子どもに関わる際に必要な要素を検討した。その内容に即して病弱教育の実践家ときょうだい支援の専門家によって、ホスピス施設内で学び支援を行う学生ボランティアを対象とした専門性向上のための研修会を設定した。その後、研修会を受けた学生ボランティアのホスピス施設内における具体的活動を把握しその意義についての検証を行った。調査対象者は、研修終了後にホスピス施設での活動を継続的・定期的に行ってきた学生とした。データの収集方法として参加観察によるエピソードの記録とインタビューを用いた。その結果、ボランティアは利用者に対して「共にいることで安心感を提供すること」、「身体接触によるコミュニケーションを行うこと」、「大人の失敗する姿を意識的に提示すること」、「子どもの選択を重視した関わりを行うこと」、「活動に対して正のフィードバックを行うこと」、「未来への展望イメージを与える」といった事前研修で重視されていた関わりを提供しており、利用者が「よい人生」を送るために重要な役割を果たしていることがうかがわれた。対象者の中には活動する中でボランティアとしての自分の役割に意義を見出しにくくなる時期があったが、事前研修で学んだ内容を振り返ることで自らの果たす役割についての意味を導き出していた。また、利用者の心身に即応しながらの関わりが提供されるためには、ボランティア学生が心理的に安定した状態で活動することが重要であり、そのためには「他ならない自分だからこそ」できた関わりを本人が自覚できるようなフィードバックを行うことの出来る存在が重要であることが示唆された。本研究では、小児がん等で小児緩和ケアの対象となる子どもにホスピス施設内で学びの提供がもたらす効果を調査している。昨年度は、緩和ケアの対象となる子どもに学びを提供するスタッフ養成研修プログラムを構築し、その効果を検証した。その後、研修を受けたスタッフは、ホスピス施設内以外の場所で、命を脅かす疾患を有する子どもと関わり、研修の効果や課題が明らかとなった。今年度4月にオープンした日本で初めてのコミュニティー型こどものホスピス施設内には、教室をイメージした空間が用意されている。子どもによって利用頻度や滞在時間は異なるが、数名の緩和ケア対象の子どもが、朝から夕方までを過ごし、要望があればスタッフとともに「学ぶ」時間を過ごすことができる。子どもたちやその家族にとって、その時間が安全・安心なものとなるためには、スタッフに過去の経験や個人の能力に依存しない一定の専門性を備えておくことが求められ、我々は今回、医学的側面の理解や心理社会面に即した関わりの出来る人材を養成しようとしている。我が国の小児に対する緩和ケアはほとんど未発展である。本研究での取り組み・成果を通じて、学びの要素も含めて多領域のアプローチを結集した小児緩和ケアモデルを展開する重要性が広く発信されることで、病状が重く、早期に人生を終える子どもが、どこにいてもどんな状況にあっても、その子どもらしく生きることの重要性を社会全体で考える契機となると考えられる。こどものホスピスでまなび支援を行うための研修会が、平成27年4月7月に5回にわたって行われ、約70名が参加した。研修を受けた者の中には、その後、実際に命を脅かす病気を有する子どもと関わり、まなび支援を行った。研修前後でのアンケート調査を実施したが、受講生からは緩和ケアを受けている子供を対象に学び支援を行う上で有益であったと、概ね高い評価がなされていた。調査は当初の研究計画に沿って進んでおり、順調に進展していると判断される。本研究では、小児がん等で小児緩和ケアの対象となる子どもに、ホスピス施設内で学びの提供がもたらす効果を調べることを目的としている。平成28年度は、ホスピス施設内で学び支援を行う予定の43名の大学生に研修を行い、専門性を高めるとともにその効果を質問紙によって検証した。研修回数や内容については、前年度の研修での課題を踏まえた変更がなされた。研修回数については、前年度の5日間から3日間へと変更された。各日の中心的なテーマは、1「病気の子どもの視点で考える・想像する」、2「ホスピス施設での活動計画の立て方」、3「支援者がバーンアウトしないためのケア」であった。各回の受講生の自由記述を分析した結果、病気の子どもにとっての教育の重要性、子どもやその周囲の関係者と接する際の態度、自分自身へのケアの重要性などを理解したことがうかがわれた。また、前年度に研修を受けた者が、実際のTCHで活動した際の感想を分析した。16名のデータを分析した結果、9つのカテゴリーに分類された。全体的な感想,自身の活動への肯定的な評価,自身の今後の課題,学生ボランティアの役割,子どもの様子・気持ち,親の様子・気持ち,施設への課題,イベントについての肯定的な評価,イベントについての課題であった。また、各内容には、保護者やきょうだい支援についての言及が数多く認められ、次年度以降の講座には、「家族支援・きょうだい支援」を内容に含めることが必要であることが示唆された。こどものホスピスで学び支援を行うための研修が、平成28年5月7月にわたって行われ、43名が参加した。研修前後での質問紙調査では、研修の狙いがおおむね達成されていることが示された。また、前年度の研修を受けた者は、予定通り昨年度の春にオープンしたコミュニティ型こどものためのホスピスで活動を行い、研修を受けた効果を発揮しながら、子どもやその家族を支援することができた。調査は当初の研究計画に沿って進んでおり、おおむね順調にすすんでいると判断される。