hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際経営・言語文化の統合研究による国際チームのメンタルモデル構築メカニズムの解明

研究計画書における平成30年度の研究目標は、縦断的研究として実施しているインタビュー調査を継続してデータの収集を推進することと、研究の進捗状況を整理して国内外の学会等で発表を行うこと、さらに研究論文を構成して学術誌へ投稿することとしていた。インタビュー調査については、東京を中心とする関東周辺の企業に勤める複数の日本人・外国人を新規インフォーマントとして獲得することができた。新規獲得した協力者の中には、互いにチームメンバーとして同じ企業の同じ部門で就業する日本人と外国人も含まれ、同じチームで協働する際に言語上・文化上のコンフリクトを経験している。またコンフリクトを解消するための様々な取り組みも実施している。そのため、彼らから縦断的に収集するデータは、本研究のテーマ(国際経営・言語文化の統合研究による国際チームのメンタルモデル構築メカニズムの解明)を追求する上で重要な情報となるものと期待できる。研究の進捗に関する学会等での報告・発表については、今年度は学会での発表の機会は得られなかったものの、昨年度の学会参加時に知り合うことのできた関連分野の研究者と面会・インターネット会議・メールなどの手法で引き続き有意義な意見交換を行うことができた。このようなコミュニケーションを通じて、本研究で収集中のデータの分析方法や考察の筋道をさらに調整・発展させることができ、それを論文としてまとめて国際ジャーナルへの投稿することもできた。最初に投稿したジャーナルは、再投稿の機会までは得たものの、最終的には年度末に不採択の連絡を受けた。そのため現在、共著者らと協力して論文を修正しており、次のジャーナル投稿を目指している。研究計画書に記載の通り、今年度の研究目標は、インタビュー調査を継続してデータの収集をさらにすすめること、および研究の進捗状況をまとめて学会等で発表を行い、学術誌へ論文の投稿を行うことであった。インタビュー調査については、関東周辺の企業に勤める複数の外国人を新規インフォーマントとして獲得することができ、さらに多くインタビュー調査の実施とデータの収集が進んでいる。また、外部への研究内容の発信については、今年度は学会での発表機会は得られなかったものの、昨年度の学会参加時に知り合うことのできた関連分野の研究者との有意義な意見交換を継続的に行うことができ、本研究で収集中のデータの分析をさらに発展させることができた。発展させた分析内容にもとづき、研究協力者らと共同で国際ジャーナルへの論文の投稿も行うことができた。研究はおおむね順調に進展しているものと言える。目下取り組んでいることは、1件目のジャーナルへ投稿して不採択となった研究論文を改訂し、再度別の国際ジャーナルへ投稿することである。並行して、平成30年度に獲得した新規のインフォーマントに対するインタビュー調査を継続し、彼らの就業現場、とりわけコミュニケーション場面の参与観察を行う。参与観察を通して、インタビューで得た情報の整合性を確認するとともに、国際チームの協働や問題解決の様子を詳述する。また、これらの調査結果にもとづいてチームメンバー一人ひとりが有するメンタルモデルの変化について分析し、変化が見られる場合にはチーム・メンタルモデルの形成との関係についても考察する。チーム・メンタルモデルの形成プロセスについて分析を行う際は、NVivoにおける多様なマトリックスを用いて収集データを多角的に分析し、チーム・メンタルモデル形成に影響を与える要因について考察する。本研究は、様々な国籍や文化背景を持つメンバーで構成されるチームにおけるメンタル・モデルの構築プロセスの解明を目的としている。本研究ではとりわけ、チームのメンタル・モデルの構築が重要とされるバーチャル・チーム(メンバーが物理的に離れた環境でICT等のテクノロジーを介して協働するチーム形態)を調査対象としている。バーチャル・チームのメンバーがチームで協働する際に直面する問題や改善、また問題に対処するための取り組みについて観察・分析を行うことにより、メンタル・モデルの構築プロセスを詳述することを目指す。研究初年度である本年度の前半では、メンタル・モデルの概念や理論についての文献調査に重点を置いた。心理学的、また経営学的視点にもとづく書籍や研究論文を参照しながら、本研究の枠組みを構築した。また年度の後半では、多国籍出身者で構成されるバーチャル・チームの複数のメンバーにインタビュー調査を実施し、参与観察も行った。長期的視野にもとづく縦断的調査であるため、データ収集と並行してデータの分析も進めた。調査や分析の進捗は、1年を通して3つの国際学会で口頭発表を行うことにより、同様の関心を持つ研究者間で国際的に発信することができた。そのうちの2つは、Academy of International Business(AIB)とAcademy of Management(AOM)という当該分野の最大手の学術学会であり、多くの優秀な研究者から研究上の提案やアドバイスが得られた。それらをもとに、分析手法等に改善を加え、一層科学的な方法で調査や分析を推進することができた。平成29年度中、共著で2本の研究論文を投稿した。そのうちの1本は国際学術誌に掲載が決まり、現在オンラインでは既に公開されている。もう1本は現在、査読の結果を待っている状況である。当初、初年度の研究活動として計画していた通り、「調査枠組みの構築」「インタビュー調査の開始」「参与観察の開始」「国際学会での発表」がいずれも継続的に行えている。また、当初予定していたよりも多くの調査協力者が得られたため、インタビューデータや参与観察のデータが多く収集できた。さらには、今年度は予定していなかった論文の投稿も行うことができた。そのため、計画以上に進展していると評価した。

研究計画書における平成30年度の研究目標は、縦断的研究として実施しているインタビュー調査を継続してデータの収集を推進することと、研究の進捗状況を整理して国内外の学会等で発表を行うこと、さらに研究論文を構成して学術誌へ投稿することとしていた。インタビュー調査については、東京を中心とする関東周辺の企業に勤める複数の日本人・外国人を新規インフォーマントとして獲得することができた。新規獲得した協力者の中には、互いにチームメンバーとして同じ企業の同じ部門で就業する日本人と外国人も含まれ、同じチームで協働する際に言語上・文化上のコンフリクトを経験している。またコンフリクトを解消するための様々な取り組みも実施している。そのため、彼らから縦断的に収集するデータは、本研究のテーマ(国際経営・言語文化の統合研究による国際チームのメンタルモデル構築メカニズムの解明)を追求する上で重要な情報となるものと期待できる。研究の進捗に関する学会等での報告・発表については、今年度は学会での発表の機会は得られなかったものの、昨年度の学会参加時に知り合うことのできた関連分野の研究者と面会・インターネット会議・メールなどの手法で引き続き有意義な意見交換を行うことができた。このようなコミュニケーションを通じて、本研究で収集中のデータの分析方法や考察の筋道をさらに調整・発展させることができ、それを論文としてまとめて国際ジャーナルへの投稿することもできた。最初に投稿したジャーナルは、再投稿の機会までは得たものの、最終的には年度末に不採択の連絡を受けた。そのため現在、共著者らと協力して論文を修正しており、次のジャーナル投稿を目指している。研究計画書に記載の通り、今年度の研究目標は、インタビュー調査を継続してデータの収集をさらにすすめること、および研究の進捗状況をまとめて学会等で発表を行い、学術誌へ論文の投稿を行うことであった。インタビュー調査については、関東周辺の企業に勤める複数の外国人を新規インフォーマントとして獲得することができ、さらに多くインタビュー調査の実施とデータの収集が進んでいる。また、外部への研究内容の発信については、今年度は学会での発表機会は得られなかったものの、昨年度の学会参加時に知り合うことのできた関連分野の研究者との有意義な意見交換を継続的に行うことができ、本研究で収集中のデータの分析をさらに発展させることができた。発展させた分析内容にもとづき、研究協力者らと共同で国際ジャーナルへの論文の投稿も行うことができた。研究はおおむね順調に進展しているものと言える。本研究で実施している質的調査は縦断的に行うものであるため、平成30年度も引き続き、インタビュー調査を継続することにより、国際的なバーチャル・チームのメンバーのメンタル・モデルの構築のプロセスを追って記述する予定である。また、分析の進捗について国際的な学術学会で発表することにより、分析や考察をさらに深める。現在すでに、Academy of Managementでの発表が1本決定しているため、その準備も進める。
上皮細胞極性物流システムによる粘膜免疫制御機構の研究

上皮細胞における極性物流システムについて、AP-1B欠損マウスならびに、特殊な腸管上皮M細胞特異的に発現するGP2およびM-Secに関する研究を行った。その結果、AP-1Bは上皮細胞の極性と増殖をリンクすること、AP-1Bを欠損するとサイトカイン受容体のミスソーティングの結果腸炎を自然発症することが明らかとなった。また、GP2は細菌の取り込み受容体としてその後の細菌特異的粘膜免疫応答の誘導に重要なこと、M-Secは遠隔細胞の細胞膜を物理的に連結する細胞ナノチューブの形成制御因子として重要なことを明らかにした。上皮細胞極性物流システムは、消化器系、呼吸器系などの組織において、体内外の境界を形成する上皮細胞特有の細胞内ロジスティクス機構である。上皮細胞は極性物流システムによって細胞内に"極性"を形成し、体内外という異なる環境の境界面として機能している。研究代表者は科学研究費補助金(特定領域研究[計画]、基盤研究[B]など)の補助を得て、細胞内輸送因子AP複合体の作用機序を世界で初めて報告し(Science,1995)、さらに上皮細胞特異的極性物流システム制御因子AP-1Bを発見し(FEBS Lett.,1999)、その機能を世界に先駆けて明らかにしてきた(Cell,1999;Mol.Biol.Cell,2002)。極性物流システムは細胞極性の形成・維持ばかりでなく、栄養素の吸収やIgA抗体の分泌など、上皮バリアーを超えての物質輸送をも制御する。さらに研究代表者は、最近樹立したAP-1B欠損マウスの観察から、極性物流システム不全による上皮細胞の異常増殖や炎症性腸疾患(腸管免疫系のバランス異常)を示唆する知見を得ている。したがって極性物流システムの破綻は、吸収障害や免疫系の破綻のみならず、発癌にもつながる可能性があるが、極性物流システムの個体レベルでの役割は明らかではない。本研究では、(1)AP-1B遺伝子欠損マウスの解析、ならびに(2)研究代表者が最近同定した腸管上皮細胞特異的な物流制御因子GP-2およびM-secの構造機能解析や、これらと相互作用する化合物の探索(清水との共同研究)(3)極性物流のライブイメージング(牧野内との共同研究)などを通じて、極性物流システムの生体高次機能における役割を解明することにより、細胞極性の破綻に起因すると考えられる炎症性腸疾患や癌などの疾患の病態の理解とそれに基づく治療法の開発を目指すとともに、細胞極性に関する専門知識・技術を提供することにより、本領域の推進に貢献する。AP-1B欠損マウスの解析極性を持つ上皮細胞特異的に発現し、測定面細胞膜への極性輸送を制御する輸送因子であるAP-1B欠損マウスでは、腸管上皮細胞の増殖能の亢進とともに、本来は増殖性を持つ腸管上皮幹細胞が存在するクリプト底部に留まるべき増殖細胞が広く絨毛上部にまで分布していた。腸管上皮細胞の分布は反発受容体系であるEphB-ephrinB系により制御されている。Eph.ephrinは側底面細胞膜局在蛋白質であることから、これらがAP-1B依存的に側底面細胞膜へと輸送されている可能性を検討した。その結果、AP-1B欠損マウスにおいては、EphB2が頂端面細胞膜へと誤輸送されることが明らかとなった。GP2およびM-Secの解析腸内抗原の取り込みに特化した特殊な腸管上皮細胞であるM細胞に発現し、大腸菌やサルモネラ菌などのグラム陰性腸悍菌の取り込み受容体として機能するGP2の生体内顕微鏡観察のための条件検討、予備実験を行った。その結果、麻酔下にマウスを開腹し、さらに腸管を切開して、粘膜面からM細胞を含むパイエル板上皮をタイムラプス観察する条件はほぼ確立した。上皮細胞特異的に発現する側基底面へのタンパク質極性輸送因子AP-1Bの上皮細胞特異的サブユニットμ1Bの欠損マウスでは上皮幹細胞の増殖部位であるクリプトの伸長ならびに増殖細胞の増加が認められた。また、細胞増殖を促進するβ-カテニンの核移行が有意に亢進していることから、細胞極性の形成・維持と上皮細胞の増殖は密接に関係していることが示唆された。そこで、大腸がん組織におけるμ1Bの発現量を解析した。その結果、β-カテニンの核移行が見られず比較的悪性度の低い大腸がんでは、μ1Bの遺伝子発現量は非がん部と差は認められなかった。これに対し、β-カテニンの核移行が見られた悪性度の高い大腸がんにおいては、μ1Bの発現量は非がん部と比較して有意に高かった。したがって、μ1Bはがんの悪性化を制御している可能性が示唆された。2. GP2およびM-Secの解析マウスGP2と結合するRNAアプタマーをスクリーニングにより同定し、その配列を決定した。

マウスM-secと結合する2つの低分子化合物について、M-Sec発現HeLa細胞の培養液に添加しその影響を観察した。その結果、片方の化合物は細胞毒性が認められ、HeLa細胞は細胞死を起こした。興味深いことに、もう一方の化合物は、用量依存的にM-SecによるTunneling nanotube形成を抑制することが分かった。培養液中から化合物を除去するとこの抑制は消失することから、化合物の作用は可逆的であることが示唆された。また、マウスM-Secの結晶構造解析に向けて、リコンビナントタンパク質の精製を行い、結晶化の条件検討を行った。AP-1B欠損マウスの解析Apc^<Min>マウスはAPCに変異を持つ家族性大腸ポリポーシスのモデルマウスで、大腸癌の自然発生が見られる。リアルタイムPCRならびにウエスタンブロッティングの結果、Apc^<Min>マウスの大腸腫瘍組織、およびAPCの欠失変異を持つヒト大腸癌細胞株SW480細胞の両者において、AP-1Bの特異的なサブユニットであるμ1Bの遺伝子レベルならびにタンパク質レベルでの発現量の低下が認められた。μ1Bの発現低下と相関して、Apc^<Min>マウスの腫瘍部ならびにSW480細胞においてはβ-cateninの細胞膜から細胞質への移行が認められた。さらにヒト大腸癌組織においても、μ1Bの発現低下とβ-cateninの核移行との間に相関が認められたことから、AP-1B欠損による上皮細胞の極性維持機構の欠失は大腸がんの発生と大きな関わりがることが示唆された。GP2およびM-Secの機能解析M細胞特異的に発現するGP2ならびにM-Secに関しては以下の進展があった。マウスGP2と結合するRNAアプタマーの親和性を、ラジオアイソトープラベルしたアプタマーを作成することにより測定した。その結果、Kd=769nMであった。また、GP2結合アプタマーの立体構造モデルをシミュレーションした結果、2つのループ構造を持つと予測された。2つのループ部位の変異体を作成してGP2との結合を調べた結果、ループの一方の構造がGP2との結合に重要であることが示唆された。TNTの形成阻害能をもつM-Secに関しては、X線結晶構造解析を行った。また、M-Sec結合化合物との共結晶による結晶構造解析も開始した。AP-1B欠損マウスで自然発症する大腸炎の発症機序を解明するために、タイト・ジャンクションの形態や構成分子の発現量、浸潤する免疫担当細胞の種類と数、各種サイトカインや抗菌ペプチド産生量などにつき系統的に解析した結果、抗菌ペプチドの産生量の低下が認められた。また、本来は見られない腸内細菌の粘膜固有層への侵入がAP-1B欠損マウスでは有意に認められた。AP-1Bは膜タンパク質の基底面細胞膜への極性輸送を担うことから、種々のサイトカイン受容体や免疫関連膜分子の基底面細胞膜への輸送を調べた。その結果、AP-1B欠損マウスではIL-6ST、IL-17RAなどのサイトカイン受容体やIgAの粘膜固有層から腸管内腔への輸送を担うpIgRの輸送に異常が認められたことから、これらの異常によりサイトカインシグナルが正常に伝達されず抗菌ペプチド産生が低下し、またIgAの分泌も低下することで腸内細菌の粘膜固有層への侵入を防ぐことが出来ず、炎症が惹起されると考えられた(文献1)。また、家族性大腸ポリポーシスのモデルであるApc^<μin>
腸内フローラにおける細菌間相互作用の総合的理解に向けての萌芽研究

各種腸内細菌と宿主との相互作用に関しては多くの研究がなされ、個々の細菌が宿主に与える影響については詳細な解析が現在進められている。しかし、実際の腸内フローラにおいては細菌は複合生物の群衆として活動しており、細菌の集団的活動を理解することがさらなる腸内細菌研究では必須である。本研究では、このような細菌間相互作用の総合的に理解のための研究の基盤的プラットフォームを構築することを目標としている。19年度は、腸内フローラの群集構造を正確に把握するための手法として、次世代型高速DNAシーケンサーを用いた高精度な菌叢解析法を確立した。20年度は、この次世代型高速DNAシーケンサーを用いて得られた菌叢データを利用して、(1)プロバイオティクス(Bifidobacterium breve M-16V)の乳児期の投与が腸内フローラ形成に与える影響、(2)乳児期の腸内フローラとアレルギー発症の関連性、(3)腸内細菌叢スナップショットデータからの細菌間相互作用の抽出、以上の解析を行った。(1)においては、プロバイオティクスを摂取していた生後3カ月間より、摂取を止めた後の菌叢変化に影響が現れることを見出した。プロバイオティクス摂取群では離乳後のビフィズス菌の低下がプラセボ群に比べて遅く、それと共に、クロストリジア綱の増殖が抑制されていた。(2)においては、生後2年以内に食物アレルギー、アトピー性皮膚炎、喘息などのアレルギーを発症する子供においては、生後1カ月時の糞便にバクテロイデス科細菌が健常者に比較して有意に多く検出されることが示された。(3)においては、ビフィズス属細菌とクロストリジア綱細菌およびビフィズス属細菌とバクテロイデス属細菌が腸内において拮抗的な関係にあることを示唆するデータを得ている。現在さらに、乳幼児期の糞便細菌叢の多数のスナップショットデータを詳細に解析し、さまざまな細菌間の相互作用を見出すことを試みている。約400種、100兆個の細菌が棲息するヒト腸内フローラは、宿主の健康と強く関連していることが分かってきている。19年度は、腸内フローラの群集構造を正確に把握するための手法を構築した。これまでに、いくつかの腸内細菌叢解析法が考案されていたが、それらは簡便性と精度において完全に当該分野の研究者を満足させるものではなかった。そこで我々は、近年開発された次世代型高速DNAシーケンサーを用いて、腸内細菌叢をDNAシーケンスレベルで詳細に解析する方法を考案した。本方法では、2回のPCRとそれに続くシーケンス反応のみで精密な細菌叢データを得ることができる。実際に、我々は本方法を用いて、乳児腸内フローラ形成に対するプロバイオティクス(ビフィズス菌)投与の影響を解析した。その結果、プロバイオティクスを摂取していた生後3カ月間より、摂取を止めた後の菌叢変化に影響が現れることを見出した。プロバイオティクス摂取群では離乳後のビフィズス菌の低下がプラセポ群に比べて遅く、それと共に、クロストリジア綱の増殖が抑制されていた。このことは腸内フローラにてビフィズス菌がクロストリジア綱細菌と拮抗的な関係にあることを示している。このようなフローラの変動パターンをここで開発された菌叢解析法を用いて詳細に解析することにより、さまざまな細菌間の相互作用を見出すことが可能になると期待される。

(3)においては、ビフィズス属細菌とクロストリジア綱細菌およびビフィズス属細菌とバクテロイデス属細菌が腸内において拮抗的な関係にあることを示唆するデータを得ている。現在さらに、乳幼児期の糞便細菌叢の多数のスナップショットデータを詳細に解析し、さまざまな細菌間の相互作用を見出すことを試みている。
金属触媒の複合利用による安定化学結合の活性化と合成的変換

有機遷移金属錯体と無機ルイス酸触媒を協働利用することにより,有機化合物を構成する安定な炭素ー水素や炭素ー炭素結合を直截活性化し,いろいろな不飽和結合化合物に付加させることによりアルケニル化およびアルキル化を実現した.ジメチルホルムアミドやピリジンなどの基礎化成品からポリフルオロアレーンなどの芳香族機能化合物にいたる広範な化合物が利用できるので,実用性と一般性に優れている.さらに,金属錯体と不飽和結合基との協働作用による新しい炭素ー水素結合活性化に成功し,いろいろな複素環状化合物を一挙に構築することに成功した.有機遷移金属錯体と無機ルイス酸触媒を協働利用することにより,有機化合物を構成する安定な炭素ー水素や炭素ー炭素結合を直截活性化し,いろいろな不飽和結合化合物に付加させることによりアルケニル化およびアルキル化を実現した.ジメチルホルムアミドやピリジンなどの基礎化成品からポリフルオロアレーンなどの芳香族機能化合物にいたる広範な化合物が利用できるので,実用性と一般性に優れている.さらに,金属錯体と不飽和結合基との協働作用による新しい炭素ー水素結合活性化に成功し,いろいろな複素環状化合物を一挙に構築することに成功した.今年度は交付申請書に記載したとおり、ひきつづいて異なる金属触媒を協働利用し、有機分子の中でも反応性に乏しい結合、例えば炭素-水素、炭素-炭素を活性化し、炭素-炭素不飽和結合への付加により新たな炭素-水素,炭素-炭素結合を形成する反応を研究した。結果を以下に記す。アリールおよびビニルニトリル類について反応の適応範囲を検討し、一般性を確立した。このほかに、ニッケル/ボラン協働触煤によりポリフルオロベンゾニトリルの炭素-シアノ結合活性化し、アルキンに付加させることに成功した。ポリフルオロベンゾニトリルの場合、炭素-水素,炭素-フッ素結合も活性化されると十分に考えられるが、本触媒系では全く反応しない。以上の結果は、様々なアリール基およびビニル基、ポリフルオロアリール基を直截的に導入する実用的意義だけでなく、学術的にも価値がある。実際に見つけた反応を用いて、制ガン活性を有する天然化合物Rhazinilamの合成研究を進めている。ピリジンの4位の炭素-水素結合をかさ高いルイス酸MADと配位子を組み合わせることにより選択的活性化し、アルケンへ付加させることに成功した。一般的にピリジンの2位が反応に用いられる場合が多いが、この場合協働触媒による立体的な要因、すなわち2位への触媒の接近を妨げることにより本反応を達成している。ホルムアミド類を用いた、カルボニル炭素-水素結合と分子内のアルキル炭素-水素結合を同時に活性化し、アルキンとの反応によるd-ラクタム類の合成反応を見つけた。ここに示した二つの付加反応は、薬理活性物質および有機材料化合物の基本骨格の合成に有用であり、他分野との融合により研究のさらなる発展が期待できる。今年度は交付申請書に記載したとおり、ひきつづいて異なる金属触媒および不飽和結合を協働利用し、有機分子の中でも反応性に乏しい炭素-水素、炭素-炭素を活性化し、炭素-炭素不飽和結合への付加により新たな炭素-水素,炭素-炭素結合を形成する反応を研究した。代表的な結果を以下に記す。アルキニルアリールエーテルのアルキノキシ基へのパラジウム錯体の求核攻撃を利用して炭素-水素結合を活性化し、アルキンとの付加環化反応により複素環化合物ベンゾピラン類が合成できることを見つけた。ベンゾピラン類は、薬理活性化合物の基本骨格の合成に有用であるとともに、新たな有機材料分子の合成に有用である。本系は、アルキンが炭素-水素結合活性化の配向基として利用できることを初めて示したものである。本反応には、アルキン以外にもノルボルネンやアレンも適用可能であることを予備的に認めている。2,3,5,6-テトラフルオロベンゾニトリルの炭素-シアノ結合を選択的に活性化し、アルキンへの付加をニッケル/BPh_3協働触媒により達成した。原料のポリフルオロベンゾニトリルの炭素-水素および炭素-フッ素結合をまったく活性化させずに、付加生成物のアリール炭素-水素結合を活性化させて、別のアルキンと反応させることができる。反応機構の詳細を突き止めるため2,3,5,6-テトラフルオロベンゾニトリルとNi(O)錯体との量論反応を検討したところ、BPh_3が存在すると酸化的付加が進行し、炭素-シアノ結合のみを活性化することが分かった。本反応は、ポリフルオロアリール基を含む液晶分子などの各種材料化合物の合成に期待できる。ニッケル/アルミニウム協働触媒とかさ高いIAd配位子を用いて、ジメチルホルムアミドの炭素-水素結合への末端アルケンの挿入が逆マルコフニコフ則に従って進行させることに成功した。生成物を還元すると直鎖のアルコールへ容易に変換できるため、毒性の高い一酸化炭素を用いないアルコール合成法として工業化学への応用が十分に可能である。今年度は交付申請書に記載したとおり、有機分子の中でも反応性に乏しい結合を活性化し、炭素-炭素不飽和結合への付加により新たな炭素-水素,炭素-炭素結合を形成する反応を研究した。結果の例を以下に記す。

アルキニルアリールエーテルのアルキノキシ基へのパラジウム錯体の求核攻撃を利用して炭素-水素結合を活性化し、アレンとの付加環化反応により複素環化合物ベンゾピラン類が合成できることを見つけ、生成物内のジエン部を利用することにより、電子不足アルケンとのDiels-Alder反応により縮合4環化合物のワンポット合成に成功した。アレン以外にもノルボルネンの付加反応も進行することを認めていて、イソシアナートやケテンも反応利用できることを予備的に突き止めた。パラジウム触媒とアルキノキシ基との協働作用により、先に記したアリール炭素-水素結合だけでなくベンジル炭素ー水素結合も活性化し、反応利用できることを見つけた。オルト位にアルキノキシ基を有するトルエンにパラジウム触媒を作用させると、ベンジル炭素-水素結合を切断し、アルキノキシ基への分子内シス挿入反応が進行し、2,3-ジヒドロベンゾフランが定量的に得られた。本系を利用することにより、いろいろなベンゾフラン誘導体を合成することができ、合成化学的に有用である。ニッケル/ホウ素協働触媒により2,3,5,6-テトラフルオロベンゾニトリルの炭素-シアノ結合を選択的に活性化し、不飽和結合に付加させることを去年突き止めたが、これを錯体レベルでメカニズムの詳細に検討したところ、炭素-シアノ結合の0価ニッケル錯体への酸化的付加がホウ素が存在することにより進行し、炭素-素,炭素-フッ素結合が切断されないことを突き止めた。得られたニッケルへの酸化的付加体の取り扱いも容易であり、続くアルキンなどの挿入反応の詳細を検討することが可能となった。最終年度、2013年度に得られた結果の例を以下に記す。プロパルギル位にメトキシ基を有するアルキニルオルトトリルエーテルのベンジル位炭素-水素結合をパラジウム触媒により選択的に活性化し、アルキノキシ基に分子内付加させることにより、2位にメトキシメチレン基を有する2,3-ジヒドロベンゾフランを得ることに成功した。これは酢酸によって、簡単に脱メトキシ化が進行し、2位にアルケニル基を有するベンゾフランに変換できることを明らかにした。アルキニルアリールエーテルとノルボルナジジエンを0価パラジウム/金属亜鉛協働触媒により反応させると、オルト位炭素-水素結合を選択的に活性化し、ノルボルナジエンの炭素-炭素二重結合一つへ、つづいてアルキニルエーテルの炭素-炭素三重結合へ連続的に付加し、クロマン類を一挙に得る反応を見つけた。ノルボルナジエンの他方の炭素-炭素二重結合は全く反応しないで残るため、これを手掛かりにいろいろな縮合環状化合物に変換できる。以上の研究を進める過程で予期せぬ好結果が得られたため、研究期間を半年延長して、その概要を明らかにした。すなわち、アルキニルアリールエーテルとビシクロアルケン類との反応を酢酸パラジウム/酢酸亜鉛協働触媒を用いて反応させると、オルト、メタ両位を選択的に活性化し、ベンゾシクロブテン類が収率よく得られることがわかった。切断除去された水素二つはいずれもアルキノキシ基へシス付加した。つまり、水素受容剤を用いなくても脱水素型反応が進行したことになる。ビシクロアルケンの代わりにエノン類を用いると、オルト位炭素-水素結合の切断を経る脱水素型のアルケニル化が進行する。酢酸パラジウム/酢酸亜鉛協働触媒はアルキニルアリールエーテルとイソシアナートとの反応にも有効で、この場合、オルト位炭素-水素結合のみを活性化して位置選択的に付加が進行し、ベンゾオキサジノン類を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。化学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画調書に記載した研究計画は当初の想定を超える速さで実現している。
エアープラズマ処理による天然長繊維強化ポリ乳酸樹脂複合材料の高性能化

平成19年度の成果として,天然繊維(ジュート繊維)中の含水分がポリ乳酸樹脂の加水分解にどのように影響しているかを調べた.その結果,ポリ乳酸樹脂との複合化前のジュート繊維の乾燥状態および造粒(ペレット)後の乾燥条件によって含水分量は変化し,ペレット含水分量と射出成形後のポリ乳酸の分子量には負の相関があり,射出成形での可塑化中にも加水分解によるポリ乳酸の劣化(生分解)が進んでいることが明らかになった.また,ポリ乳酸の分子量低下は機械的特性も低下させ,ジュート繊維で強化させているにも関わらずペレット時の含水分量が1wt%を超えると分子量が半減し,元のポリ乳酸ペレット(分子量が低下していない状態)で射出成形した機械的特性の結果よりも低くなった.さらに,成形品中でも天然繊維内部に抜けきらない水分が残存すると,成形品の乾燥によっても変形と同時にポリ乳酸の分子量は低下することが分かり,ペレットにするまでの段階で如何に繊維内部の水分を除去できるかが,機械的特性向上の課題であり,繊維内部の水分が抜け易い構造の長繊維ペレットが有効であることを示した.一方,上記結果よりペレット製造時のエアープラズマ処理およびエアーブロー処理によるオンラインでジュート繊維内部の含水分率を1wt似下に除去することは極めて困難であった.オフラインでの熱風乾燥および誘導加熱によってジュート繊維は短時間で繊維内部まで水分除去に効果があることが分かったが,紡績糸の供給形態であるボビン状(紙管に巻かれた状態)では,加熱時間の増加と共に熱が中心部に蓄積され繊維が熱劣化し,ジュート繊維の加熱方法に課題を残した.エアープラズマ処理による界面改質の効果の有無に関しては,含水分の影響が極めて大きいためその傾向は見出せなかった.しかし,ジュート繊維との複合化によりポリ乳酸の耐熱性に向上は見られた.平成18年度成果として,次年度実施予定であった(3)有機合成繊維とのハイブリッド化を前倒しで実施し,結果として,PET長繊維とのハイブリッド化による衝撃強度向上を見出し,PET繊維混入率と衝撃強度との関係を把握した.PET繊維混入による衝撃強度向上に関しては,フランスで開催された国際会議(3^<rd>WPC Int. Symp.)で発表した.一方,平成18年度実施予定の82)機械的特性および耐熱特性が最も向上する造粒条件m成形および乾燥条件を見出すための実験において,幾つかの条件で射出成形時に十分な樹脂流動が得られず,成形サンプルを作れない現象が発生した.NF(ジュート繊維)-LFPを分析した結果,ペレット製造と射出成形のPLA溶融時に繊維内の残存含水分により予想以上にPLAの加水分解が促進し,分子量が大きく低下していることが判明した.そのため,基礎用エアープラズマ(AP)照射装置を試作し,照射条件とNFの含水分との関係を調べた結果,AP照射のみでは乾燥が不十分で,APによる十分な界面強度向上を引き出すことが出来なかった.NF内部の含水分を除去するため,AP処理と併せてオンラインでの高温エアーブロー(AB)処理方法を検討した結果,300°C以上のABによるNFの含水率下げる可能性のあることを見出した.本年度はNF-PLAを高性能化するために、以下のことを実施する。AP照射直前に高温AB(200600°C)をNFに吹き付ける装置を試作し,PLA含浸直前でのNFの乾燥および表面処理技術を確立する.(2)機械的特性および耐熱特性が最も向上する成形条件を見出す。NFの高温劣化を防ぎながらオンラインでの水分除去技術を確立し最適化する.水分除去後,繊維と母材との接着性を高めるためのプラズマ照射装置の操作条件の最適化を行う.平成19年度の成果として,天然繊維(ジュート繊維)中の含水分がポリ乳酸樹脂の加水分解にどのように影響しているかを調べた.その結果,ポリ乳酸樹脂との複合化前のジュート繊維の乾燥状態および造粒(ペレット)後の乾燥条件によって含水分量は変化し,ペレット含水分量と射出成形後のポリ乳酸の分子量には負の相関があり,射出成形での可塑化中にも加水分解によるポリ乳酸の劣化(生分解)が進んでいることが明らかになった.また,ポリ乳酸の分子量低下は機械的特性も低下させ,ジュート繊維で強化させているにも関わらずペレット時の含水分量が1wt%を超えると分子量が半減し,元のポリ乳酸ペレット(分子量が低下していない状態)で射出成形した機械的特性の結果よりも低くなった.さらに,成形品中でも天然繊維内部に抜けきらない水分が残存すると,成形品の乾燥によっても変形と同時にポリ乳酸の分子量は低下することが分かり,ペレットにするまでの段階で如何に繊維内部の水分を除去できるかが,機械的特性向上の課題であり,繊維内部の水分が抜け易い構造の長繊維ペレットが有効であることを示した.一方,上記結果よりペレット製造時のエアープラズマ処理およびエアーブロー処理によるオンラインでジュート繊維内部の含水分率を1wt似下に除去することは極めて困難であった.オフラインでの熱風乾燥および誘導加熱によってジュート繊維は短時間で繊維内部まで水分除去に効果があることが分かったが,紡績糸の供給形態であるボビン状(紙管に巻かれた状態)では,加熱時間の増加と共に熱が中心部に蓄積され繊維が熱劣化し,ジュート繊維の加熱方法に課題を残した.エアープラズマ処理による界面改質の効果の有無に関しては,含水分の影響が極めて大きいためその傾向は見出せなかった.しかし,ジュート繊維との複合化によりポリ乳酸の耐熱性に向上は見られた.
ワンヘルス／エコヘルスアプローチによるブータンにおける人獣共通感染症のリスク解析

ブータンは地理的にはインド・中国両大国の辺縁部、すなわち感染症監視体制が脆弱な地域に挟まれていることから、双方から把握されていない感染症が侵入しやすい。本課題では日本・ブータンの公衆衛生・動物衛生領域が連携し、近年の社会学的な変容を視野に入れたワンヘルス/エコヘルスアプローチにより、急激な環境変化がもたらす各種ズーノーシスの発生リスクを明らかにして「感染症リスク低減に直結する環境政策」研究モデルの確立を目指すことを目的とする。研究組織は、5グループ(=5テーマ:1ブルセラ病、2クリミアコンゴ出血熱[CCHF]、3狂犬病、4コウモリ由来感染症、5炭疽)から構成される。具体的には、1ブルセラ病については、「乳牛ブルセラ病発生農場におけるリスク要因の解析」を目的として、海外からのブルセラ菌侵入リスクが高いと考えられる農場を選定することとした。2CCHFについては、「家畜の抗体保有状況調査」を目的として、また、3狂犬病については、「狂犬病ワクチン接種犬の抗体保有状況調査」を目的として、過去の発生事例等から、本病の侵入リスクが高いと考えられる地域を選定することとした。4コウモリ由来感染症については本年度に現地調査を行わないため、現地で必要な情報の収集を依頼した。5炭疽については、過去に家畜の炭疽が発生した農場の選定および患畜埋却地点の探索を行うこととした。平成30年3月までに、ブルセラおよび狂犬病研究地点の選定、ブルセラの現地調査および解析、研究成果とりまとめを行う予定であった。しかしながら、ブータン国での現地フィールド調査において予定していた現地協力者の協力が、当該協力者の出張および現地研究機関の改装工事のため得られないことが判明した。本研究遂行上、現地フィールド調査で現地村落の協力を得るために当該協力者の参画は不可欠であるため、再度日程調整を行ったところ、平成30年5月にブルセラおよび狂犬病研究地点に関する協議を再開し、平成30年7月に現地調査地点の選定、平成30年8月に現地調査および解析を実施することになった。今後の予定としては、ブータン側研究協力者(National Centre for Animal Health [NCAH], Royal Centre for Disease Control [RCDC])と協議し、1ブルセラ病、2CCHF、3狂犬病、5炭疽の分担研究者・連携研究者が現地へ渡航する。1ブルセラ病については、海外からのブルセラ菌侵入リスクが高いと考えられる農場を選定し、「乳牛ブルセラ病発生農場におけるリスク要の解析」を目的とした検体採取を開始する。2CCHFおよび、3狂犬病については、過去の発生事例等から、本病の侵入リスクが高いと考えられる地域を選定し対象動物からの検体採取を開始する。4コウモリ由来感染症については研究準備が円滑に進むよう、予定している現地調査について必要な情報の収集をブータン側に依頼する。5炭疽については、「炭疽発生農場における検体採取法」についてのSOPを作成し、土壌検体から菌を分離するまでの過程を検証する。

2CCHFおよび、3狂犬病については、過去の発生事例等から、本病の侵入リスクが高いと考えられる地域を選定し対象動物からの検体採取を開始する。4コウモリ由来感染症については研究準備が円滑に進むよう、予定している現地調査について必要な情報の収集をブータン側に依頼する。5炭疽については、「炭疽発生農場における検体採取法」についてのSOPを作成し、土壌検体から菌を分離するまでの過程を検証する。
留学生の漢字字形認知時の空書行動の眼球運動による解析

外国人留学生で非漢字日本語学習者30人、中国人15人、韓国10人及び日本人19人を対象に漢字正誤判断時の自発的空書行動の有無、正答率、反応時間、眼球測定をした。刺激漢字は5種類で、曖昧漢字、偽漢字、ハングル文字、真漢字、部首倒置漢字であった。眼球運動は個人差が多かったが、中初級学習者は長い停留点がみられた。経時的変化では初中級では空書なしは曖昧漢字と偽漢字の正答率が空書ありの学習者より低かった。自発的空書き行動は漢字学習時の書字学習を反映し、書字の重要性を示している。本研究提案者らの以前の日本人、中国人、非漢字圏初級及び中級学習者の漢字正誤判断実験で、非漢字圏初級学習者の漢字学習が進んだ学習者には空書が見られ、進まなかった学習者には空書が見られなかった。空書は漢字学習進捗の指標になると思われる。眼球運動は脳内認知処理の指標であり、空書が見られない学習者の脳内での漢字認知処理が解明できるのではないかと思われる。漢字正誤判断時に眼球運動と空書行動を記録し、正答率、眼球の停留点、眼球運動の軌跡、漢字学習方略などの関係を分析する。非漢字圏および漢字圏日本語学習者および日本人を被験者として、ノートパソコンにTobii社アイトラッカーX2ー30を装着し、パソコン画面に提示される漢字(真漢字、曖昧漢字、偽漢字、誤漢字)及びハングル文字に対して真漢字か否かの判断をさせる。以前の研究結果に基づいて、日本人、中国人、非漢字圏初級及び学習者のずべてで正答率が低かった字形、日本人と中国人では高かったが、非漢字圏学習者では正答率が低かったまたはその逆の字形、非漢字圏初級学習者のみ低かった字形など真漢字30字、曖昧漢字20字、偽漢字20字、誤漢字25字、及びハングル文字15字を選び、アイトラッカーX2ー30を装着し眼球運動を測定のパイロット試験を行った。アイトラッカーX2ー30の刺激表示、データ収集ソフトのトビー・スタジオで円滑に表示できる視覚刺激数、視覚刺激の画像の大きさを検討した。眼球運動の軌跡、眼球の停留点と停留時間などのデータ収集方法と分析方法などデータ解析ソフトの使用方法を学習した。日本人、中国人、韓国人、非漢字圏日本語学習者初級を被験者として、ノートパソコンモニターに提示される漢字(曖昧漢字15字、偽漢字15字、部首倒置漢字15字、真漢字20字)とハングル文字15字の正誤判断を行い、その間の眼球運動をTobii社アイトラッカ-X2-30で測定した。測定人数は65人であったが、データ分析可能なのは60人分であった。正答率、反応時間、眼球運動の軌跡、眼球停留点数、眼球移動距離を現在分析中である。非漢字圏日本語初級学習者は最初漢字の各部品に注視点が集まり、部首と旁の組み合わせに注意をむけておらず、学習が進むにつれ、部品ではなく部首と旁の組み合わせに注意が移っていくことが示唆された。空書く有りの日本語学習者方が空書く無しの学習者より偽漢字、誤漢字の正答率が高く、注視点数、眼球移動距離、反応時間も大きかった。空書く有りの学生方空書く無しの学生よりが漢字の内部構造を分析している可能性が示された。被験者60人に対して分析可能な漢字正誤判断時の反応時間、正答率、及び眼球運動を測定することができた。十分な被験者数ではあるが、非漢字圏日本語学習者で上級被験者が含まれていないため、平成28年度で非漢字圏日本語上級学習者の被験者のデータが集められると思われる。同時にアンケートを行い漢字学習に対する信念、態度を調べた。非漢字日本語学習者22人は1年の期間をおいて経時的変化を調べた。刺激漢字は5種類で、曖昧漢字(初級日本語学習者の間違いをもとにしている)、偽漢字(部首と旁の組み合わせが存在しない)、ハングル文字、真漢字、部首倒置漢字(部首の位置が前後、又は左右倒置されている)であった。部首倒置漢字は漢字学習が進むにつれ、正答率が上り、漢字学習進捗の指標になることが示された。中国人、日本人、韓国人には5種類の刺激とも空書き行動の有無による正答率に統計的な差はなかった。経時的変化を追跡した非漢字日本語学習者では5人の初級学習者では空書き行動が見られず、4種類の漢字様刺激の正答率は有意に上がらなかった。17人初中級の学習者のうち、10人に空書き行動が見られず、7人に空書き行動が見られた。中級学習者の眼球運動では、1停留点での停留時間400ミリ秒を越える停留点が多数あり、脳内で記憶している漢字字形と提示されている刺激字形を照合していると思われるが、空書き行動無の学習者は曖昧漢字と偽漢字の正答率が空書き行動有の学習者より低かった。部首倒置漢字の正答率は行動無では80%前後に留まっていたが、空書き有では100%近くに上昇した。空書き行動が漢字の細かな内部構造の分析に役立っていることを示唆している。

自発的空書き行動は漢字学習時の書字行動の蓄積を反映していると考えられ、書字の漢字学習における重要性を示している。眼球運動は個人差が大きく、日本語学習者の漢字学習に伴う眼球運動の観察は経時的手法を採る必要が示唆された。外国人留学生で非漢字日本語学習者30人、中国人15人、韓国10人及び日本人19人を対象に漢字正誤判断時の自発的空書行動の有無、正答率、反応時間、眼球測定をした。刺激漢字は5種類で、曖昧漢字、偽漢字、ハングル文字、真漢字、部首倒置漢字であった。眼球運動は個人差が多かったが、中初級学習者は長い停留点がみられた。経時的変化では初中級では空書なしは曖昧漢字と偽漢字の正答率が空書ありの学習者より低かった。自発的空書き行動は漢字学習時の書字学習を反映し、書字の重要性を示している。ノートパソコンにTobii社アイトラッカーX2ー30を装着しパイロット試験を行った。視覚刺激として被験者間で差が出ると思われ、かつ、円滑に実験可能な画像と刺激数を検討し、真漢字25字、曖昧漢字15字、偽漢字15字、誤漢字15字、及びハングル文字10字を選んだ。データ解析ソフトの操作方法も取得した。眼球軌跡、停留点、停留時間など膨大なデータが得られるが、個人差も大きい傾向があった。データから価値ある知見を得るためには、興味領域の設定など、解析方法を更に検討する必要があることが分かった。分析可能な眼球運動が測定できない被験者が存在し、予定していた被験者数には至らなかったが、27年度、28年度で被験者数を増やすことができるので、問題ないと思われる。非漢字圏日本語上級学習者の被験者のデータを増やすことと、経時的変化を調べるために平成27年度に測定した非漢字圏日本語初級学者のデータを再び集める予定である。集めた正誤判断、反応時間、注視点数、眼球運動距離、被験者特性のデータを分析、要因間の関係性を探索し、次の研究計画立案に役立てる予定である。日本語教育眼球運動が測定できない被験者がいることが分かったので、被験者数を日本人、中国人、非漢字圏学習者すべて目標の10人ずつから最低15人に増やし、分析可能なデータの取得に努めたい。得られる眼球運動のデータは軌跡、停留点、停留時間など膨大になる。、被験者数を増やし、被験者グループ内での眼球運動の特徴などをつかんだり、漢字学習態度のアンケート調査と眼球運動データの関連を調べることで、眼球運動の分析対象の絞り込みをし、知見あるデータ解析になるように努めたい。眼球運動測定解析ソフトのリース代が変更になったため、次年度使用額が生じた。東京医科歯科大学研究費管理システムのシステムエラーにより、残金表示に誤りがあったため過剰注文となった。生じた次年度使用額は分析不可能なデータも生じたため、被験者数を予定より増やし、被験者謝金にあてる予定である。年度を超えてのソフトウエア購入であったため、次年度使用額となっても支障がないと思われる。
重度知的発達症児の適応行動増進を目指すアシスティブ・モニタリング技術の開発

本研究は、知的発達に重篤な制約がある特別支援学校在籍生徒を対象に、自身の行動を観察し記録するための条件の同定及び学校現場で適用可能な支援技術の開発を目的とする。2019年度は、授業中の行動を撮影した直後に、特定の場面のみを生徒が観察でき、容易に記録できるタブレット端末を開発する。そして、タップ記録が記録行動と授業参加行動に影響するかを検証する。2020年度は、授業終了から観察までの時間間隔の影響を調べる。2021年度は、特別支援学校教職員や有識者を対象に、開発した支援技術の適用可能性をインタビューにより調査する。
動詞連結に関するヒンディー語、マラーティー語、ネワール語と日本語との対照研究

本研究では、アジア諸語のうちヒンディー語、マラーティー語、ネワール語と日本語における、動詞連結(V1+V2)について対照研究を行った。主な成果としては、形態のアスペクトとは別に、4つの言語では語彙的なアスペクトをV2によって表わすこと、また、その語彙的なアスペクトは起動、継続、終動のような動作態(Aktionsart)に属することである。さらに、日本語同様、V2に方向を表わす動詞を使用するが、必ずしも同じ動作態になるわけではないことも同時に明らかになった。本研究は、南アジア諸語のうちヒンディー語、マラーティー語、ネワール語の3言語と日本語の、動詞連結についての対照研究である。初年度となる平成20年度は、研究代表者西岡、分担者パルデシ、桐生の3名でまず6月に研究打ち合わせを行い、今年度の目標として1)各自資料収集、2)データベース化の際の入力方法統一、の2点について方針を固めた。具体的には、上記3名がそれぞれ担当言語の使用地域におもむき、資料収集を行った(8月:桐生、9月:西岡、3月:パルデシ)。その一方で、本研究の研究協力者である柴谷方良教授(ライス大学)の御協力により、12月にLa Trobe大学のResearch Center for Linguistic Typology(メルボルン)にて、“Workshop on Compound Verbs in the Indo-Turanian Linguistic Area"というワークショップが開催された。そこでわれわれ3名は、本研究のテーマ『動詞連結』に関連するこれまでの研究成果を発表することができた。また、そのワークショップには南アジア諸語のCompound Verb Construction(複合動詞構造、以下CV)に関して長年研究を重ねてこられたPeter E. Hook教授(前ミシガン大学、現バージニア大学)にも御参加いただいた。このワークショップでの有意義な議論により、これまで南アジア諸語で扱われてきたCVの実態を再確認することができ、さらに本研究のテーマである『動詞連結(V1+V2)』とCVの位置付けおよび各々の専門言語について理解を深めるよい機会となった。総じて、次年度の研究に大きく寄与する成果を上げることができた。研究課題「動詞連結に関するヒンディー語、マラーティー語、ネワール語と日本語との対照研究」は本年度二年目を迎え、本格的な研究期に入った。本年度の成果としては、当該言語の『動詞連結(V_1+V_2)』の形式の整理と意味分野の分析が本対照研究の要であると判断し、三者で対照研究を行った。研究代表者西岡、分担者パルデシと桐生は、6月に美作大学で研究会を行った。研究協力者であるPeterE. Hook教授(前ミシガン大学、現バージニア大学)には、御来日の際、大阪大学で言語と語順に関する講演をしていただき、上記研究打ち合わせにも参加していただいた。その研究会では、ヒンディー語、マラーティー語、ネワール語におけるV_1+V_2の形式にどのようなものがあるか、その連続がどのような意味を表すかを各人が担当言語に関してそれぞれ列挙し、その中の主にアスペクト的なものに関して検討した。その後、本研究に関する学会発表を桐生が7月に15^<th> Himalayan Languages Symposium(オレゴン大学)で、西岡が10月にSouth Asian Languages Analysis Roundtable 28^<th>(テキサス大学)で行った。また、昨年度に引き続き、それぞれの担当言語について国内外で資料調査し、前年度の補強も行った。桐生は8月-9月にネパールとバンコク(ネワール語の近隣同系語スゴー・カレン語も調査)で、パルデシは国内(東京と関西地域)で、西岡は国内(東京と関西地域)および上記学会発表の際に資料収集や調査をそれぞれ行った。なお、パルデシは年度途中で神戸大学から国立国語研究所に異動したため、主たる活動地域も関西から東京周辺へと移動した。研究課題「動詞連結に関するヒンディー語、マラーティー語、ネワール語と日本語との対照研究」も本年度が最終年度となり、研究の総括の年を迎えた。研究代表者西岡、研究分担者パルデシと桐生は、2010年5月に神戸大学で研究打ち合せを行った。研究協力者であるPeterE.Hook教授(ミシガン大学名誉教授、現バージニア大学)には、同年12月の大阪大学での講演の際に、研究打ち合わせにご参加いただいた。本年度は、V1+V2の形式とV2として語彙的なアスペクトを加えるもの、また文法化が進んで助動詞と化すものなどに押し広げて検討を行った。また、それぞれ国内外で資料収集や調査を続けた。桐生は8月-9月にネパールで本研究に関連する助動詞についても調査をし、集めたデータのテキストデータベース化を行った。パルデシは国内(東京と関西地域)で、西岡は9月と12月-1月にインドで本研究に関わる資料収集や調査を行った。
針葉樹上層木における、一時的な強風後に生じた成長様式の変化の解明

本研究の目的は、近年における極端な気象現象の増加が指摘される中で、台風、温帯低気圧等による一時的な強風が中長期的な将来に森林群落上層に対し及ぼす影響を検出することである。調査は、北海道の天然林で上層を形成するエゾマツ、トドマツにおける、強風の記録が多かった2004年前後の垂直・水平方向の伸長成長を対象とする。上記2樹種では、1)幹、枝が1年に1回、前年に伸長した部分の先端から伸長する、2)伸長部分の基部にはリング状の痕跡が残ることから、幹では過去30年程度の成長履歴を追跡できる。この性質を利用して、本年度はエゾマツの上層木に登って、過去における幹の伸長履歴を追跡した。調査で得たデータをトドマツの上層木で過去に得たデータと比較した。北海道後志地域・中山峠付近の国有林を対象に、空中写真の画像を用いて予備的に調査候補個体の位置を調べた後、残雪期に現地で地上から双眼鏡を用いて幹・枝の成長状況を確認した。調査候補個体に対し、スリング、カラビナを一時的に幹に固定後、樹脂製のラダーを取り付け、樹木の先端付近に到達して幹の健全性を確認した。確認後、幹・枝の損傷の痕跡がない上層木11個体で1976年から2013年までの伸長成長について計測した。計測データと空中写真の画像から1976年の時点ですでに上層に達していたと判断したエゾマツ、トドマツそれぞれ5個体において、幹の伸長成長の年次間の変動を約30年間分について解析した。その結果、エゾマツでは幹の年間伸長成長量が計測対象前年の伸長量と正の相関を示す個体が多かったのに対し、トドマツでは相関を示さない個体が多かった。伸長成長量の長期的な変動では、2樹種の間に顕著な違いは見られなかった。年次間の変化でみると、エゾマツはトドマツと比べ、幹の伸長成長が徐々に変化することが示唆された。2004年の強風の影響については、現在解析中である。課題全体における進捗について、本年の調査での達成目標としていたエゾマツ上層木の幹における垂直方向の伸長成長のデータを得たことと、次年度以降の調査に向けて、調査対象の樹木の先端付近への到達がしやすいように調査環境を調整することができたことを、上記の区分の選択理由とする。本研究課題2年目以降、針葉樹上層木の伸長成長で当初から着目している、過去における水平方向の伸長成長について、エゾマツの枝での計測を行う。エゾマツとトドマツにおける垂直方向・水平方向の伸長成長のデータがそろった段階で上記2方向の伸長成長を通じて各樹種における伸長成長の特徴、2004年の強風の影響等を解析する。一般に幹・枝の伸長成長は光合成生産における葉の光条件に対して影響を及ぼすことから、エゾマツの枝の伸長成長を計測後、上記2樹種における枝上での針葉の分布、針葉の寿命などを調査する。幹・枝の伸長成長と針葉の分布等から、エゾマツ、トドマツの上層木が強風に対してどのような影響を受けやすいのかを解析・考察する。本研究課題

2年目以降、針葉樹上層木の伸長成長で当初から着目している、過去における水平方向の伸長成長について、エゾマツの枝での計測を行う。エゾマツとトドマツにおける垂直方向・水平方向の伸長成長のデータがそろった段階で上記2方向の伸長成長を通じて各樹種における伸長成長の特徴、2004年の強風の影響等を解析する。一般に幹・枝の伸長成長は光合成生産における葉の光条件に対して影響を及ぼすことから、エゾマツの枝の伸長成長を計測後、上記2樹種における枝上での針葉の分布、針葉の寿命などを調査する。幹・枝の伸長成長と針葉の分布等から、エゾマツ、トドマツの上層木が強風に対してどのような影響を受けやすいのかを解析・考察する。初年度の使用においてほぼ予定額を使用したが、物品購入予定額と実際の物品価格との間に差が生じたことから、次年度使用額が0より大きい値となった。
職場の合理的配慮が精神障害者の職業継続に及ぼす効果

精神障害者の職業継続のために有効と考えられる、事業主が提供する職場における合理的配慮の効果に関する実証的研究はこれまで進められていない。そこで本研究は、職場における合理的配慮が精神障害者の職業継続に影響を及ぼしているのかを量的観点から明らかにするために、文献研究や半構造化面接、またそれより得たデータの質的分析に基づいて合理的配慮を測定するための尺度開発、その尺度による質問紙調査を実施する。