hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同所的種分化による単食性ハバチ類の種多様化機構

1.トガリシダハバチ属では、寄主転換を伴う同所的種分化の諸段階が見られることが明らかになった。(1)ニホントガリシダハバチは日本列島の北緯34度附近の狭い帯状地帯で同所的種分化が進行中である。(2)同所的種分化により生じたニホントガリシダハバチのジュウモンジシダ生態種とシシガシラハバチは、現在分布域の大部分で時間的隔離が進んでいるが、高所、高緯度で一部が混生している。(3)イヌワラビハバチ同胞種およびメスグロシダハバチ同胞種では、同所的種分化の後、各派生種が環境適応の結果、現在それぞれの同胞種は完全に地理的に隔離されている。2.種分化と分子遺伝学的変異との関係を調べるために、ニホントガリシダハバチとその同胞種であるシシガシラハバチの地域個体群について、ミトコンドリアDNAのCOI遺伝子領域の547塩基の配列を比較した。その結果、UPGMA法により構築された分子系統樹では、形態的区別が不可能な同胞種2種は別グループを形成した。ニホントガリシダハバチでは、生態種、生態種形成途上個体群、寡食性個体群の間で塩基配列に違いが見られたが、種形成との関連は今後の課題である。3.スギナを単食するカタアカスギナハバチcomplexの核型多型はロバートソニアン型開列が原因であり、n=9、n=10、n=11の順に派生した。多型の交雑地帯では、2倍体へテロ雌の適応度の低さによる集団からの除去に続く、派生ホモ核型の優性分布により、多型の置換は同所的に起こることが明らかになった。核型多型間には生殖隔離の発達が見られ、種分化の発端の可能性を示唆する。4.北半球に広く分布するマツの害虫マツノキハバチは性フェロモンに地域変異性が見られ、生殖隔離を誘発する可能性あることが明らかになった。1.同所的種分化の研究対象種を含むトガリシダハバチ属の東アジアに分布する種の実態を調査した。本属は世界から18種が知られ、その内14種が東アジアに分布している。今回の研究により、更に5新種が中国に分布することが明らかになり、本属の同胞種群が東アジアに集中的に分布し、種分化の進行の可能性を示唆した。2.トガリシダハバチ属では、寄主転換を伴う同所的種分化の諸段階が見られることが明らかになった。(3)イヌワラビハバチ同胞種およびメスグ口シダハバチ同胞種では、同所的種分化の後、各派生種が環境適応の結果、現在それぞれの同胞種は完全に地理的に隔離されている。3.トガリシダハバチ属の種形成および類縁関係を分子手法により明らかにする試みは、ミトコンドリアND5遺伝子領域を対象として、現在進行中である。4.カタアカスギナハバチcomplexの核型多型はロバートソニアン型開列が原因であり、多型の同所的置換はへテロ雌の発育不全による集団からの除去によることが明らかになった。

1.日本列島の北緯34度付近の狭い帯状地帯で、寄主転換を伴う同所的種分化が進行中のニホントガリシダハバチHemitaxonus japonicusと、その同胞種であるシシガシラハバチH.sasayamensisの地域個体群について、ミトコンドリアDNAのCOI遺伝子領域の塩基配列を比較し、それらの遺伝的類縁度を調査した。2.同領域の547塩基を対象としてDNA構造の比較を行った結果、両種共にこの領域での塩基の欠損や挿入はみられなかった。また、この領域でのG+C含量は21.76±0.37%であった。3.UPGMA法により構築された分子系統樹では、形態的区別が不可能な同胞種2種は別グループを形成した。ニホントガリシダハバチでは、生態種、生態種形成途上個体群、寡食性個体群の間で塩基配列に違いが見られたが、種形成との関連は今後の課題である。4.スギナの単食性ハバチ、カタアカスギナハバチcomplexの核型多型はロバートソニアン型開列が原因であり、n=9、n=10、n=11の順に派生した。多型の交雑地帯では、2倍体ヘテロ雌の適応度の低さによる集団からの除去に続く、派生ホモ核型の優先分布により、多型の置換は同所的に起こることが明らかになった。核型多型間には生殖的隔離の発達が見られるが、それが種分化に直結しているか否かは今後の課題である。
東京オリンピックが地域社会にもたらすレガシー効果に関する疑似実験研究

平成30年度は、31年度から4年間実施予定の疑似実験に使用する指標及び質問票作成のため、従属変数となる東京都民のコミュニティ活動と、独立変数となる東京オリンピックが都民のコミュニティに及ぼしうる影響について定性調査を実施した。具体的には、自治会、婦人会、スポーツクラブ、商店会、障碍者支援グループなど異なるコミュニティ・グループのリーダー12人にインタビューを実施し、その実態を把握した。また、オリンピック組織委員会職員、オリンピック関連業務を担当する環境省・国土交通省職員に対してもインタビューを実施し、オリンピックの実施内容及びコミュニティとの協力体制の現状について把握した。加えて、コミュニティ活動に関する資料収集も実施し、戦後から現在に至るまでの都内のコミュニティ形成過程について調査した。上記定性調査の結果をもとに、31年度に実施する疑似実験のためのオンランイン調査の質問事項を作成した。30年1月に京都で開催されたAsian Political Methodology Meetingで実験計画を発表し、国際的に著名な政治学方法論研究者からフィードバックを得て、研究手法を改善した。さらに、オンライン調査票作成に必要なデスクトップ・パソコン、データ分析に必要なソフトウェア、新しいソフトウェア使用に必要な教則本などを購入し、今後の実験実施に不可欠な研究環境を整備した。本研究プロジェクトは、31年度より基盤研究(B)として実施されることとなり、30年度の研究活動を通じて4年間の長期に亘る疑似実験実施に不可欠な定性データ及び研究環境を整えることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
「日本宗教史」研究の新たな展開を目指す中世入宋禅僧の精神的世界に関する学際的研究

前半は私が企画した二つのシンポジウムに参加し、研究成果の発表を行った。一つは5月3日4日に武漢大学哲学院で開催された「Chan Zen Seon:禅の形成と世界における展開」であり、アメリカ、韓国、日本および中国、香港、台湾から40名の研究者が参加し、研究発表を行った。もう一つは7月21日22日に東洋大学で開催された「世界における道元研究最前線」である。いずれも前年度に計画していたものである。8月には福州の黄檗山を訪問し、初期禅宗についての実地調査を行った。また、9月には日本宗教学会学術大会(京都大谷大学)でパネルを企画し、台湾と中国からも研究者を呼んで合同で発表した。さらに浙江工商大学で開催された「東亜文献中的仏教」国際シンポジウムで「12-13世紀東亜禅与儒教:道元における三教一致説批判の背景」、北京大学で開催された「宗門教下国際シンポジウム」で「大乗仏教概念の形成にみる日本の立場」と題する研究成果を発表した。後半は武漢大学で開催された「中国哲学史範式転移」国際シンポジウムで「胡適歴史視域中的臨済義玄禅学」と題する研究を発表した。また2018年はちょうど明治維新150周年にあたる節目の年であるため、中国のWebメディアが企画した「明治維新150周年」特集に論文を三本寄せた。後半は研究発表と共に、さらに京都や名古屋、東京、岩手などの図書館や寺院において文献調査を行った。近代日本における中国仏教の情報を調べることが目的であった。・2年目にあたるため、すこし研究の蓄積があり、前半は研究成果の発表が多かった。・国内外の異なる分野の研究者と共同でシンポジウムを開催することができた。・後半は主に文献の調査に取り組み、多くの史料を入手することができた。・日本国内のみならず、中国での国際シンポジウムで発表を行ったことの意義が大きい。・今後新しい展開につながる文献史料を入手することができた。基本的に「研究計画」の通り、これまでと同じような研究の方策で進めていきたい。一つは日本国内外に於ける文献調査、二つは日本国内外における研究成果の発表という研究のスタンスをそのまま継続していくということである。もちろん途中変更が生じた場合はその都度対応策を考えて行きたい。「研究実施計画」に基づきながら、以下のような研究活動を実施した。1文献調査および寺院調査。まずは5月上旬に北京にある宗教文化出版社を訪問し、『正法眼蔵』中国語訳の改訂版の出版について打ち合わせをした。5月30日に『正法眼蔵』の修訂版が北京の宗教文化出版社から刊行された。引き続き、上海へ出かけ、関連寺院などにおける調査活動を行った。とくに『正法眼蔵』中国語訳を読みながら只管打坐を行っている坐禅の愛好者にインタビューを行ったことが特筆されるべきである。会社員が中心となるこの会は完全にフリーの愛好会であり、中国本土では200人程度いるという。今回は主に上海に住んでいるメンバーを中心にインタビューを行った。このインタビューの成果はそのうち研究会などで発表する予定である。その後、浙江省嘉興市へ出かけ、精厳講寺にてフィールドワークを行った。同寺の住職にインタビューも行った。とても充実した調査旅行だった。8月には寧波で開催された太虚関係のシンポジウムに出席し、研究成果を発表した。その発表を纏めた論文が『世界宗教研究』(2018年第1期)に掲載された。2国内における文献調査および研究成果の発表。文献調査については、主に京都および東京にて行った。研究成果の発表については、9月に東京大学で開催された、本人が所属している日本宗教学会で研究成果を発表した。また、11月に東洋大学で「現代中国における道元の発見」というテーマで発表した。・調査(インタビューを含む)については、事前に先方に連絡を取っているため、予定していた調査がおおむねスムーズにできたこと。・研究発表については、授業とダブったりしなかったため、予定していた発表がおおむねスムーズにできたこと。

後半は研究発表と共に、さらに京都や名古屋、東京、岩手などの図書館や寺院において文献調査を行った。近代日本における中国仏教の情報を調べることが目的であった。・2年目にあたるため、すこし研究の蓄積があり、前半は研究成果の発表が多かった。・国内外の異なる分野の研究者と共同でシンポジウムを開催することができた。・後半は主に文献の調査に取り組み、多くの史料を入手することができた。・日本国内のみならず、中国での国際シンポジウムで発表を行ったことの意義が大きい。・今後新しい展開につながる文献史料を入手することができた。基本的に当初の「実施計画」に基づきながら、研究を進めていく予定であるが、さしあたり、前期の計画としては、5月に中国湖北省にある武漢大学で開催される予定の「Chan/Zen/Seon:禅の形成と世界における展開国際シンポジウム」(仮)に参加し、本課題に関する研究成果を発表してみたいと考えている。また、7月には前年度から実施している文献調査及びフィールドワークを引き続き実施たいと考えている。例えば『正法眼蔵』中国語訳の改訂版の出版を契機に、上海で出てきている「只管打坐の会」について調査し、その最新動向を把握したい。それらがスムーズに実施できるよう、事前に現地の研究協力者と連絡し、調査地での経路、目的などについての協力を確認することにしたい。夏休みには国内での文献調査を実施したい。さしあたり、京都および東京にある仏教系の大学付属図書館などに出かけ、本課題に関する文献資料を調査したいと考えている。・後半は、前年度と同様、本人が所属している日本宗教学会が9月に京都の大谷大学で開催される予定であり、パネルを企画し、台湾、中国大陸から研究者を呼び、パネル発表を行うことを計画している。基本的に「研究計画」の通り、これまでと同じような研究の方策で進めていきたい。一つは日本国内外に於ける文献調査、二つは日本国内外における研究成果の発表という研究のスタンスをそのまま継続していくということである。もちろん途中変更が生じた場合はその都度対応策を考えて行きたい。
膜裏打ち蛋白質によるタイトジャンクション機能の調節機構の解明

タイトジャンクション(TJ)は上皮細胞間接着構造の最頂端に位置し、バリア及びフェンス機能を果たすことにより生体の恒常性の維持に重要な役割を果たしている。また近年では極性形成に関与する分子がTJに局在することが知られてきており、様々なシグナル分子が集積する膜ドメインとしても注目されつつある。本研究ではTJの構造と機能を分子レベルで解明することを目的として、yeast two-hybrid system(Y2H)を用いて、TJストランドを構成する主要な膜蛋白質クローディン(Cld)に結合する蛋白質の同定を試みた。その結果、13個のPDZドメインを有するMulti-PDZ Domain Protein 1(MUPP1)を新規TJ局在タンパク質として同定した。この蛋白質は、そのアミノ酸配列からDrosophilaにおいて上皮細胞の極性形成に必須であるDiscs Lost(Dlt)のマウスホモログであると考えられた。さらに、Y2H及びin vitro結合実験によりMUPP1の結合分子の同定を試みた結果、TJに局在する接着分子であるJAM、またアドヘレンスジャンクションに局在する接着分子であるnectinと各々異なったPDZドメインを介して結合することが明らかとなった。以上のことより、MUPP1は細胞問接着部位において一種類の膜タンパク質を集積させるのではなく、各々のPDZドメインを用いて多種類の分子と相互作用し複合体を形成することが重要な機能の一つであることが示唆された。現在、さらに他のPDZドメインに結合する分子の検索を行うと同時に、Dltのホモログとして上皮細胞の極性形成過程におけるこれら分子間の複合体形成の意義を明らかにするために詳細な解析を進めている。
緩和ケアに携わる看護師の継続教育支援‐アクションリサーチによる介入と評価‐

本研究では、沖縄県内(離島を含む)の300床以上の総合病院に勤務する看護師1377人を対象として、緩和ケア実践上の悩みや困難感などの現状調査を行った結果、多くの看護師が疼痛緩和や症状緩和、患者家族の意思決定支援、精神的ケアなどで課題を抱えていることを明らかにした。このことを踏まえて、教育プログラムを構築し、アクションリサーチによる介入を行った結果、緩和ケアの知識や技術の獲得につながり、継続教育支援の必要性が示唆された。2007年に制定された「がん対策基本法」では、がん医療における医療者の人材育成及び継続教育支援が緊急な課題とされている。そこで本研究では、沖縄県内総合病院17か所に勤務する看護師の緩和ケアに関する意識及び学習ニードを把握することにより、今後の教育支援介入の示唆を得ることを目的に調査を実施した。同意の得られた2106名を対象とし、記載不備を除く1576名(79.2%)より回答が得られた。対象の平均年齢は35.85歳、平均看護経験年数は10.75年であった。緩和ケア実践にあたっての悩みや困難感を約9割の者が抱いており、その具体的内容は、「疼痛緩和」が6割と最も高く、次いで「患者・家族の精神的ケア」等であり、「家族の精神的ケア」では、3年未満の者が有意に高かった(p<0.05)。緩和ケアに関する知識や技術については、約9割の者が「学びたい」との学習ニードが高く、その具体的内容は、「疼痛緩和の実施方法」が約6割と最も高く、次いで「精神的ケアの方法」、「がんに関する疾患の理解」等であった。看護経験年数と「がんに関する疾患の理解」との間に有意差がみられた(p<0.05)。継続学習にあたっての環境整備では、「がんに特化した院内教育プログラムの充実」を求める声が高く、特に島しょ地域の看護師においては「院外研修会への資金的援助」、「スペシャリストを招聘しての研修会開催」等の希望が高かった。今後は第一段階研究の成果を踏まえ、がん診療連携拠点病院や離島などの島しょ地域の看護師を対象として、看護経験年数を考慮した教育プログラムを構築し、介入・評価することの必要性が示唆された。2007年「がん対策基本法」が制定され、その重点目標のひとつに医療從事者の人材育成が喫緊の課題として挙げられている。21年度の本研究では、沖縄県内(離島地域を含む)の総合病院に勤務する看護師を対象として「緩和ケア研修会2009」を実施し、その教育効果を検証することにより、今後の教育支援の示唆を得ることを目的とした。2009年8月から9月にかけて、県内1か所(拠点病院での開催)と離島2か所の地域で、緩和ケアに携わり参加希望の得られた看護師を対象として1日間の研修会を実施した。プログラム内容にた、20年度の調査研究において、緩和ケアを実施する際に抱く悩みや困難感の項目として抽出された事柄(疼痛緩和の実際、化学療法時の副作用対策、患者・家族への精神的ケアを含む意思決定支援、在宅療養移行支援など)で構成したものを組み込んだ。受講後は、これらの項目を含めた24の設問に関して、(全くあてはまらない非常にあてはまる)の5段階評定により、調査を実施し記述統計を行った。なお、調査にあたっては、対象者に調査の主旨、プライバシーの保護や学会への公表などを文書と口頭で説明し同意を得た。参加者は79名であった。研修会受講後は、「疼痛緩和の知識や技術」の項目は2.3±0.8から3.1±0.8(p<1.01)へと有意に上昇し、「化学療法時の副作用対策の知識技術」、「患者・家族のつらさの理解」、「在宅療養に関する意思決定支援」などの項目も有意に上昇していた(p<0.01)。さらに、研修会全般に関するアンケートでは、受講者の約7割が、講義のみではなくグループワークを取り入れた形式は良かったと評価しており、研修会の内容は概ね期待していたものと一致していたと回答していた。また、自由記載からは、地域内で緩和ケアに関する研修会が少ないことや、離島地域では島外に出て研修会に参加するための費用や時間的余裕が持てないなどが多く、このような研修会をみっと増やしてほしいなどの意見が挙がっていた。今回、緩和ケア研修プログラムを作成して、講義のみではなくグループワークなども取り入れながら、教育支援を行い評価を試みることができた。受講後は大部分の項目で、その得点は有意に上昇しており教育効果が示唆された。今後も、地域に居ながらにして大学などの教育機関や認定看護師などの専門家による教育支援を望む声も多く寄せられたことより、さらは継続して教育支援をしていくことの必要性が示された。本研究は、沖縄県内の総合病院において緩和ケアに携わる看護師の実践上の悩みや困難感を解決するための教育支援であり、その意義は大きいと考える。

(目的)2007年、がん対策基本計画では、その重点目標のひとつに医療従事者の人材育成が喫緊の課題として挙げられている。(方法)22年度の本研究では、沖縄県内(離島地域を含む)の総合病院に勤務する看護師を対象として「緩和ケア研修会2010」を実施し、その教育効果を検証及び今後の教育支援の課題を明らかにすることを目的とした。2010年9月から10月にかけて、県内1か所(拠点病院での開催)と離島2か所の地域で、緩和ケアに携わり参加希望の得られた看護師を対象として、1日間の緩和ケア研修会を実施した。プログラム内容は、20年度の調査結果より、看護師が抱く困難感の項目として抽出された項目(疼痛緩和、患者・家族の精神的ケア・意思決定支援、在宅移行支援)などに加え、21年度の研修後の学習希望(倫理的調整、リンパ浮腫ケア)の項目などにより構成した。受講後は、これらの項目を含めた24の設問に関して、(全くあてはまらない非常に当てはまる)の5段階評定により調査を実施し記述統計を行った。なお、調査にあたっては、対象者に調査の主旨、プライバシーの保護や学会への公表を文書と口頭にて説明し同意を得た。(結果)参加者は83であった。研修会受講後は、「緩和ケアの概念」、「疼痛緩和の知識や技術」、「症状緩和の知識」、「リンパ浮腫ケア」、「倫理的ジレンマ」、「在宅療養移行支援」のいずれの項目で、その得点は有意に上昇していた(p<0.05)。さらに、研修会全般に関するアンケートでは、受講者の約8割が、講義のみだけではなく、ロールプレイやグループワーク、実技を取り入れた形式は良かったと評価しており、研修会の内容は概ね期待していたものと一致していたと回答していた、また、自由記載からは、「内容が盛りだくさんであり、1日間では短いので2日間にしてほしい」「日頃悩んでいることをグループワークを通して共有できて良かった」陣例検討などもできて深い学びになった。普段の自身のケアを見直す機会になった」「離島では、このような研修の機会がないので、今後も是非続けてほしい」などの意見が挙がっていた。(意義)今回、昨年度より引き続き、緩和ケア研修会プログラムを構築して、沖縄本島及び離島地域で、緩和ケアに携わる看護師の教育支援を実施しその教育効果を検証することができた。受講後は、大部分の項目で、その得点は有意に上昇しており教育効果が示唆された。今後も地域にいながらにして、大学などの教育機関や認定看護師などの専門家による教育支援を望む声も多く寄せられたことより、さらに継続して教育支援をしていくことの必要性が示された。本研究は、離島地域を含む県内の総合病院において緩和ケアに携わる看護師の実践上の悩みや困難感を解決するための教育支援であり、その意義は大きい。
近代日本における衛生政策の展開―腸チフス予防のためのインフラ整備を中心に―

本研究の目的は、近代日本において、伝染病予防のための公衆衛生政策が大都市から地方都市、日本内地から植民地へと拡大した過程を検討することにより、各都市がそれぞれの財政状況、技術水準に応じて都市衛生関連のインフラを整備した過程、各都市における公衆衛生政策の相互関係を明らかにすることである。2018年度においては、戦前期名古屋市に関する研究論文を執筆、校正を行い、『社会経済史学』に掲載された。また、東京市・大阪市・名古屋市に関する事例を比較し、戦前期日本における屎尿処理政策について、2018年6月の政治経済学・経済史学会博士論文報告研究会、9月に名古屋大学で開催されたワークショップで報告し、各都市で下水処理化の方針、屎尿処理政策に相違が見られた要因を考察した。加えて、2018年度においては、戦後日本における屎尿処理の変遷についても調査を行った。『下水道年鑑』、『厚生白書』、『日本の廃棄物処理』などの白書、統計に基づいて、処理方法の変化を調査するとともに、『公衆衛生』、『国民衛生』、『農村文化』、『水道協会雑誌』、『生活と環境』などの雑誌記事に基づき、各処理方法が選択された経緯、要因について考察した。戦後、都市化や化学肥料の普及とともに農村還元処分の割合が減少し、海洋投棄などの不衛生処理が増加することになったが、公共下水道、屎尿消化槽、浄化槽などの処理方法を併用することによって、徐々に衛生的な処理方法を確立していった過程を明らかにした。この成果については、2018年9月の廃棄物資源循環学会研究発表会で報告し、2019年度には社会経済史学会全国大会で研究報告するとともに、著書・論文の執筆も進めていく。研究実施計画に記載した東京市・大阪市・名古屋市の屎尿処理に関する資料収集、資料の検討を行い、名古屋市に関する論文を完成させるとともに、3市の比較を通じて、戦前期日本の屎尿処理政策、下水処理化の方針がどのように変化したのかを考察することができた。また、戦前の事例で得られたことを現代の下水処理と結びつけて考えるため、戦後の下水道整備、屎尿処理政策の変化についても調査を行った。このように、名古屋市の事例と戦後の統計調査については順調に進展している。しかし、京都市、神戸市、横浜市、台北市の事例や戦後の各都市に関する具体的な調査については、それほど進んでいないため、学会報告や著書・論文の執筆行う中で、調査を続けていきたいと考えている。東京市・大阪市・名古屋市以外の都市に関する事例研究を積み上げるとともに、白書や統計、雑誌記事に基づき、戦後の屎尿処理政策の変化を調査することにより、戦前から戦後にかけて、衛生面、財政面で有用な処理方法をどのように考案したのかを考察する。2018年度は学会報告等で東京市・大阪市・名古屋市に関する比較を行ったことから、2019年度はその成果を深めるため、他の都市との比較、各都市の地形や財政状況の詳細な比較を実施する。こうした比較研究により、各都市の政策の共通点、相違点を指摘し、共通点や相違点が生じた過程、要因について明らかにする。本研究の目的は、近代の日本において、伝染病予防のための公衆衛生政策が大都市から地方都市、日本内地から植民地へと拡大した過程を検討することにより、各都市がそれぞれの財政状況、技術水準に応じて都市衛生関連のインフラを整備した過程、各都市における公衆衛生政策の相互関係を明らかにすることである。具体的には、戦前期日本の六大都市に含まれていた名古屋市・神戸市・横浜市・京都市と植民地都市であった台北市における屎尿処理政策を調査し、これまで研究してきた東京市・大阪市の事例との比較を行う。平成27年度においては、市の財源確保を目的とした屎尿処理市営化を推進した代表例として、名古屋市・神戸市における屎尿処理政策の事例を検討し、東京市・大阪市の事例との比較を行った。名古屋市に関しては、『名古屋市公報』、『名古屋市会会議録』などの行政資料や『新愛知』、『名古屋新聞』などの新聞資料、『愛知県農会報』、『名古屋市農会報』などの農会関連の資料を調査することにより、名古屋市の屎尿処理政策の概要、近郊農村における屎尿に対する対応の変化などを明らかにした。また、各種統計資料や『官報』を調査することにより、都市の人口や政府の法令が名古屋市の屎尿問題、屎尿政策に与えた影響について考察した。神戸市についても同様に、『神戸市会会議録』、『神戸市清掃事業概要』などの行政資料により、神戸市の屎尿処理市営化政策について調査し、名古屋市の政策との類似点、相違点を考察した。以上の研究成果は、平成28年4月の研究会で報告することになっていたため、資料調査を進めるとともに、報告や論文執筆に向けた準備を行った。研究実施計画に記載した名古屋市・神戸市の屎尿処理に関する資料収集、資料の検討を進め、これまでの研究成果である東京市・大阪市の事例との比較を行うことができた。また、台北市や沖縄に関する調査も開始することができ、平成28年度以降の調査に向けた準備も含め、おおむね順調に進展している。ただし、平成27年度に予定していた神戸市の事例研究については、名古屋市・東京市・大阪市と対比できるまでには進んでおらず、神戸市の衛生政策や近郊農業についての調査、他の都市との対比に関しては今後の課題となる。

本研究の目的は、近代日本において、伝染病予防のための公衆衛生政策が大都市から地方都市、日本内地から植民地へと拡大した過程を検討することにより、各都市がそれぞれの財政状況、技術水準に応じて都市衛生関連のインフラを整備した過程、各都市における公衆衛生政策の相互関係を明らかにすることである。具体的には、戦前期日本の六大都市に含まれていた名古屋市・神戸市・横浜市・京都市と植民地都市であった台北市における屎尿処理政策を調査し、これまで研究してきた東京市・大阪市の事例との比較を行う。平成28年度においては、名古屋市・台北市・東京市・大阪市における屎尿処理政策に関する資料調査を実施するとともに、名古屋市の研究について研究報告、論文の執筆を行った。名古屋市に関する調査では、『名古屋市公報』、『愛知県公報』などの行政資料や『名古屋新聞』などの新聞・雑誌記事を調査することにより、名古屋市において屎尿流注所による下水処理と農村還元処分がいかに併用されていたのかを明らかにした。台北市については、下水処理場などの衛生施設関連の行政資料を閲覧することにより、腸チフスが流行した過程、屎尿処理政策が変容した過程を調査した。名古屋市に関する研究成果については、論文を執筆するとともに、東京市・大阪市の事例と比較を行うため、名古屋市・東京市・大阪市の屎尿処理政策の変化をまとめ、各都市の都市化、腸チフス罹患率、財政状況の変化などを調査した。以上の名古屋市に関する研究成果は平成28年4月の近世史フォーラム、9月の廃棄物資源循環学会研究発表会で報告を行い、他の都市の事例や比較研究については、平成29年度以降に研究報告、論文の執筆を行う予定である。研究実施計画に記載した名古屋市・台北市・東京市・大阪市の屎尿処理に関する資料収集、資料の検討を行い、名古屋市に関する論文の執筆を進めるとともに、東京市・大阪市との比較を行うことができた。また、台北市に関する資料の検討も実施することができ、平成29年度以降の調査、比較研究に向けた準備も含め、おおむね順調に進展している。ただし、これまで調査を行ってきた神戸市・台北市の事例研究については、学会発表や論文の執筆、他の都市との比較を行うまでには至っておらず、名古屋市・東京市・大阪市以外の都市の調査については今後の課題となる。平成29年度においては、名古屋市・東京市・大阪市における屎尿処理政策に関する資料調査を実施するとともに、名古屋市の研究について研究報告、論文の執筆を行った。名古屋市に関する調査では、『名古屋市公報』、『愛知県公報』などの行政資料や『新愛知』、『名古屋新聞』、『公衆衛生』などの新聞・雑誌記事を調査することにより、名古屋市において下水処理場が整備された経緯、屎尿流注所による下水処理と農村還元処分が併用されるようになった経緯、要因を明らかにした。また、名古屋市・東京市・大阪市の衛生政策や交通網を比較することにより、各都市で屎尿処理政策に相違が見られた要因を考察した。
道徳性の芽生えを培うための環境・援助と評価の在り方―キャリア教育を基盤として―

○研究目的:本研究は、幼小中一貫のキャリア教育を基盤として、幼児の「道徳性の芽生え」を培うための環境・援助と評価の在り方を明らかにすることを目的とする。○研究方法:本研究では、幼稚園内外の様々な人との交流の充実、幼稚園における遊びを通じた課題解決型の指導の充実をさせたキャリア教育の視点を取り入れた保育を実践する。また、道徳性の芽生えで培いたい力を明らかにし、ルーブリックを作成しエピソード記録のカンファレンスとともに分析評価することで、幼児期における「道徳性の芽生え」についての評価方法を明らかにする。またこれらの評価をもとに、幼児期のキャリア教育の実践の場でどのような「道徳性の芽生え」が育まれているのか、またそれらを導き出している環境・援助について明らかにする。○研究成果:明らかになった成果は次のものである。1,幼児期に「道徳性の芽生え」を育むための活動として,特に1生き物とのかかわり, 2異年齢・異校種(小中学生)との交流, 3ルールのある遊びが有効であることが明らかになった。2,「道徳性の芽生え」を培う力として, 1情況を判断する力, 2身近な友だちのために行動する力が明らかになり,力ごとに3歳児から5歳児までのルーブリック表を作成し,評価を行った。3,「道徳性の芽生え」を培うための4歳児の年間活動例作成及び環境・援助が明らかになった。この成果にもとづくと,さらに次の2つの研究課題を解決することが必要となっている。1,小学校接続を見据えた幼児期の「道徳性の芽生え」を培うための3歳児5歳児までの系統的な年間活動例及び環境・援助表の明示ができていない。2,ルーブリックにもとづく量的評価とエピソードカンファレンスにもとづく質的評価の両面からの「道徳性の芽生え」の評価方法の確立ができていない。今後は、上記の課題の解決に向けて幼児期の道徳教育に取り組んでいきたい。
東日本大震災で心のケアを行う宗教者の倫理的アイデンティティの形成について

臨床における多様な文化や価値観の中での適切なスピリチュアルケア実践のための倫理と技術に関する理論構築が本研究の目的である。東日本大震災の被災者の苦悩に向きあい、支援活動を続ける宗教者のボランティアのインタビューを集めた。データから実践者に求められる倫理性や共感の能力がどのように成長していったかという視点で分析を進めた。対象は伝統宗教であり、日本人にもなじみのある仏教・キリスト教の背景を持つボランティアである。神職は祭りの再興などでコミュニティ作りで復興に貢献したところが多く、相談活動などをしていない場合もあるため除外した。新宗教は布教目的で入っている場合もあり、研究者自身が支援の内容に関する情報を十分に把握できないため、除外した。修正版グランデッドセオリーの手法を用い質的機能的に分析した結果、“お互いの異なる文化・価値観を超えて共に涙し喜び生きていける関係になっていく。"と定義した「共に生きていける関係へ」という中心概念が抽出された。(「」内は抽出された概念を表す。)支援者の実践として、異文化との遭遇、実践者の態度に関する概念が、実践者の実践の中での自己発見に関する概念、「ともに認め合える」関係生成という概念が抽出された。被災地での同じ地域に住んでいながらも、異文化を持つ人々との出会いによって起こった霊的探索の中で、相手を主体とする姿勢と相手の目線で理解しようとする態度から、互いの文化、価値観を超えて自他の出会いが生まれ、互いの境界が広がり、互いに尊重し合う関係を得るといったケアの現象のプロセスが明らかになった。インタビューデータの分析はまだ途中であり、今後理論的飽和化(データ収集と分析を終結させる判断)に向けてさらに分析を進めて現象をモデル化していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度においては、宗教的観点と非宗教的観点を含めて、医療・福祉・教育・宗教の分野から、現代社会のスピリチュアリティの役割について幅広く文献購読や学会参加、フィールドワークなどから現状の把握や分析を行った。学会参加の一つとして、日本スピリチュアルケア学会においては、宗教者らの発言も多く見られ、シンポジウム等から、自らの苦しみと同じように他者の苦しみを取り除いていくこと、といった思想や、自らの思いだけではなく、他者の益のためにも生きていくこと、といった宗教性に基づいた、自己中心性から脱して利他的な精神を持って生きていくといった態度と生き方について改めて聞く機会が得られた。現代社会の中でスピリチュアルケアを実践する専門職者として、宗教性や倫理性に基づく実践は大切なあり方の一つであることを認識することができた。フィールドワークでは、震災後から現在まで続いている支援活動に参加する機会を得ることができた。スピリチュアリティの表現として、音楽を通した活動や、祈りを表現する伝統的な踊りなどをみたり、実際に参加することを得た。一緒に参加した被災者からは、心が癒やされたと発言があったり、リラックスしている様子を感じることができた。また、ものつくり等をとおした交流の場では、参加者の笑顔であったり、時には、お互いに思いを表出できたり、場をとおして心のよりどころとなるつながりが生まれ、被災者の心の癒やしや生きがいにつながっている現状を体感することができた。被災地では、追悼の集いや、祈祷などの宗教的行事に参加する機会も得た。信者のみではなく、一般の市民も参加しており、宗教的な場ならではの、癒やしや、被災者の死者への思いの語りなどを聞いたりする事ができ、現状の課題とどのような文脈で、研究を位置づけていくのかについて検討していくため、今後の分析の視点として必要な情報を得ることができた。

平成29年12月から現地に赴き、順次インタビューを開始してデータ収集を行う予定であったが、研究代表者の病気のため、平成30年1月からの調査を病気回復できた平成30年3月からに延期したためデータの収集が遅れている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、インタビューを行い、逐語化したデータの分析を進めていく予定である。研究者は、キリスト教文化については触れたり学んだ経験をもっていたが、仏教については文化に触れる機会が少なく、霊的観点が十分ではなかったため、分析のセンシビティが不足する可能性があった。そこで、実際の支援活動やスピリチュアルケアについて学んでいる僧侶のボランティアと、支援の課題や、諸宗教の違いや共通点について学んだり、話しをする機会をもちながら、データ収集と分析を行っていく。分析結果については本研究の分析手法である修正版グランデットセオリーアプローチの研究会で、スーパーバイズを受け、助言を受けていく予定である。生成した理論は学術学会で成果報告を行い、論文にまとめ、研究成果を公開していく予定である。
追跡眼球運動プログラミングにおける小脳の役割の生理学的研究

前庭動眼反射(VOR)は頭が動く時に生じる眼球反射であるのに対して、追跡眼球運動は眼前を動く視標を注視する随意運動である。この2つの眼球運動が、小脳の異なる部位の神経細胞に独立に制御されているという知見を、生理実験及び解剖学的研究により得た。1.猿の小脳プルキンエ細胞の活動を、微小電極法を用いて解析した。片葉の細胞は、頭の回転速度に特異的に反応するのに対して、それに隣接する腹側傍片葉の細胞は追跡眼球運動の際の視標の速度に特異的に反応した。また猿の頭と同時に動く視標を注視させてVORをキャンセルさせた時には、片葉の細胞には全く変化が見られなかったが、腹側傍片葉の細胞には大きな変化がみられた。2.猿の片葉もしくは腹側傍片葉に、WGA-HRP,PHA-LやFastBlue等の順行性もしくは逆行性のドレーサーを微小注入し、軸索流によって運ばれていく神経終末や神経細胞を解剖学的に検索した。その結果、片葉では、前庭系が主要な苔状線維入力であるのに対して、腹側傍片葉では橋核系が主要な苔状線維入力であることがわかった。一方、下オリーブ核に由来する登上線維系については片葉、腹側傍片葉に差異は見られなかった。出力に関しては、片葉はおもに前庭核に出力しているのに対して、腹側傍片葉はおもに小脳中位核、歯状核に出力していることが明らかになった。これらの所見は、片葉はVORの適応制御をしているという片葉仮説を支持する。また、腹側傍片葉は、橋核を経て伝えられる視覚系からの視標の動きもしくは大脳運動系からの運動信号を、登上線維信号を用いて修飾し、その結果を赤核もしくは、前頭眼野をはじめとする大脳眼球運動系に伝えることにより追跡眼球運動を制御しているのではないかと示唆された。
三相モジュラー・マルチレベル変換器の実験的検証

本課題では,次世代型電力変換器である三相モジュラー・マルチレベル変換器(MMC:Modular Multilevel Converter)に関して検討を行った。初めに,MMCを用いたモータドライブに関して実験的検証を行い,ファン・ブロア等二乗低減トルク負荷への適用可能性について検討した。次に,MMCを用いた無効電力補償装置(STATCOM)の実験的検証を行い,定格逆相無効電力を制御できることを明らかにした。本研究では,モジュラー・マルチレベル変換器(MMC)を用いたモータドライブに関して検討を行った。モジュラー・マルチレベル変換器はその冗長性と実装の容易さから,次世代型半導体電力変換器として実用化が期待されている。特に高圧モータドライブに適用した場合,電力品質や省エネの観点から優れた特性が得られる。しかし,MMCを用いたモータドライブの実験的検討および詳細な解析に成功した研究グループは,国内外の研究機関で存在しなかった。本研究では,MMCを用いたモータドライブの実験的検証に世界で初めて成功した。高調波電圧低減,トルク脈動低減,電磁ノイズ低減等の優れた特性を示すことを実証した。また,ファン・ブロア負荷に適したモータ起動法の提案を行った。この起動法は,周波数を固定し,モータ電圧の振幅を調整することで,始動電流を抑制しつつ,所望する始動トルクを発生できる点に特長がある。提案した始動法をMMCに適用することで良好な始動特性が得られることを400V,15kWミニモデルを用いた実験的検証,およびPSCAD/EMTDCを用いた実験的検証より明らかにした。本論文で得られた結果は,電気学会産業応用部門誌(査読付)に投稿し採択され,2010年4月号に二部構成(第一報:定常特性の検討,第二報:始動法と始動特性の検討)として掲載予定である。また,研究成果は当該研究分野で最も権威のある論文誌であるIEEE Transaction on Power Electronics(査読付)に投稿を行い採択され,半成22年度中に掲載予定である。本研究の成果は,産業財産権を出願済みである。本研究では,モジュラー・マルチレベル変換器(MMC)を用いた無効電力補償装置(STATCOM)に関して検討を行った。モジュラー・マルチレベル変換器は正相無効電力のみでなく,原理的に逆相無効電力が制御できるため,アーク炉用ブリッカ抑制装置等,高速な正相・逆相無効電力制御,および低周波数の有効電力制御が要求される用途に最適である。しかし,MMCを用いた無効電力補償装置の実験的検討および詳細な解析に成功した研究グループは,国内外の研究機関で存在しなかった。本研究では,MMCを用いたSTATCOMの実験的検証に世界で初めて成功した。アームバランス制御を提案し,これを適用することで,逆相無効電力制御時においても安定に動作することを理論的に証明した。提案したアームバランス制御法,および無効電力補償装置としての特性は200V,10kVAミニモデルを用いた実験的検証,およびPSCAD/EMTDCを用いた実験的検証により明らかにした。本論文で得られた結果は,電気学会産業応用部門誌(査読付)に投稿し採択され,2011年1月号に掲載された。また,また,研究成果は当該研究分野で最も権威のある論文誌であるIEEE Transaction on Power Electronics(査読付)に投稿を行い採択され,平成23年中に掲載予定である。さらに,当該研究分野で最も権威のある国際会議であるIEEE Energy Conversion Congress and Exposition(査読付)に採択された。
蝸牛発生の制御機構解明

本研究は哺乳類蝸牛を研究対象とし、実験はすべてマウスを用いておこなった。蝸牛感覚上皮の発生の分子メカニズムの解明のため、まず生体内および試験管内の培養蝸牛においてシグナル伝達系を複数操作し、感覚上皮発生各時期における関与・相互作用を調べた。操作するシグナル伝達系はNotchシグナル伝達系、ヘッジホッグシグナル伝達系、FGFシグナル伝達系、TGFβ/BMPシグナル伝達系であり、1生体内での操作:特定の遺伝子を時期・部位特異的に遺伝子を欠損または過剰発現させるコンディショナルノックアウトマウスまたはコンディショナル持続発現マウス、2試験管内の培養蝸牛での操作:シグナル伝達系の関連遺伝子を過剰発現させるプラスミドベクターを電気穿孔法にて培養蝸牛に導入、3試験管内の培養蝸牛での操作:培地にシグナル伝達を促進あるいは阻害する薬品又はタンパク質添加、を組み合わせた。平成24年度には、感覚上皮前駆細胞において遺伝子組み替えが起こるマウスを用いて、蝸牛感覚上皮が発生する過程のうち感覚上皮前駆細胞から有毛細胞・支持細胞に分化する段階につき、Notchシグナル伝達系とヘッジホッグシグナル伝達系、ヘッジホッグシグナル伝達系とFGシグナル伝達系F、Notchシグナル伝達系とFGFシグナル伝達系、Notchシグナル伝達系とTGFβ/BMPシグナル伝達系の操作を行なった。このうちNotchシグナル伝達系とヘッジホッグシグナル伝達系、ヘッジホッグシグナル伝達系とFGFシグナル伝達系の組み合わせで得られた結果については論文にまとめ投稿中である。また、薬剤誘発性の遺伝子組み替えを感覚上皮前駆細胞支持細胞に分化しつつある細胞特定のサブタイプの支持細胞の任意の段階で起こすことの出来るマウスを導入した。平成25年度以降にはこのマウスも用いて研究を進める予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
土構造物の長寿命化のための地盤補強技術の高度化

補強土壁を対象に,現状の設計モデルの精度を評価し,部分安全係数を用いる設計手法のフレームワークを構築した.地震リスクを考慮するライフサイクルコストの算定法を確立した.施工時の損傷,土中環境が高分子補強材の長期安定性に及ぼす影響を調べるための実験手法を開発し, HDPEジオグリッドの長期材料強度特性を明らかにした.実構造物のデータを用いたライフサイクルマネージメントを可能にするICT(情報通信技術)ベースのモニタリング手法を確立した.これら地盤補強技術の高度化に関する成果は,道路,鉄道,宅地整備などで構築される土構造物の長寿命化に貢献する.補強土壁を対象に,現状の設計モデルの精度を評価し,部分安全係数を用いる設計手法のフレームワークを構築した.地震リスクを考慮するライフサイクルコストの算定法を確立した.施工時の損傷,土中環境が高分子補強材の長期安定性に及ぼす影響を調べるための実験手法を開発し, HDPEジオグリッドの長期材料強度特性を明らかにした.実構造物のデータを用いたライフサイクルマネージメントを可能にするICT(情報通信技術)ベースのモニタリング手法を確立した.これら地盤補強技術の高度化に関する成果は,道路,鉄道,宅地整備などで構築される土構造物の長寿命化に貢献する.社会資本の形成に重要な役割を果たす道路や鉄道,各種プロジェクトの敷地造成工事では,盛土や抗土圧構造物などの各種土構造物が構築される.社会資本の長寿命化が各方面で検討されているが,土構造物においても,それに関する技術の高度化が必要である.本研究は,土構造物の長寿命化のための地盤補強技術の高度化に向けて,1)補強材に作用する荷重(引張り力)の解析法,2)補強材の耐久性とクリープ特性を短時間で迅速に評価する方法,3)補強土構造物の使用限界状態の照査法の確立を目的に一連の検討を行った.平成21年度における研究成果として,上記1)に関しては,研究実施者らがこれまで構築してきた実スケール補強土壁の挙動データベースを拡張し,施工後における雨水の浸透や地下水位の変動の影響が補強材力に及ぼす影響の評価法を確立した.さらに1)に関して,情報技術を応用して作成した遠隔操作型計測システムを開発し,実際に道路として供用されている補強土構造物での長期データ収集を開始した.2)に関しては,力学作用,化学作用,施工時の損傷の複合的要因が補強材の長期安定性に及ぼす影響を調べるための装置を独自に開発した.さらに,2)に関して高分子補強材の長期に渡るクリープ変形(100年間)を1日程度の温度促進型クリープ試験について検討し,ASTMで規準化されている試験法が広範囲の高分子補強材に適用可能なこと,ただし基準の根幹となっている熱時間換算則の解釈と適用について課題があることを明らかにした.3)については,土構造物の長寿命化技術に関する世界的動向を調査し,技術資料をまとめる作業を行った.以上の成果を,9件の雑誌論文(内3件査読付き),4件の学会発表で公開した.社会資本の形成に重要な役割を果たす道路や鉄道,各種プロジェクトの敷地造成工事では,盛土や抗土圧構造物などの各種土構造物が構築される.社会資本の長寿命化が各方面で検討されているが,土構造物においても,それに関する技術の高度化が必要である.本研究は,土構造物の長寿命化のための地盤補強技術の高度化に向けて,1)補強材に作用する荷重(引張り力)の解析法,2)補強材の耐久性とクリープ特性を短時間で迅速に評価する方法,3)補強土構造物の使用限界状態の照査法の確立を目的に一連の検討を行った.平成22年度における研究成果として,上記1)に関しては,研究実施者らがこれまで構築してきた実スケール補強土壁の挙動データベースを拡張し,施工後における雨水の浸透や地下水位の変動の影響が補強材力に及ぼす影響の評価法を確立した.さらに1)に関して,昨年度開発した遠隔操作型計測システムを用いて得られた補強土構造物の1年間の計測データの解析を行い,システムの有用性と著者らの提案する補強材力推定モデルの妥当性を明らかにした.2)に関しては,力学作用,化学作用,施工時の損傷の複合的要因が補強材の長期安定性に及ぼす影響を調べるための装置の動作確認を行い,基礎データを取得した.施工時の損傷によるジオグリッドの引張り強度の低減に関する評価法として,材料表面の粗度解析を応用する評価法を確立した.3)については,土構造物の変形挙動に関するデータベースを構築し,使用限界状態の設計についての基礎データを整理することができた.さらに,1)と2)の成果をもとに,補強土壁の内的安定に関する部分安全係数の試算を行った.以上の成果を,5件の雑誌論文(内5件査読付き),8件の学会発表(内1件招待講演)で公開した.社会資本の形成に重要な役割を果たす道路や鉄道,各種プロジェクトの敷地造成工事では,盛土や抗土圧構造物などの各種土構造物が構築される.社会資本の長寿命化が各方面で検討されているが,土構造物においても,それに関する技術の高度化が必要である.本研究は,土構造物の長寿命化のための地盤補強技術の高度化に向けて,1)補強材に作用する荷重(引張り力)の解析法,2)補強材の耐久性とクリープ特性を短時間で迅速に評価する方法,3)補強土構造物の使用限界状態の照査法の確立を目的に一連の検討を行った.平成23年度における研究成果として,上記1)に関しては,研究実施者らがこれまで行ってきたジオグリッド補強土壁・多数アンカー補強土壁の挙動解析を拡張し,帯鋼補強土壁を対象にした新しい補強材力推定法を確立した.

さらに1)に関して,平成21年度に開発した遠隔操作型計測システムを用いて得られた補強土構造物の計測を今年度も継続し(計2年間),システムの有用性と本研究で確立した補強材力推定法の妥当性を明らかにした.2)に関しては,力学作用,化学作用,施工時の損傷の複合的要因が補強材の長期安定性に及ぼす影響を調べるための装置(平成22年度開発)を用いてHDPEジオグリッドに対する実験を行い,複合環境下におけるHDPEジオグリッド材料安定性を確認した.さらに施工時の損傷がジオグリッドのクリープ特性に及ぼす影響の評価法について検討し,平成22年度に提案した損傷指標をベースにした評価法を確立した.3)については,現場データと室内試験結果をもとに,多数アンカー補強土壁に関する部分安全係数の試算を行い,その成果を設計チャートにまとめた.以上の成果を,7件の雑誌論文(内6件査読付き),6件の学会発表で公開した.
不登校リカバリー群の社会的予後に関する縦断的研究

本研究は、小中学校時代に不登校を経験し、高校時点でリカバリーした群の「卒業後の社会的予後」に関する縦断的研究である。対象校となる大阪YMCA表現コミュニケーション学科の生徒の多くは、義務教育期間に不登校状態であった。しかし入学時と比較してCBCL(こどもの行動チェックリスト)を使用して評価したところ、卒業時では有意に情緒と行動の問題が改善していた。対象校となる大阪YMCA表現コミュニケーション学科は、義務教育期間に不登校状態であった(平均約4年)生徒のみを受け入れる、民間の高校である。1学年約30人であり、約98%が3年間通学し卒業している。以下の対象者に下記のような計画で質問紙を実施した。(1)対象群(不登校リカバリー群)の基礎データの分析...既にCBCL-YSR(子どもの行動チェックリスト)、、AD/HDスクリーニングテスト、AQ(自閉症スペクトラム尺度)、等を実施しており、在校生の特性について分析作業を進める。(2)コントロール群1(一般高校生群)のリクルート...A県立公立校等学校3年生(普通科)に依頼している。(3)コントロール群2(不登校持続群)...研究分担者の松浦は兼任で奈良教育大学特別支援教育研究センターで教育相談を昨年来担当している。発達障害の他に不登校(合併も含む)での相談事例も多い。奈良教育大学特別支援教育研究センターと事業として不登校児童生徒のフォローアップを継続している。ここでは、転帰不良の高校生をコントロール群として、フォローアップをしながら継続面接する。これまで対象群については質問紙回収と分析が終わり、その施設において研修会でフィードバックしている。更に論文化を進めて、国際学会でも報告する予定である。自尊感情尺度を使用して評価したところ、対象群はきわめて低い自尊感情を有することが示された。また抑うつ尺度を用いて対象群の抑うつ傾向を調査したところ、男子で約45%、女子で約33%がうつ状態を疑われることが明らかとなった。自閉性の特性を評価する質問紙(PARS)では、一般的な高校生の平均値より高い得点であったことから、発達障害圏に位置するとまではいかないが、対人関係能力は概ね低いことが示唆された。それらが複合的に相互作用して低自尊感情や抑うつ状態をもたらしていると考えられる。また義務教育期間中の長期的な不登校状態は、対象群の行動や情緒の問題に強く影響していると考えられる。本調査校に入学してからはほぼ全員が毎日登校していることからも、思春期をすぎてからの社会性の成長と、きめ細やかな支援が奏功すると、安定した学校生活を送れることができる可能性も指摘することができる。来年度は卒業生に対しても調査を行う。CBCLを使用して行動と情緒の問題や、社会適応度を中心に評価することとなる。高校3年間での安定した学校生活が卒業後の精神的・心理的予後にどのように影響するかを継続して調査していく。1学年約30人3であり、約98%が3年間通学し卒業している。今年度卒業生を対象にWHO-QOL26を実施した。この結果、3年間の学校生活の中で、良好な生活の質を高めていけたことが示された。今後1年後も追跡調査を実施し、同様にWHO-QOL26や自尊感情尺度を実施する予定である。これらの評価を組み合わせることで、不登校リカバリー群が卒業後も良好な社会生活を咲ることができるかを見ることができる。
糖代謝機能診断を目的とするSPECT用放射性薬品の開発に関する研究

臓器、組織におけるエネルギー代謝は糖代謝をはじめとして生体にとて根元的な生化学的反応であり、核医学におけるエネルギー代謝機能診断は重要な診断目標である。現在、グルコース代謝診断にはFDGを用いたPET診断が行われている。利用の広汎性を考慮するとSPECTを用いて同様の診断が可能となることが強く望まれるが、適当な放射性薬剤が開発されていないためこれまで可能となっていない。そこで、本研究はSPECTによる糖代謝機能診断薬の開発研究を目的として基礎的検討を計画した。本研究においては、これまでの同様の研究とは異なり、グルコース消費以外の糖代謝関連事象をインビトロの実験系において検索し、これを特異的に画像として評価しうる化合物をデザインするを主眼とした。その結果、本年度ではインビトロ実験系に於いてラット脳スライスを用いる脳の糖代謝評価システムを確立することができた。すなわち、インキュベーション溶媒中の溶存酸素濃度を変化させ、擬似的に低酸素状態を作成したところ、インキュベーション溶媒中の酸素濃度の低下に伴い乳酸量が増加し、脳内各部位へのグルコース取り込み量がコントロール群に比較して平均1.5倍増加した。これはこれまで報告されている脳インビトロ実験系では再現されていなかった結果であり、低酸素状態により嫌気的解糖系が働き始めたことを示すものであると考えられた。また、グリアトキシン存在下での脳糖代謝変化を測定したところ、コントロール群と比較してグルコースの取り込み量は低下したが、この状態で低酸素負荷を行ったところ、逆にグルコースの取り込みは増加した。このことは低酸素状態での嫌気的糖代謝が神経細胞で活発に起こることを示唆するものであり興味深い知見と考えられた。今後、本実験系を用いてSPECTによる新規糖代謝機能診断薬の評価を行う予定である。