hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新発見資料を中心とした日韓の文化交流史の研究

近年、日本・韓国で発見された資料を現地に行って実見・調査し、それを積極的に活用した研究を行った。具体的には、(1)韓国全羅南道で10数基発見されている前方後円墳の歴史的意義を解明するために、6世紀の日本と韓国の交流史について研究を行い、成果を公刊した。また(2)2007年に韓国扶餘で発見された王興寺塔跡とその出土遺物についての研究をとおして、67世紀の東アジアに仏教およびその関連技術等について、その伝播・受容について、具体的に解明した。古代日韓交流史に関する調査としては、まず熊谷・辻は韓国で金石文・古墳群・山城などの現地調査をしたあと、光州・木浦の文化財研究院・大学・博物館等を訪れ、全羅南道の前方後円墳分布地域における在地の土器生産、および出土の様相を調査し、日本列島の須恵器系土器がどの程度生産・流通しているのか、その実態の把握に努めた。また佐川は、昨年、舎利容器が発見されて577年創建であることが判明した扶餘の王興寺跡の発掘現場を訪れて地下式心礎の塔跡を実見し、588年に百済の技術援助を得て造営された日本最古の寺院である飛島寺への影響の有無などについて具体的に調査を行った。酒寄と田中は、百済の船舶・航路の調査のために、全羅南北道・済州島の遺跡・博物館など巡見を行った。とくに全羅北道扶安郡の竹幕洞遺跡、全羅南道木浦市の国立海洋博物館、莞島の清海鎮址などでの調査によって、古代の百済沿岸の航路の実態解明のための資料を得ることができた。また近代日韓交流史を担当している政岡は、済州島で近代の日韓交流と在日コリアンの関わりについて予備調査を行い、その重要な史料である顕彰の石碑の集成が済州道庁によって行われていることが判明したので、今後はその報告書を参照しながら個別の事例調査を進めていくことになった。さらに、研究成果の発表としては、2008年10月26・27両日に東北学院大学オープンリサーチセンター主催で行われた「百済と倭国を考える」というテーマのシンポジウムで熊谷・辻・田中、それに研究協力者の山本孝文の4名が報告を行った。また、2009年1月29日に国立扶餘文化財研究所で行われた「扶餘王興寺址出土舎利器の意味」というテーマのシンポジウムで佐川が報告した。熊谷は8月に大阪府で渡来人関係の遺跡の巡検を行い、古代河内における渡来人文化の広がりについて地域に即したデータの収集に努めた。また3月には大宰府周辺の朝鮮式山城と南九州の隼人関係遺跡の巡検を行った。なかでも大野城跡・基肄城跡などの朝鮮式山城と朝鮮半島の山城との系譜関係の解明が今後の検討となろう。佐川は、韓国扶余と益山で発掘中の百済寺院遺跡(王興寺跡と定林寺跡、帝釈寺跡)を2度にわたって視察し、百済では「一塔一金堂式」の伽藍配置が一貫して採用されており、さまざまな伽藍配置が展開していく日本と明確な違いがあることを確認した。平成21年3月には慶州市で新羅寺院遺跡を視察し、益山市で舎利容器が発見されて間もない弥勒寺西石塔舎利孔を、王宮里遺跡で百済王宮段階の後苑想定地から発見された曲水遺構を見学し、最新情報を介して韓国考古学者と意見交換を行った。辻は、古代の倭国の周縁域である東北地方の古墳時代の歴史的動向を検討し、同じ周縁域である九州地方と比較した上で、周縁域の動向を参照しながら日本列島、あるいは韓半島の中央権力の形成過程を考える必要性を指摘した。また、1昨年本学で開催された国際シンポジウム『百済と倭国』の編者としてその編集を行い、昨年10月に高志書院から刊行した。山本は8月に韓国に行き、釜山大学校博物館・釜山福泉洞博物館で東莱福泉洞古墳群出土の陶質土器を実見し、日本の初期須恵器との類似点と相違点を検討した。また慶州では、外来系遺物の調査を行い、大陸の文化がどのようなルートで日本に伝わったのかを解明する基礎資料の収集を行った。研究分担者の佐川正敏は、7月に韓国の扶余で王興寺講堂跡と定林寺西回廊・中門跡の発掘現場を見学、益山市弥勒寺展示館で「特別展:弥勒寺西石塔舎利容器」を見学、全羅南道羅州市伏岩里遺跡出土木簡を観察。11月に国立扶余博物館で百済瓦観察、益山市帝釈寺講堂・僧房・東回廊跡、および王宮里遺跡後苑跡の発掘現場を見学して韓国における古代寺院の調査成果の収集、分析に努めた。

また連携研究者の山本孝文は、9月に韓国の国立中央博物館、国立扶餘博物館、扶餘の定林寺跡・王興寺跡などを見学し、最新の調査成果と資料の収集を行い、百済の墳墓・寺院跡等の研究を進めた。さらに連携研究者の田中史生・酒寄雅志は12月に中国の長安を訪れ、新羅人道士金可記の碑、2002年に昭陵で出土した新羅真徳女王の蕃君長像等や他のいくつかの新羅人関係の石碑の調査を行い、新羅と唐の交流の実相を最新の出土文物によって検証した。熊谷は、これらの研究成果の報告を受けて総括するとともに、(1)6世紀の倭と加耶・百済・新羅との交流、特に「任那日本府」関係の史料の収集と検討、(2)近年の調査で明らかになった桜井市吉備池廃寺(百済大寺)、韓国扶餘の王興寺等の寺院建立の歴史的意義を明らかにするために、6世紀後半7世紀前半の東アジア世界における仏教弘通を中心とした国際交流の史料収集、検討を行った。従来、6世紀代の東アジア世界の交流については、もっぱら南朝-百済-倭国というルートによる伝播によって理解しようとしてきたが、近年の調査成果からは北朝的要素も軽視できないことが明らかになってきており、新たに北朝-高句麗-倭国、北朝-百済-倭国という北朝系のルートの重要性も評価されつつある。本研究においても新発見の資料と文献史料の再検討によってそのような見通しが立てられるようになった。
C2対称ケトンを用いる不斉非対称化法の開発

σ対称ジオールを不斉源として活用するため,σ対称ジオールの新規な不斉非対称化法の開発を目的として,α-スルフィニルアセタールの選択的β脱離反応について検討を行った.アセタール化の段階でジアステレオマ-を生じないC2対称なジスルホキシド(I)を設計し,これを用いたアセタールの選択的開裂反応を検討した.1)1,2-ベンゼンチオールとジクロロアセトンから7員環ジスルフィドとし,MCPBAにより酸化し,ラセミのジスルホキシド(I)の合成を行った.なお,この際メソジスルホキシドも同時に生成した.2)Iとメソ-1,3-ジオール(II)からアセタール(III)を合成し,開裂反応の最適条件を検討した結果(塩基の種類,溶媒効果,反応温度など),IIIaにおいてはリチウムジエチルアミド/DME/-78°C/30min.の条件では5:1の選択性で一方の開裂体が優先的に得られることが明らかとなった。3)置換基Rがイソプロピル基であるIIIbにおいては,IIIaの場合と同条件下では2:1の選択性であり,Rの大きさが選択性発現に影響を与えることが判明した.4)その他,種々のメソ-1,2-ジオールにおいても不斉非対称化を検討し,その結果,塩基としてリチウムジイソプロピルアミドを用いた場合に2:14:1の選択性で一方の開裂体が優先的に得られることが明かとなった.σ対称ジオールを不斉源として活用するため,σ対称ジオールの新規な不斉非対称化法の開発を目的として,α-スルフィニルアセタールの選択的β脱離反応について検討を行った.アセタール化の段階でジアステレオマ-を生じないC2対称なジスルホキシド(I)を設計し,これを用いたアセタールの選択的開裂反応を検討した.1)1,2-ベンゼンチオールとジクロロアセトンから7員環ジスルフィドとし,MCPBAにより酸化し,ラセミのジスルホキシド(I)の合成を行った.なお,この際メソジスルホキシドも同時に生成した.2)Iとメソ-1,3-ジオール(II)からアセタール(III)を合成し,開裂反応の最適条件を検討した結果(塩基の種類,溶媒効果,反応温度など),IIIaにおいてはリチウムジエチルアミド/DME/-78°C/30min.の条件では5:1の選択性で一方の開裂体が優先的に得られることが明らかとなった。3)置換基Rがイソプロピル基であるIIIbにおいては,IIIaの場合と同条件下では2:1の選択性であり,Rの大きさが選択性発現に影響を与えることが判明した.4)その他,種々のメソ-1,2-ジオールにおいても不斉非対称化を検討し,その結果,塩基としてリチウムジイソプロピルアミドを用いた場合に2:14:1の選択性で一方の開裂体が優先的に得られることが明かとなった.
0歳児の遺棄・虐待死を防ぐ実母支援体制の構築―日本と韓国の比較研究

当該年度は妊娠相談窓口に寄せられた相談内容の分析及び、韓国の危機妊娠支援システムについての調査を行った。日本には現在全国に約50か所の妊娠相談窓口があるが、いわゆる妊娠葛藤相談は熊本市の慈恵病院、大阪のにんしんSOSなどのいくつかの相談窓口に集中している状況である。当該年度は2013,2014年度に慈恵病院の『SOS赤ちゃんとお母さんの相談窓口』に寄せられた相談ケースのうち、妊娠相談から始まり、子どもの養育または養子縁組に託すという子どもの処遇まで確認できた124ケースを用いて研究を行った。妊娠について葛藤する背景および支援の要素を抽出し、子どもを「自分で育てる」、または「養子縁組に託す」という子どもの処遇に至るには、どのような違いがあるのかについて比較分析した。その結果、各ケースの背景は、「妊娠に至った相手との関係性」、「親との関係」、「社会的・経済的・身体的困難」「ゆりかごに預けたい・知られたくないというニーズ」、「支援」に分類することができた。その中でも、とりわけ「妊娠に至った相手との関係性」および「支援」という要素が、子どもの処遇に影響しているという結果が導き出された。相手との関係性が不確実である場合は「養子縁組に託す」割合が高くなり、パートナーの支援が得られた場合は、すべて「自分で育てる」という結果となった。この研究結果を学会誌に投稿するために準備を進めている。6月には、韓国の母子生活支援施設および妊娠相談窓口にて調査を行った。韓国では歴史的に、未婚女性が子どもを出産した場合、自分で育てるよりも養子として他者に託されることが多かったが、2005年頃から未婚女性による子育て支援が注目されるようになり、現在は深刻な少子化を背景として、妊娠期支援が強化され、内密出産制度の導入についても議論されている状況である。本研究は、熊本県の慈恵病院の「こうのとりのゆりかご」および韓国ソウル市にある教会内に設置された「ベビーボックス」について、それらに子どもが預けられたケースおよび相談ケースの日韓比較分析を行い、子どもの虐待死・遺棄を防ぐために必要な実母支援体制の構築を目的とする。平成27年度は、慈恵病院が実施している24時間365日体制の「SOS赤ちゃんとお母さんの相談窓口」の「深刻な相談」の中から、「自分で育てる」、「特別養子縁組に託す」ケースに焦点を当て、平成25、26年度を調査対象とした。まず平成25年度の72ケースの中から、「自分で育てる」ケースと「特別養子縁組に託す」ケースを取り上げ、それぞれの特徴を分析した。その結果、「若年妊娠」、「望まない妊娠」、「パートナーとの離別」の割合はともに高いが、パートナーとの離別後、実家等の助けを得られるかどうか、また妊娠に至った経緯や子どもを育てたいという意思の強さが、自分で育てるか養子縁組に託すかの分岐点になっていることが明らかになった。寄せられた相談に対しては、「傾聴・助言」のほかに、来所案内や他機関の紹介などの対応が多く、とくに「養子縁組に託す」ケースでは緊急対応の割合が約3割に上った。平成26年度については、4月から6月までのデータ収集が終わったところである。また、韓国のベビーボックスで調査を行い、2010年3月から2014年2月までに預けられた420件のデータを入手した。分析の結果、若年の妊娠、経済的な困窮、不安定な男女関係などの状況の中で子どもを預けにくるケースが多く、子どもの養育に困難を抱える親に対して、とりわけ産後直後の支援が極めて重要であることが明らかになった。現在、引き続き集められたデータをもとに、妊娠期および出産直後に求められる支援策について、日韓それぞれの分析を進めている。慈恵病院の「SOS赤ちゃんとお母さんの相談窓口」の平成25年度のデータを収集し、韓国のベビーボックスについても、2010年3月から2014年2月までに預けられた420件のデータを入手した。現在、これらのデータをもとに、実母の置かれている状況や、とりわけ妊娠期と出産直後に必要とされる支援は何かについて分析を進めている。この成果を今年の日本社会福祉学会および日本子ども虐待防止学会で発表し、論文としてまとめる予定である。妊娠期支援の課題を明らかにするために、2013年度および2014年度に慈恵病院の『SOS赤ちゃんとお母さんの相談窓口』に寄せられた相談内容の中で、相談員が関わることにより、自分で育てるようになった97ケース及び、養子縁組に託すことになった33ケースを抽出した。分析の結果、これらのケースの多くは、「望まない妊娠」、「母子健康手帳の未発行」、「妊婦健診未受診」という、0日虐待死にみられるような状況におかれていたが、相談窓口につながることにより、その次のステップに進むことが確認された。これは妊娠後期の未受診であっても、相談先につながることができれば、子どもの虐待死の防止のみならず、妊娠が支援につながるきっかけになりうることを示している。自分で育てるようになったケースでは、家族やパートナーの支えを得られる場合が多く、シングルで育てる場合でも、生活保護の受給や地域の支援機関とつながる例が約半数に上る。一方、子どもを養子縁組に託すケースでは相手不明や若年、支援が得られないなど、複数の困難が降りかかる傾向がみられ、何か一つの要因を解決すれば子どもを育てられるという状況とは言い難い。子どもを手放す決断ではあるものの、子どものいのちが守られ、結果的に母親も守られるという意味で、養子縁組は重要な選択肢であるといえよう。

しばしば妊娠と同時に女性は母親と見なされがちであるが、これが前提になると、母子健康手帳の取得の前の段階で悩んでいるような女性は見過ごされがちになる。『SOS赤ちゃんとお母さんの相談窓口』からみえてくるのは、若年での妊娠、経済的困窮、孤立など、予期せぬ妊娠で不安に苛まれていながら、誰にも言えずにいるという女性たちの姿である。今後は、妊娠葛藤相談から、母子健康手帳の取得、妊娠期から産後の自立までを視野に入れた、ワンストップでサービスを提供できる拠点が必要であると考える。妊娠期支援の課題について考察するために、2013、2014年度に慈恵病院の『SOS赤ちゃんとお母さんの相談窓口』に寄せられた相談内容の中で、予期せぬ妊娠に戸惑いを抱えながら相談してきた130ケースを分析した。この分析結果をまとめた論文を投稿準備中である。また、日韓のベビーボックスについての比較研究を進めている。この成果は2017年12月に開かれる日本子ども虐待防止学会で発表する予定である。当該年度は妊娠葛藤相談と出産前後の支援、子どものための養子縁組についての研究を行った。現在全国に40か所ほどの妊娠相談所があるが、まだ窓口が設置されていない県も20か所あり、慈恵病院と大阪府のにんしんSOSに全国から相談が集中するなど、地元で十分な相談支援を受けられる状況となっていない。相談先へのアクセスの面を考えると、全国各地の相談窓口が少しずつ認知度を広げつつあるものの、情報がなく自らアクセスすることが難しい女性に対して、どれだけ幅広く対応できるかが大きな課題となっている。また、妊娠相談所と関係機関との連携体制を整えておくことも重要である。相談者は貧困問題などの福祉的なニーズを抱えていることが多く、相談窓口から適切な関係機関に繋がることで支援が始まり、相談者の問題解決とともに、母子の安全も確保される。そのため、自治体や児童相談所、保健所などの公的機関のみならず、医療機関、養子縁組団体、シェルターなど、地域ごとに関係機関同士の連携体制を多角的に検討しておくことが必要である。6月には、妊娠相談の取り組みが先行しているドイツの妊娠葛藤相談所、ベビークラッペを設置し匿名出産を行っている病院などで調査を行った。ドイツでは、2014年5月1日に「妊娠の葛藤状態の回避及び克服のための法律」が施行され、人口4万人あたり1人以上の相談員の配置が規定されている。オンライン相談も可能だが、基本は面談での相談であり、これは相談所がアクセスしやすい場所に設置されているからこそ可能なことである。日本では、面談ではなく電話やメール相談が主であるが、今後は相談所を拡充し、面談だけでなく、同伴支援をも可能にする体制作りが求められる。子どものための養子縁組については、4月に「支援者のための子ども中心の養子縁組実践ワークショップ」を開き、3者中心の養子縁組への理解を深めた。本研究が目的としている、実母が置かれている状況を明らかにするために、2013,2014年の慈恵病院の相談データの中から、予期せぬ妊娠をした女性が相談を通して自分で育てる、または養子縁組に託すという結果に至った事例を収集して分析を行った。一方で、直近のデータを確認することも必要であり、その作業はまだ十分にできていない。
都市の発展段階をもとにした森林・緑地環境区分手法の高度化に関する研究

・「環境区分手法」の詳細検討より広い地域での解析を行うために、全国の人口密度データを整備し、全国を8地方に分けた場合と日本全体について検討を行った。0から100の値をとる自然面積率に比べてレンジの広い人口密度データを組み合わせてクラスタ分析を行うために、人口密度データのスケーリングを行う手法を開発し、地方別の分類が適切に行えるようにした。また、これまで自然面積率のみでは表現しきれなかった同一クラス内の土地利用パターンの違いを説明するために、自然面積率と人口密度で表していた都市の発展段階モデルを拡張し、農地面積率を加えた3次元空間内で分類を行う手法を開発した。これにより、これまでの2次元モデルでは表すことのできなかった、森林から農地、森林から都市、農地から都市、などといった都市の発展段階をより詳細に記述することが可能となった。・リモートセンシング(RS)データの検討緑地環境区分に使用する国勢調査人口データの調査年度に同期して取得された衛星RSデータで、3次メッシュの土地面積率推定に用いることのできるものとしては、現時点ではランドサットTMしかないことがわかった。そこで、近畿地方をテストサイトとし、国勢調査の行われた平成2年度、7年度分として1989年、1996年に取得されたTMデータ各1シーンを用いた。30mメッシュの1989年のTMデータを土地被覆区分した結果を3次メッシュに集計し、同時期に作成された国土数値情報の森林・農地面積率と比較したところ、全体的な傾向としてほぼ合致する結果を得られたので、同様の手法で1996年のTMデータと平成7年の人口密度を用いて緑地環境区分を行った。これにより、定期的な情報更新が行われていない国土数値情報を用いなくても、衛星RSデータと国勢調査結果を利用して、本手法が定期的に適用可能であることがわかった。・「環境区分手法」の詳細検討手法開発の段階で行ってきた都道府県単位の解析ではなく、より広い地域での解析を行うために、全国の人口密度データを整備し、北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州の8地方に分けて検討を行った。今後は、3次元空間内で各クラスの分布を表すことにより、より直感的に都市の発展段階と各クラスを対応させ、各クラスの持つ意味を捉えることのできる表示法の開発、地方別ではなく日本全体にこの手法を適用し、地域別、県別の特徴を明らかにすることが必要である。・リモートセンシングデ-タの検討1kmメッシュの国土数値情報には、NOAA AVHRRがリモートセンシングデータとして現在のところ最も適当であるが、土地利用分類能が上記の区分手法で必要なほど精度が高くなく、これから打ち上げ予定の地球観測衛星を含めて、さらに検討が必要である。・リモートセンシングデータの検討緑地環境区分に使用する人口データは5年ごとに行われる国勢調査の結果であるが、この調査年度に同期して取得された衛星データで、1kmメッシュ(3次メッシュ)の森林と農地の土地利用率の推定に用いることのできる衛星リモートセンシングデータとしては、現時点ではランドサットTMしかないことがわかった。

そこで、近畿地方をテストサイトとし、国勢調査の行われた平成2年度分として1989-90年、平成7年度分として1995-96年に取得されたランドサットTMデータを用いることにした。30mメッシュの1989/90年のTMデータを土地被覆区分した結果を3次メッシュサイズで集計し、ほぼ同時期までに作成された国土数値情報の森林・農地面積率と比較したところ、全体的な傾向としておよそ合致する結果を得られたので、同様の手法で1995/96年のTMデータを分類した後3次メッシュに集計し、平成7年国勢調査の人口密度を用いて緑地環境区分を行った。これにより、定期的な情報更新が行われていない国土数値情報由来の農地・森林面積率を用いなくても、衛星リモートセンシングデータおよび定期的に行われる国勢調査結果を利用して、本手法が定期的に適用可能であることがわかった。・「環境区分手法」のとりまとめ本研究で開発した緑地環境区分手法について、(1)手法、(2)使用データ、(3)解析手順、(4)結果の解釈のとりまとめを行った。
アパタイトコーティング層の微細構造制御による新しい生体活性型インプラント

失われた歯を補う目的で顎の骨に埋入されるチタンインプラントが,早期に確実に骨と結合して治療期間が短縮できるよう,チタン表面に生物学的な表面の改質を施した.具体的には,生体内に埋入された時に骨と親和性の高いアパタイトがチタン表面に自己形成される酸化膜を施し,骨の形成能が亢進される表面を開発した。また,ポリリン酸をチタン表面に吸着させることにより,高い生体活性を有するチタンインプラントの開発に繋がる可能性を示した。1.チタン表面へのリン酸系高分子の吸着制御まず,生体内に豊富に存在し,種々の生体活性能を有するリン酸系高分子であるポリリン酸に着目し,チタン表面に対するポリリン酸の化学吸着を試みた.チタン表面の洗浄後,0.1,1,10wt%のポリリン酸溶液に24時間(37°C)浸漬させた後に,X線光電子分光分析法にて表面解析を行った.その結果,ポリリン酸はチタンに濃度依存的に化学吸着することが確認出来た.2.リン酸系高分子吸着チタン表面での細胞動態ポリリン酸吸着チタン表面でのヒト骨髄由来幹細胞ならびにマウス骨芽細胞様細胞株の細胞動態をMTS法により評価した.両種の細胞伴に初期細胞接着は,チタン表面へのポリリン酸吸着により有意に亢進された.また,細胞増殖に関してはチタン表面に吸着したポリリン酸の吸着量依存的に亢進された.一方で,ポリリン酸吸着チタン表面と同等の表面粗さを再現可能な正リン酸処理を旋したチタン表面では細胞応答の亢進は認められず,観察された細胞応答の亢進は,表面粗さによるものではなく,ポリリン酸自体のもつ生体活性能によるものと考えられた.3.ポリリン酸処理チタン表面への細胞増殖因子の吸着制御自作の表面プラズモン共鳴(SPR)解析装置を用い,チタンセンサー表面に対する塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の吸着・脱離過程の継時的な特性を,ポリリン酸処理の有無で比較した.その結果,ポリリン酸溶液で前処理したチタンセンサーへのbFGFの吸着量が,無処理のチタンセンサーに比較して約1.3倍に増大した.興味深いことに,このセンサー表面に吸着したbFGFは,無処理センサーでは経時的に脱離する傾向にあったが,ポリリン酸処理したものではそのような現象は観察されなかった.1.ポリリン酸処理チタンインプラントの骨伝導能評価直径2mm,長径4mmチタンインプラントを1wt%ならびに10wt%のポリリン酸にて処理した後に,コントロールとなる無処理のチタンインプラントも含めてラット脛骨に埋入した.埋入後2および4週後に脛骨組織を摘出し,チタン界面に形成された骨の接触率を3群で比較した.その結果,埋入2,4週後ともに1wt%ポリリン酸処理を施したチタンインプラントの骨接触率が有意に高い結果が得られ,ポリリン酸処理を行うことでチタンインプラントは骨伝導能が亢進する可能性が示唆された.一方,チタン界面に形成された骨梁の太さは10wt%ポリリン酸処理を施したもので大きくなる傾向があり,その至適濃度に関してはさらなる検討が必要であると考えられた.2.アナターゼ型酸化膜チタン表面におけるヒト骨髄由来間葉系幹細胞の細胞応答直径15nmのチタンディスクに対してアナターゼ型酸化膜を形成したもの,およびアナターゼ型酸化膜を形成後に,さらにアパタイトの薄膜を形成した試片上にヒト骨髄由来間葉系幹細胞を播種し,初期細胞接着および細胞増殖特性を,コントロールとなる無処理のチタンディスク上での応答も含めて検討した.その結果,初期の細胞接着特性に関してはチタンディスクの表面性状の違いは明らかでなかった.一方,細胞増殖に関しては,コントロールチタンに比較して,アナターゼ型酸化膜形成チタンでは有意に亢進し,アナターゼ型酸化膜+アパタイト薄膜形成ディスクでのそれは更に亢進していた.昨年度にヒト骨髄由来間葉系幹細胞の増殖を有意に亢進するチタン表面処理方法である化学熱処理(CHT)ならびにCHT処理後にアパタイトの薄膜を人工的に形成したCHTアパタイトコーティング処理が,骨形成能に与える影響をラットをモデルとして検討した.

我々は,CHT処理を行った酸化膜層は,生体内では表層にアパタイト層を形成することを明らかとしているが,その表面処理を行ったチタンピン,CHT処理後に人工体液に浸漬してアパタイトを析出させたチタンピンならびに無処理のコントロール条件の3条件のものをラット脛骨に埋入した(それぞれn=10).4週間後にラットを還流固定,脛骨組織を摘出し,研磨切片を作製した,各切片にはフクシン-メチレンブルー重染色を行った.骨形成能の評価は,チタンピン周囲に形成された骨梁の接触率を求め,3条件間で平均骨接触率を比較した,その結果,コントロール条件では43.1+/-12.7%であった骨接触率は,CHT処理条件では70.0+/-14.9%,アパタイト析出条件では77.6+/-13.2%とそれぞれ有意に増加した(それぞれP<0.0001:ANOVA).すなわち本結果は,研究目的に設定していた従来の弱いチタン-アパタイト間の結合を改善した強固に吸着したアパタイト層が骨形成能を明らかに亢進することを示したものである.これらの結果に基づき,申請時の研究実施計画に設定しており,我々がすでに析出方法を確立している骨形成能を亢進したアパタイトをチタン表面に形成したチタンインプラントの骨形成能を評価するべく現在準備を進めている.すなわち,生体吸収性を有し,ハイドロキシアパタイトや骨類似の炭酸アパタイトを超える高い骨伝導能を有する傾斜機能性2価金属イオン含有アパタイトを析出させたチタンインプラントを同様にラットをモデルとした実験計画で評価すべく研究を進めている.実験では硫化したGaAs基板にパラジウム原子を載せた系で周東・有澤(北大薬学)、塚本(阿南高専)らによってヘック触媒反応が報告されているので、まずその系に絞って第一原理計算を行った。2×2のスーパーセルでの第一原理計算により、硫黄原子とパラジウム原子のそれぞれの安定吸着位置と吸着エネルギーを計算した。さらに、硫黄原子とパラジウム原子がそれぞれ1個ずつ共吸着した場合での両原子の安定吸着位置と吸着エネルギーを計算した。また、それぞれの場合の電子状態の違いを調べた。計算の結果判明したことは、硫黄原子を先に吸着させても、後から吸着したパラジウム原子の安定吸着位置の方が硫黄原子より内側となることと、硫黄原子との共吸着の場合の方がかなりパラジウム原子の吸着エネルギーが強くなることである。つまり、硫黄原子の役割はパラジウム原子を強く表面上に結合させることであると言える。このことは、実験において硫化していないGaAs基板上にパラジウム原子を載せた場合に触媒活性は示すものの数回の実験で触媒活性が失われてしまうのに対し、硫化させたGaAs基板にパラジウム原子を吸着させた場合は100回程度実験を繰り返しても触媒活性の劣化があまり起きないという事実を説明する計算結果であると言える。このことから、硫黄以外の原子を代用させてパラジウム原子を固定させることも可能であることも結論づけられた。また、GaN(0001)基板についてもパラジウム原子と硫黄原子の吸着位置を明らかにした。ラット脛骨に埋入するチタンインプラントに対して,前年度に骨伝導能を亢進することが明らかとなった表面処理方法である化学熱処理に加えて,細胞応答の亢進させる熱処理を施した.本処理を行った上で更なる骨伝導能の亢進を付与するべく,前年度に確立した人工体液を用いたアパタイトの析出法を表面処理に施し,走査電子顕微鏡(SEM)で観察したところ,アパタイトの析出の度合いは試片ごとに大きく異なることが明らかとなった.チタン表面にSEM像で十分なアパタイトの形成が確認されたチタン表面では細胞応答や骨伝導能が亢進されるものの,十分な析出が得られていない表面ではそれらの生体応答亢進が得られなかった.従って,アパタイトの析出度合に影響を与える因子をさまざまな観点から究明したところ,それらを左右するのはチタンの微細表面形状であることが明らかとなった.この微細表面形状は,チタンの削り出しの際の条件に大きく影響され,同日に作製されたものはほぼ同一形状を示すが,作製日が異なると全く変化することもあった.この表面の微細表面形状の変化によりCHTもしくはHT処理による酸化膜形成が変化を生じ,その結果,その後のアパタイト形成が影響を受けることが明らかとなった.しかしながら,現在臨床応用されているチタンインプラントは上記のような機械研磨面ではなく,粗造面である.
生活素材の白斑の発生メカニズムの解明と白斑発生を予測する評価方法の構築

最終年度(平成30年度)は皮膚内推定濃度の測定を行った。皮膚内推定濃度は、被験物質のオクタノール/水分配係数(Ko/w)を測定して、Potts & Guyの皮膚透過係数予測式より皮膚透過係数を求め、皮膚を用いて拡散セルでin vitro皮膚透過速度を測定してFickの拡散第1法則より、1.5cm2暴露での皮膚透過量を計算して、その値を皮膚湿重量で割って皮膚内濃度を推定する方法で行った。皮膚透過速度の測定はフランツ型拡散セルに皮膚を装着し、被験物質を含む化粧水15μLを表皮側(1.5cm2)に塗布した。レシーバー相をマグネットスターラーで撹拌し、20分毎に2時間まで100μLずつサンプリングした。サンプルはー30°Cで保管し、後日、レシーバー相の被験物質の濃度をHPLCで測定した。皮膚流動分中の薬剤の算出濃度(μmol/L)は、マグノリグナン0.5%配合化粧水、ロドデンドロール2%配合化粧水、ルシノール0.3%配合化粧水、アルブチン7%配合化粧水、4-メトキシサリチル酸カリウム塩3%配合化粧水の順に多かった。平成28年度と平成29年度の研究結果と最終年度(平成30年度)の研究結果より、ロドデンドロールとマグノリグナンの「細胞毒性濃度/皮膚内推定濃度」の値は小さく、細胞毒性を示す最小濃度をはるかに上回る量が皮膚に存在することになり、また、その皮膚内推定濃度でヒドロキシラジカル(・OH)の発生は強く、もし肌が白くなっても、それはメラノサイトに対する毒性によるものであることが推測された。一方、ルシノールやアルブチン、4-メトキシサリチル酸カリウム塩の「細胞毒性濃度/皮膚内推定濃度」の値は大きく、皮膚内推定濃度で色素細胞に対する毒性がなく、また、その皮膚内推定濃度でヒドロキシラジカル(・OH)の発生は強くなく、白斑の危険性はないといえる。本研究の目的は、生活素材による白斑の発生を予測するin vitro評価方法を構築することである。具体的には、過去に白斑を発生させたフェノール化合物について共通のメラノサイト特異的毒性発現メカニズムを解明し、毒性発現メカニズム、毒性発現濃度および経皮吸収率から、白斑を発生する危険性について予測するin vitro評価方法を構築することである。薬用スキンケア化粧品のほとんどに美白を訴求する有効成分が配合され、成人女性が使用量・使用頻度を制限することなく、それらを日常自由に使用するものであるため、白斑という副作用は決して発生させてはならない。本研究の成果としては、生活素材が白斑を発生する危険性のないことを裏付ける評価方法のひとつとして利用できることを提案する。生活素材は安全性が高いことが必要である。本研究では、メラニン生成抑制機序を有する美白有効成分について、皮膚内推定濃度と培養細胞系での細胞毒性濃度・メラニン生成抑制濃度を算出するとともに、in vitroで色素細胞毒性・有効性を予測した。皮膚内推定濃度は、オクタノール/水分配係数を算出して皮膚透過係数予測式から皮膚透過係数を求め皮膚内濃度を推定する方法と、拡散セルを用いて皮膚内濃度を測定する方法の2種類を用いて算出した。また、細胞毒性濃度・メラニン生成抑制濃度はB16メラノーマ細胞を用いて算出した。さらに、チロシナーゼによって有効成分から生成されるヒドロキシラジカルについて相対強度ー濃度曲線を作成した。その結果、皮膚内推定濃度で細胞毒性がなく、メラニン生成抑制効果を示すことに加えて、ヒドロキシラジカルを生成しないことも白斑を引き起こさない生活素材の必要条件になると考えられた。評価技術を持っていたため、計画以上に進展している。白斑を示す化粧品成分等によるヒドロキシラジカル発生小器官の培養色素細胞での検討白斑を示す化粧品成分等によって、毒性の強いヒドロキシラジカルが発生する小器官を培養色素細胞で調べた。ヒドロキシラジカルがチロシナーゼの存在するメラノソームで多量に発生していることを明らかにした。すなわち、ロドデンドロールによるヒドロキシラジカルの発生部位は抗TRP-1抗体で染色したメラノソームと一致していた。このことより、ロドデンドロールによるヒドロキシラジカル発生がメラノソームに限局していることが分かり、毒性の強いヒドロキシラジカルがチロシナーゼの存在するメラノソームで多量に発生していることがわかった。白斑を示す化粧品成分等の暴露による培養色素細胞の透過型電子顕微鏡による観察培養系において、コントロール、ロドデンドロール、ラズベリーケトン、マグノリグナン、ルシノールを暴露した色素細胞の電子顕微鏡所見は、ルシノールには色素細胞への毒性は観察されなかったが、ロドデンドロール、ラズベリーケトン、マグノリグナンには色素細胞に多数の空胞が認められた。これらの色素細胞に対する細胞毒性の特徴は、細胞にとって有害な化学物質の蓄積によって起こる空胞変性であった。白斑を示す化粧品成分等を培養色素細胞に暴露することによって、毒性の強いヒドロキシラジカルがチロシナーゼの存在するメラノソームで多量に発生していることを明らかにした。

皮膚透過速度の測定はフランツ型拡散セルに皮膚を装着し、被験物質を含む化粧水15μLを表皮側(1.5cm2)に塗布した。レシーバー相をマグネットスターラーで撹拌し、20分毎に2時間まで100μLずつサンプリングした。サンプルはー30°Cで保管し、後日、レシーバー相の被験物質の濃度をHPLCで測定した。皮膚流動分中の薬剤の算出濃度(μmol/L)は、マグノリグナン0.5%配合化粧水、ロドデンドロール2%配合化粧水、ルシノール0.3%配合化粧水、アルブチン7%配合化粧水、4-メトキシサリチル酸カリウム塩3%配合化粧水の順に多かった。平成28年度と平成29年度の研究結果と最終年度(平成30年度)の研究結果より、ロドデンドロールとマグノリグナンの「細胞毒性濃度/皮膚内推定濃度」の値は小さく、細胞毒性を示す最小濃度をはるかに上回る量が皮膚に存在することになり、また、その皮膚内推定濃度でヒドロキシラジカル(・OH)の発生は強く、もし肌が白くなっても、それはメラノサイトに対する毒性によるものであることが推測された。一方、ルシノールやアルブチン、4-メトキシサリチル酸カリウム塩の「細胞毒性濃度/皮膚内推定濃度」の値は大きく、皮膚内推定濃度で色素細胞に対する毒性がなく、また、その皮膚内推定濃度でヒドロキシラジカル(・OH)の発生は強くなく、白斑の危険性はないといえる。チロシナーゼによって白斑を引き起こす化学物質の構造には特徴があり、特にベンゼン環の1位が水酸化され、4位に非極性の側鎖がついたアルキル基等をもつ4位置換フェノールが白斑を引き起こす場合が多く、これらは、ヒドロキシラジカルを発生するものが多い。また、ハイドロキノンの配糖体やレゾルシノール構造にはヒドロキシラジカル発生作用は認められない。透過型電子顕微鏡による細胞形態の観察を行い、4位置換フェノールの色素細胞に対する細胞毒性の特徴として、細胞にとって有害な化学物質の蓄積によって起こる損傷である空胞変性が多数見られるかどうかを検討する。また、4位置換フェノールのメラノサイト特異的毒性はチロシナーゼの触媒作用によって生じたortho-キノンやortho-キノンメチドによって引き起こされることが報告されているが、より低濃度でチロシナーゼによってヒドロキシラジカルが発生するので、それが毒性の本体であると考えられる。色素細胞内でのヒドロキシラジカルの産生部位の測定を行い、ヒドロキシラジカル発生部位がメラノソームと一致しているかどうかを検討して、毒性の強いヒドロキシラジカルがチロシナーゼの存在するメラノソームで多量に発生していることを明らかにする。さらに、Stage IVのメラノソームのすべてからヒドロキシラジカルが発生しているとはかぎらないと予想されることから、メラノソームにおけるヒドロキシラジカルの発生・消去のメカニズムについて検討する。Stage IVのメラノソームのすべてでヒドロキシラジカルが発生しているとは限らないので、メラノソームにおけるヒドロキシラジカルの発生・消去のメカニズムをさらに検討する。学会参加費として使用予定だったが、支払いが遅れたため。納期が遅れるため、次年度に購入することとしたため、次年度使用額が生じた。全額物品として使用予定。翌年度に学会参加費として使用する予定である。
脾臓におけるニコチン性アセチルコリン受容体の構造と機能に関する研究

動物保護に関するワシントン条約のために、ニコチン性アセチルコリン受容体蛋白の分離に必須の蛇毒cobrotoxinが、薬品として購入不可能となり、全国に入手先を探さなければならない事態となっている。従来Sigma(USA)などの薬品会社から購入していた。取扱業者によると、製品は、Sigmaから販売されているが、輸入が日本の税関で禁止されているとの事である。蛇毒を採取するとき、蛇の生命を奪う必要はなく、動物保護の立場と矛盾しないと考えられる。本研究の推進には、十分な量のcobrotoxinが是非必要であり、関係各位の柔軟な対応を願ってやみません。ある大学の研究室から、やっと分与して頂くことができたcobrotoxinを使って、次の研究を進めている。1.胸腺から、cobrotoxinを用いた吸着カラムクロマトグラフィーの方法により、ニコチン性アセチルコリン受容体様蛋白を分離し、その生化学的組成を、Western blot法により解析している。胸腺からの分離精製の際に問題となるのは、アセチルコリン受容体のanchor proteinである43kdのpeptideが同時に吸着されてくる事である。従って、ニコチン性のアセチルコリン受容体蛋白を電気えい(Narke Japonica)から、cobrotoxinを用いた同様の吸着カラムクロマトグラフィーにより分離することを試みている。2.#1で分離した蛋白をFreund's complete adjuvantとともに家兎に免疫し、これらの蛋白に対する抗体を作成し、ヒトおよびラットの脾臓における局在についての免疫組織学的検討を続けている。(顕微鏡および顕微鏡写真撮影装置を使用)。3.胸腺からより純度の高いアセチルコリン受容体蛋白を得るために、ヒトの重症筋無力症の治療として行われた、胸腺摘出術の際、摘出胸腺の一部を培養し、stromal cellsを分離培養することを試みている。
ガングリオシド糖鎖認識プロ-ブの開発

ガングリオシド認識のプロ-ブとして結合タンパク質、抗体、糖の分解・転移酵素の研究を行って以下の成果を得た。1。豚新生仔下痢症を起こす病原性大腸菌の繊毛はセラミド部分に水酸基をもつGM3(NeuGc)の結合親和性が高く、この糖脂質は成長に伴い減少することを見いだした(内貴)。2。シアロ糖鎖に特異的なモノクロ-ナル抗体を作成し、リンパ球系のシアリルSSEAー1はNK細胞と抗原刺激を受け活性化されたT細胞にのみ発現しており、消化器癌ではシアリルLe^aが強く発現し、両者ともELAMー1に結合する細胞性接着因子であることを明らかにした(神奈木)。結腸癌細胞と反応する抗体MSW113の抗原決定基糖鎖はシアリルLe^a構造であるが、NSー19ー9とは異なる抗原認識部位を持つ。この抗体を用いてヒト結腸癌組織から新しい4種の糖脂質を同定した。またこの組織のムチンには抗原決定基を持つ分子サイズの異なる多種類の糖鎖が存在していた(山科)。3。糖脂質の糖鎖部分を切り放すエンドグリコシダ-ゼを精製アクチベ-タ-と共に細胞に作用させると可逆的に増殖が抑制され、EGFのレセプタ-との結合は変化しないが、レセプタ-のリン酸化は低下することを見いだした(山形)。肝臓でグルコサミン転移酵素III活性もγGTPも非実質細胞群に高く、また糖鎖の分析から非実質細胞群由来のγGTPにはbisecting GlcNAcが存在することを明らかにした(谷口)。ガラクト-ス転移酵素活性は癌患者血清中に高値であるが、培養癌細胞から培地中にやや分子量の小さい酵素が放出されていることを見いだした(飯田)。4。前口動物の中で、軟体動物の二枚貝にマンノ脂質、巻貝類にガラクト脂質、また節足動物にはマンノ脂質が主成分で、さらに環形動物にガラクト脂質と新型ホスホコリン含有糖脂質の存在を明らかにした(杉田)。1。2。3。4。
江戸におけるにぎわい空間の発達過程と都市の魅力の創出に関する研究

本年度に実施した研究内容は、以下の通りである。1.江戸における都市観光の発達(1)江戸の名所の変遷新興都市である江戸が発達していく中で、江戸市中及び近郊の名所はどのように変遷したのかについて、江戸の初期・中期・後期を代表する名所本から名所を抽出、種別や記述内容から期別の特徴を分析した。結果、初期は寺社を中心とした名所が多かったのが後期になると水辺や自然に関する名所が増えていること、分布については後期になると墨引内(=市内)よりも墨引外(=近郊)により多くなること、また各名所の記述内容についても後期になるほど記述される項目数は多くなっており、魅力が多様化していることが読みとれた。(2)江戸期を通じた伝統的名所の空間的特徴江戸期を通じた伝統的名所について、その立地特性を把握した上で、立地特性別に空間的特徴を絵図等より明らかにした江戸期の伝統的名所は、亀戸、隅田、王子、高田、品川の墨引直外の五大エリアに集約しており、核となる寺社の周辺(半径1km圏内)に新興名所が成立するなどして域としての魅力を増していったこと、また核となる寺社は起伏に富み、多様な魅力を備えた空間構成となっていることが読みとれた。2.明治以降の名所の変遷1で把握した江戸期の名所が明治以降どのような変遷をたどったかを、明治期の文献より読みとりを行った。現段階では、当時の外国人による名所に関する記述、さらに外国人向けに国内外で出版されたガイドブックでの記述の収集および基礎的分析が終了した段階である。今後、日本人向けに出版された文献についても同様の作業を行うとともに、江戸から近代への時代の変遷とともに都市の魅力がどのように変化していったか、あるいは変化しなかったかについて分析を行っていく予定である。1.江戸における都市観光の発達1-1.庶民の遊びの分類江戸後期に出版された歳時記、年中行事、名所図会等の風俗資料から遊びの要素を抽出し、分類整理を行った。特徴としては、第一に梅見、紅葉狩りといった風雅の遊びに代表される時間消費型の遊びが数多くみられたこと、第二に季節、時候によって遊びや空間を使い分けながら、四季それぞれにふさわしい場面を設定し、遊びを展開していったこと、第三に遊びの行われていた空間によって大きく分類されること、などが明らかになった。1-2.遊び・にぎわい空間の抽出各種文献より、どのような空間が遊びの場となっていたかを読み取った。まず、寺社や自然資源が核となっていくつかの遊び空間を形成しているものが多くみられ、大別して市中寺社タイプと郊外寺社タイプに分けられる。市中に立地した寺社空間の場合、寺社を核として、第三次産業が境内や門前に凝縮して発展しており、空間を巡りながら様々な遊びを一連の行動として体験できるようになっていたことが読みとれた。平成13年度は引き続きその他の遊び・にぎわい空間の抽出を進めると共に、こうした都市内の遊び・にぎわい空間が明治以降どのように変容し、現代の都市観光へとつながっていくのか、について分析を行う。2.地方都市にみる都市観光の発達本年度は、近代の観光政策史を通覧し、都市観光への取り組みについて見ていった上で、別府市を対象として選定、近代の都市観光の発達について資料収集など調査を進めた。結果、観光政策と都市政策とが乖離した形であったことが判明し、温泉という魅力的な資源を有しながら、それを活かしながら観光都市として成熟していったとは言い難いことが明らかになった。
海洋高次捕食動物を生物指標とした三陸沿岸生態系動態監視システムの構築

バイオロギング手法で、海洋高次捕食者の行動生態と周辺環境について調べた。採餌旅行中のオオミズナギドリが海面に着水して漂流している間の移動速度から推測した海流データは、現場の実測値や人工衛星データから算出された値に良く一致し、海洋モデルにデータ同化したところ、より正確に海表面流を把握できるようになった。飛翔の向きと共に変化するオオミズナギドリの対地速度を利用して、鳥が経験した風向と風速を見積もったところ、人工衛星に搭載した散乱計のデータから計算した風情報と良く一致した。海鳥や他の海洋高次捕食動物は、海表面流や海上風を測定するのに利用可能で、既存の測定手段の時空間的なギャップを埋めることできる。三陸沿岸海洋生態系の高次捕食者である大型魚類・ウミガメ類・海鳥類に、行動記録計と画像記録計を搭載し、動物を取り巻く海洋環境と同時に詳細な行動パターンを測定した。オオミズナギドリの育雛期に相当する8月から9月上旬にかけて、岩手県山田町船越大島で育雛中の親鳥に、GPSロガー・加速度ロガー・ビデオロガー・ジオロケータを装着し、採餌旅行中の軌跡、採餌行動、渡り経路や越冬地の解析を行った。ジグザグの経路をとりながら移動する間のストローク割合を測定できた。以前得られたGPSデータを解析し、着水中の移動軌跡を数十羽分とりまとめたところ、三陸海域の表面流況を把握できることが分かり、その結果を原著論文として公表することが出来た(Yoda et al. 2013)。6月から7月にかけて、岩手県大槌湾周辺海域の定置網で捕獲されたマンボウに、加速度計および光源付きカメラロガー、さらに体表から15cmの体温を測定する温度計を装着し、採餌行動や餌生物、そしてその時の体温に関するデータを取得した。一部の成果は近いうちに論文発表される(Nakamura and Sato in press)。マンボウは水面と深度200mの深度の間を何度も往復し、深度100から200mでクダクラゲ類に遭遇し、それらを捕食していたが、その間体温が低下していた。浮上した後表層の温かい海水中に漂う間に体温は急速に回復する様子を記録できた。8月中旬から9月末にかけ、岩手県大槌湾周辺海域の定置網に混獲されたアカウミガメとアオウミガメに、衛星対応型発信器や行動記録計を装着し、行動データを取得した。衛星対応型発信器からの電波を受信することで、数週間から最長1年にわたる移動経路データが得られつつある(2014年4月現在、追跡継続中)。アカウミガメは沖合を、アオウミガメは沿岸付近を利用しているといった、種による違いが把握されつつある。オオミズナギドリの育雛期に相当する9月上旬に、岩手県山田町船越大島で育雛中の親鳥に、GPSロガー・加速度ロガー・ビデオロガー・ジオロケータを装着し、採餌旅行中の軌跡、採餌行動、渡り経路や越冬地の解析を行った。特筆すべき研究成果として、ビデオロガーによって初めてオオミズナギドリの餌捕獲シーンの撮影に成功したことがあげられる。鳥は、水面直下でカタクチイワシの群れに遭遇した後、水面直上を飛翔しながら群れを追尾し、空中から水中に飛び込み潜水することによって魚を捕獲していた。6月から7月および10月末から11月末にかけて、岩手県大槌湾周辺海域の定置網で捕獲されたマンボウに、加速度計および光源付きカメラロガーを装着し、採餌行動や餌生物に関するデータを取得した。マンボウは水面と深度200mの深度の間を何度も往復し、深度100から200mでクダクラゲ類に遭遇し、それらを捕食している様子が撮影された。衛星対応型発信器からの電波を受信することで、数週間から最長1年にわたる移動経路データが得られつつある(2013年4月現在、追跡継続中)。ウミガメは岩手県沖合から東京伊豆諸島までの海域を、広く移動していた。オオミズナギドリ調査は、育雛期に相当する8月から9月にかけて、岩手県山田町船越大島で実施した。育雛中の親鳥に位置情報を記録するGPSロガー、位置と飛翔行動を記録するフライトレコーダー、動画を撮影するビデオロガー、2年間の位置情報を記録するジオロケータを装着し、採餌旅行中の軌跡、採餌行動、渡り経路や越冬地の解析を行った。特筆すべき結果として、GPSで記録する1秒間隔の位置データより、毎秒の対地速度ベクトルを求め、その方角と速度の関係より、現場の風環境を見積もる新手法が開発されたことが上げられる。今年度のマンボウ調査は、適当なサイズの個体が得られなかったため実施できなかった。しかし、昨年度までのデータをまとめた研究成果を原著論文として公表することができた(Nakamura et al. 2015)。7月から10月にかけて、岩手県大槌湾周辺海域の定置網に混獲されたアカウミガメとアオウミガメに、衛星対応型発信器や行動記録計とカメラを装着し、行動と周辺環境のデータを得た。

外洋を周年に渡って回遊するアカウミガメと、沿岸に沿って南下して越冬するアオウミガメの違いが明らかになり、これらの結果については原著論文として公表することができた(Narazaki et al. inpress, Fukuokaet al. in press)。12月に大槌川河口の定置網で捕獲されたシロザケに、ビデオロガーと塩分記録計を取り付けて河川に放流し、その後産卵するまでの一連の行動と周辺環境の映像を取得した。個体毎に経験する塩分環境に違いがあり、淡水で長時間過ごす個体ほど数多く空気を飲み込む傾向が見られた。塩分環境に応じて浮き袋の体積を調節し、中性浮力を保つための行動である可能性がある。オオミズナギドリ調査は、育雛期に相当する8月から9月にかけて、岩手県山田町船越大島で実施した。育雛中の親鳥に緯度経度を記録するGPSロガー、位置に加えて加速度や角速度により飛翔中の姿勢や動きを記録するフライトレコーダー、動画を撮影する小型ビデオカメラ、1日1点の位置情報を2年間記録するジオロケータを装着した。平成27年9月は例年以上に多くの台風が調査地に接近したため、装置の回収には非常に苦労したが、例年通り行動記録を得ることが出来た。得られたデータを解析し、鳥の飛翔経路から現場の風情報や鳥の頭の向きを推定する手法を考案することができた(現在論文査読中)。ビデオカメラによる映像には、餌を捕るシーン以外にも、海上に浮かぶプラスチックゴミをつつく様子が撮影されていた。7月から10月にかけて、岩手県大槌湾周辺海域の定置網に混獲されたアカウミガメとアオウミガメに、衛星対応型電波発信器、行動記録計および動画を撮影するビデオカメラを取り付けて放流した。後者2つはタイマーによる自動切り離し装置により個体から切り離し、海面に浮かんだ装置を回収することによりデータを得ることが出来た。画像にはアオウミガメがプラスチックゴミに19回遭遇し、内12回噛みつくといった様子が撮影されていた(現在論文査読中)。アカウミガメ2個体およびアオウミガメ3個体に取り付けた衛星対応型電波発信器により、1年近い回遊経路を測定した。12月から1月にかけて、岩手県釜石市甲子川河口で捕獲されたシロザケ1個体に塩分加速度記録計と小型ビデオカメラを装着し、産卵遡上する個体の行動や環境に関する記録を得た。ビデオデータにはサケが水面に顔を出し、空気を吸い込んでいる様子が記録されていた。バイオロギング手法で、海洋高次捕食者の行動生態と周辺環境について調べた。採餌旅行中のオオミズナギドリが海面に着水して漂流している間の移動速度から推測した海流データは、現場の実測値や人工衛星データから算出された値に良く一致し、海洋モデルにデータ同化したところ、より正確に海表面流を把握できるようになった。飛翔の向きと共に変化するオオミズナギドリの対地速度を利用して、鳥が経験した風向と風速を見積もったところ、人工衛星に搭載した散乱計のデータから計算した風情報と良く一致した。海鳥や他の海洋高次捕食動物は、海表面流や海上風を測定するのに利用可能で、既存の測定手段の時空間的なギャップを埋めることできる。予定していた野外調査を実施し、研究が順調に進んでいることに加え、当初予定していなかった塩分記録計の開発に成功し、早速シロザケを使った野外実験を実施できた。鉛直的にも水平的にも塩分濃度が大きく異なる汽水域において、個体毎の経験塩分を測定することができる様になり、今後汽水域に生息する動物や海と川を行き来する動物に適用する事で、より幅広い環境動態を監視する事が可能となった。