hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
未刊行資料の解読によるフレーベルの家庭育児書『母の歌と愛撫の歌』の成立過程の研究

今回の調査研究まで全くその成立過程が不明であったフレーベルの家庭育児書『母の歌と愛撫の歌』の成立過程が,ドイツ統一を期に,資料が統一保管された「ベルリン陶冶史研究図書館」ならびに,バート・ブランケンブルク「フレーベル博物館」所有の刊行資料の解読によってはじめて明らかとなった。本著は『絵』『詩』『歌』が三位一体となった19世紀ヨーロッパでも類をみない「育児書」であるが、絵の作成,詩の作成時期、更には作曲の時期等の時間的相違や絵・詩・歌のそれぞれの担当の考えの違いから、発行年,月日が異なって印刷,刊行され、結果的に,発行年なし(o.j.)のまま刊行された。又,内容も,フレーベルの当初の意図とは必ずしも同一ではないことも今回の研究で明らかとなった。本研究を遂行するため、本年度の交付申請書に記載の「研究実施計画」に従い、ほぼ完全に研究の実施を行った。すなわち、1,2007年9月20日、ベルリンの「ドイツ陶冶史研究図書館」(BBF)において育児書の「絵画」資料(Mappe,記号76)の遺稿調査とデジタルカメラによる完全な資料収集。2,2007年9月21-22日、ブランケンブルクの「フレーベル博物館」において、育児書の「楽譜」関係の遺稿調査とそのデジタルカメラによる資料収集。3,2007年9月20日,ベルリン国立図書館にてフレーベルのKN資料中,『母の歌と愛撫の歌』の見本刷り書を発見、図書館専門印刷所(機関)によってCD-Rに収録。後日その送付を受ける。4,2008年3月14-15日、フランスのアンジェ・カトリック大学図書館を訪問、ソエタール教授の指導を受け、「フランスにおけるフレーベルの受容」の調査と仏語版『母の歌と愛撫の歌』の「音譜」を収集(コピー)。5,2007年9月15日,日本ペスタロッチー・フレーベル学会(上智大学)シンポジュームにおいて「日本におけるフレーベル研究の問題点」のテーマで本研究の中間報告を行った。本研究では、Fr.フレーベルの未刊行資料(遺稿)の収集とその解読を通じて、フレーベル教育学の到達点と考えられる家庭育児書「母の歌と愛撫の歌」(Mutter=und Kose-Lieder)の成立過程を解明し、本著の原型を資料的に復元すると共に、家庭育児書として本著の制作に込められたフレーベルの教育的意図の本質を解明した。東西ドイツ統一後、ベルリンの「陶冶史研究図書館」(BBF)並びに、バート・ブランケンブルクの「フレーベル博物館」に集約されたフレーベルの本資料の解読は、フレーベル書簡の解読とそのCD-R化により、大変な進捗を見、新たな「フレーベル像」を提示した。また、その主著である「母の歌と愛撫の歌」の成立過程の研究は、晩年のフレーベルの活動を具体的に示すものである。中でも、フレーベルが育児書の制作に込めた「絵(絵画)・音(音楽)・詩(ことば)」の一体化の試みは、育児書として、当時の世界で、とりわけ、西欧諸国では注目されるものであった。残念ながら、本育児書は、銅版画による印刷のため、大変な高価なものとなり、一般的には普及しなかった。芸術作品としての育児書の制作を熱望したフレーベルの意図は一応、達成されその教育理念は明確になったが、家庭の中に、あるいは、社会には浸透しなかった、と結論される。なお、今回の調査で、本書の「試し刷り本」が、現在「ベルリン国立図書館」に「絵本」とその付録の形で「メロデー本」が保存されている。
天然ガス直接利用型高効率炭化鉄製造プロセスの開発

近年、地球規模の資源、エネルギー、環境問題などの解決あるいは緩和のための対処技術として製鋼プロセスにおける鉄スクラップ(鉄屑)の再生リサイクルが益々重要度を増してきている。しかし、そのプロセスの発展には鉄屑中不純物の希釈剤であるピュアーな鉄源の供給が必要となる。鉄源としては従来より還元鉄や銑鉄などがあるが、さらに最近では炭化鉄(Fe3C)が注目されている。炭化鉄は熱源炭素の多量含有、鋼中窒素の大幅低減可能等の優れた特徴が期待できるからである。このような状況の中で本研究者(林、井口)は、最近、ラボ規模の固気反応容器を用いて広い温度、広い反応ガス種及び全ガス圧、組成域にて極めて短時間(1時間弱)のうちに多種の鉄鉱石から高安定性を有する炭化鉄を100%の変換率で製造できる画期的な新合成プロセス原理を世界で初めて見出し、この新技術を主要製鉄会社と海外共同特許出願した。この新法は反応ガス中の硫黄分圧を低値に規定することを特徴とし、従来法(IC法と称す)よりも1桁高い生産性と高温安定性等にも優れている他、他の多くの有利性を期待できるものである。本研究は上記の新法(新I法と称し、H2-CO混合ガスを使用)よりもさらに高生産性を有する新II法(H2-CO-CH4混合ガスを使用)の開発を目指し、この研究結果の実用化への可能性を見極めるために、ベンチ規模の回分式充填層反応装置にて、高品質なペレット状炭化鉄の経済的多量製造プロセス確立のための最適反応プロセス条件を明確にするために遂行される。平成11と12年度には常圧下熱天秤反応装置を使用し、以下の結果を得た。鉄鉱石ペレットを新II法の基本ガスであるH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。反応ガス中硫黄分圧と反応温度、時間に依存するが、ほぼ煤生成なしで高収率にてペレット状炭化鉄の合成に成功した。また、新II法は新I法の約2倍の炭化速度を期待できる結果が得られた。また、試薬酸化鉄ペレットをH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。脈石の影響、石灰添加の影響などを調査した。平成13年度には加圧式熱天秤反応装置を使用し、鉄鉱石ペレットをH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。炭化速度に及ぼす全ガス圧(3気圧まで)、全ガス流量、混合ガス組成、反応ガス中硫黄分圧、酸化性ガスCO2,H2Oの影響を調査した。トポケミカル型反応を示した。炭化速度はほぼ全ガス圧の平方根に比例して増大した。H_2-CH_4混合ガスにおける炭化速度に及ぼす加圧の効果はH_2-CO混合ガスの場合よりも少し少なかった。以上の研究結果より、ベンチ規模の回分式充填層反応装置による天然ガス直接利用型高品質ペレット状炭化鉄の高効率多量製造プロセス確立のための最適反応プロセス条件の目処を付けた。鉄源としては従来より還元鉄や銑鉄などがあるが、さらに最近では炭化鉄が最も注目されている。このような状況の中で本研究者(林、井口)は、最近、ラボ規模の固気反応容器を用いて広い温度、広い反応ガス種及び組成域にて極めて短時間(1時間弱)のうちに多種の鉄鉱石から高安定性を有する炭化鉄を100%の変換率で製造できる画期的な新合成プロセス原理を世界で初めて見い出し、この新技術を主要製鉄会社と海外共同特許出願した。本研究は上記の新法(新I法と称し、H2-CO混合ガスを使用)よりもさらに高生産性を有する新II法(H2-CO-CH4混合ガスを使用)の開発を目指し、この研究結果の実用化への可能性を見極めるために、ベンチ規模の回分式充填層反応装置を作製し、高品質なペレット状炭化鉄製造のための最適反応プロセス条件を明確にし、ペレット状炭化鉄の経済的多量製造プロセス確立のための基盤研究とするために遂行される。平成11年度には熱天秤反応装置内で鉄鉱石ペレットを新II法の基本ガスであるH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。

近年、地球規模の資源、エネルギー、環境問題などの解決あるいは緩和のための対処技術として製鋼プロセスにおける鉄スクラップ(鉄屑)の再生リサイクルが益々重要度を増してきている。しかし、そのプロセスの発展には鉄屑中不純物の希釈剤であるピュアーな鉄源の供給が必要となる。鉄源としては従来より還元鉄や銑鉄などがあるが、さらに最近では炭化鉄(Fe3C)が注目されている。炭化鉄は熱源炭素の多量含有、鋼中窒素の大幅低減可能等の優れた特徴が期待できるからである。このような状況の中で本研究者(林、井口)は、最近、ラボ規模の固気反応容器を用いて広い温度、広い反応ガス種及び全ガス圧、組成域にて極めて短時間(1時間弱)のうちに多種の鉄鉱石から高安定性を有する炭化鉄を100%の変換率で製造できる画期的な新合成プロセス原理を世界で初めて見出し、この新技術を主要製鉄会社と海外共同特許出願した。この新法は反応ガス中の硫黄分圧を低値に規定することを特徴とし、従来法(IC法と称す)よりも1桁高い生産性と高温安定性等にも優れている他、他の多くの有利性を期待できるものである。本研究は上記の新法(新I法と称し、H2-CO混合ガスを使用)よりもさらに高生産性を有する新II法(H2-CO-CH4混合ガスを使用)の開発を目指し、この研究結果の実用化への可能性を見極めるために、ベンチ規模の回分式充填層反応装置にて、高品質なペレット状炭化鉄の経済的多量製造プロセス確立のための最適反応プロセス条件を明確にするために遂行される。平成11と12年度には常圧下熱天秤反応装置を使用し、以下の結果を得た。鉄鉱石ペレットを新II法の基本ガスであるH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。反応ガス中硫黄分圧と反応温度、時間に依存するが、ほぼ煤生成なしで高収率にてペレット状炭化鉄の合成に成功した。また、新II法は新I法の約2倍の炭化速度を期待できる結果が得られた。また、試薬酸化鉄ペレットをH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。脈石の影響、石灰添加の影響などを調査した。平成13年度には加圧式熱天秤反応装置を使用し、鉄鉱石ペレットをH2-CH4混合ガスによって800-950°Cの所定反応温度にて還元、炭化し、ペレット内炭化鉄の生成挙動を把握した。炭化速度に及ぼす全ガス圧(3気圧まで)、全ガス流量、混合ガス組成、反応ガス中硫黄分圧、酸化性ガスCO2,H2Oの影響を調査した。トポケミカル型反応を示した。炭化速度はほぼ全ガス圧の平方根に比例して増大した。H_2-CH_4混合ガスにおける炭化速度に及ぼす加圧の効果はH_2-CO混合ガスの場合よりも少し少なかった。以上の研究結果より、ベンチ規模の回分式充填層反応装置による天然ガス直接利用型高品質ペレット状炭化鉄の高効率多量製造プロセス確立のための最適反応プロセス条件の目処を付けた。
微小空間における燃焼の制御・利用に関する研究

微小空間における燃焼の応用として、マイクロ燃料改質器の熱源、マイクロ熱電発電器、マイクロロケットスラスターを取り上げ、試作品の製作と試験とを中心とする実証的な研究を行った。[マイクロ燃料改質器]携帯機器内で液体燃料から水素を生成するマイクロ燃料改質器を開発した。シリコンのエッチング・酸化・酸化シリコンによるエッチング孔の埋め戻しによって、断熱のための自己支持膜を強度が確保される構造に改良し、改良したマイクロ燃料改質器において水素の自立燃焼とメタノールの水蒸気改質とを確認した。[マイクロ熱電発電]触媒燃焼器を熱源とするICチップ大の熱電発電器を開発した。メタノールを燃料にして200mW以上の出力、および約2.5%の効率を実現した。また、触媒燃焼器に燃料の蒸気圧によって空気を供給するマイクロエゼクタを試作した。エゼクタの構造、流路の形状、燃料の供給圧などパラメータにして一連の実験を行い、ブタンの完全燃焼に必要な量の空気が供給できることを確認した。さらに、そのエゼクタを用いてブタンの燃焼に成功した。[マイクロロケットスラスター]10kg級の超小形人工衛星の姿勢制御をするマイクロ固体ロケットアレイスラスターを開発した。本スラスター上には、直径0.8mmの使い切り固体ロケットが多数並べられており、スラストはデジタル的に制御される。点火の確実性を向上させるために、燃料の充填方法を変更し、種々の方法で燃料を充填したスラスターの真空燃焼試験を行った。その結果に基づいて、燃料の充填方法をはじめとして、燃料の組成、スラスターの構造などを見直している。[マイクロ燃料改質器]携帯機器内で液体燃料から水素を生成するマイクロ燃料改質器を試作した。マイクロ燃料改質器にはサブミリメータ幅の流路を有する触媒燃焼器が一体化されている。その流路にはゾル・ゲル法を用いて白金担持触媒を固定した。燃料電池のオフガスを想定した水素を燃料にして、燃焼試験を行ったところ、100°C以上の温度で自立燃焼させられた。また、メタノール水溶液から水素が発生することを確認した。[マイクロ熱電発電]触媒燃焼器を熱源とするICチップ大の熱電発電器を試作した。種々の形状の燃焼器を試作し、水素、炭化水素、およびアルコールを燃料にして、触媒燃焼器が自立燃焼することを確認した。さらに、触媒燃焼器に燃料の蒸気圧によって空気を供給するマイクロエゼクタを試作した。エゼクタの構造、流路の形状、燃料の供給圧などパラメータにして実験をしたところ、目標性能の半分程度の性能を確認した。[マイクロロケットスラスター]10kg級の超小形人工衛星の姿勢制御をするマイクロロケットスラスターを開発している。マイクロロケットスラスター上には、直径0.8mmの使い切り固体ロケットが多数並べられており、スラストをはデジタル的に制御される。本年度は、真空中での燃焼試験に成功し、実用化に一歩近づいた。
Drs遺伝子機能と足場非依存性増殖の分子機構

我々が分離したv-srcによるトランスフォーメーションを抑制する活性を持つ新規癌抑制遺伝子drsはヒト癌細胞株においてもサイクリンAの発現抑制を介して足場非依存性増殖を抑制する。またこの抑制活性にはdrsの細胞外領域の3つのconsensus repeat(CR)と細胞内領域の両方が必要であることをこれまでに明らかにしている。本年度、我々はdrs遺伝子による癌化抑制機構と実際のヒト癌発生におけるこの遺伝子の役割を解析し以下の成果を得ている。1.様々なヒト癌組織におけるdrs遺伝子の発現を調べ、現在までに大腸癌、肺腺癌、前立腺癌、ATLのリンパ腫の悪性組織でdrs mRNAの発現抑制が高頻度で起こっていることを明らかにした。2.Drs蛋白の機能を明らかにするためにdrsの細胞内領域とマルトース結合蛋白との融合蛋白を大腸菌で作製し精製した。このリコンビナント蛋白を用いてdrsと細胞内で結合する蛋白の同定を行っている。3.drsの発現の認められないヒト癌細胞株T24にdrs遺伝子を導入しdrs発現に依存して発現誘導される遺伝子の検索を行いJNK,DNA-PK,IL-10など複数の遺伝子を見い出した。4.新しいsplicing variantを含む2種類のmouse drs cDNAをクローニングし両方のdrs mRNAが正常組織で発現していること、癌化抑制には3つのCRがそろっていることが必要であることを明らかにした。5.drsの1st exonを含むmouse genomic cloneを分離し、ターゲッティングベクターに組み込んだ後、ES細胞に導入しdrs欠損mouseを作製中である。上記の結果から様々なヒト癌組織においてもdrsの発現抑制と悪性化形質の発現が密接に関連していることが明らかになってきた。drs蛋白が細胞外および細胞内で結合する蛋白を同定することによって癌化形質の発現抑制に関わる経路を明らかにしてゆきたい。さらに現在作製中のdrs KO mouseおよびTg mouseの解析によって個体レベルでの癌発生におけるdrs遺伝子の役割と種々の正常細胞においてdrsがどのような機能を担っているのかを明らかにしてゆきたい。
総合的環境負荷と費用便益を考慮した貯水池水質浄化施策の最適化

貯水池の貧酸素化にともなう有機汚濁現象を軽減する方策として曝気循環の水質改善効果を現地観測と水質シミュレーションに基づいて評価した.水質モデルは実現象を再現し得るように構築され,その予測性能を検証した上で,様々な運用シナリオに基づく曝気システムの水質改善効果を評価することが可能となった.水質モデルを用いて水質改善対策の効果を評価するとともに,費用便益と総合的環境負荷を最小化するために,施設の初期投資とエネルギー消費などを反映した運転経費の経済評価を行った.水質改善量と必要経費からなる費用対便益指標を提案した.これにより総合的な環境負荷を最小化し,経済性を考慮した水質改善施策の決定方式を確立することができた.一方で,深層曝気の効率化と省エネルギーをはかるために,季節毎の酸素消費や成層状態に応じて変化する曝気気体の散逸量を考慮した曝気システムの間欠運転方式を多目的貯水池ならびに廃棄物堆積層の浸出水貯留池を対象として実証的に検討した.その結果,エネルギー消費とCO2排出量を最小に維持しながら最大の水質改善効果を発揮するための曝気システムの間欠運転方式を明らかにした.また,栄養塩の吸収源であり有機物の供給源でもある湖岸植生の環境機能に着目し,湖沼・貯水池への環境負荷を最小化するための水辺植生や護岸形態の構成を実証研究に基づき検討した.本班究成果を水質浄化施策へ応用することにより,管理貯水池時代における既存ストックの有効活用を実現できるとともに,流域への環境負荷を最小化するための貯水池操作方式を検討する上での基楚資料を提供することが可能となった.貯水池の貧酸素化にともなう有機汚濁現象を軽減する方策として曝気循環の水質改善効果を現地観測と水質シミュレーションに基づいて評価した.水質モデルは実現象を再現し得るように構築され,その予測性能を検証した上で,様々な運用シナリオに基づく曝気システムの水質改善効果を評価することが可能となった.水質モデルを用いて水質改善対策の効果を評価するとともに,費用便益と総合的環境負荷を最小化するために,施設の初期投資とエネルギー消費などを反映した運転経費の経済評価を行った.水質改善量と必要経費からなる費用対便益指標を提案した.これにより総合的な環境負荷を最小化し,経済性を考慮した水質改善施策の決定方式を確立することができた.一方で,深層曝気の効率化と省エネルギーをはかるために,季節毎の酸素消費や成層状態に応じて変化する曝気気体の散逸量を考慮した曝気システムの間欠運転方式を多目的貯水池ならびに廃棄物堆積層の浸出水貯留池を対象として実証的に検討した.その結果,エネルギー消費とCO2排出量を最小に維持しながら最大の水質改善効果を発揮するための曝気システムの間欠運転方式を明らかにした.また,栄養塩の吸収源であり有機物の供給源でもある湖岸植生の環境機能に着目し,湖沼・貯水池への環境負荷を最小化するための水辺植生や護岸形態の構成を実証研究に基づき検討した.本班究成果を水質浄化施策へ応用することにより,管理貯水池時代における既存ストックの有効活用を実現できるとともに,流域への環境負荷を最小化するための貯水池操作方式を検討する上での基楚資料を提供することが可能となった.初年度においては酸素マイクロバブル曝気装置を設置した兵庫県化の貯水池において深層曝気の実証実験を実施し,消費冠力を最小化しながら溶存酸素を所定レベルに維持するための水質浄化システム運用方法を検討した.具体的には必要最小限の酸素濃度を維持する程度にシステムを間欠的に運転し,電力と機械システム償却を抑制することを目的として深水層における溶存酸素濃度DOが10mg/L以上となった場合にシステムを停止し,5mg/Lまで低下した場合に運転を再開する間欠運転を実施した.その結果,季節毎に必要なシステム出力と休止時間などが明らかになるとともに,水温成屑の強度に応じて深水層に供給された酸素の滞留効率が異なり,成層状況に応じてシステムの稼働・休止を判断する必要があることが明らかになった.水質浄化など水圏への環境負荷のみならず,消費エネルギーの省力化を実現することにより気圏への環境負荷を軽減する上での実証的知見を得た.一方,広島県の貯水池を対象として水質浄化に要する費用と気圏への環境負荷(CO_2排出量)を算定し,水質浄化にともなう総合的環境負荷の評価方法を検討した.水質浄化については,散気管による池内の曝気循環と流入水の直接浄化の両方を想定し,水質浄化に要する運転費用とCO_2排出量を算定した.なお,池内の水質改善量に関しては,曝気循環サブモデルを組み込んだ一次元水質生態系予測モデルより推卸した.以上の検討より,流入水対策は池内対策に比べて膨大なコストと環境負荷をもたらすことが明らかになり,総合的環境負荷を最小化するための水質管理方法を構築する上で重要な知見を得た.以上,初年度における研究成果をもとにして,次年度以降,本プロジェクトの研究目的を達成するための準備を研究組織内で行っている.貯水池の貧酸素化にともなう有機汚濁現象を軽減する方策として曝気循環の水質改善効果を現地観測と水質シミュレーションに基づいて評価した.水質モデルは実現象を再現し得るように構築され,その予測性能を検証した上で,様々な運用シナリオに基づく曝気システムの水質改善効果を評価することが可能となった.

水質モデルを用いて水質改善対策の効果を評価するとともに,費用便益と総合的環境負荷を最小化するために,施設の初期投資とエネルギー消費などを反映した運転経費の経済評価を行った.水質改善量と必要経費からなる費用対便益指標を提案した.これにより総合的な環境負荷を最小化し,経済性を考慮した水質改善施策の決定方式を確立することができた.一方で,深層曝気の効率化と省エネルギーをはかるために,季節毎の酸素消費や成層状態に応じて変化する曝気気体の散逸量を考慮した曝気システムの間欠運転方式を多目的貯水池ならびに廃棄物堆積層の浸出水貯留池を対象として実証的に検討した.その結果,エネルギー消費とCO2排出量を最小に維持しながら最大の水質改善効果を発揮するための曝気システムの間欠運転方式を明らかにした.また,栄養塩の吸収源であり有機物の供給源でもある湖岸植生の環境機能に着目し,湖沼・貯水池への環境負荷を最小化するための水辺植生や護岸形態の構成を実証研究に基づき検討した.本研究成果を水質浄化施策へ応用することにより,管理貯水池時代における既存ストックの有効活用を実現できるとともに,流域への環境負荷を最小化するための貯水池操作方式を検討する上での基礎資料を提供することが可能となった.
教員の質保証に応える地域資源を活用した『土佐の環境教育』カリキュラム開発

土佐の豊かな地域資源(自然環境・地域人材)の効果的活用による環境教育教員養成プログラム『土佐環境教育スタンダード』を開発し,授業実践を通して,プログラムの有効性を評価した.その結果,開発したプログラムが,地域の環境教育をリードする教員としての素養の習得及び学校における環境教育の深化・充実に有効であることが示唆された.また,1年次から4年次へと積上げ方式で構成されたプログラムが系統的に展開され,自然観察力の養成,さらにはその教育への適用力である環境教育実践力及び教材開発能力の向上,すなわち豊かな自然体験に基づく実践的指導力の養成に有効に機能していることを,実践結果の定量的分析に基づいて確認した.土佐の豊かな地域資源(自然環境・地域人材)の効果的活用による環境教育教員養成プログラム『土佐環境教育スタンダード』を開発し,授業実践を通して,プログラムの有効性を評価した.その結果,開発したプログラムが,地域の環境教育をリードする教員としての素養の習得及び学校における環境教育の深化・充実に有効であることが示唆された.また,1年次から4年次へと積上げ方式で構成されたプログラムが系統的に展開され,自然観察力の養成,さらにはその教育への適用力である環境教育実践力及び教材開発能力の向上,すなわち豊かな自然体験に基づく実践的指導力の養成に有効に機能していることを,実践結果の定量的分析に基づいて確認した.本年度は,我々が開発した教員養成教育における4年間を一貫した環境教育プログラム『土佐環境教育スタンダード』における具体的カリキュラムについて,その構成・内容についての詳細な検討を行うとともに,それに基づく実践を試行的に実施し,教育効果について考察を行った.検討・実施したカリキュラムは,3年次プログラム「教材開発力養成」及び4年次プログラム「授業実践」を視野に入れたものである.カリキュラムは,フィールドとする地域に生息する生物及び森林資源をテーマに,対象フィールドでの自然体験活動を基盤とし,大学における講義・実習を通した専門的知識・技術(環境教育実践力)の習得,それに基づく対象フィールドの自然環境に対応した教材の開発・授業設計(環境教育教材開発),中学校理科担当教員とのコラボレーションによる授業(授業実践)という流れで展開した.また,実施にあたっては,本県長岡郡大豊町立大豊町中学校周辺の川,山林をフィールドとし,地域人材,教育員会及び地域の学校の協力を得て実施体制を組織した.研究推進の結果,検討・実施したカリキュラムは,対象とする地域の自然環境を効果的に教材化できるとともに,地域人材との共同実施体制を円滑に構築し,実践可能であることが明らかになった.また,授業実践の結果から,地域資源の効果的な活用,自然環境,生活体験をベースとした本環境教育プログラムが,学生の環境教育実践力及び教材開発能力の向上,すなわち,地域の環境教育をリードする教員としての素養の習得に有効であることが示唆された.さらに,本カリキュラムを通して実施された中学校における環境教育の実践結果から,学校における環境教育の深化・充実の観点からも一定の成果を得ることができ,本プログラムの地域貢献に果たす役割を提示することができた.これまでの研究において,我々が構築した環境教育プログラム『土佐環境教育スタンダード』の具体的なカリキュラム開発及び検討を,授業実践とその評価を通して展開し,本プログラムが,地域の環境教育をリードする教員としての素養の習得等に対し,有効であることを確認してきた。本年度は,上記の成果及び課題に基づいてカリキュラムの工夫・改善を図り,授業実践を継続的に展開すると同時に,教育効果の評価を,プログラムの本格的実施を行った1年次及び2年次カリキュラムについて,定量的分析を通して実施した.評価は,「自然体験活動の指導に求められる学校教員の資質能力」を構成する7因子に基づいて作成された教員用評価尺度から,1・2年次カリキュラムの目的である自然環境体感及び自然観察力の育成に対応した12項目を抽出して作成したアンケートを,授業の事前と事後に実施することを通して行った。その結果,1年次カリキュラムにおいては,自然体験活動の知識及び指導技術に関する因子に対応する項目において,評価得点の顕著な上昇がみられた。すなわち, 1年次カリキュラムが地域資源を効果的に活用し,自然体験を主体とした学習活動を通して,自然環境及び自然体験活動に関する知識・技術,及びそれを環境教育実践に適用するための基礎的素養の習得に,有効に機能していることを示唆する結果が得られた。また, 2年次カリキュラムにおいても,1年次と同様のアンケート項目に加えて自然体験活動に対する意義と価値の理解に対応する項目において,評価得点の著しい上昇が見られ,本カリキュラムが,受講生の自然環境,自然体験活動に関する素養の習得に対し,1年次を基盤として系統的に展開されており,カリキュラムの目的である自然観察力の養成,さらにはその教育への適用力すなわち豊かな自然体験に基づく実践的指導力の養成に有効に機能していることを示唆する結果が得られた。これまでの研究において,土佐の豊かな自然環境(地域資源)の効果的な活用による大学4年間を一貫した環境教育プログラム『土佐環境教育スタンダード』を構築するとともに,その具体的なカリキュラム開発及び検討を,試行的実践とその評価を通して,理論と実践の両面から展開してきた。その結果,開発したカリキュラムが,地域の環境教育をリードする教員としての素養の習得及び学校における環境教育の深化・充実に有効であることを確認した。上記の成果に基づき本年度は,1年生を対象としてプログラムの本格的実施を行うとともに,24年生を対象としたカリキュラムの試行的実践を継続し,その評価・分析を通してカリキュラムの工夫・改善を図った。

1年次プログラムの目的は,自然環境を体感することであり,本県の豊かで特徴的な自然環境を構成する海,川,山をフィールドとし,自然体験活動を主体とした授業を,地域で活躍しているNPO,地方公共団体,地域住民の協力を得て実施した。授業実践の評価を事前・事後のアンケート及びレポートに基づいて実施した結果,本カリキュラムが,学生の自然環境及び自然体験活動に関する基礎的知識・技術の習得,自然観察・自然理解に関わる指導力の育成に対し,有効であることを示唆することができた。2年生を対象としたプログラムの試行的実践においては,「自然観察→実習→知識と技術の統合」という自然観察力養成プログラムの流れを確立するとともに,ものづくり等を効果的に取り入れ,カリキュラムの充実を図ることができた。3・4年生を対象としたプログラムの試行的実践においては,地域資源を活用した新たな環境教育教材の開発を行うとともに,中山間地中学校における授業研究の充実を図り,受講学生の環境教育教材開発力及び授業実践力の向上に対し,一定の成果を得ることができた。開発したプログラムに基づく試行的実践を通して,その有効性を示唆する結果を得るとともに,来年度から本格的に実施する見通しが立った。しかし,実践例が1例のみに限られた点と,実践効果の客観的な評価に課題が残されたため,達成度を(2)とした。25年度が最終年度であるため、記入しない。開発したプログラムの本格的実施を,1年生を対象に行うとともに,試行的実践を継続し,その評価・分析を通して,プログラムの有効性を示唆する結果を得ることができた。しかし,プログラムの有効性の客観的な評価に課題が残されたため,達成度を2とした。1年生から,プログラムを順次本格的に実施するとともに,試行的実践を継続し,その評価・分析を通してカリキュラムの工夫・改善を図っていく。具体的には,授業内容の詳細な検討,地域パートナーおよび実習校との詳細な打合せ,学生による授業評価等のシステム構築を行う。同時にその評価・分析を,自然観察力,教材開発力,環境教育実践力の視点から実施する。さらに,地域の連携組織,担当教員および履修学生から授業評価アンケート等を行い,改善を図る。今後は,これまでの成果及び課題に基づいてカリキュラムの工夫・改善を図り,1・2年生を対象としたプログラムの本格的実施及び3・4年生を対象としたカリキュラムの試行的実践を継続的に展開する。同時に実践と並行して,カリキュラムの評価を,自然観察力,教材開発力,環境教育実践力の視点から,定量的分析を通して行うとともに,カリキュラムが受講学生の情意面及び認知面に与える影響の分析も行い,本環境教育プログラムの有効性を検証していく。すなわち,本環境教育プログラムが,将来の科学技術教育を担う学生に対し,地域の豊かな自然環境下での自然との関わり及び地域の人々との交流を通して,自然の中で生き,自然を観察する力,自然と共存しながら創意・工夫する力,教材を開発する力,教育する力等教員としての基礎的な素養を養い,実体験を通して培われた自然環境認識に基づく環境教育実践力を身につけさせることが可能であることを明らかにする。
フェッファーマン・プログラム,スペクトル幾何および非可換幾何

次の3つの研究を進めた:(1)CR幾何学および接触幾何学における局所的指数定理の非可換幾何を用いた再構成を試みた。非可換幾何の枠組みでは、多様体の構造はスペクトラル・トリプルでとらえることができる。CR多様体の場合に対応するスペクトラル・トリプルはKohnおよびRossiによって定義されたCauchy-Riemann複体で与えられる。他方、接触多様体に対応するスペクトラル・トリプルはRumin複体で与えられる。スペクトラル・トリプルのデーターからChern種数を用いることにより指数写像が定義される。そこから指数公式を得るにはスペクトラル・トリプルからConnes-Chern種数を求める必要がある。その過程では、複体に対応するラプラシアンの熱核の漸近解析が用いられる:現在その研究を進めている。(2)Colin Guillarmou氏および平地健吾氏とともに、漸近的複素双曲計量に関する散乱行列の複素平面への解析接続が有理関数であることの証明を試みた。そのためにサブラプラシアンの幕を主要部とするCR不変微分作用の解析を行った。この結果は凸コ・コンパクト複素双曲多様体のSelbergゼータ関数の研究への応用が期待できる。(3)CR幾何における正則Morse不等式の研究を進めた。これはCR正則直線束の冪を大きくするときのKohn-Rossiコホモロジー群の次元の漸近挙動の評価を与えるものである。複素幾何においてはDemaillyによる結果が80年代に得られており、正則Morse不等式はMoishezon多様体の正則直線束による特徴付けを与えるGrauert-Riemenschneider予想の解決に応用されている。正則Morse不等式のCR幾何での類似を与え、その応用としてCR Moishezon多様体の複素多様体への射影的埋め込みを考察した。2009年に開始したColin Guillarmou氏(ENS Paris, France)との共同研究に平地健吾氏(東京大学)を加え計画を進めた.その目標は漸近的双曲計量の散乱行列の特異性の解析であり,双曲空間のコ・コンパクト商に対するセルバーグ・ゼータ関数のトレース公式のへの応用が期待できる,重要な進展が12月から1月にかけてのパリ出張中のGuillarmou氏との討論により得られ,最近の平地によるCR幾何におけるGJMS作用素の分解定理と組み合わせることにより,ゼータ関数の定義が可能になることが解った.またPaul Loya氏(SUNY Binghampton,USA)およびSergiu Moroianu氏(Romanian Academy, Romania)とともに楕円型作用素のゼータ関数およびエータ関数の特異性についての研究を行った.その成果のプレプリントはarXivで公開しており,その改訂版のInternational J.Math.への掲載が決定している.次の3つの研究を進めた:(1)CR幾何学および接触幾何学における局所的指数定理の非可換幾何を用いた再構成を試みた。
ソルボサーマル法を活用した希土類酸化物ナノ結晶の形態自在制御法の開発

オクタン酸を含む1,4-ブタンジオール中での酢酸セリウムのソルボサーマル反応により、層状構造を有するCe(C_7H_15COO)_3・H_2Oが得られた。この錯体を400 °C焼成することで180 m2/gと極めて表面積の大きなCeO_2が得られることを見出した。また、このように合成した高表面積CeO_2にRuを担持した触媒は、ベンジルアルコールの酸化反応に高い活性を示した。酢酸イットリウムとトリスアセチルアセトナトガリウムを1,4-ブタンジオール中でソルボサーマル反応させると、粒径300-500 nmの球状の形態を有するY_3Ga_5O_12が得られた。本球状形態は、1000 °C焼成後も維持されることを明らかにした。さらに、合成直後のY_3Ga_5O_12に355 nmの励起光を照射したところ、400-500 nmに特異な発光が現れることも見出した。希土類酸化物および複合酸化物は触媒や蛍光材料の母体として応用されている。そのため、これら生成物の微粒化および形態制御により、特異な物性を付与できると期待できる。しかし、希土類酸化物やガーネット構造をもつY3Al5O12のような複合酸化物は異方性がないか、存在する場合でもその程度が小さいため、形態を制御することは困難である。そこで、本研究ではソルボサーマル法を活用することで異方性の高い希土類錯体の合成を検討した。また、合成した錯体を熱分解させることで希土類酸化物ナノ結晶に変換する手法の確立を目指した。さらに、ソルボサーマル合成した希土類酸化物ナノ結晶の触媒特性および蛍光特性についても検討した。前年度において、カルボン酸を含む1,4-ブタンジオール中で酢酸セリウムをソルボサーマル反応させることでCe(CnH2n+1COO)・H2Oが得られ、その錯体を熱分解させることで極めて表面積の高いCeO2が得られることを見出した。このように合成したCeO2を触媒担体に用いた触媒は、アルコールの酸化反応に対して高い活性を示した。さらに、ソルボサーマル合成したガーネット構造を有するY3Ga5O12において、Euのような発光中心を添加していないにもかかわらず、特異な発光特性を示すことも見出した。本年度では、主にソルボサーマル合成したY3Ga5O12の形態および特異な発光挙動について検討した。ソルボサーマル合成したY3Ga5O12は300ー500 nm程度の球状粒子であり、この球状粒子内部に多量の細孔が存在していることを見出した。さらに、ソルボサーマル合成直後のY3Ga5O12に観察された特異な発光は、焼成温度の上昇に伴い消失することを明らかにした。この結果は、ソルボサーマル合成直後に生成した酸素欠陥等の欠陥構造が発光中心であることを示唆している。希土類酸化物の最も代表的な材料として、CeO2触媒やEuドープY2O3蛍光体があり、これら生成物の微粒化および形態制御により、特異な物性を付与できると期待できる。しかし、希土類酸化物は異方性がないか、小さいため、形態を系統的に制御することは困難である。そこで、本研究ではソルボサーマル法を活用し異方性の高いオキソグリコール希土類錯体のような希土類錯体を合成し、その錯体を熱分解させることで希土類酸化物ナノ結晶に変換する合成法の確立を目指す。さらに、このような処方で合成した希土類酸化物ナノ結晶の触媒特性および蛍光特性について検討する。今年度では、酢酸セリウムをカルボン酸を含む1,4-ブタンジオール中でソルボサーマル反応させることを検討した。その結果、層状構造を有するCe錯体が得られ、その錯体を熱分解させることで極めて表面積の高いCeO2が得られることを見出した。また、1,4-ブタンジオール中でのソルボサーマル反応において、酢酸セリウムに少量の酢酸プラセオジウムを添加させて得られたRE(OAc)O錯体とRE(OAc)2(OH)錯体の混合物を焼成して合成した触媒担体はNOの直接分解反応に対して有効に作用することも見出した。

一方、EuドープY2O3蛍光体の合成を検討する中で、酢酸イットリウムのみの1,4-ブタンジオール中でのソルボサーマル反応を行った。本処方によりY(OAc)Oが得られ、それを焼成して合成したY2(CO3)O2はEuをドープしていないにも関わらず、特異な発光特性を示すことを見出した。また、同様の特異な発光は、1,4-ブタンジオール中でのソルボサーマル反応により合成したY3Ga5O12でも観測できた。今年度の検討において、ソルボサーマル合成した希土類錯体の化学組成等がそれを熱分解させて合成した希土類酸化物の物性等に大きく影響を及ぼすことが認められた。そのため、本研究開始段階の目標は概ね達成しているものと思われる。また、希土類蛍光体の検討を進める中で、極めて特異な発光特性を示すことを見出すことができ、当初の計画以上に進展した成果を得ている。しかし、希土類錯体の形態制御という観点では系統的な結果は得られておらず、その改善に対する検討が少し遅れているもののおおむね順調に進展していると判断される。ソルボサーマル合成した希土類錯体の形態等が希土類酸化物の触媒能に与える要因を解明することで、その知見を他の酸化物へ展開させることが期待される。また、ソルボサーマル合成を活用することで合成した希土類炭酸塩や希土類複合酸化物が特異な発光特性を示すことを見出したため、発光メカニズムの解明および高機能化の検討が必要である。試料調製の最適化が予定していた以上にスムーズに進行したため、物品費を節約することができ、約14万円を次年度に支出する。特に、安全確保のためのオートクレーブに対するメンテナンス費や英語論文校正謝金等に充当させる予定である。
朝鮮華僑史研究のための基礎的な資料調査

朝鮮華僑史研究のための基礎的文献調査本研究は、19世紀後半から20世紀初頭の東アジア地域で展開された「非」欧米型の地域内交流と交易活動の究明を目指すものである。ここでいう地域内交流を代表するものが、朝貢貿易を中心とする東アジア諸国のネットワーク的なつながりであることは言うまでもなかろう。しかし、従来の先行研究では「東アジア広域圏」という大きな分析フレームを設定はするものの、その中心は日・中間の比較研究であり、朝鮮の開港「場」と朝鮮華僑という「人的」交流部分に関する研究成果は極めて少ないのが現状である。本研究はこのように先行研究の少ない朝鮮の開港「場」と朝鮮華僑史研究を今後、本格的に推進するために必要な基本的資料の調査を目指すものである。平成13年度の調査は、朝鮮華僑史関連の基礎資料を収集する第一歩として(A)日本側の資料調査を実施した。とくに、明治維新以後日本の外務省、商務省、警察などの官僚によって朝鮮商業事情調査が実施され、そのなかに華僑に関する様々な報告が含まれていることを確認し、その資料の一部を収集することができた。平成14年度は台湾(中華民国)と韓国が所蔵する華僑関連資料の収集を実施し、その一部を島根県立大学・交流センターで開催されたシンポジウム「歴史における日・朝・中関係」で「関帝廟は国境を越える-東アジア華僑社会と関帝廟」というテーマで口頭報告した(報告の内容についてはhttp://www.u-shimane.ac.jp/kyotsu/index2.htmを参照)。また、釜山地域の華僑学校(小学校と中学校)を訪問し、楊昭礼氏(小学校の校長)と活発な意見交換を行うことができた。今回の韓国での華僑調査の実施の詳細については別の形で報告書を準備中である。朝鮮華僑史研究のための基礎的文献調査19世紀後半から20世紀初頭の東アジア地域では西欧の国際関係や国際秩序とは異なる地域内の独自の交流と交易活動が活発に行われていた。この域内交流を代表するものが朝貢貿易を中心とする東アジア諸国のネットワーク的なつながりであることは言うまでもなかろう。例えば、(1)朝鮮が植民地になる前の段階で実施された領事報告(仁川領事報告、釜山領事報告、京城領事報告)、(2)日韓併合直後の清国商人の法的地位問題-犯罪清国人の処分の管轄権、(3)清国公使館の廃止のかわりに総領事館を設置する問題、(4)植民地時期(1910年1945)の華僑教育・商業問題、(5)満州事変に伴う中国人の国籍待遇問題(中華民国籍と満州国籍)など幅広い範囲の資料を収集することができた。平成14年度は台湾(中華民国)と韓国が所蔵する華僑関連資料の収集を実施したい。
先史時代中南米における歯の形態を用いた集団移動の解明

遺跡から出土する古人骨の歯の形態データを用いて、中南米の古代文明形成と人の移動との関係を解明することを目的として研究をおこなってきた。本年度は8月に、1ヶ月間弱ペルー北高地に位置するパコパンパ遺跡での発掘調査に参加した。基本的には昨年度までと同様、発掘調査で得られた資料の歯の形態データを取得した。また出土人骨の取り上げや整理作業も平行して進め、人骨自体の基礎的なデータをある程度、揃えることができた。性別や年齢、出土コンテクストなどは解析を行う上で重要である、これらのデータを基に、サンプル数は少ないが、個体間の類縁関係の分析を進める目処がついた。発掘では金属製品を伴う人骨も出土し、これらの個体間の関係が注目される。また時期・地域的に異なる比較資料を得るために、ペルー南部のナスカ市において資料調査をおこなった。発掘調査に参加し、基礎的な人骨の記載をおこなった。こちらもまだ数は少ないが、これまで欠けていたペルー南部地域の比較資料を得ることができた。この成果を平成25年12月の古代アメリカ学会で共著者として口頭発表した。さらにより詳細な歯の形態変異の定量化法の開発についても、未咬耗歯を用いて方法論を確立し、解析を進めた。その成果を11月に日本人類学会で口頭発表し、平成26年3月の解剖学会でポスター発表した。さらに2本の原著論文を発表した。主たる調査地であるパコパンパ遺跡では、古人骨資料は順調に蓄積されており、他地城の比較資料も得ることが出来た。また新しい方法論の構築も進展した。(抄録なし)本研究の目的は、歯の形態データを用いて、中南米の古代文明形成過程における人の移動を解明することである。中米マヤ地域においては、先古典期から古典期にかけての時期、南米アンデス地域においては形成期を研究対象として設定している。本年度は主に南米アンデス地域について研究を進めた。8月から10月にかけて約2ヶ月間、ペルー北高地に位置するパコパンパ遺跡での発掘調査に参加し、歯の形態データを収集した。出土人骨の整理も平行して進め、一次資料のデータ化を行った。また近隣のクントゥル・ワシ遺跡に付属する博物館でも資料調査を行った。得られた歯冠計測値と歯の非計測的形質を用いて、形成期のパコパンパ、クントゥル・ワシ、カハマルカ盆地の3集団とクントゥル・ワシ遺跡のカハマルカ期集団との集団間の類縁関係の復元を行った。その結果、カハマルカ盆地の形成期集団が他の3集団から遠く、形成期のパコパンパ集団とクントゥル・ワシ集団のマハラノビス距離が最も小さかった。ここから、カハマルカ盆地の形成期集団の特異性は、標本の少なさによる偏りの可能性もあるが、遺伝的に隔離されていた可能性が示唆された。また、パコパンパ集団とクントゥル・ワシ集団は、相対的にではあるが、遺伝的に近縁な関係にあったと考えられる。この成果を12月の古代アメリカ学会で口頭発表した。マヤ地域については、これまで蓄積してきたデータを元に11月に京都メソアメリカ考古学研究会で口頭発表した。また中南米から出土する人骨の歯は咬耗の強いものも多く、これらの歯の形態を定量的に分析するため、新たに歯頚線に注目した解析法の開発も試みている。その成果を11月に日本人類学会で口頭発表した。本研究は、歯の形態データを用いて、中南米の古代文明形成過程における人の移動を解明することを目的としています。本年度8月から9月にかけて1ヶ月間ペルー北高地に位置するパコパンパ遺跡での発掘調査に参加しました。基本的には昨年度の発掘調査で新たに得られた資料の歯の形態データを取得しました。出土人骨の整理も平行して進め、来年度の調査で更なる資料数の増加が見込まれます。特に遺跡の北基壇を囲むように出土する人骨群については、遺跡内での個体間変異の比較研究をおこなう見通しが得られました。また比較資料を得るためにカハマルカ市の文化庁が保管する資料についても資料調査を行い、北高地集団の時系列的な歯の形態変化を追うことのできる資料が集まりつつあります。この成果を平成25年1月の京都メソアメリカ考古学研究会で口頭発表しました。昨年度から取り組んでいる新しい歯の形態変異の定量化法の開発についても、未咬耗歯を用いて方法論を確立し、解析を進めています。その成果を11月に日本人類学会で口頭発表し、平成25年3月の解剖学会でポスター発表しました。

発掘調査に参加し、基礎的な人骨の記載をおこなった。こちらもまだ数は少ないが、これまで欠けていたペルー南部地域の比較資料を得ることができた。この成果を平成25年12月の古代アメリカ学会で共著者として口頭発表した。さらにより詳細な歯の形態変異の定量化法の開発についても、未咬耗歯を用いて方法論を確立し、解析を進めた。その成果を11月に日本人類学会で口頭発表し、平成26年3月の解剖学会でポスター発表した。さらに2本の原著論文を発表した。当初の予定通り、データ収集は進んでいる。また新しい方法論の構築にも目処がついてきた。データは徐々に蓄積されつつある。新しい方法論の構築が非常によく進展した。主たる調査地であるパコパンパ遺跡では、古人骨資料は順調に蓄積されており、他地城の比較資料も得ることが出来た。また新しい方法論の構築も進展した。引き続いてペルーにおける発掘調査に参加し、データ収集を行うとともに、同時代資料の充実に努める。またより詳細な歯の形態情報を抽出するための方法論の構築も進める。最終年どもペルーでの発掘調査に参加し、データ収集をおこなう。昨年に引き続き同地域の比較試料の収集もおこなう。方法論の構築の目処もついてきたので研究成果としてまとめる。(抄録なし)
マクロファージ多様化を誘導する新規因子の研究

脊髄動物の胸腺には骨格筋に類似する筋様細胞が存在する。この細胞は胸腺リンパ球の発達に先だって、出現し、やがて減少するが、ヒトの重症筋無力症の原因細胞とも考えられる細胞である。従って、この筋様細胞のもつ生理作用の理解は正常胸腺機能発達と重症筋無力症発症機構を解明する上で重要と考え、筋様細胞をクローン化し、80kDa,100kDaの二種の新規造血因子を見出し、分離精製し、作用を調べたところ、両者共特異的にモノサイト系の細胞を分化増殖させることが判明した。アミノ酸配列の情報を下に、両因子の遺伝子クローニングと、それによる試験的コンビナント製品を開発した結果、リコンビナント製品に間違いなく天然製品と同様の活性が認められた。その作用は既存のGM-CSF,M-CSF相互にも異なり、新規の作用因子であることが確定した。これら二因子は重症筋無力症者の胸腺過形成部位に局在することが判明し、筋形成の形成と維持にも係わると考えられる。本研究の成果を下に、大量生産系の開発と、ノックアウトマウスの開発によて、量因子の詳細な正常状態における生理作用機作を調べ、医薬品への開発を具体化する段階に到達した。脊椎動物胸腺には骨格筋様細胞が存在するが、重症筋無力症との観点から、注目されるのみで、その生物学的意味は不明のままであった。我々は本細胞の持つ生物学的特徴を検討するため、ラット胸腺よりこれをクローン化し、80k,100kの二種のモノサイト系細胞増殖因子を同定した。アミノ酸配列を決定したところ、これらの二因子は既存のモノサイト系増殖因子、GM-CSF,M-CSFとも、相互にも全く異なる新規因子であることが判明した。現在両因子産生胸腺筋様細胞から定法に従いmRNAを調整し、cDNAライブラリーを作製し、遺伝子のクローニングを行っている。両因子ともそれぞれファミリーを形成する蛋白の一員で、二因子ともアミノ酸配列を決定できた部位は、これらファミリーに共通した配列が大部分で、我々の因子固有の配列の情報が少ない。このため、数多くのクローンより活性のある因子の遺伝子クローニング継続して行っている。脊椎動物の胸腺には骨格筋に類似する筋様細胞が存在する。従って、この筋様細胞のもつ生理作用の理解は正常胸腺機能発達と重症筋無力症発症機構を解明する上で重要と考え、筋様細胞をクローン化し、80kDa、100kDaの二種の新規造血因子を見出し、分離精製し、作用を調べたところ、両者共特異的にモノサイト系の細胞を分化増殖させることが判明した。これら二因子は重症筋無力症者の胸腺過形成部位に局在するこが判明し、過形成の形成と維持にも係わると考えられる。本研究の成果を下に、大量生産系の開発と、ノックアウトマウスの開発によって、両因子の詳細な正常状態における生理作用機作を調べ、医薬品への開発を具体化する段階に到達した。
中世文芸諸作品の語彙計量の基礎的研究

二つの文章があるときに,その間が近いか遠いか,その距離を,文章に用いられている語彙を通して測定しようとする。もって,文章の特徴を語彙からとらえようとする。文章を古典文芸作品に限定してその問題を討究するのが,研究の目的である。二つの作品の語彙の距離を測定することになり,そのためにいくつかの計算方法が提案されてきた。それを紹介・検討する。この研究で特に検討するのは,宮島達夫の類似度である。一一の見出し語について2作品の使用率を見て大きくないほうを選び,見出し語すべてについてそれを累積する数値である。この類似度は作品の語彙全体についてのものであるが,その数値が何によってもたらされているか,本研究で探る。語種・品詞・頻出といった観点から,あるいは無作為に,語彙の一部を取り出し,それについて類似度を計算する。類似は,多様な部分部分に相似的に存在していて,その集積として全体の類似度が現れる,ということを指摘することができる。類似度は,古代文芸作品を対象として基礎づけられた。その例えば現代語への応用もあるが,本研究では,中世文芸作品,特に日記「たまきはる」「とはずがたり」「竹むきが記」および随筆「方丈記」「徒然草」について展開することをこころみる。古代文芸作品との類似度,あるいは中世文芸作品間での類似度を計算すると,中世と古代とは全体的に渾然としていることが知られる。中世文芸は,少なくとも日記・随筆については,語彙の類似の観点から捉えると,古代の延長上で十分に特徴づけられるということである。中世語彙と古代語彙とを扱う上では,本動詞の補助化など,容易には調整し難い問題が控えている。今後,その解決を図らなければならない。この研究で中心的に取り上げる中世文芸作品2件について、それぞれの索引で自立語彙とされているものの出現頻度を計数した。辻村敏樹編『とはずがたり総索引自立語篇』1992年、笠間書院発行近藤政美他編『平家物語〈高野本〉語彙用例総索引自立後篇』1996年、勉誠社発行また、宮島達夫編『古典対照語い表』(1971年、笠間書院発行)が取り上げた『蜻蛉日記』『更級日記』と、この研究で取り上げる『とはずがたり』とについて、語彙論的関係を細かく検討するために、他の自伝的女流日記も参照することとし、その自立語彙の出現頻度も計数した。鈴木一彦他編『たまきはる(健御前の記)総索引』1979年、明治書院発行渡辺静子他編『竹むきが記総索引』1978年、笠間書院発行それぞれの索引が語として認定しているものには異同があるので、それを調整し、以上の計数の結果を修正しなければならない。それに着手した。これ以降の作業では、コンピュータを使用するのが効率的であるので、初めの計数またはその調整の結果を、コンピュータに入力している。現在、語の調整およびコンピュータ入力を進めている。研究期間の終了までにその点検を経て統計処理をし、『古典対照語い表』が取り上げた『方丈記』『徒然草』を含む中世文芸諸作品について、語彙の種種の計量的特徴を、中古文芸諸作品との対比のもとに明らかにする。この研究で中心的に取り上げる中世文芸作品2件の,それぞれの索引辻村敏樹編『とはずがたり総索引自立語編』1992年,笠間書院発行近藤政美他編『平家物語<高野本>語彙用例総索引自立語篇』1996年,勉誠社発行で自立語彙とされているものについて,昨年度,出現頻度を計数し,コンピュータ入力した。

本年度は,その結果と,中古文芸諸作品を中心とする宮島達夫編『古典対照語い表』(1971年,笠間書院発行)の成果とを対照した。参考とする中世文芸作品『たまきはる』『竹むきが記』も,同様である。中古文芸諸作品と中世文芸諸作品との対照によって,語(単位)の認定にさまざまな問題があることが判明した。問題というのは,和語について,(1)中古で独立していた動詞が,中世で補助動詞化ないし助動詞化することがあるが,両者をどのように調整するか。漢語について,(2)語の連続と見えるようなものをどのように切りないし続けるか,(3)語に切り出したもの同士が同語であるか別語であるかをどのように認定するか。また,個有名詞について,(4)同一であれば語としても同じとするか指示対象によって別語とするか。といったものである。こうした問題は研究開始前にある程度予測していたが,実際の処理を始めた本年度になって,予想以上に複雑であることが分かった。処理のしかたによっては,宮島『古典対照語い表』の改訂,すなわち中古文芸作品の語彙の全体的な見直しに及ぶことにもなる。そこで,本年度は,直ちに問題を処理することをせず,実験的処理をしてどのよう処理が可能であるかを探るにとどめた。