hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超幾何積分の新しい一般化の研究、モジュラー性の観点から

n個のテータ函数の冪積によりn点で分岐する局所系の(コ)ホモロジーの構造を明らかにし,これを基礎に積分論を展開するため,Wirtinger積分およびこれの一般化で比較的計算の短いものに対し,上半平面上の函数として考えたときの微分方程式あるいはモジュラー変換の導出を行なった.コホモロジーの研究では射影空間の場合とは異なる性質が現れることが判明した.また,モジュラー変換の研究では,モジュラー群が基本群に比べより明示的に元が表示できる特性を利用して,一般モジュラー変換による一般変換則を具体的に表示した.積分の2次元化の研究として,主偏極アーベル曲面における半周期指標つき2変数テータ函数16個分の零点集合の配置とコホモロジーの研究をおこなっており,因子の交叉の状況,因子の補空間オイラー数,コホモロジーの基底など部分的な結果が得られているが,証明は現在進行中である.n個のテータ函数の冪積によりn点で分岐する局所系の(コ)ホモロジーの構造を明らかにし,これを基礎に積分論を展開するため,Wirtinger積分およびこれの一般化で比較的計算の短いものに対し,上半平面上の函数として考えたときの微分方程式あるいはモジュラー変換の導出を行なった.コホモロジーの研究では射影空間の場合とは異なる性質が現れることが判明した.また,モジュラー変換の研究では,モジュラー群が基本群に比べより明示的に元が表示できる特性を利用して,一般モジュラー変換による一般変換則を具体的に表示した.積分の2次元化の研究として,主偏極アーベル曲面における半周期指標つき2変数テータ函数16個分の零点集合の配置とコホモロジーの研究をおこなっており,因子の交叉の状況,因子の補空間オイラー数,コホモロジーの基底など部分的な結果が得られているが,証明は現在進行中である.1.2007年度に出版された論文,H. Watanabe, Twistedhomology and cohomology groups associated to Wirtinger integral, J. Math. Soc. Japan,59(2007),1067-1080,ではツイストコホモロジーの観点からWirtinger積分の構造を調べた.与えられた分岐を持つ局所系から最大いくつの一次独立な積分が作れるか(いいかえれば方程式を立てることなくみたす線型微分方程式の階数の上限はいくらか)といったメカニズムが明確になり,Wirtinger積分の一般化の手順がこれで明確になった.3.Wiritinger積分のモジュラー性と接続問題の関係については以前の研究で指摘したとおりであるが、この観点を発展させ、Wirtinger積分が一般モジュラー変換でどのような変換則をもつかということは興味深い.これは2007年度に計算が完了し、別記のとおり9月に学会報告をおこなった.論文は準備中.4.Wirtinger積分の一般化,とくに項目1.や2.に相当する結果を得るためには,テータ函数の加法公式を整備しておく必要がある.具体的には3等分点に対する9つのテータ函数に対し必要となるであろう加法公式を2007年度までにほぼ得,3等分点で分岐する局所系に対するツイストコホモロジーの計算の一歩手前まで達した感がある.3. 2008年度に印刷されたプレプリント, H. Watanabe, On the general transformation of the Wiritingerintegral,北海道大学数学教室プレプリント928(2008), 27 pages,では一般モジュラー変換によるWirtinger積分の一般変換則を具体的に表示した.これは基本群の「一般元」に対する一般モノドロミー行列の表示を与えていると考えられ,モノドロミーの生成行列の積による方法とは別に被積分函数の解析接続とホモロジーサイクルの適当な分解に基づく新たな導出法と考えられる.1.2009年度の研究結果.主偏極アーベル曲面における半周期指標つき2変数テータ函数16個分の零点集合の配置とコホモロジーの研究.これは1変数のWirtinger積分の2変数への直接の一般化を与えるための基礎と考えられる.各テータ函数の零点は種数2非特異曲線であって,各曲線上に異なる他の曲線が交わってくる点が6点ある.このような点は全部で16点あり各点には6本の曲線が集中する.このような配置をもつ空間のオイラー数の考察により、16個のテータ函数の零点を除いた空間上の局所系係数コホモロジーについて消えないコホモロジーH^2の次元を定めた.またH^2の基底については現在のところ基底の候補があがっている段階でこれらが基底であるかどうかの証明は現在進行中で近々論文化する予定である.
相対論的輻射輸送から探る活動天体と宇宙ジェットの構造

ブラックホール候補天体などの周辺で起こる高エネルギー現象を考えるには、磁気流体力学と共に、輻射流体力学の取り扱いは、必須の事項である。しかし、磁気流体に比べ、輻射流体は、定式化がまだ不十分で、そもそも基礎過程自体に研究すべき点が多く残っている。また、数値的手法においては、輻射輸送の数値計算は計算量が膨大であるために、これまであまり研究が進んでいない。そこで、本研究では、輻射輸送流を徹底解明することにより、宇宙ジェットやガンマ線バーストなど、亜光速ジェットに関する物理過程の解明を試みている。今年度は、スリム円盤の研究でよく用いられる輻射流体力学の計算手法であるFlux Limited Diffusion(FLD)近似について検証した。スリム円盤は、輻射力が優勢な円盤モデルのため、正確な輻射流体計算が求められる。しかし、FLD近似では、光学的に中間の状況下で正しい輻射力を計算できている保証がない。そこで、我々は完全な輻射流体計算に向けて、降着円盤構造における3次元輻射輸送コードを開発した。その結果は、FLD近似による結果に比べて、ジェットを収束する方向に働くことがわかった。この結果は、完全輻射流体計算を行えば、これまでの輻射流体シミュレーション結果より、さらなる収束が期待できるまた、FLD近似による輻射力の大きさは、アウトフロー領域では大きく、(円盤領域では小さく)見積もっている可能性があることがわかった。さらに、降着円盤計算でよく用いられるグレイ近似は、アウトフロー領域で輻射エネルギー(輻射力)を低く見積もっている可能性があることがわかった。また、一次元球対称計算用に提案されている変動エディントン因子は、多次元スリム円盤構造には適用できないことがわかった。ブラックホール候補天体などの周辺で起こる高エネルギー現象を考えるには、相対論的磁気流体力学と共に、相対論的輻射流体力学の取り扱いは必須の事項である。しかし、相対論的磁気流体に比べ、相対論的輻射流体は、定式化がまだ不十分で、そもそも基礎過程自体に研究すべき点が多く残っている。また、数値的手法においては、相対論的輻射輸送の数値計算は計算量が膨大であるために、これまであまり研究が進んでいない。そこで、本研究では、相対論的輻射輸送流を徹底解明することにより、宇宙ジェットやガンマ線バーストなど、亜光速ジェットに関する物理過程の解明を試みている。初年度では、福江(2006)による平行平板流に対する変動エディントン因子を応用し、球対称の亜光速流に対する変動エディントン因子を提案した。また、このエディントン因子を使って一次元球対称の輻射流体力学の定式化に成功した。その結果、輻射力で加速される相対論的球対称流のシュバルツシルト半径付近から、光学的厚みが0の先端までの定常解を求めることができた。また、三次元輻射輸送コード(ART法)の開発に成功した。筑波大学計算機センターの超高速計算機を使ってコードを走らせ、磁気流体ジェットの数値モデル(加藤2004)の場所ごとの輻射特性を計算し、磁気流体ジェットにおいても輻射力が重要であることを示すことに成功した。さらに、光学的厚さが厚い場所から薄い場所の間での適用が疑問視されているFlux limited diffusion近似が、あまり適切でないことを検証した。ブラックホール候補天体などの周辺で起こる高エネルギー現象を考えるには、相対論的磁気流共に、相対論的輻射流体力学の取り扱いは、必須の事項である。しかし、相対論的磁気流体に対論的輻射流体は、定式化がまだ不十分で、そもそも基礎過程自体に研究すべき点が多く残っまた、数値的手法においては、相対論的輻射輸送の数値計算は計算量が膨大であるために、こまり研究が進んでいない。そこで、本研究では、相対論的輻射輸送流を徹底解明することによジェットやガンマ線バーストなど、亜光速ジェットに関する物理過程の解明を試みている。今年度は、相対論的輻射流体力学のクロージャー問題について、光学的厚みに対する相対論的影響をきちんと考慮して、一次元球対称輻射流体力学を計算した。その結果を論文にまとめ、天文月報などで発表した。しかし上記の計算では、中心から外へ向けて解いて表面で合わせたため、パラメータの任意性が残り、不確定性が高かった。これを改良し、変数を変換して無限遠から内向けに解くことによって、パラメータの任意性を減らし、より現実的な状況での各パラメータ間の関係を得ることができた。また、前年度に開発した三次元輻射輸送コードのバグを発見したため、その改良に務めた。さらに、これまで一振動数でしか計算できなかったものを、並列化し、振動数ごとの輻射強度を求めることができるようにした。これを使って、磁気流体ジェットの数値モデルの場所毎の輻射特性を計算した結果、輻射力は、ジェットの収束にはあまり効いていないことがわかった。また、輻射力はジェットを加速する方向には、寄与していたため、その特性について今後詳しく検証する予定である。

そこで、本研究では、輻射輸送流を徹底解明することにより、宇宙ジェットやガンマ線バーストなど、亜光速ジェットに関する物理過程の解明を試みている。今年度は、スリム円盤の研究でよく用いられる輻射流体力学の計算手法であるFlux Limited Diffusion(FLD)近似について検証した。スリム円盤は、輻射力が優勢な円盤モデルのため、正確な輻射流体計算が求められる。しかし、FLD近似では、光学的に中間の状況下で正しい輻射力を計算できている保証がない。そこで、我々は完全な輻射流体計算に向けて、降着円盤構造における3次元輻射輸送コードを開発した。その結果は、FLD近似による結果に比べて、ジェットを収束する方向に働くことがわかった。この結果は、完全輻射流体計算を行えば、これまでの輻射流体シミュレーション結果より、さらなる収束が期待できるまた、FLD近似による輻射力の大きさは、アウトフロー領域では大きく、(円盤領域では小さく)見積もっている可能性があることがわかった。さらに、降着円盤計算でよく用いられるグレイ近似は、アウトフロー領域で輻射エネルギー(輻射力)を低く見積もっている可能性があることがわかった。また、一次元球対称計算用に提案されている変動エディントン因子は、多次元スリム円盤構造には適用できないことがわかった。
染色体の配置変化をもたらすセントロメア蛋白質の制御メカニズム

セントロメア蛋白質の消失は染色体の配置変化をもたらす。本研究ではセントロメア蛋白質消失の分子機構について解析をおこない、セントロメア蛋白質群が染色体配置変化の際に複合体単位で異なる挙動をすること、セントロメア蛋白質の消失にはフェロモンシグナル伝達経路が必要であることを明らかにした。さらに、全遺伝子の発現プロファイルを解析しセントロメア蛋白質が局在消失する際にのみ発現する遺伝子群を同定した。分裂酵母のセントロメアは、増殖細胞ではスピンドル極体(SPB)近傍にクラスターしている。セントロメア蛋白質Nuf2は、減数分裂前期においてセントロメアから消失する。このときセントロメアがスピンドル極体(SPB)から解離し、染色体の核内配置が大きく変化する。セントロメア蛋白質の中にはNuf2と同様の挙動を示すものが多数あることがわかったため、一連のセントロメア蛋白質の消失が染色体の核内配置変化をもたらすことが考えられた。一方、Mis6のように減数分裂前期でも消失しないセントロメア蛋白質もあることがわかった。セントロメア蛋白質の消失および染色体の核内配置変化をもたらす機構について以下の知見を得た。1)フェロモンシグナル経路を活性化すると、Nuf2-GFPのセントロメア局在が見られなくなった。このときMis6-GFPが複数の輝点となったことからセントロメアもクラスターしなくなることがわかった。2)セントロメア蛋白質Mis13はセントロメア以外にも核内全体に広がった局在を示すが、フェロモンシグナルによってセントロメア局在のみが消失した。3)GFP融合Mis13とRFP融合Mis6を発現させて観察したところ、フェロモンシグナルを活性化したpat1変異体では窒素源の枯渇後、時間の経過とともにセントロメア蛋白質の消失とセントロメアのSPBからの解離が見られるが、活性化しないままのpat1変異体ではこれらの現象は見られなかった。このことからセントロメア蛋白質の消失とセントロメアのSPBからの解離の相関関係が再確認された。分裂酵母のセントロメアは、増殖細胞ではスピンドル極体(SPB)近傍にクラスターしているが、減数分裂前期ではセントロメアがSPBから離れる。セントロメアのSPBからの解離にはNuf2を含むセントロメア蛋白質群の消失が必要であり、セントロメア蛋白質の消失は接合フェロモンによるシグナル応答によって引き起こされることがわかっている。接合フェロモンのシグナルがセントロメア蛋白質の消失をもたらす機構を解明するために以下の研究をおこなった。まず、接合フェロモンのシグナルを活性化した細胞を使って、セントロメア蛋白質の消失と、セントロメアのSPBからの解離を同調的に誘導できる実験系を確立した。接合フェロモンのシグナルを活性化しないコントロールの培養では、セントロメア蛋白質の消失とセントロメアのSPBからの解離は起こらなかった。この同調系を用いて、フェロモンシグナルを活性化した細胞で特異的に発現する遺伝子を検索することにした。フェロモンシグナルを活性化した細胞と、活性化しない細胞の培養から時間経過と共に細胞を回収してRNAを調製した。逆転写反応によってRNAから得られたcDNAを、分裂酵母の全ORFをプローブにもつDNAマイクロアレイによって解析し、フェロモンシグナルを活性化した場合にのみ発現誘導される遺伝子を同定した。さらに同定した遺伝子群について、コントロール細胞との発現量の差異によってクラス分けをおこなった。細胞核はゲノム機能の発現のための物理的な足場を提供するが、一方で非常に動的な構造体である。分裂酵母では、減数分裂を誘導するとセントロメアはスピンドル極体(SPB)から離れ、減数第一分裂で還元分裂が起こる。この制御には減数分裂特異的にセントロメア蛋白質群の消失・再出現を制御し動原体を形成する機構が関与することが示唆されている。そこで、セントロメア蛋白質の消失・再出現に必要な因子の同定をおこなった。セントロメア蛋白質の消失は接合フェロモンのシグナルによって誘導されることが種々の解析から明らかとなっているため、因子を同定する方法としては、接合フェロモンのシグナルを活性化した条件下で発現誘導される遺伝子群をDNAマイクロアレイによる発現プロファイル解析によって選び、それらの遺伝子破壊によってセントロメア蛋白質の消失がおこらなくなる遺伝子をスクリーニングするという方法をとった。コントロール株と比べて発現量が増加する遺伝子の中から、増殖に必須の遺伝子や代謝に関連する遺伝子を除いた56個の遺伝子を破壊することとした。これらの遺伝子破壊実験については現在も進行中であり、今後の解析によって染色体配置変化と還元分裂に特異的な動原体形成をもたらす分子機構へと繋がることが強く期待される。また今年度は生細胞観察中の特定の細胞を電子顕微鏡でも観察する方法として、光学顕微鏡-電子顕微鏡相関解析法(Correlative Light and Electron Microscopy)を分裂酵母の生細胞に適用することを試みた(ライブCLEM法)。蛍光顕微鏡で観察中の細胞を任意のタイミングでグルタルアルデヒドで固定し、脱水、樹脂包埋したのちに薄切し、透過型電子顕微鏡で観察した。
Peer型ロボットによる知的障害児・者のための新しいインターフェースの開発と評価

本研究は、パーソナルなパートナー型(あるいはPeer型)の人間のコミュニケーション様相に近いコミュニケーション機能を有するロボットを用いて、知的障害児・者がコンピュータやインターネットとインタラクティブに接するための全く新しいインターフェースを開発し、実際に協力校である知的障害養護学校における実証実験を通じて、その可能性の定量的な評価、システムの改善などを行う萌芽期の研究を目指した研究である。本年度は,学習者の位置を認識する動的無線タグシステムを活用するための環境設定とインターフェースプログラムの開発ならびに,親近感を得るための音声データの作成とロボットによるパワーポイント実行アプリケーションの組み込みを行った。一方,昨年度から継続している授業実践の結果からは,知的障害養護学校に在籍する自閉症児3名とダウン症児1名の国語の授業において,授業で自ら発表する発話の分量と統語的な特性の向上,コンピュータへの入力文字数が継続的に増加したこと,学習や行動に関する困難が改善したことが明らかになった。本研究が進めてきたパーソナルロボットを用いた障害のある子どもへの応用例は学校教育では世界にも先例がない。ロボット先進国である日本において行われた研究は,その独創性とともに,近い将来において,教育現場のコンピュータがパーソナルロボットに変わりゆく時代を先導する研究と考えている。萌芽研究として,知的障害教育並びに病弱教育におけるPeer型のロボットを使った新しいインターフェース技術利用の可能性を示した研究であり,さらに規模を広げて実証データを確認するなど,今後の発展が望まれる。本研究は、パーソナルなパートナー型(あるいはPeer型)の人間のコミュニケーション様相に近いコミュニケーション機能を有するロボットを用いて、知的障害児・者がコンピュータやインターネットとインタラクティブに接するための全く新しいインターフェースを開発し、実際に協力校である知的障害養護学校における実証実験を通じて、その可能性の定量的な評価、システムの改善などを行う萌芽期の研究を目指している。本年度は、学習者情報入手のためのRFIDタグシステム(RFIDタグリーダー&ライター(富士通開発キット)の付加を行って評価実験を開始した。知的障害養護学校における実証授業において、授業への集中度、助詞の誤り等の減少など、有効性が示唆される結果を得ている。さらに、評価を継続するが、今後、規模を広げた実証研究が必要と考えている。
分子動力学法シミュレーションによる単層カーボンナノチューブの成長機構解析

単層カーボンナノチューブ(SWCNT)は,炭素で構成された直径1 nm程度の筒状構造を持つ物質であり,その優れた電気的性質から電子デバイスへの応用が期待されている.本研究では,均質なSWCNTを得るための知見を得ることを目的として,シミュレーションを用いてSWCNTの成長を再現し,その分析を行う.特に,SWCNTの成長の要となる触媒にタングステンコバルトなどの合金を用いることでより均質なSWCNTが得られるという実験結果があり,これの再現・分析を目指す.単層カーボンナノチューブ(SWCNT)は,炭素で構成された直径1 nm程度の筒状構造を持つ物質であり,その優れた電気的性質から電子デバイスへの応用が期待されている.本研究では,均質なSWCNTを得るための知見を得ることを目的として,シミュレーションを用いてSWCNTの成長を再現し,その分析を行う.特に,SWCNTの成長の要となる触媒にタングステンコバルトなどの合金を用いることでより均質なSWCNTが得られるという実験結果があり,これの再現・分析を目指す.
コードクローンの履歴に着目したソフトウェア保守支援環境

本研究の目的は,ソフトウェア開発に要するコストの過半を占めるとも言われるソフトウェア保守工程を支援する技術の一環として,保守の障害となるコードクローン(プログラム中の重複した記述のこと)の理解と,有害度の高いコードクローンの判別をする手法の構築にある.特に,本年度の研究上の目標は,コードクローンの履歴やそのほか様々な側面から得られる情報を元に,コードクローンの有害性を判定する手法の確立である.まず,コードクローンの危険性を判別するための分析として,圧縮ソフトを用いてソースコードを圧縮したときの圧縮率とコードクローンの含有率との間の因果性を,複数のバージョンにわたって連続的に解析している.その他,実際の開発者が10年以上保守されているレガシーソフトウェアを保守する際に,同時に修正が必要なコードクローンをどれだけ事前に察知できているかの分析を行った.それらの知見に基づいて,ソフトウェアの品質管理や各プロダクトのトレーサビリティを確保する上で,コードクローンの履歴情報がどのように活用できるのか,そのために必要となる部分,課題となる部分がどのようなものなのかをまとめている.コードクローンの履歴情報のなかから,特に有害な影響を持つものを峻別して,それらを重点的に追跡することによって,コストを抑えつつ必要な箇所の追跡が実現できる.また,コードクローンの変化を可視化するための手法として,階層構造・時間軸と二つの軸を考慮した可視化手法の研究を行った.本研究成果を応用することで,複雑なファイル階層をもつシステム内に存在するクローンの経年変化を用意に把握することが可能になる.本研究の目的は,ソフトウェア開発に要するコストの過半を占めるとも言われるソフトウェア保守工程を支援する技術の一環として,保守の障害となるコードクローン(プログラム中の重複した記述のこと)の理解と,有害度の高いコードクローンの判別をする手法の構築にある.平成18年度は,コードクローンの理解支援のためのコードクローン履歴の可視化環境の構築,および実際のソフトウェアからのコードクローン履歴の収集と,それらの中から特に有害,無害なコードクローンの抽出と,それらのコードクローンが持つ履歴の分析を行った.1.コードクローン履歴を容易に分析するためのGUI環境を構築した.本GUI環境はJava開発者に最もよく利用されているEclipse上で動作するプラグインとして構築されている.本GUI環境により,コードクローンがどこに存在するのかはもとより,いつ,だれが,どのような経緯でコードクローンを作成したのか,その後,どのような編集が施され,現在に至るのか,その過程を詳細に把握することが可能となる.2.前述のコードクローン履歴閲覧環境を用いて,どのようなコードクローンが保守コストを要しているか,逆に保守工程への影響が少ないコードクローンはどのようなものかを調査した.それらの結果から,例えば機械的に一括して編集されているコードクローンは比較的保守工程に対する影響が少ないなど,コードクローン履歴のある種の特徴がコードクローンの持つ悪影響の度合いの評価に活用しうることを確認した.本研究の目的は,ソフトウェア開発に要するコストの過半を占めるとも言われるソフトウェア保守工程を支援する技術の一環として,保守の障害となるコードクローン(プログラム中の重複した記述のこと)の理解と,有害度の高いコードクローンの判別をする手法の構築にある.特に,本年度の研究上の目標は,コードクローンの履歴やそのほか様々な側面から得られる情報を元に,コードクローンの有害性を判定する手法の確立である.まず,コードクローンの危険性を判別するための分析として,圧縮ソフトを用いてソースコードを圧縮したときの圧縮率とコードクローンの含有率との間の因果性を,複数のバージョンにわたって連続的に解析している.その他,実際の開発者が10年以上保守されているレガシーソフトウェアを保守する際に,同時に修正が必要なコードクローンをどれだけ事前に察知できているかの分析を行った.それらの知見に基づいて,ソフトウェアの品質管理や各プロダクトのトレーサビリティを確保する上で,コードクローンの履歴情報がどのように活用できるのか,そのために必要となる部分,課題となる部分がどのようなものなのかをまとめている.コードクローンの履歴情報のなかから,特に有害な影響を持つものを峻別して,それらを重点的に追跡することによって,コストを抑えつつ必要な箇所の追跡が実現できる.また,コードクローンの変化を可視化するための手法として,階層構造・時間軸と二つの軸を考慮した可視化手法の研究を行った.本研究成果を応用することで,複雑なファイル階層をもつシステム内に存在するクローンの経年変化を用意に把握することが可能になる.
細胞内カルシウムチャネルの変異を原因とする神経変性疾患の発症機序解明

脊髄小脳失調症29型(SCA29)は、小脳の神経細胞の変性により運動失調症状を示す遺伝性の神経疾患である。SCA29の原因遺伝子として、IP3をリガンドとする細胞内Ca2+チャネルであるイノシトール1,4,5-三リン酸受容体1型(IP3R1)が同定されたが、変異がIP3R1の機能に及ぼす影響やSCA29の発症機構は不明である。今年度は、SCA29の原因となるIP3R1の点突然変異がその機能に及ぼす影響を解析し、以下の結果を得た。1)ゲノム編集でヒトの3種のIP3R遺伝子をすべて欠失したIP3R完全欠損細胞株に、SCA29の点突然変異を持つIP3R1変異体を遺伝子導入し、カルシウムイメージングでそのチャネル活性を解析した。その結果11種類の変異体(R241K、T267M、T267R、R269G、R269W、S277I、K279E、A280D、E497K、T579I、N587D)は、ほとんどチャネル活性を示さないことが明らかになった。2)変異型IP3R1のIP3結合領域を大腸菌で発現・精製し、IP3結合活性を解析した結果、9種類の変異体(R241K、T267M、T267R、R269G、R269W、S277I、K279E、A280D、E497K)は、IP3結合活性が著しく減少していた。一方、T579I、N587Dは正常なIP3結合活性を示したことから、IP3結合により誘導される構造変化が正常に行われない可能性が示唆された。3)小脳プルキンエ細胞特異的タンパク質CA8はIP3R1の機能を抑制する。IP3R1のCA8結合領域に変異のある変異体とCA8との結合を解析した結果、V1538M変異によりCA8との結合が阻害され、CA8による制御が正常に行われなくなることを解明した。4) CA8は運動失調や精神遅滞を症状とする遺伝性疾患の原因遺伝子でもあるが、患者で同定されているCA8の点突然変異により、IP3R1の制御機能が失われることを解明した。本年度は、SCA29の原因となるIP3R1の点突然変異により、IP3R1に顕著な機能不全が生じることを解明した。さらにその分子機構として、1) IP3R1のIP3結合活性が欠損する、2) IP3結合により誘導されるIP3R1の構造変化が損なわれる、3) CA8によるIP3R1の制御に異常が生じる、の3つのメカニズムを明らかにした。これらの研究成果を論文(Ando et al., PNAS, 115, 12259-12264, 2018)として発表したことから、当初の計画以上に進展していると評価できる。所属が変わったこともあり、次年度は研究計画の修正を行う。SCA29とIP3R1に関しては、論文成果の学会発表や、IP3R完全欠損細胞株を用いた共同研究を行う。また、自然免疫に関わるタンパク質の機能とカルシウムとの関わりについて予備的知見を得ており、さらに組換えタンパク質や培養細胞を用いたin vitroでの詳細な解析を行う。

4) CA8は運動失調や精神遅滞を症状とする遺伝性疾患の原因遺伝子でもあるが、患者で同定されているCA8の点突然変異により、IP3R1の制御機能が失われることを解明した。本年度は、SCA29の原因となるIP3R1の点突然変異により、IP3R1に顕著な機能不全が生じることを解明した。さらにその分子機構として、1) IP3R1のIP3結合活性が欠損する、2) IP3結合により誘導されるIP3R1の構造変化が損なわれる、3) CA8によるIP3R1の制御に異常が生じる、の3つのメカニズムを明らかにした。これらの研究成果を論文(Ando et al., PNAS, 115, 12259-12264, 2018)として発表したことから、当初の計画以上に進展していると評価できる。所属が変わったこともあり、次年度は研究計画の修正を行う。SCA29とIP3R1に関しては、論文成果の学会発表や、IP3R完全欠損細胞株を用いた共同研究を行う。また、自然免疫に関わるタンパク質の機能とカルシウムとの関わりについて予備的知見を得ており、さらに組換えタンパク質や培養細胞を用いたin vitroでの詳細な解析を行う。
Through Space/Bond相互作用解析による機能性高分子のメカニズム解析

本研究は、昭和62年度、63年度も公募研究として採用されており、本年度もその公募研究として採用されたものである。一昨年、昨年とつづいて、ポリアセチレンおよびその誘導体の電子状態を、強い結合の近似で計算して、そのエネルギ-帯構造を求めた。さらに、分子構造が、どのようにエネルギ-帯構造と関連するかをみるために、Through Space/Bond相互作用解析をおこなった。しかし、このポリアセチレンおよびその誘導体には、パイエルス不安定性による結合交替があるために、禁制帯が生じて、電気伝導性のよい高分子を得るのが、むづかしいことが知られている。そこで、本年は、この性質をうまく利用するためのド-パント系を考えた。すなわち、ポリアセチレンのフッ素あるいはヒドロキシ誘導体を考えて、これと種々のド-パント相互作用させた。そして、Beが、比較的禁制帯の巾を小さくすることをみい出した。このとき、HOMOのエネルギ-帯は、Beの2s軌道成分を多く含むことがわかった。また、LUMOは、ポリアセチレン主鎖の2pπ^*軌道のウエイトが大きいことがわかった。この系は、新しい温度センサ-、あるいはスイッチング素子になる可能性があることを指摘した。すなわち、絶対零度では、HOMOとLUMOのエネルギ-帯は、対称性が異なるために、BeのHOMOから、ポリアセチレンのLUMOへの電子移動が生じない。しかし温度が上昇すると、電子移動が生じ、ポリアセチレンが負に帯電して、パイエルス不安定性がおさえられる。この傾向が強くなると、結合交替の消滅によるLUMOバンドの下端が低くなり、BeのHOMOの上端と一致するようになる。この時、系は伝導体に転移するので、これを温度センサ-あるいはスイッチング素子に用いることができよう。
非分裂病性引きこもり症候群における母親の情緒応答性についての研究

平成11年度に実施した4例の予備調査にもとづき、質問紙demographicを修正した。また、精神健康調査(GHQ),I FEEL Picture,Paretanl Bonding Inventry(PBI)に加え、成人の愛着パターン・内的作業モデルを分類し、数量化することを目的に開発された内的作業モデル尺度(IWMS)を使用することとした。コントロール群に対する調査として、2000年2月現在で3867歳までの母親(平均年齢48,2歳)、21人のデータを得た。GHQの平均得点は2,6点、精神不健康の状態を示す7点以上の得点者は3人(14,3%)であり、2070歳までの家庭婦人を対象とした先行研究と同等の結果を得た。IWMSにより、対象群の愛着パターンをみると、尺度I(secure尺度)の平均得点は21,3点、尺度II(ambivalent尺度)と尺度III(avoidant尺度)は、それぞれ18,2点、18,7点であり、安定した愛着パターンが優勢な一群であることが示された。I FEELPictureでは、30枚の写真の中でポピュラー反応が出されたのは1326枚(平均18,9枚)、使用されたカテゴリー数は714(平均10,8)であった。これらの結果は、女子大学生33名を対象とした先行研究と同等の結果であった。PBIについては、現在解析中である。ひきこもりケースの母親については、これまで3ケースに対して実施した。GHQ得点は平均7,9点、全員が精神不健康の状態を示す7点以上の得点を示していた。IWMS、PBI、I FEEL Pictureについては、現在解析中である。今後、対象ケースへの実施数を増やすことで、ひきこもりケースにみられる母親の精神健康度、内的作業モデルと愛着パターン、あるいは情緒応答性の特性が明らかになるものと思われる。これらの結果にもとづき、家族への援助・治療のあり方を検討する予定である。東海大学病院精神科の他、相川メンタルクリニック、山梨県立精神保健福祉センターの3施設合同で研究計画について検討を始め、平成11年2月現在で計7回の検討会をもった。検討会では、各施設における家族援助の実践から、社会的引きこもりをきたしている思春期・青年期ケースの家族特性、援助方針、問題意識などをKJ法により再構成し、研究計画を立案した。「社会的引きこもり」を、「就学、就労、交友関係など、年齢相応の社会済的活動に6ヶ月以上参加していない状態」と定義し、不登校研究との重複を避けるために、16歳から30歳までのケースを研究対象とすることとした。母親ないしは両親を積極的な援助対象として認識する必要性があること、母親と本人との間の関係性、あるいは特有の親子関係が世代間伝達している可能性について検討することをとおして、引きこもりケースの母親にみられる特性と適切な援助方針を検討することを研究目的とした。現時点での母親の精神健康度、他者に対する情緒応答性のあり方、さらに母親自身の被養育体験との関連について検討することを目的に、相談のために来所・来院した母親を対象に、GHQ,IFEELPicture,Parental Bonding Inventry(PBI)を用いること、また年齢、子育ての経験などをマッチングさせた対照群との比較検討することとした。予備調査として、計4例に対してGHQ,I FEEL Picture.PBIを実施し、現在解析中である。予備調査の結果を検討のうえ、平成11年度からは対象を拡大し、同時に対照群に対する調査を始める予定である。
キャパシティ制約型サービス産業における顧客価値マネジメントの研究

本研究の目的は,キャパシティが制約されたサービス産業における顧客価値の構築過程を収益管理の視点から明らかにすることである。ポイント制度および価格コントロールが顧客生涯価値の構成要素に及ぼす影響,事業環境およびレベニューマネジメントの方針がレベニューマネジメントの効果に及ぼす影響に関する実証研究を行った結果,価格コントロールなどのプロモーション手法と顧客価値との関係に関する知見を得ることができた。平成21年度は、文献・訪問調査期間として、主として文献調査及び国内の企業及び研究機関への訪問調査を実施した。顧客価値の測定に関してはマーケティング分野での研究成果が数多く存在するため、本年度は先行文献の収集および研究に多くの時間を費やした。その結果、マーケティングと管理会計分野における顧客価値の概念の違い及びその歴史的変遷に関する理解を深めることができた。具体的には、管理会計における顧客価値概念が1960年代および1970年代のセグメント会計に源流を発する単年度の顧客別収益性分析に基づくのに対して、マーケティング分野における顧客価値概念は顧客志向、リレーションシップ・マーケティング等に源流をもつ複数年度の顧客生涯価値の算定に重きが置かれている。また、その金額の測定にあたり非財務尺度が多用される点にも違いがみられる。以上の点および両者の統合について異分野の研究者との意見交換のために国内3大学を訪問し、複数企業(首都圏の小売業4社、電鉄.航空会社3社、沖縄のホテル3社等)へのインタビューを実施した。当初の予定では国内に加えて海外の研究機関を訪問する予定であったが、訪問予定時期が新型インフルエンザの流行時期と重なったため断念し、代わりに企業の現状を明らかにするために予備的なアンケート調査を実施した。アンケート調査の結果は、日本管理会計学会(2009年度全国大会)で報告した。また、来年度の報告のために、日本会計研究学会スタディグループ研究会(2010年)および日本組織会計学会2009年度第4回研究会(2010年)の2度にわたり研究報告を行った。本年度の成果論文としては、企業会計(2010年5月号)へ論文を投稿済みである。平成22年度は、初年度に実施した質問票調査の分析を実施すると同時に、最終年度の実施予定の質問票調査のリサーチデザインの構築に向けた研究を行った。まず、初年度の質問票調査の結果については多変量解析を用いた分析を行い、価格のコントロール(広義のレベニューマネジメント)というプロモーション手法が、顧客価値の構築過程においてポイントプログラムなどのプロモーション手法とは異なる効果を有していること、複数のプロモーション手法を併用することで顧客価値の向上に正の効果があることを明らかにできた。この結果については国際学会における報告(1回)を含めて合計3回の学会報告を行い、論文として投稿した(近刊)。これらの学会報告及びその後の質疑応答等の意見交換を経て、貴重な知見を得ることができた。上記の作業と並行して、最終年度の実施予定の質問票調査のリサーチデザインの構築に向けた研究を実施した。初年度の質問票調査においては、キャパシティの制約という条件が顧客価値に及ぼす影響を反映できなかったためである。キャパシティマネジメントに関する国内外の文献をサーベイすると同時に、キャパシティが制約されている典型的な業界である航空業界、ホテル業界に対して数回のヒアリング調査を多数実施した。ヒアリングに多くの時間を割いたのは、入手したキャパシティマネジメントの文献の多くが製造業を想定していたためである。このため、文献で得た知識がサービス業においても適用可能であるか、ヒアリングが必要であった。また、レベニューマネジメントの導入支援を行っている企業を2社訪問し、その導入過程で生じる問題点について議論を行った。本年度のこれらの研究を経て、最終年度に実施予定の質問票調査を作成するための理論的枠組がある程度整ったと考えている。本課題の研究目的は、製造業とは異なる特徴を有するキャパシティ制約型のサービス産業における顧客価値(顧客もしくは顧客層によってもたらされる短期的・長期的な利益)の構築過程を明らかにし、その顧客価値の測定およびマネジメントのためのフレームワークを管理会計の視点から考察することである。本研究の特徴は、1.キャパシティが制約されているサービス産業に業種を絞ったこと、2.従来広く行われてきたコスト面の研究ではなくレベニューマネジメントなどの収益最大化手法の活用に焦点を当てた点にある。23年度においては、21年度、22年度に実施した質問票調査及び訪問調査、文献研究を引き続き行うとともに、海外学会を含む学会における報告、最終的な質問票調査を実施した。8月にはアメリカ会計学会の年次大会に出席すると同時にワシントン大学(Foster Business School)を訪問し、同種のテーマの報告を複数聞くと同時に、議論を通じて現状の研究内容の問題点を把握することができた。また、9月にはEIASM主催のCONFERENCE ON PERFORMANCE MEASUREMENT AND MANAGEMENT CONTROLにおいて本研究内容について学会報告を行った。10月には、日本管理会計学会において学会報告を行った。これらの学会出張および学会報告を通じて、最終的な質問調査票の内容を改善することができた。2012年3月には、研究実施計画に従って、各ホテルが直面している事業環境、レベニューマネジメントの方針、その効果についての最終的な質問票調査を実施した。

典型的なキャパシティ制約型サービス業である1,088ホテルに質問票を送付し、253ホテルから回答を得た(回収率23.3%)。この最終的な質問票調査の結果は実績報告書の作成時点において分析中であるが、当初の研究目的、研究計画に従って順調に研究を進めることができた。
記憶障害の分子メカニズム:培養海馬・大脳皮質神経細胞間のシナプス形成、維持機構

記憶・学習現象の背後には、対応するニュ-ロン回路網中のシナプスに特異的に見られる変化があると古くから考えられている。この「シナプスの可塑性」には、(1)シナプス伝達で変わる比較的短期の持続時間をもつ変化と、(2)シナプス形成・維持が変化する長期にわたる変化の2つがあることは従来から言われてきたが、いくつかの理由から、ヒトの脳における陳述的記憶においては、(2)がことに重要であると推論した。すなわち閉回路を伴った記憶ニュ-ロン回路中でのインパルスの伝播のくりかえし(tracing)はその回路中のシナプスのみを頻発刺激することになり、これによってより良く使われたシナプスが他の入力からのシナプスを抑制、退化させ、この選択的に維持された記憶ニュ-ロン回路を構成するシナプスが発芽を起こし、回路中のシナプスのみを長期的・選択的に促通するという“tracing circuit"モデルをヒト脳での陳述的長期記憶のモデルとして提唱した(Kuroda,Y.,1989)。このモデルでも示されたように、シナプス形成やその維持にかかわる分子メカニズムの研究は記憶研究、痴呆研究の双方に重要であると考えられるので、シナプス形成に関与する未知の機能分子の検索を継続した。前年度に確率された培養ラット中枢ニュ-ロンのシナプス形成系を用い、長期添加によりシナプス形成が阻害されるような機能阻害剤をスクリ-ニングした。培養中枢ニュ-ロン間のシナプス形成は、シナプスを介する電気的活動を細胞内カルシウム濃度変化の同期性として、蛍光ビデオモニタ-装置を用いて観察できる。
共焦点レーザー顕微鏡とビデオ強化装置を用いた蝸牛の細胞分子生理学的研究

1)チャネル蛋白によるイオン輸送摘出した外有毛細胞と血管条に細胞内Ca^<2+>色素を負荷し、脱分極刺激による電位変化または細胞内Ca^<2+>濃度変化を共焦点レーザーや蛍光顕微鏡を用いた顕微画像解析装置により測定し、Caチャネルやアゴニストの受容体の細胞レベルでの局在を解明した。2)担体蛋白によるイオン輸送摘出した外有毛細胞、血管条、前庭器の細胞に細胞内Ca^<2+>、Na^+、pH色素を負荷し細胞外のイオン組成を変えることによって種々の担体蛋白系(Naポンプ、Na-Ca交換輸送、Na-H交換輸送、C1-HCO_3交換輸送Na-K-C1共輸送)を活性化して、共焦点レーザーや蛍光顕微鏡を用いた顕微画像解析装置により測定した担体蛋白の局在とその生物学的な機能解析を行った。3)イオン輸送の局在とmRNAの発現イオン輸送をコードするcDNAをプローブとしてコルチ器と外側壁それぞれより採集したmRNAよりRT-PCR法法でイオン輸送蛋(Na-K-C1共輸送体)のmRNAを同定した。
1分子検出高感度表面増強ラマン分光による多成分化学分析技術

巨大な表面増強ラマン散乱(SERS)を生み出す金ナノ粒子二量体アレイの高効率生成技術および高速高感度SERS分光分析技術を基盤として,1分子ずつ多成分をラマン分光検出する分子同定技術の構築を目的とした。その中で,単独の金ナノ粒子二量体を用いてDNAオリゴマーの検出が可能であることを確認した。局所的なラマン散乱光増強場から1つのDNAオリゴマーを検出したと考えられる。さらに,構成要素であるアデニンやグアニン,骨格要素に由来するラマンピークを検出したことから,多成分を同定できることを示した。本研究の目的は,巨大な表面増強ラマン散乱(SERS)を生み出すナノ粒子二量体アレイの高効率生成技術および高速高感度SERS分光分析技術を基盤として,多成分溶液に含まれる分子を1分子ずつラマン分光検出することにより,溶液中に含まれる分子の種類および個数(濃度)を同定する多成分SERS分光分析技術を構築することである。その中で,最適SERS構造とその1分子検出特性を明らかにするとともに,1分子SERS分光分析のメカニズム解明を試みる。今年度の計画では,これまでに構築したナノ粒子二量体アレイにおいて1分子検出の確認および1分子検出下限時間を明らかにすることを目指した。目的を達成するためには,ナノ粒子二量体アレイを用いて1分子を高速に検出する必要がある。最終的な目標を測定時間0.1秒とする。1分子検出の確認のためにまずラマン強度の分布を解析する手法を用いた。同一のナノ粒子二量体配列アレイにおいて100程度のスペクトルデータを収集し,各ラマンピークにおけるラマン強度のヒストグラムを作製する。このデータにおいて,ラマン強度が離散的になれば1分子を検出していると考えられる。本実験ではビピリジン分子を用いた。実験の結果,10 pMの分子濃度溶液では1秒および0.05秒の計測時間でラマン信号の明滅現象が確認でき,ラマン強度の分布は離散的となった。さらに,アデニン分子を用いて明滅現象の有無を確認した結果,最短で0.1秒の計測時間で明滅現象を確認した。これらの結果から本研究で提案した金ナノ粒子二量体構造を用いて0.1秒以下での1分子検出が可能であることを示した。このデータにおいて,ラマン強度が離散的となれば1分子を検出していると考えられる。得られたデータの中で,バックグラウンド程度の強度を0個の分子から得られたデータとし,そこからヒストグラム中にいくつかの明確なピークが現れれば,それは順に1個,2個,3個の分子を測定したと考えられ,これにより1分子検出を確認する。計測時間1秒と0.05秒ではヒストグラム中に3つおよび2つのラマン強度ピークを確認した。1つ目のピークはバックグラウンドを表していると考えられ,順に分子1個,2個の強度になると考えられる。これらの分布はポアソン分布と良く一致した。一方で分子濃度10 μMでは1つのガウス分布で表すことができた。濃度を低くすることでガウス分布からポアソン分布へ変化したことから,最短で0.05秒での1分子検出が可能であることを確認した。本研究の目的は,巨大な表面増強ラマン散乱(SERS)を生み出すナノ粒子二量体アレイの高効率生成技術および高速高感度SERS分光分析技術を基盤として,多成分溶液に含まれる分子を1分子ずつラマン分光検出することにより,溶液中に含まれる分子の種類および個数(濃度)を同定する多成分定量SERS分光分析技術(デジタルSERS分光分析)を構築することである。これにより,従来SERS分光分析では不可能であった多成分定量分析が可能となり,クロマトグラフィなどの他の技術と比べて格段に高感度かつ迅速な化学分析技術を実現する。目的実現に向けて,平成28年度は以下の項目を実施した。(1)金ナノ粒子二量体アレイはその増強度に大きなばらつきを有することが明らかになったため,1分子検出能力を有する金ナノ粒子二量体アレイを選別するために金ナノ粒子二量体アレイ毎の増強度を評価する手法を確立した。これにより,効率的な実験が可能となり,さらに実用化に向けた問題を解決することができる。さらに同様の手法を用いて金ナノ粒子サイズの最適化を行った。(2)複数種類の分子の検出可否を調べるため金ナノ粒子二量体

配列構造を用いたDNA塩基4種(濃度10pM)の計測を行った結果,それぞれ特徴的なピークが検出され,DNA塩基4種の高感度識別に成功した。(3)一度の計測から1分子のみの情報を得るためにアレイ構造ではなく単一二量体構造を作製し,その高感度分子検出能力の評価を行った結果,アデニン分子のラマンスペクトル取得に成功した。この結果から複数種類の分子を同時に検出する問題を解決することができる。さらに,単一金ナノ粒子二量体構造を用いたDNAオリゴマーの1分子検出・同定可能性の検証を行い,オリゴマー成分の1分子検出に成功した。この結果から複数種類の成分分子の同定が可能であることが明らかになった。平成28年度には以下の成果が得られた。(1)金ナノ粒子二量体アレイ構造のラマン増強効果の度合をあらかじめ評価する手法を提案・評価した。粒子に付着した分子のSERS実験から,粒子連結方向を基準とした入射光偏光角度が大きくなるにつれてSERS強度が減少する結果が得られた。これは解析から得られた電磁場増強度の傾向と一致する。そのため電磁場増強度を評価できることが明らかとなった。次に4,4'-ビピリジン分子の検出を行い,付着分子とのラマン強度の比較を行った結果,両者に相関関係があることがわかった。さらに,従来直径100nmの金ナノ粒子を用いていたが,より高いラマン増強度を得るために粒子サイズの最適化を行った。直径200nmまでラマン強度が増加する結果が得られた。この傾向は電磁場シミュレーションにおいても見られており,より高い増強度を実現した。(2)複数種類の分子の検出可否を調べるため金ナノ粒子二量体配列構造を用いたDNA塩基4種(濃度10pM)の計測を行った。その結果,それぞれ特徴的なピークが検出され,DNA塩基4種の高感度識別に成功した。従来のDNA塩基4種の検出下限濃度が10nMであることから,大幅な高感度化が実現された。(3)一度の計測から1分子のみの情報を得るためにアレイ構造ではなく単独二量体構造を作製し,その高感度分子検出能力の評価を行った。マッピング測定では,局所的にラマン強度が高い箇所が観察され,局所的に高い増強効果が得られていることが確認された。連続測定では0.1 sの積算時間において明滅現象が観察され1分子の検出が可能であると考えられる。本研究の目的は,巨大な表面増強ラマン散乱(SERS)を生み出すナノ粒子二量体アレイの高効率生成技術および高速高感度SERS分光分析技術を基盤として,多成分溶液に含まれる分子を1分子ずつラマン分光検出することにより,溶液中に含まれる分子の種類および個数(濃度)を同定する多成分定量SERS分光分析技術(デジタルSERS分光分析)を構築することである。これまでに,単一金ナノ粒子二量体を用いて1分子のSERS計測が可能であることが明らかになっている。平成29年度は,目的である多成分定量デジタルSERS分光分析実現に向けて,原理実証を進めた。単一金ナノ粒子二量体をレーザスポット径(約2μm)以上の間隔(約5μm)で多数配列した分析チップを作製した。
シャノン暗号システムにおけるレート歪理論に関する研究

上記課題の研究により,下記の成果を得た。1.秘密情報が離散情報で,暗号の安全性レベルを盗聴者の秘密情報に対する条件付きエントロピーで評価する場合2.秘密情報が連続値を取り,暗号の安全性レベルを盗聴者が達成できる歪の最小値で評価する場合3.秘密情報が離散情報で,暗号の安全性レベルを盗聴者が達成できる歪の最小値で評価する場合上記課題の研究により,下記の成果を得た。1.秘密情報が離散情報で,暗号の安全性レベルを盗聴者の秘密情報に対する条件付きエントロピーで評価する場合2.秘密情報が連続値を取り,暗号の安全性レベルを盗聴者が達成できる歪の最小値で評価する場合3.秘密情報が離散情報で,暗号の安全性レベルを盗聴者が達成できる歪の最小値で評価する場合本研究の目的は,シャノン暗号システムにおいて新しい基準システムの安全性を測る場合に対する符号化定理を証明することである。新しい安全基準としては,従来用いられていた伝送情報に対する盗聴者のあいまいさ(条件付きエントロピー)ではなく,盗聴者が暗号文から復元可能な最小歪で情報の安全性を測るものである。この観点から,本研究はレート歪み理論と密接に関連しており,本研究をレート歪み理論の新しい拡張とみなすこともできる。本年度は,まずシャノン暗号システムに対して既に証明されている符号化定理,およびレイト歪み理論に関する従来の符号化定理を詳細に検討し,本問題に対して証明をどのように構成すべきかを検討した後,証明を試みた。その結果,下記の場合に対する符号化定理の証明がほぼ完成した。1.伝送される情報に歪みを許し,安全性を盗聴者のあいまいさで評価する場合。2.伝送される情報に歪みを許し,かつ安全性も盗聴者が達成可能な最小歪みで評価する場合。3.情報源が離散情報源ではなく,連続値をとる情報源の場合。また,上記で証明した符号化定理が,従来知られている理論結果(通常のレート歪み理論,通常のシャノン暗号システムに対する符号化理論,秘密情報を伴う情報源に対するレート歪み理論など)と矛盾していないこと,つまり従来の符号化定理を含んだより一般的な符号化定理になっていることを確認した。本研究の目的は,シャノン暗号システムにおいて新しい基準でシステムの安全性を測る場合に対する符号化定理を証明することである.新しい安全基準としては従来用いられていた伝送情報に対する盗聴者のあいまいさ(条件付きエントロピー)ではなく,盗聴者が暗号文から復元可能な最小歪で情報の安全性を測るものである.この観点から,本研究はレート歪み理論と密接に関連しており、本研究をレート歪み理論の新しい拡張とみなすこともできる.昨年度は、シャノン暗号システムにおいて,1.伝送される情報に歪みを許し,安全性を盗聴者のあいまいさで評価する場合2.伝送される情報に歪みを許し,かつ安全性も盗聴者が達成可能な最小歪みで評価する場合3.情報源が離散情報源ではなく,連続値をとる情報源の場合に対して符号化定理を構築したが,本年度はその証明に誤りがないかどうかを詳細に検討すると共に、証明をより簡潔になるように工夫を行った.また,その他に4.符号化定理を具体的な情報源(2値情報源、ガウス性情報源etc.)などに適用した場合の達成可能領域の導出5.秘密分散通信システムへの符号化定理の拡張6.画像や音声情報への理論の適用などの課題を検討し,これらの問題に対する基礎的な研究資料を得た.