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戦争の記憶とアジア太平洋地域の国際関係

しかしながら、経済面に焦点があった80年代には覇権という概念が用いられたのと同様、現在は軍事面にあるため「帝国」という概念が使用され、言葉が一人歩きして様々なイメージをもたらしているという側面もある。こうした帝国として国際秩序を見る見方は、グローバル・ヒストリーという視点を生むのだろうか、という問題について議論が行われた。上記の月例研究会にくわえ、ソウル大学のWookhee Shin準教授による韓国側の視点、カンボジアNGOで活動する栗本英世氏のカンボジアでの紛争の記憶形成の現状、そして、国際協力事業団による復興支援活動における歴史認識と和解問題などについてセミナーを開催した。月例研究会、海外調査、研究分担者個々人の研究の促進の3点を行った。1.月例研究会の開催4月の研究会は細谷・石井・滝田・大芝を中心に今年度の課題について問題提起が行われた。5月の研究会では現場からの報告として、栗本英世(国際NGO「カンボジア子供の家」(代表)により、内戦終結後10年を経たカンボジアでの内戦の歴史の教育について、報告が行われた。7月(6月分)は1回目は、吉田裕一橋大学社会学研究科教授により日本社会における戦争の記憶を構成する要因についての報告。7月後半には、中野聡より『戦没者慰霊をめぐる第二次世界大戦後の日比関係について』の報告が行われた。10月には、韓国国際政治学会会員が来日したことを利用して、これらの研究者と会合をもった。キム教授(高麗大学)および孫教授より、政治家、個人およびその歴史認識の外交政策決定への影響について問題が提起された。11月には大芝より、コソボ紛争とドイツにおける歴史認識論争、正戦論争が検討され、12月には古内洋平より、ポストコンフリクト時期における真実和解委員会の活動が議論された。1月には、石井修が『Redress and Remembrance-日系米人社会の「歴史の記憶」』とのタイトルのもとに、アメリカのアジア化とアメリカにおけるアジアの戦争に対する記憶の変化が議論された。2.外国での資料収集・インタビュー活動石井修は米国にて、アジア系アメリカ人の歴史の記憶に関する資料収集を、大芝は韓国・ソウル大学にて、韓国のアカデミクスの歴史教科書問題への認識についてインタビューを、それぞれ行った。3.研究分担者個々人はそれぞれの分担に応じた研究をすすめた。2004年4月以降、毎月の例会を行った。主要なものは、以下のとおりである。「南北戦争の記憶とアメリカ社会の再編」(貴堂嘉之・一橋大学)ではアメリカの新聞報道における歴史の記憶の変化について議論がなされた。「トラウマと証言・表象の地政学」(宮地尚子・一橋大学)では、集団的トラウマという概念の有効性について、報告者より疑義が挟まれた。「移行期における正義に関する断章的考察-記憶・忘却、赦し・復讐という点から」(土佐弘之・神戸大学)では、南アフリカ共和国や東ティモールなどの事例をもとに、真実和解委員会の活動および評価について議論がなされた。さらに、「ベトナム戦争の記憶の脱政治化」(ガリキオ・米国ヴィラノヴァ大学)では、ベトナム戦争の記憶の仕方について、今日では政治的文脈から議論されることが減少する傾向にあることが報告された。
硝酸イオン汚染地下水の浄化に真に貢献する亜鉛添加ニッケル触媒の開発

アルミナ担持ニッケル触媒への亜鉛助触媒の添加に先立ち、ニッケルの担持量が触媒性能に与える影響を硝酸イオン還元反応の速度論解析によって調べた。比較的担持量の低い5重量%のニッケルを担持した触媒(5wt%触媒)の反応速度は、硝酸イオン濃度に対して0次、水素分圧に対して1次であり、水素の活性化が反応律速であることが示唆された。一方、より担持量の多い10重量%のニッケルを担持した触媒(10wt%触媒)では硝酸イオン濃度に対して負の値を示し(-0.6次)、一方、水素分圧には1.6次であり、触媒は硝酸イオンによる被毒を受けることが示唆された。この触媒上では硝酸イオンによってニッケル粒子表面が酸化されて不動態膜を形成し、この不動態膜が水素で再還元される過程が極めて遅いため、硝酸イオン濃度に対して負の反応次数を与えたと考えた。両触媒上に形成されたニッケル粒子の構造をH2-TPRを使って調べたところ、5wt%触媒上には担体のアルミナと強く相互作用したニッケル粒子が存在し、一方、10wt%触媒上には5wt%触媒と同様のニッケル粒子の表面が0価ニッケルで被覆されたニッケル粒子の存在が示唆された。このニッケル粒子表面が硝酸イオンとの反応によって酸化されて不動態膜を形成すると推測した。アルミナ担持ニッケル触媒による硝酸イオン還元反応において、反応初期に誘導期が現れた。このときの反応溶液を分析したところ、ヒドロキシルアミンが生成していた。ヒドロキシルアミンを添加した反応溶液を使って硝酸イオン還元反応を行なったところ、ヒドロキシルアミンが反応溶液中に存在する限り硝酸イオン還元が進行しなかった。ヒドロキシルアミンは硝酸イオンよりも強くニッケル粒子表面に吸着するため、ヒドロキシルアミン還元反応が硝酸イオン還元反応に優先して進行し、そのため誘導期が発現したと結論した。アルミナ担持ニッケル触媒への亜鉛助触媒の添加効果を調べるための基盤データとなるニッケル担持量の影響を反応速度論と触媒構造の両面から明らかにすることができ、また硝酸イオン還元反応の反応初期に見られる反応挙動についての重要な知見を得ることができ、次年度の研究を遂行する上での十分な基礎ができた。当初の研究計画に変更はなく、担持ニッケル触媒への亜鉛助触媒の添加を実験と計算化学の両面から検討し、高速かつ高窒素選択的に水中硝酸イオンを還元する高性能触媒の開発を実現する。
造礁性サンゴ骨格の窒素同位体比を用いた貧栄養海域における新たな栄養塩指標の開発

本研究では貧栄養域である熱帯域において栄養塩の動態を評価・復元する直接的な指標を確立するため、年輪を刻みながら成長する造礁性サンゴの骨格に微量に含まれる有機物の窒素同位体比に着目した。これまで困難であった異なる栄養塩濃度で飼育された幼生骨格の分析を可能にし、サンゴ骨格の窒素同位体比の定量的な指標の確立を目指した。本研究では、造礁性サンゴから採卵し受精させて得られた幼生サンゴの飼育技術を完成させた。本研究では貧栄養域である熱帯域において栄養塩の動態を評価・復元する直接的な指標を確立するため、年輪を刻みながら成長する造礁性サンゴの骨格に微量に含まれる有機物の窒素同位体比が海水の硝酸の濃度と起源を記録していることに着目した。これまで造礁性サンゴ骨格の様々な環境指標のキャリブレーションは大型水槽を用いた成体サンゴの飼育によって行われてきた。成体サンゴは天然から採取した後、飼育環境に慣れ、天然と同じように骨格を形成するまで3年ほどの期間を要すると言われている。幼サンゴは大型水槽を必要とせず、閉鎖系で飼育するため添加物質の影響をそのまま反映する。本研究では、琉球大学瀬底研究施設において、造礁性サンゴから採卵し、受精させて得られた幼生サンゴの飼育技術を完成させた。飼育にはミドリイシ属サンゴを用いた。石灰化前のプラヌラ幼生に褐虫藻を感染させたものとさせないものを用意し、褐虫藻の有無による窒素代謝の違いを明らかにすることが可能になった。トレーサーを幼生に与えるため、人工海水に窒素同位体比既知の窒素化合物(1粒状有機態窒素(アミノ酸)215N硝酸3大気窒素ガス(何も添加しない)を添加し、幼生を飼育するシャーレの中に満たした。飼育条件を変えたプラヌラ幼生が各シャーレの中で定着し初期骨格を形成するまで二週間以上観察した。その際、ミドリイシ属には、これまでの研究で有効性が確認されている変態誘因物質を用いて定着石灰化を促した。その後、得られた初期石灰化骨格の褐虫藻の有無により石灰化量、骨格構造が異なることが確認された。サンゴ礁は貧栄養海域に広く分布し、豊かな生態系を育んでいる。造礁性サンゴをはじめとするサンゴ礁の生物は、貧栄養環境で何処から栄養を取り入れているのか、サンゴ骨格の化学分析から明らかにできる可能性がある。造礁性サンゴ骨格の窒素同位体比はサンゴ礁の栄養塩の濃度、起源を示す指標になりうる。この指標を定量化することにより、造礁性サンゴ骨格を貧栄養海域における栄養塩記録計として用いることが可能となる。本研究では幼サンゴの飼育中に15Nで標識した窒素起源物質(溶存無機態窒素、溶存有機態窒素)を、それぞれ濃度を変えて添加し、初期に形成した骨格の窒素同位体比を測定する。それぞれの起源物質がサンゴ骨格の窒素同位体比の値にどのように反映されるか、また窒素起源物質の濃度とサンゴ骨格の窒素同位体比の関係式を導出し、古環境指標としての確立を目指す。本年度は琉球大学瀬底研究施設において、造礁性サンゴが採卵し、受精させて得られた幼生を定着、石灰化させるための基礎実験を行った。さらに、定着した幼サンゴが石灰化を行い初期骨格が形成される過程において、窒素化合物の形態が異なる環境下で飼育を行い、その骨格を採取した。採取した骨格を北海道大学へ持ち帰り、窒素同位体比分析に向けての前処理方法の検討を行った。本年度の対象種としては外界より共生藻類を獲得するサンゴ種(ミドリイシ属サンゴ)を用い、来年度は親から直接共生藻を受け継ぐサンゴ種(ハナヤサイサンゴ)を飼育し、その結果を比較する。初年度は琉球大学における飼育実験に成功し、初期石灰化骨格を得ることができた。窒素同位体比分析は現在、手法開発を終了し、初期石灰化骨格分析のための基礎実験を行っており、次年度のはじめに行う予定である。研究計画はほぼ予定通りで遂行できており順調である。琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底臨海実験所において、親から直接共生藻を受け継ぐサンゴ種(ハナヤサイサンゴ)の受精卵を得る。ハナヤサイサンゴの受精卵が多く得られない場合は、培養して増やした共生藻を初年度と同じサンゴ種に共生藻を与えてから、飼育を行う。15Nで標識した硝酸を、それぞれ濃度を変えて人工海水に添加し、それぞれの飼育容器にて飼育を開始する。初年度に最も骨格形成を促した手法を用いて誘発剤や基板材を適宜加えながら、プラヌラ幼生を定着させ、石灰化をさせる。

得られた幼サンゴと海水を、幼サンゴは凍結させ、海水はフィルターで濾過した後に冷蔵で、北海道大学に持ち帰り、それぞれの幼サンゴ試料から骨格部位と軟体部を分離して、窒素同位体比を測定のための前処理を行う。15Nトレーサーが骨格中に保存されているかを検証するため、東京大学大気海洋研究所に設置されているナノシムスを用いて骨格の微小領域における窒素の保存状態を確認する。そして、名古屋大学においてサンゴ骨格の窒素同位体比分析を行い、その測定結果とサンゴ骨格中に保存される硝酸起源の窒素の割合、飼育中の硝酸濃度の違いからサンゴ骨格に記録される窒素同位体比と硝酸濃度の関係式を導出し、栄養塩計を確立する。その後、得られた知見を、サンゴ骨格の窒素同位体比を用いた古環境復元に応用するとともに、国内外の学会や学術会議における発表、地元の成果報告会、勉強会などを開催するなどして広く普及する。次年度も引き続き琉球大学における飼育実験を行うため、北海道大学から研究代表者および研究協力者の出張旅費(14日分)を計上する。また研究打ち合わせ旅費として、琉球大学から北海道大学へ研究分担者および研究協力者の出張旅費(7日分)を計上する。そして、本研究で得られた成果を公表するため、学会への参加費および札幌から学会開催地である沖縄までの旅費を計上する。また、本年度の飼育実験に必要な消耗品、安定同位体標識を購入する。札幌ー沖縄間の実験道具および顕微鏡輸送費も計上する。さらに安定同位体分析に必要な消耗品、薬品も購入する。
ビタミンC、Eを規範とした抗酸化剤の開発と制がん活性の検討

活性酸素、フリーラジカルは生体内で酸化ストレスを誘発し、がんなどの様々な疾病に関与することが明らかにされている。よって、活性酸素、フリーラジカルを消去する抗酸化物質は医薬品として期待される。本研究では、ビタミンC、Eを規範とした従来にない抗酸化剤を創製した。1.ビタミンE類縁体ビタミンEのフチル側鎖をカルボン酸としchroman環にさらにベンゼン環を縮合させたbenzo[h]chroman環化合物を合成した。本類縁体のスーパーオキシド、ヒドロキシルラジカル消去活性を、ESRスピントラップ法を用いて検討した。対照化合物trolox(ビタミンEの側鎖をカルボン酸に変換した化合物)と比べ強い活性酸素消去活性を持つことが明らかとなり、benzo[h]chroman環化合物はchroman環化合物より優れた抗酸化剤であることが示された。2.ビタミンC類縁体ビタミンCの側鎖を除きラクトン環内の酸素原子を炭素に置換した化合物reductic acid(RA)を合成した。RAもヒドロキシルラジカル消去活性を有していたが、ビタミンCより活性は低かった。しかし、RAのキサンチンオキシダーゼ(XO)阻害活性を見いだした。XO阻害活性はビタミンCにはなくRAに特異的であった。XOは生体内活性酸素生成系として様々な疾病と関連していることから、XO阻害活性を併せ持つ抗酸化剤としてRAは期待される。また、XOは生体内でキサンチンデヒドロゲナーゼ(XDH)作用も持っており尿酸生成に関与している。XDH阻害剤であるアロプリノールは痛風治療薬に用いられていることからRAにも同様の活性が期待できる。以上活性酸素消去活性、ならびに活性酸素生成抑制効果を持つ化合物を見出した。これらの知見は活性酸素が原因と考えられるがんなどの疾病の予防や治療に有効な医薬品開発につながる。本研究ではビタミンC、E骨格の抗酸化力を比較するため、ビタミンCの場合は側鎖を除きラクトン環内の酸素原子を炭素に置換した化合物reductic acid(RA)、ビタミンE類縁体としてはフチル側鎖をカルボン酸としchroman環にさらにベンゼン環を縮合させたbenzo[h]chroman環化合物を合成した。今回、合成したビタミンE類縁体のスーパーオキシド、ヒドロキシルラジカル消去活性をESRスピントラップ法を用いて検討した。対照化合物trolox(ビタミンEの側鎖をカルボン酸に変換した化合物)と比べ強い活性酸素消去活性を持つことが明らかとなり、benzo[h]chroman環化合物はchroman環化合物より優れた抗酸化剤であることが示唆された。また、RAのスーパーオキシド消去活性を検討中にキサンチンオキシダーゼ(XO)阻害活性を見いだした。今後は予定していた脂質過酸化抑制効果、プロオキシダント作用、抗変異原活性、アポトーシスへの影響とともにRAのXO阻害活性にも着目し、阻害機構の解析を行いさらに強力なXO(HDX)阻害剤の開発を行う。前年度、ビタミンCの側鎖を除きラクトン環内の酸素原子を炭素に置換した化合物reductic acid(RA)はビタミンCとほぼ同等の抗酸化活性を有するだけでなく、活性酸素生成系であるxanthine oxidaseを阻害することを見いだした。

RAは活性酸素・フリーラジカルを消去するのみならず、生成を抑制する有効な医薬品のリード化合物になると考え、RAを基にした構造変換を行った。ビタミンCの環内酸素を硫黄原子に置き換えた化合物1、RAのカルボニル基を除いた化合物2を合成し、またRAのエンジオール基をカルボニル基に変換した化合物3(1,3-cyclopentadione、市販品)のxanthine oxidase阻害活性を検討した。しかし、化合や1、2,3にはビタミンC同様xanthine oxidase阻害活性は認められなかった。以上の結果からxanthine oxidase阻害活性にはカルボニル基と共役したエンジオール基が必要であり、さらに環内ヘテロ原子はxanthine oxidase阻害活性を消失させることが明らかとなった。また抗酸化活性に関しては1はビタミンCと同等であり、かつRAも抗酸化活性を有していたことから、ビタミンCの環内酸素原子は変換可能であることがわかった。さらにRAのプロオキシダント効果を酸素吸収法で金属存在下検討した。今回開発した、酸素吸収法は酸素分子が活性酸素などに変換される反応を酸素消費から求める方法であり、カタラーゼ存在下と非存在下での変化などから過酸化水素生成能などを測定できる簡便な方法である。本法を用いてビタミンCとRAのプロオキシダント効果を比較したところ、若干ではあるが、RAの方が低かった。以上の結果は、RA以上に有効な化合物をデザインするうえで重要である。
中国・インド大陸－植物ウイルス・ウイロイド伝播ルートの基礎情報収集と分析評価

野菜類や果樹類の多くの農作物はヨーロッパ南部の地中海沿岸地方,さらにアジアの中国やインドを起源としている。そのため中国・インド大陸(インド亜大陸)は太古から現代まで我が国を含めた東アジアの農業の発達,さらに病原体の侵入に大きな影響を与えている。本研究では,ヨーロッパとアジアの貿易の交差点として知られる地中海沿岸地方に位置するトルコ(小アジア)を起点として,北部シルクロードルート,また南部インドルートにおいて,ウイルス・ウイロイド病を調査し,ユーラシア大陸においてどのようなルートで,我が国を含む東アジア地方に伝播したのかの基礎情報を収集し,分子進化と病原性進化を基盤として分析評価した。ヨーロッパとアジアの貿易・文化の交差点である中東のトルコからインド経由で東アジアに繋がる南部インドルート,さらにトルコから新彊・ウイグル自治区の中国北西部から東アジアに繋がる北部シルクロードルートに発生する植物ウイルスとウイロイドついて調査をする.野菜類に感染するTuMV,CMVやCaMV,さらに果樹類に発生するウイロイドについても調査することを目的とした.これまで既に,野菜類であるアブラナ科植物に感染するTuMVについては採集してきており,ゲノム構造解析が進んでいるが,本年度は大島がトルコに訪問し,トルコの研究協力者として,Korkmaz博士(チャナッカレオンセキツマート大学)に参加いただき,TuMVの他にCMVやCaMV様症状を示す植物について調査・採集を行った.現在ゲノム構造を解析中であるが,一部のウイルスについては,Korkmaz博士のもとで,生物学的性質などを調べている.さらに南部インドルートに一部である中国南部から中央部にかけて,大島と竹下が主にアブラナ科植物についてTuMVの他にCMVやCaMV様症状を示す植物について調査・採集を行った.ウイロイドについては,南部だけでなく北部地方においても調査を行った.中国の海外研究協力者としては,ウイルス・ウイロイド様症状に精通している李世訪教授(中国農業科学院)の指揮のもと,譚鐘揚准教授(湖南大学)と黄〓昆教授(雲南省)に常に湖南省と雲南省の圃場調査に同行していただき、TuMVの他にCMVやCaMVの調査・採集を行った.北部地方では李教授自身が研究協力者となり佐野と調査した.現在ゲノム構造を解析中であるが、一部のウイルス・ウイロイドについては海外の共同研究者の下、生物学的性質などを調べている.南部インドルートであるヨーロッパとアジアの貿易・文化の交差点である中東のトルコからインド経由で日本を含む東アジアに繋がるルートに発生するウイルス(TuMV,CMVやCaMVなど)とウイロイドついて,さらに北部シルクロードルートであるトルコやウクライナなどから新疆・ウイグル自治区の中国北西部から日本を含む東アジアに繋がるルートに発生するウイルスとウイロイドついて,野菜類や果樹類について調査をすることを本研究の目的としている。これまで既に,野菜類であるアブラナ科植物に感染するTuMVについては,南部インドルートの一部である中国南部から中央部にかけて採集してきており,ゲノム構造解析が進んでいるが,25年度は大島,佐野と竹下がインドを訪問し,インドの研究協力者としてCharith Adkar博士とウイロイドに精通している李世訪教授(中国農業科学院)にご協力いただき,TuMVの他にCMVやCaMV様症状さらにはウイロイド様症状を示す植物について調査・採集を行った。現在ゲノム構造を解析中である。さらに東アジアの一部である日本にどうやって侵入してきたのか,南部インドルートに関連する台湾について,大島,佐野と竹下が,3月に主にアブラナ科植物についてTuMVの他にCMVやCaMV様症状を示す植物やウイロイド様症状を示す植物について調査・採集を行った。多くの植物がTuMVに感染していたことが明らかとなった。現在ゲノム構造を解析中であるが,一部のウイルス・ウイロイドについては生物学的性質を調べている。なおミャンマーでの調査を3月に予定していたが,この時期アブラナ科植物の栽培が少なくウイルスを見つけにくいことが判明したことから,3月の採集地を台湾とし,ミャンマーでの採集は26年度の秋から冬に行うことにした。そのため中国・インド大陸(インド亜大陸)は太古から現代まで我が国を含めた東アジアの農業,さらに病原体の侵入に大きな影響を与えている。本研究では,ヨーロッパとアジアの貿易の交差点として知られる地中海沿岸地方に位置するトルコ(小アジア)を起点として,ウクライナ,中国北西部の新疆ウイグル自治区,中国中央部,北京,中国沿岸部,韓国そして日本にたどり着く北部シルクロードルート,またパキスタンから繋がるインド,ミャンマー,タイそして中国南部の雲南省,中央部,沿岸部,台湾そして日本にたどり着く南部インドルートにおいて,ウイルス・ウイロイド病を調査し,ユーラシア大陸においてどのようなルートで,我が国を含む東アジア地方に伝播したのかの基礎情報を収集し,分子進化と病原性進化を基盤として分析評価した。前述した目的達成のために,26年度は主に南部ルート,訪問国はミャンマーとタイとして,ウイルス・ウイロイド病を調査した。ミャンマーでは,イエジン農業大学が位置するネーピードー市を起点として,南部のヤンゴン市周辺について調査した。タイにおいてはカセサート大学とバンコク市周辺地域についてアブラナ科植物を中心にTuMV,CMVやCaMVなどの調査を行った。ミャンマーとタイで栽培されている様々な作物,野生種や果樹類を対象として,調査を実施した。また比較のために我が国においても調査をした。輸入許可を得て採集した病原体ゲノムの塩基配列を決定後,バイオインフォマティクスを用いて集団遺伝学的に解析し,ユーラシア大陸での広範な伝播ルートの基礎情報収集と分析評価を行った。

最終的に,病原体がどのように多様化し,分布域を拡大させてきたかを実証的に解明し,得られた一部の結果については論文や学会などで公表した。野菜類や果樹類の多くの農作物はヨーロッパ南部の地中海沿岸地方,さらにアジアの中国やインドを起源としている。そのため中国・インド大陸(インド亜大陸)は太古から現代まで我が国を含めた東アジアの農業,さらに病原体の侵入に大きな影響を与えている。本研究では,ヨーロッパとアジアの貿易の交差点として知られる地中海沿岸地方に位置するトルコ(小アジア)を起点として,中国北西部の新疆ウイグル自治区,中国中央部,北京,中国沿岸部,韓国そして日本にたどり着く北部シルクロードルート,またパキスタンから繋がるインド,ミャンマー,タイそして中国南部の雲南省,中央部,沿岸部,台湾そして日本にたどり着く南部インドルートの代表的な国々において,ウイルス・ウイロイド病を調査し,ユーラシア大陸においてどのようなルートで,我が国を含む東アジア地方に伝播したのかの基礎情報を収集し,分子進化と病原性進化を基盤として分析評価した。平成27年度では特に中国・インド大陸(インド亜大陸)の国々との比較を行うために我が国において集中的に調査をした。採集した病原体ゲノムの塩基配列を決定後,バイオインフォマティクスを用いて集団遺伝学的に解析し,ユーラシア大陸での広範な伝播ルート,即ち病原体が最終的にどのように多様化し,東アジアに位置する日本まで分布域を拡大させてきたかについての基礎情報収集と分析評価を行い,実証的に解明後,得られた一部の結果については論文や学会などで公表した。そのため中国・インド大陸(インド亜大陸)は太古から現代まで我が国を含めた東アジアの農業の発達,さらに病原体の侵入に大きな影響を与えている。本研究では,ヨーロッパとアジアの貿易の交差点として知られる地中海沿岸地方に位置するトルコ(小アジア)を起点として,北部シルクロードルート,また南部インドルートにおいて,ウイルス・ウイロイド病を調査し,ユーラシア大陸においてどのようなルートで,我が国を含む東アジア地方に伝播したのかの基礎情報を収集し,分子進化と病原性進化を基盤として分析評価した。26年度に国内外からウイルス分離株を採集し,ゲノム構造を決定後,その塩基配列を基にバイオインフォマティクスを用いて進化的基礎情報の解析を行い,その成果を学会等で発表した。26年度のほとんどの研究は,おおむね順調に進展しているが,一部の研究に未採集株と未解析株があり,研究に遅れが生じた。そこで一部計画を変更し,不足のウイルス株採集,一部のゲノム構造を決定やインフォマティクスを用いた進化的基礎情報解析を27年度にすることにして,それらの公表も27年度に行うことにした。3年間の研究成果としての評価は,おおむね順調に進展していると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
英・米・モーリシャス文学にみるチャゴス難民の表象と実態

本研究は、チャゴス難民を扱った文学作品(モーリシャス・英・米)を分析し、その表象が難民たちの苦悩と実態をどのような手法でどこまで表現手法ているか、手法そして読者にどのように理解されているかを調査するものである。換言するならば、米軍基地の存在により起きている諸問題に文学が果たしうる役割である。チャゴス諸島は英米よりその地政学的な利点に注目され、独立時にモーリシャスより切り離され英領と名称まで変えられた上で住民を段階的に強制移住させた後、米軍基地を建設するためにアメリカに貸与され現在に至っている。帰島後にも起こるであろう問題を見据え、沖縄文学による米軍基地問題の表象を比較対象として分析提示した。2016年度満期を迎えるDiego Garcia島の英国から米国への貸与に絡み、大きな動きが予測されるチャゴス難民の帰島問題を、関係3国(イギリス・アメリカ・モーリシャス)の文学表象から読み取ろうとするのが本研究の主たる目的である。それぞれの文学作品を関係国民がどのように読み取るのか、また同じ基地問題を抱える沖縄関係者がどう読むかを調査分析する。2015年度は、予備調査としてチャゴス難民の実態調査及び歴史的背景の再確認を行った。この予備調査ではヨーロッパでのテロ事件を考慮し当初予定していたイギリス在住のチャゴス難民への聞き取り調査は行わず、モーリシャスのみでの調査とし、イギリスでの調査は新聞掲載関連記事での分析にとどめた。これに伴い今年度は、主にモーリシャス文学(Lindsey CollenのMutiny)のチャゴス難民表象を分析し、その成果を国際学会にて発表することとした。モーリシャスでの実地調査を2回行ったうえで、モーリシャス文学におけるチャゴス難民の表象に関して、韓国での国際学会での発表したうえで研究論文を執筆出版した。この作品で特に注目すべきは、チャゴス難民を他の2人の主人公と同じ枠でとらえていることである。つまり、英国籍を持つ難民ではなく、モーリシャス国民としてとらえている。ここから、領土問題を含む作者の立ち位置が読み取れる。またモーリシャス在住で、チャゴス難民問題に詳しいポストドクターの学生と当該作品についての意見交換を行った。研究実績で報告した通り、2015年度はヨーロッパでのテロが懸念されたことから、当初予定していたイギリスでの実地調査を見送った。しかし、その代わりモーリシャスでの実地調査及び文献調査により、国際学会で、その中間成果発表と、それに基づき査読付き国際学会論文の執筆、校正、出版が可能となった。また、その掲載論文を契機に2016年度はすでに、6月に韓国での招待シンポジウム、同じく6月にハンガリーでのグローバルアフリカ学会発表が内定している。アメリカ軍のインド洋上の拠点であるDiego Garcia島から1970年代に強制移住させられたチャゴス難民を扱った文学作品をモーリシャス・アメリカ・イギリスの関係国から収集し、それぞれの国としての立ち位置、作家の立ち位置、また読者の反応を探ることが本研究の主たる目的である。2017年度は、特にヨーロッパでの成果発表の機会を得た。これは重要な意義がある。モーリシャスの包括領土としてフランス領そしてイギリス領になった歴史を持つ国の難民に関しての問題をもと宗主国としてどれほど認識しているかを知る機会でもあるからだ。まず、ハンガリーでの国際学会において本研究の一部成果発表を行った。A Chagos Refugee represented in Lindsey Collen's Mutiny, Rie KOIKE, Global African Studies, Pecs Univ. Hungary, June 2016.この発表においては、特にアメリカの大学からの出席者から「Diego Garcia島、チャゴス難民についてこれまでそれほど見識がなかった」とのコメントを得た。本年度は国際学会での成果発表が3回(ハンガリー・韓国・フランス)できたことで、より広範囲からコメントや意見を得ることができている。当初予定では研究者本人が読書会メンバーを選定し、各国で読書会を開催することになっていたが、むしろ研究発表を通じて有識者からのコメントを直接得ることで、読書会開催と同様の成果を得られることが期待できる。本研究の主たる目的は、直接関係3か国「英・米・モーリシャスの文学を通してのチャゴス難民の現状把握」である。同時に米軍基地の存在により故郷を追われたチャゴス難民たちの問題を文学作品を通じて広く世界に知らせることでもある。また最終年度は特に国際司法の場での本問題の進展がみられる中で、難民たちが帰島後直面するであろう米軍との諸問題を沖縄文学の精読を通し提示した。モーリシャス共和国は1968年に英国連邦の独立国として出発し、1972年共和制に移行後、内政的には外交的にも安定しているかのように捉えられてきた。しかしながらその周辺は歴史上地政学的にも要所であったことから、モーリシャスの包括領土であったチャゴス諸島は英領とされたのち米軍に貸与されたままである。チャゴス難民をめぐる状況とそれに関連した諸問題は、チャゴス難民センターが存在するモーリシャスと英国の国内からの支援と国際司法を巻き込んだ世界的な世論という双方向からの働きかけが必要である。本研究期間内では、日本人の文学を専攻する研究者としてできること、「チャゴス難民の歴史と現状を知る文学」として日本だけでなく、5ヶ国での国際学会(計6回)で発信した。その際、同様に米軍基地の存在が引き起こした事件、事故、住民たちの苦悩を共通項として持つ沖縄の文学作品との比較研究も行った。扱った作品は以下の5作品である:1.Collen, Lindsey. "Mutiny" 2001(モーリシャス)

2.Benson, Peter. "a lesser dependency"1989(英国)3.Thompson, Stephen Manoj, "Coma Story" 2010(米国)4.目取真俊『希望』1999 5.吉田スエ子『嘉間良心中』1984.本研究は、チャゴス難民を扱った文学作品(モーリシャス・英・米)を分析し、その表象が難民たちの苦悩と実態をどのような手法でどこまで表現手法ているか、手法そして読者にどのように理解されているかを調査するものである。換言するならば、米軍基地の存在により起きている諸問題に文学が果たしうる役割である。チャゴス諸島は英米よりその地政学的な利点に注目され、独立時にモーリシャスより切り離され英領と名称まで変えられた上で住民を段階的に強制移住させた後、米軍基地を建設するためにアメリカに貸与され現在に至っている。帰島後にも起こるであろう問題を見据え、沖縄文学による米軍基地問題の表象を比較対象として分析提示した。2016年度は前年度の研究成果を国際的に発信する機会がすでに2回内定している。それを踏まえ、8月後半に再度モーリシャスでの実地調査と作家への報告を予定している。2月にはアメリカの関連作品について米国での実地調査と意見交換を予定している。アメリカでの研究調査に関してはUCLAのアフリカンセンターへの調査依頼を念頭に置き、作家自身へのコンタクトも予定している。またイギリスでの調査に関しては、作品分析とその研究成果を国際学会にて報告することが内定している。引き続き作者へのインタビューも調整中である。最終年度である本年もすでに国際学会での発表が2件決定している。5月カナダのオタワ大学、6月モーリシャス大学での発表は沖縄での読書会にかえて沖縄文学との比較という形で提示することになっている。今後米軍基地難民を扱った文学ジャンルの構築へ向けての一歩となりうるかどうか聴衆のフィードバックから考察する計画である。アジア系アメリカ文学・モーリシャス地域研究
ウサギ脂肪肝モデルを用いた門脈塞栓術の検討

門脈塞栓後、脂肪肝モデルにおいては非塞栓葉において正常肝との比較において類同拡張が優位に増悪することが示されたP=0.008。非塞栓葉と塞栓葉の比較では繊維化を示唆するSMAの沈着が脂肪肝モデル、正常肝モデルいずれにおいても認めており、塞栓による炎症からの繊維化が示唆されたと考えられた。以上より、脂肪肝症例における門脈塞栓の肝障害が高度に生じている可能性が示唆された。特に、門脈塞栓後のsinusoid obstruction syndromeの原因の一つに脂肪肝などもその原因のひとつとなっている可能性も示唆された。1990年のMakuuchiらの報告以降、肝腫瘍に対する切除前に残肝容積を拡大し、肝切除を可能にする門脈塞栓術は臨床にて幅広く施行されるようになっている。申請者らは2007年に塞栓葉における腫瘍の増大速度が塞栓術前後で加速することを示している(Hayashi et al. Acta radiol 2007)が、このことからも門脈塞栓術を施行する際には、塞栓術後の十分な肝容積の増大が期待される症例を選択しなければ、逆に予後を改悪する可能性がある。実臨床における実際の塞栓術では、術前の採血データでは十分な肝予備能があると評価された脂肪肝症例の中で、一部で特に強い肝障害が発生し、中には肝不全を発症するなどの症例を経験する。脂肪肝の原因として化学療法などを指摘した論文はあるものの、その原因を明らかにした報告はこれまでのところない。本研究計画は、ウサギの脂肪肝モデルを作成し、塞栓術の影響について脂肪肝と正常肝との間にどのような違いがあり、またそれを改善する方法として塞栓物質の選択変更や高度肝障害を生じる術前の評価項目を明らかにすることで門脈塞栓術の適応の最適化を計るための基盤的研究を行う。昨今は、肝転移についても、切除することで予後が改善することが知られており、門脈塞栓術の適応は拡大の方向にあるが、十分に肝予備能があるとおもわれた症例の中で門脈塞栓術を施行することで予想以上の肝障害ましてや肝不全を発症する例が存在することも事実である。特に、肝転移症例の肝切除症例においては術前化学療法を施行された症例が多く存在しており、化学療法に伴う脂肪肝が肝切除において問題となっているが、同様に今後門脈塞栓術においても問題となると思われる。本研究計画は、ウサギの脂肪肝モデルを作成し、門脈塞栓術の影響について脂肪肝と正常肝との間の違いを明らかにし、その改善につながる方法として塞栓物質の変更などの評価を行い門脈塞栓術の最適化に向けて基礎的研究を行うものである。ウサギ脂肪肝モデルと正常肝モデルの比較において、類洞障害が脂肪肝において発生していることが示された。これに対して塞栓術の変更など検討されるところである。ウサギに対して、その他の塞栓物質が有効であるかの検証を現在行っているところである。1990年の幕内らの報告以降、門脈塞栓術は残肝容積を拡大し、肝切除を可能とする目的に広く拡大肝切除に際して使用されている。一方で、塞栓後の腫瘍の増大や化学療法後の門脈塞栓に伴う肝障害など問題点も多い。実臨床において脂肪肝症例の中で門脈右塞栓後の肝不全発症なども経験されており、その適応についてはいまだ検討の余地のあるところである。脂肪肝モデルにおける門脈塞栓術の影響をウサギ脂肪肝モデルをもちいて検討した。門脈塞栓後、脂肪肝モデルにおいては非塞栓葉において類同拡張が優位に増悪することが示されたP=0.008。特に、sinusoid obstruction syndromeの原因の一つに化学療法後の門脈塞栓が指摘されているが、脂肪肝症例における類同拡張が門脈塞栓後に生じていることからは化学療法後の脂肪肝などもその原因のひとつとなっている可能性も示唆された。上記の結果を元に塞栓物質の変更による影響を検討するも、塞栓物質による差異はみられず、安定したウサギ脂肪肝モデルの作成においても見直しを強いられ、十分な結果は得られなかった。

非塞栓葉と塞栓葉の比較では繊維化を示唆するSMAの沈着が脂肪肝モデル、正常肝モデルいずれにおいても認めており、塞栓による炎症からの繊維化が示唆されたと考えられた。以上より、脂肪肝症例における門脈塞栓の肝障害が高度に生じている可能性が示唆された。特に、門脈塞栓後のsinusoid obstruction syndromeの原因の一つに脂肪肝などもその原因のひとつとなっている可能性も示唆された。本年度の研究計画としては「ウサギ脂肪肝モデルと正常肝における門脈塞栓術の肝障害の違いの有無を明らかにする」としていた。ウサギの脂肪肝モデルを作成し、正常肝モデルとの間で門脈塞栓術後の肝障害について病理学的に比較評価を行った。なかでも類洞障害に着目して評価を行い、脂肪肝モデルにおいては正常肝モデルと比較して類洞障害を強く発症していることが病理学的に有意差をもって示された。学会発表も終了し、論文化を現在準備中である。肝障害の少ない塞栓物質の手応えがあれば、そちらを用いて、脂肪肝モデルとの比較を用いながらエタノールでの塞栓と比較検討することを検討中である。脂肪肝モデルにおいて、門脈塞栓術を行うことが将来の残肝予定領域にも障害を起こしていることがこれまでの実験の中で示されたが、今回使用したエタノール以外の塞栓物質でも同様の障害が起こるのかを今後検討し、その差を見つけることができればと考え、実験を継続する予定としてる。共同研究者の異動および、病院移設計画などに伴い研究が一時停滞したことから研究費の消化が予定通りにすすみませんでした。昨年度後半より研究再開しております。
ベルリン・トルファン・コレクションの漢語版本の綜合研究

ベルリン・コレクションの版本データーベース化ほか、目録の完成に向けての作業は現在最終段階である。その作業の中間的な報告として、西脇はこれを用いて「返還文書から見たトルファン仏典版本の概観」を作成した。視覚的側面を利用して版本理解を深めることをねらい、多くの図を載せたものである。藤枝氏や竺沙氏を始めとする、これまでの研究にはベルリン・コレクションはほとんど利用されていないので、10世紀以降のアジア世界における文化交流の考証に寄与するという、本研究の大目的に向かって一歩を印したかと考える。作業の完了した時点では、目録の充実とそれを通した研究の提示という二面において、新たな多くの研究に貢献できるはずである。本年度、代表者の西脇は11月18日から12月3日の間、ドイツ・ベルリンにおいてトルファン文書を調査した。出発までに、既存の3冊の漢語仏典目録から版本の抽出を行い、インターネット上(トルファン研究所からのCh/UとIDPからのCh)の画像と併せて準備した。現地では、目録と画像では解明しない多くの疑問点、例えば、目録では一枚の紙の表(rekto)・裏(verso)とされながら実際には数枚が重なっている文書、ガラスケースに入ったままの撮影であるため四隅にきた界線が判然としない画像などを、実見によって確認した。また3冊の目録では、一枚の紙の両面に書かれている場合に、どちらを表とするかが以前から問題になっていた。いま版本を中心にこれらの目録を改めて見るとその不備が浮彫にされる。目録は写本に厚く版本に薄い。写本=価値の高いテキストとの認識から、一枚の表裏に写本と版本がある場合、機械的に写本が表で、版本が裏との記号がつけられた場合がある。一例をあげれば、Ch1787(T II T 1749)r/vは目録2にvとして版本『大般若波羅蜜多経』が記載されている。一方、rの写本は目録では同定されていないが、元の沙門釋智譯『聖妙吉祥真實名經』の断片であることが判明した。rの版本は金版であることが確認されているので、元以降にその裏に写本が作られたことになり、表裏の記号が逆であることが分かった。以上のような地道な収穫を重ねることにより来年度以降も漢語印刷断片の整理は着実に成果をあげることが出来るであろう。協力者のウイツテルン・クリステイアンは、本年度は版本のデーターベース構築に従事した。梶浦晋はベルリン・トルファン文書をより深く理解するために、国内に所蔵されるトルファン出土の版本の実見のため、静嘉堂文庫・京都国立博物館等に出向き調査にあたった。本年度、代表者の西脇は昨年に引き続いて11月23日から12月9日の間、ドイツ・ベルリンにおいてトルファン文書を調査した。インターネット上(トルファン研究所からのCh/UとIDPからのCh)の画像に抜けているもの、画像からは詳細なところが分からないものを出発までに抽出し、前もってベルリン図書館に連絡して用意してもらった。Ch(漢語文書)を画像上に載せる仕事は10月末に一応終わったが、完全な形では終わっていない。本研究との関係でいえば、仏典版本研究は進んでいるのに、その成果を利用する段階に達していない点であろう。画像に付随されている説明文は既存の3冊の漢語仏典断片目録の記述をそのまま載せている。帰国後、ベルリン側には我々が同定できた二百数十枚のリストと簡単な説明文、つまり開宝蔵系、契丹版あるいは江南系かと言った大蔵経の版本の種類等を記したものを渡した。またインド美術館(2006年12月からアジア美術館の1部門となった)でも調査をした。ここの所蔵品はインターネット上には入っておらず、また目録もないので1つずつ確認する必要がある。その努力の結果、版本仏典の扉絵に大きな発見があった。扉絵は仏典と一体であるが、仏典研究者にはそれを文字史料とする意識は少なく、また美術史家がとりあげることもなく忘れられた存在であった。しかし今回の調査で契丹版の護法神王を描いた扉絵や法華経の扉絵を発見した。これらの成果は近々発表するつもりである。また目録作業もすすめつつある。協力者のウイツテルン・クリステイアンは、電子仏典を利用して密教関係仏典テキストの研究を進めた。梶浦晋はベルリン・トルファン文書をより深く理解するために、国内に所蔵されるトルファン出土の版本の調査にあたった。またこれらの成果の一部を9月、上海で開催された学会で発表し、中国の学者との意見交換を行った。

目的とするベルリン・コレクションの版本データーベース化は完成に近づいている。その作業の中間的な報告として、西脇はこれを用いて「返還文書から見たトルファン仏典版本の概観」(来年度に出版される予定の拙著『中国古典社会における仏教の諸相』の1章を構成)を作成した。返還文書は戦後旧ソ連に没収され、東西ドイツ統一直前に旧東ドイツのライプチッヒを経由して西ベルリンのダーレム・インド美術館に返還された二百数十枚の漢語断片である。その内訳は写本仏典(仏教関係)236点版本仏典18点俗文書7点である。仏典が95%を占めていることは、6-7千枚のコレクション全体に占める仏典の比率と一致する。そこでこの返還文書をコレクション全体の縮図と考え、そこに含まれる版本断片、およびそれと関わりのある版本断片を適宜引き、コレクションの版本全体についての概観を述べた。藤枝晃氏や竺沙雅章氏を始めとする、これまでの研究にはベルリン・コレクションはほとんど利用されていないので、10世紀以降のアジア世界における文化交流の考証に寄与するという本研究の大目的に向かっても、一歩を印したかと考える。また新たに同定した数百の版本断片については、ベルリン・トルファン研究所に送り、IDP(国際敦煌プロジェクト)から流されているネット画像に新情報を付け加えることができた。漢語仏典版本の目録(ドイツ語版)の作成依頼も受けた。今年度連携研究者の1人であるWittern,Christian氏の協力を得、この数年の間にベルリンから出版する。
聴覚中枢における音の時間符号化機構

聴覚情報処理過程において、音の時間的情報がどのような動的発火パターンとして神経符号化されるのかを明らかにするため、無麻酔除脳ネコ聴覚中継核における複合音刺激に対する神経応答を記録解析した。正弦波的振幅変調音および周波数変調音刺激に対し定常的な神経活動パターン応答が得られ、電場電位波形のフーリエ解析にて、変調周波数を中心とする振幅スペクトルの著明なピークが認められた。一方、呈示した複合音の中心周波数や変調周波数の値と等しい周波数の純音刺激に対する応答では、明らかなピークは出現しなかった。振幅変調音における中心周波数成分の位相をシフトさせた場合、振幅スペクトルと位相スペクトルは共に変化が見られ、振幅スペクトルのパワーは中心周波数の位相をπ/2シフトしたときに最小となった。また、非調和成分からなる振幅変調音刺激に応答した電場電位波形の相関解析にて、音波形の包絡との相関は認められたが、音波形の包絡極大点付近における微細構造のピークとの明らかな相関は見られなかった。スペクトルピークの出現はニューロンクラスターにおける同期振動発火の存在を示唆しており、刺激音波形における包絡の周期性という時間的情報が、その周期に位相固定した同期振動発火として符号化されていることが示された。また、各周波数成分間の相対的な位相変化という時間的情報が、同期振動発火の強度および位相の変化として符号化されていることが示唆された。現在の人工内耳における音声コード化法は音の周波数特性を蝸牛の空間情報として符号化する方式であり、子音等の非定常的な音や位相特性等の時間情報は適切に符号化されにくい。このような音声コード化法を改良していくためには、音の時間情報がどのように聴覚中枢にて処理されるのかについて、その原理をまず明らかにする必要がある。本研究において、除脳非動化ネコ下丘ニューロンにおける合成複合音刺激に対する応答を記録し、その時間的応答特性を解析した。純音刺激には無応答であり複数の周波数成分からなる複合音刺激にのみ応答するニューロンが存在し、その時間的発火パターンは刺激音の振幅エンベロープ周期に位相固定した。ニューロンクラスターとしての電位応答では、振幅変調音および周波数変調音刺激に対し変調周期に位相固定した応答が記録され、定常音における波形の周期性という時間情報がニューロン群の周期的同期発火により時間符号化されていることが示唆された。また、振幅変調音における中心周波数成分の位相変化により位相固定率が変化し、各周波数成分の相対的な位相変化が時間符号化に影響を及ぼすことが示された。一方、複合音を構成する各周波数成分や変調周波数に一致した周波数の純音刺激に対し位相固定を伴った応答は認められず、周期的同期発火は内耳における初期発火情報がより高次の聴覚中枢へ処理される過程で非線形的に生成されたものであることが示唆された。
グローバル社会における英語プレゼンテーション能力育成に向けたWeb教授法の開発

大学全入時代を迎え、学力の二極化への対応が求められる昨今、基礎学力が不足している学生へのレメディアル教育が注目される一方で、より先進的で高度な学識を身に着けるための指導・研究には十分な注意が払われていると言えない。大学生、大学院生にとって、国際レベルでの活動に必要な高度な英語コミュニケーション能力を身に着けることは、まさしく今取り組まなければならない課題である。実社会で活用できる英語能力を養うためには、日常的な英語学習が欠かせない。基礎的な英語学習を通して英語4技能を高め、その上で実践的な英会話訓練に結びつけていく学習方法として、本研究では時間と場所を問わないWebシステムによる繰り返し学習を採用した。前年度までに開発したリーディング、リスニング、ライティング学習用の機能に加え、平成30年度はスピーキング用の「シンクロ・リーディング」や「シャドーイング」に関する学習機能を構築した。これらの機能は「プレゼンテーション学習」の予備学習のために使用することを想定している。また、練習に用いる「英語プレゼンテーション学習支援」システムの設計、e-portfolio機能の設計開発を完了した。本システムはプレゼンテーションだけでなく質疑応答も含めて授業内で利用する「授業内学習」と、授業外で学習者が自主練習したり、あるいは受講生同士でディスカッションしたりする機能を備えた「授業外学習」の大きく二つのモードで利用できるようになっている。システム設計に当たって生じた問題点を解決するため、研究代表者の杉村が留学中に指導を受けたイギリス、リーズ大学のLanguage Zoneに研究打ち合わせと資料収集のため海外出張した。海外の研究者の意見も積極的に取り入れ、学習者のグローバルな活躍に向けて汎用性の高い教授法の確立を目指している。スピーキング用の「シンクロ・リーディング」や「シャドーイング」の学習機能の開発が1年ずれ込んだため、全体の進捗状況に影響が出ている。これに加え、一般的な英語学習から発展して英語でのコミュニケーション能力を育成する指導法の一つとして、学習履歴情報を活用した教授者からのフィードバックの効果を検証するための実験授業を並行して行ったことから、予定していた作業に滞りが生じてしまった。しかし、この実験授業を通して、学習履歴に基づく教授者からのフィードバックにより課題を完了させる学生が増え、全体の習熟度も上昇していることをデータから裏づけることができた。この成果はe-portfolioの結果分析と学生へのフィードバックという形でプレゼンテーション指導にも役立てることができる。また、「英語プレゼンテーション学習支援」システムは「授業内学習」「授業外学習」という二つの異なるモード内に、動画の記録や提示、プレゼンテーションと質疑応答の評価採取、集計、表示など、極めて多様で複雑な機能を備えていることから、その設計には困難を極め膨大な時間を要した。そのため、当初予定していたシステムのプロトタイプ作成と、プレゼンテーション用の授業での実験には至らなかった。しかしながら、効果的な指導のため、また学生の自主学習に必要な機能を十分に備えるために欠くことのできないプロセスであったと考えている。今年度は、昨年度設計開発した「英語プレゼンテーション学習支援」システムを構築し、システムを用いた実験授業を行なう。授業内でのプレゼンテーションをWebカメラで録画した動画を活用して授業内で学生同士がピアレビューしたり教員による指導を受けたりする他、授業時間外でも動画と評価をWeb経由で確認できるようにする。e-portfolioによって授業内、授業外両方の学習活動について履歴情報を採取し、効果的な学習や自主練習のために必要な情報は何か、どのタイミングでどのような情報を提供すればよいかを分析・検討する。人前で意見を述べることに対して心理的障壁が大きい日本人にとって、外国語(英語)で研究成果のプレゼンテーションを行なうことは精神的な負荷が大きい。この学習支援システムにより、授業だけでなく授業外における自主学習や学習者同士のピアディスカッションなどのアクティブラーニングを通して、授業内・授業外と時間を問わず継続的に学習できる環境を提供したい。さらに、完成したシステムを公開するためにWebページの作成およびWebサイトの構築を行ない、すでに公開済みのシステム同様に多くの機関での活用を促していく。また、研究成果は広く国内外の学会や関連論文誌に投稿する予定である。国際化が進展する中で、単に英語を習得するだけでなく、自分の考えや多様な情報を発信するという、積極的なコミュニケーションが取れる人材の育成を目指した英語教育が求められている。本研究では、大学生・大学院生が国際レベルの活動に必要な高度な英語コミュニケーション能力を身に着けられるよう、Webを利用して効果的な英語プレゼンテーション教授法を開発することを目的としている。平成29年度は、1一般的な英語学習から発話練習への移行するための学習教材の作成、2e-portfolio作成に向けた評価項目の検討、3プレゼンテーション学習機能の設計を行なった。一般的な英語学習から発話練習へのスムーズな移行に向けて、これまで申請者らが科研費等で開発した「英文法Web学習支援システム」と「総合英語Web学習支援システム」で用いるための英語学習教材を作成した。教材は4レベルから成り、単語単位から始めて徐々に音声面の強化を図るようになっている。e-portfolio作成に向けた評価項目を検討するため、担当しているプレゼンテーション能力育成のための演習授業において、プレゼンテーションを行なう際に注意すべきポイントの洗い出しを行なった。評価においては教員による指導や発表者本人による自己評価も重要であるが、他の受講生によるピアレビューも積極的に取り入れるようにした。最終的には、これらの多様な評価、フィードバックを元にe-portfolioを作成し、授業外での自律型学習を支援できるようにする予定である。そして、上記e-portfolioを組み込んだプレゼンテーションWeb学習支援システムの作成に向けてその概略設計を行なった。

英語を身につけ、またプレゼンテーションの精度を高めるためには、授業内だけでなく授業外での自主学習が欠かせない。学習者が教室以外でも時間や場所を問わずに学習できるシステム作りを目指している。当初の予定では、学習教材を作成するだけでなくそれらを用いた「シンクロ・リーディング」および「シャドーイング」の2つの学習機能を開発する計画であった。しかし口頭練習に適した教材を、4レベルに分けて作成するのに思った以上に時間がかかり、学習機能の開発まで進むことができなかった。また、作成したWeb教材のサーバー移設作業に関しても、現在慎重にセキュリティ対策を検討している段階で、実際の移設には至っていない。最近は国家的組織によるインターネット破壊行為が増加しており、安全かつ円滑な実験環境を維持するために、常に最新の強固なセキュリティ機能で対応できるように検討を重ねている。そして、プレゼンテーションWeb学習支援システムに導入するe-portfolio機能についても、平成29年度はどのような評価、評価項目が有効であるかの検討に終始し、予定していた設計開発には着手できなかった。しかしこのe-portfolioは学習者が自律型学習をするために重要な機能となるため、実際の授業での学習結果も反映させながらしっかりと内容を検討していく必要がある。大学全入時代を迎え、学力の二極化への対応が求められる昨今、基礎学力が不足している学生へのレメディアル教育が注目される一方で、より先進的で高度な学識を身に着けるための指導・研究には十分な注意が払われていると言えない。大学生、大学院生にとって、国際レベルでの活動に必要な高度な英語コミュニケーション能力を身に着けることは、まさしく今取り組まなければならない課題である。実社会で活用できる英語能力を養うためには、日常的な英語学習が欠かせない。基礎的な英語学習を通して英語4技能を高め、その上で実践的な英会話訓練に結びつけていく学習方法として、本研究では時間と場所を問わないWebシステムによる繰り返し学習を採用した。前年度までに開発したリーディング、リスニング、ライティング学習用の機能に加え、平成30年度はスピーキング用の「シンクロ・リーディング」や「シャドーイング」に関する学習機能を構築した。これらの機能は「プレゼンテーション学習」の予備学習のために使用することを想定している。また、練習に用いる「英語プレゼンテーション学習支援」システムの設計、e-portfolio機能の設計開発を完了した。