hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理人類学への応用に向けた頭部非拘束型視野形状計測

本研究では随意的な眼球運動を通して,視標を発見した際に生起する固視パターンを重畳することで,視野領域を抽出する視野検査手法を提案した。提案システムを用い, 40代70代の初期緑内障患者3名,中期緑内障患者5名に対し,本システムがスクリーニング用途の視野検査装置として利用可能であるかを調べるため,現行のHFAによる視野検査の結果と本システムとの比較を行った。その結果,緑内障性の視野異常を検出できる可能性が示された。本研究はこれまで主に眼科による視野異常などを調べる際にのみ用いられてきた視野検査法に対して、研究代表者が提案するターゲット追視時の眼球跳躍運動を元にした頭部非拘束視野形状計測システムのプロトタイプを構築し、これまでの静的視野検査装置に比べて、短時間で計測でき、かつ頭部拘束や長時間の中心点凝視の必要がなく、効率よく必要部分の視野形状の抽出ができることを示すためのデータを蓄積し、視野形状の特徴がテクノストレスなどによる適応をはじめとする、環境に適応するヒトの特性を評価する一指標として用いることができるかを検討するものである。そこで本年度はまず、提案システムを用いて、正常視野領域に提示した視標を正しく評価でき、視野異常領域に提示した視標を不可視点として正しく切り分けることができるかをHFAによる検査結果と比較評価することを目的とした。実験内容としては、被験者に提案システムの計測手順と同様に実験を行ってもらい、提案システムの視野計測原理を利用して、被験者の視野の評価を行った。視標の提示箇所として、実際に緑内障を持つ患者に検査が実施されている検査個所を想定し、HFAによる検査で利用されているHFAの中心24-2の54点とアーマリー中心視標の鼻側提示位置4点の計58点とし、各提示箇所は2回ずつ計測を行った。実験の結果、(1)緑内障性視野異常を検出できたことから緑内障性の視野異常を検出できる可能性が示された。(2)マリオット盲点の位置を視認してしまう被験者が多かったため、瞼の下垂に対する対策やプロトコルの改良、視標の提示手法を変更するなどの余地があることがわかった。今後の展望として、提案システムが絶対暗点と比較暗点の区別を行うためには、背景と視標の輝度比を数段階に変化させ、見えにくさに対して詳細なデータを得ることで、緑内障性視野異常の状態をさらに詳細に把握していく。本研究では随意的な眼球運動を通して、視標を発見した際に生起する固視パターンを重畳することで、視野領域を抽出する視野検査手法を提案し、視野形状計測につながる開発を行っている。昨年度のシステム評価では実際に視野異常を持つ患者群のデータ解析から、視線検出が出来た被験者全員で特徴的な視野異常を検出することができたが、固視不良のような影響がみられ、全体的に異常でない部分で異常と判定している場合があるため、固視不良が相関係数を下げる原因になったと思われ視標呈示位置の補正が必要であると考えられた。そこで、最初に提示する視覚刺激輝度コントラストの視認率に応じて、2回目に提示する視標は1回目が視認可の場合は輝度コントラストを低く、1回目が視認不可の場合は輝度コントラストを高くすることでシステム全体の精度の向上を図った。その結果、HFAにおけるクラスター内の平均網膜感度と提案システムにおける視認ポイントの相関係数が0.560.89と向上させることが出来た。さらに、全被験者に行ったアンケートの結果、現在臨床で用いられている検査で問題点とされている、1点固視の維持を必要としないという点や検査による疲れが少ないという点で高い評価を得ることができた。このことから、現在臨床で利用されている視野検査のもつ問題点を解決することができ、腰椎疾患などの腰部に不安を持つ高齢被験者でも視野検査ができるという効果が得られると考えられる。また、提案システムを用いた検査時間は515分程度かかるためHEへによる検査と必要な検査時間は変わらないが、アンケートによると検査時間をHFAより短いと感じていた。提案システムでは被験者が視標を発見後に自発的な視線移動というタスクを与えていたので時間の形成過程に注意が向かなかったため、時間の過小評価が発生したと考えられる。
中学校における理科学習意欲の育成に関する実証的研究

本研究の目的は,中学生の理科学習意欲を効果的に育成するための学習指導法の在り方を探ることであった。この目的を達成するために,2つの調査を行った。一つは,理科学習の好き・嫌いと内発的動機づけとの関連を調査したものである(以下,好き・嫌い調査)。もう一つは,中学校理科教師の授業観によって,生徒の学習意欲がどのような影響を受けるかを調査したものである(以下,授業観調査)。好き・嫌い調査は,千葉県内の3つの小学校に在籍する6年生,176名(男92名,女84名)を対象として実施した。6年生を対象としたのは,中学校入学以前における理科の好き・嫌いの実態を明らかにしたかったからである。その結果,児童はA区分よりもB・C区分の学習を好む傾向があること,挑戦,好奇心といった内発的動機づけは男子のほうが女子よりも高いこと,理科を楽しいと感じる子どもほど理科が好きと答える傾向があること,などが明らかにされた。授業観調査は,県内の中学校理科教員243名を対象として,郵送による調査を行った。その結果,4つの授業観を特定した。伝達的な授業も支援的な授業も重視しない教師は,努力すれば生徒の成績はよくなると考えていないことが明らかにされた。さらに,授業観の異なる教師の授業を受けている生徒の学習意欲を測定したところ,伝達的な授業を重視する教師の授業を受けている生徒は,テストで高い点数を得ることに学習意欲を示すことが明らかにされた。教師の授業観によって,どのような場面に対して学生徒が習意欲を喚起するかは異なるのである。以上から,学習意欲の育成には生徒の内発的な動機づけを与える学習内容の構成とどのような授業を行おうとするかに関する教師の授業観を再考することが重要であると言える。本研究は,中学生の理科学習意欲を効果的に育成するための学習指導法の在り方を,授業の背後にある教師の目標観と実際の授業で観察される教師の教授行動に着目して,考察することを目的としたものである。平成11年度は,教師がどのような目標を持って授業に取り組んでいるか,いいかえれば理科教師の授業目標観を明らかにすることを目的として研究を進めた。具体的には,学習意欲に関する文献調査を行い,かつ中学校理科教員の協力の下で,授業目標観を特定するための質問紙を作成することに努めた。文献研究から,Dweckらによって,提唱され,NichollsやAmesらによって発展されつつある目標理論(Goal 0rientation Theory)が,教師の授業目標観を特定するための質問紙を作成する上で,有益な示唆を与えるであろうことが明らかにされた。質問紙の作成と並行して,学習意欲と理科の主体的な学びとの関連性とを検討し,学習指導における学習意欲の育成の意義について考察した。また,上記質問紙を作成するための資料を得るために,小学校における理科学習の好き嫌いと内発的動機づけとの関連を探る調査を行った。その結果,学習内容によって,児童の学習に対する動機づけがかなり異なってくることが明らかにされた。

6年生を対象としたのは,中学校入学以前における理科の好き・嫌いの実態を明らかにしたかったからである。その結果,児童はA区分よりもB・C区分の学習を好む傾向があること,挑戦,好奇心といった内発的動機づけは男子のほうが女子よりも高いこと,理科を楽しいと感じる子どもほど理科が好きと答える傾向があること,などが明らかにされた。授業観調査は,県内の中学校理科教員243名を対象として,郵送による調査を行った。その結果,4つの授業観を特定した。伝達的な授業も支援的な授業も重視しない教師は,努力すれば生徒の成績はよくなると考えていないことが明らかにされた。さらに,授業観の異なる教師の授業を受けている生徒の学習意欲を測定したところ,伝達的な授業を重視する教師の授業を受けている生徒は,テストで高い点数を得ることに学習意欲を示すことが明らかにされた。教師の授業観によって,どのような場面に対して学生徒が習意欲を喚起するかは異なるのである。以上から,学習意欲の育成には生徒の内発的な動機づけを与える学習内容の構成とどのような授業を行おうとするかに関する教師の授業観を再考することが重要であると言える。
世界初のマイクロプロセッサにおける知識の基盤化と社会浸透の記述

・18年度に製作した日本語と欧文の検索用具(Web-based Search System: SCORP)の改良を加え,UTF-8の文字資料データから擬似的ではあるが「文脈検索」を可能にした.これらは,報告者らが所属している研究室のサーバで公開している.・蒐集した文献を18年度のデータベースに追加し,上述のSCORPを用いてMPUが社会に浸透する要素に関する仮説を設定した.これらは当該特定領域が主催する国際シンポジウムとフォーラムで発表した.・MPUの知識や計算機の動作について詳しくない一般の人々がどのようにして画期的な技術を受入れることができたのかについて仮説を設定した.・上記の仮説を確認するための広い計算機の歴史的な発展過程を確認するために,世界最大の計算機展示博物館(ドイツ)と近代計算機の歴史博物館(米国)と計算機の活用の背景を保存している機関(米国)を訪れ,確認資料を収集した.一部は添付の報告書に説明されている.・仮説の検証は完了していないが,設定仮説の正当性については,概ね支持するデータを得ている.・設定した仮説は,1960年代後半には計算機の理論や技術などの体系がほぼ完成していたこと半導体技術が民生品の水準にまで拡大していた技術的な背景があったこと(これら自体は汎く受入れられている)を前提としている.・個々具体的な仮説には,1)計算機という機能に対する社会の誤解が存在していたこと,2)ビジコン社の小島社長に代表される計算機の理論と技術を備えた技術者が中小企業においても多数が存在していたこと,3)計算機の操作そのものが1つの教養として社会に普及していたこと,などがある.世界初のマイクロプロセッサはその発想と基本構想が我が国の機械式計算器と電卓を製造していた企業によることが広く認められている.この歴史的事実の周辺を技術の基盤化の観点から捉え,また,当該技術が社会に急速に浸透した過程を文献や調査資料をもとに記述することが目的である.初年度は以下の事柄について研究を推進した:1.その企業経営者と技術者の親睦会に参加し,直接面接を行い当時の開発状況を取材し,ビジコン社の技術者集団の特徴を取材した.2.当時のビジコン社の小島社長と面談し,機械式計算器から電卓そしてOne-chip Computerの発想と基本設計に至る開発の背景を取材し,これまでに知られていなかった新しい事実が取材できた.尚,この取材の内容は,本特定研究の特徴でもあるOral Historyとして収録する同意を得ている.3.小島社長への取材を通じて,小島氏の所蔵する貴重資料の国立科学博物館への提供にも同意されている.4.本研究は,日欧語で書かれた文献資料を丹念に探索することが分析上の有力な手段として位置づけている.そのための各種の言語の文献資料に対応するために,UTF-8の文字情報を正規表現にて検索できるWeb Applicationを作成した.尚,研究終了後にGNUの考え方で公開する.5.UTF-8の文字符号で,研究者個人が利用する目的で,書籍を含む印刷物のDigital化や学出雑誌等の電子出版物など,多方面の題材から収集し,上記のWeb Applicationで利用できるDigital情報として収録を行った.収録量は約3000万文字に達していおり,今後も収集量が増加している.初年度の研究実績は,次年度に繋がる資料の収集と探索道具の開発がおもなものである.・18年度に製作した日本語と欧文の検索用具(Web-based Search System: SCORP)の改良を加え,UTF-8の文字資料データから擬似的ではあるが「文脈検索」を可能にした.これらは,報告者らが所属している研究室のサーバで公開している.・蒐集した文献を18年度のデータベースに追加し,上述のSCORPを用いてMPUが社会に浸透する要素に関する仮説を設定した.これらは当該特定領域が主催する国際シンポジウムとフォーラムで発表した.・MPUの知識や計算機の動作について詳しくない一般の人々がどのようにして画期的な技術を受入れることができたのかについて仮説を設定した.・上記の仮説を確認するための広い計算機の歴史的な発展過程を確認するために,世界最大の計算機展示博物館(ドイツ)と近代計算機の歴史博物館(米国)と計算機の活用の背景を保存している機関(米国)を訪れ,確認資料を収集した.一部は添付の報告書に説明されている.・仮説の検証は完了していないが,設定仮説の正当性については,概ね支持するデータを得ている.・設定した仮説は,1960年代後半には計算機の理論や技術などの体系がほぼ完成していたこと半導体技術が民生品の水準にまで拡大していた技術的な背景があったこと(これら自体は汎く受入れられている)を前提としている.・個々具体的な仮説には,1)計算機という機能に対する社会の誤解が存在していたこと,2)ビジコン社の小島社長に代表される計算機の理論と技術を備えた技術者が中小企業においても多数が存在していたこと,3)計算機の操作そのものが1つの教養として社会に普及していたこと,などがある.
量子サイズ超微粒子の調製とプロセシング:複合機能材料の創製と利用

1.逆ミセルを用いる超微粒子の調製:生成機構と粒径分布の解析、応用逆ミセル系において超微粒子を高濃度で安定に調製する手法について検討した。さらに、逆ミセル系での凝集過程のポピュレーションバランスモデルを構築し、粒径分布の表現が可能であることを示したほか、AFM測定を行った。2.逆ミセル系で調製した超微粒子のチオールを介するポリマーおよびシリカマトリクスへの固定化と機能材料の調製逆ミセル系で調製したCdS超微粒子の表面をチオール分子で修飾して回収し、これを再分散した溶液中で重合を行い、ナノCdS固定化ポリチオウレタンおよびナノCdS固定化ポリウレタンを調製した。これらの複合粒子は2-プロパノール水溶液からの水素発生に対する光触媒として作動したほか、後者は極性有機溶媒に可溶であり、塗布・乾燥により容易に透明薄膜を作成できた。粉末光触媒や光学機能フィルムとして、用途に応じた最適な形態で使用できることを示した。また、メトキシ基を有するチオールで回収したCdS超微粒子を添加したゾルーゲル法によって、吸光特性を簡便に制御可能なCdS固定化シリカコロイドやシリカガラスを調製できることを示した。3.逆ミセル中でのin situ重合反応による超微粒子のポリマーへの固定化と機能材料の調製ジイソシアナートと逆ミセル内水相の水との反応によりポリ尿素が生成する反応を利用して、超微粒子の種類を選ばずポリ尿素に固定化できることを示した。得られた複合体は光触媒として利用できるほか、溶媒に溶解・塗布・乾燥により薄膜形成も可能であった。また、エチレングリコールを可溶化した逆ミセル系にジイソシアナートを添加することにより、超微粒子固定化ポリウレタンが得られた。さらに、二重結合を有する界面活性剤を用いて形成した逆ミセル溶液中で超微粒子を調製後、界面活性剤を重合することで超微粒子を固定化できることを示した。4.チオール基修飾機能性ポリマー粒子を用いる逆ミセル溶液からの超微粒子の直接回収・固定化と複合材料の創製チオール基を有するポリスチレン粒子を合成し、これをCdS超微粒子を含む逆ミセル溶液に添加することによって超微粒子を回収・固定化した。得られた複合材料は水の光分解による水素発生の触媒として作動し、その吸収波長特性は超微粒子の粒径制御により簡便に制御できた。5.逆ミセル系で調製した超微粒子をメソポーラスシリカ細孔へ固定化した複合材料の調製表面をチオール基で修飾した、数nm径のメソ細孔を有するメソポーラスシリカを逆ミセル溶液に投入し、逆ミセル中からの超微粒子の回収・固定化を行った。固定化率は細孔径が大きいほど、粒子径が小さいほど増大し、両者の関係によって固定化率が変化する、いわゆる「粒子ふるい効果」か発現することを初めて見いだした。得られた超微粒子-メソポーラスシリカ複合材料は水の光分解による水素発生に対して光触媒活性を示すことを見いだした。

5.逆ミセル系で調製した超微粒子をメソポーラスシリカ細孔へ固定化した複合材料の調製表面をチオール基で修飾した、数nm径のメソ細孔を有するメソポーラスシリカを逆ミセル溶液に投入し、逆ミセル中からの超微粒子の回収・固定化を行った。固定化率は細孔径が大きいほど、粒子径が小さいほど増大し、両者の関係によって固定化率が変化する、いわゆる「粒子ふるい効果」か発現することを初めて見いだした。得られた超微粒子-メソポーラスシリカ複合材料は水の光分解による水素発生に対して光触媒活性を示すことを見いだした。1.逆ミセル系で調製した超微粒子のポリチオウレタンへの固定化による複合材料の創製チオール修飾で回収したCdS超微粒子の存在下でチオールをモノマーとして重合を行い、ナノCdS固定化ポリチオウレタンを調製した。この複合粒子は単にチオール被覆した超微粒子に比較して光照射に対して格段に安定であり、2-プロパノール水溶液からの水素発生に対する光触媒として使用できることを示した。CdS超微粒子の表面修飾およびポリチオウレタンの生成に用いるチオールについて比較検討した結果、ベンジルメル力プタンにより表面修飾し4-ヒドロキシチオフェノールをモノマーとして調製した複合材料が最も光照射に対して安定で十分な光触媒活性を示すことを明らかにした。2.逆ミセル系で調製した超微粒子のポリウレタンへの固定化による複合材料の創製上記1の手法を発展させ、CdS超微粒子をエチレングリコールとジイソシアナートの重合により調製したポリウレタン中に固定化した。この複合材料はジメチルホルムアミドなどの極性有機溶媒に可溶であり、キャスト法により容易に透明なフィルムを作成することができた。粉末光触媒や光学機能フィルムとして、用途に応じた最適な形態で使用できることを示した。3.ジイソシアナートのin situ重合を利用する複合材料の調製逆ミセル系にジイソシアナートを添加すると、内水相の水との反応によりポリ尿素が生成する。この反応を利用して、非常に簡便な手法で逆ミセル中のナノサイズ超微粒子を固定し複合材料を調製できることを見出した。この手法は、チオールによる表面修飾が困難な酸化物超微粒子や金属超微粒子に対しても適用できる点で非常に有用である。取り込まれた超微粒子はポリ尿素の表面近傍に存在しているため固定化触媒としての利用が可能であり、CdSやZnS超微粒子を含むポリ尿素は、水の光分解による水素発生に対して高い光触媒活性を示した。1.逆ミセル系で調製した超微粒子のポリウレタンへの固定化による複合材料の創製チオールによる表面修飾により逆ミセル系から回収したCdS超微粒子を、エチレングリコ-ルとジイソシアナ-トの重合によりポリウレタン中に固定化した。この複合材料は極性有機溶媒に可溶であり、キャスト法により容易に透明なフィルムを作成できた。2.逆ミセル中でのジイソシアナ-トのin situ重合を利用する超微粒子固定化複合材料の調製ジイソシアナ-トと逆ミセル内水相の水との反応によりポリ尿素が生成する反応を利用して、非常に簡便な手法で逆ミセル中のナノサイズ超微粒子を固定化した複合材料を調製できることを見出した。この手法は、チオ-ルによる表面修飾が困難な酸化物超微粒子や金属超微粒子に対しても適用できる点で非常に有用である。
lprcg、lpr及びgld異常リンパ球のリンパ節浸潤、転移機構の解明

1.CBA-lprcg/+マウスとMRL-lprcg/+マウスとを作成し、それらのヘテロマウスにおける血清学的、組織学的検索を行い、対照とする正常マウスおよびホモマウスの場合と比較した。リンパ節腫脹、自己抗体、血中免疫複合体、糸球体腎炎などはCBA-lprcg/+マウスでは見られず、その点、CBA-+/+マウスと変わりはなかった。ところが、MRL-lprcg/+ではMRL-+/+と比して、有意なリンパ節腫脹が見られ、自己抗体や血中免疫複合体の増量、糸球体腎炎の出現などが見られた。但し、腫脹リンパ節を構成する細胞として、double-negative(DN)細胞は特別増えてはいなかった。2.lprcgはlpr遺伝子座にありながらgld遺伝子と相補性を有することが特徴である。我々は今までの骨髓移植とリンパ節移植を用いた研究から、lprcg/lprcgあるいはlprcg/+-gld/+の骨髓より生ずる悪性細胞的なDN細胞のリンパ節へのホーミング(あるいは転移)が、lprcg/lprcgリンパ節では可能であり、gld/gldリンパ節では不可能であることを明らかにしている。そこで今回、lprcg/+-gld/+のリンパ節はlprgcg/+-gld/+由来のDN細胞がホーミングする際にlprcg/lprcg型を示すか、gld/gld型を示すかの決定をすることを試みた。レシピエントとして(CBA-lprcg/lprcgXC3H-gld/gld)F_1マウスを用いた。レシピエント自身のリンパ節を除去してから実験群としてlprcg/+-gld/+リンパ節を移植した。対照群としてlprcg/lprcg、gld/gldあるいはlprcg/+由来のリンパ節を移植した。その結果、移植後約6ヶ月でのリンパ節重量はlprcg/+-gld/+で61.6mg、lprcg/lprcgで159.3mg、gld/gldでは萎縮が高度、lprcg/+で66.8mgであった。有意に腫脹したlprcg/+-gld/+リンパ節の細胞につき表面マーカーの検索を行ったところ、Thy-1;89.4%、CD4;33.5%、CD8;9.4%、B220;42.1%、CD44;50.6%、SIg;8.7%であり、DN細胞の存在が証明された。結局、lprcg/+-gld/+リンパ節は、このDN細胞の受容に関してlprcg/lprcg型であった。
ニホンザル幸島群の生活適応度低下に関する遺伝的・形態学的研究

本研究遂行のためには幸島群の個体群を出来るだけ多数捕獲する必要があるため1996年2月20日より23日にかけて捕獲、麻酔下での採血、生体測定などの調査終了後解放するという総合調査を行った。この調査には京都大学霊長類研究所の他に日本獣医畜産大学、宮崎大学のスタッフの協力を得た。現在幸島に生息している88頭のうち81頭の。捕獲調査に成功した。全ての個体は個体識別され、母系の家系、年齢の明らかなものである。採血された血液は霊長類研究所に持ち帰り、遠心分離され、血漿、バフィーコート、赤血球に分離され-130 Cの超低温庫に保存された。赤血球、血漿についてはタンパク変異をスターチゲル、水平式ポリアクリルアミドゲル、等電点電気泳動法で検索を行った。これには過去(19761987)に採血され保存されていた個体も含まれている。残念ながらタンパク変異の個体毎変異性は低く父子の同定を出来るものは見出せなかった。さらに1988当時井上美穂氏(当時生化学研究室の大学院学生)ミニサテライトDNAで我々の研究室に保存されていた資料を加えて父子判定を試みたが父子の同定出来る組み合わせは見出せなかった。そこで申請者はヒトのマイクロサテライトDNAのプライマーがマカクザルにも反応する事を利用して出来るだけ多数の変異遺伝子を検出し父子の組み合わせを見いだそうと実験を続けているが現在18種類のヒトプローブを用いても父子を同定できる組み合わせは見出せていないのでさらにプライマーの種類を増やし作業を続行している。個体毎の変異が少ないと言うことは集団レベルでも近交度が高いことを暗示している。そこでここでは生態社会学的資料を基にして集団近交度と生活適応度の低下から幸島群の持っている生活適応度を低下させる有害な遺伝子の量を推定した。形態学的調査としては、全身の生体計測と手部のレントゲン撮影とが行われ目下解析中である。これまでに発表してきている全身、とくに骨発達の遅延現象と矛盾するものはない。幸島のニホンザルは個体発達が他のニホンザル群と比べて遅れているのは事実である。これも近交度の上昇になんらかの影響を受けていると思われる。捕獲調査に成功した。幸島群の生体研究のため、捕獲、麻酔下での採血、生体測定、解放を行う総合調査を2月20日より23日にかけて実施した。この調査には京都大学霊長類研究所の他に日本獣医科大学、宮崎大学のスタッフ、学生の協力を得た。幸島生息全88頭のうち81頭の調査に成功した。すべての個体は個体識別され、母系の家系、年齢の明らかなものである。採血された血液は霊長類研究所に持ち帰えり、遠心分離され血漿、バフィーコート、赤血球に分離され-130°Cの低温層に保存された。赤血球、血漿については蛋白変異をスターチゲル、水平式ポリアクリルアミドゲル、等電点電気泳動法で検索を開始した。ミトコンドリアDNA、各種核DNAの解析も準備しつつある。個体毎の遺伝子型やDNA多型が記載されたら母系図と交尾記録から父親を推定し、その個体の近交度を計算してゆく。

さらに近交度と種々の生活適応度低下現象との関連性を調べる。形態学的調査としては、全身の生体計測と手部レントゲン撮影とが行われた。これらの結果は解析中であるが、これまでに発表してきている全身、とくに骨発達の遅延現象と矛盾するものはない。幸島のニホンザルは個体発達が他の群と比べ遅れている。平成6年度末に幸島で捕獲調査を行い85頭分の血液試料を収集し、それらについて平成7年度中は遺伝学的、形態学的、生態学的分析を続行してきた。遺伝学的分析については血液蛋白変異のほうは40座位殆ど終了している。しかしこれでもって父子関係を決定出来たのはほんの2、3例でDNA(マイクロサテライト)の解析を待たないと統計的処理(Morton,Crow and Muller,の式に当てはめて個体の近交度とその退化現象を数値化する。)して定量化出来ないので目下生態学的分析結果の一部である観察されたコンソ-ト関係の記録を出来るだけ多数検索抽出し、父子の確率の高い組み合わせの両個体を重点的に解析を急いでいる。平成8年度中にはある程度の父子の組み合わせの試料が解析出来ると期待している。形態学的解析のほうも捕獲時に収集した♂46頭♀35頭について歯牙崩出、X線検査(骨格発達)生態計測(50項目)についての統計的処理を続行中であるが、これも父子の組み合わせで近交係数と成長遅滞の関係を定量しなければならないので確実な父子の組み合わせの数を増やす必要がある。父子判定の結果を待っている段階である。遺伝子的分析については血液蛋白変異の方は40座位殆ど終了している。しかしこれでもって父子関係を決定出来たのはほんの2、3例でDNA(マイクロサテライト)の解析を持たないと統計的処理(Morton,Crow and Muller,の式に当てはめて固体の近交度とその退化現象を数値化する。)して定量化出来ないので目下生態学的分析結果の一部である観察されたコンソ-ト関係の記録を出来るだけ多数検索抽出し、父子の確率の高い組み合わせの量個体を重点的に解析を急いでいる。平成8年度中にはある程度の父子の組み合わせの試料が解析出来ると期待していたがこれまで使用したプライマーで検出出来るalleleの数が少なく父子判定出来た例が少なくて統計的な分析が出来る段階まで達していない。しかし近年のヒトのプライマーでヒヒやマカクでalleleを検出出来る例が多数報告され始めたのでそれらのプライマーを用いて検索を行い、平成9年度中には統計的分析に持ちこめると思う。
問題解決を基本原理に遡って振り返る学習支援に関する研究

問題の本質を分析的に理解しようとする態度を身につけることができるよう、学習者が基本概念や物理法則を用いて力学系を物理的に解釈しモデル化することを支援するための学習支援システムを提案した。まず、力学知識を用いて力学系を解釈し理解する過程をモデル化し、表現する方法を提案した。次に、物理則に則って論理的に思考することを促すために、通常、頭の中で行われる内的活動を外在化する学習支援システムを考案し、実現した。また、作成した学習支援システムの有効性を確認するためにグループ学習の形式で評価実験を行い、学習支援システムの操作記録とグループ内での話し合いの音声を分析した。本研究は、学習者が行った問題解決過程を対象領域の基本的概念、規則に照らし合わせて振り返らせることで、対象について深く考える態度を養うことを目的としている。本研究では、物理実験装置を与えて、実験目的を設定し解析方法を作成させる実験設計課題を扱う。本年度は、学習者が実験を設計する際に関係する情報を整理し、解析方法を記録していく電子ノートを設計し、電子ノートに記録された解析方法を診断する機能を作成した。演習課題として学生が実験を設計する場合、実験目的を最初に決めることはあまり多くなく、実験系を設定し、系の振る舞いをイメージしながら何ができるかを考えることが多い。そこで、系の振る舞いを時系列で記録し、その上に関係する物理量とそれらの間に成立する物理則を記入し、実験目的と解析方法を作成していくことのできる電子ノートを用意することにした。電子ノートに学習者が作成した実験計画を診断する目的は、見落としや不適切な部分、さらに誤ってはいないが考察すべき問題がある部分を検出し、対象について深く考えるきっかけとなるフィードバックを与えることである。したがって、解析方法の正しさを確認するだけでなく、その背後にある物理現象・法則との関係を診断機能で同定する必要がある。このために、因果ネットワークと呼ぶ力の発生原因を表現した物理系のモデル、実験系の定性的振る舞い、物理量間の公式を用いて、学習者の入力を診断する機能を実現した。因果ネットワークと定性的振る舞いは学習者が設定した実験系に依存する情報であり、本来は学習支援システムで生成しなければならないが、今回は手作業で用意して、診断機能により学習者へのフィードバックに必要な情報が得られることを確認した。本年度は、昨年度に扱うデータの概要設計を行っていた電子ノートを実装した。実装に当たっては、物理系を物理概念・法則を用いて理解していく過程について考察し、学習者が対象の系を物理的に解釈していくことができるように誘導するインタフェースを設計し実現した。物理概念・法則は知っていても、それを現実の物理系に適用して現象を正しく分析し把握することができない学習者が少なくない。そこで、考え方を習得できるように、段階的に分析を進めるよう誘導することのできるインタフェースを提案した。分析は次の5段階ならなる。1物理系にある物体の運動を直感的/経験的に認識する。2物体が連続的に運動する範囲ごとに、物体間に働く力を認識する。3力の発生原因とその力の作用から、力間の因果関係を整理する。4力間、力と物体間に成り立つ物理法則を整理する。5各物体に働くすべての力と最初のステップで直感的に考えた物体の運動との関係を整理する。電子ノートにはこれらの分析に関係するすべての物理量や法則の関連を明示的に整理するためのツールを用意している。学習者が1から5の段階を繰り返しながら分析を進めることで、現象について深く考える態度を身につけるものと期待している。実験装置を与えて、実験目的を設定し解析方法を作成させる大学1年生を対象にした物理実験に実現した電子ノートを導入して、有効性の評価を行った。評価では2ないし3名で構成されたグループごとに電子ノートを利用させ、グループメンバー間の会話内容とツールの利用履歴を収集した。収集したデータを分析した結果、電子ノートに提示された情報をきっかけにして現象にかかわる物理的要素を吟味するなど、力学的分析を誘発できていることがわかった。また、電子ノートの利用履歴から、一般的に力学で用いる力の図示だけからはわからない学習者の誤った認識を取得することが出来た。本年度は、昨年までに作成していた電子ノートと診断機能を組み込んで、学習者が力学現象を科学的に解釈することを援助する学習支援システムを実装した。これを次の3つの機能により構成した。(1)運動予測機能:分析対象となっている力学系の振る舞いを学習者に予想させることで、系の構造と現象の概要を認識させる機能である。(2)力の因果関係整理機能:予想した現象の要因を、力の因果関係の観点から分析させる機能である。力学的に現象を分析することになれていない学習者は、分析に必要な力学知識を有していても、その知識を想起して現象と関連付けることができない場合が多い。そこで、因果を構成する可能性のある要素(物体に働く力、力の作用元となる物体、力の作用先となる物体、力間に成立する物理法則、物体と力間に成立する物理法則など)を提示することで持っている知識を思い起こさせ、これらの要素を組み立てることで、分析を進めることのできる機能となっている。(3)アドバイス機能:学習者が考えた因果関係を診断して、誤りや見落としがあれば修正を促すためのアドバイスをする機能である。学習者がなるべく自力で考えて矛盾のない因果関係、力と運動の関係に到達することを目標としているので、アドバイスは主としてさらに考える必要のある場所を指摘するだけの、間接的な助言としている。

作成した支援システムを評価するために、学部1年生を対象とした実験科目で利用してもらった。1グループ2ー4名を単位として力学系を分析する段階に本支援システムを導入し、支援システムが果たす役割を調査するために、操作履歴とグループ内での話し合いの音声を収集した。詳細な分析はまだであるが、各グループとも本支援システムを利用して分析を終えることができた。本学で開講している実験科目に試験的にではあるが導入して、力学系の分析を行わせることができるところまで支援システムが完成している。学習者が考えた因果関係を診断するときに利用する正解情報を、任意の力学系に対して自動的に生成する機能の実装が進んでいないが、この部分は手作業で用意することも当初から想定していた。総合的に判断すればおおむね順調に進んでいると考えている。問題の本質を分析的に理解しようとする態度を身につけることができるよう、学習者が基本概念や物理法則を用いて力学系を科学的に解釈しモデル化することを支援する方法を提案した。まず、力学知識を用いて力学系を解釈する過程をモデル化し、理想とする解釈結果を力学概念と系を構成する物体をノード、それらの間の関係をリンクとするグラフ構造で表現する方法を提案した。この構造を因果関係ネットワークと呼ぶ。次に、理想とする解釈にいたるように考えを導く学習支援システムを考案し、実現した。この学習支援システムは、次の3つの機能を持つ。1学習者に考えるきっかけを与えるために、力学系を解釈するのに必要となる可能性のある力学概念、法則、力などの要素を提示する。2物理則に則って論理的に思考することを促すために、力学系を解釈する過程で考えるべきことを表現するための手段を与え、頭の中で行われる内的活動を外在化する。具体的には、1の機能で提供した要素の中から必要と思うものを選択して、それらをリンクでつなぐことで表現する。3学習者が2の機能で表現した理解状態を、因果関係ネットワークと照合することで診断し、不適切な部分があれば再考するように助言を与える。最終年度には、作成した学習支援システムを利用した評価実験結果を分析した。評価実験では、大学1年生を対象に1グループ2ー4名で力学系を解釈してもらい、学習支援システムの操作履歴とグループ内での話し合いの音声を収集した。学習者は学習支援システムの機能を用いて力学系に働く力やその発生原因、力と運動の関係などを試行錯誤しながら考えており、因果関係に着目した分析を行わせることができた。考えたことを外在化し表現したことで、自らが矛盾点に気づいて修正することもできていた。一方で、不適切な部分を支援システムから指摘されても、力学知識の不足から自力で正しい解釈に至らない場合もあった。問題の本質を分析的に理解しようとする態度を身につけることができるよう、学習者が基本概念や物理法則を用いて力学系を物理的に解釈しモデル化することを支援するための学習支援システムを提案した。まず、力学知識を用いて力学系を解釈し理解する過程をモデル化し、表現する方法を提案した。
埴輪製作技術の伝播モデル

本研究テーマについて、3年間でまとめえた成果は以下のとおりである。埴輪製作技術に関する基礎資料の蓄積円筒埴輪の製作技術については、研究者間において認識や復元方法に隔たりが大きい。それは資料観察に関する経験の差や観察方法のちがいによるところも関係はしているが、製作技術を示す痕跡についての認識が一般化していないことが大きな要因と考えた。したがって、各地の円筒埴輪の製作技術を比較するために、まずそうした痕跡についての資料を蓄積し、かつ共有されやすいような形で提示してゆくことが必要と考えた。そのため各地で発掘された膨大な埴輪資料に対する調査・観察をすすめ、とくに製作技術の痕跡を写真によって記録することに留意した。それらの写真資料や観察をまとめ、製作技法に関するマニュアル書を発行した。埴輪の比較各地の埴輪資料を比較してゆく中で、とくに遠隔地同士の古墳からの出土品でありながら、形状や技法が酷似していることが注目されてきた、滋賀県山津照神社古墳出土埴輪と兵庫県西宮山古墳出土埴輪を、直接比較した。同工品論の材料など直接に製作者集臼の同一性を示す材料は得られていないが、後期の埴輪については、製品の移動や製作者集団の移動などの要素を考慮する必要性を認めた。製作者集団論の整理現在円筒埴輪の研究では、製作者集団の復元が大きなテーマとなっており、とくに同工品論の視点からの検討が進んでいる。そうした研究成果の手法や視点を整理し、提出された製作者集団モデルを比較した。<基礎資料の調査>本年度はまず埴輪の製作技術を理解する上での基礎的な資料調査をおこなった。宮内庁保管の陵墓出土埴輪、近畿地方各地の埴輪資料のほか、さまざまな系統の埴輪がみられる関東・東海地方の埴輪を重点的に調査した。技法の特徴をよくとどめた資料については写真を撮影し、膨大な写真資料をプリント・デジタルデータの形で蓄積し、ファイル化した。これらの調査により、各地・各自期の基本的な埴輪の製作技法について理解を進めた。また兵庫県出土の埴輪資料については、整理補助者の協力を得て、実測・拓本など基礎的な整理をおこなった。<資料の比較検討>蓄積したデータをもとに、さまざまな技法の系統を検討中である。各地・各時期の埴輪の製作技法は、基本的なところはほぼ共通することを改めて確認した。新しい技法もまもなく各地へ伝わっており、技術の伝播はかなりスムーズにおこなわれたものとみられる。従来特殊な技法とされてきた一部の技法(突帯貼り付け法など)も、各地にみられる普遍的な技法であることを確認した。一方で、底部調整、淡輪技法など地方に特徴的な技法もめだつ。普遍的な技法と地域的な個性の強い技法との関係を検討してゆくことが今後の課題である。<研究成果の公表>今年おこなった調査・研究成果のうち、埴輪製作技法の基礎的な整理に関しては、平成15年8月16・17日におこなわれた第52回埋蔵文化財研究集会「埴輪-円筒埴輪製作技法の観察・認識・分析」発表要旨集において、多数の写真資料を用いて報告した。本年度の調査研究においては2つの方向で検討を進めた。ひとつは各地の埴輪製作技法を比較する上で基礎となる時間軸の設定である。窯焼成など新技法の導入について、地域や古墳間によって差のあることが説かれており、時期関係を考慮せずに技術伝播の問題を論ずることはできない。ただし現状では、埴輪の各要素のうちのどれを重視するかによって、埴輪の時期設定に幅が生じている。そこで古墳の他の要素、とくに副葬品の組合せの分析を用い、埴輪編年と比較しつつ時期設定を検討した。今年度はとくに前期古墳編年との対応関係の検討が主であったが、鰭付円筒埴輪の出現時期と、副葬品の組合せ関係の変化との対応について、見通しを得ている。もうひとつの検討は、昨年度より進めている埴輪資料の実物観察作業である。

昨年度はひろく日本各地の埴輪資料を観察したが、今年度はとくに兵庫県内の中期後期の資料を対象とし、芦屋市内や加古川流域の古墳から出土した埴輪を観察した。なお兵庫県下では、後期から須恵器が各地で焼成されており、その動向と埴輪の地域的特色との対照が、技法の問題を考える際にも重要であると考えるに至っている。三田盆地の須恵器を観察し、より限定された地域において検討を進めている。埴輪と須恵器は地域によっては、ひとつの窯で焼成している場合もあり、技術面からのアプローチを考えてゆきたい。円筒埴輪の製作技法に関する基本的な観察をもとに本年度は2つの方向で研究を進めた。また機会を得て、各地の埴輪資料の観察をおこなった。ひとつは年代的な位置づけであり、副葬品を中心とした古墳編年との関りについてとくに前期古墳を対象にさらに検討を進めた。副葬品による前期古墳編年とのかかわりでは、鰭付円筒埴輪という要素がもっとも重要な手がかりになることをこれまでにも指摘しているが、さらに細かく対応を組み合わせられる可能性がある。これに関連して学史を整理しながら、古墳の出現に関する議論の中で円筒埴輪が果たした役割についての報告を発表した。いまひとつは埴輪製作技術からどのように製作工人集団を復元するのかという問題について、学史および研究の現状にもとづいて、視点と方法上の問題について整理した。とくに近年盛んにおこなわれている同工品論の分析成果を集めた。いま埴輪の製作者集団を復元する方法には、技法による系統・集団区分と、同工品論による議論の二者があり、それらが融合しつつある。しかし分析方法の違いは、製作者「集団」のどの側面をとらえているのかという問題と深く関っており、「集団」を構成する諸要素との対応関係をさらに整理する必要がある。埴輪の分析による製作者集団の復元については、平成17年11月26日に大谷女子大学でおこなわれたシンポジウム「円筒埴輪を読み解く」でも他の発表者の意見を整理しながら報告をおこなった。
大腸菌DNAポリメラーゼ構成因子と複製開始因子DnaA蛋白質の相互作用

細胞周期の進行にしたがって複製開始サイクルは、「(1)複製開始複合体の形成、(2)同複合体の活性化(複製開始反応)、(3)同複合体の不活性化(非適時的な複製開始反応の抑制)」という3ステップを巡る。我々は、大腸菌を用いて、DNAポリメラーゼ非適時的な複製開始反応を抑制する機能を持つことを発見している(Katayama et al.,Cell,1998)。染色体上の複製開始点にはDnaAタンパク質が特異的に結合し複製開始複合体を形成する。DnaA蛋白質はATPと結合したときのみ複製開始活性がある。1年度目は、ATP型DnaAタンパク質は、複製開始反応を遂行した後、DNA上へロードしたDNAポリメラーゼIIIのβクランプと相互作用して、ATP型からADP型への変換(DnaA結合性ATPの加水分解)が進められること(RIDA:Regulatory inactivation of DnaA)を明らかにした(Cell,1998)。2年度めは、まず、同調培養細胞を用いて、in vivoでも複製周期と共役したDnaA蛋白質の活性フォーム(ATP/ADP結合型)の変換が起こり複製開始後に不活性型に移行することを明らかした(EMBOJ.,1999)。ATP型DnaAからADP型DnaAへの変換反応は染色体DNA複製に依存していた。これは上述のin vitro解析の結果と良く一致する。また、RIDAの分子機構を解析し、DNAポリメラーゼ後方に結合した(新生2重鎖DNA上の)βクランプとDnaA蛋白質とが相互作用することを示唆する結果を得た。以上の研究成果は、まず、RIDAのin vivoでの意義を証明するものであり、また、分子機構の解明からRIDAの素反応の一部を明らかにしたものである。・RADA(DnaA蛋白質の制御的不活性化)の分子機構DnaA蛋白質とpolIIIβクランプとの相互作用機構を解析し、複製中間体のDNA上で両者の蛋白質が相互作用することを示唆する結果を得た。この結果によると、DnaA蛋白質・IdaB蛋白質・βクランプは、βクランプ(複製フォーク)後方の2重鎖DNA上で相互作用すると考えられる。すでにin vitroでは、RIDAは複製反応の共存によって反応効率が促進されることを明らかにしていたが、この反応機構が複製反応との共役の基盤となっているものと思われる。また、この機構によって、細胞周期中でのDnaAの適時的な不活性化、すなわち、複製フォーク形成後のDnaA蛋白質不活性化、が保証されると思われる(投稿準備中)。我々は、大腸菌を用いて、DNAポリメラーゼが非適時的な複製開始反応を抑制する機能を持つことを発見している(Katayamaetal.,Cell,1998)。ATP型DnaAタンパク質は、複製開始反応を遂行した後、DNA上へロードしたDNAポリメラーゼIIIのβクランプと相互作用して、ATP型からADP型への変換(DnaA結合性ATPの加水分解)が進められる(RIDA:Regulatory inactivation of DnaA)。本年度は、まず、同調培養細胞を用いて、in vivoでも複製周期と共役したDnaA蛋自質の活性フオーム(ATP/ADP結合型)の変換が起こり複製開始後に不活性型に移行することを明らかした(EMBOJ.,1999)。

ATP型DnaAからADP型DnaAへの変換反応は染色体DNA複製に依存していた。これは上述のin vitro解析の結果と良く一致する。またRlDAの分子機構を解析し、DnaA蛋白質とβクランプとの相互作用には、ある長さを持った2重鎖DNA領域が必要であることがわかった。これはDNAポリメラーゼ後方に結合した(新生2重鎖DNA上の)βクランプとDnaA蛋白質とが相互作用することを示唆する。以上の研究成果は、まず、RIDAのin vivoでの意義を証明するものであり、また、分子機構の解明からRIDAの素反応の一部を明らかにしたものである。
「労働自治村」洞岡村の建築学的研究

昭和6年官営八幡製鐵所の職工有志100世帯が旧若松市藤ノ木地区に集団移住し、労働自冶村『洞岡村』と名づけた住宅地を開発し100戸の住宅を建設した。旧若松市の支援を得て「市営住宅」として建設、完成後10年月賦で分譲する方式がとられた。官営の工場とはいえ戦前まとまった労働者集団に、自冶体自ら建設・分譲した例は全国的にも珍しく、日本近代住宅史上画期的な計画といえよう。1997年に現存を確認して以来10年間にわたって、居住者を含む関係者の協力と科学研究助成の採択を得て、下記の成果を得ることが出来た。1)集団移転の動機解明と旧若松市に建設するまでの職工や若松・八幡両市長、議会の動きを、時代背景をふまえ総合的に解明することが出来た。2)洞岡村住宅団地全体の測量とインフラ調査、住宅の老朽度や増改築に関する住宅外観調査を1997年から五年間、平面や構造・設備に関する住宅内部調査は2000年7月から二年間で実測調査を行い、CADによる図面化を行った。増改築状況の確認のため、九州大学航空研究室の協力を得て気球による空中写真の撮影を行った。3)築75年を経過し老朽化が著しい洞岡村住宅地を再生する基礎資料として、不動産登記による土地・建物の所有・移転・相続に関する調査を2005年から行った。また住民基本台帳による家族調査を行い、家族構成や年齢構成を把握した。アンケート調査では永住への意識が高いものの、居住者の大部分が年金生活者で住宅の補修管理に支障をきたしている実態が明らかとなった。4)洞岡村住宅に関する調査成果は、その都度住宅団地のある宮丸公民館文化祭で写真や模型等で公開(三ヶ年出展)してきた。さらに区レベルでは2回、全市レベルでは、北九州産官学フェアー(年一回2回)に大学名で出展、「洞岡村住宅」をアピールし、再生(保存・修復)に向けての関心を喚起した昭和6年官営八幡製鐵所の職工有志100世帯が旧若松市藤ノ木地区に集団移住し、労働自冶村『洞岡村』と名づけた住宅地を開発し100戸の住宅を建設した。さらに区レベルでは2回、全市レベルでは、北九州産官学フェアー(年一回2回)に大学名で出展、「洞岡村住宅」をアピールし、再生(保存・修復)に向けての関心を喚起した本年度の研究目標は、次の3点であった。『課題』1.これまでの現地調査で収集した資料の整理・図化・デジタル化である。2.この住宅地を設計したと思われる旧若松市の岩崎土木課長・伊高土木課技手の経歴と人物像を探ることである。3.市議会提出の設計図と異なる8寸勾配のスレート住宅がなぜつくられたのか、またこの住宅のデザインソースはどのようなモデルに由来するかを探ることである。『成果』1.ここ5年間に収集したスケッチや実測図を基にCADによる図化作業を行った。膨大な議会資料・新聞紙料については新たなソフトを購入しデジタル化して保存することに取り組んだ。容量の拡大に伴いメモリーの増設やプリンター消耗品の増加に対応して・他の予算の一部を転用した。この成果の一部は住宅の立地する若松区役所市民ホールや北九州大学で行われた、産官学連携交流会にも展示・発表した。2.東京での把握が出来ず徒労に終わった。しかし、福岡県庁内倉庫に明治・大正期の高等官の履歴書が存在することがわかった。ただ閲覧については関係部局と協議中であり、次年度への展望が開けた。伊高土木課技手については、福岡県教育委員会の協力により、福岡県内の明治大正期実業学校を中心にその同窓会名簿を現在探っている。3.若松市民や研究発表会の席上で参加者に尋ねてきた。似ている住宅があるといわれると、現地まで訪ねて行ったがいまだに確証を得ない。

昭和30年代まで旧八幡市に類似した住宅を見たという話があり、今その確認に取り組んでいる。<平成16年度の計画>は第一は、洞岡村住民への聴聞調査もしくはアンケート調査の実施、第二は、増改築の実態について実測調査と基礎資料としての土地・建物に関する登記簿謄本の収集・整理・分析を行うこと、第三は、国内外の事例研究の資料収集を行うことの三点であった。<実績>1.アンケート調査は住民の高齢化のため記入・回収の困難が予想されたため、聴聞調査に切り替えた。住民基本台帳を基本にして、年齢・性別・居住歴・健康状態から対象住民を決定、相手の都合を聞きながら実行した。住民基本台帳と共に聴聞調査の基礎となる土地・建物の所有状況や増築の動きを詳細にみるため、土地・建物の登記謄本を全戸にわたって収集・整理した。これによって土地・建物の所有変遷を詳細に追求することが可能となり、再生計画への貴重な資料が入手できた。聴聞調査の結果、建物の老朽化が着実に進行していること、さらに入居者の高齢化、独居化は土地・建物の維持管理を著しく困難にしており、早急な対応が求められている。2.増改築の実測調査については、現在も居住していたため了解を得られるのが大変困難であったが、これまでの地区に対する行事参加協力等の姿勢を高く評価され、最初に2階建てに増築した2軒について、「増築平面」「増築外観立面」の実測調査を完了した。「室内外の写真」「実測図面」が完成使い方の聴聞調査と併せて、貴重な資料を収集できた。3.国内外の事例については、日本建築学会都市形成史委員会や日本都市学会会員との交流を通じて海外の事例収集を行っている。国内については北九州市の市街地整備課との連携を通じ全国的な事例収集を現在も続行中である。本年度は最終年度であるため、洞岡村再生計画を進める上で不可欠な「土地・建物」の所有状況及び登記移転の原因・動向と、住宅の増改築状況についてその実態を明らかにすることを目的(14)とした。さらに居住者や地域住民の理解を深めるための模型製作(5)や気球による鳥瞰撮影(6)など、これまで3年間の調査で得られなかった研究・調査に取り組んだ。1.居住者と土地建物の所有者が契約時(昭和6年)からローン完済までの10年以内に、半数近く変わっている。また、ローン完済後は購入してもすぐ住めることから、戦前は売買による移転が主流である。戦時下であるため相続移転も早い段階で出現している。2.登記移転理由で売買が最も多いのが、八幡製鐵退職時期と戦後の経済的困窮がダブル発生した昭和20年代である。昭和50年代からは相続・贈与が売買を越えて発生、この時期までに洞岡村の8割近くが入れ替わっている。3.新たな登記は「売買」「相続」「贈与」等で発生するが、一般の住宅では新築して12回程度のものがここではピークが3回で、4回を加えると全体の6割を示す。全般に移転頻度が高い。4.土地に比べ建物の変動は、住戸形式や住宅団地内の道路環境から考えて変化は少ない。それでも増築・改築住宅は全て二階建てで主として周辺道路に近い所で発生している。しかし目視調査では登記の倍近くあり日常の不便さを簡易増築で処理、登記手続きをするほど資産価値として認識されなかったことが判明した。5.洞岡村住宅地100戸の全体模型1:150及び1:20の詳細模型を製作、居住者及び地域住民に説明パネルと共に展示公開大好評を博す。6.これまで洞岡村全景の空中写真が入手できなかったが、九州大学工学部の協力により気球を使った撮影に成功した。
着地衝撃に関与する新たな神経筋機能の探索

急激な強い外力により生じる捻挫などのスポーツ傷害は着地衝撃で多く発生する。そのため、傷害予防には着地衝撃のコントロールが重要であるが、身体機能との関連は不明確なため、有効なトレーニング方法も明らかでない。着地衝撃が最大となる時間は60-200msと最大筋力が発揮されるよりも早いため、着地衝撃の外力を予想して素早く筋力発揮する巧みさが必要である。これに関与する筋機能として、神経筋機能の評価時にタイミング予測課題を加えることで新たな質的な指標を確立し、着地衝撃との関連を調査する。健常成人での調査から開始し、ハイレベルのスポーツ選手やスポーツ復帰前のリハビリ患者まで検証し、妥当性も検討する。