hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鍼実技実習における視覚障害学生の治療教育プログラムの開発に関する教材論的研究

最終年度の目標は、技術指導対象者数の追加およびこれまで得られた知見の確認であった。視覚障害を有する学習者は18名、視覚障害を有しない学習者は7名、計25名を追加した。本研究過程で用いた刺鍼技術の重点は、鍼を支える手(押手)を鍼施術対象の身体上に適切に設定することである。BMI 25.0以上すなわち、いわゆる「肥満」とされる体格においては、押手を設定して、皮膚からの刺入点を妥当な位置に確定できないことによって目的を達成できない。さらに、刺入点が尾骨の傍らにあるため、ためらいが生じ目的を達成できない例もある。そのため、学習者同士での練習前に、触察模型が必要と思われる。模型考案の際に、生体の弾力を再現し、押手設定の練習ができ、そのまま刺鍼練習も出来るようなもの(人体に刺鍼する前に、刺入方向や刺入点設定に関する検討を行えるようなもの)を想定するとよいと考える。本研究過程で使用した教材から、技術指導書「内閉鎖筋刺鍼法(普通字版)第1版」を作成した。これは理療科教員が視覚障害を有する学習者に指導する状況を想定した記述内容になっており、全国の視覚特別支援学校に寄贈する予定である。また、全盲学習者に対する安全性説明のための特化骨盤模型データやe-learning用の当該技術の動画についても、理療科教員が利用できるよう、筑波大学障害科学類管轄の「教材データベース」等で公開する予定である。ただし、少々不本意な出来であるため、購入機材を用いて質の改善を図る。これらの教材の改訂には、先頃提示された、公益社団法人全日本鍼灸学会安全性委員会からの、特殊鍼法を公表する際の留意点をふまえて行い、同委員会からのアドバイスを受けることを考えている。平成27年度の研究実施計画では、「視覚障害者に対する鍼実技教育に関する文献的研究」が検討の中心であった。視覚障害学習者に対する鍼技術教育に関する文献を電子検索により行ったところ、刺鍼技術の記載は伝統的な施術部位(経穴、いわゆるツボ)、すなわちは刺鍼する施術点の記載が多く、鍼自体をどのように扱って身体内に刺入していくのかということについてはごく僅かであった。論文よりも単行本の形式で認められ、具体的な刺鍼技術の記載は、解剖学に基づいた刺鍼技術に関する文献には認められるものの、ほとんどが晴眼者を対象に視覚的に記述されているものであった。また、教授法等の授業実践に関するものが認められた。こうした状況のため、視覚障害学習者に刺鍼技術指導を行う際の学習支援を行うには、医療技術教育、体育教育等、刺鍼技術あるいは技術習得に関連する領域の知見を参照する必要があることが判明した。また、視覚障害学習者の障害特性に基づく行動や認知の様式を考慮した技術や教材が必要であることが判明した。今回の学習課題となる刺鍼技術の、全盲学習者用指導書の試案を作成したので、平成28年度に複数の全盲教員と内容について検討し、指導実践の際に使用する。また、平成28年度に計画されている全盲学習者用の解説骨盤模型の作成に関わる機材等の選定を行い、当初計画の通り遂行する。これらの全盲学習者用の教材と弱視学習者用の視覚的教材を用いた視覚障害学習者用技術指導を行った際の課題達成度と、晴眼学習者に対する示範法中心、すなわち視覚的情報呈示を中心とした技術指導を行った際の課題達成度の比較を平成28年度には実施する。平成27年度は、視覚障碍者特に全盲学習者に対する刺鍼技術の解説や、刺鍼技術指導のための学習支援の方策、教材作成等に関する文献の集積とそれに基づいた全盲学習者用技術指導法の作成であったが、視覚障害者が鍼療法を行っているのは、わが国独自の状況であるため外国語文献は存在せず、わが国で伝統的に行われている「経絡経穴に対する刺激」に用いられる刺鍼技術は解説するほどの複雑性、危険性を持っていないため、目指す内容の文献はなかった。そのため、文献収集作業が比較的容易であったが、全盲用指導書の原案作成にやや時間がかかった。しかし、全般的には概ね順調である。全盲学習者用の技術指導書に関しては、原案作成を完了しており、平成28年度には、使用対象である全盲鍼灸師(現役理療科教員)に評価してもらい、内容のブラッシュアップを行い、それを授業実践に用いる。また、授業実践時に用いる各種チェックリストや評価法および評価票の作成を平成28年度早期に行い、実践に備える。教員養成施設の鍼実技時に実施されている視覚障害学習者への学習支援が有効なのか評価するため、学習者の視覚の状態に応じた同内容の技術指導(内閉鎖筋に対する刺鍼)を行い、学習課題達成の状況を比較した。さらに、理解・実践の阻害因子について検討した。専門学校教員養成課程の晴眼学生15名、筑波大学理療科教員養成施設の視覚障害学生12名を対象とした。事前調査、技術解説、刺鍼実践、事後調査から成る授業を行った。晴眼学習者には技術解説用画像、模範動画を作成し、投影表示法で提示した。触察や押手の指導は示範法を採用した。弱視学習者には晴眼学習者用教材を加工したpdfデータを事前配布し、通覧して授業に参加するよう指示した。教材は理療科設備の視覚補償システムで提示、さらにタブレットを用いて弱視学習者が自身の視機能に応じた状態に改変した。

全盲学習者には晴眼学習者が指導者の示範等によって得る視覚的情報を言語化し、簡明な内容の技術解説書を作成、事前配布し予習として通読してもらった。さらに刺入ルートの安全性解説用として3Dプリンタで特化骨盤模型を作成した。刺鍼実践は3回試行で、課題達成状況をみた。晴眼学習者では13名が3回の試行を完遂し、全3回とも成功した者は5名、2回は4名、1回は6名であった。初回で半数以上が成功した。弱視学習者では9名が試行を完遂し、全3回とも成功した者は4名、2回は0名、1回は3名とばらつきが大きかった。全盲学習者では3名が試行を完遂し、全3回とも成功は2名、1回は1名であった。全盲学習者への学習支援は有用であったと考えるが、弱視学習者は達成状況はばらつきが大きく、個別対応が必要なことが示唆された。晴眼学習者では全員が達成できたので、実践動機の観点より有用な指導であったと考える。目標達成できなかった要因は、相手の肥満度が25以上、刺入に関する不安が目標達成の阻害因子となったと考える。研究過程が通常の授業スケジュールに組み込まれているため、視覚障害をもつ学習者に対する指導時間が、晴眼学習者に比べ多く必要であるにも関わらず、3コマ(75分×3)を設定する(時間調整)のがかなり厳しく、期間を要してしまったため。これまでの研究過程により、視覚障害を有する学習者に適切な学習支援を行えば、障害により不得手と考えられる技術であっても、晴眼者と同等に実施できることが分かった。ただし、学習目標を達成するための様々な付随行動(注目する、ページをめくる、画像中の注目点を探索する等)に時間を要するため、それらの時間を見越した授業時間の設定(コマ数)が必要である。これらの学習に付随する行動に要する時間を、指導教員は資料作成時の工夫で短縮する必要がある。この目的を実現するように開発された教材が準備されていれば指導における教員の負担がその分軽減される。視覚特別支援学校の職業課程である理療(はり、きゅう、手技)課程での実技教育において、教材作製における3Dプリンタ活用は今後期待できるが、現在の価格帯では各学校の予算的問題の解決や、教材作製に対する人的資源が必要であることがわかった。さらに、視覚障害を有する者がモデル作成に使用できるプリンタ方式は、現時点では光造形方式よりも熱溶解積層方式であることが判明した。また、医療用3Dモデル作成業者への外注は当分の間高価であると推測する。教員が必要とする教材(3Dモデル)を作成するには3Dモデルデータが必要で、存在しなければスキャニングやCADなどで創出しなければならず、視覚障害を有する教員では困難さが伴う。そのため、教材データベースを構築し、3Dモデルデータをそろえておくシステムが必要である。平成29年度が本研究過程の最終年度であったが、研究協力者に女性が多いため(指導する技術内容が異性間の実施に向かない)に、女性の実施補助者を雇用する予定であった。複数名が一身上の都合により雇用できなかったため、実験実施が困難になった。また、研究分担者の退職、所属組織の運営維持に関する作業等のため、最終年度に実践予定であった研究実績の公表や、作成予定であった資料集が完成できなかった。研究過程において実際に使用した光造形方式よりも、熱溶解積層方式の方が視覚障害を有する教員が扱うには適当であり、現在の価格帯もここ1、2年で急激に下がっているので、今回使用するプリンタを早急に決定し今年度の教材作製に用いる準備を進めている。
社会科における論理的思考力・表現力の育成に関する実践的比較研究

日本人帰国子女たちが考える公正概念や越境体験の記述を分析することからスタートした。それをアメリカ連邦最高裁や日本の最高裁の判例等に現れる構成の概念と比較検討しつつ、これからの社会科教育における公正概念の学習内容と方法について、主にハワイの小・中学校の授業観察を通じて考察を試みた。また国内の学校の授業観察と文献研究も踏まえ、学習論としての多文化教育の重要性を理論化することに課題を見いだした。研究代表者は本研究を開始するにあたり、1995年から2001年まで勤務した東京学芸大学教育学部附属高等学校大泉校舎での帰国子女教育における社会科(公民科)教育実践での「作文教育」のデータ整理を行った。そのデータから、国内文化と異文化の差異を帰国子女がどのように受けとめているかの分析に着手し、「これからの多文化社会における共生のための教育のあり方を考える-海外帰国生へのインタビューを通じて-」(未公刊)を執筆した。なお、データ整理の経過で社会科(公民科)における公共性の概念の再確認が必要であることがわかり、そのために「死の教育と公共性の視点」を執筆した。また、請求した旅費を使用して、8月22日28日は北海道、9月2日5日は韓国、3月25日29日は沖縄のそれぞれアイヌ文化・韓文化・琉球文化の学習状況について、資料収集を行った。その他、関連学会(日本経済教育学会・学校社会学研究会・日本教師教育学会)の大会・シンポジウムに参加し、社会科における論理的思考力・表現力に関する情報収集を行った。研究分担者は本研究を開始するにあたって、研究の方向性をあらかじめ確認しておくために、日本公民教育学会研究大会において課題研究発表のコーディネータを務めた際に,本研究のアイディアをもとにして発表を行った。また,請求した外国旅費を使用して9月23日から10月1日までの期間アメリカ・ハワイ州に滞在し,カイルア小学校,ワイアルア小学校,プナホウ・スクールにおいて授業観察や学校見学,教師へのヒアリングなどを行うとともに,州教育局(社会科部門,コンプリヘンシブ児童生徒支援システム部門,ランゲージアーツ部門)において資料収集と専門官へのヒアリングを行った。収集したデータを活用して,「多文化社会アメリカにおける『平等保護』のためのアプローチ-多文化教育の『コンプリヘンシブ』概念でみるハワイの教育改革」を執筆した。・研究代表者は、中等教育における「書くことの教育」の分析に加え、言語操作能力の理論研究および実践研究に取り組んだ。(1)これまでの日本国内の高等学校公民科の実践を振り返るにあたり、評価問題において教師たちが生徒にどのような記述回答を求めているか東京都を例に調査し、「社会科実践史高等学校公民科」『中高社会科へのアブローチー社会科教師の専門性育成-』を執筆した。(2)シチズンシップ教育の一つとして中学校の道徳授業にも注目し、新学習指導要領にも対応した感動教材の開発の方法論を考察し、生徒に記述回答を求める具体例を追求し、「新学習指導要領に対応した『道徳教育の研究(道徳の指導法)』の試み子どもたちにとって魅力ある道徳の時間の授業づくりを目指して」『中央大学教育学論集第51集』を執筆した。(3)国内の多文化的状況を実地に控握しながら、子どもたちが自文化について、どのように認識を形成するかに注目し、2008年に最高裁判所が判決を下した「国籍法違憲訴訟」の当事者の子どもたちに関する新聞記事・雑誌記事を収集し、「判例評論国籍法違憲訴訟最高裁大法廷判決シチズンシップ教育での本判決活用の可能性を視野に入れながら」を執筆した。(4)生命尊重の教育に関連して、高校生の作文の記述分析の方法論を明らかにしながら、「死の教育と公共性の視点」を東洋英和女学院大学死生学研究所で発表した。・研究分担者は、これまでのアメリカの学校での参与観察に基づく研究成果を蓄積し、Language Artsそのもののカリキュラムや教育実践について理論研究をさらに推進する。そのためにアメリカの学校での授業観察を継続的に実施した。研究代表者は国内について、研究分担者は海外について、それぞれ授業観察の視点と分析方法の検討をおこなった。国内研究(研究代表者)は中等社会科教育における「書くことの分析」について、兵庫県内の私立高校で現代社会の授業内でおとなわれた「デス・エデュケーショシ」を、年間5回に渡って追跡し、授業観察の視点として、法学(「正義論」)からのアプローチを試みた。海外研究(研究分担者)は、アメリカ・ハワイ州の小学校での継続的な授業観察・学校観察で得られた観察記録を「エクイティ」(公正)に関する部分を抽出してデータベースを作成し、学習者の「エクイティ」認識がどう深化しているかという点に着目して進めることとした。国内研究と海外研究を、正義・公正という共通の視点から比較研究し、社会科における論理的思考力と表現力の育成を「書くことの学び」から、どのように実現していくか、さらに研究を重ねる。研究の新たな視座を得る取り組みとしで研究代表者は少年院における教科教育の実際を視察し、また国内少数民族(アイヌ)にとっての正義に関する考察を行い、本研究のベースに法学の視点を通底させることを試みる。
抗腫瘍活性を示すT細胞に発現される抗原レセプター遺伝子の研究

1.マウス胎児、4週令及び8週令成体の胸腺と脾臓より染色体外の環状DNAライブラリーを作成し、T細胞抗原レセプター(TCR)α、β、γ、δプローブに相固なクローンを固定した。2.胸腺では胎児期での盛んなγ/δ型環状DNA生成、4週令、8週令での盛んなα/β型環状DNA生成を見出した。3.脾臓T細胞中でのTCR環状DNAの頻度は4週令でもっとも高く、8週令ではむしろ減少気味であり、この時期の胸腺からの機能的T細胞の供給の少ないことを示唆する。4.ヌードマウスでの胸腺外γ、δ鎖再配列による環状DNA形成を確認した。5.ヌードマウスとの比較で、成体胸腺に依存するγ、δ鎖再配列の頻度の高いことを見出した。6.Jδ_2再配列は成体胸腺環状DNAクローンで見られたが、脾臓にはなかった。定着性リンパ球を宿す未知の末梢組織の存在を示唆する。7.ヒトγ/δ型T細胞とα/β型T細胞の系譜を決定する主要な組換えシグナル遺伝子δRecとΦJαの存在をマウスでも確認した。8.成体脾臓T細胞に存在する環状DNA上のTCRδ鎖の遺伝子再配列は多様性に富むが、いずれも失活型である。このことはδ鎖再配列に失敗した胸腺細胞がα鎖再配列に成功する可能性を示している。9.同系マウス腫瘍細胞を特異的に認識し攻撃するT細胞クローンのイデイオタイプを解析した。すなわちJβ_1をプローブとしたサザン解析によりTCRβ鎖を特定した。このTCRβ鎖におけるVβの同定とα/βTCRかδ/βTCRかの検討を現在行っている。
VLSIレイアウト問題に対する近似アルゴリズムの応用

バンド幅問題に対する近似アルゴリズムの実装及び評価に関する実績バンド幅問題をVLSI設計に関連付けて説明すると,例えば,幾つかの素子が配線で結ばれていて,それらの素子を1次元に並べるとき,素子間の最大の配線長が最小となるような並びを見つける問題である.バンド幅問題は古くから研究されていて,最適解を求めることはNP困難であることが知られている.また,Cuthill-McKee法や改良逆Cuthill-McKee法などの幾つかの発見的手法が提案されている.しかしそれら全てにおいて,解の精度(すなわち近似率)の正確な解析はされておらず,実験的な評価のみである.これに対し,1998年にFeigeが従来と全く異なる手法(Volume Respecting Embedding法)を用いたバンド幅問題のPOLYLOG近似のアルゴリズムを発表した.Feigeのアルゴリズムで特筆すべき点は,従来無し得なかった近似率の解析を初めて行ったことである.本研究では,バンド幅問題に対し,良く知られていて比較的実装が簡単なCuthill-McKee法とFeigeのアルゴリズムを実装し,両者の比較を行った.これにより,Feigeのアルゴリズムの有効性やFeigeが指摘しているパラメータの値と実験から得られた最適パラメータの値に大きな開きがあることなどが明らかになった.1グラフの厚さに関する近似アルゴリズムに関する実績与えられた回路網を、必要となる基板の数が出来るだけ少なく、かつ、各基板上で配線に交差が生じないように作成(実現)する問題は、与えられたグラフを出来るだけ少ない個数の平面グラフに分割する問題としてモデル化される。この最小の(平面グラフの)個数はグラフの厚さと呼ばれる。グラフの厚さを求める問題は、NP困難であることが知られている。本研究では、グラフの厚さを近似率が6倍の(頂点数と辺数に関する)線形時間近似アルゴリズムを設計した。このアルゴリズムは、比較的容易に実装できるという利点も併せ持つ。本結果の副産物として、マトロイド分割問題に対する近似アルゴリズムを得ることができた。2ハイパーリングの厚さの上限に関する実績各基板上で配線に交差が生じないように作成するとき、基板の数を多く必要とする回路網はどのようなものかという疑問が生じる。この疑問について考察するため、高度に対照性を持ったハイパーリングと呼ばれるグラフの、その厚さについて研究を行った。本研究により、頂点数が2のn乗であるハイパーリングの厚さは、2n/5を漸近的上限として持つことが分かった。バンド幅問題に対する近似アルゴリズムの実装及び評価に関する実績バンド幅問題をVLSI設計に関連付けて説明すると,例えば,幾つかの素子が配線で結ばれていて,それらの素子を1次元に並べるとき,素子間の最大の配線長が最小となるような並びを見つける問題である.バンド幅問題は古くから研究されていて,最適解を求めることはNP困難であることが知られている.また,Cuthill-McKee法や改良逆Cuthill-McKee法などの幾つかの発見的手法が提案されている.しかしそれら全てにおいて,解の精度(すなわち近似率)の正確な解析はされておらず,実験的な評価のみである.これに対し,1998年にFeigeが従来と全く異なる手法(Volume Respecting Embedding法)を用いたバンド幅問題のPOLYLOG近似のアルゴリズムを発表した.Feigeのアルゴリズムで特筆すべき点は,従来無し得なかった近似率の解析を初めて行ったことである.本研究では,バンド幅問題に対し,良く知られていて比較的実装が簡単なCuthill-McKee法とFeigeのアルゴリズムを実装し,両者の比較を行った.これにより,Feigeのアルゴリズムの有効性やFeigeが指摘しているパラメータの値と実験から得られた最適パラメータの値に大きな開きがあることなどが明らかになった.
塊根貯蔵タンパク質遺伝子の糖類による発現誘導に関わるシス制御配列

<形質転換タバコを用いたショ糖誘導に関わるシス配列の解析>サツマイモ塊根主要タンパク質スポラミンが、高濃度のショ糖処理により元来このタンパク質がほとんど存在しない葉や葉柄に大量に誘導される機構を明らかにすることを目的として、この遺伝子の5'転写制御領域とレポーター遺伝子の融合遺伝子を導入したタバコを作製したところ、サツマイモで見られるのと同様なショ糖による誘導が形質転換タバコ葉で見られた。そこで転写制御領域に様々な欠失を持つ融合遺伝子を作製し解析を行った所、このショ糖誘導には領域A及びBと呼ばれる2つの領域が必須であることが明らかになった。領域A及びBの両方を含む断片とショ糖誘導性を示さないカリフラワーモザイクウィルスの35SプロモーターのTATA配列領域を含む断片(-89プロモーター)とを連結した融合遺伝子もショ糖誘導性を調べた。そこで領域Aのみと/89プロモーターとの融合遺伝子を作製しその発現を調べたところ、領域A・領域Bの両方を含む場合に比較してかなり低いレベルであるがショ糖誘導性が見られることが明らかになった。このことから領域Aをショ糖誘導のスイッチの役割を果たすシス制御配列と判断した。領域Aについてさらに解析を進めるために、領域A内の配列に2塩基ずつの塩基置換したいくつかの融合遺伝子を作製し調べた結果、^<5'>TGGACGG^<3'>がショ糖誘導性に重要であることが判明した。この配列もしくは類似配列はスポラミン同様ショ糖誘導されるサツマイモやシロイヌナズナのbeta-アミラーゼ遺伝子の転写制御領域にも保存されており、植物種を越えてショ糖による強調的な発現誘導に関わる配列であると考えられる。<形質転換サツマイモを用いたスポラミン遺伝子の発現制御の解析>スポラミンの転写制御領域とレポーター遺伝子の融合遺伝子をAgrobacterium rhizogenesを用いて導入したサツマイモ形質転換体の作製は非常に時間がかかるため、現在やっと再生固体ができ始めたところであり、近々その遺伝子発現に関する解析を行う予定である。
生体肝移植患者における包括的周術期感染予防対策の確立

生体肝移植は、腸管及び肝臓の非常に高度かつ複雑な手術手技を必要とするため、周術期感染症発症率が高い。そこで我々は、他の手術手技で感染予防効果が報告されている、免疫亢進栄養剤とsynbioticsの周術期投与による感染予防効果を評価することとした。同時に、0102年実施のSSIサーベイランスデータに基づき、周術期抗菌薬を標準的な薬剤であるCTXとABPCの併用に変更し、さらに感染症専門医による診療サポートの効果を術後血流感染で評価した。更に、移植患者の予後に大きな影響を与える日和見感染症であるアスペルギルス症(Aspergillosis)とサイトメガロウイルス(CMV)感染症についてリスク因子の検討を行った。免疫亢進栄養剤とsynbioticsの周術期投与については、protocol通りの薬剤投与が困難なことが多く、感染予防効果の評価に足る症例数がentryできなかった。顕著な副作用は見られず感染予防に十分期待が持てることより、protocolを修正し追加研究を予定している。移植術後1ヶ月間の血流感染については、2003年06年の移植100例あたりの発生率は、0002年と比較して26.3から18.4に有意に減少した。さらに耐性菌の感染者数が著減していた。(京都肝移植周術期研究会発表、2008)。またAspergillosisのリスク因子としては、術前の集中治療室管理とステロイド投与が有意な因子となり、原疾患として劇症肝炎を対象とした肝移植がハイリスクと考えられた(Liver Transp1,2007)。CMVに関しては、劇症肝炎を対象とした肝移植およびABO不適合移植が多変量解析で有意な因子となった(Transpl International,2007)。以上より、本研究により、肝移植による標準的な抗菌薬投与および感染症専門医による診療サポートが周術期における重症感染症や耐性菌感染症の減少に有用であることを証明し、さらには重篤な移植後の日和見感染症であるAspergillosisおよびCMV感染症のリスク因子を特定し、因子を有する患者へのより積極的な感染予防の必要性を示すことができた。生体肝移植は、腸管及び肝臓の非常に高度かつ複雑な手術手技を必要とするため、周術期感染症発症率もその他の腹部手術に比べ高いことが知られている。周術期感染予防に有効と考えられている(1)周術期抗菌薬(CTX+ABPC)のほか、最近では経腸栄養剤の効果も期待されている。そこで我々は、更なる感染予防効果を期待して、(2)免疫亢進栄養剤、(3)synbiotics(probiotics即ち腸内細菌叢を整える微生物+prebiotics即ちprobioticsの発育を促進する食物繊維類)を併用し、その有効性を評価することとした。なお免疫亢進栄養剤としてはインパクト(味の素)を、またsynbioticsは安全性の確立しているprobioticsおよびprebioticsの合剤であるラクトプラス(サラヤ)を使用することとした。対象患者は、京大病院移植外科で生体肝移植を予定している患者のうち文書による同意が得られたもので、血液型不適合、重度の肺・腎・心機能障害、18才未満などの除外基準に当てはまらない患者とした。患者はMELD scoreによる層別化後、

(1)従来周術期管理群(周術期抗菌薬+術後従来型の経腸栄養剤による栄養管理)、(2)免疫亢進栄養剤投与群(周術期抗菌薬+術後免疫亢進栄養剤による栄養管理)、(3)synbiotics投与群(周術期抗菌薬+術後免疫亢進栄養剤+synbioticsによる栄養管理)の3群に封筒法によりランダムに割付を行うこととし、目標症例数は各群35例とした。収集するデータとしては、基本的な患者情報の他に、術後感染症、術後非感染合併症、血液検査(栄養、免疫パラメータを含む)、等を収集することとした。本年までに合計10例の患者がエントリーされたが、特別な副反応等の問題は生じておらず、予定通り来年度以後も本研究を続行することとした。生体肝移植は、腸管及び肝臓の非常に高度かつ複雑な手術手技を必要とするため、周術期感染症発症率もその他の腹部手術に比べ高い。周術期感染予防に有効と考えられている(1)周術期抗菌薬(CTX+ABPC)のほか、最近では経腸栄養剤の効果も期待されている。そこで我々は、更なる感染予防効果を期待して、(2)免疫亢進栄養剤、(3)synbiotics(probiotics即ち腸内細菌叢を整える微生物+prebiotics即ちprobioticsの発育を促進する食物繊維類)を併用し、その有効性を評価することとした。なお免疫亢進栄養剤としてはインパクト(味の素)を、またsynbioticsは安全性の確立しているラクトプラス(サラヤ)を使用することとした。対象患者は、京大病院肝胆膵・移植外科で生体肝移植を予定している患者のうち文書による同意が得られ、血液型不適合、重度の臓器障害等の除外基準に当てはまらない18歳以上の患者。MELDscoreによる層別化後、(1)従来周術期管理群(A群;周術期抗菌薬+術後従来型の経腸栄養剤による栄養管理)、(2)免疫亢進栄養剤投与群(B群;周術期抗菌薬+術前後免疫亢進栄養剤による栄養管理)、(3)synbiotics投与群(C群;周術期抗菌薬+術前後免疫亢進栄養剤+synbioticsによる栄養管理)の3群にランダム割り付けを行った。症例毎に、感染リスクファクターの把握、感染症サーベイランス、合併症、予後、抗菌薬使用量等の調査を行った。解析が完了した11例では、C群の3例中1例に術後創部感染が発生し、A群6例中2例に耐性菌の獲得がみられた。またA群の2例には、出血と拒絶の非感染合併症がそれぞれ1例ずつみられた。B、C群に投与薬剤に関連すると考えられる副作用はみられなかった。来年度も研究を継続し、目標症例(各群35例)のエントリーと包括的周術期感染予防策の確立を目指す。生体肝移植は、腸管及び肝臓の非常に高度かつ複雑な手術手技を必要とするため、周術期感染症発症率が高い。そこで我々は、他の手術手技で感染予防効果が報告されている、免疫亢進栄養剤とsynbioticsの周術期投与による感染予防効果を評価することとした。同時に、0102年実施のSSIサーベイランスデータに基づき、周術期抗菌薬を標準的な薬剤であるCTXとABPCの併用に変更した影響を術後血流感染で評価した。更に、予後に大きな影響を与える感染症であるアスペルギルス症(Aspergillosis)とサイトメガロウイルス感染症(CMV)についてリスク因子の検討を行った。免疫亢進
ナノバブルによる新しい遺伝子導入法の開発とがん治療への応用

超音波とナノバブルを利用した分子導入法は、任意の組織に遺伝子などの高分子を導入することが可能な手法として注目を集めている。一方で、遺伝子治療では、遺伝子導入後の遺伝子発現プロファイルを非侵襲的にモニターし、患者の効果的な治療計画を立案することが望まれる。本研究では、ヨウ素取込み作用をもつNIS遺伝子に着目して、ヨウ素の集積からNIS遺伝子の発現プロファイルをポジトロン断層法(PET)で定量化することを試みた。PETでは陽電子放出核種であるヨウ素124Iの生成が必要であるが、共同分担者が所属する東北大学ラジオアイソトープセンターでの過去3年間の研究により、日本で初めて124Iの生成が常時可能になった。また、世界初の半導体PETの開発の実績を受けて、マイクロバブルと超音波でマウス骨格筋に導入されたNIS遺伝子の発現プロファイルを世界で初めて半導体PETを使用して定量化することができるようになった。この集積性を124Iの生体分布とオートラジオグラフィで確認をおこなった。さらに臨床応用を念頭に、血管病変マウスに超音波とナノバブルを利用した分子導入法でNIS遺伝子を導入し、その発現をPETで確認することができた。これにより、PETイメージングを基本とした遺伝子治療の臨床応用への可能性が示唆された。本研究では、ヨウ素取込み作用をもつNIS遺伝子に着目して、NIS遺伝子と腫瘍壊死因子TNF-αを組入れた治療用プラスミドを作成し、in vitroで放射線核種であるヨウ素の取込み、およびin vivoでの抗腫瘍効果とSEPCT/CTによるヨウ素の集積とその治療効果の画像取得を目的とする。本年度は、NIS遺伝子と腫瘍壊死因子TNF-αからなるプラスミドpTNIS作成をおこなった。得られたプラスミドを腫瘍細胞にin vitroで導入し、TNF-αの量をエライザで解析して、作成したプラスミドの機能評価を実施した。つぎに、マウス固形腫瘍での遺伝子発現のプロファイルを調べるために、ルシフェラーゼ遺伝子の導入しin vivoイメージングシステムで解析した。固形腫瘍での遺伝子発現プロファイルは遺伝子導入後2-3目にバックグランドレベルに減少することが明らかにされた。このプロファイルにしたがい、NIS遺伝子導入後の放射線核種ヨウ素^<123>Iの集積を、共同研究を実施している英国がん研究所のSEPCT/CTで確認した。また、放射線核種ヨウ素^<124>Iの製造に東北大学・サイクロトロンラジオアイソトープセンターが日本国内で初めて製造に成功し、今後は日本国内での製造と提供が可能になった。一方、東北大学大学院工学研究科量子エネルギー工学専攻石井慶造教授が世界で初めて1mm以下の空間分解能をもつ実用型動物用半導体PETの開発(Elsevier社のNuclear Instruments and Methods in Physics Research, Aに発表予定)に成功したので、今後は日本からの遺伝子発現の可視化実験に関する情報発信が可能になった。
米国アンチダンピング法の運用の研究

1.EUにおけるアンチダンピング調査の研究米国のアンチダンピング法運用の比較対象として、EUのアンチダンピング法運用についての調査を行った。とくに、ゼロイングと呼ばれるダンピング・マージンの計算方法について、米国におけるゼロイングとの異同を調査・研究した。また、ブリュッセルにてEUのアンチダンピング調査担当者やアンチダンピング調査実務に携わる弁護士に対する聞き取り調査を行う機会を得、その結果をアンチダンピング研究会にて報告した。2.アンチダンピング紛争の研究本年度は、WTOにおけるアンチダンピング紛争にも注目した。WTO紛争処理制度は、米国をはじめとする各国のアンチダンピング法運用のWTO協定整合性を確保する制度として高く評価されている。とくに、パネルや上級委員会によってアンチダンピング法あるいは措置のWTO協定違反が認定された場合、各国が違反措置を是正するためどのような措置を採る義務を負うかという問題に着目して研究を行った。この研究成果の一部は判例評釈の形で公表した。3.義務的レッサー・デューティー・ルールアンチダンピング法の濫用を規制するルールの中に、義務的レッサー・デューティー・ルール(ダンピング輸入によって生じた損害の救済に必要な限度でのみアンチダンピング税を賦課するよう義務付けるルール)というものがある。平成14年度において執筆を開始していた英字論文を、雑誌レビューアーのコメントを踏まえた修正作業を行い完成させた。近々公表される予定である。4.海外における研究活動ニューヨーク大学ロースクールで、2週間あまりの調査を行った。レッサー・デューティー・ルールについての研究のほか、米国アンチダンピング法に関する資料を収集した。本研究課題に関する今年度の実績は、主として以下の3つに分けられる。1.米国におけるアンチダンピング調査の研究米国熱延鋼板アンチダンピング調査事例について、アンチダンピング研究会で2度報告を行ったほか、貿易と関税誌に研究の成果を公表した(11.研究発表を参照)。特にダンピング・マージンの算定については、調査過程に示された日本企業の主張や米国当局の決定を分析したほか、日本企業の国際法務担当者にインタビューを行い、実務に関する情報を得た。これにより、米国アンチダンピング運用の実態をある程度明らかにすることが出来た。2.アンチダンピング運用の規制本研究においては、アンチダンピング運用の実態を明らかにすることで、WTO(世界貿易機関)協定を通じたより実効的な規制のあり方を模索することをも目的としており、平成14年度においては、WTO新ラウンドで行われているアンチダンピング協定改正交渉を意識した研究も行った。具体的な成果として、まず、ジェトロ主催の研究会において、アンチダンピング協定改正問題について報告を行ったことが挙げられる。この報告については論文にまとめ、平成15年度8月に公表予定である。また、新ラウンドのアンチダンピング交渉における主要論点のひとつであるレッサー・デューティー・ルールについて、英文で論文を執筆した。すでにある雑誌に投稿し、平成16年以降掲載との言質を得ている。3.海外における研究活動ジョージタウン大学ローセンターに併設されている国際経済法研究所(Institute of International Economic Law)で一ヶ月あまりの研修を行った。研修中は、後に論文としてまとめたレッサー・デューティー・ルールについて研究し、滞在の終盤には研究報告も行い評価を得ることができた。
時間走査法および周波数走査法による液体構造緩和の特性化とその統一的理解

液体は,一般に,均一,等方的な分子凝集状態と考えられており,過冷却状態におけるガラス転移温度はすべての分子が動かなくなる温度とみなされている。我々は,過冷却状態では“液体は秩序構造クラスターの凝集体である"と考える立場から研究を進めた。1.4種の過冷却液体に関する熱測定により,αガラス転移とβガラス転移が常に対として存在し,α過程はクラスター内分子の再配置運動,β過程はクラスターに含まれない分子の再配置運動であることを指摘した。2.柔粘性結晶シクロヘキサノールの熱容量測定により,α過程とβ過程は純物質においてさえ複数組現れる可能性を示し,組の違いは分子再配置モードの違いにあることを指摘した。これは従来の分子再配置運動モデルの矛盾点を指摘するものである。3.フラジル性(緩和時間の非アレニウス性)が異なる数種の液体についてガラス転移温度近傍で不可逆的エンタルピー緩和過程の詳細を追跡し,またその計算機シミュレーションにより,構造緩和の非線形性が緩和時間の非アレニウス性にあること,さらに活性化エネルギー分布の形は緩和途中で変化することを指摘した。これは非平衡液体構造に対する仮想構造温度の4.結晶胚(核)は一種の秩序構造クラスターとみなすことが可能であり,結晶核生成速度はクラスターの回りの分子の再配置運動特性時間すなわちβ過程緩和時間により支配されることを指摘した。実際にαガラス転移温度以下で結晶核生成が進行することを発見するとともに,oーターフェニルの核生成主導結晶化結晶面成長速度の解析からその速度がα過程緩和時間ではなく,β過程緩和時間により支配されていることを実証した。
キャッスルマン病の病因・病態解析とIL-6阻害による治療研究

1)multicentric Castleman's disease(MCD)の病態形成に肥大リンパ節からのIL-6の過剰産生によることを我々は示したが、肥大リンパ節はリンパ慮胞の過形成、形質細胞の増成に加えてヒアリン化した血管の新生がしばしばみられる。今回、本疾患の血管新生の病態解析を目的とした。本疾患患者をヒト型化抗IL-6受容体抗体(MRA)でIL-6機能阻害治療を行ったところ、血管新生にかかわるVEGF、IL-8、MIP-1α、bFGF、HGF等のサイトカインの中で、血中レベルのVEGFが治療効果と高い相関を示した。また、IL-6は可溶性IL-6受容体存在下でHUVECあるいは皮膚血管内皮細胞の増殖を抑制し、VEGFによる増殖に対しても抑制した。免疫組織化学法にてリンパ節中の形質細胞がVEGFを産生することを見いだした。以上のことからIL-6は形質細胞から産生されるVEGFによる血管新生を抑制していることが示唆され、本疾患における血管新生にVEGFとIL-6とのネガティブフィードバック機構が存在することを示唆した。2)MCDはserum amyloid A(SAA)の産生亢進がみられ、しばしば二次性アミロイドーシスを合併する。今回IL-6による二次性アミロイドーシスの原因となるSAA1の発現機構を肝癌由来のHepG2を用いて解析した。IL-6,IL-Iβ,TNFα刺激でSAA1,SAA2,SAA4がmRNAの発現をreal time PCRにて検討したところ、SAA1の発現は、それぞれ単独刺激では発現増強は10倍、5倍、1倍程度であったが、IL-6とIL-1βで100倍以上の相乗効果が認められた。しかし、IL-6とTNFαでは増強効果は認められなかった。さらにMRA追加により相乗効果は消失した。以上のことよりIL-6はSAA1発現に必須で、IL-6阻害による二次性アミロイドーシス治療への可能性が示唆された。3)HIV感染症におけるカポジ肉腫あるいはBody cavity Blymphoma(BCBL)が関与すると考えられている。この合併機序は不明である。HHV-8はB細胞またはカポジ肉腫細胞に感染し、ウィルスIL-6(vIL-6)を産生し、HIVはCD4^+T細胞またはマクロファージに感染し、ヒトIL-6(hIL-6)を産生する。このためMCD発症におけるHHV-8とHIV感染の意義を検討した。HHV-8の複製はlylic geneのORF26mRNAをreal time PCRで定量的に測定した。HIVの複製はP24で定量した。その結果、HIVの感染したマクロファージ(U-1細胞)からIL-6は産生され、rhIL-6はBCBL細胞の増殖とHHV-8の複製を誘導した。また、vIL-6はU-1細胞からのHIVの複製を促進した。以上のことから、両ウィルス間にIL-6を介したクロストークの存在が確認され、IL-6を阻害することによってHIVのみならずHHV-8により生じるMCD、カポジ肉種等の合併症の治療が可能であることを示唆した。

HHV-8はB細胞またはカポジ肉腫細胞に感染し、ウィルスIL-6(vIL-6)を産生し、HIVはCD4^+T細胞またはマクロファージに感染し、ヒトIL-6(hIL-6)を産生する。このためMCD発症におけるHHV-8とHIV感染の意義を検討した。HHV-8の複製はlylic geneのORF26mRNAをreal time PCRで定量的に測定した。HIVの複製はP24で定量した。その結果、HIVの感染したマクロファージ(U-1細胞)からIL-6は産生され、rhIL-6はBCBL細胞の増殖とHHV-8の複製を誘導した。また、vIL-6はU-1細胞からのHIVの複製を促進した。以上のことから、両ウィルス間にIL-6を介したクロストークの存在が確認され、IL-6を阻害することによってHIVのみならずHHV-8により生じるMCD、カポジ肉種等の合併症の治療が可能であることを示唆した。
水溶液中でのシリコン単結晶表面ハロゲン化メカニズムの解明とサイト選択的制御

本研究では、HIおよびHBr水溶液中における水素終端化Si(111)面のハロゲン化反応について詳しく調べた。まず、<1-1-2>とく112->方向へ微傾斜した(111)面を用いてそのstep構造(stepサイト)とハロゲン化反応との関連性をAFMおよび内部多重反射FT-IR法を用いて詳しく調べた。その結果、<1-1-2>微傾斜面は、<112->微傾斜面に比べると、ハロゲン終端化反応が促進されることが分かった。また、Si表面のエッチング反応を伴うハロゲン化シリコンのナノクラスター形成反応においても同様に<1-1-2>微傾斜面の方が促進されることが分かった。<1-1-2>微傾斜面は、もう一方の面に比べると、反応活性の低いmono-hydrideサイトよりも反応活性が高いdi-hydrideサイトを多く含む。よって、この結果は、ハロゲン終端化反応および、クラスター形成反応が、ハロゲンイオンによるdi-hydirideとの反応に支配されていることを意味している。詳しい解析の結果、di-hydride stepサイトがエッチングされると同時に、新たに現れたterraceサイトがハロゲン終端化され、またエッチング痕が同時にナノクラスターを形成することが分かった。これによって、ハロゲン終端化が活性であるstepサイトから起きずに、terraceサイトのみを終端していくことも説明出来るようになった。また、HIやHBr水溶液中の溶存酸素濃度を変化させて、形成されるクラスターの観察を行った結果、溶存酸素がある時のみ、ハロゲン終端化反応とクラスター形成反応が同時に起こり、溶存酸素がないとクラスター形成反応のみが進行することが分かった。これは、溶存酸素による酸化反応が、ハロゲン終端化反応と密接に関係していることを示しており、非常に興味深い結果となった。本年度は、5°CHI水溶液中でのヨウ素クラスター形成の様子を<1-1-2>方向と<112->方向に微傾斜したH-Si(111)面を用いて調べた。その結果、<112->方向へ微傾斜した表面ではほとんどクラスター形成が見られなかった。<112->傾斜面のstep端がほとんどSi-H構造で覆われているのに対し、<1-1-2>傾斜面のstep端がSi-H2構造を多く含んでいることから、これらのロッド状クラスター形成がSi-H2step端のHI水溶液によるエッチングによるものであることが明らかになった。実際に、<1-1-2>傾斜面のstep形状のHI水溶液中での経時変化をAFMを使って調べてみると、<1-1-2>step端が減少し、そのかわりに<112->step端が増えてきていることが確認された。また、HI水溶液の温度を変化させてクラスター形状の変化を確認したところ、室温まではほぼ配向したrod状クラスターが確認されたが、63°Cではdot状に、また81°Cでは厚さ1nm程度の大きな斑点状クラスターが確認された。これらの詳しい解析の結果、rod状クラスターはクラスター形成過程で運動論的支配(拡散支配)が原因で形成されたものであることが分かった。また、クラスター形成と同時に起きると思われるヨウ素終端化反応についても5°CのHI水溶液中で浸漬時間を追ってFTIR測定を行った結果、非常に興味深いことが分かった。最初の12時間でterraceサイトのみがヨウ素終端化されることは以前から分かっていたが、2時間程度でterraceサイトのヨウ素吸着は飽和する。そしてそれまで全く変化の無かったstepの2種のSi-Hが変化する。すなわちstepのSi-Hピークが増加し代わりにSi-H2ピークが減少することが分かった。これは、まさにエッチングによる変化であり、これによってクラスターがの形成が促進されることが分かった。溶存酸素を抜いたHI水溶液で同様の実験をすると、浸漬直後からヨウ素終端化反応はほとんど起こらず、かわりにクラスター形成反応が促進されることが分かった。

また、HIやHBr水溶液中の溶存酸素濃度を変化させて、形成されるクラスターの観察を行った結果、溶存酸素がある時のみ、ハロゲン終端化反応とクラスター形成反応が同時に起こり、溶存酸素がないとクラスター形成反応のみが進行することが分かった。これは、溶存酸素による酸化反応が、ハロゲン終端化反応と密接に関係していることを示しており、非常に興味深い結果となった。
固気混相自由乱流の直接数値計算と得られたラグラジアン値による乱流拡散モデルの研究

以下に研究業績を箇条書きで示す。1.周期境界条件といった簡単な境界条件では表せない複雑な境界条件を持つ自由噴流のような実際の乱流を本研究の直接数値計算によってかなり高い精度で表すことができることを示した点。また、本計算スキームは高次の風上差分法を採用するが、誤差項から発生する人工粘性効果がアライジング誤差におよぼす影響(人工粘性はアライジング誤差を減衰させるとも考えられる)を定性的にではあるが明らかにした点。これらの点がはっきりすれば、差分法を用いて複雑な実際の流れの直接数値計算が可能になり、この分野での各種流れの解明を可能にする。2.Navier-Stokes式とラグラジアン運動方程式を連立で直接数値計算することにより、気流が粒子に与える影響はもとより、粒子の存在が気流に与える影響も考慮した固気混相噴流の乱流場をシミュレート出来た点。固気混相流において最も重要なのは気流の乱流であるが、従来の研究ではこの気流の乱流をあまりにも単純化し過ぎているか、あるいは実験からの情報に過度に頼り過ぎているかのいずれかであり、計算によって乱流構造を明らかにし現象を予測するという点からはまだ遠く隔たっていた。本直接数値計算が気流と粒子の乱流をほぼ表現するが出来たので、固気混相乱流解明への大きな手段を与えたことになるだろう。3.直接数値計算によって固気混相自由噴流中のラグラジアン乱流特性値もえることが出来た。そしてオイラリアン乱流特性値と比較することによって不均質乱流中のラグラジアン乱流特性値とオイラリアン乱流特性値の関係をえる手掛かりをえることが出来た点。
ブリ類結節症原因菌の病原性に関与する遺伝子の解析

P.piscicidaを市販培地で培養し、対数増殖期の頃にその一部に25%の濃度になるように血清を添加し一定時間培養後、菌体から全RNAを抽出した。ブリ腹腔内での培養は、市販培地で培養した菌液を0.5mlの遠心チューブに入れ、蓋の部分を0.22μmのフィルターとし、ブリの腹を最小限の範囲でナイフで切り、そこから腹腔内にチューブを入れ縫合後、ブリを水槽に戻した。一定時間後にチューブを取り出し、菌体の全RNAを抽出した。対照区として市販培地で培養した菌体の全RNAを用いた。抽出した全RNAの濃度および純度を測定後、これを鋳型として逆転写酵素を用いて一本鎖のcDNAを合成した。次いで、このcDNAを鋳型として市販のRAPD-PCR用のプライマーを用いてPCRを行った。PCR産物を比較し、血清添加培地あるいは腹腔内培養で特異的に増幅してきているDNA断片をクローン化した。RAPD法により血清添加培地あるいは腹腔内培養したP.piscicidaのRNAを鋳型としたときに特異的に増幅してきたDNA断片のうち約2501500bpの15種類の塩基配列を決定した。決定した塩基配列をインターネット上のBLASTプログラムでホモロジーサーチを行ったところ、大腸菌の機能不明の遺伝子およびブランチ鎖アミノ基転移酵素およびインフルエンザ菌の夾膜合成に関与するUDP-N-アセチルグルコサミンピロホスホリラーゼと相同性を示すクローンがあった。しかし、他の11クローンはDNAデータバンクに登録されている遺伝子とは全く相同性を示さず未知の遺伝子であった。さらに、これらのDNA断片をプローブとしてRNAドットブロット解析を行ったところ、宿主内の液性因子によりこれらの遺伝子の発現が誘導されていることがわかった。
ダイズアレルゲンタンパク質の分解制御機構の解明

大豆アレルゲン(β-コングリシニンのα-サブユニット、Gly m Bd 30K、Gly m Bd 28K)を分解するダイズ内在性プロテアーゼに関して研究を行った結果、β-コングリシニンのα-サブユニットは発芽後に合成されるプロテアーゼによって分解される可能性、Gly m Bd 30KとGly m Bd 28Kは乾燥種子に貯蔵されているアスパラギン酸プロテアーゼが発芽後に活性化もしくは局在が変化することによって分解される可能性が示唆された。我々の食生活においてダイズ種子は植物性の良質なタンパク質源であり、その加工特性や栄養価値を活かして様々な加工食品や栄養補助食品に頻用されている。しかし、ダイズにはアレルギーを誘発するタンパク質(主なものとしてGly m Bd 30K、Gly m Bd 28K、β-コングリシニンのα-サブユニット)が含まれており、その除去や低減化が求められている。一方、植物種子に豊富に含まれるタンパク質のいくつかは窒素源やエネルギー源として芽生えの成長を支えるために貯蔵されており、発芽に伴って活性化するプロテアーゼにより分解されると考えられている。そこで我々は、内在性プロテアーゼを人為的に活性化することによる新奇低アレルゲン化法の可能性を模索するために、まずはダイズの発芽に伴うアレルゲンの挙動変化から解析を進めてきた。我々は、ダイズの主要なアレルゲンのうちβ-コングリシニンのα-サブユニットとGly m Bd 28Kは播種後数日以内に消失することをこれまでに明らかにしてきていたが、ダイズを播種後20日間育てることでGly m Bd 30Kもまた消失することを、本年度の研究により明らかにした。したがってダイズの3つの主要なアレルゲンは、減少時期こそ違うものの、いずれも内在性プロテアーゼの標的である可能性が強く示唆された。また、我々はアレルゲンの減少過程にある生育時期のダイズ個体より調製した抽出液を適切なpH、温度条件下でインキュベートした時にこれらのアレルゲンが減少することをこれまでに示していたが、本年度はそのインキュベート実験に種々のプロテアーゼ阻害剤を適用することにより、インキュベートによるアレルゲンの分解はアスパラギン酸プロテアーゼの阻害剤により顕著に抑制されることを見いだした。したがって、ダイズアレルゲンは内在性のアスパラギン酸プロテアーゼによって分解される可能性が示唆された。ダイズ種子は様々な加工食品や栄養補助食品に頻用される良質なタンパク質源であるがアレルギーを誘発するタンパク質(アレルゲン)が含まれており、その除去や低減化が求められている。ダイズを生育させた際のアレルゲンの挙動について調査した我々のこれまでの研究からは、主要なダイズアレルゲンであるGlymBd30K、GlymBd28K、β-コングリシニンのα-サブユニットは発芽後数日もしくは二十日以内に消失することが明らかになっている。さらに我々は、発芽後の芽生え個体より調製したタンパク質溶液を特定のpH、温度に保持(インキュベート)した時に、GlymBd30Kと28Kが減少することも確認している。これらのことからダイズの成長に伴って活性化する内在性プロテアーゼがそれらのアレルゲンの分解に関与すると考えられる。そのプロテアーゼの発現制御機構や活性化機構を明らかにすることが、内在性プロテアーゼの活性化によるアレルゲンの分解という新奇の低アレルゲン化法の開発につながると考え、我々はそのプロテアーゼ分子の精製を当面の目的として研究を進めてきた。そのプロテアーゼが活性化状態で豊富に含まれる生育時期を特定するために、本年度の研究において種々の生育段階の個体より調製したタンパク質溶液をインキュベートした結果、GlymBd30Kと28Kを分解するプロテアーゼは乾燥種子にも含まれていることを示す結果が得られた。さらに本年度の研究からは、従来のインキュベート条件にグリセロールを添加することによりGlymBd30Kの分解速度の上昇が、NaClと界面活性剤を添加することによりGlymBd28Kの分解速度の上昇が観察された。これらの成果を基盤としてダイズアレルゲンを分解するダイズ内在性プロテアーゼの精製が可能となると考える。また、種子抽出液中にアレルゲン分解活性が見られたことから、アレルゲンを分解するプロテアーゼは種子の登熟期に合成され、乾燥種子に貯蔵されているものと考えられる。様々な加工食品や栄養補助食品の原材料として頻用されているダイズ種子にはアレルキーを誘発するタンパク質(アレルゲン)が含まれていることから、近年ではその除去や低減化法の確立が求められている。

一方、我々のこれまでの研究から、主要なダイズアレルゲンであるGly m Bd 30K、Gly m Bd 28K、β-コングリシニンのα-サブユニットは発芽後の芽生え個体の成長を支えるための窒素源として種子に貯蔵されており、発芽後の特定の生育時期に発現・活性化するタンパク質分解酵素(プロテアーゼ)によりそれらのアレルゲンは分解される運命であることを示唆する結果が得られている。我々は、ダイズアレルゲンを分解するプロテアーゼの発現・活性化機構を解明することが一般的な調理・加工法では低減化させることが困難なこれらのアレルゲンを除去する新奇の低減化方法の開発につながると考え、これまで研究を進めてきた。アレルゲンを分解するプロテアーゼの発現・活性化に影響を及ぼす内外因子の特定を目指して行った本年度の研究から、種子の耐乾燥性に関与する植物ホルモンであるアブシジン酸を与えてダイズを生育させたときに、生育に伴うアレルゲンの減少が緩やかになることが明らかとなった。このことから、アレルゲンを分解するプロテアーゼの発現・活性化は種子の吸水に伴う内生アブシジン酸の減少によりもたらされると考えられる。さらに、光存在下で液体肥料を与えてダイズを生育させた場合には、暗条件下で水道水を与えてダイズを生育させた場合に比べてアレルゲンは急激に減少するという結果が得られた。このことから、ダイズ個体が活発に成長して分化していくことがアレルゲンを分解するプロテアーゼの発現誘導や活性化をもたらすと考えられる。本研究で得られた成果は、今後ダイズアレルゲンを分解するプロテアーゼを単離・同定していく上で、またその挙動を分子レベルで解明していく上で有効な情報となると考える。