hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
『東文選』を例とした東アジア漢字圏における辞賦受容に関する研究

次年度の上半期は、『東文選』がどのような社会、政治状況の中で編纂されたかを確認し、当時において「辞賦」という文体がどのように受容されたかについての考察を行う。具体的には、松浦友久「『文選』と『本朝文粋』における賦の地位」(『日本上代漢詩文論考:松浦友久著作集III』研文出版、2004年)に見られる研究手法を採用し、朝鮮における辞賦受容の様相を明らかにした上で、日本・中国・朝鮮の比較検討を行う予定である。現在のところ、『東文選』には以下の辞賦作品(辞10篇、賦34篇)が残されるが、3巻を占めるに過ぎず、流行していたとは必ずしも考え難い。しかしながら、総集の冒頭に「辞」「賦」の順に作品を配置することは『東文選』独自の現象であり、この点について考察する必要があると考えている。また次年度の下半期は、上半期の研究内容に基づき、具体的に『東文選』巻一所収の李仁老「和帰去来辞」及び同巻二所収の崔滋「三都賦」に関する考察を行いたい。李仁老「和帰去来辞」は『文選』巻四十五所収の陶淵明「帰去来辞」に唱和した作品であり、崔滋「三都賦」は『文選』巻四から六に収められる左思「三都賦」に倣った作品であるため、直接に『文選』との関係性が認められる。上述の作品について、『文選』所収の諸作品との比較を通じて、『東文選』所収の両作品に見える特徴を考察する予定である。また、これらの研究内容については、中国厦門大学で開催される第11回『文選』学国際学術検討会及び、中国武漢三峡で開催される辞賦学学術検討会にて発表を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。中国文学28年度が最終年度であるため、記入しない。
制約された視野を持つ自律分散ロボットの動作協調と共有知識獲得に関する研究

自律分散ロボットシステムでは、残りのロボットの動作を集中制御するための特別なロボットをおかず、それぞれのロボットは、平等の立場からロボットの動作を観察し、その状況に適した自分の動作を決定することでシステム全体としてある目的を達成する。本研究では、実際の応用の場で重要となると考えられる、ロボットの可視範囲に制約がある場合について以下の諸問題を検討し、以下に述べる結果を得た。・ロボットが共通知識を得る問題を検討した。特に、以下の2問題を検討した。1.文献4では、ロボットの集合がある指定した幾何図形(たとえば、点、円、直線)を描く位置に落ち着くようなアルゴリズムの有無を検討し、もし存在するならそれを設計する問題である整列問題を検討した。整列問題を解くことは共有知識を獲得する手続きでもある。たとえば、円形に整列できれば、ロボットは円の中心とその半径について合意できるので、共通の原点と単位距離を持つ座標系を獲得できる。2.文献6では、各ロボットの初期配置を共通知識とする問題を解決した。・ロボットが一時にk方向しか見ることができないという視野制約のもとで、あるロボットを発見する捜索問題が解ける条件を明らかにした(文献3)。・自律分散ロボットシステムを含むより広い概念である分散システムを検討し、コンポーネント間の情報共有方式を提案する(文献2)とともに、自動的に故障から復帰する自己安定システムの構成法を示した(文献5)。・各関節がロボットであるようなロボットアームの構成法について検討した(文献1)。
老化による脳機能変化と神経認識分子の役割

脳にある様々な細胞接着分子のうち、免疫グロブリン(Ig)・スーパーファミリーに属する分子は互いに細胞表面の分子を認識し、情報を細胞内部へと伝達している役割を担っているものが多くある。本研究では、Ig-スーパーファミリーのうちF3(コンタクチン)/Tag-1サブ・ファミリーに属する分子の老化の過程での役割を明らかにすることを目的として実験を行なた。この目的のため、先ずF3についてin vivoでのアンチセンスオリゴの注入実験を行った。これまでの私達の培養細胞を用いた実験では、DNA導入試薬としてTfx-50(プロメガ)を用いるとF3に対するアンチセンスオリゴが効率よく取り込まれ、F3の発現を抑制することを確認している。そこで、Tfx-50とアンチセンスオリゴの量比を変え、オスモティク・ポンプにより成体ラットの海馬および側脳室に注入した。3日間連続注入の後、組織切片を作製しF3抗体で染色を試みた。しかしながら、海馬および側脳室ともに、コントロールとしてPBSを注入した切片との明らかな差異を検出することが出来なかった。このため、生体と培養細胞ではアンチセンスによる抑制効率や細胞への取り込みの条件が異なり、必ずしも同一の条件ではF3の発現が抑制出来ないものと考えられ、現在、導入試薬の種類、アンチセンスとの比率、および注入量など、更に検討を加えている。また、これとは別に新規のF3/Tag-1サブ・ファミリーの単離を試み、NB-2、NB-3のcDNAの単離に成功した。現在、これらの分子の老化との関連についても、in situ hybridization法でその発現を検討している。
グリム兄弟の学際的研究から『ボルテ/ポリーフカ』へ――改訂作業のテクスト分析

本研究は、グリム兄弟のメルヒェン注釈を改定したボルテおよびポリーフカの注釈(以下『BP』と略記)に注目し、その学問史的位置を考察するものである。2018年7月に開催された学際シンポジウム「現代に生きつづける神話」では、企画、進行のほかにパネル発表を担当し、その時点までの研究成果を要約して提示した。発表した内容は大幅に加筆して論文にし、研究報告書『神話世界』で公表した。2018年4月に刊行された共著『「神話」を近現代に問う』(勉誠出版)に関して、8月に神戸大学で合評会が開かれ、論文寄稿者のひとりとして進行を分担した。2018年10月には比較口承文芸研究の第1人者ハンス=イェルク・ウター教授を京都府立大学に招聘し、講演会の司会・通訳をおこなった。講演内容は前述の『神話世界』に掲載している。2019年3月には「神話研究会」の招待講演を依頼され、東北大学でその時点までの研究の概要を紹介し、質疑応答をおこなった。研究のインプット、アウトプット両方の機会に恵まれ、おおむね順調に進展していると言える。令和元年度は、「灰かぶり」(シンデレラ)についての考察を中心に進めていく。グリム兄弟ふたりの著作からこの昔話についての考察を整理し、『BP』でどのように総括されているのかを論じる。交流のある研究仲間が増えつつあるため、適宜アドヴァイスを仰ぎながら、さらに研究を深めていきたい。2018年4月に刊行された『「神話」を近現代に問う』(勉誠出版)では、本研究計画で予定していた課題の多くを成果として公開することができた。具体的には、ヴィルヘルム・グリムがゲルマン民族の伝統的な刑罰と見なした「釘樽の刑」に関する『BP』の見解、『3枚の蛇の葉』というメルヒェンに関する『BP』の見解である。この書物については2018年8月に合評会が予定されている。グリム兄弟の学問的伝統が『BP』など後世の研究にどのように反映されたかについて国際会議で発表するため、国際比較神話学会(International Association for Comparative Mythology)での口頭発表に応募し、採用された(2018年6月1日発表予定)。これはミヒャエル・ヴィツェルらによる「世界神話学」の構想を受けて、グリム兄弟の学問的伝統を再考するものである。また2017年10月に野口芳子教授(梅花女子大学)を招いてミニ・シンポジウムを開催した。内容はグリム兄弟の学問的伝統を批判したヴェーバー=ケラーマンに関するものであった。その他、ミネルヴァ書房で企画中の『ドイツ哲学・思想事典』(仮題)に専門学識協力者および執筆者として関わっており、本研究の成果を反映させている。当初計画では平成29年度にヴィルヘルム・グリムがゲルマン民族の伝統的な刑罰と見なした「釘樽の刑」に関する『BP』の見解を考察する予定であった。また平成30年度には『3枚の蛇の葉』というメルヒェンに関して、『BP』の見解を考察する予定であった。しかし、両方の計画はおおむね達成され、勉誠出版の『「神話」を近現代に問う』(2018年4月刊行)で公表された。「研究実績の概要」で前述した国際比較神話学会での口頭発表(2018年6月予定)、ミネルヴァ書房で企画中の『ドイツ・哲学思想事典』(仮題)のほかに、「グリムと民間伝承研究会」での口頭発表(2018年5月)、研究代表者を中心として開催される学際シンポジウム(2018年7月予定)、ハンス=イェルク・ウター教授(伝承文学の国際比較研究の世界的リーダー)の講演会(2018年10月)などの企画が進んでおり、当初の計画以上に進展していると言える。平成30年度は、当初平成31年度に予定していた内容(グリム兄弟がドイツのメルヒェンをゲルマン神話から派生したものと見なしたことの是非)の検討に移り、特に現在の「世界神話学」を念頭において、『BP』の学問史的位置づけを考察する。平成31年度は、平成30年度の課題をさらに深めていく。具体的には「メルヒェンの女王」とも呼ぶべき「灰かぶり」(シンデレラ)を対象にする。

グリム兄弟(ヤーコプ・グリムとヴィルヘルム・グリム)はそれぞれ「灰かぶり」についての考察をおこなったが、筆者は既に、互いの情報交換は十全とは言えなかったことを論じた。それでは、グリム兄弟ふたりの著作の様々な成果を総合した『BP』はどのような解説をおこなったのか。このことを、それ以後の研究も踏まえた上で、多角的に考察していく。交流のある研究仲間が増えつつあるため、適宜アドヴァイスを仰ぎながら、さらに研究を深めていきたい。令和元年度は、「灰かぶり」(シンデレラ)についての考察を中心に進めていく。グリム兄弟ふたりの著作からこの昔話についての考察を整理し、『BP』でどのように総括されているのかを論じる。これまでに購入した図書に加え、譲渡を受けた貴重図書もあり、研究環境の整備が進んでいた。また平成30年度に国際学会での発表や研究代表者を中心にした学際シンポジウムの企画を進めており、そちらで経費が必要になることも想定された。以上から、全体的に支出を抑えることができ、次年度使用額が生じた。次年度は、上に記した企画にかかる費用として使用していく予定である。
運動にともなう血中テストステロン濃度の減少を誘発する条件の研究

本年度は、長期追跡研究の最終年度の測定を行った。夏期までの追跡結果から次のことが明らかになった。1.3年前の初期血漿テストステロン濃度(以下Testo.)と最終年度までのTesto.は、正相関を示し、比較的安定していると考えられた。2.3年めまで追跡し得た19名のうち大半(14名)は、初期値に比べてTesto.が上昇した。3.Testo.はPOMSテストと密接な関係が認められ、6ヵ月間の追跡結果では、緊張、抑うつ、怒り、活動性、疲労、情緒混乱の各カテゴリーに関して、昨年度の横断的研究成果から予測されるTesto.への影響とほぼ一致した変化が認められた。総合的に判断すると、19名中15名(78.9%)が気分の変化とTesto.の変化が仮説通り対応し、逆に仮説と相反する動きを示したのは4名(21.1%)にすぎなかった。本年度まで行われた3年間の研究成果から次のような結論にいたった。急性あるいは慢性運動負荷に伴うTesto.の減少は、運動ストレスよりも、運動ストレスに伴ってひき起こされる精神的ストレスの大小にかかわる可能性が極めて強いと考えられた。以上のような結果は競技スポーツにおいてはメンタルトレーニングの重要性を、また健康スポーツにおいては、精神的ストレスをひき起こさないような指導アドバイス、環境設定の重要性を示唆している。本年度は、運動負荷条件と血清テストステロン(以下T)の応答に関するパイロット研究〔実験1〕,性格特性と運動負荷に対するT応答の関連〔実験2〕,競技選手と非鍛練者の安静時T濃度の比較の3実験研究を実施した。1.〔実験1〕,多段階運動負荷テスト時の乳酸応答から、軽・中・強・最強の4強度を選定し、それぞれの強度に対するT応答を調べた結果、軽強度・長時間運動がT濃度の減少を招きやすいと推察された。2.〔実験2〕,典型的なTypeAとBの性格特性を持つ被検者をサッカー選手および非鍛練学生から選び、50%【Vo_2】max強度で4時間の運動を施行し、運動前,2時間後,4時間後,13日後のT濃度と関連ホルモンを追跡した。その結果、運動中にT濃度が減少する例は皆無であった。しかし、13日後の間に前値より減少した例が72%(25例中18例)認められた。性格特性のTypeA,B間で比較すると、極だった差異はなかった。しかし、サッカー選手では、TypeAが8例中3例にT濃度の減少が認められなかったが、TypeBは全例のT濃度が減少した。サッカー選手は、非鍛練学生に比べて安静値T濃度は有意に高かった。運動前および1日後の血奨ノルアドレナリン濃度(NA)とT濃度に有意な逆相関が認められ、高NA濃度がT濃度減少の一要因であると推察された。3.〔実験3〕,一流長距離選手(19名)とサッカー選手(15名)と非鍛練学生(10名)の安静時T濃度を比較した。一流長距離選手とサッカー選手のT濃度は、非鍛練者に比べて有意に高かった。この結果は、Wheelerたちのマラソン愛好家のT濃度が低いとの結果と相反する。以上の結果から、運動ストレス以外の精神的要因や初期T濃度がT濃度の減少に関与している可能性が示唆され、今後の検討課題が明確になった。本年度は,一過性の"緊張""リラックス"と相反する心的状況を誘導し運動負荷に対するテストステロン(T)の反応の相違があるか否かの検討〔実験1〕,同一運動部に所属する上級生と過剰なストレスがかかっていると想定される新人部員の安静時Tおよび関連ホルモンの追跡研究〔実験2〕,パワートレーニングに伴うTおよび関連ホルモンの追跡研究〔実験3〕,競技選手と一般人の長期継続追跡研究〔実験4〕を行った.〔実験1〕では心的状況の誘導差は認められたものの,運動負荷(50%VO_2max,3時間)中のT値の変化には有意な差が認められなかった.しかし,運動負荷3時間目のT値はコントロールに比べて,いずれの条件でもT値が低い傾向を示した.これはエンドルフィンを介したLH分泌抑制に伴うT分泌抑制と推察された.〔実験2〕では,新入部員は上級生に比べてT値は有意に低かった.POMSテストの結果, "怒り"の項目に両群間で有意な差が認められ,下級生に過剰の精神的ストレスが加わっているものと推察された.また部生活に慣れた12月には,下級生のT値が上昇する傾向が認められた.この時のPOMSテストには両群間に差は認められなかった.さらに, T値とTSM1テストの中の緊張性不安の間に有意な逆相関(r=-0.54)が認められた.以上,〔実験1〕と〔実験2〕の結果から,一過性の心的状況の変化はT値への影響は外ないが,持続的な社会的,環境的要因の変化に伴う心的状況の変化が, T値に影響を与えると推察された.〔実験3〕では, Tおよび関連ホルモンに有意な変化はなかった.〔実験4〕では, 2年次の追跡測定を終了した.本年度は、長期追跡研究の最終年度の測定を行った。

2.3年めまで追跡し得た19名のうち大半(14名)は、初期値に比べてTesto.が上昇した。3.Testo.はPOMSテストと密接な関係が認められ、6ヵ月間の追跡結果では、緊張、抑うつ、怒り、活動性、疲労、情緒混乱の各カテゴリーに関して、昨年度の横断的研究成果から予測されるTesto.への影響とほぼ一致した変化が認められた。総合的に判断すると、19名中15名(78.9%)が気分の変化とTesto.の変化が仮説通り対応し、逆に仮説と相反する動きを示したのは4名(21.1%)にすぎなかった。本年度まで行われた3年間の研究成果から次のような結論にいたった。急性あるいは慢性運動負荷に伴うTesto.の減少は、運動ストレスよりも、運動ストレスに伴ってひき起こされる精神的ストレスの大小にかかわる可能性が極めて強いと考えられた。以上のような結果は競技スポーツにおいてはメンタルトレーニングの重要性を、また健康スポーツにおいては、精神的ストレスをひき起こさないような指導アドバイス、環境設定の重要性を示唆している。
収縮運動能を有するヒト骨格筋細胞のインビトロ培養系の開発

以前に開発したマウス筋管細胞張力評価技術を,筋疾患治療薬スクリーニングに展開するために,ヒト初代細胞の系へと適用を図った.ヒト筋管細胞の張力発生量は,マウス筋管細胞よりも極めて微弱であるため,ヒト骨格筋由来筋芽細胞と同由来線維芽細胞の混在比率を変化させた共培養を行うことにより,この解決を図った.予想に反し,張力の増大は観察されなかったが、筋芽細胞組織内に低濃度に混入された繊維芽細胞(細胞同士が連結していない状態)は,直ちに組織の外部に遊走し組織から抜け出すという特徴的な挙動が明らかになり,今後の筋組織の設計に重要な知見を得た.半導体歪計からの信号検出の高感度化により当初の目標は達成した.H24年度までにヒト骨格筋筋芽細胞群における骨格筋由来筋芽細胞と骨格筋由来線維芽細胞をそれぞれ高純度に培養・分離精製する技術を構築した.H25年度は線維芽細胞を筋芽細胞に混合することで収縮運動能を有する骨格筋組織の構築を試みた.しかしながら驚いたことに,筋芽細胞組織内に混ぜ込まれた繊維芽細胞は組織内に均一に混合された状態では存在し得えないことが生細胞蛍光染色による観察により明らかになった.筋芽細胞組織内における繊維芽細胞の挙動を明らかにするため,積層筋芽細胞シートを用いた.積層細胞シート内では細胞は組織内部での振る舞いを取るものの,組織としての厚みが薄いことから共焦点レーザー顕微鏡による細胞挙動の三次元的な観察が定量的に可能である.繊維芽細胞は,筋芽細胞組織内に低濃度(繊維芽細胞同士が連結していない状態)で存在すると直ちに組織の外部に遊走し組織から抜け出すという極めて特徴的な運動挙動を示すことが明らかになった.以上の知見は,細胞の自律的な遊走や接着(自己組織化現象)に基づく組織形成プロセスの実現において重要な知見を提供するものであり,その他の細胞種の組み合わせによる挙動にも興味が集まるところである.上記の理由から,筋芽細胞と繊維芽細胞の比率を均一に変えた組織を作製し活性張力を増大するという当初の狙いは達成されなかったため,半導体歪計からの信号検出系の高感度化による張力測定を試みた.筋細胞に電気刺激を加えた時間を歪計測定データと共に正確に保存するようプログラムを改良することで,測定データの正確な積算が可能となり,相対的に測定ノイズを低減することで筋細胞が発する微細な張力を検出可能とした.本助成により達成された筋細胞張力測定技術は,骨格筋疾患に対する薬剤スクリーニングツールとして今後の展開が期待される.以前に開発したマウス筋管細胞張力評価技術を,筋疾患治療薬スクリーニングに展開するために,ヒト初代細胞の系へと適用を図った.ヒト筋管細胞の張力発生量は,マウス筋管細胞よりも極めて微弱であるため,ヒト骨格筋由来筋芽細胞と同由来線維芽細胞の混在比率を変化させた共培養を行うことにより,この解決を図った.予想に反し,張力の増大は観察されなかったが、筋芽細胞組織内に低濃度に混入された繊維芽細胞(細胞同士が連結していない状態)は,直ちに組織の外部に遊走し組織から抜け出すという特徴的な挙動が明らかになり,今後の筋組織の設計に重要な知見を得た.半導体歪計からの信号検出の高感度化により当初の目標は達成した.電気刺激に応答し収縮運動するヒト骨格筋細胞のin vitro培養を可能にすることを目的とする.活性張力を有するヒト骨格筋細胞培養系は,申請者が従来研究で開発した骨格筋細胞活性張力測定技術(Biotechnology and Bioengineering, 106(3):482-489 (2010))と融合することで,筋ジストロフィーなどの骨格筋疾患の治療薬スクリーニングに有用であると期待される.ヒト骨格筋由来の筋芽細胞と線維芽細胞の混在比率を変えた共培養により,活性張力を有するヒト筋管細胞(張力の定量評価が可能な筋管細胞)のin vitro培養が可能であるか検証するため,今年度はまず,ヒト骨格筋由来の筋芽細胞群に含まれる筋芽細胞および線維芽細胞を,それぞれ高い純度で培養する方法について検討した.筋芽細胞群の培養では,筋芽細胞を高い純度で維持するために,ラミニンコート面の使用などが推奨されるが,ある種の細胞株ではラミニンコートを施さない面で繰り返して継代を行うことで繊維芽細胞が優先的に増殖し,高い純度の線維芽細胞を含む群が得られることを見出した.次に,高い純度で筋芽細胞を維持して培養することが難しい株も存在するため,筋芽細胞群から筋芽細胞を選択的に分離する手法を検討した.具体的には,抗CD56抗体と,抗体認識された細胞を分離可能な磁気分離ビーズを用いた.リンパ球やニューロンなどの他の細胞もCD56を発現するが、線維芽細胞は発現しないため,CD56は筋芽細胞群において筋芽細胞を認識するマーカーとなり得る.以上の検討により,骨格筋由来の筋芽細胞と繊維芽細胞を別々に高純度で培養することが可能になった.本年度中に実施する項目として,「ヒト筋芽細胞とヒト線維芽細胞の共培養による“動くヒト筋管細胞"の達成可否の検証」,を挙げていたが,前述のように今年度は,ヒト骨格筋由来の筋芽細胞群に含まれる筋芽細胞および線維芽細胞を,それぞれ高純度で培養する方法について検討することに時間を要したため,実際に混在比率を変えた共培養による検証に至らなかった.

この原因として,表皮由来の繊維芽細胞等は市販品を入手可能であるが,骨格筋由来の繊維芽細胞は入手できないことが判明したことがある.しかしながら,今年度の検討によって,必要な実験材料(それぞれ高い純度で培養された筋芽細胞と線維芽細胞)はそろったため,今後の進捗は計画通り可能である.前年度の検討で得られた,高い純度の筋芽細胞および繊維芽細胞を含む群を用いて,実際に両者の混在比率を変えた共培養実験を行い,活性張力の検出と,活性張力を得るために最適な混在比率を明らかにしたい.また,申請時の計画にのっとって,得られたヒト骨格筋細胞が生体内の筋肉と比較して同様な生理応答(収縮運動特性)を示すか,電気刺激を行う周波数等を変えることで,検証すると同時に,今回の検討で張力が得られるメカニズムの検証作業にも速やかに着手したい.もし,上記の仮説に基づいて活性張力が得られなかった場合にも,申請時の計画書に記載のとおり,様々な添加因子を用いて筋分化を促進することで活性張力を検出する検討を行う.また,これに並行して,張力検出系の高感度化(半導体ひずみ計からのデータ取得法の改善)によってヒト骨格筋細胞からの活性張力の検出が可能であるか,検討する.以上を通して,骨格筋疾患の治療薬スクリーニングに用いるという大目標を達成するために必要な要素を整え,本研究課題の目標達成としたい.骨格筋筋芽細胞群の培養に関連して、市販の培地、血清、培養面コーティング用の細胞外マトリックスなどの試薬を使用する。筋芽細胞および繊維芽細胞の分離のために、市販の抗体、磁気分離ビーズなどの試薬を使用する。共培養終了時における各細胞の動態を把握するため、筋芽細胞および繊維芽細胞を染色するための抗体、関連する蛍光試薬などを使用する。共培養細胞が発生し筋分化に影響することが知られるサイトカイン類、細胞外マトリクスの定量に、各種検出・測定キットを使用する。共培養で得られた組織からの活性張力を検出するため、半導体歪み計などの消耗品を使用する。本課題で得られた成果の公開のため、必要最小限の旅費や論文投稿費用の使用を予定している。
遺伝子発現抑制細胞を用いた植物のシグナル伝達系の解析

我々はこれまで生化学的手法により、エリシターによる防御応答誘導過程においてホスホリパーゼD(PLD)が重要な役割を果たしていることを示してきた。今回の研究ではこの過程に関わるPLD遺伝子を明らかにするため、それぞれのPLD遺伝子をノックダウンしたイネ細胞を用いてエリシター応答を解析した。当初、アンチセンス法によりイネPLDαの発現を抑制した細胞を用いてエリシター応答を解析したところ、非形質転換体と差異が認められなかったため、イネゲノム中に存在する8個のPLD遺伝子全てについてノックダウン型形質転換体を作出することとした。このため、それぞれの遺伝子に固有の配列を組み込んだRNAi用ベクターを作製し、形質転換を行った。これらの形質転換細胞について遺伝子発現抑制の程度を評価したところ、イネの8個のPLD遺伝子中、6個について顕著に遺伝子発現が抑制された細胞系を得ることができた。残る2種のうち、1つについては遺伝子発現そのものが確認されていないため、対象外とした。これらについてエリシター処理後の活性酸素応答を調べたところ、特定のPLD遺伝子発現抑制細胞において活性酸素応答の低下が認められた。今後、結果の再現性、エリシター応答性遺伝子発現への影響などを複数の系統について確認し、エリシター応答に関わるPLD遺伝子を特定する予定である。また、エリシターシグナル伝達過程の遺伝学的解析のため、シロイヌナズナ変異体のエリシター応答をハイスループットで解析する新たな実験系を開発した。この方法により各種のシグナル伝達系変異体、受容体関連遺伝子変異体について解析を進めた結果、キチンオリゴ糖エリシターの受容・伝達過程に関する新しい知見を得ることができた。我々はこれまでに主として生化学的解析からイネ細胞のエリシター応答にはホスホリパーゼD(PLD)の活性化が重要であることを示している。防御応答で重要な機能を果たすPLD遺伝子を明らかにするため、イネPLDα遺伝子の発現を抑制したイネから培養細胞系を樹立し、キチンオリゴ糖エリシターに対する作用を調べたところ、非形質転換細胞と同様の応答が観察された。イネゲノム中には多数のPLD遺伝子が存在することからみて、PLDα以外のアイソフォームの寄与が推定された。このため、イネゲノム中に存在が推定されているPLD遺伝子7個の各々について、RNAiを利用した発現抑制系統を作出中である。また、特定の遺伝子の欠損に対して別の遺伝子が機能相補する可能性を考え、複数の遺伝子を同時にノックダウンすることも試みている。これと並行して、エリシターシグナル伝達過程の分子遺伝学的解析のため、シロイヌナズナを用いたエリシター応答の高効率解析手法の開発を行った。シロイヌナズナ幼植物を用い、96穴マイクロタイタープレート中でエリシター処理を行い、活性酸素応答を同じくマイクロタイタープレートで測定する系を開発することにより、効率よく既存の変異体を評価するとともに、シグナル伝達に関わる新規な変異体を効率的に探索できる実験系を確立した。この手法では遺伝子発現の解析も容易に行うことが可能である。現在、この手法を用いて既存の変異体を用いたエリシターシグナル伝達過程の解析と新規変異体の探索を進めている。
学校数学における統計カリキュラムの開発研究

研究の目的は,今日そして将来の社会に求められる統計に関する資質・能力の育成を目的とした学校数学の新たな統計カリキュラムを開発することである。そのために,本年度では,統計教育の中心的な研究主題の1つであり,統計的リテラシーの中核をなす統計的推測スキルの育成に焦点を当て,本研究を進めた。現行の統計カリキュラムは能力育成を軸とする能力ベースカリキュラムではなく,統計的内容の系統的展開に依拠した内容ベースのそれである。系統的な能力育成が現行の内容ベースで可能なのであれば,能力ベースを開発する必要はないが,その必要性は理念的に語られているきらいがある。そこでまず,必要性を主張するために,先行研究に基づいて統計的推測スキルが望ましい状態に至るまでの段階的な発達過程を構築し,内容ベースカリキュラムではそのスキルが段階的に育まれないことを指摘した。この研究成果は,全国数学教育学会『数学教育学研究』第23巻第2号に掲載されている。次に,統計的推測スキルを育成する能力ベースカリキュラムを開発するための作業課題の導出に関して,次のような手続きで研究を進めた。まず,統計教育ならびに資質・能力育成について先進的に取り組んでいるニュージーランドの「数学と統計」カリキュラムとその教科書を分析することを通して,能力ベース統計カリキュラムの特徴を明らかにし,その開発方法を検討した。この研究成果は,公益財団法人教科書研究センターの研究紀要に掲載予定である。さらに,先行研究で着目されている開発方法論であるカリキュラムマネジメント論と逆向き設計論を批判的に考察することを通して,能力ベースカリキュラム開発のために必要な4つの作業課題を明確にした。この研究成果は,全国数学教育学会『数学教育学研究』第24巻第1号に掲載されている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
糖尿病治療薬を指向した新規グリコシダーゼ阻害剤の開発

本研究は、スリランカ産の糖尿病向け生薬から単離され強力なグルコシダーゼ阻害活性を持つサラシノールを大量に供給するための化学合成法の確立を第一の目的とする。また、このサラシノールの構造活性相関を調べるため各種誘導体を合成し、そのグリコシダーゼ阻害活性を測定することを第二の目的とする。サラシノールはチオフラノースの環硫黄原子がアルキルスルホニウムイオンの形でエリスリトールとの間で脱水縮合しており、エリスリトール側鎖上にある硫酸基との間で分子内で塩を形成することにより一種のスピロ環状構造を形成している。この構造をチオフラノースとエリスリトールの環状硫酸エステル誘導体の間の求核置換反応により構築できることを明らかにした。これによりサラシノールの大量供給法を確立するのと同時に立体配置を決定することができた。また、同様の方法で各種誘導体を合成し、これらの各種グリコシダーゼに対する阻害活性を測定することにより、スルホニウムイオン構造とエリスリトール側鎖の構造がともにサラシノールのグルコシダーゼ阻害活性において重要な役割を果たしていることを明らかにした。この結果は、スルホニウムイオン構造をベースにした全く新しいタイプのグリコシダーゼ阻害剤を開発するにあたり非常に重要な情報となる。本研究は、スリランカ産の糖尿病向け生薬から単離されたサラシノールおよびその類緑体の化学合成を目標とする。サラシノールはこれまでに類のない特異な構造を持つ強力なグリコシダーゼ阻害剤であり、チオフラノースの環硫黄原子がアルキルスルホニウムイオンとなりアルキル側鎖末端にある硫酸基との間で分子内で塩を形成することにより、一種のスピロ環状構造を形作っている。サラシノールの合成はチオフラノース部分の合成、アルキル側鎖である糖アルコールの硫酸エステルの構築、これら二つのユニットの縮合からなり、チオフラノース部分の合成はすでに申請者らにより達成されている(H.Yuasa etal.Tetrahedron Lett.1997; 38:8367)。そこで本研究では糖アルコール硫酸エステル前駆体の構築とこの化合物のチオフラノースとの縮合を検討する。縮合は環状硫酸ジエステルの開環反応により行う計画とした。サラシノールの糖アルコール部分はエリスロトリトール骨格を持つので、グルコースの3位から6位までの骨格を用いることとした。グルコースを原料とし種々の環状硫酸エステル誘導体を合成し、テトラヒドロチオフェンとの縮合反応を試みたところ、水酸基を保護していないものあるいはベンジル基で保護したものでは反応がまるで進行しなかった。しかし、二つの水酸基をイソプロピリデン基で保護したものでは縮合反応が進行することがわかった。そこでこの縮合反応をチオフラノースに適応したところ予想通りサラシノール誘導体が得られることが判明した。イソプロピリデン基は糖アルコールの立体配座を固定することにより分子内塩の形成を促進したものと考えられる。現在脱保護の検討を行っている。さらにいくつかのモデル化合物を用いてマイクロプレートリーダによる迅速な阻害活性測定法の検討を行った。
スパイラル同期による柱状液晶相における自発的不斉誘起

自発的不斉誘起が生じにくい液晶相において,スパイラル形状を有するカラム間の立体的相互作用を利用して,アキラルな分子からキラルな超構造をドメイン全体に伝播させることに成功した。アルキル鎖の長さを変えた種々の誘導体を合成し,それらの相転移挙動と分子充填構造の決定を行い,CDスペクトルを測定した。その結果,不斉誘起は,主に矩形柱状相で確認されることや矩形柱状相発現にはアルキル鎖が短い方が有利であることが確認された。分子設計としては,カラム状分子集合体となったときに,カラム周辺部に周期的な凹凸を形成し,噛み合う仕組みができることが柱状相の不斉誘起発現には必要であることが示唆された。平成28年度は、株式会社ラムダビジョンと共同で顕微CD測定システムを製作し、研究室への設置を行った。市販の液晶物質にキラルドーパントを添加して基準物質として用意し、予想通りの誘起CDシグナルが観測できることを確認した。ペンタフルオロ安息香酸と3,4,5ートリアルコキシベンジルアルコールの縮合反応により、新規液晶化合物であるペンタフルオロ安息香酸3,4,5ートリアルコキシベンジル(C6F5CO-OCH2-C6H2(OCnH2n+1)3)を、n=8, 10, 12について合成した。この化合物の精製をカラムクロマトグラフィーおよび再結晶によりを行った。NMRで当該化合物以外のピークがないことより、これらの化合物が単体であることを確認した。偏光顕微鏡観察において、加熱溶融させて、等方液体から温度を下げていくと、柱状液晶相特有のフォーカルコニック模様が出現した。示差走査熱量計による測定からも、n=8は2つの柱状相、n=10,12は、1つの柱状相があることが判明した。温度可変のX線回折装置による測定の結果、n=8は、六方柱状相と矩形柱状相を有していることが判り、n=10、12では、六方柱状相のみを発現することを確認した。次に、上述の顕微CDを用いた測定により、n=8の矩形柱状相のみが、310nm付近に正または負の誘起CDシグナルをランダムに与え、n=8, 10, 12の六方柱状相では、まったくCDシグナルが観測されなかった。確認のため、n=8の化合物において、矩形相の温度でCDシグナルが出ているものを加熱により六方相にするとCDシグナルは消失し、再度、矩形相の温度に戻すと再びCDシグナルが現れた。このように、誘起CDが矩形柱状相に由来するものであり、六方柱状相では消失する性質を示すことを突き止めることに成功した。(1)顕微CDスペクトル装置の製作:4分の1波長板で左右の円偏光を発生させる機構を導入したタイプの顕微CD測定装置を設計および作製することに成功した。さらに、液晶物質にキラル物質を混合して螺旋を形成させたものを測定し、誘起CDシグナルが文献値と同じ波長に観測されることを確認できた。(2)液晶化合物の合成:計画に基づいてペンタフルオロ安息香酸3,4,5ートリアルコキシベンジル(C6F5CO-OCH2-C6H2(OCnH2n+1)3)を、n=8, 10, 12について合成し、カラムクロマトグラフィーおよび再結晶により精製することができた。(3)液晶相の同定:上記エステル化合物を加熱溶融し降温過程を偏光顕微鏡により観察することにより、柱状液晶相であると判定した。さらに、X線回折ピークを解析することにより、n=8は六方相と矩形相、n=10と12は六方相のみであると決定できた。(4)誘起CDシグナルの測定:顕微CDを用いた測定により、n=8の矩形柱状相のみが、310nm付近に正または負の誘起CDシグナルをランダムに与え、n=8, 10, 12の六方柱状相では、まったくCDシグナルが観測されなかった。n=8の化合物において、矩形相の温度でCDシグナル示している試料を加熱により六方相にするとCDシグナルが消失し、再度、矩形相の温度に戻すと再びCDシグナルが現れることを確認した。誘起CDが矩形柱状相に由来するものであり、六方柱状相では消失する性質を示すことを突き止めることに成功した。これまで、申請者の知る限りでは、アキラルな化合物が柱状相でキラリティを生じるという報告はされておらず、柱状液晶相における世界初の不斉誘起の例になると考えられる。平成29年度は、アキラルな化合物3,4,5-trialkoxybenzyl pentafluorobenzoateの構造を変えるとともに、より詳細に自発的な不斉誘起について検討を行った。ベンジル基のアルコキシ鎖の4位のみをheptyloxyとし、3位と5位の両方にhexyloxy、octyloxy、nonyloxylのいずれかを導入して、その相転移挙動について偏光顕微鏡観察により調査したところ、4位がheptyloxy基のものは、いずれも二種類の柱状液晶相を示した。高温には、構造未定の柱状相が現れ、その低温側には矩形柱状相が観測された。矩形相は直線的な模様が多く、組織が堅い様子が見られたが、X線回折においては、広角においてアルキル基の幅広いピークが現れるなど、液晶であることが確認された。

したがって、分子内の3つのアルキル基の長さが同一でなくとも、アルキル基の体積がある範囲であれば、この分子骨格は柱状液晶相を示すことが確認された。これら3つの新規化合物について、顕微CDスペクトル測定を行ったところ、いずれも矩形柱状相において、310nm付近のCDシグナルが確認された。なお、高温部の構造未特定の柱状相では、CDシグナルが観測されないことから、この相は六方柱状相である可能性が高い。原子間力顕微鏡による表面形状観察をおこなったところ、薄膜試料において、約400nmの周期で、高さ20-40nmの縞模様が観察されるなど、光学活性な柱状相に特有な構造が発見された。このように、隣接カラム間で入り込みを起こすカラム構造体を自己集合により生じる分子を設計することにより、不斉が伝搬しにくい柱状液晶相においても、キラリティを隣接するカラムに伝搬させることに成功し、柱状相における一つの不斉誘起の方法論を確立することができた。自発的不斉誘起が生じにくい液晶相において,スパイラル形状を有するカラム間の立体的相互作用を利用して,アキラルな分子からキラルな超構造をドメイン全体に伝播させることに成功した。アルキル鎖の長さを変えた種々の誘導体を合成し,それらの相転移挙動と分子充填構造の決定を行い,CDスペクトルを測定した。その結果,不斉誘起は,主に矩形柱状相で確認されることや矩形柱状相発現にはアルキル鎖が短い方が有利であることが確認された。分子設計としては,カラム状分子集合体となったときに,カラム周辺部に周期的な凹凸を形成し,噛み合う仕組みができることが柱状相の不斉誘起発現には必要であることが示唆された。(1)CDスペクトル測定法の改善:作製した装置では、測定精度が光の透過率に大きく依存し、透過率が下がると雑音が増加して精度が低下する。320nm付近よりも短波長では、化合物のベンゼン環の紫外線吸収が増えて光透過率が急激に低下する。これを防止するためにサンプルの厚みを数ミクロン程度に抑え、雑音を低下させる試みを行う。また、水平配向のサンプルは、光を乱反射させるため、垂直配向になるように、石英ガラスの表面を処理して、測定を行う。(2)アルキル鎖の長さ・形状の影響の調査:28年度の研究において、C8H17のエステル化合物において、矩形柱状液晶相が発現し、自発的不斉誘起が観測されたので、C8H17の前後のC7H15およびC9H19について合成を行い、液晶相の確認と自発的不斉誘起の調査を行う。さらに、直鎖だけでなく枝分かれアルキル基の導入や、35位の3つのアルキル基の長さを変えたものを合成し、それらの液晶相と不斉誘起について調査する。(3)計算による分子形状や集合状態の推測:DFT計算により、エステル一分子の形状、ディスク型二量体の形状・安定性を求める。また、GROMACSによる分子動力学計算により、集合状態を調査する。(4)圧電応答性の測定:キラリティを発現した液晶化合物において、AFMによる集合状態の観察を行い、圧電応答顕微鏡により、試料の圧電応答挙動を観察する。(5)キラリティ発現のメカニズムの解明:分子形状、集合状態、CDシグナル、圧電応答などの得られた情報をすべて考慮し、本研究の化合物が液晶状態でキラリティを発現するメカニズムを解明する。また、解明されたメカニズムに基づいて、キラリティを発現するアキラルな柱状液晶化合物を予測し、分子設計・合成して確認する。液晶化学
多核NMR法による新老人性痴呆薬の研究 薬物動態と脳機能改善の非侵襲追跡

本研究では新規な脳機能改善薬開発を目的とし、多核NMRによる空間的、生化学的情報の同時無侵襲測定法を駆使することによって、脳機能モニタおよび薬物動態の同時追跡を試みた。(1)老人性痴呆に対し有効性が示唆されているγアミノ酪酸(GABA)に注目し、その血液-脳関門通過能および脳内加水分解性改善による新規薬開発を目標とした。この目的に適した電子状態を持つフルオロ安息香酸をキャリアとするGABA誘導体、o^-、m^-、p^-フルオロベンゾイル環状GABA(FBG)の合成を行い、標品を得た。(2)これらを用いてFBGおよびその加水分解生成物フルオロ安息香酸(FBA)の^<19>F NMR基礎測定を行った。即ちこれらのスペクトルデータの環境依存性、特にpHと溶媒の疎水性の違いによる化学シフトと緩和時間の変化を調べたところ、3つの異性体のうち、o^-体でFBG体とFBA間の化学シフトが5.3ppmと最も大きく、新規化合物のin vivo測定条件決定に最適であることが判明した。(3)マウスを用い以下の結果を得た。(a)0.5mg/g体重で皮下注射投与した場合、脳、肝臓、筋肉、および血液中でFBGの^<19>F NMRスペクトル信号が検出され、60-90分で最大濃度を示した。(b)加水分解生成物o^-FBAの信号はFGBの線幅にマスクされず分離可能であった。肝臓では投与後30分、血液では90分において検出されている。なお、集積量が少ないため、現在のNMRシステムでは微量のo^-FBAは脳においては検出されていない。しかし、o^-FBAの排出速度が大きければこれの検出が環状GABA生成の必要条件とはならない。この点の確認および微量のFBA検出法確立については現在進行中である。また、o^-FBGの最大濃度時間でのスコポラミン健忘ラットの受動回避試験を実施中である。
ロックイン撮像に基づく実時間光波画像センシングの研究

本研究では,時間相関イメージセンサを用いることにより光の波面計測を実時間で実現することを目的とする.特に3つの参照信号入力端子を有する三相時間相関イメージセンサ(3PCIS)を用いることにより,ヘテロダイン干渉波面の振幅・位相分布がイメージセンサのフレームレートで実時間復調可能な点に特色がある.昨年までにヘテロダイン干渉波面を実時間で復調する画像センシングシステムを構築し,ナノスケールの微小変位パターン計測や,アクリル板・シリコーンオイル等の屈折率分布計測に応用することにより,システムの性能評価を行ってきた.これを踏まえた本年度の成果は以下の通りである.1.実時間ヘテロダイン検出複屈折イメージャの構築複屈折性試料の進相軸方位および位相差の分布を実時間で画像として計測するシステムを提案し,理論およびシステムの構築を行った.直交偏光の2周波レーザビームを光源とし,複屈折性試料を1/4波長板で挟む共通光路型偏光干渉光学系を構築した.光学系を通過するレーザビームにより生成されるヘテロダイン干渉波面を3PCISで復調することにより,試料の進相軸方位と位相差の2次元分布がそれぞれ復調画像の位相成分および振幅成分からフレームレートで得られる.Babinet-Soleil補償板を用いて精度評価を行い,OHPシートや液晶の複屈折分布の可視化に応用した.2.時間相関イメージセンサの周波数特性の補償実時間ヘデロダイン復調画像センシングシステムでは,3PCISの周波数特性のためにヘテロダイン干渉波面の振幅・位相情報が正しく復調できない問題がある.これを解決するため,3PCISの画素回路モデルに基づき周波数特性を定式化し,その補正法を提案した,実際のセンサカメラに対して周波数特性を計測し,抽出した特性パラメータを用いて実画像出力の補正を行った.本研究では,時間相関イメージセンサを用いることにより光の波面計測を実時間で実現することを目的とする.特に3つの参照信号入力端子を有する三相時間相関イメージセンサを用いることにより,干渉波面の振幅・位相分布がイメージセンサのフレームレートで実時間復調可能な点に特色がある.具体的な課題としては,(a)実時間微小凹凸分布計測,(b)実時間複屈折分布計測およびその光弾性計測への応用,(c)実時間ホログラフィック変形パターン計測,等を目標としている.これに対する本年度の成果は以下の通りである.1.光ヘテロダイン干渉パターン実時間復調システムの構築2周波レーザおよび時間相関イメージセンサを用いたMichelson干渉計測系を構成し,2周波レーザの干渉ビート波形に同期した光強度変動パターンの振幅・位相を実時間で復調した.光源にはHe-Neレーザを用い,音響光学(AO)素子2個を用いることにより25kHzのビート周波数を生成した.64×64画素の三相時間相関イメージセンサに加える三相参照信号は,レーザビームの一部を取り出して干渉させ,その強度波形を検出し信号処理する自作の回路を通して供給した.2.変位分布および屈折率分布の実時間パターン計測光ヘテロダイン干渉パターン実時間復調システムの動作を検証するため,まずピエゾアクチュエータを用いたミラー変位分布の実時間計測を試みた.ピエゾアクチュエータのnmオーダーの伸縮により干渉位相パターンが実時間で変化すること,またその変化がピエゾアクチュエータの特性から予想されるものとよく一致することを確認した.次いでアクリル板を光路に挿入することにより生じる干渉パターンの変動を観察した.アクリル板の微小な傾き角に応じて復調位相パターンがほぼ予想通りに変化することを確認した.本研究では,時間相関イメージセンサを用いることにより光の波面計測を実時間で実現することを目的とする.特に3つの参照信号入力端子を有する三相時間相関イメージセンサ(3PCIS)を用いることにより,ヘテロダイン干渉波面の振幅・位相分布がイメージセンサのフレームレートで実時間復調可能な点に特色がある.昨年までにヘテロダイン干渉波面を実時間で復調する画像センシングシステムを構築し,ナノスケールの微小変位パターン計測や,アクリル板・シリコーンオイル等の屈折率分布計測に応用することにより,システムの性能評価を行ってきた.これを踏まえた本年度の成果は以下の通りである.1.実時間ヘテロダイン検出複屈折イメージャの構築複屈折性試料の進相軸方位および位相差の分布を実時間で画像として計測するシステムを提案し,理論およびシステムの構築を行った.直交偏光の2周波レーザビームを光源とし,複屈折性試料を1/4波長板で挟む共通光路型偏光干渉光学系を構築した.光学系を通過するレーザビームにより生成されるヘテロダイン干渉波面を3PCISで復調することにより,試料の進相軸方位と位相差の2次元分布がそれぞれ復調画像の位相成分および振幅成分からフレームレートで得られる.Babinet-Soleil補償板を用いて精度評価を行い,OHPシートや液晶の複屈折分布の可視化に応用した.2.時間相関イメージセンサの周波数特性の補償実時間ヘデロダイン復調画像センシングシステムでは,3PCISの周波数特性のためにヘテロダイン干渉波面の振幅・位相情報が正しく復調できない問題がある.これを解決するため,3PCISの画素回路モデルに基づき周波数特性を定式化し,その補正法を提案した,実際のセンサカメラに対して周波数特性を計測し,抽出した特性パラメータを用いて実画像出力の補正を行った.
マグネシウム合金材料の実用性を拡大するための表面処理法の開拓

高強度,軽量,豊富な資源量などすぐれた特徴を持つ一方で,耐食性に極めて劣るマグネシウム合金に実用的な耐食性を付与するため,本研究では定電位アノード酸化を併用したスズ酸ナトリウム化成皮膜形成法を開発した。この方法は,マグネシウム合金を化成浴に浸漬する際,アノード酸化によりマグネシウムを積極的に溶解させて,緻密かつ均一な化成皮膜を沈殿させるのに十分な量のマグネシウムイオンの表面濃度を得る手法で,従来の単純浸漬法と比べて極めて耐食性の高い化成皮膜を得ることができる。本年度は,このアノード酸化併用化成処理法の最適条件を求めるため,AZ91D合金を用い,浴組成,浴温度,アノード電位,処理時間などの条件を変えて生成した化成皮膜について表面観察および耐食試験を行った。その結果,浴温度80°C,アノード電位-1.1V(Ag/AgCl),NaOH濃度0.125Mの時に最も良い耐食性化成皮膜が得られた。化成皮膜の電子顕微鏡観察より,最適条件では化成皮膜を構成する微粒子のサイズが小さく,相互に密に詰まっており,また微粒子間の空隙がさらに小さな微粒子で埋められていた。こうした構造が化成皮膜における低い欠陥密度を達成し,耐食性を向上させたものと考えられる。また,アノード酸化により強制的に表面を溶解させることにより下地合金表面の組成の違い(α相,β相)による表面の不均一化および化成皮膜の不均一な形成も見られなくなっており,こうした効果も高い耐食性に寄与していると考えられる。これらの知見より,本手法は不均一な形状を持つマグネシウム合金への化成処理においても有用であると考えられる。マグネシウムは軽量、高強度、資源豊富性、無毒性など多くの長所を持つ一方で腐食しやすいという欠点をもつ。このため、マグネシウム合金の実用範囲を拡大するためには、高い耐食性を与える表面処理法を開拓することが重要である。本年度は、金属マグネシウムを腐食性環境から遮断するための新しい表面処理法として,定電位アノード分極法を併用したスズ系耐食性化成皮膜形成法を開発した。この方法は,アノード分極により浸漬初期のマグネシウム溶解を加速させて化成浴中のマグネシウムイオン濃度を増加させ,化成皮膜の沈殿効率を上げて被覆率の高い化成皮膜の形成を目指すものである。本年度は本手法の機構解明と処理条件の最適化を行った。それによると化成処理はいくつかの段階に分かれて進行し,マグネシウム表面溶解と不働態皮膜形成の初期段階に続き,不働態皮膜溶解と表面近傍のマグネシウムイオン濃度上昇による化成皮膜の沈殿が起こる。AZ91ダイキャスト合金を用いた場合,これらの現象が起こる速度はα相とβ相で異なり,その結果単純な自然浸漬による化成処理では相により化成皮膜の被覆状態に違いが生じ,耐食性を低下させる。しかし定電位アノード分極によって強制的にマグネシウムを溶解させることにより,相の違いによらず同程度の化成皮膜の形成を行うことができた。浴組成,浴温度,アノード分極電位を変えて最適な化成皮膜を得る条件を見いだし,これにより得られた化成皮膜は,自然浸漬で形成した化成皮膜に比べて数桁小さな腐食電流を達成することができた。

本年度は,このアノード酸化併用化成処理法の最適条件を求めるため,AZ91D合金を用い,浴組成,浴温度,アノード電位,処理時間などの条件を変えて生成した化成皮膜について表面観察および耐食試験を行った。その結果,浴温度80°C,アノード電位-1.1V(Ag/AgCl),NaOH濃度0.125Mの時に最も良い耐食性化成皮膜が得られた。化成皮膜の電子顕微鏡観察より,最適条件では化成皮膜を構成する微粒子のサイズが小さく,相互に密に詰まっており,また微粒子間の空隙がさらに小さな微粒子で埋められていた。こうした構造が化成皮膜における低い欠陥密度を達成し,耐食性を向上させたものと考えられる。また,アノード酸化により強制的に表面を溶解させることにより下地合金表面の組成の違い(α相,β相)による表面の不均一化および化成皮膜の不均一な形成も見られなくなっており,こうした効果も高い耐食性に寄与していると考えられる。これらの知見より,本手法は不均一な形状を持つマグネシウム合金への化成処理においても有用であると考えられる。