hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症・免疫・上皮バリアにおける生理活性脂質受容体の役割

また、サブセット間でロイコトリエンB4をはじめとした生理活性脂質の産生プロファイルに大きな違いがあることを見いだし、論文発表を行った。3)上皮細胞におけるBLT2の役割の解明:前年度に見いだした、BLT2受容体による肺保護作用についてより詳細な検討を行った。BLT2とCysLT1の両者、あるいは一方のみを過剰発現させた細胞を用いた実験で、BLT2発現がCysLT1のタンパク質としての発現量を増加させ、CysLT1下流のシグナルを強めていることを明らかにした。このCysLT1タンパク質の安定化は、ユビキチン・プロテオソーム系を介したCysLT1の分解の抑制に依存していることを見いだした。4)生理活性脂質産生酵素欠損マウスの樹立と解析:CRSPR/Cas9システムを用いて、LTB4産生酵素(LTA4水解酵素)を欠損したマウスを作製したところ、本マウスに「痩せ」の表現型をみいだした。本酵素の産生産物であるLTB4受容体BLT1の欠損マウスでは、この「痩せ」の表現型が観察されなかったことから、LTA4水解酵素が有するアミノペプチダーゼ活性の消失が、「痩せ」の表現型につながっていることが示唆された。そのため、LTB4産生能が正常で、アミノペプチダーゼ活性だけが消失した変異LTA4水解酵素の作出を試み、その樹立に成功した。炎症・免疫・上皮バリア機能におけるロイコトリエンB4受容体BLT1とBLT2の役割をあきらかにする目的で以下の実験を行った。細胞特異的BLT1欠損マウスの樹立のために、BLT1flox/floxマウスを作製した。抗マウスBLT1抗体を樹立し、マクロファージと樹状細胞にBLT1の発現で規定されるサブセットが存在し、サイトカインや生理活性脂質の産生プロファイルが異なることを見いだした。BLT2がシステニルLT受容体の発現やシグナル伝達を抑制することで、肺炎球菌による急性肺障害を軽減させていることを見いだした。また、BLT2依存性のバリア機能維持の分子メカニズムをあきらかにした。申請書の平成28年度に記載した通りに研究を遂行する。申請書の平成29年度に記載した通りに研究を遂行する。さらにLTA4水解酵素遺伝子欠損マウスの「痩せ」の表現型の原因の解析を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。生化学・免疫学29年度が最終年度であるため、記入しない。
放射線抵抗癌に対する過酸化水素による放射線増感作用の検討

本研究は患者の高齢化や機能温存重視の面から増加すると思われる放射線治療での悪性腫瘍の制御の為、放射線治療を効率良く効果的に作用させることを目的としている。増大し腫瘍内部に多くの低酸素細胞を持つ場合、放射線照射による治療効果は腫瘍内部の低酸素状態により減弱することが分かっている。今回in vitroでは証明されている放射線増感作用である過酸化水素とその支持体としてヒアルロン酸を使用しinvivoでその増感作用の可能性を示した。本年度は放射線抵抗性癌であるSCCVII腫瘍細胞(C3H/Heマウスの扁平上皮由来)を用い高酸素状態にするための過酸化水素、リソソーム保護剤である塩化アンモニウムを添加した後、10MV X線を10Gy照射し、過酸化水素による放射線増感作用、塩化アンモニウムによるアポトーシス阻止効果、またアポトーシスの経路も併せて検討した。PI標識フローサイトメトリーでアポトーシスの割合(sub G1の細胞(細胞断片)/全体の細胞(細胞断片))の解析、蛍光顕微鏡を用いた活性酸素種の生成の分析、ミトコンドリアの破壊の分析、初期アポトーシスの分析を行った。アポトーシスの割合は過酸化水素添加により10倍程度多く見られ、塩化アンモニウムでのアポトーシス抑制効果は軽度であった。また蛍光顕微鏡での分析では無添加群(コントロール群)では活性酸素種は生成されず、ミトコンドリアの破壊、初期アポトーシスも軽度であった。過酸化水素添加群では活性酸素種は生成されミトコンドリアの破壊、初期アポトーシスの増加も見られたが、過酸化水素+塩化アンモニウム添加群では過酸化水素添加群とほとんど差異は見られなかった。SCCVII腫瘍細胞では過酸化水素添加による放射線増感作用は明らかで、そのアポトーシスはリソソーム経路ではなく活性酸素種が直接ミトコンドリアを破壊することによると考えられた。今回は細胞レベルでの検討であり、今後C3H/HeマウスへのSCCVII移植し過酸化水素による放射線増感作用の検討を行いin vivoでの過酸化水素の放射線増感作用を検討する予定である。患者の高齢化や機能温存の重視の為に放射線治療を選択される機会が増えるものと思われる。しかし、照射される部位、腫瘍によっては腫瘍の根治線量が正常組織の耐用線量を上回る(放射線抵抗性癌)場合には、正常組織の副作用なしで、根治線量を腫瘍に照射することはできない。in vitroでは放射線抵抗性癌であるHS-Os-1に対し過酸化水素存在下ではエックス線やガンマ線などの放射線作用により細胞内の水分を介するフリーラジカルやハイドロキシルラジカル等の活性酸素種(ROS, reactive oxygen species)の産生や、それによる酸化的DNA損傷、ミトコンドリア膜の不活化、アポトーシスの惹起の促進が証明されている。今回in vivoでC3H/Heマウスを用い放射線抵抗性癌であるSCCVIIに対し過酸化水素を用い放射線増感剤としての効果を検討することにより放射線抵抗性癌を放射線高感受性に変換し癌放射線治療の最適化を行うことを目的とした研究を行った。今回C3H/Heマウスの左下腿部皮下にSCCVII腫瘍を移植し、腫瘍移植部に過酸化水素とその支持体としてヒアルロン酸を始め、その他様々な物質を添加し局所へ投与し、投与後経時的に酸素分圧測定を行い、その支持体としての酸素保持効果も検討した。また専用の器具を用いて照射部を腫瘍移植部に限定させ、6MeV電子線30Gyの照射を行い腫瘍サイズ(縮小率)を測定することにより抗腫瘍効果をin vivoで検討し、放射線抵抗性の腫瘍(SCCVII)を高感受性に変換することをin vivoで確認した。
腸管粘膜固有層のTLR5発現樹状細胞による細菌感染防御機構

腸管は食物の吸収や常在細菌叢との共生のため、免疫寛容を誘導する一方で、侵入してくる病原体に対しては免疫反応によって適切に排除を行う。しかしながら、どのような細胞が異物を認識するのか、そしていかにして免疫寛容を凌駕して自然免疫系を活性化するかは全く分かっていなかった。最近、応募者は、自然免疫の代表的な受容体群であるToll-like receptor (TLR)ファミリーの中で、細菌のフラジェリンを認識するTLR5が腸管粘膜固有層の樹状細胞に特異的に発現していることを明らかにした。これらの樹状細胞は脾臓の一般的な樹状細胞とことなり、粘膜特異的なIgA産生や自己免疫疾患の発症に密接に関わると言われているT_H-17細胞の誘導に関わることを明らかにした。本研究課題では、腸管粘膜固有層の樹状細胞によるT_H-17細胞誘導のメカニズムや感染防御における役割、またこの樹状細胞によって誘導される抗原特異的なIgAがSalmonella typhimurium感染においてどのような役割を果たすかを検討する。腸管粘膜固有層に存在するCD11c^<hiCD11b^<hi>樹状細胞を腸管から単離して、CpG DNA存在下に抗原を取り込ませ、マウスの腹腔内に投与して免疫をした。免疫マウスの腸管では、血清中に抗原特異的なIgG産生及び糞便中に抗原特異的なIgA産生を認めた。また、脾臓には抗原特異的なTh1細胞やTh17細胞が誘導され、さらに強い抗原特異的な細胞傷害活性が認められた。以上のことから、腸管粘膜固有層に存在するCD11c^<hi>CD11b^<hi>の樹状細胞はTh1応答とIgG産生のみならず、腸管粘膜面でのIgA産生、Th17応答そして強い細胞傷害活性を誘導出来ることから、粘膜ワクチンの標的として至適な細胞であることが明らかになった。自然免疫の代表的な受容体群であるToll-like receptor(TLR)ファミリーの中で、細菌のフラジェリンを認識するTLR5が腸管粘膜固有層の樹状細胞に特異的に発現していることを明らかにした。これらの樹状細胞は脾臓の一般的な樹状細胞とことなり、粘膜特異的なIgA産生や自己免疫疾患の発症に密接に関わると言われているTH-17細胞の誘導に関わる。今年度は、この樹状細胞を腸管から単離して、フラジェリン存在下に抗原を取り込ませ、マウスの腹腔内に投与して免疫をした。免疫マウスの腸管では抗原特異的なTh1細胞やTh17細胞が誘導され、抗原の経口投与によりさらに数が増えた。免疫マウスの腸管からTh17細胞を単離してDNAマイクロアレイを行い、ケモカインやケモカイン受容体の発現を調べた。さらに、抗原で再刺激をし、抗原特異的にTh17サイトカインであるIL-17A, IL-17F, IL-22などが産生された。さらに、ネズミチフス菌のフラジェリンを抗原、およびアジュバントとして用いてこの樹状細胞で免疫したところ、フラジェリン特異的なTh17細胞が腸管で誘導できた。この免疫マウスに対して、ネズミチフス菌感染を検討したところ、有為に生存率が伸びた。以上のことから、腸管粘膜固有層による免疫によって、ネズミチフス菌に対する防御免疫が誘導出来ることが明らかになった。
Correlation between brain activity and articulatory movement during speech  in cleft lip/palate

CLP患者における発音時の中枢神経基盤及び末梢器官運動の関連性を解明することを目的としてfMRI及びMRI movie双方を用いた。結果:代償性構音を有する患者と有さない患者における発音時の解析を行ったその結果,健常者と構音障害を有さないCLP患者では末梢運動パタンならびに脳賦活パタンも類似した結果が認められたが、構音障害を有するCLP患者においては両者ともに異なるパタンを示した。顎顔面矯正学分野
糸状菌由来ペクチン分解酵素群の網羅的機能解析

食品加工産業から発生する非可食部分(未利用バイオマス)を原料として、高付加価値物質を生産することは、資源循環型社会を構築する上で重要な課題の一つである。本研究では未利用バイオマス中の主要成分であるペクチンに焦点を絞り、カビによる効率的な分解メカニズムを明らかにすることを目的とした。ペクチンは非常に複雑な構造を持つ多糖であり、その分解には多数の酵素が必要である。本研究では30種類のペクチン分解酵素の詳細な性質を決定した。ペクチンはホモガラクチュロナン領域とラムノガラクチュロナン(RG)領域から構成される高分子多糖であり、メタノール、酢酸、キシロース、アラビナン、アラビノガラクタン、フェルラ酸などで修飾を受ける。優れたペクチン分解能を有するPenicillium chrysogenumによるペクチン分解機構を明らかにする目的で、本研究課題では本ゲノム中に存在する47個の推定ペクチン分解系遺伝子の詳細な機能解析を目指している。平成22年度の研究では23遺伝子(アラビノフラノシダーゼ6種、アラビナナーゼ3種、ガラクトシダーゼ4種、ガラクタナーゼ1種、フェルラ酸エステラーゼ1種、RG分解酵素2種、ペクチンリアーゼ3種、ペクテートリアーゼ3種)のクローニングを行い、大腸菌および酵母での異種発現に成功した。アラビノフラノシダーゼについては組換え酵素を単離した後、各種基質を用いて反応特性解析を行った。その結果、アラビノオリゴ糖特異的、キシロオリゴ特異的、アラビノキシラン特異的(AXS5)、テンサイ分岐アラビナンおよびコムギアラビノキシランの両方に作用する酵素(AFQ1, AFS1)など、それぞれ異なる基質特異性を有することが明らかとなった。この内、枝きり酵素においては側鎖結合位特異性をNMRにより解析した。AXS5はアラビノキシラン中の2位および3位シングル置換アラビノースを、AFQ1はアラビナンおよびアラビノキシラン中の2位および3位シングル置換アラビノースを、AFS1は両基質中のシングル置換およびダブル置換アラビノースの両方を遊離させることを証明した。単離した6種のアラビノフラノシダーゼ遺伝子の発現解析より、4種はアラビナンで強く発現誘導が認められ、これらはペクチン分解に関与する遺伝子であることが示唆された。ペクチンはホモガラクチュロナン領域とラムノガラクチュロナン(RG)領域から構成されるヘテロ多糖であり、様々な修飾基をもつ。優れたペクチン分解能を有するPenicillium chrysogenumによるペクチン分解機構を明らかにする目的で、本研究課題では本ゲノム中に存在する47個の推定ペクチン分解系遺伝子の機能解析を目指している。23年度終了時までにアラビノフラノシダーゼ8種(AXS5,AFQ1,AFS1,AF43A,AF43B,AF43C,AF43D,AF51B)、エンドアラビナナーゼ4種(Abnc,AbnS1,ABN43B,ABN43E)、ガラクトシダーゼ4種(BGAL2B,BGAL35A,BGAL35B,BGAL35C)、エンドガラクタナーゼ1種(GAL1)、フェルラ酸エステラーゼ1種(FAE1)、RGリアーゼ1種(RGB1)、RGアセチルエステラーゼ2種(RGAE1,RGAE2)、不飽和RGハイドロラーゼ1種(RGH1)、ラムノシダーゼ1種(RHA1)、ペクテートリアーゼ1種(PEL3)、ペクチンリアーゼ2種(PNL1,PNL3)、ベクチンメチルエステラーゼ1種(PME2)の計27種のタンパク質の反応特性解析を行った。23年度の結果から、AF43AとBGAL35A、BGAL35Cについては新規な触媒能を有する遺伝子であることが明らかとなった。AF43Aはペクチン中の分岐アラビナンの側鎖に特異的に作用する新規酵素であり、BGAL35AはRGに結合するガラクトオリゴ糖に高活性を示すユニークな触媒能をもつ酵素であった。また、BGAL35Cはβ-1,4-ガラクタンに特異的に作用するエキソ型酵素であり、微生物起源では初めてのクローニングである。さらにガラクタン分解において、BGAL35AとBGAL35Cはエンドガラクタナーゼと相乗的に働き、本多糖を完全分解することを証明した。優れたペクチン分解能を有するPenicillium chrysogenumによるペクチン分解機構を明らかにする目的で、本研究課題では本ゲノム中に存在する54種の推定ペクチン分解系遺伝子の機能解析を目指している。本年度終了時までに全遺伝子のクローン化を行い、そのうち30種のタンパク質については反応特性解析を完了した。本年度に得られた結果の中、本概要ではRG分解系酵素の3種について記載する。

本菌培養上清中で主要なRG分解酵素であるRGL1は、RG多糖を特異的に切断し、非還元末端に不飽和ガラクチュロン酸(ΔGalA)をもつRGオリゴ糖を生成したことから、エンド-RGリアーゼであることが判明した。また、RG側鎖のアラビナンを部分的に除去することにより分解活性は増大した。上記で生成するRGオリゴ糖は、エキソ型のRGリアーゼ(エキソ-RGL)により2糖単位(ΔGalA-Rha)で速やかに分解された。また、その反応生成物の解析結果より、本酵素はRG側鎖のガラクトースをバイパスできることも判明した。不飽和ラムノガラクチュロニルハイドロラーゼ(URH1)はシグナルペプチドがなく、菌体内酵素と推定されるが、本酵素はエキソ-RGLにより生成するΔGalA-Rhaを加水分解した。なお、本酵素は非還元末端にΔGalAを有する種々のオリゴ糖には活性を示さなかった。以上の結果より、P. chrysogenumにおいて、RG多糖はRGL1とエキソ-RGLの相乗作用によりΔGalA-Rhaまで分解され、続いて菌体内でURH1により糖化されるものと考えられる。なお、真核生物由来のエキソ-RGLおよびURHはこれまでに報告例はなく、カビによるペクチン分解における新たな知見を得た。本研究課題ではP. chrysogenumのゲノム中に存在する47個の推定ペクチン分解系遺伝子の詳細な機能解析を行うことを目標としているが、これまでに半数以上(27種)のタンパク質の酵素学的性質を決定できている。また、特異性の異なる様々な組換え酵素を獲得できたことから、反応特性解析に必要となる構造既知なペクチン系基質の調製が可能となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。・ペクチン分解系遺伝子の単離と大腸菌を宿主とした遺伝子発現:代表研究者は23年度までにP. chrysogenum 31B株より27種のペクチン分解系遺伝子を単離し、それらの大腸菌での発現に成功している。24年度は、残る20遺伝子の単離と発現を引き続き行う。・ペクチン系基質の調製および反応特性解析:ペクチンは複雑な構造をもつ高分子多糖であり、分解酵素の詳細な反応特性解析を遂行するためには様々な構造既知のペクチン系基質(例えば、アセチル化ホモガラクチュロナンやラムノガラクチュロナン)を調製する必要がある。これまでの研究成果により得られた様々な組換え酵素を用いて、種々の構造を持つペクチン系基質の調製し、これらの基質に対する詳細な反応特性解析(基質特異性や分解様式など)を行う予定である。最終的に得られる結果を統合することで、本菌が有するペクチン分解機構の解明を目指す。
がん化学療法時の制吐療法による感染症発症リスクの探索

【背景】抗がん剤使用時に制吐剤として投与するデキサメタゾンは免疫抑制作用があり、連日投与によって抗がん剤による好中球減少に加えさらに感染症のリスクを増大させる可能性が考えられる。また、高度催吐レジメン時に用いるアプレピタントはデキサメタゾンの代謝を阻害することが報告されている。そこで本研究は、デキサメタゾンやアプレピタントの使用による感染症発症リスクへの影響を検討した.【方法】平成19年4月23年3月に京都大学医学部附属病院耳鼻咽喉科病棟で、好中球減少及び催吐リスクが高いDC療法(ドセタキセル・シスプラチン)やさらに5-FUを加えたDCF療法が実施された患者63名106件を対象とした。年齢・性別・体重、抗がん薬の投与量、デキサメタゾンの投与量と投与日数、アプレピタント投与の有無、好中球数の推移、G-CSF製剤の使用頻度、抗菌薬使用の有無に関する情報収集を行った。【結果】DC療法におけるデキサメタゾンの投与日数は、抗菌薬使用群で4.1±0.6日、非使用群で2.7±0.4日となり有意差が認められた(t検定,P=0.04)。またDOCの投与量においても抗菌薬使用群で有意に高かった(t検定,P=0.04)。一方、DCF療法においてアプレピタント使用の有無によって抗菌薬使用率等に有意差は認められなかった。この結果については、アプレピタント使用時にはデキサメタゾンの投与量を半量にしているため感染症リスクへの影響がみられなかったと考えられた。以上より、DOCの投与量とステロイドの投与日数が、がん化学療法時の感染症発症リスクとなる可能性が示唆された。
ヒト未固定屍体を用いた顔面の血液還流経路の解析

未固定屍体に対して動脈・静脈造影を行って、顔面の静脈解剖観察を行った。顔面の還流経路は主に顔面静脈、深顔面静脈、眼角静脈、頬骨側頭静脈であった。また静脈は皮膚浅層で多角形の静脈網を形成し、深層の静脈に向かって階層構造をとっていた。各階層構造間には3種類の静脈弁が存在し、静脈血の浅層への逆流を強力に防止していた。顔面において太い動脈と静脈の走行経路は基本的に異なっていたことを明らかにした。未固定屍体の顔面の静脈への造影剤注入による新たな静脈環流経路の確認を行うことが出来ている。特に今まで指摘されたことのない頬静脈と名付けるべき静脈の環流を確認することが出来ている。頬静脈は眼窩周囲静脈の外側の一か所である中側頭静脈の枝より起こり、内側尾側に走行して、顔面静脈と合流する。その静脈内には静脈弁があり頭側方向への逆流を防いでいるように思われた。太さは必ずしも顔面静脈ほど太くはなく、細い場合もあり、描出が難しい症例もある。同静脈には必ずしも伴走する動脈はなく、左右それぞれ一本の独立した静脈として走行している場合が多い。同静脈は頬部中央や頬部外側からの皮膚からの静脈環流を担っていると思われた。同静脈の走行を意識した皮弁の挙上についての検討も行っている。すなわち鼻唇溝から眼窩外側へ向かう皮弁の挙上を行った場合、その皮弁内には頬静脈による静脈環流が担保されるために、比較的安全に延長することが出来ると思われる。逆に頬静脈を横切って切断するようなデザインの皮弁の場合は延長が難しいと考えられるだろう。頬静脈に関して、前額部の静脈でみることのできた、多角形の静脈網(polygonal venous network)の描出が難しい場合がある。また同静脈や周囲の動脈に伴走するかもしれない細かいvasa vasorumの描出には困難が伴う場合が多い。今後は現時点で判明していないvasa vasorumの描出を試みていく必要があると思われる。未固定屍体を用いた顔面静脈解剖において、顔面の静脈環流経路の全体像の確認を行うことが出来た。観察を行った全ての屍体において両側の眼角静脈を交通する太い静脈の存在を確認した。基本的には眉間から前額にかけて静脈は頭尾側方向に走行していた。左右の眼角部からは各々1本の太い上行静脈を確認することができた。太い上行静脈の起始部では3つの分岐パターンがあり、走行についても3パターンに分類することができた。太い上行静脈より浅層で多角形の静脈網が形成され、同静脈網からさらに浅層に向かって多数の小上行静脈が真皮方向に立ち上がっている静脈の階層構造が確認できた。各階層の間で憩室様の静脈弁を確認することができ、3種類の静脈弁があることが示唆された。また動脈と静脈は眼角部以外では基本的に独立した走行をしていることが確認できた。滑車上動脈には伴走静脈はなく、代わりにvasa vasorumが存在した。同vasa vasorumには真皮に向けて直接立ち上がる小上行静脈や、前述の多角形静脈網との交通枝が存在した。また眼窩周囲には眼を取り巻くように静脈が存在した。同静脈の輪の外側から顔面静脈に向けては頬静脈が存在したが、必ずしも太くはなく、細く描出が難しいものも存在した。同静脈内には弁が存在し、頭側方向への逆流を防いでいると思われた。さらに口唇周囲を取り巻く静脈の存在も確認できた。これらは主に顔面静脈から分岐をしていた。未固定屍体を用いた顔面静脈解剖において、顔面の静脈環流経路の全体像の確認が出来た。研究代表者が観察を行った全ての屍体の眉間部において、両側の眼角静脈を交通する太い静脈の存在を確認することが出来た。また前額から眉間部にかけて、静脈は基本的に頭尾側方向に走行していることが確認出来た。両側の眼角静脈付近からそれぞれ1本の太い上行静脈を確認することが出来た。上行静脈の起始部では3つの分岐パターンがあった。また、その走行についても3パターンに分類することが出来た。太い上行静脈においては皮膚に近い浅層において多角形の静脈網(polygonal venous network)が形成されていた。さらに多角形の静脈網から浅層の皮下に向かって多数の小上行静脈が立ち上がっていた。これらより、顔面の静脈網は階層構造をなしていることが判明した。各階層間では軟X線造影検査で憩室様に写る静脈弁が確認できた。この静脈弁は3種類存在することが判明した。この静脈弁の存在により浅層方向への血液の逆流を強力に防止する機構があることが分かった。動脈と静脈の走行は眼角部以外では基本的に互いに独立した走行をしていることが確認出来た。例えば滑車上動脈には伴走静脈は存在せず、代わりに動脈外壁に細かく発達するvasa vasorumが存在することが分かった。同vasa vasorumは真皮に向けて直接立ち上がる小上行静脈や、多角形静脈網との間に交通枝をもっていた。眼窩周囲には眼を取り巻くような静脈網が存在した。同静脈の外側から鼻唇溝付近の顔面静脈にかけて頬静脈(仮称)が存在したが、必ずしも太くはなく、描出が困難な個体も存在した。

頬静脈には弁が存在しており尾側から頭側方向への血液の逆流を防いでいると思われた。さらに口唇周囲を取り巻く静脈の存在も確認できた。これらは主に鼻唇溝付近の顔面静脈から分岐していた。顔面の静脈解剖の全体像を把握することが出来た。同研究成果を頭頸部の解剖教科書(英文)のchapterの一つとして発表することが出来た。未固定屍体を用いた顔面静脈解剖において、顔面の静脈還流経路の全体像の確認を行うことが出来た。研究代表者が肉眼観察を行った全ての屍体の眉間部において、両側の眼角静脈を交通する太い静脈が存在した。また前額部から眉間部にかけて、静脈は基本的に頭尾側方向に走行していることが判明した。さらに両側の眼角静脈付近から、それぞれ1本の太い上行静脈を確認することが出来た。この上行静脈の起始部は主に3つの分岐パターンがあり、走行についても3つのパターンがあることが判明した。太い上行静脈の末梢では、皮膚に近い浅層において多角形静脈網が形成されていた。この多角形静脈網から浅層の皮下に向かって多数の小上行静脈が立ち上がっていた。これらの構造から、顔面の静脈網は基本的に階層構造をなしていると考えられた。各階層間では軟X線造影検査で憩室様に写し出される静脈弁の存在を確認できた。この静脈弁は3種類存在した。静脈弁の存在により、浅層方向への血液の逆流を強力に防止する機構があると考えられた。動脈と静脈は眼角部以外では基本的に互いに独立した走行をしていた。例えば滑車上動脈には伴走静脈は存在せず、代わりに動脈外壁に細かく発達するvasa vasorumが存在することが分かった。このvasa vasorumは真皮に向けて直接立ち上がる小上行静脈や、多角形静脈網との間に交通枝を有していた。眼窩周囲には眼を取り巻くように太い静脈網が存在した。同静脈の外側から鼻唇溝付近の顔面静脈にかけて頬静脈(仮称)が存在したが、これは必ずしも太くはなく、描出が困難な屍体も存在した。頬静脈には弁が存在しており、尾側から頭側方向への血液の逆流を防いでいると考えられた。未固定屍体に対して動脈・静脈造影を行って、顔面の静脈解剖観察を行った。顔面の還流経路は主に顔面静脈、深顔面静脈、眼角静脈、頬骨側頭静脈であった。また静脈は皮膚浅層で多角形の静脈網を形成し、深層の静脈に向かって階層構造をとっていた。各階層構造間には3種類の静脈弁が存在し、静脈血の浅層への逆流を強力に防止していた。顔面において太い動脈と静脈の走行経路は基本的に異なっていたことを明らかにした。未固定屍体の確保が難しい場合があり、研究が少し遅れている。現在までの研究成果をまとめ、学会発表、論文発表として継続していく予定である。形成外科学、解剖学、再生医療所属機関の変更により、既存の方法での未固定屍体の確保が以前よりさらに困難となっているが、飽和食塩水固定を用いた屍体を用いた静脈造影の方法につき検討を重ね、顔面の静脈剖出を継続していく。その際、造影剤の種類、濃度を変更し、もっとも描出が良好な方法を模索する。本年度必要とする費用が平成27年度予算内に収まったため。本年度必要とする費用が平成26年度予算内に収まったため。未使用額を平成28年度経費と合わせて物品費、旅費として使用していく。
感覚入力除去に対する動物行動の補償作用と神経系の可塑性についての研究

成虫コオロギにおいて6種の空気流感受性巨大介在神経(GIs8-1,9-1,9-2,9-3,10-2,10-3)の方向感受性および刺激強度(空気流速)と反応量との関係を明らかにした。また、GIs8-1,9-1,9-2,9-3においては片側尾葉除去後に生じる反応特性の変化から、特定の方向性を持つ機械感覚毛との興奮性あるいは抑制性の接続により、それらの方向特性が形成されていることを明らかにした。さらに片側尾葉を除去したコオロギを3週間飼育し続けた後、各巨大介在神経の反応特性を再調査したところ、GIs8-1,9-1,9-2において補償的機能変化が確認された。異なる幼虫期から片側尾葉切除を続けた個体において成虫脱皮後に同様の調査を行い、切除直後の成虫のデータと比較した。その結果、それらの反応特性の間に違いが確認され、脱皮成長期間中にも神経系の機能変化が生じていることが判明した。特に1齢幼虫から尾葉切除を開始した場合、巨大介在神経の閾値流速は発生段階のより後期で切除を開始した場合に比べ低い値を示した。空気流刺激に対する逃避行動解析により、標準的な空気流刺激に対しては、5060%の反応率が得られること、またコオロギは刺激空気流源から最も遠ざかる方向(180°逆方向)に逃避を行うことが判明した。片側尾葉切除後の成虫コオロギにおいて、空気流刺激に対する反応率は切除後6日目に、方向性は14日目に統計的に有意な補償的回復を示した。反応率と方向性が異なる時間経過で回復するという事実は、それらを決定するための情報処理がそれぞれ異なる神経回路で並行して行われている可能性を示唆している。異なる幼虫期から片側尾葉を継続的に切除された個体では、より若齢期から片側尾葉を継続的に切除された個体の反応率の方が低かった。一方、方向性においては、より若齢期から片側尾葉を継続的に切除された個体のほうが高い回復率を示すことが明らかとなった。これらの事実は、コオロギの成長期間中に、神経系内の異なる部分において、補償的変化と退行的変化という全く正反対の変化が同時進行したことを示していると考えられる。本年度は、まず成虫コオロギの6種の尾葉感覚性介在神経の方向感受性をこれまでよりも詳細に調査した。これにより空気流に対して個々の介在神経が示す特徴ある方向感受性が一層明らかとなった。次に、感覚入力除去後のコオロギの逃避行動の変化、およびその回復の過程を行動学的に解析した。コオロギの主な空気流感覚器は腹部末端に一対ある尾葉上に存在する機械感覚毛であり、一本の尾葉に数百本存在する。まず片側の尾葉を全て除去した成虫個体に様々な方向からの空気流刺激を与え、それに対するコオロギの反応率(逃避行動発現の割合)や行動の方向性が正常個体と比べどの様に変化するかを調査した。行動調査は尾葉切除後約30日にわたり定期的に行い、切除後の時間経過と共に行動がどの様に回復していくのかを追跡した。

その結果、片側尾葉切除により、切除前に約50%あった反応率が切除1日後には5.5%まで減少したことから、反応率の決定には感覚入力の量的な要素も関係することが判明した。低下した反応率は8日後には15.3%まで回復し、以後29日後まで1日後と比べ有意に高い水準を保持した。一方、行動の方向性も片側尾葉切除により低下し8日目までは回復が見られなかったが、15日目には明らかな回復が見られ、29日後に至っても回復した状態が保持された。これらのことから、コオロギの体内で何らかの補償作用が働き反応率と行動の方向性に回復が起こることが明らかとなった。用いたのは最終脱皮を終えた成虫コオロギであるために尾葉上の機械感覚毛の再生は起こっていない。このことから、この補償作用が神経系内で起こっていることは確実である。また、片側尾葉切除後、反応率と行動の方向性が異なる時間経過で回復するという事実は、行動のトリガーとその方向決定が全く別の神経動作によりコントロールされている可能性を示すと同時に、神経回路内で起こる補償作用が単一のニューロンの単純な機能回復では無いことを示唆している。これらの事実は今後進めていく神経生理学的調査の重要な手がかりとなる。1・成虫脱皮後に片側の尾葉を除去したコオロギにおいて、4種の尾葉感覚性介在神経(MGI,LGI,GI9-2,GI9-3)の空気流刺激に対する閾値流速と反応量を刺激方向別に調査した。これは感覚除去後の介在神経の機能回復を調査する際のコントロールを得るためのものであったが、結果は各介在神経の反応特性が左右の尾葉上の機械感覚毛からの興奮性あるいは抑制性入力により、どの様に形成されているかを明らかするためにも充分なものであった(論文投稿準備中)。次に片側尾葉切除後21日目の個体群で各介在神経の反応特性を再調査した。その結果、閾値流速はどの介在神経においても明らかに補償と見られる変化は確認できなかったが、反応量は3種の介在神経(MGI,LGI,GI9-2)で補償的な変化が見られた(論文投稿準備中)。しかしながら、その様な変化は全ての刺激方向において見られるわけではなく、介在神経によって変化を示す刺激方向と変化を示さない方向があった。これは各介在神経が異なる方向性を持つ機械感覚毛から特異的に入力を受けていることによると思われる。この点に関してはさらに検討が必要である。前年度の調査で、成虫脱皮後に片側尾葉切除を施された個体で、逃避行動における反応率と方向性に補償的変化が起こることが明らかとなっている。本年度の調査で明らかとなった介在神経レベルでの補償的変化がそれら行動上の変化の基盤となっている可能性が高い。しかしながら、今回の調査では途中経過のデータが得られなかったために、両者を直接結びつけて考えることはできなかった。この点については次年度の課題である。2・尾葉切除継続期間と反応特性の変化の割合との関係を明らかにするため、コオロギ幼虫期の様々な時期から片側尾葉切除を開始し、脱皮の度に出現する再生芽を除去し続けながら成虫まで飼育した個体で尾葉感覚性介在神経の反応特性を調査した。その結果、MGIとGI9-2において片側尾葉切除により変化した閾値流速が補償的に変化し、その回復の程度は切除期間の長さと関係があることが明らかとなった。すなわち、切除期間の長い個体ほど正常なものと近い閾値を示した。この場合も刺激方向によって回復の程度に差が見られたことから、特定の方向性を持つ機械感覚毛との持続が特異的に増強されている可能性が示唆される。本年度は平成7年度、平成8年度に行った片側尾葉切除個体の空気流刺激に対する逃避行動や巨大介在神経の反応の回復過程の調査をより詳細に行った。1・行動実験:片側尾葉切除後、逃避行動の調査を毎日行った。
虚弱高齢者のQOLの保持・向上のための音楽療法によるリハビリ・プログラムの研究

1この研究の目的は以下の2項目である。1)要介護高齢者・介護予防高齢者に「音楽」が療法手段として意義を持つものであるか。そうであるとすれば、どのような場面でどういう作用・効果を期待できるか。2)「訪問演奏」を介護施設のアクティビティプログラムに導入した場合、プログラム内容(選曲、楽器編成、音域、アプローチ方法等)はどうあるべきか。2平成14年は、全国の介護老人施設への音楽療法についての実態調査を行った。又声楽、器楽と2つの異なる編成による訪問演奏を試行し、対象者の反応を視察及びアンケート調査を行った。3平成1516年は前年度の調査分析結果を日本看護福祉学会に報告した。又、その結果を踏まえ計13回にわたる訪問演奏を行う中で、プログラム内容の改善を試みた。4結論は以下のようにまとめる1)要介護高齢者・介護予防高齢者に対して「音楽」は有効な療法手段である、と判明するも、その具体的な方法は今だシステム化されるまでに至っていない。2)アクティビティプログラムにおける訪問演奏で重要なのは、対象者へのきめ細かい生活状況分析(特に幼少年時代)を選曲に反映させることと、対象者との信頼関係をスキンシップ(話しかけ、手を握って一緒に叩く等)を通じて構築することである。音楽ジャンルについては必ずしもこだわる必要はない。3)これは想定外の結果であるが、訪問演奏を行った学生達の事後感想が好評で、自発的な継続希望が出てきている。少子化により「お年寄」と交流する機会を失った学生にとっても、この研究は良い経験になったと云える1この研究の目的は以下の2項目である。少子化により「お年寄」と交流する機会を失った学生にとっても、この研究は良い経験になったと云える平成.14年度は、これまでの虚弱高齢者のケア、要介護高齢者のQOLに関する研究の蓄積を基盤として、音楽療法の利用が要介護高齢者の生活の質にどのように影響を及ぼし、また介護予防にいかなる成果をもたらすかの研究を行った。手法としては、介護老人施設における音楽演奏会および音楽演奏と歌唱の組み合わせによる演奏会を2施設において行い、要介護高齢者の鑑賞態度等に関する意識調査を行った。その結果、演奏鑑賞は15分から30分程度が適切であり、音楽のジャンルによっての参加度のばらつきが大きく、質的整合性の検討が必要ではあるが、鑑賞態度から高齢者の音楽の好みが如実に表れていることを捉えることができた。要介護高齢者の「好み・意思」が生活満足度を高めるという先行の基礎的研究と共通の傾向が見られた。現在、介護予防とリハビリ・プログラムに関するアンケート調査を全国の老人介護施設に対して実施中であり、本年度中に回収を終わる予定である。平成15年度は、(1)学生による介護保険老人福祉施設における訪問音楽演奏を継続することにより、アクティビティ・プログラムの開発を行うこと、(2)音楽演奏への高齢者のニーズ調査を実施すること、(3)平成14年度の音楽演奏および平成15年度の継続演奏をもとに音楽的評価スケールを作成すること、(4)全国調査の結果分析により日本社会福祉学会への報告、学会誌への論文投稿を行うことを中心とする研究計画であった。(1)訪問音楽演奏およびアクティビティ・プログラムの開発訪間演奏については、要介護高齢者および介護予防高齢者に対するものであるために、「介護予防高齢者」、「要介護高齢者」のための選曲を試みたが、演奏者の「予想」と聴衆(高齢者)の「期待」のずれがあり、選曲のミスマッチが課題としてあることが明らかになった。アクティビティ・プログラムには、「予想」と「期待」のマッチング・テストの必要性がある。(2)音楽演奏への高齢者のニーズ調査訪問演奏時に行うニーズ調査によって明らかになったことは、音楽そのものではなく、演奏環境の整備であることが明確になった。高齢者の演奏へのニーズは「静かな曲より元気が出る曲」であり、高齢者には老化による器官の哀えがあることから、楽器の選定が必要であることが明らかになった。(3)音楽的評価スケールの作成本年度においては、十分に取り組むことができず、次年度に継続することとした。

(4)調査の結果の学会発表および論文投稿全国調査の結果を「高齢者福祉施設における音楽療法(活動)の現状と課題」を学会報告し、日本看護福祉学会誌に投稿採択された。平成16年度は、過去2年の研究結果を踏まえ、(1)訪問演奏においてのプログラミング、楽器・声域編成、アプローチの方法などの改善(2)(1)による対象者の反応の変化と観察(3)アンケート調査の集計と研究者各々の観察を基に、虚弱高齢者へのアクティビティ・プログラムのあり方を考察以上を目的とした。結果は報告書にまとめたが、結論として3つの点が挙げられる。(1)音楽のジャンル(クラシック、民謡、唱歌、歌謡曲等)を問うよりも、対象者の健康・心理状態、又各々のBiographie(独:生活体験)にマッチする選曲をする事。(2)積極的な話しかけ。スキンシップなどのコミュニケーションにより、効果的な結果が得られる。(3)反面、施設担当者の音楽療法への認知度(理解度と云い替えても良いが)に格差があり、必ずしも妥当な成果が得られるわけではない事。以上である。この研究は、恒常的努力が続けられ、はじめて結果が得られるものと考えられる。
在アジア日系企業における人的資源の有効活用と異文化間職場摩擦マネジメント

この課題に沿って過去に数回調査を行って学会発表および論文執筆を行ってきたが調査対象が製造業ということで業種、企業規模等によって調査結果に差が出るのではないかという指摘を受けた。今回はこの点を鑑みて在タイ国の大手自動車企業を中心にアンケート調査を行った。調査項目は動機付け、仕事に関する満足度、リーダーシップ、国文化等に関するもので在タイホンダ174名、トヨタ65名、スズキ50名、ミツビシ46名、ヒノ9名のデータを得ることができた。また業種による違いを見るためにキャノン23名、味の素38名、また企業規模の違いを見るために野中プレシジョン11名分のデータも得ることができた。調査は2018年12月から2019年1月にタイバンコク近郊の工業団地にて行われた。前調査との比較を行う分にはサンプル数に問題はないが日本人とタイ人の比較分析を行うにはタイ人383名。日本人33名とかなり差があるのでこの差を埋める追加調査が必要かと思われる。方法としてはまずタイ人データを前回分と比較して業種、規模等による差がないことが確認した上で次回は業種を超えて日本人サンプル数を増やす所存である。尚サンプル数に差はあるが、国籍の違いで比較分析の結果タイ人と日本人では各項目に差が見られたので、分析結果を2019年3月代表研究者のタイ国カセサート大学出講中に大学院生に(まだ検証前のものであったが)どのようなことがタイ人と日本人の協働効率を高めるかについて結果を紹介した。今後この結果を前述の調整調査後より精査して過去の調査結果と比較分析し、学会等で指摘されてきた点について検証を行って発表する所存である。当初の予定では2018年度内に本件研究課題は終了する予定であったが調査先であるタイ国国王死去による在タイ日系企業への調査の自粛および代表研究者の健康阻害により2017年後半から2018年にかけて調査がほとんど進まなかった。2018年後半の調査結果も異なる国籍のサンプル数に差が大きくあり、調整のための現地調査が必要と思われる。今年度はこの現地調査と学会発表を行いたいと考えている。研究代表者の体調不良はまだ続いており早急に回復するように努めたい。また前述のように2018年後半の調査結果も異なる国籍のサンプル数に差が大きくあり、調整のための現地調査が必要と思われる。本研究は在アジア日系企業において、現地従業員と日本人管理職との職場摩擦をリーダーシップ、国文化、雇用管理、人事評価、報酬制度、教育、働く動機付け等に関する現地調査から解明し、其の解決策を見出すものである。数度にわたるタイ・ベトナムでの科研フィールド調査の結果、現地企業現地人従業員と日系企業現地従業員の間には同国籍にもかかわらず調査項目であるリーダーシップ、国文化、雇用管理、働く動機付け等に関して異なる考え方がありこれは進出先特有の労働環境の影響ではないかという可能性が高まったので、現地での調査協力員を通じてタイとベトナムの現地企業に勤務するタイ人、ベトナム人向けにアンケート調査を実施した。質問表は2008年度、2011年度、2014年度に日系企業で使用したもののうち(後日の現地企業現地従業員と日系企業現地従業員に面談した結果から思考体系に差異があると推察された)働く動機付け、仕事に対する満足度、リーダーシップおよび国文化について、これらの項目の質問を抜粋して現地企業現地従業員と日系企業現地従業員の対比が出来る形にした。2017年3月末でタイ人サンプル約400人、ベトナム人サンプル250人が集まった。タイ企業はSiam Cement、PTT(Petroleum of Thailand, Betagro,Tipco, Sigha等15社、ベトナムはEVN (Electric Vietnam)、Vinapaco.等4社であった。タイとベトナムでは調査対象となった企業に差異があるがベトナムが社会主義国であり私企業が少ないこと、今調査は国の違いによる比較ではなく、現地企業現地従業員と日系企業現地従業員の比較であること等からこの収集した質問回答票から分析が可能と判断した。当初分析を2016年度後半(2017年3月)で行う予定であったが現地調査が遅延したため2017年度で行う事となった。当初からそのような事態を予想していたため分析時期に余裕を持たせてあったので全体として特に大きな遅れは発生しないと考える。アンケート調査回収数は当初両国とも200人ほどを計画していたがタイ、ベトナムともそれを大幅に超える回答を得る事ができた。ただ計画中にあった中国向け調査は調査協力者の中国からの帰国等があったため現状では進んでいない。前年度までに量的調査は終えていたのでその結果を分析して在アジア日系企業における日本人管理職と現地人従業員間の職場摩擦を解消または予防する施策を考案した。この施策案を在タイ日系企業でその効果を検証するのが本年度の主たる研究目的であった。しかしながら2016年10月にタイの国王が逝去されたためタイ国全体が2017年10月まで喪に服す事になり、多くの在タイ日系企業から事前に異文化間職場摩擦予防施策案の職場での試用に合意を得ていたにもかかわらず延期の要請が相次いだ。結局、2017年11月にタイ王国で日系企業に勤めるタイ人従業員および日本人管理職向けに別個にセミナーを開催するまでほとんど活動する事ができなかった。

セミナーではまず日本人とタイ人の働く文化の違いから生じる職場摩擦を両国間の地理的、歴史的、宗教的、教育的差異から分析し、それらを踏まえた上で如何に異文化間の職場摩擦を防ぐかを講義した。参加者からは活発な質問が出され、事後のセミナー評価も高いものを得ることが出来た。また2018年1月に初めて企業内異文化間職場摩擦予防施策案の実施ケースとして大手鉄鋼メーカーのタイ支社でセミナーおよび施策案の検証を行った。現在その効果について問い合わせ中であるが概ね実行力あるとの回答を得ており、今年度再度検証の機会をいただけるとの連絡を受けている。この防止策の異文化マネジメント教育への活用であるが、2018年3月にはタイ王国国立カセサート大学でこの異文化摩擦解消法に関する研究発表の機会を得ることが出来、また横浜市立大学で講義担当している人的資源管理論、組織行動論の事業でも紹介する機会を得た。前述したように2016年10月にタイの国王が逝去されたためタイ国全体が2017年10月まで喪に服す事になり、多くの在タイ日系企業から事前に異文化間職場摩擦予防施策案の職場での試用に合意を得ていたにもかかわらず延期の要請が相次いだ。企業に直接交渉が出来なくなったため東南アジアで広範にコンサルタント事業を行っている企業に相談申し上げた結果、日・タイ異文化セミナーを実施し、その一環として異文化間職場摩擦防止策の効果を検証してみてはどうかという助言をいただいたのでその形でセミナーを実施した。セミナーではまず日本人とタイ人が協働する場合にどのような問題(研究者はこれを職場摩擦としている)が発生するのかまたその原因は何かを両国間の地理的、歴史的、宗教的、教育的差異から分析し、それらを踏まえた上で如何に異文化間の職場摩擦を防ぐかをを講義した。また職場摩擦防止策については日本人・タイ人間で実際に発生した職場摩擦に基づいた事例研究を紹介し、研究者の防止策に沿って分析したもらった。在タイ日系企業の日本人従業員はほぼ研究者の意図を汲み取ってその効果を検証してもらえたのであるがタイ人従業員は職場摩擦として研究者が意図したものと違う点を職場摩擦と理解していた点があり、この辺の調整が今後の課題となった。またやはり企業向けに異文化職場摩擦案の検証が重要であり後日大手鉄鋼メーカーで実施する事ができたが今後どのようにこれを実行するかも大きな課題であるこの課題に沿って過去に数回調査を行って学会発表および論文執筆を行ってきたが調査対象が製造業ということで業種、企業規模等によって調査結果に差が出るのではないかという指摘を受けた。今回はこの点を鑑みて在タイ国の大手自動車企業を中心にアンケート調査を行った。調査項目は動機付け、仕事に関する満足度、リーダーシップ、国文化等に関するもので在タイホンダ174名、トヨタ65名、スズキ50名、ミツビシ46名、ヒノ9名のデータを得ることができた。また業種による違いを見るためにキャノン23名、味の素38名、また企業規模の違いを見るために野中プレシジョン11名分のデータも得ることができた。調査は2018年12月から2019年1月にタイバンコク近郊の工業団地にて行われた。前調査との比較を行う分にはサンプル数に問題はないが日本人とタイ人の比較分析を行うにはタイ人383名。日本人33名とかなり差があるのでこの差を埋める追加調査が必要かと思われる。
ドイツ及びアメリカにおける環境教育の教育養成カリキュラムの研究

研究成果は以下の通りである。1.ドイツの教員養成における環境教育カリキュラムの実態を明らかにするたま、ブレーメン大学、ロオストック・ギュストロー大学など、8大学・施設の開設授業科目、研究プロジェクト、関連のアンケート調査結果、インタビュー結果等を分析し、ドイツの教員養成の環境教育が、初等中等学校における環境教育の実態および社会的な期待よりは立ち遅れている事実を明らかにした。2.アメリカのカリフォルニア州を事例にして、州教育局の教師に対する支援の実態を解明した。3.アメリカの社会化教育における環境教育を事例にして、学校の環境教育に対応する教員養成の実情を明らかにした。4.全国の国立4年制の教員養成系大学・学部における環境教育の実態調査を実施した。そして1989年度に研究代表者が実施した同種の調査と比較検討し、ここ10年の教員養成系大学・学部における環境教育の展開を明らかにした。両調査と比較した結果、確かに環境教育は拡充の結構にあるものの、学校教育における環境教育の実践家養成という点ではまだまだ多くの課題があることを指摘した。5.その他に次のような研究を行った。(1)全国の教育センターの研修における環境教育の実態解明。(2)生涯学習センターにおける環境教育関連講座の現状解明。(3)代表的な地域環境教育(滋賀県琵琶湖学習、牛久自然の森・エコクラブ、東京環境学習センター)における環境教育の人材養成。(4)高等学校の環境教育実践を例にした環境教育に必要な資質・能力の分析。主要な研究実績は以下のとおりである。1.全国の国立4年制の教員養成系大学・学部における環境教育の実態調査を実施した。当該大学・学部のカリキュラムにおける理科、社会科、保険体育科、技術科、家庭科の五教科の教科教育法の授業で、環境教育に関する内容がどの程度扱われているのか、を解明した。環境教育の目標、内容、担当者、講義時間における比率、実施形態、問題点を探った。2.ドイツ、アメリカの教員養成における環境教育カリキュラム関連の資料を収集し、分析した。特に、ドイツ環境教育学会のベルリン自由大学のGehard de Haan教授から、当大学における環境教育のための教員養成カリキュラムについての資料を入手し、事例研究資料として分析を行っている。また、ドイツ環境庁によるドイツの大学における環境保全関連の講義の開講状況の調査資料を入手し分析を試みた。3.Gunter Eulefeld,Dietmar Bolscho等によってドイツで実施された環境教育実践状況調査を分析し、初等・中等段階における環境教育の授業が1985年の調査以降どのように変化したか、その変化を促した教員の資質・能力はどのように形成されたのか、その形成のための研修プログラムはいかなるものなのかを調査した。4.OBIS、PLTなどアメリカの代表的な環境教育プログラムを入手し、その実践に必要な教師の資質・能力の分析を試みた。昨年度までの研究を踏まえ、研究最終年度に当たる今年度は次のような成果を得た。1.研究対象国であるドイツの教員養成における環境教育カリキュラムの実態を明らかにするため、ブレーメン大学、ロオストック・ギュストロー大学など8大学の開設授業科目、研究プロジェクト等を文献調査により分析を行った。また、国際郵便により行ったアンケート調査を分析し、ドイツの教員養成の環境教育が、初等中等学校における環境教育の実態および社会的な期待より立ち遅れている事実を明らかにした。2.アメリカのカリフォルニア州を事例にして、州教育局の教師に対する支援の実態を各種参考文献等の分析により解明した。3.アメリカの社会科教育における環境教育を事例にして、学校環境教育に対応する教員養成の実情を各種参考文献等の分析により解明した。4.全国国立教員養成系大学・学部における環境教育の実態についての昨年度の調査結果を理科教育学的観点・社会科教育学的観点から検討し、また、7年前の調査と比較した結果、確かに環境教育は拡充の傾向にあるものの、学校教育における環境教育の実践家養成という点ではまだまだ多くの課題があることを指摘した。

(1)全国の教育センターの研修における環境教育の実態の解明。(2)生涯学習センターにおける環境教育関連講座の現状解明。(3)代表的な地域環境教育(滋賀県琵琶湖学習、牛久自然の森・エコクラブ、東京環境学習センター)における環境教育の人材養成。(4)高等学校の環境教育実践を例にした環境教育に必要な資質・能力の分析。
新しい光源を応用したコードレス照射器に関する研究

青色高輝度発光ダイオード(日亜化学社製)、SQW型(ピーク波長466nm)を用いて集合型光源の試作を行った。同一基板上に複数個のダイオードを配列し、発光面積を規定した光源を制作したが、集光が困難であったために十分な光強度返られなかった。また、チップ型の発行ダイオードを用いて光源を試作した。また、ダイオードの特性を生かし、パルス発光させた場合のコンポジットレジンの重合深度を測定し、発光形式の差が重合に与える影響について検討した。われわれはコードレス照射器の光源として最近開発された青色発光ダイオードに着目し,研究を行っている.1993年11月に日亜科学工業が開発したLEDについてその波長特性とコンポジットレジンの硬化について既に報告し,その有用性を確認しているが平成8年度はさらに改良された発光ダイオードを加え,LEDランプの放射光の特性とコンポジットレジンの硬化について実験を行った.使用した2種のLEDはともに素子の主材料は窒化ガリウムでであるが,LED1は,ダブルヘテロ構造をもち,LED2は単一量子井戸構造をもっている.各光源の波長分布をラジオメーターをもちいて測定したところ,LED1の放射光はピークが444nmで,分布範囲はハロゲンランプよりやや,長波長寄りに広く,380600nmでした.LED2はピーク波長は466nmであったが,他の光源と比較すると分布範囲が430550nmとせまく,鋭いピークをもっているために,ピーク波長付近の光強度が他の2種の約2倍になっていた.全波長域に対して400500nmの波長が占める割合はハロゲンランプが94%、LED1が84%,LED2が96%であった.また青色発光ダイオードを用いてコンポジットレジンを重合させた場合、硬化深さ,ヌープ硬さともにハロゲンランプよりもLED2を光源として硬化させた方が大きな値を示した.また,反応率も高い傾向を示した.このことは青色発光ダイオードが照射器の光源として応用可能であり,ハロゲンランプよりも効率的にコンポジットレジンを重合硬化することができることを示唆してる。今後は、LEDの一体型光源の開発,集光装置等の改良により光強度の増加を図り、コードレスタイプの照射器光源としての応用を進めていく予定である.青色高輝度発光ダイオード(日亜化学社製)、SQW型(ピーク波長466nm)を用いて集合型光源の試作を行った。