hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凍結処理膝伸筋腱および屈筋腱における除負荷の効果の差に関する生体工学的研究

1.家兎半腱様筋腱の引っ張り強度およびtangent modulusはそれぞれ60.9±1.5MPaおよび527.3±28.5MPaであり,家兎膝蓋腱の引っ張り強度のそれらはそれぞれ54.8±1.7MPaおよび929.9±50.9MPaであった.引っ張り強度には両腱間に有意差を認めなかったが,tangent modulusでは膝蓋腱が有意に高値を示した.2.In situ凍結処理は半腱様筋および膝蓋腱の断面積を増加させたが,対照に対する増加量は半腱様筋腱が膝蓋腱より有意に大きかった.また同処理は引っ張り強度およびtangent modulusを減少させたが,対照に対する減少量は3および6週で半腱様筋腱が膝蓋腱群よりも有意に低く,12および24週では逆に有意に高かった。3.これらの基礎的データを踏まえて,本研究は凍結処理家兎半腱様筋腱および凍結処理家兎膝蓋腱の力学的特性および微細構造に与える除負荷の効果の差を明らかにした.凍結処理家兎半腱様筋腱に対して,除負荷は断面積を2週で227%と増加させ,引っ張り強度(対照値は平均75.0MPa)を3週で29.9MPa,6週で17.8MPaと低下させ,Tangent modulus(対照値は平均710.8MPaを3週で425.9MPa,6週で278.1MPaと低下させた.一方,凍結処理膝蓋腱に対して,除負荷は断面積を2週で167%,3週で194%と増加させ,引っ張り強度(対照値は平均59.5MPaを3週で14.2MPa,6週で9.8MPaと低下させ,Tangent modulus(対照値は平均1226MPa)を3週で159MPa,6週で185MPaと低下させた.両腱を比較すると,断面積に関しては,いずれの時期においても半腱様筋腱群が膝蓋腱群より有意の高値を示した.tangentmodulusおよび引っ張り強度に関しては,後者の6週を除くいずれの時期においても半腱様筋腱群が膝蓋腱群より有意の高値を示した.1.家兎半腱様筋腱の引っ張り強度およびtangent modulusはそれぞれ60.9±1.5MPaおよび527.3±28.5MPaであり,家兎膝蓋腱の引っ張り強度のそれらはそれぞれ54.8±1.7MPaおよび929.9±50.9MPaであった.引っ張り強度には両腱間に有意差を認めなかったが,tangent modulusでは膝蓋腱が有意に高値を示した.2.In situ凍結処理は半腱様筋および膝蓋腱の断面積を増加させたが,対照に対する増加量は半腱様筋腱が膝蓋腱より有意に大きかった.また同処理は引っ張り強度およびtangent modulusを減少させたが,対照に対する減少量は3および6週で半腱様筋腱が膝蓋腱群よりも有意に低く,12および24週では逆に有意に高かった。3.これらの基礎的データを踏まえて,本研究は凍結処理家兎半腱様筋腱および凍結処理家兎膝蓋腱の力学的特性および微細構造に与える除負荷の効果の差を明らかにした.凍結処理家兎半腱様筋腱に対して,除負荷は断面積を2週で227%と増加させ,引っ張り強度(対照値は平均75.0MPa)を3週で29.9MPa,6週で17.8MPaと低下させ,Tangent modulus(対照値は平均710.8MPaを3週で425.9MPa,6週で278.1MPaと低下させた.一方,凍結処理膝蓋腱に対して,除負荷は断面積を2週で167%,3週で194%と増加させ,引っ張り強度(対照値は平均59.5MPaを3週で14.2MPa,6週で9.8MPaと低下させ,Tangent modulus(対照値は平均1226MPa)を3週で159MPa,6週で185MPaと低下させた.両腱を比較すると,断面積に関しては,いずれの時期においても半腱様筋腱群が膝蓋腱群より有意の高値を示した.tangentmodulusおよび引っ張り強度に関しては,後者の6週を除くいずれの時期においても半腱様筋腱群が膝蓋腱群より有意の高値を示した.(1)実験材料には、成熟日本白家兎52羽を使用し、26羽づつ半腱様筋腱群(ST群)と膝蓋腱群(PT群)に分けた。ST群では右STを、他の組織を傷つけることなく周囲組織から剥離し、液体窒素を用いてin situで1分間凍結し細胞を完全に死滅させた。PT群ではPTに対して同様に凍結処理を行った。いづれの群においても左側の腱は正常コントロールとした。0、3、6、12週後に各5羽を屠殺し、万能試験機およびVideo dinesional analyzedを用いて37°C生理食塩水中において力学的特性を計測した。また0、1、2、3、6、12週の時期に各1羽を屠殺し、組織学的観察を行った。(2)断面積はST群では対control比が3週で240%、6週で350%、12週で300%と増加し、PT群の130%、150%、180%に対して有意に大きかった。(3)引っ張り強度はPT群で12週まで経時的に低下し続けた。

ST群では3週で低下し、PT群よりも有意に低かったが、その後は有意な低下を示さず、12週で上昇を認めた。ST群はPT群より3週では有意に低値を、12週でさ高値を示した。(4)ST群およびPT群のtangent modulusも類似の変化を示し、ST群はPT群に対して、12週で有意な高値を示した。(5)推定最大荷重は、各時期ともST群がPT群よりも有意に大きかった。(6)組織学的観察に関しては両群間に明らかな差を認めなかった。すなわち、ST群およびPT群ともに3週で多数の円形または楕円形の細胞の侵入を認めた。6週では棍棒状の核を有する細胞が増加し、細胞数は減少傾向を示した。12週では核は扁平となりその数は正常に近く減少して、線維方向に配列していた。1.成熟日本白色家兎40羽を使用し,20羽ずつ半腱様筋腱群と膝蓋腱群に分けた.半腱様筋腱群では右半腱様筋腱,膝蓋腱群では右膝蓋腱に対して液体窒素を用いてIn situ凍結処置し,線維芽細胞を死滅させた.次いで半腱様筋腱群および膝蓋腱群をポリエステル製人工靱帯を用いて完全に除負荷した.両群とも左側の腱は正常コントロールとした.1,2,3,6週後に名5羽を屠殺し,高精度生体軟組織材料試験システムを用いて力学的特性の計測を行った.2.断面積に関して,半腱様筋腱群では対control比が1週で164%,2週で227%,3週で229%および6週で200%と著明に増加し,膝蓋腱群の130%,167%,194%および171%に対していずれの時期においても有意の高値を示した.3.コントロール群の半腱様筋腱および膝蓋腱のtangent modulusは、それぞれ810±60および1300±76Mpaであった.対control比は,半腱様筋腱群では1週で93%,2週で42%,3週で30%,および6週で28%,膝蓋腱群ではそれぞれ64%,25%,11%および15%と,両群とも経時的に低下を示したが,半腱様筋腱群の対control比は膝蓋腱群のそれより,いずれの時期においても有意の高値を示した.4.コントロール群の半腱様筋腱および膝蓋腱の引っ張り強度は,それぞれ60.9±2.0および54.8±1.8MPaであった.対control比は,半腱様筋腱群では1週で84%,2週で42%,3週で35%,および6週で17%,膝蓋腱群ではそれぞれ56%,31%,14%および17%と,両群とも経時的に低下したが,半腱様筋腱群の対control比は膝蓋腱群のそれより,1,2および3週の時期において有意の高値を示した.しかし6週ではその有意差は消失した.
江戸時代上州における馬庭念流剣術の普及・定着と免許・階梯制度に関する研究

天正19年(1591)2月、友松偽庵(-1624)は自らを「念流未来記七世兵法者友松兵庫助氏宗」と名乗り、上野国多胡郡馬庭村樋口又七郎定次に「念流正法兵法未来記」を伝承した。樋口定次は自らを「兵法者」と名乗っており(樋口家文書)、この時代の兵法者の定義への新たな課題が生じた。さて当該流派は江戸期に「上州馬庭村念流」として広まったので、本研究では「馬庭念流」としている。友松偽庵が元和4年頃(1618年)頃に記されたと考える書簡(松本家文書)には、馬庭村で念流草創期の課題が記されており、流儀の統制のため「しあい」の禁止、指導対象の制限、かた稽古の鍛錬の継続などが示されている。この友松偽庵の戒めを守るためにも流儀内での統制システムの確立が必要になってくる。馬庭念流が上野国内の村々で門人を多く持った18世紀半ばに、馬庭念流は「樋口家(宗家)-目代ー行司ー世話役人ー門人」という組織をつくった。「世話役人」は宝暦4年(1754)発行の『覺』(樋口家文書)を基準とし稽古所での規律維持を担った。『覺』の内容はのちに戸ヶ崎熊太郎暉芳(1744-1809)が記したとされる「神道無念流演剣場壁書」にも喧嘩口論の禁止など、共通項目を探すことができる。「行司」は稽古所外における門人の行動規範を遵守させる役割を担い破門などにより流儀の維持に務めた。一方で、技能や実力に応じた評価システムとして「太刀組目録」から「事理目録」を経て「免許」を授与する制度を構築した。本年度は1.宗家道場からの太刀組目録、事理目録、免許授与者の活動実態調査2.地域道場における門人養成のしくみを「太刀組目録」「事理目録」「免許」の取得者と「世話人」「目代」「高弟」になった門人調査から明らかにするため各地域道場の目代家、高弟家所蔵文書の撮影および解読をする。3.「世話役人」あるいは「行司」の役割を、「宗家との連絡」「道場規約の作成」「破門者に対する処理」「奉納額の集金システムの構築」などの視点から事例を集積する。4.樋口家と中世土豪、藩、幕府とのネットワークについて、上州一の分限者といわれた中世土豪・加部安左衛門、馬庭念流の経済的支援者であった湯本傳左衛門、そして江戸幕府高家衆の家柄で新田郡にいた新田岩松家に焦点をあてて調査するという4点を計画した。本年は、3の「世話役人と行司の担った役割」について文書の翻刻及び解釈に時間をかけたものの、友松偽庵の書簡(松本家蔵)の発見とその解釈に時間を要したことにより予定よりも遅れている。本年度は、伊香保神社の掲額にかかわる北辰一刀流と馬庭念流の対立を軸に前年に出来なかった以下の点の調査を進めたい。1.馬庭念流における各地域の目代家、高弟家所蔵文書の調査、撮影および解読。2.奉納額時の集金システムにおける世話役人、目代などの役割を樋口家文書の奉納額関係の集金台帳から解読する。3.樋口家と中世土豪とのつながりについて、馬庭念流免許・田部井源兵衛、免許・本間仙五郎、目代・加部安左衛門、親戚・湯本傳左衛門、新田岩松家に焦点をあて調査を行う。そのために群馬県立文書館、樋口家文書、松本家文書も合わせて考察する。

本年度は1.宗家道場からの太刀組目録、事理目録、免許授与者の活動実態調査2.地域道場における門人養成のしくみを「太刀組目録」「事理目録」「免許」の取得者と「世話人」「目代」「高弟」になった門人調査から明らかにするため各地域道場の目代家、高弟家所蔵文書の撮影および解読をする。3.「世話役人」あるいは「行司」の役割を、「宗家との連絡」「道場規約の作成」「破門者に対する処理」「奉納額の集金システムの構築」などの視点から事例を集積する。4.樋口家と中世土豪、藩、幕府とのネットワークについて、上州一の分限者といわれた中世土豪・加部安左衛門、馬庭念流の経済的支援者であった湯本傳左衛門、そして江戸幕府高家衆の家柄で新田郡にいた新田岩松家に焦点をあてて調査するという4点を計画した。本年は、3の「世話役人と行司の担った役割」について文書の翻刻及び解釈に時間をかけたものの、友松偽庵の書簡(松本家蔵)の発見とその解釈に時間を要したことにより予定よりも遅れている。本年度は、伊香保神社の掲額にかかわる北辰一刀流と馬庭念流の対立を軸に前年に出来なかった以下の点の調査を進めたい。1.馬庭念流における各地域の目代家、高弟家所蔵文書の調査、撮影および解読。2.奉納額時の集金システムにおける世話役人、目代などの役割を樋口家文書の奉納額関係の集金台帳から解読する。3.樋口家と中世土豪とのつながりについて、馬庭念流免許・田部井源兵衛、免許・本間仙五郎、目代・加部安左衛門、親戚・湯本傳左衛門、新田岩松家に焦点をあて調査を行う。そのために群馬県立文書館、樋口家文書、松本家文書も合わせて考察する。今年度の調査旅費の使用が少なかったため当該助成金が生じた。そのため次年度は調査回数が多くなるので旅費を使用することが見込まれる。
インド映画の“新しい波”「新中間層シネマ」の誕生―インド映画研究の確立を視野に―

今年度はインド映画の南アジアおよび東南アジアのインド系ディアスポラでのインド娯楽映画の受容にみえる作品選択の動向等について現地調査を交えて検証した。調査地は、チェンナイ(インド)、コロンボ(スリランカ)、バンコク(タイ)、ペナン(マレーシア)、スラバヤ(インドネシア)、メダン(インドネシア)、バンドゥン(インドネシア)にわたり、シネコンと放送メディアを調査した。インドネシアに関しては、インド系移民のほかにインドネシアのムスリムにもインド映画を享受するファン層がおり、俳優等も人気を勝ち得ているという事情がある。しかし、いずれにせよ東南アジアのディアスポラにおいては、インド人(とくにヒンドゥー教徒)にとっての祭事シーズンに上映されることが殆どで、大型作品に偏って興行にかかり、インドの新興新中間層をターゲットにしたような作品が紹介されることはほとんどない。欧米における受容傾向とは極めて異なる事実が確認された。本研究に関連する上映会兼研究会を、東北大学において2018年度は2回(2018年11月2425日、2019年2月19日)開催し、参加者らと意見交換を行った。さらに、年度が改まった今年の4月1314日にも研究会をおこなって成果を総括している。研究成果は目下執筆中であるが、すでに公刊された関連業績としては、『ブリタニカ国際年鑑2019年版』(ブリタニカ・ジャパン、2019年5月)において、宗教対立等の文脈から注目された『パドマーヴァット』(ヒンディー語、2018年制作)について解説している。インド娯楽映画の最新事情につき、様々な角度から取材・調査し、研究の基礎知識を得ることができた。具体的には、映画界の推移を検証するために、1980年代のタミル映画界で監督兼俳優として活躍し、現在はTVドラマ等の分野で精力的に活動している著名なラージャーシェーカル(Rajashekar)氏をご自宅に訪ねて面接調査をおこない、映画を中心とする娯楽産業の変化と動向について情報を得た。特に、80年代当時の業界の様子と最近の相違、推移の要因などにつき、内部の視点から具に話を聞いた。海外在住のインド人(PIOとNRI)の娯楽映画の受容について、旧移民と新移民が併存する東南アジアのインドネシア共和国とマレーシア連邦の都市部(ジャカルタ、スラバヤ、クアラルンプル)のマルチプレックス(シネコン)に赴いて動向調査をおこなった。どのような種類の娯楽映画が在外インド人社会で受容されているか、インドから輸出されているかなどについて、概括的な知見を得た。3月にドイツ連邦共和国を訪れた際には、南インド出身で留学中の知人青年から、留学生の間でのインド映画鑑賞の様態について話を聞いた。成果公開については、まず2016年8月20日に上梓された『新版インドを知る事典』(岡光信子と共著)の第IX章「インド映画の歩みと現状」(308-337頁)の中で、近年の傾向を新中間層の成立と絡めて論じた。さらに、年度中に「インド映画が映しだす現代インドの社会と宗教ー最近のトレンドを中心にー(Inidan Society and Religion in the Post-reform Period研究開始年度に当たる昨年度は、著書の1章として本研究計画に関連する事項(インド映画の新動向・新局面と問題の所在)を記述し得た。また海外調査時に映画界内部の人間と外部の人間の双方から直接話を聞くことができ、比較的順調な滑り出しであった。2000年代に入って顕著になっているインド娯楽映画界の動きとコンテンツの変容につき、多様な角度から取材・調査し、インド映画の新局面を浮き彫りにしつつある。具体的には、話題作が上映されているシネプレックス等に足を運んで観客の動向や嗜好を取材するとともに、インタビュー調査をおこなって生の声を集めた。インド本国にとどまらず、とりわけ新しい動きの震源とも言える在外のインド系社会(PIOとNRIから成る在外インド系住民)でのインド娯楽映画の受容を集中的に調べ、昨年度末の新移民の集住するヨーロッパ(ドイツ)での調査に続いて、旧移民を中心にしつつも新移民も集まる東南アジア(マレーシア、インドネシア)に赴き動向調査に従事した。さらに、タミル映画をめぐって新しい動き(スリランカ系タミル人によるタミル映画の制作再開)を見せているスリランカ・コロンボで、当該作品を観賞するとともに、オーディエンスにインタビューをおこなった。2017年6月に東北大学において研究会を開き、山下がパワーポイントや配付資料をもとにインド映画の新傾向につき発表をおこなうとともに、20人ほどを集めて上映会を開き、インド映画の従来のフォーマットからの脱却と近作のコンテンツの特徴などについて来場の研究者や学生・院生らと意見交換およびアンケート調査をおこなった。発表した論文としては、2017年4月に発表された「インド映画が映しだす現代インドの社会と宗教ー最近のトレンドを中心に」(『現代インド・フォーラム』2017年春季号No.33、公益財団法人日印協会、3-14頁)にとどまるが、最終年度の成果発表に向けた新資料が多く収集し得たと考える。本研究では、映画作品の内容(コンテンツ)の分析に加え、インド映画ないし映画界を取り巻く市場やオーディエンスの動向を捉えることが必須となる。資料調査と現地調査が両輪にならなければならない。その意味で本研究計画は、開始2年を経た今、一定の成果を得つつあると考えてよい。もっとも、インド映画の新局面の精細な考察には、インド国内のみならず、地殻変動の震源の一つである国外マーケットの動向分析が大きなポイントとなる。

これまで東南アジアとヨーロッパのインド移民社会でのインド娯楽映画受容につき数カ国を訪れて調査をおこなってきたが、新しい動きを牽引している一つと言うべき北米、とくに多くの新移民人口をかかえるアメリカ合衆国での動向調査が不十分なままにとどまっている。最終年度でこの部分をいかに克服し得るかが全体の成否の鍵を握ることになるであろう。今年度はインド映画の南アジアおよび東南アジアのインド系ディアスポラでのインド娯楽映画の受容にみえる作品選択の動向等について現地調査を交えて検証した。調査地は、チェンナイ(インド)、コロンボ(スリランカ)、バンコク(タイ)、ペナン(マレーシア)、スラバヤ(インドネシア)、メダン(インドネシア)、バンドゥン(インドネシア)にわたり、シネコンと放送メディアを調査した。インドネシアに関しては、インド系移民のほかにインドネシアのムスリムにもインド映画を享受するファン層がおり、俳優等も人気を勝ち得ているという事情がある。しかし、いずれにせよ東南アジアのディアスポラにおいては、インド人(とくにヒンドゥー教徒)にとっての祭事シーズンに上映されることが殆どで、大型作品に偏って興行にかかり、インドの新興新中間層をターゲットにしたような作品が紹介されることはほとんどない。欧米における受容傾向とは極めて異なる事実が確認された。本研究に関連する上映会兼研究会を、東北大学において2018年度は2回(2018年11月2425日、2019年2月19日)開催し、参加者らと意見交換を行った。さらに、年度が改まった今年の4月1314日にも研究会をおこなって成果を総括している。研究成果は目下執筆中であるが、すでに公刊された関連業績としては、『ブリタニカ国際年鑑2019年版』(ブリタニカ・ジャパン、2019年5月)において、宗教対立等の文脈から注目された『パドマーヴァット』(ヒンディー語、2018年制作)について解説している。今後は、昨年度の進捗を踏まえて調査対象をインド本土に移し、新興の中間層の映画メディアの受容形態について調査をおこなう必要がある。また、航空機内のエンタテインメントとして近年インド映画作品が多く提供されていることについて、その背景事情を調査するつもりである。以上のような映画作品を取り巻く社会についての研究にとどまらず、特徴的な作品、代表的な作品を選んでコンテンツを分析し、映画の制作手法における相違・推移を指摘したい。インドの映画については、ムンバイで制作されるヒンディー映画(いわゆる「ボリウッド映画」)にとどまらず、リージョナル・シネマの方面にも目を向ける必要がある。本研究では、南インドのタミル映画に絞って最新の傾向等を抽出し、それらを全体のなかに位置づける作業をおこないたい。今年度は最終年度に当たるため、これまでの成果をいかなる媒体で、いかなる形態で、さらにいかほどまで公開するかを見極めつつ、最終年度の研究・調査に従事することになる。昨年度同様、比較的早い時期に学内で研究会を開催して意見交換を図るとともに、その成果をも踏まえて最終年度の研究計画を策定するが、詳細にコンテンツ分析を施す作品を同定することが先決となる。その作品に対する批評の動向も重要な道具となるので、公開時期を見極めてインドに渡航し、新聞等メディア上の言説を丹念に拾い上げる作業をおこなう。
細胞壁によるアクチン細胞骨格の構築維持機構

淡水産の単子葉植物オオセキショウモ(Vallisneria gigantea)の葉肉細胞の原形質流動の軌道は、細胞膜直下、エクトプラズム中に敷設されているアクチン繊維束である。これまでの実験結果から、動物細胞の焦点接着と同様、細胞外因子と細胞膜因子との相互作用のもとにアクチン細胞骨格の細胞内構築が維持されているという仮説を提出し、その検証を行なっている。RGDもしくはRYDモチーフを含むヘクサペプチドの投与により、流動パターンは大きく乱れた。この時、アクチン繊維束の配列も乱れていることを、蛍光ファロイジンによる染色で確認した。RGDペプチドをヘモシアニンに架橋した抗原に対するウサギ抗血清を作製し、葉組織の粗抽出画分についてウェスタン法を行なったところ、54および27kDaの2本のポリペプチドが認識された。間接蛍光抗体法により、抗原が細胞壁に分布していることを確認した。これら細胞壁因子の受容体として働く細胞膜因子の探索を行なった。葉組織から水性2層配分法によって高純度の細胞膜画分を調整し、オクチルグルコシドで可溶化した後、RGDペプチドをリガンドとしたカラムにかけた。EDTA溶液による溶出画分には蛋白質成分が含まれていたが、その量は非常に少なく、SDS電気泳動によって特異的なバンドを検出するには至らなかった。また、細胞内因子についての情報を得るため、原形質分離に伴う原形質流動の軌道の乱れ方の様式を、同一細胞において連続観察した。原形質分離の後、原形質復帰が起こる際、平行な直線の束状の軌道が一旦ほぐれ、ジグザグ曲線が重なったような無秩序な構造となった。その後、軌道の構造は修復されるが、流動パターンは安定せず、束ごと変化する状態が続いた。以上より、アクチン繊維の束構造そのものを維持する因子、束全体を、細胞膜もしくは細胞壁に対して固定する因子などの関与が示唆された。淡水産の単子葉植物オオセキショウモ(Vallisneria gigantea)の葉肉細胞の原形質流動は、2面の側壁と2面の末端壁とに沿っておこる周回型である。原形質流動の軌道は、細胞膜直下、細胞外質中に敷設されているアクチン繊維束である。このアクチン繊維束の細胞内構築は、原形質分離により細胞壁と細胞膜とを剥離させたり、細胞外からプロテアーゼ処理を施すことにより著しく乱れる。そこで、動物細胞で知られる焦点接着と同様、細胞外因子と細胞膜因子との相互作用のもとにアクチン細胞骨格の細胞内構築が維持されているという仮説を提出し、その検証を行っている。焦点接着では、フィブロネクチンやヴィトロネクチンなどの細胞外基質蛋白質が、その分子内にあるRGDモチーフで、RGD受容体である細胞膜貫通蛋白質インテグリンと結合し、さらに数種の細胞内蛋白質を介してアクチン繊維と相互作用していると考えられている。一方高等植物や鞭毛虫類で、RGDモチーフと同等の機能を持つRYDモチーフを有する細胞外接着因子の存在が報告されている。そこで、RGDもしくはRYDモチーフを含むヘクサペプチドを合成し、葉肉細胞に投与したところ、原形質流動のパターンが大きく乱れた。合成ペプチドは、細胞壁中のRGDもしくはRYDモチーフを持つ蛋白質因子と競争することによってアクチン繊維束の配列を乱したものと想定し、細胞壁因子の探索を試みた。合成ペプチドをヘモシアニンに架橋した抗原に対するウサギ抗血清を作製し、オオセキショウモ葉の粗抽出

画分に対するウェスタン法を行ったところ、54および27kDaの2本のポリペプチドが認識された。さらに間接蛍光抗体法により、これらの抗原が細胞壁に分布していることを確認した。淡水産の単子葉植物オオセキショウモ(Vallisneria gigantea)の葉肉細胞の原形質流動は、2面の側壁と2面の末端壁とに沿って起こる周回型である。原形質流動の軌道は、細胞膜直下、細胞外質中に敷設されているアクチン線維束である。アクチン線維束の細胞内構築の維持に寄与する細胞内因子についての情報を得るため、原形質分離に伴う原形質流動の軌道の乱れ方の様式を、同一細胞において連続観察した。末端壁側からの観察が可能な生葉切片を作製し、ビデオマイクロスコピィにより、細胞質顆粒の流動様式を解析した。高張液処理によって細胞壁と細胞膜とが剥離した時点では、軌道の構造やパターンの変化は顕著ではない。低張液処理によって原形質復帰が起こる際、平行な直線の束状の軌道が一旦ほぐれ、ジグザグ曲線が重なったような無秩序な構造となる。その後、軌道の構造は修復されるが、軌道のパターンは安定せず、束ごと変化する状態が続く。以上より、アクチン繊維の束状構造そのものを維持する因子、束全体を、細胞膜もしくは細胞壁に対して固定する因子などの関与が示唆された。また、昨年度報告した、RGDもしくはRYDモチーフを持つと予想される54および27kDaの細胞壁因子の受容体として働く細胞膜因子の探索を、アフィニティカラムを作製して行なった。葉組織から水性2層分配法によって高純度の細胞膜画分を調製し、オクチルグルコシドで可溶化した後、RGDペプチドをセファロース4Bビーズに架橋したカラムにかけた。RGDモチーフとインテグリンとの結合は2価カチオンに依存するので、EDTA溶液により吸着成分を溶出した。溶出画分には蛋白質成分が含まれていたが、その量は非常に少なく、SDS電気泳動によって特異的なバンドを検出するには至らなかった。
医療用ロボット(特に歩行訓練用ロボット)の開発と臨床応用

整形外科領域のみならず、全ての医療領域において現在の診療業務は慢性的な人員不足と複雑化に伴い、もはや処理能力の限界を越えていると言っても過言ではない。そして医療用ロボットの開発は昨今の高度医療技術の発展と医療スタッフの充実が望めない状況において最も必要とされている技術体系の一つである。われわれは医療用ロボットの研究と開発にあたり、安全性を始めとする諸問題につき様々な角度から検討するとともに、歩行訓練用ロボットの開発と臨床応用を目的として基礎的・臨床的研究をおこなった。その結果、考案した歩行治療用ロボット(AIDー1)は、非常用自動ロック機構、自動初期値設定機能、体重負荷コントロールを備えた実用システムとして実際の臨床に役立てることが出来た。本装置は体幹を保持しつつ、患者を吊り上げることにより下肢への体重負荷を軽減し、わずかな筋力で免荷歩行訓練を可能とするものであり、従来の段階的、機能別的訓練とは異なり、総合的・動的訓練とも呼べるものである。患者は上肢で体重を支えたり、転倒することなどに気を取られることなく安心して訓練に励むことができ、歩行能力の獲得と共に、老人性痴呆の予防や改善に役立つことが明らかとなった。また80才以上の老人における大腿骨頸部外側骨折17例では、本装置による訓練の結果、70.6%が歩行不能となったほか、脳性麻痺児の歩行治療において著効を示し、老人保健施設入所者17例の訓練結果では15例(88%)に歩行能力の改善がみられた。このように本装置は歩行訓練を手助けし、医療の質を向上させるための装置であると考えられている。人間の基本的行動のひとつである歩行は、人間が社会生活を営む上で単に移動能力と言う以上の極めて重要な役割を持っている。特に老人においては、骨折などを契機として歩行不能となり、寝たきりになった場合には心肺機能の低下,肺炎,膀胱機能障害,老人性痴呆などを起こし、天寿を全うすることなく他界する場合も多い。そしてこれらの寝たきり老人のみならず、脊髄損傷や脳卒中によって歩行困難となった患者の多くは以前のように歩きたいという切実な願望を抱いている。しかし、高齢化社会を迎えようとしている日本の将来を考えると、患者の介護や訓練に携わる人手の高齢化と若者の減少は明らかであり、患者の将来は決して明るいものとは言えない。われわれはこれらの患者に対する、より効果的,かつ効率的で早期社会復帰と自立を目的とした歩行訓練用ロボット(AID-1)を開発してきたが、昭和61年度科学研究費補助金の交付を受け、AID-1を用いて、臨床例の試験的訓練と評価を行なうと共に、より高度な機能を付加するため、昭和61年度は荷重負荷自動初期設定装置を組み込んだ。そして、その開発経過と臨床応用に関して、第12回関東整形災害外科学会,第24回日本人工臓器学会,第14回日本リウマチ・関節外科学会,第4回日本ロボット学会に発表した。また国際保健福祉機器展'86に招待特別展示された。本装置を用いて実際に訓練を行なったのは44症例である。これらの訓練を通じて臨床上の問題点の把握と訓練に際しての安全性を確認したが、問題点として、老人性亀背など体幹の変形を有する患者では、体を牽引・保持する機構部分に問題があり、疼痛を訴えることもあった。その対策として一時的にタオル等を捜入したが、本機構を改良する必要性がある事などが分かった。なおこれらの発表・展示を通じて、学会員ならびに一般から多大の関心と期待が寄せられたことを付記する。高令化社会を迎えつつある我が国において,さまざまな疾患による歩行困難あるいは不能者は次第に増加し,寝たきり老人や歩行困難な症例の歩行能力を少しでも取り戻すことが可能であれば,患者の家庭や社会復帰を従すことができ,ひいては健康・福祉予算の削減にも寄与する.

このような観点から,主として老人の歩行訓練のあり方を検討すると共に,従来の訓練方法にかわす新らしい方法として歩行訓練装置を開発し,その臨床効果について検討した.この装置は圧縮空気を用いて患者を吊り上げ,わずかな筋力でも歩行訓練が可能となるものであり,われわれはこれを歩行訓練用ロボット・エイドワンと呼んでいる.本装置の機械的部分はすでに現有していたため,本科学研究費では制御関連部分を新らたに作製した.このような装置は,直接人体をあつかうため,安全性がまず問題となる.そこでこれらの点を十分に配慮し,厳重な医師ならびに理学療法師のかんとくの下に試用し,安全性を確認した.これ迄本装置を用いて訓練をおこなったのは86症例である.そしてこのうち, 80才以上の大腿骨頚部外測骨折手術後の歩行訓練に本装置を用いた結果,きわめて良好な結果が得られた.また,老人性痴呆の改善や,患者の歩行に対する積極的を引き出すことができた.本装置の開発経過ならびに臨床応用に関して,第25回日本人工臓器学会をはじめ多数発表し好評を得た.またジャパンタイムス,NHKをはじめとする各マスコミ等に取り上げられた.さらに,千葉県に設置されたモデル老人保健施設に,実用試作機を導入,試用し,前厚生大臣斉藤氏の視察を受け好評を賜った.整形外科領域のみならず、全ての医療領域において現在の診療業務は慢性的な人員不足と複雑化に伴い、もはや処理能力の限界を越えていると言っても過言ではない。そして医療用ロボットの開発は昨今の高度医療技術の発展と医療スタッフの充実が望めない状況において最も必要とされている技術体系の一つである。われわれは医療用ロボットの研究と開発にあたり、安全性を始めとする諸問題につき様々な角度から検討するとともに、歩行訓練用ロボットの開発と臨床応用を目的として基礎的臨床的研究をおこなった。その結果、考案した歩行治療用ロボット(AIDー1)は、非常用自動ロック機構、自動初期値設定機能、体重負荷コントロールを備えた実用システムとして実際の臨床に役立てることが出来た。本装置は体幹を保持しつつ、患者を吊り上げることにより下肢への体重負荷を経減し、わずかな筋力で免荷歩行訓練を可能とするものであり、従来の段階的、機能的訓練とは異なり、総合的・動的訓練とも呼べるものである。患者は上肢で体重を支えたり、転到することなどに気を取られることなく安心して訓練に励むことができ、歩行能力の獲得と共に、老人性痴呆の予防や改善に役立つことが明らかとなった。また80才以上の老人における大腿骨頸部外側骨折17例では、本装置による訓練の結果、70.6%が歩行可能となったほか、脳性麻痺児の歩行治療において著効を示し、老人保健施設入所者17例の訓練結果では15例(88%)に歩行能力の改善がみられた。このように本装置は歩行訓練を手助けし、医療の質を向上させるための装置であると考えている。
ネガティブな気分回復における期待感の役割：文化的および発達的検討

2018年度は,北米圏で実施された研究を日本人を対象に行った。飲酒効果期待への気分の影響を検証するため,日本人問題飲酒者(N=500)に音楽を用いた気分の誘導(ポジティブ気分またはネガティブ気分)を行い,飲酒効果期待の違いを検証した。ネガティブ気分に誘導された問題飲酒者は,「飲酒は身体的不調および落ち込みに繋がる」飲酒効果期待を高めることが示唆された。またネガティブ気分制御期待は,気分操作の「精神的落ち込み」飲酒効果期待への影響を調節した。ネガティブ気分を回復できるとより強く信じている人は,「飲酒は落ち込みに繋がる」信念へのネガティブ気分操作の影響が低減されることが示唆された。この研究成果は『International Journal of Mental Health and Addiction』に掲載された。また,カリフォルニア州立大学の臨床心理学の研究室と共同で,親の養育態度と子どものネガティブ気分制御期待の関係を日米で比較した。日本人若年者(n=200)とアメリカ人若年者(n=150)をインターネットでのアンケート形式で横断調査を行った(現時点で分析中)。ネガティブ気分回復の発達的検討に関しては,65歳以上の日本人飲酒者を対象に,飲酒量,ネガティブ気分制御期待,孤独感の横断的調査を行った(現時点で分析中)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度は,まずデータ収集を終えていたネガティブ気分制御期待の日米比較研究のデータ分析を行った。先行研究からアメリカ人と比較して日本人においては抑うつ症状と身体症状の関連が高いと示唆されている文献が存在する中で,本研究に協力したアメリカ人大学生(n=208)および日本人大学生(n=158)の比較においては,違いが確認されず,ネガティブ気分制御期待は両方のグループにおいて同程度の関連がそれぞれ抑うつ症状(高程度)および身体症状(小中程度)にて確認された。この知見の成果として『International Journal of Psychology』に掲載された。飲酒がネガティブ気分を低減するためのコーピングとして用いられることが先行研究から確認されていることから,次に日本人を対象に飲酒行動とネガティブ気分に関する期待の関連を検証した。非問題飲酒者(346名)および問題飲酒者(158名)に分類し飲酒量と期待の関連を分析した結果,非問題飲酒者においては「ストレスの影響を取り除くために飲酒する」期待が飲酒量との正の関連が示唆された一方で,問題飲酒者においては「飲酒は身体的不調および落ち込みに繋がる」期待が飲酒量と負の関連が示唆され,効果量はいづれも小程度であった。近年スマートフォンのアプリケーション(以下アプリ)による介入が進んでいることから,ネガティブ気分などを振り返るアプリの単独効果を検証した。中程度のネガティブ気分を感じていると報告した成人557名を対象に,アプリを1ヶ月利用してもらった。アプリの利用は抑うつや飲酒量が高まった結果となった。この理由として,ネガティブ気分を振り返ることによりネガティブ気分に対する意識が高まったことが示唆され,アプリの単独介入の工夫が課題として指摘された。この研究の成果は『JMIR Mental Health』にて掲載された。2017年度に予定していた研究を遂行することができた。2018年度は文化的検討を継続しつつ,残りの研究課題である発達的検討を行う。
ミクロネシアの脱植民地化と戦後日本社会

現代グアム社会における戦争の記憶に関する調査として、毎年7月21日に開催される解放記念日パレードでフィールドワークをおこなった。軍事化されたグアム社会においては、住民たちにとっての解放記念日やパレードの意義は薄れていないことが再確認できた。ただし、独立派の住民を中心に「解放」の意味を問い直す取り組みが地道に続けられていることは興味深かった。また、戦後補償に関してこの数年で新たな展開があり、当事者支援の運動に従事する研究者にインタビューした。新たに作られた賠償制度が、グアム住民(チャモロ人)のあいだにさらなるわだかまりを生みだしていることを、詳しく聞くことができた。ロタでの調査では、現地の歴史保存課(HPO)のコーディネーターに便宜を図っていただき、資料収集や関係者へのインタビューやフィールドワークをおこなった。ロタ住民は北マリアナの他の島々の住民とはいくぶん異なる日本時代や戦争の体験をしており、現地調査ではそのことを窺い知ることができた。また、そうした体験の記録や継承がほとんど取り組まれてこなかったことに、今後の研究では留意しなければならない。また、日本での資料調査や現地在住日本人約20名へのインタビューによって、日本(人)側の動向を把握するためのいくつかの重要な足がかりを得ることができた。観光開発初期の1960年代・70年代にグアムに渡った日本人たちの現地での経験や現地住民との交流から、当時の日本におけるマリアナ諸島認識の一端を明らかにすることができた。また、1970年前後、つまり沖縄復帰前後における沖縄やグアムを含む太平洋地域の人びとの移動経験を調査するなかで、先行研究とは違った観点からこの地域における冷戦の影響を明らかにすることができた。海外での現地調査4回、国内調査1回を実施し、必要なデータを収集することができた。少しずつではあるが、研究をまとめることができている。さまざまなデータを得られたため、今後の研究の幅が広がった。しかし、そうしたデータを短期間で活用することは不可能である。最終年度の1年間は、日本側の動向に対象をしぼって調査を続け、研究発表をおこないたい。当該年度においては、戦後の日本とマリアナ諸島の人びとのあいだで行われてきた交流(相互作用)に関する現地調査を、ほぼ予定通り行なうことができた。サイパン(89月)、グアム(2月)、テニアン(3月)と現地調査を計3回行ない、今後の調査のための基礎固めをすることができた。現地では、植民地支配や戦争に関する慰霊碑・モニュメント・戦跡の実態調査、政府機関等における資料調査、参与観察、当事者・関係者へのインタビューなどを行なった。調査を行なった機関は、サイパンでは北マリアナ大学CNMIアーカイブズ、北マリアナ政府の歴史保存課、人文会議、観光局、グアムではグアム大学、グアム博物館、太平洋戦争国立歴史公園ビジターセンターなどである。インタビューを行なった当事者・関係者は、日系人、チャモロ人、カロリン人ら計30名におよぶ。以上のような現地調査の事前準備や事後整理をしながら、データの分析や考察を行なった。それと並行して、国内外の学会や研究会での発表を行なった。6月には香港でのInternational Studies Associationの研究大会、9月には米国サイパンでの3rd Marianas History Conference(第3回マリアナ歴史会議)で研究発表を行なった。国内でも、11月に日本社会学会、3月に日本オセアニア学会の研究大会で研究発表を行なった。そのほかに、英語論文、日本語論文、著書(分担執筆)、書評、報告などを多数執筆し、それらのいくつかはすでに刊行されている。現地調査をほぼ計画通り実施し、資料調査やインタビューを多数行なうことができた。また、国内外での研究発表も、計画に基づいて一定数行なうことができた。

少しずつではあるが、研究をまとめることができている。これまでの調査でまだ十分に取り組めていない部分もあり、今後の課題も自覚している。また、当初は想定していなかった興味深い事例や対象との出会いもあり、それらを今後の調査に含めていく予定である。さまざまなデータを得られたため、今後の研究の幅が広がった。しかし、そうしたデータを短期間で活用することは不可能である。最終年度の1年間は、日本側の動向に対象をしぼって調査を続け、研究発表をおこないたい。キース・L.カマチョ(長島怜央訳)「「戦争の記憶」の状態ー太平洋諸島における対立と連携に関する省察ー」『戦争社会学研究』第2巻、2018年5月予定長島怜央「書評:キース・L.カマチョ『戦禍を記念する:グアム・サイパンの歴史と記憶』」『戦争社会学研究』第2巻、2018年5月予定長島怜央「近代史部会石原報告批判(2017年度歴史学研究会大会報告批判)」『歴史学研究』第965号、2017年12月
幹細胞から初期胚様構造を誘導するための新しい方法論の確立

試験管内で機能的な臓器を形成することは細胞生物学の大きな目的の一つである。研究代表者らは、網膜や大脳、下垂体など外胚葉由来の組織が、多能性幹細胞から自己組織化により試験管内誘導出来ることをこれまでに報告してきた。しかし、三胚葉由来の細胞が複雑に組合わさった本来の臓器に近い機能的な組織を誘導するためには、既存の方法論を超えた新しいアプローチが必要である。臓器形成のための最も効率的で頑強なプロセスは、進化過程で獲得された個体発生プロセスであると考えられることから、本研究の目的を以下に定める。「in vitroで初期発生過程(原腸陥入、体軸形成、体節形成など)を再現し、三胚葉由来細胞を含んだ複雑な臓器を再構築させるための新しい方法論およびイメージング技術の確立」本年度は多能性幹細胞からの分化誘導系において、多細胞体の分化状態を非染色で予測するためのIR-DIC顕微鏡を整備した。IR-DIC顕微鏡画像データを用いることで、オルガノイドの分化ステージを判別できる画像処理技術を開発した。また初期の形態情報のみから分化状態を予測する技術の開発に取り組んだ。これにより培養2日目のIR-DIC画像により神経分化のばらつきを予測可能であることが明らかになった。また、これまでに構築した顕微鏡観察下での局所刺激技術を用いて、誘導した初期胚様組織及び肢芽組織にモルフォゲン勾配を与えて、前後軸のみならず背腹軸を与えることで、肢芽形成に重要な役割を果たすAERを人為的に形成することに成功した。この成果はNature Communicationに投稿し、revise中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、前年度に引き続き分化過程のマウスES細胞塊に対して様々な局所刺激を試みた。BMP4、Activin、Wnt agonistの各シグナル分子を培養2日目および3日目から局所添加し、刺激時間、濃度および濃度勾配形状の条件検討を行なった。その結果、再現よくprimitive streakを誘導する条件を絞り込む事が出来た。誘導された極性をもつ胚様体の分化状態を外胚葉、内胚葉、中胚葉の各分子マーカーの抗体を用いて染色し、ライトシート顕微鏡を用いて各マーカーの発現パターンを解析した。その結果、再現性よく初期胚様の構造体が誘導されている事が分かった。さらに誘導された立体構造を定量的に比較解析するための画像処理アルゴリズムの開発を行った。同時に、非染色で深部を長期観察できる計測装置の開発を顕微鏡メーカーと協力して行なった。新たに開発した顕微鏡を用いてイメージングデータを取得し、機械学習による分化予測アルゴリズムの開発を行った。その結果、以前に開発した方法よりも精度よく網膜組織への分化予測を行なえる事が分かった。当初の予定どおりに研究は進捗している。今年度は昨年度までの研究成果に基づき、引き続きマウスES細胞から初期胚用の構造を誘導するための機器開発および誘導条件の探索を行なった。今年度はある条件で、ノードのマーカーであるFoxj1を発現する細胞を誘導できる事が明らかになった。Foxj1陽性細胞は上皮構造を有し、definitive endodermマーカーであるSox17陽性の上皮細胞に取り囲まれて存在し、繊毛の存在も確認した。また初期のカルシウム動態を観察した結果、20細胞程度の大きさの自発的なカルシウムカップリングが起こる事が確認された。この現象は分化誘導2日目以降にのみ観察された。定量的な解析の結果、これらのカルシウムカップリングの局所性と将来の神経分化パターンのあいだに有為な相関がある事が明らかになった。1400nm以上の長波長の光を感受できるカメラを搭載した赤外微分干渉顕微鏡を新たに設置し、ES細胞の分化過程における観察を行なった。通常のIR-DIC顕微鏡よりもより深くかつより鮮明に組織の内部状態を観察するkとが出来た。このシステムを使って、ES細胞の分化過程の画像を解析し、画像判定によって将来の分化パターンを予測するためのアルゴリズム開発を行なった。また、本研究で開発した局所刺激装置を用いて、ES細胞から誘導した肢芽様組織に背腹パターンを付与する事で、外胚葉性頂堤(AER)を局所的に誘導する事が出来る事を示した。これまでのところ予定通りに研究は進んでいる。

これにより培養2日目のIR-DIC画像により神経分化のばらつきを予測可能であることが明らかになった。また、これまでに構築した顕微鏡観察下での局所刺激技術を用いて、誘導した初期胚様組織及び肢芽組織にモルフォゲン勾配を与えて、前後軸のみならず背腹軸を与えることで、肢芽形成に重要な役割を果たすAERを人為的に形成することに成功した。この成果はNature Communicationに投稿し、revise中である。今後は、これまでに開発した各要素技術を組み合わせて、より精緻な分化システムの構築を試みる。具体的は、分化予測技術によって得た情報をもとに、局所刺激を行なう事で、再現性よく初期胚葉構造が得られる事を目指す。さらに、分化予測技術の精度を高めるために、DIC画像だけではなくカルシウムやATPなどのシグナル因子や非染色で得られる画像情報(時間変化やSHG)を利用する手法を開発する。今後はこれまでに開発した各技術要素を統合し、自動的にES細胞の分化状態を定量的に予測し、時空間的に自由度のたかい局所刺激システムを用いて、安定的に初期胚葉構造を誘導するシステムを構築する。また、誘導されたノード組織からnotochordやsomiteを含む軸構造を誘導するための実験系を構築する。さらに、前年度に設置したIR-DIC顕微鏡を用いた画像から、ES細胞塊の分化状態を予測するためのアルゴリズム開発を行なう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
胸部大動脈瘤に対する治療を目的とした新しい血管内挿型人工血管の設計開発

大動脈屈曲部への追従性が極めて良好であり、本治療の最終目的である動脈瘤の破裂防止、すなわち瘤内への血流遮断効果も充分に持ち合わせた血管内挿型人工血管の開発を中心に研究を行った。平成10年度と同様に、3次元CTの画像データーをもとに光造形装置Solid Creation Systemを用い、胸部大動脈瘤の実体モデルの作成を継続した。平成10年度にコンピューターによる3次元イメージングを用いて試作した、大動脈屈曲部に良好に追従する血管内挿型人工血管を再評価するために、その骨格であるステントの拡張力(radial force)、およびステントを被覆する人工血管の強度を測定し、再度その材質、形状を検討し、長期間の大動脈内留置に対しても充分な耐久性を有する血管内挿型人工血管を作成した。次に胸部大動脈瘤の実体モデルを水流回路内に組み込み、長期間、実際の大動脈内よりも厳しい条件下(回路内圧を高圧とする)において試験を行い、その耐久性を確認した。また、動脈瘤内への血流遮断効果を高める目的で、人工血管の大動脈内固定部位(landing zone)に工夫を凝らし、瘤内への血液漏出の防止効果を向上させた。水流下における水圧(臨床では血圧)が原因となる血管内挿型人工血管放出時の移動を最小限にすることを目的として、ステント先端に改良を加え、安全性をより向上させた。以上より、1)屈強部への追従性が極めて良好である。2)充分なステントの拡張力を有し、耐久性に優れている。3)大動脈瘤内への血流遮断効果に優れている。4)放出時の移動の防止効果が高く、安全性に優れている。上記の4つの条件を満たした血管内挿型人工血管を最終的に開発した。この血管内挿型人工血管の臨床応用が可能となれば、本治療の適応はさらに拡大し、より安全で確実性の高い優れた治療が可能になると考えられる。屈曲した大動脈への追従性を極限まで追求した血管内挿型人工血管の開発を中心に研究を行った。症例より収集した3次元CTの画像データーをもとに、光造形装置Solid Creation Systemを用い、胸部大動脈瘤の実体モデルを作成した。血管内挿型人工血管の作製にはその骨格となるステント、およびそれを被覆する人工血管の材質、形状、作製法、連結法に工夫を凝らし、コンピューターを用いてその試作を繰り返し(3次元イメージング)、屈曲した胸部大動脈瘤の実体モデルに良好なフィッティングが得られる血管内挿型人工血管の実物を試作した。ローラーポンプを用いた水流回路内に大動脈瘤実体モデルを組み込み、モデル内に生体の血流に極めて類似した水流を再現し、試作した血管内挿型人工血管を大動脈瘤実体モデルに内挿し、水流(圧)存在下での内挿中および内挿後の状態をビデオカメラを用いて撮影し観察した。それらをもとに更なる改良を加え、より有用性のある優れた血管内挿型人工血管を開発した。平成10年度に開発した血管内挿型人工血管は屈曲に極めて良好に追従し、従来のものと比較して格段に扱いやすく、また安全性も高いものであることが確認された。しかし、本治療の最終目的である動脈瘤の破裂防止、すなわち瘤内への血流遮断効果も充分に持ち合わせた血管内挿型人工血管の開発には更なる時間を要する(平成11年度)。
長期貨幣需要関数の計量経済学的研究

1990-1993年の長期時系列資料(年次データ)を用いて,次の順序で,貨幣需要関数の推定とその経済解釈に関する研究を行った。1.関連する長期時系列データの再整備を行った。実質国民総生産,諸利子率,貨幣ストックやその構成要因などのデータベースの作成をした。2.貨幣需要関数は通常の所得と利子率で説明する式に特定化し,貨幣供給は貨幣ストックとハイパワード・マネーとの定義式から導き,金融制度の変化を示す指標として預金・通過比率を戦略的に導入した。3.上記より得られる貨幣ストック(M1とM2のそれぞれ)に関する同時方程式体系を2段階最小2乗法と最尤法によって推定した。戦前期(1900-1943年)と戦前期(1947-1993)に分ける場合と全期間の場合のそれぞれについて推定し,統計的諸検定を行った。4.その結果として,いくつかの構造変化を示す係数変化がみられるが,貨幣需要関数についてみれば,その変化は利子率については顕著にみられるが,所得については安定的で,所得弾性値はほとんどの場合(期間)についてほぼ1に近い値をロバストにとることが分かる。この結果は,財政政策(公共投資の増減)によるマクロ政策の有効性を支持しないものとなる。
脳波測定実験や行動実験を用いたヒトの文処理メカニズム研究

私は日本語の二重目的語文を用いて人の文処理メカニズムの研究を行っている。昨年度までの研究で読文中の眼球運動測定実験とクラウドソーシングを用いた分完成課題実験を行っていたが、今年度は本研究のメインの実験である読文中の脳波測定(ERP)実験を、28名の被験者を対象に行った。この実験によって、二重目的語文の動詞前目的語位置において、後にくる解釈の可能性をより狭めるための処理負荷が大きくなる点と、動詞位置では予測度合いの大きさに反比例して処理負荷が軽減されるという結果が得られた。この実験を行ったのは、動詞前目的語位置と動詞位置での処理負荷の性質が同じことを示すために同一のERP成分で処理負荷を観察することを目的とするものであったが、本実験では両位置でN400という同一のERP成分で処理負荷が観察され、さらに動詞位置では処理負荷に応じてN400の振幅の大きさが変化するという結果が得られた。昨年度までに実施した2実験の分析結果については現在論文を執筆中でまもなく国際紙に投稿する。今年度に実施した脳波測定実験の結果についても、夏までに国際紙への投稿を目指している。これらの実験の他に、これまでの実験結果をより的確に説明するための補助的な実験として、コーパス分析と、さらなる文完成課題実験を現在行っており180名の被験者に対してオンラインで実験を実施した。このデータについても分析を進めている。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、Uchida et al. (2015)の眼球運動測定実験の結果に対する、さらに深い分析を行うために、別の被験者200名を対象にクラウドソーシングを用いた文完成課題の実験を行った。この文完成課題で得られた200名分のデータをコーディングし、Uchida et al. (2015)の眼球運動測定実験の読み時間データとの間の相関を検定し、上記の(a)条件で(b)条件に比べて動詞部分での眼球運動測定実験での読み時間が、文完成課題における動詞入力前時点での各刺激文の二重目的語文の予測度合いと相関があることを示した。また、文完成課題での、実際の読み時間実験の刺激に使われた動詞の予測度合いも、眼球運動測定実験での動詞部分の読み時間と相関があるということを示した。この研究については平成29年2月に台湾大学で行われた研究会で口頭発表を行い、フィードバックを受けた。また、これらのフィードバックを参考にしつつ、眼球運動測定実験の結果と、今回行った文完成課題実験とそれを用いた分析をまとめて、論文を現在執筆中であり、今年度の前半に提出予定である。また、上記の文完成課題実験は、申請時に研究計画で記載した読文中の脳波測定実験の刺激文に用いる動詞の選定という目的もあり、文完成課題実験の結果をもとに脳波測定実験の刺激分を作成し、実験プログラムを完成させた。実験自体は平成29年4月から5月に実施を予定しており、現在最終的な手続きを進めている。これと同時に、Uchida et al. (2015)の眼球運動測定実験で、形容詞領域で処理負荷が観察された原因を追究するための自己ペース読み時間実験を平成28年12月平成29年1月に行った。また、さらなる検証を行うために眼球運動測定実験を現在計画しており平成29年5月ごろに実施予定である。申請書提出時点では読文中の脳波測定実験を初年度に行うとしていたが、この実験がまだ実施することができておらず、平成29年度4月5月に実施予定である。この理由としては当初実施を予定していなかった、上記の文完成課題実験を新たに脳波測定実験実施前に行うことが必要だと判断し、その実験の実施を優先したためである。この分析に予想以上の時間を必要としたため、後続の脳波測定実験や、今までの研究の論文化の作業が遅れてしまっている。ただ、現在既に文完成課題実験は分析まで終わっており、それまでの結果をまとめた論文も執筆中である。また脳波測定実験に関しても今月に実施予定である。よって、今までの遅れを取り戻すよう努力したいと考えている。