hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腹腔鏡併用Hybrid NOTESを利用した一期的A型食道閉鎖症根治術の開発

本研究の目的は,long gapのA型食道閉鎖症(以下,本症)に対して,腹腔鏡アプローチとNOTESアプローチのみを用いた新術式を開発することである.本術式の実現により,現在多段階手術が施行されている本症を一期的に根治することが可能となり,また,従来術式で必要とされる頸部切開や胸部切開が不要となる.また,術後GERDを防止するために噴門形成術も併施する方針であるため,wrapping施行後の胃を縦隔内に吊り上げ上部食道と吻合することとなり,以下の手順を考えている.(1)A型食道閉鎖症を模して腹腔鏡下に腹部食道を切離する.(2)食道閉鎖症術後にGERDを呈する児が多いため噴門形成術を施行しておく.(3)全胃吊り上げ縦隔内吻合ができるように胃を剥離しておく.(4)上部消化管内視鏡を挿入し,上部食道を切開して縦隔に入る.(5)縦隔を剥離し,食道裂孔を出口とする十分なスペースの縦隔トンネルを作成する.(6)噴門形成術後の全胃を上縦隔へ吊り上げる.(7)食道を吻合する.上記術式の実現可能性をブタを用いて検証した.NOTESアプローチによる縦隔ルートの作成手法を確立することができたが,縦隔が狭く胃は大きいというブタの解剖学的特徴のため,縦隔ルートでの全胃吊り上げは断念した.代替として右胸腔ルートを採用し,同ルートでの全胃吊り上げに成功した.腹腔鏡手術開始から全胃吊り上げまでの最短時間は2時間30分であった.オリンパスメディカルシステムズ(株)が開発中の軟性鏡用縫合器BraceBar(薬事未承認,試作品)を用いて食道吻合を試み,上・下部食道を吻合することができた.本研究では,腹腔鏡とNOTESのアプローチを用いた新術式によって,long gapのA型食道閉鎖症を一期的かつ低侵襲に根治できる可能性を示すことができた.食道吻合手技の簡素化と安全性の向上が今後の課題である.本研究の目的は,long gapのA型食道閉鎖症に対する,経皮経路併用経管腔的内視鏡手術(Hybrid NOTES)の手法を用いた新術式を開発することである.食道吻合後のGERDを防止するために腹腔鏡下噴門形成術も併施する方針であるため,wrapping施行後の胃を縦隔内に吊り上げ上部食道と吻合することとなり,以下の手順を考えている.(1)A型食道閉鎖症を模して腹腔鏡下に腹部食道を切離する.(2)食道閉鎖症術後にGERDを呈する児が多いため噴門形成術を施行しておく.(3)全胃吊り上げ縦隔内吻合ができるように胃を剥離しておく.(4)上部消化管内視鏡を挿入し,上部食道を切開して縦隔に入る.(5)縦隔を剥離し,食道裂孔を出口とする十分なスペースの縦隔トンネルを作成する.(6)噴門形成術後の全胃を縦隔へ吊り上げる.(7)磁石圧迫吻合術で食道を吻合する.平成21年度は,上記術式の実現可能性を検証するためにブタを用いて実験を行い,以下の知見を得た.(1)食道粘膜切開後に筋層にあけた小孔をバルーンで拡張することにより,NOTES操作単独で食道から上縦隔への進入が可能であること.(2)上縦隔へ進入後,縦隔内で送気と内視鏡先端での鈍的剥離を併用することにより,腹腔へ通じる縦隔トンネルの作成が可能であること.(3)ヒトとブタの間には解剖学的な相違があり,特にブタの胃は小弯側が短縮しているため,全胃吊り上げに際して小弯側を延長させる処置が必要であること.(4)食道裂孔を十分に拡張し,胃を十分に剥離すれば,wrapping後であっても胃を中縦隔まで吊り上げ可能であること.平成22年度は,全胃を上縦隔まで吊り上げ,吻合を行う予定である.本研究の目的は,long gapのA型食道閉鎖症(以下,本症)に対して,腹腔鏡アプローチとNOTESアプローチのみを用いた新術式を開発することである.本術式の実現により,現在多段階手術が施行されている本症を一期的に根治することが可能となり,また,従来術式で必要とされる頸部切開や胸部切開が不要となる.また,術後GERDを防止するために噴門形成術も併施する方針であるため,wrapping施行後の胃を縦隔内に吊り上げ上部食道と吻合することとなり,以下の手順を考えている.(1)A型食道閉鎖症を模して腹腔鏡下に腹部食道を切離する.(2)食道閉鎖症術後にGERDを呈する児が多いため噴門形成術を施行しておく.(3)全胃吊り上げ縦隔内吻合ができるように胃を剥離しておく.(4)上部消化管内視鏡を挿入し,上部食道を切開して縦隔に入る.(5)縦隔を剥離し,食道裂孔を出口とする十分なスペースの縦隔トンネルを作成する.(6)噴門形成術後の全胃を上縦隔へ吊り上げる.(7)食道を吻合する.

上記術式の実現可能性をブタを用いて検証した.NOTESアプローチによる縦隔ルートの作成手法を確立することができたが,縦隔が狭く胃は大きいというブタの解剖学的特徴のため,縦隔ルートでの全胃吊り上げは断念した.代替として右胸腔ルートを採用し,同ルートでの全胃吊り上げに成功した.腹腔鏡手術開始から全胃吊り上げまでの最短時間は2時間30分であった.オリンパスメディカルシステムズ(株)が開発中の軟性鏡用縫合器BraceBar(薬事未承認,試作品)を用いて食道吻合を試み,上・下部食道を吻合することができた.本研究では,腹腔鏡とNOTESのアプローチを用いた新術式によって,long gapのA型食道閉鎖症を一期的かつ低侵襲に根治できる可能性を示すことができた.食道吻合手技の簡素化と安全性の向上が今後の課題である.
一酸化炭素の脳毒性発現におけるNADPH oxidaseの役割

3000ppm一酸化炭素(CO)暴露による重度CO中毒ラットの線条体におけるヒドロキシルラジカル(OH)生成は、benazeprilとは異なるアンジオテンシン変換酵素阻害薬lisinoprilおよびlosartanよりも強力なアンジオテンシンII(AT-II)1型受容体(AT1R)拮抗作用を有するZD7155により用量依存的に抑制されたことより、このOH生成にはAT-II生成とその受容体を介することが裏付けられた。ただし、ZD7155の抑制作用は、losartanよりも弱かったことから、losartanが有するPPARgamma活性化作用の関与が推察された。しかし、PPARgamma阻害薬SR202がlosartanの抑制作用に対して全く影響を及ぼさなかったことから、PPARgammaの関与はないものと考えられた。ラット線条体における細胞外AT-IIを測定したところCO中毒により増加傾向を示したが、細胞外AT-II濃度は検出限界程度であったことから、より高感度の測定法が必要であること、また、線条体内投与のAT-II用量は非生理学的であることが明らかとなった。この線条体内AT-II投与によるOH生成は、高用量のlosartanによっても抑制されず、非選択性NADPHoxidase (NOX)阻害薬DPIでは抑制されたが、選択的NOX阻害薬AEBSFおよび一部のNOX isoformの活性化に必要なRacの阻害薬EHT1847によっても影響を受けなかった。そのため、AT-II投与によるOH生成機序は、CO中毒の場合と異なり、AR1RおよびNOXを介さないことが示唆された。一方、CO中毒によるOH生成の機序としてcAMP伝達系を介するNOX活性化が示唆されているが、CO中毒によるcAMP増加に対してlosartanおよびAT2R拮抗薬PD123319はいずれも有意な影響を及ぼさなかった。また、これら拮抗薬は、cAMP生成を促進するforskolinによるOH生成に対しても有意な影響を及ぼさなかった。このような知見から、CO中毒によるOH生成には、AT-II系が関与するが、これはcAMP系とは異なる機序を介することが示唆された。一酸化炭素中(CO)中毒による脳線条体のヒドロキシルラジカル生成にNADPHoxidase (Nox)familyが関与することが推察されたことから、非特異的な阻害薬であるDPIと、Nox1、Nox2およびNox3の活性化に必要な因子であるRacの阻害薬であるEHT1864のヒドロキシルラジカル生成に対する抑制効果からNox isozymesとdual oxidase (Duox1およびDuox2)の寄与の程度について検討した。なお、NSC23766 (Rac1に特異性は高いが、阻害効果は弱い)についても検討したが、若干ではあるが、ヒドロキシルラジカル測定に影響を及ぼしため確実な結論を得るに至ってはいない。DPIおよびEHT1864は、いずれも100μMの濃度で3000ppm CO暴露によるヒドロキシルラジカル生成増加を著明に抑制したが、200μMの抑制効果は、100μMと同程度であった。しかし、それぞれの100μMを併用すると単独の場合よりも阻害効果が増強された。このような結果から、CO中毒によるヒドロキシルラジカル生成には、Noxに加え、Nox非依存性Rac依存性の経路が関与する可能性が示唆された。一方、Nox14活性化に必要なp22phoxに対するsiRNA投与ラットにおいて、CO中毒によるヒドロキシルラジカル生成およびp22phoxタンパクの発現について検討したが、再現性のある結果を得ておらず、siRNAの溶媒、投与部位、投与後から試験までの期間などさらなる検討が必要である。今年度の実験計画通りに本年度の研究を実施し、上述の結果を得た。これに加え、既報の実験条件に従って、RNaseに抵抗性を持つsiRNAの脳内投与実験を行ったが、期待したような結果は得られなかった。一酸化炭素(CO) 1000ppmあるいは3000 ppmを暴露したラットの線条体NADPHoxidase (Nox) familyのタンパク発現量を対照(Air暴露)と比較したところ、dual oxidase (Duox) 1およびDuox2はCO濃度に依存して減少し、3000 ppm COによるDuox2の減少は統計学的に有意であった。これは、Duox2 mRNA発現の結果と相反するものであった。Nox1、Nox2、Nox3およびNox4のタンパク発現においては、著明な変動は認められなかったが、3000 ppm CO群のNox3では増加傾向が観察された。また、Nox1、Nox2およびNox3の活性化因子の一つであるRac1(RAS-related C3 botulinus toxin substrate 1)は、CO濃度に依存して減少したが、統計学的に有意な変動ではなかった。一方、3000 ppm COによるラット線条体のヒドロキシルラジカル生成は、アンジオテンシンII(AT-II;Nox活性化を介して活性酸素生成すると示唆されている)の1型受容体を阻害するlosartanにより強く抑制された。AT-II自体を線条体へ直接投与した場合には、高用量でのみヒドロキシルラジカル生成が認められ、3000 ppm COと同程度のヒドロキシルラジカル生成にはフォルスコリンやATPなどの場合の20倍以上の用量が必要であった。

AT-IIの線条体内投与によるヒドロキシルラジカル生成に対するlosartanの効果を検討したところ、その効果はまったく認められなかった。AT-IIの線条体内投与後、ケージ床の尿を舐める行動が観察され、これはAT-IIによって誘発される飲水様行動ではないかと推察された。AT-IIによる飲水行動は、AT-II 1型受容体阻害薬によって抑制されることが報告されているが、AT-IIによる飲水様行動に対するlosartanの抑制効果は認められなかった。RNaseに抵抗性を持つsiRNAの脳内投与実験はコスト面を考慮して延期し、NoxおよびDuoxのタンパク発現(Duox1とDuox2については再購入した抗体を使用)について検討し、AT-IIの役割についての検討を開始した。前年度、一酸化炭素(CO) 3000ppm暴露による重度CO中毒ラットの線条体におけるヒドロキシルラジカル生成が、アンジオテンシンII 1型受容体阻害薬であるlosartanにより強く抑制されるのに対し、アンジオテンシンIIの線条体内投与によるヒドロキシルラジカル生成は、まったく影響を受けないという結果を得た。そのため、アンジオテンシンIからアンジオテンシンIIへの合成を担うアンジオテンシン変換酵素の阻害薬であるbenazeprilを投与して内因性アンジオテンシンII合成を抑制した場合の3000 ppm COによるヒドロキシルラジカル生成について検討したところ、benazeprilによる抑制効果が認められた。さらに、アンジオテンシンII 2型受容体阻害薬であるPD123319も3000 ppm COによるヒドロキシルラジカル生成を抑制した。しかし、アンジオテンシン(1-7)受容体(Mas受容体)の阻害薬であるA779は、3000 ppm COによるヒドロキシルラジカル生成に影響を及ぼさなかった。このような結果から、重度CO中毒によるヒドロキシルラジカル生成には、アンジオテンシン変換酵素を介した内因性アンジオテンシンII合成が促進されて増加したアンジオテンシンIIによるアンジオテンシンII受容体の活性化が関与するものと推察される。しかし、protein kinase C (PKC)阻害薬であるchelerythrineが、3000 ppm COによるヒドロキシルラジカル生成に対して統計学的に有意な効果を示さなかったことから、アンジオテンシンII受容体を介したPKC経路の関与は小さいものと考えられる。親を介護していた姉が体調を崩し、入院治療が必要になったことから、度々帰省しなければならず、予定していた実験の実行が困難になった。3000 ppm一酸化炭素(CO)暴露による重度CO中毒ラットの線条体におけるヒドロキシルラジカル(OH)生成は、benazeprilとは異なるアンジオテンシン変換酵素阻害薬lisinoprilおよびlosartanよりも強力なアンジオテンシンII(AT-II)1型受容体(AT1R)拮抗作用を有するZD7155により用量依存的に抑制されたことより、このOH生成にはAT-II生成とその受容体を介することが裏付けられた。ただし、ZD7155の抑制作用は、losartanよりも弱かったことから、losartanが有するPPARgamma活性化作用の関与が推察された。
量子信号検出理論における情報量最適検出を表す決定作用素導出に関する研究

古典雑音を含む量子状態である混合状態からなる2元量子信号組を考え,その信号組の符号長1最大相互情報量を数値解析によって明らかにした.その結果を用いて混合状態信号を3次拡大した符号(符号長3)に超加法性が存在することを確認した.しかしながら超加法性が存在するのは古典雑音の混入が僅かな場合であり,混入量の増加と共に超加法性が急速に消失することも明らかになった.これは原理的に期待される超加法性の量が古典雑音混入によって急速に小さくなることに関連している.超加法性を検証する場合に用いた信号検出は混合状態から自動的に得られる手法よりも純粋状態から得られた手法の方が性能が優れていることが明らかになった.これらの検出手法の相違点については今後,更なる研究が必要であると考える.もちろん上記の2例よりも優れた信号検出方法が存在する可能性も残されており,新たな研究課題である.この問題に関しては今年,AT&Tのショア博士によって信号量子状態に対称性が存在する場合に有効な解析手法が提案され,今後の展開が非常に興味深い.またロスアラモス研究所のフックス博士が提案した2次拡大した場合(付号長2)の超加法性についても,上記と同様の検証を行うことは具体的な実験による検証を更に容易にすると考える.通信システムの評価において信号検出誤り率と共に広く用いられる相互情報量においても量子信号検出理論を適用し,符号長1の相互情報量を最大にする「最適決定作用素」の具体的な導出を行った.純粋状態から成る2元信号の場合は量子ミニマックス決定作用素が符号長1の最大相互情報量を与えることが明らかになり,同じく純粋状態で構成される3元の群共変な信号組では信号間内積の増加と共に送信する信号の数を減らすことによって符号長1の最大相互情報量が得られることを数値解析によって明らかにした.またいずれの場合にも最適決定作用素の数は送信信号の数と一致することも数値解析の結果,明らかになった.この群共変信号については混合状態の場合も含めて量子通信路容量が解析的に導出できたため,4元以上の量子信号に対する符号長1の最大相互情報量を導出することは効果的に超加法性を利用する研究に大きな意味を持つ.また量子通信国際会議における発表,議論おいて混合状態から成る2元量子信号組に対して符号長1の最大相互情報量を求める必要性が生じた.古典雑音を含む量子状態である混合状態からなる2元量子信号組を考え,その信号組の符号長1最大相互情報量を数値解析によって明らかにした.その結果を用いて混合状態信号を3次拡大した符号(符号長3)に超加法性が存在することを確認した.しかしながら超加法性が存在するのは古典雑音の混入が僅かな場合であり,混入量の増加と共に超加法性が急速に消失することも明らかになった.これは原理的に期待される超加法性の量が古典雑音混入によって急速に小さくなることに関連している.超加法性を検証する場合に用いた信号検出は混合状態から自動的に得られる手法よりも純粋状態から得られた手法の方が性能が優れていることが明らかになった.これらの検出手法の相違点については今後,更なる研究が必要であると考える.もちろん上記の2例よりも優れた信号検出方法が存在する可能性も残されており,新たな研究課題である.この問題に関しては今年,AT&Tのショア博士によって信号量子状態に対称性が存在する場合に有効な解析手法が提案され,今後の展開が非常に興味深い.またロスアラモス研究所のフックス博士が提案した2次拡大した場合(付号長2)の超加法性についても,上記と同様の検証を行うことは具体的な実験による検証を更に容易にすると考える.
超音波心筋局所運動解析・組織性状診断装置を用いた心臓再同期療法適応決定技法の開発

1.心不全例において心筋超音波RF信号の取り込み、ならびに組織ドプラ法、ストレインイメージングによる心筋局所運動解析をおこなった。心筋RF信号をカオス理論を応用して求めたアトラクタより相関次元を求めた。拡張型心筋症を基礎心疾患とする心不全症例においては正常例と比較して相関次元が低下することが観察された。心筋線維化との関係を明らかにする目的で、高血圧性心疾患を対象に構造的変化と左室拡張能との関係を検討した。その結果、カルシウム拮抗薬やアンジオテンシン受容体拮抗薬の長期投与の前後で相関次元が変化することが示され、左室肥大や心筋線維化の変化に伴いさまざまな変化を呈することが判明した。薬剤投与前に相関次元が減少していた症例では、薬剤の投与により増大した。この変化量と左室拡張期ドプラ指標との間に関連が認められた。このことは、心筋線維化が高度な症例においては薬剤投与前に相関次元は低下しており、これらの薬剤の投与により心筋線維化の改善がみられ、増大すると考えられた。今後、再同期療法によりカオス性がどのように変化していくか、慢性期のデータと比較し、慢性効果をどれくらい推定できるか検討していく予定である。2.心臓再同期療法前のβ遮断薬治療の効果判定への応用を目的として、慢性心不全例でβ遮断薬導入に伴う左室全体の機能変化と局所の機能変化の関連を検討した。その結果、左室局所壁機能は比較的早期に改善するが、全体機能の改善は左室非同期性の改善と同様に遷延することが明らかとなった。これを評価する手法として2D speckle tracking法に注目し、拡張型心筋症を基礎心疾患とする心不全症例で検討を開始した。今後,心臓再同期療法の慢性期における左室全体機能改善の予測に際し、この方法により求めた非同期性の指標が有用であるかを検証する予定である。1臨床研究においては、心不全例において心筋RF信号の取り込み、ならびに組織ドプラ法、ストレインイメージングによる心筋局所運動解析をおこなった。心筋RF信号をカオス理論を利用して求めたアトラクタより相関次元を求めた。心筋線維化との関係も示唆され今後検討していく予定である。また再同期療法によりカオス性がどのように変化していくか検討していく予定である。ただし、関心領域の設定や計測する心周期、さらに加齢の影響をうけることが予備的検討で明らかとなったため測定に際しては注意していく必要がある。2組織ドプラ法とストレイン法により心筋局所解析をおこなった。心不全例においておもに左室中隔と側壁の運動を中心に解析したところ、心電図上左脚ブロックを呈する症例では中隔側に収縮後収縮(postsystolic shortening)と呼ばれる現象が見られた。また再同期療法を必要とする重症な心不全症例では組織ドプラ法の速度の値がかなり小さく心収縮のピークに時相を決定するのが困難な症例が多いことが判明した。組織ドプラ法によるストレインイメージ法で心筋を解析すると解析によるノイズが大きく、また計測の再現性が組織ドプラそのものよりも劣ることが判明した。とくに時相の解析はストレイン法では困難であった。ただし、ち心臓再同期療法の前後で比較してみると、成功したと考えられる例では中隔と側壁の時相差の著明な減少を認めた。そこで新たにストレイン計測のためにTissue tracking法を用いた心筋ストレインにより心筋局所運動を解析していく予定である。

心筋RF信号をカオス理論を応用して求めたアトラクタより相関次元を求めた。拡張型心筋症を基礎心疾患とする心不全症例においては正常例と比較して相関次元が低下することが観察された。心筋線維化との関係を明らかにする目的で、高血圧性心疾患を対象に構造的変化と左室拡張能との関係を検討した。その結果、カルシウム拮抗薬やアンジオテンシン受容体拮抗薬の長期投与の前後で相関次元が変化することが示され、左室肥大や心筋線維化の変化に伴いさまざまな変化を呈することが判明した。薬剤投与前に相関次元が減少していた症例では、薬剤の投与により増大した。この変化量と左室拡張期ドプラ指標との間に関連が認められた。このことは、心筋線維化が高度な症例においては薬剤投与前に相関次元は低下しており、これらの薬剤の投与により心筋線維化の改善がみられ、増大すると考えられた。今後、再同期療法によりカオス性がどのように変化していくか、慢性期のデータと比較し、慢性効果をどれくらい推定できるか検討していく予定である。2.心臓再同期療法前のβ遮断薬治療の効果判定への応用を目的として、慢性心不全例でβ遮断薬導入に伴う左室全体の機能変化と局所の機能変化の関連を検討した。その結果、左室局所壁機能は比較的早期に改善するが、全体機能の改善は左室非同期性の改善と同様に遷延することが明らかとなった。これを評価する手法として2D speckle tracking法に注目し、拡張型心筋症を基礎心疾患とする心不全症例で検討を開始した。今後、心臓再同期療法の慢性期における左室全体機能改善の予測に際し、この方法により求めた非同期性の指標が有用であるかを検証する予定である。
ウエイト・サイクリングと動脈硬化危険因子との関連についての研究

ダイエットなどで大きな体重の増減を繰り返すことをウエイト・サイクリングというが,このウエイト・サイクリングが動脈硬化の危険因子に及ぼす影響について検討を行った。対象は昭和52年より追跡調査を行っている男性工場従業員11,004名である。その結果以下のような成果が得られた(1)体重変動幅との検討で、血圧、血漿コレステロール、トリグリセライド、空腹時血糖がウエイト・サイクリングによって影響を受けること、ウエイト・サイクリングによる影響は血糖値以外は年齢によって異なり、35歳未満の若年者で強いこと、またウエイト・サイクリングによる体重変動幅は4kg以下に押さえれば、その影響は比較的少ないことなどがわかった。(2)1回のウエイトサイクリングの前後での比較検討でも同様の結果が得られた。(3)ウエイト・サイクリングと身体のストレスとの関連から、追跡中の胃・十二指腸潰瘍について検討したが、有意な差は得られなかった。(4)追跡期間中に死亡が82名確認された。しかし、これらの死亡者のウエイト・サイクリングの大きさは有意に大きくはなっていなかった。(5)胸部X線での大動脈弓石灰化については、対象者が60歳以下のため追跡期間中に新たに生じた例はほとんどんなく解析できなかった。(6)追跡期間中に320名に心電図の虚血性変化が出現したが、ウエイト・サイクリングの大きさはむしろこの群で小さくなっており予想された関係は、今回得られなかった。(7)対象のうち116名を選び、詳細な生活調査や、精神心理学的調査を行い、実際の体重変動との関連の検討をおこなった結果ウエイト・サイクリングと食事・栄養、運動とは関連が見られなかったが、うつ傾向があると判断される者で体重変動幅が大きい傾向があった。ダイエットなどで大きな体重の増減を繰り返すことをウエイト・サイクリングというが、これが動脈硬化の危険因子に及ぼす影響について、検討を行った。対象は昭和52年より追跡調査を行っている男性工場従業員である。基礎データは毎年蓄積されるので、平成5年度のデータの入力を新たに行い、そのデータを加えた17年間の継続データについて解析した。今年度の研究対象者数は、糖尿病罹患者を除いた11,976名となった。追跡期間中の体重の平均変動幅と動脈硬化危険因子の相関について、年齢、BMI、体重の年間変化率で補正し検討した。また一回のウエイト・サイクリングの前後での危険因子の変動についても検討した。その結果、体重変動の大きさは拡張期血圧(p<0.05)、中性脂肪(p<0.01)、総コレステロール(p<0.01)、空腹時血糖(p<0.05)と有意に相関していることが示された。また、ウエイト・サイクリングの前後で、拡張期血圧、燐脂質、総コレステロール、尿酸が有意に高くなっていた。ウエイトサイクリングがこれらの危険因子に及ぼす影響は、年齢によって大きく異なり、35歳未満の若年者では血圧、血清脂質への影響が強かったが、50歳以上の者では動脈硬化危険因子へのウエイトサイクリングの影響はまったくみられなかった。体重変動の正常範囲は、血圧や血清脂質など検査項目によって異なるが、年平均4kgまでの体重変動ならばどの検査値に対しても影響は小さかった。心電図の虚血性変化の出現等とウエイト・サイクリングとの間には有意な関係は、今回得られなかった。ダイエットなどで大きな体重の増減を繰り返すことをウエイト・サイクリングというが,このウエイト・サイクリングが動脈硬化の危険因子に及ぼす影響について,昨年度に引き続き検討を行った。基礎データは毎年蓄積されるので,平成7年度のデータの入力を新たに行い,そのデータを加えた19年間の継続データについて解析した。今年度の研究対象者数は12,763名,延べ13,3411件となった。

追加したデータを加え,昨年と同様,追跡期間中の体重の平均変動幅と動脈硬化危険因子の相関について,年齢,BMI,体重の年間変化率で補正し検討した。ウエイトサイクリングがこれらの危険因子に及ぼす影響は,年齢によって大きく異なり,35歳未満の若年者では血圧,血清脂質への影響が強かったが,50歳以上の者では動脈硬化危険因子へのウエイトサイクリングの影響はまったくみられないこと,体重変動の正常範囲は,血圧や血清脂質など検査項目によって異なるが,年平均4kgまでの体重変動ならばどの検査値に対しても影響は小さいことが確認された。また一回のウエイト・サイクリングの前後での危険因子の変動についても検討し,中性脂肪,フィブリノーゲンなどが1回のウエイト・サイクリングで有意に増加していることが示された。ウエイト・サイクリングと身体のストレスとの関連から,最初の58年間の追跡期間中のウエイトサイクリンの大きさを,その後の追跡で胃・十二指腸潰瘍を生じた群80名と生じなかった群1,619名とで比べたが,有意な差は得られなかった。追跡期間中に死亡が82名確認された。しかし,これらの死亡者の追跡開始から58年間のウエイト・サイクリングの大きさは有意に大きくはなっていなかった。胸部X線での大動脈弓石灰化については,対象者が60歳以下のため追跡期間中に新たに生じた例はほとんどなく解析できなかった。追跡期間中に300名に心電図の虚血性変化が出現したが,ウエイト・サイクリングの大きさはむしろこの群で小さくなっていおり予想された関係は,今回得られなかった。また対象のうち120名を選び,ウエイト・サイクリングに関する聞き取り調査,詳細な生活調査や,精神心理学的調査を行い,実際の体重変動との関連の検討をおこなった。
紫外線半導体レーザの開発基礎研究

本研究は、現在、光ディスクへの応用を目的に活発な研究開発が進んでいる青色発光半導体レーザに続く次の世代を担う紫外線半導体レーザの開発を目的とする基礎研究として実施した。半導体レーザの為のエピタキシャル成長基板には、(1)導電性を有する、(2)光共振器を構成するために劈開面が利用可能である、(3)高品質なエピタキシャル成長結晶が得られるか等々、幾つかの要件に合致する事が理想的である。先ず、GaN、AlN、及びそれらの三元混晶半導体である(AlGa)Nを直接この基板上にエピタキシャル成長ができることを実験的に明らかにすることで、6H-SiC基板はまさしくこれらの条件を満足している理想的な基板であることが明らかにした。特に、成長したGaNの特性は、エピタキシャル成長層に残留する歪みは格段に小さく、また、高品位なエピタキシャル成長層が得られたことをフォトルミイネッセンス(PL)法及びX線回折法によって確認した。一方、BNを含む(BAlGa)N四元系混晶半導体の実現の可能性を示すために、その元となるBN及び(AlB)Nのエピタキシャル成長の可能性も初めて実験的に示した。これらの結果は、基板とGaNの格子不整合率が小さい利点が大きく生かされているとともに、窒化物半導体の場合でも格子整合系混晶半導体の実現の重要性を示唆している。また、この基板の場合の欠点とされたクラックの発生は、成長層の改良によって抑制できることも実験的に解明し、紫外線半導体レーザ実現への障害が排除できることを初めて示した。更に、窒化物半導体では二次元成長が一般的に難しいとされていたが、本基板では空間的に均一な2分子層の極薄いGaNエピタキシャル成長が実現でき、量子井戸構造の実現が可能となった。また、GaN/(AlGa)Nダブルヘテロ構造による発光ダイオードを実現、室温において365nmに発光を確認し、現在'半導体レーザの実現に向けて研究を進めているところである。今後残された課題は、紫外線域の発光効率の改善と電流注入形紫外線半導体レーザの実現のために必要なオーミック電極の作成技術の改善である。六方晶系半導体であるSiC基板に、ウルツ型半導体であるGaN、AIN及びこの混晶半導体(AlGa)Nを、エピタキシャル成長するために必要な、基板の前処理法として、メカノ・ケミカル研磨法を用い、その最適条件と、研磨特性を明らかにした。その成果として、SIC基板上にバッファ層を挿入することなく、直接的に光学特性に優れたGaNを成長できることを、PL法による評価によって初めて確認した。この時のPL発光の評価では、365nm近傍での強いバンド端発光を達成するとともに、室温におけるPL発光半値幅は、47meV(ただし、100Kの低温では27meV)と極めて高品質なエピタキシャル成長層であり、SiC基板が窒化物半導体のエピタキシャル成長に適することを示した。更に、PL発光強度とPL半値幅の面内分布を調べ、空間的に均一なGaNの成長を達成した。尚、バッファ層を挿入しないで、直接GaNがSiC基板に成長できることは、結晶の劈開面を半導体レーザの光反射に利用するためには重要である。2<エピタキシャル成長

>窒化物半導体に、ボロンを含む混晶半導体を提案し、その基本定数、すなわち、(0001)面6H-SiCとの格子整合条件、その条件での実現可能なバンドギャップを近似計算から求めた。一方、ボロンを含む混晶半導体の実現可能性を明らかにするために、現有減圧勇輝金属気相エピタキシャル成長法によって、成長を試み、SiC基板上へのBN、(BAl)Nの成長が確認された。本研究は、現在、光ディスクへの応用を目的に活発な研究開発が進んでいる青色発光半導体レーザに続く次の世代を担う紫外線半導体レーザの開発を目的とする基礎研究として実施した。半導体レーザの為のエピタキシャル成長基板には、(1)導電性を有する、(2)光共振器を構成するために劈開面が利用可能である、(3)高品質なエピタキシャル成長結晶が得られるか等々、幾つかの要件に合致する事が理想的である。先ず、GaN、AlN、及びそれらの三元混晶半導体である(AlGa)Nを直接この基板上にエピタキシャル成長ができることを実験的に明らかにすることで、6H-SiC基板はまさしくこれらの条件を満足している理想的な基板であることが明らかにした。特に、成長したGaNの特性は、エピタキシャル成長層に残留する歪みは格段に小さく、また、高品異なエピタキシャル成長層が得られたことをフォトルミイネッセンス(PL)法及びX線回折法によって確認した。一方、BNを含む(BAlGa)N四元系混晶半導体の実現の可能性を示すために、その元となるBN及び(AlB)Nのエピタキシャル成長の可能性も初めて実験的に示した。これらの結果は、基板とGaNの格子不整合率が小さい利点が大きく生かされているとともに、窒化物半導体の場合でも格子整合系混晶半導体の実現の重要性を示唆している。また、この基板の場合の欠点とされたクラックの発生は、成長層の改良によって抑制できることも実験的に解明し、紫外線半導体レーザ実現への障害が排除できることを初めて示した。更に、窒化物半導体では二次元成長が一般的に難しいとされていたが、本基板では空間的に均一な2分子層の極薄いGaNエピタキシャル成長が実現でき、量子井戸構造の実現が可能となった。また、GaN/(AlGa)Nダブルヘテロ構造による発光ダイオードを実現、室温において365nmに発光を確認し、現在、半導体レーザの実現に向けて研究を進めているところである。今後残された課題は、紫外線域の発光効率の改善と電流注入形紫外線半導体レーザの実現のために必要なオーミック電極の作成技術の改善である。
母体末梢血より胎児細胞を分離するサスペンション蛍光ハイブリダイゼーション法の確立

1.ビオチン標識Y-染色体特異的DNAプローブの作製ヒトY-染色体長腕上の特異的な繰り返し配列(DYZ1)をpolymerase chain reaction(PCR)により増幅し、精製した後、異なる濃度のビオチン-11-dUTP存在下にさらにPCRによる増幅を行い、ビオチン標識DNAプローブを作製した。これらのビオチン標識DNAプローブの標品について、男性ならびに女性末梢血より分離した単核細胞を用いて、スライド上にスプレッドしたインタフェース細胞のin situ蛍光hybridization(FISH)をstreptoavidin-FITCにて行い、プローブ作製の条件とhybridizationの条件を検討した。その結果、バックグランドの蛍光がやや強いが、特異性の点では使用に供しえるビオチン標識Yプローブ標品を得た。2.懸濁細胞核の調製法の検討次に、末梢血単核細胞をデタージェント処理して得られる核について、アルコールによる脱水、酸処理による蛋白除去、アルデヒドによる固定の一連の操作をすべて懸濁状態で行い、後のFISHを懸濁液にて可能とする細胞核調製法の確立を試みた。これには、各種のデタージェント、アルコールや酸の種類と濃度、および遠心分離の操作などについて条件を組み合わせ広範な検討を行った。しかし、これまで試みたいずれの条件においても、核の回収はあまり良好でなく、しかも、調製が進むにつれて核は粘着・凝集し、単一核の分散系を得るまでには至らなかった。今回の萌芽的研究で目指した母体末梢血より胎児細胞を分離するsuspension蛍光hybridization法の確立のためには、hybridizationを可能とする懸濁細胞核を単一核の分散系として調製することが必須であり、引き続きそのための検討を行っている。
放射線照射メダカによる骨代謝障害予防法の開発

骨浸潤性腫瘍に対する放射線治療において照射後の骨の機能と形態の保存を目的としてメダカ(Oryzias)咽頭歯骨部を用いて放射線照射後の骨代謝,破骨細胞誘導の信号伝達物質を生化学的に計測してきた。骨浸潤性腫瘍においてはペリオスチンなどが高頻度に発現して骨代謝,石灰化,骨芽細胞の成熟に大きな影響を与えることが示されている。ペリオスチンの骨代謝に与える影響は明らかではないが,ガンマ線照射に比べて炭素線照射によってペリオスチンは増強され骨吸収が阻害されるだけでなく,骨芽細胞が産生される石灰化促進因子が増強される。このために骨の吸収阻害や放射線照射後の病的骨折防止に応用できる可能性が示された。骨軟骨部に対するがん放射線治療の質的向上を目指すためには放射線による骨の反応を調べる必要がある。近年メダカ(Oryzias)とヒトは共通の遺伝子が多く,咽頭歯骨において哺乳類と同様の破骨細胞による骨吸収が見られることが明らかになってきた。従来培養細胞において細胞間信号伝達物質を調査してきたが,がん放射線治療の質的向上を図るために形態学的観察,サイトカインなど骨代謝因子の放射線による影響と組織学的にサイトカインの分布を調査する必要があり,メダカを用いて免疫学的手法による分布と微細構造を調査しがん放射線治療における放射線障害の防止方法を開発することを目的とした。骨浸潤性腫瘍に対する放射線治療において照射後の骨の機能と形態の温存が重視されるために我々は炭素粒子線,ガンマ線をそれぞれ照射したメダカ(Oryzias)咽頭歯骨部を用いて放射線照射後の骨代謝,破骨細胞誘導サイトカイン等のシグナル伝達物質を生化学的に計測し,さらに形態学的変化を観察してきた。炭素線照射後の咽頭歯骨においては破骨細胞のマーカーであるTRAPの発現が少なく,骨吸収を行う破骨細胞の誘導が阻害されていることが示され,その要因として骨吸収因子とされるサイトカインの発現が抑制されていることが示され,ガンマ線照射による応答と異なった結果となった。この要因をさらに解析するためにはがん細胞,骨芽細胞に炭素粒子線,ガンマ線照射して遺伝子損傷を比較する必要がある。メダカにおいても生体内に於ける遺伝子損傷の状態を観測して骨代謝におよぼす影響を調査して骨浸潤性腫瘍の破骨細胞の誘導と骨破壊の制御と共に照射後の病的骨吸収を抑制することで口腔の機能と形態の温存を図り,がん放射線治療における質的向上を研究する。骨に対するがん放射線治療の質的向上を目指すためには放射線による骨の反応を調べる必要がある。従来培養細胞において細胞間信号伝達物質を調査してきたが,がん放射線治療の質的向上を図るために生体に放射線照射後の形態学的観察,生化学的調査する必要があり,メダカを用いてがん放射線治療における放射線障害の防止方法を開発することを目的とした。骨浸潤性腫瘍に対する放射線治療において照射後の骨の機能と形態の温存が重視されるため我々は炭素粒子線,ガンマ線をそれぞれ照射したメダカ(Oryzias)咽頭歯骨部を用いて放射線照射後の骨代謝,破骨細胞誘導サイトカイン等のシグナル伝達物質を生化学的に計測してきた。過去の研究で骨浸潤性腫瘍においてはPTHrP,ペリオスチンなどの発現が顕著でこれらタンパクは骨代謝,石灰化,破骨細胞の誘導に大きな影響を与えることが示されている。PTHrPは破骨細胞誘導たんぱくを増強し,ペリオスチンは骨芽細胞の成熟と石灰化を阻害する。ガンマ線照射に比べて炭素線照射によってPTHrP抑制されるが,ペリオスチンは炭素線照射で増強されるため,炭素線照射によって骨浸潤における破骨細胞による骨吸収が阻害させるだけでなく,骨芽細胞の抑制や骨のカルシウム減少防止に応用できる可能性が示された。メダカ咽頭歯骨を用いた実験では生体内に於けるタンパク発現の状態を観測して骨代謝におよぼす影響を調査して骨浸潤性腫瘍の破骨細胞の誘導と石灰化を制御することで口腔の機能と形態の温存を図り,がん放射線治療における質的向上に寄与するものであろう。骨浸潤性腫瘍に対する放射線治療の質的向上と放射線治療後の骨の機能と温存が重視されている。骨系細胞に対する放射線照射実験における生化学的評価に加えてin vivoにおける生体の反応、形態学的観察が不可欠となる。

我々は炭素粒子線,ガンマ線をそれぞれ照射したメダカ(Oryzias)咽頭歯骨部を用いて放射線照射後の骨代謝,破骨細胞誘導サイトカイン等のシグナル伝達物質を生化学的に計測してきたが,これに加えて形態学的,免疫組織学的変化の観察を行い,組織学的に骨代謝因子の分布を調査するため,メダカを用いて免疫電顕による分布と微細構造を調査してきた。メダカに対してガンマ線,重粒子線照射の後,組織学的に破骨細胞の分化が促進あるいは抑制されることが確認できた。電子顕微鏡による観察ではこれらの破骨細胞は主に単核の細胞であり,ruffled borderが乏しいことなど哺乳類の破骨細胞との差が認められた。特に咽頭歯周辺では活性化した骨芽細胞も観察され、盛んに骨の吸収と添加が行われていることが予想され,さらに免疫電顕によって咽頭歯骨における各種骨代謝に関わるサイトカインの発現分布状態を明らかにすることが求められる。現在,免疫染色に必要な抗体が市販されていないために,研究者自らが抗体作成することが必要であるが,抗体作成が進捗することで骨代謝因子の放射線照射による局在の変化を観察することが有効となるであろう。現在メダカを用いて放医研の協力によって内部被曝の実験を準備している。すなわち放射線セシウムを含む餌の投与によってメダカによる内部被曝モデルを作り実験に用いる予定である。メダカは寿命も短く,発がんや骨代謝におよぼす影響を観察することは困難と思われるが,骨代謝関連臓器の内部被曝変化を見ることががん放射線治療の向上および内部被曝を含めた放射線障害防止方法の確立にも有意義なものとなるであろう。骨軟部に対するがん放射線治療の質的向上を目指すためには放射線による骨の反応を調べる必要がある。近年メダカを用いた実験研究が盛んになってきたのはメダカ(Oryzias)とヒトは共通の遺伝子が多く,咽頭歯骨において哺乳類と同様の破骨細胞による骨吸収が見られることが明らかになってきたためである。しかし,現状では実験に欠かせない抗体など実験に必要な試薬,実験装置で市販のものが少ないため研究者自らが作成して実験に臨む必要がある。実験手技においても過去の研究による文献もマウス等の小哺乳動物を用いたものと比べ少ない。メダカは大量飼育が可能でサンプルも数多く作成できる。しかし,メダカ(Oryzias)咽頭歯骨部を用いて放射線照射後の骨代謝,破骨細胞誘導サイトカイン等のシグナル伝達物質を生化学的に計測するにはサンプルが微少なために操作性が悪く,試行錯誤の状態が続いた。組織学的計測もサンプルが微少なためにテクニカルな難点が多くやや計画が遅れ気味であることは否めない。放射線照射実験などの場合ではメダカを傷害しない状態で照射装置に保持するために試行錯誤を重ね,安全確実に照射できるまで相当の時間を費やしてしまった。さらに哺乳動物に比べて寿命が短く長期間実験には不適と思われるが,メダカは大量飼育が可能でサンプルも数多く作成できる。
血液粘性を加味した新しい肺高血圧の評価法に関する研究

末梢肺血管の血流はポワゼイユ流に近く、当然血液粘性の影響を強く受ける筈である。しかし、現在、肺高血圧症(PH)の指標として多用される肺体血管抵抗比(Rp/Rs)は単に流量、圧力のみに基く指標で、血流の粘性の影響が全く加味されていない。そこで、血液の粘性を考慮した無次元の肺血管抵抗係数(λP)によるPH評価の可能性につき検討した。1.健常例、高度PH症例を含む10症例を研究対象とした。2.λPは以下の(1)式により求めた。ここで、ΔPは平均肺動脈圧、Uは平均肺動脈内血液速度、μは血液の粘性係数、D^2は体表面積、lは身長である。ΔPとUは通常の心カテ時にmultisensor catheterにより測定した。またμは回転粘度計(viscometer)により実測した。尚、PH症例には左右短絡疾患症例が多く、熱稀択法による心拍出量の測定が不可能なため、従来のRp/Rsに代る指標として次式より肺血管抵抗単位(PRU)を求めた。3.研究対象例のλPは0.63×10^6から8.24×10^6に及び、その平均は3.05×10^6±2.44×10^6であった。一方、PRUは0.262.29でその平均は0.9±0.66であった。4. PH群のλPとPRUは健常群のそれよりも供に高値を示した。更にヘマトクリット値が高く、血液粘度が高値を示したPH症例と正常のヘマトクリット値をを示したPH症例ではPRUは前者が、λPは後者が高い傾向を認めた。以上から、特にヘマトクリット値が高値を示す高度肺高血圧症例では肺血管病変の把握に血液の粘性に影響されないλPは有用な指標となることが強く示唆された。
ロッククライマー型小天体探査ロボットの力学と運動制御

申請者は,小惑星や彗星などの小天体表面を自在に移動可能なロッククライマー型小天体探査ロボットの移動技術の確立を目指した研究を行った.このロボットは,小天体表面にしがみつきながら移動することで,崖や起伏の激しい不整地においても継続的な探査を可能とする.このロボットの安定した移動を実現するためには,遊腕動作による支持腕のグリッパーへの反動を排除する運動制御法の確立が求められる.本年度は,以下の項目について研究を実施した.(1)無反動歩容制御則の定式化とシミュレーション検証ロボットが冗長自由度を有する際に存在する反動零空間を利用した無反動軌道を生成することにより,支持腕のグリッパーに対して反動を与えない歩容制御則を構築した.さらに,アルゴリズミック特異点への進入を回避するため,可操作度の値に応じて無反動拘束を緩和する制御法を構築した他,ベース部と小天体表面との距離がある一定の間隔を維持するように歩幅を選択する遊腕の手先目標軌道生成アルゴリズムを構築した.この制御則は,二次元および三次元動力学シミュレーションにより検証した.その結果,ロボットが支持腕のグリッパーに対して反力を発生させず,且つ,ベース部が小天体表面との接触を生じることなく連続して移動可能なことを明らかにした.(2)二次元微小重力環境における無反動歩容制御則の実験的検証双腕型の空気浮上テストベッドを開発して,制御則の妥当性を実験的に検証した.このテストベッドは,空気タンクを備えており,圧縮した空気をエアベアリングから噴出することで,二次元微小重力環境での挙動を模擬することができる.さらに,両腕の手先には模擬小天体表面にしがみつくための平行開閉グリッパーを備えている.実験では,無反動歩容制御を導入することで,テストベッドが運動中に浮遊することなく移動できることを確認し,提案した制御則の有効性を実験的に明らかにした.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
乳がん治療経験者の性生活に対する戸惑いと看護職者への期待

乳がん治療経験者は,治療後の性生活において《お互いの気持ちを察するが,身体的苦痛があり性生活がしっくりいかない》を中心に5つに集約される戸惑いを体験していた.また,看護職者に《個別に合わせたタイムリーな情報提供》,《性相談も含め,乳がんに習熟した看護師と関われる場と時間の醸成》などを期待していた.治療後の性的適応には,本人だけでなく,パートナーの存在が大きく影響する.看護者は,もともとの性生活を加味しながら,パートナーも含めて個別な性問題に関わっていく必要がある.乳がん治療経験者は,治療後の性生活において《お互いの気持ちを察するが,身体的苦痛があり性生活がしっくりいかない》を中心に5つに集約される戸惑いを体験していた.また,看護職者に《個別に合わせたタイムリーな情報提供》,《性相談も含め,乳がんに習熟した看護師と関われる場と時間の醸成》などを期待していた.治療後の性的適応には,本人だけでなく,パートナーの存在が大きく影響する.看護者は,もともとの性生活を加味しながら,パートナーも含めて個別な性問題に関わっていく必要がある.本研究では、わが国の乳がん治療経験者の性生活に対する戸惑いと、看護職者にどのような支援を期待しているのかを明らかにすることを研究目的としている。今年度はまず、乳がん・家族に関する文献収集を行い、先行文献の検討を行った。そして、作成したインタビューガイドをもとに、平成21年5月10月に、30歳代60歳代の乳がん治療経験者を対象に半構成的面接法を用いてインタビューを行った。インタビューガイドは、乳がんの専門医、また質的研究の研究者にアドバイスをもらいながら何度か修正をした。インタビュー途中で、乳がん治療経験者は、性生活において「戸惑い」だけでなく、パートナーに対して様々な感情を抱いていることが明らかになった。先行文献では、乳がん治療経験者がパートナーとの関係性を語ったものはなかった。そこでまず、乳がん治療経験者の「戸惑い」を分析する前に、データから、「乳がん治療経験者の性生活におけるパートナーとの関係性」を1例ずつ質的帰納的に分析を行った。その結果、乳がん治療経験者は、性生活において「戸惑い」を感じているだけでなく、パートナーに対して、《支え、支え合う「きずな」としての存在》、《元の性生活に戻る》、《生理的欲求を満たす対象》、《互いに踏み込めないことがある》、《身体の変化により性生活に抵抗感がある》、《女性機能を失っても続く関係》、《アンビバレンスな感情》を抱いていることが明らかになった。このような関係性がある上で、来年度はさらに、どのような戸惑いが存在しているのか、看護職者にどのような期待を抱いているのかを質的帰納的に分析していく。今年度のインタビューだけでも、多くの乳がん治療経験者が性生活について相談できる環境や情報の不足を語っており、今後の看護職者への期待が伺えた。本研究では、わが国の乳がん治療経験者の性生活に対する戸惑いと、看護職者にどのような支援を期待しているのかを明らかにすることを研究目的としている。今年度は、まず、研究をまとめるにあたって、不足文献を収集した。そして、乳がん治療を経験した20歳60歳代の女性で、同意が得られた17名のインタビュー内容を逐語録に起こし、質的帰納的に分析を行った。分析は、分析結果の偏りを避け、データの信頼性を確保するために、分析過程で乳がん看護の研究者や乳がん治療の専門職にスーパーバイズを受けながら行った。そして、分析の結果、乳がん治療経験者の性生活に対する戸惑いは、5つの《カテゴリー》で形成された。乳がん治療経験者は、パートナーとの性生活において、《治療によるお互いの性反応の低下》に戸惑いを感じていた。自分の性反応の低下は、《お互いの気持ちを察するが、身体的苦痛があり性生活がしっくりいかない》戸惑いにも影響していた。また手術療法では、たとえ温存療法であっても、《手術の痕に敏感になり性生活に踏み込めない》状況にあった。乳がん治療後は、大切な存在としてパートナーを認識する一方で、《治療を受けた自分を理解して、性交をしてくれない》ことに戸惑いを感じていた。このように乳がん治療経験者は、治療後の性生活において、様々な戸惑いを体験するが、「性生活については他者に聞きたくても聞けない」内容であり、〈性交再開時期が不明確〉など、《性相談をする環境がなく性問題の表出に躊躇する》ことにも戸惑っていた。今年度の結果から、看護者は、治療がどのように性的合併症を引き起こすのかを理解した上で、乳がん治療経験者とそのパートナーのもともとの性生活を加味しながら、個別な性問題に関わっていく必要があることが示唆された。本研究では,わが国の乳がん治療経験者の性生活に対する戸惑いと,看護職者にどのような支援を期待しているのかを明らかにすることを研究目的としている.本年度は,最終年であるため,まず論文作成を行った.投稿論文として文献検索をまとめた論文では,乳がん治療経験者のセクシュアリティサポートの必要性は示唆されているものの,心理・介入研究,パートナーや医療者の教育に焦点をあてた研究が今後必要であることが明らかになった.また今後は,生殖補助療法を用いた妊孕性温存に関する研究が進むと考えられるため,看護師は乳がん治療経験者とそのパートナーの希望や期待を把握しながら,倫理的配慮を持って関わっていく必要があることが示唆された.

その他,学会発表した分析結果を論文にまとめ投稿予定である.また同時進行で,「乳がん治療経験者の性生活における看護職者への期待」について,質的帰納的に分析を行った。分析の結果、乳がん治療経験者の性生活における看護職者への期待は,5つの《カテゴリ》で構成された.乳がん治療経験者は看護職者に<心身の回復度に合わせた情報提供>や<妊娠・出産可能年齢への対応>といった《個別に合わせたタイムリーな情報提供》を期待していた.そのためには,<看護師と接する時間の確保>や<専門的立場での助言>などが必要であり,《性相談も含め,乳がんに習熟した看護師と関われる場と時間の醸成》が必要だと考えていた.また,《個別に合わせたタイムリーな情報提供》の場では,《差恥心を感じない配慮》や《パートナーと一体での支援》を期待していた.このように乳がん治療後の性の問題に対して看護職者へ期待する一方で,《自分で対処できるので必要ない》と考えている者もいた.