hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン偏極ヘリウムイオン生成に関する基礎研究

本研究の目的は、物質科学、特に表面の磁気的特性を調べる上で強力なプローブ粒子となり得るスピン偏極ヘリウムイオンに着目し、スピン偏極度の極めて高いヘリウムイオンビームを効率良く生成する技術を確立することにある。そのために、電界イオン顕微鏡(Field Ion Microscope : FIM)における結像ガスのイオン化過程として知られている電界イオン化現象に着目し、スピン偏極したヘリウムイオンを選択的に高効率(原理的にはほぼ100%)で生成する手段の提案と実験的な検証を行う。実際にスピン偏極したHe^+(1^2S)イオンが生成出来ているかどうかを確認する最も直接的な方法は、生成イオンのスピン偏極度を測定・評価することであるが、先ずはそのようにして生成したイオンの持つ運動エネルギー分布を評価することにより、イオン生成の物理的機構の詳細を明らかにし、本研究の提案するスピン偏極イオン生成過程に対するモデルの妥当性を裏付けることを目標に研究を実施した。平成13年度は前年度までに改良を続けて来たFIM装置を使って、ニッケル試料探針上でヘリウム原子を電界イオン化させる実験に着手した。生成されたヘリウムイオンをマイクロチャンネルプレート(MCP)により検出し、その検出信号はオシロスコープにより確認出来た。また、その実験と平行して、改良型FIM装置の実験上の制約および限界を克服するために新しいイオン源用真空チャンバーの設計・製作を進めたが、平成14年2月中旬に研究室への搬入を終えた。平成14年度には、イオン検出信号をスペクトル化するための計測システムを導入し、イオンの運動エネルギー分布測定の準備に取り掛かった。この計測システムは、十分機能しており、運動エネルギースペクトルを得る上で問題ないことが確認された。イオンの出射位置を特定した上でスペクトルを計測することが、残された課題である。本研究の目的は、物質科学の分野で強力なプローブ粒子になり得ると期待されるスピン偏極ヘリウムイオンに着目し、スピン偏極度の極めて高いヘリウムイオンビームを効率良く生成する技術を確立することにある。そのために、従来のプラズマあるいは光励起過程からの生成法とは全く異なる視点から、電界イオン化過程を利用した手法を提案し、その実験的な検証を行う。そこで、これまで製作と改良を進めて来たイオン源装置を更に機能的に改善するために、イオン源部分および生成イオンの検出測定系の整備を行った。(1)ニッケル試料針上でヘリウム原子を電界イオン化させる条件の検討これまでは、タングステン試料針上でアルゴン原子を電界イオン化させる試験的な実験を通して、イオン化条件及び速度選別器の動作確認を行って来た。このタングステン/アルゴンの組み合わせに対しては、イオン化条件の確認はほぼ達成出来た。より厳しい条件が必要なヘリウム/ニッケルの組み合わせにも着手したが、確実に原子像を観測できる条件を押さえるまでには至らなかった。これは、ニッケル探針の電解研磨による製作が不安定であり、再現性に問題が有るためである。引き続き、電解研磨条件の絞り込みを進めている。(2)イオン源用真空チャンバーの作製これまで使用して来たイオン源用真空チャンバーに取り付けてあるFIM像観察用のプローブホール付きマイクロチャンネルプレート(MCP)の有効径は27φと非常に小さく、イオンの生成位置の特定が困難であった。そこで、MCPを有効径40φで、プローブホールを持たないものに変更した。プローブホールはMCPの背面に取り付けたミラーに設けることで、生成したイオンをウィーンフィルターに導入することが可能である。この新しい真空チャンバーは、設計と製作を経て平成14年度2月中旬に研究室に搬入された。現在、排気系の調整とMCPのエイジングを終えてFIM像の観察を開始したところである。ベース圧力はノンベークでも10^<-8>

Torr台に容易に入り、基本的な動作は設計通りで良好である。来年度は、イオンの計測システムを装備することにより、電界放射イオンの運動エネルギースペクトルの測定を是非とも実現させたい。本研究の目的は、物質科学、特に表面の磁気的特性を調べる上で強力なプローブ粒子となり得るスピン偏極ヘリウムイオンに着目し、スピン偏極度の極めて高いヘリウムイオンビームを効率良く生成する技術を確立することにある。そのために、電界イオン顕微鏡(Field Ion Microscope : FIM)における結像ガスのイオン化過程として知られている電界イオン化現象に着目し、スピン偏極したヘリウムイオンを選択的に高効率(原理的にはほぼ100%)で生成する手段の提案と実験的な検証を行う。実際にスピン偏極したHe^+(1^2S)イオンが生成出来ているかどうかを確認する最も直接的な方法は、生成イオンのスピン偏極度を測定・評価することであるが、先ずはそのようにして生成したイオンの持つ運動エネルギー分布を評価することにより、イオン生成の物理的機構の詳細を明らかにし、本研究の提案するスピン偏極イオン生成過程に対するモデルの妥当性を裏付けることを目標に研究を実施した。平成13年度は、前年度までに改良を続けて来たFIM装置を使って、ニッケル試料探針上でヘリウム原子を電界イオン化させる実験に着手した。生成されたヘリウムイオンをマイクロチャンネルプレート(MCP)により検出し、その検出信号はオシロスコープにより確認出来た。また、その実験と平行して、改良型FIM装置の実験上の制約および限界を克服するために新しいイオン源用真空チャンバーの設計・製作を進めたが、平成14年2月中旬に研究室への搬入を終えた。平成14年度には、イオン検出信号をスペクトル化するための計測システムを導入し、イオンの運動エネルギー分布測定の準備に取り掛かった。この計測システムは、十分機能しており、運動エネルギースペクトルを得る上で問題ないことが確認された。イオンの出射位置を特定した上でスペクトルを計測することが、残された課題である。
シェーグレン症候群における新規治療標的分子NR4A2とDPP4

シェーグレン症候群(SS)患者におけるNR4A2、DPP4の病因的意義を検討した。1)SS患者の口唇唾液腺(LSG)でNR4A2遺伝子発現はコントロールより有意に亢進したが、DPP4は有意差を認めなかった。免疫染色にてSS患者のLSGに浸潤したCD4陽性、IL-17産生細胞の核内にNR4A2の特異的な発現を認めた。2)SS患者の末梢血CD4+T細胞では健常者より、NR4A2遺伝子発現が有意に亢進し、Th17分化条件下におけるNR4A2核内発現率が有意に亢進した。Th17分化条件ではImportin阻害剤によりNR4A2核内発現率、IL-21 mRNA発現、IL-17産生細胞数が有意に減少した。1. NR4A2、CD26のタンパク質発現解析、発現細胞の同定:シェーグレン症候群(SS)患者、IgG4関連疾患(IgG4-RD)患者より摘出された口唇唾液腺(LSG)の凍結切片におけるNR4A2、CD26の蛍光免疫染色を行ったところ、SS患者のLSGに浸潤したCD4陽性T細胞において、NR4A2は核内に、CD26は細胞表面に特異的な発現を認めた。また、NR4A2は、SS患者のLSGに浸潤したIL-17産生細胞において発現を認めた。2. SS患者末梢血CD4陽性T細胞におけるNR4A2、CD26の遺伝子発現解析、Th17分化誘導:SS患者では末梢血未分画CD4陽性T細胞、ナイーブCD4陽性T細胞(CD4+CD25-CD45RA+)におけるNR4A2、CD26発現が健常者より有意に亢進していた。また、SS患者の末梢血CD4陽性T細胞は、健常者よりTh17分化傾向が有意に亢進し、ベースラインのNR4A2発現量は分化誘導後のIL-17+IFN-γ-CD4+細胞数と有意に相関した。3. CD4陽性T細胞のTh17分化におけるNR4A2の細胞内局在解析:SS患者では健常者と比較し、Th17分化条件(day 4)におけるNR4A2核内発現率が有意に亢進した。Th17分化条件(day 4)ではImportin阻害剤(Importazole)によりNR4A2核内発現率は有意に低下し、IL-21発現、IL-17+IFN-γ-CD4+細胞数は有意に減少した。4.研究結果の意義、今後の展開:SSのCD4陽性T細胞では、NR4A2の発現亢進、核内移行の亢進を介し、Th17分化が促進されることで病態に寄与する可能性が示され、NR4A2の発現制御、核内移行阻害がSSにおける治療戦略の一つになりうる可能性が考えられた。今後、NR4A2、CD26のSSにおける機能解析を進める予定である。大枠においては予定通り進展している。さらに、当初予定になかったNR4A2の細胞内局在解析を追加することができた。1.口唇唾液腺(LSG)におけるNR4A2タンパク質発現解析:シェーグレン症候群(SS)患者、IgG4関連疾患(IgG4-RD)患者より摘出されたLSGと粘液嚢胞患者から摘出された正常部位のLSGの凍結切片におけるNR4A2の蛍光免疫染色(IF)を行ったところ、SS患者のLSGに浸潤したCD4陽性T細胞において、NR4A2は核内に特異的な発現を認めた。また、NR4A2はSS患者のLSGに浸潤したIL-17産生細胞において発現を認めた。2. SS患者CD4陽性T細胞におけるNR4A2遺伝子発現とTh17分化の関連解析:SS患者では末梢血CD4陽性T細胞におけるNR4A2発現、Th17分化傾向が健常者より有意に亢進し、ベースラインのNR4A2発現量は分化誘導後のTh17細胞数と有意に正相関した。3. Th17分化誘導下のCD4陽性T細胞におけるNR4A2のタンパク質発現と細胞内局在のIFによる解析:ナイーブCD4陽性T細胞(健常者)では、NR4A2のタンパク質発現がTh17分化条件、Th0条件において経時的に有意な増加を示したが、両条件間に差はなかった。一方、Th17分化条件(day 4)においてNR4A2は特異的に核内へ局在し、その核内発現率はTh1、Th0条件よりも有意に高値だった。また、SS患者では健常者と比較し、Th17分化条件(day 4)におけるNR4A2核内発現率が有意に亢進した。Th17分化条件(day 4)ではImportin阻害剤(Importazole)によりNR4A2核内発現率は有意に低下し、IL-21発現、Th17細胞数は有意に減少した。4.意義:SSのCD4陽性T細胞では、NR4A2発現、核内移行が増加することでTh17分化が亢進し、病態に寄与する可能性が示され、これらの制御がSSの治療戦略の一つになりうる可能性が考えられた。

免疫染色にてSS患者のLSGに浸潤したCD4陽性、IL-17産生細胞の核内にNR4A2の特異的な発現を認めた。2)SS患者の末梢血CD4+T細胞では健常者より、NR4A2遺伝子発現が有意に亢進し、Th17分化条件下におけるNR4A2核内発現率が有意に亢進した。Th17分化条件ではImportin阻害剤によりNR4A2核内発現率、IL-21 mRNA発現、IL-17産生細胞数が有意に減少した。NR4A2を中心にSSにおける機能解析を進め、治療標的としての可能性をさらに検討していく。また、疾患コントロールとして使用するIgG4関連疾患患者の検体を引き続き収集していく。膠原病学
血管新生の制御を目指した新たな標的分子の探索

脂肪細胞由来ロイシンアミノペプチダーゼ(A-LAP)のヒト臍帯血管内皮細胞(HuVEC)における機能を検討した。まず、HuVECにおけるA-LAPの細胞内局在を検討した。これまでにHuVECではA-LAPは細胞膜画分に存在している報告されていたが、我々の解析の結果、A-LAPはHeLa細胞などと同様にHuVECにおいても小胞体内腔で可溶性タンパク質として存在していることが明らかとなった。次に、A-LAPの遺伝子発現調節について検討した。その結果、HuVECにおけるA-LAPの発現は血管内皮細胞増殖因子(VEGF)によっては影響を受けなかったが、インターフェロン(IFN)-γによって亢進された。IFN-γは血管新生を抑制することが報告されている。そこで、A-LAPの過剰発現によるHuVECの細胞増殖や管腔形成能へ及ぼす影響を検討した。その結果、いずれにおいても有意な抑制効果が認められた。このことから、HuVEC実験系を用いた血管新生においては、A-LAPは抑制的に働いていることが明らかとなった。高血圧症との相関が指摘されているA-LAP遺伝子の一塩基多系型変異体(Lys528Arg A-LAP)の酵素学的性状について解析した。その結果、Lys528Arg A-LAPでは野生型に比べて顕著に酵素活性の低下が認められ、他の一塩基置換変異体は野生型とほぼ同様の活性を示した。このことから、528番目のLysが酵素活性に重要であり、Argへの置換による酵素活性の低下が、高血圧症発症の一因になっている可能性が示唆された。血管新生においてもA-LAPの酵素活性の関与の可能性が報告されている。今回、多系型変異体酵素の大量発現系を確立できたことで、遺伝子型に基づいた特異的阻害剤のスクリーニングが可能となった。血管新生への関与が期待される小胞体アミノペプチダーゼL-RAPの遺伝子発現調節機構について、ルシフェラーゼアッセイ系を用いた解析を行った。その結果、L-RAPの遺伝子の転写には、プロモーター領域-33-17が重要であることが明らかとなった。本領域には転写因子IRF結合配列が存在することから、定常状態ではL-RAP遺伝子発現にはIRF、特にIRF-1が関与していることが明らかとなった。一方、IFN-γによるL-RAP発現の亢進時には、IRF-2の機能が重要であることが明らかとなった。また、Tリンパ球などでは、Ets familyに属する転写因子PU.1がIRFと相乗的に機能してL-RAP遺伝子の転写を亢進することも明らかとなった。血管新生を制御うる低分子化合物の探索を行なうため、リコンビナント酵素の作製を行った。A-LAPおよびその類縁酵素であるP-LAPおよびアミノペプチダーゼA(AP-A)についてバキュロウィルス発現系を用いて、組み換え型酵素の大量発現を試みた。P-LAP,AP-Aはいずれも膜結合型であり、発現タンパク質の精製に不利な性質をもっている。そこで、分泌型酵素となるように、膜結合領域をトリプシンのシグナルペプチドへと変換した。これにより、各酵素を可溶性タンパク質として回収することが可能となった。得られた各組み換え型酵素が活性を持っていることが確認できたため、これらを用いて阻害剤の探索を行なった。約2000種類の低分子化合物ライブラリーから上記アミノペプチダーゼに対して阻害活性を示すかどうかを検討した結果、50μMでA-LAPに対して阻害活性を示す化合物を見出した。
中学校・高等学校の日本人英語教師と外国人教師の言語学習・指導に関する考え方の調査

本研究の目的は、日本人英語教師(JTE)及び英語指導助手(AET)が協同して行うテイームテイーチング(TT)の背後には「教師の役割」や「英語教授・学習」に関して相対立する考え方(信念)が存在するという前提に立ち、両者の考え方の類似点・相違点を探り、JETプログラムの改善に向けて文部省に提案を行うことである。平成11年度はTTに関するアンケート作成、配布及び回収、データ入力を行った。平成12年度はデータの量的分析及び理論的枠組みを用いての質的分析を行い、分析結果を国内外の学会で発表した。量的分析の結果からは「英語教授・学習」等に関わる数多くの項目に関して、JTEとAET間には相対立する考えが存在することが統計的に証明された。質的分析においては、JETプログラムの目的が伝達手段としての英語教育と、国際理解としての英語教育の間で揺れ動いていることが明らかにされた。TTの問題点を論じる際、JTE及びAETは実は同じ問題を異なる視点から捉えていたり、逆に異なる問題を同じ視点で認識している場合があり、そのために不必要な誤解が生じていることを明らかにした。以上のような分析からJETプログラムの改善に向けていくつかの提案を行った。1.TTの授業の打ち合わせを行うために、JTE側の時間的ゆとりが必要であること、AETはベーススクールを持つこと。2.JETプログラムは中学校・高校で国際理解教育というよりはコミュにケーション手段としての英語教育に力点をおくべきである。そのためにも、入学試験にリスニング等を採用すること、ワンショットレッスンを減らすことが必要である。3.JTEが効果的にTTを実施していくには研修および海外渡航経験が重要であり、そのための勤務上、財政上の支援が必要であること。4.同種の調査・研究では量的分析と同時に、一定の理論的枠組みに沿った質的分析が必要であること。本研究の目的は日本の中学校・高等学校において日本人教師(JTE)及び外国語(英語)指導助手(ALT/AET)がティームティーチング(TT)を行う際に、それぞれどのような役割を果たしているか、その役割についてJTEとALT/AETはどのように考えているのか、さらに英語指導に関して互いにどのような考え方で授業に臨んでいるのかを調査することである。平成11年度はTTに関するアンケート作成、アンケート発送及び回収を行いデータを収集した。アンケートはPart1とPart2から構成されており、Part1は回答者自身の背景に関するものであり、Part2との相関の有無を考察するのが目的である。この中には回答者の年齢、最終学歴、専門分野等が含まれている。Part2はSection1とSection2から構成され、Section1はJTEとALT/AETが日頃実際に担っている役割や仕事に関して、授業運営、教授法、教育行政、文化等に対する考え方の観点からとらえた質問内容である。Section2はJTEとALT/AETが英文法指導、発音指導、学習者の誤り、文化、言語適性、日本の入学試験、英語教師としての職業等について普段どのように考えているかの質問内容である。1999年版の「全国学校総覧」より日本の中学校・高等学校各々1000校、合計2000校を無作為に抽出しJTE用2部、ALT/AET用1部アンケートを発送した。その結果983名のJTEと431名のALT/AET、合計1414名のアンケートが回収された。回答のうち、多項式選択質問事項のデータはコンピューターへの入力はほぼ終了し、現在アンケートの自由記述回答をどのような理論的枠組みを用いて分類すべきかについて、さまざまな第2言語学習理論・指導理論を参考にしながら検討中である。

本研究の目的は、日本人英語教師(JTE)及び英語指導助手(AET)が協同して行うテイームテイーチング(TT)の背後には「教師の役割」や「英語教授・学習」に関して相対立する考え方(信念)が存在するという前提に立ち、両者の考え方の類似点・相違点を探り、JETプログラムの改善に向けて文部省に提案を行うことである。平成12年度は983人のJTE及び431人AET、合計1414人から回収されたアンケートへの回答結果の量的分析及び理論的枠組みを用いての質的分析を行い、分析結果を国内外の学会で発表した。量的分析の結果からは「英語教授・学習」等に関わる数多くの項目に関して、JTEとAET間には相対立する考えが存在することが統計的に証明された。質的分析においては、JETプログラムの目的が伝達手段としての英語教育と、国際理解としての英語教育の間で揺れ動いていることが明らかにされた。TTの問題点を論じる際、JTE及びAETは実は同じ問題を異なる視点から捉えていたり、逆に異なる問題を同じ視点で認識している場合があり、そのために不必要な誤解が生じていることを明らかにした。以上のような分析からJETプログラムの改善に向けていくつかの提案を行った。1.TTの授業の打ち合わせを行うために、JTE側の時間的ゆとりが必要であること、AETはベーススクールを持つこと。2.JETプログラムは中学校・高校で国際理解教育というよりはコミュにケーション手段としての英語教育に力点をおくべきである。そのためにも、入学試験にリスニング等を採用すること、ワンショットレッスンを減らすことが必要である。3.JTEが効果的にTTを実施していくには研修および海外渡航経験が重要であり、そのための勤務上、財政上の支援が必要であること。4.同種の調査・研究では量的分析と同時に、一定の理論的枠組みに沿った質的分析が必要であること。
潤滑膜破断の磁性流体及び表面被膜による制御方法の開発

本研究では,流体潤滑における潤滑膜破断を磁性流体により制御する方法を検討することを目的としたが,潤滑膜破断の可視化観察により以下のことが明らかにされた.(1)油で潤滑する場合には,油膜破断線形状は動粘度及び回転数に大きく影響を受ける.回転数の変化に伴い油膜破断形状は直線形状から波状へそれから波状からfinger状へと移動する.レイノルズ数の増加とともに油膜破断位置は上流に移動し一定値に漸近する.この漸近値は油の種類及び最小すき間高さにより変化する.またfingerの長さが最大となるレイノルズ数が存在する.油膜発生点は高い回転数において最小すき間高さにも動粘度にもあまり影響を受けない.油膜破断点は軸回転数や動粘度あるいは最小すき間高さに大きく影響を受ける.すき間が大きいほど油膜破断位置は下流側へ移動する.(2)磁性流体で潤滑する場合には,磁場をかけない時に潤滑膜の流動状況は油とほぼ同じであるが,一方,磁性流体に磁場をかけると磁性流体の流動状況は磁場なしの場合に比べると大きく変化した.具体的には,回転数の変化に伴い破断形状は直線形状から波状へ,それから波状からfinger状へと移動する時の各臨界回転速度は磁場ありの場合では大きくない,各流動状況における波状数及びfinger数が減少することが明らかにされた.また,潤滑膜の破断点の位置は磁場ありなしと関係なく一定の位置に保つことが分かった.これらのことより強い磁場および磁場方向を適切に制御すれば油膜破断現象を抑える可能性があることが明らかにされた.本研究では,流体潤滑における潤滑膜破断を磁性流体により制御する方法を検討することを目的としたが,潤滑膜破断の可視化観察により以下のことが明らかにされた.(1)油で潤滑する場合には,油膜破断線形状は動粘度及び回転数に大きく影響を受ける.回転数の変化に伴い油膜破断形状は直線形状から波状へそれから波状からfinger状へと移動する.レイノルズ数の増加とともに油膜破断位置は上流に移動し一定値に漸近する.この漸近値は油の種類及び最小すき間高さにより変化する.またfingerの長さが最大となるレイノルズ数が存在する.油膜発生点は高い回転数において最小すき間高さにも動粘度にもあまり影響を受けない.油膜破断点は軸回転数や動粘度あるいは最小すき間高さに大きく影響を受ける.すき間が大きいほど油膜破断位置は下流側へ移動する.(2)磁性流体で潤滑する場合には,磁場をかけない時に潤滑膜の流動状況は油とほぼ同じであるが,一方,磁性流体に磁場をかけると磁性流体の流動状況は磁場なしの場合に比べると大きく変化した.具体的には,回転数の変化に伴い破断形状は直線形状から波状へ,それから波状からfinger状へと移動する時の各臨界回転速度は磁場ありの場合では大きくない,各流動状況における波状数及びfinger数が減少することが明らかにされた.また,潤滑膜の破断点の位置は磁場ありなしと関係なく一定の位置に保つことが分かった.これらのことより強い磁場および磁場方向を適切に制御すれば油膜破断現象を抑える可能性があることが明らかにされた.
環境ガスが農産物の呼吸反応を抑制するメカニズムの解明

本年度は,エダマメの修正ガス環境下における呼吸速度予測モデルを構築することを目的とし,種々の温度,O_2濃度下でのO_2吸収,CO_2排出速度を通気法により測定した。過去に報告されているMichaelis-Menten酵素反応速度論に基づくモデルに実測値をあてはめたところ,極めて高い適合性が認められた。反応動力学定数K_m,V_<max>がArrhenius型の温度依存性を示したことを考慮し,呼吸速度に対する温度効果についても記述できるようモデルを拡張した。このモデルによって,種々の温度,O_2濃度下でのエダマメの呼吸速度が予測可能となった。つまり、修正ガス環境下におけるエダマメの呼吸速度を予測するモデルを構築するため,種々の温度,O_2濃度での呼吸速度を自動ガス代謝計測装置を用いて測定した結果,以下の知見を得た。1)種々のO_2濃度下におけるエダマメの呼吸速度は,従来から提案されているMichaeli-Menten理論に基づくモデルによく適合した。2)得られたエダマメの反応動力学定数V_<max>,K_mはArrhenius型の温度依存性を示した。3)温度効果についても考慮したモデルは実測値とよく適合し,拡張したモデルにより任意の温度,O_2濃度下におけるエダマメの呼吸速度を予測することが可能となった。本研究では,青果物の呼吸を「酸素を消費し二酸化炭素を排出する」という一つの反応と見なし、酸素と二酸化炭素をそれぞれ反応基質と反応阻害物質としてとらえ、見かけ上、一つの酵素がこの呼吸反応を触媒していると仮定した。すなわち、酸素濃度が一定で二酸化炭素濃度が異なる種々の条件下で呼吸速度を測定して二酸化炭素による呼吸阻害機構を解明する。その基本原理は、『炭酸ガスが呼吸反応の抑制する阻害物質である』と捉えることである。そのためには,酸素濃度を固定した上で,二酸化炭素濃度を変化させて青果物の呼吸量を測定することが必要であるため,まず最初に,市販されているガス混合機を購入し,目的通りのガス組成を酸素,二酸化炭素,窒素の混合ガスにおいてが得られるように改良した。すなわち,二種の混合ガスに残りのガスを混合できるように工夫した。次に,ブロッコリについて種々のガス環境条件下で呼吸量を測定し,その呼吸速度を一般的な酵素反応速度論で多用されているMichaelis-Menten機構に基づいて解析して、炭酸ガスによる阻害形式を拮抗型、非拮抗型、反拮抗型、混合型に分類し、Michaelis定数(Km)、阻害定数(Ki)、最大速度(Vm)等の反応動力学的定数を算出して、阻害形式を求めることに取り組んだ。今後は,ブロッコリについて反応速度論的パラメータを調べ、次に低温障害やガス障害をうけた青果物について算出したパラメータと阻害形式を個体レベルの性質と関連させて検討する。本研究では、青果物の呼吸を「酸素を消費し二酸化炭素を排出する」という一つの反応と見なし、酸素と二酸化炭素をそれぞれ反応基質と反応阻害物質としてとらえた。そして、ブロッコリについて酸素濃度が一定で二酸化炭素濃度が異なる種々の条件下で呼吸速度を測定して二酸化炭素による呼吸阻害機構を解明に取り組んだ。測定された呼吸速度を一般的な酸素反応速度論で多用されているMichelis-Menten機構に基づいて解析して、炭酸ガスによる阻害形式を拮抗型、非拮抗型、反拮抗型、混合型に分類し、Michaelis定数(Km)、阻害定数(Ki)、最大速度(Vm)等の反応動力学的定数を算出した。CO_2排出速度と環境O_2濃度の両逆数プロットを作成したところ、CO_2濃度0.3%と5.8%の近似直線は特徴的な折れ曲がりが認められ、ブロッコリの呼吸反応におけるCO_2阻害形式は、酸素濃度18%を閾値として異なった形式に移行することが示唆された。すなわち、高酸素濃度域での直線は、呼吸速度軸上で互いに交差していることから、CO_2の阻害形式は拮抗型であると考えられ、一方、18%以下の低O_2濃度の範囲では、近似直線は互いに平行しており、不拮抗阻害型であることが示唆された。

ところが、CO_2濃度11.2%ではこうした折れ曲がり現象は認められず、このCO_2濃度では、いずれの酸素濃度でも不拮抗型阻害であることが示唆された。今後は、低温障害やガス障害をうけた青果物について算出したパラメータと阻害形式を個体レベルの性質と関連させて検討する。収穫後青果物のガス環境環境下を操作した(低O_2,高CO_2)鮮度度保持技術を行うにあたって,青果物のガス環境に対する生理特性を把握することは重要である。本研究では周辺O_2濃度を急減させた時のエダマメ、ミニトマトのO_2吸収速度,CO_2排出速度およびエチレン(C_2H_4)生成速度の応答性について検討した。実験ではまず20%O_2通気時の呼吸速度を自動ガス代謝計測装置により測定し,呼吸が安定したことを確認後,通気ガスのO_2濃度を急減させ,呼吸速度の測定を続けた。ミニトマトにおいては成熟果と緑熟果について実験を行い,C_2H_4生成速度の測定も同時に行った。全ての実験区においてO_2濃度の急減に対して呼吸およびC_2H_4生成速度は指数関数的に減少した後,一定となった。低O_2濃度への順応過程の呼吸,C_2H_4生成速度を(R-Re)/(Ro-Re)=exp(-Kt)で表し(R:時間tにおける速度,Re:平衡状態での速度,Ro:周辺O_2濃度変化前の速度,K:応答定数)、非線型最小二乗法でReとKを推定した。エダマメについてはO_2濃度の急減に対し,O_2吸収反応が先に,CO_2排出反応が遅れて応答した。高温ほど,また低O_2濃度への変化ほど,ガス環境の変化に対する呼吸速度の応答は速かった。におけるCO_2排出速度はO_2濃度の急減に対し成熟よりも緑熟ミニトマトの方が速く応答した。緑熟果ではO_2吸収反応が先にCO_2排出反応が遅れて応答するが,成熟果ではO_2吸収速度,C_2H_4生成速度,CO_2排出速度の順で応答した。O_2濃度の急減に対する呼吸速度の応答性は,温度,O_2濃度や,青果物の熟度,品目によって異なることが分かった。
細胞核ダイナミクス

本研究領域は、真核細胞の遺伝情報を保持し、発現させる基本構造体である細胞核を研究対象とし、その機能を構造構築のダイナミクスに立脚して統合的に理解することを目的としている。このため、本総括班では、領域内での研究の有機的な融合のため、定期的に開催する班会議を最も重要視し、班会議での発表、討論に基づいて、内部評価を厳密に行なうとともに、活発な意見交換、情報交換を促すことにより、各研究者が相互に影響を及ぼし合い、学際的な相互交流が進展することを目指している。この目的に沿って、領域班会議を5回にわたって開催し、計画班・公募班を問わず、班員すべてが研究成果や計画を発表し、他の班員、総括班評価担当委員からの評価を受けた。また、総括班会議を8回にわたって開催し、主として本研究領域の活動をどのように総括し、次のステップにつなげていくかについて話し合ってきた。一方、本特定領域のキーワードの1つである「可視化」技術は、日進月歩で開発が進んでおり、それらの技術を用いたデータが蓄積してきているため、本研究領域独自のデータベース作成を行った。また、ホームページ、ニュースレターを通して情報発信に努めた。また、国際シンポジウムを3回、公開シンポジウムを2回主催し、国内外への情報発信と情報交換を行った。これら以外にも、技術講習会支援、ワークショップ等の後援など、積極的に本研究分野全体の発展に努めた。本申請領域は、真核細胞の遺伝情報を保持し、発現させる基本構造体である細胞核を研究対象とし、その機能を構造構築のダイナミクスに立脚して統合的に理解することを目的としている。このため、本総括班では、領域内での研究の有機的な結合のため、定期的に開催する班会議を最も重要視し、班会議での発表、討論に基づいて、内部評価を厳密に行なうとともに、活発な意見交換、情報交換を促すことにより、各研究者が相互に影響を及ぼし合い、学際的な相互交流が進展することを目指している。この目的に沿って、本年度は、第1回総括班会議を2004年7月20日に大阪大学で開催し、中長期的活動方針を決定するとともに、異分野からアドバイザーを選出し、評価を受けることとした。さらに、第1回領域班会議を2004年10月21日、22日に神戸の関西先端研究センターで開催した。同会議では、班員すべてが研究成果や今後の計画を発表し、班員、総括班評価担当委員ならびにアドバイザーからの評価を受けた。同時に、第2回総括班会議も開催し、主として来年度の活動計画について話し合った。また、本特定領域のキーワードの1つである「可視化」技術は、日進月歩で開発が進むことが予想され、それらの技術を班員全体が共有できるような技術支援、情報交換が大切であり、総括班は、最新技術のノウハウを集約する窓口としての役割を果たすよう努めることを目的として、2004年12月に、研究領域のホームページを立ち上げた。またぐほぼ同時期にニュースレターを発行し、班員はもとより、関係する多くの研究者に郵送し、領域外研究者への情報発信にも努めた。このように、研究計画に沿った活動を進めることができた。本研究領域は,真核細胞の遺伝情報を保持し,発現させる基本構造体である細胞核を研究対象とし,その機能を構造構築のダイナミクスに立脚して,多角的かつ統合的に理解することを目的としている.この目的達成のため,本総括

班では,領域内での研究の有機的な結合のため,定期的に開催する班会議を最も重要視し,班会議での発表,討論に基づいて,内部評価を厳密に行なうとともに,活発な意見交換,情報交換を促すことにより,各研究者が相互に影響を及ぼし合い,学際的な相互交流が進展することを目指しつつ,世界に向けた情報発信を行なっている.本年度は,先ず,2005年10月2日4日に,本総括班が主催する国際会議「細胞核機能の分子スイッチRanと細胞周期」を淡路夢舞台国際会議場で開催し,国内外の第一線の研究者を招聘して活発な発表,討論を行なった.また,第2回領域班会議を2005年11月7日9日に京都ガーデンパレスで開催した.同会議では,公募班員を含むすべての班員が研究成果や今後の計画を発表し,班員,総括班評価担当委員ならびにアドバイザーからの評価を受けた.同時に,第3回総括班会議も開催し,主として来年度の活動計画について話し合った.また,様々な最先端技術を班員全体が共有できるような技術支援,情報交換を可能にする目的で2004年12月に立ち上げた研究領域のホームページの更新を随時行い,アクセス数も順調に伸びてきている.また,2005年12月には,ニュースレター第3号を発行し,公募班員の研究紹介など幅広い情報を掲載し,班員はもとより,関係する多くの研究者に郵送して,領域外研究者への情報発信にも努めた.さらに,第5回細胞核ダイナミクス研究会,第23回染色体ワークショップを後援することにより,本領域の幅広い発展に努めた.以上のように,本年度も,研究計画に沿った活動を進めることができた.本研究領域は、真核細胞の遺伝情報を保持し、発現させる基本構造体である細胞核を研究対象とし、その機能を構造構築のダイナミクスに立脚して、多角的かつ統合的に理解することを目的としている。この目的達成のため、本総括班では、領域内での研究の有機的な結合のため、班会議を最も重要視し、班会議での発表、討論に基づいて、内部評価を厳密に行なうとともに、活発な情報交換を促すことにより、各研究者が相互に影響を及ぼし合い、学際的な相互交流が進展することを目指している。第3回領域班会議を2006年7月24日26日にホテル阪急エキスポパークで開催した。同会議では、公募班員を含むすべての班員が研究成果や今後の計画を発表し、班員、総括班評価担当委員ならびにアドバイザーからの評価を受けた。同時に、総括班会議も開催し、主として今後の活動方針について話し合った。また、2007年1月8日11日に、本総括班が主催する国際シンポジウム"Functional Organization of the Nucleus"を淡路夢舞台国際会議場で開催し、15名の海外からの招待者を含む、国内外の第一線の研究者が参加して活発な発表、討論を行なった。また、様々な最先端技術を班員全体が共有できるような技術支援、情報交換を可能にする目的で2004年12月に立ち上げた研究領域のホームページの更新を随時行い、アクセス数も順調に伸びてきている。また、追加配分を取得できたので、それを利用して、これまでの本特定領域の班員が得てきた膨大な遺伝子、タンパク質の情報やイメージング情報などをデータベース化し、本特定領域の研究者はもとより、国内外の研究者が利用可能にした。さらに、2007年1月に開催された第24回染色体ワークショップを後援することにより、本領域の幅広い発展に努めた。以上のように、本年度も、研究計画に沿った活動を進めることができた。本研究領域は、真核細胞の遺伝情報を保持し、発現させる基本構造体である細胞核を研究対象とし、その機能を構造構築のダイナミクスに立脚して統合的に理解することを目的としている。このため、本総括班では、領域内での研究の有機的な結合のため、定期的に開催する班会議を最も重要視し、班会議での発表、討論に基づいて、内部評価を厳密に行なうとともに、活発な意見交換、情報交換を促すことにより、各研究者が相互に影響を及ぼし合い、学際的な相互交流が進展することを目指している。この目的に沿って、本年度は、第4回領域班会議を2007年7月1日3日に新潟県越後湯沢ナスパニューオータニで開催した。
脊髄再生に必要な血管新生を誘導する多種細胞組み合わせ移植

動物実験においては、移植された嗅粘膜中を集中的に再生神経軸索が通過し、ラット後肢運動機能の回復に貢献することが明らかになった。さらに移植組織中の細胞が再生神経軸索のrelay neuronとして機能することも明らかになった。またラット後肢の運動を強制的に制限することにより、腰膨大部における運動神経の喪失が起こることがわかり、リハビリテーションの重要性が科学的に明らかとなった。神経再生には血管新生が伴うことが重要である。骨髄幹細胞(Bone Marrow Stromal Cell:BMSC)はVEGF(血管内皮細胞成長因子)受容体あるいは細胞間相互作用を介したNotch受容体の刺激により、血管内皮細胞のマーカー分子の発現が増加することが報告されている。これまでの当グループの実験で、OECは培養中に各種神経栄養因子に加え、VEGFとHGF(肝細胞成長因子、血管新生も促進する)を産生・遊離することが示された。そこで本課題では、OECとBMSCとの共培養で、BMSCでの血管内皮細胞マーカー遺伝子発現量を検討した。BMSCの培養上清(conditioned medium)はOECの増殖に影響を与えなかったが、OECのconditioned mediumはBMSCの増殖を促進した。しかしconditioned medium中のVEGF遊離量は一般にBMSCの血管内皮系遺伝子の発現を誘起する濃度には達しなかった。そこで、BMSCのNotch受容体を刺激するため、直接共培養を試みた。OMではこれまでNotch ligandであるDLL1, DLL4の発現が報告されているが、細胞は特定されていなかった。今回、培養OECにはDLL1が発現していることが免疫染色で認められた。OECとBMSCの増殖速度が違うため種々の量比で共培養を行い、VCAM1, VE cadherin, von willebrand factorの遺伝子発現をリアルタイムPCRで解析した。その結果、各遺伝子の発現量はOECによる相乗効果はなく、BMSCの細胞量に相加的に依存した。脊髄に対する移植神経再生には、細胞であれ組織移植であれ、その生着には血管新生が必要である。骨髄幹細胞(Bone Marrow Stromal Cell: BMSC)は、血管内皮細胞成長因子VEGF受容体あるいは細胞間相互作用を介したnotch受容体の刺激により、血管内皮細胞のマーカー分子の発現が増加することが報告されている。これまでの我々の実験で、嗅神経鞘細胞OEC培養液中に各種神経栄養因子に加え、VEGFと血管新生促進効果が知られている肝細胞成長因子HGFを産生遊離することが示された。そこで本課題においては、OECとBMSCとの供培養で,BMSCでの血管内皮細胞マーカー遺伝子の発現量を検討するとともに、臨床応用されている嗅粘膜組織の移植後の生着状況をラットにて、基礎的解析を行った。BMSCの培養上清はOECの増殖に影響を与えなかったが、OECの培養上清はBMSCの増殖を促進した。しかし、培養上清中のVEGF遊離量は一般にBMSCの血管内皮系遺伝子の発現を誘起する濃度には達しなかった。そこでBMSCのnotch受容体を刺激するため、直接共培養を試みた。嗅粘膜中にはこれまでnotch ligandであるDLL1,DLL4の発現が発現が報告されているが、細胞は特定されていなかった。今回培養OECにはDLL1が発現していることが免疫染色で認められた。OECとBMSCの増殖速度が違う為に種々の量比で共培養を行い、VCAM1, VEcadherin, von willebrand factorの遺伝子発現をリアルタイムPCRで解析した。またラットを用いた嗅粘膜の移植実験においては、単独移植において良好な生着と移植グラフト中に多くの神経繊維が確認された。神経再生には血管新生が伴うことが必要であり、両者は共に成長因子である血管内皮成長因子(vascular endothelial growth factor, VEGF)および肝細胞成長因子(hepatocyte growth factor, HGF)で促進される。細胞移植による神経再生においては、これら成長因子の産生能の高い細胞を用いる必要がある。本課題では、骨髄幹細胞(BMSC)と嗅粘膜(olfactory mucosa, OM)由来細胞(OMC)の共培養により、HGF, VEGF産生能を相乗的に高めた移植細胞群を誘導することを試みた。また、実際の移植にあたり侵襲性が低くかつ損傷部で移植細胞が効果的に作用し得る投与法を検討した。成体ラット大腿骨より骨髄間葉系細胞(BMSC)を、さらに密度勾配遠心によって単球(monocyte)分画を得た。OMCは成体ラットの鼻粘膜より採取した。共培養は、トランスウェル上に、Matorigel中に播種したOMCを置き、ウェル底部にBMSCあるいはmonocyteを培養した。遊離されるVEGF・HGFはELISAで定量した。BMSC, monocyteあるいはOMCを単独培養した場合、HGF・VEGF産生量はほぼ同レベルであった。一方、BMSCとOMC,あるいはMNCとOMCの共培養では、産生量に相乗効果は認められなかった。

現在、それぞれのconditioned mediumによる増殖への評価を行っている。一方、BMSCはhomingにより遠位に投与しても損傷部に移動することが報告されている。成体ラットで、挫滅により慢性期脊髄損傷モデルを作成し、EGFPラットより採取したBMSCをラット腰椎に投与した。後肢運動機能の回復、損傷部への移動と、血中、あるいは脳脊髄液中でのHGFの変化を定量中である。BMSCでの血管内皮細胞関連遺伝子の誘導において、OECとの直接共培養を試みたが、二次元培養のためOECのNotch ligandが有効に作用しなかったことが考えられる。今年度中に、自己集合ペプチドゲルの評価を行う計画だったが、震災以後評価対象のゲルの一つが6カ月入荷しなかったため、ゲルの評価実験が遅れた。直接共培養の利点を生かすため、ゲルによる3次元培養を試みる。これまで多く用いられているコラーゲン等多くは重合前に酸性状態にあり、細胞生存に有利ではない。そこで、中性の自己集合ペプチドゲルについて、in vitroでBMSC・OECはじめ、神経系細胞・シュワン細胞等の増殖・分化を検討する。BMSCが血管系細胞に分化する条件を探索する。また、BMSCが遊離するHGF等がOMCの増殖・移動に与える影響を検討する。実験動物(ラット)、培養用消耗品(血清を含む)、抗体、ELISA kit等を計上している。実験動物(ラット)、培養用消耗品(血清を含む)、抗体、ELISA kit, BrdU kit等を計上している。
複雑骨格天然物の生合成マシナリーの解明と物質生産

複雑骨格天然有機化合物の生合成反応機構の解明と物質生産を目的とした。テレオシジンB、カリクリンA、アンチマイシン、メロテルペノイド、テルペノイド、インドールアルカロイド、ポリケタイドなど、各種複雑骨格天然物の生合成マシナリーの詳細や酵素反応機構の立体構造基盤の解明に成功し、一連の研究成果を印刷公表した。複雑骨格天然物の生合成反応機構の解明と物質生産を目的とする。具体的には、最近申請者の研究室でその生合成遺伝子クラスターの取得に成功した、(放線菌が生産する強力なタンパクリン酸化酵素(PKC)活性化作用を示す発癌プロモーターのテレオシジンB、難培養性海綿共生菌が生産する強力なタンパク脱リン酸化酵素阻害剤であるカリクリンA、および、その他複雑骨格天然物をとりあげ、その生合成マシナリーの解明と物質生産系の構築をめざす。生合成の鍵となる段階を触媒する酵素については、X線結晶構造解析により、酵素反応の立体構造基盤を明らかにするとともに、結晶構造に基づく酵素触媒機能の拡張と最適化をめざす。また、これら遺伝子を異種発現系に再構成することにより、構造多様性の拡大と物質生産系の構築を実現する。テレオシジンの分子骨格骨格において、インドールに異なる長さのプレニル基を、通常の反応とは異なるリバースプレニレーションで付加させる二つの酵素の結晶構造を得ることに成功し、そのメカニズムを解明した。また、二つの酵素の構造を比較した結果、プレニル基の長さを制御するメカニズムも明らかにした。プレニル化は天然物の活性を向上させるために重要な反応として知られているため、この成果は生体触媒によるドラッグデザインへの貢献、例えば、有機合成では困難な反応などに本酵素を用いることが期待される。これ以外にも、9員環ジラクトン骨格を持ち、強力な電子伝達系阻害活性を有する抗生物質アンチマイシンや、様々な生物活性を示すカルボリンアルカロイドなど、複雑骨格天然物の生合成マシナリーの詳細や酵素反応機構の立体構造基盤の解明にも成功した。ほぼ計画通りに順調に進捗し、論文発表もこなしている。28年度は、医薬品として重要な複雑骨格天然物であるポリケタイドの合成酵素にも着手した。細菌のゲノム中より見出した巨大なポリケタイド合成酵素の異種発現により、既知のポリケタイドと似ているものの異なる構造を持つ新しいポリケタイドが生合成されることを発見した。そこで、自然界がどのように構造の違いを作り分けているかを、遺伝子を解析することにより調べた結果、構造の違いは遺伝子が組み変わることに起因していることを明らかにした。さらに、遺伝子中で組み換えが起きる領域や組み換えの規則についても部分的に解明することに成功した。ポリケタイド合成酵素は組み立てラインのような構造を取り、遺伝子の配列と得られる化合物の構造が対応するがことが特徴であり、今回の成果は組み立てラインのモジュールを自由自在に並べ変え、多様なポリケタイド化合物を作り出すことへの応用が期待される。これ以外にも、メロテルペノイドやセスタテルペンなど、各種複雑骨格天然物の生合成マシナリーの詳細や酵素反応機構の立体構造基盤の解明にも成功した。計画通りに順調に研究成果もでている。論文公表も進んでいる。複雑骨格天然物の生合成反応機構の解明と物質生産を目的とした。具体的には、最近申請者の研究室でその生合成遺伝子クラスターの取得に成功した、(放線菌が生産する強力なタンパクリン酸化酵素(PKC)活性化作用を示す発癌プロモーターのテレオシジンB、難培養性海綿共生菌が生産する強力なタンパク脱リン酸化酵素阻害剤であるカリクリンA、および、その他の複雑骨格天然物をとりあげ、その生合成マシナリーの解明と物質生産系の構築をめざした。生合成の鍵となる段階を触媒する酵素については、X線結晶構造解析により、酵素反応の立体構造基盤を明らかにするとともに、結晶構造に基づく酵素触媒機能の拡張と最適化を達成した。また、これら遺伝子を異種発現系に再構成することにより、構造多様性の拡大と物質生産系の構築を実現した。29年度が最終年度、これまでの研究成果のとりまとめ、論文発表を行った。昨年に引き続き、テレオシジンについては、非リボソーム型ペプチド合成酵素TleAとP450酸化酵素TleBの構造機能解析を行った。L-tryptophanとL-valineから、9員環インドラクタムを構築する非リボソーム型ペプチド合成酵素TleAと、ペプチド鎖の酸化的環化を触媒する新奇なP450酸化酵素TleBについても同様に、大腸菌に異種発現した組み替え精製酵素を用いて、in vitro精密機能解析とX線結晶構造解析を試み、後者については高分解能で構造解析に成功した。これ以外にも、メロテルペノイドやセスタテルペン、インドールアルカロイドなど、各種複雑骨格天然物の生合成マシナリーの詳細や酵素反応機構の立体構造基盤の解明にも成功、研究成果を印刷公表した。

複雑骨格天然有機化合物の生合成反応機構の解明と物質生産を目的とした。テレオシジンB、カリクリンA、アンチマイシン、メロテルペノイド、テルペノイド、インドールアルカロイド、ポリケタイドなど、各種複雑骨格天然物の生合成マシナリーの詳細や酵素反応機構の立体構造基盤の解明に成功し、一連の研究成果を印刷公表した。テレオシジンBについては、非リボソーム型ペプチド合成酵素TleAとP450酸化酵素TleBの構造機能解析を行う。L-tryptophanとL-valineから、9員環インドラクタムを構築する非リボソーム型ペプチド合成酵素TleAと、ペプチド鎖の酸化的環化を触媒する新奇なP450酸化酵素TleBについても同様に、大腸菌に異種発現した組み替え精製酵素を用いて、in vitro精密機能解析とX線結晶構造解析に着手する。シアノバクテリアLyngbya majusculaにおいてlyngbyatoxinの生合成に関わるホモログ酵素LtxA (NRPS)とLtxB (P450)については、既に大腸菌に異種発現した組み替え酵素のin vitro解析が報告されている。これを参考に、TleA (NRPS)についても、PCP-Rドメイン組み替え酵素などを構築して精密機能解析と結晶化を試みる。一方、酸化的環化によるインドール環のC-4位への環化反応を触媒するTleBについては、N-Me-L-Val-L-Trp-olのアナログ体なども基質として作用させ、基質および生成物特異性を精査する。両酵素とも、同様に、結晶構造に基づく改変型酵素を作出し、酵素触媒機能の拡張と最適化をはかる。その他、複雑骨格天然物生合成マシナリーについても、精密機能解析を行う。本年度が最終年度、研究のとりまとめを行う。昨年に引き続き、テレオシジンBについては、非リボソーム型ペプチド合成酵素TleAとP450酸化酵素TleBの構造機能解析を行う。
義務教育一貫の外国語教育における複言語・複文化主義導入のための総合的研究

本研究の目的は,多言語化・多文化化する学校教育現場,特に義務教育課程において児童生徒の複言語・複文化能力を高めることのできる外国語担当教員を育成することである。そのための具体的目標として(1)小中学校の外国語(活動)教育一貫の児童生徒用能力準拠枠の作成(2)小学校・中学校それぞれの教員用資質能力準拠枠の開発(3)教員用準拠枠に基づく教員対象資質能力育成プログラムの計画・実施・評価(4)プログラム受講者の教育活動変容に関する追跡調査を行うことを設定した。以下その進捗状況である。(1)に関しては、既に欧州でCEFRを補完するために開発された複言語・複文化教育のための枠組みCARAP(多元的アプローチのための参照枠=FREPA)を参考にしながら、複言語・複文化主義に関わる知識・態度・技能を授業実践の目標として設定することとした。初等教育、中等教育それぞれの段階で小学校教員、中等教育学校教員の協力を得て授業を実践し、児童生徒達の能力特に態度の変化を評価し続けてきている。(2)については、昨年度、学校教育現場において児童生徒の複言語・複文化能力を高めることのできる外国語担当教員の資質能力の検討に遅れを生じていたが、エジンバラ大学に集中的に滞在することにより、スコットランドにおける複言語教育のための教員の育成枠組みを入手、分析し、初等中等教育の言語教育実践を観察することができた。順序は前後することになったが、(3)に関しては、既に教員研修の実績を持つフランスストラスブールから研究者を日本に招き、複言語主義の理解やそれに基づく教育実践能力育成のための研修を小中学校教員を対象に実施してきた。(4)についても、(3)の研修受講者が自身の教育実践の中に複言語主義を取り入れている事例を確認し、当該教員を次の研修の講師に加えるということも試みた。前年は、本務校業務との日程調整の問題で、教員の資質能力に関わる検討が進まず、研究計画に遅れが生じていたが、昨年度は本務校のサバティカル制度を利用し、複言語教育のための教員育成枠組みを既に開発、使用しているスコットランドのエジンバラ大学に長期滞在することで、教員の資質能力に関する検討を進めることが可能となった。その結果、スコットランドの枠組みの経緯・使用の仕方・実践への影響等を精査し、論文にまとめることができた。これまで、初等中等教育における教育実践とその評価、教員研修の企画実施とその成果は公表してきており、今回、言語教員の枠組みのモデルが新たに見つかり、日本の文脈における応用を検討し始めたことで、今までの遅れはほぼ取り戻したと評価することができる。学校教育における児童生徒の複言語・複文化能力を高めることのできる外国語担当教員の育成という本研究の目的に向けて、最終年度は以下の3点を中心に研究を進めることとする。(1)初等・中等教育における教育実践の効果の検証:これまで、小学校、高等学校、中学校レベルの順に、複言語・複文化能力育成を目標とする実践を行ってきており、その成果は国内外の学会や論文、著書において発表してきている。最終年度の発表においても、実践の成功例として小学校における取り組みを取り上げ、学習者にどのような変化が生じたのかを明らかにする。(2)スコットランドの言語教員枠組みに基づく日本の言語教員枠組みの整理:スコットランドで開発された、複言語主義を前提とする言語教育のための教員の資質能力枠組みの背景、趣旨等は既に論文にまとめたが、今後はそれを日本の教員の視点から見つめ直し、日本の文脈に応じた枠組みを検討する。(1)の成果とともに、これについても国際学会(EDiLiC第9回国際大会)で発表予定である。(3)複言語・複文化教育実践のための教員研修計画:本研究で得られた知見を元に、複言語・複文化教育を日本の文脈で実践できる教員を育成する仕組み、研修内容・方法を検討する。その実施や効果検証については、また新たなプロジェクトを立ち上げて行うつもりである。なお、本研究では、特に義務教育という場を中心に行ってきているものの、本来はCEFRの基本理念にもあるように、初等、中等、高等教育の公教育はもちろん生涯を通じた複言語・複文化能力育成を見据える必要がある。これについては、昨年度、慶應義塾大学に長期滞在し、「一貫教育における複言語能力養成のための人材育成・教材開発の研究」プロジェクトとの協議を通じて、本研究の位置づけ及び目標の明確化を図っており、今後も複言語・複文化教育に関わる多様なプロジェクトとの連携を視野に入れたい。本研究は、多言語化・多文化化する学校教育現場,特に義務教育課程において児童生徒の複言語・複文化能力を高めることのできる外国語担当教員を育成するための義務教育教員一環の指標及びその能力開発のための教員研修の開発を最終的には目指すが、本年度は主に児童生徒の複言語能力に焦点を当て、義務教育に限定せず、例えば高等学校終了までにどのような複言語・複文化能力育成を目指すことができるのかを検討した。これに関わって以下の二つを実施した。(1)中等教育学校教諭を研究協力者として、中等教育学校6年(高校3年)次の英語の授業に複数の言語を扱う単元を設計、実施し、生徒の意識や能力の変容を調査(2)複言語・複文化能力に基づく言語教育の先進例の情報を得るために、ALA第13回国際大会(オーストリア・ウイーン、2016年7月19日22日)に参加また、次年度から小学校においても複言語・複文化に関する実践を行う必要があるため、年度末に教員対象のワークショップを開催し、複言語主義、言語意識等の概念の理解とその意義、それに基づく授業の教材や実践方法などを紹介した。