hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Directed EvolutionによるSODのin vitro分子進化

<目的>歯周病原菌の一種であるPorphyromonas gingivalis (P.g.)のスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)は、マンガンと鉄の何れの金属でも活性を持ち、含有する金属によってそれに応じた化学的性質を示す特徴がある。本研究は、金属配位近傍のアミノ酸残基の役割を推測し部位特異的変異酵素を作製して金属選択性に関わる構造を検討する一方、分子進化の理論をin vitroで再現して金属特異的SODに変化させた酵素を得ることを最終目的とした。<方法>1-立体構造の結果からFe-特異的SODに特徴的なアミノ酸を推定し、Kunkelの方法でP.g SODのGly 155Thr変異酵素を得た。2-Stemmerらの開発したDNAシャフリングに従い、SOD欠損大腸菌に入れてライブラリーとして、活性酸素を発生させながら活性のより高い酵素をスクリーニングして選択した。<結果>P.g.SODのThr155の1残基変異酵素でFeに対する特異性が高くなることを、活性の金属依存性、吸収スペクトルおよびEPRスペクトルにより確認した。ライブラリー作製に適したSOD欠損菌株を検討した結果、QC1799が他の株より形質転換効率が高かった。現在、シャフリングの条件検討、スクリーニングのために添加するパラコートの量など、細部の条件を検討中である。<目的>歯周病原菌の一種であるPorphyromonas gingivalis(P.g.)のスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)は、マンガンと鉄の何れの金属でも活性を持ち、含有する金属によってそれに応じた化学的性質を示す特徴がある。本研究は、金属配位近傍のアミノ酸残基の役割を推測し、部位特異的変異酵素を作製して金属選択性に関わる構造を検討する一方、分子進化の理論をin vitroで再現してMn-あるいはFe-特異的SODに変化させた酵素を得ることを最終目的とした。<方法>既に得られているMnに活性依存性の増したGln 70 Gly、Ala 142 Glnの2残基変異酵素を用いる。SOD遺伝子をDNaseで消化し、断片をそのままPCRに供し、Taqポリメラーゼのエラー率を高めて変異を導入する。さらに遺伝子の上下流の配列を含むプライマーにより再度PCRに供してSOD遺伝子を再構築する。これをSOD欠損大腸菌に入れ、ライブラリーとし、活性酸素を発生させながらスクリーニングしてSOD活性のより高い変異酵素を持った菌を選択する。酵素をグアニジン塩酸で変性しながらキレート剤で金属を除去し、FeあるいはMn酵素に再構成した酵素に対して酵素化学的性質を調べ、野生型酵素と比較する。同様の実験をGly 155 Thr変異酵素を用い、Fe特異性を高めた酵素に進化させる。本研究は、金属配位近傍のアミノ酸残基の役割を推測し、部位特異的変異酵素を作製して金属選択性に関わる構造を検討する一方、分子進化の理論をin vitroで再現して金属特異的SODに変化させた酵素を得ることを最終目的とした。<方法>1-立体構造の結果からFe-特異的SODに特徴的なアミノ酸を推定し、Kunkelの方法でP.g SODのGly 155 Thr変異酵素を得た。2-Stemmerらの開発したDNAシャフリング(Proc.Nat.Acad.Sci.94:4504-9,1997)に従い、SOD欠損大腸菌に入れてライブラリーとした。パラコート添加によって活性酸素を発生させながらMn、あるいはFe濃度を高めた最小培地でスクリーニングして活性のより高い酵素を選択した。この結果はcambialistic SODの金属特異性をFe-特異的SODに変換させることに成功した初の成果である。

既報のMn特異性に寄与するアミノ酸残基と併せ、Fe-特異的およびMn-特異的SODの優性配列が特定できたことから、Directed Evolutionによる定向進化の検討が容易になった。ライブラリー作製に適したSOD欠損菌株を検討した結果、QC1799が他の株より形質転換効率が高かった。
二成分流体の沸騰における特異な気液構造発現およびCHF促進の機構解明

水に微量のアルコールを添加した二成分流体を沸騰媒体として用いると,限界熱流束は飛躍的に促進される.このため,限界熱流束の受動的促進法として非常に有望である.しかし,二成分流体の沸騰では伝熱面近傍の気液構造に特異な変化が現れ,限界熱流束の発生は従来の知見では説明することができない.本研究の目的は,伝熱面上の気液挙動の可視化計測,および局所濃度分布の高精度測定を通して,二成分流体の気液構造に特異な変化を生じさせる要因を解明し,限界熱流束の発生と促進の機構を明らかにすることにある.昨年度は,一昨年度に製作した可視化実験装置を用いて2-プロパノール水溶液の沸騰実験を実施し,伝熱面上のドライアウト過程が水の沸騰に比べて大幅に抑制されることを明らかにした.また,沸騰面近傍の温度測定系の高精度化を行い,測定した温度分布から2-プロパノールの局所濃度推定を行った.本年度は,2-プロパノールとは異なり水への溶解度に上限のある炭素数4以上のブタノールおよびペンタノールを用いてCHF測定実験および伝熱面の可視化計測を実施した.また,アルコールと同様に,微量の添加によって水の表面張力が大幅に低下する表面活性剤水溶液を用いて同様の実験を行った.その結果,ブタノールおよびペンタノール水溶液では2-プロパノールと同様にCHFは顕著に促進される一方,表面活性剤水溶液ではCHF促進は得られないことが分かった.また,伝熱面のドライアウト過程は,アルコール水溶液では水の場合に比べて大幅に抑制され,表面活性剤水溶液では水と類似の挙動を示すことが明らかとなった.以上の結果から,CHFの促進には伝熱面ドライアウトの抑制が密接に関わっており,これは表面張力自体の低下では無く,アルコールの選択的な蒸発によって伝熱面近傍に形成される濃度分布によってもたらされていると考えられる.一作年度(H28年度)は,伝熱面を下方から可視化する実験系を構築し,伝熱面上のドライアウト挙動の可視化測定が可能であることを確認した.昨年度(H29年度)は,この実験系を用いて,伝熱面のドライアウト挙動の2-プロパノール濃度依存性を検討した.また,温度測定系の高精度化を行い,2-プロパロールの局所濃度を求めることが可能となった.本年度(H30年度)は,2-プロパノール水溶液に加えて,ブタノールとペンタノール水溶液,および表面活性剤水溶液を用いた実験を実施した.その結果,二成分流体による限界熱流束の促進には,表面張力自体の低下ではなく,アルコールの選択的な蒸発による局所濃度分布の形成が関わっていることを強く示唆する結果を得た.なお,昨年度の実験において,伝熱面として用いているサファイヤ基板が高熱流束で破損することが判明したが,本年度中にこの問題を解決するまでには至らなかった.このため,アルコール水溶液の限界熱流束近傍での可視化実験には成功していない.ただし,この点を除くと期待通りの成果が得られており,おおむね順調に進展していると判断できる.昨年度(H29年度)の実験において,可視化実験で伝熱面に用いているサファイヤ基板が,その高い熱膨張率のため,高熱流束で破損することが判明した.本年度(H30年度)は,これを避けるために新たな伝熱面を用いた実験を計画していたが実現には至らず,各種アルコールを用いた二成分流体の可視化実験は,限界熱流束の60%程度の熱流束範囲に留まっている.次年度(H31年度)は,限界熱流束までの測定を可能にする新たな実験を実施する.これにより,熱流束の増大とともにドライアウト過程がどのように進展して限界熱流束に至るのか,その過程が水や表面活性剤水溶液と各種アルコール水溶液ではどのように異なるのかを明らかにする.また,水に任意の濃度で溶解する2-プロパノールと,水への溶解度に上限のあるブタノール(溶解度2mol%)およびペンタノール(溶解度0.46mol%)の各種水溶液で伝熱面近傍に形成される濃度分布測定を実施し,CHF促進との関連を明らかにする.以上の測定により,2成分流体で特異な気液構造が発現する要因と限界熱流束促進機構の解明を目指す.水に微量のアルコールを添加した二成分流体を沸騰媒体として用いると,限界熱流束は飛躍的に促進される.このため,限界熱流束の受動的促進法として非常に有望である.しかし,二成分流体の沸騰では伝熱面近傍の気液構造に特異な変化が現れ(具体的には,蒸気塊底部に形成される液層厚さが,2-プロパノール濃度の増加とともに顕著に厚くなる),限界熱流束の発生は従来の知見では説明することができない.本研究の目的は,伝熱面上近傍の気液挙動の可視化計測,および局所濃度分布の高精度測定を通して,二成分流体の気液構造に特異な変化を生じさせる要因を解明し,限界熱流束の発生と促進の機構を明らかにすることにある.本年度は,伝熱面の沸騰様相を下面から可視化するための実験系を作成し,水,および二成分流体として2-プロパノール水溶液を用いて可視化実験を実施した.その結果,伝熱面の乾燥領域割合は2-プロパノール濃度によって大きく異なり,2-プロパノール濃度が増加すると乾燥領域割合は急激に減少することが判明した.また,伝熱面から発生する一次気泡の生成から離脱までの時間(一次気泡成長時間)を見積った結果,2-プロパノール濃度の増加とともに一次気泡成長時間は大幅に短くなることが明らかとなった.

この結果は,気泡周囲に誘起されるマランゴニ対流によるものと考えられる.以上,本年度に得られた結果より,二成分流体の気液構造に特異な変化が発現する要因は,気泡周囲のマランゴニ効果が原因であり,これによって気泡離脱が促進されることで伝熱面上に厚い液層が形成され,伝熱面のドライアウトが抑制されているものと推察される.本研究の目的は,伝熱面近傍の気液挙動の可視化測定および濃度分布の高精度測定によって,二成分流体の沸騰における特異な気液構造の発現機構を明らかにすることである.初年度は,可視化測定のための実験装置を製作した.この装置を用いた実験により,伝熱面のドライアウト挙動と一次気泡の離脱挙動の観察が可能であることを確認した.また,前年度までの予備実験で得られている濃度分布の概略値から,気泡周囲のマランゴニ対流強度を見積った.その結果,マランゴニ対流によって気泡に働く上向きの力は,伝熱面近傍では浮力をはるかに凌ぐ可能性のあることが明らかになった.このマランゴニ効果によって気泡の離脱が促進されることで,2成分流体の沸騰に特異な気液構造を発現させている公算が大きい.以上の結果より,次年度以降に予定している濃度分布の高精度測定,および気泡挙動の詳細な観察によって,本研究の目的を達成できる見通しを得ることができた.以上,本研究は,当初の予定通りおおむね順調に進展していると判断できる.水に微量のアルコールを添加した二成分流体を沸騰媒体として用いると,限界熱流束は飛躍的に促進される.このため,限界熱流束の受動的促進法として非常に有望である.しかし,二成分流体の沸騰では伝熱面近傍の気液構造に特異な変化が現れ(具体的には,蒸気塊底部に形成される液層厚さが,2-プロパノール濃度の増加とともに顕著に厚くなる),限界熱流束の発生は従来の知見では説明することができない.本研究の目的は,伝熱面近傍の気液挙動の可視化計測,および局所濃度分布の高精度測定を通して,二成分流体の気液構造に特異な変化を生じさせる要因を解明し,限界熱流束の発生と促進の機構を明らかにすることにある.本年度は,昨年度に作成した可視化実験装置を用いて,2-プロパノール水溶液の濃度を広範囲に変化させた実験を実施した.その結果,伝熱面の乾燥領域割合は2-プロパノール濃の増加とともに急激に減少し,34mol%で最小値を取った後に増加する傾向を示すことが判明した.これは,2-プロパノール水溶液の沸騰における蒸気塊下の液層厚さの濃度依存性と類似の傾向である.また,局所温度測定系の高精度化を行い,蒸気塊下の液層厚さが最大値を取る濃度3mol%において局所温度を測定し,その結果から伝熱面近傍の2プロパノール局所濃度分布を決定した.得られた結果から表面張力分布を見積ることで,マランゴニ効果によって気泡に働く力の定量的評価を行った.その結果,伝熱面から発生した一次気泡には,直径1mm程度まで成長する過程で浮力をはるかに凌ぐ上向きの力が働くことが明らかとなった.以上,本年度に得られた結果より,二成分流体の気液構造に特異な変化が発現する要因は,気泡周囲のマランゴニ効果が原因であり,これによって気泡離脱が促進されることで伝熱面上に厚い液層が形成され,伝熱面のドライアウトが抑制されているものと推察される.本研究の目的は,伝熱面近傍の気液挙動の可視化測定および濃度分布の高精度測定によって,二成分流体の沸騰における特異な気液構造の発現機構を明らかにすることである.昨年度は,伝熱面を下方から可視化する実験系を構築し,伝熱面上のドライアウトの可視化測定が可能であることを確認した.本年度は,この実験系を用いて,伝熱面のドライアウト挙動の2-プロパノール濃度依存性を検討した.また,温度測定系の高精度化を行い,2-プロパロールの局所濃度を求め,その結果から表面張力分布を決定した.
並列コレクション向けモジュール化技術の研究開発

本研究の目的は,HPCアプリケーションの高度なモジュール分割を実現するために,オブジェクト指向言語のメソッド分割を発展させ,開発者が処理に差異のある反復処理やその順序関係を柔軟に記述できる強力な並列コレクション機構を開発する事である。そのために,次の研究課題に取り組む。(1)メソッドやモジュール分割するための言語機構の研究開発,(2)分割したメソッド間の順序関係を与えられる言語機構の研究開発,(3)分割したメソッドとその順序を扱えるコンパイラ及び並列コレクションの研究開発,(4)従来のHPCアプリケーション開発言語に対する記述性や実行性能の実験評価,(5)その他のモジュール化技術や専用言語との比較評価。並列コレクション向けの述語ディスパッチ機構及び条件付きバリア同期機構の設計と開発を行った。前者では,HPCアプリケーションのような細粒度の反復処理を並列コレクションで記述した際に,チューニングに伴う計算順序変更や,袖領域による通信オーバーラップのような部分的な処理の差異を述語付きメソッドとして定義できるようにした。本機構は,科学技術計算シミューレションのコア計算としてよく用いられるステンシル計算を抽象化し,カーネル計算とその差分・順序を簡潔に切り離す事でプログラムのモジュラリティを向上させた。本研究の成果は,情報処理学会HPC研究会にて報告した。次に後者では,反復処理間のバリア同期を細粒度に行う際に生じる処理の差異に特化して,同期条件を述語として記述できるようにした。本機構は,マルチエージェントによる社会シミューレションシステムに適用し,従来の素朴なバリア同期と同等の記述を与えるだけで,細粒度の同期条件を設定できる新しいバリア同期に匹敵する性能を達成する事ができた。また,本研究の成果は,情報処理学会PRO研究会で発表し,研究会論文誌へ採録されている。本研究の目的は,HPCアプリケーションの高度なモジュール分割を実現するために,オブジェクト指向言語のメソッド分割を発展させ,開発者が処理に差異のある反復処理やその順序関係を柔軟に記述できる強力な並列コレクション機構を開発する事である.そのために,次の研究課題に取り組む.(1)メソッドをモジュール分割するための言語機構の研究開発,(2)分割したメソッド間の順序関係を与えられる言語機構の研究開発(3)分割したメソッドとその順序を扱えるコンパイラ及び並列コレクションの研究開発,(4)従来のHPCアプリケーション開発言語に対する記述性や実行性能の実験評価,(5)その他のモジュール化技術や専用言語との比較評価.本年度は,(1)(2)(3)に取り組み,また並列コレクション向けの軽量なバリア同期機構の設計及び開発を行った.まず,処理内容に差異のある反復処理やその順序関係を記述するために,述語付きに部分メソッド機能の評価を推し進めた.本機構を大規模な並列処理である社会シミュレーションシステムへ適用した場合,メソッド間に相対的な依存関係が存在するため,メソッドを簡潔にモジュール分割できないことが分かった.また,並列処理間の相対的な依存関係はバリア同期と呼ばれる同期機構で実装される事が多いが,従来のバリア同期機構ではモジュール分割と実行性能を両立できない.そこで,本研究では条件付きバリア同期機構を新たに設計し,Java向けの並列コレクションライブラリとして実装した.実装したプロトタイプライブラリは,歩行者シミュレーションシステムへ適用し,モジュール分割と実行性能を評価した.これらの成果は情報処理学会プログラミング研究会で発表し,研究会論文誌へ採録されている本研究の目的は,HPCアプリケーションの高度なモジュール分割を実現するために,オブジェクト指向言語のメソッド分割を発展させ,開発者が処理に差異のある反復処理やその順序関係を柔軟に記述できる強力な並列コレクション機構を開発する事である。本年度の研究計画に予定していた(1)(2)(3)について,予定していた並列コレクションの述語付き部分メソッドと並行して,条件付きバリア同期機構に取り組んだ.

そのため,処理の差異を記述するための並列コレクションと,処理依存を記述するためのバリア同期可能な並列コレクションは統合されていない.(3)において予定していた,処理の差異と順序関係を同時に扱えるシステムの開発を早急に進めていく必要がある.今後の研究については,研究計画において遅延した(3)として,処理の差異と順序関係を同時に扱えるシステムの設計を進めるとともに,その開発を早急に進めていく必要がある.具体的には,処理依存を記述するためのバリア同期可能な並列コレクションは,従来のバリア同期機構との整合性を考慮して,アプリケーションライブラリとして開発しているが、宣言的な記述として再設計する必要がある.その後,部分メソッド向けの宣言的な述語記述と統合していく予定である.本年度に予定していた,開発用パーソナルコンピュータ及び国内及び外国旅費を計上しないため次年度使用額が発生した.開発用パーソナルコンピュータに関して,本年度に実施した予備的な開発においては,新たなコンピュータを必要としないため来年度以降に計上する予定である.また,国内及び外国旅費について,本年度は予定していた国内会議や国際会議の開催日程が,研究及び大学業務と折り合わず出張できなかったためである.本年度に未使用分の開発用機材と旅費については、来年度に使用する予定である.具体的には、開発用パーソナルコンピュータとして,Apple Macbook Pro x 2台,国内出張として情報処理学会プログラミング研究会,ソフトウェア工学研究会への国内出張,SC, ICS, PPoPP等の並列分散関連の学会を幅広く対象として参加を予定している.
ろう者と聴者の音楽的共在をめぐる比較民族誌

本研究課題は、知覚(聴覚)および言語モダリティ(音声-手話)の異なる他者同士としての聴者とろう者が、その差の先鋭化し得る「音楽」をいかに共有できるか/できないかについて、二地点での現地調査比較によって明らかにすることを目的としている。日本のろう者アーティストの活動と、日本などに比べて34倍と非常に高い割合のろう者が住んでいる、インドネシア:バリ島:ブンカラ村での調査を遂行している。まず日本での調査においては、聴者世界の音楽に関わるろう者たちの存在はこれまでの音楽研究の多くが見過ごしてきた観点であるが、音楽の音そのものではなく身体表現のかたちでの関わりが特にろう者アーティストによって模索されている現場を観察した。これまでの調査の結果、一部ろう者アーティストから提示された「音のない、ろう者の音楽」の再検討の必要性が改めて浮き彫りとなった。次に、バリ島での長期調査においては、当該地域に関するメディアや先行研究の報告とは裏腹に、言語として「聴者とろう者が手話を共有している」とは完全にはいえない可能性が高いことが明らかとなった。ただし、コミュニケーションのありようとして「通じなくても他者と関わろうとする」バリのコミュニケーションがみられ、また、上記現地手話の身振り性の高さなども鑑みると、言語として「できる/できない」ではなく、コミュニケーションを「する/しない」という観点の重要性が喚起された。また、ろう者コミュニティ内での手話会話において、ブンカラ村についての先行研究ではこれまで取り上げられてこなかった、手話によることば遊び、だじゃれなど、言語芸術の萌芽ともいえる現象が観察された。これら手話言語のコミュニケーションと、ダンスなど音楽的な場におけるコミュニケーションとを、グレゴリー・ベイトソンの「フレーミング」概念などを参照しながら、ミクロな視点で観察をつづける予定である。初年度は、2018年4月9月までは日本での事例を、2018年12月1月・3月まではバリ島での事例を調査した。また、インドネシア語および調査地の情報収集を目的とした予備調査をバリ島にて2018年9月10月に行った他、2018年12月、ジャカルタおよびデンパサールでの正式な手続きにより、インドネシア政府・バリ州機関より調査許可および一時滞在許可を得た。日本での調査においては1ろう学校における音楽ワークショップ、2ろう者アーティストと聴者アーティストによる即興パフォーマンス作品、3聴者主導だがろう者メンバーを含む手話ライブ公演について観察を行った。特に2ろう者アーティストと聴者アーティストによる即興パフォーマンス作品に関しては主催者の許可のもと映像を提供していただき、分析を行った。バリ島での調査においては、2018年12月31日よりブンカラ村での調査開始し、1現地手話の習得、2聴者とろう者の手話共有の現状・実態調査、3ろう者のダンスとの関わりに関する実態調査を基本的な軸として調査を行った。聴者の現地手話通訳者を研究協力者とし、手話を学んだ他、村の日常生活や儀礼などのイベント、およびろう者のダンス練習にて参与観察を行い、一部映像記録をとった。調査の成果は、東洋音楽学会東日本支部例会(2018年7月)および大会(2018年11月)などの学会や、インドネシア科学院での公開研究会(2019年1月)をはじめ国内外の研究会にて発表したほか、書評論文が『文化人類学』832巻3号に掲載された。今後も、日本とインドネシアの2か所でのフィールドワークを中心とする。特に後者、インドネシア:バリ島のブンカラ村においては、前年度の調査によって、先行研究やメディア報道の情報に偏りがあり、前提段階から再検討する必要があることが明らかになった。また、公用語と現地語が大きく異なり、公用語が必ずしも通じない村での質的調査を十分に行うには、前年度まで習得してきたインドネシア語や現地手話だけでなく、バリ語、インドネシア手話などを含めた4か国語にある程度熟達する必要があることも分かった。そこで、今年度はバリ島でのフィールドワークにより時間を割き、それらの言語を習得しながら、1聴者とろう者の手話共有に関する実態2ろう者によるダンス公演の観察3現地手話における言葉遊びおよび言語芸術のデータ収集と分析を行う。具体的には、2019年4月2020年3月にかけて、断続的に12か月程度の一時帰国をはさみながら、ブンカラ村での住み込みの調査を主軸として研究を遂行する。日本のフィールドワークは、一時帰国時に当該関係者と連絡をとりながら行う。バリ島での事例との比較をするにあたり、ろう者に提示される「音楽」の場の全般的な把握、およびろう者と聴者の「音楽的」相互作用の検討を行う。これらの現地でのデータを、コミュニケーション論や儀礼論などと参照し、コミュニケーションや場の在り方に着目した理論的考察を行う。調査によって得られた成果は国内外の学会での口頭発表や論文にて発表する。具体的には、6月の文化人類学会大会(於東北大学)にて、7月の国際伝統音楽学会大会International Council for Traditional Music World Conference(於タイ・チュラロンコン大学)にて、研究発表が既に採択されており、そのほか国内外の学会および研究会に積極的に参加し、議論を深める。

まず日本での調査においては、聴者世界の音楽に関わるろう者たちの存在はこれまでの音楽研究の多くが見過ごしてきた観点であるが、音楽の音そのものではなく身体表現のかたちでの関わりが特にろう者アーティストによって模索されている現場を観察した。これまでの調査の結果、一部ろう者アーティストから提示された「音のない、ろう者の音楽」の再検討の必要性が改めて浮き彫りとなった。次に、バリ島での長期調査においては、当該地域に関するメディアや先行研究の報告とは裏腹に、言語として「聴者とろう者が手話を共有している」とは完全にはいえない可能性が高いことが明らかとなった。ただし、コミュニケーションのありようとして「通じなくても他者と関わろうとする」バリのコミュニケーションがみられ、また、上記現地手話の身振り性の高さなども鑑みると、言語として「できる/できない」ではなく、コミュニケーションを「する/しない」という観点の重要性が喚起された。また、ろう者コミュニティ内での手話会話において、ブンカラ村についての先行研究ではこれまで取り上げられてこなかった、手話によることば遊び、だじゃれなど、言語芸術の萌芽ともいえる現象が観察された。これら手話言語のコミュニケーションと、ダンスなど音楽的な場におけるコミュニケーションとを、グレゴリー・ベイトソンの「フレーミング」概念などを参照しながら、ミクロな視点で観察をつづける予定である。初年度は、2018年4月9月までは日本での事例を、2018年12月1月・3月まではバリ島での事例を調査した。また、インドネシア語および調査地の情報収集を目的とした予備調査をバリ島にて2018年9月10月に行った他、2018年12月、ジャカルタおよびデンパサールでの正式な手続きにより、インドネシア政府・バリ州機関より調査許可および一時滞在許可を得た。日本での調査においては1ろう学校における音楽ワークショップ、2ろう者アーティストと聴者アーティストによる即興パフォーマンス作品、3聴者主導だがろう者メンバーを含む手話ライブ公演について観察を行った。特に2ろう者アーティストと聴者アーティストによる即興パフォーマンス作品に関しては主催者の許可のもと映像を提供していただき、分析を行った。バリ島での調査においては、2018年12月31日よりブンカラ村での調査開始し、1現地手話の習得、2聴者とろう者の手話共有の現状・実態調査、3ろう者のダンスとの関わりに関する実態調査を基本的な軸として調査を行った。聴者の現地手話通訳者を研究協力者とし、手話を学んだ他、村の日常生活や儀礼などのイベント、およびろう者のダンス練習にて参与観察を行い、一部映像記録をとった。調査の成果は、東洋音楽学会東日本支部例会(2018年7月)および大会(2018年11月)などの学会や、インドネシア科学院での公開研究会(2019年1月)をはじめ国内外の研究会にて発表したほか、書評論文が『文化人類学』832巻3号に掲載された。今後も、日本とインドネシアの2か所でのフィールドワークを中心とする。
「攻撃性と安全基地スクリプトアセスメント法」による愛着パターン分類についての研究

成人の臨床的介入のために用いられる成人愛着面接(AAI)に代わる、より簡便なツール(NaS法、NaSA法)の開発を行なった。刺激語を提示し、物語を作成してもらい、物語を7件法で評定するとともに、AAIと同様の分類を行なうためのコーディング・マニュアルを作成を試みた。2歳から6歳の子どもを持つ母親に調査を実施した結果、NaS法、NaSA法の評定は言語能力とは関連がなく(弁別的妥当性)、AAIの4分類との一致率はNaS法で84.6%、NaSA法で69.2%と高い、あるいは一定の関連を示した(収束的妥当性)。今後の臨床への活用が期待される。本研究は愛着表象の測定ツールとしての攻撃性と安全基地スクリプト法の妥当性を確立するために、成人愛着面接との関連を検討し、愛着パターン分類の方法を定めることを目的としている。本年度は、その1年目として幼児を持つ母親を対象に、攻撃性と安全基地とがどの程度内在化されているかを捉えるスクリプト法を実施し、その妥当性のツールとなる成人愛着面接を実施し、両者の関連の検討準備を行なうことが目標であった。幼稚園や保育園での調査対象者集めに時間がかかり、また年度末の震災などの影響もあって、予定していた20名分の調査は完了していないものの、今年度得たデータはデータとして、現在それを逐語に起こし、分析の準備にかかっているところである。これまでのところ、学生のデータに比べて母親のデータでは内在化された安全基地についての得点が高く、スクリプト法で用いる刺激語群による得点のばらつきも小さく、その点で一定の妥当性が得られるのではないかと期待している。今後成人愛着面接の結果との照合が必要になるが、本格的な分析は来年度の分の調査が終わってからとなる。なお、今年度行なえなかった調査については、来年度分に加算して継続する。来年度はさらに病院での実施を計画しており、これについては研究計画を説明し、病院からの了解は得られた。これについても現在、どのように対象者を集め、説明を行なうか、協力者にはどのようなフィードバックを行なうか、などについて病院側と審議中であり、来年度の準備を行なっている。本年度は、当初の目的に添って、幼稚園や保育園に通う子どもの母親に対し調査を行った。調査対象となったのは3歳6歳の子どもを持つ母親であった。母親に対しAAIと呼ばれる半構造化面接を行い、WAIS-IIIという知能検査を行い、さらに子どもの様子を捉える調査用紙CBCLを施行した。これに加えて、本研究の焦点である攻撃性と安全基地スクリプトアセスメント法(以下、スクリプト法)を実施した。AAIは養育者(本研究では母親)の愛着に関する表象のsecurityを捉える標準的な面接法であり、これをアセスメント法の収束的妥当性を検討するものである。またスクリプト法では単語群より物語を作成してもらうため、知的能力との弁別を行うため(弁別的妥当性)にやはり標準的な知能検査の1つであるWAISを行っている。これを用いたのは、この検査の一部に絵を物語の順番に並べるという検査が含まれており、こうした一般的な物語作成の能力とスクリプト法の愛着に関する物語作成の能力との弁別を行えると考えたためである。CBCLは安定した愛着表象を持っている養育者の子どもは安定した発達を遂げるとの愛着理論の仮説に則り、スクリプト法の基準関連妥当性として実施したものである。本年度行った研究は、このように研究課題の一部を構成し、スクリプト法の妥当性を検証する上で重要なステップとなる。3月にはスクリプト法の評定について、開発者の下でスクリプト法の評定を行ってきた海外の研究者のもとへ赴き、検討を行い、文化的差異やそれを考慮した実施法・評定法についての意見交換を行った。<目的>心理学的支援において、きわめて重要な観点として注目される「愛着表象」測定にこれまで用いられてきた半構造化面接AAI(Adult Attachment Interview)をより簡易に置き換えるものとして、本研究ではWatersら(2007)をもとに作成した「攻撃性と安全基地スクリプトアセスメント法(以下Na法)」の信頼性、妥当性を確認した。Na法は刺激語群から作られた物語から、どの程度内的な安定性を有するかを得点化(0-7点)するものだが、AAIのように愛着パターン、とりわけ臨床的に重要となる分類Uを捉える事が出来ない。そこで本研究ではAAIにならった分類が可能なコーディング・システムを構築することを目的とした。<結果>保育所に通う2-6歳(Watersらの研究に準拠)の子を持つ母親、また同年齢の子を持つ精神科に通う母親26名を対象に行なった調査の分析を行なった。

物語は質的にやや簡潔であり、Watersらでは4点を基準として安定ー不安定を分けていたが、それよりもやや低い3.5点をカットオフとしたところ、AAIの安定ー不安定との一致率は87.5%であった。さらに、今回構築されたコーディング・システム、マニュアルに基づいて得られた愛着パターン4分類とAAIによるそれとの一致率は79.1%(κ=0.71)となった。以上より、カットオフポイントの修正はあるものの、Na法の妥当性が確認された。本研究は、親子や成人の臨床支援の場において愛着の観点から重視される親や個人が持つ「愛着表象」の査定について、標準的なAAIと呼ばれる半構造化面接に代わる、より臨床的に用いやすい査定法の開発を目的として、「攻撃性と安全基地スクリプト法」の信頼性と妥当性を確かなものとするものである。平成24年度は(1)前年度同様に保育の場での調査の継続を行い、3歳から6歳の子どもを持つ母親に対し、1)養育者に対しては標準的な愛着測定法であるAAI(AdultAttachmentInterview)、2)子どもに関する基準関連妥当性の検討を行なえる指標としてCBCLとともに、3)「攻撃性と安全基地スクリプト法」を用いた。当初予定していた調査協力者を得ることが出来、CBCLについての集計を終わらせるとともに、現在AAIおよび「攻撃性と安全基地スクリプト法」の逐語録作成に取り掛かっているところである。しかしながら、予定をしていた(2)医療の場での調査に関しては行うことが出来ず、ここには研究代表者の研究機関異動の問題があった。同様に計画していた海外の研究者との打ち合わせも行うことが出来なかったが、日本語版による実施についての意見交換は、在米の日本人研究者とSkypeを通じて意見交換を行い、訳語の選択、教示の問題、青年を対象とした際の物語作成料の際について情報交換を行った。また、本研究で用いた愛着表象測定法に関心のある国内の研究者との新たな関わりが生まれ、この方法の理論的基盤と臨床的応用の見通しについて、平成25年度の学会発表に向けて準備を行っているところである。当初予定していたのは子どもの母親の調査と、新たに病院での実施であったが、昨年の震災の影響を受け、依頼予定であった病院での実施が難しくなり、来年度にずれこんでいる。また、実施済みのAAIの逐語録の作成に遅れがあるために、評定が行えていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究機関の異動があったために、当初予定していた医療機関における調査を行うことが出来ず、そのため達成度に遅れが生じている。調査実施先として予定している医療機関との調整は出来ているため、すぐに調査協力者の募集に移り、調査を実施していく。2歳から6歳までの子どもが保育園等に通う母親を対象とした調査については、予定通り終えている。これらについて、逐語録の作成を行っているところであり、昨年度からの遅れについてはほぼ取り戻しつつあるが、逐語録作成およびその分析に時間がかかるため、次年度には外部の業者を利用して達成度を上げていくつもりである。昨年度の遅れを取り戻すべく、早い段階から保育園・幼稚園での調査を継続するとともに、AAIの逐語録の作成を進め、大学の夏季休暇にまとめて評定についての検討を学外の研究者と行えるよう、準備を整える。病院での実施については、すでに病院の了承は得ているため、調査協力者の募集のための案内を作成し、速やかに実施に移りたい。
哺乳動物の卵子成熟を制御する遺伝子の同定と卵細胞質内因子の変化に関する研究

1、豚卵子-卵丘複合体(pCOC)は成熟分裂を開始するために培養20時間以内にmRNAの合成が必要であることが分かっていた。そこで培養前のpCOCと20時間培養後のpCOCからmRNAを単離してRT-PCRによるディファレンシャルディスプレイを用い卵子成熟を制御する遺伝子の同定を試みた。その結果20時間培養後のpCOCに特異的と思われるバンドが複数検出された。この中から6本のバンドを選んでサブクローニングし、合計44個のクローンを得た。これらをプローブとして新たに作成したcDNAライブラリーより実際に20時間培養後のpCOCに特異的に発現している遺伝子を探したが、現在までのところいずれのクローンも培養前と20時間培養後のpCOCの両者に発現している事が明かとなり、20時間培養後の特異的な遺伝子は得られていない。ディファレンシャルディスプレイからは、まだ多数の候補バンドが存在するので今後さらにサブクローニングの数を増やして検討していく予定である。2、卵成熟を制御する卵細胞内因子の変化に関してはp34^<cdc2>、サイクリンB、c-mos,MAPキナーゼについて調べた。p34^<cdc2>、サイクロンBに関しては特に成熟卵における、結合状態、リン酸化状態について豚とマウスで比較した。その結果マウスではサイクリンBの合成と分解は平衡状態にあり濃度の変化はないが、豚ではサイクリンBの分解が遅く、過剰のサイクリンBはcdc2と結合した後リン酸化されてpre-MPFとして蓄積されることが明かとなった。c-mosの卵成熟に対する役割についてはマウス卵で実験を行い、成熟の開始には不必要だが第一減数分裂から第2減数分裂への移行に必要であることが示された。MAPキナーゼの作用については豚卵子で実験を行い、成熟分裂開始直前に細胞質から核内へ移行すること、核内へ移行した活性型MAPキナーゼは卵成熟を誘起することがあきらかとなった。
イギリス中世村落共同体の研究

イギリス中世の村落共同体の実態とその変質過程を14世紀について明らかにするために、東部のベリ聖エドマンド修道院領の荘園裁判記録帳(未刊行)収載の判例を読解しつつ、1850件のコンピューター入力を終えた。対象期間は、1302年の新修道院長就任から1310年までである。以降の分については、今後の作業によって果したい。本年度の研究によって多くの成果を得られたが、これを共同体農民間の土地移動に関して記すと、以下の通りである。1.上記対象判例中、土地移動に関するものは300件である。その内訳は、相続27件、保有地の一部の交換5件、譲渡266件、史料の破損・記載不十分のため統計不能のもの2件である。譲渡の中、血縁内移動30件、血縁外移動236件で、前者には、息子・娘など譲渡者と被譲渡との関係を明記したもののほか、同一姓間の土地移動も算入した。血縁外土地移動236件の中には、異姓の血縁者にたいする血縁内土地の譲渡も含まれていると思うが、今回は十分に追跡することができなかった。しかし上記の数字は血縁外の土地移動がきわめて活発であったことを示す。2.血縁外土地移動には金銭などの授受を伴ったと考えられるが、多くの判例には領主の取得する荘園法廷手数料fineしか記載されていない。しかし、係争中の判例から3ロッドの土地が33g.4d.で売買されたことを知った(No.934)。これを当時の穀物価格などと対比するとおもしろい。3.当該期間における血縁外土地移動に土地商人が存在したという根據は薄い。なぜなら、同一人が譲渡者・被譲渡者双方に5ー10回以上現われるケースはないからである。従って、それは一方的な土地の増大・減少に帰結した。これがチヤヤノフのライフ・サイクル説に妥当するか、コスミンスキーの農民層分解説を是とするかは今後の課題としたい。
病原性真菌の細胞壁最表層に局在する2種のガラクトマンナン糖鎖生合成の全貌解明

糸状菌の細胞壁を覆う真菌型ガラクトマンナン(FTGM)のマンナン主鎖の生合成を担う遺伝子と酵素の同定を試みた。研究代表者らは、これまでにGfsAがFTGM中のガラクトフラン側鎖の生合成を担うβ-1,5-ガラクトフラノース転移酵素であることを明らかにしてきた。しかし、FTGM中のマンナン主鎖の生合成を担う酵素は不明であった。今年度は、マンナン主鎖生合成に関わることが推定される2つのマンノース転移酵素遺伝子(cmsAおよびcmsB)の機能解析を進め、CmsAおよびCmsBが病原性糸状菌Aspergillusfumigatusにおけるマンナン主鎖生合成酵素であることを明らかにすることを目的とした。cmsA及びcmsBの遺伝子破壊株よりFTGMを抽出し、NMRによる構造解析を行ったところ、cmsAおよびcmsB遺伝子破壊株由来のFTGMではマンナン主鎖構造が失われていた。また、組換え酵素CmsAはGDP-マンノースを糖供与体として非還元末端のマンノース残基の2位の水酸基にマンノースを転移する酵素活性を有していた。CmsAはパラニトロフェノール- α-マンノース、α-(1→2)-マンノビオースおよびα-(1→6)-マンノビオースを受容基質とすることができ、α-(1→6)-マンノビオースに対する比活性はα-(1→2)-マンノビオースに対する比活性の31倍であった。以上のことから、CmsAおよびCmsBはFTGMのマンナン主鎖の生合成を担うα-(1→2)-マンノース転移酵素であることを明らかにすることができた。cmsA及びcmsBの遺伝子破壊株は、菌糸伸長速度および分生子形成能が著しく低下していた。菌糸を観察すると菌糸が膨潤した構造が高頻度に観察された。このことは、FTGMのマンナン主鎖が糸状菌の正常な細胞壁形成や分化に必要不可欠な多糖であることを示している。本研究では、機能未解明なgfsAの7つのパラログ(gfsB-H)およびGM生合成に関わると考えている4つのマンノース転移酵素遺伝子(cmsA, cmsB, ktr2およびktr5)の機能解析を進めている。今年度は、cmsAおよびcmsBがFTGMのマンナン主鎖生合成を担う酵素をコードする遺伝子であることを明らかにすることができた。今後は、機能未解明な推定ガラクトフラノース転移酵素であるgfsAの7つのパラログ(gfsB-H)およびGM生合成に関わると考えている2つのマンノース転移酵素遺伝子(ktr2, ktr5)の機能解析を進めていくことでGMの生合成の全貌を明らかにしていく。また、CmsAやGfsAの立体構造も明らかにしていく。立体構造を明らかにすることで阻害剤のスクリーニングも可能となると考えている。

今後は、機能未解明な推定ガラクトフラノース転移酵素であるgfsAの7つのパラログ(gfsB-H)およびGM生合成に関わると考えている2つのマンノース転移酵素遺伝子(ktr2, ktr5)の機能解析を進めていくことでGMの生合成の全貌を明らかにしていく。また、CmsAやGfsAの立体構造も明らかにしていく。立体構造を明らかにすることで阻害剤のスクリーニングも可能となると考えている。
ジホスファクラウン誘導体の合成と高分子化学への展開

ホスフィンの反転障壁はアミンよりもかなり大きく、ホスフィンのリン原子はアミンの窒素原子と異なり不斉中心になり得る。また、ホスフィンは非共有電子対を有し、各種遷移金属錯体に配位することが可能である。我々はこれまでに、このような特徴を有するリン原子に着目し、リン原子が不斉中心であるP-キラルビスホスフィンをビルディングブロックとして用いることで、主鎖骨格に不斉リン原子を有する光学活性オリゴマー、ポリマー、デンドリマーの合成を行ってきた。本年度は特に、P-キラルビスホスフィンをクラウンエーテル環骨格に組み込んだ光学活性ホスファクラウンの合成に注力し、その配位挙動を検討した。本領域研究において確立した手法により、様々な環骨格・環サイズを有するホスファクラウンを合成した。この中で、ベンゾホスファクラウンに対してアルカリ金属との錯形成を試みたところ、一般的なベンゾクラウンとは異なるサイズ選択制を有することが分かった。例えば、18-ベンゾクラウン-6はカリウムイオンとの錯形成能がナトリウムイオンやリチウムイオンによりも大きいことが知られており、実際に我々も実験的にこれを確認した。一方、ジホスファ-18-ベンゾクラウン-6との錯形成では、ナトリウムイオンの捕捉能がカリウムイオンよりも大きく、その錯形成常数は一桁異なることが分かった。Jobプロットからはジホスファクラウンとアルカリ金属が1:1で錯形成していることが示唆されたため、アルカリ金属はクラウン環に包接されていると思われる。酸素とアルカリ金属との親和性がリン原子のそれと比較して格段に大きく、ジホスファ-18-ベンゾクラウン-6の4つの酸素原子で錯形成しようとするために、環サイズに依らない錯形成能を示したと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。クラウンエーテルは1967年にPedersenによって報告されて以来、ホスト・ゲスト化学の分野で注目を集めてきた。しかし、環構造にゲスト分子と直接相互作用する不斉へテロ原子を有する光学活性クラウンエーテルの合成例は皆無であった。そこで我々は孤立電子対の反転障壁が大きいために不斉中心として利用できる三価のリン原子に着目し、不斉ビスホスフィンを構成要素として利用することで、環骨格に酸素原子と不斉リン原子を有する光学活性ジホスファクラウンを良好な効率で合成する手法を確立した。本年度の研究では我々が開発した手法を駆使して様々な構造を有する環状ホスフィンを合成し、その構造解析および遷移金属やアルカリ金属との錯形成反応を検討した。具体例として、キラルリン原子二つと酸素原子四つからなるホスファクラウンの合成と錯形成能を検討した。ホスフィンの孤立電子対を保護しているボランを脱保護した後、ナトリウムやカリウムといったアルカリ金属イオンを加えたところ、NMRにおいて各シグナルの低磁場シフトが確認された。そのJobプロットからホスファクラウンとアルカリ金属イオンが1:1で錯形成していることが示唆された。18-クラウン-6のサイズからは、カリウムイオンの方がナトリウムイオンよりも錯形成定数の値が大きいことが予想される。しかしながら、ホスファクラウンの錯形成定数は、ナトリウムとの錯形成の方が一桁大きいことが明らかとなった。これは、リン原子に置換したtert-ブチル基の立体障害が影響していると考えられ、ホスファクラウンの大きな特徴の一つと言える。当初の予想以上の様々なジホスファクラウンの合成に成功したため。さらに、その錯形成能を検討することができた他、一般的なクラウンエーテルとは異なるゲストサイズ選択性を発現することを明らかにしたため。合成に成功した他のホスファクラウンのゲスト取込能を検討する。また、配位させる(または取り込む)

金属として希土類金属を選択する予定である。希土類配位とリン原子のキラリティを活かした円偏光発光特性を評価することを予定している。なお、希土類との錯形成能評価と物性発現に関する研究は、領域内の共同研究として遂行する。
ゲノム編集における相同組み換え増幅因子の検証

我々は小型霊長類であるコモンマーモセットの胚性幹(ES)細胞を用いた研究から、この細胞ではヒトiPS細胞などに比べ、相同組み換えの効率が極めて高いことを見出した。さらに、トランスクリプトームデータの解析から、ヒトES/iPS細胞と比較し、複数の相同組み換え関連遺伝子の発現が高いことを見出した。これらの遺伝子をヒトiPS細胞に強制発現させたところ、相同組み換え効率の有意な上昇を認めた。本申請研究では、この効果をさらに実証するため、マウスES細胞及びマウス受精卵におけるこれらの遺伝子の有効性を検証することを目的とする。
間接吸収端光励起に伴う臭化銀の光化学反応

本研究課題に於ては、高純度臭化銀単結晶を作成し以下の研究を行った。1)ピコ秒時間分解分光による光誘起化学反応の検出モードロックアルゴンレーザーとキセノン励起色素レーザーを同時に用いることにより、臭化銀中に生成された反応生成物によるラマン散乱光の検出を試みた。用いたアルゴンレーザーが老化していたこと、及び試料温度が充分低くならなかったことにより反応生成物の検出はできなかった。しかし同時に行った臭化銀固有の二次ラマン散乱スペクトルについては、液体ヘリウム温度に於けるスペクトルが得られた。このスペクトルはこれまで測定されてないものであり、今回の測定が初めてである。得られた結果を中性子散乱から求められているフォノンの分散式と比較し、縦音響フォノンと縦光学フォノンとの電子格子相互作用が主要であることを明らかにした。この結果は光化学反応を引き起こす格子の動きを考える際に重要な情報となろう。2.光カロリメトリー分光による光誘起化学反応の検出光カロリメトリー分光では、結晶中に入射したエネルギーと、結晶から放出されたエネルギーを検出することができ、両者の差から結晶中に何らかの形で蓄積されたエネルギー(反応生成物の生成エネルギー)を推定できる。この分光システムを高分解能化することにより、臭化銀・塩化銀の間接励起子吸収端付近での励起子消滅、事由電子-正孔の再結合と光化学反応との間の関係を調べることが可能となった。得られた成果は次の通りである。間接励起子を生成すると、寿命の長い(数十分数時間)準安定状態が生成される。帯間励起では浅い電子中心と自己束縛正孔が生成され数秒以内に消滅する。間接励起子状態から生成される反応物は格子間銀イオンと銀イオン空格子点の対であろうと推定される。このように格子間銀イオン生成を直接示したのは本研究が初めてである。
適応学習機能を持つ非対面取引判定システムの開発

本研究は,通信販売業界における複雑化・多様化する不正取引手口に対処するために,出荷時の不正検知を支援する事前知識生成を目標としている.わが国の通信販売の特徴は,商品受ののちに支払う後払い方式である.通信販売企業自身と商品の信用をえるために,顧客に商品を実際に手にとって確認してもらった後で支払いをする後払い方式を支払い方法のひとつに採用している.H30年度は,研究の結果以下のとおりの論文をはじめとして国際会議で研究成果の発表を行うことができた.わが国の通信販売の特徴である,商品受領後に後払いで代金を支払う方式に起因する貸倒引当金額の増加が,業界の成長とともに顕在化している.そこで,本研究では顧客と非対面で取引を行う通信販売業界における複雑・多様化する不正手口に対処するために,出荷時の不正検知を支援するロバストな知識生成を最終目標としている.新製品の販売動向をも加味した取引パターン生成技術により,受注時の与信精度向上をめざしている.通販企業の商品や顧客の管理システムの不備を突く悪質な発注を商品出荷までの短時間に発見することが必要とされている.H28年度は,新製品を含む不正購買パターンの生成や不正取引に対する事前知識の生成を研究管理点と設定した.既存販売商品に対する帰納法的推論に加えて,新製品に対する演繹的推論を行った.その結果,以下のとおりの論文をはじめとして国際会議で研究成果の発表を行うことができた.査読:2,国際会議:3本研究の目的は,通信販売業界における受注時の与信精度向上である.顧客との商品取引のパターン解析をもとにした受注時点での取引安全度のスコアリングのための知識生成である.H28年度は顧客情報について分析を行った.取引分析からの特徴抽出を行う際に管理システムの不備を突いた取引など多種多様な取引形態を発見した.特徴抽出をまとめるのに様々な学習器を用いて解析を行うことや,同じ学習器を用いて別分野のデータを用いて予測評価を行うなど,予定より時間を要した.しかし,論文2本,発表3回を行い成果をまとめることができた.よっておおむね順調に到達している.本研究は,通信販売業界における複雑化・多様化する不正取引手口に対処するために,出荷時の不正検知を支援する事前知識生成を目標としている.H29年度は,研究の結果以下のとおりの論文をはじめとして国際会議で研究成果の発表を行うことができた.査読:1,国際会議:3本研究の目的は,通信販売業界における受注時の与信精度向上である.顧客との商品取引のパターン解析をもとにした受注時点での取引安全についての事前知識生成である.取引分析からの特徴抽出を行う際に管理システムの不備を突いた取引など多種多様な取引形態を発見した.特徴抽出のために様々な学習器を用いて解析を行うことや,同じ学習器を用いて別分野のデータを用いて予測評価を行うことに注力した.論文や学会発表を通じて成果をまとめることができた.よっておおむね順調に到達している.本研究は,通信販売業界における複雑化・多様化する不正取引手口に対処するために,出荷時の不正検知を支援する事前知識生成を目標としている.わが国の通信販売の特徴は,商品受ののちに支払う後払い方式である.通信販売企業自身と商品の信用をえるために,顧客に商品を実際に手にとって確認してもらった後で支払いをする後払い方式を支払い方法のひとつに採用している.H30年度は,研究の結果以下のとおりの論文をはじめとして国際会議で研究成果の発表を行うことができた.取引情報の解析を進めていくなかで,巧妙な取引を数多く発見することができた.その結果,研究成果として論文や発表としてまとめることができた.本研究の根幹であるリスク管理に関わるシステムや管理体制の不備を突く悪質な不正購入を阻止する為の新たな不正購入検知についての必要性は,実務において非常に必要性が高いことが本研究を通じてわかった.今後は,熟練不正購買顧客の行動パターン学習モデルの構築を管理点として設定し研究を行う.さらに実務家の意見を今年度以上ヒアリングする回数を増やし研究の参考とすることにしていく.不正取引の検出のために取引情報解析だけではなく様々な学習器を用いた解析や,同じ学習器を用いて別分野のデータを用いて予測評価実験を行う.取引リスク管理に関わるシステムや管理体制の不備による想定外の動きにも呼応できるよう研究を進める.実務家からのヒアリングを引き続き行い研究の際の参考とする.見積もり金額との差異が生じ,想定予算より少額ですんだため.繰越金額については,図書購入費用に充当する予定.
カワラナデシコにおける雌性両性花異株の進化と両性個体の自家交配の関係に関する研究

1.雌性両性花異株であるカワラナデシコの関東・中部地方の7集団について、両性個体の自家交配率を複数の酵素多型遺伝子座を用いた多重遺伝視座推定法で推定した。調査対象とした集団の雌性個体の頻度は約5%から約50%までの大きな変異を示していた。2.カワラナデシコの両性個体は雄性先熟であるため、自家交配は起きにくいと予測されたが、ある程度の割合で自家交配が起きているこが確認された。この理由としては、同花受粉が起きている可能性と隣花受粉が起きている可能性の両方が考えられる。カワラナデシコは、最盛期には同一個体内で複数の花が同時に咲き、訪花昆虫は位置的に近い花を順々に訪れる傾向があるため隣家受粉が起こりうる。また、雄性先熟ではあるが、袋かけをして、訪花昆虫を排除してやっても、種子を生産しうるので、同花受粉も可能である。どちらの受粉様式が自家交配の主な要因となっているかは今後の課題である。3.集団における雌性個体の頻度と両性個体の自家交配率との間には、強いとはいえないものの、相関関係が見られた。これは近交弱勢や両性型間での種子生産量には集団間で大きい違いがないものと仮定すれば、理論的に予測される結果と一致する。今後、近交弱勢や種子生産量の相対比の集団間の違いがどの程度であるかを推定する必要がある。
イガイ科の生体防御に関するβ-トレフォイル構造レクチン群の作用とその比較

イガイ科のムラサキイガイとムラサキインコガイから2種類の異なるレクチン、マイティレックとセヴィルを発見した。これらレクチンの一次構造は互いに大きく異なるが、立体は共に「β-トレフォイル構造」を有する。それぞれはGb3とGA1糖鎖に結合し、それらを持つヒト腫瘍細胞の細胞死を惹起した。一方、イガイ科には伝播性白血病が存在し、両レクチンのヒト細胞への作用は、イガイにおける抗腫瘍作用を模倣した結果と推察した。レクチンのイガイ科への生体防御と細胞増殖作用を比較し、非モデル動物の免疫の理解や食用貝の養殖環境改善への情報提供、海洋環境評価への応用や比較腫瘍学の理解に役立てる。