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非水溶媒を用いたポリアニリン電解重合反応の解析とリチウム二次電池への応用

ポリアニリンを正極活物質とする非水係リチウム二次電池の充放電特性を向上させるために、ポリアニリンの新規合成条件の開発を行った。これまで、ポリアニリンはアニリンを四フッ化ホウ素酸や過塩素酸等の酸性水溶液中で電解重合することにより作製されてきた。この方法では電解重合時にポリアニリンの酸化分解反応が生じたり、水分をリチウム電池内に混入させたりする可能性があり、電池機能材料の作製方法としては適さない。そこで、本研究では、非水溶媒係での電解重合によりポリアニリンを作製することを試みた。また、非水系での重合はアニリンの重合反応とも関連しているため、重合反応機構に関する考察も行った。反応機構を考察した結果、プロトン供給源が必要であることが分った。そこで、非水溶媒中にアニリンを導入するのではなく、四フッ化ホウ素酸とアニリンより合成した四フッ化ホウ素酸アニリンを導入する方法を試みた。このような系ではアニリンとプロトンが同時に供給されており、電解重合に都合がよいと考えられた。実際に、一定電流の条件で電解重合を行ったところ、電極上に重合生成物が得られ、分析の結果ポリアニリンが生成していることがわかった。これらの結果より、我々の考えた反応機構の妥当性を示すことができた。また、電気化学的活性について調べた結果、水溶液で重合したポリアニリンと同程度に活性のあるポリアニリンが得られていることがわかった。しかし、プロピレンカーボネートを溶媒に用いて合成したポリアニリンは、大電流での放電特性において水溶液で合成したものより劣っていた。この原因は、水溶液中で得られるポリアニリンは比表面積が大きいフィブリル構造であるのに対して、非水系で重合したものはブッロク状の塊の集合体で比表面積が小さいためと考えられた。そこで、溶媒の種類を変えて電解重合を行ったところ、アセトニトリル中での電解重合によりフィブリル形状のポリアニリンが合成できることがわかった。充放電試験を行い、その電池特性について調べた結果、大電流での放電においても優れた結果が得られた。非水系電解液を用いてアニリンを電解重合することにより作製したポリアニリンの電気化学的挙動を検討した結果、以下の結果が得られた。(1)重合反応の初期過程においてアニリニウムイオンが重要な役割りを果たしていることが分かった。すなわち、ラジカルカチオンとアニリンのカップリング過程で静電的な相互作用により反応部位が影響されるため、アニリンがアニリニウムイオンの形で存在することが重合反応のキ-ポイントと考えられる。そこでアニリンを4級化したもの溶解した非水溶媒中でアニリンの重合を行なった。非水溶媒にアニリニウム塩の状態でアニリンを溶解し電解重合により得られたポリアニリンは、水溶液中で得られたポリアニリンと同程度の活性を有していることが分かった。(2)非水電解液中で作製したポリアニリンを電池活物質として用いた場合、その特性は水溶液中で合成したものより優れていた。特に、アセトニトリル中で合成したポリアニリンでは、電気化学反応速度を向上させることができた。高電流密度での使用に適したポリアニリンと考えられる。

(3)作製したポリアニリンのガラス転移温度や重合度に関して検討した結果、プロピレンカ-ボネ-トやγーブチロラクトン中で重合したポリアニリンは、他の溶媒中で作製したしたものに比較して、重合度が高く結晶性の向上したポリアニリンであることが分かった。また、電極電位の若干の低下が認められ、ポ-ラン状態の安定化されていることが分かった。すなわち、より安定なポリアニリンが作製できたと言える。このようなポリアニリンは充放電サイクル寿命に優れた電池活物質になると思われる。ポリアニリンを正極活物質とする非水溶媒を用いたリチウム二次電池の充放電特性を向上させるためには、ポリアニリンの合成条件の検討が必要である。一般にポリアニリンはアニリンの酸性水溶液中での電解重合により行なわれる。この方法では電解重合時にポリアニリンの分解が生じたり、水分をリチウム電池内に混入させたりする可能性があり、電池機能材料として適さない重合方法である。このために、酸性水溶液ではなく非水溶媒中での電解重合が検討されてきた。しかし、酸性水溶液と同等の活性があるポリアニリンを作成することは困難であると考えられてきた。そこで、本研究では、非水溶媒系での重合について重合反応機構の立場から考察を加えた。その結果より、非水溶媒中での電解重合時にアニリンを導入するのではなく、四フッ化ホウ素酸とアニリンより合成した四フッ化ホウ素酸アニリンを導入する方法を提案し、プロピレンカーボネートを用いて一定電流の条件で電解重合を行ったところ、電極上に重合生成物が得られ、分析の結果ポリアニリンが生成していることがわかった。また、電気化学的な活性について調べた結果、水溶液で重合したポリアニリンと同程度に活性のあるポリアニリンが得られていることがわかった。しかし、大電流での放電特性は水溶液で合成したものより劣っていた。これは、生成したプロピレンカーボネート中で電解重合によって得られたポリアニリンの形態が水溶液中で合成されたものとかなり異なっていたためと考えられる。すなわち、水溶液中で得られるポリアニリンは比表面積が大きいフィブリル構造であるのに対して、非水系で重合したものはブッロク状の塊の集合体であった。そこで、溶媒の種類を変えて電解重合を行ったところ、アセトニトリル中での電解重合によりフィブリル形状のポリアニリンが合成できることがわかった。充放電試験を行い、その電池特性について調べた結果、大電流での放電においても優れた結果が得られた。
悪性黒色腫におけるユウメラニン生成機序ならびにその生化学的指標に関する研究

1.ユウメラニン関連代謝物の簡便な合成法の開発ド-パの化学的酸化により得たド-パクロ-ム溶液からpHの違いに基づき、5,6DHI及び5,6DHI2Cを調製した。これらをジアゾメタン処理して、それぞれのOーメチル体を得た。これによりその後の研究に不可欠な標準品の安定な供給が可能となった。2.悪性黒色腫の生化学的マ-カ-としてのユウメラニン関連代謝物の有用性(1)B16黒色腫を移植したマウスの尿中のメラニン関連代謝物の推移を調べた。その結果、腫瘍の増殖の初期においては、5H6MI2Cの増加が、従来から黒色腫のマ-カ-として用いられている5ーSーCDの増加よりも著しいことがわかった。(2)B16黒色腫を移植したマウスについて、腫瘍、血清、及び尿中のメラニン関連代謝物の量的な相互関係を調べた。血清インド-ル(5H6MI2C+6H5MI2C)及び5ーSーCDと腫瘍重量との間には高い相関が認められた(r=0.92,0.89)。一方、尿中インド-ル及び5ーSーCDは有意の相関を示さなかった。従って、検体として尿よりも血清を用いたほうが、腫瘍の進展度をよりよく反映することが示唆された。(3)悪性黒色腫患者の尿を分析するうち、未知の代謝物を含む1例を見い出した。この尿を分析した結果、未知物が5H6MI2C及び6H5MI2Cのグルクロン酸及び硫酸抱合体であることが証明された。また、B16黒色腫を移植したマウスの尿中にはグルクロン酸抱合体は検出されず、硫酸抱合体のみが検出された。今後は、健常者及び黒色腫患者において、血清、尿中インド-ル、5ーSーCDの4種のマ-カ-を測定し、転移の早期診断並びに化学療法の効果の判定における有用性を比較検討したい。1.ユウメラニン関連代謝物の簡便な合成法の開発ドーパをpH6.5でフェリシアン化カリウムで酸化してドーパクローム溶液を調製し、このpHに保つことにより、5,6-ジヒドロキシインドールを40%の収率で得た。一方、ドーパクローム溶液をpH13に上げることにより、5,6-ジヒドロキシインドール-2-カルボン酸(5,6DHI2C)を38%の収率で得た。さらに、これらのインドールをジアゾメタンで処理してO-メチル誘導体を得た。この方法により、今後の研究に不可欠な標準品の安定な供給が可能となった。2.悪性黒色腫の生化学的マーカーとしてのユウメラニン関連代謝物の有用性B16黒色腫を移殖したマウスの尿中のメラニン関連代謝物の推移を調べた。特に、フェオメラニンの前駆体であり、従来から黒色腫の生化学的マーカーとして用いられている5-S-システイニルドーパ(5-S-CD)とユウメラニンの前駆体代謝物である5-ヒドロキシ-6-メトキシインドール-2-カルボン酸(5H6MI2C)とを比較した。その結果、腫瘍の増殖の初期には、5H6MI2Cの増加の方が著しいことがわかった。

次に、B16黒色腫中には、5,6DHI2C,5H6MI2Cおよびその異性体6H5MI2Cがほぼ1:1:1の比率で存在し、その総量は5-S-CD量に匹敵するが、尿中では5H6MI2Cが主要なユウメラニン関連代謝物であり、インドールの総量は5-S-CD量の約4倍であった。以上の結果から、黒色腫瘍のマーカーとしての5H6MI2Cの有用性が示唆された。次年度は、上記の成果をふまえて、1)悪性黒色腫患者の尿中に見い出されている未知代謝物の同定、2)ヒト悪性黒色腫のマーカーとしてのユウメラニン関連代謝物の有用性、などを研究する。1.悪性黒色腫の生化学的マ-カ-としてのユウメラニン代謝物の有用性悪性黒色腫患者の尿を分析するうち、未知の代謝物を含む1例を見い出した。この尿を、酸、アルカリ、グルクロニダ-ゼにより水解した結果などから、未知物が5H6MI2C及び6H5MI2Cのグルクロン酸及び硫酸抱合体であることが証明された。これらのうち、6H5MI2Cのグルクロン酸抱合体が最も高濃度であり、正常尿中の6H5MI2Cの濃度の100倍以上であった。B16黒色腫を移植したマウスの尿中にはグルクロン酸抱合体は検出されず、硫酸抱合体のみが検出された。2.悪性黒色腫組織中、血中、及び尿中のメラニン関連代謝物の量的な相互関係B16黒色腫を移植したマウスについて、腫瘍、血清、及び尿中のメラニン関連代謝物の量的な相互関係を調べることにより、黒色種の生化学的指標としての有用生を比較した。まず、血清中のインド-ル(5H6MI2C+6H5MI2C)の定量法を開発した。血清中ではインド-ル及び5-S-CD濃度はほぼ同じレベルであり、腫瘍重量との間には高い相関が認められた(r=0.92,0.89)。一方、尿中インド-ル及び5-S-CDは有意の相関を示さなかった。従って、検体として尿よりも血清を用いたほうが、腫瘍の進展度をよりよく反映する可能性が示唆された。また、インド-ル:5-S-CD比は、腫瘍では0.16、血清では1.7であり、腫瘍中では5-S-CDがメラニンに結合していることが示唆された。今後は、健常者及び黒色腫患者において、血清、尿中インド-ル、5-S-CDの4種のマ-カ-を測定し、移転の早期診断並びに化学療法の効果の判定における有用性を比較検討したい。
19世紀前半ポーランドの独立運動に見る国家像

今年度は、19世紀前半のロシア領旧ポーランド=リトアニアにおけるヴィルノ大学とその知識人に関して、以下の二点について考察した。一つは、社会批判と教育の普及を目的とした知識人による協会、「ならず者の会」の活動について、もう一つはヴィルノの知識人らの「リトアニア史」研究についてである。前者に関しては、2004年5月22日の日本西洋史学会において、「19世紀前半ヴィルノ大学知識人と「地域」--「ならず者」が見た社会--」と題して発表を行った。リトアニアやベラルーシの民衆文化への知識人のかかわりと身分制度に関する対応を軸に検討した結果、この協会においては、農奴制改革や農民に対するリトアニア語教育の必要性も議論されていたが、彼らの間では「リトアニア」が、地理的には旧リトアニア大公国の範囲を中心とし、社会的には貴族と知識人など社会上層部から成る共同体として認識されていたとした。後者の問題は、「ヴィルノ大学(1803-1832年)における歴史学と「リトアニア史」と題する論文(本学研究科、21世紀COEプログラム研究報告書所収予定)において論じた。ここでは、19世紀前半に多くの「リトアニア史」、とりわけポーランドとは別個のリトアニアの起源を記した研究が著されたが、概ねポーランドとの合同を当然視していたこと、また、ポーランドとの合同に否定的な立場をとり、のちにリトアニアのナショナル=ヒストリーの典型となるリトアニア史叙述も、「民主的」な歴史への指向やポーランド史とリトアニア史の区分の方法を、ヴィルノ大学を中心とする知的世界から受け継いでいることを指摘した。また、両考察の結果は、ヴィルノの知識人のあいだには、ポーランド語とポーランド文化を基盤にした旧ポーランド=リトアニア「共和国」への帰属意識とともに、「リトアニア」として認識される地域への帰属意識も強く見られたことを示唆している。今年度は、分割後のポーランド=リトアニア国家のうち、ワルシャワ公国(後のポーランド王国、現在のポーランド中・東部)と、ロシア領内の他地域(現在のリトアニア、ベラルーシ、ウクライナ)に注目して研究を行った。具体的には、ナポレオンによるモスクワ遠征時のポーランドとリトアニアの関係や、ロシア皇帝の支持を得て創設されたポーランド的なヴィルノ大学の活動について考察を進めた。したがって、今年度の科学研究費補助金は、主に、両テーマの関連文献・史料を国内、およびポーランドやリトアニアの文書館・図書館から収集することにあてた。一つめのテーマ、モスクワ遠征時のポーランドとリトアニアについては、ともに旧領土全体を統合しての独立を目指し、分割された国家全体を「ポーランド」とみなしているとの結論を得た。だが、リトアニアの支配層には、依然一元的なポーランド国家への反発があることや、多層的なアイデンティティが存続していることも指摘できた。また、11月3日に京都大学西洋史読書会大会で、「ナポレオン時代のポーランドとリトアニア-分離と統合の狭間で-」と題して、この研究についての口頭発表を行った。現在、このテーマで論文を準備中である。他方、ロシア領における文化的な自治の面で大きな役割を果たした、ヴィルノ大学およびその管轄下の初等・中等の公教育網については、先行研究の整理・史料収集の段階である。現時点では、先行研究によって以下の二点を把握している。ロシア領では、ポーランド化した貴族が言語や宗教の異なる民衆を支配していたが、ヴィルノ大学はポーランド的な支配階層に、従来と変わらぬ教育を保障しただけでなく、地元の民衆文化への関心を生んだこと、当大学関係者によってポーランド史とは別個のリトアニア史が書かれ始めるなど、歴史認識においても重要な変化があったことである。今年度は、昨年度に引き続き、ロシア領域ポーランド=リトアニアにおいて、文化・教育面の自治に大きな役割を果たしたヴィルノ大学(1831年に閉鎖)の活動について考察を進めた。そのため、科学研究費補助金を用いて、国内での文献収集のほか、ポーランドとリトアニアへも赴いて、ヴィルノ大学やその知識人、19世紀前半当時に書かれたリトアニア史等に関連する研究文献・史料の収集を行った。本研究では、ヴィルノ大学およびその知識人を、彼らの言語によらず地域のエリートとして位置付け直し、史料及び先行研究によりながら以下のことを明らかにした。この地域では、ポーランド化した貴族が言語や宗教の異なる民衆を支配していたが、ヴィルノ大学は支配層に従来と変わらぬポーランド的な教育を保障し、主に支配層出身の知識人を生み出しただけでなく、彼らのあいだに地元の民衆文化への関心を生んだ。無論、こうした関心には啓蒙の世代とロマン主義の世代で温度差があったことは指摘できる。また、19世紀前半には当大学関係者によって、実証的な歴史学の基礎が築かれただけでなく、ポーランド史とは別個のリトアニア史が書かれ始め、リトアニアのナショナル=ヒストリーの原型も現れるなど、歴史認識においても重要な変化があった。知識人層はポーランド語による文化の枠内に留まりつつも地域との紐帯をもち、また少数ながら彼らによって民衆の言語(リトアニア語・ベラルーシ語)による歴史・文学関連の出版も行われるようになったのである。こうしたヴィルノ大学の知識人については、2004年5月の西洋史学会での発表を準備中である。前者に関しては、2004年5月22日の日本西洋史学会において、「19世紀前半ヴィルノ大学

知識人と「地域」--「ならず者」が見た社会--」と題して発表を行った。リトアニアやベラルーシの民衆文化への知識人のかかわりと身分制度に関する対応を軸に検討した結果、この協会においては、農奴制改革や農民に対するリトアニア語教育の必要性も議論されていたが、彼らの間では「リトアニア」が、地理的には旧リトアニア大公国の範囲を中心とし、社会的には貴族と知識人など社会上層部から成る共同体として認識されていたとした。後者の問題は、「ヴィルノ大学(1803-1832年)における歴史学と「リトアニア史」と題する論文(本学研究科、21世紀COEプログラム研究報告書所収予定)において論じた。ここでは、19世紀前半に多くの「リトアニア史」、とりわけポーランドとは別個のリトアニアの起源を記した研究が著されたが、概ねポーランドとの合同を当然視していたこと、また、ポーランドとの合同に否定的な立場をとり、のちにリトアニアのナショナル=ヒストリーの典型となるリトアニア史叙述も、「民主的」な歴史への指向やポーランド史とリトアニア史の区分の方法を、ヴィルノ大学を中心とする知的世界から受け継いでいることを指摘した。また、両考察の結果は、ヴィルノの知識人のあいだには、ポーランド語とポーランド文化を基盤にした旧ポーランド=リトアニア「共和国」への帰属意識とともに、「リトアニア」として認識される地域への帰属意識も強く見られたことを示唆している。
人工内耳装用者の遺伝的背景に関する研究

人工内耳・残存聴力活用型人工内耳手術を行った患者の遺伝学的背景を検討し、効率的に内耳に発現する遺伝子の変異を同定した。それらの遺伝子変異による難聴患者の方が、人工内耳術後の効果が高い傾向が認められた。次世代シーケンサーによる解析は人工内耳装用患者の遺伝学的背景を明らかにし、その原因がどこにあるのかを明確にすることができる非常に有効な診断方法である。これによりその患者の術後成績の予測、リハビリのオーダーメイド化ができるようになると期待されている。先天性難聴は新生児1,000名に1名に認められる比較的頻度の高い障害である。従来は、原因も発症メカニズムも不明であるケースが殆どであったが、近年、遺伝学的解析手法の進歩により、多くの先天性難聴の原因遺伝子変異が同定され、発症メカニズムも徐々に明らかとなってきている。通常、重度難聴は内耳に電極を挿入し蝸牛神経へ直接電気信号を入れる人工内耳の適応となる。人工内耳の登場により高度難聴でも会話に必要な聴力が獲得できるようになった。特に先天性難聴の場合、早期手術により良好な音声言語が獲得できるため、早期診断と早期治療が重要である。また、近年は人工内耳の適応が拡大してきており、重度難聴だけでなく、低音域に残存聴力がある高音急墜型難聴の治療法として、低音域は補聴器、高音域は人工内耳で同時に刺激を行う残存聴力活用型人工内耳が新たに保険収載された。いずれも非症候群性である例が多く、84種類以上ある非症候群性難聴の原因遺伝子によるものと考えられる。原因遺伝子を明らかにすることで、それぞれの原因に基づく症状の細分化、また、人工内耳による治療の効果予測が期待される。2014年度には、高度医療で行った残存聴力活用型人工内耳を行った高音急墜型難聴の成人30例32耳に対し、次世代シーケンサー(Ion PGM)による既知難聴遺伝子63遺伝子の解析を行った。結果、TMPRSS3遺伝子3例(10%),ACTG1遺伝子変異2例(7%)を見出した。いずれも非常に稀な遅発性に高音障害型難聴を呈する遺伝子であり、本研究で見出された症例も同様の経過をたどっており、これまで報告されていなかった人工内耳の詳細な成績やその臨床像を含め、論文化することができた。前年度までに引き続き遺伝子解析を実施するとともに、遺伝子変異など原因が同定された症例に関しては、人工内耳装用効果に関する情報(装用閾値、語音弁別能など)を収集し、原因ごとに人工内耳治療の効果をとりまとめて検討を行った。具体的には信州大学医学部耳鼻咽喉科において人工内耳埋め込み術を実施した成人、小児を対象に遺伝子解析を行うとともに、画像検査などを行い、難聴の原因を明らかにする。難聴の原因が明らかとなった症例を対象に人工内耳装用時年齢、装用後の聴取閾値、語音弁別能、難聴発見時期、補聴器装用開始年齢、療育環境、知的発達障害、広汎性発達障害の有無などの情報の収集を行うとともに、原因ごとに人工内耳の効果に関して評価を行った。その結果、小児人工内耳症例では全体の60%より原因となる遺伝子が認められ、遺伝子以外の原因による難聴を加えると、80%の児の原因を明らかにすることができた。一方成人では全体の36%で遺伝子変異を見出すことができた。また、人工内耳の成績に関しては、内耳に特異的に発現する原因遺伝子による難聴の場合には人工内耳の装用効果が良好であることが明らかとなった。以上の成果を取りまとめて論文として報告を行った(Miyagawa et al., Otol. Neurotol. 2016)当初の予定よりも順調に遺伝子解析が進行し、成果を論文として報告することができたため平成28年度は、前年度までに引き続き人工内耳手術症例を対象に次世代シークエンサーを用いた難聴原因遺伝子変異の検索を行った。また、難聴の原因遺伝子変異の同定された症例に関しては、人工内耳装用後の聴取成績の評価を行い、原因遺伝子毎の装用効果に関して情報の収集および検討を行った。(本年度は出産・育児休暇を取得したため、主に収集したデータの分析を実施した)特に今年度は、成人人工内耳症例における術前後の日本語聴取成績に関して検討した。成人人工内耳症例は言語取得期以降に難聴を発症した症例であり、遅発性、進行性の難聴が多い。また、高音障害型感音難聴を呈する症例も多く、残存聴力活用型人工内耳(Electric Acoustic Stimulation: EAS)の適応となる症例も多い。今回、我々は成人期に人工内耳手術を行った症例について遺伝子解析を行うと共に聴取成績に関して詳細に検討した。具体的には成人期に人工内耳手術、残存聴力活用型人工内耳手術を行った77例に対して次世代シークエンサーを用いた既知難聴原因遺伝子の網羅的スクリーニングを行った。その結果、CDH23遺伝子変異が最も高頻度に認められ、次いでGJB2、TMPRSS3、ACTG1遺伝子変異が多く認められ、成人人工内耳装用患者では小児人工内耳装用患者と原因遺伝子変異の種類および頻度が大きく異なることが明らかとなった。また、CDH23、TMPRSS3、ACTG1遺伝子はいずれも高音障害型の難聴を呈する例が多く、残存聴力活用型人工内耳の良い適応であることが明らかとなった。

当初の計画通り人工内耳装用患者の遺伝子解析を行うとともに聴取成績の収集を行った。(なお、本年度は出産・育児休暇を取得したため、主に収集されたデータの分析を行った。)平成29年度は、前年度までに引き続き人工内耳手術症例を対象にIonAmpliSeqを用いたマルチプレックスPCR法により既知難聴原因遺伝子63遺伝子の次世代シークエンサーを用いたパネル解析を行い、難聴原因遺伝子変異の検索を行った。また、難聴の原因遺伝子変異の同定された症例に関しては、人工内耳装用後の聴取成績の評価に関する臨床情報の収集を行い、原因遺伝子毎の装用効果に関して情報の収集および検討を行った。特に今年度は、小児人工内耳症例における術前後の人工内耳装用効果に関して検討した。小児人工内耳症例は言語取得期以前に難聴を発症した症例であるため、人工内耳を通して聴取した情報を元に言語取得を行う。したがって、成人人工内耳装用患者と比較して術後早期に評価できる検査が少ない。本年度は、人工内耳手術を行った症例について遺伝子解析を行うと共に術後早期の聴性行動の発達に関して詳細に検討した。具体的には人工内耳手術を行った100例に対して次世代シークエンサーを用いた既知難聴原因遺伝子の網羅的スクリーニングを行った。その結果、GJB2、SLC26A4、CDH23遺伝子変異が多く認められた。また、これら難聴の原因が特定された症例では術後早期の聴性行動(IT-MAISもしくはLittlEARs)の得点の伸びが良好であるのに対し、原因遺伝子変異が同定できなかった群では術後早期の聴性行動の発達が緩徐であることがあきらかになった。現在、得られた研究成果を取りまとめ論文として公表する準備を進めているところである。人工内耳・残存聴力活用型人工内耳手術を行った患者の遺伝学的背景を検討し、効率的に内耳に発現する遺伝子の変異を同定した。それらの遺伝子変異による難聴患者の方が、人工内耳術後の効果が高い傾向が認められた。次世代シーケンサーによる解析は人工内耳装用患者の遺伝学的背景を明らかにし、その原因がどこにあるのかを明確にすることができる非常に有効な診断方法である。これによりその患者の術後成績の予測、リハビリのオーダーメイド化ができるようになると期待されている。当初の計画以上に良好に進展しており、人工内耳装用患者からACTG1やTMPRSS3などの新規の遺伝子変異を見出し報告することが出来たため。本年度の検討により信州大学における人工内耳症例の難聴の原因を明らかにするとともにその人工内耳装用成績を明らかにすることができたことより、次年度は当施設および共同研究施設より人工内耳装用症例を対象に研究に関する十分な説明のうえ、書面で同意を得てDNAを採取し、超並列シークエンス法により既知難聴遺伝子の網羅的解析を行う。解析結果をもとに、遺伝子変異の種類、頻度およびその臨床的特徴について検討をおこない、原因別の装用効果を取りまとめる予定である。平成29年度は、前年度までに引き続き人工内耳装用患者、残存聴力活用型人工内耳装用患者の遺伝子解析を継続して行うと共に聴取成績を全国的に調査し、より科学的エビデンスの高いデータを得る。また、得られた研究成果を取りまとめ論文として公表する。耳鼻咽喉科学遺伝学耳科学2015年度以降はさらに症例を増やし、先天性難聴や遅発性難聴によって人工内耳装用に至った症例の原因遺伝子の検討を同様の方法で行う予定である。
密度揺らぎの多体相関関数による過冷却液体ダイナミクスの解析

液体が凝固点以下の過冷却状態でもアモルファス構造が保持されるガラス転移の動的性質について、統計力学理論における液体論の知見を応用し密度揺らぎの多体相関関数による解析を提案した。この解析手法を用いて過冷却液体において特徴的な遅い緩和現象で発生する様々な密度揺らぎを解析し通常の2体相関では捉えることのできない情報を得ることができた。また通常のバルクな過冷却液体だけでなく非一様な拘束された系や非平衡状態である剪断流下にあるガラス状態に適用し、さらには多時間相関関数への拡張を新たに提案した。液体が凝固点以下の過冷却状態でもアモルファス構造が保持されるガラス転移の遅い動力学現象について、統計力学理論における液体論の知見を応用し密度揺らぎの多体相関関数を導入することによって解析を行った。本年度は通常の単純液体で見られるガラス転移現象だけではなく、多孔質媒体といった非一様場中にあるガラス転移現象について分子動力学シミュレーションを行った。本研究によって通常のガラス転移と非一様場中にあるガラス転移は異なる転移の様相を示すことを明らかにした。2つのガラス転移の違いは多孔質中での粒子ダイナミクスの変化を反映するものであり、つまりバルクに近い多孔質密度が低いところでは通常のガラス転移で見られるcage効果が依然として重要でありβ緩和からα緩和への2段階緩和を見ることができる。その一方で多孔質密度が高くなると流動粒子が狭い空間に局在することによって弱い長時間tailを持つ1段階緩和が出現することを明らかにした。さらに密度揺らぎの4点相関関数によって2種類のガラス転移のダイナミクスの違いを見ることができ、コロイドのゲル化における遅い緩和現象などその他の非一様系と類似点を明らかにした。注目すべきことに、最近になって理論側から新しい進展がありガラス転移に対する標準理論であるモード結合理論(MCT)が多孔質媒体中のガラス転移に応用されている。そこで2種類のガラス転移間の遷移はMCTの記憶関数における粒子と流動粒子との相互作用が大きくなることによるものと予測されており、本シミュレーションの結果と定性的に良い一致をしていることを見出した。液体が凝固点以下の過冷却状熊でもアモルファス構造が保持きれるガラス転移の動的性質について、統計力学理論における液体論の知見を応用し密度揺らぎの多体相関関数を導入することによって解析を行った。前年度に引き続き、多孔質媒体といった非一般様場中にあるガラス転移現象について分子動力学シミュレーションを行った。特に理論側から最近の進展であるモード結合理論(MCT)が予測するリエントラント転移の存在について、分子動力学シミュレーションによる検証を行うた。MCTで見出されたリエシトラント転移領域では多孔質密度の十分高いっまりローレンツ気体領域で流動粒子密度を上昇させると拡散係数が上昇するという直感に反する予測をしていだが、本研究による検証がらは多孔質密度が高い領域では流動粒子の動的性質は多孔質の発生方法に大きく依存するという結果を得た。実際、固定された多孔質構造を用いて流動粒子密度を増加させると拡散係数は単調に減少するというMCT予測とは反する結果を得ており、ローレンツ気体領域でのMCTの取り扱い方に注意が必要であることを示唆した。さらに、シア流下にある過冷却液体の動力学について分子動力学シミュレーションによる解析を行った。従来、過冷却液体では異方的なシア流下であっても等方的に緩和するという通常の複雑液体系では見られない興味深い結果が報告されていた。これは少なくとも2体相関のレベルでは数値計算でも実験でも確認されており、MCTによる理論的支持もあった.本研究ではシア流下の過冷却液体について4体相関関数による解析を初めて適用し、ニュートン流体的な振る舞いを示す線形領域では等方的な構造緩和を示すが、シアシンニング現象が顕著か非ニュートン流体的領域では流れ場方向、及び剪断方向に流動化が顕著になり異方的なバンド構造を形成することを見出した。
大量ナノバブルにより増強したキャビテーション効果の医療利用：血栓溶解効果での評価

(1)用手的ナノバブル生成器を用いて血栓化させた血管内にナノバブルを大量に発生させ、超音波を照射すると血栓溶解作用が促進された。(2)用手的ナノバブル生成器を発明し特許出願した。(3)用手的ナノバブル生成器を用いると小動物での実験にナノバブルを投与できることが証明された。今後マウス、ラット、ウサギの生体内でキャビテーションを生じさせることが可能である。(4)用手的ナノバブル生成器を用いると微量の液体で極めて高密度のナノバブルを供給することが可能である。これに超音波を照射することにより極めて高いキャビテーション効果を試験管やシャーレ内で発生させることができた。全体構想と最終目標は、ナノ、マイクロバブルが圧潰するときに生じるキャビテーション効果を、大量ナノバブルの局所的体内発生と超音波照射の組み合わせにより、生体内で利用可能なレベルの物理化学作用へと増強させて様々な医療用途へ導入することである。本研究期間全体で行うことは、増強させたキャビテーション作用が様々な用途に導入可能な効果であることを、これらの用途の一つである血栓溶解促進効果を利用して証明することである。H25年度の目的は本研究に適したナノバブルジェネレータシステムを構築し、ファントムでバブル径、バブル密度、キャビテーションの有無、照射する超音波の条件を明らかにすることであった。血管内使用のため低流量でも高密度のナノバブルの発生が可能である装置が必要であった。これには(株)アスプ製のMA5SPOが必要条件に近いことが分かり導入した。しかし、全流量をカテーテルへ通すとバブルの生成部に圧がかかり生成に問題があった。また吐出量を微量にコントロールする必要があった。したがって、ナノバブル発生装置から吐出されるナノバブル液の一部のみをカテーテルに吐出し、残りをリザーバーへ排出する分岐システムを設置した。分岐システムによって、発生装置側回路内の圧低下、カテーテル側への流量コントロールが可能となった。5F血管造影用カテーテルを接続し、カテーテルからバブルが吐出されるように製作した。発生装置の既存のデータから5mL/min(全吐出量)の条件で、0.81*108個/mLのバブルが発生していると推測できた。平均粒子径は170nmと推測できた。上記発生装置と5Fカテーテルを組み合わせ、カテーテルから容器にバブルを吐出し集めた状態で40kHzの超音波を加えると、バブルにより白濁した液体が瞬時に透明に変わり、キャビテーションが生じていることを確認した。H26年度の目的は、ナノバブルジェネレーターの製作完成と動物実験とした。まず、CO2、生理食塩水、5F血管造影用カテーテルを用いて25年で構築したジェネレーターの改良を行った。当研究室と株式会社アスプの実験室にてナノバブルの生成実験を繰り返した。アスプ社の機器を用いて行い、本研究に特化した条件を導き出した。これをもとに我々の実験に最適なミキシングヘッダー、スウェージロック、ステンレスギアーポンプの条件を決定した。この条件をもとに上記の3機器を株式会社アスプの協力を得て制作した。3機器を組み立てナノバブルジェネレーターが完成した。当実験室でナノバブル生成実験を繰り返し行い、5Fカテーテルから低流量で吐出するナノバブルジェネレーターとして完成した。次いで吐出されたナノバブルに高周波を照射しキャビテーションを生じさせる実験を繰り返し行った。しかし、研究計画時に想定していた診断用超音波装置の照射によるキャビテーションは生じないことが判明した。周波数の問題ではなくエネルギーの不足であることが分かった。また計画当初で入手できると考えていたEKOSの入手が不可能となった。そこで国内の高周波装置を使用することに変更した。動物実験は、豚を用いて行った。全身麻酔下の豚の大腿静脈にシースを挿入し、ナノバブルジェネレーターに接続した5Fカテーテルを挿入した。ジェネレーターからの吐出は当初の計画通りには進まなかった。この実験で血栓とバブルの可視化が必要であると判明した。本研究の最終目標に到達するためにまず、循環型血管フャントム内に血栓を充てんし、ナノバブルを還流させ高周波を照射する実験を行う必要があることが分かった。本実験ではナノバブルの生成と超音波の発生の2つが重要となり、それぞれを並行して研究を進めた。ナノバブルの生成:H27年度はナノバブルジェネレーターを根本的製作し直すこととなった。H26年までに製作したナノバブルジェネレーターは装置が大掛かりで生食、CO2の供給のコントロールに難渋し、動物実験では安定した結果を得ることが難しかった。またこの装置での改良では、実臨床への導入にはハードルが高いと判断した。このためこれまでのノウハウをもとに装置は全く新しく安価なものへと刷新した。元の装置では臨床機となれば数百から数十万要するものであるが、新しい装置(器具)はおそらく数万から数千円で市場に供給可能と思われる。また産学連携を組みメーカーと共同開発を本年度から進めている。医療以外の分野にも使用することが可能とみている。この装置はH28年には特許出願を行う。このため詳細を記載することはできないがH28年度で報告する。超音波の発生:種々の超音波発生装置を用いてバブルのキャビテーションの実験を行った。この結果、理学療法のために承認されている装置が適切であることが分かった。実臨床で使用するには改良と承認が必要であるが、動物実験を行うためには特に問題はない。

ただし、診断用超音波を用いた場合のようにリアルタイムにキャビテーションを画像化できるわけではない。なお超音波装置ではエネルギーが弱くキャビテーションの利用には至らないことも判明した。画像による可視化は今後の課題であることが分かった。当初の計画と照らし合わせると、ナノバブルジェネレーターの製作に後れを取っている。今回新たにジェネレーターを製作したため動物実験への移行に遅れが生じているが、本来本実験では血栓溶解にテーマを絞っているが、背景にはキャビテーションを診療に広く利用するというところがあり、これに対しては今回開発したジェネレーターは実臨床での利用には大きく前進したと言える。本実験ではナノバブルの生成と超音波の発生の2つが重要となり、それぞれを並行して研究を進めた。ナノバブルの生成: H26年までに製作したナノバブルジェネレーターは装置が大掛かりで生食、CO2の供給のコントロールに難渋し、動物実験では安定した結果を得ることに失敗した。H26から27年にかけてはファントム実験に戻りナノバブルジェネレーターの製作、テストを繰り返した。しかしこの装置での改良では、実臨床への導入にはハードルが高いと判断した。このためこれまでのノウハウと実験結果をもとに全く新しく安価なものをメーカーと共同で開発した。ナノバブルジェネレーター部分を取り出し、三方活栓のメス側2か所に取り付け、さらにそれに延長してシリンジを取り付け、機械に頼らず手動でシリンジを往復させることにより密度の高いナノバブルを得る器具である。シリンジを往復させることによりジェネレーターを何度もパスさせることができ安定したナノバブルの生成ができた。またシリンジからすぐに針やカテーテルを通してバブルを注入できるものとなり生体への利用、その他医療への利用が簡便になるものを製作できた。本器具を「気体含有液生成装置」として関西医科大学と株式会社アスプで共同出願した(特願2016-125909)。超音波の発生:種々の超音波発生装置を用いてバブルのキャビテーションの実験を行った。この結果、理学療法のために承認されている装置が適切であることが分かった。実臨床で使用するには改良と承認が必要であるが、動物実験を行うためには特に問題はなかった。生体内キャビテーションの発生:ナノバブルの生成、適切な超音波発生が可能となりH29年1月に血管内にナノバブルを投与し、体外から超音波を照射することにより血管内でキャビテーションを生じさせることに成功した。(1)用手的ナノバブル生成器を用いて血栓化させた血管内にナノバブルを大量に発生させ、超音波を照射すると血栓溶解作用が促進された。(2)用手的ナノバブル生成器を発明し特許出願した。(3)用手的ナノバブル生成器を用いると小動物での実験にナノバブルを投与できることが証明された。今後マウス、ラット、ウサギの生体内でキャビテーションを生じさせることが可能である。(4)用手的ナノバブル生成器を用いると微量の液体で極めて高密度のナノバブルを供給することが可能である。これに超音波を照射することにより極めて高いキャビテーション効果を試験管やシャーレ内で発生させることができた。
多読教材とウェブ支援による多段ユニット式英語トレーニング法の実験評価研究

本研究は、難易度別ウェブ版多読用教材(多段ユニット式英語トレーニング法、MSUERT : Multiple Step Units for English Reading Training)と連動させて、長文読解を苦手とする日本人大学生の語彙、文法、文脈把握、速読技能の向上をめざす支援を目的とし、5段階63タイトル対応の課題パッケージ支援システムを作成した。学内公開教育プラットフォームからの利用評価実験を行い、プログラムを試行した学生のアンケート調査から多段ユニット式の支援方法の有効性を確認した。本研究は、日本の大学生が英語で書かれた文章の読解力や速読力を増強できるように、多読用教材を活用しながら、内容理解判定だけにとどまらず語彙、文法、文脈把握、速読教育も加えることにより、総合的英語読解力育成も支援する多段ユニット式英語トレーニング法(MSUERT : Multiple Step Units for English Reading Training)の開発実験評価を目的とする。MSUERTの構成は読書前課題(語彙問題、文法問題、速読動作訓練)、読書後確認試験(語彙問題、文法問題、文脈問題、速読問題[単語数/分を計測])を2セット、特訓道場用課題(語彙補強問題、文法補強問題、内容理解支援のための文脈にかかわる問題)を1ユニットとし、多読用教材毎のユニットを構築する。1回目で80%以上の正答率を達成できなかった場合には、特訓後に再挑戦し、さらに達成しなかった場合には別の本を選ぶルートを用意する。教材には海外4社の多読用教材から主要語彙数600語2800語範囲のもの64タイトルを採用し、難易度別に6レベル(Orange 1,2,3,Green 1,2,3)に分けて難易度に適合した課題を作成することとした。今年度は2レベル(Orange 1,2)の読書後確認試験作題を完了した。本研究の速読力改善の能力評価法は、従来の紙ベース試験と異なり、オンライン化することで各段階での能力が即座に計測できるのが特徴である。既存のオンライン試験システム(iCampus)上で作題されたデータが想定通りに動作するように入力フォーマットの方式を検討しながら試行し、基本的なオンライン試験システムを作成した。特に、1回目の読書後の理解度を図る試験で80%以上の正答率を達成できなかった場合、特訓道場の後再度同じ多読用教材を読み2回目の読書後確認試験を実施するので、問題慣れを避けるために同じ問題が出ないような工夫をした。また、簡単な図書貸し出し返却システムのプロトタイプも完成した。MSUERT法の有効性の評価などは、次年度以降の課題である。本研究は、日本の大学生が英語で書かれた文章の読解力や速読力を増強できるように、難易度別多読用教材を活用しながら、内容の理解度判定だけでなく、読書前課題、読書後の理解度チェックと速読トレーニング、そして一定の理解度が満たされなかった場合の再チャレンジ支援としての「特訓道場」からなる多段ユニット式英語トレーニング法(MSUERT : Multiple Step Units for English Reading Training)の開発実験評価により、英語速読学習支援のための先進的研究を目的とする。2年目にあたる今年度は、2レベル(ヘッドワード600語レベルと1000語レベル)において読書前課題(語彙問題、文法問題)、速読トレーニング用課題、特訓道場用の作題(語彙補強問題、文法補強問題、内容理解支援のための文脈問題)をして、初年度に完成していた第1回読書後課題と第1回目で80%以上の成績を出せなかった学習者が、「特訓道場」で支援を受けた後、再度同じ本を読んでから実施する第2回読書後課題(語彙問題、文法問題、文脈問題、速読問題)とをすべて合体してユニット化した。今年度合計34タイトル分のユニットが完成し、タグづけが完了した。さらにコンテンツを充実させるためにヘッドワード1500語レベル13冊の読書後課題の作題も完了した。システムに関しては、今年度多読教材のWeb版貸出管理システムを開発し、運用実験を行ったところ、パソコンによる管理処理が煩雑であり、改善が必要であることが分かった。また、読書前課題、第1回読書後課題、特訓道場用、および、第2回読書後課題を、iCampus評価システムにアップロードし、学生3名による評価実験を行うことができ、多読教材の貸し出しから能力評価まで、一貫して実験できる体制が確立し、次年度の詳細な評価研究に結びつく準備ができた。本研究は、日本の大学生が英語で書かれた文章の読解力や速読力を増強できるように、難易度別多読用教材を活用しながら、内容の理解度判定だけでなく、読書前課題、読書後の理解度チェックと速読トレーニング、そして一定の理解度が満たされなかった場合の再チャレンジ支援としての「特訓道場」からなる多段ユニット式英語トレーニング法(MSUERT: Multiple Step Units for English Reading Training)の開発実験評価により、英語速読学習支援のための先進的研究を目的とする。

最終年にあたる今年度終了までに、2年目に完成した2レベル(複数の出版社から出ている難易度別多読用教材を独自に分類)に加えてヘッドワード2000語レベルまで今年度さらに29タイトルのほぼ全てにそれぞれ1回目読書前課題、速読トレーニング用課題、補強のための特訓問題、2回目読書後課題を作題し、タグ付けして、システムにアップロードした。システム関係では、本研究を効果的に継続するために、課題の表示設定を自由に変更できるなど操作性に優れており、また、利用人数の規模が増大し研究に必要なデータの増加に対処でき、さらに利用者にとっては誤操作をしにくいシステムであることから、MSUERT(Multiple Step Units for English Reading Training)のデータ全てを大学全体で活用する英語教育プラットフォームに移行して評価実験を行った。新規システムを活用し、ユーザとしての学生のニーズ分析のために、英語に苦手意識を持つ理系大学生55名にMSUERTを使わせてアンケート調査を実施した。76%の学生が読解力強化のためには特訓問題が必要であると感じ、多読用教材を読むためには支援が必要と76%の学生が感じていることが検証された。さらに、速読の練習をすることが読解力強化に役立つと89%の学生が評価した。この結果を踏まえて、自主的に登録を希望する海外研修希望の学生への学習支援としての評価調査などが今後の課題である。
UGT1A1遺伝子多型を考慮したイリノテカンの副作用に及ぼすアプレピタントの影響

【研究目的】抗がん剤であるイリノテカンの重篤な副作用発現には、UGT1A1遺伝子多型(^*6、^*28)が関与することが知られている。悪心・嘔吐の予防にニューロキニン1(NK1)受容体拮抗薬であるアプレピタントなどが使用される場合がある。アプレピタントはCYP3A4阻害作用を有し、イリノテカンはCYP3A4によっても代謝を受けることから、アプレピタントによってCYP3A4が阻害された場合、イリノテカンの活性代謝体であるSN-38の薬物動態が変動する可能性がある。本研究では、イリノテカンによる副作用の発現に及ぼすアプレピタント併用の影響について、UGT1A1遺伝子多型を考慮に入れて明らかにすることを目的とした。【研究方法】平成23年4月平成24年3月まで期間、UGT1IA1遺伝子多型解析が実施され、イリノテカンを含むレジメンで化学療法が施行されたがん患者71名を対象とした。UGT1A1の遺伝子多型は^*6/^*6、'28/28または^*6/^*28の患者(ハイリスク群)、^*/^*6または^*1/^*28群(ヘテロ型)および^*1/^*1群(野生型)に分類した。グレード3以上の好中球減少とUGT1A1遺伝子多型およびアプレピタント併用との関連性について解析した。【研究成果】野生型群が41名、ヘテロ群は27名、ハイリスク群は3名であった。好中球減少を発現した患者は19名であり、その内訳を調べると野生型群10名(24.4%)、ヘテロ群9名(33.3%)、ハイリスク群で0名(0%)という結果であった。ハイリスク群では多型判定後、イリノテカンを減量して投与していたため、好中球減少を発現した患者は認められなかった。野生型群とヘテロ群で比較することとし、アプレピタントが投与された患者は両群では9名であった。野生型群で好中球減少を発現した患者数は、アプレピタント併用群4名中1名(25%)、非併用群37名中9名(24%)であり、有意差は認められなかった。一方、ヘテロ群で好中球減少発現した患者数は、アプレビタント併用群5名中3名(60%)であるのに対して、非併用群22名中6名(27%)であり、有意差はないもののアプレピタント併用群で高い発現であった。本研究成果は、グレード3以上の好中球減少に対して、UGT1A1ヘテロ群におけるアプレピタント併用に注意する可能性を示唆するものである。

本研究成果は、グレード3以上の好中球減少に対して、UGT1A1ヘテロ群におけるアプレピタント併用に注意する可能性を示唆するものである。
移住のグローバル正義論の構築に向けた政治哲学的研究

本研究は、リベラル・ナショナリズムの知見からすれば、いかなる「移住のグローバル正義論」が導き出されるのかを詳らかにしようとするものである。そのために、まず予備的考察として、「ケアの倫理」の知見を補助線にして、リベラル・ナショナリズム論自体を批判的陶冶し、グローバルな正義の分析に耐えうるように議論を昇華させ、そのうえで、「移住」に関するいくつかの哲学的検討課題に応じることを通して、リベラル・ナショナリズム論の知見に基づく「移住のグローバル正義論」を構築する。
青銅器の図象記号による殷後期社会の研究

河南安陽に王都のあった殷後期には、政治や儀礼に重要な役割をもつ青銅器に図象記号が出現する。1980年代以来の研究は、新たに発堀された資料にもとづいて、墓地構成や殷王朝の社会構造を解明する方向に検討が進められてきている。殷後期社会の復元を射程にいれた本研究は、まずその基礎作業として、各書に分散して報告されている図象記号を、その青銅器や出土遺構、共伴遺物とともに簡便なかたちに集成することにした。中国全土の殷周青銅器についてその集成をおこなった。そのうち報告書の中には紙幅の関係から河南安陽殷墟遺址群からの出土例に限定し、「殷墟出土有銘青銅器」として掲載した。本研究では、また、青銅器の図象記号の分析から殷墟遺址群の都市構造ならびに殷周王朝の祭祀儀礼を検討した。この問題に関連して、私が実地調査をおこなっている長江中流域の屈家嶺・石家河文化の城郭集落にかんする小論文「Research on the walled sites during the third millennium B. C. of South China」と新石器時代から殷周時代の祭儀における動物犠牲の問題を論じた「中国古代の動物供儀」を補論として報告書の中に収録した。前者は1996年12月68日にBritish Musemで開催されたMysteries of Ancient China国際会議において提供したものであり、後者は1997年5月25日に日本考古学協会第63回(1997年度)総会に発表するために準備したものである。以上の研究成果を冊子体の報告書にまとめた。1本年度は、本研究所が収集した中国青銅器関係の写真資料について、画像データーベースを作成する予定であった。しかし、本研究の採択が11月に追加決定され、スキャナーやハードデスクなどの必要な器材類が12月にようやく納品されるという事情により、データーベース作成の前準備として写真資料の整理にとどめ、本格的な画像入力は来年度におこなうことにした。2殷後期の都のあった河南安陽殷墟遺跡群について、その膨大な発掘調査報告と関連論文を収集し、整理をおこなった。武官村と侯家荘一帯には王陵墓とそれに付随する祭祀坑があり、その周辺の大司空、後岡、四盤磨、梅園荘、孝民屯などに青銅器を副葬した貴族層の墓地が広がっている。貴族墓地は、その分布から、大きく大司空の南の東区、小屯以西の西区、後岡の南の南区、という3区に分けられる。そのうち西区について、バーナードや葛英会らが青銅器の図象記号を用いて氏族関係を検討しているが、墓の向きや構造などの属性を考慮すると、図象記号=族という前提から議論するのではなく、さまざまな属性の相関を検討する必要性を感じた。3西周代の大型墓から出土した銘文のある青銅器を検討した。その結果、ひとつの墓に複数の人名や族名をもつ青銅器が混在していることが明らかになった。このことは図象記号=族という前提そのものの再検討が必要であることを教えている。4殷墟遺跡以外から出土した殷後期の青銅器資料を収集した。そのなかで図象記号をもつ青銅器は河南南部、山東、山西、河北・遼寧からまとまって出土しており、それをいま検討しているところである。1980年代以来の研究は、新たに発掘された資料にもとづいて、墓地構成や殷王朝の社会構造を解明する方向に検討が進められてきている。そのうち報告書の中には紙幅の関係から河南安陽殷墟

遺址群からの出土例に限定し、「殷墟出土有銘青銅器」として掲載した。本研究では、また、青銅器の図象記号の分析から殷墟遺址群の都市構造ならびに殷周王朝の祭祀儀礼を検討した。この問題に関連して、私が実地調査をおこなっている長江中流域の屈家嶺・石家河文化の城郭集落にかんする小論文「Research on the walled sites during theihird millennium B.C.ofSOUTH China」と新石器時代から殷周時代の祭儀における動物犠牲の問題を論じた「中国古代の動物供儀」を補論として報告書の中に収録した。前者は1996年12月68日にBritish Museumで開催されたMysteries of Ancient China国際会議において提出したものであり、後者は1997年5月25日に日本考古学協会第63回(1997年度)総会に発表するために準備したものである。以上の研究成果を冊子体の報告書にまとめた。