hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ショウジョウバエ突然変異を用いたイオン・チャネルの研究

1)パッチクランプ法による単一チャネル電流の記録:3令幼虫筋をコラゲナ-ゼ・高K液処理により得られたベシクル標本を用いて次のようなチャネルが見い出された:55pSのslope conductanceを持つCa感受性Kチャネル(ICFチャネル)、10および30pSの電圧感受性Kチャネル(IAおよびIK)、70pSの歪み感受性Kチャネル。Ca感受性Kチャネルはslo、ミュ-タント(slo/slo)で特異的に消失することから2つのCa感受性kチャネルのうちICFチャネルであると同定された。sloヘテロ接合体(slo/+)では電圧固定法によって測定された膜電流もパッチクランプ法による単一チャネル電流も野生型と変わらず、したがってslo遺伝子はICFチャネルを直接コ-ドしているというよりも、ICFチャネルの調節系ないし遺伝子発現に関与している可能性が高い。2)人工膜へ組み込んだイオンチャネルの電流記録:ハエを丸ごとホモジナイズし、遠心して膜小胞画分を得、アゾレクチンの二重膜に組み込んで単一チャネル電流を記録した。300k/100k、40mVで10pAと2pAのKチャネル電流が記録された。3)生化学的手法によるslo特異蛋白の分離:sloと野生型の飛翔筋をホモジナイズし、二次元電気泳動を行った。両者の泳動パタ-ンで28KDの蛋白に違い認められた。野生型ではplが5.9と6.5の蛋白がみられたのに対し、sloでは5.7であった。4)新しいイオンチャネル・ミュ-タント作製のためのスクリ-ニング法の確立:3令幼虫を濃度の異なる殺虫剤溶液中に入れ、一定時間後の生存率を調べ、野生型と既存のイオンチャネル・ミュ-タントの殺虫剤感受性を調べた。フェニトロチオンでは野生型に比べてparaは低感受性なのに対し、レスメトリンではpara、Sh、sloともに高感受性であった。
構造色によるマルチフィジックスセンサーの実証

波長160nm以下の高いエネルギーを有する真空紫外光によって改質した表面をコンタクトすることにより,PDMS,COP,PMMA,PCといった,一般的な光学プラスチックを相互に接合する手法の実証を行い,いくつかの同種・異種の組み合わせでの接着の実証に成功した。さらに,FTIRやTOF-SIMSなどの表面分析から接合のメカニズム解明に取り組み,真空紫外光照射により表面にOH基が導入されることから,表面のOH基が接合に重要な役割を果たしていることが判明した。光接合のデザインルールの確立に取り組む。以上の研究を通じて,真空紫外光による光接着法という新たな学術領域の創成を目指す。モルフォ蝶の鱗粉に代表されるような数100nmサイズの樹状構造の変形で制御される「構造色」を利用して,同一の構造で様々な物理量を計測するマルチフィジックス構造色センサーを実証することが本研究の目的である。さらに,構造色センサーの大面積化と大量生産手法として,新たに開発した光硬化性シリコーンゴムと真空紫外光を利用した,モールディングによる構造色センサーの複製技術にも挑戦する。本年度は,研究計画の通り,半導体微細加工技術で構造体センサーを作製する手法の開発に着手した。研究の効率化のため,まずは数mm角程度の小面積で作製を行った。構造色センサーの作製手順は次の通りである。まず,フォトリソグラフィーでセンサーの鋳型となるようなパターンをフォトレジストで形成しておき,構造色センサーの必要レイヤー分だけイオンビームスパッタでガラス基板上にSiとSiO2の多層膜を積層した。この時,シミュレーションの評価も平行して進めるため,各レイヤーの膜厚は数10数100nmで作製した。次に,鋳型となっているレジストを剥離(リフトオフ)後,Si部分をドライエッチングで樹状の構造体センサーを作製した。ところでこの際,まずは深さ方向へ垂直に異方性エッチングを行い,次にエッチング条件を変更してSiのみの選択的等方性エッチングに切り替えることでサイドエッチングを進め,所望の樹状構造を作製した。なお,反射率を向上させたオプションとして金属とSiの多層膜も検討した。その結果,予定通りの誘電体多層膜による構造色構造の作製に成功した。次に,作製した構造色構造に対して,温度変化させながらその反射率特性を評価したところ,温度上昇に対してスペクトルが変化する様子が観察され,狙い通り,熱膨張による構造変化で温度を光に変換して計測可能であることが実証された。さらに,屈折が異なる溶液中でも狙い通りにスペクトルが変化することが実証された。当初計画通りに構造色構造のプロトタイプの作製法の開発に成功した。さらにその構造を利用した分光測定により,屈折率変化を反射スペクトルの変化として検出することに晴雨している。さらには,当初計画には無かったものの,温度変化による熱膨張由来の構造-反射スペクトル変化の検出にも成功しており,単一構造で様々な物理量を計測する本手法の物理的なメカニズムの実証に成功した。さらに,従来の誘電体多層膜の設計に用いられる,光の干渉理論を応用して数値計算する手法を開発し,そのシミュレーション結果と実測値が非常に良い一致を示す結果が得られた。このことは,構造色による反射スペクトルが干渉理論で説明が出来ること,さらにその計算手法を設計ツールとして利用できることを示唆するものであり,構造色センサーの実用化への展開も視野に入る成果が得られた。以上,当初計画を達成すると共に,さらに先に進むことができた。モルフォ蝶の鱗粉に代表されるような数100nmサイズの樹状構造の変形で制御される「構造色」を利用して,同一の構造で様々な物理量を計測するマルチ構造色センサーを実証した。さらに,構造色センサーの大面積化と大量生産手法として,新たに開発した光硬化性シリコーンゴムと真空紫外光を利用した,モールディングによる構造色センサーの複製技術にも挑戦した。フォトリソグラフィーでセンサーの鋳型となるようなパターンをフォトレジストで形成しておき,構造色センサーの必要レイヤー分だけSiとAuの多層膜を積層した。まずは深さ方向へ垂直に異方性エッチングを行い,次にエッチング条件を変更してSiのみの選択的等方性エッチングに切り替えることでサイドエッチングを進め,所望の樹状構造を作製した。その後,本構造を鋳型としてシリコーンゴムを流し込み型取りすることで,鋳型の反転パターンを有するシリコーンゴム製の構造を作製することに成功した。その際,真空紫外光を照射してシリコーンゴムを部分的にガラス化することにより,型取り後のゴムの変形をある程度押さえることに成功した。型取り課程の変形により構造の精度は問題が残るものの,作製したシリコーンゴム製の構造色構造に対して,温度変化させながらその反射率特性を評価したところ,温度に応じて色が変化する様子が観察され,熱膨張による構造変化で温度を光に変換して計測可能であることが実証された。これにより,モールディングによる大量生産の可能性を示唆するデータが得られた。

以上の研究を通じて,真空紫外光による光接着法という新たな学術領域の創成を目指す。当初計画の通り,現在の数mm各サイズから実用化のための大量生産に適した作製方法の実現を目指す。まずは,剥離性が良いため高精度の型取り性を有する,シリコーンゴムのモールディングによる構造色センサーの作製法を開発を目指す。具体的には,今年度作製したパターンの"反転パターン"を作製し,これを鋳型としてシリコーンゴムでの型取りにより,構造色センサーをコピーする(ネガ型から反転されるので,ポジ形が作られる)技術に挑む。微細な3D形状を高精度に型取りするにあたっては,従来の熱硬化型シリコーンゴムの欠点である熱収縮が生じない利点を持つ,企業と共同で開発した光硬化型シリコーンゴム(X-34-4184,信越シリコーン)を用いる。また,柔らかいシリコーンゴムの硬さを制御して最適なセンサー構造とするため,申請者が開発した真空紫外光による処理技術を用いる。波長172nmの真空紫外光を照射すると,照射量に応じてシリコーンゴム中のメチル基を酸化してガラス化することができるので硬さを制御することができると共に,ゴムとガラス間での屈性率制御も可能となる。この技術により,最適な硬さと屈折率を有する構造色センサーの作製に挑戦する。
円筒型核融合装置による分析用小型中性子光源の研究開発

放電現象と核融合反応を応用した装置に反射材と減速材を組み合わせた分析用小型中性子光源の研究を行った。改良した2次元粒子コードによる解析が改良した実験装置による結果と同じ傾向を示すことを確認し、最適な電極配置を求めた。MCNPコードを用いたビーム形成部の解析では、複数の材料を組み合わせた複合反射材や中性子引出管を直線状から屈曲形状に変更することなどで、熱・熱外・高速、それぞれに重点をおいた中性子ビームを生成可能なことを明らかにした。分析用中性子光源として活用可能な小型中性子ビーム発生装置の研究開発を、平成23年度に引き続き実験とシミュレーションの両面から行った。本装置は放電現象と核融合反応を応用した中性子発生部と、その中性子を反射材と減速材を用いて目的とするエネルギーと形状を持ったビームに形成する部分より構成される。前者に関し、二次元粒子コードの開発と放電実験により中性子出力の増加のための放電特性の改善を試みた。特に実験において従来装置では陰極の固定精度に問題があったため、真空容器を電極間絶縁が兼ねる構造に平成23年度より変更した。当初の放電特性(放電電流を一定に設定し、ガス密度を変化させた場合の放電電圧の変化)は時間とともに変動し、再現性を持たなかったが、これは実験時間の経過とともに放電部の温度が最高数百°Cと高温になることを考慮していなかったためであることを明らかにした。そこで熱電対を陽極裏側に取り付け、測定されたガス密度から放電部の温度を考慮した評価を行ったところ、再現性のあるデータが得られた。しかし、中性子発生率の増加が期待できる低ガス圧・高電圧における放電は不安定なままであり、これは設置した四重極質量分析計による測定結果から、絶縁材として用いたテフロンより放出された不要なガスが原因であり、絶縁材をセラミック系等の他の材料に変更することが必要であることがわかった。また、ビーム形成部の開発では、前年度に提案した複合反射材の検討を引き続き行い、また従来直管状であった中性子引き出し管を屈曲形状にし、核融合反応部から出口が直接見込めないようにすることで、熱外から熱領域にエネルギー分布をもつ中性子ビームを取り出すことができることを示した。特に、熱外中性子を効率的に生成することは従来方法では困難であり、このように目的に応じたエネルギーをもつ中性子ビームを生成できることは本装置の特徴といえる。様々な分析用途に適した形状とエネルギー分布を有する中性子ビームを発生可能な小型装置の開発のため、円筒型放電装置の改造とビーム形成部の構成について実験、シミュレーションにより解析を行った。放電装置の改造では、従来用いていた放電装置では陰極の機械的な保持が不十分なため位置精度が低く、特に高い中性子発生の期待できる高電圧・低ガス圧領域での放電が不安定になるという問題があった。そのため、真空容器を電極間絶縁支持材が兼ねる構造とし、この変更に合わせ給電系や動作ガス吸排気系を変更した。試作段階であるため十分な性能は発揮できていないが、同時に開発した2次元粒子シミュレーションコードによるイオン・電子軌道解析結果と比較すると、電極形状に対する放電特性は傾向的に一致する結果を得られた。一方、ビーム形成部の改良のため、主にMCNPコードによるニュートロニクス計算を行った。単一の材料を反射材として用いた場合に加え、複数の材質を組み合わせた複合反射材を提案し、評価を行った。各種材質の特徴をふまえ、ポリエチレン(PE)、重水(D2O)、鉄(Fe)、タングステン(W)、バナジウム(V)を反射材料として選定し、さらに反射材を内層と外層に分け別の材質で構成した場合について計算した。評価は円筒軸上の中性子強度分布、ビームの収束度、中性子速度の平行度、エネルギースペクトルにより行った。その結果、いずれの反射材を用いた場合にも収束度、平行度は十分揃っており、外層=PEあるいはW、内層=Feとした場合には高速中性子、外層=PE、内層=D2Oとし、さらに減速材として重水を用いた場合には熱中性子がそれぞれ効率的に得られることがわかった。以上の結果より、本中性子源の開発のための放電部の改良の見込みが得られ、またビーム形成部により用途に適した特性をもつ中性子ビームの生成が可能であることを示した。研究実績の概要に記載の通り、MCNP(既存コード)を用いた解析とと粒子コードの作成は順調に進んでいる。特にMCNPによるニュートロニクス解析では、実施計画に記載した内容だけでなく、さらに発展させ複合反射材の評価まで行った。実験では、大きく分けて放電部の改良と、実際に反射材・減速材を用いたビーム化実験が必要であり、当初計画では後者をH23年度、前者を24年度に割り振っていた。しかし、より高出力を得るためには元の発生装置(放電部)の改良がより優先度が高いと判断し先行して放電部の改良に着手した。また、エネルギー分布の評価は、様々な材質に対する計算結果と測定結果を比較する方法について行っている。以上より、本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。

順調であり、おおむね当初の計画に従い進める。ビーム形成部のニュートロニクス計算では、反射材や減速材の形状をさらに変化させ(単純な円筒形状から複数チャンネルを有する構造や管壁をテーパー状にしたものなど)評価を行う。実用段階では単一の放電管で出力が不足する場合には複数の放電管を組み合わせることも考えており、その場合についても十分なビーム特性が得られるか確認を行う。また、計算だけでなく実験可能な材料を用いてビーム生成実験が可能であれば実行する。放電部の改良について、H23年度に引き続き、より高電圧での放電が安定して可能となるよう、粒子シミュレーションコードとあわせ装置の改良試作を行う。シミュレーションコードは現状では円筒対称座標系での電界計算と粒子の軌道計算が可能であり、さらに原子分子過程をモンテカルロ法により組み込むことで実際の放電を模擬できるようにする。消耗品の購入および成果発表のための旅費が主となる。電極形状を変更した放電実験のための電極、絶縁支持材の試作やそれらの交換時のガスケットや配管部材、測定用電子部品等の消耗品として使用する予定である。実験頻度に応じ、重水素ガスが不足すれば追加で購入する。また、国内学会での発表にはすでに応募しており、また国際学会あるいはワークショップでの発表も視野に入れている。
傷害胃粘膜における胃酸分泌変化とその調節機構に関する研究

高張食塩水(1MNaCl)を胃内に10分間適用することにより作製された傷害胃の酸分泌変化に着目し、その調節機序における内因性一酸化窒素(NO)の役割について検討し、以下の成績を得た。1.1MNaClを10分間胃粘膜に適用することにより、粘膜電位差(PD)の減少と共に著明な胃内pHの上昇が観察された。このpH上昇は主として酸分泌の減少に起因するものであり、同様な現象はヒスタミン刺激下においても観察された。2.1MNaCl適用前にNO合成阻害薬であるN^G-nitro-L-arginine methyl ester(L-NAME)を静脈内に投与することにより、NaCl歴用後に認められる酸分泌の現象が有意に抑制された。しかし、L-NAME処置はNaCl適用によるPD低下に対しては全く影響を与えなかった。3.2)で観察されたL-NAMEによる酸分泌減少の抑制作用はL-arginineの併用投与によって有意に拮抗されたが、D-arginineの併用投与では影響されなかった。また、外因性NO供与体であるニトロプルシッドはL-NAMEの存在下においても有意な酸分泌抑制作用を示した。4.一方、NaClの胃粘膜への適用は酸分泌減少以外に、若干の重炭酸イオンの管腔内への流出を促すが、このような重炭酸イオンの流出に対してL-NAMEは有意な影響を与えなかった。5.傷害胃での酸分泌と異なり、正常胃粘膜の酸分泌はL-NAMEの投与により何ら変化を受けなかった。しかし、ニトロプルシッドは正常胃粘膜での酸分泌に対しても有意な抑制作用を示した。7.胆汁酸(20mMタウロコレート)を傷害誘起薬として使用した場合にも、NaClの場合と同様にPDの減少、胃内pHの上昇、ならびに酸分泌の減少が認められた。L-NAMEの前処置は胆汁酸による酸分泌の減少を抑制し、この場合、酸分泌はむしろ基礎前値よりも有意に増大した。以上の結果より、1)胃粘膜に傷害が発生した場合、適応性反応の一つとして胃酸分泌の著明な減少が生じる、2)この減少は少なくとも一部、傷害発生に伴い遊離される内因性NOによって仲介されている、3)この場合のNOはconstitutivetypeのNO合成酵素に依存するものであることが判明した。さらに、胆汁酸を用いた実験より、傷害胃粘膜においては恐らく酸分泌の抑制系の賦活に加えて、促進系の活性化も同時に生じており、通常はNOなどを介した抑制系の影響が大きいために、酸分泌の減少として現れることが推察される。
フロートラックビジリオシステムによる肝切除術中モニタリングの有用性の検討

ビジリオシステムで肝切除術中モニタリングすることで術後肝不全を予測できないかを検討した。上大静脈内酸素飽和度(ScvO2)、stroke volume variation(SVV)などをビジリオシステムでモニタリングした。麻酔導入後1時間ほどの間のScvO2、SVV平均値をBaselineと設定した。ScvO2最低値とBaselineとの差をΔScvO2と定義した。SVVの平均値をmean SVVと定義した。術後総ビリルビン値の最高値が3.0 mg/dL以上を呈したものを術後肝機能障害として検討したところ、カットオフ値はΔScvO2が10.2%、mean SVVが13.4%であった。肝切除術後に生じることのある肝不全は重篤な合併症であるが、肝切除術中にフロートラックビジリオシステムでモニタリングすることで、この肝不全を予測できないかを検討した。内頚静脈から上大静脈内にフロートラックを留置して上大静脈内酸素飽和度(ScvO2)を、橈骨動脈ルートを確保してビジリオセンサーに接続してstroke volume variation(SVV)、ならびに心拍出量(cardiac output)などをフロートラックビジリオシステムでモニタリングした。麻酔導入後1時間ほどの間のScvO2、SVV、COの平均値をBaselineと設定した。術中ストレスにより末梢循環不全や肝血流循環不全などによりScvO2は低下し、SVVは上昇する傾向がある。そこで、ScvO2最低値とBaseline ScvO2との差をΔScvO2と定義した。また、SVV最高値とBaseline SVVとの差をΔSVVと定義した。手術全体におけるScvO2ならびにSVVの平均値をmean ScvO2、mean SVVと定義した。術後病理組織学的検査で背景肝が正常肝症例でのみ、これらの新たに設定した指標と、術後総ビリルビン最高値との間に有意な相関関係が認められた。術後総ビリルビン値の最高値が3.0 mg/dL以上を呈したものを術後肝機能障害として検討したところ、ΔScvO2が10.2%以上、mean SVVが13.4%以上のときに術後総ビリルビン最高値が3.0 mg/dL以上となる可能性が有意に高いことが示された。つまり、フロートラックビジリオシステムにより術中モニタリングをすることでリアルタイムに循環動態が把握でき、これらの新たな指標をみながら術中に早期に全身管理に介入することによって術後の肝機能障害や肝不全を予防できる可能性が示唆され非常に有意義な結果が導き出された。【方法】20kgブタを用いて全身麻酔下にpringle maneuver下肝切除モデルを作成。肝切除術は左内側葉と左外側葉の中枢側を自動縫合器を用いて行った。肝切除後には脱血させ全身モニタリングと同時にFloTrac/Vigileoシステムを用いて上大静脈内酸素飽和度(ScvO2)、Stroke volume variation(SVV)、cardiac index(CI)などをリアルタイムにモニタリングした。【結果】全身麻酔導入後はmean ScvO2は80-85%で安定。SVVは10-15%、CIは2.5-3.0で安定。CVPは10-15cmH2Oで推移。6回のPringle法にて肝切除術を施行。肝阻血中ではScvO2は50-55%にまで低下し5分の開放ではScvO2は50-55%であり回復しなかった。肝阻血中にはSVVは20%以上に上昇し阻血開放すると10-15%にまで落ち着いた。CVPは阻血中に5cmH2Oほどに低下。肝切除後に400ml脱血したところScvO2は徐々に70%ほどに低下、SVVは30cmH2Oまで上昇。一方、CVPは脱血前とほぼ変化なく10cmH2Oほどで経過。脱血後に細胞外液の補液を強化したらSVVは10-15%に低下しScvO2は70%後半に徐々に回復。術中血中乳酸値は48mg/dLまで上昇したが補液強化後には10mg/dL以下まで改善。【考察】脱血後にSVVの著明な上昇をきたしたがCVPはほとんど変化なし。補液をすべきかを判断するのにSVV変化は非常に有用であると思われた。脱血後のScvO2にほとんど著変なかったのは補液強化により循環不全を生じなかったためと思われ脱血量を増量させてもよいかと思われた。【結語】肝切除術におけるFloTrac/Vigileoモニタリングは輸血すべきかどうか補液で十分かどうかなどの決定に有用となる可能性が示唆された。肝切除術中にフロートラックビジリオシステムでモニタリングすることで肝切除後の肝不全を予測できないかを検討した。

これらの新たに設定した指標と、術後総ビリルビン最高値との間に有意な相関関係が認められた。術後総ビリルビン値の最高値が3.0 mg/dL以上を呈したものを術後肝機能障害として検討したところ、ΔScvO2が10.2%以上、mean SVVが13.4%以上のときに術後総ビリルビン最高値が3.0 mg/dL以上となる可能性が有意に高いことが示された。つまり、フロートラックビジリオシステムにより術中モニタリングをすることでリアルタイムに循環動態が把握でき、これらの新たな指標をみながら術中に早期に全身管理に介入することによって術後の肝機能障害や肝不全を予防できる可能性が示唆され非常に有意義な結果が導き出された。平成26年度(最終年度)には、これまでの研究してきた研究実績を踏まえて、学会発表や論文発表を中心にデータをまとめることができた。肝臓外科学、外科侵襲学肝切除術中にリアルタイムにモニタリングして測定した結果から、術後の肝機能障害(総ビリルビン値上昇)を予測できる可能性があるという結果をSurgery誌に掲載できた。また、豚を用いた研究では、肝切除+脱血モデルを作成でき、非脱血豚と脱血豚とでモニタリングを実際に施行できた。さらにこれらの結果を最終的にまとめて追加の論文発表に繋げたいと考えている。豚を用いた基礎的実験研究と自主臨床研究として申請して施行している臨床での肝切除術中のリアルタイムモニタリングを継続して施行できている。豚実験結果を踏まえて様々な実験的方法の改善点や平成25年度の実験計画を立案できるまでに至っている。現在、臨床的研究成果を英文雑誌Surgeryへ投稿中であり、再査読申請中である。肝切除術中のリアルタイムモニタリングの有用性を基礎的、臨床的な両側面から証明するべくおおむね順調に進展していると思われます。これまでの結果を検討して解析を行い、英語での論文発表を目指して、英文校正などを綿密に施行していく予定である。雌豚(20kg)を用いたpringle maneuver法併用の肝切除モデルで脱血による出血をさせて、FloTrac/Vigileoモニタリングで測定されるScvO2やSVVの変動から、補液や輸血の施行タイミングや適応を術後の肝機能障害の程度を検討して決定できるかを検討していく。一方で、臨床で行っている肝切除術中でもFloTrac/Vigileoモニタリングを行っており、背景肝が正常の症例や慢性肝炎や肝硬変の症例における肝切除術中のScvO2やSVVの変動から術後の肝機能障害を予測できないかを検討していきたい。実験の遂行、ならびに研究の解析と論文発表のためのまとめをしている状況でしたが、データの解析の都合上、統計ソフトの新たな購入の必要性が発生しました。年度内で解析を終了することができず、今後必要になったときに使用したい研究費があると判断しましたので今回、未使用研究費が発生しました。次年度では、データのまとめの中で、論文発表のための英文校正費用や、データ解析のためのアプリケーションなどの消耗品の購入などに使用する予定です。
裁量的会計発生高と企業による実物投資の関係に関する総合的研究

今年度の研究では、企業による実物投資に関する意思決定のあり方を、企業部門間における権限移譲の観点から考察した。企業内部の特定事業部門によって展開される活動が、売上高や利潤への貢献度合を増すにつれて、子会社等として分離・独立する現象がしばしば観察される。一見すると、本部としての企業が事業部門に対して完全な支配権を有するほうが、当該事業部門の利益を独占することができるため、事業部門の独立は本部にとって望ましくない戦略として捉えられるかもしれない。しかし、事業部門自体のインセンティブを考えると、事業部門の完全支配は必ずしも最適な戦略とはなりえないことを明らかにした。事業部門の意思決定が本部によって決められるなら、事業部門の最適な投資水準は企業全体の利潤を最大化するように設定される。しかし、非可逆的な実物投資に全責任を負うのが事業部門である以上、ホールドアップ問題によって、かかる投資の水準は抑制されてしまうことが知られている。そのようななか、事業部門に一定程度の権限が委譲されていれば、ホールドアップ問題が緩和されるのに応じて、事業部門による実物投資の水準も向上することが期待される。それによって事業部門に帰属する利潤が増大すれば、本部がたとえ権限移譲によって事業部門の利潤を一部逸失するとしても、支配権に比例して受け取られる利潤が全社一体として投資を実施した場合の利潤よりも大きくなるケースが存在しうると考えられるのである。今回の研究では、事業部門の重要性をコストによって代理させたうえで、権限移譲に関する理論モデルを構築することで、本部と事業部門の利潤の合計を最大化する権限移譲の水準を導いた。本研究では、財務諸表上の会計数値によって裁量的に表現される企業活動の成果が、企業の実物投資にどの程度反映されるのかを検証することを目的にしている。第2年度はとりわけ実物投資の側面に焦点をあわせ、投資の決定要因が企業内部の組織構造とそこでの権限移譲のあり方によって影響されることを明らかにすることができた。最終年度は、上記のメカニズムを通じて決定される実物投資と、利益をはじめとする会計情報の性質との間の関係について検証する予定である。企業による実物投資の水準が組織内部での権限移譲の程度に影響されることが明らかになったことを受けて、最終年度は特定事業部門に対して委譲された権限の大きさと、本部によって公開される会計情報の正確性との関係を実証的に跡付ける。そこではまず、利益予想と権限移譲の程度を明示的に取り入れた寡占モデルを展開することによって、権限移譲の大きさが予想の正確性におよぼす影響を検証する。つぎに、公開された財務諸表データをもとに、権限移譲、実物投資、利益の正確性の三者の間の関係を実証的に説明することを試みる。今年度の研究では、会計不正が企業の実態的行動にいかなる影響をおよぼすかに関する理論モデルを構築した。そこではまず、コブ・ダグラス型の生産関数に直面する企業を前提としたとき、その利潤を最大化するための投資水準が、生産性と限界費用という2つのパラメータを主要な要素とする関数のかたちであらわされることが示された。もとより、企業による実物投資の大きさと限界費用は、財務諸表から読み取られるが、当該投資の事実上の生産性は公開されたデータから推測することができない。このとき、均衡を導くための一階条件から、観察可能なパラメータである限界費用と観察不可能なパラメータである生産性との間に、負のトレードオフが導かれた。すなわち、利益マネジメントなどの手段を講じて限界費用を小さく表示すれば、企業が手掛ける投資の生産性が高く評価されるわけである。この単純な命題から導かれる仮説は、つぎの3点に集約される。1実物投資の生産性が低い企業がそれを実際以上に高くみせたい場合に、限界費用を小さく表示するインセンティブが高まる。2財務諸表上で操作された限界費用を現実の生産性と整合させるために、会計不正に従事する企業は、実物投資の過剰に陥る可能性がある。さらに、3会計不正が実施された期間とその後とでは、投資決定のあり方が変化すると考えられる。なぜなら、表示上圧縮された限界費用は翌期に反転するので、実際の生産性が向上しないかぎり、従前の過大な投資水準を維持することはできないからである。次年度の研究では、理論モデルから導かれた作業仮説を、実際の財務データによって跡付けることを目標とする。理論モデルを構築する際には、何よりも適切な前提とパラメータを設定することが求められる。その作業が難航すると、均衡で導かれるパラメータが、現実的な解釈に堪え得ないような値をとることになる。そうした試行錯誤を繰り返した結果、今年度は検証可能な仮説を設定するまで研究を進捗させることができたので、上記の判断を下した。

しかし、非可逆的な実物投資に全責任を負うのが事業部門である以上、ホールドアップ問題によって、かかる投資の水準は抑制されてしまうことが知られている。そのようななか、事業部門に一定程度の権限が委譲されていれば、ホールドアップ問題が緩和されるのに応じて、事業部門による実物投資の水準も向上することが期待される。それによって事業部門に帰属する利潤が増大すれば、本部がたとえ権限移譲によって事業部門の利潤を一部逸失するとしても、支配権に比例して受け取られる利潤が全社一体として投資を実施した場合の利潤よりも大きくなるケースが存在しうると考えられるのである。今回の研究では、事業部門の重要性をコストによって代理させたうえで、権限移譲に関する理論モデルを構築することで、本部と事業部門の利潤の合計を最大化する権限移譲の水準を導いた。本研究では、財務諸表上の会計数値によって裁量的に表現される企業活動の成果が、企業の実物投資にどの程度反映されるのかを検証することを目的にしている。第2年度はとりわけ実物投資の側面に焦点をあわせ、投資の決定要因が企業内部の組織構造とそこでの権限移譲のあり方によって影響されることを明らかにすることができた。最終年度は、上記のメカニズムを通じて決定される実物投資と、利益をはじめとする会計情報の性質との間の関係について検証する予定である。理論モデルから導かれた3つの仮説が、現実の企業行動と整合しているかどうかを確認するため、財務データをもちいた実証分析を実施する。同時に、会計不正の程度を利益訂正の大きさによって測定する予定であるため、利益訂正報告書のデータを手作業で収集することを計画している。企業による実物投資の水準が組織内部での権限移譲の程度に影響されることが明らかになったことを受けて、最終年度は特定事業部門に対して委譲された権限の大きさと、本部によって公開される会計情報の正確性との関係を実証的に跡付ける。そこではまず、利益予想と権限移譲の程度を明示的に取り入れた寡占モデルを展開することによって、権限移譲の大きさが予想の正確性におよぼす影響を検証する。つぎに、公開された財務諸表データをもとに、権限移譲、実物投資、利益の正確性の三者の間の関係を実証的に説明することを試みる。すでに購入した書籍の内容に、購入を予定していた書籍の内容が含まれていたため、一部書籍の購入を取りやめた。当該残額は、次年度データベースを追加して購入する際の原資の一部に充当する予定である。
市町村における障害者差別解消支援地域協議会の当事者参加型運営モデルの開発

本研究の目的は、地方自治体における、障害者差別解消法の展開の在り方をアクションリサーチ及びフィールドワークによって明らかにすることである。障害者、自治体関係者、一般の住民、専門職による協働を目指す。主な研究対象は、筆者が関与してきた大阪府、八尾市、豊岡市各々における関連会議、これらの自治体にかかわらず、同法の展開に関与する関係者である。本年度は、以下の作業をした。研究倫理に十分に配慮されている。(1)各自治体の会議のフィールドワーク、公的資料や議事録等のの分析、(2)上記自治体以外の動向に関する資料収集、(3)障害者関連の活動をする方々へのインタビュー調査の、過去のデータを含めた分析、(4)実際に行われた、施策展開の質的分析の学術的検討(国際学会において発表)である。筆者はこの分析の技術的支援をしている。(1)(3)については、専門家で構成される審議会、一般の住民による会議にそれぞれ出席し、各種資料、議事録のうち、可能なものを分析している。知見は、関係者の同法に対する解釈の異同、同法の啓発に関する議論、これらによる社会的アイデンティティである。「障害特性」、昨今施行された、差別解消関連の法律との関係も注目すべき内容である。(2)については、東京都といった大都市圏のみまらず、地方の自治体においても、先進的な条例や協議会が設置されていることがわかってきた。一方で、一見、施策が進んでいないようにみえても、教育、雇用(同法の対象外)においては、各セクションにおいて施策に着手されているようである。したがって、分野毎の検討も必要とわかった。(4)の学会発表では、討論において、我が国の障害者施策の歴史、中央政府と地方政府の関係、政策決定過程等といった社会文化的背景の議論が重要になることがわかった。ただし、方法論の理論的検討にまでは至らなかった。順調な点は、大阪府、八尾市、豊岡市のフィールドワークやデータ分析、これ以外の先進地域、および全国的な動向の資料上の把握ができたことである。いくつかの自治体の施策に関する質的、及び量的データの分析に着手している。課題は、上記のような進捗にもかかわらず、論文にできていないこと、先進地域や全国との動向の実地調査、この1年間の展開の検討が不十分であることである。理由は、前述の作業に時間を使ったこと、地方都市の施策が、当初の予想以上に展開していないことである。ただし、地方都市の事情を大都市圏と比べて優劣をつけるのではなく、地域事情に合わせた状況を考えねばならない。進捗状況を踏まえて、以下の作業に取り組む。1.大阪府、八尾市、豊岡市等、各自治体の障害者差別解消法に関連する施策のフィールドワークやデータ分析の継続。関連する諸データの分析。差別解消法公布前の諸データも必要に応じて分析する。2.これ以外の先進地域の視察、および全国的な動向の把握。3.1と2を通じて、質的研究やアクションリサーチといった、障害者差別解消法の地方での展開を検討する調査手法そのものの検討。4.1から3のうち、2018年度から2019年度の動向については論文等による発表をする。

理由は、前述の作業に時間を使ったこと、地方都市の施策が、当初の予想以上に展開していないことである。ただし、地方都市の事情を大都市圏と比べて優劣をつけるのではなく、地域事情に合わせた状況を考えねばならない。進捗状況を踏まえて、以下の作業に取り組む。1.大阪府、八尾市、豊岡市等、各自治体の障害者差別解消法に関連する施策のフィールドワークやデータ分析の継続。関連する諸データの分析。差別解消法公布前の諸データも必要に応じて分析する。2.これ以外の先進地域の視察、および全国的な動向の把握。3.1と2を通じて、質的研究やアクションリサーチといった、障害者差別解消法の地方での展開を検討する調査手法そのものの検討。4.1から3のうち、2018年度から2019年度の動向については論文等による発表をする。インターネットの利用による資料収集、大学予算の使用等により、本プロジェクトからの支出の削減に努めたため。また先進地域への実地調査ができなかったため。
水銀毒性に対する胎児メタロチオネインの生理的役割の解明

長期間低濃度水蒸気曝露による中枢神経行動特性対するメメタロチオネインの役割について:MT(I, II型)欠損マウス(MT(-/-))およびその対照(野生型)マウス(MT(+/+))を水銀蒸気0.040.2mg/m^3の濃度で1日8時間、5ヶ月間連日曝露を行った。その後、曝露を中止し、5ヵ月目に行動影響を見た。オープンフィールドによる総移動距離はMT(+/+)マウス、MT(-/-)マウスともに対照群に比べ、曝露群が高値を示した。学習獲得の指標である回避反応時間は曝露群のMT(-/-)マウスがMT(+/+)マウスより対照群で有意に低下していた。臓器中水銀濃度は、MT(-/-)マウスはMT(+/+)マウスに比べ、いずれの臓器も水銀濃度は低値であった。以上の結果より、水銀蒸気曝露により、MT(+/+)マウスの活動が亢進することが明らかとなった。また長期水銀曝露後のMT(-/-)マウスの学習獲得はMT(+/+)マウスより劣り、メタロチオネインが学習獲得に何らかの役割を果たしていると思われる。胎生期の水銀蒸気曝露による中枢神経行動毒性に対するメタロチオネインの役割について:妊娠中に水銀蒸気曝露うけた胎児のその後の行動影響をMT(-/-)とMT(+/+)で検討した。水銀蒸気0.500.56mg/m^3の濃度で1日6時間、妊娠1日目から18日目まで曝露を行った。出産3ヵ月後のオープンフィールドでの活動量については、雄性MT(-/-)マウス群に低下が認められた。受動的回避反応試験では雌性T(-/-)マウス群に学習獲得の低下を認めた。モリス水迷路での空間学習については、水銀曝露をうけた雌性MT(-/-)マウスに空間学習の獲得過程で、遅延が認められた。以上の結果より、胎生期における水銀蒸気曝露にうけたマウス群に、活動量の低下、空間学習および学習獲得の低下が認められた。とくに、MT(-/-)マウス群に行動変化が顕著に現れており、このことはMT-Iおよび-IIは水銀による神経行動毒性の軽減に何らかの役割を果たしているものと思われる。水銀、ヒ素、カドミウムおよび鉛などの金属汚染が地球規模的な環境問題となっている。加えて、長期間の低濃度水銀蒸気曝露による健康への影響が懸念されている。これに対し、生体内の防御因子の一つであるメタロチオネイン(金属結合蛋白質、MT)が重金属毒性軽減作用を示すことが証明されている。しかし、長期にわたり水銀曝露を受けた場合の生理的レベルでのMTの生体防御機構としての役割については不明である。今回、MT遺伝子欠損マウスに水銀蒸気曝露を行い、行動への影響について検討した。MT(I,II型)欠損マウス(MT(-/-))およびその対照(野生型)

マウス(MT(+/+))を水銀蒸気0.040.2mg/m^3の濃度で1日8時間、5ヶ月間連日曝露を行った。3ヶ月後と5ヶ月後のオープンフィールドによりlocomotion distanceとcenter割合と、受動的回避実験装置による学習獲得について検討した。locomotion distanceはMT(+/+)マウス、MT(-/-)マウスともに対照群に比べ、3ヶ月と5ヶ月ともに曝露群が高値を示した。center割合は曝露3ヶ月後のMT(+/+)マウスでは対照群に比べ、顕著に増加しており、水銀によりMT(+/+)マウスがMT(-/-)マウスより著しい活動量の亢進を示した。学習獲得は対照群では3ヶ月と5ヶ月ともにMT(+/+)とMT(-/-)マウスの間に有意な差が見られない。しかし、水銀曝露群では3ヶ月後の両マウスとも対照群との間に差異は認められないが、MT(-/-)マウスの回避反応時間はMT(+/+)マウスと比較すると低下しており、とくに曝露群で有意に低下していた。曝露5ヶ月後の結果では、MT(-/-)マウスに学習獲得の低下が認められた。曝露5ヶ月後の臓器中水銀濃度は、MT(-/-)マウスはMT(+/+)マウスに比べ、いずれの臓器も水銀濃度は低値であった。以上の結果より、水銀蒸気曝露により、MT(+/+)マウスの活動が亢進することが明らかとなった。また長期水銀曝露後のMT(-/-)マウスの学習獲得はMT(+/+)マウスより劣り、メタロチオネインが学習獲得に何らかの役割を果たしていると思われる。胎生期に低濃度水銀蒸気曝露を受けた場合の胎児・新生児の影響に対する生理的レベルのメタロチオネインが果たしている役割は不明である。今回、胎生期に水銀蒸気曝露を受けた胎児の発育・発達における水が及ぼす影響、特に神経行動毒性に対するメタロチオネインの役割について検討した。MT(I,II型)欠損マウス(MT(-/-))およびその対照(野生型)マウス(MT(+/+))を水銀曝露装置に入れ、水銀蒸気0.500.56mg/m^3の濃度で1日6時間、妊娠1日目から18日目まで曝露を行った。その後、曝露を中止し、出産したのち3週目に離乳させ、3ヵ月後にオープンフィールドにより移動時間・総移動距離と探索行動時間、受動的回避実験装置・モリス水迷路より学習獲得について検討した。オープンフイールドでの活動量については、雄性MT(-/-)マウス群に低下が認められた。中心に滞在する割合も雄性MT(-/-)マウスで、水銀曝露群は対照群に比べ有意に低かった。受動的回避反応試験での受動回避学習における成績については、雌性T(-/-)マウス群に学習獲得の低下を認めた。モリス水迷路での空間学習については、雄性MT(+/+)マウスに水銀曝露群と対照群との間に有意な差異は認められた。水銀曝露をうけた雌性MT(-/-)マウスに空間学習の獲得過程で、遅延が認められた。胎生期に水銀蒸気曝露をうけたMT(+/+)、MT(-/-)マウスは雄・雌に係わらず対照群に比べ、脳および腎臓の水銀濃度は高値であった。以上の結果より、胎生期における水銀蒸気曝露にうけたマウス群に、活動量の低下、空間学習および学習得の低下が認められた。とくに、MT(-/-)
DNA修復能欠損メラノサイトを用いた再構築皮膚での紫外線によるメラノーマ形成誘導

1.紫外線によるDNA修復能を欠損する色素性乾皮症A群患者皮膚よりメラノサイトを単離、培養することに成功した。正常メラノサイトとの比較において、中波長紫外線(UVB)領域でapoptosisがより少量の紫外線量で誘導されたのに対し、長波長紫外線(WA)領域では、細胞死の動態は正常メラノサイトとの間で差を認めなかった。2.異なるメラニン種を有するDNA修復能欠損メラノサイトを得るためにユーメラニンおよびメラニン不含メラノサイトについては各遺伝背景をもつXPAKOマウスより単離した。3.DNA修復能が欠損し、フェオメラニンを含有するメラノサイトを得るために、XPAKOC57BL/6とyellow mouseとのbackcrossによりこの性質をもつメラノサイトが産生されるよう、マウスを作製した。4.DNA修復能欠損メラノサイトとDNA修復能正常ケラチノサイトよりなる人工表皮を作成し、ゼラチンで固めた線維芽細胞を真皮支持体成分として用いて作成した人工皮膚を、SCIDマウスに移植し、紫外線(WBおよびWA)を照射したところ2-3週で移植皮膚は壊死に陥った。そこで、ヒトおよびマウス皮膚をトリプシン処理により表皮成分を剥脱した真皮条に前述の人工表皮を作成したところ、速やかに血管成分が真皮側に形成されるためSClDマウスへの移植後も皮膚の壊死は避けられることが判明し、現在照射実験を続行中である。
核燃焼プラズマのための新古典輸送シミュレーションの拡張と検証

定常核燃焼プラズマの実現を目指す核融合研究において今後必要不可欠となる、新古典輸送理論に基づくプラズマの輸送シミュレーションに必要な計算手法の拡張・開発を行い、炉心プラズマで想定される高温低衝突で重要となる、荷電粒子のドリフト運動を正確に扱える高精度な新古典輸送・径電場形成・新古典粘性に適した計算法を確立した。このシミュレーション法をトカマクにおける微小な摂動磁場が生む新古典粘性の評価に適用し、実験で観測されたプラズマ回転をシミュレーションで精度よく再現できることを示した。また、D,T,Heや不純物イオンなどを含む多イオン種プラズマの新古典輸送計算が行えるようにクーロン衝突項の拡張を行った。平成24年度の主な成果の一つ目は、トカマクに非軸対称摂動磁場を重畳した場合の軸対称性の破れに起因する新古典トロイダル粘性(NTV)の数値シミュレーション研究の進展である。昨年度までの径電場なしの場合での計算コードのベンチマークに引き続き、NTVの径電場に対する依存性を研究した。そこで、従来のバウンス平均ドリフト運動論を使ったモデルでは見落とされていた、パッシング粒子が径電場が大きい時に摂動磁場と新たな共鳴条件を満たすことで共鳴有理面の両側にNTVトルクのダブルピーク構造が現れることをシミュレーションで発見し、その共鳴条件について理論的に説明することにも成功した。2つ目の主な成果はLHDバイアス実験における新古典ポロイダル粘性(NPV)の定量的評価である。この研究は昨年度から継続して研究しているが、シミュレーションで見られるポロイダルマッハ数(Mp)1付近のNPVの径電場に対する非線形な振る舞いが、圧縮性ExBフローによってMp1で磁気面上の密度・パラレルフロー分布の変動が大きくなることによって生じることがわかった。その結果、ExBフローの非圧縮性を仮定している解析解よりNPBのピーク値が大きくなり、またこの事が実験観測とシミュレーションの定量的な一致に重要であることが示された。3つ目の成果は、新古典輸送コードを現在核融合研で概念設計を進めているヘリカル型原型炉FFHR-d1の新古典熱輸送の定量的予測に応用したことである。FFHRのMHD平衡配位では、高β化に伴う磁気軸シフトを抑制しないと新古典熱輸送がα粒子による自己加熱を超えてしまい、定常炉としての条件を満たせないことを発見し、新たにコイル電流の調整によって磁気軸シフトを抑えた配位を考案して新古典熱輸送を自己加熱より低く抑える事ができることを示した。この知見は今後の原型炉設計活動に生かされる有益なものである。平成25年度の主な成果の一つは、日本原子力研究開発機構(原研)が開発した中性粒子入射ビームによるモーメント入力や粒子種間摩擦力、高エネルギー粒子の軌道損失によるJxBトルクなど複合的に考慮してトカマクプラズマ中のプラズマ回転を解く統合輸送コードTOPICSに、本研究課題で開発したFORTEC-3Dコードで計算した新古典粘性の効果を反映させる連結シミュレーションを実現したことである。これによって、今までトカマクのプラズマ回転の研究で無視されていた、トロイダル磁場コイルが作る微小な非軸対称磁場摂動による新古典トロイダル粘性をFORTEC-3Dで評価し、その影響を考慮して原研のJT-60U装置におけるプラズマトロイダル回転を計算で評価し、観測結果と定量的に比較することが可能となった。原研の本多氏と共同研究を進め、過去に行われたJT-60Uの実験における新古典トロイダル粘性の影響を評価したところ、装置の持つ非軸対称性が生み出す新古典粘性を考慮するとトロイダル回転が2割ほど変わり、観測されたトロイダル回転分布を説明するのに不可欠な影響があることが判った。この研究成果はNulcear Fusion誌に掲載が決定した。もう一つの主な成果としては、ドイツ、スペイン、米国にある様々なヘリカル型プラズマ閉じ込め装置における新古典輸送計算にFORTEC-3Dコードを適用できることを国際的な共同研究を通じて示したことである。これによって、新古典輸送の3次元磁場形状に対する依存性の比較研究や、閉じ込め最適化に向けた磁場配位などの研究が、従来の計算法より詳細なFORTEC-3Dコードを用いて行う事が可能となり、今後の国際共同研究の更なる進展が期待できる。今年度の主な成果としては、新古典粘性計算コードFORTEC-3Dのベンチマークと実験解析への応用が大きく進展したことが挙げられる。軸対称トカマクに非軸対称摂動磁場がかけられた場合のトロイダル粘性と、ヘリカル配位におけるポロイダル粘性計算の2ケースについて研究を進めており、今年度は径電場によるExB回転依存性について検証を進めた。トカマクにおいては、径電場の値がradial force balanceを満たす値(この時トロイダル粘性はゼロになる)から数倍程度までは従来の解析式とよく一致する一方、より大きな径電場においては解析解と定性的・定量的に違いが生じることを発見した。

ヘリカル系においては、LHDにおけるバイアス電極を使ったExB回転駆動実験のデータを使い、実験解析を行った。バイアス電圧によるExB回転のポロイダルマッハ数が約1でポロイダル粘性がピークを持ち、かつその粘性の値がバイアス電流によるJxBトルクとほぼ釣り合うことが示された。これによって、バイアス電圧を上げた時に起きるバイアス電流値の遷移や、それと同時に観測されるプラズマ閉じ込め性能の改善が、新古典ポロイダル粘性の非線形性によって起こるという理論予測をシミュレーションで再現できた。特に、遷移が起こるポロイダルマッハ数が約1になるという結果は、従来の解析解では再現できなかったことであり、本研究で開発してきたコードの定量的な正確さを証明した。この他、将来の核融合炉における新古典輸送の予測研究として、核融合科学研究所で進められているヘリカル型原型炉FFHR-d1の設計活動に協力した。FFHRで想定される高βプラズマでは、シャフラノフシフトによる閉じ込め配位の変化が、新古典輸送を真空磁場で計算した場合の数倍に大きくしてしまうことを示し、垂直磁場コイルによるシャフラノフシフト制御が必須になることを示した。平成26年度の主な成果の一つは、核燃焼プラズマの輸送シミュレーションに向けた多イオン種プラズマ用のクーロン衝突項が完成したことである。この線形化クーロン衝突項は、従来よく用いられているものと異なり、粒子種ごとに異なる温度を持っていても線形化衝突項が随伴性を保つ形に作られており、BoltzmanのH定理やOnsagar対象性という、新古典輸送理論において重要な性質を保つために必要不可欠な拡張である。この研究成果は日本物理学会において口頭発表を行い公表した。もう一つの成果は、これまで開発してきた大域的新古典輸送コードFORTEC-3Dで得られた知見を基に、プラズマ全体ではなく単一磁気面のみを解く局所近似モデルをFORTEC-3Dの2-weight delta-f法で構築することに、共同研究者との研究で成功した事である。この局所近似は、現在一般的に使われている局所近似モデルと異なり、荷電粒子の磁気ドリフト項の磁気面接線成分を残して磁気面垂直方向ドリフトのみ落とす新しい定式化で、これによって特に径電場によるE×B回転が遅い場合に、従来の局所近似と比べかなり大域的新古典コードに近い結果を再現できることを世界で初めて示した。そして、この磁気面接線成分のドリフト運動の効果が、ヘリカル型磁場閉じ込め装置における新古典熱輸送の定量的評価において無視できない事を複数の装置における新古典輸送シミュレーションから示し、その成果をEPSにおいて口頭発表した。その他、新古典トロイダル粘性がトカマクのトロイダル回転に与える影響のシミュレーション研究を昨年に引き続き行い、その成果はIAEA2014という核融合研究で最も重要な国際会議において共同研究者が国際選考で口頭発表枠を勝ち取り、発表することができた。
自家和合性ニホンナシ新品種(仮称‘二十一世紀')の育成とその栽培適応性の研究

1.自家和合性ニホンナシ`おさ二十世紀'を母本または父本として得た自家和合性と黒斑病抵抗性を有する優良に交雑系統5系統について,鳥取県下各地で栽培適応性の調査を行った。TH17は糖度が高く肉質もきわめて良好であり,さらに県下のどの地域でも収量と品質が安定しており,鳥取県に適した品種であると判断された。晩生のTH17およびTH11もすぐれていた。2.開花期の温度条件と自家結実率との関係を調査したところ,15°C以上の温度があれば充分に受精・結実することが明らかとなった。3.各系統の識別を容易にし,また品種育成権の保護のため,DNAフィンガープリント法の開発を行なった。ニホンナシのプローブrbcSのCDNを用いたRFLP分析によって,各優良系統に特有のフィンガープリントを得た。さらに各系統の葉についてペルオキシダーゼアイソザイム分析も行ない,各系統を識別・同定しうる泳動像を得た。4.優良系統はいずれも自家和合性であるため,人工受粉の必要がないが,それらの花粉は`二十世紀'や`幸水'の人工受粉に使用したり授粉樹として混植する場合もあるため,各系統の不和合性因子の型を明らかにしておくことが必要である。`二十世紀'`幸水'`清澄'に交雑して調査した結果,TH17はS_4S_5 TH32はS_2S_4であることが明かになった。1.昭和54年から58年にかけて自家和合性ニホンナシ品種`おさ二十世紀'の自殖および交雑を行い,それらの自殖第1代と交雑第1代の系統より自家和合性で黒斑病抵抗性を有しかつ果実品質の優れた系統を選抜した。これらの有望系統を附属農場果樹園および鳥取県下各地の二十世紀園に高接し,生育特性と果実品質を調査した。いずれの系統も黒斑病に完全な抵抗性を示し,かつ自家結実した。また花芽の着生も良好であった。2.有望系統の花粉を採取し,既知の自家不和合性因子をもつ長十郎(S_2S_3),二十世紀(S_2S_4),幸水(S_4S_5)にそれぞれ授粉して結実率と種子含有数を調査し,各系統の自家和合性要因を推定した。3.有望系統を品種として登録し,苗木増殖を行う場合に,盗難や違法な手段でこれらが他産地や外国へ流出するのを防止する必要がある。その手段としてナシ品種・系統に対するDNAフィンガープリント法の開発を行った。M13ファージ由来遺伝子及びヒトミオグロビン由来のミニサテライト領域遺伝子をプローブとして用いたゲノミックサザンハイブリダイゼイションを行うことによる品種・系統の同定,識別技術を確立した。4.有望系統を茎頂培養し,大量の自根苗を得た。さらにこれらを熱処理して再び茎頂培養してウイルスフリーの原々母樹を育成中である。1.`おさ二十世紀'を母本または父本として得た交雑第一代より選抜した自家和合性で黒斑病抵抗性を有する有望系統を鳥取県内5カ所の果樹園に高接ぎし、果実の品質を調査した。8月上旬に成熟する早生の青ナシ(系統番号TH32)、8月中-下旬に成熟する中生の赤ナシ2系統(TH17およびTH42)、9月下旬に成熟する晩生の赤ナシ2系統(TH7およびTH11)がすぐれることを確認し、品種登録を行うことにした。土壌の種類による品質の差は認められなかった。2.DNAフィンガープリント法によるニホンナシ品種の同定方法を検討し有望系統の「DNA指紋」を作成した。1.自家和合性で黒斑病抵抗性を有する有望系統について、開花時期、花の形状、幼果の形状、萌芽期の葉色、葉の形状等を調査した。各系統それぞれの特徴を示した。

また花芽形成率の調査も行った。果実については成熟期と貯蔵性、糖度、肉質、食味の調査を行うと共に、一般消費者による官能テストも実施した。2.ヒトのミニサテライト領域由来のプローブを用いたDNAフィンガープリント法によって各系統特有のバンドパターンを得た。またパーオキシダーゼのアイソザイム分析の方法でも各系統を特定できた。これらDNAフィンガープリント法及びアイソザイム分析の両者により確実に有望系統を識別・特定できることを確認した。3.昼間15°C及び10°Cに設定したファイトトロンの中で各系統が自家受精するかどうか調査した。15°Cではいずれの系統も高い結実率を示し、また10°Cでもかなり高い結実率を示した。各系統の自家和合性は信頼できることを確認した。4.有望系統の花粉を菊水(S2S4),新水(S4S5),幸水(S4S5)に受粉し結実率を調査し、それぞれの系統のS因子の型を推定した。`おさ二十世紀'に“幸水'、“新水'と交雑して得た系統はほぼ因子型を明らかにすることができた。5.本研究によって得られたこれらの成果を、第24回国際園芸学会議(平成6年8月:京都)にて発表した。