hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中学校数学科における評価の観点「数学的な表現力」の開発とその実証的考察

1研究目的中学校数学科の観点別評価の観点として「数学的な表現力」の新設を提言することを念頭に置き、「数学的な表現力」の指導と評価の一体化を図る方法を開発し、その有効性を実証的に考察する。2研究方法(1)先行研究、授業実践から生徒が「数学的な表現力」を顕在化した指導場面等の収集中学2年「一次関数」で、山口県公立T中学校の授業実践、評価規準等の分析を行った。(2)先行研究からの学力、指導と評価に関する知見の収集、整理評価規準検討委員会(国立教育政策研究所)で、目標の到達状況を確認するための評価問題作成についての知見を得た。(3)評価の観点としての「数学的な表現力」の定義づけ学習指導要領解説、中教審「答申」等をもとに「数学的な表現力」を、「基礎的・基本的な知識・技能としての表現力」と「思考の手段としての表現力」とに分類して定義づけを行った。(4)「数学的な表現力」の指導と評価の一体化を図る方法についての研究仮説の定立「表すものと表されるものが一対となることを意識した授業を展開するとともに、思考と表現の互恵的な関係を問う評価問題を課して評価を行う」という研究仮説を定立した。(5)仮説に基づいた実証授業の構想、実施、分析と、仮説の修正長野県公立Y中学校で、中学2年「一次関数」の実証授業を構想、実施し、T中学校の授業実践との対比をもとに分析し、定立した仮説の有効性を考察した。3研究成果・内容の一般性への志向や形式・構造への探求により「思考の手段としての表現力」の有用性を感得する生徒が多く見られたことから、表すものと表されるものが一対となることを意識した授業を展開することや、思考と表現の互恵的な関係をとらえさせるという指導を明確にする上で、観点別評価の観点として「数学的な表現力」を新設することの意義があるという予見を得た。・授業内容をほぼそのまま問うという評価問題となりがちであったことや、生徒が評価問題を解くのに20分かかったりしたこと等、評価問題の開発、工夫が今後の課題である。
鰓弓性器官,特に口蓋の発生機序と異常発生メカニズムに関する研究

1)胎齢12.5,13.5,14.5日のマウス胎児二次口蓋よりのtotal mRNAを用いノーザンブロット法にて正常マウス胎児二次口蓋におけるRARα,β,γmRNAの発現を調べた。その結果RARαmRNAは2.8kbと3.8kbの2種類が発現しており胎齢12.5から14.5日の間その発現量は変化していなかった。RARβmRNAは3.3kbの1種類が発現しており胎齢13.5日に発現量が増加していた。RARγmRNAは3.7kbの1種類が発現しており胎齢12.5日から14.5日の間発現量は変化しなかった。このころからマウス胎児二次口蓋においてRARα,β,γmRNAは各々独自の発現制御を受けていることが明らかとなった。2)同様にして胎齢12.5日に母マウスに100mg/kgのall-transレチノイン酸(RA),13-cisRAを投与した場合のRARα,β,γ発現を調べた。all-transRA投与にて胎児の93%に,また13-cisRA投与にては19%の口蓋裂が発生した。RARαmRNAの発現はall-trans,13-cisRAを投与にて変化しなかった。RARβはmRNA,蛋白ともにall-trans,13-cisRA投与によりその発現が増加した。また13-cisRAに比べall-transRA投与時においてRARβmRNA,蛋白の著明な増加が見られ、これはall-trans,13-cisRAによる口蓋裂発生率と相関していた。RARγはmRNAでの発現増加が見られたが,蛋白の発現に変化はなかった。これらの結果からRAによる口蓋裂発生にはRARβが深く関わっていることが明らかとなった。1)マウス胎児鰓弓におけるプログラム細胞死に対するレチノイン酸の影響結果:ナインブルー染色において第1第2鰓弓間葉における死細胞は対照群に比べ減少していた。TUNEL法による組織化学的観察では鰓弓間葉よりも上皮に強いTUNEL陽性像がみられた。レチノイン酸による顎顔面奇形は細部死の増加による組織発育障害説が提唱をされているが、本研究では細胞死の増加している所見は認められなかった。2)マウス胎児二次口蓋におけるレチノイン酸受容体mRNAの発現レチノイン酸が哺乳類の二次口蓋形成過程に作用すると口蓋裂が誘発されるが、そのメカニズムはいまだ十分には解明されていない。今回、我々は妊娠12、13、14日のマウス胎児二次口蓋における3種類のレチノイン酸受容体(RAR)α、β、γのmRNAの発現を調べる目的で、成マウス精巣cDNAよりRARα、β、γのDNAプローブを作成。妊娠12、13、14日のICR系マウス胎児二次口蓋より抽出したRNAを用いてノーザンブロットを行った。DNAプローブはシークエンスを確認の後、ジゴキシジェニンでラベルした。RARαについては約3.8Kbと約2.8Kbのバンドが検出され、発現量はほぼ一定であった。RARβについては約3.3Kbのバンドが検出され、13日に発現量が増加していた。RARγについては約3.7Kbのバンドが検出され、発現量はほぼ一定であった。胎齢12.5日に母マウスに100mg/kgのall-transレチノイン酸(RA),13-cisRAを経口投与し,胎齢17.5日に胎児を調べたところall-transRA投与にて胎児の93%に,また13-cisRA投与にては19%の口蓋裂発生が見られた。

マウス胎児二次口蓋におけるRARαmRNAの発現はall-trans,13-cisRA投与群とコントロール群との間に差は見られなかった。RARβはmRNA,蛋白ともにall-trans,13-cisRA投与によりその発現がコントロール群に比べ有意に増加した。また13-cisRAに比べall-transRA投与時においてRARβmRNA,蛋白の著明な増加が見られ,これはall-trans,13-cisRAによる口蓋裂発生率と相関していた。RARγはmRNAでの発現増加が見られたが,蛋白の発現に変化はなかった。RARγmRNAの増加も13-cisRAに比べall-transRA投与時において著明であった。これらの結果からRAによる口蓋裂発生ではRARβを介してシグナルが伝達されることが分かった。またRAの催奇形性の強さとRARβの誘導は比例することも明らかとなった。
PTD融合タンパクを用いた脊髄小脳変性症の画期的治療法の開発と新規原因遺伝子同定

遺伝性脊髄小脳変性症の新規原因遺伝子同定と小脳変性へ至る病態解明を目指し、未知の病型の脊髄小脳変性症家系を用いてポジショナルクローニングを行い、chr. 20p13領域へ連鎖しnucleolar protein 56(NOP56)遺伝子イントロン1に存在するGGCCTGの6塩基繰り返し配列の異常延長を原因遺伝子変異とする新規の遺伝性疾患Asidan(SCA36)を同定し、その分子病態としてRNA gain-of-functionの関与が示唆される結果を得た。また、両方向性に転写されるSCA8CTG・CAGリピート延長を病的変異とするSCA8にも着目し、SCA8患者剖検脳およびSCA8トランスジェニックマウスの解析からSCA8病態においてRNA gain-of-functionの関与が示唆される結果を得た。遺伝性脊髄小脳変性症の新規原因遺伝子同定を目的として、当施設で集積した常染色体優性遺伝性形式を示す脊髄小脳変性症家系のうち、トリプレット・リピート伸長を病的変異とする既知の病型(SCA1・SCA2・MJD/SCA3・SCA6・SCA7・SCA8・DRPLA)を除外した39家系、つまり未知の原因遺伝子変異による病型である可能性を含む家系の臨床的解析を行った。このうち22家系は神経学的評価および脳画像解析上、純粋小脳症状型に相当する病型で、均一の遺伝学的背景をもつ可能性も想定された。今後DNAマーカーを用いて上記以外の病型との遺伝学的連鎖および全ゲノム領域を対象とした連鎖解析を施行予定である。脊髄小脳変性症の病態研究については、両方向性に転写されるSCA8 CTG・CAGリピート伸長を病的変異とするSCA8(脊髄小脳失調症8型)に着目し、CTG方向の転写産物、つまり伸長CUG(exp)transcriptsの分子病態への関与を検討した。SCA8患者剖検脳およびSCA8トランスジェニックマウスの小脳神経細胞核内にCUG(exp)transcriptsの凝集体を同定し、それが転写調節因子MBNL1と共局在することを明らかにするとともに、MBNL1の機能不全をもたらすことが、GABA-Atransporter4のスプライシングパターンおよび発現量を変化させることを明らかにした。さらにSCA8トランスジェニックマウスを用いた検討からは、GABA-Atransporter4の転写調節異常に起因することが想定される小脳のGABA介在性抑制系の機能障害も明らかにした。以上の研究成果より、SCA8の病態におけるCUG(exp)transcriptsを介したRNA gain-of-functionのメカニズムを本研究により初めて明らかにした。未知の病型の遺伝性脊髄小脳変性症の新規原因遺伝子同定を目指して下記の研究を行った。当施設で集積した常染色体優性遺伝形式を示す脊髄小脳変性症家系のうち、既知の病型(SCAI・SCA2・MJD/SCA3・SCA6・SCA7・SCA8・DRPLA)を除外した39家系中、神経学的評価および脳画像解析上、均一の臨床表現型を示し、地理的にも隣接した地域出身の10家系を対象として解析した。これらの家系においては同一の遺伝学的背景をもつ可能性(創始者効果)も想定された。多型性DNAマーカーを用いて全ゲノム領域を対象とした連鎖解析を施行した結果、染色体上の候補領域は数か所に絞られた。今後は同領域内の候補遺伝子を検討し、優先的に遺伝子変異検索を行う予定である。脊髄小脳変性症の臨床病態研究については、spinocerebellar ataxia type 31 (SCA31)および他の病型の小脳失調症における聴覚障害について詳細な検討を行った。既報の論文結果とは異なり、聴覚障害はSCA31に特徴的とは言えず、病型の鑑別診断に役立つような小脳外臨床症候とは言えないことを明らかにした。また、本州最北の青森県地域の遺伝性脊髄小脳変性症の臨床遺伝学的特徴を明らかにした。以上の研究成果は、脊髄小脳変性症の根本的治療法の開発へ向けて重要な知見を与えるものと考えられた。未知の病型の遺伝性脊髄小脳変性症の新規原因遺伝子同定を目指し、当施設で集積した常染色体優性遺伝形式を示す脊髄小脳変性症家系のうち、既知の病型(SCA1・SCA2・MJD/SCA3・SCA6・SCA7・SCA8・DRPLA)を除外した後、神経学的評価および脳画像解析にて均一の臨床表現型を示し、地理的にも隣接した地域出身の10家系を対象として解析した。これらの家系においては小脳失調症と運動ニューロン疾患を合併し、本疾患をAsidanと命名した。

サンプルサイズの大きい3家系における連鎖解析の結果、chr.20p13領域に4-60のロッド値を認め、さらにfine mappingと最小候補領域に存在する遺伝子のDNAシークエンシングを行い、nucleolar protein 56 (NOP56)遺伝子イントロン1に存在するGGCCTGの6塩基繰り返し配列の異常延長を原因遺伝子変異として同定した(SCA36)。Asidan/SCA36の臨床像は小脳失調症で発症し、罹病期間が進むと共に舌や四肢の筋萎縮・線維束性収縮などの運動ニューロン障害が明らかとなる点が従来のSCAでは認められない特徴であることを明らかにした。また、患者リンパ芽球におけるRNA-FISH解析では、核内に延長したGGCCUGリピート転写産物からなるRNA-fociを認め、RNAgain-of-functionの分子病態が示唆される結果を得た。
神経機能を”見える化”する術中モニタリングによる手術成績改善

2006-2017年に施行した聴神経腫瘍210例並びに小脳橋角部髄膜腫40例で、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)並びに顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)持続モニタリングの有効性を検討した。聴神経腫瘍では,AEDNAP温存率最終値が35.5%以上,FREMAP温存率最終値が58.5%以上で,髄膜腫では、AENAP温存率最終値が28.5%以上,FREMAP温存率最終値52.5%以上で,同クラス,同グレード機能温存率が有意に優れていた.術後神経機能温存の為の域値が明らかとなり、手術成績績改善が望める。小脳橋角部の疾患は、聴神経鞘腫、経静脈孔神経鞘腫、三叉神経鞘腫、小脳橋角部髄膜腫、椎骨動脈瘤を代表とし、様々な脳神経損傷を来す。特に蝸牛神経は脆弱であり、外科治療後の聴力低下は依然課題である。最も頻度の高い聴神経鞘腫は、自然歴では、緩徐進行性に増大し、ほぼ全例で聴力低下を来たす。外科治療後の聴力の温存率はおおむね50-60%前後であり、顔面神経麻痺も手術直後には20%前後で出現しうる。すなわち外科治療における神経機能温存率向上が大きな課題である。こうした背景のもと、申請者らは、聴覚並びに顔面神経機能を“見える化"する新たな術中持続神経核、神経根モニタリング電極、装置の開発、臨床応用を行ってきた。聴覚では、脳幹の神経核より直接、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)を安全に測定する方法を見いだした。顔面神経についても、神経根に直接に持続刺激電極を留置し、顔面神経根誘発筋活動電位(FREMAP)を安定記録することに成功した。この2つの新たな術中持続神経核、神経根モニタリングは、国内、欧州連合、米国で計6つの特許を取得した。申請者はこれまで170症例以上において使用し、手術中の測定可能なすべての電気生理学的データを蓄積してきた。この電気生理学的データに加え、患者の臨床所見、神経所見、腫瘍の画像所見の全てを包括するデータベースを作成してきた。このデータベースの多変量解析から、術前後の同一グレードの神経機能温存に有意に相関する因子は、AEDNAP反応温存率ならびにFREMAP反応温存率であることが明らかとなった。さらに同一グレードの神経機能温存の為の閾値は、聴覚において、AEDNAP反応の36.5%が、顔面神経においてFREMAP反応の61.5%以上を維持する必要がある事が明らかとなった(Nakatomi et al. JNS 2014)。2006-2014年に手術を施行した聴神経腫瘍は連続144例である。全例で、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)と顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした。術前後で同クラスの聴力温存、同グレードの顔面機能温存と有意に相関する因子は、ロジスティック解析ではそれぞれAEDNAP, FRMAP温存率最終値であった。2)ROC解析では、AEDNAP温存率最終値が35.5%以上、FREMAP温存率最終値58.5%以上で、同クラス、同グレード機能温存率が有意に優れていた。症例の蓄積とともに神経機能温存の為の閾値の再現性を確認できた。2010-2015年に手術を施行した小脳橋角部髄膜腫は32例である。22例で、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)または顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした。AEDNAP温存率最終値が35.5%以上、FREMAP温存率最終値58.5%以上で、同クラス、同グレード機能温存率が有意に優れていた。小脳橋角部髄膜腫での有効性を確認できた。小脳橋角部の疾患は,聴神経鞘腫,頸静脈孔神経鞘腫,三叉神経鞘腫,小脳橋角部髄膜腫,椎骨動脈流を代表として,様々な脳神経損傷を来す.特に蝸牛神経は脆弱であり,外科的治療後の聴力の温存率は概ね50-60%前後であり,顔面神経麻痺も手術直後には,20%前後で出現しうる.すなわち外科的治療における神経機能温存率向上が大きな課題である.こうした背景のもと,申請者らは,聴覚並びに顔面神経機能を“見える化"する新たな術中持続神経核,神経根モニタリング電極,装置の開発,臨床応用を行ってきた.聴覚では,脳幹の神経核より直接,蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)を安全に記録する方法を見出した.顔面神経についても,神経根に直接,持続刺激電極を留置し,顔面神経根誘発筋活動電位(FREMAP)を安定記録することし成功した.この2つの新たな術中持続神経核,神経根モニタリングは,国内,欧州連合,米国で計6つの特許を取得した.申請者はこれまで200症例以上において使用し,手術中の測定可能なすべての電気生理学的データを蓄積してきた.この電気生理学的データに加え,患者の臨床所見,神経所見,腫瘍の画像所見の全てを包括するデータベースを作成してきた.このデータベースの多変量解析から,術前後の同一グレードの神経機能温存に有意に相関する因子は,AEDNAP反応温存率ならびにFREMAP反応温存率であることが明らかとなった.

さらに同一グレードの神経機能温存の為の閾値は,89症例の研究では,聴覚においてAEDNAP反応の36.5%が,顔面神経においてFRAEMAP反応の61.5%以上を維持する必要があることが明となった(Nakatomi et al.2014).(理由)2006-2016年に施行した聴神経腫瘍は連続186例である.全例で,蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)と顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした.術前後で同クラスの聴力温存,同グレードの顔面機能温存と有意に相関する因子は,ロジスティック解析ではそれぞれAEDNAP,FREMAP温存率が最終地であった.ROC解析では,AEDNAP温存率最終値が35.5%以上,FREMAP温存率最終値が58.5%以上で,同クラス,同グレードの機能温存率が有意に優れていた.症例の蓄積とともに神経機能温存の為の閾値の再現性を確認できた.2010-2016年に手術を施行した小脳橋角部髄膜腫は46例である.34例で,蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)または顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした.AENAP温存率最終値が35.5%以上,FREMAP温存率最終値58.5%以上で,同クラス,同グレード機能温存率が有意に優れていた.小脳橋角部髄膜腫での有効性を確認できた.また経頭蓋運動誘発電位に関して,47.8%以上の温存最終値で有意に機能温存されていることもわかった.小脳橋角部の疾患は,特に聴神経鞘腫では,外科的治療後の聴力の温存率は概ね50-60%前後であり,顔面神経麻痺も手術直後には,20%前後で出現しうる.すなわち外科的治療における神経機能温存率向上が大きな課題である.聴覚では,脳幹の神経核より直接,蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)を安全に記録する方法を見出した.顔面神経についても,神経根に直接,持続刺激電極を留置し,顔面神経根誘発筋活動電位(FREMAP)を安定記録することし成功した.2006-2017年に施行した聴神経腫瘍は連続272例である.この中で210例で,蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)と顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした.術前後で同クラスの聴力温存,同グレードの顔面機能温存と有意に相関する因子は,ロジスティック解析ではそれぞれAEDNAP,FREMAP温存率が有意であった.ROC解析では,AEDNAP温存率最終値が35.5%以上,FREMAP温存率最終値が58.5%以上で,同クラス,同グレードの機能温存率が有意に優れていた.症例の蓄積とともに、2015年度にJournal of neurosurgery誌に報告した神経機能温存の為の閾値の再現性を確認できた.2010-2017年に手術を施行した小脳橋角部髄膜腫は46例である.40例で,蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)または顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)を持続モニタリングした.AENAP温存率最終値が28.5%以上,FREMAP温存率最終値52.5%以上で,同クラス,同グレード機能温存率が有意に優れていた.小脳橋角部髄膜腫での有効性を確認できた.また経頭蓋運動誘発電位に関して,MEP温存率最終値47.75%以上で同一M.M.T機能温存率が有意に優れていることもわかった.2006-2017年に施行した聴神経腫瘍210例並びに小脳橋角部髄膜腫40例で、蝸牛神経背側核活動電位(AEDNAP)並びに顔面神経根誘発筋電図(FREMAP)持続モニタリングの有効性を検討した。聴神経腫瘍では,AEDNAP温存率最終値が35.5%以上,FREMAP温存率最終値が58.5%以上で,髄膜腫では、AENAP温存率最終値が28.5%以上,FREMAP温存率最終値52.5%以上で,同クラス,同グレード機能温存率が有意に優れていた.
人為起源酸化鉄エアロゾルの観測装置開発と放射影響評価

人為起源酸化鉄エアロゾルを測るためのレーザー誘起白熱装置(新LII装置)の開発と並行して、2019年度に予定していた人為起源酸化鉄エアロゾルの排出量評価も前倒しで行った。新LII装置開発では、旧LII装置のレーザー共振器部分のみを改良する予定であったが、より検出効率を上げるために、光源や粒子導入部分も含めて装置全体を一新した。新LII装置では、鉄の光吸収効率が高い可視域レーザー光を使用し、さらに光強度密度が高くなるような光学設計を行い、ハードウェア・ソフトウェアを作成した。排出量評価では、2016年春に沖縄県辺戸岬で行った地上集中観測のデータを用いた。従来用いられてきた旧LII装置の観測データの解析を行うことで、人為起源酸化鉄エアロゾルの動態を調べた。人為起源酸化鉄エアロゾルと代表的な汚染物質である一酸化炭素(CO)との量的関係(濃度相関)を調べ、その関係を用いることで、中国及び全球の人為起源鉄の排出量を推算することに成功した。なお、その推算値は先行研究で報告されてきたものよりも有意に大きい。また、COとの量的関係に加えて、本研究では人為起源酸化鉄エアロゾルの混合状態についても調査を行った。調査の結果、代表的な人為エアロゾルであるブラックカーボン(BC)の被覆が厚くなっているときは、人為起源酸化鉄エアロゾルも同様に被覆が厚くなっていることが分かった。これらの結果は採用者が筆頭著者として国際誌に論文投稿した。当初の計画とは異なり新LII装置の開発については大幅な変更が伴ったが、装置のプロトタイプは殆ど完成している。また、2019年度に行う予定であった、人為起源酸化鉄エアロゾルの観測データ解析および排出量評価を本年度に行うことができた上に、国際誌への論文投稿や国際学会を通して成果発表をすることができた。以上の点で、本研究は順調に進められている。開発した新LII装置の性能評価を行う。室内実験を通して、測定可能な粒子成分や粒径を調べ、成分判別や定量方法の確立を行う。性能評価後は、人為起源酸化鉄エアロゾルの観測データを取得し、実大気中における動態を評価する。装置自身やそれを用いた観測についての論文執筆や学会発表も積極的に行う予定である。
市民防災のための地震危険度デジタルシティの試作

適切な防災対策を立案・実行するために、自治体等により地震による被害の想定が以前から行われてきた。これらの結果に基づいて、地震ハザードマップも公開されるようになった。しかし、既存のハザードマップは行政の利用を目的としたものがほとんどで、市民の利用を十分意識したものとはいえない。そこで、市民が自主的に防災活動を行うことを促進させることを目的として、より魅力ある表現方法としてのデジタルシティの技術を導入した地震危険度デジタルシティの作成手法について検討し、横浜市の中心部を対象としてプロトタイプ版を試作した。まず、3次元GISを利用して、地形、建物・街路、ランドマークなどからなるデジタルシティをインタラクティブなシステム上に構築した。数値地理情報等を利用して抽出した急傾斜地および詳細地盤データから、想定地震に対して、震度、液状化危険度、斜面崩壊危険度を計算し、これらの危険度を色分けして地表面に表現した。これにより地域の地震ハザードの危険度と地形条件などの関係がより明瞭に表示され、地震ハザードに関する理解が深まるものと期待される。さらに、建物の築年等を考慮して建物被害(崩壊、全壊、半壊)を計算し、これを色分けして建物データに貼り付けてリスクマップとして表現した。これにより、建物崩壊により人的被害や道路閉塞が生じやすい地区はどこかなど、どこでどのような被害が生ずるかがデジタルシティ上にわかりやすく表示される。ユーザーは3次元GIS上で自分たちの街の危険度を空中散歩しながら自由に俯瞰することができる。これにより、市民が自分たちの地域での災害のイメージをより具体的に持つことができ、ひいては適切かつ具体的な防災行動につながるものと期待される。本研究では,市民が興味を持って防災活動を行うことを促進させることを目的として,地震危険度デジタルシティの作成方法について検討し,主に横浜市を対象としてデジタルシティを試作する.本年度は,以下の3つについて検討を行った.1)地震時における都市域での斜面崩壊危険箇所の分布を詳細に把握するために,高解像度な数値標高モデルを用いて,危険箇所を抽出する方法を提案した.ここでは,横浜市南区を対象として,斜面崩壊危険箇所の定義を画像処理の手法に取り込むことで,急傾斜地を抽出することを試みた.抽出結果は既存の危険箇所マップと概ね一致しており,本手法の妥当性が確認された.2)デジタルシティでは,想定地震時に推定される建物被害の分布をコンピュータ上に表現する.ここで,建物被害を適切に推定するためには,地震動強さと建物被害の関係を実データに基づいて詳細に検討しておく必要がある.そこで,2004年新潟県中越地震における計測震度と住家被害率のデータを収集・整理し,両者の関係について検討した.ここでは特に,本震だけでなく余震の影響も考慮して検討した.その結果,震度が大きくなるにつれて被害率は増加する傾向がみられ,1995年兵庫県南部地震における関係と比較すると,同程度の震度でも被害率は全体的に低くなっており,被害率には地域間の差異がみられることを示した.3)市民がより興味を持てるような地震ハザードマップを作成するためには,3次元による表現が適切であると考えられる.そこで,横浜市を対象として,各種GISデータ,地形データ,航空写真を利用して,3次元デジタルシティを作成した,各建物には実際の建物写真等のテクスチャを貼り付け,マップ上には想定地震における震度分布,液状化危険度,斜面崩壊危険度も併せて表示することで,よりリアルで,危険度を把握しやすいデジタルシティを構築することを試みた.適切な防災対策を立案・実行するために、自治体等により地震による被害の想定が以前から行われてきた。

そこで、市民が自主的に防災活動を行うことを促進させることを目的として、より魅力ある表現方法としてのデジタルシティの技術を導入した地震危険度デジタルシティの作成手法について検討し、横浜市の中心部を対象としてプロトタイプ版を試作した。まず、3次元GISを利用して、地形、建物・街路、ランドマークなどからなるデジタルシティをインタラクティブなシステム上に構築した。数値地理情報等を利用して抽出した急傾斜地および詳細地盤データから、想定地震に対して、震度、液状化危険度、斜面崩壊危険度を計算し、これらの危険度を色分けして地表面に表現した。これにより地域の地震ハザードの危険度と地形条件などの関係がより明瞭に表示され、地震ハザードに関する理解が深まるものと期待される。さらに、建物の築年等を考慮して建物被害(崩壊、全壊、半壊)を計算し、これを色分けして建物データに貼り付けてリスクマップとして表現した。これにより、建物崩壊により人的被害や道路閉塞が生じやすい地区はどこかなど、どこでどのような被害が生ずるかがデジタルシティ上にわかりやすく表示される。ユーザーは3次元GIS上で自分たちの街の危険度を空中散歩しながら自由に俯瞰することができる。これにより、市民が自分たちの地域での災害のイメージをより具体的に持つことができ、ひいては適切かつ具体的な防災行動につながるものと期待される。
電界効果を利用したキャリヤー制御による有機物強相関電子系の研究

1.初年度に確認した磁場誘起超伝導体κ-(BETS)_2FeBr_4の類似物質、κ-(BETS)_2FeCl_4、κ-(BETS)_2GaCl_4についての、磁場下での電気抵抗の測定を行った.量子振動の測定から求めた両物質の有効質量はほぼ同じで,κ-(BETS)_2FeBr_4の半分程度であることがわかった.この結果と,BrからClへの置換により両物質ではchemical pressureがかかった状態であることを考慮すると,有効質量に寄与するのは伝導電子と局在スピンとの間の相互作用ではなく,電子相関の強さであると考えられる.2.κ-(BETS)_2FeBr_4の量子振動の振幅に大きなヒステリシスが見られることがわかった.冷却後の初めの磁場スイープでのみ大きな振動振幅が観測され,これ以降ディングル温度が上昇することから,いったん高磁場をかけて常磁性状態にした後に低磁場側に戻すと,面間方向の反強磁性秩序に乱れが生じることが示唆される.3.様々な濃度の局在スピンをもつY_<1-x>Ho_xNi_2B_2Cの低温、強磁場下での電気抵抗の測定を行ったが、この系での磁場誘起超伝導の発現にはいたらなかった。4.20Tの希釈冷凍機で1軸回転可能な比熱測定系を立ち上げ,比熱や磁気熱効果の精密測定が可能になった.これにより有機超伝導体κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2のflux jumpや,κ-(BETS)_2FeBr_4の比熱の量子振動,さらに磁場誘起超伝導状態に対応する発熱や比熱の減少を初めて観測することに成功した.本研究グループの特色である極低温,強磁場下において,その低次元性や試料の質の良さから様々な特異な現象の発現が期待される有機伝導体についての電気抵抗,磁気トルク測定を行った。なかでも,すでに磁場誘起超伝導(伝導面に平行に強磁場を掛けたときに安定化される超伝導状態)の確認されている物質,λ-(BETS)_2FeCl_4の類似物質であるκ-(BETS)_2FeBr_4において,始めて明確な磁場誘起超伝導を確認した。これは有機伝導体のなかでは2つ目の例を示したことになる。温度-磁場相図の解析により,その発生メカニズムはλ-(BETS)_2FeCl_4と同様に大きな負の交換相互作用による内部磁場と外部磁場の相殺によって引き起こされていると考えられる。(ISCOM'2003にて発表済み.)また,この物質についてのフェルミ面の情報を得るために,電気抵抗,磁気トルクによる量子振動,角度依存磁気抵抗の測定を行った。これらの結果により,低磁場では長距離磁気秩序により再構築されたフェルミ面が,強磁場下ではバンド計算から予測されるものとほぼ一致するものに移り変わることを突き止めた。この転移磁場付近では量子振動が急激に減衰しており,量子相転移の存在を示唆している。さらに,これらの有機伝導体における電界効果を利用したキャリヤー制御をめざし,まず絶縁膜の選定とその絶縁破壊のテストを行った。これによりまず,バンドギャップの小さい有機伝導体においては耐えうる強度を持つと考えられる絶縁膜を得ることができた。昨年度は磁性アニオンを含む有機超伝導体κ-(BETS)_2FeBr_4の低温、強磁場特性を調べ、この物質が伝導面に平行な磁場下において磁場誘起超伝導(FISC)を示すことを報告した。本年度は理論的に示唆されているFISC状態での特異な磁束状態を確認するためにマイクロキャンチレバーを用いた磁気トルク測定を行った。低磁場領域では磁気転移を反映した特異な磁化曲線が得られたが、FISCに伴う明確な異常やFISC相の内部構造を示す異常は確認できなかった。また、FISCの系統的研究を進めるために類似物質、κ-(BETS)_2FeCl_4でのFISCの有無を調べた。この物質では前回のものに比べてアニオン分子のハロゲンのエネルギー準位が低いため、磁性FeスピンとBETS上の伝導電子の相互作用が小さく内部磁場が小さいと考えられる。そのため、外部磁場と内部磁場の相殺によって引き起こされるFISCがより低磁場で観測できると期待される。しかしながら、ゼロ磁場における超伝導転移温度が100mKと非常に低いために測定が困難であり、現在のところFISCの観測には至っていない。さらに、磁性原子を含む無機物質、HoNi_2B_2Cにおける低温、強磁場下での電気抵抗測定を行った。この物質では、磁気オーダーに関連してリエントラント超伝導が観測されたり、超伝導臨界磁場が非常に小さいことから大きな内部磁場の存在が期待される。そこで25Tの水冷銅マグネットを用いた測定を行ったが、FISCは観測されなかった。報告されている量子振動の結果から考察すると、内部磁場が非常に高い可能性があり、FISCの観測には超強磁場が必要であると示唆される。そこで現在、磁性原子の濃度を数パーセントに希釈したサンプル作成を依頼し、内部磁場を小さくしたものについて再度FISCの有無を調べる予定である。1.初年度に確認した磁場誘起超伝導体κ-(BETS)_2FeBr_4の類似物質、κ-(BETS)_2FeCl_4、κ-(BETS)_2GaCl_4についての、磁場下での電気抵抗の測定を行った.量子振動の測定から求めた両物質の有効質量はほぼ同じで,κ-(BETS)_2FeBr_4の半分程度であることがわかった.

この結果と,BrからClへの置換により両物質ではchemical pressureがかかった状態であることを考慮すると,有効質量に寄与するのは伝導電子と局在スピンとの間の相互作用ではなく,電子相関の強さであると考えられる.2.κ-(BETS)_2FeBr_4の量子振動の振幅に大きなヒステリシスが見られることがわかった.冷却後の初めの磁場スイープでのみ大きな振動振幅が観測され,これ以降ディングル温度が上昇することから,いったん高磁場をかけて常磁性状態にした後に低磁場側に戻すと,面間方向の反強磁性秩序に乱れが生じることが示唆される.3.様々な濃度の局在スピンをもつY_<1-x>Ho_xNi_2B_2Cの低温、強磁場下での電気抵抗の測定を行ったが、この系での磁場誘起超伝導の発現にはいたらなかった。4.20Tの希釈冷凍機で1軸回転可能な比熱測定系を立ち上げ,比熱や磁気熱効果の精密測定が可能になった.これにより有機超伝導体κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2のflux jumpや,κ-(BETS)_2FeBr_4の比熱の量子振動,さらに磁場誘起超伝導状態に対応する発熱や比熱の減少を初めて観測することに成功した.
家庭科における清掃の意義とその必要性を定着させるための、適切な指導法の実証的研究

本研究の目的は、家庭科の「清掃活動」の学習において、児童の姿を根本的に覆し意欲的な取り組みを能動的に行えるようになるには、どのような学習方法が有効か明らかにすることである。そこで、科学的視点を導入して、清掃の意義を視覚的に確認することが、児童の内面に与える効果について児童の意識と行動の変容を調査することによって検証した。科学的視点の導入についての具体的事項としては、約10μm程度のダストまで見ることが出来る超強力ハンディライト「ポラリオンライト」を用いて見える化を図り、清掃直後の床面などを照射した。すると、拭いきれていない汚れが照らし出され、児童の「清掃したから当然きれいである」という意識を根底から揺るがし、何をどのようにすれば汚れを取り去ることができるのかという清掃への関心を駆り立てることができた。その後、場所や物、時間帯などに分けて汚れを調査し分析しデータ化した。そしてそれらに見合った清掃の仕方を調べたり聞き取りしたりして清掃活動を行った。その際、清掃前後の汚れ具合をライトで照射して画像・映像で納め、清掃の成果を図った。学習による成果は以下のとおりである。第1に、「児童の清掃活動への意識と行動をあらわす様相図」の結果から、学習前と学習後での自分たちの清掃活動への意識が大きく変容したことが明らかとなり、清掃の仕方や態度の振り返りを客観的に行うことができた。第2に、清掃への関心が高まり清掃の正しい取り組み方が意識され、実践され、その後の清掃時間では、無駄な動きがなく効果的に活動に取り組むことができた。第3に、家庭でも清掃活動に関心を持つ児童が多く、保護者と共に継続的な取り組みが行われるようになった。以上、本研究を通して科学的視点の導入が清掃の意義と必要性を児童に効果的に与えることが明らかとなった。
ICP放電プラズマ内の電子挙動のレーザー計測を用いた研究

本研究では,レーザー散乱法を用いて誘導結合プラズマ中での粒子の挙動を計測する。そこで得られたデータからプラズマの内部構造を理解しようとするものである。低気圧で動作する誘導結合プラズマのような非平衡プラズマでは,電子が重要な働きをしている。半導体加工分野などで,実際にプロセスを行うイオンや,ラジカルの生成には,電子のエネルギー分布関数(EEDF)が密接に関わっているからである。近年,イオンやラジカルの制御にパルス変調を用いるという,新しいプラズマ制御法が提案された。この制御法は,EEDFを制御しようとする試みである。本研究で用いたレーザートムソン散乱法は,電子のエネルギー分布関数を,データ解釈の曖昧さなく,正確に測定できるという長所を持つ。まず,パルス変調を印加していない無変調プラズマについて誘導結合プラズマ中のEEDFを詳細に計測した。その結果,誘導結合プラズマ中では,EEDFが,非マクスウェル分布になる事を初めて見出した。このEEDFは,電子の低エネルギー領域に密度のピークがある関数形を持っている。パルス変調プラズマではEEDFの制御を目的としている。この非マクスウェル分布の生成メカニズムを解明すれば,より有効なプラズマ制御のための知見を得る事ができる。そこで,パルスプラズマの内部構造の解明の前に,無変調プラズマにおける非マクスウェルEEDFの生成メカニズムについて考察を行った。その結論として,EEDFの関数形には,電子密度と誘導加熱機構が密接に関係している事を示した。15EA04:今後は本研究で得られた成果を,過渡現象を含むパルス変調プラズマの内部構造の解明に適用してゆく予定である。
大学の教学マネジメントにおける教育情報の実践的活用及び公表のシステムに関する研究

日本の大学の教学マネジメントにおける教育情報の実践的活用及び公表の実態に関する全国調査の結果、(1)教育情報の公表よりも学内での活用に比重が置かれている傾向があること、(2)教育情報の活用を支える情報基盤及びIRの機能の整備は不十分であることが示された。さらに、教育情報の実践的活用及び公表の優良事例を分析した結果、(1)データウェアハウス等の情報基盤の速やかな構築において、特に執行部のリーダーシップが不可欠なこと、(2)機関に固有のリサーチ・クエスチョンにそくした根拠に基づく改善や公表を進めるという考え方が、効果的なデータ活用及び戦略的な意思決定に有効であることが示された。初年度である平成26年度は、基礎的な研究資料・文献の収集・検討を進めながら、海外の先進事例に関して英国、米国、豪州において大学のポートレート運用団体および個別機関等への訪問調査を実施し(2015年23月)、大学の教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用と公表のシステムの動向について情報収集を行った。米国においては、Association for Institutional Researchの執行部に対するヒアリングとともに、James Madison UniversityおよびUniversity of Central Floridaにおいて、主にアセスメント情報の教学改革への活用のあり方について調査を実施した。豪州では、豪州連邦教育省内のMyUniversity担当部署において、同ポートレートのコンセプトおよび活用状況や今後の改訂計画等についてヒアリングを実施した。さらに、Australian National Universityでは、質保証の枠組みおよび学修成果測定の状況について聴取した。以上の海外における先進事例の調査にあわせて、国内外の学会等における研究発表を実施した。具体的には、Association for Institutional Research Annual Form(2014年5月米国フロリダ州オーランド)、大学教育学会大会(2014年6月名古屋大学)および同学会課題研究集会(2014年11月神奈川工科大学)等において、主に日本の大学における教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用および公表の現状に関する研究発表を行った。平成27年度は、前年度の研究成果をふまえつつ、英国、米国、豪州において大学のポートレートの運用やIRに関する団体および個別機関等への新規調査および追跡調査を実施し、大学の教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用と公表のシステムの動向について情報収集を行った。なおかつ、日本における大学の教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用と公表のシステムの現状と課題を把握するための全国調査を実施した。以上の先進事例の新規調査および追跡調査や、日本での全国調査の実施を進めつつ、国内外の学会や研究会等で研究発表を行った。具体的には、University of Melbroune(2015年5月)やFederation University Australia(2015年7月)でのセミナー、日本教育工学会大会(2015年9月:電気通信大学)、大学教育学会大会(2015年6月:長崎大学)等において、大学における教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用および公表の現状に関する研究発表を行った。これまでのところ、海外における新規調査および追跡調査や日本における全国調査の実施を中心に、当初の計画に照らして概ね順調に研究を遂行している。とくに、英国・米国・豪州の高等教育政策や高等教育質保証システムの異同を考慮しながら、大学における教育情報の実践的活用および公表の実態が解明されつつある。とりわけ、英国ではUnistatsで採用されているKey Informat ion Set(KIS)と呼ばれる中核情報に、全国学生調査による学生満足度や進路決定情報等が含まれ、これらのKISは個別機関においても重要視されているが、さらに新たな政策動向として'Learning Gain'という概念が影響を与えていることが確認された。これは、学生が学修の結果何をどの程度獲得したのかを測定することを推進する考え方であり、適切な指標の開発が国レベルで進められている。また、米国テキサス州においては、システムレベルの目標や計画に沿う形で、個別機関の教育情報の実践的活用および公表が進められていた。とくに、研究重点大学のUniversity of Texas at Austinおよび教育重点カレッジのAustin Community Collegeで各々のIR部門を訪問調査した結果、データを機関の文脈に応じて意味ある情報に変換し、教育改善のループを閉じていく取り組みが確認された。さらに、豪州のUniversity of Western Austraila等では、連邦の高等教育政策に対応するように、卒業率や学位取得率等の外形的な指標のみならず、学修を通じた学生の成果にかかわる質的な指標の開発に教学マネジメントの関心の比重が移行していることが確認された。あわせて、日本における全国調査(四年制大学756、短期大学348)では、248の大学から回答が得られ、データの整理および分析の準備作業が進められた。平成28年度は、前年度の海外の大学における訪問調査に基づく研究成果をふまえつつ、日本における大学の教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用と公表のシステムの現状と課題を把握するための全国調査のデータを分析した。これらの量的な分析手法にあわせて、特質ある大学に関する質的な分析手法を用い、立命館アジア太平洋大学への訪問調査を実施した(2016年8月)。なおかつ、最終年度の成果報告の機会として、国内の日本教育工学会(2016年9月:大阪大学)、大学教育学会課題研究集会(2016年12月:千葉大学)等において大学における教学マネジメントおよび教育情報の実践的活用および公表の現状に関する研究発表を行った。さらに、米国のAustin Community Collegeおよび英国のKingston Universityから教学マネジメントと教育情報の活用にかかわる執行部や専門家を招聘し、本研究メンバーらとともに報告を行う国際シンポジウム(2017年1月:東京国際交流館)を開催した。

Kingston UniversityとAustin Community Collegeは、教育情報の実践的活用と公表のシステムにおいて異なった形式や性格を有しながらも、いずれも教育改善への教育情報の活用という局面において、組織のリーダーシップが発揮されていることが確認された。以上の研究の最終成果の一部として、学術論文(英文)や図書等を執筆し公表した。日本の大学の教学マネジメントにおける教育情報の実践的活用及び公表の実態に関する全国調査の結果、(1)教育情報の公表よりも学内での活用に比重が置かれている傾向があること、(2)教育情報の活用を支える情報基盤及びIRの機能の整備は不十分であることが示された。さらに、教育情報の実践的活用及び公表の優良事例を分析した結果、(1)データウェアハウス等の情報基盤の速やかな構築において、特に執行部のリーダーシップが不可欠なこと、(2)機関に固有のリサーチ・クエスチョンにそくした根拠に基づく改善や公表を進めるという考え方が、効果的なデータ活用及び戦略的な意思決定に有効であることが示された。これまでのところ、海外における先進事例の調査を中心に、当初の計画に照らして概ね順調に研究を遂行している。とくに、英国・米国・豪州それぞれの高等教育政策や高等教育質保証システムの異同を考慮しながら、各国の大学ポートレートや個別機関における教育情報の実践的活用および公表の実態が解明されつつある。具体的には、英国調査において、Unistatsで採用されているKey Information Set(KIS)と呼ばれる中核情報には、全国学生調査による学生満足度や進路決定情報等が含まれており、これらのKISは個別機関においても重要視され、教学マネジメントに影響を与えていることが確認された。また、米国調査において、学生数2万人規模の州立大学であるJames Madison UniversityのCenter for Assessment & Research Studiesでは、一般教育課程(入学前と通常2年目の2月)で学内共通のテストを一斉に実施をして、汎用的技能・リテラシーに関する付加価値を測定し、プログラム評価に活用している状況が明らかになった。また、専門課程では各プログラムの教員をCARSが支援しながらテストを開発して、学修成果を測定し、プログラム評価に活用している状況が確認された。
東アジアにおける悪道巡歴・救済イメージの展開と相互影響に関する研究

本年度は以下の2点の重点目標を挙げ、それぞれ達成された。1他界を主題の一部として含む絵画(主に説話絵画)における他界巡歴の様態を分析するための重要作品の調査。他界巡歴が説話構造に組み込まれ、かつ絵画上に他界構造が明確に示されているものや、中国における水陸画といった、儀礼の中に他界構造の反映された絵画などが本年度の主たる調査対象となる。2先年度に引き続いての関連文献の収集。日本へ伝来する際に画題が誤解されることが多かった水陸画をはじめ、他界巡歴をめぐる絵画は誤解の中に存在を埋もれさせているものが多い。したがって本年度では、未紹介の地方の作例を発掘する意味で国内外の地方の文化財関連の図録類も収集してゆく必要がある。本年度までに収集されたこれら資料も、分析を進める一方で、作品さらに図像ごとに研究補助員によってデータベース化する。このうち1については、七宝町普賢堂本十王図・米原市仏道寺本九相詩絵巻・伊賀市西蓮寺本十王図など、新出資料が多く発見されたことは特筆すべき成果である。特に普賢堂本は、近世の作例ながら儀礼空間との関係性を重視し、それと他界構造とを有機的に結びつけた例として貴重である。また2については、1に関連した旅費の予想外の膨張などの予算の都合上、研究補助員のすべてを学生のボランティアでまかなわなければならなかった。そのため年度末ぎりぎりでの入力作業が年度末に集中せざるを得なかったこと・いささか拙速な作業にならざるを得なかったことが惜しまれる。当初予定された3点の目標はそのいずれもがほぼ達成された。概略は以下のとおりである。他界そのものを中心主題とした絵画における他界巡歴の様態を分析するための重要作品の調査については、期間中に極楽寺本六道絵、函南町法伝寺本六道十王図扁額の調査をおこない、16世紀の初期甘露幀についても全作品の調査を終了した。これらについて赤外線映像を撮影することが懸案であったが、東京国立文化財研究所・城野誠治氏の指導により、デジタルスチルカメラを用いた撮影法を取り入れることができ、削減された予算枠での実施が可能となった。このうち極楽寺本については今回の調査でいくつかの新知見が得られ、その成果は2月の「物語・説話絵画研究会」例会で報告をおこなった。また、函南町法伝寺本六道十王図扁額については初めての美術史学的見地からの作品調査となった。この調査により、近隣の寺院に法伝寺本と一具をなす九相図扁額が伝存することも新たに明らかとなった。海外作品については、特に韓国朝鮮王国時代の仏画に関する資料を集中的に整備した。これまでの研究で既に収集を終えた資料類を本研究に活用するにあたっての整理作業については、高精度のフィルムスキャナの導入により、今年度調査で収集した資料をデジタル化してゆく作業と並行して、これまでに蓄積された作品アナログ資料のデジタル化が進められた。ただし対象となる資料は相当の量に達しており、全量の処理にはなお人員・時間を要する。本年度に掲げた2点の重点目標は、そのいずれもがほぼ達成された。重点目標の第1である他界を主題の一部として含む絵画における他界巡歴の様態を分析するための重要作品の調査については、特に2点の重要な進展を示すことができる。その第1は、今年度急遽三重県史編纂室の協力を得ることができるようになり、同県内のほぼすべての熊野観心十界図を調査できたことである。これは全国に残存する同主題作品40点強のおよそ4分の1に相当し、非常に大きな資料蓄積となった。同時に熊野比丘尼関連資料の収集もできたことは、近世における他界観の実態を理解するうえで解釈に深みをもたらすことになるだろう。第2は、中世末期の代表的六道十王図である出光美術館本六道十王図と伝来を一にする涅槃図の調査を行ない、これが六道十王図と一具のものであることを確認しえたことである。他界観を表現した絵画が他の主題の絵画と一具のものとして制作されることはしばしば確認されるところだが、今回の確認は使用されていた環境がかなり明確な作例であるだけに、複数の主題の絵画が複合的に使用されての他界観表現の実態を理解するうえで示唆に富むものになるはずである。重点目標の第2である、先年度に引き続いての関連文献の収集は、特に中国の仏教絵画に関する文献収集に成果が大きかった。また、日本の他界観を理解するうえできわめて重要な作品群のひとつであるところの北野天神縁起とその周辺の資料についても充実させることができた。北野天神縁起関連の作品は数量的に膨大であり、これを中心主題にすえた研究プロジェクトでない限り網羅的な実地調査は難しいだけに、二次資料の充実は大きい。調査費や図書費が予想外に膨らんだため補助要員を雇用する余裕はなかったものの、作品図版のデジタル化作業もかなり進展した。

2先年度に引き続いての関連文献の収集。日本へ伝来する際に画題が誤解されることが多かった水陸画をはじめ、他界巡歴をめぐる絵画は誤解の中に存在を埋もれさせているものが多い。したがって本年度では、未紹介の地方の作例を発掘する意味で国内外の地方の文化財関連の図録類も収集してゆく必要がある。本年度までに収集されたこれら資料も、分析を進める一方で、作品さらに図像ごとに研究補助員によってデータベース化する。このうち1については、七宝町普賢堂本十王図・米原市仏道寺本九相詩絵巻・伊賀市西蓮寺本十王図など、新出資料が多く発見されたことは特筆すべき成果である。特に普賢堂本は、近世の作例ながら儀礼空間との関係性を重視し、それと他界構造とを有機的に結びつけた例として貴重である。また2については、1に関連した旅費の予想外の膨張などの予算の都合上、研究補助員のすべてを学生のボランティアでまかなわなければならなかった。そのため年度末ぎりぎりでの入力作業が年度末に集中せざるを得なかったこと・いささか拙速な作業にならざるを得なかったことが惜しまれる。
電磁支援反応場プロセスによるナノ構造セラミックスの創製

平成16年度から平成18年度の3年間おいて、電磁支援反応場プロセス(ミリ波帯電磁波加熱法とパルス通電法)における材料特性への電磁支援場効果を研究すると共に、これらのプロセスによるナノ構造セラミックスの創製を検討した結果、以下のような成果が得られた。1)イッテルビアベースの助剤が窒化アルミニウムおよび窒化珪素の低温迅速焼結に非常に効果的であることを見い出した。とくに、イッテルビア添加窒化アルミニウムの焼結では、従来法と比較して、焼結時間を約1/10に短縮し、かつ焼結温度も200°C以上低温化しても100%近く緻密化できることが明らかにされ、ミリ波加熱法により200W/(m・K)以上の高熱伝導庫窒化アルミニウムが低温迅速合成できることが明らかにされた。2)窒化アルミニウムおよび窒化珪素のミリ波焼結においては共晶組成を有するYb_2O_3-Al_2O_3系助剤が迅速低温焼結に最適であることが示された。また、Yb_2O_3ベースのCaO-Al_2O_3-Yb_2O_3系助剤を用いることによって1500°Cという低温で150W/(m・K)クラスのAlNをミリ波加熱法により迅速に合成できることが明らかとなり、ミリ波加熱法による安価なAlN製造の可能性が示された。3)パルス通電法により結晶粒径が300nm以下に抑制されたナノ単相構造アナターゼ固化体(相対密度約90%)の作製に成功した。また、アナターゼ【double arrow】ルチル変態温度の直下付近で固化させることによりz軸方向の配向性を発現させることが可能で、その配向度は固化時の電流と加圧力によって制御できることが明らかとなった。4)パルス通電加熱場の反応促進を検証するために、チタン酸バリウム(BTO)とチタン酸ストロンチウム(STO)の固溶体形成反応を追跡した結果、BTO-STO固溶体形成反応が従来加熱法と比較して約200°C低い温度で進行することが明らかにされ、パルス通電加熱場が質量移動を促進することが示された。5)超微細アルミナ粉末(100nm)をパルス通電焼結(SPS)することにより、300nm以下の粒から成るナノ構造の緻密なアルミナ焼結体を1150°C、10分という低温短時間で作製することに成功した。また、異なる超微細アルミナ粉末(230mh)を用いても1200°C、10分という低温短時間で500nm以下粒から成るナノ構造の緻密なアルミナ焼結体の作製可能なことが示された。平成16年度においては窒化物(窒化アルミニウムと窒化珪素)セラミックスのミリ波焼結に適した酸化物助剤の探索を検討した。