hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リドル症候群の遺伝子解析と食塩感受性高血圧におけるNaチャネル異常についての検討

高血圧は食塩に対する昇圧性により食塩感受性群と非食塩感受性群に分類されるが、食塩感受性群の昇圧の詳細な機序は明らかにされていない。従来より食塩感受性高血圧のモデルとしてLiddle症候群が知られており、Liddle症候群の遺伝子解析によりアミロライド感受性上皮型Naチャネル(hENaC)の遺伝子異常が近年報告された。私たちは、臨床的にLiddle症候群と診断された発端者とその家系4例を経験した。正常コントロールを含め11例の白血球よりgenomicDNAを抽出し、hENaCのβおよびγサブユニットをPCR増幅後、direct sequencingを行った。発端者とその家系4例中3例にβサブユニットの615番目のProがSerに変わる新しいミスセンス変異(P615S)を見いだした。hENaCのa、β、γサブユニットそれぞれを含む3種のプラスミドcDNAはDr.Welsh(米国)から入手し、βサブユニットプラスミドcDNAにP615Sミスセンス変異をサブクローニングした。野生型あるいは変異型チャネルを再構成するためにプラスミドcDNAをアフリカツメガエルの卵母細胞の核内に注入した。変異型は野生型に比べ3.1倍のアミロライド感受性Na電流を認め、P615Sミスセンス変異がhENaCの機能亢進を起こすことを確認した。以上より、今回新たに同定されたP615SはLiddle症候群の原因遺伝子のひとつであることを証明した。この結果もβサブユニットのC端側のProrich sequenceがhENaCの機能亢進に重要であることを示唆しており、この領域の変異と他の食塩感受性高血圧との関連に対して研究を進め、食塩感受性群の昇圧の機序を明らかにしていく必要があると考えられる。臨床的にLiddle症候群と診断された発端者の男性とその家系4例の計5例と,正常コントロール6例より白血球を採取してgenomic DNAを抽出した。上皮型NaチャネルβおよびγサブユニットのC端側領域をプライマーとしてPCRにて増幅後、direct sequencingを行なった。発端者ではβサブユニットの615番目のProがSerに変わる新しいミスセンス変異を見いだした(CCC→TCC)。しかし、既報のβサブユニットの6ケ所、γサブユニットの1ケ所には変異を認めなかった。発端者の家系4例中3例には同一の変異を認めたが、他の1例とコントロール6例にはいずれの変異も認めなかった。変異を認めた3例はいずれも高血圧と低K血症を認め、Liddle症候群と考えられた。変異を認めなかった1例は高血圧であるが、正常K血症で4人の子供はいずれも正常血圧であることから、Liddle症候群ではないと考えらえた。以上より、P615Sの変異はLiddle症候群に特異的であると考えられた。遺伝子変異はallele-specific amplificationによっても確認され、変異を持つ4例では野生型と変異型のプライマーでPCR産物を認めたが、変異のない1例では野生型のプライマーのみでPCR産物を認めた。臨床的にLiddle症候群と診断された発端者の男性とその家系4例、正常コントロール6例の計11例より白血球を採取して、genomic DNAを抽出した。上皮型Naチャネル(hENaC)のβおよびγサブユニットをPCRにて増幅後、drect sequencingを行った。発端者とその家系4例中3例にはβサブユニットの615番目のProがSerに変わる新しいミスセンス変異(P615S)を見いだしたが、他の1例と正常コントロール6例全例にはこの変異は認められなかった。変異が認められた者は、いずれも高血圧と低K血症を認め、Liddle症候群と考えられた。変異が認められなかった1例は、高血圧は認めたが主常血清K値を示し、その4人の子供はいずれも正常血圧であることから、Liddle症候群は否定的と考えられた。

今年度は、P615Sミスセンス変異が実際にhENaCの機能亢進を起こすか否かを確認する目的で発現実験を行った。hENaCのα、β、γサブユニットそれぞれを含む3種のプラスミドcDNAはDr.Welsh(米国)から入手した。βサブユニットプラスミドcDNAにP615Sミスセンス変異をサブクローニングし(P615Sβ)、direct sequencirlgでこれを確認した。野生型α、β、γサブユニットのプラスミドcDNAを0.2ngづつアフリカツメガエルの卵母細胞の核内に注入した。また同様に変異型チャネルを再構成するためにα、P615S β、γサブユニットのプラスミドcDNAを0.2ngづつアフリカツメガエルに注入した。20°Cで24時間培養後、hENaCの機能をアミロライド感受性Na電流として測定した。変異型は野生型に比べ3.1倍のアミロライド感受性Na電流を認め、P615Sミスセンス変異がhENaCの機能亢進を起こすことが確認された。以上より、今回新たに同定されたβサブユニットのP615Sミスセンス変異はLiddle症候群の原因遺伝子のひとつであることを証明し、これを発表した。
感覚神経栄養因子としてのミッドカイン;標的細胞および活性ドメインの同定

ミッドカイン(MK)は多種の神経細胞に対して、神経栄養因子としての活性を持つ。本研究ではまず、比較的よく研究され、細胞の色分けが進んでいる脊髄後根神経節(DRG)を材料に、MKの標的細胞の同定とMKの活性ドメインの同定を試みようとした。MK遺伝子の約2Kbの下流にlac Zをつないた遺伝子を持つトランスジェニックマウスでは、DRGにlac Zの発現のあることがわかっっていた。そこでマウス胎生1315日胚の水平断片について、MKの発現をin situ hybridizationにより詳細に検討した。ところがMKは、脊髄のneuroepitheliumには発現するが、DRGでの発現は認められなかった。つまり、生体内でのMKの発現と標的細胞を直結させるのは、この系では難しいと思われた。そこでより高所から、MKと神経の関係を追求した。まず、アフリカツメガエルのMK(XMK)のcDNAクローニングを行った。マウスMKとは、60%のホモジ-を持ち、全てのシステイン残基は保存されていた。興味深いことに、胎生期におけるXMKの発現は、中枢神経および頭部neural crest由来の組織に限局しており、この部はマウスでの発現とも重なるので、MKの基本的な標的部位として注目すべきであることが示された。次に、脳神経の中で唯一髄鞘を欠き、中枢神経に属するとされる視神経に注目し、細胞におけるMKの発現を調べた。MKは、神経細胞に属するガングリオン細胞と内顆粒層の内側(アマクライン細胞に相当すると思われる)に発現し、グリア細胞に相当するミューラー細胞には発現が見られなかった。眼圧上昇による一過性の虚血誘導に際しては、これらの発現が、一過性に低下し、MK発現が細胞のダメ-ジをそのまま反映するような様式を示した。このことは、大脳において想定されるグリア細胞→MK→神経細胞という神経栄養因子の作用様式とは別に、視神経における神経回路の保持にMKが機能する可能性を示唆しており、興味深い。もう一つ、特記すべき成果は、NKノックアウトマウスの作出である。2ラインのES細胞に由来する生殖キメラを複数得、各々から現在ホモ接合型マウスを得るに至った。このマウスは今後、感覚器のテスト、神経回路あるいは高次機能の研究に供される。
脳表組織への高頻度単極電気刺激の安全性の検討

1研究の目的脳神経外科術中モニタリングの前脈絡叢動脈(AchA)血流不全に対する感度は極めて鋭敏であり、血流不全発生後5-30secで誘発筋電図に電位の低下が認められること、またMEPに変化無く手術を終了した症例で術後に運動麻痺を呈した症例は経験していないことから有用なモニタリングであると考えている(J Neurosurg98:507-514,2003)。しかし、本モニタリングで用いている脳表直接高頻度電気刺激に関する脳波の変化や脳組織変化といった、生理学的および組織学的な面からの詳細な安全性の検討はこれまでになされていない。臨床例でこれらの検討を実施することは倫理的にも不可能である。よってラットを用い様々な刺激条件にて脳表直接高頻度電気刺激を行うことで、組織変化や脳波変化および行動変化の有無を明らかにし、脳表に対する直接電気刺激に関する安全性の検討を行う。2研究実績の概要ラットをプロポフォールにて静脈麻酔し、頭部を固定し運動領野上に小開頭を行った。脳表を平皿電極で高頻度直接電気刺激を行い、刺激と対側の四肢が肉眼的に動くことを確認した。同時に、刺激側で刺激部位を挟むように2箇所、対側にも2箇所、頭蓋骨にねじ電極を留置し刺激最中および刺激後の脳波の変化を記録した。様々な強度での高頻度刺激を行いながら、脳波変化の有無を確認した。刺激後に還流固定を行い脳を取り出し、刺激部位の脳組織の組織学的変化を、電子顕微鏡および免疫染色で検討し、また、様々な強度における高頻度直接脳表刺激後に1ヶ月間、ラットの行動を観察した後、同様に還流固定し、脳組織の組織学的な観察を行った。1研究の目的脳神経外科術中モニタリングの前脈絡叢動脈(AchA)血流不全に対する感度は極めて鋭敏であり、血流不全発生後5-30secで誘発筋電図に電位の低下が認められること、またMEPに変化無く手術を終了した症例で術後に運動麻庫を呈した症例は経験していないことから有用なモニタリングであると考えている(J Neurosurg 98:507-514,2003)。臨床例でごれらの検討を実施することは倫理的にも不可能である。同時に、刺激側で刺激部位を挟むように2箇所、対側にも2箇所、頭蓋骨にねじ電極を留置し刺激最中および刺激後の脳彼の変化を認録した。刺激後に還流固定を行い脳を取り出し、刺激部位の脳組織の組織学的変化を,電子顕微鏡および免疫染色で検討している。また、様々な高頻度直接脳表刺激後に1ヶ月間、ラットの行動を観察した後、同様に還流固定し、脳組織の組織学的な観察を行っている。3今後の研究の展望さらに上記の個体数を増やし、組織学的および脳波上の変化の有無を調べるとともに、統計学的検討を行い、有意差について検討していく。
欧米アイヌ・コレクションの比較研究

本研究計画に関連するアイヌ・コレクションは、北米と西ヨーロッパに所蔵されている。このほかに、アイヌ資料はロシア各地の博物館に所蔵されていることは広く知られている。平成7年度より、ロシア国内のアイヌ資料調査が千葉大学・荻原眞子教授らのグループにより開始され、その研究成果がまとめられつつある。ロシア資料の調査結果と北米・西欧における研究成果と合わせることにより、海外のアイヌ・コレクションの全体像とアイヌ物質文化に関する新知見が得られよう。この一連の研究はさらに、北方地域の一民俗に関わる博物館資料の悉皆調査という初めての試みであり、現代文明の影響を受けて変容した北方狩猟民文化に関する研究資料の再検討という意味で、優れて現代的意義を有する。本研究計画による研究成果に、とくに北太平洋地域の研究者が一致して注目しているゆえんである。そして、本研究計画は、欧米の北方文化研究者が立案している「ジェサップ2計画」の先駆的役割を果たしつつある。西欧と北米のアイヌ資料との比較の試みを通して、欧米の研究者がアイヌ研究と資料収集に特に関心を抱いた知的背景が明確になってきた。西欧のアイヌ文化の研究者は、広義の自然史学(基礎科学)の枠組みの中で知的訓練を受けていることが指摘できる。このことが、アイヌ文化の伝統が維持されていた時期に調査収集が行われた事実と相まって、学術的に質の高いコレクション収集を可能にした背景である。さらにフランツ・フォン・シ-ボルト以降、「高貴な野蛮人」、「失われたヨーロッパ人」、「消滅しつつある狩猟民」としてのアイヌ民族文化への関心が、アイヌ研究を推進した。19世紀半ば頃から提唱された「アイヌ=コーカソイド仮説」は、欧米諸国民と研究者のアイヌ文化へ関心をいっそう高め、ドイツとアメリカにおけるコレクション収集を加速した。アイヌ文化を含む北方狩猟民文化研究の動きは、第一次大戦勃発とそれにともなう社会変化のために停止した。日本人研究者による本格的なアイヌ文化研究とコレクション収集の努力は、第一次大戦以降にはじまったことが浮き彫りにされてきた。前年までの在米アイヌ資料の調査の遺漏を補うために、シカゴ(シカゴ大学とフィールド自然史博物館)とニューヨーク(アメリカ自然史博物館)で補充調査を実施した。なかでも、シカゴ大学図書館特別資料部所蔵のフレデリック・スターのコレクションにふくまれる映像資料(スライド類)お精査し、さらに、写真類も入手したことにより、スターが収集したアイヌ関係資料の全容がほぼ判明してきた。すなわち、スターは明治末の10年足らずの間に、アイヌ資料を約1,200点、アイヌ関係映像資料を約100点、そのほかに膨大な量の未公表フィールドノートと往復書簡類を残していることが解明できた。スターが収集したアイヌ資料の数は北米の総資料の約40%を占め、世界的にもきわめて大きなアイヌ・コレクションの一つといえる。また、彼の残した未公表資料は貴重な背景資料であり、アイヌ文化研究史においても重要である。スターのアイヌ関係資料の集大成が緊急の課題である。最後に、スミソニアンの極北研究センターにおいて、アイヌ文化に関する特別展覧会の準備が開始されたことは注目に値する。これは本研究計画の成果が展覧会企画の契機になったもので、研究成果の相手国への還元につらなる。また、ジェサップ北太平洋調査開始から百周年を記念する国際学会が1997年秋にアメリカ自然史博物館で開催される予定であり、また、「ジェサップ2計画」(1897-1903に行われたF・ボアズによるジェサップ北太平洋調査時に収集された未公表の諸資料の整理公表の事業)が始まる予定である。新たなる眼で北方諸文化の資料を再整理し、変容しつつある先住民文化の理解の促進とアイデンティティ確立に資するものである。これは、本研究計画、アイヌ資料悉皆調査の目的と一致するものである。

アイヌ文化を含む北方狩猟民文化研究の動きは、第一次大戦勃発とそれにともなう社会変化のために停止した。日本人研究者による本格的なアイヌ文化研究とコレクション収集の努力は、第一次大戦以降にはじまったことが浮き彫りにされてきた。前年までの在米アイヌ資料の調査の遺漏を補うために、シカゴ(シカゴ大学とフィールド自然史博物館)とニューヨーク(アメリカ自然史博物館)で補充調査を実施した。なかでも、シカゴ大学図書館特別資料部所蔵のフレデリック・スターのコレクションにふくまれる映像資料(スライド類)お精査し、さらに、写真類も入手したことにより、スターが収集したアイヌ関係資料の全容がほぼ判明してきた。すなわち、スターは明治末の10年足らずの間に、アイヌ資料を約1,200点、アイヌ関係映像資料を約100点、そのほかに膨大な量の未公表フィールドノートと往復書簡類を残していることが解明できた。スターが収集したアイヌ資料の数は北米の総資料の約40%を占め、世界的にもきわめて大きなアイヌ・コレクションの一つといえる。また、彼の残した未公表資料は貴重な背景資料であり、アイヌ文化研究史においても重要である。スターのアイヌ関係資料の集大成が緊急の課題である。最後に、スミソニアンの極北研究センターにおいて、アイヌ文化に関する特別展覧会の準備が開始されたことは注目に値する。これは本研究計画の成果が展覧会企画の契機になったもので、研究成果の相手国への還元につらなる。また、ジェサップ北太平洋調査開始から百周年を記念する国際学会が1997年秋にアメリカ自然史博物館で開催される予定であり、また、「ジェサップ2計画」(1897-1903に行われたF・ボアズによるジェサップ北太平洋調査時に収集された未公表の諸資料の整理公表の事業)が始まる予定である。新たなる眼で北方諸文化の資料を再整理し、変容しつつある先住民文化の理解の促進とアイデンティティ確立に資するものである。これは、本研究計画、アイヌ資料悉皆調査の目的と一致するものである。平成6年度には、二度の派遣(5人)と一度の招へい(1名)を実施した。まず、11月にアメリカ中西部・東部の資料調査に派遣した。中西部(フィールど自然史博物館、ミルウォーキ博物館)では、数年前の第一次調査で実見できなかった衣類資料を中心に、補充調査をした。また、東部(国立自然史博物館、ブルックリン美術館)では、衣類を中心に比較調査した。とくに、国立自然史博物館所蔵のアレウト、アラスカ・エスキモーの衣類資料を比較資料とし実見でき、アイヌの衣類の地域特性を考えるヒントをえ、さらに樺太アイヌ、千島アイヌ資料に含まれる魚皮衣、鳥皮衣の解釈につながる、一つの見通しをえることができた。3月には、オレゴン大学所蔵のフレデリック・スターのアイヌ・コレクションの調査のために、派遣した。このコレクションは、学界には未発表で、半世紀以上も放置されていたものである。今回調査したのは、古いランターン・スライドと呼ばれるガラス・スライド資料である。
末梢由来GALPを中心とした臓器間代謝ネットワーク制御機構の解明

ガラニン様ペプチド(GALP)は、1999年大瀧らによってブタ視床下部より単離同定された神経ペプチドである。GALPの発見以降、その生理作用についての様々な研究がなされており、マウスにおいて、GALP投与により摂食量と体重の減少を引き起こすなど、GALPの抗肥満作用が明らかにされている。これまでに我々は中枢性に投与したGALPが交感神経を活性化させ、末梢臓器における脂質代謝を亢進することを見いだしてきただけでなく、中枢での産生及び局在が主と考えてきたGALPが末梢臓器でも産生されていることを新たに見いだした(unpublished data)。そこで我々はGALPの末梢臓器への影響を調べる目的で、株化細胞株を用いたin vitroの系を用いてGALPそのものが細胞での代謝経路に及ぼす影響を検討した。まず我々は株化細胞株においてGALPを強制発現させる系としてGALPを過剰発現するプラスミドベクターを樹立した。現在、このプラスミドベクターを鋳型にアデノウイルスベクターの作製を継続して行っている最中である。また、株化細胞株として入手したマウス肝臓由来細胞株であるHepa1-6, AML12細胞株や、ヒト肝臓由来細胞株であるHepG2, Hep3B, Huh7におけるGALP受容体発現レベルの確認や、GALPそのものの発現レベルについてReal-time PCR法を用いて検討を重ねている最中である。GALPそのもののクローニングに時間がかかってしまったこと。また、株化細胞株の入手に予定したよりも時間がかかってしまったことが原因として考えられる。株化細胞株におけるGALP及びGALRsの発現レベルの定量的解析並びに、GALPを過剰発現させて際の表現型、特に脂質代謝に対する影響について検討を行う予定である。GALP遺伝子のクローニングに時間がかかったことに加え、使用する細胞株の入手にも時間がかかったため、予定していた実験が行えなかったため。
皮膚有棘細胞癌におけるRafキナーゼ抑制蛋白の抗腫瘍効果解析と,治療的応用の検討

SCC培養細胞を用いてRKIPを過剰発現あるいは減少させたが、ERKリン酸化(pERK)レベルは変化せず、細胞増殖能にも変化を与えなかった。SCC症例(原発53例,転移リンパ節11例)の手術検体を用いて、免疫組織化学的に検討した結果、RKIPとpERKの間には有意な関連性は見られなかった。一方、分化度とRKIP発現に注目したところ、高分化型ではRKIPが強陽性となる一方で、未分化型ではRKIP減弱が観察され、RKIP発現と分化度との間に有意な関連性が示された。RKIPの発現を検討することにより、SCCの悪性度や予後を推測できる可能性が示唆された。Rafキナーゼ抑制蛋白(RKIP)は古典的MAPキナーゼ経路を抑制する蛋白であり、近年その抗腫瘍効果が注目されている。そこで、我々は皮膚有棘細胞癌(SCC)におけるRKIPの機能に着目した。はじめに細胞内でのRKIPの発現量を任意に調節するために、Tetシステムを用いてベクターを構築した。作製したベクターを、SCC由来の培養細胞株であるHSC-1およびA431に導入し、テトラサイクリン(TC)を添加することにより、細胞内RKIP発現を著明に増強できることを確認した。さらにこれらの細胞株でTC調節性RKIP安定発現株を樹立し、以後の実験に用いた。まず、RKIPを発現増加させたが、古典的MAPキナーゼ経路の下流にあるERKの活性化(リン酸化)は抑制されず、次に、増殖因子であるEGFで刺激した場合にも抑制効果はみられなかった。そこで、細胞内のRKIP発現量を減少させて検討するため、RKIP siRNAを細胞内に導入した。その結果、RKIP発現量は十分に減少したが、ERKのリン酸化レベルはコントロールと比較し有意な変化はみられなかった。次に、HSC-1細胞でRKIP発現量を増加あるいは減少させて、細胞増殖能への影響を検討した。RKIPを増加させても細胞増殖は抑制されず、逆にRKIPを減少させた場合も細胞増殖は亢進しなかった。以上の結果より、培養細胞レベルでは、皮膚SCCにおいてRKIPによる古典的MAPキナーゼ経路抑制効果および細胞増殖抑制効果は確認されなかった。今後は、樹立したRKIP安定発現SCC株を用いて、また、SCC患者標本の免疫組織化学染色を行って、RKIPがSCCの浸潤能、転移能、および分化マーカー発現に与える影響を検討する。RKIP発現の安定調節SCC細胞株を用いて、RKIPの発現量を増加させた際のp-ERKレベルを調べたが、RKIP発現増加によるMAPK活性は変化しなかった。そこで、siRNAを用いたRKIP抑制を試み、RKIP siRNA導入細胞では、control siRNA導入細胞に比べて、mRNAレベル、タンパクレベルにおいて約80%のRKIP発現抑制効果が見られた。しかし、このRKIP抑制でもMAPK経路に対する抑制効果が確認されなかったため、さらなるRKIP発現抑制を図るために、RKIPのcDNA配列を逆向きに組み込んだベクターを作製しstablecell lineを作製したが、その細胞株でもRKIP発現の効果は十分確認されなかった。今後、市販のshRNA vectorを用いて安定細胞株を作製してRKIP発現抑制できないかを検討中である。接着因子であるE-cadherinは癌の転移との関連性が示唆されている。SCCにおいて、RKIPの発現が、E-cadherinの発現量に影響を与えているか、RKIPを増減させてウエスタンブロットで検討したが、RKIP発現量とE-cadherinには有意な関連性は見いだされなかった。一方、最近、細胞分裂の周期によっては、RKIPがリン酸化されて核内に移行するとの報告があり、われわれの実験系で用いているタグ付きRKIPが、正常RKIPと同様の動態を示すか、免疫蛍光染色を用いて確認する実験を検討中である。また、収集されたSCC患者の組織でのRKIP、p-ERK、total ERKの発現を検討するため、免疫組織化学染色を行った。これまでの患者の検討では、RKIPとp-ERKに逆相関は見られなかったが、分化度とRKIP発現に正の相関があることが推察された。平成22年度は、さらに症例数を追加して、その正の相関を統計学的に確認する。平成22年度は、まずはRKIPが癌細胞の浸潤能に与える影響を検討した。SCC細胞株でRKIPを増加させ、基底膜モデルのマトリゲルに対する浸潤能を検討したところ、RKIPを増加させても浸潤能は抑制されなかった。細胞内で増加させたRKIPがMEKと結合する性質を維持していることを示すため、免疫沈降法を行ったところRKIPとMEKとの結合性は証明された。

さらに、EGF刺激によりMEKとRKIPの結合が解離しており、本来の結合と解離の性質は有していることが示された。53症例のSCC標本を用いて、免疫組織学的にRKIPとp-ERK(リン酸化ERK)の染色性を検討した。その結果、RKIPとp-ERK陽性細胞の分布にreciprocalな関連性は見出されず、また、11症例のリンパ節転移巣と原発巣間での比較も行ったが、転移巣と原発巣の間にRKIP、p-ERKの染色性の有意な変化は認められなかった。しかし、個々の症例を検討したところ、11症例中3症例において、転移巣でのRKIP減少とp-ERK増強が認められ、症例によってはRKIPのERK抑制効果が残存している可能性が示唆された。さらに、比較的悪性度の低いとされる高分化型SCCでは、RKIP発現が多く、特に癌真珠と呼ばれる角化胞巣の周囲で強染色された。一方、悪性度が高い未分化型SCCでは、腫瘍細胞におけるRKIPの発現はごく弱いか、まったく染色されなかった。これらの結果は、正常表皮におけるRKIPの発現態度(分化つまり角化する前の基底細胞では照IP発現が弱く、逆に角化が進行した有棘層、顆粒層ではRKIP発現が増強する)と一致するものであった。SCCにおいて、RKIPは分化能に深く関与しており、高分化のSCCほどRKIP発現が多いことが統計学的に確認され、RKIP発現の評価によりSCCの悪性度の推測ができる可能性が示唆された。
宇宙線異常成分の加速・輸送過程の研究

平成16年度は宇宙線加速過程の非線形段階の数値シミュレーションを行う一方、注入過程に関して観測データを解析した。まず、数値シミュレーションの方では、加速に必要な磁場を増大させるために提案されているLucek-Bell機構の追試計算を行った。原論文では宇宙線ハイブリッド・コードを用いていたが、本研究ではより一般的に使用されているハイブリッド・コードでも結果を確認した。さらにマッハ数に対応するパラメータを変えたところ、Lucek-Bell機構には一定の飽和レベルを示す結果が得られた。一方、観測データ解析の方では、地球バウショックにおける電子のエネルギースペクトルを調べた。これは前年度におこなったピックアップイオンデータの検索の過程において見出された特異イベントに端を発するもので、想定外ではあったが、加速に必要な衝撃波パラメータを調べることができた。具体的には、マッハ数が10程度で衝撃波角が85度以上になるとベキ指数が3程度にまで達することが分かった。これらのパラメータ依存性は従来調べられていなかったものであり、今後加速の理論モデルと比較するうえで重要な知見となる。なお、とくにマッハ数や衝撃波角が比較的小さい場合の衝撃波はホイッスラー臨界マッハ数を下回るため、ホイッスラー波による磁場擾乱が上流で観測される。本研究では一部の観測イベントにおいて、電子がこれらの磁場擾乱を解して効率的に加速されていたことを見出したうえ、詳細な解析から加速機構が衝撃波統計加速機構であると同定した。(これらの結果はまとめてジャーナル誌への投稿を準備中である)平成15年度は宇宙線異常成分(ACR)の加速・輸送過程の注入段階について詳しく調べた.この段階ではさらに平均自由行程の大きさや散乱体の有無,そして初期加速機構に問題が細分化されるが,いずれも環論的取扱いと観測結果との不一致が問題になっていた.前年度におけるGeotail衛星の解析では,トーラス状速度分布を呈する星間空間起源ピックアップイオン(PUI)が発見され,その平均自由行程が理論値より大きい可能性が示唆された.そこで今年度は,定量的な解析のためトーラス分布から予測される磁場擾乱について検出を試みた.その結果,PUI起源と思われる波動は有為に検出されなかったものの,統計的誤差解析からその上限値を定めた(Advances in Space Researchに2003年4月30日に受理されている).この結果は主に観測場所が地球軌道のためPUIの存在量が太陽風に比べて相対的に低かった(個数密度で1000分の1)ことによるものと考えている.なお,実際にACRが生成されていると思われる終端衝撃波では,上流へ流出するイオンビームによっても散乱体になりうる磁場擾乱が期待されている.このことは加速の初期加速機構にも関連する課題でもあるが,同種の現象が地球前面定在衝撃波でも存在するため,やはりGeotail衛星を用いて地球前面定在衝撃波のイオンビームについて詳細な観測を行った.その結果,上流の沿磁力線イオンビームが複数回反射によって説明されることを示すとともに,そのフラックス(反射率)の衝撃波角依存性がはじめて得られた.解析に用いた衝撃波はACRの加速領域で想定されている衝撃波に近いパラメータであったが(マッハ数3で衝撃波角が準垂直領域),このパラメータではイオンの初期加速が非断熱的であることが分かった(これらの結果はまとめてジャーナル誌への投稿を準備中である).平成16年度は宇宙線加速過程の非線形段階の数値シミュレーションを行う一方、注入過程に関して観測データを解析した。(これらの結果はまとめてジャーナル誌への投稿を準備中である)
知識と体験が大学生のコミュニケーション力に及ぼす効果の検討

本研究の目的は、大学生のコミュニケーション力を育成するための働きかけとして、コミュニケーション力に関する知識提供、インターンシップ研修などの体験が、それぞれどのような効果をもたらすかを検討することであった。まずは、社会人との比較などから大学生のコミュニケーション力に対する考え方およびコミュニケーション力の実態を捉えた。そして、作成したコミュニケーション力尺度を用いて知識と体験が大学生のコミュニケーション力に及ぼす効果について検討した。本研究の目的は,大学生のコミュニケーション力を育成するための働きかけとして,コミュニケーション力に関する知識提供,コミュニケーショントレーニングの体験,さらにはインターンシップ研修という職場体験が,それぞれどのような効果をもたらすかを比較検討することである。平成21年度の主な研究実績は以下の通りであった。1.大学生が考えるコミュニケーション力を捉える近年,「コミュニケーション力」という言葉が様々な場面で利用されるようになったが,コミュニケーション力に関する構成概念や定義は学術的にもまだ明確にされていない。そのような中,大学生はキャリア教育や就職活動という過程の中で,コミュニケーション力の向上を目指すよう指導されている。そこで,大学生が思い描いているコミュニケーション力とはどのようなものであるかを探索的に検討するため,調査を実施した。大学生が「コミュニケーション力」という言葉から何を連想するのか,どのようなものとの関連を強く意識しているのかに関する質的データの分析,働く上でコミュニケーション力のある人とはどのような人だと思うかに関する量的データの分析,さらにはインターンシップ研修を体験することによる考え方の変化の分析をし,学会発表や論文執筆を行った。2.コミュニケーション力を測定する尺度の作成各働きかけの効果を検討するためにもコミュニケーション力を測定する尺度が必要である。そこで,対人コミュニケーション全般にかかわる能力を示す基本スキルとされている記号化,解読,統制といった側面(堀毛,1994)と,課題達成的機能と社会情緒的機能という2つの機能的側面に注目し,これらを組み合わせてコミュニケーション力を捉える尺度項目を構成することを目的とした調査を実施した。その結果,「課題達成場面の記号化」「活性化と配慮」「統制」「解読」「状況の察知」という因子が抽出された。本研究の目的は,大学生のコミュニケーション力を育成するために,コミュニケーション力に関する知識提供,インターンシップ研修という職場体験,コミュニケーショントレーニングの体験が,それぞれどのような効果をもたらすかを比較検討することである。平成22年度の主な研究成果は以下の通りである。1.「コミュニケーション力」という概念に関するまとめ平成21年度から行ってきた類似概念に関する先行研究のレビューおよび各種調査の結果,コミュニケーション力には,他者に適切に伝えるという力,他者から発信されたものを適切に受け取り理解するという力,自分と他者との関係やその場の状況を意識し,その場の目的に沿って自分や他者さらには状況をコントロールする力という3つの基本的な力が含まれていると考えられる。また,類似概念である社会的スキルが全般的な対人的相互作用場面を想定しているのに対し,コミュニケーション力はコミュニケーション場面に限定したものであるため,社会的スキルの一側面と考えられる。これまで「コミュニケーション力」という概念についてこうした定義が提供されることはなかったため,学会等で発表を行ったが,他の研究者達を含めたさらなる議論の発展が期待される。2.「コミュニケーション力」を測定する尺度の作成各働きかけの効果を検討するために,コミュニケーション力を測定する尺度の作成を行った。社会人と大学生を対象に働く上で求められる「コミュニケーション力」などについて調査を行った結果,「課題達成場面の記号化」「解読と察知」「活性化と配慮」「感情統制」という因子が抽出された(社会人と大学生のコミュニケーション力観の比較になどに関する結果は平成23年度の学会で発表予定)。現在,インターンシップ研修および講義形式による知識提供型働きかけの効果測定などを分析中であり,これらも平成23年度中に学会発表する予定である。本研究の目的は,大学生のコミュニケーション力を育成するための働きかけとして,コミュニケーション力に関する知識提供,インターンシップ研修という体験などが,それぞれどのような効果をもたらすかを比較検討することである。平成23年度の主な研究成果は以下の通りである。1.社会人と学生のコミュニケーション力観の比較平成22年度までに作成したコミュニケーション力観尺度を使用して,社会人と学生を対象に調査を行った。まず,働く上でのコミュニケーション力観に関する就業者と学生の比較からは,女子学生が男子学生や就業者よりも「課題達成場面の記号化」を重要視していること,学生の方が就業者よりも「活性化と配慮」を重要視していること,女性の方が男性よりも「感情統制」を重要視していることが明らかとなった。さらに,就業者の中でも職種と性別による検討を行ったところ,コミュニケーション力観の下位尺度ごとに異なる特徴が見られた。また,女性就業者と主婦では就業者の方が多様なコミュニケーション行動を重要であると考えていた。以上のように,コミュニケーション力というものは非常に多面的かつ複雑な様相をしているということが示唆された。2.インターンシップ研修と講義によるコミュニケーション力の変化インターンシップ研修に参加した学生,対人コミュニケーションに関する講義を受講した学生を対象に,コミュニケーション力観尺度を使用して事前事後の変化を調査した。

インターンシップ研修により,全体的に「感情統制」が重要だと考えるようになる傾向があること,達成動機が低い学生が「課題達成場面の記号化」を重視するようになること,達成動機も親和動機も低い学生が「解読と察知」を重視するようになることなどが示された。つまり,インターンシップ研修がコミュニケーション力に及ぼす効果は学生の個人特性によっても異なるということが明らかになった。
小児白血病の中枢神経浸潤に対する分子基盤解明と新規治療法開発

急性白血病の進展には骨髄内での白血病細胞の増殖と骨髄外への細胞浸潤が必要である。この中で、中枢神経への浸潤は患者予後に悪影響を及ぼすが、その分子機構は充分解明されていない。しかし、ケモカインに対する異常な遊走反応がその原因の一つであることは報告されている。本研究では、急性骨髄性白血病患者の予後不良因子として知られるFLT3/ITD変異が、血球細胞をケモカインCXCL12に対して過剰反応させ、細胞遊走を促進する分子機構を明らかにし、その機構に対する標的治療応用の可能性を解析した。この研究は急性白血病細胞が中枢神経へ浸潤する分子機構を明らかにすることが、長期目標である。今年度は急性骨髄性白血病の原因遺伝子変異であるFlt3/ITDが中枢神経細胞遊走を亢進させるメカニズムを解明した。Flt3/ITDは、白血病モデル細胞の試験管内でのケモカインCXCL12に対する遊走を有意に増加する。私たちは、その分子機構を解明した。その結果、細胞遊走の上昇はCXCL12に対する細胞表面受容体であるCXCR4の発現の上昇は伴わないこと、更に、CXCL12によってリン酸化を受けるERK分子や、CREB分子のリン酸化は、Flt3/ITD存在下であってもCXCL12によって増大しないことがわかった。それに対してFlt3/ITDを導入した細胞をCXCL12に対して細胞遊走させた場合にはFlt3/ITDを導入しない細胞と比較して、Flt3/ITDに特異的に発現量が変化する分子が見出された。また、Flt3/ITD存在下と非存在下で特異的にCXCL12によって変化する分子群を分類するとそれらは機能的に異なる分子群に分類された。これらの結果より、Flt3/ITD分子が細胞遊走を亢進させる際には、CXCL12/CXCR4シグナルの量的な増大ではなく、質的な変化であると推測される。また、Flt3/ITD存在下と非存在下でCXCL12に対して異なる変動を示す分子を比較したところ、細胞骨格や白血球の細胞遊走に関わるRock1分子が、異なる発現パターンを示していた。これは、Rock1がFlt3/ITDによって生ずるCXCL12に対する細胞遊走亢進の原因候補分子であることを示唆する。急性白血病が中枢神経系に浸潤する原因としてケモカインに対する反応の亢進が原因の一つと考える。ケモカインは白血病細胞や正常の血液細胞をケモカインに向かって遊走させる作用を持つ物質である。これまでに私たちは急性骨髄性白血病の原因遺伝子であるFlt3/ITDがケモカインCXCL12に対する細胞遊走能を亢進させることを報告した。今年度の研究では、以下を明らかにした。Flt3/ITDによって生ずるケモカインCXCL12への遊走過剰反応はCXCL12に対する受容体CXCR4が減少しているにもかかわらず引き起こされるが、これに一致してCXCL12刺激直後に起きるカルシウムの細胞内流入もFlt3/ITD存在下では少なくなることが分かった。更に、CXCL12に誘導される細胞内のMAPK、Crebなどのリン酸化は、Flt3/ITDによって亢進しないことが分かった。すなわち、CXCL12が細胞遊走を亢進する原因はCXCL12の量的な増大ではないことを示唆する。CXCL12の量的な増大が起きないにもかかわらず、CXCL12によって変化を受ける遺伝子発現はFlt3/ITDの存在下で大きく変動した。その中でFlt3/ITD陽性細胞では、Rho-associated kinase-1の発現が亢進していた。一方、この発現亢進を阻害することで、Flt3/ITD陽性細胞のCXCL12に対する細胞遊走は減弱した。したがって、Flt3/ITDによって生ずるCXCL12に対する細胞遊走亢進は、Rho-associated kinase-1の発現亢進が原因であることを見出した。また、Flt3/ITDはケモカインCCL2に対しても細胞遊走を亢進することも見出した。このようにFlt3/ITDによるケモカインへの細胞遊走亢進を反応は、急白血病細胞が中枢神経だけでなく、様々な臓器、組織に浸潤する際の分子機構の一つと考える。私たちは、これまでに急性骨髄性白血病患者の予後不良因子として知られるFLT3/ITD変異がケモカインCXCL12に対して過剰反応して、細胞遊走を促進することを報告した。ケモカインCXCL12に対する過剰な遊走が、中枢神経に対する浸潤を促進しているならば、CXCL12に対する過剰遊走を抑制することが治療の戦略として考えられる。今年度は、FLT3/ITD陽性細胞のCXCL12に対する過剰な遊走が抑制できるかどうかを検討した。CXCL12に対する細胞表面上の受容体であるCXCR4に対する中和抗体、または拮抗薬であるAMD3100存在下でFLT3/ITD陽性細胞をCXCL12に対して遊走させたところ、細胞遊走は有意に抑制された。

更にFLT3/ITD抑制剤であるAC220、またはCEP701を添加すると細胞遊走は更に抑制された。これらのデータはCXCL12とFLT3/ITDの抑制がFLT3/ITD陽性細胞のCXCL12に対する過剰遊走を抑制することに有用であることを示す。また、FLT3/ITD陽性細胞のAC220に対する薬剤耐性株を樹立し、その薬剤耐性機構に関しても解析を行った。もともと予定していた方法でのアプローチであるが、治療に関する基礎的データが得られた。生体内で同じ治療を用いた際に期待した効果が出るかどうかを検討する必要がある。急性骨髄性白血病(AML)の中枢神経浸潤は多く無いが、時に浸潤し予後不良である。白血病細胞の中枢神経浸潤の分子機構の一つは、ケモカインへの細胞遊走亢進である。私たちは、AMLの約30%に見られ予後不良と関連するFLT3/ITD遺伝子変異が、ケモカインCXCL12に対して細胞遊走を亢進することを報告した。すなわち、FLT3/ITD陽性細胞は中枢神経やその他臓器に存在するCXCL12への遊走亢進を介して浸潤が促進されることが推測される。このデータは、FLT3/ITDがCXCL12によって生ずるシグナル(CXCL12受容体CXCR4シグナル)の活性を亢進させることを示す。更に、FLT3/ITD陽性細胞がFLT3/ITD抑制剤に対して抵抗性となる分子機構も解析した。昨年度は反対にCXCL12受容体CXCR4シグナルがFLT3/ITD活性を変化させるかどうかに関して検討した。FLT3/ITD陽性細胞をCXCL12存在下で培養すると、その細胞増殖は有意に低下した。一方FLT3/ITD陰性細胞ではCXCL12による細胞増殖減少効果は明らかでなかった。また、FLT3/ITDによって異常な発現を生じたmRNAの内約300個はCXCL12の添加によって、その発現が逆転あるいは正常化した。また、FLT3/ITD陽性細胞がFLT3/ITD抑制剤に対する抵抗性分子機構としてp21CDKN1aが関わることも明らかとした。これらのデータは、CXCL12はFLT3/ITD活性を細胞増殖、遺伝子発現という二つの点に於いて抑制的に制御する活性を有することを示す。即ち、CXCL12/CXCR4シグナルとFLT3/ITDシグナルは、相互に活性を制御しあう。この相互作用が、中枢神経やその他の臓器への浸潤に関わると推測され、それらに介入することは予後不良である中枢神経への浸潤に対する新たな治療に結び付く可能性がある。急性白血病の進展には骨髄内での白血病細胞の増殖と骨髄外への細胞浸潤が必要である。この中で、中枢神経への浸潤は患者予後に悪影響を及ぼすが、その分子機構は充分解明されていない。しかし、ケモカインに対する異常な遊走反応がその原因の一つであることは報告されている。本研究では、急性骨髄性白血病患者の予後不良因子として知られるFLT3/ITD変異が、血球細胞をケモカインCXCL12に対して過剰反応させ、細胞遊走を促進する分子機構を明らかにし、その機構に対する標的治療応用の可能性を解析した。もともと予定していた分子群の同定は異なる方法で達成できた。しかし、中枢神経に浸潤する際に関わるのかどうかは不明であるので、更に検討が必要である。CXCL
RAD51/DMC1-DNA複合体の動的変化による組換え反応制御のメカニズム

DNA相同鎖検索反応に関わる2つのRecAホモログRAD51, DMC1の一本鎖DNA複合体形成の動的に制御を介した、相同組換えのパートナー選択に代表される組換え径路の選択や特異性の産出の仕組みの分子基盤を統合的に理解することを目指す。特にヒトRAD51-DNA複合体をRAD51メディエーターとアンチリコンビナーゼに制御する因子に焦点を当て、生化学的、構造生物学的に解析することに加え、ヒト細胞とマウス個体レベルの組換え反応の解析する。また、減数分裂期特有の、相同染色体間での組換えパートナー選択の仕組みの解明のために、出芽酵母の減数分裂型Dmc1の集合を助ける因子群の構造、生化学的解析も実施するヒト、マウス、出芽酵母をモデルとして、DNA鎖相同検索に関わる2つのRecAホモログRAD51、DMC1と一本鎖DNAとの複合体形成の動的制御に着目し、相同組換えの経路を選択する分子メカニズムとその制御システムを統合的に理解することを目指す。相同組換えの分子機構を明らかにする研究であり、学術的に重要である。これにより、細胞のガン化や配偶子の異数体形成などのヒトの疾患の原因が究明できると期待される。また、相同組換えを応用することにより疾患遺伝子と正常遺伝子の書換えといった遺伝子治療や、ゲノム編集技術の発展にも大きく貢献すると期待される。また、減数分裂期特有の、相同染色体間での組換えパートナー選択の仕組みの解明のために、出芽酵母の減数分裂型Dmc1の集合を助ける因子群の構造、生化学的解析も実施する
国際機関の人材育成システムと外国人国際公務員のキャリア形成に関する実証研究

本研究は、国際機関の人材育成システムを丁寧に解き明かし、外国人国際公務員管理職へのインタビュー調査により、既存のキャリア学説との関連を絡ませながら、国際公務員のキャリア形成の実態を解明することが目的である。本研究課題3年目となる2018年度は、主に次の3点に焦点をあて研究を進めた。一、2017年度に実施したインタビュー及びアンケート調査の集計、分析と結果の解釈を行う、二、国際機関の人事制度の最新の情報の入手(海外調査の実施)し、国際公務員の資質であるCompetencyの概念の精査とアップデイト、および、三、すでに実施した調査対象者のパーソナルなキャリア形成プロセスをケーススタディーとして英語で執筆、である。2018年度はおおむね、前半2つの目的は果たせたといえる。上述二の、海外調査に関しては、日本国内では入手が難しい最新の情報収集のため、昨年に引き続き国連UNESCOフランス・パリ本部に再度足を運び、現地職員への聞き取りや資料センターでの資料収集を行った。さらに、グローバルに活躍する外国人国際公務員のキャリアパスは、特に将来的に海外で活躍をしたいと志望する(日本に限らず)世界の若者たちにとって大変貴重なロールモデルとなるため、“Global Competency and Professional Development; Case Study in the U.N"というケーススタディとして英文でまとめる作業を開始したが、現在進行中であるため、2019年度中に完成を目指したい。特に、日本の喫緊の課題でもあるグローバル人材育成政策においては、ビジネス現場で使える本当の英語力が重要となる。本研究の成果でもあるケーススタディは、英語で執筆し、大学の授業を中心に広く学生たちへの指導の際の教材として活用することができると考える。2018年度は、すでに終了した現地調査の一部を成果として英語でケーススタディを執筆し、教材として大学や大学院の授業で広く活用できたという点では、ある一定の成果は認められるが、国際機関で入手した資料やインタビュー調査の整理、分析等を英語でまとめる作業に時間がかかっている。国際機関の人事制度は改革が進んでおり、より最新の情報を入手するにも予想以上の時間や労力が必要であり手間取っているのが現状である。本研究は、先行研究が非常に少ない領域で推進している。今年度も引き続き、最新の国際期間の人事制度の取り組み状況や評価に関する情報を入手し、整理、分析する作業を行う。また、今年度中に、研究の成果として、“Global Competency and Professional Development; Case Study in the U.N"というケーススタディとして英文で執筆を完成する予定である。その成果を、国内外の大学関係者らと意見交換をし、広く一貫社会においてグローバル人材の働き方やキャリア形成の手法を認知してもらい、キャリア形成のプロセスに行かせる基盤づくりに励みたいと考えている。本研究は、国際機関の人材育成システムを解明し、外国人国際公務員管理職へのインタビュー調査により、既存のキャリア学説との関連を絡ませながら、国際公務員のキャリア形成の実態を解明することが目的である。研究初年度であった2016年度は、主に本研究に有益となる国際機関における情報収集やネットワーキングを構築し、研究の基盤をつくることに注力した。まず、インド、フィリピン、フランスの3か国において、国際機関の外国人管理職へのアンケート及びインタビュー調査を実施した。国や地域を移動しながらのキャリア形成プロセスは複雑かつユニークで、仕事と人生の両者を切り離してはその個人のキャリアの実態は見えてこない。そのため、個人のパーソナルな事柄についても丁寧に聞き取る必要があり、当初の計画よりも調査に時間がかかった。第二に、本研究者は、2016年11月2017年3月まで、所属研究機関の留学制度を利用して、国連UNESCO(パリ本部)に研究員として滞在していたため、国連UNESCO本部での詳しい調査が実現した。そこでは、組織の人事戦略と人材育成制度の特徴を理解するために、情報収集及び人事局や専門家との意見交換やヒアリング調査を実施した。国連機関はこの10年ほどで様々な組織変革を経ているため、資料が膨大であり、正確に現状を把握するためにも、2017年度も継続して情報の収集及び関係者へのヒアリング調査を実施する予定である。国連機関を対象に調査を実施の場合、ネットワーキングが最重要課題であり、2016年度は国連職員や関係者との交流を深めることができ、今後の調査に不可欠となる研究基盤を築くことができた。本研究計画においては、特に調査対象である外国人国際公務員の協力が不可欠である。本研究者が以前に築き上げた国際機関での人脈を最大限に活用し、複数の調査協力者を確保していたが、調査協力者は、頻繁に国や地域を移動してキャリアを積む国際公務員のため、2016年度に調査を予定していた調査協力者の中に、急なスケジュールの変更を余儀なくされ、予定していた調査が行えず、調査に多少の遅れが生じた。しかし、このような状況は想定内の範囲である。現在新たなインタビュー協力者の確保を進めている。調査協力者の出身国は、地域に偏りなく可能な限り地域の広がりを維持したい。本研究課題2年目となる2017年度は、主に次の3点に焦点をあて研究を進めた。

一、2016年度に実施したインタビュー及びアンケート調査の集計、分析と結果の解釈を行う、二、国際機関の人事制度の最新の情報の入手(海外調査の実施)、および、三、すでに実施した調査対象者のパーソナルなキャリア形成プロセスをケーススタディーとして執筆、である。2017年度はおおむね、この3つの目的は果たせたといえる。上述二の、海外調査に関しては、日本国内では入手が難しい最新の情報収集のため、昨年に引き続き国連UNESCOフランス・パリ本部に再度足を運び、詳細のインタビューを実施した。さらに、資料室で最新の情報の入手もでき、大変有益な海外調査であった。また、三のケーススタディ執筆に関しては、グローバルに活躍する外国人国際公務員のキャリアパスは、特に将来的に海外で活躍をしたいと志望する若者たちにとって大変貴重なロールモデルとなるため、“Global Competency and Professional Development; Case Study in the U.N"というケーススタディとしてまとめる作業を行った。特に、日本の喫緊の課題でもあるグローバル人材育成政策においては、ビジネス現場で使える本当の英語力が重要となる。本研究の成果でもあるケーススタディは、英語で執筆し、大学の授業を中心に広く学生たちへの指導の際の教材として活用することができた。2017年度は、今までの研究の一部を成果としてケーススタディを英語で執筆し、教材として大学等の授業などで広く活用するなど、おおむね順調に進んでいるものの、国際機関で入手した資料やインタビューの整理、分析等には予定以上に時間がかかっているのが現状である。特に、国境を越え専門分野を広げながら複雑なキャリアパスをたどっている国際公務員一人一人の経験のライフとキャリアの経験を丁寧に紐解く作業には時間がかかり、また、同じ調査協力者に追加でのインタビューやアンケート調査を依頼する必要性があった。また、2017年度に調査を予定していた調査協力者の中に、急なスケジュールの変更を余儀なくされ、予定していた調査が行えず、次年度への持越しとなったため、調査に多少の遅れが生じた。しかし、このような状況は想定内の範囲である。本研究は、国際機関の人材育成システムを丁寧に解き明かし、外国人国際公務員管理職へのインタビュー調査により、既存のキャリア学説との関連を絡ませながら、国際公務員のキャリア形成の実態を解明することが目的である。本研究課題3年目となる2018年度は、主に次の3点に焦点をあて研究を進めた。一、2017年度に実施したインタビュー及びアンケート調査の集計、分析と結果の解釈を行う、二、国際機関の人事制度の最新の情報の入手(海外調査の実施)し、国際公務員の資質であるCompetencyの概念の精査とアップデイト、および、三、すでに実施した調査対象者のパーソナルなキャリア形成プロセスをケーススタディーとして英語で執筆、である。2018年度はおおむね、前半2つの目的は果たせたといえる。
ゼオライトの吸着能を利用した安全性の高い滅菌法の開発

ホルムアルデヒド(HCHO)は菌やウイルスに対して高い殺菌作用を示し,滅菌ガスとして従来用いられているエチレンオキサイドガスよりも簡便に扱えるため,代替ガスとして有望視されている。しかし,HCHOはその腐食性や残留毒性および発ガン性が問題とされており,HCHO源の安全な取り扱い方法の開発が強く求められている。ところでゼオライトは吸着能,イオン交換能および固体酸性を有しており,様々な分野で用いられている。これらのゼオライトの物理的化学的性質を応用して,ゼオライト細孔内にHCHOを安定に保持できれば,HCHOを安全に取り扱うことが可能となると期待される。そこで本研究ではY型ゼオライト上でのHCHOの吸着/脱離挙動および滅菌システムへの応用の可能性について検討した。HCHOの吸着状態についてTG/DTA, 13C CP/MAS NMRを用いて検討した結果,室温ではHCHOはY型ゼオライト細孔内に分子状に安定して存在していることが示された。それに対し,HCHO貯蔵剤として従来用いられている焼石膏にHCHOを吸着させたサンプルでは室温でもHCHOの脱離が進行する。これはY型ゼオライトではHCHOはアルカリ金属カチオンとの強い相互作用により安定な吸着状態を維持しているためと考えられる。さらにHCHO吸着後にY型ゼオライトを加熱した場合,50°C以上でHCHOは燃焼することなく脱離し,発生したHCHOは滅菌能を示すことが明らかとなった。また,HCHO濃度は加熱温度に強く依存することが見出された。以上の結果より,Y型ゼオライトではアルカリ金属カチオンとの相互作用によりHCHOが室温で安定に吸着しており,安全性の高いHCHO貯蔵剤としての可能性が示された。また,加熱条件によりHCHO濃度の制御が容易であり,滅菌に必要最低限の濃度に抑えることにより腐食や残留毒性の低減につながると期待される。