hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
職場環境や労働者の欲求、性格特性に着目した身体活動量向上指導のあり方研究

一方、本研究はアンケートを中心とした横断的研究であり、因果関係については不明な点も多いため、今後はこれらのアプローチ法についての介入研究の実施が求められる。なお、本研究で得られたデータの分析は続けており、今後も様々な視点からの知見が得られ次第、随時論文等にまとめて公表していく予定である。運動を中心とした健康の保持増進活動への行動を変容させることは容易ではない。本研究の目的は、労働者の運動継続への動機づけのあり方について明らかにすることであった。質問紙調査を10の企業を対象に実施し、計1,020名から回答を得ることができた。本研究期間に報告してきた結果をまとめると、運動継続者と非継続者の違いをもとに示唆された労働者の運動継続の方法として、1運動そのものを楽しむ、2距離や回数などの達成したい目標を設定する、3自分なりの居場所をみつける、4勤務先より地域施設を活用する、5統制性の高い人は仲間と実施するより1人で実施する方が継続しやすい、などが有効かもしれないということがわかった。職場の環境整備に関する調査については、協力に名乗りをあげる企業が予想よりも少なかったが、個人向け質問紙の予備調査に関しては予定より多くの参加者があり、本調査に向けた有効な情報収集ができたため。最終年度である28年度は、調査対象の地理的環境や職種等の偏在をさらに小さくするため、可能な限り引き続いて調査を行う。同時に、収集したデータから得られた結果について、様々な機会を利用して随時公表していく。さらに、講演会や研究会等を利用して新たな運動継続法について提案していく。研究で得られたデータについては、引き続き様々な視点から分析中であり、今後も結果が得られ次第、随時論文等にまとめて公表していく。健康教育・ヘルスプロモーション、身体活動・運動平成27年度は、26年度に実施した質問紙調査、および職場の環境整備や職場体操に関する調査データを分析して、報告できるものをパイロットスタディとして随時学会等で発表する。同時に、企業に勤める労働者に対して大規模に質問紙調査を実施する。これらの調査は、従業員1000名以上の企業とそれ以下の企業を均等に抽出し、協力の得られた企業へ発送、もしくは持参して配布する。企業の環境整備に関する調査についても、さらに多くの参加企業を募って情報の収集を積極的に行う。調査への参加企業数が予想より少なく、訪問による調査等の実施のための旅費を一部次年度に繰り越すこととしたため。企業訪問による環境整備に関する調査のうち、近隣の中小規模の企業への訪問ができず、その実施のための旅費を次年度に繰り越すこととしたため。平成28年度については、調査協力の得られる企業への訪問を可能な限り続けることとしているため、前年度の繰越金と合わせてこのための旅費に充てる。同時に、得られた結果を学会等で公表するための費用にも充てる。平成27年度の研究費については、調査協力の得られる企業への訪問が中心となるため、その旅費が多く占めることとなるが、前年度の繰越金と合わせてこれに充てる。同時に得られたデータの入力作業の費用、学会等での一部の結果報告や、協力企業の探索を含めた情報収集等の旅費として使用する。
高圧過飽和溶液を利用した革新的な超音波診断造影剤の開発

本研究では、飽和溶解量以上に気体を溶解させた水(高圧過飽和溶液)に超音波を付与することで微細な気泡を生成できる現象に着目し、過飽和溶存水を併用した超音波薬物導入方法の検討を行った。超純水を0.5MPaに加圧して過飽和溶存水を作成した。白血病リンパ球HL60細胞混濁液を過飽和溶存水に混合し超音波を照射した。照射後、Propidium Iodide(PI)及びトリパンブルー色素により染色を行い、細胞内への薬物導入能及び、細胞生存率の評価を行った。超音波と過飽和溶存水との併用によりPIで染色された生細胞数の増加が見られ、高圧過飽和溶液は細胞に影響を与えた。また、超音波診断装置で造影効果も認められた。本課題は高圧過飽和溶液を利用した革新的な超音波診断造影剤の開発することである。従来と異なった新しい過飽和溶液の微小気泡化作成法を確立しその評価解析することが主な目的である。その為に1)安定した高圧気体過飽和溶液を作成する(急速加圧した後に超低速減圧する手法)。2)この溶液を生体内に投与したあとに外部から機械刺激し、局所で微小気泡化する。3)前記溶液の超音波画像造影効果と超音波治療効果を評価・解析する。初年度ではin vitro実験を実施した。癌細胞株(リンパ腫)における過飽和溶液と超音波併用による殺細胞効果について判定した。また、そのメカニズムの解明(ApopNexinTMFITC Apoptosis DetectionKit(CHEMICAL INTERNATIONAL)を用いてアポトーシスの評価などを行った。それに加え最適な超音波条件(周波数、強度、Duty比、Burst rate、照射時間など)を検討した。過飽和溶液と超音波照射併用療法後に、生き残った細胞を顕微鏡下に観察し、過飽和溶液の影響を確認する試みを行った。以上の実験の結果、前記の1)と2)で当初予想された実験結果がほぼ得られた。しかし、まだ多くの未解決の問題があるとともに、今後、さらに追求していく必要の項目が出てきた。実験方法:(過飽和溶存水の作成)超純水と空気を回転数1725rpmの自給式ロータリーベーンポンプ(2606,Nippon Oil Pump,Ltd)により混合し、0.6MPa,277Kの条件で加圧を行った。加圧後、溶存気体の気泡化を防ぐため、レイノルズ数が28000とるようにチューブにより緩やかに常圧まで減圧することで過飽和溶存水を作成した。(細胞検体の作成)HL -60(ECACC)細胞をFBSを10%添加したRPMI 1640培地(1060124,DS Pharma)にて培養し、最終濃度が5.0×106となるようウェルに播種した。過飽和溶存水で作成したRPMI1640に最終濃度が0.7μg/mlとなるようにPropidium iodide(PI, Sigma Chem. Co.)を混合し、各ウェルに200μL滴下し、ピペッティングにて攪拌をおこなった。また、比較条件には超純水で作成したRPMI1640培地を用いた。超音波プローブをパルスジェネレータ(AFG3012,Tektronix)及びアンプ(HSA4101,エヌエフ回路)に接続し、入力波形、周波数及び電圧を変更可能な超音波付与システムを構築した細胞に照射した。実験結果:細胞への薬物導入過飽和培地による導入を行った細胞の顕微鏡Trypanblueで染色されず、PIに染色されていた。PIは、細胞内の2本鎖DNAと結合して蛍光を呈することから、TBに染色されず、PIに染色された細胞は、生存している状態でPIが細胞内に導入されたとすることができた。PIが導入された生細胞数を総細胞数で除することで、本実験におけるPIの導入効率を上げることに成功した。以上の結果から過飽和溶液水に気泡があり、超音波造影効果と殺細胞効果の両方の用途に応用できることが示唆された。初年度に計画したいた、安定した高圧気体過飽和溶液を作成するは急速加圧した後に超低速減圧する手法で十分にバブルを作成することができた。顕微鏡にて気泡の分布を確認できたとともにその大きさは5マイクロ以下であった。次に、この溶液を生体内に投与したあとに外部から機械刺激し、局所で微小気泡化するかの評価を試みた。機械的な刺激によって気泡に影響がでていることが細胞の生存率の観察することで確認できたものの、再現性に乏しく、でき上がった微小気泡がきわめて不安定であることが示唆された。

この問題は当初から予想されたことであった。また、当初予定していた高圧気体過飽和溶液を作成する装置の性能が実験を進める過程で不足していることが判明した。その為、オーラテック社の微小気泡発生装置を新たに購入した。この装置では微小気泡は十分に作成することができ、実験を再開することができた。本年度の実験はほぼ順調に進展したと思われる。超音波医科学今後は再度の基礎実験を行い、より安定な気泡の作り方の条件を見つける必要がある。最適な超音波条件(周波数、強度、Duty比、Burst rate、照射時間)を再検討する予定である。前記と同様に過飽和溶液と超音波照射併用療法後に、生き残った細胞を電子顕微鏡下に観察し、過飽和溶液の影響を確認する。この検討には顕微鏡の画像の解析が必須であり、解析ソフトウエアの設定をより細かくプログラムしなおす計画である。一方、顕微鏡下にて観察できるフロー・チャンバーモデルの改良も必要である。超過飽和溶液を適正な流速と圧力で超音波刺激または機械的刺激を与えて、微小気泡化の程度と細胞への影響を観察する。チャンバーは清潔なため急性期または慢性期の細胞への影響を十分に解析できると思われる。今後は1)ヌードマウスに過飽和溶液を投与し、超音波下に腫瘍が造影されるか観察する。2)過飽和溶液と超音波照射併用し、抗腫瘍効果(腫瘍の大きさを測定)を判定する。3)治療後に腫瘍組織の他、肝臓、脾臓、腎臓などの臓器を取り出し、電子顕微鏡下に観察し、過飽和溶液の影響を観察する計画である。本研究を開始した直後に微小気泡装置の性能が不足していることが判明した。その為に微小気泡が十分に作成されなかった。この問題は新しい発生装置を購入することで解決したが、装置の切り替えの期間があったために、細胞実験が進まなかった。当初の計画よりも遅れが生じ、細胞培養関連の消耗品の購入が少なかったために次年度使用額が生じた。現在の計画では、昨年の実験の再検討と微小気泡の安定的な作成を積極的に実験する。チャンバーは清潔なため急性期または慢性期の細胞への影響を解析する予定である。過飽和溶液投与後の超音波照射の回数と抗腫瘍効果とが相関するか検討や正常組織での超音波造影効果の検討(心臓、肝臓、など)と腫瘍内の造影効果(輝度測定)の検証など費用がかかる実験に予算を回す予定である。
機能性天然分子によるチャネル制御機構の解明

細胞内Ca^<2+>貯蔵部位(筋小胞体)からCa^<2+>が遊離する現象は、細胞の多様な生理機能発現の制御に係わる重要なステップである。Ca^<2+>遊離チャネルとしてはリアノジンリセプターならびにIPリセプターが知られているが、これらのチャネルだけではCa^<2+>遊離に係わる種々の生理作用が十分に説明できないため、新しいCa^<2+>遊離チャネルとそれに係わる調節機構の存在が強く示唆されている。一方、筋小胞体のCa^<2+>遊離を促進する低分子化合物としてカフェインが知られているが、その作用は弱く、カフェインによるCa^<2+>遊離機構についてはいまだに解明されていない。我々はこれまでに、Eudistoma属のホヤから分離した数種のβ-カルボリンアルカロイドが筋小胞体のCa^<2+>遊離を顕著に促進することを見い出し、その構造活性相関の検討により、強力な筋小胞体Ca^<2+>遊離促進物質として、7-メチルユージストミシD(BED)と9-メチル-7-ブロモユージストミンD(MBED)の開発に成功した。これまでの作用機序の解析からBEDとMBEDは、カフェインと同じ結合部位に結合し、かつカフェインの各々100倍および1000倍強力なCa^<2+>遊離促進作用を示すことが判明した。さらに構造活性相関を検討した結果、BEDやMBEDによるCa^<2+>遊離促進活性にはピリジン環のN原子の存在が重要であり、このN原子のないカルバゾール誘導体では逆にCa遊離を阻害することが明らかとなった。また、1位にヒドロキシメチル基を導入した化合物でもBEDとほぼ同程度のCa^<2+>遊離促進活性が認められた。MBEDの結合蛋白と結合部位を特定する目的で、BEDをプローブとしたアフィニティカラムおよびフォトアフィニティ用のリガンドの合成を行った。現在、これらのリガンドを用いて、カフェインと同じ結合部位に結会すると予想されるMBEDの結合蛋白と結合部位の特定を進めているところである。
米国モダニズム文学におけるエヴァンジェリカリズムの表象―世俗性と超越性の間―

採用第三年度の本年は、ミシガン大学に提出予定の博士論文の完成に費やした。最終章に当たるウィリアム・フォークナーの『響きと怒り』論および博論全体の序章のための文献調査および執筆を重点的に行った。第二章では、これまであまり注目されてこなかったフォークナー作品におけるモニュメント(monument:記念碑・慰霊碑・墓碑)の表象に焦点を当てた。調査の結果、フォークナーのモニュメント表象について得ることのできた主要な論点は以下の通りである。・『響きと怒り』は南北戦争後、南部連合で死んだ兵士を弔うモニュメントが南部各地に建てられたことを背景にしていること・南部のモニュメントの爆発的増加はキリスト教福音派の台頭と連動していたこと・こうしたモニュメントは、当時の美術批評家からは悪趣味で、迷信的であると批判されていたこと・フォークナーは先鋭と革新を旨とするモダニズム芸術に傾倒していたが、同時に、その対極ともいえる南部文化に対する思い入れがあったこと・フォークナーが『響きと怒り』において成し遂げたことは、モニュメントという極めて南部的産物を、従来の単純な先祖崇拝とは異なるラディカルな記念物として表現したことにあるということまた博士論文の序章にあたる論においては、米国モダニズム小説において、いかに既存の制度的宗教に対する失望とそれを乗り越えようとする動きが繰り返し描かれてきたかということを分析した。なお、本年は、博士論文執筆に集中したため、とくに口頭および論文発表などは行っていない。本年の研究成果としての博士論文は、2012年8月に口頭試問を受け正式に認可を受ける予定である。また、フォークナー論は日本アメリカ文学会の機関論である『アメリカ文学研究』に投稿して評価を仰ぐ所存である。採用第一年度の本年は、ミシガン大学に提出予定の博士論文の第3章に当たるF・スコット・フィッツジェラルドの『グレート・ギャツビー』論のための文献調査および執筆を重点的に行った。国内外の大学図書館(東京大学、ミシガン大学、ニューヨーク州立大学)から単行本未収録のフィッツジェラルドの諸短編を取り寄せて、これまであまり注目されてこなかったフィッツジェラルドの宗教的側面を研究した。また、本年10月に秋田大学において開催された第48回日本アメリカ文学会全国大会に出席し、「フィッツジェラルドと空間の比喩」といった日本では先進的なフィッツジェラルド研究に触れる機会を得た。本年は、博士論文執筆に集中したため、とくに口頭および論文発表などは行っていない。本年の研究成果としてのフィッツジェラルド論は、2010年5月に博士論文の主査であるSara Blair教授から博論の一章をなすものとして正式に認可を受ける予定である。また、本論は日本アメリカ文学会の機関誌である『アメリカ文学研究』に投稿して評価を仰ぐ所存である。採用第二年度の本年は、シオドア・ドライサーのアメリカの悲劇』論のための文献調査および執筆を重点的に行った。国内外の大学図書館(東京大学、ミシガン大学、ペンシルヴァニア大学)から草稿段階の『アメリカの悲劇』を取り寄せて、これまであまり注目されてこなかったドライサーの宗教的側面を研究した。また、本年度9月にはミシガン大学に訪問し、そこで米国のドライサー研究における主導的立場であるジョナサン・フリードマン教授、サラ・ブレア教授、パトリシア・イエーガー教授と面会し、本論についての貴重な示唆をいただいた。本年度10月には日本アメリカ文学全国大会に出席し、ドライサーについてのシンポジウムといった日本における代表的なドライサー研究に触れる機会を得た。この研究成果の一部は、本年度11月に慶應義塾大学において開催されたアメリカ文学会東京支部11月例会の20世紀散文分科会において、口頭発表された(発表題目:「An American Tragedyにおける『宗教』と『事実』」)。また、本年度4月においては英国の著名なマルクス主義的理論家であるテリー・イーグルトンの最新作『宗教とは何か』の日本語訳に携わり(大橋洋一氏との共訳、青土社より出版)最先端の英米における宗教論を日本に紹介する機会を得た。本年の最終的な研究成果としてのドライサー論は日本アメリカ文学会の機関誌である『アメリカ文学研究』に投稿して評価を仰ぐ所存である。

本年の研究成果としての博士論文は、2012年8月に口頭試問を受け正式に認可を受ける予定である。また、フォークナー論は日本アメリカ文学会の機関論である『アメリカ文学研究』に投稿して評価を仰ぐ所存である。
中等教育を一貫する数学的活動に基づく論証指導カリキュラムの開発研究

本研究では,中等教育を一貫する数学的活動に基づく理論的基盤を整備し,カリキュラム開発のための枠組みを構築した。本研究における理論的枠組みは,Freudenthalの局所的組織化のアイデアとMariottiらの数学的定理のアイデアを統合したものであり,この枠組みに基づいて論証カリキュラムの分析やモデル教材の開発が推進された。本研究の成果を発信するため,2014年6月に東京学芸大学で開催された日本数学教育学会第2回春期研究大会において創成型課題研究を組織し,その中でカリキュラム開発の理念,モデル教材,単元を通した数学的活動,カリキュラム評価の観点からそれぞれ研究発表を行った。平成24年度は,本科研事業の初年度にあたるため,「中等教育を一貫する数学的活動に基づく論証指導カリキュラムの開発研究」という研究課題の理論的基盤の整備に取り組んだ。研究メンバー間で研究課題の共有化を図るため,2012年9月29日には,広島大学東広島キャンパスを会場として第1回研究集会を開催した。本科研の背景・理念・意義を確認した上で,研究分担者から,それぞれの立場から,以下のようなテーマで発表を得た(「中等教育における数学的活動(阿部)」,「『数学する』活動としての論証とその指導と評価のあり方(石井)」,「局所的組織化の意義(真野)」,「『論証指導』の基盤としての『説明の指導』(溝口)」,「数学的活動の捉え方,局所的組織化,中等教育を一貫する視座について(宮川)」)。第1回研究集会では,「数学的活動」「中等数学教育」「論証指導」「カリキュラム開発」という本科研のキーワードについて,継続的に検討していく必要性が確認された。2013年3月30日・31日には,広島大学東千田キャンパスを会場として第2回研究集会を開催した。第1回研究集会で共有した4つのキーワードに関わって,研究分担者から,以下のようなテーマで研究報告を得た(「中等教育を一貫する論証指導を捉える枠組み構築の試み(宮川)」,「ユークリッド的数学観の相対化を目指した論証指導カリキュラムのあり方(真野)」,「数学教師を目指す教育学部初年次学生の論証認識(岩崎他)」,「『立式』の説明における《論証過程》(溝口)」,「数学的リテラシーという視点からみた『論証』(阿部)」)。本年度の研究集会には,教育現場の経験が豊富な実践家や大学教員にも参加を呼びかけており,研究テーマの理論的基盤ばかりでなく,実践的な角度から数学的活動に基づく論証の教材開発やカリキュラム開発に向けた示唆を得ることができた。平成25年度は,中等教育を一貫する論証指導の理論的基盤の整備と論証指導カリキュラムの開発に向けた課題の明確化に取り組んだ。年2回の研究集会をいずれも大阪教育大学天王寺キャンパスで開催平成25年9月27日・28日には,大阪教育大学天王寺キャンパスを会場として第3回研究集会を開催した。第3回研究集会では,研究メンバーによる発表・議論に加えて,信州大学の宮﨑樹夫教授を招聘し,とくに中学校数学科での論証指導をターゲットとした「課題探究として証明することのカリキュラム開発」と題する講演を賜ることができた。平成25年度後半には,第3回研究集会までに得られた本研究の成果の一部を,2014年2月2日・3日に広島大学で開催された全国数学教育学会第39回研究発表会において発表することができた。学会発表では,Freudentalの局所的組織化やMariottiの「定理」のアイデアに基づいて,中等教育を一貫する論証指導を捉える枠組みとその事例を提案した。また,平成26年3月30日・31日には,大阪教育大学天王寺キャンパスを会場として第4回研究集会を開催した。第4回研究集会では,平成26年6月に開催される日本数学教育学会春期研究大会・創成型課題研究での発表に向けて,「理論的枠組み」「数学的活動」「内容論」「カリキュラム理念・評価」の視座から具体的な検討が行われた。その中で,今後の研究の方向性として,理論的枠組みに基づいて単元を通した数学的活動の展開を明確にし,カリキュラム開発へ向けた実践的検討の必要性が確認された。最終年度にあたる平成26年度は,これまでの研究成果を受けて,中等教育を一貫する数学的活動に基づく論証指導の理論的基盤をもとに,カリキュラム開発のための目標論・評価論,内容論・方法論を総合的に検討した。平成26年度の具体的な取り組みとしては,2014年6月に東京学芸大学で開催された日本数学教育学会第2回春期研究大会において創成型課題研究を組織し,カリキュラム開発の理念,モデル教材,理論枠組み,単元を通した数学的活動,カリキュラム評価とリテラシーについて成果発表することができたことが挙げられる。また,平成26年度も過去2ヶ年と同様に,研究メンバーによる協働的な研究活動を推進するため年2回の研究集会を開催した。

2014年9月27日・28日にはキャンパスイノベーションセンター東京を会場として第5回研究集会を開催し,研究メンバーによる発表・議論に加えて,信州大学の小松孝太郎准教授を招聘し,「学校数学における証明と論駁の活動」と題する講演を賜ることができた。2015年3月25日・26日には大阪教育大学天王寺キャンパスを会場として第6回研究集会を開催し,2015年6月に開催される日本数学教育学会第3回春期研究大会での研究発表に向けた検討を行った。本研究の成果の一部は,全国数学教育学会誌『数学教育学研究』に投稿し,第21巻第1号(2015年1月刊行)に掲載されている。また,3ヶ年の研究成果は,2015年3月に全234頁からなる研究成果報告書として製本し,数学教育関係者に広く配付している。26年度が最終年度であるため、記入しない。数学教育26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の研究実施計画に従って,年2回の研究集会を開催し,本科研の研究テーマに関わる理論的深化と実践的示唆を得ることができたため。2年次の研究実施計画に従って,年2回の研究集会を開催し,本科研の研究テーマに関わる理論的深化と実践的示唆を得ることができ,その研究成果の一部を学会で口頭発表することができたため。今後は,年2回のペースで研究集会を開催するとともに,H24年度の成果を受けて,研究課題の具体化を図るとともに,著名な証明・論証研究者を招き,本科研テーマの理論的・実践的課題をより明確にしていく。今後は,年2回のペースで研究集会を開催するとともに,これまでの研究成果を数学教育関係の学会等で積極的に発信していく。また,これまでの研究で整備してきた理論的基盤をもとに,実践的検討をより充実していく。昨年度9月と3月に実施した研究集会に、現職の中等教員をお呼びしワークショップを企画していたが、日程が合わず出席できない先生方がおられたため、繰り越しの助成金が発生した。本年度の研究集会では実施日程を慎重に計画し、より多くの現職教員に呼びかけ、ワークショップに参加できる先生方を多くし、助成金を参加された先生方の旅費や謝金に、適切に充当したい。海外から数学教育研究者を招聘し,年2回開催する研究集会のいずれかで論証指導に関する情報交換ならびに情報収集そして若手研究者と実践を交えたワークショップをおこなう予定であったが,海外研究者との日程が残念ながら調整ができなかった。そのための経費が次年度に繰り越された。2014年7月15日から7月20日にかけて,カナダ・バンクーバーのUniversity of British Columbiaで国際数学教育心理学会第38回研究大会が開催される。研究成果の一端を同研究大会で発表すると同時に,関連の情報の交換と収集にあたりたいと考えている。
血管吻合を行わない薄い遊離皮弁に陰圧閉鎖療法を組み合わせた治療法の研究

陰圧閉鎖療法は、血管新生を促すことで創傷治癒を促進する効果がある。われわれは、本法を皮弁移植に応用することで、血管吻合を用いない新しい皮弁移植法の開発に取り組んでいる。本年度の研究目的は、1)血管吻合を用いない薄い遊離皮弁の生着率と組織の解析、である。ラヅトの背中に小皮膚欠損を作成し、それぞれ厚みの異なる薄い皮弁を鼡径部及び背部より採取し、顕微鏡下での血管吻合を用いないで欠損部に移植した。移植直後より陰圧閉鎖療法を開始し1週間の経過観察を行った。鼡径部の皮弁(厚み1mm)は全症例において生着することに成功した。それに対し、背部の皮弁(厚み3mm)は全症例において壊死した。鼡径部の皮弁は、血管吻合を行わない群では全壊死することが確かめられており、本実験の結果から陰圧閉鎖療法システムが皮弁の生着に関与していることが推測される。しかし、皮弁の生着には限界があり、厚みが3mmを超える背部の皮弁が生着することはなかった。移植床からの新生血管が皮弁下層より進入するも、皮弁の生首の成否が決まる1週間の間に皮弁上層まで及ばなかったためと考えられる。今後は、本法を用いた皮弁の生着のメカニズムの解析と、より効果的な陰圧閉鎖療法システムの開発が望まれる。本年度の研究目的は、1)ラットの皮弁移植における陰圧閉鎖療法システムの開発、2)厚い全層植皮群の生着率、3)血管吻合を用いた薄い遊離皮弁移植の生着率と組織の解析である。まず、陰圧閉鎖療法のシステムであるが、低圧持続吸引器とシリコンチューブ、そしてフィルムドレッシング剤の併用により、圧力が一定になるようなシステムを新たに開発することができた。次に、陰圧閉鎖療法中のラットにおいて、摂食・飲水と排泄がスムーズにできるような管理システムを開発した。このシステムにより、ラットを用いた今回の実験系が確立された。次に、陰圧閉鎖療法をしない群における、薄い(脂肪組織を若干含む全層植皮片)における生着率を調べた。ラットの背中に小皮膚欠損を作成し、鼠径部より前述の植皮術を施行し、1週間の経過観察を行った。結果は、全症例において植皮片は全壊死し、また組織学的にも新生血管は認められなかった。一方、同様に陰圧閉鎖療法を併用しないで顕微鏡下における血管吻合を用いた薄い遊離皮弁を移植した。1週間の観察では、前例において皮弁の生着が認められ、組織学的にも周囲との新生血管が認められた。これらの2群を今回の実験のコントロール群とした。現在、本来の目的である血管吻合を用いない薄い遊離皮弁移植を施行し始めている。具体的な実験方法は、全壊死した前述のコントロール群と同様の植皮を行い、更に陰圧閉鎖療法システムを併用した。同時に、血流探知機にて植皮内の血流量のピーク値とトラフ値の計測を開始した。来年度は、先のコントロール群との比較を行い、組織学的にも検討を加える予定である。
難治性消化器がんを標的としたホウ素中性子捕捉療法の開発と効果予測マーカーの探索

本研究では「手術不能な難治性消化器がんを標的としたホウ素中性子捕捉療法の開発」を目指す。ホウ素中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy; BNCT)は、がんにホウ素を取り込ませ、中性子照射によりがん選択的殺傷効果を得る次世代粒子線治療で、脳腫瘍に対するBNCTは臨床試験が行われている段階であり、脳腫瘍、悪性黒色腫、頭頸部がんに対するBNCTの有用性が報告されているなか、難治性消化器がんを標的としたBNCTに関する報告はないため、本研究では難治性消化器がんを標的としてホウ素取り込みおよびホウ素取り込みがん細胞に対するBNCTの抗腫瘍効果を評価する。
メンタル・スペース理論によるコピュラ文解釈と知識使用の研究

本研究では,従来の意味論の枠内で処理することが困難なコピュラ文をメンタル・スペース理論の枠組みで研究し,コピュラ文に反映される人間の知識使用の柔軟性についての基礎的研究も行った.コピュラ文「AはBだ」は,通常,同一性と集合論的包含関係を表すと考えられている.本研究では,コピュラ文をさらに詳しく見た場合,変数的に使われた非指示的名詞句に値の割り当てを表現する同定文(「源氏物語の作者は,紫式部だ」).すでに同定された対象に付加的属性を付与する記述文(「紫式部は,源氏物語の作者だ」).異なる情報領域で互いに独立に同定された2つの対象の同一性を表わす同一性文(「シェークスピアはベーコンだ」),対象同定のパラメータと値が直接結合された多少アクロバット的な知識使用を含むウナギ文(「私はウナギだ」),メタ言語的な定義文(「ピラミッドは古代エジプト王の墓だ」)などのさまざまな用法があることを明らかにし,それらの用法の相互関連について考えた.この研究は,シカゴ大学出版から刊行されるメンタル・スペース理論関係の論文集に掲載予定である.さらに.コピュラ文の特殊例としてトートロジーについても考察を広げ,それを東京大学教養学部紀要に発表した.その後,コピュラ文の意味論から考えた場合,トートロジーは4つの基本的用法があり,それ以外の用法はすべてこの4つからの派生として説明されるべきであるという暫定的結論に達し,その主旨の口頭発表を筑波大学で行った.この結論が,広くデータを収集した場合も成立するかどうかは確かめていないが,トートロジーの多様な用法に対する包括的理論を構成できるという見通しを得ることができた.この点に関する本格的研究は,将来の研究課題である.また,知識使用との関連で,条件文の語用論的解釈についての研究も行った.本研究では,従来の意味論の枠内で処理することが困難なコピュラ文をメンタル・スペース理論の枠組みで研究し,コピュラ文に反映される人間の知識使用の柔軟性についての基礎的研究も行った.コピュラ文「AはBだ」は,通常,同一性と集合論的包含関係を表すと考えられている.本研究では,コピュラ文をさらに詳しく見た場合,変数的に使われた非指示的名詞句に値の割り当てを表現する同定文(「源氏物語の作者は,紫式部だ」).すでに同定された対象に付加的属性を付与する記述文(「紫式部は,源氏物語の作者だ」).異なる情報領域で互いに独立に同定された2つの対象の同一性を表わす同一性文(「シェークスピアはベーコンだ」),対象同定のパラメータと値が直接結合された多少アクロバット的な知識使用を含むウナギ文(「私はウナギだ」),メタ言語的な定義文(「ピラミッドは古代エジプト王の墓だ」)などのさまざまな用法があることを明らかにし,それらの用法の相互関連について考えた.この研究は,シカゴ大学出版から刊行されるメンタル・スペース理論関係の論文集に掲載予定である.さらに.コピュラ文の特殊例としてトートロジーについても考察を広げ,それを東京大学教養学部紀要に発表した.その後,コピュラ文の意味論から考えた場合,トートロジーは4つの基本的用法があり,それ以外の用法はすべてこの4つからの派生として説明されるべきであるという暫定的結論に達し,その主旨の口頭発表を筑波大学で行った.この結論が,広くデータを収集した場合も成立するかどうかは確かめていないが,トートロジーの多様な用法に対する包括的理論を構成できるという見通しを得ることができた.この点に関する本格的研究は,将来の研究課題である.また,知識使用との関連で,条件文の語用論的解釈についての研究も行った.今年度は本研究の初年度にあたり,コピュラ文と知識使用についての基礎的事実の整理に重点を置きつつ,かつ従来からの研究の展開を行なった。コピュラ文の意味解釈については,すでに、少なくとも同定文,記述文,同一性命題に分けねばならないという知見を得ている。その知見の延長上に,今年度は,特にプロトタイプ意味論との関連で,トートロジー解釈のメカニズムを明らかにした。プロトタイプ意味論では、アリストテレス以来の古典的カテゴリー論とは異なり、自然言語のカテゴリーは必要十分条件により決定される集合論的対象ではなく,カテゴリーの代表的メンバーとの全体的類似によって決定される,非集合論的対象とされる。こうしたカテゴリーには,集合論的カテゴリーと異なる特徴がいくつかある。トートロジーとの関連では、特に重要なのは、同一カテゴリーに属すメンバー間に所属度の差が見られること,およびカテゴリーの境界が不安定であり,マージナルなメンバーは,ある視点からは,カテゴリーから排除されることである。トートロジー「AはAだ」は,意味論的には無内容な言明とされながらも,実際の使用では,使用状況で仮定されている命題との関連で,さまざまな解釈を生み出す。大きく分けると,カテゴリーを縮小して,マージナルなメンバーを除外しようとする試みの拒否と,同一カテゴリーに属するため,ある種の類似をもつメンバー間に,類似にもかかわらず存在する差異を強調する,2つの用法がある。こうした用法はさらに細分化できる。そうしたさまざまな用法を生み出す使用状況での暗黙の仮定を分析し,プロトタイプ理論による基礎づけを行ない,かつコピュラ文の用法との関連で,トートロジー解状の全体的枠組みを構築した。本研究では,従来の意味論の枠内で処理することが困難なコピュラ文をメンタル・スペース理論の枠組みで研究し,コピュラ文に反映される人間の知識使用の柔軟性についての基礎研究を行った.

コピュラ文「AはBだ」は,通常,同一性と集合論的包含関係を表すと考えられている.本研究では,コピュラ文をさらに詳しく見た場合,変数的に使われた非指示的名詞句に値の割り当てを表現する同定文(「源氏物語の作者は,紫式部だ」),すでに同定された対象に付加的属性を付与する記述文(「柴式部は,源氏物語の作者だ」),異なる情報領域で互いに独立に同定された2つの対象の同一性を表わす同一性文(「シェークスピアはベーコンだ」),対象同定のパラメータと値が直接結合された多少アクロバット的な知識使用を含むウナギ文(「私はウナギだ」),メタ言語的な定義文(「ピラミッドは古代エジプト王の墓だ」)などのさまざまな用法があることを明らかにし,それらの用法の相互関連について考えた.さらに,コピュラ文の特殊例としてトートロジーについても考察を広げ,コピュラ文の意味論から考えた場合,トートロジーは4つの基本的用法があり,それ以外の用法はすべてこの4つからの派生として説明されるべきであるという暫定的結論に達した.この結論が,広くデータを収集した場合も成立するかどうかは確かめていないが,トートロジーの多様な用法に対する包括的理論を構成できるという見通しを得ることができた.この点に関する本格的研究は,将来の研究課題である.
口腔癌浸潤先端部微小環境での腫瘍免疫抑制機構の解明

MMPとPD-L1を安定発現するHEK293細胞の培養上清中に含まれる、細胞膜から切断されて遊離したPD-L1を、Western blot法にて調べる。空ベクターを導入したHEK293細胞と比較し、PD-L1の遊離が亢進しているMMP安定発現株を調べ、PD-L1切断活性をもつMMPを特定した。さらに、PD-L1のタンパク発現ベクターのみ導入したHEK293細胞にリコンビナントMMPを添加し固定したのち、フローサイトメーターで解析し、細胞表面のPD-L1が減少した細胞を調べ、PD-L1切断活性をもつMMPを特定した。さらに、膜結合部位を欠失し、C末端に6xHisタグを付加した分泌型PD-L1の発現ベクターを作製した。HEK293細胞にこのPD-L1発現ベクターを導入し安定発現株を作製した。分泌されたPD-L1はHisタグカラムで精製した。精製したPD-L1を活性化T細胞培養液に添加し、フローサイトメーターを用いてT細胞でアポトーシスが誘導されることを確認した。さらに、CD3+T細胞をヒト末梢血からDynabeadsを用いてポジティブ単離した。分離したT細胞をPHAで処理し活性化T細胞を得た。さらに、PD-L1発現HEK293細胞を30Grayで放射線処理し、細胞表面のPD-L1タンパクに影響を与えることなく、細胞増殖を抑制する。この細胞にリコンビナントMMPを添加し24時間培養した後、活性化T細胞を加え共培養する。その後フローサイトメーターでAnnexin+/DAPIー細胞を測定し初期アポトーシスを起こしたT細胞を測定した。MMP処理によるアポトーシスT細胞の減少を調べ、PD-L1の分解によりT細胞の免疫寛容を抑制するMMPを特定した。大幅な遅延なく進展している。まず、臨床治験で使用された合成MMPインヒビターをマウス口腔癌浸潤転移モデルに投与し、臨床治験で観察された癌の悪性度の亢進を確認する。PD-L1タンパクの分解による増減を免疫染色、Western blot法、ELISA法にて調べる。合成MMPインヒビター投与によりPD-L1の分解が抑制され4D型高浸潤口腔癌が誘導されるかを検討する。さらに、ここまでの実験で明らかになったPD-L1の分解活性をもつMMPの発現ベクターを、4D型高浸潤口腔癌細胞であるHOC313細胞に遺伝子導入し、MMP安定発現高浸潤口腔癌細胞を作製する。この細胞を免疫不全マウスの口腔底に同所移植し、移植癌細胞の浸潤様式を病理切片で、頚部リンパ節転移を造影剤を用いたマイクロCTを用いて観察する。MMP発現により癌組織中のPD-L1が分解され、腫瘍免疫が活性化されることにより高浸潤癌細胞が死滅し、浸潤様式が高浸潤から低浸潤へと変化するかを観察する。以前複数の製薬会社が臨床治験の際作製した合成MMPインヒビターのうち、本研究で特定したPD-L1を分解し免疫寛容を抑制するMMPの働きを妨げることなく、癌細胞の浸潤転移で組織破壊に関わる他のMMPを選択的に阻害するものを検索する。この選択的MMPインヒビターをマウス口腔癌浸潤転移モデルに投与し、腫瘍抑制効果を観察する。さらに、ニボルマブとこの選択的MMPインヒビターの併用で腫瘍抑制効果が亢進されるかを検討する。また、腫瘍の病理切片を作製し、浸潤様式が高浸潤から低浸潤へと変化しているかを観察する。再発性高転移性頭頚部癌は予後不良であり治療法も限定される。近年、癌免疫療法は外科手術・化学療法・放射線治療の三大標準治療に続く第四の治療法として注目され、免疫チェックポイント阻害剤である抗PD-1抗体の腫瘍での効果が長期間継続することが臨床で示されている。しかしこの薬剤が有効である患者は一部に限定されることから、効果を予測するマーカーの開発や併用薬剤の適正選択が課題とされる。この課題の解決にはPD-L1発現調節機構の詳細な解明が必要である。当科で樹立した癌浸潤様式の異なる口腔扁平上皮癌細胞株(浸潤様式3型OSC20細胞、浸潤様式4C型OSC19細胞、浸潤様式4D型HOC313細胞)を用いて、種々の条件下でのPD-L1の発現量をqPCR、ウェスタンブロッティング、ELISA法を用いて検討した。さらに、各癌細胞でのMMP発現を調べ、PD-L1分解を通して発現量を調節しているMMPを検討した。qPCRにおいて、PD-L1 mRNAはOSC-20で他の頭頚部癌細胞よりも高発現していたにも関わらず、OSC-20の膜表面のPD-L1タンパク量は他の癌細胞のそれより減少していた。そこで、他の頭頚部癌細胞と比較しOSC-20で発現が亢進しているMMPを調べたところ、MMP-7とMMP-13の発現が上昇していた。さらに、リコンビナントMMP-7とMMP-13は本研究で精製したPD-L1を分解していた。また、OSC-20細胞膜上でのPD-L1の分解はMMP-13特異的阻害剤でのみ抑制され、MMP-7阻害剤では抑制されなかった。さらに、タキサン系抗癌剤のうちパクリタキセルのみが高浸潤高転移性癌細胞(HOC313細胞)でMMP-13の発現を上昇させていた。申請計画に沿って結果が得られている。

MMPとPD-L1を安定発現するHEK293細胞の培養上清中に含まれる、細胞膜から切断されて遊離したPD-L1を、Western blot法にて調べる。空ベクターを導入したHEK293細胞と比較し、PD-L1の遊離が亢進しているMMP安定発現株を調べ、PD-L1切断活性をもつMMPを特定した。さらに、PD-L1のタンパク発現ベクターのみ導入したHEK293細胞にリコンビナントMMPを添加し固定したのち、フローサイトメーターで解析し、細胞表面のPD-L1が減少した細胞を調べ、PD-L1切断活性をもつMMPを特定した。さらに、膜結合部位を欠失し、C末端に6xHisタグを付加した分泌型PD-L1の発現ベクターを作製した。HEK293細胞にこのPD-L1発現ベクターを導入し安定発現株を作製した。分泌されたPD-L1はHisタグカラムで精製した。精製したPD-L1を活性化T細胞培養液に添加し、フローサイトメーターを用いてT細胞でアポトーシスが誘導されることを確認した。さらに、CD3+T細胞をヒト末梢血からDynabeadsを用いてポジティブ単離した。分離したT細胞をPHAで処理し活性化T細胞を得た。さらに、PD-L1発現HEK293細胞を30Grayで放射線処理し、細胞表面のPD-L1タンパクに影響を与えることなく、細胞増殖を抑制する。この細胞にリコンビナントMMPを添加し24時間培養した後、活性化T細胞を加え共培養する。その後フローサイトメーターでAnnexin+/DAPIー細胞を測定し初期アポトーシスを起こしたT細胞を測定した。MMP処理によるアポトーシスT細胞の減少を調べ、PD-L1の分解によりT細胞の免疫寛容を抑制するMMPを特定した。大幅な遅延なく進展している。今後も申請計画に沿って研究を推進する。まず、臨床治験で使用された合成MMPインヒビターをマウス口腔癌浸潤転移モデルに投与し、臨床治験で観察された癌の悪性度の亢進を確認する。PD-L1タンパクの分解による増減を免疫染色、Western blot法、ELISA法にて調べる。合成MMPインヒビター投与によりPD-L1の分解が抑制され4D型高浸潤口腔癌が誘導されるかを検討する。さらに、ここまでの実験で明らかになったPD-L1の分解活性をもつMMPの発現ベクターを、4D型高浸潤口腔癌細胞であるHOC313細胞に遺伝子導入し、MMP安定発現高浸潤口腔癌細胞を作製する。この細胞を免疫不全マウスの口腔底に同所移植し、移植癌細胞の浸潤様式を病理切片で、頚部リンパ節転移を造影剤を用いたマイクロCTを用いて観察する。MMP発現により癌組織中のPD-L1が分解され、腫瘍免疫が活性化されることにより高浸潤癌細胞が死滅し、浸潤様式が高浸潤から低浸潤へと変化するかを観察する。以前複数の製薬会社が臨床治験の際作製した合成MMPインヒビターのうち、本研究で特定したPD-L1を分解し免疫寛容を抑制するMMPの働きを妨げることなく、癌細胞の浸潤転移で組織破壊に関わる他のMMPを選択的に阻害するものを検索する。この選択的MMPインヒビターをマウス口腔癌浸潤転移モデルに投与し、腫瘍抑制効果を観察する。さらに、ニボルマブとこの選択的MMPインヒビターの併用で腫瘍抑制効果が亢進されるかを検討する。また、腫瘍の病理切片を作製し、浸潤様式が高浸潤から低浸潤へと変化しているかを観察する。試薬等を当初の計画より安く購入できたため購入予定消耗品の購入残金が不足したため次年度の予算と合わせて購入するため
がん患者とその家族を対象とする医療相談システム開発のための基礎研究

がん患者と家族は、長期にわたる療養生活において、多くの身体的、心理・社会的問題を抱えており、彼らをサポートすることの重要性が叫ばれている。本研究は、がん患者と家族のニードを把握し、それに対する支援体制の実態を明らかにしたうえで、わが国の現状に合わせたがん患者と家族を対象とする医療相談システム構築について検討することを目的とした。がん患者と家族のニード調査の結果、民間療法や最新治療および自己の病気・受けている治療に関する知識などの情報に関するニードと経済的支援ニードが高く、特に若年層および身体症状を多く有する群にサポートニードが高いことが明らかになった。また国内および米国におけるがん患者支援に関する調査では、がん専門病院等の医療相談室を中心とした相談体制の確立も示唆されたが、病院内だけでなく、非営利組織など地域に開かれた多彩な相談プログラムを有する組織との協同・連携の重要性が明らかになった。さらに今回、地域に開かれた相談プログラムのひとつとして、大学を拠点としたサポートグループを試行しその効果と課題について検討した。その結果、女性患者や抑うつ感の強い再発の患者にとっての有効性が明らかになった。今後、具体的プログラムや評価方法の検討、グループを運営する専門家の教育・育成が課題と考えられた。以上のように、がん患者と家族を対象とする相談システム構築においては、病院内での相談体制の充実はもとより、専門家による地域開放型プログラム等を実践する非営利組織等の基盤整備、およびそれらの非営利組織と各病院相談室との有機的連携が重要であることが示唆された。がん患者とその家族を対象とする医療相談システム開発のための基礎研究の1年目として、がん患者とその家族の医療者へのサポートニードの実態を、この調査のために作成したがん患者版と家族版の2種類から成る質問紙によって明らかにした。対象は関東地区の総合病院17施設に入院あるいは外来通院しているがん患者624名(回収率45.1%)、とその家族460名(回収率35.9%)であった。家族は全員がん告知を受けていたが、がん患者は告知されている者は350名(56.1%)であった。そこでがん患者の場合は告知群350名と非告知群274名を分けて分析した。結果、A病気に関係する事柄、B日常生活に関する事柄、C他者によるサポート状況、D患者自身の価値や信念に関係する事柄、E社会的な役割に関係する事柄、F経済的な事柄の6下位尺度を含む満足度尺度全体では告知群は有意に低い満足度であった(t=2.84、p<.01)。下位尺度では、A病気に関係する事柄(t=2.70、p<.01)、D患者自身の価値や信念に関係する事柄(t=2.79、p<.01)、E社会的な役割に関係する事柄(t=2.91、p<.01)、F経済的な事柄(t=2.26、p<.05)で同じく告知群が有意に低い満足度であった。さらに同じ下位尺度を含む重要度尺度全体でも告知群は非告知群より重要度も有意に低かった。健常者との比較は今回は行っていないが、がん告知患者に対するサポートニードがとりわけ急務であることは示唆された。家族の調査は患者版の下位尺度を家族版に修正した6下位尺度の他に、G家族自身の健康管理に関係する事柄、H患者との関係についての事柄の2下位尺度を追加し満足度と重要度を明らかにした。分析の結果、満足度では、A病気に関係する事柄、H患者との関係についての事柄は高かったが、C他者によるサポート状況、E社会的な役割に関係する事柄、F経済的な事柄では低く、医療者による何らかのサポートが必要であることが示唆された。また重要度では、H患者との関係についての事柄やC他者によるサポート状況が高く、家族を取り囲む他者の援助的な介入が必要であることが伺われた。2年目以降は医療相談システム開発にあたり今回の調査結果を考慮に入れながらシステム開発の施策を具体化させていく予定である。

がん患者とその家族を対象とする医療相談システム開発のための基礎研究の2年目として、実際に相談システムを展開するうえで重要な要因や問題点を明らかにすることを目的に以下の活動を行った。1.医療相談を積極的に行っている病院の聞き取り調査国内で医療相談を積極的に行っている3病院の聞き取り調査を行い、その分析を行った。その結果、1)相談活動に対する病院の理念が明確である、2)組織内の有機的連携がとれておりチーム医療意識が高い、3)相談部のスタッフの専門的能力と熱心な取り組みがある等の特徴が見いだされた。2.がん患者及びその家族を対象とする相談活動を行っている団体によるレビュー米国でがん患者及びその家族を対象とする相談活動やサポートグループ運営を行っている6団体の代表によるレビューを受けた。その結果、がん患者とその家族に対する援助は、サポートグループ等による心理的サポート、専門家による講演や資料提供等による教育プログラム、経済的援助等、総合的に行うことが重要であること、また地域や学校、職場等のコミュニティにおける教育活動も併せて行なうことが重要であることが指摘された。さらにサポートグループ運営にあたっては、1)患者本人と家族を別々のグループに分けることをはじめ、がんの種類別、病期別、年齢別など、対象のニードにあった細かなグループ形成を行うこと、2)事前に対象者の面接を行い参加の適否を判断すること、3)専門的教育を受けたファシリテーターにより運営すること、4)地域の医師会等との軋轢を避けるために、当該プログラムのスタンスを明確にしておくことの重要性等が指摘された。来年度も、聞き取り調査を継続的に行うと共に、これまで得られた調査結果を総合的に考慮しながら医療相談システムの検討を行っていく予定である。1.総合相談部における相談内容の調査平成10年に新たに開設されたI総合病院の総合相談部の調査を行った。その結果、病院内の相談部門は、在宅療養が必要な場合や経済的問題を抱えた患者の場合は有効に機能するが、外来通院中や地域のがん患者・家族の心理社会的問題に対応するという点では限界があり、地域のサポートシステムとの連携を計ることが重要であることが明らかとなった。2.国内でサポートプログラムを運営している医療機関への聞き取り調査国内でサポートプログラムを運営している2医療機関を対象に、運営上の問題、ファシリテーターのあり方などについて聞き取り調査を行った。その結果、ファシリテーターの教育上の課題が明確になった。3.サポートプログラムの運営と評価上記1.の結果をふまえて地域で生活するがん患者・家族を対象としたサポートプログラムの運営を行った。本研究のサポートプログラムの特徴は、1)地域に開かれたサポートプログラムである、2)看護学、医学、心理学、社会学など多様な専門職が関与している、3)家族を対象とするグループも運営する、などである。プログラムは1回2時間、毎週土曜日で4回のクールとした。ポスターなどで公募し患者25名、家族11名、合計36名の参加を得た。SES-D,MACによる評価を行った結果、SES-Dは改善傾向が見られたが統計学的有意差は認められなかった。しかし、MACの下位尺度であるHelplessnessが有意に減少しサポートグループによる有効性が示唆された。
生物起源炭酸塩の有機物酸素同位体比分析による水温及び海水酸素同位体比の両方の復元

貝殻やサンゴ骨格など生物がつくる炭酸カルシウムの骨格を分析することで過去の環境を復元することが可能である.炭酸カルシウムの「酸素同位体比」という指標は,形成時の水温を復元するための強力な指標としてこれまで用いられてきたが,最も重要な問題が塩分の影響を分離できないことであった.本研究では,炭酸カルシウム骨格に微量に含まれる有機物に着目し,そこに含まれる「酸素同位体比」や「炭素同位体比」に着目することで塩分の影響を分離する手法の開発を試みた.ムラサキイガイの殻に付着した有機物の皮の「炭素同位体比」の分析手法を確立し,指標としての有用性を評価した結果,河川流入量の良い指標となることを明らかにした.生物起源炭酸塩の酸素同位体比は形成時の水温を復元するための信頼性の高い古環境指標としてこれまで広く用いられてきたが,最も大きな障壁は環境水中の酸素同位体比(塩分と関係)にも大きく影響される点であった.本研究の目的は生物起源炭酸塩の炭酸塩の酸素安定同位体比と有機物の酸素同位体比の両方を分析することで,形成時の水温と塩分の両方を復元する手法を確立することである.本研究では広い塩分範囲に生息し,殻の外側に厚い殻皮をもつムラサキイガイを研究材料とし,その殻の酸素同位体比と殻皮の酸素同位体比の関連性を明らかにすることを目的とした.まず初年度には,岩手県大槌町の大槌湾の淡水影響の強度が異なる10箇所から年に4回,ムラサキイガイおよび海水サンプルを採取した.海水サンプルの分析から,採取地点のうち最も淡水の影響を受けやすい地点では夏期に塩分が15psuまで低下し,海水の酸素同位体比はマイナス4パーミル程度まで低下することを明らかにし,採取したムラサキイガイサンプルが十分に広い塩分範囲を経験していることを示した.また,淡水影響の比較対象項目として,殻皮の炭素・窒素同位体比の分析を実施し,夏期の低塩分期に陸源の低い炭素同位体比が殻皮の組成として記録されていることが明らかになった.予算の都合や当初予定していた技術補佐員の雇用ができなかったなどの理由で,当初の予定より研究の進捗が遅れているが,最終目的である殻皮の酸素同位体比の有用性を議論するための基盤となる情報を取得済みであり,同一の貝試料を分析する事で信頼性の高い議論を展開できる.現在,殻皮と殻の酸素同位体比の分析を進めている.貝殻やサンゴ骨格など生物がつくる炭酸カルシウムの骨格を分析することで過去の環境を復元することが可能である.炭酸カルシウムの「酸素同位体比」という指標は,形成時の水温を復元するための強力な指標としてこれまで用いられてきたが,最も重要な問題が塩分の影響を分離できないことであった.本研究では,炭酸カルシウム骨格に微量に含まれる有機物に着目し,そこに含まれる「酸素同位体比」や「炭素同位体比」に着目することで塩分の影響を分離する手法の開発を試みた.ムラサキイガイの殻に付着した有機物の皮の「炭素同位体比」の分析手法を確立し,指標としての有用性を評価した結果,河川流入量の良い指標となることを明らかにした.古環境学,地球化学
炎症性疾患の治療を目指したポリユビキチン鎖生成の高感度リアルタイム検出法の開発

ユビキチンは真核生物に高度に保存された低分子量(8.6kDa)タンパク質であり、E1、E2、E3の3種の酵素反応によって標的タンパク質のLys残基に結合される。さらに、ユビキチン内のLys残基を介してユビキチンが連続的に結合されることにより、標的タンパク質がポリユビキチン化される。このようなポリユビキチン鎖には、タンパク質分解シグナルとなるLys48結合型や、分解シグナルとしては機能しないもののシグナル伝達やDNA修復などに関与するLys63型などが見いだされていた。我々はこれまでのポリユビキチン鎖形成の概念を凌駕するユビキチンのN末端α-アミノ基を介する直鎖状ポリユビキチン鎖を形成するユビキチンリガーゼを同定したので、直鎖状ポリユビキチン鎖の生成を特異的に検出する方法開発を行った。その結果、本研究課題として昨年度作製した直鎖状ポリユビキチン鎖に対するペプチド抗体のうち、ユビキチンのC末端6残基とN末端6残基を2回含む24-merのペプチド抗体が直鎖状ポリユビキチン鎖を検出可能な抗体であることが解った。さらに、同抗体にて炎症性サイトカイン(IL-1β)刺激によって細胞内で内在性のNEMO(NF-κB essential modulator, IKKγ)が直鎖状ポリユビキチン化されることを検出した。選択的なユビキチン修飾は多くの生命事象に関与することが明らかになり、真核生物の細胞機能の根幹の一つと言っても過言ではない。これまでに、Lys48結合型ポリユビキチン鎖がプロテアソーム分解のシグナルとなるが、Lys63型ポリユビキチン鎖はDNA修復やNF-κBの活性化などのシグナルとなることが明らかにされている。最近我々はHOIL-1LとHOIPからなる複合体型ユビキチンリガーゼが、ユビキチンのC末端のGlyを別のユビキチン分子のN末端a-アミノ基へ結合させる新規の「直鎖型ポリユビキチン鎖」を形成することを見いだしたが、その生理機能は不明である。そこで本研究で我々はポリユビキチン鎖生成を重合・分岐鎖の型別に特異的に検出する方法開発を目的とした。本年度の研究として、まず我々は直鎖型ポリユビキチン鎖に特異的な抗体を作製するためにユビキチンのC末端とN末端を融合させたペプチドに対するウサギポリクローナル抗体を作製した。その結果、(1)ユビキチンC末端12残基とN末端12残基を含む24-merペプチドに対する抗体、(2)C末端6残基とN末端6残基を2回含む24-merペプチド抗体、(3)C末端4残基とN末端4残基を3回含む24-merペプチド抗体の3種を作製したところ、(2)のペプチド抗体からLUBACが形成する直鎖型ポリユビキチン鎖に特異的に反応する抗体が得られた。さらに我々は、この抗体をイムノブロットに用いる際に転写膜をオートクレーブしてユビキチンを変性させることで検出感度が向上することを見いだした。また、蛍光タンパク質結合に用いるユビキチンとその変異体の大腸菌発現系を構築し、化学架橋に用いるため大量調整を進めている。