hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
信頼性理論に基づく道路橋の限界状態設計規準式の開発に関する研究

本年度は、これまでの研究成果をもとに、道路橋における鋼製ラ-メン橋脚を対象に終局限界状態に対する荷重係数設計規準式の提案を行い、死荷重、活荷重、温度荷重、地震荷重についての荷重係数の算定を行った。終局限界状態としては、「断面破壊」と「メカニズム崩壊」の2つを考えた。得られた結果をまとめると、以下のようである。1.我国の道路橋設計規準のコ-ド・キャリブレ-ションを行った結果、「断面破壊」、「メカニズム崩壊」の各終局限界状態に対して得られた信頼度は、安全性指標βでそれぞれ約3.0と5.0であった。2.2つの終局限界状態に対する、目標安全性指標β_Tを、上述の結果を参考にして、β_T=3.0と5.0と定め、これらを確保するような荷重係数を求めた。その結果、地震荷重については、「断面破壊」に対する荷重係数よりも、「メカニズム崩壊」に対する荷重係数の方が大きな値となった。これは,「断面破壊」よりも「メカニズム崩壊」の限界状態の方が、地震荷重が他の荷重に比べてかなり支配的な荷重になっているからであると考えられる。3.本研究で提案した荷重係数設計規準式を用いて橋脚を設計した結果、現行設計法で設計された橋脚に比べ、構造形式にかかわらず均一な信頼度(β_T=3.0あるいは5.0)を有する橋脚を設計できることがわかった。以上が本年度の研究で得られた結果であるが、これらの結果と昭和62および63年度の成果とをまとめて、道路橋における橋脚の信頼性理論に基づく限界状態設計規準式の評価システムとしてまとめる予定である。これらのシステムは、今後、道路橋の他の構造物の規準式を作成する際に有効に利用できるものと確信する。本研究は,わが国の道路橋における限界状態設計基準式を信頼性理論に基づいて作成するための理論的研究を行おうとするものである.この研究目的を達成するために,本年度は,道路橋に作用する荷重の確率モデルの作成を以下の手順で行った.ただし,高岡・白木は阪神高速道路公団設計荷重(HDL)委員会の委員であったので,データの入手の容易さを考慮して,阪神高速道路公団の道路橋を対象にしてモデル化を行った.1.道路橋の上部構造(主桁)に作用する荷重,すなわち死荷重,活荷重,温度荷重の確率モデルを作成した.死荷重,温度荷重についてはHDL委員会の実測データよりモデル化した.活荷重については, 4車線道路橋を想定し,やはりHDL委員会の実態調査データによりシミュレーション手法を用いてモデル化を行った.その結果,活荷重は極値III型分布,温度荷重は正規分布に従うMixed typeのB-C荷重でモデル化できることが分かった.なお,死荷重については確定量とした.2.道路橋の下部構造(橋脚)に作用する荷重,すなわち上部からの死荷重,活荷重,下部の死荷重(自重),温度荷重,地震荷重の確率モデルを作成した.上部からの死荷重,活荷重および温度荷重については上記1.のものを使ってモデル化した.地震荷重については,過去の阪神地域の地震資料に基づきモデル化を行い,その結果,極値III型分布を有するLimiting spike typeのB-C荷重でモデル化できることが分かった.以上が本年度に行った研究およびその結果である.来年度(63年度)は,本年度の結果を用いて各構造部材の確率論的荷重組合せ解析を行い,信頼度を評価する予定である.さらに, 64年度には使用ならびに終局限界状態に対して,目標の信頼度を満足するような最適な荷重係数を求める予定である.本年度は,昨年度の研究においてモデル化した道路橋上・下部構造に作用する実荷重(死荷重,活化重,温度荷重,地震荷重)の確立モデルを用いて,道路橋における鋼製ラーメン橋脚を対象に荷重組合せ解析を行い,塑性崩壊モードをもとに定めた橋脚の終局限界状態に対する信頼度の評価を行った。その結果をまとめると,以下のようである。1.現行設計法で設計された橋脚の終局限界状態に対する信頼度は,全体的にかなり高く,構造形式によってかなり違うことが明らかになった。特に,地震荷重の影響を受けにくい構造モデル,すなわち梁部材に比べて柱部材の長さが短い橋脚では、信頼度は非常に高く過大な安全性を有しているのではないかと思われる。2.ラーメン橋脚の梁ならびに柱部材を単独部材として取り扱い,各部材に生ずる応力が部材の降伏点強度を超過すれば橋脚の破壊と見なして信頼度を評価した従来の研究結果と,塑性崩壊モードをもとに定めた終局限界状態に対して信頼度を評価した本研究における結果との間には,かなりの違いが見られた。本研究で得られた破壊確立の方が従来の研究結果に比べかなり小さく,現行設計基準で設計された橋脚はかなり高い安全性を有していることがわかった。この違いは,両研究における終局限界状態の定義の仕方の違いによるものと思われる。対象とした鋼製ラーメン橋脚については,本研究で定義した終局限界状態が真の限界状態に近いと考えられるので,ここで得られた結果は,今後の新たな設計基準の策定について貴重な資料になるものと思われる。以上が本年度の研究で得られた結果であるが,これらの結果をもとに来年度は,構造形式にかかわらずすべてのタイプの橋脚が,目標の信頼度を確保するような最適な荷重係数の算定を行う予定である。

本年度は、これまでの研究成果をもとに、道路橋における鋼製ラ-メン橋脚を対象に終局限界状態に対する荷重係数設計規準式の提案を行い、死荷重、活荷重、温度荷重、地震荷重についての荷重係数の算定を行った。終局限界状態としては、「断面破壊」と「メカニズム崩壊」の2つを考えた。得られた結果をまとめると、以下のようである。1.我国の道路橋設計規準のコ-ド・キャリブレ-ションを行った結果、「断面破壊」、「メカニズム崩壊」の各終局限界状態に対して得られた信頼度は、安全性指標βでそれぞれ約3.0と5.0であった。2.2つの終局限界状態に対する、目標安全性指標β_Tを、上述の結果を参考にして、β_T=3.0と5.0と定め、これらを確保するような荷重係数を求めた。その結果、地震荷重については、「断面破壊」に対する荷重係数よりも、「メカニズム崩壊」に対する荷重係数の方が大きな値となった。これは,「断面破壊」よりも「メカニズム崩壊」の限界状態の方が、地震荷重が他の荷重に比べてかなり支配的な荷重になっているからであると考えられる。3.本研究で提案した荷重係数設計規準式を用いて橋脚を設計した結果、現行設計法で設計された橋脚に比べ、構造形式にかかわらず均一な信頼度(β_T=3.0あるいは5.0)を有する橋脚を設計できることがわかった。以上が本年度の研究で得られた結果であるが、これらの結果と昭和62および63年度の成果とをまとめて、道路橋における橋脚の信頼性理論に基づく限界状態設計規準式の評価システムとしてまとめる予定である。これらのシステムは、今後、道路橋の他の構造物の規準式を作成する際に有効に利用できるものと確信する。
運動および認知システムにおける抽象化された情報の共有：知覚から思考まで

知覚・認知情報処理と運動反応や筋運動との関係はほとんど研究されておらず,その詳細は明らかになっていない。本研究では1)知覚・認知が筋運動に与える影響,2)筋運動が知覚・認知および高次の社会的認知や思考に与える影響を明らかにすることを目的とする。研究成果から知覚,思考,運動出力システムにおいて多様な情報が抽象化された共通次元で表現され,相互に影響することを示し,「Theory of Magnitude」や「身体化された認知」を拡張した新たな情報処理モデルの構築に寄与する。昨年度までは提示刺激の強度によって筋活動が変化するかについて検討を行い,最大筋力の大きさは観察する刺激の大きさで変わらないが,筋力を発揮している時間が長い(握力データの積分値が大きい)ことを明らかにした。こられの実験計画は科研費プロジェクトの根幹を成すものであった。今年度は身体と認知情報処理との関係について,より高次な影響について検討を行った。具体的には,歩行を行う際の歩幅の大きさが判断の大胆さに通じるか,仮想現実空間で体験する「温かさ」が心理的な温かさ判断に影響するかを検討した。実験の結果,大きい歩行では大胆な判断傾向が生じ,仮想的な温かさが現実世界における他者パーソナリティの温かさ判断をより強く生じさせることが示唆された。これら成果から,観察刺激によって筋力発揮時間が長くなるという,リハビリテーションや筋トレーニングに有効な知見,また,身体運動やバーチャルな温熱感覚によって高次の心理判断が影響されることを示したといえる。本年度の研究においては,身体運動や身体感覚が,大胆さ,パーソナリティ判断等の高次認知情報処理にまで影響することを示した点は順調に研究計画が進捗しているといえる。しかし,より基礎的な身体と認知との関連についての実験結果の集積が必要であると考える。例えば,聴覚刺激と運動反応との関係,ダイナミックに変化する刺激提示と運動反応との関連などである。また,持続的な運動(サイクリングのペダリング動作)による認知情報処理の変化については,ペダリング負荷装置のコントロールが適切に行えないという技術的な問題によって実施予定の実験進捗が遅れている。尚,精密な刺激提示統制のために高スペックのPCを購入予定であったが,負荷装置が不適切であるという問題が表面化し,当該問題を先に解決することが先決であり,PC購入は2018年度内には行うことができなかった。認知と身体との関係についての基礎的な実験,および持続的な運動が認知情報処理に与える影響について予定されていた計画に追いつくため,2019年度は実験実施を加速して行うこととする。まずは,ペダリング負荷のコントロールの技術的問題を解決し,その後,すみかに基礎的実験を行う予定である。2017年度報告書知覚・認知情報処理と運動反応や筋運動との関係はほとんど検討した研究されておらず,その詳細は明らかになっていない。本研究では1.知覚・認知が筋運動に与える影響,2.筋運動が知覚・認知および高次の社会的認知や思考に与える影響を明らかにすることを目的とする。今年度は「提示刺激の強度によって筋活動が変化するか」について検討を行った。筋活動は握力値を対象とし,握力値の時系列変化を記録できる装置を用いた。実験では,大きな刺激あるいは小さな刺激を提示し,最大握力を発揮するように実験参加者に求めた。最大握力を連続して発揮するのは困難なため,実験は数日に分けて実施した。実験の結果,最大筋力の大きさは観察する刺激の大きさで変わらないが,筋力を発揮している時間が長い(握力データの積分値が大きい)ことが明らかとなった。本成果は,観察刺激によって筋力発揮時間が長くなるという,リハビリテーションや筋トレーニングに有効な知見であると考えられる。尚,本結果については,日本基礎心理学会他の大会にて発表を行った。計画していた実験で予測通りの結果が得られた。しかし,実施予定であった全ての実験を実施することはできてはいない。

これら成果から,観察刺激によって筋力発揮時間が長くなるという,リハビリテーションや筋トレーニングに有効な知見,また,身体運動やバーチャルな温熱感覚によって高次の心理判断が影響されることを示したといえる。本年度の研究においては,身体運動や身体感覚が,大胆さ,パーソナリティ判断等の高次認知情報処理にまで影響することを示した点は順調に研究計画が進捗しているといえる。しかし,より基礎的な身体と認知との関連についての実験結果の集積が必要であると考える。例えば,聴覚刺激と運動反応との関係,ダイナミックに変化する刺激提示と運動反応との関連などである。また,持続的な運動(サイクリングのペダリング動作)による認知情報処理の変化については,ペダリング負荷装置のコントロールが適切に行えないという技術的な問題によって実施予定の実験進捗が遅れている。尚,精密な刺激提示統制のために高スペックのPCを購入予定であったが,負荷装置が不適切であるという問題が表面化し,当該問題を先に解決することが先決であり,PC購入は2018年度内には行うことができなかった。当初予定から遅れてはいるものの,計画初期に時間をかけて着実な実験成果を積み重ねることは重要と考えられる。よって,基礎的な実験データの集積が完了するまでは実験実施計画をスピードアップはせず,年度後半から事件実施の計画を速める予定である。認知と身体との関係についての基礎的な実験,および持続的な運動が認知情報処理に与える影響について予定されていた計画に追いつくため,2019年度は実験実施を加速して行うこととする。まずは,ペダリング負荷のコントロールの技術的問題を解決し,その後,すみかに基礎的実験を行う予定である。本年度,基礎的な実験成果を慎重に集積したため実験実施数が少なく,そのため,次年度使用額が発生した。当該年度に行う実験の一部は来年度に実施し,これに関連した経費も来年度に使用予定である。先項で指摘の通り,精密な刺激提示統制のために高スペックのPCを購入予定であったが,負荷装置が不適切であるという問題が表面化し,当該問題を先に解決することが先決であり,PC購入は2018年度内には行うことができなかった。したがって,負荷装置の問題を解決した後に,2019年度内に速やかにPCを購入し,また,実験実施にウェイトを置いた予算配分を行う予定である。
車椅子移乗介助技術の視聴覚教材および指導方法の開発

キネステティクスの活用の実際を知るためにドイツとスイスの訪問看護ステーションや障害者福祉施設や高齢者施設を視察した。そこでは、キネステティクスを施設のケアに導入したことで、職員の腰痛が減少し、ケアを受ける人の自立が高まってきたことを知った。また、キネステティクスの研修会にも参加し、臨床研修を取り入れた研修方法を学んだ。ドイツやスイスでのキネステティクスの教育は、キネステティクス協会が育てたトレーナーによって行われていた。日本の看護技術教育にキネステティクスをそのまま導入するのは現時点ではかなり難しいが、キネステティクスで使われている具体的な技術を看護技術に取り入れることは可能かと思われた。車椅子移乗介助の中の起き上がり介助法について、従来の仰臥位から端坐位に介助する方法と、仰臥位から側臥位にして端坐位に介助する方法を比較し、介助者および被介助者の身体的負担を検討した。その結果、介助者は、後者の方法が身体的な負担が軽いと感じていることがわかった。また、被介助者では、前者の方法では不安定感があると感じていた。後者の方法が介助者にとっても被介助者にとっても、身体的負担の少ない介助法となっていた。研修会用の視聴覚教材の内容として、後者の方法を取り入れた。熟練看護師が実践している車椅子移乗介助方法を基にした研修用の視聴覚教材を作成した。具体的には、パンフレットと、介助の様子を動画にして取り込んだCD教材を作成した。教材の内容は、車椅子移乗介助を始めるにあたっての環境の整備、起き上がり介助、立ち上がり介助、立位での方向転換の介助、座らせの介助とした。教材の使用にあたっては説明、体験、お互いの介助練習をするよう具体的な指導方法を付け加えた。この教材を使用して看護師を対象に研修会を実施した結果、介助方法が改善し、臨床にも適用しやすいと評価を得た。1.ドイツ,スイスにおける「介助におけるキネステテイク」の教育の現状(1)看護基礎教育における「介助におけるキネステテイク」の教育内容ドイツ,スイスの看護基礎教育では,「介助におけるキネステテイク」は,キネステテイク協会が実施しているキネステテイク研修会を受講した看護教員が学生に指導しているか,学生が在学中にキネステテイク協会が実施している研修会に参加することもある。現時点では,看護基礎教育の中で十分に教育内容としてキネステテイクが取り入れられているとはいえない。看護基礎教育のサブテキストに,「介助におけるキネステテイク」として,介助方法の記載がある。(2)医療福祉施設における「介助におけるキネステテイク」の現状福祉施設と比較し,医療施設の病院での「介助におけるキネステテイク」の普及はまだ十分でない。実際にキネステテイクを介護に取り入れている福祉施設では,施設ごとにキネステテイクの研修を受けて,施設として介助方法の改善に取り組んでいた。実際にキネステテイクを取り入れた介助を行うようになり,職員の腰痛が減少したり,今まで使用していた介助用具のリフターなどを使わずに被介助者の力でベッドから車椅子への移乗が可能となったという。(3)キネステテイクの研修方法キネステテイク協会に登録されているトレーナーが,研修会を実施している。実施方法は,施設単位で,介助技術の練習を取り入れた演習と,そこで学習した方法を普段ケアを行っている被介助者に実施する実践的な演習も組み込まれていた。2.看護師の介助方法の分類と教材化看護師が実施しているベッド上仰臥位から端座位への起き上がり介助や,端座位から車椅子への移乗介助について分類を試み,看護師への介助動作の指導のポイントがいくつか抽出された。

1.被介助者の動きを助け,看護者の身体的負担が少ない車椅子移乗介助方法に関する小冊子とCD教材の作成車椅子移乗介助は、仰臥位から端座位、端座位から立位、立位での方向転換、立位から座位の4つの介助の要素から成り立っている。そこで、それぞれの介助方法が、患者の自立につながり、かつ介助者にとって負担が少ない方法となるような基本モデルとなる介助方法を決め、ビデオに撮影しその介助のポイントがわかるような教材を目指した。基本モデルとなる介助方法は、キネステティクスの概念を部分的に取り入れた方法とし、看護者が実施しやすい方法となるように介助方法を選択した。この基本モデルとなる介助法を決めるにあたっては、これまで臨床看護師の介助方法をビデオに録画し分析したものと、臨床看護師への車椅子移乗介助の研修会での看護師の意見などを参考にした。基本モデルとなる介助法は、片麻痺があり全介助を必要とする患者に行う方法とした。ビデオ撮影では、麻痺患者の実際の状況を映像的に伝えるためリハビリテーション病院に勤務する看護師を患者役とした。また、優れた介助技術を提示するためリハビリテーションに勤務する看護師を看護師役とした。そして、被介助者の麻痺の程度に応じた介助法や、認知機能状態に応じたコミュニケーションの方法について加えた。2.車椅子移乗介助方法に関する教材(小冊子・CD教材)の評価小冊子およびビデオ映像を取り込んだCD教材について、看護学生を対象にアンケート調査を実施した。
血管新生を標的とした治療の放射線療法への応用に関する基礎的検討

1.子宮頸癌放射線治療のマイクロアレイ解析子宮頸癌53例(X線単独群16例、化学放射線群26例、炭素イオン線群11例)の治療前および1週後(9Gy時)の生検材料を用いて、腫瘍組織の遺伝子発現についてマイクロアレイ解析を行った。この結果、(1)Outlierの識別:放射線照射によって発現誘導されない遺伝子群のミスマッチや遺伝子発現変化の極端に異なる症例を見出すことが必要であること(2)治療法別に特有な遺伝子応答の解析:PCA解析では、治療法別に特異的な遺伝子発現パターンを自動的に導き出すことが不可能であったため、クラスター解析を施行した結果、359遺伝子で治療法別に群別化することが可能であった。(3)マイクロアレイ解析による予後予測:化学放射線群の治療前の遺伝子発現と治療後の傍大動脈リンパ節転移との関連をクラスター解析し、転移を有する症例と有さない症例とを約300程度の遺伝子で区別することが可能であった。症例数を増やし、候補遺伝子を絞ることが可能となれば、臨床に役立つ情報の提供が期待できる。2.COX-2およびp53の子宮頚癌放射線治療後のアポトーシス誘導への影響子宮頚癌47例の放射線治療前/中の生検材料を用いて、COX-2発現と局所効果.アポトーシスに与える影響を検討した。COX-2発現と照射1週時のアポトーシス出現率の相関係数(r)は-0.52と有意な相関が認められた(p=0.0002)。COX-2発現率50%以上の症例をCOX-2陽性(22例)、50%未満をCOX-2陰性(25例)とした場合、アポトーシス出現率は陽性群1.6士0.3%、陰性群2.5土0.9%と差が認められた(p=0.0002).局所効果に関しては、陽性群のCR率59%、陰性群では80%、治療後の局所制御も陽性群で77%に対して、陰性群で96%といずれもCOX-2陰性群で良好であった。2年局所制御率は陽性群66.8%、陰性群96.0%と陰性群で良好であった(p=0.06)。一方、p53は予後への関与やCOX-2との相関はみられなかった。結果は、Int J Radiat Oncol Biol Phys誌(2006;66:1347-1355)に掲載された。3.前立腺癌重粒子線治療時の直腸出血のリスク因子解析重粒子線治療を施行した前立腺癌172例の直腸出血のリスク因子について、多変量解析を試行した結果、50%線量の直腸体積と抗凝固療法の有無が有意なリスク因子として同定された。これらの結果は前立腺癌重粒子線治療の治療に有用な情報をもたらすものと考えられ、Int J Radiat Oncol Biol Phys誌(2006;66:1084-91)に掲載された。1.子宮頸癌放射線治療のマイクロアレイ解析子宮頸癌31例(X線単独治療11例、化学放射線治療13例、炭素イオン線治療7例)の治療前/中の生検材料を用いてマイクロアレイ解析を行った。治療法別に放射線照射に応答する遺伝子は種類・数が異なっており、ANOVAによるクラスター解析では、約300の遺伝子を用いることで各治療法別に群別化できた。治療に特有な遺伝子発現パターンを同定することで、その治療に重要なシグナル伝達経路を見出すことが可能と思われた。現在は、マイクロアレイによる治療効果予測について研究中である。2.子宮頸癌p53およびp73蛋白の放射線治療効果に対する役割子宮頚癌47例の放射線治療前/中の生検材料を用い、p53、p73発現と放射線誘発アポトーシスの関係を免疫組織化学染色法で検討した。照射1週後のアポトーシスは約2%の細胞で確認された。照射後のp53発現は36例で増強したが、11例では低下していた。p53発現の増強した症例では1週後のp53陽性細胞の多い群で有意にアポトーシスが誘発された。一方、p53発現の低下した症例では、照射1週後のp73陽性細胞が多い群でアポトーシスの誘発が顕著であった。以上から、p73は子宮頸癌症例の放射線誘発アポトーシスにp53機能を補う役割があることが示唆された。3.子宮頸癌放射線誘発アポトーシスに対するCOX-2の影響子宮頚癌47例の放射線治療前/中の生検材料を用いて、COX-2発現と局所効果・アポトーシス・局所制御率に与える影響を検討した。全例の治療前のCOX-2発現率は46.1%であった。COX-2発現と照射1週時のアポトーシス出現率の相関係数(r)は-0.52、寄与率(r^2)0.27と有意な相関が認められた(p=0.0002)。COX-2発現率50%以上の症例をCOX-2陽性(22例)、50%未満をCOX-2陰性(25例)とした場合、アポトーシス出現率は陽性群1.6±0.3%、陰性群2.5±0.9%と差が認められた(p=0.0002).局所効果に関しては、陽性群のCR率59%に対して陰性群では80%、治療後の局所制御も陽性群で77%に対して、陰性群で96%といずれもCOX-2陰性群で良好な結果であった。

2年局所制御率は陽性群66.8%、陰性群96.0%と陰性群で良好な結果であった(p=0.06)。1.子宮頸癌放射線治療のマイクロアレイ解析子宮頸癌53例(X線単独群16例、化学放射線群26例、炭素イオン線群11例)の治療前および1週後(9Gy時)の生検材料を用いて、腫瘍組織の遺伝子発現についてマイクロアレイ解析を行った。この結果、(1)Outlierの識別:放射線照射によって発現誘導されない遺伝子群のミスマッチや遺伝子発現変化の極端に異なる症例を見出すことが必要であること(2)治療法別に特有な遺伝子応答の解析:PCA解析では、治療法別に特異的な遺伝子発現パターンを自動的に導き出すことが不可能であったため、クラスター解析を施行した結果、359遺伝子で治療法別に群別化することが可能であった。(3)マイクロアレイ解析による予後予測:化学放射線群の治療前の遺伝子発現と治療後の傍大動脈リンパ節転移との関連をクラスター解析し、転移を有する症例と有さない症例とを約300程度の遺伝子で区別することが可能であった。症例数を増やし、候補遺伝子を絞ることが可能となれば、臨床に役立つ情報の提供が期待できる。2.COX-2およびp53の子宮頚癌放射線治療後のアポトーシス誘導への影響子宮頚癌47例の放射線治療前/中の生検材料を用いて、COX-2発現と局所効果.アポトーシスに与える影響を検討した。COX-2発現と照射1週時のアポトーシス出現率の相関係数(r)は-0.52と有意な相関が認められた(p=0.0002)。COX-2発現率50%以上の症例をCOX-2陽性(22例)、50%未満をCOX-2陰性(25例)とした場合、アポトーシス出現率は陽性群1.6士0.3%、陰性群2.5土0.9%と差が認められた(p=0.0002).局所効果に関しては、陽性群のCR率59%、陰性群では80%、治療後の局所制御も陽性群で77%に対して、陰性群で96%といずれもCOX-2陰性群で良好であった。2年局所制御率は陽性群66.8%、陰性群96.0%と陰性群で良好であった(p=0.06)。一方、p53は予後への関与やCOX-2との相関はみられなかった。結果は、Int J Radiat Oncol Biol Phys誌(2006;66:1347-1355)に掲載された。3.前立腺癌重粒子線治療時の直腸出血のリスク因子解析重粒子線治療を施行した前立腺癌172例の直腸出血のリスク因子について、多変量解析を試行した結果、50%線量の直腸体積と抗凝固療法の有無が有意なリスク因子として同定された。これらの結果は前立腺癌重粒子線治療の治療に有用な情報をもたらすものと考えられ、Int J Radiat Oncol Biol Phys誌(2006;66:1084-91)に掲載された。
気球実験による、かに星雲と白鳥座CygX-1からの軟ガンマ線偏光測定

硬X線で偏光が期待される「かに星雲」と「白鳥座X-1」を気球搭載の偏光計PoGOLiteで観測し、当該天体での放射過程と磁場分布の決定を目指した。偏光計は2010年に完成し、スウェーデン北部のESRANGE気球基地で太陽パネル、制御系、通信系等を装備したゴンドラに組み込み放球の機会を待ったが、気球納入会社の不良品リコール、放球後のガス漏れ、天候不順などで観測出来ないまま3年の計画期間が終わってしまった。当年度の初めに計画していた通り、平成21年度にストックホルムの王立工科大学で放射性同位元素と宇宙線を使ったテストが済んでいた硬X線偏光測定装置を、平成22年4月に、スウェーデンの企業が製作した姿勢制御装置と合体させ、方向制御などのテストを行った。5月には、この装置を気球実験が行われるスウェーデン北部にあるESRANGE気球実験基地に送り、スウェーデン宇宙委員会により用意されていたゴンドラに組み込み、PoGOLite-Pathfinder気球実験の飛行準備に入った。日本チームからは、高橋弘充が5月から、釜江が6月初めからスウェーデンで作業に参加した。また水野は広島でGeant4をベースにしたシミュレーションプログラムを整備した。気球の飛行準備は、地上とゴンドラ間の通信をIridium通信衛星網に頼ることや太陽が沈まない北極圏内で星を使った方向制御の動作を確認することに伴う困難さで少し手間取った。ハンガー内に擬似星(ランプ)を設置し、通信衛星用のアンテナを屋外に設置するなどで、約2週間遅れで全てのプレフライトテストに合格し、飛行許可を得た。7月7日2時に放球し、約3時間後に約31kmの高度まで到達したが、上昇速度が鈍化した。気球の責任者がヘリウムガスが漏れている可能性が高いと判断し、ノルウェーとの国境の山岳地帯に達する前にパラシュートで回収することとなった。湖が多い場所であるため、無事回収できるか心配されたが、幸運にも、気球基地から40kmほど西の平地の道路脇に着地した。当日深夜に回収され、翌日にはゴンドラや方向制御、さらには硬X線偏光測定装置には損傷がないことが確認し、翌年の再飛行に備えることとなった。PoGOLite気球実験は、平成22年(2010年)に1-2日間スウェーデン北部のキルナ市郊外にある、スウェーデン宇宙公社のESRANGE基地から打ち上げる予定であった。しかし我々が使う予定だったアメリカ製の気球が、同年4月にNASAが行ったオーストラリアでの放球で破裂したため、その原因究明が終わるまで延期することとなった。翌年冬には、気球自体には問題がないことが判明し、平成23年7月7日に、PoGOLiteは初めて打ち上げられた。残念ながら、打ち上げ直後にヘリウムガスの漏れが発生したため、急遽実験を中止した。北スウェーデンでは、グリーンランドから北カナダに向けたフライトができるのは(風向きと地上の天候)7月末まで出あるため、放球は再度次年度まで延期せざるを得なくなった。この時点で残っていた交付金を次年度に持ち越す手続きを取った。日本側は、検出器の信号処理系の回路、中性子モニターを担当し、現地での実験準備には、日本から高橋弘充が5月から、釜江が6月初めからスウェーデンで作業に参加した。そして準備が整い、天候が改善した7月7日早朝に放球された。準備段階で、最終チェックとして放射線源を使って偏光度を測定し、水野が広島大学で準備したGeant4ベースのシミュレーションプログラムと比較し、検出器が設計どおりに稼動していることを確認した。残念ながら実験は中止となったが、高度35kmに達した10分程度の間に観測装置と方向制御が設計どおりに稼動することができた意義は大きい。また商業通信衛星イリジウムを使ってのデータ取得と制御データ送付にも成功した。データもわずかながら取得でき、解析することで、中性子バックグランドの大きさを知ることができた。平成24年度(2012年)は6月20日からESRANGE基地に入り、準備とテストを繰り返しながら、放球に適した微風の晴天を待った。平成24年のフライトに向け、スウェーデン政府が上空通過を許可するようにロシア政府と交渉してくれていたため、我々はゴンドラの軽量化、データ取得の自動化などの改良を加えていた。風に恵まれれば、世界で初めて、2週間程度の北極周回飛行ができることになっていた。6月末にはすべての準備が整ったが、残念ながら不順な天気が続き、7月末まで待つも放球の機会に恵まれながった。8月になると、風向きが不安定となり、北カナダまでも飛べなくなる。非常に残念なことに、科学研究費の期限内に実験が終了しない事態となってしまった。しかしスウェーデン政府の強力な支援と、スウェーデン宇宙公社、さらには王立工科大学(KTH)のMarkPearce教授とその協力者の熱意で、ロシア上空を経由して北極周回飛行への道を開いたことは、非常に大きな意味をもつと考えています。米国のNASAと科学財団(NSF)が行っている南極周回気球飛行は、多くの成果を挙げてきた。

しかし米国の機関が主導する実験しか認められない上、莫大な経費が掛かっている。ESRANGEを基地とする北極周回飛行は、インフラが整っている上、日本からのアプローチも楽で、平均的な気球実験の経費で長時間フライトが実現できる。本科学研究費が終了した後も継続させ、PoGOLIteと北極周回飛行を成功裏に完結させたい。気球に漏れが発生したため、実験を中止せざるを得なくなった。その結果、この時点で1年の遅れとなってしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度末の時点では、放球は次年度まで延期せざるを得なくなった。この時点で未使用の補助金を次年度に繰り越し、平成24年度の実験に備えることとした。
地域における外傷登録制度(Trauma registry)とその医学教育への活用

救急隊が搬送した全外傷症例(14,148例)を対象とした広島圏域メディカルコントロール協議会(面積2,650.19km^2,サービス対象人口1,328,805人)における1年間(2006年4月2007年3月)の地域規模調査に引き続く転帰調査を完成し,外傷症例の現場での重症度と実際の転帰(受傷後14日後まで)との関係に関する興味深い知見を得た.救急隊員が外傷現場で重症であると判断する目安となるロードアンドゴー(以下「L&G」)症列は995例(7.0%)であった.L&Gが初期評価にて(+)(A群)が417例(3.0%),初期評価(-)で全身観察にて(+)(B群)が217例(1.5%),受傷機転のみで(+)(C群)が361例(2.6%),L&G適応なし(D群)が13,153例(93.0%)であった.14日以内死亡例は108例(現着時CPA47例を含む)であり,97例(90%)は初期評価からL&Gと判定された症例であった.14日後に死亡または入院継続中であった重症例は,A群57.1%(236/413),B群44,4%(96/216),C群26.6%(95/357),D群19.7%(2,314/11,739)の順に多かった.L&G適応項目として,初期評価,全身観察の順に実際に重症の転帰をとる割合が高いことが示された.この結果を病院前外傷初療シミュレーション教育であるJPTEC (Japan Prehospital Trauma Evaluation & Care)に活用することが,防ぎえる外傷死を防ぐ上で有用となる可能性が示唆された.救急隊が搬送した全外傷症例(14,148例)を対象とした広島圏域メディカルコントロール協議会(面積2,650.19km^2,サービス対象人口1,328,805人)における1年間(2006年4月2007年3月)の地域規模調査に引き続く転帰調査を完成し,外傷症例の現場での重症度と実際の転帰(受傷後14日後まで)との関係に関する興味深い知見を得た.救急隊員が外傷現場で重症であると判断する目安となるロードアンドゴー(以下「L&G」)症列は995例(7.0%)であった.L&Gが初期評価にて(+)(A群)が417例(3.0%),初期評価(-)で全身観察にて(+)(B群)が217例(1.5%),受傷機転のみで(+)(C群)が361例(2.6%),L&G適応なし(D群)が13,153例(93.0%)であった.14日以内死亡例は108例(現着時CPA47例を含む)であり,97例(90%)は初期評価からL&Gと判定された症例であった.14日後に死亡または入院継続中であった重症例は,A群57.1%(236/413),B群44,4%(96/216),C群26.6%(95/357),D群19.7%(2,314/11,739)の順に多かった.L&G適応項目として,初期評価,全身観察の順に実際に重症の転帰をとる割合が高いことが示された.この結果を病院前外傷初療シミュレーション教育であるJPTEC (Japan Prehospital Trauma Evaluation & Care)に活用することが,防ぎえる外傷死を防ぐ上で有用となる可能性が示唆された.広島圏域メディカルコントロール協議会(面積2,650.19km^2,サービス対象人口1,328,805人)における,1年間の重症外傷および病院外心停止を集計し,考察を加えた.1.重症外傷重症外傷として活動記録票/検証票が提出されたのは290件であった.L&G判断(重症度を推定する3つの基準)が「適切」と評価された割合は,(1)状況評価が93.4%,(2)初期評価が80.2%,(3)全身観察が73.6%であった.また,病院選定が適切と評価されたものは73.6%であった.転帰調査票が回収できた246例の内,L&Gとして三次病院へ搬送したものの中等症であったオーバートリアージは82例,逆にL&Gの症例であったにもかかわらず一次二次病院へ搬送したところ重症であったアンダートリアージは7例であった.以上のように,この調査により,(1)救急救命士の現場活動の質,および(2)地域における患者収容システムの評価につながることが示された.課題として母集団の基準の正確性が挙げられ,集計項目および方法の修正が議論された.

2.病院外心停止676例(50.9例/人口10万/年)の蘇生対象心停止が発生し,これらをウツタイン様式に基づいて集計した.目撃された心原性VF症例(39例)のみについてみると,病院前自己循環再開率は30.8%(12例),全自己循環再開率は48.7%(19例),生存入院率は35.9%(14例),24時間生存率は33.3%(13例),生存・社会復帰率は15.4%(6例)であった.すなわち,目撃された心原性心停止から社会復帰した6例の初期心電図はいずれも心室細動であり,しかも6例とも病院到着前に自己循環が再開した症例であった.また,全病院外CPA症例の中から社会復帰した16例のうち13例が,病院到着前に自己循環が再開した症例であった.目撃-DC時間(患者の昏倒が目撃された瞬間から電気ショックが施行されるまでの所要時間)は中央値15分から10.5分に短縮され,患者接触-DC所要(救急隊員が患者のそばに到達した瞬間から電気ショックが施行されるまでの所要時間)は7分から2.5分に短縮された.その結果を2002年以前と比較すると,病院前自己循環再開率は16.4%から36.1%へと飛躍的に向上し,生存自宅退院率も12.9%から16.7%へと向上した.広島圏域メディカルコントロール協議会(面積2,650.19km^2,サービス対象人口1,328,805人)における,1年間の重症外傷および病院外心停止を集計し,考察を加えた.1.重症外傷平成16年度の研究の問題点を受けて,本年度は救急搬送された全外傷症例を対象とし,7月10月の4ヶ月間のパイロットスタディーを行った.症例数は4795例,L&G症例は557例(11.6%)であった.初期観察にてL&Gとなった症例(A群)が189例(3.9%),初期観察ではL&Gではないが全身観察にてL&Gとなった症例(B群)が.95例(2.0%),初期観察でも全身観察でもL&Gに該当しないが状況評価によってのみL&Gとなった症例(C群)が273例(5.7%)であった.L&Gに該当しない症例(D群)は全症例の88.4%であった.全体では3132例(68.4%)の症例が外来処置後帰宅していた.入院治療を必要としたが14日以内に退院した症例が505例(11.0%),14日以上入院中の症例が896例(17.5%),14日以内の死亡例が42例(0.9%)であった.L&G症例の中で,外来処置にて帰宅した症例が38%あった.A群とB群でも約20%が外来処置にて帰宅できる重症度であった.C群では外来処置にて帰宅の症例が約60%であり,D群の約70%と比較して大きな差はなかった.「外来処置にて帰宅」と「14日以内に退院」を併せた症例数で検討すると,A群46%,B群50%に対して,C群は77%,D群は81%であり,状況評価のみのL&G症例と,L&Gでない症例の間に大きな差はなかった.14日以内に死亡した42例のうち39例(93%)がA群であった.C群に1例,D群に2例の14日以内死亡例があった.この評価にはさらに詳細な検討を要するが,超高齢者が大腿骨頚部骨折を受傷し,最終的な死因は心不全である症例も含まれていることから,現場での観察の守備範囲をこえた要因が影響している可能性も考えられる.2.病院外心停止2005年度の心停止症例は651例であり,目撃された心原性心室細動は34例であった.20032005年度の3年間の目撃された心原性心室細動症例100例を対象として,単相性の除細動器を用いた71例(Mo群)と二相性を用いた29例(Bi群)を比較した.初回DCによる除細動例はBi群17例(59%),Mo群28例(39%),初回DCによるROSC例はBi群9例(31%),Mo群10例(14%)であった.二相性除細動器の効果は,初回除細動率および初回ROSC率において単相性よりも優れている強い傾向があり,除細動1回が推奨される新国際ガイドラインに従って今後の現場活動をする場合に,より有用である可能性が考えられる.広島圏域メディカルコントロール協議会(面積2,650.19km^2,サービス対象人口1,328,805人)における1年間の重症外傷を集計し,考察を加えた.平成17年度に行った救急搬送された全外傷症例を対象とした4ヶ月間のパイロットスタディーの研究の問題点を受けて,本年度は通年のデータ収集を行った.転帰調査まで終了している9月30日までの症例の結果ならびに考察は以下の通りである.
組織形成に関わる細胞壁タンパク質のアポプラスト内での機能調節と移行制御

植物の器官形成過程における細胞壁の構築・再編過程では,タンパク質のアポプラスト内の移行制御が重要な制御ポイントであるが,そのメカニズムは未解明である.本研究では,シロイヌナズナ芽生えの根のアポプラスト中に分泌される細胞壁タンパク質の動態をプロテオーム解析の手法により探索した。その結果、細胞壁中に分泌された後、修飾状態の異なるアイソザイムとして存在するタンパク質としてペプチダーゼCIAファミリーに属するシステインプロテアーゼ遺伝子群を同定した。植物細胞壁は成長や分化の制御を初め、生体防御と細胞間情報伝達、物質の輸送と貯蔵など、多岐に亘る役割を担う植物独自の細胞装置である。これらの細胞壁機能は数千を超える細胞壁関連タンパク質群の協調した機能を介して発揮されると考えられる。しかし、その分子過程は未だ多くが不明である。我々は、シロイヌナズナの道管機能と細胞伸長においてそれぞれ必須の役割を担う細胞壁タンパク質GRPとXYL1の機能が分泌後の修飾および細胞壁中の移行/局在の過程を介して制御されていることを最近見いだした。本研究では、この新知見を手がかりにして,酵素,リガンド、構造タンパク質などの細胞壁中に分泌されるタンパク質について,その移行制御の分子機構、およびその制御に関わる分子を同定し,細胞壁中でのタンパク質Traffickingの存在を実証することを目指して研究を進めた。細胞壁中でのタンパク質移行/局在の過程制御に関与する制御因子を特定するために、初年度は、その標的となるタンパク質の特定を目標にして、根からカルスを誘導する過程で変動する細胞壁タンパク質の動態を二次元電気泳動とMALDI-TOF/MSによるプロテオーム解析により探索した。その結果、細胞壁中に分泌された後、修飾状態の異なるアイソザイムとして存在するタンパク質を多数同定した。また、それらの細胞壁タンパク質の中には、プロテアーゼを含め、タンパク質を基質とする酵素と推定されるタンパク質機能を持つものやタンパク質間相互作用に関わると推定されるドメインを持つタンパク質が多数含まれることが明らかとなった。陸上植物の細胞壁は成長分化の制御を初め、生体防御、細胞間情報伝達,物質輸送,貯蔵など、多岐に亘る役割を担う植物独自の細胞装置である。これらの細胞壁機能は数千を超える細胞壁関運タンパク質群の協調した機能を介して発揮されると考えられる。本研究では細胞壁中に分泌されるタンパク質について,その分泌後の移行制御の分子機構、およびその制御に関わる分子を同定し,細胞壁中でのタンパク質Traffickingの存在を実証することを目指して研究を進めた。細胞壁中でのタンパク質移行/局在の過程制御に関与する制御因子を特定するために、シロイヌナズナ芽生えの根のアポプラスト中に分泌される細胞壁タンパク質の動態を二次元電気泳動とMALDI-TOF/MSによるプロテオーム解析により探索した。その結果、細胞壁中に分泌された後、修飾状態の異なるアイソザイムとして存在するタンパク質としてpeptidase CIA familyに属するCysteine protease遺伝子群を同定した。peptidase CIA familyはシロイヌナズナでは32のメンバーより構成される。このうち9遺伝子が根の細胞壁中に分泌されていた。次に,これらのタンパク質の動態を見るために, peptldase CIA familyタンパク質のスポットパターンの変化を調べた。その結果、脱分化誘導前後で、スポットの数やスポット強度が変化するものを見いだした。更に,それらの細胞壁タンパク質の中には、peptidase CIA family以外にも、タンパク質を基質とする酵素と推定されるタンパク質機能を持つものやタンパク質間相亙作用に関わると推定されるドメインを持つタンパク質が多数含れることを明らかにした。シロイヌナズナの道管機能と細胞伸長においてそれぞれ必須の役割を担う細胞壁タンパク質GRPとXYL1の機能が分泌後の修飾および細胞壁中の移行/局在の過程を介して制御されていることを,我々は見出してきた。本研究の目的は,この新知見を手がかりにして,酵素,リガンド,構造タンパク質などの細胞壁中に分泌されるタンパク質について,その移行制御の分子機構,およびその制御に関わる分子を同定を目指すことである。20年度までの研究では,細胞壁中でのタンパク質移行/局在の過程制御に関与する制御因子を特定するために、シロイヌナズナ芽生えの根のアポプラスト中に分泌される細胞壁タンパク質の動態を二次元電気泳動とMALDI-TOF/MSによるプロテオーム解析により探索した。その結果、細胞壁中に分泌された後、修飾状態の異なるアイソザイムとして存在するタンパク質としてペプチダーゼC1Aファミリーに属するシステインプロテアーゼ遺伝子群を同定した。このタンパク質ファミリーはシロイヌナズナでは32のメンバーより構成され,そのうち9遺伝子は根の細胞壁中に分泌されていることを見出していた。このタンパク質ファミリーの二次元電気泳動パタンの変化より,シロイヌナズナの根の脱分化誘導前後で、メンバーの中に,発現強度や修飾や分子量の変化するものがあることを見出した。

本年度は,更に二次元電気泳動パタン上で同様の挙動を示すタンパク質の中には,ペプチダーゼC1Aファミリー以外にも、タンパク質を基質とする酵素と推定されるタンパク質機能を持つものや,タンパク質間相互作用に関わると推定されるドメインを持つタンパク質が多数含まれることを明らかにした。本研究では,これらのタンパク質の植物体内における機能を解明するには至らなかった。この点は今後の課題である。
1分子・1細胞レベルでの酵母プリオンのダイナミクス観察

プリオンとは蛋白質性の感染因子である。プリオンでは、異常型蛋白質(プリオン)はアミロイド線維様の凝集状態であり、そのアミロイド凝集体は自己触媒的に正常型(モノマー)をアミロイド様の凝集状態に構造転換さる。そのアミロイド様の凝集構造がどのように形成されるのか、またプリオンが細胞内でどのように伝播していくのか、に関して詳細はいまだ不明である。その一つの理由としては、従来の生化学・細胞生物学的な手法では多くの線維や細胞の平均を見るだけなので個別の情報が得られず、詳細を知るには限界がある点が挙げられる。そのような状況において、我々は安全な出芽酵母のプリオン現象をモデルにしてプリオン線維の成長を一本一本観察する実験系の確立、X線線維回折実験による線維構造のβヘリックスモデルの提案などを行ってきた。特に最近では、in vitro、in vivo両面において、一個一個の正常型蛋白質が線維に取り込まれるようすやプリオンが細胞内で伝搬していくようすを「生きたまま」個別に観察してプリオン現象を分子レベルで理解することを目的としている。本特定領域による19年度の成果としては、(in vitro)線維末端に1分子1分子の酵母プリオン蛋白質Sup35が付加していくようすを実時間で観察することに成功し、その結果を速度論的に解析した。これにより、線維末端での構造変換にかかる時間が推定できた。(in vivo)細胞内でのプリオン蛋白質によるアミロイドを単離精製する条件を探索した。プリオンのオリゴマーがどのようなメカニズムで娘細胞に伝播するのかについて調べる実験系を構築した。蛋白質のフォールディングの異常が重篤な病気に関わることがわかってきた。中でも、狂牛病やクロイツフェルトヤコブ病で知られるプリオン病は、蛋白質の異常なコンフォーメーションが自己触媒的に増殖して感染していくという「蛋白質オンリー」な点でこれまでに知られている感染性の病気とまったく異なる。この「蛋白質オンリー」で自己増殖していく機構は蛋白質科学的に見てもこれまでの常識を覆すものであり、その分子機構の解明が望まれている。そこで本研究では、一個一個の正常型蛋白質が線維に取り込まれるようすやプリオンが細胞内で伝搬していくようすを「生きたまま」個別に観察することでプリオン現象を分子レベルで理解することを目的としている。これまでに、in vitro、in vivoの両面で進展があった。本年度の成果を以下に示す。1.1分子レベルでの研究:我々が開発した蛍光ラベルのSup35線維の実時間観察を発展させ、1分子レベルで線維成長を観察することを目的とした。まず、緑(OregonGreen488)でラベルしたSup35線維をガラス板に固定してから、赤(Cy3)でラベルしたSup35単量体(10nM程度)を加えて線維成長を実時間で観察した。2 1細胞レベルの研究細胞を用いた研究では、プリオンSup35とGFPの融合蛋白質を発現させた酵母細胞をモデルとした。プリオン凝集の動態を1細胞観察によって追跡した。その結果、fociは細胞の成長に伴って脱凝集して細胞質に拡散する、つまり、fociはダイナミックな性質を持つことを明らかにし、プリオンの実体は細胞質に拡散しているオリゴマーレベルの凝集であり、このオリゴマー凝集体が娘細胞に伝搬することが明らかとなった。
新たに同定された「季節センサー」血管嚢の機能解析が解き明かす魚類の季節繁殖の謎

1.長日繁殖魚,短日繁殖魚,周年繁殖魚の血管嚢,脳,下垂体,生殖腺などで発現する遺伝子のカタログ化と,季節繁殖制御遺伝子群の網羅的同定:長日繁殖魚であるトラフグの定期サンプリングを行い,血管嚢,脳,下垂体,生殖腺,頭腎などを採取した.Total RNAを抽出し,逆転写した後,リアルタイムPCR解析に供し,季節繁殖制御遺伝子群の発現量解析を行なった.また,短日繁殖後であるサクラマスの血管嚢,松果体,網膜,脳,下垂体をさまざまな条件で採取し,次世代シーケンサーによる網羅的mRNA塩基配列決定(mRNA-Seq)に供した.血管嚢,松果体,網膜の季節繁殖制御遺伝子群の網羅的同定を試みた.2.長日繁殖魚,短日繁殖魚,周年繁殖魚の性中枢同定:性中枢に発現する遺伝子群であるkisspeptinをコードするKISS2,GTH分泌調節に関与する新規ペプチドLPXRFamideをコードするRFRP,それらの受容体であるGPR54とRFRPR,生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)などの発現部位をin situハイブリダイゼーションや免疫組織化学により調べるため,繁殖期のサクラマス早熟オスと未熟オス,未熟メスの脳の灌流固定を行い,試料を作成した.3.光受容体遺伝子群,温度受容体遺伝子群の同定:サクラマスの血管嚢,松果体,網膜に発現する光受容体遺伝子群,ならびに光シグナル伝達関連遺伝子群を網羅的に同定した.長日繁殖魚のトラフグと短日繁殖魚であるサクラマスの季節繁殖制御機構の比較検討を行うためのサンプリングや試料採取が順調に進んだ.また,次世代シーケンサーを用いた遺伝子の網羅的同定も順調に進んでいる.研究計画に基づき,順調に研究は進んでいる.今後もさらにmRNA-seq,組織標本の解析等を行い,研究を進めていく所存である.1.長日繁殖魚,短日繁殖魚,周年繁殖魚の血管嚢,脳,下垂体,生殖腺などで発現する遺伝子のカタログ化と,季節繁殖制御遺伝子群の網羅的同定:長日繁殖魚であるトラフグの定期サンプリングを行い,血管嚢,脳,下垂体,生殖腺,頭腎などを採取した.Total RNAを抽出し,逆転写した後,リアルタイムPCR解析に供し,季節繁殖制御遺伝子群の発現量解析を行なった.また,短日繁殖後であるサクラマスの血管嚢,松果体,網膜,脳,下垂体をさまざまな条件で採取し,次世代シーケンサーによる網羅的mRNA塩基配列決定(mRNA-Seq)に供した.血管嚢,松果体,網膜の季節繁殖制御遺伝子群の網羅的同定を試みた.2.長日繁殖魚,短日繁殖魚,周年繁殖魚の性中枢同定:性中枢に発現する遺伝子群であるkisspeptinをコードするKISS2,GTH分泌調節に関与する新規ペプチドLPXRFamideをコードするRFRP,それらの受容体であるGPR54とRFRPR,生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)などの発現部位をin situハイブリダイゼーションや免疫組織化学により調べるため,繁殖期のサクラマス早熟オスと未熟オス,未熟メスの脳の灌流固定を行い,試料を作成した.3.光受容体遺伝子群,温度受容体遺伝子群の同定:サクラマスの血管嚢,松果体,網膜に発現する光受容体遺伝子群,ならびに光シグナル伝達関連遺伝子群を網羅的に同定した.長日繁殖魚のトラフグと短日繁殖魚であるサクラマスの季節繁殖制御機構の比較検討を行うためのサンプリングや試料採取が順調に進んだ.また,次世代シーケンサーを用いた遺伝子の網羅的同定も順調に進んでいる.研究計画に基づき,順調に研究は進んでいる.今後もさらにmRNA-seq,組織標本の解析等を行い,研究を進めていく所存である.