hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性心不全患者の療養行動支援のための身体活動セルフモニタリング評価尺度の開発

入退院を繰り返す患者の健康管理能力を高めるためには、患者が自らの疾病増悪に伴う兆候や身体的な感覚、日常生活活動の変化を定期的に観察する「セルフモニタリング」の様相を把握、適切な療養生活支援を実践する必要があると考えられる。しかし、現在のところ、慢性心不全患者のセルフモニタリングとは具体的に何を指すのかが曖昧であり、不十分な健康管理や病状増悪の兆候に対する気づきの遅れなどにより、再入院に至る患者は少なくない。そこで本研究は、慢性心不全患者のセルフモニタリングの概念を明らかにするとともに、慢性心不全患者のセルフモニタリング評価尺度を開発することを目的とした。まず、Rodgersらの概念分析法を参考に概念を特定した。31件の関連する文献を分析した結果、心不全患者のセルフモニタリングは、「良好なセルフマネージメントおよびQOLの改善を導くために、心不全に伴う身体症状の変化、身体活動の変化、体調管理の状況について自覚または測定し、その内容を解釈すること」であることが明らかになった。次に、その概念を基軸として、外来通院中の慢性心不全患者23名に対する半構成的面接を実施し、セルフモニタリング評価尺度(ESSMHF)の開発を行った。調査票は領域1と領域2からなり、領域1は患者がどのような視点で健康管理をしているのかを反映し、セルフモニタリングの「自覚」と「測定」の様相を評価できるようにした。領域2は、患者が「自覚」「測定」した症状の理解状況を反映し、セルフモニタリングの「解釈」の様相を評価できるようにした。それをもとに本調査を実施した。その結果、研究協力を依頼した167名中152名から同意が得られ(回収率91.0%)、142名から有効な回答を得た(有効回答率93.4%)。探索的および検証的因子分析によりデータを精選し、領域1は6因子21項目に、領域2は4因子16項目に分類された。クロンバックα係数は領域1で0.91、領域2で0.89を示し、級内相関係数は領域1で0.74、領域2で0.67を示し、内的整合性と安定性が証明された。併存妥当性の検討では、EHFScBSとの相関関係係数が高く現れると予測された項目で比較的高い相関がみられた。以上の結果、内的整合性、安定性および併存妥当性が証明され、ESSMHFは慢性心不全患者のセルフモニタリングの様相を査定する上で有効なツールとなることが確認された。ESSMHFは慢性心不全患者が行う健康管理の適切さや困難状況を把握する手段として活用可能であり、慢性心不全患者の個別的状況に応じた具体的な療養生活支援に役立つと考えられた。心不全患者のセルフモニタリング評価尺度を開発するため、今年度の研究実施計画は、文献検討によるセルフモニタリングの概念精選と質問項目の収集を行うことであった。

その計画に沿い、心不全患者に適応されるセルフモニタリングの内容がどのようなものかを明確化するために概念分析を行うとともに、概念分析の結果に基づき、半構成的面接調査を実施し、心不全患者が実践しているセルフモニタリングの様相の把握を試みた。概念分析の結果、心不全患者のセルフモニタリングは「心不全に伴う身体症状の変化、身体活動の変化、体調管理の状況について自覚したり測定した内容を解釈すること」と定義された。その先行要因に患者の「知識」「技術」「関心」があること、及び帰結に「セルフマネージメントの実践」と「QOLの改善」があることが明らかになった。また、面接調査から、患者のセルフモニタリングの様相が明らかになった。心不全患者のセルフモニタリングの概念およびその様相が明らかになったことで、看護者は患者の自己管理状況の適切さ、不適切さを捉えやすくなることが予想され、この概念および実際の様相は非常に有意義な結果になるといえる。この成果は、次年度論文にまとめて投稿する予定である。次年度は、概念および明らかになった実際の様相を基に質問項目を収集し、調査票案を作成することを目指す予定である。慢性心不全患者のセルフモニタリングを「良好なセルフマネージメントおよびQOLの改善を導くために、心不全に伴う身体症状の変化、身体活動の変化、体調管理の状況について自覚または測定し、その内容を解釈すること」と定義し、それに関する実態調査をインタビューにより実施した。インタビューでは、「自分の体調を確認するためにどのようなことをしているのか?」と「自分の状況を把握したら、それらをどのように解釈しているのか?」という2点を主な質問とする半構造化面接を行った。最終的に、内容の飽和に至るまで(これ以上、新しい内容が出現しなくなるまで)、23名の対象者にインタビューを実施した。次に、インタビューを逐語録におこし、その内容から、慢性心不全患者が日常生活で体調の「自覚」や「測定」として行っている内容と、それらの情報を「解釈」として行っている内容を抽出し、分類整理した。そして、抽出された内容を調査票にふさわしい文章へと転換し、ワーディングの検討を行った。内容妥当性の検討は、質的研究に詳しい研究者と循環器看護の経験のある研究者5名で実施した。その結果、調査票案は質問項目38項目となった。回答方式は、「そう思う」から「そう思わない」までの5段階で評価するリッカート尺度によるものとし、心不全患者が日常生活で行う体調の「自覚」「測定」「解釈」に関する調査票案を作成した。この調査票は、心不全患者が自分の健康管理をするうえで、自分の状況をどの程度把握しているかを示す指標となるため、看護師は患者の健康管理上の課題と療養生活支援に活用し、患者の心不全増悪および再入院を防止する手立てとして活用していくことが可能になると予測される。今後、この調査票案を多数の患者に実施し、因子分析を行い、調査票の信頼性と妥当性を検討する予定である。入退院を繰り返す心不全患者の健康管理能力を高めるには、看護師が患者の健康管理方法を把握する必要がある。それには、患者自らの疾病増悪に伴う兆候や身体的な感覚、日常生活活動の変化を定期的に観察する「セルフモニタリング」の様相を把握する必要がある。しかし、現在のところ、慢性心不全患者のセルフモニタリングとは具体的に何を指すのかが曖昧で、その状況を把握する手段も存在しない。
SNSを活用した心理支援システムの開発と理論的構築

本研究では、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)を用いた心理支援システムについて、専門的技法と機能的運用ルールおよび理論的基盤の構築を行う。相談事業のログデータの数量的分析を通して、実証的かつ臨床的な視点から利用者の特性・利用実態と課題を明らかにし、SNS相談の潜在的ニーズを掘り起こす。さらに事例を臨床心理学的に評価し、高評価事例と低評価事例の双方の分析からカウンセラーの専門的技法を整理・抽出してSNS相談の意義と限界を明らかにする。
金属ナノ粒子分散セラミックス複合材料の作製と機械的特性改善及び新機能の付与

アルミナ/金属ナノ複合材料の開発を目的として、分散金属粒子にタングステン、モリブデン、チタン、鉄、ニッケルを用いて複合材料を作製した。作製方法として、1)アルミナと金属超微粉(粒径数10数100nm)の混合粉末を真空或いは不活性ガス中ホットプレス焼結を行った。さらに、より微細な金属を分散させる目的で、2)アルミナと金属酸化物あるいは化合物の混合粉末をホットプレスで還元/熱分解し焼結する方法を開発した。上述の方法で作製した複合体について、TEMによる微細組織観察を行った結果、ナノメーターサイズの微細な金属粒子はアルミナ結晶粒の内部及びその粒界に分散したナノ構造を示していることが示された。酸化物を用いて還元法で作成した場合、より微細に金属を分散させることができ、その粒径は1070nmとなった。また、超高分解能電子顕微鏡によりアルミナと金属の界面観察を行った結果、W,Ti,Niなどの金属の場合明確な反応相などなく、セラミックスと金属は原子レベルで接合し、強固な界面が形成されていることが示された。さらに、複合材料の破壊強度や破壊靱性はアルミナ単相材料の約1.52倍と著しく改善された。以上の結果から、金属を分散させた場合でも、ナノサイズ金属分散による組織制御の結果、機械的特性が大幅に改善できる事が示された。更に、金属ニッケルを分散させたAl_2O_3/Niナノ複合材料は室温で強磁性を示すことが明らかになった。このときの保磁力は純ニッケル金属の約100倍の3050 Oe(エルステッド)と非常に高い価を示した。これは分散した個々のNi粒子が100nm以下と非常に微細なため単軸構造となったことと、熱膨張係数差に起因する高い残留応力のためである事が明らかになった。以上の研究から、セラミックスと金属をナノレベルで複合化する事で、異なる機能(例えば機械的特性と磁気的特性など)を同時に実現した新しい複合材料を実現化するための基礎的な知見を得ることができた。
子ども・子育て新制度施行後のベビーホテルにおける保育内容と利用者についての研究

認可外保育施設の下位分類であるベビーホテルは、認可保育所では対応することが困難な利用者の多様なニーズに対応し、その受け皿となってきた経緯がある。都市部で見られる待機児童対策の一つとして機能しているほか、多様な雇用形態(休日出勤・夜間勤務)への柔軟な対応など、その役割はさまざまである。筆者らが定期的に訪問しているベビーホテルは、待機児童の少ない(年によってはゼロ)と報告されている地域にある。このような地域におけるベビーホテル利用者への面接調査(継続中)やベビーホテル経営者および保育者の語りから得られた情報から、保育の必要性と保育の選定基準に従って点数化することの意味について検討を行った。現在の選定基準は、夫婦ともにフルタイムで働いている場合、より点数が高くなる仕組みとなっており、多様な雇用形態があるなかで、特定の雇用形態だけ優遇されることにつながりかねない。ベビーホテル利用者の中には、非正規雇用で勤務している場合など、短時間労働を強いられるケースがある。また、フリーランス・在宅勤務者は、その労働形態から、保育の必要性は低いとみなされる。このように、雇用形態からみれば弱い立場にあるにもかかわらず、入所希望者の中で得点が低ければ、保育所に入所できない。また、またひとり親世帯や外国籍の親にとって、短時間で高収入を得るために、あえて夜間や土日祝祭日に集中的に働くことで、生活を維持する側面がある。利用したいとき(仕事があるときだけ)に利用し、急な勤務変更にも柔軟に対応するベビーホテルは、雇用形態が多様化する現在、働く親にとって生活していくためになくてはならない存在であり、認可保育所で担保されていない保育がなされていた。ベビーホテルへや認可外保育施設から小規模保育へ移行した園への訪問は定期的に行い、新しい保育制度によって、保育がどのように変化しているのか、検討をおこなっている。小規模保育への移行によって、職員の安定雇用など、保育の質が保たれる利点がある一方で、今すぐに保育を必要としている人に、必要な保育が提供できなくなったというジレンマが語られた。ベビーホテル利用者へのインタビュー調査は計画通りに進んでおらず、目標数に達していない。来年度は利用者の生の声をより多く抽出できるように、フィールドとの関係性を継続していきたい。ベビーホテル利用者の子育てや就労状況などと関連付けながら、インタビュー調査によって利用者の生の声をより多く抽出するとともに、今までの研究成果をまとめ、得られた知見を子育て・保育行政にいかせるように、論文執筆、研究発表をおこなっていく。平成29年度は、ベビーホテル利用者のアンケート調査の実施に向け、ベビーホテル利用者への予備調査および許可を得られた利用者へのインタビューを行った。予備調査に協力してくださったベビーホテルは、通常保育のみならず、乳児保育、一時保育、早朝延長保育、休日保育、病児保育、夜間保育にも対応しており、そこの利用者は、認可保育施設(保育園・幼稚園)を利用しながら、補完的にベビーホテルを利用していることが目立った。特に、調査協力園であるベビーホテルは、認可保育施設では対応の難しい病児保育や休日保育、18時20時までの延長保育を行っている点で利用者からの満足度は高かった。保護者の職業形態は、土日祝日勤務者や、勤務時間が流動的な自営業、フリーランスの仕事など勤務時間が定まっていないための利用などが挙げられた。インタビュー協力者を分類すると、1有職者で職場にも保育施設がある母親、2就労証明を提出できない仕事を持つ母親、3専業主婦、であった。1の有職者の場合、職場にも保育施設があるにも関わらず、ベビーホテルを利用する理由として、職場の保育の時間が限られていること(定時に仕事が終わらない、会議時は保育をしてもらえない等)が挙げられ、いつでも預かってもらえる安心感があるという。2の就労証明が提出できない仕事を持つ母親は、週末に行われる地域イベントで仕事を行うことが中心であり、幼稚園の休みである土日にベビーホテルを利用している。また、このようなケースでは収入よりも保育料が上回ることもありことが悩みとして挙げられている。3の専業主婦の母親は、来年から幼稚園に通う子どもと、生まれたばかりの赤ちゃんの育児に困難さを抱え、週に23回利用しながら、保育者に子育ての相談に乗ってもらったという。今後も継続して利用者インタビューを行いながら、本調査に向け質問項目を選定していく。当初、計画していた研究2の新制度が認可外保育施設に与えた影響について、小規模保育施設へ移行した施設、新制度後も同じ保育施設に関して、施設長および保育職員へのインタビュー、保育場面の観察を行った。しかし、新制度が与えた影響を示す十分なデータを得たとは言えず、今後も施設長との関係を維持しながら、保育現場への訪問を進めていく必要があるため。

ベビーホテル利用者の中には、非正規雇用で勤務している場合など、短時間労働を強いられるケースがある。また、フリーランス・在宅勤務者は、その労働形態から、保育の必要性は低いとみなされる。このように、雇用形態からみれば弱い立場にあるにもかかわらず、入所希望者の中で得点が低ければ、保育所に入所できない。また、またひとり親世帯や外国籍の親にとって、短時間で高収入を得るために、あえて夜間や土日祝祭日に集中的に働くことで、生活を維持する側面がある。利用したいとき(仕事があるときだけ)に利用し、急な勤務変更にも柔軟に対応するベビーホテルは、雇用形態が多様化する現在、働く親にとって生活していくためになくてはならない存在であり、認可保育所で担保されていない保育がなされていた。ベビーホテルへや認可外保育施設から小規模保育へ移行した園への訪問は定期的に行い、新しい保育制度によって、保育がどのように変化しているのか、検討をおこなっている。小規模保育への移行によって、職員の安定雇用など、保育の質が保たれる利点がある一方で、今すぐに保育を必要としている人に、必要な保育が提供できなくなったというジレンマが語られた。ベビーホテル利用者へのインタビュー調査は計画通りに進んでおらず、目標数に達していない。来年度は利用者の生の声をより多く抽出できるように、フィールドとの関係性を継続していきたい。平成30年度は、研究計画に基づき利用者質問紙調査を実施をするとともに、利用者へのインタビュー調査を継続して行う。また、新制度が認可外保育施設に与えた影響について、その影響を示す十分な資料収集を行い、得られた結果を学会で発表しながら、論文執筆に向けた準備をしていく。ベビーホテル利用者の子育てや就労状況などと関連付けながら、インタビュー調査によって利用者の生の声をより多く抽出するとともに、今までの研究成果をまとめ、得られた知見を子育て・保育行政にいかせるように、論文執筆、研究発表をおこなっていく。平成29年度に購入予定であったパソコンは、ベビーホテル利用者の実態調査を本格的に行う平成30年度に使用することになった。それに合わせて、統計分析ソフトも購入する予定である。当初、予定していた消耗品の使用は最終年度に使用することになったため。
大規模広域情報システムの管理について脳情報科学からの提案とシミュレーション

本研究では、"生体"、や"脳"における情報システムの実験・研究を行い、その結果に基づいて人間と情報システムの共生法を探ることを目的としている。"脳"における情報坦体(ネットワーク的にはパケット)とみなすことができる神経スパイクを出力するニューロンモデルを相互に結合したネットワークを用いてシミュレーションを行った。ニューロン活動に現れたスパイク系列のクラスター化現象は計算機ネットワーク中のパケット流と類似の現象である。また、ニューロン間の結合強度を強めることで、ニューロン活動のクラスター化が強化された。このことは、計算機ネットワークにおいてノード間結合を強めると高稼働率ノードが局在するようになることを示している。また、精緻に制御された生体システムの一つである心臓血管系をとりあげ、心拍や血圧などの1/fゆらぎを担う制御原理についてモデル論的に考察した。それによれば、原理は、動作点からのずれを許容しないような厳格なものではなく、ある範囲内で変数の変動を自由にするような緩やかなものであることが明らかになった。同時に大域的な活性化レベルをスイッチングするような制御機構の存在が必須であることが示され、階層的な制御構造が本質的であることが明らかになった。実際の海馬神経回路網と非線形振動子とを結合し、結合モードを変えて現れるダイナミクスを解析した。その結果、本来的に多自由度である系が、制御の仕方によっては、低自由度の振舞いを呈したり、多自由度性が顕現したりすることが明らかになった。脳は、神経回路網が有するこのような多様なダイナミクスを制御によって引き出しながら情報処理を行っているものと考えられる。これらの脳や生体システムにおける制御機構は、ネットワーク制御やインターネット上での情報アクセス制御などの基本概念としても有効であると考えられる。本研究では、"生体"や"脳"における情報システムの実験・研究を行い、その結果に基づいて人間と情報システムの共生法を探ることを目的としている。実際の計算機ネットワークと対応させるため、"脳"における情報坦体(ネットワーク的にはパケット)とみなすことができる神経インパルスを出力できるニューロンモデルを相互に結合したネットワークを用いてシミュレーションを行った。そのダイナミクスが、ニューロン数や外部制御入力などのモデルパラメータに依存してどのように変容するかを明らかにした。また、精緻に制御された生体システムの一つである心臓血管系について、心拍や血圧などの信号ダイナミクスが1/fゆらぎを呈するメカニズムをモデル論的に研究した。その制御原理は、ある範囲内で変数の動作点からの変動を自由にするような緩やかなものであることが明らかになった。脳における局所/広域制御システムのメカニズムを明らかにするために、実際の脳の局所的な神経回路網と人工的なシステムと結合させ、結合モードを変えて現れるダイナミクスを解析した。その結果、相互引き込みなどの非線形振動子の結合系としての振舞いが現れた。加えて、それを基幹としながらも、振動周期や位相反応性がゆらぐような多自由度系のダイナミクスが現れる場合があった。これは本来的に多自由度である系が、制御の仕方によっては、低自由度の振舞いを呈したり、多自由度性が顕現したりすることを示唆している。

実際の計算機ネットワークと対応させるため、"脳"における情報坦体(ネットワーク的にはパケット)とみなすことができる神経インパルスを出力できるニューロンモデルを相互に結合したネットワークを用いてシミュレーションを行った。ニューロン同士の結合形態を対称型から非対称型に変えてダイナミクスを比較検討した。その結果、非対称型の場合に周期的な活動パターンがニューロン間である位相差をもって出現するモードが存在した。これは情報リンクの結合形態を変えることで大域的な活性度が転移するこを示しており、計算機ネットワークの制御を考えるうえで有用な知見である。また、精緻に制御された生体システムの一つである心臓血管系をとりあげ、心拍や血圧などの1/fゆらぎを担う制御原理についてモデル論的に考察した。それによれば、原理は、動作点からのずれを許容しないような厳格なものではなく、ある範囲内で変数の変動を自由にするような緩やかなものであることが明らかになった。同時に大域的な活性化レベルをスイッチングするような制御機構の存在が必須であることが示され、階層的な制御構造が本質的であることことが明らかになった。また、脳における局所/広域制御システムのメカニズムを明らかにするために、実際の脳の局所的な神経回路網に含まれる複数のニューロン活動を同時観測した。それによれば刺激に対して応答するニューロン群が適応的に編成され、情報処理を行っている様子が明らかになった。これらの脳や生体システムにおける制御機構は、ネットワーク制御やインターネット上での情報アクセス制御などの基本概念としても有効であると考えられる。
相変化材料を用いたSi光マトリクススイッチ

本研究では、相変化材料とシリコン導波路を用いた光マトリクススイッチの実現を目的としている。相変化光スイッチは超小型、高速応答性、自己保持機能といった特徴を兼ね備えた新規の光スイッチである。平面光回路型のマトリクススイッチは、複数の単位スイッチを組み合わせることで実現されるため、高性能なマトリクススイッチを得るためには、1×1、1×2、2×2といった単位スイッチの高性能化が必要不可欠である。今年度は2×2スイッチの設計を行った。空間スイッチとして方向性結合器型、波長スイッチとしてマッハ・ツェンダ干渉器型を提案した。シリコンで構成される三平行導波路間の方向性結合をスイッチング原理としている。真ん中の導波路上には相変化材料が積層されており、アモルファスでクロス出力、結晶でバー出力が得られるように設計される。平行導波路長は、スーパーモードの等価屈折率を用いて算出することができる。FDTD解析によってスイッチング動作を実証した。2.マッハ・ツェンダ干渉器(MZI:Mach-Zehnder Interferometer)型2×2スイッチ波長スイッチを実現するために、マッハ・ツェンダ干渉器を利用した。二本のアーム導波路の長さを非対称にすることで、FSRを任意に決めることができる。両アーム上には相変化材料が積層される。実際にデバイスを試作し、透過スペクトルシフトの観測に成功した。本研究では、相変化材料を用いた光マトリクススイッチの実現を目的としている。平面回路型の光マトリクススイッチは、複数の単位スイッチおよび交差導波路の組み合わせにより実現される。平成22年度は、1.単位スイッチ(相変化光ゲートスイッチ)および2.低クロストークなオフセット交差導波路の実現を目標とした。1.相変化光スイッチは低消費電力、小型、高速応答といった特徴を兼ね備えた新規のスイッチである。まず研究の第1歩としてゲートスイッチを設計し、試作を行った。Si細線導波路上に20nmの相変化薄膜(Ge_2Sb_2Te_5)を積層した相変化光ゲートスイッチの長さは、5μmと極めて微小である。nsオーダのパルス照射により、世界で初めてそのスイッチング動作に成功した。はじめはスイッチング動作が数回程度と少なく、また消光比も小さく安定しなかったが、チップの再設計および再試作、パルス条件の最適化を行い、最新の結果では平均消光比9.7dBで1,000回のスイッチング動作に成功している。2.スイッチの大規模化に向けては、低クロストークな交差導波路が不可欠である。提案するオフセット交差導波路を設計、試作し、クロストークの低減を目指した。オフセット構造により、Eyモードで-53.9dBというほぼ計算値通りの極めて小さなクロストークが得られた。Exモードでは-15dB程度のクロストーク(計算値-35dB)しか得られなかったが、これは作製時に交差近傍で生じる"くさび"形状が原因であり、オフセットに加えコア幅を最適化することで、さらにクロストークを低減できると考えている。昨年度は単位スイッチとして1×1スイッチ(ゲートスイッチ)を設計および試作し、1,000回のスイッチング動作に成功した(平均消光比9.7dB)。今年度は主にゲートスイッチの性能改善を目標とし、リブ型、MMI型の設計、試作を行った。1.リブ型ゲートスイッチシリコン導波路断面を以前のチャネル形状からリブ形状にし、相変化材料をより放熱しやすくした。また電界のエヴァネッセント成分を増やすことで消光比は15dBまで改善された。1,000回のスイッチング動作に対し、安定な消光比を得た。2.MMI型ゲートスイッチシリコン導波路をMMI(マルチモード干渉)型にし、相変化材料のパターニング(リフトオフ)を可能にした。パターニングにより相変化材料を全体的に相変化させることが可能になり、挿入損失が低減される効果がある。2,000回のスイッチングに対し、平均消光比12.6dBであった。また動特性を観測し、スイッチング速度130ns(立ち上がり時間)、400ns(立下り時間)をそれぞれ得た。また自己保持機能を実証することができた。

2.マッハ・ツェンダ干渉器(MZI:Mach-Zehnder Interferometer)型2×2スイッチ波長スイッチを実現するために、マッハ・ツェンダ干渉器を利用した。二本のアーム導波路の長さを非対称にすることで、FSRを任意に決めることができる。両アーム上には相変化材料が積層される。実際にデバイスを試作し、透過スペクトルシフトの観測に成功した。今年度はゲートスイッチの性能改善を目標に試作を行った。実際に、前年度に得られた結果よりも大きな消光比を得ることができた。またこれまではスパッタリングによりチップ全面に相変化材料を積層していたが、今年度はリフトオフにより相変化材料のパターニングを試みた。試作チップでは狙い通りのパターンが得られており、この技術を用いることで今後はより柔軟に光スイッチを設計することができると考えられる。ゲートスイッチによるスイッチング動作は実証できたため、今後は1×2、もしくは2×2スイッチの設計、試作を行う予定である。2×2スイッチが動作すれば、これを多段化することで4×4、8×8といった大規模なマトリクススイッチが実現できる。ゲートスイッチと2×2スイッチは動作原理が異なるため、新たな設計手法を要する。現在、方向性結合器型や、マッハ・ツェンダ干渉器型などの構造を検討している。また用いる相変化材料の吸収係数が挿入損失に大きな影響を与えるため、アモルファスおよび結晶でより吸収係数の小さな相変化材料を探索する必要がある。
『哲学大辞書』に見る近代日本哲学の自画像―知の制度化に関する日中共同研究

本研究は『哲学大辞書』(1909-12/26、同文館)の刊行事業を先導した井上哲次郎と桑木厳翼に焦点を当て、彼らが西洋哲学を日本の高等教育に導入し、日本の哲学界を形成すべく奮闘した事跡を〈知の制度化〉として浮き彫りにした。彼らは西洋哲学と東洋哲学の総合、哲学と隣接諸領域の架橋を強く志向していた。そうした統合性への志向は、今日の「国際性と学際性」を重視する知的状況に鑑みて、再評価しうる。近代日本国家の形成過程で「知の硬直化と形骸化」という悪弊も見られたが、緊密な「知のネットワーク」を基盤とする『哲学大辞書』は「知のパノラマ」や「知識人の自画像」として不朽の歴史的価値を有する。挑戦的萌芽研究の初年度ということもあり、本年度は一方で研究メンバーが互いに問題意識を共有し、他方でメンバー各自が自由な発想に立って研究を推進できる体制づくりに力を注いだ。具体的には、9月末に富山市で2泊3日の研究合宿を実施し、研究代表者による全体計画の概要説明を承けて、他のメンバー全員(7名)が各自の研究について現状と将来的な展望について報告し、研究全体の方向性について議論を行った。次いで10月以降には、研究代表者の宮島が『哲学大辞書』の検索可能PDF化に着手し、まずは追加分冊の一部についてPDF化の技術的問題を検討し、併せて検索機能の効果を実証した。その結果、同書のPDF化は比較的容易であり、検索の省力化と正確性という点で多大の効果が見込まれることが明らかとなった。なお、それに先立って研究協力者の川合大輔は同辞典の教育学関連項目を独自の基準でリストアップして吟味検討し、掲載項目を精査するための「川合モデル」を提示した。それらの成果を踏まえて、1月以降には、次年度(事業2年目)の研究活動を具体的に方向づけるために、日中共同研究の窓口である中華日本哲学会(郭連友副会長)と連絡を取り合って(研究分担者・李彩華の尽力による)、国際シンポジウムの立案を行った。その結果、2016年10月1日に厦門大学を会場として、名古屋哲学研究会・中華日本哲学会・厦門大学の共同開催による国際シンポジウム「東アジアにおける近代哲学の生成と展開〈人文知の制度化〉の観点から」を開催する段取りが整った。さらに2月以降の成果としては、代表者の宮島が本研究課題に係るホームページ開設の準備を始め、その本格的な運用に向けて第一歩を踏み出すことができた。上記の自己評価をした根拠として筆頭に挙げるべき成果は、本研究全体の中核をなす国際シンポジウム「東アジアにおける近代哲学の生成と展開〈人文知の制度化〉の観点から」の開催準備が軌道に乗ったことである。なお、交渉の過程で、主に中国側受入れ機関からの要望により、開催地を当初の瀋陽から厦門に変更することになった。それにともない、開催経費および開催日程を抜本的に見直す必要に迫られたが、首尾よくこの難題を乗り切ることができた。また具体的な研究内容については、特に「開催趣旨」の文案(研究代表者の宮島が執筆)の中で、「近代日本哲学における〈知の制度化〉」という問題圏を包括的に輪郭づけた。その一節を引用すれば、「〈人文知の制度化〉が最も広範に推進されたのは、「知への愛」を原義とする哲学の分野にほかならなかった。例えば明治中期以降に出版制度が広く社会に浸透した結果、哲学辞典の編纂、哲学叢書の企画、翻訳書や教科書、学会誌や商業雑誌などが刊行されるようになった。〔中略〕このように〈人文知の制度化〉とは、哲学の研究教育に関わる「人材や手段」を新たに組織化ないし体系化する活動(基盤整備)であり、そうした制度的な枠組みの中で人文知に関わる情報交換と人的交流が活性化したのである」。本研究はこうした理解に立って、今後の具体的な展開を方向づけるに至った。そして個別的な研究成果については、すでに研究メンバーのうち数名が研究成果の一端を公表するに至った。特に若手の川合大輔が案出した、『哲学大辞書』の特定分野に関する項目を整理分類する方法論(川合モデル)は汎用性があり、今後の応用が期待される。同じく若手の三谷竜彦は、美学・芸術学分野について同様の調査検討を推進中である。これらの理由から、挑戦的萌芽研究の初年度としては、研究全体の進展が「おおむね順調」であったと判断できる。本年度の主たる事業として、2016年10月1日に中国の厦門大学において、中華日本哲学会と共催で国際シンポジウム「東アジアにおける近代哲学の生成と展開ー<人文知の制度化>の観点から」を開催した。日本側からの報告は、宮島光志「近代日本哲学と〈知の制度化〉ー桑木厳翼の事績を辿る」(基調講演)のほか、森下直貴「近代日本哲学における「理」の転回ー西周から西田幾多郎へ」、加藤恒男「井上哲次郎の哲学宗教倫理学ー〈人文知〉に背馳する」、川合大輔「〝ジャーナリズム〟概念の変遷から読み解く〈知の制度化〉」の3題であり、中国・台湾側からも4名の日本哲学研究者が基調講演および報告を行った。

さらに日本側からは、李彩華「〈知の制度化〉から考える清末民初中国哲学の日本での伝達状況」と三谷竜彦「〈知の制度化〉から見た明治・大正期における美学・芸術学の状況」が、予稿集に掲載された。なお、国際シンポジウム開催後、中国側からの要請により、日本側の論文3編(宮島、森下、李)が中国語に翻訳され、福建師範大学の研究叢書『円卓』に採録されることになった。この国際シンポジウムに向けて、日本側の研究メンバーは、西周、井上哲次郎、桑木厳翼の3者を中心として、明治・大正期における近代日本哲学の生成と展開を、〈人文知の制度化〉という統一的な視点からダイナミックに捉える努力を重ねた。その際には、とりわけ中国人の日本哲学研究者との対話を通じて、「東アジア(漢字文化圏)における日本哲学」を強く意識した研究を推進することになった。すでにこうした知的営為自体が、近代日本哲学の草創期に和語・漢語・欧米語を相互参照しながら新たな哲学用語を鋳造した西周などの事績に思い致すことであり、新たに制度化され始めた人文知の創成を追体験することに他ならなかった。そうした成果を『哲学大辞書』の記述に即して「客観化」する作業も一部で具体化された。2016年10月に本研究課題の最も重要な事業である国際シンポジウムの開催が実現し、その後、日本側の各提題者が完成原稿を作成して『哲学と現代』に投稿するまでは、「おおむね順調に進展」していたと言える。しかし、2017年の1月から3月にかけて、研究代表者(宮島)の体調不良および病気入院により、その後の研究会活動は縮小され、当初予定していた『哲学大辞書』に関する文献学的研究の推進よび関連資料の整理作業にも多少の遅滞が生じた。以上の理由から、本研究課題の進捗状況は、全体として「やや遅れている」と自己評価せざるを得ない。本研究では『哲学大辞書』刊行事業の中心人物である井上哲次郎と桑木厳翼に焦点を絞り、西洋哲学を日本の高等教育に導入した事跡を《(人文)知の制度化》の典型として浮き彫りにした。両者は東京帝国大学文科大学哲学科を拠点として日本独自の哲学界を形成すべく奮闘したが、その際に西洋哲学と東洋哲学の総合、哲学と隣接諸領域(社会科学と一部の自然科学も含む)の架橋を強く志向していた。彼らの統合性(知の総合)に対する志向は、今日の「国際性と学際性」を重視する知的状況に鑑みて、正当に評価されるべきである。なるほど両者が推進した《(人文)知の制度化》は近代国家の形成という目的と強く結ばれており、勢い「知の硬直化と形骸化」を招いたことは否定できない(井上哲次郎による教育勅語の哲学的基礎づけなど)。だが、近代日本哲学の草創期に緊密な〈知のネットワーク〉を組織して具体化された『哲学大辞書』は、当時の〈(人文)知のパノラマ〉や〈知識人の肖像(自画像)〉として現代でも不朽の価値を有する。本研究では元良勇次郎の存在にも注目した。浩瀚な著作集(クレス出版、2013-17年)の刊行事業も手伝って、元良は心理学を定位した《知の制度化》の立役者として脚光を浴びている。彼は『哲学大辞書』の刊行事業に携わると同時に、没後は同事典(追加)に立項されて功績を称えられた。本研究ではさらに哲学内部の諸分野と隣接諸領域を担った主要人物にも注目し、その功績と近年における再評価の機運を跡づけた(大島正徳、朝永三十郎、高楠順次郎、姉崎正治、島地黙雷、渡辺海旭、浮田和民、谷本富、坪井正五郎)。なお『哲学大辞書』の電子ファイル化により、同書に収載された項目や人名の検索が容易になった。また近代日本における広範な《知の制度化》の具体例として「教育制度の拡充」に着目し、長野県松本市の旧開智学校と旧制高等学校資料館を訪問して関連資料を収集した。
レーザー照射ターゲットにおける流体力学的不安定性の抑制に関する研究

古典的なレイリー・テイラー(RT)不安定性をよく知られているが、レーザー照射ターゲットにおけるRT不安定性には、噴出(アブレーション)、による安定化が存在する。理論式はγ=√<kg/(1+kL)>-βκν_a表されると考えられている。γはRT不安定性の成長率、kは擾乱の波数、gは加速度(重力)、Lは密度スケール長、ν_aはアブレーション速度、βは熱輸送機構に依存する係数である。ポリスチレンターゲットの場合、係数βは1.7と予測されている。各パラメーターをすべて計測することにより世界で始めて係数βの値を実験的に評価した。擾乱波長20μmではβ=2.0、擾乱波長50μmではβ=4.8が得られた。この結果より、中波長擾乱(50μm)では、RT不安定性の成長をさらに安定化させる物理機構の存在を示唆する結果が得られた。そこでこの中波長領域の安定化メカニズムとして、密度擾乱分布による抑制効果を提案した。擾乱の界面から噴出したプラズマは、擾乱の谷の部分に集中するので密度の非一様が生じる。その密度擾乱がカット・オフ面より外側にも存在すると入射トーザーが曲げられる。この時、レーザーの集中が擾乱の山の部分で起こるとアブレーションが促進され、RT不安定性が抑制される。密度擾乱の存在を2次元の流体シミュレーションにより観測した。またその結果からレーザー光の収束による不安定性の抑制効果をモデル化し、実験と比較した。その結果、レーザー光の収束効果により中波長領域のRT不安定性の成長が抑制されることが示唆された。レーザー核融合で球対称爆縮を阻害する原因となるレイリー・テイラー(RT)不安定性をよく理解するために、ポリスチレンターゲットを用いていくつかの実験を行った。はじめにRT不安定性の成長率の理論式を検証するために、これまで計測が困難であったが、最近観測可能となったターゲットの密度計測と同じ実験条件で、RT不安定性の成長率の観測を行った。理論式はγ=√<kg/(1+kL)>-βkv_aで表されると考えられている。γはRT不安定性の成長率、kは擾乱の波数、gは加速度(重力)、Lは密度スケール長、v_aはアブレーション速度、βは熱輸送機構に依存する係数である。各パラメーターの計測により,実験的に係数βの値を評価した。擾乱波長20μmではβ=1.8、擾乱波長50μmではβ=4.8が得られた。この結果より、短波長擾乱(20μm)においては理論式が実験をよく再現できることがわかった。しかし中波長擾乱(50μm)では、RT不安定性の成長をさらに安定化させる物理機構の存在を示唆する結果が得られた。そこでこの中波長領域の安定化をよく理解するために、擾乱波長50μmに対して擾乱の初期振幅を変化させることによって時間的に広範囲な領域でのRT不安定性の成長観測を行った。この結果と2次元輻射流体コードとの比較を行った結果、アブレーション流によってレーザーの吸収面が擾乱に対して逆位相に変調することで起こる安定化を考慮するだけでは実験が再現されないことがわかった。つまり、2次元流体コードに含まれていない物理がこの中波長領域の安定化に寄与していることがわかった。アブレーション流によって入射レーザー方向に密度擾乱が存在すると考えられるので、その歪みによつて入射レーザーが収束し、RT不安定性の成長を安定化していると考えている。
遷移金属酸化物・硫化物における電荷移動型絶縁体-金属転移

電荷移動型絶縁体-金属転移を示す系として、高温超伝導酸化物、パイライト型Ni(S,Se)_2を主な対象として、金属絶縁体転移の臨界領域での電荷の輸送現象の考察を行った。高温超伝導酸化物では、系の二次元性が特徴的に現われる面間の伝導を集中的に研究し、金属絶縁体転移に向けて、何らかの理由で面間の伝導が積極的に抑えられる。電荷の閉じ込めが起こっていることを実験により明確にした。さらに、この電荷の閉じ込めは、系のスピン励起と密接に関連していることが強く示唆された。すなわち、YBa_2Cu_3O_yでは、面間の伝導が低温に向けて絶縁体的なふるまいを見せ始める温度は、その正孔濃度依存性まで含めてスピン励起にギャップが生じる温度とよく一致している。Ni(S,Se)_2は、SとSeと固溶の関数として、反強磁性絶縁体、反強磁性金属、常磁性金属とその姿を変えていく。電気抵抗、ホール効果、比熱などの基本的物性を組織の関数として系統的に測定した。その結果、常磁性金属相では絶縁体に向けて単調な有効質量の増大が観測されるが、いったん反強磁性秩序が生じると、電子比熱係数の減少やホール効果の異常など、単に有効質量の増大だけでは説明できない振る舞いがはっきりと顔を出すことが判明した。これらの振る舞いには、二次元での反強磁性相関と三次元の反強磁性秩序という違いを別にすれば、高温超伝導体の金属絶縁体転移との共通因子を多く見い出すことができる。この観点から、得られたデータの解析を進めており、近く出版予定である。
イネとオオムギにおける澱粉粒のライブイメージング解析

「澱粉粒」とは、植物細胞内で合成された澱粉が形成する粒子のことであり、植物種によってその形状は多様性を示す。特に穀類の胚乳においては、その形状多様性は顕著である。例えば、イネの胚乳の澱粉粒は複数の澱粉粒子が集合してできている。これは「複粒型澱粉粒」と呼ばれている。一方、オオムギは、1つの澱粉粒子から構成される「単粒型澱粉粒」を発達させる。澱粉粒の形が決定される仕組みは分かっていない。本研究では、澱粉粒を合成するオルガネラである「アミロプラスト」に注目した。研究代表者は、これまでにイネ科植物においてアミロプラストに効率的に移行するアミノ酸配列(AmyloTarget)を同定している。AmyloTargetを融合させた緑色蛍光タンパク質(AmyloTarget-GFP)を発現する形質転換体をイネとオオムギで作出した。この形質転換体では、アミロプラスト内部にGFPが蓄積するため、蛍光顕微鏡を用いるとアミロプラストの形状を観察することができた。また、澱粉粒の内部にはGFPが浸透しないために、澱粉粒の形状は黒抜けした状態で観察された。本年度、これらのイネならびにオオムギの形質転換体の登熟胚乳を詳細に観察することにより、アミロプラストの形状をイネとオオムギで観察した。その結果、オオムギの場合には登熟初期ならびに後期において、複数の澱粉粒を含むアミロプラストが存在することを確認した。イネの場合も登熟初期においては、複数の澱粉粒を包有するアミロプラストが存在することが分かった。このことは、イネにおいてもオオムギにおいても1つのアミロプラスト内部に複数の澱粉粒が存在することを意味している。アミロプラストを可視化できる形質転換体をイネならびにオオムギで作出することに成功し、登熟過程において成長するアミロプラストを観察できる系を確立できた。この結果、イネにおいてもオオムギにおいても1つのアミロプラスト内部に複数の澱粉粒が存在することが分かった。この成果を学会ならびに学術論文に発表することができた。また発表後に、この植物体を使っての共同研究の申し出が分野外からもあり、今後の研究の進展が期待できる状況にある。また、同時に行なっていたオオムギ突然変異体のスクリーニングの結果、澱粉粒の形状に異常を示す突然変異体が複数系統単離できている。この変異体にAmyloTarget-GFP遺伝子を交配により導入することにより、突然変異体においてアミロプラストの形態と澱粉粒の形態を比較する予定である。本年度単離できた澱粉粒の形状に異常を示す突然変異体の解析を進める。戻し交配、二重変異体の作成、マッピングのための交配を行う予定である。特にオオムギにおいては、世代促進を円滑に進めるために、屋内における安価で簡易な育成システムを構築する必要があり、そのための条件検討を行う。一方、オオムギやコムギは、1つの澱粉粒子から構成される「単粒型澱粉粒」を発達させる。澱粉粒の形は、澱粉の利用用途と精製効率を規定すると考えられるが、澱粉粒の形が決定される仕組みはほとんど未解明である。本研究では、澱粉粒を蛍光タンパク質により可視化する系を構築することにより、澱粉粒の形成過程のライブイメージング解析を行なう。イネとオオムギという澱粉粒の形が異なる2つの植物種を用いることで、澱粉粒の形が「いつ」「どのように」決定されるのかを明らかにすることを目的としている。本年度は、澱粉粒を蛍光タンパク質で可視化するために、澱粉粒を合成する植物オルガネラであるアミロプラストに効率的に移行するアミノ酸配列(AmyloTarget)を同定した。そして、AmyloTargetをコードする塩基配列を緑色蛍光タンパク質(GFP)の遺伝子と融合させ、AmyloTarget-GFP遺伝子を作成した。さらに、AmyloTarget-GFP遺伝子を発現する形質転換体をイネならびにオオムギで作出することに成功した。得られた形質転換体の登熟種子から切片を作成し、観察したところ、澱粉粒を内包するアミロプラストにGFPのシグナルが観察できた。予定通り、形質転換体の作出にイネとオオムギで成功し、アミロプラストならびに澱粉粒の可視化に成功した。観察についても、登熟種子の効率的な切片作成法を開発しつつあり、予想以上に明瞭な顕微鏡像が得られている。これまで信じられていた「澱粉粒の形状≒アミロプラストの形状」とは全く違う知見が得られつつある。

例えば、イネの胚乳の澱粉粒は複数の澱粉粒子が集合してできている。これは「複粒型澱粉粒」と呼ばれている。一方、オオムギは、1つの澱粉粒子から構成される「単粒型澱粉粒」を発達させる。澱粉粒の形が決定される仕組みは分かっていない。本研究では、澱粉粒を合成するオルガネラである「アミロプラスト」に注目した。研究代表者は、これまでにイネ科植物においてアミロプラストに効率的に移行するアミノ酸配列(AmyloTarget)を同定している。AmyloTargetを融合させた緑色蛍光タンパク質(AmyloTarget-GFP)を発現する形質転換体をイネとオオムギで作出した。この形質転換体では、アミロプラスト内部にGFPが蓄積するため、蛍光顕微鏡を用いるとアミロプラストの形状を観察することができた。また、澱粉粒の内部にはGFPが浸透しないために、澱粉粒の形状は黒抜けした状態で観察された。本年度、これらのイネならびにオオムギの形質転換体の登熟胚乳を詳細に観察することにより、アミロプラストの形状をイネとオオムギで観察した。その結果、オオムギの場合には登熟初期ならびに後期において、複数の澱粉粒を含むアミロプラストが存在することを確認した。イネの場合も登熟初期においては、複数の澱粉粒を包有するアミロプラストが存在することが分かった。このことは、イネにおいてもオオムギにおいても1つのアミロプラスト内部に複数の澱粉粒が存在することを意味している。アミロプラストを可視化できる形質転換体をイネならびにオオムギで作出することに成功し、登熟過程において成長するアミロプラストを観察できる系を確立できた。この結果、イネにおいてもオオムギにおいても1つのアミロプラスト内部に複数の澱粉粒が存在することが分かった。この成果を学会ならびに学術論文に発表することができた。また発表後に、この植物体を使っての共同研究の申し出が分野外からもあり、今後の研究の進展が期待できる状況にある。また、同時に行なっていたオオムギ突然変異体のスクリーニングの結果、澱粉粒の形状に異常を示す突然変異体が複数系統単離できている。この変異体にAmyloTarget-GFP遺伝子を交配により導入することにより、突然変異体においてアミロプラストの形態と澱粉粒の形態を比較する予定である。得られた形質転換体について、今後世代を更新しながら詳細な観察を進める。さらに、澱粉粒に関する変異体背景にもAmyloTarget-GFP遺伝子を導入する。イネとオオムギ間の比較、野生型と変異体間の比較を並行的に進めることにより、澱粉粒の形状決定の仕組みについて新知見の獲得を目指す。本年度単離できた澱粉粒の形状に異常を示す突然変異体の解析を進める。戻し交配、二重変異体の作成、マッピングのための交配を行う予定である。特にオオムギにおいては、世代促進を円滑に進めるために、屋内における安価で簡易な育成システムを構築する必要があり、そのための条件検討を行う。投稿論文の掲載決定が決まったのが、3月であった。掲載料が最終段階まで確定されず、見積額と卸値の差額が生じた。この差額分は、次年度に研究器具の購入に使用する。
ドローン(UAV)を用いた北日本上空における温室効果ガスの鉛直分布観測

本研究では、大気中の二酸化炭素(CO2)濃度観測用のドローンを開発し、秋田県大潟村上空におけるCO2の鉛直分布観測を実施した。観測前後にはCO2濃度が異なる2種類の標準ガス及び窒素ガス(CO2濃度が0ppmであるガス)をNDIRに注入して得られた測定値と分析値の関係式を作ることにより、飛行観測中のCO2データを補正した。約1年の観測期間中に月1回以上の頻度で大気観測を実施し、大潟村上空のCO2鉛直プロファイルデータを取得した。観測されたプロファイルデータから季節別、月別のCO2濃度の特徴を調べた。23月のように大潟村周辺域が寒冷な時期のCO2濃度は、地表付近10 mから上空500 mまでの濃度勾配が小さく、各高度のCO2濃度の差は1ppm以内であった。45月も地表から500 mまでのCO2濃度勾配は顕著ではないが高高度ほどやや高濃度で観測された。この時期に大潟村周辺域における植生の光合成活性が高まりCO2吸収に関与したと推察される。68月に、地表付近で低濃度、高高度ほど高濃度といった顕著な濃度勾配が観測された。特に10100mにおける濃度低下が大きく、この時期に光合成活動が最盛期であったことを示唆している。また911月は500mまでの濃度勾配はそれほど顕著ではないが、高高度ほど高濃度であった。これは秋季において光合成活性が弱まったことを示唆している。また、ドローン観測によって得られた月別CO2濃度データと気象庁の大気輸送モデルによって推定された大潟村付近の月別CO2データは似た傾向を示していることが分かった。大気中の二酸化炭素(CO2)濃度観測を目的としたドローンを開発して飛行試験を実施すること、および標準ガスによるCO2濃度データの補正を行い高精度なデータを取得することが初年度の目標であった。実際に、複数の標準ガスによる補正方法を確立し、1年以上のドローンによる鉛直プロファイルデータを取得することに成功した。秋田県大潟村上空の高度別のCO2濃度が顕著な季節変動を示し、気象庁の大気輸送モデルの結果と似た変動を示すことが明らかになった。国際学会や講演会においてこれらの内容で発表を行い、査読付き学術誌に投稿中であることから、当初の計画通りに研究が進んでいると言える。ドローンデータの検証を実施することにより、ドローンによる二酸化炭素(CO2)濃度観測技術の実用化を目指していく。具体的には、秋田県の大潟村や寒風山周辺域において地上から上空500mまでのいくつかの高度でドローンによるCO2観測と地上によるCO2観測を同時に実施する。標準ガスによる補正を行った後、各高度で両データの差がどの程度となるのかを詳しく調べる。また、ドローンデータとこれまでに得られた季節別の航空機観測データとを比較し、ドローンによって得られる温室効果ガス濃度の鉛直分布の妥当性を検討する。さらに、地上設置のフーリエ変換分光計(FTS)、人工衛星GOSATデータとドローンデータとを比較し、ドローン観測を衛星データの検証に用いるための手法を検討する。

具体的には、秋田県の大潟村や寒風山周辺域において地上から上空500mまでのいくつかの高度でドローンによるCO2観測と地上によるCO2観測を同時に実施する。標準ガスによる補正を行った後、各高度で両データの差がどの程度となるのかを詳しく調べる。また、ドローンデータとこれまでに得られた季節別の航空機観測データとを比較し、ドローンによって得られる温室効果ガス濃度の鉛直分布の妥当性を検討する。さらに、地上設置のフーリエ変換分光計(FTS)、人工衛星GOSATデータとドローンデータとを比較し、ドローン観測を衛星データの検証に用いるための手法を検討する。昨年度の所要額をちょうど使い切れなかったため、6515円の次年度使用額が生じた。これを翌年度分として請求する助成金と合わせ、研究論文の投稿料や農業気象学会等の旅費、消耗品等を購入予定である。
「飯場」における出稼ぎ労働者と寄せ場労働者の労働状況

建設産業は今まで、その主要な労働力として出稼ぎ労働者と寄せ場日雇労働者に依存してきた。しかし最近では、出稼ぎ労働者は高齢化などにより激減しており、その分だけ寄せ場日雇労働者への依存率を高めつつある。しかも若者の間に、「危険、汚い、きつい労働」への忌避が広まっている現状では、大型プロジェクトを遂行するためには、いやが上にも寄せ場労働者に対する需要は高まらざるをえない。全般的な「人手不足」時代を迎えたこともあって今、「寄せ場」は空前絶後の好景気に沸きかえっている。このような有利な諸条件の中で寄せ場労働者の賃金は高騰し、かつて出稼ぎ労働者との間にあった賃金格差は完全に逆転している。現状では、日雇労働者の賃金相場が、出稼ぎ賃金をリ-ドしている。その結果、高齢の出稼ぎ労働者の中には、企業の雇用条件が悪いために、日雇労働者となって働いているという注目すべきケ-スも表れてきている。このような状況から、部分的には出稼ぎ労働者と寄せ場労働者との関係が逆転している現象もあるが、基本的な地位関係までも覆しているわけではない。出稼ぎ労働者を主要に雇用している中堅企業と、日雇労働者を主要に雇用している零細企業との間にレベルの格差があるからである。また一般に建設企業は、寄せ場労働者と較べると相対的に安定している、勤勉な出稼ぎ労働者の雇用を優先させ、比較的安定した労働条件を与えるからである。「飯場」は今や、少なくとも表向きには完全に死語と化している。今では、「作業員宿舎」と呼ばれている。その実態もかなり変化している。地価の高騰もあって、大型化すると共に、個室化が進んでいる傾向が見られる。この面でも、出稼ぎ労働者の宿舎個室の改善は目覚ましく、中には冷暖房のついている部屋を用意しているところもある。ちなみに、出稼ぎ労働者の賃金は、需要供給の関係から「東高西低」型となっている。「飯場」は、今や死語である。「作業員宿舎」と名称を改めて久しいし、その共同宿舎も労働者の個人主義化の風潮に伴い、アパートメント化の傾向が著しい。また、一口に建設労働者と言っても、その業種、職種、下請け段階に応じて、その態様は全く異なっている。所期の研究目的からすれば、〈鳶土工〉を研究対象とするのが最適と思われるので、現在その方面へのアプローチを試みている。それと関連して注目すべきは、〈鉄筋工〉である。これらの職種は、労働力供給源としての「寄せ場」との関連性が強いからである。他方、これとは対照的な気質と就業形態を示しているのが、〈型枠大工〉である。その存在形態についても、比較の観点からアプローチを予定している。全般に建設業界においても、狭義の出稼ぎ労働者は激減している。従って表記の研究課題は、必ずしも現状に合致しない。それに代って大きくクローズアップされるのが、〈外国人労働者〉の問題である。「不法就労」の陰で、残忍な犠牲が強いられている事情を注視する必要があるが、その実態に触れるのは困難を極める。本研究は労働現場の視察や面接聴取による実態調査を眼目とするが、実はそれ以前に、建設下請け労働全般のメカニズムについて究明するのが不可欠であることが判明した。建設労務担当者からの聴取および文献資料の探索により、その概要は把握することができた。