hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体用超高分子量ポリエチレンの疲労・破壊機構解明による信頼性確保

人工関節用超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)において,フレーク状の磨耗紛を伴ったデラミネーション破壊が多数報告されている.デラミネーション破壊は,摺動表面下に生じる繰り返し応力によって,表面下で疲労き裂が進展し,層状のはく離が生じる現象であり,滅菌に用いられるγ線照射と,その後の酸化劣化反応によって助長されると考えられているが,その発生メカニズムについては明らかになっていない.また,酸化防止剤として知られているビタミンEを添加することによって,UHMWPEの酸化劣化を低減し,デラミネーション破壊を抑制しようとする試みもなされているが,その抑制機構は不明である.疲労摩耗現象は非常に複雑であるため,本研究では,疲労摩耗現象における損傷を微視的な材料の引張-引張疲労破壊現象ととらえ,UHMWPEの疲労き裂進展特性に及ぼす,γ線照射,酸化劣化やビタミンE添加の影響を検討し,これにより,人工関節用超高分子量ポリエチレンの信頼性を確保することを目的とした.フーリエ変換赤外吸収分光測定結果から,γ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料では,表面が酸化していたのに対して,ビタミンE添加材では,酸化が抑制されていた.CT (Compact Tension)試験片を用いた疲労き裂進展試験の結果を,試験中の試験片の塑性変形による影響を除くため疲労J積分値ΔJを用いて整理した結果,処女材,ビタミンE添加材に比べ,γ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料では,同じき裂進展速度に対してのΔJ値が低下していた.それに対して,ビタミンE添加材に対してγ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料のき裂進展曲線は処女材,ビタミンE添加材とγ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料の間に位置していたことからビタミンEを添加することによるΔJ値低下の軽減が見られた.つまり,ビタミンE添加は,超高分子量ポリエチレンのγ線照射と酸化劣化によるき裂進展抵抗の低下を抑制する働きがあることが,定量的に明らかになった.人工関節用超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)において,フレーク状の磨耗紛を伴ったデラミネーション破壊が多数報告されている.デラミネーション破壊は,摺動表面下に生じる繰り返し応力によって,表面下で疲労き裂が進展し,層状のはく離が生じる現象であり,滅菌に用いられるγ線照射と,その後の酸化劣化反応によって助長されると考えられているが,その発生メカニズムについては明らかになっていない.また,酸化防止剤として知られているビタミンEを添加することによって,UHMWPEの酸化劣化を低減し,デラミネーション破壊を抑制しようとする試みもなされているが,その抑制機構は不明である.疲労摩耗現象は非常に複雑であるため,本研究では,疲労摩耗現象における損傷を微視的な材料の引張-引張疲労破壊現象ととらえ,UHMWPEの疲労き裂進展特性に及ぼす,γ線照射,酸化劣化やビタミンE添加の影響を検討し,これにより,人工関節用超高分子量ポリエチレンの信頼性を確保することを目的とした.フーリエ変換赤外吸収分光測定結果から,γ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料では,表面が酸化していたのに対して,ビタミンE添加材では,酸化が抑制されていることが明らかとなった.また,疲労き裂進展の下限界値は,γ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料では,処女材と比較して大きく低下したのに対して,ビタミンE添加材においてはその低下が抑制されることが明らかとなった.さらに,超高分子量ポリエチレン繊維を用いて引張,疲労破壊特性に及ぼす酸化劣化とビタミンE添加の影響について検討した結果,引張試験においては,酸化促進材では破断伸びが低下しており,ビタミンE添加によりその低下が抑制されること,引張強度以下の応力でも繰返し応力によって疲労破壊を生じ,酸化促進によって疲労強度は低下する傾向が見られることが明らかとなった.人工関節用超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)において,フレーク状の磨耗紛を伴ったデラミネーション破壊が多数報告されている.デラミネーション破壊は,摺動表面下に生じる繰り返し応力によって,表面下で疲労き裂が進展し,層状のはく離が生じる現象であり,滅菌に用いられるγ線照射と,その後の酸化劣化反応によって助長されると考えられているが,その発生メカニズムについては明らかになっていない.また,酸化防止剤として知られているビタミンEを添加することによって,UHMWPEの酸化劣化を低減し,デラミネーション破壊を抑制しようとする試みもなされているが,その抑制機構は不明である.疲労摩耗現象は非常に複雑であるため,本研究では,疲労摩耗現象における損傷を微視的な材料の引張-引張疲労破壊現象ととらえ,UHMWPEの疲労き裂進展特性に及ぼす,γ線照射,酸化劣化やビタミンE添加の影響を検討し,これにより,人工関節用超高分子量ポリエチレンの信頼性を確保することを目的とした.フーリエ変換赤外吸収分光測定結果から,γ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料では,表面が酸化していたのに対して,ビタミンE添加材では,酸化が抑制されていた.CT (Compact Tension)試験片を用いた疲労き裂進展試験の結果を,試験中の試験片の塑性変形による影響を除くため疲労J積分値ΔJを用いて整理した結果,処女材,ビタミンE添加材に比べ,γ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料では,同じき裂進展速度に対してのΔJ値が低下していた.それに対して,ビタミンE添加材に対してγ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料のき裂進展曲線は処女材,ビタミンE添加材とγ線照射を行った後酸化促進試験を行った試料の間に位置していたことからビタミンEを添加することによるΔJ値低下の軽減が見られた.

つまり,ビタミンE添加は,超高分子量ポリエチレンのγ線照射と酸化劣化によるき裂進展抵抗の低下を抑制する働きがあることが,定量的に明らかになった.
窒素栄養環境に応じた全身的・根局所的な情報処理による共生器官形成機構

根粒共生における硝酸応答に関わる転写因子NRSYM1の分子機能を明らかにするための研究を行なった。nrsym1変異体を用いた解析から高濃度の硝酸に応答して引き起こされる根粒共生の多面的な抑制制御に関わることが判明した。次に、nrsym1変異体の原因遺伝子を特定し、NIN-LIKE PROTEIN (NLP)と呼ばれるタイプの転写因子をコードすることを明らかにした。植物は根粒共生に関する負の制御系を用いて、根粒共生に付随する利益と損失のバランスを保つことが知られている。代表的なものとして、Autoregulation of nodulation (AON)と呼ばれる根と地上部を介した全身的なシグナル伝達系を用いて、植物体あたりに着生する根粒数を成長に応じて適切に制御している。先行研究から、根粒数を制御する機構であるAONは、窒素栄養に応答した根粒共生の抑制にも関わっている可能性が示唆されている。野生型植物では、AONにおいて根粒菌の感染を根から地上部へ伝えるための根由来シグナルをコードするCLE-RS2遺伝子の発現が、根粒菌の感染だけでなく硝酸によっても強く誘導される。一方、nrsym1変異体では、硝酸を添加してもCLE-RS2遺伝子の発現は誘導されないため、硝酸に応答したCLE-RS2遺伝子の発現をNRSYM1が制御している可能性が示唆された。そこで、CLE-RS2遺伝子がNRSYM1の直接の標的遺伝子であるかを検証した結果、NRSYM1は硝酸に応答してCLE-RS2遺伝子の発現を直接誘導し、AONと同様の機構を用いて全身的に根粒の数を制御していることを明らかにした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。窒素栄養は必要十分量存在すると、根粒共生の成立に必須ないくつかのプロセスに多面的に作用し共生を抑制する。具体的には、窒素栄養により根粒発生開始、根粒発達、根粒菌感染および窒素固定反応が抑制される。研究代表者らのこれまでの研究により、高濃度の硝酸存在下でも機能的な根粒を形成するミヤコグサ新規突然変異体nitrate unresponsivesymbiosis (nrsym)を単離している。今年度は、nrsym1変異体の表現型解析および原因遺伝子の機能解析を中心に研究を行った。nrsym1変異体は上記の硝酸による根粒共生抑制の全ての過程に耐性を示した。また、NRSYM1は転写因子をコードしており、硝酸に応答して下流遺伝子の発現を制御することがわかった。先行研究により、Autoregulation of nodulation (AON)と呼ばれる全身的な根粒数の制御機構が、硝酸に応答した根粒形成の抑制にも関与することが示されている。NRSYM1とAON因子との遺伝的な関係を調べたところ、NRSYM1は硝酸に応答してAON因子を介した全身的なシグナル伝達系により根粒発生開始を制御していることがわかった。その一方で、根粒発達、根粒菌感染、窒素固定反応は、根局所的なシグナル伝達系により制御されている可能性が示唆された。AONにおいて、根粒形成を負に制御する活性をもつ根由来シグナル因子として2つのCLEペプチド(CLE-RS1, -RS2)が知られている。今年度はCRISPR-Cas9システムにより、CLE-RS1, -RS2のノックアウト個体を作成し、それらの根粒形成や窒素応答の表現型を解析した。その結果、CLE-RS1, -RS2は成熟型ペプチドの配列は同一でありながら一部異なる機能をもつことがわかった。研究の中心であるNRSYM遺伝子の研究が進展し、NRSYM1については論文執筆に必要なデータがそろったため。また、関連研究について論文発表を行うことができたため(Nishida et al. 2016, J. Plant Res)。NRSYM1の下流因子を網羅的に同定する。またNRSYM
陸上植物の胞子体進化解明に向けてのツノゴケ実験系の確立

コケ植物ツノゴケは陸上植物の進化研究において重要な系統的位置にあるが、遺伝子導入系など分子遺伝学的な解析技術の導入が立ち後れていた。ツノゴケ類Anthoceros agrestisを用いて、ツノゴケのモデル実験系の確立を行った。Agrobacteriumを介した安定形質転換系を確立し、イルミナ社の次世代シークエンシンサーを用いて、ペアエンドライブラリーによるドラフトゲノムシークエンスの取得、配偶体組織のRNAシークエンスを行なった。セン類ヒメツリガネゴケで胞子体発生に機能するKNOX遺伝子、LFY遺伝子、WOX遺伝子の相同遺伝子を複数見いだし、発現解析のためのプロモーター単離を行なった。陸上植物の胞子体拡大進化をもたらした分子基盤解明のため、他のコケ植物と維管束植物の中間の胞子体形質を持つコケ植物ツノゴケの発生進化研究モデルの確立を目的とし、研究を進めてきた。(1)ツノゴケ複数種を比較したところ、Anthoceros agrestisが特にゲノムサイズが小さく(70 Mb程度)、無菌培養環境下で、数ヶ月で全生活環を観察でき、葉状体組織片から高頻度で再生体を形成させることができるなど、研究モデルとして適した性質を持っていることがわかった。今後、Anthoceros agrestisに焦点を絞って研究を進めて行くこととした。(2)再生中のAnthocerosagrestisの葉状体組織片にアグロバクテリウムを感染させる手法で、形質転換に成功した。現手法では形質転換効率が一実験あたり数個体と低く、来年度以降、感染条件の検討やプロモーターの改良など、条件の最適化を行なう。(3)セン類ヒメツリガネゴケで報告されている胞子体発生遺伝子、KNOX遺伝子、LFY遺伝子、WOX遺伝子のツノゴケAnthoceros agrestisオルソログを単離し、申請者らが開発した形質転換系を用いて、ツノゴケ胞子体発生における機能解析を進めている。現在までに、KNOX遺伝子のcDNA及びゲノム配列とプロモーター領域のクローニングを完了し、プロモーター解析による詳細な発現解析とRNA干渉によるノックダウン株の作出を進めている。(4)ツノゴケ胞子体特異的遺伝子を同定するため、Anthoceros agrestisの配偶体と胞子体の比較とランスクリプトーム解析を行っており、現在までに配偶体の葉状体と造精器のRNAシーケンスライブラリーを作成し、シーケンスを終了した。実験は榊原と学術振興会外国人特別研究員Eftychios Frangedakisとで実施した。研究代表者は陸上植物の胞子体世代の拡大進化をもたらした分子基盤の解明のために、胞子体において一時的な分裂組織しか持たない他のコケ植物と永続的な分裂組織を持つ維管束植物との中間的な形質を持つコケ植物ツノゴケの発生進化研究モデルの確立を目的として研究を進めて来た。平成26年度までの研究実績により、ツノゴケ類の中でもAnthoceros agrestisがゲノムサイズが約70 Mbと小さく、実験環境下において約3ヶ月程度で全生活環を再現できることがわかった。また、Anthoceros agrestisの配偶体の再生過程にAgrobacteriumを感染させることで、安定形質転換系の作出に成功した。また安定形質転換体の選抜に用いることのできる薬剤の決定を行なった。次に、胞子体特異的発生遺伝子の探索のために配偶体と胞子体の比較トランスクリプトーム解析を実施するためにAnthoceros agrestisの配偶体組織のRNAシークエンスを行なった。それをふまえて、平成27年度は、(1)ツノゴケ類Anthoceros agrestisより、ゲノムDNAを抽出し、ペアメイトライブラリーを作成し、イルミナ社の次世代シーケンサーHiseqにより、ゲノム配列の決定を行なった。(2)配偶体と胞子体の比較トランスクリプトーム解析のために、Anthoceros agrestisの若い胞子体組織、及び成長過程の胞子体組織のRNAシーケンスを実施した。(3)平成26年度に引き続き、Anthoceros agrestisの安定形質転換体作出法の改良を行なうとともに、薬剤耐性の獲得による形質転換体の選抜を実施したが、薬剤により、選抜することができなかった。(4)他のコケ植物で既知の胞子体発生遺伝子であるKNOX2遺伝子の発現解析のための導入DNAを作成した。平成26年度の段階でAnthoceros agrestisの安定形質転換体の作成に成功し、薬剤耐性選抜に用いることのできる薬剤の決定を行なった。27年度には引き続き、それらの株の薬剤耐性による選抜に取り組んだ。安定形質転換体の薬剤選抜のために、形質転換時に導入した薬剤耐性遺伝子を発現誘導するプロモーターとして、これまで多くの陸上植物の形質転換実験に用いられて来た35Sプロモーターを用いて実施した。しかし、この形質転換により得られた形質転換体は薬剤耐性を持たなかった。この35Sプロモーターはツノゴケでは発現が弱く、形質転換体に薬剤耐性を付与することができなかったと考えられた。今後、ツノゴケに有効なプロモーターの選出が重要となる。陸上植物の胞子体拡大進化をもたらした分子基盤の解明のために、他のコケ植物と維管束植物の中間的な胞子体形態を持つコケ植物ツノゴケの発生進化研究モデルの確立を目的として研究を進めてきた。

平成27年度までに1.ツノゴケ類のAnthoceros agrestisを用いて実験環境下において3ヶ月程度で全生活環を再現できる培養系を確立し、2.Anthoceros agrestisの配偶体の再生過程にアグロバクテリウムを感染させることで安定形質転換体の作出に成功した。3.安定形質転換体の選抜に用いることのできる薬剤を決定した。4.胞子体特異的に発現する遺伝子を探索するために、配偶体と胞子体のRNAシークエンスを行う予定であったが、配偶体世代の葉状体及び造精器のRNAシークエンスとペアエンドライブラリーによるゲノムシーケンスを実施した。平成28年度は金沢大学学際科学実験センターの西山智明博士によるゲノムシークエンスの解析により、131.6 Mbのアセンブリーが得られ、Anthoceros agrestisゲノム中に約25442個の遺伝子が予測された。他のコケ植物で知られている胞子体発生遺伝子であるKNOX遺伝子、LFY遺伝子、及びWOX遺伝子がAnthoceros agrestisゲノム中に複数個存在することがわかった。若い胞子体と胞子体のRNAシークエンスライブラリーを調整し、平成28年度中にシークエンスを実施する予定であったが、予定が遅れている。平成28年46月に産前産後休業を取得したため、研究を中断した。平成28年4月に異動のため研究実施場所を変更したため、研究環境整備に時間を要した。陸上植物の胞子体拡大進化をもたらした分子基盤の解明のため、他のコケ植物よりも胞子体分裂組織が長期間維持されるツノゴケの発生進化研究モデルの確立を目的として研究を進めた。2017年度は1.連携研究者である金沢大学の西山智明博士によるAnthocerosagrestisのゲノムシークエンス解析により、131.6 Mbのアセンブリーが得られ、Anthoceros agrestisゲノム中には約25000個の遺伝子が存在すると推定された。2.他のコケ植物で胞子体発生遺伝子として機能しているKNOX遺伝子、LFY遺伝子、WOX遺伝子をAnthoceros agrestisゲノムにおいて探索し、複数の遺伝子を同定した。これらの遺伝子の発現解析を行なうべく、プロモーター領域の単離を試みた。各遺伝子の推定コード領域の5'末端領域のうち、開始コドンの直前から隣りの別の遺伝子のコード領域までを推定プロモーター配列とし、クローニングを行なった。5.胞子体特異的に発現する遺伝子を特定すべく、胞子体と配偶体のRNAシークエンスを予定していた。配偶体組織、及び造精器のRNAシークエンスライブラリーを作成し、シークエンスを取得した。一方、2017年度までに発生初期の胞子体と胞子体分裂組織を維持している時期の胞子体のRNAシークエンスライブラリーを作成したので、2017年度にシークエンスを2回行ったが、原因不明のライブラリーの不具合のため、データを取得することはできなかった。再度胞子体のRNA-seqライブラリーの作成を試みたが、研究実施期間内に作成を完了できなかった。コケ植物ツノゴケは陸上植物の進化研究において重要な系統的位置にあるが、遺伝子導入系など分子遺伝学的な解析技術の導入が立ち後れていた。ツノゴケ類Anthoceros agrestisを用いて、ツノゴケのモデル実験系の確立を行った。
ピンチ放電方式を基礎とする核融合研究

平成3年度は本総合研究(A)の3年計画の最終年度にあたるので、これまでの平成元年度、2年度の各研究テ-マを更に発展させ、又得られた成果をふまえて、ピンチダイナミックスの研究、X線,イオン放出と中性子発生との相関を主とする物理的アプロ-チと高電圧パルスパワ-技術とギャップスイッチ開発を主とする工学的アプロ-チを両面として、MHD発電、超強磁場発生、核融合炉工学等の応用面に力点をおいて、成果をとりまとめることを主要な目的とした。その結果3ケ年にわたる研究成果をこの3月末に「ピンチ放電方式を基礎とする核融合研究の題目で刊行することができ、充分所期の目的を達成することができた。ピンチダイナミックスの研究を主とする物理的アプロ-チとパルスパワ-技術開発を主とする工学的アプロ-チの両面から最終的に強力中性子源としての開発を目指して以下のように研究を進めた。(1)デュアルピンホ-ルの時間分解可能な軟X線用ピンホ-ルカメラとそのオンラインデ-タ処理システムを開発した。これを用いてプラズマフォ-カス放電におけるプラズマの圧縮、不安定性の成長、電流切断の段階の軟X線像が観測された。同時に放出されたイオン、電子ビ-ムのエネルギ-分析を行ない、その放出機構を検討した。(2)銅あるいはアルミニウムを用いた導電性薄膜をライナ-とするZピンチにおける各パラメ-タ-の最適化、軟X線放射スペクトルを数値計算から求め電流120kAによるライナ-圧縮過程をX線計測、高速度カメラの観測などから明らかにした。(3)HeI 4472A線の許容成分(4^3D-3^3P)と禁制成分(4^3F-3^3P)のピ-ク間隔は電子密度の強く依存する。従ってピ-ク間隔を測定することによって電子密度を正確に求めることができる。6×10^<16>-8.9×10^<17>cm^<-3>の電子密度をもつ高密度Heピンチプラズマのピ-ク間隔及び電子見積の測定によってそれを実証した。又6.0×10^<16>-1.5×10^<17>cm^<-3>では理論とも良い一致を示した。(4)コンパクト軽量で高くりかえし化可能な誘導性エネルギ-蓄積方式パルスパワ-電源をガスパフZピンチプラズマ生成用電源として使用する実験を進めた。ガスパフZピンチプラズマ生成実験で300kV、40kA、立ち上がり時間10msのパルスパワ-が得られ、軟X線が観測された。(5)2つの型の入射型Zピンチを研究し、その結果いずれの場合にも軟X線が観測され、電子温度500-1000eVのプラズマ生成が実現された。ガスの密度勾配でピンチ発生部の制御が可能となった。平成2年度は平成元年度の研究を更に発展させると共に、(1)高速大電流制御技術の開発、(2)超高速パルスパワ-技術、新型ダイオ-ドの開発、(3)大容量コンデンサ-バンク電源の高効率化,低ジッタ-化,(4)ピンチプラズマ圧縮に伴うメガガウス磁場の研究,(5)高温プラズマにより発生するVUV,X線応用の研究,(6)電流波形制御及び高気圧ガスによるプラズマ安定化の研究,(7)プラズマフォ-カス増殖炉の研究,(8)高時間,高空間分解計測技術の開発を推進した。誘導性エネルギ-蓄積方式パルスパワ-発生装置は、従来の方式と比較してけた違いにコンパクトで軽量である。しかし単発動作という欠点があるので、今年度は高繰り返し可能なパルスパワ-発生装置の予備実験を行った。Zピンチ形式では細線ピンチ,真空スパ-ク,導電性薄膜ライナ-圧縮により高エネルギ-密度プラズマを発生させた。PINダイオ-ド、結晶分光器による計測から20価以上の多価電離状態のプラズマ物性を明かにし,X線ダイオ-ドを用いたX線スペクトルの時間変化を連続的に求める手法を確立し,電磁流体コ-ドと原子過程コ-ドを組み合わせた計算機シミュレ-ションにより理論解析が可能となった。コロナ放電を予備電離に用いたTEAーN_2レ-ザ-およびKrFレ-ザ-の特性,レ-ザ-プラズマを用いたレ-ザ-光電気直接変換器の実験において多段式イオンコレクタ-を採用することにより変換効率を向上させることができた。計測技術開発では20ー500A^^°域のスペクトルの観測が可能で,検出器としてMCP及び半導体アレイを使用した多チャンネル斜入射型分光器を製作したが更に0.1μs程度まで時間分解能を改良する必要がある。

平成3年度は本総合研究(A)の3年計画の最終年度にあたるので、これまでの平成元年度、2年度の各研究テ-マを更に発展させ、又得られた成果をふまえて、ピンチダイナミックスの研究、X線、イオン放出と中性子発生との相関を主とする物理的アプロ-チと高電圧パルスパワ-技術とギャップスイッチ開発を主とする工学的アプロ-チを両面として、MHD発電、超強磁場発生、核融合炉工学等の応用面に力点をおいて、成果をとりまとめることを主要な目的とした。その結果3ケ年にわたる研究成果をこの3月末に「ピンチ放電方式を基礎とする核融合研究」の題目で刊行することができ、充分所期の目的を達成することができた。
精神科デイケアのリハビリテーション研究―精神障害者の生活機能を評価基準にして―

本研究の目的は,精神障害者の生活機能(社会で生活する能力)の変化を検討し,精神障害者の生活機能に対する精神科デイケアのリハビリテーション効果を明らかにすることである。方法は,郵送法で質問票を用いた調査を行った。質問票には,生活機能評価尺度を用いた。精神科デイケアを利用している精神障害者は,一定の生活機能を維持していた。生活機能の変化には,通所目的の有無,通所目的に対する達成度が影響していた。精神科デイケアは,精神保健福祉対策の施設の中で「精神障害者が支援を受けながら社会で生活する」という現実的なリハビリテーション目標に最も適した支援を提供している施設であるという点で,非常に重要な施設である。本研究の目的は,精神障害者の生活機能(社会で生活する能力)の4年間の変化を明らかにすることによって,精神障害者の生活機能に対する精神科デイケアのリハビリテーション効果を明らかにすることである。精神科デイケアと就労継続支援施設の通所者の生活機能を評価基準にした4年間の縦断研究を行うことである。本年度(平成25年度)の目的は,精神障害者の生活機能の変化を明らかにすることと,精神障害者の生活機能の変化に影響を与える背景要因を明らかにすることであった。4年間の縦断研究のうちの第2回目調査を行った。対象は,統合失調症と診断された,精神科デイケア通所者(550名)および就労継続支援施設通所者(795名)であった。質問票の主な内容は,精神障害者生活機能評価尺度,日本語版Rathus assertiveness schedule(J-RAS),背景に関すること(通所期間,通所目的,通所状況,同居者の有無など)であった。質問票のデータを統計的に分析した。対象者のうち,調査の協力が得られ,2回の調査の質問項目に未回答や重複のない者を分析対象とした。統計分析の結果,精神障害者は1年後も継続して一定の生活機能を維持していた。生活機能に変化がみられた精神障害者は,通所目的の有無,通所目的に対する達成度が生活機能の変化に影響していた。精神科デイケアは,「精神障害者が支援を受けながら社会で生活する」という現実的なリハビリテーション目標に最も適した支援を提供している施設であるという点で,非常に重要な施設である。本研究の目的は,精神障害者の生活機能の4年間の変化を明らかにすることによって,精神障害者の生活機能に対する精神科デイケアのリハビリテーション効果を明らかにすることである。精神科デイケアと就労継続支援施設の通所者の生活機能(社会で生活する能力)を評価基準にした4年間の縦断研究を行うことである。本年度の目的は,精神障害者の生活機能の実態と背景要因の関係を明らかにすることと,生活機能の変化に影響する背景要因を予測することであった。4年間の縦断研究のうちの第1回目調査を行った。対象者のうち,調査の協力が得られ,質問項目に未回答のない者を分析対象とした。分析対象は,精神科デイケア通所者384名(69.8%),就労継続支援施設通所者484名(60.1%)である(平成24年3月20日現在)。統計分析の結果,精神障害者は一定の生活機能を維持していた。生活機能はコミュニケーション能力と関係がみられた。生活機能の変化に影響する背景要因は,通所目的の有無,通所目的に対する達成度,同居者の有無が予測された。今回の結果は,平成27年度までの縦断研究を実施するための評価基準になり,今後の研究結果を予測する上で有意義であった。精神科デイケアと就労継続支援施設の通所者の生活機能を評価基準にした平成24年度から平成27年度までの4年間の縦断研究を行うことである。本年度(平成26年度)の目的は,精神障害者の生活機能の変化を明らかにすることと,精神障害者の生活機能の変化に影響を与える背景要因を明らかにすることであった。本年度(平成26年度)は,4年間の縦断研究のうちの第3回目調査を行った。

質問票のデータを統計的に分析した。対象者のうち,調査の協力が得られ,3回の調査の質問項目に未回答や重複のない者を分析対象とした。統計分析の結果,精神障害者は平成24年度から2年後も継続して一定の生活機能を維持していた。生活機能に変化がみられた精神障害者は,通所目的の有無,通所目的に対する達成度が生活機能の変化に影響していた。精神科デイケアは,精神保健福祉対策の施設の中で「精神障害者が支援を受けながら社会で生活する」という現実的なリハビリテーション目標に最も適した支援を提供している施設であるという点で,非常に重要な施設である。本研究の目的は,精神障害者の生活機能(社会で生活する能力)の4年間の変化を明らかにすることによって,精神障害者の生活機能に対する精神科デイケアのリハビリテーション効果を明らかにすることである。精神科デイケアと就労継続支援施設の通所者の生活機能を評価基準にした平成24年度から平成27年度までの4年間の縦断研究を行うことである。本年度(平成27年度)の目的は,精神障害者の生活機能の変化を明らかにすることと,精神障害者の生活機能の変化に影響を与える背景要因を明らかにすることであった。本年度(平成27年度)は,4年間の縦断研究のうちの第4回目調査を行った。対象は,統合失調症と診断された,精神科デイケア通所者(550名)および就労継続支援施設通所者(795名)であった。方法は,郵送法で質問票を用いた調査を行った。質問票の主な内容は,精神障害者生活機能評価尺度,日本語版Rathus assertiveness schedule(J-RAS),背景に関すること(通所期間,通所目的,通所状況,同居者の有無など)であった。対象者のうち,調査の協力が得られ,4回の調査の質問項目に未回答や重複のない者を分析対象とした。統計分析の結果,通所者は平成24年度から3年後も継続して一定の生活機能を維持していた。生活機能に変化がみられた通所者は,通所目的の有無,通所目的に対する達成度が生活機能の変化に影響していた。本研究の目的は,精神障害者の生活機能(社会で生活する能力)の変化を検討し,精神障害者の生活機能に対する精神科デイケアのリハビリテーション効果を明らかにすることである。質問票には,生活機能評価尺度を用いた。精神科デイケアを利用している精神障害者は,一定の生活機能を維持していた。生活機能の変化には,通所目的の有無,通所目的に対する達成度が影響していた。平成24年度から27年度までの4年間の研究で,精神障害者の生活機能に対する精神科デイケアのリハビリテーション効果を明らかにするという大きな研究目的がある。その大きな研究目的を達成するために,各年度にそれぞれの研究計画と研究目的がある。平成26年度は研究計画通りに研究を遂行でき,平成26年度の目的を達成できているためである。看護学本研究は,当初の計画と比べおおむね順調に進展しており,研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題はない。そのため,今後も研究計画に従って研究を遂行する予定である。
農村労働市場再編下の農地問題

農村労働市場は、今次不況と引き続く景気拡大のもとで、次のような再編成が推展した。(1)輸出依存型産業の雇用削減、先端型産業の雇用拡大。(2)資本集積地域の労働力需要の旺盛化とその外間地域の労働力過剰という地域性の一層の進展。(3)若年労働力に対する需要の一層の強まりの反面、中高年労働力、得に男子のそれ、の就職難の進展。この間の農業労働力の農外流出そして農外からの流入について、統計的観察及び実態調査分析を行うと、流出・入の量と農業労働力に対するそれぞれの割合において、いずれも微小になっている。このことは、農業の景気調整池としての役割が減退したことを意味する。その要因としては、僅かな若年農業就業者は景気動向に左右されず、中高年齢者の農工間移動は容易ではなくなっていること、農業機械化と零細規模農業の家計支持力の低下等による農業の労働力包容力の低下にあるとみられる。またこの間、大都市圏の経済力の上昇を反映してその地域の農業価格は依然として上昇、他方地方圏は農産物価格の低迷のもとで農地価格は下落したのが特徴である。しかし、農地移動のうち売買は年々減少しており、債貸借による傾向が一層強くなっている。その農地債貸借は、農業既就業者のリタイア、兼業就業者の事情、農業機械の更新の不採算、などを契機として進展し、少数の借主と多数の離農零細農地貸付者との関係として形成されつつある。その際の小作料は、農業収益の悪化を反映して低下傾向を示している。また、借主の多くは、農業後継者はなく、将来は貸主となることを見通している。このことは、代々農業を継ぐことを前提として存在した農家の機能が決定的に低下したことを意味し、地域農業の担い手として、農家以外の経営形態も構想すべき時代に入ったことを意味する。1.統計分析結果(1)農地の所有権売買について,売却者の譲渡理由を分析すると,近年生活関連資金の捻出の為とするものが増加傾向にある.特に東北がその傾向が強く,次いで北陸,九州となるが,うち東北では稲作中核地帯の水田価格がこれに対応して下落している.(2)農地賃貸借は着実に増えているが,最近非農家の貸主が急増していること,過疎的地域ほど貸借が活発化していること,契約期間の長期化が進行していること,及び小作料の低下現象がみられること,などが判った.特に田小作料についてみると,下落幅は高位収量地域ほど大きく,この間の水稲作差額地代の縮小という稲作経済の動向を反映していると分析された.2.実態調査分析結果.(1)水田価格は,青森県黒石,山形県庄内で下落しているが,その要因は(1)転用価格波及の沈静化(2)米・畜産等の農業収益の悪化にある.新潟県蒲原,石川県能登は,構造不況業種の立地地域においても,水田価格の下落はみられず横這いに推移している.(2)農地賃貸借は,統計地握数値を上回って展開し,小作料低下(黒石,蒲原)や広域平準化(能登)がみられ,不況に伴う貸借の解約の動きもなく,総じて貸主主導での貸借解約は僅かであることから,相対的には安定増加にあると考えられる.3.総合的考察.(1)農地価格の横這い及び一部地域の下落現象は,地方から中央へのマネーフローが再び地方へ環流することが少なくなった経済構造を機敏に反映して,全体として代替地購入運動を沈静化したこと及び農業不況によって生じている.

(2)労働市場再編下の兼業農家は,家族多就業でその就業先も多面であって,特定業種の不況が直ちに家としての農地保有構造にインパクトを与えることは稀である.不況が意外に深刻ではなかった面もあるが,兼業農家の柔構造といえる側面に着目すべきであり,それ故世代交替の進行が農地移動の鍵となると思われる.1.統計分析によって得た知見。(1)農地貸借は田畑とも増加しているが、田は5ha以上の大規模層への借地集積が進み、畑は全体として移動量(率)が多い傾向にある。(2)経営部門別では、部門規模の拡大とともに借入農家率と借地面積率が高まるのは、水稲作、普通畑作、酪農、繁殖肉用牛、養蚕、野菜の土地利用型農業、そして施設型の施設園芸、肥育牛も微弱ながら同様の傾向を示す。一方土地利用型でも果樹は上とは全く逆の統計的規制性、施設型の養豚は特定規模を超えると上と逆の傾向をそれぞれ示す。(3)田作経営ではおよそ5ha、畑作では2haを超えると、借地率は10%を超え、農業労働力構成もしっかりしたものになるので、今後の農業動向の一基準がこの規模層にあると判断されうる。2.実態調査分析によって得た知見。(1)畑作地域の農地移動は、田と同様に貸借が主流となっているが、遠郊の平坦畑作地の貸借が特に活発で、契約の長期化と法ルートへの登場もある程度進展しているが(南九州)、農山村・山村の養蚕主力地域では、借地は必ずしも活発化せずに桑園の荒廃が多発している(岩手県大東町等)。一方、近郊畑作地の貸借は、離農貸付と借地拡大を鮮明にして進展しているが、法ルートへの登場は必ずしも多くない(千葉県)。(2)借地拡大層は、農業労働力構成が相対的に良好だが、しかし農業後継者を確保していない農家も少なくない。(3)畑の小作料は、当該地域の主力作物の収益性に規定される傾向にあり、田と比べて一般に低く、特に地代形成力の乏しい飼料作を中心にして、使用貸借がかなり広く分布している。3.総合的考察。本年度は主として畑作地域の分析をしたが、田作と同様に世代交替が農地移動の有力な契機となってきたこと、現借地農家のかなりの部分は農業後継者不在であることから、今後の世代交替期をむかえて、より以上の激しい構造変動が起ると判断される。1.最近の不況と経済回復・拡大の過程と、農家就業動向調査による農業就業人口の流出・流入の量及び率を対比すると、農業の景気に対する労働力調整池的機能はなお多少あるとはいえ、その機能は著しく減退していることが確認できた。農業就業者は、ごく少数の若年農業専従者と多数の中高年齢従事者で構成されている。この構成は、ME化による若年労働力に対する労働力需要の旺盛化と中高年齢層に対する需要の後退傾向を示す農村労働市場再編の基調とは、いわばマッチしなくなっていること、農業の機械化や零細農業経営の所得寄与力の低下の為に農業への労働力吸収余力がなくなっていること、以上の要因がその背景にあると判断される。農業構造は、その限りで、農業内的要因によって動く傾向を強くしたといえる。2.農地移動は、賃貸借による傾向をこの間も益々強めている。(1)その際の小作料水準は、低下の傾向を示すことが統計分析によっても確認され、昨年度までの実態調査結果を裏付けることができた。(2)実態調査結果を通してみると、現在の農地の借主の多くが、将来は世代交替によって貸主に転すると自から見通すか、或いは客観的にそう考えられる状況にある。(3)またその世代交替は、高度成長下において若年層に対する労働力需要が比較的短期間に全国に拡大したため、地域間にそれほど大きな時期差はみられない。
高齢者の摂食・嚥下障害診断法としての舌圧検査

本研究は、独自に開発した舌圧センサシートを用いた嚥下時舌圧測定により、嚥下機能の定量評価法を構築することを目的として、健常者ならびに嚥下障害を有する各種疾患患者を対象に測定を行い、嚥下時舌圧発現様相の特徴について分析を行った結果、以下のような知見を得た。1.舌圧センサシートと従来の圧力センサの出力特性の違いが明らかとなり、舌圧センサシートを用いた場合も厳密に規格化した実験用口蓋床と同様に舌圧発現様相を評価し得ることが確認された。2.健常者の舌圧データについて、若年者30名、高齢者30名(男女各15名)の測定結果より、舌正中部における舌圧最大値の低下、舌全体における舌圧持続時間の延長が統計学的有意差を持って見出された。3.脳卒中急性期患者の嚥下時舌圧と臨床症状との関連を分析結果より、特に麻痺側の舌圧の低下が嚥下動作の困難に関連していることが示唆された。4.パーキンソン病患者の嚥下時舌圧の特徴を分析したところ、周縁後方部の舌圧の低下と舌圧持続時間の短縮が特徴的な所見として得られた。5.以上の結果を総合することによって、疾悪に応じた嚥下障害の診断基準を構築できる可能性が示唆された。6.舌圧、筋電図、嚥下音の同時記録を行った結果、若年健常者における各指標の時間的順序性に一定のパターンが見られることが確認された。したがって、舌圧にとどまらず咽頭機能も含む包括的な嚥下機能定量解析法を構築できる可能性が示唆された。7.嚥下障害を有しない高齢者を対象に、パンの咀嚼回数、嚥下回数、口腔・咽頭残留と舌圧、咬合力との相関について分析した結果、1回嚥下の場合舌圧が強いほど咽頭残留が増加する傾向が見られ、高齢者には複数回嚥下が重要であることが示唆された。1.センサシートによる舌圧測定精度の確認我々はこれまで圧力センサを内装した実験用口蓋床を口蓋部に装着し、咀嚼・嚥下時の舌圧を記録し、その結果から正常パターンを見出してきた。今回センサシートを直接口腔内に貼付し同様の計測を行うことが可能かを確認するために、まずセンサシートと圧力センサに同時に同じ負荷を加えた場合の出力値を比較した。その結果、センサシートの出力値(Y)と圧力センサの出力値(X)との間には、Y=1.40X+5.90の高い直線的比例関係が成り立つことが明らかとなった。また、センサシートの口腔内貼付方法として、口蓋床に貼付した場合と口腔粘膜に直接貼付した場合とで測定値に差が認められないことも確認した。これらの結果から、センサシートによる舌圧測定は、圧力センサを用いた場合と同様の精度が得られることが示唆された。2.健常有歯顎者の舌圧測定大阪大学大学院歯学研究科とジュネーブ大学歯学部においてボランティアを対象に嚥下時の舌圧測定を行い、約40名のデータを得た。舌圧最大値については、口蓋正中前方部が最も大きく、正中部では後方に向かって舌圧が低下し、側方部の左右差は認められないことが明らかとなった。3.下顎義歯の装着が舌圧に及ぼす影響

ジュネーブ大学歯学部との共同で、嚥下機能が低下した高齢者が下顎に義歯を装着した状態を想定し、嚥下時舌圧の測定を行った。下顎に厚みのあるプレートを装着した被験者の舌圧は非装着時と比較して低下する傾向が見られ、プレートによる舌位や口腔容積の変化が舌圧に影響している可能性が示唆された。前年度測定精度が確立した舌圧測定システムを用いて、今年度は健常高齢者ならびに脳血管障害患者、神経疾患患者の嚥下時舌圧の計測を行った。また、健常有歯顎者を対象に、嚥下時の姿勢が舌圧に及ぼす影響、舌挙上装置(ジュネーヴ大学との共同研究)が舌圧に及ぼす影響について検討し、以下のような結果を得た。1.健常高齢者の舌圧の特徴60-70歳台の健常高齢者約20名を対象に嚥下時舌圧を計測し、その最大値を20歳代の若年健常者と比較したところ、正中前方、中央、後方部の舌圧は低下する傾向を認めたが、後方周縁部の舌圧は差を認めなかった。このことは、舌尖部の機能が低下する高齢者の傾向を反映していると思われた。2.脳血管障害患者の舌圧の特徴国立循環器病センター脳血管内科に入院中の脳血管障害患者約30名の嚥下時舌圧を測定したところ、嚥下時間の延長、嚥下動作の増加、最大舌圧の低下、舌圧発現順序の変化など、健常者と比較して明らかな舌圧発現パターンの変化が認められ、これらの変化が嚥下障害の程度と関連していることが示唆された。3.嚥下時の姿勢が舌圧に及ぼす影響健常有歯顎者約20名を対象として、頸部前屈(うつむき)と頸部回旋(よこむき)の2つの姿勢によって、嚥下時舌圧がどのように変化するかを検討したところ、頸部前屈の場合は正常姿勢と比較して各部位舌圧の上昇を認めたが、頸部回旋の場合は回旋側の舌圧が反対側と比較して高くなる傾向を示した。これらの結果は、嚥下障害患者の代償嚥下法として頸部姿勢変化が有効であることを裏付けるものと考えられた。4.舌挙上装置が嚥下時舌圧に及ぼす影響分析の結果、舌挙上装置を装着して嚥下を行った場合、舌圧最大値は低下する傾向にあり、さらにその変化には食塊の量が影響することが明らかとなった。前年度に引き続き、舌圧測定システムを用いて、脳血管障害患者30名ならびに神経疾患患者20名の嚥下時舌圧の測定を進め、今年度内に予定数を終了できる見込みであり、現時点で以下のような分析結果が得られている。1.国立循環器病センター脳血管内科入院中の脳卒中急性期患者の嚥下時舌圧を前年度から約60症例測定し、臨床症状との関連を分析したところ、特に麻痺側の舌圧の低下が嚥下動作の困難に関連していることが示唆された。2.大阪大学医学部神経内科入院中のパーキンソン病患者約10症例を測定し、本年2月より新たに国立刀根山病院神経内科入院患者の測定も開始した。現在のところ、パーキンソン病患者においては舌周縁部の舌圧の低下が特徴的な所見として得られている。3.健常者の舌圧データについては、前年度から引き続いて被験者数を増やし、健常有歯顎の若年者30名(男女各15名)に加えて同様に健常有歯顎の高齢者30名(男女各15名)の測定を終えた。この結果より、健常有歯顎者における嚥下時舌圧発現様相に対する年齢の影響として、舌正中部における舌圧最大値の低下、舌全体における舌圧持続時間の延長、が統計学的有意差を持って見出された。4.以上の結果を総合することによって、疾患に応じた嚥下障害の診断基準を構築できる可能性が示唆された。5.今年度は上記に加えて舌圧、筋電図。嚥下音の同時記録を行った。その結果、若年健常者における各指標の時間的順序性に一定のパターンが見られることが確認された。したがって、舌圧にとどまらず咽頭機能も含む包括的な嚥下機能定量解析法を構築できる可能性が示唆された。6.橋本病院において嚥下障害を有しない高齢者を対象に、パンの咀嚼回数、嚥下回数、口腔・咽頭残留と舌圧、咬合力との槽間について分析した結果、1回嚥下の場合舌圧が強いほど咽頭残留が増加する傾向が見られ、高齢者には複数回嚥下が重要であることが示唆された。
胃癌に対する2剤併用による化学療法の効果とその作用機序に関する研究

(1)フッ化ピリミジン系薬剤5'-dFUrd、S-1に対する感受性はMKN-45に比べTMK-1において高かった。(2)5'-dFUrd+paclitaxel併用投与群、S-1+paclitaxel併用投与群は単独群に比較し高い抗腫瘍効果を示した。(3)副作用の指標であるRTFBWは両腫瘍とも各治療群間に有意差は認めなかった。(4)TP、DPD、OPRT、UPmRNAはTMK-1において高発現、TS mRNAはMKN-45において高発現であった。(6)MKN-45,TMK-1のいずれの胃癌株においてもpaclitaxel投与後、TP mRNAが有意に増加しており、paclitaxelによるTPの誘導が確認された。またTMK-1においてpaclitaxel投与2日後をピークにTPmRNA発現が有意に高いことが確認された。(7)S-1投与群ではMKN-45,TMK4のいずれの胃癌株においてもTP、DPDの発現が有意に(p<0.05)増加した。(8)TS、OPRT、UPは各治療群の間に有意差を認めず、規則的な変化はみられなかった。(9)cleaved CK18抗体による免疫染色、TUNEL法では、MKN-45・TMK-1とも対照群に比べpaclitaxel投与群においてapoptosis indexの有意な増加を認め(P<0.01)、paclitaxelによりapoptosisが誘導されることが確認された。またp53 wild type、mutant typeの両腫瘍において同等にapoptosisの誘導が確認された。胃癌培養細胞株MKN.45-TMK-1(いずれも慶應義塾大学外科学教室久保田哲朗博士より供与)を培養し、コンフルエントの状況でヌードマウスに移植した。これらを現在3-4代目まで継代立中であり、可移植性ヒト胃癌株MKN-45,TMK-1として確立した。継代の際に腫瘍組織を一部採取し、HE標本を作製し組織型を確認した。その結果、各継代腫瘍でMKN-45,TMK-1でいずれも組織型に変化がないことを確認した。また可移植性ヒト胃癌株MKN-45,TMK-1の増殖曲線を作成した。MKN-45はTMK-1に比較し、増殖速度は遅く、これら2種の胃癌株を用いて、現在用いて実験的化学療法を開始している。使用するフッ化ピリミジン系薬剤はcapecitabine(359mg/kg),5'-DFUR(123mg/kg),UFT(13mg/kg)であり、これらをこれらの腫瘍を移植した担癌ヌードマウスに2週間(14日間)にわたり連日経口投与する。これにpaclitaxel(7.5mg/kg)またはdocetaxel(7.5mg/kg)を経口投与開始後1日目(d1 combination)、8日目(d8 combination)、15日目(d15 combination)に腹腔内投与に併用投与する。併用する群はこれらの3群で4週間にわたり腫瘍増殖を測定する。また同時にcarcass weightも測定し、これらの薬剤併用による副作用についても検討する。またtaxane系薬剤投与後の腫瘍組織中のthymidine phosphorylase活性もtaxane系薬剤単独投与後(7,14日後)に測定する。またフッ化ピリミジン系薬剤投与中の腫瘍内Bcl-2,Bcl-2/Bax mRNA expressionも測定する予定である。タキサン系薬剤は癌組織中のthymidine phosphorylase (TP)活性を増加することが知られ5-'DFURはタキサン系の薬剤と併用することにより、より高度な抗腫瘍効果が期待できる。そこで2種のタキサン系薬剤に対する感受性の異なるヌードマウス可移植性ヒト胃癌抹(TMK-1,MKN-45)を用い、タキソール(以下TXT)と5'-DFUR単独、併用効果を検討した。

雄性BALB/c nu/niiヌードマウス(各群n=8)を用いた。これらの腫瘍の長径(L)と短径(s)を経時的に計測し、推定腫瘍重量(Wi-LxS^2/2)を算出したTXTはDay 1,8,15に20mg/kg腹腔内投与、5'-DFURは82mg/kg2週間の連日経口投与を行い、TXT単独、5'-DFUR単独、TXT,5'-DFUR併用投与を行った。治療開始時の推定腫瘍重量(Wo)との比をrelative tumor weight (RTW=Wi/Wo)とし、抗腫瘍効果の指標とした。また副作用の指標としてtumor freebody weight(TFBW)も比較した。TMK-1における対照群、TXT単独群、5'-DFUR単独群、TXT,5'-DFUR併用群のDay 21におけるRTWはそれぞれ20.1±10.1、18.1±17.3、16.5±22.7、5.4±2.3、MKN-45では対照群、併用投与群で13.6±10.5、6.6±5.2といずれも併用投与群でもっとも抗腫瘍効果が高かったTFBWはいずれの腫瘍でも各群間に有意差を認めなかった。TXT、5'-DFUR単独の効果は胃癌種により異なっていたがいずれも併用投与群でもっとも抗腫瘍効果が高かった。今後さらに5'-DFURの経口投与中におけるTXTの投与の最適なタイミング検討する必要があるものと考えられた。(1)フッ化ピリミジン系薬剤5'-dFUrd、S-1に対する感受性はMKN-45に比べTMK-1において高かった。(2)5'-dFUrd+paclitaxel併用投与群、S-1+pachtaxel併用投与群は単独群に比較し高い抗腫瘍効果を示した。(3)副作用の指標であるRTFBWは両腫瘍とも各治療群間に有意差は認めなかった。(4)TP、DPD、OPRT、UP mRNAはTMK-1において高発現、TS mRNAはMKN-45において高発現であった。(6)MKN-45,TMK-1のいずれの胃癌株においてもpaclitaxel投与後、TP mRNAが有意に増加しており、paclitaxelによるTPの誘導が確認された。またTMK-1においてpaclitaxel投与2日後をピークにTP mRNA発現が有意に高いことが確認された。(7)S-1投与群ではMKN-45,TMK-1のいずれの胃癌株においてもTP、DPDの発現が有意に(p<0.05)増加した。(8)TS、OPRT、UPは各治療群の間に有意差を認めず、規則的な変化はみられなかった。(9)cleaved CK18抗体による免疫染色、TUNEL法では、MKN-45・TMK-1とも対照群に比べpaclitaxel投与群においてapoptosis indexの有意な増加を認め(p<0.01)、paclitaxelによりapoptosisが誘導されることが確認された。またp53 wild type、mutant typeの両腫瘍において同等にapoptosisの誘導が確認された。
神経情報コードの解明に向けた神経細胞モデル比較実験

本研究では神経細胞がどのような条件でスパイク信号を発生し、どのくらいの量の情報を送ることができるか、を定量的に明らかにするため、まず脳から計測された神経スパイクを分析し、次に脳切片スライス上の細胞内通電実験をおこなった。まず、遅延作業課題実行中のサル前頭連合野の神経細胞のスパイクデータ時系列(京都大学船橋氏のデータ)、動くドットを提示した際のMT野MST野の神経細胞のスパイク時系列(玉川大学大野氏のデータ)について、様々なスパイク間隔統計を計量し、神経スパイク生成モデルのデータとの整合性を調べた。その結果、これまで標準的だと考えられてきた神経スパイク発生モデルが棄却されることが明らかになり(Neural Computation 11;935-951,1999)モデル修正の提案を行った(Neural Networks,12;1181-1190,1999)。つぎに、異なる領野から得られた統計量を比較することによって、スパイク統計量がサルの覚醒、麻酔の状態の違いや領野の違いを反映しているということが明らかになった。さらに、これまでとは異なる新しい統計量をこれら時系列データに適用することによって、同じ領野内でも細胞固有の統計性をとらえられる統計量が存在することがわかった。また、脳切片スライス実験の準備実験を開始した。まずは従来の細胞内通電実験の技能を習得し、次には標準的な細胞内通電実験とは異なる新しい実験プロトコルについて検討を加え、その実験に必要となる補助装置を導入しその作動を確認した。