hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイパースペクトルカメラを用いた可視光分光解析による術中脳虚血評価法の開発

動物実験において,15例の虚血モデルラットの大脳半球からハイパースペクトルカメラ(HSC)を用いてデータを収集し,脳表分光データを解析した.血液(ヘモグロビン)の影響が強く,神経細胞代謝産物の分光解析には難渋した.九州大学脳神経外科手術症例のうち.脳血流変化を捉えられると推察した症例32例で術中にHSCでの脳表撮影を行ない,リアルタイムな解析および画像提示を試みた.Hb関連の解析結果に関してはリアルタイムに提示できた.Wistar種ラットを用い全身麻酔下に開頭しハイパースペクトルカメラ(HSC)での脳表撮影を実施.その後.suture modelを用いた中大脳動脈閉塞操作を行った後にHSCでの脳表撮影を実施.脳表の血行動態の分光学的評価を行った.中大脳動脈閉塞操作の前後におけるHSCでの脳表撮影結果からは,中大脳動脈閉塞に伴う脳虚血範囲のヘモグロビン(Hb)量の経時的低下および酸素飽和度の経時的低下を同定することが可能であった.Sacrificeした後にラット脳を摘出しミトコンドリア代謝が行われた部分の評価をおこなった.摘出脳を切片とし2,3,4-TTC染色を行ない虚血範囲部分の視覚的同定を行った.虚血範囲はあきらかに染色されず,同部位のミトコンドリア代謝が低下していることが確認された.神経細胞代謝に関わる物質として.ミトコンドリア代謝産物であるcytchrome Ccytochromeoxydase, flavin adeninedinucleotide(FAD)を対象とした分光解析アルゴリズムを開発・改良しているが,予想した解析結果を安定して得ることが出来なかった.Hbに関するデータ解析結果は想定と矛盾しない結果であったため,データ収集手法そのものの問題というよりも神経細胞代謝関連物質に関する収集データ解析プログラムの改良が必要であることが推測され,現在プログラムの見直しを進めている.また,摘出標本を用いたミトコンドリア代謝物質の組織学的裏付けも十分には取れていない状況であり,更なる実験を継続する予定である.wistar種ratを用いた中大脳動脈閉塞モデルにおいて露出脳をハイパースペクトルカメラ(HSC)を用いて撮影し,得られた分光データを解析することで血行動態変化および神経細胞代謝産物の分布・変化を視覚的に捉えることを目的とした.もともと収集できているデータは350-800nmの波長帯域であったが,ノイズなどの影響を考慮しなくても良い400-750nm巾を中心として解析を行うこととした.しかしながら,酸化ヘモグロビン(Hb),還元ヘモグロビン(Hb)の影響が強く,神経細胞代謝産物を含むその他の成分を同定することは非常に困難であった.神経細胞代謝産物としてピックアップしていた,ミトコンドリア代謝産物であるcytchrome C, cytochromeoxidase, flavin adeninedinucleotide(FAD)などの非常に小さなpeakを確認できたが,それらを用いたmapping解析では,これらの代謝産物の分布・変化の差を可視化することは困難であった.これまでは,既に得られた収集データから,前述の代謝産物の特徴的スペクトルを抽出しプログラムに組み込むことを検討していたが,Hbの影響があまりにも強すぎ,収集データから精密なプログラムを再構成することはほぼ不可能に近いと判断した.今後は,過去の文献なども元に前述の代謝産物の特徴的なスペクトルをプログラム化し,そのプログラムを収集データ解析に利用し,実際の虚血範囲と神経細胞代謝産物の分布予想との妥当性を確認することとしている.今回,プログラムの改変を中心に実験・検討を重ねた.動物モデルを不要に作成しないように留意し,大部分はこれまでに得られているハイパースペクトルデータをもとに,Hb以外の物質の同定を試みた.しかしながら,Hbの影響が強く,その他の物質・代謝産物のスペクトル抽出自体が困難であった.現在は,可視化を期待する代謝産物の特徴的スペクトルデータを過去の文献などの報告をもとに予想し,計算・予想上のアルゴリズムを作成しているところである.臨床におけるハイパースペクトルカメラ撮影は順調に行っており,様々な病態における脳表撮影に成功しており,Hbを中心としたmapping解析を継続している.Wistar種ratを用いた中大脳動脈閉塞モデルにおいて露出脳をハイパースペクトルカメラ(HSC)を用いて撮影し,得られた分光データを解析することで血行動態変化及び神経細胞代謝産物の分布・変化を視覚的に捉えることを目的とした.もともと収集し蓄積できていたHSCデータのうちノイズなどの影響を考慮せずとも解析可能な400ー750nm帯域を中心とした解析に使用することとした.収集データにおける酸化ヘモグロビン(Oxy-Hb),還元ヘモグロビン(Deoxy-Hb)の影響は強く,神経細胞代謝産物成分の同定に難渋した.解析結果において,ミトコンドリア代謝産物であるCytochrome C,cytochromeoxidase,flavin adeninedinucleotide(FAD),と考えられる波長peakは辛うじて確認可能であり,それらデータを元に代謝産物mapping画像作成を試みたが,解析元データの値が非常に小さく,分布や変化の差を視覚的に捉えることは困難であった.収集データを元にしたプログラム改変では十分な成果が得られなかったため,過去に報告されている代謝産物スペクトルをもとに解析プログラムを作成し直し,解析・mappingを行うことで代謝産物のmapping画像を作成することは可能であった.しかしながら,特徴量とした代謝産物の特異的波長帯域のpeakが低く,有意差をもって描出することはできなかった.本プログラムを用いた臨床HSCデータ解析・mappingで可視化は可能であったが,mapping結果の妥当性については十分な検討が行えていない状態である.

HSCを用いた脳表撮影データを用いることで神経代謝産物の分布や時間的変化の差の可視化は可能であったが,有意差を持って描出するには至らず,描出されたmapping画像の妥当性については引き続き検討が必要と考察している.動物実験において,15例の虚血モデルラットの大脳半球からハイパースペクトルカメラ(HSC)を用いてデータを収集し,脳表分光データを解析した.血液(ヘモグロビン)の影響が強く,神経細胞代謝産物の分光解析には難渋した.九州大学脳神経外科手術症例のうち.脳血流変化を捉えられると推察した症例32例で術中にHSCでの脳表撮影を行ない,リアルタイムな解析および画像提示を試みた.Hb関連の解析結果に関してはリアルタイムに提示できた.動物事件モデルに関しては,MCA閉塞モデルの確立は行えるようになってきているが,収集したハイパースペクトルデータの解析プログラム不具合から解析結果の安定性にかけている状態である.分光解析アルゴリズムに関しても,安定した解析を行うためのバグを抽出中でありアルゴリズム改良が緩徐にしか進んでいない.引き続き動物実験に加え臨床におけるハイパースペクトルデータの収集を行う.現在作成している神経代謝産物解析アルゴリズム性の確認を行うべく,過去の収集データを用いた解析に加え,動物実験および臨床データ収集を継続し,作成したプログラムの正当性を確認する予定である,脳神経外科学,神経生理学引き続き動物実験に加え臨床でのハイパスペクトルカメラでのデータ収集を継続して行う.ハイパースペクトルカメラでの収集データ解析の安定性を増すべく,ソフトの改良を重ねて行う必要がある.また,安定した組織学的な裏付けを得るべく標本量を増やすべく動物実験を継続していく.もともとHSCの新規購入を控えたために高額の繰越が生じていたが,今年度もHSC購入のための合算請求可能なその他科研費が獲得できず,新規購入を見送ったこと.また,不要な動物実験は控えたため.新規ハイパースペクトルカメラ購入を予算計上していたが,当該研究に必要な規格のカメラ購入には予算不足であり,新規購入を控えたため.分光収集データのアルゴリズム改変に当たり,プログラムの新規開発のために,予算再分配の上で解析精度を向上させる予定である,また,実験に値するプログラム改変が感染した時点で,より積極的に動物実験を再開すべく予算を配分する予定である.分光収集データ解析のプログラム開発および標本の病理学的裏付けなどに予算を再分配の上で解析機器を改善させ,現行のカメラで十分なデータ解析を行えるよう拡充する予定である.
日本酒の海外市場での浸透メカニズム

2018年度は、その翌年度まで実施してきた調査の結果に基づいた成果を国際学会(AJBS:The Association of Japanese Business Studies)で発表をおこなった。その質疑応答で、中国市場の台頭と清酒産業のグローバル展開における中国の重要性が指摘された。そのため、2018年度の後半には、中国の日本酒市場調査を実施し、日本から輸出されている日本酒と中国で生産されているに日本酒の状況についての実態把握をおこなった。さらに、Sakeの最大の海外マーケットである米国調査をおこなった。具体的には、日本酒輸出をおこなう商社の最大手である共同貿易が開催するFood Expoに参加し、参加酒蔵がどのように日本酒を米国市場で販売しているか、さらには共同貿易関係者に現在の日本酒流通に関するヒアリングをおこなった。さらには、2018年4月1日には、新潟大学「日本酒学センター」を開設し、新潟県酒造組合、新潟県、新潟大学の3者における研究コンソーシアムを組織化し、酒蔵と密な関係を構築できる体制を構築するとともに、多くの新潟県内の酒蔵へ日本酒の輸出取り組みについてのヒアリングをおこなった。また、2018年度も新潟県酒造組合開催の香港事業へ参加し、香港での新潟清酒の販売促進活動について流通・販売の観点から調査をおこなった。さらには、新潟県の飲食店が多く進出しているシンガポールの日本酒市場調査もおこない、現地のインポーター、ディストリビューターへの基礎的なヒアリングも実施した。2018年度は、新潟県内の酒蔵、さらには輸出を積極的におこなっている県外の酒蔵に対して輸出状況についてのヒアリング調査を実施してきた。さらには、日本酒の主要な海外市場であるアメリカ、中国、香港、シンガポールでの現地調査を実施することができた。とりわけ、近年成長著しい中国市場の調査を予定通り研究期間の1年目に実施することができ、さらには日本酒の輸出商社の最大手である共同貿易がLAで開催するFood Expoに参加し、関係者へのヒアリングを数多く実施でき多くのデータを得ることが出来た点で本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。今後の推進方策としては、1年目に収集したデータの分析をおこない、日本酒の海外市場への輸出のパターンを明らかにし、どのように日本酒が海外まで流出しているのか、その流れを明らかにする。そのため、以下の3つの関係者への調査を継続するとともに、それぞれの関係性を明らかにする。1国内の輸出酒蔵と海外生産拠点(海外市場での販売を見据えてどのように生産をおこなっているか)2輸出商社、海外インポーター、ディストリビューター(海外市場へどのように流通をおこなっているか)3海外のレストラン・小売店(取り扱う複数の銘柄をそれぞれどのように販売しているか)それぞれの段階で1生産情報、2分類情報、3適合情報といった情報が生成され消費者に向かって流れていくが、その流れがどのように作られてくるのかについても明らかにしていく。また国内外での学会で研究成果を随時発表しながら、研究への助言・示唆を得ることで研究を深めていく。2018年4月に新潟大学日本酒学センターが発足し、本研究の研究代表者はその中心的なメンバーであるため、そのネットワークを活用して調査データのさらなる蓄積を継続していく。

1国内の輸出酒蔵と海外生産拠点(海外市場での販売を見据えてどのように生産をおこなっているか)2輸出商社、海外インポーター、ディストリビューター(海外市場へどのように流通をおこなっているか)3海外のレストラン・小売店(取り扱う複数の銘柄をそれぞれどのように販売しているか)それぞれの段階で1生産情報、2分類情報、3適合情報といった情報が生成され消費者に向かって流れていくが、その流れがどのように作られてくるのかについても明らかにしていく。また国内外での学会で研究成果を随時発表しながら、研究への助言・示唆を得ることで研究を深めていく。2018年4月に新潟大学日本酒学センターが発足し、本研究の研究代表者はその中心的なメンバーであるため、そのネットワークを活用して調査データのさらなる蓄積を継続していく。2018年度は、研究分担者が所属大学の研究費等を潤沢に受給したため、分担者分の本助成金の次年度繰り越しが生じた。次年度に繰り越す額は、全学、中国市場の再調査と日本酒の海外主要市場における現地インポーター、ディストリビューター調査をおこなための費用に充てる。
植物のアロ認証に伴う雄側ミトコンドリアの排除とゲノム分解システムの普遍性

有性生殖では、雌雄のゲノムが融合して遺伝的多様性を生じること(すなわちアロ認証)が種の維持にとって有利に働くが、これは核ゲノムにおける有利性であり、細胞内共生に由来するミトコンドリアゲノムおよびプラスチドゲノム(植物のみ)では多様性が逆に不利になるため、片親のみから遺伝する。片親遺伝の多くは母性遺伝であり、雄性配偶子におけるオルガネラの挙動が鍵となる。本研究ではモデル植物シロイヌナズナを用いて、申請者らが最近明らかにした植物の雄側配偶子におけるオルガネラゲノム分解システムに関する研究を行った。これまでの研究で花粉特異的に発現するDPD1エキソヌクレアーゼを同定し、DPD1が被子植物で進化した雄側DNA分解の主動因子であることを明らかにした。今年度は、DPD1の花粉特異的発現が転写後制御による可能性について検討し、制御因子として機能未知のマイクロRNAであるmiR420が関与する可能性を示すデータを得た。さらに、分子遺伝学的な解析により、オルガネラDNA分解に関わる別の因子としてDPD2を同定した。DPD2は核酸合成の律速段階であるリボヌクレオチドを還元する酵素のサブユニットをコードしており、より詳細な解析により、ヌクレオチドレベルがDPD1の活性に影響を与えることを示唆するデータを得た。以上の結果は、DPD1の重要性を強く示唆する一方で、母性遺伝への直接的関与を指示する結果ではない。そこで本年度は、DPD1の発現により母性遺伝をコントロールできるかどうかをプラスチド両性遺伝型の植物であるタルウマゴヤシを用いて調べる実験系を構築して解析を進めた。今年度は、花粉でオルガネラゲノムを特異的に分解することが明らかとなったDPD1タンパク質について、以下の解析を行った。(1)DPD1の機能解析DPD1をHisタグとの融合タンパク質(DPD1-His)として精製し、in vitroで実際にエキソヌクレアーゼ活性があることを明らかにした。DPD1の花粉における詳細な発現を調べるために、DPD1プロモーター活性を緑色蛍光タンパク質GFPをレポーターとして花粉で調べた。その結果、DPD1は花粉の栄養細胞だけでなく、精細胞でも発現している可能性が示唆された。さらに、DPD1の花粉特異的な発現は、プロモーター活性だけでなく転写後制御を受けていると考えられ、DPD1遺伝子をターゲットとするnicroRNAを検索した結果、miR420が候補として浮かび上がった。今年度は、miR420がDPD1転写物蓄積を抑制することついて、タバコの共発現系により明らかにした。(2)DPD1の母性遺伝への関与検証アロ認証において最も興味深い疑問は、DPD1による花粉ミトコンドリアDNAの分解が、ミトコンドリアゲノムの母性遺伝に関与するかどうかを調べることである。今年度は母性遺伝の変化を調べるために、C24細胞質を持つdpd1変異体を作出し、これを花粉親として野生型Columbiaに交配したF1を作成し、ミトコンドリアゲノムの多型がC24型であるか、Columbia型であるかを調べた。約300個体のF1を調べた結果、父親由来のミトコンドリアゲノムを検出することはできず、dpd1がミトコンドリアゲノムの母性遺伝に直接関与するデータは得られなかった。以上の結果より、オルガネラDNA分解は直接母性遺伝に影響するのではなく、付加的に作用する可能性、あるいは、DNAのサルベージなど別の理由でDNA分解が進む可能性が示唆された。
何をはかる?どうはかる?-分析化学的方法論の新たな可能性を目指して-

環境問題,生物工学,新技術創成など,歴史的に見て,今日ほど工学・自然科学が社会的に重要となり,それらに対する早急な対応が求められている時代はない.分析化学はこのような要求に対して大きく貢献することが期待されている.新原理に基づく分析装置やコンピュータ支援の分析装置により,従来の方法に比べて,はるかに微量・迅速・膨大な物質の定性・定量を可能にして自然現象の理解や生産現場での問題解決に役立ってきた.このような分析技術は半導体産業・新薬開発から環境分析や犯罪捜査に至るまで様々の分野で裏方として役立っている.しかし,分析化学を包括的に理解しようとする時,先端的な分析装置の開発とともに,分析方法の適用限界や問題点を見直し,研究対象を深く理解したうえでの方法論の改善も必要とされている.これらに関して以下のような検討を行なった.例えば,環境問題の一つである酸性雨は社会的観点から関心を呼んでいるが,実際に測定現場で用いられているpHメーターは,超低電導率の雨水試料のように,その適用限界を無視して用いられていることが多々あることがわかった.またX線を用いた新原理の分析方法を数多く提案し,それぞれの分析方法や,産業上・自然科学上の要求などが相互に刺激し合ってさらに新しい原理の分析方法が誕生する可能性を開いた.本研究では,学際的に発展してきた分析化学の方法論をより発展させる(何をはかる?)と同時に新原理の化学分析方法を開発する(どうはかる?)ために,様々な境界領域を専門とする研究者から多角的な要求や提案を聞く場を設定し,分析化学の方法論の限界克服・問題点の解明・新原理の発見を目指して,新たな可能性を追求した.研究成果は,この夏,丸善から大学生用副読本として出版予定となっている.環境問題,生物工学,新技術創成など,歴史的に見て,今日ほど工学・自然科学が社会的に重要となり,それらに対する早急な対応が求められている時代はない.分析化学はこのような要求に対して大きく貢献することが期待されている.新原理に基づく分析装置やコンピュータ支援の分析装置により,従来の方法に比べて,はるかに微量・迅速・膨大な物質の定性・定量を可能にして自然現象の理解や生産現場での問題解決に役立ってきた.このような分析技術は半導体産業・新薬開発から環境分析や犯罪捜査に至るまで様々の分野で裏方として役立っている.しかし,分析化学を包括的に理解しようとする時,先端的な分析装置の開発とともに,分析方法の適用限界や問題点を見直し,研究対象を深く理解したうえでの方法論の改善も必要とされている.これらに関して以下のような検討を行なった.例えば,環境問題の一つである酸性雨は社会的観点から関心を呼んでいるが,実際に測定現場で用いられているpHメーターは,超低電導率の雨水試料のように,その適用限界を無視して用いられていることが多々あることがわかった.またX線を用いた新原理の分析方法を数多く提案し,それぞれの分析方法や,産業上・自然科学上の要求などが相互に刺激し合ってさらに新しい原理の分析方法が誕生する可能性を開いた.本研究では,学際的に発展してきた分析化学の方法論をより発展させる(何をはかる?)と同時に新原理の化学分析方法を開発する(どうはかる?)ために,様々な境界領域を専門とする研究者から多角的な要求や提案を聞く場を設定し,分析化学の方法論の限界克服・問題点の解明・新原理の発見を目指して,新たな可能性を追求した.研究成果は,この夏,丸善から大学生用副読本として出版予定となっている.
斜め後方ステップによるはく離・再付着流れの乱流組織構造の解明

本研究では,斜め後方ステップを過ぎる流れを,レイノルズ数8000の下で,実験的かつ数値的に調べる。測定法として,単一熱線プローブと,本研究で開発・発展させたフライングワイヤ(FHW)法,および熱線レイク法を用いている。FHW法を流れのスパン方向に適用するに当たって,乱流境界層のスパン方向乱流組織構造をFHW法と熱線レイク法で測定し比較したところ,壁面近傍の微細な組織構造を検出できることが確認できた。はく離流れについて,まず,シャープな角部からのはく離を取り扱い,平均および変動速度分布を測定し,角部はく離がない場合の乱流境界層と比較した。このはく離流れ中でFHW法によるスパン方向測定を実施し,乱流組織構造の流れ方向への変化を考察した。そして,後方ステップ背後のはく離・再付着流れについて,近寄り流れの境界層厚さに対するステップ高さの比を0.51.5の範囲で変化させ,単一熱線プローブとFHW法によって平均・変動速度場を調べた。また,FHW測定から,ステップ背後の壁面近傍における瞬時速度分布を考察し,統計量として流れの順流率を求めた。通常の定義に倣い,流れの再付着点を順流率50%の位置に定め,ステップ高さの影響を調べたところ,本研究の範囲では顕著な差はみられなかった。風洞装置の改造は計画通り完了した。測定部断面は400mm×200mm,測定部全長は2.5m,滑面測定平板は1.5m長×400mm幅,ゼロ圧力勾配下の運動量厚さレイノルズ数は15004000,層外主流乱れ強さは0.3%である。プローブ移動装置としては最高並進速度1.5m/sのリニアモータ駆動のものを用意し,これに単線型熱線プローブを取り付け,フライングワイヤ法による測定準備を行った。本年度は試行的に境界層内スパン方向への測定を行い,壁からの高さを変化させた場合(0.051.2δ)のスパン方向乱流組織構造に関する考察を行った。また測定プローブの開発については,おもにパルスドワイヤ法に関する開発を進め,現有の低速風洞を用いた特性試験に着手しているところである。角部はく離流および二次元後方ステップ再付着域の流れに関しては,現在,流れ方向圧力勾配の取り扱いを検討中である。すなわち,角部あるいは後方ステップ設置位置の前後における圧力の急激な変化は不可避であり,流れのはく離・再付着現象への影響量を把握しておく必要がある。斜め後方ステップの場合にはさらにスパン方向への圧力勾配も重畳し,問題はより複雑化するため,汎用CFDコードを併用し,測定部の調整作業を進めている。一方,はく離流れの直感的理解を実験的に進める方法として,スモークワイヤ法による可視化観察実験を適用することとし,はく離前の流れを対象とした予備的実験を完了した。今後は,現有の高速度ビデオカメラとArイオンレーザを用いたPIV測定法の適用を検討する。数値シミュレーションについて,単独PC機を用いた計算コードの開発は終了しており,一方,Linux+Scoreによる自作PC機8台のクラスタ化は完了し,現在,並列計算スキームの高速化を進めている。また,既存のDNSデータベースを用いたデータ解析法の開発にも着手しており,チャンネル乱流中に存在する組織構造の解析を進めている。さらに,データベース中でフライングワイヤ法の実験を模擬し,取得された時空間データから組織構造を抽出する方法の開発に着手している。本年度は風洞装置を一部改良し,流れの2次元性を改善した。また,プローブ移動装置にも改良を加え,最高並進速度を3.0m/sまで上昇させた。実験では,単線型熱線プローブを用いたフライングワイヤ(FHW)法によって境界層内スパン方向への測定を行い,16点の熱線レイクプローブによる測定結果(壁からの高さ0.21.1δの範囲)と比較した。熱線レイクプローブから求めた乱流組織構造の空間スケールは,壁から遠ざかるに従って僅かに大きくなり,時間スケールは壁から離れるとともに小さくなった。時間スケールの減少は平均速度すなわち構造の移流速度の増加に対応しており,FHW法によるスパン方向組織構造測定の適用限界を両者の比較から考察した。

続いて,2次元後方ステップ背後の流れについてFHW法によるスパン方向組織構造の測定を実施し,乱流境界層の壁近傍構造(y^+=15)との比較を行った。はく離直後に空間スケールは僅かに小さくなり,粘性長さスケールの400倍程度下流からは空間スケールが拡大し始めることが分かった。さらに,FHW法を本年度は流れ方向測定にも適用し,順流/逆流の混在する流れ場における測定法の確立に努めた。2次元後方ステップについて,ステップ高さをはく離前境界層厚さの0.54倍まで変化させて測定を行い,再付着距離を整理した。また,スモークワイヤ法による可視化観察実験を実施し,高速度ビデオカメラ撮影と市販PIVコードを用いた速度解析を進めているところである。今後,斜め後方ステップに上記両手法を適用する。数値シミュレーションについて,昨年度に引き続き,Linux+Scoreによる自作PCクラスタを用いたプログラム開発を進めている。計算領域への流入用乱流データ生成ルーチンの開発は完了し,乱流統計量の検証を行った。現在,流出境界の問題と,斜め後方ステップ計算時における側方境界の取り扱いについて,検討中である。乱流のスパン方向への組織構造に関して,フライングワイヤ(FHW)法と熱線レイク法による測定結果を詳細に比較した。FHW法の欠点は,フライング速度が有限であることから,測定値の時間軸と空間軸が独立ではなくなることであり,一方,熱線レイク法の欠点は,センサのサイズによって空間分解能が制約を受けることである。熱線レイク法の結果から,壁乱流の組織構造は流れ方向に細く伸びた形象を持つことが分かり,壁近傍においてもこの形象が維持されると仮定して,FHW法の測定結果からスパン方向組織構造を考察した。後方ステップ背後のはく離流れにおいて,FHW法による順流/逆流流れの測定を行い,再付着位置まわりにおける流れ方向速度成分の確率密度分布,および,再付着位置への(近寄り流れの境界層厚さ)対(ステップ高さ)の影響を調べた。さらに,再付着後の乱流構造を理解するためには,レイノルズ応力全6成分の測定が不可欠であり,回転軸を局所平均流方向と一致させたX型熱線プローブ回転法の開発を新たに行った。三次元壁せん断乱流の一つである三次元壁面噴流で検証実験を行い,乱れエネルギー収支の評価を進めている。また,三次元壁せん断流の特徴として,壁近傍層における平均流ベクトルが同一面内に存在する点を指摘し,まず,壁法則の検討に着手した。並列計算環境について,システムの安定性の問題から,これまで進めてきた(Linux+Score)システムを更新し,(MS-Windows XP+Intel Visual Fortran Compiler XE 12.0 Cluster)に変更した。計算スキームは昨年度までと同様であり,斜めステップ流れを解析するために斜交直線スタッガード格子による離散化を完了した。現在,数値計算を実行している。
微生物の生産する脳神経細胞保護を目的としたアポトーシス制御物質に関する研究

脳虚血疾患血、アルツハイマー病およびパーキンソン病等の中枢疾患における神経細胞死は、急性期を除き長期間ストレス下におかれた場合に進行するアポトーシスにより誘導されると考えられている。これらの疾患のうち、パーキンソン病治療薬のリード化合物のスクリーニングを行った結果、パーキンソン病の病態促進させる_L-DOPA毒性よりPC12細胞を保護する新規物質halxazoneを発見した。本物質は、低濃度で細胞保護活性を示し、脂質過酸化反応を阻害したことから抗酸化活性を有することが判明した。そこで、ビタミンE等他の抗酸化物質に関して_L-DOPA毒性抑制活性を検討したが全く効果が見られなかった。そのため、ESRを用いて抗酸化物質について_L-DOPA毒性抑制メカニズムを検討したところ、halxazoneのみが_L-DOPAで誘導されるラジカル産生を特異的に抑制することが判明し、カテコール酸化に特異的に作用することが示唆された。現在本物質についてさらに詳細なメカニズムについて検討する予定である。脳虚血疾患に関しては、新規グルタミン酸レセプターアンタゴニストkaitocephalinについて、大量サンプル供給を目指した全合成を行い、世界で初めて全絶対立体が一致した化合物の合成に成功した。さらに、本物質について作用解析を行ったところ、これまで定説と考えられていたメカニズムとは異なる経路により、神経細胞死が誘導されることを見出し、現在詳細な作用メカニズムについて検討中である。その他のターゲットとして、アルツハイマー病について小胞体ストレスに基づくスクリーニング系を構築し、微生物代謝産物についてスクリーニングを行った結果、新規分子シャペロン誘導阻害物質versipelostatinを見出した。本物質の、神経細胞に対する効果を検討した結果、アルツハイマー病のモデルと同様な神経細胞死を誘導することが判明し、本物質を用いることによりアルツハイマー病が小胞体ストレスによって発症することを強く示唆することが可能となった。脳虚血疾患血、アルツハイマー病およびパーキンソン病等の中枢疾患における神経細胞死は、Par-4と呼ばれる因子により制御されていることが近年明らかにされてきた。したがって、これら中枢疾患はPar-4の機能を抑制することにより治癒できることが期待される。そこで神経細胞死を抑制する物質を、微生物代謝産物より見出すため、Par-4制御物質のスクリーニング系を構築することにした。また、見出したアポトーシス制御物質に関して、中枢疾患モデルに対する有効性確認する評価系を確立することにした。Par-4遺伝子を導入したラット褐色細胞腫PC12細胞は、アルツハイマー病の原因で考えられている.アミロイドや様々なアポトーシス誘導因子に対して感受性が高まることが報告されているが、このような細胞は通常の培養条件下でもアポトーシスしやすく、安定なスクリーニングは確立できなかった。そこで、まずラットDNAライブラリーよりPCRを用いて両端にHindlllを挿入したPar-4遺伝子を取得し、テトラサイクリン制御下で作動するプラスミドに組み換えた。この遺伝子でPC12細胞を形質転換したが、導入細胞は増殖能が低かった。PC12細胞は形質転換を受けにくい細胞であるため、現在強く遺伝子導入することが可能なレトロウィルスを用いたテトラサイクリン制御Par-4発現細胞の確立を進めている。Par-4が関与する中枢疾患のうちパーキンソン病をターゲットに、別途評価系を確立し微生物代謝産物よりパーキンソン病治療薬のリード化合物のスクリーニングを行った。その結果、広島県の土壌より単離した一放線菌よりパーキンソン病の病態促進させるL-DOPA毒性よりPC12細胞を保護する新規物質halxazoneを発見した。

そこで、ビタミンE等他の抗酸化物質に関してL-DOPA毒性抑制活性を検討したが全く効果が見られなかった。そのため、ESRを用いて抗酸化物質についてL-DOPA毒性抑制メカニズムを検討したところ、halxazoneのみがL-DOPAで誘導されるラジカル産生を特異的に抑制することが判明し、カテコール酸化に特異的に作用することが示唆された。現在本物質についてさらに詳細なメカニズムおよびPar-4に対する効果を検討する予定である。脳虚血疾患血、アルツハイマー病およびパーキンソン病等の中枢疾患における神経細胞死は、急性期を除き長期間ストレス下におかれた場合に進行するアポトーシスにより誘導されると考えられている。これらの疾患のうち、パーキンソン病治療薬のリード化合物のスクリーニングを行った結果、パーキンソン病の病態促進させるL-DOPA毒性よりPC12細胞を保護する新規物質halxazoneを発見した。本物質は、低濃度で細胞保護活性を示し、脂質過酸化反応を阻害したことから抗酸化活性を有することが判明した。現在本物質についてさらに詳細なメカニズムについて検討する予定である。脳虚血疾患に関しては、新規グルタミン酸レセプターアンタゴニストkaitocephalinについて、大量サンプル供給を目指した全合成を行い、世界で初めて全絶対立体が一致した化合物の合成に成功した。さらに、本物質について作用解析を行ったところ、これまで定説と考えられていたメカニズムとは異なる経路により、神経細胞死が誘導されることを見出し、現在詳細な作用メカニズムについて検討中である。その他のターゲットとして、アルツハイマー病について小胞体ストレスに基づくスクリーニング系を構築し、微生物代謝産物についてスクリーニングを行った結果、新規分子シャペロン誘導阻害物質versipelostatinを見出した。本物質の、神経細胞に対する効果を検討した結果、アルツハイマー病のモデルと同様な神経細胞死を誘導することが判明し、本物質を用いることによりアノレツハイマー病が小胞体ストレスによって発症することを強く示唆することが可能となった。
リンパ球に発現する新しいセリン・スレオニンキナーゼの遺伝子とシグナル伝達系の解析

最近我々がリンパ球から単離した新規遺伝子LOKは酵母のMAPキナーゼカスケードにおいて重要な働きをしているSTE20と相同性をもつ新しいセリン・スレオニンキナーゼをコードしている。その発現がリンパ球系に強く認められることから、LOKは主に免疫系で機能していることが示唆された。そこでLOKの生体内での役割を明らかにするために、LOKノックアウトマウスの作製・解析をおこなった。まず、129マウス由来のゲノムライブラリーから第1エクソンを含むLOK遺伝子断片をクローングした。これをもとにNeoおよびTK遺伝子を挿入したターゲティングベクターを作製し、ES細胞に導入して相同組換えをおこしたESクローンを選別した。選別したESクローンを用いてキメラマウスを作製し、さらに交配を重ねることによりLOK遺伝子欠損のホモマウスを樹立した。できたLOKノックアウトマウスは外見上著変を認めず、リンパ球の分化に関しても正常マウスとの差異は認められなかった。ところが、リンパ球をマイトジェンで刺激したところ、形成されるリンパ球の凝集塊が正常マウスのリンパ球に比べ有意に大きいことが判明した。接着分子の解析からLFA-1を介する細胞接着が亢進しているが明らかとなり、LOKが細胞骨格・接着分子の機能制御に深く関わっていることが示唆された。一方、酵母を用いたtwo hybrid法により、LOKと会合しうる分子をコードするいくつかの遺伝子断片が単離された。現在、細胞内でのLOKとの会合の有無を解析中である。ヒトのLOK遺伝子を単離したところ、キナーゼドメインとcoi1ed-coil領域でマウス遺伝子と極めて高い相同性(93-98%)が認められた。ヒトLOK遺伝子は染色体5q35.1に、マウスLOK遺伝子は染色体11A4にマッピングされた。免疫系の主役であるリンパ球が造血幹細胞から派生分化してくる段階で発現・機能しているキナーゼ分子を検索するために、プレB細胞株からRT-PCR法によりキナーゼ遺伝子群を増幅したところ、そのうちのひとつが新規のセリン・スレオニンキナーゼをコードする遺伝子であることが判明した。その発現がリンパ球に選択的であることから、この新規キナーゼをlymphocyte-oriented kinase(LOK)と命名した。そのキナーゼドメインが酵母のフェロモンレセプターを介するシグナル伝達経路であるMAPキナーゼカスケードの活性化を制御しているMAPKKKK(STE20)のキナーゼドメインと相同性を示すことから、LOKがリンパ球におけるMAPキナーゼカスケードに関与している可能性が考えられた。しかし、Cos細胞を用いた共発現系においては、哺乳動物で現在までに知られている3つのMAPキナーゼアイソフォーム(ERK、JNK/SAPK、p38)のいずれもLOKによっては活性化されなかった。したがって、LOKによるMAPキナーゼの活性化にはリンパ球に特異的に発現している他の分子の存在が必要である可能性、あるいはLOKが既知のMAPキナーゼカスケードとは異なる経路に関与している可能性が考えられた。LOKのキナーゼドメインのすぐ下流には、アポトーシス際に活性化されるプロテアーゼcaspase-3(CPP32)で切断されうるアミノ酸配列が存在するが、確かにin vitroにおいてLOKがcaspase-3によってその部位で限定分解されることが確認された。さらに、抗Fas抗体刺激によってリンパ球のアポトーシスを誘導した場合にも、実際に、細胞内でLOKが限定分解されることが判明した。アポトーシスとの関連も含め、LOKの生体内での機能を明らかにするために、現在、遺伝子ターゲティングの技術によってLOKノックアウトマウスの作製・解析を進めている。
ヒト大腸におけるClasaIIMHC分子結合抗原ペプチドからみた粘膜免疫

平成15年平成16年ヒト腸管から精製されたHLA-DP分子から、その抗原決定基提示間隙に捕らわれている抗原ペプチドを、酸処理によって溶出し、分子量10,000の分子舗により低分子分画を分離し、凍結乾燥した。平成17年平成15年平成16年ヒト腸管から精製されたHLA-DP分子から、その抗原決定基提示間隙に捕らわれている抗原ペプチドを、酸処理によって溶出し、分子量10,000の分子舗により低分子分画を分離し、凍結乾燥した。平成17年大腸癌、クローン病、および潰瘍性大腸炎患者から外科的に切除された下部消化管を用いて、CHAPSを含有する組織溶解液を用い、腸管ホモジェネートを作成した。正常対象としては、大腸癌患者の非癌部健常粘膜を用いた。得られたホモジェネートから超遠心分離を行い、まず細胞分画を分離した。ついで孔経22ミクロンのミリポアーフィルターにて可溶性分画を分離した。抗ヒトHLA-DP抗体を固層化した免疫吸着カラムに、上記可溶性分画を流入し、抗HLA-DP抗体と可溶性分画中のHLA-DP分子の結合を行った。免疫吸着カラムを十分に洗浄した後、pH10.5のアルカリ性分離バッファーにて抗HLA-DP抗体と結合していたHLA-DP分子を分離溶出した。上記にて得られたHLA-DP分子には、その抗原把握部位に抗原提示細胞から提示された抗原ペプチドが結合していると想定される。得られたHLA-DP分画をDS-PAGEにて分離解析したところ、その分子量から得られた分画はHLA-DP分子であることが判明した。このHLA-DP分子には抗原提示部分となるペプチドがその抗原提示間隙にとらえられているので、塩酸の添加により溶液のpHを酸処理を行うことによりHLA-DP分子の抗原把持間隙から抗原ペプチドの分離を行い、分子量1万の限外濾過膜によりHLA-DP分子と低分子である抗原ペプチドの分離を行った。免疫吸着カラムに使用する抗HLA-DP抗体に関していくつかの検討を行い、高力価で効率的にHLA-DP分子を結合できる抗体が決定できた。外科的に切除され、インフォームドコンセントの得られている特発性炎症性腸疾患(クローン病および潰瘍性大腸炎)ならびに、大腸悪性腫瘍で切除された腸管の健常部分を試料阻止、、得られた腸管をホモジェネートし、超遠心分離下後上清を-80°Cで検討時まで保存した。免疫吸着カラム作成前年度の計画で、ヒト腸管から精製されたHLA-DP分子から、その抗原決定基提示間隙に捕らわれている抗原ペプチドを、酸処理によって溶出する。試料溶液に2N HCIを加えpH 2.0とし、4°Cにて24時間保存することによりHLA-DP分子の抗原提示間隙に結合しているペプチドがその間隙から解離してくる。次いで、分子量10,000の分子篩により低分子分画を分離し、凍結乾燥した。外科的に切除され、インフォームドコンセントの得られている特発性炎症性腸疾患(クローン病および潰瘍性大腸炎)ならびに、大腸悪性腫瘍で切除された腸管の健常部分を試料阻止、得られた腸管をホモジェネートし、試料とした。昨年度に作成した免疫吸着カラムを用いて、上記試料からHLA-DP分子を分離し、その抗原決定基提示間隙に捕らわれている抗原ペプチドを、酸処理によって溶出する。試料溶液に2N HClを加えpH2.0とし、4°Cにて24時間保存することによりHLA-DP分子の抗原提示間隙に結合しているペプチドがその間隙から解離してくる。
移植肝の遺伝的背景に着目した拒絶反応回避に関する新規分子機構の探索

タクロリムスは臓器移植後の拒絶反応抑制を目的に使用されるが、薬物動態の個体差が大きいため、血中濃度モニタリングに基づく投与設計が必須とされている。タクロリムス体内動態の個体差に関する研究は盛んに行われてきており、タクロリムス体内動態の個体差は薬物代謝酵素CYP3A5の機能欠損を引き起こすCYP3A5*3多型(遺伝子多型)の影響を強く受ける事などが明らかにされている。しかし、血中濃度が目標域にあるにもかかわらず拒絶反応を示す症例が散見され、タクロリムスに対する感受性にも個人差があることが指摘されている。我々は、現在までにヒトNK様細胞株KHYG-1細胞とヒト慢性骨髄性白血病細胞株K562細胞を用いてkilling assay系を構築し、IFRによるKHYG-1の細胞傷害活性が低下していることを明らかにした。一方でIFRの作用メカニズムについては、十分な結果が得られておらず当初の計画より遅れていると言わざるを得ない。Killing assay系を用いてIFR存在下でKHYG-1の細胞傷害活性が低下することを明らかにしたが、どのような受容体や細胞内シグナルが関与しているかについては不明である。そこで、今後はIFRによる細胞内シグナル伝達経路に焦点をあてて解析を行い、IFRの作用メカニズムについて明らかにする予定である。IFRによる細胞内シグナル伝達の解明が次年度に移行し、それに充てる試薬購入支出が予定より減少したことから、次年度使用額が生じた。当初の予定どおり、試薬の購入費、学会発表の参加費として使用する計画である。
高校教育機会提供の構造の総合的解明--地域と設置主体に着目して

本研究課題は、公立/私立といった高校の設置主に注目し、高校教育機会提供の構造とその提供の構造がいかにして成立し、存続しているのかを明らかにすることを目的とした。『学校基本調査』のデータから各都道府県における高校教育機会の提供構造を4つに類型化した上で、各類型における特徴的な自治体における高校教育政策を検討した結果、最も高校生人口が増加する時期の高校教育提供の仕方の違いが地域の提供構造のバリエーションを規定していることを示した。高校教育を受ける機会がどのように提供されているかを把握することは、社会的不平等や社会的格差の問題を考える上で非常に重要な課題となる。本研究は、高校教育段階に焦点をあて、公立、私立といった設置主体および地域性(都道府県レベルの差異)を軸にその提供の構造を解明し、規定要因を明らかにすることを最終的なゴールとしている。この課題に答えるため(1)定量的データベースの作成とその分析、(2)定性的資料の分析の2つの側面からアプローチしていく。本年度は、(1)『全国学校総覧』に基づいた年度ごとに学校単位でのデータベースの作成、(2)府県レベルでの高校政策に関する資料の収集、の2つの作業を行うことにより、次年度以降の研究に必要となる基礎的なデータの作成および収集をおこなった。より具体的には、(1)では、昭和30年版(データは1954年)、昭和34年版(データは1958年)、昭和36年版昭和47年版(データは1960年1971年)の各年の『全国学校総覧』をもとに、設置主体、学科、生徒数などのデータを学校ごとに入力した。(2)については、九州(福岡県、長崎県、宮崎県)、四国(徳島県、香川県)、中国(広島県、山口県)、近畿(兵庫県、大阪府、京都府)など西日本を中心に高校教育政策に関する府県レベルでの資料を収集した。特に、高校入試の選抜制度や学区制の変遷、新設高校に関する議論などに関する資料中心に、また、県議会の議事録や学校史などの資料の収集もおこなった。周知のように戦後日本社会において教育は急激に拡大した。教育機会の供給という観点からこれをみたとき、この爆発的な教育拡大を可能にしたものは何だったのだろうか。この問いに対し、本研究は、高校教育段階に焦点をあてて以下の観点からの解明を試みる。第1の軸となるのは公立、私立といった設置主体である。第2の軸となるのは地域性(都道府県レベルの差異)である。これら2つの軸を鍵として、教育の提供構造を解明し、その規定要因を明らかにすることが本研究の目的である。研究方法としては、以下の2つの方法をとっている。1、定量的データベースの作成とその分析、2、定性的資料の分析である。本年度は昨年度に引き続き1、については、『全国学校総覧』に基づいた年度ごとに学校単位でのデータベースの作成、2、については、府県レベルでの高校政策に関する資料を収集した。加えて、昨年度収集した府県レベルでの高校に関する資料をもとにしてケーススタディを行った。その際、教育拡大前の高校進学率と教育拡大期における私立高校の重要性に着目して、都道府県を4つに分類し、それぞれの類型で特徴的な県を事例としてとりあげた。具体的には、香川県(進学率・中、私立依存度・中)、徳島県(進学率・低、私立依存度・低)、宮崎県(進学率・低、私立依存度・高)、そして神奈川県(進学率・高、私学依存度・高)の4県である。これらの県において、拡大期において私立高校は、高校政策の中でどのように位置づけられていたのかを検討した。本研究の目的は、高校教育の機会に焦点をあて、教育機会提供の構造とその提供の構造がいかにして成立し、存続しているのかを明らかにすることである。提供構造を把握するため本研究課題が注目するのは、機会の提供主体、すなわち公立/私立の別である。そのため、「学校基本調査」等の官庁統計を用いた量的分析と地方自治体レベルの高校教育政策に関する資料の分析を行った。平成24年度には、3年間の研究の集大成として報告書をまとめた。この報告書にはこれまでに行ってきた量的データを用いた分析結果と、各地域の高校政策や高校に関する定性的なデータを用いた特徴的な自治体のケーススタディ、そして生徒減少期を迎えた現在、高校教育機会にどのような変化が生じつつあるのかについて論じた章を収録した。得られた知見は以下の通りである。1.量的データの分析結果から、各都道府県の提供構造を4つのクラスターに分けられることが明らかになった。2.この分類の結果を受けて、各類型の特徴的な自治体について政策面からの検討を行った。最も高校生人口が増える時期にどのように高校教育機会を提供してきたのかに自治体による違いが見られ、この温度差が各地域の高校教育の供給のあり方を規定することになったことが明らかになった。

3.生徒減少期における高校教育機会の提供構造の変化については、1.高校の私学率が各自治体の公立高校政策や人口密度といった要因によって規定される度合いが近年高まっていることが量的データの分析から示された。また、2.自治体によって生徒減少期に公私バランスをどうしていくかの対応には違いがあり、その違いによって公立高校の教育機会から経済的に厳しい層が締め出されるような状況が生じつつあったり、私立高校に残された限られたパイをめぐって生き残り競争が激しくなったりする状況が生じつつある可能性が示唆された。「定量的データ」の整備については、ほぼ計画書通りに入力、整備作業を行っている。「定性的資料」の収集について、昨年度は東日本を中心に収集を行う予定であったが、東日本大震災の影響を受け、図書館の開館が限定されていたため、必要な資料を収集することは叶わなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの成果をまとめた報告書を作成することが本研究課題最終年度である来年度の目標となる。1、定量的データベースの作成と分析については、データベースを完成させ、それを分析することで、地域類型を作成し、その特徴を描き出す。2、定性的資料の分析では、これまでに収集した資料のより丁寧な読み込みと分析を行う。加えて、地方図書館の開館状況にもよるが、可能であれば東日本の資料の収集を追加的に行い、各類型の政策的動向の記述を深化させたい。開館状況により、東日本の資料の収集状況が芳しくない場合は、同一の類型に属する他の都道府県の資料を収集することで代替したい。
霊長類における任意慣習と意思疎通ジェスチャーの文化的伝達

人間の文化の進化的起源を探る研究である。人間以外の動物にも文化的行動の存在することが指摘されている。今から60年前の、野生ニホンザルのイモ洗い行動に端を発した研究である。霊長類学という新興の学問の発祥につながる研究となった。その後、野生チンパンジーやオランウータンでも道具使用の文化が報告され、カニクイザルやオマキザルでも見つかり、ニューカレドニアクロウなど鳥類でも文化的行動が報告されている。クレア・ワトソンは、そうした研究の原点に戻って、ニホンザルの文化について、行動の伝播と継承の問題を実証的に調べようとしている。対象は、愛知県犬山市の霊長類研究所のリサーチリソースステーション(RRS)に暮らすニホンザルである。里山をフェンスで囲っただけの広大な敷地に、自然の構成に近い群れが飼育されている。その1群のニホンザルの中で、トークン(代理貨幣)の使用という文化的行動が、そのようにして群れのサルのあいだで広まってゆくかを検証する。そのために、毎日、RRSに通って、ニホンザルを至近距離から観察できるように、群れで暮らすニホンザルに慣れてきた。個体識別もできるようになった。さらにそこからサル1個体をおびき寄せて、トークンを使用する学習に入っている。トークンと呼ぶプラスチックの筒がある。それを実験者とのあいだで交換する課題である。サルが実験者にトークンを手渡すと、ご褒美として交換に食べ物がもらえる。現在、サル1個体が順調にトークンを交換するようになった。今後は、こうした行動をそばで見ていた他の個体のなかにどのように広まっていくかをみる。そうした過程で、トークンの色を変えて、色ごとに違う食べ物がもらえる、といったような条件を付加する。トークンという切り口から見えてくる行動の社会的伝播・世代を超えた伝播を実証的に探求しつつある。第一段階の研究(訓練の予定は妥当である)で、グループ1の第一位のメスザルに対し、伝播が行われるために必要な行動の訓練に成功した。しかし、グループ2において、そのメスザルを単体で訓練する難しさに直面している。彼女の訓練セッションへの参加は徐々に期待できなくなってきた。当初の予想よりも、全体的な訓練は遅れている。残念ながら、クレア・ワトソンの来年度の予定は数か月程度の遅れが予想される。グループ2の第一位のメスザルを単体で訓練する原点に返って、もう一度開始しなければならない。しかし、今までのところ、そのメスザルからは良い進捗が得られている。今では以前より、より確実で持続的に訓練へ参加しており、第二段階の研究に必要な行動の訓練に役に立つことが見込まれる。
定住外国人に対する母語教育と文化的アイデンティティ形成に関する社会心理学的研

大阪府八尾市のベトナム人集住地域において、継承語(母語)教室でのフィールド調査を行った。調査は、ベトナム人を親に持つ青年へのインタビュー調査、継承語教室参加児童の親への質問紙調査とインタビュー調査であった。調査の結果、在日ベトナム人青年の文化的アイデンティティ形成の過程が、「未検討の文化的アイデンティティ」、「文化的アイデンティティの模索」、「文化的アイデンティティの達成」を経ることが明らかとなった。本研究では、青年期までの在日ベトナム人23世を対象とし、ベトナム語の学習が文化的アイデンティティ形成に及ぼす影響に注目している。平成25年度は、フィールド調査の実施準備を完了した。調査フィールドはベトナム人集住地域である大阪府八尾市南本町地区で、当地区を中心に活動している特定非営利活動法人トッカビと協力して調査計画を策定した。当該法人はベトナム人子弟に対し母語教室を10年間実施している。当該法人は過去10年の総括をする計画しており、それと連携して、継承語(母語)教室参加者にインタビュー調査を行うことで同意している。現在、月1回の母語教室への参与観察を実施しつつ、過去10年間の参加者112名の概要を1基本情報(性別、年齢、何世か、参加期間)、2継承語教室で使用している教科書のレベルによる言語能力の査定、3ベトナム語と日本語の使用状況、4継承語教室指導者による学習態度の具体的評価を中心にまとめており、これは論文としてまとめる予定である。これにより、インタビュー調査に適した個人を特定する作業を行っている。また、継承語教室が実施しているベトナム文化に関連する活動の実情について、主催者から聞き取りを実施している。概要に関する調査の結果、継承語教室開始時から10年間参加し、ベトナムに関する文化的活動に従事した青年女子2名がいることが明らかになり、彼女らとその両親に対して、インタビュー調査を実施する予定である。また、彼女らについて、継承語教室の指導者や学校の教師にインタビュー調査を実施する予定である。調査は、当該法人のメンバーと研究協力者2名の協力を得て、教室への参加の経緯と継承語教室によってベトナムに対する意識の変化と自らのベトナム文化に由来する要素とアイデンティティ形成をテーマとして6月以降に実施する予定である。当該年度においては、大阪府八尾市のベトナム人集住地域において実施されている「継承語教室(母語教室)」の参加者7名とその保護者4名に対する聞き取り調査を継続して実施した。保護者に対する調査対象者は、ベトナム人と結婚した日本人とベトナム人で、参加者に対する調査対象者は、1318歳の青年であった。調査は、継承語教室の教師を聞き手として半構造化法によるインタビューで行った。調査で使用した言語は、調査対象者の第一言語(日本語かベトナム語)で実施した。ベトナム語での調査の場合、調査においては、まず対象者に継承語教室での経験を想起させ、現時点でのアイデンティティについてのどのように捉えているかを可能な限り自由に語ってもらった。その結果、ベトナム由来の文化的アイデンティティの確立までの過程について検討するためのデータを得ることができた。日本における外国人定住者のアイデンティティについて検討を行う場合、受け入れ側である日本の社会的・文化的条件を考慮する必要がある。我が国において外国人定住者を対象とした社会心理学的研究は、数が極めて少ないうえに、欧米の理論をそのまま適用していることが多く、日本独特の条件を十分に考慮しない傾向がある。本研究課題の目的は、欧米の理論が日本に適用可能かを検討することにある。当該年度に得られたデータにより、今後はその点を検討していくが、まずは、文化的アイデンティティの確立が、親の出自文化の価値を受け入れ、それに疑問を持ち自分自身のアイデンティティを模索し、最終的に自らのアイデンティティを形成する過程を経るとしている3段階モデルについて検討することとする。当該年度においては、その前年度に得た聞き取りデータの分析を行った。聞き取り調査の対象者は、大阪府八尾市のベトナム人集住地域において実施されている「継承語教室(母語教室)」の参加者であるベトナム出身の両親を持ち日本で生まれた青年7名とその保護者4名であった。このうち、青年7名に焦点を当て、そのアイデンティティ確立の過程を分析対象とした。分析は、Phinneyの民族的アイデンティティ形成に関する3段階モデルを準拠して行った。これは、アメリカの移民の青年を対象とした理論で、民族的アイデンティティの形成過程が、自らの民族性について考えることがほとんどなく、主に両親のそれをそのまま受け入れている段階である“未検討の民族的アイデンティティ"の段階、自らの民族性について、何らかの契機から疑問を感じ模索する段階である“民族的アイデンティティの模索"の段階、および自分が属する民族集団に対して否定的なイメージを持たず、自らの民族性について受け入れている段階である“民族的アイデンティティの達成"の段階を経るとするものである。本研究課題では、外国において構築された社会心理学的理論が、日本社会に適用可能かを検討することを目的の一つとしている。分析においては、この点を重視した。分析の結果、Phinney(1990)の3段階モデルが、文化的背景を異にする、在日ベトナム人のアイデンティティ形成にも適用可能であることが示された。また、調査対象者は、継承語教室でベトナム文化に由来する要素を獲得し、それを周囲の日本人などに受け入れられたことによって、自分の中にあるベトナム文化に関連する部分を肯定的に捉えてアイデンティティを形成しつつあることが明らかになった。当初の予定よりもデータ収集が遅れたため、分析も遅れている。しかし、本研究課題の目的の一つである外国において構築された社会心理学的理論を日本社会に適用可能かという点については、一部ではあるが、分析を行い結論を得た。