hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳虚血による神経細胞障害の分子メカニズムの解析

一過性虚血再潅流後に変化するタンパク質の解析ラットを用いて30分の一過性虚血後、再潅流し経時的に大脳皮質を採取して細胞分画を行い、核、ミトコンドリア、ミクロソームおよびサイトゾールを調製した。被虚血側および偽手術群を対照として各画分に含まれるタンパク質をSDS-PAGEにより分析したところ、サイトゾール画分において分子量67kDaのタンパク質が顕著に増加しており、その増加パターンは再潅流開始後、16時間および8日にピークを示す二峰性であった。イオン交換カラムTSK DEAE-5PWおよびゲルろ過カラムTSK G3000SWXLを用いた高速液体クロマトグラフィーによりこのタンパク質をSDS-PAGE上単一バンドを示すまでに精製した。精製標品をTPCK-Trypsinで限定分解後、逆相カラムShodexC18-5Bを用いた高速液体クロマトグラフィーによりペプチドマッピングを行い、得られたフラグメントのいくつかについてアミノ酸配列を解析したところ、このタンパク質は血清アルブミンであることが明らかになった。また、ラット全血清を抗原としてウサギ抗血清を作成し、イムノブロット法により分析したところ、アルブミンを含めて8種類の血清由来タンパク質がサイトゾール画分においてアルブミンと同様の増加パターンを示した。さらにヒトトランスフェリンに対する抗血清を作成して同様の分析を行った結果、そのうちの80kDaのタンパク質はトランスフェリンであることが明らかになった。また、作用機序の異なるいくつかの血管透過性抑制剤を用いて同様の分析を行ったが顕著な変化は見られなかった。現在、一過性虚血による血清タンパク質の漏出機構について解析を進めている。
機能性金属材料の複合による自己復元ダンパーの開発と無損傷構造の実現

鋼橋の無損傷構造の実現のために,形状記憶合金と超塑陛合金を用いた自己復元型複合構造ダンパーの開発を行った.ダンパーの具体的構造を提案し,最適化手法による部材諸元の決定法を提示し,ダンパーの模型供試体による載荷実験によりその妥当性を検証した.そして, 2径問連続橋を対象に構造最適化を行い,ダンパーの導入により地震後の残留変位を抑制できることを確認した.鋼橋の無損傷構造の実現のために,形状記憶合金と超塑陛合金を用いた自己復元型複合構造ダンパーの開発を行った.ダンパーの具体的構造を提案し,最適化手法による部材諸元の決定法を提示し,ダンパーの模型供試体による載荷実験によりその妥当性を検証した.そして, 2径問連続橋を対象に構造最適化を行い,ダンパーの導入により地震後の残留変位を抑制できることを確認した.メンテナンスフリーの制震ダンパーを開発するにあたり,まず,それらを構成する形状記憶合金(超弾性合金)と超塑性合金の材料試験を実施しその機械的特性を把握した.そして,実験結果に基づき,材料モデルの構築のための材料パラメータの抽出し,繰り返し荷重下での材料特性を詳細に検討した.また,メンテナンスフリーを実現するための自己復元能力を担保するための条件式を明らかにした.1.ダンパーを構成するTi-Ni系形状記憶合金(超弾性合金)とZn-Al系超塑性合金の機械的特性を材料試験により把握した.材料試験では,一軸引張載荷試験の他に,いくつかの載荷パターンによる一軸繰り返し載荷試験を実施してその挙動を把握し,剛性や強度,残留ひずみ等に指標から地震時の繰り返し荷重に対する耐劣化性を有することを確認した.2.上記実験データから,材料構成則の構築に必要となる材料パラメータの抽出を図った.繰り返し荷重下での精緻な材料モデルを構築するため,初期剛性や降伏応力等の基礎的なパラメータを同定するとともに,相当塑性ひずみの蓄積による弾性域長さの変化等について関係性を明らかにした.3.メンテナンスフリーの制震ダンパーの開発にあたり,自己復元能力を実現するための条件を明らかにした.この条件は,ダンパーに生じる残留ひずみの許容値と,超弾性合金と超塑性合金の断面積・長さとの関係を表す式である.この条件式を満たすことで,地震後の残留ひずみが許容値以内となるような自己復元能力を有する制震ダンパーを簡便に設計するが可能である.超弾性効果を期待する形状記憶合金と超塑性合金の複合構造からなるダンパーを用い,ダンパー自体に自己復元特性を付与するとともに,高いエネルギ吸収能を持たせることを検討した.本年度では,数値解析モデルを構築し,ダンパー部材諸元の最適化および模型試験体を用いた繰り返し載荷試験による挙動検証を行った.1.精緻な繰り返し材料構成則の構築平成21年度での材料試験データに基づき,ダンパーの挙動特性把握のための有限要素解析に必要となる材料構成則のモデル化を行った.ここでは,詳細な挙動予測を行うための精緻な材料モデルと,設計への適用を目的として材料パラメータを絞り込んだ簡易なモデルの2種類について構築した.2.機能性合金の製作性を考慮したダンパー機構の改良形状記憶合金において安定した超弾性効果を付与するには細径の断面とする必要がある.そのため,圧縮力作用下では容易に座屈が生じ,自己復元機構を発揮することが難しいことが判明した.そこで,超弾性合金の引張力のみでダンパーの自己復元特性を付与する機構を新たに開発した.3.ダンパー部材諸元の最適化ダンパー部材としての最適特性を発揮する部材諸元を決定する最適化問題を定式化した.具体的には,1.で構築した数値解析モデルに基づき,平成21年度に検討を行ったダンパーの許容残留変形量に関する制約条件下においてエネルギ吸収量が最大になるように幾何形状を最適計算により決定した.4.ダンパー部材試験体の製作と性能評価3.にて決定された最適なダンパー諸元に基づきダンパー部材の模型試験体を製作し,1軸繰り返し載荷試験によりその特性を評価した.その結果,自己復元特性および高いエネルギ吸収能を発揮しうることを実験的に確認した.また,1.での材料モデルを用いた数値解析結果とも良好に一致し,ダンパー機構および数値解析モデルの妥当性を確認した.1.機能性金属材料の材料モデルの精緻化本ダンパーに適用する機能性金属材料の1つである超弾性合金の材料構成則の高精度化を図った.前年度では繰り返し載荷の履歴による影響についての検討が不十分であったため,種々の載荷パターンによる材料試験を実施しその影響について検討を行った.さらに,材料試験の結果を踏まえ,数値解析のための材料構成則の検討を行った.2.ダンパー部材試験体の製作と性能評価ダンパー部材の模型試験体を製作し,繰り返し載荷実験装置(MTS社製)によりその特性を把握した.特にエネルギ吸収能,自己復元性能,耐劣化性能について調査し,これらの特性について本ダンパーに期待される性能が十分に満たされることを確認した.また,数値解析との比較検証についても行い,前年度までに構築した各機能性材料の材料構成則を用いたダンパー部材の数値モデルが実験挙動を精度良く再現することを確認した.3.既設構造物へのダンパーの適用性の検討と構造レベルでの制震ダンパーの最適化既設鋼構造物の耐震性能向上策として本ダンパー部材の適用性について検討を行った.

既設構造物としてはS55年の設計基準に基づく2径間連続高架橋を対象とし,本ダンパーを適用することで現行基準を満たすシナリオを想定した.適用するダンパー諸元はダンパー重量最小化による最適化を行うことで決定した.その結果,現行の耐震基準を満足するとともに橋脚に生じる残留変位も非常に小さくなることを確認し,本ダンパーを適用することにより無損傷構造を実現できることが判明した.
児童を対象とした捜査面接においてクローズド質問を効果的に用いる方法の開発

子どもを対象とした捜査面接(犯罪事実を確認する面接)では、誘導のリスクが高く、得られる情報が少ないクローズド質問を使わざるを得ない状況が生じるため、これらの問題を克服し、効果的にクローズド質問を用いる方法を開発する必要がある。これまで、誘導のリスクを低減することが重視されてきたため、クローズド質問に対して子どもが「分からない」と回答することで誘導されないよう促す方法に関する研究は蓄積されてきたものの、現状では、子どもが安易に「分からない」と回答することで、得られる情報が減少するという問題が残されている。そこで、クローズド質問に対して「分からない」と回答した場合、その理由を子どもが回答できるよう促す方法を検証することにより、クローズド質問による誘導のリスクを低減させつつ、得られる情報量の減少を防ぐことで、効果的なクローズド質問の用い方に資する知見を見出すことを本研究の目的とする。研究初年度である今年度は、文献研究を行い、子どもを対象とした実験の手続きを確定させた。クローズド質問として選択式質問(Aですか?それともBですか?)を実験に用いることとし、「分からない」と回答すると正解となる誘導選択式質問の質問項目リストを作成した。また、誘導選択式質問に対して子どもが「分からない」と回答した場合、「分からない」と回答した理由を回答するよう促す方法を確定させた。さらに、実験に必要な物品を購入する等、実験の実施に向けた準備を行った。当初の計画通り実験の実施に向けた準備を行ったが、産休の取得により、今年度に実施を予定していた実験を次年度以降に実施することにしたため。予備実験および本実験を実施し、実験のデータ化および分析作業を行う。今年度に実施を予定していた実験を次年度以降に実施することにしたため、次年度使用額が生じた。次年度分として請求した助成金と合わせて、予備実験および本実験を実施するために使用する予定である。
家庭の食品ロスの実態・原因の解明とロス削減のためのプログラムの開発

過剰除去(野菜等の調理の際に除去される可食部)は家庭の食品ロスの35割と高い割合を占める。本研究は、そのような過剰除去を削減するために、その発生要因を解明すること、また発生要因を踏まえて過剰除去削減プログラムを開発することを研究課題としている。過剰除去の発生要因に関する研究は少なく、まずは要因の仮説を探索するところから始める必要があると考え、初年度にあたる2018年度は、質的なアプローチにより過剰除去の発生要因を解明することに取り組んだ。調査では、消費者の自宅を訪問し、調理行動の観察・インタビューを実施した。それらの観察記録、インタビューのトランスクリプトに対し、質的データ分析を行った。その結果、過剰除去の発生には、従来の関連研究で指摘されていた、消費者の可食性に関する認識や、消費者個人の好みなどの要因だけでなく、調理時の利便性を求める意識、調理の知識や技術の不足、過剰除去に対する無配慮などを含む様々な要因が関係していることが明らかとなった。この結果を基に、過剰除去削減を消費者に働きかけていく際にどのようなことを考慮すべきかを考察した。一方で、過剰除去に関する文献を体系的に整理し、過剰除去やその類似概念である"possibly avoidable food waste"に対して、国内外の研究者がこれまでどのような問題意識を持ってきたのかを把握した。上記の調査分析結果に対して、その点からも考察を加えた。以上の成果は国内の学会および国際シンポジウムにおいて発表した。2018年度は、過剰除去の発生要因に関する質的研究を実施することを予定していた。消費者調査で得られた質的データが膨大であったこと、また近年過剰除去を含む食品ロスをめぐっては、特に国外で社会的・学術的に状況が急速に変化してきていることから、データの分析、および先行研究の動向を踏まえた考察にかなりの時間を要した。とはいえ、調査・分析・考察はほぼ完了し学会での成果発表も行えたことから、おおむね順調に進展していると考える。2019年度は、2018年度に実施した質的研究の成果をとりまとめ、国際誌へ投稿する。その後、次の(1)(2)の順に研究を進める予定である。(1)質的研究より得られた知見を基にアンケート調査を設計し、過剰除去の発生要因に関する量的研究を実施する。その成果は学会報告・論文投稿する。(2)過剰除去の発生要因に関する質的・量的研究で得た知見をベースに、社会心理学分野の既存研究で指摘されている環境配慮行動の規定因(「環境問題の認知」「環境配慮行動の評価」など)も考慮しながら、講義および実習からなる過剰除去削減プログラムを組み立てる。2020年度は、組み立てたプログラムを消費者を対象に実施し、その評価、修正を通して、最終的なプログラムの提案につなげる。その成果は学会報告・論文によって公表するとともに、自治体などと連携して実際に一般市民を対象にプログラムを実施し、実社会での食品ロス削減の取り組みへ発展させたいと考えている。

2020年度は、組み立てたプログラムを消費者を対象に実施し、その評価、修正を通して、最終的なプログラムの提案につなげる。その成果は学会報告・論文によって公表するとともに、自治体などと連携して実際に一般市民を対象にプログラムを実施し、実社会での食品ロス削減の取り組みへ発展させたいと考えている。次年度以降の国際学会への参加旅費に使用するために、2018年度は予定していた旅費等を学内研究費より支出した。また、2018年度に実施した過剰除去の実態と原因に関する質的研究では、調査対象者の自宅において調理行動を観察するという調査の特徴から、調査対象者を機縁法により確保することとなった。その結果、調査対象者は申請者の知人、あるいは当該年度の所属大学の職員となったが、所属大学の職員や一部の知人に関しては、申請者との関係性の近さから、所属大学のルールにより謝金の支払いが認められなかったため、その費用が発生しなかった。謝金を支払うこととなった調査対象者に関しては、謝金は学内研究費より支出し、そうすることによって、次年度以降により大規模に行う消費者調査にかかる謝金を確保することとした。
IgA腎症の発症・進展に関与するウイルスの役割についての病態病理学的研究

IgA腎症の実験モデルを作成する目的で、マウスにウイルスを接種して、組織学的ならびにウイルス学的検討を行なった。初めに、マウスに血清無添加培養Vero細胞で増殖後精製した10^7TCD_<50>のCox.B4を2回静脈内接種し、その接種間隔を1日28日の群を作成した。各群共、2回目接種後36時間で腎を採取し、Mesangial Deposits(Mes.D.)を中心とした組織変化を比較検討した。その結果、ウイルスによってMes.D.を得るためには、14日間隔以上での抗原刺激が適切であることが明らかとなった。次に、4週齢マウスに4週間隔で10^7TCD_<50>のCox.B4を48回接種した。接種経路により静脈内および腹腔内接種の2群を作成し、それぞれ最終接種1カ月後に腎を採取し検討した。腎は光顕、蛍光抗体法および電顕にて検討した。静脈内接種群では、光顕的には4回接種でMes.にPAS陽性沈着物を既に認めるが、6回接種以上ではそれが更に強くなり、係蹄壁の不規則肥厚および半月体の形成も伴うようになった。蛍光抗体法では、4、5回接種ではIgGが最も強く染色されたが、6回接種以上でIgAがIgGと同程度に染まるものが認められた。virus-Agはすべて陽性で、接種回数に比例して染色程度が強くなった。電顕では、光顕を支持する所見に加え、上皮下および内皮下にも沈着物を認めた。腹腔内接種群では、光顕的には4回接種以上でMes.にPAS陽性沈着物を認め、6回接種以上では基底膜の不規則肥厚を伴ったが、静脈内接種群と異なり半月体の形成はみられなかった。蛍光抗体法では、Mes.にIgG、IgA、IgMが染色されたが、IgAが常に優位であった。virus-Agはすべて陽性であった。電顕では、静脈内接種群と同様の所見であった。以上より、マウス腹腔内にCox.B4を継続的に接種することによって、ヒトIgA腎症に非常に類似した腎病変が得られることが明らかとなった。初めに、ウイルスによってMesangial Depostsit(Mes.D.)が得られるための条件を検討した。マウスに血清無添加培養をVero細胞で増殖後精製した10^7TCD_<50>のCox.B4virusを2回静脈内接種し、その接種間隔を1日、3日、5日、7日、14日、21日、28日とした群を作成した。各群共、2回目接種後36時間で腎を採取し、Mes.D.を中心とした組織変化を比較検討した。その結果、接種間隔を14日以上とした群で、Mes.D.が明らかに多く認められ、ウイルスによってMes.D.を得るためには、一定間隔以上での抗原刺激が適切であることが明らかとなった。

次に、腎炎作成のために、4週齢マウスに4週間隔で3X1O^7TCD_<50>のCox.B4 virusを38回静脈内接種し、それぞれ最終接種1カ月後に採血し、腎臓を採取した。そして、Cox.B4 virusの血清中和抗体価を測定し、腎は光顕(HE、PAS、Azan染色)、蛍光抗体法(IgG、IgA、IgM、C┣D23、virus-Ag)、電顕にて検討した。光顕的には、3回接種の群でMes.にPAS陽性沈着物を既に認めるが、6回接種以上ではそれが更に強くなり、係蹄壁の不規則肥厚および半月体の形成も伴うようになった。蛍光抗体法では、すべての群でMes.にIgG、IgA、IgMがコントロール群に比し強く染まった。35回接種の群ではIgGが最も強く染色されたが、6回接種以上でIgAがIgGと同程度に染まるものが認められた。virus-Agはすべての群で陽性であり、接種回数に比例して染色程度が強くなった。電顕では、光顕を支持する所見に加え、上皮下および内皮下にも沈着物を認めた。すなわち、Cox.B4 virusを4週間隔で6回以上接種することによって、ヒトIgA腎症に非常に類似した腎病変が得られることが明らかとなった。しかし、IgA腎症の実験モデルとするには、IgAが優位に染色されることが必要である。その唯一残された問題点解決のため、次年度はウイルスの接種経路などの検討を行なう。IgA腎症の実験モデルを作成する目的で、マウスにウイルスを接種して、組織学的ならびにウイルス学的検討を行なった。腎炎作成のために、4週齢マウスに4週間隔で3×10^7TCD_<50>のCox.B4virusを48回接種した。接種経路により静脈内および腹腔内接種の2群を作成し、それぞれ最終接種1ヵ月後に腎を採取した。腎は光顕(HE,PAS,Azan染色)、蛍光抗体法(IgG,IgA,IgM,C_3,virus-Ag)および電顕にて検討した。また、ウイルスの血清中和抗体価(NT価)の測定を行なった。静脈内接種群では、光顕的には4回接種でメサンギウム(Mes.)にPAS陽性沈着物を既に認めたが、6回接種以上では沈着物が更に多くなり、係蹄壁の不規則肥厚および半月体の形成も伴うようになった。蛍光抗体法では、Mes.にIgG,IgA,IgMがコントロ-ル群に比し強く染まり、4,5回接種ではIgGが最も強く染色されたが、6回接種以上でIgAがIgGと同程度に染まるものが認められた。virus-Agはすべて陽性で、接種回数に比例して染色程度が強くなった。ウイルスNT価は、4回接種(32倍)から8回接種(256倍)まで直線的に上昇した。腹腔内接種群では、光顕的には4回接種以上でMes.にPAS陽性沈着物を認め、6回接種以上では基底膜の不規則肥厚を伴ったが、静脈内接種と異なり半月体の形成はみられなかった。蛍光抗体法では、Mes.にIgG,IgA,IgMがコントロ-ル群に比し強く染まり、IgAが常に優位に染色された。virus-Agはすべて陽性であった。電顕では、静脈内接種群と同様の所見であった。ウイルスNT価は、直線的な上昇はせず、16倍から128倍で経過した。以上より、腹腔内接種群は静脈内接種群に比し組織変化は軽度であるが、蛍光抗体法による検討ではMes.にIgAが常に優位に染色され、ヒトIgA腎症に非常に類似した腎病変が得られることが明らかとなった。
エネルギー移動、あるいは電子移動を経由する芳香族アジド化合物の光分解過程の研究

増感剤を用いた芳香族アジド化合物の光分解過程を明らかにするために、増感剤としてピレンを選び4-アルキルフェニルアジドの光増感分解反応を、分子内および分子間過程にわけて検討した。アセトニトリル中ジエチルアミン(DEA)存在下4-ブチルフェニルアジド(I)をピレン増感分解すると、アゼピン誘導体の他に直接光分解では検出されなかった4-ブチルアニリン(II)が単離された。二種類の生成物の生成比に及ぼす溶媒効果、DEAおよび増感剤濃度の効果、さらに各種添加物の効果を検討した結果、IIは極性溶媒中でのみ生成し、DEAの濃度が低下するとその生成量は著しく低下するがトリエチルアミンを添加するとその生成量は再び増大することが明らかになった。また、反応系内に酸素を添加するとIIは全く生成せず、一方三重項消光剤の添加は反応生成物の生成比にほとんど影響しないことが解った。以上の実験から、生成したアゼピン誘導体は励起ピレンからIへの一重項エネルギー移動を経て、またIIはDEAから励起ピレンへの一電子移動を経て生成したピレンアニオンラジカルがIを還元することによって生成したものと推定した。さらに、増感分解反応における増感剤と反応部位との距離と配向に関する情報を得るために、ピレンとフェニルアジドをメチレン鎖で連結したアジドを設計し、鎖長の異なる五種類のアジドについて合成を行ないその光反応性を調べた。DEA存在下アセトニトリル中光照射するといずれも相当するアゼピン誘導体が主生成物として得られたが生成物に若干の鎖長効果がみられ、鎖を伸ばすとアニリン誘導体の生成量が増加する傾向が観測された。この結果は、分子内増感反応ではエネルギー移動が結合を通して効率よく起こっていることを示している。このようにピレンによるアジドの増感分解反応ではエネルギー移動と電子移動が競争的に進行し、生成物分布を決定していることが明らかになった。
サラダ野菜等の非加熱食品の腸管出血性大腸菌汚染に対する制御方法の検討

(1)O157汚染野菜の作製と殺菌方法評価実験系の確立:食材には多数の雑菌による汚染があり、その中からO157だけを識別するのは容易ではない。そこで、本研究ではオワンクラゲの緑色蛍光タンパク遺伝子を組み込んだプラスミドを用いてO157を形質転換した。本菌の懸濁浮遊液にレタスを浸漬することで人為的に汚染させることができ、また本菌のコロニーは紫外線照射下で蛍光を発するため、雑菌が混在する試料においてもO157の菌数を正確に識別計数できた。(2)化学的非加熱殺菌法の検討:前記の実験系で種々の薬剤処理による消毒効果を検討した結果、貝殻焼成カルシウム溶液が、強い殺菌活性を示した。接種菌の一部は薬剤が到達しにくいレタス組織内部に侵入しているらしく、短時間で完全に殺滅することはできなかったが、処理後のレタスを低温で保存すると8-24時間でO157を殺滅できた。(3)O157抑制菌:生物学的な制菌方法の一つとして、O157抑制活性を有する菌を分離・利用しようとした。人糞便からは検出されたものの食品の常在菌からは見つからなかった。(4)物理学的非加熱殺菌法の検討:大腸菌を懸濁させた蒸留水を、高電圧のパルスパワー放電装置中へ噴霧することで大腸菌を殺滅することができた。放電により生じたフリーラジカルが殺菌していると推察されるので、レタス内部でラジカルを発生させられれば、レタス組織内に侵入したO157にも有効と考えたが、本実験を担当していた研究分担者が研究期間中に急逝し、実験を断念した。申請時の研究計画では13年度は以下の3項目からなっている。以下、それぞれの項目別にこれまでの進捗状況を述べる。1.腸管出血性大腸菌(EHEC)検出法の確立:一般に食材は多数の雑菌による汚染があり、その中からEHECだけを識別するのは容易ではない。そのため、適切な検出法を開発しなければ、サンプルに対して殺菌処理を試みたところで、その効果を判定できない。今回、寒天上に置いたメンブレン上にO157を成育させ、生じた集落をポリミキシンで溶菌した後、メンブレンに対して抗志賀毒素抗体を用いた酵素抗体法を実施したところ、雑菌の中からEHEC集落(志賀毒素陽性)のみを特定し計数することが可能になった。このようなコロニーブロット法を開発したことで、雑菌が混在する試料についても、O157などの腸管出血性大腸菌を人為的に接種し、殺菌処理後の菌数低下を正確に判定できるようになった。14年度以降の、野菜を使った殺菌処理実験において、その評価を可能にする基礎技術が確立できた2.非加熱殺菌法の検討:野菜を殺菌処理する前段階として、純培養の大腸菌液を準備し、高電圧のパルスパワー放電による殺菌を試みたが満足の行く結果は得られなかった。しかしながら、菌液を霧状に噴霧した状態で空気放電させたところ著しい菌数の低下が見られた。14年度からは装置の改良とともにサラダ野菜への適用法を検討していく予定である。3.O157抑制菌:生物学的な制菌方法の一っとして、食品の常在菌の中からO157抑制活性を有する菌を分離・利用しようとしたが、これまでのところ有効な菌は見つかつていない。しかしながら、ヒト糞便中からは抑制菌を多数分離できたことから、食材中からも有効な菌をいずれ分離できるものと考えている。申請時の研究計画では14年度は以下の3項目からなっている。1.化学的非加熱殺菌法の検討:野菜の雑菌と混在するO157を特異的に検出する方法を13年度に確立したが、その手技はやや煩雑であった。

より簡易な実験モデルを作るためO157に緑色蛍光タンパクの遺伝子を導入した。これによって野菜に生息する雑菌とO157を容易に識別計数できるようになった。レタスをモデル野菜とし上記の組換えO157で汚染させ、種々の薬剤処理を試みた。その結果、リン酸3ナトリウム溶液と焼成カルシウム溶液が、従来使用されている次亜塩素酸ナトリウムや電解強酸性水よりも若干強い殺菌活性を示した。しかしながら、O157はレタス組織内部に容易に侵入するため完全に殺滅することはできなかった。今後は組織内部の菌をターゲットとする有効な殺菌方法を検討する予定である。2.物理学的非加熱殺菌法の検討:13年度に開発した高電圧のパルスパワー放電装置を改良し、大腸菌に対する殺菌力をさらに高めることができた。15年度は汚染レタスへの適用法を検討していく予定である。放電により生じたフリーラジカルが殺菌していると推察されるので、レタス内部でラジカルを発生させられれば、レタス組織内に侵入したO157にも有効と考えている。3.O157抑制菌:生物学的な制菌方法の一つとして、食品の常在菌の中からO157抑制活性を有する菌を分離・利用しようとしたが、これまでのところ有効な菌は見つかっていない。15年度はファージによる抑制の可能性について検討する予定である。申請時の研究計画では15年度は以下の3項目からなっている。以下、それぞれの項目別にこれまでの進捗状況を述べる。1.化学的非加熱殺菌法の検討:野菜の雑菌と混在するO157を特異的に検出する方法として、14年度に緑色蛍光タンパクの遺伝子を導入したO157を作製した。これによって野菜に生息する雑菌とO157を容易に識別計数できる簡易な実験モデルを確立できた。その結果、焼成カルシウム溶液が、従来使用されている次亜塩素酸ナトリウムや電解強酸性水よりも若干強い殺菌活性を示した。O157はレタス組織内部に容易に侵入するため短時聞で完全に殺滅することはできなかったが、処理後のレクスを低温で保存すると8-24時間でO157を殺滅できた。レタスの食感を損なわない方法とするために、処理条件を今後さらに細かく検討する予定である。2.物理学的非加熱殺菌法の検射:13年度に開発した高電圧のパルスパワー放電装置を改良し、大腸菌に対する殺菌力をさらに高めることができた。モデルとして用いた水中の大腸菌をほぼ確実に殺菌でき、原理的にはレタスへの適用も可能と考えられた。そこで、15年度後半では、レタスのような固形物を対象に最適な条件で放電させるチャンバーの形状について試行錯誤していたが、研究期間中に共同研者が急逝し、現時点では水処理の場合ほど効果的な殺菌はなしえていない。しかしながら糞便中から抑制活性を有する菌を発見した。今後、これらの菌の食品への適用の可能性について検討する予定である。
アモルファスカーボン/フラーレンの複合化による新材料の創出に関する研究

フラーレン薄膜への窒素ラジカル・ドーピングを検討した結果、窒素イオン衝突によりフラーレン分子が破壊してアモルファスカーボン化することを見出した。C_<60>フラーレンの光学バンドギャップは約1.7eVであり、窒素ラジカル・ドーピングによりアモルファス化した膜の光学バンドギャップは約1.01.6eVであった。そこで、このアモルファス化の現象を利用して、窒素ラジカル・ビームをシャッターでオン、オフして断続的に供給することで、アモルファスカーボン/フラーレン超格子構造の作製を試みた。昨年度は、アモルファスカーボン層とフラーレン層の相互拡散が問題となったが、この原因が、窒素ラジカルのビームの切れが悪いためであることを明らかにして、手法の改善を行なった。改善した手法で、厚さ0.64.0nm程度のフラーレン、アモルファスカーボン層を45周期積み重ねたアモルファスカーボン/フラーレン超格子構造を作製し、その構造をX線回折法により評価した。作製した膜は、設計通りの周期構造が実現できていることが確認できた。また、超格子構造と、アモルファスカーボン/フラーレンを1層ずつ積層した構造の光吸収スペクトルを測定して比較した。その結果、吸収端のブルーシフトやスペクトル形状の変化が観測され、超格子構造によりバンド端電子状態が変化していることが示唆された。この超格子構造をカーボン系太陽電池に応用することで、光電変換効率を改善することができると考えられる。アモルファスカーボン/フラーレン複合化膜の作製を目的として、まず、複合化に適したアモルファスカーボン膜の成膜方法を検討した。メタンガスを原料としたケミカルビーム法によるアモルファスカーボン膜の作製を試みたが、装置上の問題が発生し、成膜には至らなかった。一方、ラジカル・ビーム法によるフラーレン(C_<60>)への窒素ドーピングの研究の過程で、C_<60>への窒素イオンの衝突により、C_<60>分子が破壊されてアモルファスカーボン化することが見いだされた。この手法で作製されたアモルファスカーボンは、フラーレンとの複合化が容易であり、またC_<60>膜のアモルファスカーボン化の度合いも、窒素ビーム中のイオン量を調整することにより、容易に制御できることが明らかとなった。本研究では、特に太陽電池への応用を目指しているが、そのためには光学的特性の制御が重要である。C_<60>への窒素ドーピングによりアモルファスカーボン化した膜では、光吸収係数値の増大、ならびにバンドギャップ値を1.301.52eVで制御することに成功した。これは、太陽電池材料への応用への有用性を示すものである。さらに、上記手法を発展させ、窒素ビームをシャッターでオン、オフすることにより、C_<60>層とアモルファスカーボン層の周期構造を作製することが可能である。現在、この方法によりC_<60>/アモルファスカーボン超格子構造の作製に着手し、実験を進めている。
サイトメガロウイルス感染症に対する宿主応答における免疫受容体の機能解明

1、目的サイトメガロウイルス感染マウスにおけるミエロイド系免疫細胞の応答を解析した結果、炎症性単球に相当するサブセットの腹腔での増加を認めた。また、免疫受容体DNAM-1のリガンドであるCD112, CD155は肝臓の細胞で特に強く発現することが分かっている。このことより炎症性単球上のDNAM-1が肝炎における免疫応答に関与するのではないかと考え、炎症性単球上のDNAM-1の発現と機能を解析した。2、結果マウスおよびヒト末梢血中の単球の2つのサブセットである炎症性単球とパトローリング単球におけるDNAM-1の発現をフローサイトメトリーにて調べた。その結果、DNAM-1は炎症性単球に強く発現していたのに対しパトローリング単球にはほとんど発現していなかった。次に炎症性単球の接着能にDNAM-1とそのリガンドであるCD155の相互作用が関与するかを調べるため、野生型マウスおよびDNAM-1遺伝子欠損マウスの末梢血より炎症性単球を単離し、CD155を強制発現させた細胞への接着能を比較した。その結果、DNAM-1遺伝子欠損マウス由来の炎症性単球は野生型マウス由来の炎症性単球に比較してCD155強制発現細胞への接着能が減弱していた。さらに、炎症性単球のCD155強制発現細胞への接着はDNAM-1とCD155との相互作用を阻害する抗DNAM-1抗体によって阻害された。これらのことより炎症性単球上のDNAM-1はCD155を介して細胞接着に関与することが示された。以上の結果より、炎症性単球上のDNAM-1の発現が進化的に保存されていること、またDNAM-1は炎症性単球上で接着分子として機能することが明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。1、目的サイトメガロウイルス(CMV)感染症に対する宿主応答における、マクロファージや樹状細胞上の抑制性免疫受容体Allergin-1の機能を解明する。2、結果CMV感染症におけるAllergin-1の役割を調べるため、野生型マウスおよびAllergin-1pt伝子欠損マウスにマウスサイトメガロウイルス(MCMV)を感染させ生存率を比較した。その結果、野生型マウスとAllergin-1遺伝子欠損マウスとで生存率に著明な差は認められなかった。このことより、Allergin-1はCMV感染症に対する免疫応答において生存率に関与するほどの重要な役割は果たしていないと考えられた。次に、CMV感染症における免疫応答の特徴とAllergin-1の関与を調べるため、野生型マウスにMCMVを感染させ脾臓および腹腔における免疫細胞の割合とAllergin-1の発現を検討した。その結果、MCMV感染マウスでは非感染マウスに比較し、一部のミエロイド系細胞の割合の増加およびそのAllergin-1発現の変化を観察した。以上より、ミエロイド系細胞とそのAllergin-1発現がCMV感染症に対する免疫応答に関与することが示唆された。今後は、マクロファージや樹状細胞などのミエロイド系細胞の役割に着目しながら、Allergin-1をはじめとする免疫受容体がウイルス感染症に対する免疫応答を制御する仕組みを解明していく。3、意義本研究の完成によって、CMV感染症病態の複雑な分子メカニズムの一端の解明に貢献できる。2、結果CMV感染症におけるAllergin-1の役割を調べるため、野生型マウスおよびAllergin-1遺伝子欠損マウスにマウスサイトメガロウイルス(MCMV)を感染させ生存率を比較した結果、生存率に著明な差は認められなかった。次に、野生型マウスにMCMVを感染させ脾臓および腹腔における免疫細胞の割合とAllergin-1をはじめとする免疫受容体の発現を検討した。その結果、MCMV感染マウスでは非感染マウスに比較し、腹腔において一部のミエロイド系細胞の割合の増加を観察した。さらに、マウス腹腔ミエロイド系細胞のCD11b+F4/80loサブセットにおいて、活性型免疫受容体であるDNAM-1の発現が顕著に高いことを認めた。このことから、ウイルス感染に対する免疫応答において、当該ミエロイド系サブセット上のDNAM-1が関与するのではないかと考えた。当該サブセットの機能を解析した結果、ナイーブT細胞に対する抗原提示能を持つことを示し、さらにDNAM-1が抗原提示能を促進することを示した。現在、ウイルス感染症モデルマウスおよびDNAM-1遺伝子欠損マウスを用い、当該サブセットを含むミエロイド系細胞の役割に着目しながら解析を行っている。3、意義本研究の完成によって、ウイルス感染症の病態形成における免疫応答の複雑な分子メカニズムの一端の解明に貢献できる。

2、結果マウスおよびヒト末梢血中の単球の2つのサブセットである炎症性単球とパトローリング単球におけるDNAM-1の発現をフローサイトメトリーにて調べた。その結果、DNAM-1は炎症性単球に強く発現していたのに対しパトローリング単球にはほとんど発現していなかった。次に炎症性単球の接着能にDNAM-1とそのリガンドであるCD155の相互作用が関与するかを調べるため、野生型マウスおよびDNAM-1遺伝子欠損マウスの末梢血より炎症性単球を単離し、CD155を強制発現させた細胞への接着能を比較した。その結果、DNAM-1遺伝子欠損マウス由来の炎症性単球は野生型マウス由来の炎症性単球に比較してCD155強制発現細胞への接着能が減弱していた。さらに、炎症性単球のCD155強制発現細胞への接着はDNAM-1とCD155との相互作用を阻害する抗DNAM-1抗体によって阻害された。これらのことより炎症性単球上のDNAM-1はCD155を介して細胞接着に関与することが示された。以上の結果より、炎症性単球上のDNAM-1の発現が進化的に保存されていること、またDNAM-1は炎症性単球上で接着分子として機能することが明らかとなった。ママクロファージや樹状細胞などのミエロイド系細胞に着目し、免疫受容体によってウイルス感染症に対する免疫応答が制御される仕組みを解明しようとしている。ウイルス感染症における免疫応答に特定のミエロイド系サブセット上の活性化受容体DNAM-1が関与する可能性を見いだし、検討を進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス感染症モデルマウスおよびDNAM-1遺伝子欠損マウスを用い、感染症病態を比較検討することによりウイルス感染症の病原性発現機構におけるDNAM-1の役割を解析する。また、当研究室ではDNAM-1の機能を阻害する抗DNAM-1モノクローナル中和抗体をマウス・ヒト両方ですでに樹立している。ウイルス感染症マウスモデルに抗マウスDNAM-1抗体を投与し、病態の予防治療効果についても検討する予定である。Allergin-1遺伝子欠損マウスを用いた生存率の観察では著明な差が認められなかったが、MCMV感染によって一部のミエロイド系細胞の割合の増加およびAllergin-1発現の変化を観察した。このことから、ミエロイド系細胞上のAllergin-1がCMV感染症に対する免疫応答に関与することが示唆された。CMV感染病態においてミエロイド系細胞が重要な機能を持つことを示唆するデータが得られている。今後は、マクロファージや樹状細胞などのミエロイド系細胞に着目しながら、Allergin-1をはじめとする免疫受容体によってウイルス感染症に対する免疫応答が制御される仕組みを解明していく。解析にはウイルス感染症モデルマウスおよび免疫受容体の遺伝子欠損マウスを用いる。
志村曲線の代数体上の点について

与えられた有限次の代数体上のQM型のアーベル懸線の"素数次数"の同種写像の分類問題を研究した。この問題は、このままの形であれば、楕円曲線の場合の分類の手法がほぼそのまま適応される。しかしながら、これらの対象のモジュライ空間である、素数レベル付きの志村曲線の代数的な点の分類という問題に拡張すれば、様々な困難が生ずる。それは、与えられた有限次の代数体k上の点に対して、その体上の良いモデルが一般には得られないことに依る。そこで、ブラウアー群の理論を用いて、対応する元が消滅するようなkの2次拡大体K上のモデルをとり、その同種指標と2次拡大K/kに関する移送写像との合成写像を、分類に用いた。ここで、この2次拡大の選び方にはかなりの自由度があることが大切である。また、上の合成写像の12乗は、最初のレベルに関する素数p以外では不分岐であり、その4乗は、上のようなモデルの選び方に依らない。そして、まずは大きな枠での分類として、(キチンと分かる例外の素数pを除くと)2つのタイプI, IIに分類された。タイプIIについては、2次拡大Kの同種写像の性質も用いて、楕円曲線の場合と同様な結果が得られた。タイプ1に付いては、志村曲線の還元の性質を用いて、pが4を法として3に合同であることを示し、それにより、楕円曲線の場合と同じような議論により、同様な結果をえた。そこでは、ある一つの素数に関する条件が必要となるが、前の楕円曲線の時の証明から、例外は高々2つまで許されることが分かっていたので、解析数論の結果を適応出来た。Oを有理数体Q上の不定符号四元数斜体の極大整環、pを素数とし、M(p)をOとレベルΓ_0(p)に対応する志村曲線とする。(総虚)代数体k上の点Qには、QM型アーベル曲線が対応する。一般にK≠kであるが、CM型ではないときには、Aut(A,*)={±1}なので、[K:k]=1,2となる。ブラウアー群の性質により、K/kが分岐か不分岐かは、与えられた有限個の素イデアルについては、自由に選べる。次にt:G_{k}^{ab}→G_{K}^{ab}をガロア群の移送とし、φ=λ・tを考える。すると、φ^{4}はモデルの選び方によらず、φ^{12}はp以外で不分岐となる。そこで、有限群スキームの分類とM(p)がコンパクトであることを利用すると、有限個の素数pを除いて、φ^{12}は2つの型に分類される。KのQ上のガロア閉包の類数と、ミンコフスキー定数で定まる定数C_{1}が存在して、p>C_1なる素数pについて次の(1),(2)の場合のみ生ずる。さらに、kが虚2次体のときには2次指標に関するL-関数のジーゲル零を含む解析数論の結果を用いてある定数C_2が存在して、p>C_2ならば(1)のケースは無いことがわかる。与えられた有限次の代数体上の楕円曲線の素数次数の同種写像の分類は、最初にMazurにより有理数体の場合が解決された。そこで、彼はある種の2次体の場合も扱っている。さらに、我々は、その結果を一般の代数体の場合に拡張した。勿論、全ても場合が解決された訳ではないが、それなりの結果を得ていた。これは、素数レベル付きのモジュラー曲線の代数点の分類問題となる。この方法は、QM型のアーベル面の属に対しても適応される。

これらの属の荒いモジュライ空間である志村曲線の代数的な点の分類は、上で述べた方法はそのままは適応されない。それは、楕円曲線の場合には、モジュラー曲線の代数的な点に対し、その体の上で定義されるモデルが取れるが、志村曲線の場合には、それが一般には不可能絵あることによる。楕円曲線の場合には、良いモデルに付随する同種指標を用いて、代数点の分類が行われた。その方法を、志村曲線の場合に拡張するためにはどうすべきかが問題でした。そこで、まず与えられた体の上の代数点に対するモデルを、この体の2拡大体上でとり、それに付随する同種写像と、この2次拡大に対応する移送写像の合成を考えることにした。すると、その指標の4乗は、モデルの選び方に依らないことがわかり、その12乗は最初の素数以外では、不分岐となる。すると、この指標を用いてある程度の分類が出来る。多くの部分は、楕円曲線の場合と同じであるが、上のモデルを考える時に、或特殊な選び方をする必要がある。また、志村曲線の還元の状況をキチンと考察することも大切でした。結果として、楕円曲線の場合とほぼ同様な分類が出来ました。また、一般化して、同様な2次型の志村多様体の場合も考察したが、予定していた程の結果は得られませんでした。まだ、もう少しアイデアが必要なようです。
薬剤性光線過敏症の発症にたいする活性酸素の関与と脂質酸化の意義

薬剤性光線過敏症は、光増感剤である薬剤が光照射をうけることによって光化学反応を種々の標的分子との間におこすことにより発症する。チアジド系利尿剤の光毒性反応の発症において、脂質が標的分子となり得るか否かにつき検討した。1.チアジド系利尿剤存在下長波長紫外線(UVA)照射による脂質酸化能の検討:ペンフルチド(PFZ)はハイドロクロロチアジド,メチクロチアジド,ベンジルハイドロクロロチアジド,トリクロロメチアジドに比べ、不飽和脂質の酸化能が高く、スクワレン過酸化物(過酸化脂質)をUVA照射量に依存して生成した。2.ペンフルケド光増感脂質酸化能にたいする-重項酸素の関与:PFZ存在下UVA照射によるスクワレン過酸化物の生成量は、一重項酸素のクエンチャーであるアジ化ナトリウム、2.5-ジメチルフランの添加により抑利される一方、重水中では軽水中に比べ亢進した。PFZ光増感脂質酸化は一重項酸素を介した酸素酸化(Type【II】)であることが明らかとなった。3.PFZ光増感脂質酸化の生体膜にたいする効果:赤血球浮遊液中にPFZ添加、UVA照射すると、膜脂質の酸化を伴った溶血が生じた。この光増感溶血はアジ化ナトリウムの添加により抑制され、ハイドロキシパーオキシド、スーパーオキサイドアニオンラジカルのクエンチャー添加では抑制されなかった。すなわち、一重項酸素を介した膜脂質の障害が明らかとなった。生体膜もPFZ光毒性反応の標的となることが示唆された。
高齢者の嚥下機能低下に対するトレーニング機器及びその方法の開発

本研究では開口訓練に注目し,既存の訓練法に併せ,新たに考案した開口トレーニング用の器具を使用し負荷を与えることで,より効果的な喉頭挙上改善のトレーニングとして有用かを検証した。その結果,既存の開口訓練に負荷を掛け,トレーニングを行うことによって舌骨上筋群の筋活動量に増加が認められたことで,特に舌骨上筋群の持久性が向上したことは,筋力増強に効果があることを示唆し,その結果として嚥下機能改善の可能性が示唆された。平成27年度は、松本義肢製作所と共同で伸縮値が異なる、開口時に負荷がかかる伸縮性バンドを2本作成した。最終的な伸縮値を決定するために、予備調査として4名の健常者を対象に伸縮性バンドを装着させ、開口連続運動を一定の期間(2週間)、1日2回、開口運動を30回実施し、開始時と終了時の変化を測定した。測定方法は、筋電図で筋の振幅の変化を比較し、開始前後での舌骨上筋群の筋変化を比較した。その目的は、伸縮性バンドの適切な負荷量の決定と伸縮性バンドを装着した際の違和感や携帯性、使用性の感想を聴取するためであった。その結果、伸縮性バンドの収縮値の違いによる数値の違いは著明に認められなかったため、伸縮の強さは負荷量が弱くなる弱めのものを選定し、主に装着した際の違和感の改善に対して調整を行った。調整を行った点は、開口運動の実施時に伸縮性バンドがずれてしまい負荷量が変化する点で、ずれ防止作を施し、研究で使用できる伸縮性バンドをある程度完成させた.本年度は、伸縮性バンドを完成させ、それを用いたトレーニングを実施し、その有用性を調査し、社会に向けて情報を発信する予定である。調査対象者は健常高齢者20人以上、性別は可能な限り同数とする。対象者を開口連続運動群と開口持続運動群に分け、3ケ月間、毎日を目標に開口連続運動及び開口持続運動を実施させる。なお開口連続運動は開閉運動で往復50回、開口持続は開口状態で30秒保持を目安とし両課題とも1日1回、運動時間帯は特に設定しないで実施する予定である。開発したトレーニング方法を使用した結果として、高齢者の喉頭の運動機能の変化をまとめ、九州地区学術集会での報告を予定している。平成26年度は予備調査も実施し喉頭機能向上に使用する伸縮性バンドも改良させながらほぼ完成させたが、完成には至っていない.今年度は伸縮性バンドを完成させ当初の計画通りに、それを高齢者に使用し喉頭機能向上に対する効果のデータの収集と結果をまとめる。高齢者の誤嚥性肺炎の発症要因として,嚥下筋活動いわゆる喉下運動能力の低下が指摘されている。その対応として,喉頭挙上改善のための様々なトレーニング法が存在するが,持病に対する考慮や負荷に対しての調節が必要で高齢者が容易に実施できるとは言い難い。その中で,開口訓練は他の喉頭挙上訓練と比べると禁忌事項が少なくまた10秒間最大に開口するだけで行える訓練として提唱されている。喉頭挙上訓練の中でも,頭部挙上訓練は重力による負荷を伴い,嚥下おでこ体操は手掌による負荷が掛かるのに対し開口訓練では開口という自動運動のため負荷が掛かっていない。そこで本研究では開口訓練に注目し,既存の訓練法に併せ,新たに考案した開口トレーニング用の器具を使用し負荷を与えることで,より効果的な喉頭挙上改善のトレーニングとして有用かを検証した。対象は65歳から84歳までの健常高齢者で,トレーニングに用いた器具は可及的にベルトを締めることで開口時に努力を要し、下顎に負荷が掛かるような仕組みになっている機器であった。この器具を装着する群と未装着の群の2群に対して4週間の開口訓練プログラムを行い,負荷を与えたトレーニングの有効性について,舌骨上筋群の筋活動量と開口力の訓練前後比を用いて検討した。結果、ベルト装着群で訓練後の舌骨上筋群の筋活動量は,訓練前と比べて有意に増加した(p= 0.0156)。以上のことから既存の開口訓練に負荷を掛け,トレーニングを行うことによって舌骨上筋群の筋活動量に増加が認められたことで、特に舌骨上筋群の持久性が向上したことは,筋力増強に効果があることを示唆し,その結果として嚥下機能改善の可能性が示唆された。本年度は伸縮性バンドを最終的には共同製作社である松本義肢製作所に訪問し完成させる。また、現時点で研究に協力していただける協力施設や協力していただける高齢者も確保し承諾も得ており、また当学の倫理審査委員会からも研究の許可を得ている。今後はデータの収集とその結果をまとめ、学会等での報告を予定している。

失語症学、摂食嚥下障害学平成27年度に、伸縮性バンドの予備調査の分析を行い、その結果をもとに松本義肢製作所に複数回、訪問しその場で意見交換をしながら試作の作成予定であったが、当県の地震の影響等もあり、計画したように訪問できず、最終的に完成する間近の段階で訪問し完成させるということにした。そこまでは試作物品のやりとりは宅配で実施し改良を重ねることになり、未使用額が生じた。このため、最終的な伸縮バンドの完成のための松本義肢製作所の訪問を、本年度実施することとし、未使用額はその経費とあてることとしたい
近代日本における教育資格と人材開発・人事管理の結合関係に関する歴史実証的研究

産業革命期から昭和戦前期を対象に、海軍工廠を含む造船業・鉄鋼業・電機工業の主要企業の技術系職員のキャリアデータを収集・分析し、人事管理制度の発展と関連させて検討した。その結果、高等技術教育により養成された欧米の技術知識を導入する人材と並んで、それらの知識を現場で活用する人材の形成が工業発展に必要であり、後者は「現場型技術者」の職員への登用や、企業内教育による職工の学理的知識を持つ人材への育成とその職長、さらには職員への登用により生み出されたことを明らかにした。本年度は、明治期から大正初期にかけての工業化開始期を主な対象にして、技術系人材の人的資源形成と学校教育、人事管理との関係の解明に取り組んだ。そのために、まず以下の四つの史料調査を行った。すなわち、1、九州国際大学がCD-ROMで保管している官営八幡製鉄所の古文書史料の収集と分析。2、防衛省防衛研究所が保管する海軍文官の任用記録のデータ打ち込み。3、三井文庫所蔵の芝浦製作所史料の収集と分析。4、三菱史料館が保管する三菱造船の社内史料の収集と分析、である。これらの史料から技術系人材のキャリアデータベースを作成し、各種の学校卒業者名簿と突き合わせて彼らの教育資格を可能な限り明らかにし、教育資格別の職務内容や能力開発、企業内での処遇、キャリア展開の差異を究明した。また、これら四つの経営体の経営史や技術史、人事管理史に関連する文献・史料を幅広く収集して読み込み、芝浦製作所の技術者に関するインタビュー調査も行った。そうした作業の結果、造船業・電気機械産業と製鉄業の間で、技術の性格の違いが原因となって、技術開発の課題解決の手法やその担い手にかなりの差が生じており、それが反映して教育資格と人事制度との結合関係にも無視し難い差異が生じていたことが明らかになった。この結果は、戦前期の人事制度の基本的な特徴として理解されている「学歴身分制度」の実態が、通念とはかなり異なるものであったことを意味している。その内容は、来年度刊行予定の経営史学会編『日本経営史講座第二巻』に「人事制度-人的資源の形成と身分制度」と題する論文として収録される予定である。今後は、戦間期の「学歴身分制度」の変容と、戦後改革期の「身分制度撤廃」後の人事制度の解明に取り組む計画である。前年度に実施した資料調査・分析の結果を論文「人事管理-人的資源の形成と身分制度」(『日本経営史講座第二巻』ミネルヴァ書房、2009年刊行予定)にまとめた。そこでは、海軍工廠・三菱造船長崎造船所・八幡製鉄所・芝浦製作所を対象に、産業革命期から第一次世界大戦前期の技術系職員の人材開発のあり方を、学校教育と企業内教育との関わり、技術導入とその現場への定着過程での技術系職員の分業関係に着目して考察した。従来あまり評価されて来なかった、企業内教育や職務経験を通して育成され、上位の職位へ登用された下位の教育資格保有者の果たした役割の重要性を解明した。本年度は、引き続き同じ企業体を対象に、両大戦間期の技術系職員の人材開発と人理管理を調査・研究し、その成果を政治経済学・経済史学会大会共通論題報告「職務能力開発と身分制度」、産業技術史学会年総会自由論題報告「芝浦製作所の技術形成と技術者人事管理」として発表した。さらに、国際比較を意識して、Asia-Pacific Economic and Busilless Hi story Conferenceで上記研究成果の要点を英文論文“The Japanese Human Resource Manag ement Before World War II: A Case of the Engineers"にまとめて報告した。これらの研究では、両大戦期が学校教育と企業の人事管理との接続関係が確立し、日本企業の人事管理を特徴づけた「学歴身分制度」が定着した時期と考えられてきたのに対して、実際には、企業内教育を通して下位の教育資格保有者を学理的知識と現場の経験・知識を併せ持つ人材に養成する取り組みがむしろ拡大され、彼らの能力活用のために上位職位への昇進というインセンティブが引き続き与えられ続けたことを明らかにした。産業革命期から昭和戦前期を対象に、海軍工廠を含む造船業・鉄鋼業・電機工業の主要企業の技術系職員のキャリアデータを収集・分析し、人事管理制度の発展と関連させて考察した。その結果、以下の知見が得られた。重工業の発展には,欧米からの技術導入を担う人材と,導入された技術を理解し,職工を指揮して製品を作り上げる現場の知識・熟練と学理的知識を併せ持つ人材という二種類の人材が必要であった。前者の人材は,教育システムが整備されるのに伴い主に高等教育の卒業生で充たされるようになった。後者の人材は,企業内教育により「学理の分かる職工」を育成し,彼らを職長として活用することで満たす道も追求された。しかし,職工身分が低位の教育資格保有者の所属すべき下級の身分として社会的に位置づけられたために,「学理」を身につけた人材は職工身分に甘んじることに同意せず,職員身分への上昇を希求した。

こうした社会環境の規制力を受けて,企業は,採用管理における学校と企業との接合関係が形成される中でも,下位の教育資格しか保有しない職工身分の者に企業内で教育訓練を施し,技手から技師にまで登用されるルートを開設し,彼らの能力の活用を図る取り組みを行った。その結果彼らの職務能力の開発の成果が企業内身分の上昇により報われるというインセンティブ・システムが形成されたと考えることができる。この知見は、戦前期の日本企業の人事管理の特徴を「学歴身分制度」の確立と存続に求めてきた通念に再考を迫るものである。