hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バリューチェーン構築による後発野菜産地の参入戦略

秋田県の青果物後発産地が発展していくためには、以下の活動等が必要と考える。1県内産の生鮮青果物を県内に確実に流通させるためには、ローカルスーパー及び地域流通業者と産地との新たな提携関係づくりを行う。2首都圏出荷をめざす生鮮品は、必要とされるニーズに対応するために中間流通業者と産地が連携して、小売業者に商品提案できる体制を作る。3加工・業務用品は、食品企業や外食業等のニーズに対応する体制を作る。その場合には特に中間流通業者のパートナーを確保する。4有機農産物は、県内では直売所を拠点とした消費者と生産者の提携グループを形成する。県外には、品揃えと出荷量のコントロールを担う中間流通機能を確立する。平成27年度は、主として先発野菜産地の流通システムについて、共同で実態調査を実施したほか、研究分担者のそれぞれの役割に基づいた実態調査、文献整理、資料整理等を行った。共同の調査は、消費地の需要にマッチした高度かつ効率的な流通システムや早期から県とJAが連携してブランド戦略に取り組んできた成果(高知県園芸連、全農宮崎)及び、有機農産物の本格的生産流通システム(北海道きたみらい農協)の実態理解を通じて、後発産地の取り組みに必要な基本事項(情報共有、商品特性に応じた販路の管理など)が明らかとなった。分担しているテーマについては、枝豆産地化に取り組む秋田県の新たな戦略の実情と評価(あきた北農協実態調査、東京都中央卸売市場大田市場の流通業者ヒアリング)により、今後のブランド階層化や価格設定戦略、周辺商品の開発の課題を明らかにした。加工業務用野菜の流通構造では、先発産地である茨城県や取り組み業者の調査を通じて、産地における生産体制や販路管理、商品開発のあり方について現段階の到達水準、これまで余り解明されていなかった加工業務用野菜の中間流通業者のビヘイビア(複数の産地や規格を使い分けることで調達コストの節減、産地との連携を深めて品質や調達コスト面での対応を強化など)を明らかにすることができた(学会発表を行った)。有機農産物の流通については、国際シンポジウムにて「日本における有機農産物市場の変遷と消費者の位置付け」と題する招待講演を行った。予定した共同調査をすべて実施し、目標以上に貴重な情報やデータを収集できた。また、文献研究やすでに収集していたデータ等も合わせて、研究を進めることができた。その結果、加工業務用野菜や有機農産物の流通構造解明の分野で研究成果を学会で発表し、論文投稿を行えた。平成28年度は、先発野菜産地の流通システムについて共同の実態調査を2カ所で実施したほか、研究分担者の役割に基づいた実態調査、資料整理等を行い、それぞれの視点から、秋田県産地と先発産地の比較考察を試行的に行った。共同の調査は、1カ所は長野県で、その中でも高原野菜の産地である川上村、南牧村で実施した。もう1カ所は、和歌山県で、有機農産物の生産流通に取り組む、農協の部会や専門農協である。長野県などの先発産地で生鮮野菜を中心としている産地では、ある程度安定度の高いバリューチェーンが構築されていると見ることもでき、後発産地が取り入れるべき内容を良く吟味することが重要であると確認できた。有機農産物では、地域内流通と全国生協とのネットワークの組み合わせが安定的な産地運営に必要ではないかと思料された。このほか、秋田県内産地では、小ロットながらの特徴的なマーケティングを行っているうご農協の実情、広域で生産流通を組み立てようとしているスナップエンドウの取り組みを調査したほか、ラズベリー産地化の到達段階を検証した。有機農産物関連では秋田県内の生産者及び流通業者の調査等を行った。さらに、加工業務用野菜の比較対象として清酒原料となる酒米を取り上げた。酒米は農家と清酒製造業者が高いレベルで提携関係にあり、これを分析することで野菜産地のバリューチェーン構築に対しても示唆が得られると考え、調査分析を実施した。また、バリューチェーンの構築には農業側と川下側の流通企業が契約的・継続的な取引関係を構築することが必要不可欠であるが、両者の関係については支配・従属関係を基調として捉える見方と協調・互恵関係を基調として捉える見方がある。これはバリューチェーン構築を考える際に極めて重要かつ理論的な問題で、商学分野である程度の研究の進展が見られるので、商学分野の議論を青果物流通に適用する際の問題点について検討した。予定した共同調査をほぼ実施し、貴重な情報やデータを収集できた。平成27年度の発表や研究等を踏まえた成果の公表が行えた。新たな研究成果を学会で発表できた。平成29年度は、分担者個々に補足調査を行い、研究成果とりまとめのためのワーキングを実施した。研究総括の過程での仮説的な結論は以下の通りであり、今後、秋田県内の関連事業者や行政等との意見交換を行い、後発産地の戦略について具体的な方向性にアプローチしたい。また、そのなかで研究成果の発表等も進めていく。一般家庭用の生鮮品目、加工業務用の品目および有機農産物では、それぞれ流通チャネルの構造が異なるが、それは当然ながらバリューチェーンのあり方にも影響を与えている。野菜の消費のされ方の多様化に伴い、中心的だった卸売市場流通がバリューチェーンの構築に成功していたかどうか、改めて検討すると、チャネルリーダーになりつつあるスーパー等量販店のニーズに応じられる流通業者、産地においては、ある程度安定的な関係が成立してきたといえる。そこでは後発産地は特にメジャーな品目では、中心的な小売業者等の新たなニーズにどのように応えられるか、卸売業者と産地が連携して小売業者ごとにふさわしい事業提案を行うところまで踏み込んで行く必要があると思料された。

秋田県で力を注ぐエダマメは一定の成果を積み上げてきたが、次の戦略を進める上で、産地内部での技術、品質管理の向上への取組の強化が重要になっている。そのことはマイナーなラズベリーでも同様であり、これに関連して、農業経営者のモチベーションをアップできるような働きかけが、産地の農協や流通業者の協力で実現できている場合に、更なる前進が勝ち取れていることが、本研究の分析から示唆された。有機農産物は、これまで主流だった民間流通も再編期にあるが、アメリカのCSAのような消費者と地域が支えるバリューチェーンの構築も視野に入れていく必要があるとの仮説を検討している。秋田県の青果物後発産地が発展していくためには、以下の活動等が必要と考える。1県内産の生鮮青果物を県内に確実に流通させるためには、ローカルスーパー及び地域流通業者と産地との新たな提携関係づくりを行う。2首都圏出荷をめざす生鮮品は、必要とされるニーズに対応するために中間流通業者と産地が連携して、小売業者に商品提案できる体制を作る。3加工・業務用品は、食品企業や外食業等のニーズに対応する体制を作る。その場合には特に中間流通業者のパートナーを確保する。4有機農産物は、県内では直売所を拠点とした消費者と生産者の提携グループを形成する。県外には、品揃えと出荷量のコントロールを担う中間流通機能を確立する。28年度は秋田県産地と先発産地の比較考察を行い、研究総括のための仮説を検討する。また、秋田県野菜産地のバリューチェーン構築に向けて最適な流通チャネル選択・運営管理等の商品アイテムごとのあり方の検討を行う。秋田県産地と先発産地における流通チャネル選択や開拓、取引先や小売店との関係性構築、消費者ニーズ把握や品揃え等のチャネルの管理、商品づくり面での工夫などの実情把握を分担して行う。関連する文献、業務資料、関連するマーケティングリサーチ資料等を収集して、分担者ごとに本研究に資する分析結果のとりまとめや新たな分析を行うとともに、秋田県野菜産地の流通チャネル問題に影響を与える諸条件を吟味する。平成29年度は、1引き続き秋田県産地と先発産地における流通チャネル選択や開拓、取引先や小売店との関係性構築、消費者ニーズ把握や品揃え等のチャネルの管理、商品づくり面での工夫などの実情把握を分担して行う。2本格的に秋田県産地と先発産地の比較考察を行い、研究総括のための検討を行う。3また、秋田県野菜産地のバリューチェーン構築に向けて最適な流通チャネル選択・運営管理等の商品アイテムごとのあり方の検討を行う。そして、4関連する文献、業務資料、関連するマーケティングリサーチ資料等を収集して、分担者ごとに本研究に資する分析結果のとりまとめや新たな分析を行うとともに、秋田県野菜産地の流通チャネル問題に影響を与える諸条件を吟味する。農業経済学旅費、物品費で予定の金額よりも節約できてしまったために、残額が生じた。流通事情関連の調査報告書などで適当な内容のものが揃わず、購入が行えなかったことや一部の調査予定が先送りとなったことによる。平成28年度において、主に物品の購入に充当してより充実した研究を行う。
「都市」と「地方」における公共図書館の資源格差とその推移に関する研究

本研究の主たる目的は,自治体の規模や体力が如実に反映される公共図書館において,資源をめぐる格差の実態とその変動を明らかにすることであり,特に2018年度は,量的手法(二次分析)により図書館諸資源の格差を検討した。日本図書館協会が毎年発行している『日本の図書館ー統計と名簿』(電子媒体版)を利用し,まずは分析に必要となるデータベースを作成した。これをもとに,都道府県別・市区町村別に変動係数やジニ係数を算出して,地域間格差の現状を把握した。同時に,教育社会学研究,社会・生涯教育研究,図書館研究の視点から,公共図書館に関する先行研究を整理し,公共図書館をめぐる諸制度等の動向や今日的課題,および個別の公共図書館における先進的な取り組み事例などについて検討した。加えて,自治体が個別に管理運営するという性質上,自治体の規模や体力に影響を受ける可能性が高く,自治体間格差が反映されやすい公立大学図書館についても,格差の実態とその変動を検討した。本年度はとくに,地域の「教育」を支える存在である図書館職員に焦点を当て,公立大学図書館の格差について,上記の『日本の図書館ー統計と名簿』のデータを用いた分析を行った。その結果,「教育」を支える図書館職員は,ほとんどの大学で量と質ともに縮小していることが明らかになった。具体的に大学規模に着目すると,比較的大規模な大学では,職員数・司書数が大幅に減少し,中・小規模大学では必要最低限の人数での運営状況が示唆された。2018年度と2019年度は,図書館の資源格差に関する二次分析を行う計画であり,本年度は『日本の図書館ー統計と名簿』を用いて,公共図書館および公立大学図書館を対象とした分析を行った。とくに,公立大学図書館を対象とした分析では,「教育」を担う図書館職員の量・質について,地域を問わず全体的に縮小傾向にあることを明らかにし,その知見を論文投稿にて発表した(『岐阜大学カリキュラム開発研究』第35巻第1号)。また,本年度の分析結果をもとに,聞き取り調査の対象となる地域および公共図書館の選定を行った。本年度は,『日本の図書館ー統計と名簿』をもとにして公共図書館および公立大学図書館を対象とした分析を行い,格差の全体像を把握した。この結果を受けて2019年度は,いくつかの地域を限定して,よりミクロなレベルで公共図書館の地域間格差の実態を分析する。そのための方法として,第一に,『日本の図書館ー統計と名簿』からいくつかの地域を抜き出し,同一都道府県内における市町村間格差の程度を,変動係数やジニ係数から明らかにする。第二に,本年度の分析結果をもとに,対象となる地域および公共図書館を選出し,聞き取り調査を実施する。本年度は,『日本の図書館ー統計と名簿』という既存のデータの二次分析を中心におこなったため,総務省統計局や各自治体が公表している財務,人口,面積等に関する各種基本資料のデータ入力等にかかるアルバイト経費が当初計画より少額となった。

また,本年度は基礎的分析が中心であったため,既存の分析ツールを用いたことから,新規に統計ソフト等を購入する必要がなかった。次年度以降はさらに踏み込んだ分析を行うことから,データ入力等にかかるアルバイト経費や統計ソフト等の購入経費が生じる予定である。
液中微粒子のレーザー光泳動における光熱変換協同効果に関する研究

我々は、マイクロメートルサイズの微粒子に関してレーザー光泳動速度の実験的、理論的解明を進めてきた。しかし、微粒子が光を吸収する場合には、光熱変換により微粒子周囲の媒体分子の異方的な運動変化やミクロな組成変化や相分離が加わり、泳動速度の変化や泳動方向の逆転など複雑な挙動を呈することを発見した。また、マイクロエマルション液滴微粒子において、泳動に伴い周期的膨張収縮現象が起こることも見出した。このような光泳動と光熱変換現象が協同的に作用する新しい物理化学現象を実験的に解明し、これを液中微粒子の新規な泳動法へと発展させることを目的として研究を行った。具体的には、以下の点について重点的に研究を行い、その成果を得た。1.光吸収性マイクロエマルション液滴のレーザー光泳動における周期的膨張収縮挙動の詳細な実験的検討とその機構の解明:マイクロエマルションの膨張過程にSoret効果による相分離、熱浸透現象が関与していることを明らかにした。2.レーザー照射下における光吸収性単一有機液滴に働く作用力の反転現象解明のための液滴内温度分布の顕微蛍光測定:水中の光吸収性液滴内のレーザー照射時の温度分布を明らかにし、反転光泳動現象の原因を明らかにした。3.血球細胞分離のための光熱変換レーザー光泳動分離法の検討:血球細胞のレーザー光泳動挙動を詳細に検討し、赤血球のみを他の血球細胞から分離する方法を提案した。4.光吸収性有機液滴のレーザー光泳動挙動有機溶媒-ガラス界面におけるレーザー照射点からの気泡の発生とその挙動:レーザー照射による気泡の発生とトラッピングという新現象を発見した。5.有機溶媒中での水滴の光泳動挙動:水が吸収をもつ波長のレーザーを用いて、水滴、水溶液液滴のレーザー光泳動挙動を観測し、これを詳細に解析した。今年度は、備品として購入したcw Nd:YAGレーザーを中心とする光熱変換光泳動顕微観測システムを構築し、レーザー波長である532nmに吸収をもつCo(III)-PAR錯体を含有する2-ベンジルピリジンマイクロエマルション液滴の水中での光熱変換光泳動挙動について実験、解析を行なった。光吸収性のマイクロエマルション液滴は、レーザー照射によりレーザー進行方向に光泳動すると同時に膨張・収縮を繰り返すという特異な挙動を示すことがわかった。この膨張・収縮の周期は照射レーザー強度および液滴の吸収係数に依存することから、液滴内化学種の定量に応用できると思われる。液滴の膨張運動の機構には光熱変換効果が大きく関与しており、(1)液滴内部での温度勾配生成とSoret効果によるマイクロエマルション相の相分離、(2)液滴内と外部の温度差生成と熱浸透による外部水相の液滴内への取り込み、が大きな要因であることがわかった。しかし、収縮過程については、非常に高速で起こる過程であるためまだ不明な点が多く実験解析を深める必要がある。また、光吸収性液滴のレーザー照射による温度上昇について以下の研究を行なった。キャピラリーに保持した蛍光色素を含む液滴にレーザーを照射し、蛍光画像を動画として取得した。蛍光強度の変化から液滴内の温度を見積もったところ、液滴内の温度は、液滴の大きさに依存して大きくなることがわかった。この結果は、熱流体シミュレーションの結果と一致した。さらに、蛍光画像を詳細に解析することにより液滴の温度上昇はレーザーの入射側に比較して出射側の方が大きいことがわかった。この温度分布の不均一性は、液滴自身のレンズ効果によると考えられる。

この結果は、以前に我々が観測した光吸収性液滴における泳動方向の反転現象がレーザー照射による液滴の前方と後方における温度差が原因であることを示唆している。照射レーザー波長に吸収をもつマイクロエマルション液滴の水中での光熱変換光泳動挙動について実験、解析を行なった。マイクロエマルション液滴は、レーザー進行方向に光泳動しながら膨張・収縮を繰り返すという特異な挙動を示す。この特異運動の機構には光熱変換効果が大きく関与しており、(1)液滴内部での温度勾配生成とSoret効果によるマイクロエマルション相の相分離、(2)液滴内部と外部水相の温度差生成と熱浸透による外部水相の液滴内への取り込み、が大きな要因であると考えられる。液滴の膨張過程についてシミュレーションを行い、上記(2)の機構により実験結果を定量的に再現できることがわかった。また、膨張液滴の収縮過程については、高速度カメラを利用した観測から薄膜化したマイクロエマルション層の破裂によることがわかった。光吸収性液滴のレーザー照射による光熱変換効果についてキャピラリーに保持した蛍光色素を含む液滴にレーザーを照射し、蛍光強度の変化から液滴内の温度を見積もった。その結果、液滴の温度上昇はレーザーの入射側に比較して出射側の方が大きいことがわかった。この温度分布の不均一性は、液滴自身のレンズ効果によると考えられる。さらに干渉縞を利用した液滴周囲の温度マッピングについても基礎検討を行った。また、液中生体微粒子である血球細胞についてレーザー光泳動挙動を観測した。光泳動速度は白血球に比べ、赤血球が15倍程度大きいことがわかった。赤血球はレーザー波長に吸収をもつため、泳動効率が高いこと、光熱変換により媒体の粘度が低下することが原因であると考えられる。この結果より、光熱変換光泳動により血液中の赤血球を他の血球細胞と分離できる可能性を示した。照射レーザーとして水が吸収をもつ1064nmと吸収をもたない532nmの2つの波長のレーザーを用い、種々の有機溶媒中の水滴の光泳動挙動を観測し、これを解析した。水滴が吸収をもたない532nmのレーザーによる光泳動速度は、Mie散乱理論を用いて計算した速度と一致した。一方、1064nmのレーザーを用いた場合には、液滴が顕微鏡の焦点からはずれながら泳動する、液滴が溶解し直径が小さくなりながら泳動するなど特異的な泳動挙動が観察された。このときの泳動速度はMie散乱理論から予想される泳動速度よりも小さくなった。この原因は光熱変換による水滴周囲温度の局所的な異方性や水滴自身の温度上昇による媒体への溶解によると考えられる。また、532nmのレーザーを用いて液中生体微粒子である血球細胞についてレーザー光泳動挙動を観測した。光泳動速度は血小板が白血球より小さく、赤血球が白血球の10倍以上大きいことを見出した。赤血球はレーザー波長に吸収をもつため、泳動効率が高いこと、光熱変換により媒体の粘度が低下することが原因である。温度相分離性高分子を媒体に導入することにより赤血球周囲の温度が31°C以上に上昇していることを確認した。この結果より、光熱変換光泳動により血液中の赤血球、白血球、血小板をそれぞれ分離できる可能性を示した。
アミノアシル-tRNA合成酵素によるtRNA認識機構の進化

tRNAのアミノアシル-tRNA合成酵素による認識機構の進化を研究するための対象として、プロリンtRNAを選び、まず初めに大腸菌では唯一RNAレベルで一次構造が明らかにされていない3種のプロリンtRNAのうち、メジャーなプロリンtRNA_1(アンチコドン、CGG)をビオチン化DNAプローブを用いて単離し、修飾を含めてその一次構造の決定を行った。またT7RNAポリメラーゼの系で、in vitroでの構造変異体を数多く作製し、アミノアシル化反応により各変異体の反応速度論的定数を測定した。その結果、大腸菌のプロリンtRNAのプロリル-tRNA合成酵素による認識部位として、アンチコドン2文字目と3文字目のG35G36、アンチコドンに隣接するG37、識別位塩基A73、TΨステム中のG49、アクセプターステムのC1-G72(特にG72)およびG3-C70塩基対(これはあまり強くない)、それにジヒドロアーム中のU17Aを同定した。これは酵母その他の真核生物および古細菌の構造と比較を行うと、酵母をふくめて全ての真核生物はG1-C72とC73を持ち、古細菌ではG1-C72とA73で、丁度真性細菌と真核生物の中間の構造を持ち、進化の過程で認識部位が変化してきたと考える事ができる。
骨質（コラーゲン）が骨代謝に及ぼす影響とそのメカニズムを探る

骨組織のコラーゲンクロスリンク形成不全が骨芽細胞/破骨細胞の活性に及ぼす影響を解析するために、まず培養細胞を用いたIn Vitroの実験を行った。その結果、細胞培養系において、マトリックス中のクロスリンク量の減少は骨芽細胞の活性を上昇させ、破骨細胞の活性を低下させた。in vivoでは血清中骨形成マーカーは増加し、骨吸収マーカーは減少の傾向を示した。さらに、クロスリンク形成不全動物モデルによる骨移植実験とインプラント埋入実験を行ったところ、クロスリンク形成不全動物では移植骨周辺の骨形成がコントロールに比較して早く、埋入したインプラント周囲でも、比較的早期から未成熟な骨が大量に形成された。平成26年度はコラーゲンクロスリンクが骨芽細胞に与える影響および破骨細胞に与える影響をin vitroで検索した。前骨芽細胞株(MC3T3-E1)をクロスリンク阻害剤であるβ-aminopropionitrile (BAPN)存在下にて2週間培養し、クロスリンクの異なるマトリックスを作製した。細胞成分を除去した後にMC3T3-E1または前破骨細胞株(RAW264.7)を播種し、それぞれの分化能を評価した。さらに4週齢のC57BL/6JマウスをBAPN含有飼料またはコントロール飼料にて8週間飼育し、クロスリンク形成不全マウスを作製した。通常飼料に戻した後、一定期間後に屠殺し、大腿骨および全血を採取して、micro-CTによる骨形態計測、血清骨代謝マーカーの解析を行った。BAPNの添加によりマトリックス中のクロスリンク量(Pyridinoline, Deoxypyridinoline)は濃度依存的に減少することがHPLCによる解析にて確認された。クロスリンクの低下したマトリックス上におけるMC3T3-E1のMTS活性およびALP活性は上昇し、Runx2/Cbfa1およびAlplの遺伝子発現上昇が認められた。RAW264.7においてはBAPNの濃度依存的にTRAP陽性細胞、CathepsinK陽性細胞数ともに減少が認められた。クロスリンク形成不全マウスにおいて、骨量の変化は認められなかったが、クロスリンク量の減少がHPLCによる解析にて確認された。BAPN摂取群において、血清中の骨形成マーカーであるOsteocalcinの変化は認められなかったものの、骨吸収マーカーであるTRACP-5bでは増加が認められた。以上よりコラーゲンは骨の機械的特性を維持する構造としてのみならず、骨芽細胞、破骨細胞の分化に影響を及ぼすことにより、骨代謝に影響を及ぼす可能性が示唆された。平成26年度に確認された、in vitroにおけるコラーゲンクロスリンクの骨芽細胞および破骨細胞に与える影響を、in vivoにおいて確認することを目的として、ラットを用いた動物実験モデルの確立を試みた。当初の計画ではコラーゲン修飾酵素であるTH1、TH2、TH3のトランスジェニックラットを用いる予定であったが、in vitroで用いたBAPNによって、生体においてもコラーゲンクロスリンクの低下が見られるとの報告が多数あることから、より簡便でコストのかからない本法による実験を行うこととした。過去の報告ではBAPNの投与量として0.10.2%BAPNが用いられていることが多く、まず、ラットに対して致死的に作用しないBAPNの投与量と期間を検索した。その結果、0.2%BAPNを8週間投与することによって、生体に大きな変化、すなわち骨の脆弱化と変形および上皮の脆弱化が起こり、かつ致死的に作用しないことが判明した。このことから、現在同条件で飼育したラットに対して、骨移植実験を行い、組織標本を作製中である。今後、比較的早期に結果が得られる見込みであるので、平成28年度の学会発表を目指している。一方、in vivoの実験も継続的に行っており、コラーゲンクロスリンクの減少による破骨細胞への影響を詳細に検討中である。つまり、当初予想された破骨細胞の活性化低下とは逆に、骨芽細胞同様に破骨細胞も活性化されたことに対する分子基盤の検索である。コラーゲンクロスリンクの減少がin vitroにおいて骨芽細胞に促進的に働くことを背景に、in vivoで同様の現象が見られるか否かを検証するための動物実験モデルが完成し、1回目の実験結果が間もなく得られる予定である。平成27年度にその有用性が確認された0.1%および0.2%BAPNを用いたラットによる実験を行った。BAPN投与ラットおよびコントロールラット左右頭蓋骨にトレフィンバーを用いて欠損を形成すると共に、同部位の骨片を採取した。欠損部に他の個体から採取した骨片を移植するモデルを用いて、コラーゲンクロスリンクが移植骨周辺の骨形成に与える影響を検索したところ、コラーゲンクロスリンクの量が少ないラットでは、移植骨周辺の骨形成がコントロールに比較して早いことが見いだされた。この結果は平成28年9月に日本口腔インプラント学会学術大会にて発表した。現在はこの結果を学術雑誌に投稿すべく、実験個体数を増やしつつある状況である。また、昨年度はBAPNによってコラーゲンクロスリンク量を減らしたラットの頚骨にインプラントを埋入するモデルを確立し、インプラント周囲の骨形成に関する検索を行った。ラット頚骨に埋入したインプラント周囲でも、骨欠損・移植モデルと同様に、コラーゲンクロスリンク量が減少したラットでは、比較的早期から未成熟な骨が大量に形成され、通常のラットに比較して明らかな組織像の違いを呈していた。この結果は平成29年度の国内学術大会および国際学術大会で発表予定であり、既に抄録は受理されている。今後はこのインプラント埋入モデルも用いて、コラーゲンクロスリンクが骨代謝に与える影響を総合的に観察していく予定である。

in vitroで得られた結果を動物実験にて検証したところ、骨のコラーゲンクロスリンクの減少が、周囲骨形成に影響を与えることが組織学的に見出された。当初の仮説検証に向けて順調に研究が進んでいると考えている。平成29年度までに0.1%および0.2%BAPNがin vivoでコラーゲンクロスリンク量を減じることが確認できていたが、平成30年度には0.1%に焦点を絞り、ラットによる実験を継続して行った。BAPN投与ラットおよびコントロールラット左右頭蓋骨にトレフィンバーを用いて欠損を形成すると共に、同部位の骨片を採取した。欠損部に他の個体から採取した骨片を移植するモデルを用いて、コラーゲンクロスリンクが移植骨周辺の骨形成に与える影響を検索したところ、コラーゲンクロスリンクの量が少ないラットでは、移植骨周辺の骨形成がコントロールに比較して早いことが見いだされた。現在はこの結果について学術雑誌に投稿準備中である。また、27年度から行っているBAPNによってコラーゲンクロスリンク量を減らしたラットの頚骨にインプラントを埋入する実験を重ねた結果、ラット頚骨に埋入したインプラント周囲でも、骨欠損・移植モデルと同様に、コラーゲンクロスリンク量が減少したラットでは、比較的早期から未成熟な骨が大量に形成され、通常のラットに比較して明らかな組織像の違いを呈することが確認された。この結果は平成29年6月に日本補綴歯科学会学術大会および10月にマドリッドで開催されたEAO学術大会にて発表した。今後はこの結果についてもインプラント関連の学術雑誌に投稿すべく準備をしている。以上の結果から、骨基質中のコラーゲンクロスリンクが、骨代謝に影響を与えている可能性が強く示唆され、今後は薬剤等の応用による骨質改善に繋がることが期待できる。骨組織のコラーゲンクロスリンク形成不全が骨芽細胞/破骨細胞の活性に及ぼす影響を解析するために、まず培養細胞を用いたIn Vitroの実験を行った。その結果、細胞培養系において、マトリックス中のクロスリンク量の減少は骨芽細胞の活性を上昇させ、破骨細胞の活性を低下させた。in vivoでは血清中骨形成マーカーは増加し、骨吸収マーカーは減少の傾向を示した。さらに、クロスリンク形成不全動物モデルによる骨移植実験とインプラント埋入実験を行ったところ、クロスリンク形成不全動物では移植骨周辺の骨形成がコントロールに比較して早く、埋入したインプラント周囲でも、比較的早期から未成熟な骨が大量に形成された。当初の計画では、コラーゲンのクロスリンクに変化をもたらす方法として、LH遺伝子に対するsiRNAを使用する予定であったが、培養骨芽細胞に対してBAPNを作用させることにより、クロスリンク量の少ないコラーゲンマトリックスを作製することができた。これを用いて、クロスリンク量の減少が骨芽細胞や破骨細胞の分化に与える影響を検索することができた。また、これら成果は複数の学会において発表した。引き続き動物実験を継続して、最終的には骨移植の最適化に繋がる実験モデルを確立する予定である。
酸性雨原因物質の発生源対策と酸性雨による陸上生態系被害の制御

酸性雨原因物質の固定発生源対策として、発展途上国に適合する脱硫,脱硝技術開発のための基礎的研究を行い、初年度の成果として、以下の点が明らかになった。1)コ-ルドモデル実験により、サイクロン型反応器により、45分以上の粒子滞留時間が実現できた。(定方)2)水素を用いた急速熱分解脱硫の実験を行い、無機イオウだけではなく有機イオウの除去も可能であることがわかった。(菅原)3)中国に莫大量埋蔵する天然マグネサイトを有効に脱硫剤として活用するための基礎研究として、MgOの硫酸化反応を調べた。その結果、MgOの硫酸化反応は,CaOに比べて約100°C低い700°C付近で、最も到達反応率が高くなることがわかった。(新井)4)排煙ガス中からのSOx,NOxのNH_3による同時除去と肥料化プロセス開発のための基礎的研究を行った。その結果,Cr_2O_3ーTiO_2触媒で、用いることにより、NOx,SOxがほぼ100%除去され,硫安が触媒上に固定化除去されることがわかった。(笠岡)5)中国はじめ我が国の隣国の固定発生源の影響を調べるための長距離モデルの開発の第一段階としてオイラ-型格子モデルの検討を行った。(大喜多)6)酸性化した足尾土壌の植物影響と土壌への石灰とコンポスト添加の効果を検討した。その結果,苦土石灰やコンポストの土壌への添加効果が有効であることが示された。(戸塚)7)酸性雨(霧)による森林生態系への軽減対策法の確立に負するため、樹木の被害が報告されている4地点の現地調査を行った。その結果,北海道樽前山のストロ-ブマツの異常落葉は、酸性霧による直接被害であることがわかった。(八木)酸性雨原因物質の固定発生源対策として、発展途上国に適合する脱硫,脱硝技術開発のための基礎的研究を行い、初年度の成果として、以下の点が明らかになった。(八木)
2台の高速ビデオカメラを用いる心臓膜電位三次元光学マッピングシステムの開発

心臓突然死の主要な原因である心室細動(VF)は、その大部分が心室頻拍(VT)を契機として発生する。このVF/VTの発生停止メカニズム解析のための実験的手段として、光学的心臓膜電位マッピングが行われている。本研究はこの研究用計測システムとして下記の新たな機能を持つシステムを開発した。(1)2台の高速度ビデオカメラを用い、さまよい運動する心臓興奮を心室表面の広領域にわたり高い空間・時間分解で光学的マッピング可能とする計測システムを開発した。(2)心臓表面の3次元形状も考慮に入れ,局所の正確な興奮伝播速度、興奮波面の曲率半径など、スパイラルリエントリーダイナミクス解析上の重要なパラメータを精度よく計測手法を開発した。(3)スパイラルリエントリーの任意の部位、時相に外部より電気刺激を印加できる実験システム構築の基礎となる,スパイラルリエントリー中の興奮波面の速度と移動方向を計測された画像より同時に抽出する手法を開発した。(4)上記の高機能な刺激印加システム開発のための重要な構成要素として,透明電極を用いた刺激印加装置を開発し,これを点電気刺激電極付近で発生する仮想電極現象(Virtual Electrode Polarization : VEP)の計測に応用し従来に無い時間分解能・空間分解能でどう現象を観測することに成功した。(5)心臓膜電位光学マッピングシステムにより得られる画像の任意の点における活動電位の再分極相を実時間で認識し、一定のdiastolic intervalをもって点電極から刺激を印加するシステムを試作し,パイラルリエントリーの任意の部位、時相に外部より電気刺激を印加する技術の基礎を構築した。以上より新たな不整脈治療法研究への展開を可能とする実験技術を開発することができたと考えられる。1.2台の高速ビデオカメラと三次元位置計測器による広範囲心室表面光学計測合成アルゴリズムの実装2台の高速度カメラによる心筋細胞膜活動電位マッピング結果を合成する既研究では,データ転送速度がデータ処理の律速段階となっていた。本予算で購入の高速度ビデオカメラを使用することによって,データ処理速度を実用的段階までに早め迅速に画像合成を行うことが可能となった。2.スパイラルリエントリーにおける興奮波面の三次元計測手法の開発従来の光学マッピングシステムでは心室表面上の興奮波をカメラの撮像面上に2次元投影して計測していたため、画像のゆがみが不可避であり,局所の興奮伝播速度および興奮波面前後面の曲率半径などを定量的に正確に評価することは困難であった。そこで、心臓標本の三次元形状を非接触型の三次元形状計測装置によりあらかじめ計測し、コンピュータ内に20000個のvoxelより成る心室表面形状のvoxelモデルを構築した。カメラ・三次元形状計測装置それぞれで得たデータの座標系の変換行列を求め、voxel表示色を当該箇所の活動電位変化に対応した静止時(-90mV)の青から興奮時(20mV)の赤色表示し,時間的に連続に変化させることで、三次元マッピングに時間方向1次元を加えた心筋細胞膜活動電位の3+1次元マッピングを実現した。Figure of 8リエントリの興奮パターンが3次元モデル上に再現された。興奮パターンが三次元voxelモデル上に正確にレジストレーションされたことで、撮影方向に依存せず正確な三次元の局所興奮伝播速度や興奮波面曲率などを評価可能となった。例えば,左室前面からの光学マッピングにおいて、左室側壁部の微小部分はでは,3次元形状上で算出された興奮波面伝播速度は1.13 [m/s]と、従来の2Dマッピング方法で算出された速度に比して37.3%速いことが示された。頻脈性不整脈の成因の一つとして,近年,異常興奮伝播云播(リエントリ現象)が注目され,光学計測による研究がなされている。

本研究では心臓活動電位光学計測装置を発展させ,心臓表面約3/4の広領域をカバーし,活動電位マッピングを3次元表示できる心臓活動電位計測システムを開発した。システムは光源として青緑色高輝度LED,2台の高速度デジタルビデオカメラレコーダ,レーザ投射型3次元形状測定装置から成り,各計測器の灌流心に対する距離および角度を用いて画像合成を行った。従来の1面からの撮影に比して1.5倍以上の範囲で心臓表面の活動電位を計測することが可能である。本システムを用いた実験において,左室中央からの点電極刺激による興奮伝播を計測して3次元位置情報から正確な興奮伝播速度を算出し,従来の興奮伝播速度算出法が不適切であることを指摘した。また,近年のシミュレーション解析や基礎実験にて,点電気刺激を心筋組織へ印加すると電極近傍の数mmの領域に脱分極領域と過分極領域が複雑な形状で分布した分極現象が誘発される仮想電極現象(Virtual Electrode Polarization,以下VEP)が報告されている。このVEの実験的検討に高い時間分解能・空間分解能を有する本計測システムを活用した。点通電刺激誘発VEP現象から開始する心臓興奮はMake/Break興奮の2種類あり、さらに陽極/陰極刺激で別の現象が発生する。心筋線維に沿った方向(L方向)あるいは心筋線維に垂直な方向(T方向)に進む先行興奮の再分極相に通電刺激を加えると,陽極/陰極刺激ともに点刺激後VEPの過分極領域からBreak興奮が発生し,その四端から開始する4つの旋回興奮のうち先行興奮が先に回復する側の2つが衝突し融合して旋回が消滅し,L/T方向に対して対称に同じ形状・大きさで形成されるため旋回が残ることがないという結果を得た。
継続教育におけるAdvancedOSCEを用いた看護実践能力評価プログラムの開発

看護実践能力を的確に評価することができるOSCEプログラムの開発を行った。その結果、以下の研究成果を得た。1OSCE課題は受験者の習熟度に合わせ、評価視点を明確にして設定する必要がある。2プレラダーレベルのOSCEでは、「感染管理」、「安全管理」、「正確な看護技術」、「効率的な作業管理」、「患者への説明と同意」、「患者観察」、「状況把握」、「安楽への配慮」、「プライバシーの保持」、「コミュニケーション」、「看護者としての基本姿勢」、「状況と優先順位の判断」、「その場に適した言動」の項目で有効な評価が可能である。3OSCEシナリオの時間経過に合致した評価表作成が必要である。1.平成26年に実施されたラダーレベル別OSCEの成績(100点換算)並びに課題完遂率は、順に、プレラダー:62.9点、23.7%、レベル1:85.4点、80.8%、レベル2:83.3点、91.3点、レベル4:80.8点、100%であった。また、平成23年25年度までの3年間の平均得点は、74.8±4.6点であり、平均完遂率は69.7±22.1%であった。OSCE課題に含まれる状況判断に関わる評価に課題があることが明らかとなった。2.平成26年度OSCEの運営評価では、プレラダーレベルでは、53.3%の受験者が、自己の技能を発揮できなかったとしており、46.7%がOSCE課題は難しかったとしていた。また、86.7%が看護実践能力の確認ができたとしており、93.4%が今後の自己の課題が明らかになったとしていた。レベル別では、78%以上のものがOSCE後のフィードバックが有効であると答えていた。そのほか、ステーション環境の調整や評価表の改善点が明らかとなった。3.平成25年度の看護職員を対象とした看護臨床能力の調査では、教育ニード総得点が77.9±14.3点、卓越性自己評価の得点は125.9±21.4点であった。OSCEを含めた看護師育成プログラムを受講した看護師は、看護実践能力の向上が見られた。4.臨床看護アドバンスOSCE評価体系表の作成:OSCEの結果並びに現行の教育内容から看護実践能力の枠組みを1基本姿勢と態度、2技術的側面、3管理的側面の3領域に整理し、OSCE評価視点として準用できる内容を明らかにした。その結果、1医療安全管理2感染予防・感染管理3コミュニケーション4説明と同意5患者観察6臨床判断7安楽への配慮8プライバシー9正確な知識10正確な実施11応用性12基本姿勢・態度13作業・時間管理の各領域からOCE課題の評価体系表を作成した。看護実践能力を適正に評価することができるOSCEの開発を目的として、今年度は、昨年度策定した臨床看護アドバンスOSCE評価体系表を用いて、プレラダーレベルのOSCEの実施と信頼性の検討、プログラム評価の質問紙調査を行った。OSCE評価者間の評価一致率は、90.293.5%であった。OSCE評価体系表別の評価では、医療安全管理行動、患者観察行動、患者安楽への配慮行動、、感染予防行動の項目で評価点が低い傾向であった。また、受験者の自己評価との差異も見られた。OSCEシナリオ設定に依拠するものか、受験者の看護実践能力の適正な評価結果によるもの検討の必要性が示唆された。また、プログラム評価では、プレラダーOSCE受験者52名(有効回答率100%)に調査した結果、OSCE課題設定時間は、82.7%が適当としていた。課題の難易度では、58.8%が適正としており、35.8%がやや難しかったとしていた。この結果をうけて、他のラダーレベルのOSCEプログラム評価を行っていく。平成27年度の目標は、臨床看護アドバンスOSCE評価体系表に小児看護、精神看護、手術室看護の特殊分野の評価対象項目を加えることであった。当該教育担当者への聞き取り結果をもとにしたプログラムによるOSCEの実施ができなかったため、来期に実施する予定である。看護実践能力を適正に評価することのできるOSCEプログラムの開発を目的として、今年度は臨床看護アドバンスOSCE評価体系表を用いて、臨床ラダーレベルごとのOSCEの実施とプログラムの評価、信頼性の検討を行う予定であったが、実施日程等の都合により、プレラダーレベルOSCEのみの実施となった。よって、研究期間を1年延長し、来期に実施することになった。プレラダーレベルのOSCEでは、臨床状況に即した新しいシナリオと評価を重視した運営デザインで実施した。平均得点率は、70.3±10.2%であり、課題の完遂率は93.4%であり、適正な難易度であることが明らかとなった。コミュニケーションや共感的な態度など高い評価を得る一方で、医療安全管理、感染管理行動、患者観察行動、実施技術の正確性、患者の安楽への配慮行動が低い傾向は変わらなかった。これらの基盤となる技術の習熟を促す必要性が示唆された。またOSCE後のリフレクションでは、OSCE模範例動画の視聴による意見交換に効果が見られ、自己の弱みと強みの明確化ができたとの見解が多く見られた。臨床ラダーレベルは、既存のプログラムで実施された。

ラダーレベル1の完遂率が低く、受講生が評価を受ける機会が制約されている状況が明らかとなった。また、患者の安楽性への配慮項目で実施率が低い傾向が見られていた。これらの結果を受けて、来期は臨床ラダーレベルのプログラムの検証と開発を行い、効果的なOSCE設計の視点を明らかとするプレラダーレベルのOSCEプログラムの開発はできたが、臨床ラダーレベルのプログラム検証が、今期できなかったため、来期に実施する予定である。看護実践能力を適正に評価できるOSCEプログラムの開発を目的としてOSCEの実践と評価を行った。臨床OSCEの評価では、完遂率は、50100%であり、不合格となるD評価はなかった。OSCE評価の視点が安全管理、感染管理、看護技術の正確性が中心となっており、患者への配慮や安楽生に関する評価が十分でない傾向が見られた。プレラダーレベルのOSCEでは、平均得点率は、72.7±10.6%であり、最高得点率は92.8%、最低得点率は40.8%であった。課題の完遂率は92.7%であった。従来のプログラムに比し、平均得点率は2.4ポイント、最高得点率は5.8ポイント上昇した。評価項目別では医療安全管理、患者観察、正確な実施の評価が低い傾向が見られた。昨年度低かった感染管理、安楽への配慮に関しては上昇が見られた。一方で、プライバシーの保持や看護者としての基本姿勢、コミュニケーションの項目は昨年と同様に高い評価を得ていた。評価者からのフィードバックでは、手指消毒を実施するタイミングの理解が不十分であること、医療安全行動を確実に行うことなどの指導をうけていた。一方で応援スタッフを呼び、報告ができていたこと、患者とのコミュニケーションや態度などは高い評価を得ていた。OSCEで学んだ事や今後の課題では、的確な判断の重要性や基本技術の習得、安全管理、感染管理の確実な実施について言及されていた。運営の評価では、評価表は付けやすく、時間運営も問題なしとの意見であった。一方で、ステーション間隔が狭い、他のステーションの声が聞こえ、それをまねる行動があり公平性を保ちにくい、等の意見があった。看護実践能力を的確に評価することができるOSCEプログラムの開発を行った。その結果、以下の研究成果を得た。1OSCE課題は受験者の習熟度に合わせ、評価視点を明確にして設定する必要がある。2プレラダーレベルのOSCEでは、「感染管理」、「安全管理」、「正確な看護技術」、「効率的な作業管理」、「患者への説明と同意」、「患者観察」、「状況把握」、「安楽への配慮」、「プライバシーの保持」、「コミュニケーション」、「看護者としての基本姿勢」、「状況と優先順位の判断」、「その場に適した言動」の項目で有効な評価が可能である。3OSCEシナリオの時間経過に合致した評価表作成が必要である。平成26年度は、クリニカルラダー別OSCE出題可能項目・評価対象項目体系表(臨床看護Advanced-OSCE-MAP)の作成を目標とした。ほぼ予定通りに進行しているが、小児看護、精神看護、手術室看護等看護技術に特徴がみられる分野の教育内容と評価対象項目をまだ明らかにできていない。また、平成26年度に実施したOSCEの信頼性検討を現在進めているところである。平成28年度は、臨床看護アドバンスOSCEプログラムによるOSCEの実施(小児看護、精神看護、手術室看護)と評価、修正を行う。
体温依存性重要臓器血流分布における麻酔薬の効果

軽度の体温変化時の自律神経刺激による血管反応変化と全身麻酔下での内臓臓器血流変化をラットを用いて測定した。軽度低温時には自律神経伝達物質ノルエピネフリンに対する血管収縮反応性は血管依存性に主に減弱し、また軽度高温時には主に増強した。内臓臓器血流は吸入麻酔薬セボフルラン低濃度吸入下では軽度高温時に変化しなかったが、高濃度吸入下では腎血流が低下した。この結果は、周術期における軽度の体温変化時にも自律神経刺激に対する血管反応性が変化し、また吸入麻酔薬濃度依存性に臓器血流が変化するなど体内で血流の再分布が生じていることを示している。[方法]ラットから摘出した、大動脈、頸動脈、肺動脈、腸間膜動脈、腎動脈、大腿動脈を用いて、ノルアドレナリンの収縮反応を等尺性張力を測定することにより評価した。また、その収縮反応が吸入麻酔薬セボフルランにて修飾されるかどうかを研究した。1.0、2.0、4.0 %のセボフルランを、培養液中に酸素、二酸化炭素と同時にバブリングにより投与し、培養液中の溶存濃度を液体クロマトグラフィーにて測定した。[結果]大動脈、頸動脈、肺動脈、腸間膜動脈、腎動脈、大腿動脈はそれぞれ、ノルアドレナリンによって濃度依存性収縮反応を示した。1.0、2.0、4.0 %のセボフルランの培養液中の濃度は濃度に比例して増加していた。大動脈、頸動脈、肺動脈、腸間膜動脈、大腿動脈では、ノルアドレナリンの収縮反応は1.0、2.0、4.0 %のセボフルランによる有意な変化は見られなかった。しかし、腎動脈では1.0、2.0 %セボフルランでは有意な変化は見られなかったが、4.0 %セボフルランによって、有意な抑制が認められた。[考察と結論]ラット大動脈での同様の研究で、セボフルランがノルアドレナリンによる収縮反応に影響を与えないという報告があるが、他の部位の血管ではどうなのかは調べられていない。今回、腎動脈では高濃度のセボフルランがノルアドレナリンによる収縮反応を抑制した。このことから、高濃度のセボフルラン使用時には臓器血流の再分布が生じている可能性が示唆された。[目的]低温34°Cと高温40°Cでの種々部位血管のノルアドレナリン,アセチルコリンに対する反応性を常温時と薬理学的に比較した.[方法]雄ウィスターラット30匹から摘出した胸部大動脈,頸動脈,肺動脈,腸間膜動脈,腎動脈,大腿動脈を使用した.二酸化炭素5%含有酸素でバブリングしたクレブス液(37°C,34°Cまたは40°C,pH7.4)中にそれぞれの内皮付き動脈リング状標本を牽引後,ノルアドレナリン累積投与による収縮反応およびアセチルコリン累積投与による弛緩反応を,等尺性張力変化を測定することにより評価した.[結果]低温34°Cでのノルアドレナリンに対する収縮反応は37°Cでの反応との有意差は認められなかった.34°Cでのアセチルコリンによる弛緩反応は、肺動脈、頸動脈、腸間膜動脈で増強がみられた.一方,軽度高温40°Cでのノルアドレナリンに対する収縮反応は37°Cでの反応と,頸動脈,肺動脈,腸間膜動脈で増強が認められた. 40°Cでのアセチルコリンによる弛緩反応は,37°Cでの反応と有意差が認められなかった.[結論]低温および高温時にはノルアドレナリンに対する収縮反応が血管部位により変化し,重要臓器血流の再分布の原因となっている可能性が示唆された.[背景]イソフルランは容量依存性に体血管抵抗を減少させ血圧低下を示すが、種々部位動脈においての反応性を示した文献は少ない。今回はラットの種々部位動脈においてイソフルラン投与時の血管収縮反応を検討した。[目的]イソフルラン投与時の種々部位動脈のノルエピネフリンに対する反応性を薬理学的に比較検討する。[方法]雄ウィスターラットから摘出した胸部大動脈、頸動脈、腸間膜動脈、腎動脈を使用した。二酸化炭素5%含有酸素でバブリングしたクレブス液(37°C、pH7.4)中に各動脈内皮付きリング状標本を牽引し、ノルエピネフリン累積投与による収縮反応を等張性張力変化を、イソフルラン濃度を0%、1%、2%と変化させ測定した(n=6)。有意差の検定にはMann-WhitneyのU検定を用いた。[結果]全ての血管でイソフルラン濃度を変化させてもノルエピネフリンによる収縮反応に有意差は認められなかった。[結論]血管部位によるノルエピネフリンの収縮反応には違いがあるものの、イソフルランの濃度には影響を受けない。この結果はイソフルランの臨床濃度使用時の安全性を示している。麻酔薬を使用する周術期に頻発する軽度の体温変化時に,血管反応性や臓器血流がどの様に変化しているのかを研究した.[方法]1.雄ウィスターラットから摘出した胸部大動脈,頸動脈,肺動脈,腸間膜動脈,腎動脈,大腿動脈リング状標本をクレブス液(34°C,37°Cまたは40°C,pH7.4)中に牽引後,ノルアドレナリン(NA)による収縮反応およびアセチルコリン(Ach)による弛緩反応を、等尺性張力変化を測定することにより評価した.

2.ラットを2.0%セボフルラン麻酔下に気管切開、大腿動静脈カニュレーション、開腹し、レーザー血流測定用プローブを、食道、肝臓、腎臓、腸間膜に挿入または接着した後、セボフルラン濃度を2.0又は3.0%としラットを灌流温水で直腸温41.5°Cまで加温した。加温中の平均血圧、心拍数、各臓器血流を連続測定した。また、加温前後で動脈血を採血し乳酸値を測定した。[結果]1.軽度低温34°CでのNAに対する収縮反応に有意な変化は認められなかったが,Achによる弛緩反応は、肺動脈、頸動脈、腸間膜動脈で増強がみられた.軽度高温40°CでのNAに対する収縮反応は頸動脈、肺動脈、腸間膜動脈で増強が認められたが,Achによる弛緩反応は有意な変化は認められなかった.2.2.0 %セボフルランでは体温上昇に伴い平均血圧、心拍数、下行大動脈血流量はそれぞれ有意に増加した。肝臓、腎臓、腸間膜血流も徐々に増加したが統計学的有意差はなかった。3.0 %セボフルランでも40°C以上の体温上昇で平均血圧、心拍数の増加が見られたが、下行大動脈血流量の有意な増加はなかった。肝臓、腸間膜血流量は一定に保たれたが、腎血流量の有意な低下が生じた。乳酸値は2.0、3.0%の両方で上昇した。[結論]周術期における軽度の体温変化時にも麻酔薬濃度依存性に血管反応性が変化し、臓器血流の再分布が生じていることを示している.軽度の体温変化時の自律神経刺激による血管反応変化と全身麻酔下での内臓臓器血流変化をラットを用いて測定した。軽度低温時には自律神経伝達物質ノルエピネフリンに対する血管収縮反応性は血管依存性に主に減弱し、また軽度高温時には主に増強した。内臓臓器血流は吸入麻酔薬セボフルラン低濃度吸入下では軽度高温時に変化しなかったが、高濃度吸入下では腎血流が低下した。この結果は、周術期における軽度の体温変化時にも自律神経刺激に対する血管反応性が変化し、また吸入麻酔薬濃度依存性に臓器血流が変化するなど体内で血流の再分布が生じていることを示している。ラットから安定した反応をしめす血管標本を作製することが手技的に困難(特に腎動脈)なため、実験回数が予定よりも多く必要になった。また、多種類の血管と複数の濃度の麻酔薬を使用したため、統計学的処理が可能となる例数を得るのに予定以上の実験回数を必要とした。麻酔学温度を変化させたときの血管反応と、吸入麻酔薬の修飾を研究する。また、in vivoで実際の臓器血流量や血管血流量を測定し、これまでに得たin vitroの結果との整合性を観察する。様々な部位の血管を摘出して、複数の麻酔薬濃度を使用したため、統計学的処理のための十分な例数を得るために予定以上の実験回数が必要となった。本研究はラットの様々な重要臓器への血管を摘出し,機能実験に用いる.用いた血管の中で腸間膜動脈、腎動脈、肺動脈に関しては,摘出し,安定した結果を出すことに技術的な習熟が必要であった.そのたため,予定よりも多くの時間と動物数が必要となった。体温変化時の臓器血流を測定するための機器を購入するため。低温、高温状況での反応性を引き続き研究する。また、異なる吸入麻酔薬や静脈麻酔薬を用いて、温度変化状況での最善の麻酔薬を探求する。初年度で,今回の実験手順に関して技術的にかなり習熟したので,順調に予定を消化できると期待している.平成25年度は,初年度の結果を基礎に,吸入麻酔薬と静脈麻酔薬を用いて研究を行う予定である.レイザー血流計システムの購入。出席予定の学会を欠席したため。平成26年度の実験動物費として使用予定。