hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血小板造血シグナル伝達経路のプロテオミクス解析

血小板造血において最も重要な役割を果たすトロンボポエチンシグナル伝達経路において重要な役割を果たす分子を探索するため、セリン・スレオニンキナーゼAktにタグを付加した分子を開発し、トロンボポイエチン刺激によって巨核球内でAktと相互作用を行う分子を質量分析の手法を用いて解析する系を樹立した。この系を用いてAktと相互作用する分子を単離することには成功したが、巨核球内でトロンボポエチン依存性にAktと結合する未知の蛋白を見いだすには至らなかった。平成20年度は(a)分子タグを融合したAktを巨核球系の細胞株に安定発現させ、(b)この細胞をトロンボポエチンで刺激する。(c)トロンボポエチン刺激によってAktと結合した分子群を、タグを目印にカラム精製。(d)精製された分子群を二次元電気泳動ゲル上に、個々の分子になるよう展開。(e)ゲル精製によって得られたそれぞれの分子をマススペクトロメトリーにて同定する、という研究目的、実施計画を予定していた。申請書に記載の手順に則って、ヒトAkt遺伝子のN末端にStrepタグの配列を付加した融合遺伝子をpcDNA3.1ベクターに組み込んだものを作製し、リポフェクション法を用いてヒト巨核芽球系細胞株UT-7/TPOに安定発現させたUT-7/TPO/Akt-Strep細胞を樹立した。得られたUT-7/TPO/Akt-Strep細胞にはStrep蛋白が強発現していることを確認し、この細胞株を用いた種々の実験を行った。UT-7/TPO/Akt-Strepをトロンボポエチンで刺激したところAktのリン酸化やトロンボポエチンに反応した細胞増殖が見られることを確認した。また、トロンボポエチン刺激によりUT-7/TPO/Akt-Strep細胞内のAktと結合する種々の分子を同定すべく、細胞抽出液をstrep-tactinカラムにてアフィニティー精製した。精製後のタンパク質を濃縮した後、二次元電気泳動にて展開、銀染色した結果、複数の分子がUT-7/TPO/Akt-Strep細胞内のAktと結合(相互作用)していることが確認された。これらスポットを切り出した後、トリプシンにてゲル内消化を行い、MALDI-TOF型質量分析計を使用して同定を試みたが、良好な質量分析のピークを得られず、同定には至らなかった。以上、(a)から(d)までに関しては予定通り実験を遂行できた一方で、(e)についてはタンパク質の絶対量の問題、もしくは質量分析の感度の問題から、結合分子の同定には至らなかった。しかしながら、アフィニティー精製など実験系の有効性は示せており、今後、解析に供するタンパク質量の増加、感度のよりよい質量分析計の使用を検討することで、さらに解析を進める予定である。平成20年度は分子タグを融合したAktを、トロンボポエチン依存性の巨核球系細胞株に安定発現させた細胞株UT-7/TPO/Akt-Strepを作製し、トロンボポエチン刺激によってこの細胞内のAktと相互作用する分子群をタグを目印にしてカラム生成により分離した後に、この分子群をMALDI-TOF型質量分析計を用いて同定するという行程を実施したが、この方法では良質な質量分析のピークを得ることができず、Aktと相互作用する蛋白の同定には至らなかった。この原因として、カラム精製して得られた分子群の蛋白の絶対量が過小であったこと、もしくは同定に用いたMALDI-TOF型質量分析計の感度が当初の期待ほど高くはなかったことなどが考えられた。このため平成21年度は行程を一部変更し、通常の巨核球系細胞株UT-7/TPOをトロンボポエチンで刺激した後、Aktに対する市販のモノクローナル抗体を用いて免疫沈降し、得られた蛋白を脱塩するためにアクリルアミドゲルに電気泳動した後にこのゲルを銀染色した。蛋白を示すバンドを切り出した後にゲル内消化することで得られた蛋白を、最新型のLC-MS(QSTAR[○!R]Elite LC/MS/MS System, Applied Biosystem社)にて解析した。これによりトロンボポエチン刺激によりUT-7/TPO内でAktと新たに結合する、もしくはAktの蛋白複合体から離脱する分子を複数個同定することが可能となった。同定された蛋白の中には現在までAktと相互作用することが報告されていないものもいくつか含まれている。今後は得られた蛋白のそれぞれを細胞内でノックダウンなどを行うことなどによりその機能を詳細に解析し、トロンボポエチンシグナリングにおけるそれぞれの分子の役割を解明する予定としている。平成21年度までに、ヒトAkt遺伝子のN末端にStrepタグの配列を付加した融合遺伝子をpcDNA3.1ベクターに組み込んだものを作製し、これをリポフェクション法を用いてヒト巨核芽球系細胞株UT-7/TPOに安定発現させたUT-7/TPO/Akt-Strep細胞を樹立した。

得られたUT-7/TPO/Akt-Strep細胞にはStrep蛋白が強発現していることを確認し、この細胞株を用いた種々の実験を行った。UT-7/TPO/Akt-Strepをトロンボポエチンで刺激したところAktのリン酸化やトロンボポエチンに反応した細胞増殖が見られることを確認した。また、トロンボポエチン刺激によりUT-7/TPO/Akt-Strep細胞内のAktと結合する種々の分子を同定すべく、細胞抽出液をstrep-tactinカラムにてアフィニティー精製した。精製後のタンパク質を濃縮した後、二次元電気泳動ゲルで展開したところ、複数の分子がUT-7/TPO/Akt-Strep細胞内のAktと結合(相互作用)していることが確認された。そこでこれらの分子をゲル中より精製し、MALDI-TOF型質量分析計を使用して同定を試みたが、良好な質量分析のピークを得られず、同定には至らなかった。そこで現在はAktをベイトとしたシグナル伝達分子の探索を一旦断念し、巨核球中の熱ショック蛋白群、その中でも巨核球造血においてHsp72と相互作用し重要な役割を果たしている蛋白を探索する方針としている。
多次元蛍光イメージングを応用した下垂体後葉ホルモンの新たな脳内生理機能の探索

下垂体後葉ホルモン(バゾプレッシンおよびオキシトシン)は、抗利尿および分娩・射乳に関与しているのみならず高次脳機能(社会性行動、子育て・愛情行動など)などにも関与していることが明らかになりつつある。本研究課題では、バゾプレッシンおよびオキシトシンを産生する神経分泌ニューロンを蛍光タンパクで可視化し、さらにその神経活動をc-fos遺伝子発現を指標として蛍光タンパクで可視化すること、さらには光感受性タンパクをこれらのニューロンに導入することによりその神経活動を光操作する方法を確立することを目的とした。本年度は、初年度に引き続き、バゾプレッシンおよびオキシトシンを産生するニューロンを緑色または赤色蛍光タンパクにより同定して蛍光タンパクの動態を観察すること、c-fos遺伝子発現を緑色または赤色蛍光タンパクによって標識することにより神経活動を同時に同定することを試みた。さらに、光感受性タンパク遺伝子を導入したトランスジェニックラットの視床下部からその遺伝子発現標識蛍光タンパクを指標にニューロンを同定し、光刺激を試みた。その結果、(1)in vivoにおいて種々の生理的刺激によってバゾプレッシン、オキシトシンおよびc-fos遺伝子発現の変化を緑色および赤色蛍光タンパクを指標に細胞質内・細胞核内において捉えることができた、(2)in vitroにおいて緑色もしくは赤色蛍光タンパクを指標に同定した単離ニューロンからホールセルパッチクランプ法により電流を記録し、カイニン酸応答がバゾプレッシンニューロンとオキシトシンニューロンで異なることを明らかにした、(3)光感受性タンパク遺伝子を導入したトランスジェニックラットから酵素処理により単離したニューロンを用いて、ホールセルパッチクランプ法により光照射前後での膜電位を記録したところ、反応する場合が見られた。今後さらなる検討が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。下垂体後葉ホルモン(バゾプレッシンおよびオキシトシン)は視床下部に局在する神経分泌ニューロンの細胞体で産生され、下垂体後葉に投射した軸索終末から血中に分泌される。バゾプレッシンは腎臓に作用して抗利尿ホルモンとして、オキシトシンは子宮筋や乳腺に作用して分娩や射乳を引き起こす。一方、脳内にも下垂体後葉ホルモンの受容体が広範に存在し、種々の高次脳機能に関与することが明らかになりつつある。本研究課題では、下垂体後葉ホルモンを産生する神経分泌ニューロンとその神経活動をc-fos遺伝子発現を指標として蛍光タンパクによって可視化すること、さらには光感受性タンパク(チャネルロドプシン2(光興奮タンパク)およびハロロドプシン(光抑制タンパク))を導入したトランスジェニックラットを作出することにより神経活動を光照射により操作する方法を確立することを目的とした。本年度は、本学動物研究センターにて系代繁殖中のオキシトシンーmRFP1(赤色蛍光タンパク)トランスジェニックラットと新たに作出したc-fos-eGFP(緑色蛍光タンパク)トランスジェニックラットを交配し、ダブルトランスジェニックラットを作出した。このラットにCCK-8を腹腔内投与するとオキシトシン産生ニューロン(赤色蛍光(mRFP1)を示す)の神経核に緑色蛍光(eGFP)が発現するのを観察できた。さらに、バゾプレッシン遺伝子にチャネルロドプシン2-ハロロドプシン遺伝子を導入したバゾプレッシン-チャネルロドプシン2-ハロロドプシントランスジェニックラットを作出した。今後、パッチクランプ法等を駆使して光照射によって下垂体後葉ホルモン産生ニューロンの興奮性を光照射によって操作できるかどうかを検討する予定である。神経活動の指標としてc-fos遺伝子発現を蛍光タンパクにより可視化するためのトランスジェニックラットおよび下垂体後葉ホルモンを可視化したトランスジェニックラットとの交配によるダブルトランスジェニックラットの作出が実施できた。

バゾプレッシン産生ニューロンに光感受性タンパク遺伝子を導入したトランスジェニックラットの作出が終了したところであり、今後、光照射の効果についてパッチクランプ法等によって検討する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。バゾプレッシンおよびオキシトシンを産生する神経分泌ニューロンの神経活動の可視化にc-fos遺伝子発現の蛍光タンパクによる可視化が有用であることの評価を種々の生理的刺激によって検証する。さらに、光感受性タンパク遺伝子を導入したトランスジェニックラットのバゾプレッシン産生ニューロンの神経活動を光照射によって操作する方法を確立する。また、オキシトシン産生ニューロンにも光感受性タンパク遺伝子を導入したトランスジェニックラットの作出を試みる。
拡張不確かさ解析を用いたセットアップマージン評価モデル及び照合データベースの開発

前立腺癌、非小細胞肺癌、および食道癌に対して、画一的なセットアップマージン算出法を確立するための位置精度ならびにマージン評価を行った。またCBCTおよびkV-X線照合装置を用いて、頭部、胸部、骨盤部に対する位置合わせ精度を評価し、マージン算出のための基礎データを取得した。本研究によって得られた成果は、SMに関する不確かさを低減するとともに、Evidence-based medicineに基づく放射線治療を展開するための基盤の確立に寄与する。本研究の目的は、様々な疾患の治療法に適応する画一的な患者セットアップマージン(SM)評価モデルを開発し、EBM(Evidence-Based Medicine)に基づいた放射線治療を展開するための基盤を確立することである。上記につき、初年度の平成27年度は、1拡張不確かさ解析を取り入れた患者SM評価モデルの構築、2非小細胞肺癌および前立腺癌を対象としたSMの基礎データ取得および従来法に基づくSMの算出の2点に関して研究を行った。具体的には、位置照合装置の違いによるSM評価モデルへの影響を明らかにするために、強度変調放射線治療が施行された前立腺癌患者群を対象に、ExacTrac X-rayシステムおよびOn-Board-Imagerシステムにて照合された各々の臨床データを用いて位置照合データの相関性を検討した。その結果、両位置照合データは、頭尾、腹背、左右方向のいずれにおいても強い相関が認められ、SM評価モデルを導入する上で位置照合装置の違いが及ぼす影響は少ないことを明らかにした。一方、体幹部定位放射線治療が施行された非小細胞肺癌患者群を対象とした場合、位置照合装置によりSMが有意に異なることが示された。これより、適応疾患あるいは位置照合装置の違いによるSM評価モデルの頑健性について検討する必要があることが示唆され、現在研究を進めている。平成27年度は、予定していた前立腺癌症例に加えて、非小細胞肺癌症例に対しても、患者SM評価モデルに対する検討を行った。また、それらの研究成果の一部は、国内学会(3回)、国際学会(1回)にて各々報告するとともに、国際学術誌に投稿中であることから、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究の目的は、様々な疾患の治療法に適応する画一的な患者セットアップマージン(SM)評価モデルを開発し、Evidence-Based Medicineに基づいた放射線治療を展開するための基盤を確立することである。平成28年度は、食道癌に対するSM評価のための基礎データを取得した。呼吸性移動を伴う食道癌の放射線治療では照射野が広範になるため、肺や心臓などの正常組織への副作用が懸念される。今年度は、SMの低減ならびに肺毒性・心毒性の低減を目的として、食道クリッピング後に治療計画用4D-CTを撮像された20症例を対象に、食道癌呼吸同期照射の有用性について検討した。その結果、呼吸同期照射施行群は非施行群に比べ、肺および心臓の線量が有意に低減することを明らかにした。本研究の成果の一部はJapanese Journal of Radiologyに報告した。現在、上記データをもとにSM評価モデルの構築を進めると同時に、平成27年度に解析した非小細胞肺癌、前立腺癌の解析結果を論文に纏めている。平成28年度以降研究計画「画像位置照合演算アルゴリズム構築」遂行に必要な高速画像処理ライブラリに関して、交付決定額の都合上、平成28年度は当初購入予定のLabVIEW FPGAモジュールの代替としてMatLABを購入した。現在はその開発環境の準備を進めているところである。放射線治療計画において、放射線治療中の患者の体動を考慮して適切なセットアップマージン(以下、SM)を加味することは重要である。しかしながら、近年の放射線治療技術の著しい進歩に追随するSM評価法は十分に検討されていない。様々な治療法に適応する画一的なSM評価法を開発し、EBM(Evidence-Based Medicine)に基づいた放射線治療を展開するための基盤を確立することを目的として本研究を行った。平成27年度から28年度にかけて、放射線治療が施行された非小細胞肺癌23症例、前立腺癌16症例および食道癌20症例を対象に、ExacTrac X-rayシステムおよびOn-Board-Imagerシステムを用いた場合のSMを評価した。最終年度である平成29年度は、画一的なSM評価を検討するために、新たに前立腺癌IMRT22症例を対象に、金マーカーを用いた回転補正を考慮しない位置合わせ精度およびSMの評価を行った。その成果の一部は、日本放射線腫瘍学会第30回学術大会(2017年11月)にて報告した。また様々な部位に適応する成果を得るために、動体追跡放射線治療システムSyncTraX FX4および頭部・胸部および骨盤ファントムの組み合わせにて、各部位におけるSM評価のための位置合わせ精度を評価し、いずれの部位においても1 mm以内の精度を担保していることを明らかにした。その成果の一部は、第59回米国医学物理学会(2017年8月)、第59回米国放射線腫瘍学会(2017年9月)、日本放射線腫瘍学会第30回学術大会(2017年11月)にて各々報告した。研究期間全体を通して、ファントムおよび臨床データを用いた検討を通して、様々な治療部位および装置を用いた画一的なSM評価を施行できたことから、上記の目的は概ね達成できたと判断する。

本研究によって得られた成果は、SMに関する不確かさを低減するとともに、Evidence-based medicineに基づく放射線治療を展開するための基盤の確立に寄与する。次年度の平成28年度は、臨床で使用された上記疾患の放射線治療計画に対して、評価モデルと従来モデル各々で算出したSMを適用した場合の腫瘍および正常組織への投与線量の相違を定量的に評価するとともに、SM評価モデルを組み込んだソフトウェア開発を進める。平成28年度までに解析した非小細胞肺癌、前立腺癌および食道癌の放射線治療計画に対して、評価モデルと従来モデル各々で算出したSMを適用した場合の腫瘍および正常組織への投与線量の相違を定量評価するとともに、SM評価モデルを組み込んだソフトウェア開発を進める。新潟大学医歯学総合病院放射線治療科医学物理グループ医学物理学平成28年度以降の研究計画「画像位置照合演算アルゴリズム構築」のために高速画像処理ライブラリとしてLabVIEW FPGAモジュール(計2,700,000円)を購入する予定であったが、交付決定額(物品費:2,200,000円)がモジュールの合計金額を下回り、購入が困難となったため。当初購入予定であったLabVIEW FPGAモジュールに関して、交付金の都合上Matlabソフトウェアへの代替購入を余儀なくされたため。欧文論文に係る英文校正費および掲載費、また国内外での学会発表に次年度使用額を充てる。
透析看護の実践能力評価尺度の開発

2018年度は、質問紙の作成およびデータ収集・分析、透析看護の実践能力評価尺度の作成を実施した。慢性透析看護の実践能力に関する項目は、透析療法指導看護師(現慢性腎臓病療養指導看護師)による実践報告69件の報告から、看護実践能力の構成要素である「人々・状況を理解する力」「人々中心のケアを実践する力」「看護の質を改善する力」について記述された箇所をデータとし質的帰納的分析を実施、慢性透析看護の実践能力を構成する要素を抽出し、質問項目とした。質問項目は、【透析時のケア】10項目、【腎代替療法の導入・非導入・変更のサポート】9項目、【セルフケア支援】23項目、【がんをかかえる患者・家族のサポート】6項目、【療養の継続に支援を要する患者の支援体制整備】11項目、【業務管理への参画】4項目の計63項目とし、6段階のリッカート尺度とした。質問項目は、慢性疾患看護専門看護師および透析看護認定看護師の各1名と検討した。質問紙は透析看護認定看護師のうち氏名と所属が公開されている221名に配布し、回収122部、有効回答121部(有効回答率54.8%)であった。質問項目は、天井効果および床効果、I-T相関分析、項目間相関分析で不適切と思われる項目を削除の後、最尤法プロマックス回転による因子分析を行い、因子負荷量が0.35に満たない項目と複数の項目に負荷量の高い項目を削除しながら探索的因子分析を繰り返し、3因子解を採用した。第1因子は「安全な血液透析の実施(17項目)」、第2因子は「合併症を抱えた血液透析患者のサポート(13項目)」、第3因子は「療養生活に支援を要する血液透析患者のサポート(7項目)」の計37項目で、累積寄与率は59.58%であった。Chronbachのα係数は、第1因子は0.942、第2因子は0.944、第3因子は0.879、全体は0.973で、内的整合性は高いといえた。平成27年度は、「透析看護の実践能力の概念と構造の明確化」を行うために、10年以上の透析看護の実践経験のある看護師15名程度を対象として半構成的面接を実施予定であった。実施に向けての対象者の選定にあたり、透析看護の実践能力を保証する対象者の条件として、認定看護師(透析看護、日本看護協会)および透析療法指導看護師(日本腎不全看護学会をはじめとする6学会合同認定)を対象とすることを検討した。これらの資格取得のためには、一定期間の透析看護の実践経験および教育を受けることが既定されていることに加え、講義や研修会への参加、実践事例等の報告を行うことが資格更新の条件であるためである。現在、認定看護師および透析療法指導看護師が在籍する施設に順次、対象者の紹介を依頼しているところである。対象者の条件を認定看護師または透析療法指導看護師としたため、対象者への依頼に時間がかかっているため。しかし、データの質の保障に必要な対象の条件と考えるため、公表されている所属施設の情報を手がかりに研究参加の依頼を継続する。透析看護に必要な看護師の実践能力を明らかにする目的で、透析療法指導看護師の実践報告(70件)を用い、透析看護の経験豊富な看護師の実践を抽出している。看護師による実践は、がん/終末期患者の療養支援に関するもの8件、体重コントロール/除水に関するもの8件、食事コントロールに関するもの3件、足病変のある患者の支援に関するもの7件、透析を拒否する患者への対応に関するもの4件、腎代替療法の変更に関するもの3件、認知症患者の療養支援に関するもの5件、透析導入患者の支援に伴う支援に関するもの7件、維持透析中のイベント/トラブルに対する支援に関するもの7件、独居高齢者の自宅での療養支援に関するもの3件、要介護患者の自宅療養の継続のための支援に関するもの3件、スタッフ教育/支援に関するもの5件、患者教育の検討に関するもの3件、スタッフ管理/部署間の連携に関するもの2件、被災経験に基づく災害への備えに関するもの2件の、計70件であった。実践の対象として、現在、慢性透析中の患者だけでなく、腎移植に移行した患者、保存期慢性腎臓病患者があげられ、患者以外では、患者の家族、看護師、介護職等であった。連携先として、同一施設内の他部署、他施設、地域の医療介護職があげられた。看護師の実践を抽出するにあたり、透析看護の定義を明らかにすることと、本研究における透析看護が対象とする範囲について併せて検討する必要が生じている。当初計画より、分析および透析看護に関する文献の収集に時間を要しているため。透析療法指導看護師の実践報告から、透析患者の支援に必要とされる透析看護の実践能力を反映した看護実践を抽出した。対象とした事例は69例で、466個の看護実践が抽出され、次の10個の看護実践に関する項目に分類された:「患者の状態に合わせた透析条件の検討」「透析導入患者への支援」「維持透析の安定した継続のための支援」「高カリウム・高リン血症、心不全の継続的な予防のための支援」「長期透析患者の安定した透析継続のための支援」「透析患者の療養生活環境の整備のための調整」「患者の精神状態の把握とそれに合わせた対応」「終末期の緩和ケア」「腎代替療法を変更に関わる支援」「スタッフ教育、組織的対応力の向上のための活動への参加」。今後は、これら10項目の看護実践に関する質問項目の整理をすすめ、認定看護師(透析看護)等の透析看護に関する有資格者を対象に、プレテストを実施する予定である。

本尺度は、透析看護を実践する看護師が広く使用できる汎用性を確保した尺度とする必要がある一方、現在、複雑化・多様化する透析患者の支援上の課題である、長期透析患者への支援、腎代替療法の変更に関わる支援、高齢患者への支援について、をどのように盛り込む引き続き検討が必要である。当初計画より、分析および透析看護に関する文献の収集に時間を要しているため。2018年度は、質問紙の作成およびデータ収集・分析、透析看護の実践能力評価尺度の作成を実施した。慢性透析看護の実践能力に関する項目は、透析療法指導看護師(現慢性腎臓病療養指導看護師)による実践報告69件の報告から、看護実践能力の構成要素である「人々・状況を理解する力」「人々中心のケアを実践する力」「看護の質を改善する力」について記述された箇所をデータとし質的帰納的分析を実施、慢性透析看護の実践能力を構成する要素を抽出し、質問項目とした。質問項目は、【透析時のケア】10項目、【腎代替療法の導入・非導入・変更のサポート】9項目、【セルフケア支援】23項目、【がんをかかえる患者・家族のサポート】6項目、【療養の継続に支援を要する患者の支援体制整備】11項目、【業務管理への参画】4項目の計63項目とし、6段階のリッカート尺度とした。質問項目は、慢性疾患看護専門看護師および透析看護認定看護師の各1名と検討した。質問紙は透析看護認定看護師のうち氏名と所属が公開されている221名に配布し、回収122部、有効回答121部(有効回答率54.8%)であった。質問項目は、天井効果および床効果、I-T相関分析、項目間相関分析で不適切と思われる項目を削除の後、最尤法プロマックス回転による因子分析を行い、因子負荷量が0.35に満たない項目と複数の項目に負荷量の高い項目を削除しながら探索的因子分析を繰り返し、3因子解を採用した。第1因子は「安全な血液透析の実施(17項目)」、第2因子は「合併症を抱えた血液透析患者のサポート(13項目)」、第3因子は「療養生活に支援を要する血液透析患者のサポート(7項目)」の計37項目で、累積寄与率は59.58%であった。Chronbachのα係数は、第1因子は0.942、第2因子は0.944、第3因子は0.879、全体は0.973で、内的整合性は高いといえた。認定看護師および透析療法指導看護師を対象に半構成的面接を実施し、透析看護の実践能力の概念と構造の明確化をすすめる。透析看護の実践能力の概念と構造に基づき、透析看護の実践能力評価尺度の項目を作成し、パイロットスタディの準備をすすめる。透析看護の定義を明らかにすることと、本研究における透析看護が対象とする範囲を検討する。それに基づき、透析看護に必要な実践能力の抽出を完了し、実践能力評価尺度の項目を作成する。実践能力評価尺度の項目の作成と質問紙の完成。認定看護師(透析看護)等の透析看護に関する有資格者を対象とした、プレテストの実施。初年度は対象者の選定に時間がかかり、予算を執行しなかったため。主に、質問紙印刷費用、質問紙の発送費用を使用しなかったため。質問紙の作成が遅れたため。対象者の選定をすすめ、インタビューを実施する。それに伴い、打合せ旅費、データ取集旅費、テープ起こしの費用、書籍等が必要である。評価尺度の作成を進め、質問紙調査を実施する。
都心及び農山村の人口減少地域における居住者と来訪者との交流効果に関する研究

近年、都心中心部、及び、農山村の人口減少地域、いわゆる過疎地域における地域活性化や居住環境整備が課題となっている。一方でこれらの地域では、都心においては昔から継続している祭りへの通勤者の参加や、農山村地域における都市農村交流等、地元地域の居住者と来訪者が直接的に交流を持てる機会が増えつつある。これらの機会の拡大と質の向上、継続性は、居住者のみでは限界のある地域活性化に発展性をもたらし、来訪者が地域活性化のための人的資源となり得る可能性もあると考える。そこで、本研究では、地域の活性化と積極的な居住環境整備を推進させていく活力が失われているという共通の課題を抱える都心及び農山村地域を対象として、各地域の来訪者が地域住民と積極的に交流する方策と現状の把握、それによる当該地域の活性化と居住環境整備にもたらす効果について、都心・農山村の共通解及び特異解を求め、来訪者との交流機会が住民の意識やその地域社会と居住環境にもたらす影響を明らかにし、社会的な人口減少地域における地域活性化の一方向性と今後の計画要件を探ることが目的である。2カ年の研究機関のうち、初年度平成12年度は、主に農村地域における来訪者との交流効果を扱った。調査対象地域は、典型的農村2地域を抽出し比較対称とし、住民へのアンケート・ヒアリング調査を行った。結果として、農村地域住民の持つ、都市との交流意識と外向きの姿勢を明らかにし、集落活性化と住民自身の定住意識向上につながる効果を、交流活動の形態ごとに求めていった。平成13年度は、全国数カ所の地方都市、及び東京都心部における現地調査を行い、12年度の結果や、都心-農村の社会状況を比較しつつ、来訪者の地域活動参画がその地域社会と居住環境にもたらす影響を明らかにした。そこで、本研究では、地域の活性化と積極的な居住環境整備を推進させていく活力が失われているという共通の課題を抱える都心及び農山村地域を対象として、各地域の来訪者が地域住民と積極的に交流する方策と現状の把握、それによる当該地域の活性化と居住環境整備にもたらす効果について、都心・農山村の共通解及び特異解を求め、来訪者との交流機会が住民の意識やその地域社会と居住環境にもたらす影響を明らかにし、社会的な人口減少地域における地域活性化の一方向性と今後の計画要件を探ることを目的としている。2カ年の研究期間のうち、初年度である平成12年度は、主に農村地域における来訪者との交流効果を扱っている。調査対象地域は、青森県T町の典型的農村であり、都市との交流活動・イベントを地域活性化の手段と位置づけている集落と、集落内の住民のみの活動で活性化を図る集落、2地域を抽出し比較対称とし、住民へのアンケート・ヒアリング調査を行った。来年度は、都心中心部における調査を行い、今年度の農村地域の結果と比較しつつ、来訪者の地域活動参画がその地域社会と居住環境にもたらす影響を明らかにしていく予定である。
食品成分のインバース分析法を核とする生理活性物質創製スキームの構築

チロシナーゼは自然界に広く分布する酸化還元酵素である.本酵素により,多くのモノフェノールはo-キノンへと酸化される.不安定なo-キノンは直ちに,メラニンなどのバイオポリマーへと変換される.このポリマーは皮膚の色素沈着に関与するため,本酵素阻害の研究は,機能性化粧品,抗酸化剤や殺虫剤の開発に結びつく.一方,o-キノンはVCやNADPHなどの還元剤の働きでジフェノールへと還元される.即ち,本酵素と還元剤により,植物モノフェノールから新奇ジフェノールが生み出されている可能性が高い.そこで,チロシナーゼの阻害剤,基質と生成物に関する化学的・生物学的な研究を行い,複数の新規生理活性物質の開発に成功した.自然界に広く分布するポリフェノールオキシダーゼ(PPO)は,様々なフェノールをキノンへと酸化する反応を触媒する.生成したキノンは還元剤の働きにより,安定なジフェノールへと変換される.本研究では,(1)PPOによる酸化反応の解析,(2)天然ポリフェノールのPPOによる酸化生成物の単離・構造決定および(3)その酸化生成物が天然に存在することの検証と生理活性評価を行うことにより,新しい天然生理活性物質を見出すことを目的とする.特に,酵素反応生成物の構造予測と基質や生成物の化学合成・構造解析を核に,天然ポリフェノールのPPO酸化体の単離・構造決定およびその酸化体が天然に存在することの検証の2段階からなる「インバース分析法」の確立を目指す.本年度は,(1)PPOによる酸化反応の解析および(2)天然ポリフェノールのPPOによる酸化生成物の単離・構造決定に関する研究を行った.その過程で,メグスリノキに含まれるフェノール成分であるエピロドデンドリンおよびその誘導体を化学合成し,チロシナーゼ阻害活性を測定した結果,合成した複数の誘導体が阻害剤として作用することを見出した.それらは代表的なチロシナーゼ阻害剤であるコウジ酸を超える強力な阻害活性を示し,さらに,糖結合部位であるオキシメチンの立体配置によって,阻害活性に違いが出ることが明らかになった.このように立体配置の差異によって,阻害活性が異なるチロシナーゼ阻害剤の開発例は極めて希少であり,本研究で得られた阻害剤は新規性が高いと判断される.自然界に広く分布するポリフェノールオキシダーゼ(PPO)は,様々なフェノール類をキノンへと酸化する反応を触媒する.生成したキノンは還元剤の働きにより,安定なジフェノールへと変換される.本研究では,(1)PPOによる酸化反応の解析,(2)天然ポリフェノールのPPOによる酸化生成物の単離・構造決定および(3)その酸化生成物が天然に存在することの検証と生理活性評価を行うことにより,新しい天然生理活性物質を見出すことを目的とする.特に,酵素反応生成物の構造予測と基質や生成物の化学合成・構造決定を核に,天然ポリフェノールのPPO酸化体の単離・構造決定およびその酸化体が天然に存在することの検証の2段階からなる「インバース分析法」の確立を目指す.昨年度行ったPPOによる酸化反応の解析の結果,メグスリノキに含まれるフェノール成分であるエピロドデンドリンの誘導体が,代表的なPPO阻害剤であるコウジ酸よりも強力な阻害活性を有することを明らかにした.この結果を受けて,複数のエピロドデンドリン配糖体を化学合成し,それらの阻害活性を比較した.その結果,糖の付け根の立体配置がRである誘導体は,Sである誘導体よりも2倍程度強い阻害活性を持つことを明らかにした.また,糖部分にセロビオース構造を有するR型の誘導体は,コウジ酸の約6倍の活性を示すことが分かった.立体構造の差異により,阻害活性が異なる例は,PPO阻害剤としては珍しい.したがって,本研究により開発された新規誘導体群は,強力なPPO阻害剤としてのみならず,PPOのメカニズム解析に有効なバイオツールとしての利用が期待される.チロシナーゼは自然界に広く分布する酸化還元酵素である.本酵素により,多くのモノフェノールはo-キノンへと酸化される.不安定なo-キノンは直ちに,メラニンなどのバイオポリマーへと変換される.このポリマーは皮膚の色素沈着に関与するため,本酵素阻害の研究は,機能性化粧品,抗酸化剤や殺虫剤の開発に結びつく.一方,o-キノンはVCやNADPHなどの還元剤の働きでジフェノールへと還元される.即ち,本酵素と還元剤により,植物モノフェノールから新奇ジフェノールが生み出されている可能性が高い.そこで,チロシナーゼの阻害剤,基質と生成物に関する化学的・生物学的な研究を行い,複数の新規生理活性物質の開発に成功した.自然界に広く分布するポリフェノールオキシダーゼ(PPO)は,様々なフェノールをキノンへと酸化する反応を触媒する.生成したキノンは,還元剤の働きにより,安定なジフェノールへと変換される.本研究では(1)PPOによる酸化反応の解析,(2)天然ポリフェノールのPPO酸化生成物の単離・構造決定および(3)その酸化生成物が天然物であることの検証と生理活性評価を行うことにより,新しい天然生理活性物質を開発することを目的とする.特に,酵素反応過程で生じる生成物の構造予測と基質や生成物の化学合成・構造解析などの手法を核に,天然ポリフェノールのPPO酸化生成物の単離・構造決定およびその酸化生成物が天然物であることの検証の2段階からなるインバース分析法の確立を目指す.(1)PPOによる酸化反応の解析PPOのよる酵素的変換において留意すべき点は,PPOの基質特異性の把握,触媒能力の向上と酵素失活の防止の3つである.PPOの基質特異性を調べたところ,構造中に電子供与性基が導入されたフェノールは,電子吸引性基を持つものよりも酸化されやすいことが分かった.

また,アセトニトリル/水の溶媒系でもPPOの酸化反応が進行することを確認した.(2)天然ポリフェノールのPPO酸化生成物の単離・構造決定構造中に電子供与性基のフェノール骨格を有するエピロドデンドリンを天然のPPO基質として選択し,この化合物の化学合成を行った.その結果,市販のラズベリーケトンを出発物質としてエピロドデンドリンのジアステレオマー混合物を5段階,総収率36%で合成した.また,エピロドデンドリン誘導体およびレゾルシノール誘導体を複数合成し,それらが効果的なPPO阻害剤として作用することを見出した.自然界に広く分布するポリフェノールオキシダーゼ(PPO)は,様々なフェノールをキノンへと酸化する反応を触媒する.生成したキノンは還元剤の働きにより,安定なジフェノールへと変換される.本研究では,PPOによる酸化反応の解析,PPOによる天然ポリフェノールの酸化生成物の単離・構造決定,その酸化生成物が天然に存在することの検証および生理活性評価を行うことにより,新しい天然生理活性物質を開発することを目的とする.特に,酵素反応生成物の構造予測と基質や生成物の化学合成・構造解析を核に,天然ポリフェノールのPPO酸化生成物の単離・構造決定およびその酸化生成物が天然に存在することの検証の2段階からなる「インバース分析法」の確立を目指す.本年度は,メグスリノキ成分であるエピロドデンドリンとそのエピマーであるロドデンドリンに着目し,それらの化学合成,PPOによる酸化過程の追跡,酸化生成物の単離・構造決定,酸化生成物の生理活性評価および酸化生成物の天然物としての検証を行った.その結果,エピロドデンドリンおよびロドデンドリンの酸化生成物の構造決定と化学合成を達成し,それらが抗酸化性を示すことを明らかにした.またエピロドデンドリンの酸化生成物については,天然物としてメグスリノキ抽出物中に含まれることをHPLCを用いて確認した.さらに,ツバキ科植物から単離・構造決定されたポリフェノール成分であるジヒドロレスベラトロール配糖体を化学合成し,それらがメラニン形成過程の阻害剤もしくは活性化剤として働くことを明らかにした.天然物有機化学昨年度はエピロドデンドリン骨格を持つ新たなチロシナーゼ阻害剤の開発に着手し,その活性と構造の相関研究を行うために,本年度は糖部分の異なる様々な誘導体の合成を行った.その結果,市販のチロシナーゼ阻害剤であるコウジ酸よりも高活性な阻害剤を見出すことができた.またこれらの阻害剤は,糖部分を二糖などに変化させても非常に強力な活性を示した.当初目的である1)PPOによる酸化反応の解析および(2)天然ポリフェノールのPPOによる酸化生成物の単離・構造決定とは若干のずれがあるが,それらの研究を遂行する過程で,ジアステレオマー間で活性の異なる全く新しいチロシナーゼ阻害剤を開発できた.代表的なPPO阻害剤であるコウジ酸よりも強力な阻害活性を有する複数の阻害剤の開発に成功した.また,この阻害剤のエピマー間で,PPO阻害活性に2倍程度の差異があることを明らかにした.さらに本成果を研究論文にまとめて,投稿し受理された.それ以外にも新規フェノール性物質の構造決定
臨床応用を目指した直腸癌術前放射線化学療法感受性における骨髄由来抑制細胞の意義

進行直腸癌における術前放射線化学療法前の白血球数分画中の単球数が多い症例は予後が悪い傾向が認められた.単球由来のCD33陽性骨髄由来抑制細胞の動員は治療感受性と関連しなかったが,CD163陽性M2マクロファージ動員が抵抗性に関与しており,患者選択や治療標的としての可能性が示唆された.この結果を元に,前向き研究を開始しており,血液検体では免疫担当細胞プロファイルのみならず,動員ネットワークに関与するサイトカインを同定し,治療標的としての可能性も探る予定である.一方,放射線療法感受性にCRBP1発現が関連しており,今後CRBP1と免疫担当細胞動員ネットワークにおける意義を検討していく予定である.H17年からH22年までの術前放射線化学療法を施行したstage II/III進行直腸癌113症例の臨床病理学的解析を行い,術前放射線化学療法の有効性を再確認した.これらの症例で治療前後の末梢血球数をあわせて解析した結果,術前放射線化学療法前の白血球数が多い症例ほど予後が良い結果となった.分画では顆粒球分画が多い症例は予後が良好であり,単球数が多い症例は予後が悪い傾向が認められた.しかしながら,末梢血球数と放射線化学療法の感受性とは明らかな相関はみとめなかった.上記のように,H17年からH22年までの術前放射線化学療法を施行したstage II/III進行直腸癌症例の臨床病理学的解析の結果,術前放射線化学療法の有効性を再確認できた.まず,これらの症例で治療前後の末梢血球数をあわせて解析した結果,術前放射線化学療法前の白血球数が多い症例ほど予後が良い結果となった.分画では顆粒球分画が多い症例は予後が良好であり,単球数が多い症例は予後が悪い傾向が認められた.しかしながら,末梢血球数と放射線化学療法の感受性とは明らかな相関はみとめなかった.現在,術前放射線化学療法後の末梢血球数との相関や,術前放射線化学療法前後の血球数の変化も含めて解析を続けている.実際に原発巣に動員されている免疫担当細胞の術前放射線化学療法感受性への関わりを解明するために,我々はまず骨髄由来抑制細胞MDSCおよび腫瘍関連マクロファージTAMに注目した.上記症例の術前放射線化学療法前後の生検組織および手術検体の原発巣に動員されている骨髄由来抑制細胞MDSCおよび腫瘍関連マクロファージTAMをそれぞれCD33およびCD163による免疫染色で評価している.本来であれば後ろ向きの免疫染色による解析は終了している予定であるが、H28年度前半まで要する見込みである.H17年からH22年までの術前放射線化学療法を施行したstage II/III進行直腸癌症例の臨床病理学的解析の結果,術前放射線化学療法の有効性を再確認できた.まず,これらの症例で治療前後の末梢血球数をあわせて解析した結果,術前放射線化学療法前の白血球数が多い症例ほど予後が良い結果となった.分画では顆粒球分画が多い症例は予後が良好であり,単球数が多い症例は無再発生存率(RFS)が悪い傾向が認められた.しかしながら,末梢血球数と放射線化学療法の感受性とは明らかな相関はみとめなかった.術前放射線化学療法前の末梢血中単球数が多い群で予後が悪いという上記結果から,骨髄由来の単球系免疫担当細胞が進行直腸癌の治療抵抗性や悪性度に関わっている可能性が示唆された.本年度は,まず骨髄由来抑制細胞MDSCを反映するCD33陽性細胞や,腫瘍関連マクロファージ(TAM)であるM2マクロファージを表すCD163陽性細胞等の原発巣への動員を検討した.治療前内視鏡下生検組織および手術切除検体をCD33,CD163その他表面マーカーで免疫染色を施行した.治療前腫瘍組織中のCD33陽性細胞数は治療効果や予後と明らかな関連はみとめなかったが,CD163陽性細胞数が多い群では有意にypCR率が低かった.同様にCD163陽性細胞数が多い群で有意に悪性予後を示した.現在,骨髄からの単球系免疫担当細胞の動員に関連すると考えられる各種サイトカインやケモカインの原発巣での発現との相関を,術前放射線化学療法前後の変化も含めて解析を続けている.また,放射線療法感受性に関わる分子を同定するため,ヒト大腸癌細胞株において感受性株と抵抗性株の遺伝子発現プロファイルを調べ候補遺伝子CRBP1を抽出しており,ヒト組織でのCRBP1発現と術前放射線化学療法との関連を検討中である.研究計画では,新鮮臨床検体での解析に入っている予定だったが,まだパラフィンブロックでの詳細な解析を進めている。また放射線抵抗性に関わる候補遺伝子CRBP1を抽出できたため,この詳細な検討をin vitroで進めている。H17年からH22年までの術前放射線化学療法を施行したstage II/III進行直腸癌113症例の臨床病理学的解析を行い,pCR率24.1%と術前放射線化学療法の有効性を再確認した.これらの症例で治療前後の末梢血球数をあわせて解析した結果,術前放射線化学療法前の白血球数が多い症例ほど予後が良い結果となった.分画では顆粒球分画が多い症例は予後が良好であり,単球数が多い症例は予後が悪い傾向が認められた.末梢血球数と放射線化学療法の感受性とは明らかな相関はみとめなかった.骨髄由来抑制細胞を反映するCD33陽性細胞や,腫瘍関連マクロファージ(TAM)であるM2

マクロファージを表すCD163陽性細胞等の原発巣への動員を検討した.興味深いことに,治療前腫瘍組織中のCD33陽性細胞数は治療効果や予後と明らかな関連はみとめなかったが,CD163陽性細胞数が多い群では有意にCR率が低かった.同様にCD163陽性細胞数が多い群で有意に悪性予後を示していた.一方,手術検体ではCD33,CD163陽性細胞ともに無再発生存率(RFS)に関連していた.また,放射線療法感受性に関わる分子を同定するため,ヒト大腸癌細胞株において感受性株と抵抗性株の遺伝子発現プロファイルを調べ候補遺伝子を抽出した.放射線照射によって感受性株で誘導される遺伝子発現としてcellular retinol binding protein 1 (CRBP1)が同定された.CRBP1発現はプロモーターメチル化によって制御されており,臨床検体においてもCRBP1高メチル化は有意に術前放射線化学療法奏効率が低かった.進行直腸癌における術前放射線化学療法前の白血球数分画中の単球数が多い症例は予後が悪い傾向が認められた.単球由来のCD33陽性骨髄由来抑制細胞の動員は治療感受性と関連しなかったが,CD163陽性M2マクロファージ動員が抵抗性に関与しており,患者選択や治療標的としての可能性が示唆された.この結果を元に,前向き研究を開始しており,血液検体では免疫担当細胞プロファイルのみならず,動員ネットワークに関与するサイトカインを同定し,治療標的としての可能性も探る予定である.一方,放射線療法感受性にCRBP1発現が関連しており,今後CRBP1と免疫担当細胞動員ネットワークにおける意義を検討していく予定である.上記免疫染色で術前放射線化学療法施行113例の治療前後の生検組織,手術検体におけるCD33陽性細胞・CD163陽性細胞の浸潤と治療効果・予後を後ろ向きに評価する.治療後生検組織・手術検体に関しては,ypCR症例では原発巣の免疫染色ができないので,特に効果が得られたypPR症例とypNC/PD症例を比較することになる.予後との関連に関しては113例を使用するが,臨床病理学的因子との関連解析については必要に応じてH22年以降の症例を追加する.上記後ろ向き解析結果を参考に,本学倫理委員会の承認のもと前向き研究として,患者血液検体および組織新鮮検体を採取し,免疫染色に加え,CD45+CD11b+CD33+(HLA-DR-Lin-)等の免疫細胞プロファイルをFACSで解析する.
研究成果を実践に根付かせるための専門看護師を活用した臨床-研究連携システムの構築

本研究は、研究成果として開発されたケアを実践に有効なケアとして根付かせていくことができる新たなシステムの構築を、小児専門看護師(以下CNS)をファシリテーターとして、看護系大学3校と臨床が共同して取り組んだものである。研究目的は(1)研究成果の臨床への導入と効果の検証、(2)研究成果の導入にあたってのCNSの役割・技術の明確化、(3)臨床-研究機関の連携システムの明確化である。研究を進めるにあたり、組織構造として3大学が開発した研究成果ごとに痛み班:兵庫県立大学、退院班:聖路加看護大学、家族班:高知女子大学を構成した。各班には賛同するCNSと協働する看護師の中核グループが共同研究者として参画した。全体としては大学間連携、大学・病院連携、CNSの病院・施設間連携、中核グループ独自の活動から構成された。痛み班は、「疼痛緩和のためのケアツール・非薬理学的援助方法」を6病院、24名の子どもに実施した結果、ケアに対しての子ども・家族の満足度や痛み処方などの視点より効果の検証ができた。また、痛みに対しての看護師の認識向上がみられ、ツール活用の継続の必要性が明らかになった。退院班は「気管切開ケアマニュアル」を活用し、4医療機関12事例に介入を行った結果、ケアを受けた家族の満足度の上昇、臨床スタッフの研究と実践の協働による看護の質の向上への実感、他職種の認識の変化などの成果を得ることができた。家族班は「家族看護エンパワーメントガイドライン」を3施設12事例に導入した結果、家族の病気体験の理解、家族像の形成、看護介入の変化などの成果を得ることができた。研究成果を導入する過程において、CNSは研究と臨床の中心に位置付き、研究のトランスレーターやサポーターの役割を担っていた。エビデンスを臨床に浸透させるための多様なCNSの技術と役割が明らかになり、CNSを活用した臨床-研究連携システムの構築を探究した。本研究は看護系大学3校と臨床が合同して、実施体制を組織し、研究成果を実践に根づかせるために専門看護師(CNS)を活用し、臨床-研究連携システムの構築を目指すものである。今年度は、平成17年7・11月、平成18年2月に研究責任者・分担者・協力者による合同懇談会を開き、まずは研究についての共通理解をはかり、約3回の各班(各大学の研究成果を選択)会議と合わせ、各施設において実行可能な方法案、評価指標を検討し、計画案を決定した。プロセスを把握するための共通の記録用紙(CNSの報告書、連携システム構築記録用紙)等の検討も行った。最終的に、全国の小児専門看護師(登録者および登録予定者)12名を研究協力者とし、11施設(2名が同一施設勤務)に各大学のこれまでの研究成果の導入施設としての承諾を得ている。具体的には、兵庫県立大学では痛み緩和に向けてのアセスメントツール、聖路加看護大学では気管切開後の退院に向けての準備支援ツール、高知女子大学では家族支援のためのエンパワメントモデルガイドラインを用いて、今後、臨床において、ツールの効果の検証・精錬を重ねていく予定である。現在、各班の研究計画について、各大学の研究倫理委員会審査を終了、または4月中に申請予定である。今後、4月は各施設が新人を向かえ負担となることが考えられるので、5月以降に各大学のケアツール等を導入する予定である。また、即時的、双方向コミュニケーションを図るために、11施設12箇所の部署に、専門看護師専用のコンピューターを設置し、メールによるコミュニケーションができるよう整備した。

本研究は看護系大学3校と臨床が合同して、実施体制を組織し、研究成果を実践に根付かせるために専門看護師(以下CNSとする)を活用し、臨床-研究連携システムの構築を目指すものである。本年度は、3大学の研究成果(痛み緩和ツール・非薬理的援助方法<以下痛みツール>、気管切開後の退院支援ツール、家族支援のためのエンパワーメントモデルの活用)を12名のCNSを中心とした共同研究者が臨床で実践し、その効果評価、同時にCNSの技術・役割を抽出した。全体合同懇談会を3回開催し、各班の進行状況の把握・調整と情報交換、討議を行った。兵庫県立大学は、班会議を7回開催した。これまでに6施設で20名の子ども達への痛みツール導入を行った。子ども達への導入効果は、ケア評価記録や満足度についての半構成的面接を行い分析した。看護師に対しては、痛みの認識について導入前後に質問紙調査を実施、導入による看護ケアの変化については半構成的面接を行った。データ収集は3月末に終了予定で、今後痛みツール導入の効果を統合し検証する予定である。CNSの技術と役割については、実践報告書や会議録より分析中である。気管切開後の退院ツール班(聖路加看護大学)は7回の会議を開催。4施設で導入に向けての仲間づくり等の準備作業を行い、現在1名が退院後のフォローまで終了、進行中の対象者が5名である。対象者からの評価質問紙も回収されているが、事例数を重ね分析予定である。CNSの役割技術については、記録および会議を元に検討を進めている。高知女子大学は、班会議を6回開催した。3施設5病棟で12ケースに、家族支援のための家族看護エンパワーメントガイドラインの導入を行った。ガイドラインの効果を見るために、導入前のアンケート調査・フォーカスグループを行った。今後は、導入後のアンケート調査・フォーカスグループ・インタビューを行い、導入前と比較しその効果を明らかにする。看護部とフォーカスグループを行い、臨床-研究連携システムについて検討する。本研究は看護系大学3校と臨床が合同して、実施体制を組織し、研究成果を実践に根付かせるために小児専門看護師(CNS)を活用し、臨床-研究連携システムの構築を目指すものである。最終年度に当たる今年度は、研究成果(兵庫県立大学:痛み緩和、聖路加看護大学:退院支援、高知女子大学:家族支援)を11名のCNSを中心とした研究者が臨床で実践、そのケア効果を評価した。痛み班:導入が終了した6施設のケア評価を行った。ツールを活用することでの効果として、痛みについて子どもと看護師が話し合う場ができた、痛みに対しての看護師の積極的な関わりができたことなどが見出され、それらについての分析結果を3題学会発表した。退院班:昨年度に引き続き研究協力4施設でケア導入を図るとともに、子どもの状態の変化、母親の意識の変化、ケアマニュアルの達成度について評価を実施した。子どもや母親については事例により反応が異なっていたが、ケア導入に関しては4施設ともスムースに導入が図られ達成度も高い傾向であった。家族班:昨年度に引き続き研究協力3施設で、ケア導入を図るとともに、その効果について研究に参加した看護師に個人ならびにフォーカスグループインタビューを行った。家族看護の困難感の変化、家族像の捉えの変化、家族への看護介入の変化について分析を行った。
教員研修プログラム開発のための基礎的研究

1.現行の新採用教員研修プログラムの評価に関する調査新採用研修実施の責任者および研修受講者への面接により,現行プログラムについての評価の方法と評価の結果について調査した.その結果では,評価観点や〓準を明確化した組織的な評価は行なわれていない.感想文の提出などをもとめて評価の材料としている.新採用教員の中では,宿泊研修での研究協議という名のグループでの話しあいが有益であったという意見が多かった.しかし時期については早すぎたという声もきかれた.なお研修という用語に強い否定的な態度や警戒を示す教員は少なくない.2.研修内容に対する必要の調査(1)第一次アンケート校長・教頭・指導主事等指導的立場にある教員と,卒業約3年以内の教員とに,新規採用教員に欠如している能力について自由回答形式で調査した.(2)第二次アンケート上記調査にもとづき,プログラム内容を列挙した研修案を作り,新採用教員により必要度の高い内容を調査したが,一部内容に関してはかなり意見のばらつきがあった. (現在単純集計のみ)3.研修用教材の試作(1)相互作用研修の教材用事例を作るため,若手教師が勤務中に直面した悩み,特に判断や決定に困難を感じたジレンマについて面接調査をした.(2)上記により問題案を作成し,予備調査をして望ましい解決(解答)について,指導主事・若手教員等に調査(アンケートをとり,必要に応じて面接を併用)した.またグループ討議を妥当な結論に導くための工夫について,専門家の助言をもとめ,手引きを作成中である.(3)上記教材の試行のため,教員のボランタリーな参加協力を得て3月27日に実施する.1.現行の新採用教員研修プログラムの評価に関する調査新採用研修実施の責任者および研修受講者への面接により,現行プログラムについての評価の方法と評価の結果について調査した.その結果では,評価観点や〓準を明確化した組織的な評価は行なわれていない.感想文の提出などをもとめて評価の材料としている.新採用教員の中では,宿泊研修での研究協議という名のグループでの話しあいが有益であったという意見が多かった.しかし時期については早すぎたという声もきかれた.なお研修という用語に強い否定的な態度や警戒を示す教員は少なくない.2.研修内容に対する必要の調査(1)第一次アンケート校長・教頭・指導主事等指導的立場にある教員と,卒業約3年以内の教員とに,新規採用教員に欠如している能力について自由回答形式で調査した.(2)第二次アンケート上記調査にもとづき,プログラム内容を列挙した研修案を作り,新採用教員により必要度の高い内容を調査したが,一部内容に関してはかなり意見のばらつきがあった. (現在単純集計のみ)3.研修用教材の試作(1)相互作用研修の教材用事例を作るため,若手教師が勤務中に直面した悩み,特に判断や決定に困難を感じたジレンマについて面接調査をした.(2)上記により問題案を作成し,予備調査をして望ましい解決(解答)について,指導主事・若手教員等に調査(アンケートをとり,必要に応じて面接を併用)した.またグループ討議を妥当な結論に導くための工夫について,専門家の助言をもとめ,手引きを作成中である.(3)上記教材の試行のため,教員のボランタリーな参加協力を得て3月27日に実施する.