hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンジオテンシン受容体シグナルクロストークのプロテオームの解析

このマウスの組織においてERK1-TAPの発現をウエスタンブロッティングにて評価したが、発現は認められなかった。一方、EGFP-CTAPを受精卵に導入した結果、誕生した約2割のマウスにおいてベクターが染色体に挿入されており、全個体でEGFPの発現を確認した。このことからERK1-CTAPの過剰発現は生体にとって有害となることが考えられた。そこで、致死とならない程度の発現量の低いトランスジェニックラインの樹立を目指したが、目的の個体は得られなかった。STREPタグ付きベクターと組換えアデノウイルス作製前年度までにERK1-CTAP、Akt1-CTAP組換えアデノウイルスを作製し、アフィニティー精製を行ったが、精製条件の限界から特異的な結合タンパクを単離できなかった。そこで実験系の再考を行い、新たにSTREPタグを付加したAkt1アデノウイルスを作製し、精製条件の検討を行った。野生型ラット胸部大動脈由来血管内皮細胞にAkt-strepを一過性に遺伝子導入し、アンジオテンシンII、アンジオテンシンII受容体拮抗薬、カルシウム拮抗薬、アンジオテンシン変換酵素阻害薬で10分から30分間、刺激を加えた。strepアフィニティー精製、二次元電気泳動、銀染色の結果、Aktl結合分子の変化を観察した。中でもアンジオテンシン変換酵素阻害薬は他にはない変化を認めた。これらを質量分析により同定したところ、その大半は骨格系分子、酵素、分子シャペロンであった。うち、5種類の分子に関して内因性の結合を免疫沈降法によって観察した(J Pharmacol Sci, in press)。またこのうちHsp70はAktに恒常的に結合し、Aktの活性制御を行うことで内皮機能を制御していることが明らかになった(投稿準備中)。ラットの頚動脈を結さつすることで一時的に血流を遮断し、組換えアデノウイルスによる遺伝子導入を行った。まずlacZ、EGFP組換えアデノウイルスのよる遺伝子導入効率を試みた結果、遺伝子導入を確認した。そこでAkt組換えアデノウイルスによる遺伝子導入を行ったが、得られる総タンパク量が少なくstrepアフィニティー精製、質量分析を行うために十分なタンパク量が得られないことがわかった。よって頚動脈を標的としたin vivoの解析を中断し、下肢虚血モデルにおける血管新生の際のAkt結合分子の探索を行うこととした。その結果、in vitroと重複するいくつかの分子を同定した。本解析は現在さらに進行中である。
自閉スペクトラム症児における対話活動中の脳内ダイナミズム：母親と他者との比較研究

自閉スペクトラム症(ASD)児に特異的な対人交流特性を脳生理学的指標から捉えることを目的とし、世界唯一の,小児・成人用脳磁図(MEG)同時計測システムを用いて,親子の自然な交流場面の脳活動を測定した。ASD幼児およびTD幼児とその母親を対象に,1課題中のMEG計測,2認知機能発達評価,3自閉症症状の行動観察評価,4コミュニケーション能力を評価する質問紙などから得られたデータを総合的に検討し,ASDに特徴的なコミュニケーション障害に関連する神経ネットワーク機構を解明する。本年度は、以下の2つの研究成果を挙げた。(1)ASD群7ペア,TD群15ペアを対象に行なった予備実験結果の解析を行った。その結果、TD群において、読み聞かせ聴取中の脳内結合指数が、母親読み聞かせ条件時と他人読み聞かせ条件時において異なることが明らかになった。また左前頭部の脳内結合指数が子どもの社会性や認知能力と相関していることが示された。この結果は現在学術誌に投稿中である。(2)実験プロトコルを改良し、新規にASD群5ペア、TD群11ペアの計測データを得た。主な改良点は以下の通りである1対象年齢の統制(56歳)2絵本の統制(短いおはなし×3、2セット準備)3会話内容の統制(話題の提示)4音声と顔表情のデータ記録本年度は予備実験のデータを解析し、その結果を論文にまとめ、投稿した。母子の自然な対人交流場面の脳活動を捉える指標として、脳内結合指数が有効であることを見出した。また、実験条件と対象年齢を統制した本実験を開始し、サンプルを収集している(ASD群5ペア、TD群11ペア)。本年度中に、目的としていたサンプル数の計測をすることはできなかったため、次年度も継続してデータ収集を行う予定である。次年度も継続して計測を行う(目標サンプル数、各群20ペア)。さらに、実験条件(母親条件/他人条件)や疾患の有無(ASD群/TD群)を精度良く検出できるような実験プロトコルおよび解析手法(マルチスケールエントロピー,Graph解析)の精査を続けていく。自閉スペクトラム症児と定型発達児を対象としたMEG計測プロジェクトは複数の研究者の共同実験であり、30年度は本助成金から謝金を支払う必要がなかった。また、前年度までの科研費において研究代表者が購入したパソコンなどが、本研究でも使用できることが分かったため、本研究を実施する上で新たに購入するものの物品費を抑えることができた。また、本年度は実験データの収集と解析に多くの時間を費やしたことから、出張旅費や英文校正費に計上していた支出が抑えられた。次年度は、成果報告のための学会発表旅費や論文出版費に研究費を使用する予定である。
スポーツ指導における「ワンポイント・アドバイス」のバイオメカニクス的検証

1言語による動作規定の間主観性の概念化:客観的事実や客観性だけが科学主義の中で重要視される傾向が強いそのような接近方法だけではスキル論は空虚なものになり、主観性を直視すべきと主張した。間主観性とは現象主義哲学の概念であるが、スポーツ科学のスキル論でそれを以下のように流用しようと提案する。「スキルやコツなどの身体動作を指導矯正する文化伝達の場面においてコミュニケーションの内容が客観的事実に反していようとも、指導者の意図が結果的に被指導者へ正しく伝達され得ている事態を、間主観性が存在していると言うことにする。」2初心者球技における言語指示:大学体育授業におけるソフトボール初心者で右利き打者の場合「スウィング中は右足を地面から絶対離すな」という強い指示で、初心者は初級中級者的動作に容易に変化した。3武道における重心の主観的な左右足配分:被験者は体重計2台に片足ずつ乗り、左右の体重配分比率の目標値を「1:9」「9:1」と9種類で行うと、少林寺拳法拳士は他のスポーツ選手よりも体重配分能力に優れ、非拳士が特異とする専門種目の構えで測定を行っても必ずしも優れない。4表現ダンスのジャンプにおける表象規定:「強く・弱く」「大きく・小さく」という表象のもとにジャンプすると、ダンス経験者では「強弱」は膝あるいは腰の高低、「大小」は両手・両足の動きの拡がりと脊柱の伸展屈曲位で表現し、未経験者は「大小」「強弱」は両手・両足の区別ができす共通もがない。5搾乳動作における介助姿勢:搾乳指導が必要な褥婦と介助術者の言語のやり取りを行う際の相対的単位を写真で分析すると、介助者は褥婦の正面に立つ「対面位」からの搾乳指導をし、褥婦の視界には手技の全容が入らず、乳輪に対する指の加圧方向が理解できない。術者は前腕回内位で手技するのに、褥婦は回外位で真似ればならない。そこで、術者は褥婦の背後に移る「背抱位」を取るべきであると母性看護学に提言した。大学・高校・中学・小学校の体育教師に,授業中に教師が発する言葉が生徒・学生にどのような動作の向上をもたらしているか,について体系的に調査すべきであろう。調査方法はスナップ写真2枚に原稿用紙400字の解説文章を添えた形式による回答を依頼する。写真は指導前と指導後の動作をうまく表している風景写真とする。その調査結果を,「私のワンポイント指導法」と題してプリントし,被検者に配布する。それらの指導方法の中から代表的なものを選び,ビデオ撮影・大地反力測定・重心運動分析をする。以上で得られたバイオメカニクス成果を,やはり体育教師に配布して,科学的に実証された・あるいは否定された結果を「ワンポイント指導書」として修正を重ねて行く。得られた回答は,例えば「サッカーのインステップ・キックはボールを見よ」「いやゴールを見よ」「いやボールの裏側を覗き込んで蹴れ」という相反する議論が成立するであろうし,事実,予備調査によればその通りであった。また,「ボーリングの視線はピンにではなくレーンの矢印:スパットに向けよ」「テニス・ボールは腹で打て」「砲丸は60度の方向に投げるつもりで放れ」「ソフトボール初心者の女子は右打者ならば右足の裏を打ち終わっても地面から離すな」

「100メートル走は腕で走れ」「パンチは打つのではなく引く」「寸止めとはキックではなく戻すことである」...などが予備調査で収集されている。さらに同様に,「体操床運動の後転」「柔道の後ろ受け身」「剣道面打ち」「ハンドボールのゴールショットのこつ」「ダンスの流れる動きの表現法」「沖縄空手のキック」を初心者に指導する場合の回答が得られた。また,「野球のドアスイング防止法」「テニスの肘うち防止」「ジャンプ助走と短距離走の区別法」...などについてビデオプリンター画像,35ミリ写真が添えられた回答がすでに寄せられている。「からだで覚えるしか方法は無いという」意見が相当数に見られ,科学化とは何かという問題の困難さを浮き彫りにした。1998年の日本体育学会バイオメカニクス分科会や日本バイオメカニズム学会で、私とその共同研究者は大学体育授業におけるソフトボール初心者指導の「言語指示」に関して口頭発表した。概要を端的に纏めれば、右利き打者の場合「スウィング中は右足を地面から絶対離すな」という威圧的なまでの強要によって、初心者は初級中級者的動作に容易に変化した、という発表内容である。授業中にスキルが確実に向上した写真と、しかし実はバッティングのフォロースルー後半で右足が地面から離れている事態をも同時に示した。すると、地面から右足が離れているという事実と言語指示は矛盾するという強い批判があった。さらに、打撃理論からすれば「右足を絶対離すな、は明らかに間違いである」という意見もあった。学会員諸氏は客観性を固持する人が多い、との印象をもった。ここでの主張であり結論を一言で言うなら「スキル指導では主観を金科玉条の第一義に置き、客観的事実は課題達成という一事があるのみで、それに至るプロセスにおいては客観性など二次的意義しか持たない」ということであり、もっと短く言うなら「間主観性を尊重しよう」ということである。「間主観性」とは、もともとは現象主義哲学の概念である。しかしここに、スポーツ科学のスキル論でそれを私が以下のように流用しようと提案する。「スキルやコツなどの身体動作を指導矯正する文化伝達の場面において、コミュニケーションの内容が客観的事実に反していようとも、指導者の意図が結果的に被指導者へ正しく伝達され得ている事態を、間主観性が存在していると言うことにする。」3年間に及ぶ本研究は、スポーツ・武道・舞踊等の動作指導の場面における「言葉かけ」の実態と言語指導が動作の変容に与える影響に関心を払ってきた。(1)言語による動作規定の間主観性の概念化、(2)初心者球技における言語指示、本年度は(3)武道における重心の主観的な左右足配分、(4)ダンス跳躍、さらには武道スポーツとは一見趣の異なるものの身体教育そのものであると認定しうる(5)褥婦の搾乳指導、を研究した。1体重配分:被検者は体重計2台に片足ずつのり、左右の体重配分比率の目標値を「1:9」「9:1」と9種類で行うと、1)少林寺拳法士は他のスポーツ選手よりも体重配分能力に優れる、2)被検者が得意とする構え(スキーや野球の専門種目)で測定を行っても必ずしも優れない。2表現ダンスの言語規定:「強く・弱く」「大きく・小さく」という表象のもとにジャンプすると、ダンス経験者では「強弱」は膝あるいは腰の高低、「大小」は両手・両足の動きの拡がりと脊柱の伸展屈曲位で表現し、未経験者は「大小」「強弱」の区別ができす被検者間に共通性がない。
新たな免疫分子OX40/OX40リガンド系による感染防御免疫の制御

OX40(CD134)とそのリガンド(OX40L)はそれぞれ活性化T細胞と抗原提示細胞上に発現し、その結合によりCD4陽性T細胞活性化に必須の役割を果たす。これまでの本班会議において、OX40L遺伝子導入(Tg)マウスでCD4陽性記憶T細胞の機能の著しい亢進が見られること、C57BL/6(B6)背景の同TgマウスがL.. majorやサイトメガロウイルス感染に対し感受性となることを報告した。すなわち、B6マウスの感染抵抗性をOX40シグナルが制御する可能性を見出した。他方、同TgマウスはB6系統特異的に炎症性腸疾患(IBD)を自然発症する。その発症が腸内細菌殺菌処置により抑制されることから、OX40シグナルが腸内細菌フローラに対する免疫寛容を破綻させた可能性が考えられる。そこで今年度の研究では、B6系統とBALB/c系統の交雑系OX40L-Tgマウスを用いた遺伝子連鎖解析を行い、IBD発症を指標としてB6特異的免疫制御遺伝子の同定を行った。【研究結果】B6感受性系統とBALB抵抗性系統の交配を行い交雑系OX40L-TgマウスについてIBD重症度を指標として遺伝子連鎖解析を行った。その結果、第4番染色体上のIBD発症関連遺伝子座は、QTL解析によるIBD重症度との相関がLodスコア7.4と極めて有意であった。さらに同遺伝子座内の複数の遺伝子の塩基配列と脾臓細胞における発現量をB6とBALB/c間で比較解析した。その結果、疾患発症感受性であるB6系統特異的に10分の1以上の発現量低下が認められる遺伝子(IBDX:仮名)を見出した。すなわちB6系統における脾臓細胞IBDX発現量の低下がIBD発症に関与する可能性が示唆された。OX40(CD134)はTNF受容体ファミリー分子に属し、T細胞活性化における副刺激伝達分子の1つで、抗原刺激後一過性にT細胞に発現し、T細胞活性化に促進的に機能する。そのリガンド(OX40L)は我々が単離したII型受容体蛋白gP34で、抗原提示細胞特異的に発現する。我々は最近、OX40L欠損マウスおよびOX40L遺伝子導入(Tg)マウスを作製した。それらマウスの蛋白抗原特異的記憶T細胞機能を解析したところ、OX4OLがCD4陽性T細胞活性化における抗原提示細胞機能に必須であることが明らかになった。OX40/OX40L系の感染症防御反応における機能的役割を明らかにするために、上記OX40L遺伝子改変マウスを用いてLeishmania major(L.major)感染実験を行った。L.majorを足蹠に感染させるとC57BL/6マウスでは細胞性免疫が惹起されL.majorが速やかに除去されるのに対し、BALB/cマウスでは異常に液性免疫が惹起されるためにLmajorを除去できず、足が腫張、壊死、脱落する。OX4OL遺伝子導入によるOX40L過剰発現は、L.major抵抗性であるC57BL/6マウスを感受性にすることが明らかになった。一方、OX40L欠損は感受性であるBALB/cマウスを抵抗性へと変化させた。これら感受性の変化は、OX40L刺激がL.major感染における反応抵抗性に直接関与していることを意味する。その機序として、T細胞側と抗原提示細胞側の機能異常の可能性が考えられる。L. major感染防御にはT細胞が必須の役割を果たす。

これまでの結果によりOX40L遺伝子を導入することにより、抵抗性であるC57BL/6マウスがL. major感染に感受性となることが明らかになった。T細胞活性化に必須のシグナル伝達分子としてOX40とともにCD28が知られる。今回、L. major感染防御におけるT細胞活性化機構の詳細を明らかにするために、OX40L遺伝子改変マウスとCD28欠損マウスとの交配マウス(B6背景)を用いて、L. major感染実験を試みた。その結果、CD28欠損OX40L-Tgマウスは感染に対し感受性を呈した。感染所属リンパ節CD4陽性T細胞の抗原特異的増殖反応、サイトカイン産生能を測定したところ、CD28が欠損すると全ての反応が減弱するが、OX40L-TgマウスにおけるTh1/Th2バランスには全く影響を与えなかった。以上の結果より、L. major感染防御におけるCD28とOX40のT細胞活性化における役割は独立しており、CD28は記憶T細胞産生に、OX40はTh1/Th2反応バランスの制御に重要な機能を有することが明らかになった。2.サイトメガロウイルス(CMV)感染防御におけるOX40L機能の解析CMV感染初期の感染防御にはNK細胞が重要な役割を果たす。感染抵抗性系統であるC57BL/6背景のOX40L-TgマウスにCMVを感染させたところ、70%が感染後1週以内に死亡した。CMV感染24時間後のNK活性を測定したところ、OX40L-Tgマウスでは著しいNK活性の抑制が見られた。OX40の発現がCMV感染後の活性化NK細胞に認められることから、NK細胞活性化におけるOX40シグナルの詳細について現在解析中である。本研究の主要課題であるLeishmania major(L.major)感染におけるOX40-OX40L系の役割について以下の成果を得た。感染抵抗性であるC57BL/6系統のOX40L-TgマウスがL.major感染に感受性となり、逆に、感染抵抗性であるBALB/c系統のOX40L-KOマウスにおいてL.major感染による足部腫張の抑制がみられることを報告してきた。すなわちOX40LはL.major感染防御反応において感受性遺伝子的役割を有することが明らかになった。C57BL/6系統とBALB/c系統の野生型マウスにおいてOX40LおよびOX40の蛋白発現、機能に明らかな差異が認められないことから、両系統間でのL.major感染に対する感受性の差異は、OX40-OX40L結合によって産生誘導されるサイトカイン等の質的量的な差異に起因している可能性が考えられる。そこで、本年度は、OX40L-TgマウスをIL-13欠損マウスと交配させ、OX40L-Tg/IL-13欠損マウスを作製し、L.major感染実験を施行した。その結果、全てのOX40L-Tg/IL-13欠損マウスが感染抵抗性を呈し、OX40L-TgマウスにおけるL.major感染感受が、Th2サイトカインであるIL-13を介することが明らかになった。以前より、IL-4とIL-13はともにL.major感染感受性を規定するサイトカインと知られているが、現時点ではOX40L-Tgマウス感染感受性におけるIL-4の関与については不明である。2.サイトメガロウイルス感染防御におけるOX40-OX40L系の役割マウスサイトメガロウイルス(MCMV)感染抵抗性であるC57BL/6系統に戻し交配したOX40L-
透析膜におけるC3a・C5a産生の原因となる補体因子を特定する

血液透析(HD)は、血液を体外に循環させ透析膜を通すことで血液を浄化し、末期腎不全患者の生命を維持している。しかしながら、その過程で発生する補体因子C3a・C5aは動脈硬化の一因となり、ひいては心血管死を招くため、その抑制が重要な課題となっている。本研究ではHD中のC3a・C5a産生を引き起こす補体因子の特定を第一の目的とした。HD患者20名の血清中のCH50(補体全体の活性化を示す指標)を計測したところ、健常人と比較してやや上昇傾向にあった。さらに6名の透析膜に付着した成分に対して質量分析を行い、結果、様々な補体因子が検出されており、透析中には補体が複雑に活性・抑制されていることが判明した。本研究では血液透析中のC3a・C5a産生を引き起こす補体因子の特定を第一の目的とし、さらには補体活性化をゼロにした次世代型透析膜の実現を目指している。パイロットスタディとして、透析患者20名の血清中のCH50(補体全体の活性化を示す指標)を計測したところ、健常人と比較してやや上昇傾向にあることが確認された。C3a・C5a産生に深く関与する補体成分を特定するため、現在維持透析を施行されている慢性腎不全患者の透析後の透析膜(n=6)を回収し、生理食塩水で十分に洗浄した後、酢酸を透析膜に通すことにより透析膜に付着した蛋白質の回収に成功した。分光光度計による蛋白定量で確認している。本研究ではHD中のC3a・C5a産生を引き起こす補体因子の特定を第一の目的とし、さらには補体活性化をゼロにした次世代型透析膜の実現を目指している。パイロットスタディとして透析患者20名の血清中のCH50(補体全体の活性化を示す指標)を計測したところ、健常人としてやや上昇傾向にあることが確認された。C3a・C5a産生に深く関与する補体成分を特定するため、現在維持透析を施行されている慢性腎不全患者の透析後の透析膜(n=6)を回収し、生理食塩水で十分に洗浄したのち、酢酸を透析膜に通すことにより透析膜に付着した蛋白質の回収に成功した。今年度は透析膜に付着した成分を質量分析を行い、研究成果を学会・雑誌などで発表する。質量分析や定量測定のための外注検査会社とのやり取りに時間を費やした。また人事異動に伴い病棟業務が急激に増加し研究との両立が難しかった。今年度は透析膜に付着した成分に対して質量分析を行った。結果、さまざまな補体因子が検出されており、透析中には補体が複雑に活性・抑制化されていることが判明した。今後、研究成果を学会・雑誌などで発表する。次年度の研究を行うに当たってのサンプル採取方法の確立およびシステム構築は完了している。サンプル数も目的とする件数の約半分には達している。

溶出した蛋白質を電気泳動で分離したのち、ウェスタンブロットで補体成分14種(C1q、C2、C4、C3a、C5a、MBL、L-ficolin、H-ficolin、MASP1、MASP2、MASP3、sMAP、B因子、D因子)と液体補体制御因子5種(I因子、H因子、C1-inhibitor、Properdin、C4bp)の発現量を比較検討することにより、補体経路活性の動態を把握し、補体成分を特定する。C3a・C5aの産生に関わる補体成分が特定されれば、社会に与える影響は大きく、補体活性化をより一段と軽減した次世代型透析膜の実現が可能となる。これによりHDによって引き起こされるアナフィラキシーの予防もしくは症状の軽減化が期待できる。また、HD患者における動脈硬化進展を抑制し、ひいては心血管病に対する治療によって膨大となっている医療費の軽減にもつながる。腎臓内科学溶出した蛋白質を電気泳動で分離した後、ウェスタンブロットで補体成分14種(C1q、C2、C4、C3a、C5a、MBL、L-ficolin、H-ficolin、MASP1、MASP2、MASP3、sMAP、B因子、D因子)と液性補体制御因子5種(I因子、H因子、C1-inhibitor、Properdin、C4bp)の発現量を比較検討することにより、補体経路活性の動態を把握し、補体成分を特定する。また、HD患者における動脈硬化進展を抑制し、ひいては心血管病に対する治療によって膨大となっている医療費の削減にもつながる。H27年度ではウェスタンブロットや質量分析によるタンパク解析を行う予定であったが、サンプル採取に予想外に時間が必要となり施行できなかったため。また人事異動に伴い病棟業務が急激に増加し研究との両立が難しかった。H26年度でウェスタンブロットや質量分析によるタンパク解析を行う予定であったが、サンプル採取に予想外に時間が必要となり施行できなかったため。H28年度では上記に示したタンパク解析を行う。必要であれば外注して時間短縮する。H27年度で上記に示したタンパク解析を行う。必要であれば外注して時間を短縮する。
爪再生―爪幹細胞による爪欠損の新たな治療法開発―

再生医療の分野では皮膚や骨、軟骨、網膜など比較的単純な組織では臨床応用が盛んになされている。爪や毛髪などの組織は一見単純な器官に思えるが、産生された硬性ケラチンを複雑な層状に重ねてさらに緻密な硬組織と成してそれを秩序的に一定方向に伸長させていくという非常に複雑な働きがある。本研究によって爪母細胞の元となる再生能力の高い爪幹細胞を発見できれば爪再生の研究は飛躍的に発展すると予想される。本研究期間内に1)爪組織の器官培養法の確立2)爪幹細胞の存在部位同定とその培養3)組織工学的手法を応用しての爪再生を明らかにする再生医療の分野では皮膚や骨、軟骨、網膜など比較的単純な組織では臨床応用が盛んになされている。本研究期間内に1)爪組織の器官培養法の確立2)爪幹細胞の存在部位同定とその培養3)組織工学的手法を応用しての爪再生を明らかにする
動詞の格枠構造獲得でのパラメータの役割

本研究は3つの計画にしたがって実施された。それぞれの結果と進行状況について報告する。1計画1これまでの実証的資料の収集と整理(文献研究)格枠の獲得過程とパラメータの決定過程を実証的に示す内外の文献を検討した結果、次の2つの立場があることが明らかになった。(1)言語発達初期の段階では述語毎に個性がある(Tomasello,1992など)が、その後共通の特徴を持つようになるとする立場(岩立,1992など)、(2)言語発達初期の段階からかなりの共通特徴があるとする立場(Gropen et al.,1991など)。この両者の立場の適否を検討するために、平成6年度は内外の言語発話データベースの検討を行う。2計画2言語獲得理論の整理(文献研究)文献の検討の結果、次の3つの理論が言語獲得理論として現在重要であることが明らかになった。(1)生得的言語獲得理論(Chomsky,1981;Pinker,1989など)、(2)心理学的制約理論(Markman,1990;Kamiloff,1993;Clark,1987など)、(3)競合理論と機能主義(MacWhinney,1987など)。3計画3家庭訪問による縦断的研究の実施1年以上にわたる縦断的研究のため現在観察を継続している段階で、平成6年度中に観察結果を分析し、公表する予定である。
日本における【良い会社】と企業倫理のプラットフォームの構築

日本企業における企業倫理の制度化は一応の水準に達している。しかし法の不備や制度の死角を突く不正が社会問題化し、当事企業はおろか社会全体に負の影響を与えるような事態も実際に起きている。本研究は、組織における個人の意図せぬ不正とその背後要因にスポットライトを当て、「なぜ人は不正に走るのか」「倫理・コンプライアンスプログラムの陥穽はどこに潜んでいるのか」について、文献研究・インタビュー調査・参与観察・事例研究を通じて明らかにするものである。具体的には、既存の「規範的企業倫理アプローチ」との比較を通じて、企業倫理の行動学的アプローチの源流、フォーカスエリア、並びに内容を明らかにした。第1に、企業倫理の行動学的アプローチの源流は、1996年に開催された「行動研究と企業倫理に関するカンファレンス」にさかのぼり、相当数の研究蓄積がある。第2に、同アプローチのフォーカスエリアは、「意図せずして非倫理的な行動に手を染める企業人」に限定されている。第3に、同アプローチの内容は、「倫理的な決定はどのようにして歪められるのか」、「なぜ人は、自分の道徳意識とは裏腹に非倫理的行動に手を出すのか」、「なぜ人は意図せずして非倫理的行動に出るのか」という実務上の問いに行動科学と行動倫理の成果を取り込んでアプローチしている。本研究に取り組んだことで、「意図せずして非倫理的行動に手を染める企業人」の心理現象と心理プロセスを織り込みながら企業倫理の制度設計に臨むことの重要性を再確認できた。このことは、企業倫理学の内容充実を図るうえでも重要な意味を持つ。また、本年度は、本研究課題の趣旨に賛同した企業(非上場・流通小売業[社名非公開]・資本金250億円・売上高1000億円)の協力を得て、「いい職場プロジェクト」を編成し、本研究の成果を検証した。複数の事業所で実施したヒアリング調査では、「教育研修にウェイトを置く企業倫理プログラムが現場で必ずしも有効に機能していない」という事実と、「『良い仕事』を推進していくための制度を現場に導入する際には、職場リーダーの資質や組織風土(職場の雰囲気)がトリガーとなる」という事実が浮かび上がってきた。過年度に立てた研究の推進方策に沿って本年度の研究に従事した。本年度中の研究成果については、日本経営学会関東部会(報告タイトル「ビジネス倫理と行動倫理学のフロンティアー新領域の創成と展開ー」[2013年10月26日][於:中央大学多摩キャンパス])で報告している。本年度中は、「規範的な企業倫理アプローチ」(Behavioral Business Ethics Approach:以下BBEアプローチと表記)の死角に入って見過ごされていた論点に光を当ててスポットライトを浴びた「企業倫理の行動学的アプローチ」(Normative Business Ethics Approach:以下NBEアプローチと表記)の形成過程と主要な論点を明確化し検証した。次いで、NBEアプローチが前提としている意思決定モデル(1社内や職場に潜む倫理的な課題をそれとして認識する段階、2どのような解決策が倫理の法則に適うのか:倫理的に正しい複数の選択肢のなかから唯一最善の選択肢を慎重に選び取る段階、3最善の一手を打つ意志を固める段階、4[これまでの段階を踏まえて]倫理的な行動をとる段階)の各段階の前提条件をすべて洗い出したうえで、BBEアプローチの主要な論点を明確化し検証した。どこにでもいるような人がなぜ不正を働くのか...その心理的要因を解き明かした行動経済学など、人間行動にフォーカスした研究が増えている今、企業内の組織人、とりわけごく普通の企業人が意図せぬ不正や悪事に走る心理的要因と組織的要因にフォーカスした研究は時代の要請でもあり、本研究が貢献するところは大きい。また、本年度中に起きた食材偽装問題や冷蔵・冷凍宅配便の常温仕分けなど、「意図的な不正か否か」が問われる事案も増えている。この点から見ても、「なぜ人を意図せずして許されざる行為に手を染めるのか」にスポットライトを当てた研究の意義が十分に認められる。本研究の最終年度は、組織人の良心に照準を合わせて、「人間の良心とは何か」「組織人の良心はどのようにして形成されるのか」を明らかにした。また、脳神経科学の先端的な研究の成果を援用し、不正を働く人間の脳内メカニズムに迫るとともに、「なぜ人は意図せずして不正に走るのか」という問いに哲学・倫理学の観点からアプローチした。本年度中に得られた研究の成果は、以下のとおりである。第1に、人間の良心は、自律の良心と他律の良心で構成される。良心とは、道徳的・倫理的か否かを判断し、道徳的・倫理的な判断や行動を選好し、そうでない選択肢を斥ける心の働きである。第2に、他律の良心について、正・不正の基準や物差しは適宜に更新・アップデートされ、その一部に問題があれば修正パッチも当てられる。そうだからこそ、個人の良心を正しく導く研修や職場の風土が組織人の倫理的な判断や行動に作用するのである。

ただそうはいっても、「他部門に口出ししない」「重大な組織不正につながる小さな芽を社内の誰かが見つけて声を出しても、部門の垣根が邪魔をしてその声がかき消されてしまう」など、必ずしも教科書通りには行かない現実もある。研究期間全体を通じて実施した研究の成果については、以下のように整理できる。当初、本研究は「数字を追い求める過程で倫理・法令違反が増える」という前提を立てていた。しかし、企業不祥事を精査し、関係者へのヒアリングを重ねると、意図的な不正はともかくとして、意図せぬルール違反の存在が浮き彫りとなった。そこで、本研究は、実際的な局面で起きた「倫理の失敗」の数々を検証し、組織人の意図せぬ不正とその背後要因にスポットライトを当てた「行動ビジネス倫理」「企業倫理の行動学的アプローチ」を採用し深く掘り下げた。「意図せぬ不正に手を染める善人」の存在に照準を絞るタイプの研究は、企業倫理の基盤となる制度を構築する上で重要な意味を持つ。企業倫理本年度は、規範的企業倫理アプローチの基盤となる理論を洗い出して検証したうえで、規範的企業倫理アプローチとの比較を通じて、企業倫理の行動学的アプローチの特徴とポジショニングを明らかにした。このことは、当初計画案を上回る本年度の成果である。規範的企業倫理アプローチは、心理学者レストが提唱した「道徳的行動を決定付ける4項目の心理的要因」を基盤としている。それによれば、企業組織における個人の倫理的意思決定プロセスは、第1段階(道徳意識を高めて倫理的課題を認識する段階)、第2段階(『どのような決定が道徳的に正しく、道徳的に正しくないのか』を判断し、道徳的に正しい複数の選択肢のなかから唯一最善の選択肢を採択する段階)、第3段階(道徳的に正しい決定を具体的な行動に移す意志を固める段階)を経て、第4段階(道徳的に正しい決定を具体的な行動に移す段階)に至ると考えられている。他方、企業倫理の行動学的アプローチは、倫理的意思決定プロセスの第1段階にスポットライトを当てて、「必ずしも人は自分が置かれた状況を理性的に判断し倫理的行動に出るとはかぎらない」という論点を示している。たしかに無指向性タイプのアンテナを持っていれば、倫理的課題が発射する電波を受信し、倫理的行動の結果と非倫理的行動の結果を比較衡量し、倫理的行動に出て非倫理的行動を却けられるかもしれない。しかし、各人のアンテナの指向性や受信感度は異なる。また、倫理的課題が発射する電波を遮断して組織の自己正当化を促す「組織のファイアフォール」も存在する。さらに、倫理的課題が発射する電波を受信していながら、非倫理的行動に手を染める人もいる。このような、既存の規範的企業倫理アプローチの領域で取り置かれていたタイプの人にフレーミングして企業倫理の制度設計に臨むことの重要性を本年度中の研究に取り組むことで改めて確認することができた。本研究を申請した段階ではその存在を認識できていなかった「企業倫理の行動学的アプローチ」と「脳神経倫理学」(Neuro-ethics)の研究に傾倒してきているため、本研究の計画段階で立てていた作業の一部に遅延が発生している。行動倫理学の視点(「倫理的な意思決定はどのようにして歪められるのか」「なぜ人は、自身の規範意識や倫理観とは裏腹に、不正や悪事に走るのか」
手作り型産業クラスターの遷移位相

景徳鎮の現況は活性化しているものの、クラスターとしての機能は低いことが確認された。現在の活況は文革期に多くの磁器製品が壊され、それを再度求めることによって引き起こされたもので、製品としては古典的な作品の写しが大半である。つまり、クラスター内で製品を作る技能や起業への志向は強いものの、どのような製品を作るべきかを指示するプロデューサーが不在である。現在の状態で需要が飽和すると、作るべき製品についての方向を示すことができなくなる。現在、技能と人件費の安さで海外ブランドのOEMを行うというオファーが多く寄せられ、その意味では中国の他産業と同様の道を歩むものと思われる。景徳鎮に出張し、景徳鎮陶瓷學院の教官、景徳鎮陶瓷博物館副館長、磁器作家等から、景徳鎮のクラスターとしての現況の聞き取りをおこなった。また、景徳鎮の陶磁器生産の流通を見るために、陶磁器の販売センター、観光陶磁器センター等を視察した。これに対比するために、日本国内で有田の状況を視察した。有田と景徳鎮は基本的に製品群としては同様のジャンルでの生産であるが、両者はかなりクラスターとしては異質であることを確認した。有田の生産は産地問屋がかなり製品のスクリーニングをおこなっているが、景徳鎮では過去のデザインをコピーしており、新しい革新的な試みはむしろ、陶瓷學院の学生の作品をフリーマーケットの様式で扱っている中で相互に刺激されてデザインが生み出されているという印象を受けた。さらに、韓国の利川に出張し、陶磁器の集積を見た。ここでのデザインは地方政府が運営する陶磁器センターでのフェアが大きな役割を果たしている。流通が関与する割合はさらに小さく、作家としての評価が大きな意味を持っている。それぞれのクラスター内部における相互作用は、有田での商業的生産が強く、器胎(生地)の段階での売買が存在し、作家のように自分で器胎制作と絵付けの双方をこなすという形態はとられない。この分業が徹底しているのは景徳鎮で、一人の作家が職人を抱えて分業させて生産するという形態をとる。23年度には再度景徳鎮に行き、景徳鎮市の陶瓷局副局長と会見した。また、旧十大陶瓷企業作品を収蔵している美術館に行き、館長から聞き取りをおこなった。さらに、原料土を採取している跡地の状況が観光と結びついている状況を視察した。景徳鎮での生産者の中で、美術品を作る陶盗学院の教授などの作家、小企業経営の形態を取る個人営業主、大企業のそれぞれを聞き取りすることができた。また、マイセンにおける磁器生産の状況を見た。マイセンでは一社のみの生産で、デザインと製造が分離しており、製造も各工程ごとに分業がなされている。また、ろくろではなく、すべてが型による生産であり、それに応じた技能評価がなされている。国内では波佐見の産地で聞き取りができた。有田に隣接した集積で、本来は有田の下請的な存在であったが、有田が衰退している中で独自の開発をおこなっており、かなり活性化している。デザインも流通との相互作用の中で、さらにはそれぞれの窯ごとに研究して相互作用がなされており、今後のものつくりのクラスターとして着目する必要がある。景徳鎮をはじめとする陶磁器のクラスターについてのビジネスモデルを比較し、ものづくりについての一般化が可能な知見を得ることが出来た。高度なものつくりのためには、単に技能が高いというだけではなく、どのような製品が望ましいかについての明確な指示を出せる能力を持った人間を必要とする。製品を構想するプロデューサーの存在が必須であることが示された。現在の景徳鎮では高い能力を持ったプロデューサーよりも、古典的名作の写しが売れているために、プロデュース能力は必要とされたいない。有田や加賀などでもプロデューサーを失って、デザイナーだけになっている。この状況に対して波佐見は集積として非常に大きな成果を挙げつつある。プロデューサーを切り口にものづくりを考えるならば、現在のものつくりにおいても、スティーヴン・ジョブズのようなプロデューサーが必要であることが了解できる。ジョブズは、技術者でもなければ、マーケターでもなく、製品プロデュースの高い能力を持っていることが理解できる。現在の日本の経営においても、必要とされるのは技能でも技術でもなく、プロデュース能力であるという一般化が可能であることが示された。中国における対日感情の悪化により、景徳鎮への旅行を延期し、年度を変えて景徳鎮での聞き取り調査を行った。景徳鎮での陶磁器フェスティバルを視察し、聞き取りを多く行った。現在の陶磁器フェスティバルの目的が、ヨーロッパのメーカーが多く出展していたがそれが中国に陶磁器を売り込む目的ではなく、逆に景徳鎮の磁器生産者を下請けとして使うことが目的であるように思われた。商談も中国の業者が買い付けるというよりも、OEMの相手を見つけることが目的であると思える。

このような知見を得るためには、現地にしかも、陶磁器フェスティバルの時期でなければならず、延期が必要であったが、所期の目的は達成できたといえる。景徳鎮陶瓷学院客員教授二十歩文雄氏と知り合い、研究の便を図ってもらえることになり、基本的な情報の入手が容易となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。景徳鎮の聞き取りは意外な知見が得られ、陶磁器フェスティバルへの参加は有効な情報を得ることが出来た。各研究者の担当領域を深化してゆくことで、全体の方向は既に明らかになりつつある。ヨーロッパ、中国に比して日本の陶磁器の評価体系が食器としての機能にシフトしている傾向が明らかになってきている。産地問屋を中核とするビジネスモデルについての書籍の出版を予定している。
触媒設計に資する“超吸着種”概念を用いた表面反応解析基盤の開発

本研究では、独自に考案した“調吸着種"概念を用いて、高温不均一表面反応機構の自動生成アルゴリズムを開発し、触媒設計に資する表面反応解析基盤を開発することを目的とする。解析基盤開発に必要な研究課題として、1)表面反応機構の分類化、2)局所表面構造を包含した表面反応一般則の確立、3)反応機構自動生成アルゴリズムの考案、4)自動生成プログラムの実装、の4つにブレイクダウンし取り組んだ。前年度までに、計算対象とする化学種および触媒表面を拡張しながら、1)および2)の研究課題に対して、遷移金属表面における簡単な構造の直鎖型炭化水素についてはほぼ達成することができた。4年目を迎え最終年度となる平成30年度では、主に3)反応機構自動生成手法の確立、および4)自動生成プログラムの作成を実施し、最終的に触媒設計に資する表面反応解析基盤の開発を行った。前年までに得られた吸着エネルギーに関する一般則を元に、Evans-Polani則を活用しながら反応エネルギーおよび活性化エネルギーを推測し、平衡定数や反応速度定数という形まで落とし込むことで、反応機構自動作成に必要なデータベースを完成させた。一部の反応例について量子化学計算や分子動力学計算による遷移状態理論を応用した精密な速度定数の計算結果と比較し、予測により得られた反応速度定数がある程度の精度を保っていることを確認した。自動生成において重要となる起こりうる反応パターンの予測・展開については、気相でのノウハウや反応流れ解析の結果に基づき、全可能性を考えるのではなく主要な反応経路を中心に予測した上で副生成経路を追加してゆく手法を考案し、アルゴリズムとしてプログラムに実装した。最後にテスト例としてメタン水蒸気改質について自動生成プログラムを適応し、得られた自動生成反応機構が今までに検討され既に確立している反応機構を十分に模擬していることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、独自に考案した“超吸着種"概念を用いて、高温不均一表面反応機構の自動生成アルゴリズムを考案し、触媒設計に資する表面反応解析基盤を開発することを目的とする。解析基盤開発に必要な研究課題として、1)表面反応種類の分類化、2)局所表面構造を包含した表面反応一般則の確立、3)反応機構自動生成アルゴリズムの考案、4)自動生成プログラムの実装、の4つにブレイクダウンし取り組む。研究初年度である平成27年度は、1)及び2)の2つの研究課題を実施した。1)の表面反応種類の分類化については、気相における炭化水素系の燃焼反応機構における分類化などを参考に、分子吸着・解離吸着・結合解離のそれぞれに対して、反応に関わる原子群を考慮する事で詳細に分類化を行った。2)の局所表面構造を包含した表面反応一般則の確立については、アドアトム・擬ステップ・擬キンクといったプロトタイプ局所表面構造モデルを用いて、メタン水蒸気改質で生成する中間吸着種について量子化学計算を行った。更に、電荷分布や状態密度を解析することで、吸着化学種と金属表面間の相互作用の局所構造依存性を明らかにすることができた。結果の一例を示すと、どの吸着種も擬ステップや擬キンクでより強く吸着する傾向が見られた。中でも炭素原子の吸着が強くなる要因は、配位数の少ない金属原子と多く接することでより多くの電子が炭素原子に供給され、結合性軌道が安定化するためであることが分かった。本年度の研究実施内容について、第116回触媒討論会など計5件(内2件は招待講演)の成果発表を行った。特に、兵庫県立大学計算科学連携センターセミナーにおける招待講演の内容は神戸新聞にも掲載され、触媒開発における本研究の重要性が評価されていると言える。本年度の研究実施により、吸着化学種と金属表面間の相互作用の局所構造依存性を明らかにすることができた。初年度にも関わらず、成果発表も当初予定した以上の件数を達成しており、研究目的の達成度は順調である。ブレイクダウンした4つの研究課題の内、1)表面反応種類の分類化、2)局所表面構造を包含した表面反応一般則の確立、の2つを実施しており、まだそれぞれ達成に向け実施すべき部分は残っているが、もともと研究実施計画において来年度に達成予定であるため、計画通りに進展していると言える。本研究では、独自に考案した“超吸着種"概念を用いて、高温不均一表面反応機構の自動生成アルゴリズムを開発し、触媒設計に資する表面反応解析基盤を開発することを目的とする。解析基盤開発に必要な研究課題として、(1)表面反応機構の分類化、(2)局所表面構造を包含した表面反応一般則の確立、(3)反応機構自動生成アルゴリズムの考案、(4)自動生成プログラムの実装、の4つにブレイクダウンし取り組む。2年目となる平成28年度は、初年度に引き続き(1)および(2)の課題を実施した。主に、アドアトム・ディフェクト・擬ステップ・擬キンクの4つのプロトタイプ局所表面構造モデルを用いて、初年度計算したメタン水蒸気改質における中間吸着種の安定構造を元に、各表面素反応の遷移状態を量子化学計算により探索した。その結果、擬ステップ・擬キンクでの活性化エネルギーが概ね低く主反応サイトとなるが、テラスに拡散し一部の素反応が進行する可能性も示唆された。表面反応一般則確立のため、反応エネルギーと活性化エネルギーとの相関を示すEvans-Polaniiプロットを考察したところ、反応が関与する結合によって分類すれば相関性が高く、活性化エネルギーを予測可能であることがわかった。

しかし、一部の反応分類においては、メタン水蒸気改質の反応だけでは一般則と言えるだけの十分なサンプル数を確保できなかったため、平成29年度まで研究実施期間を延長し、追加の量子化学計算を行うことで、(1)および(2)の課題を概ね達成することができた。これらの研究実施内容について国内外で計4件の成果発表を行った。特に、国際学会ICCMSE2017において招待講演を行っており、触媒開発における本研究の重要性が引き続き評価されていると言える。(1)および(2)の研究課題について、プロトタイプとなるメタン水蒸気改質の反応機構に現れる素反応については平成28年度中に達成する予定であった。しかし、活性化エネルギー等の反応速度定数データを解析した結果、一般則確立のため追加の量子化学計算が必要となったため、平成29年度途中まで達成時期がずれこんだ。また(3)の課題についても着手予定であったが、その影響をうけ平成28年度には実施できなかった。しかし、このような事態が生じることもある程度は想定内であり、残りの研究期間内には十分取り戻すことが可能であると考えている。そのため、総合評価としては「やや遅れている」と判断する。本研究では、独自に考案した“調吸着種"概念を用いて、高温不均一表面反応機構の自動生成アルゴリズムを開発し、触媒設計に資する表面反応解析基盤を開発することを目的とする。解析基盤開発に必要な研究課題として、1)表面反応機構の分類化、2)局所表面構造を包含した表面反応一般則の確立、3)反応機構自動生成アルゴリズムの考案、4)自動生成プログラムの実装、の4つにブレイクダウンし取り組んだ。前年度までに、計算対象とする化学種および触媒表面を拡張しながら、1)および2)の研究課題に対して、遷移金属表面における簡単な構造の直鎖型炭化水素についてはほぼ達成することができた。4年目を迎え最終年度となる平成30年度では、主に3)反応機構自動生成手法の確立、および4)自動生成プログラムの作成を実施し、最終的に触媒設計に資する表面反応解析基盤の開発を行った。前年までに得られた吸着エネルギーに関する一般則を元に、Evans-Polani則を活用しながら反応エネルギーおよび活性化エネルギーを推測し、平衡定数や反応速度定数という形まで落とし込むことで、反応機構自動作成に必要なデータベースを完成させた。一部の反応例について量子化学計算や分子動力学計算による遷移状態理論を応用した精密な速度定数の計算結果と比較し、予測により得られた反応速度定数がある程度の精度を保っていることを確認した。自動生成において重要となる起こりうる反応パターンの予測・展開については、気相でのノウハウや反応流れ解析の結果に基づき、全可能性を考えるのではなく主要な反応経路を中心に予測した上で副生成経路を追加してゆく手法を考案し、アルゴリズムとしてプログラムに実装した。最後にテスト例としてメタン水蒸気改質について自動生成プログラムを適応し、得られた自動生成反応機構が今までに検討され既に確立している反応機構を十分に模擬していることを確認した。本研究では、独自に考案した“超吸着種"概念を用いて、高温不均一表面反応機構の自動生成アルゴリズムを開発し、触媒設計に資する表面反応解析基盤を開発することを目的とする。
犬の悪性黒色腫の転移と膜糖蛋白AD1(CD63)の関連

悪性黒色腫はその転移の早さ、局所への高度の浸潤、さらには化学療法、放射線療法に抵抗性であること等から、きわめて悪性度の高い腫瘍として知られている。本研究では、マウスの本腫瘍の原発巣では発現し、転移に伴って発現しなくなるとされている膜糖蛋白、AD1(CD63)に着目し、犬の本腫瘍における本物質の転移における役割について検討することを目的に実施した。安定した系で研究を進めるため、まず犬の本腫瘍の培養細胞株の確立を試みた。その結果、自然発症例の手術摘出材料から合計4株の細胞株を樹立した。これらは皮膚あるいは口腔粘膜から樹立したものであるが、増殖形態、ヌードマウスへの可移植性などに差異がみられた。ついでこれらの中で増殖の盛んな原発巣由来である細胞を用いてAD1に対するモノクローナル抗体の作成を試みた。その結果、悪性黒色腫にのみ反応する抗体と、悪性黒色腫とやはりAD1を有する肥満細胞腫の両者に反応する抗体の2つの有力と思われる抗体が得られた。残念ながら、これらの確実な認識部位を同定するまでに至ってはいないが、これらは、AD1に特異的なモノクローナル抗体である可能性が示唆された。この2つの抗体を用いて、犬の悪性黒色腫の組織に対する免疫染色を実施した。その結果、前述の後者の抗体は原発巣には反応し、転移巣には反応しない、あるいは逆に原発巣には反応し、転移巣には反応しない、という相反する結果となった。このことは、この抗体が何らかの転移関連物質を認識することを示唆するが、必ずしも当初仮定した、転移に伴うAD1発現の変化を認識していない可能性も考えられる。この点については、今後の検討課題と考えられた。本年度は犬の悪性黒色腫からの細胞培養株の樹立を試みた。すでに昨年から継代している犬の皮膚原発のCMeC-1は安定した増殖を示し、さらにこの細胞をヌードマウスに移植して得られた細胞(CMeC-2),歯肉および頬粘膜から得られた細胞(KMeC,LMeC)もそれぞれ20代程度の継代数であるが、ほぼ一定した増殖ならびに細胞形態を示している。これらの細胞の多くは継代とともにamelanoticとなったが、電顕では時に特有の顆粒が確認された。また、培養時の増殖形態、倍加時間、ヌードマウスへの移植の可否、電顕像などの点について各細胞には差異がみられた。一般に犬の悪性黒色腫ではその発生部位によって悪性度や生物学行動が異なる。今回樹立された細胞もそれぞれ原発部位が異なっており、そのことがこれらの性状の差として現れたものと考えられた。これらの結果は現在投稿準備中である。次に悪性黒色腫の転移に関連すると考えられる膜蛋白AD1に対するモノクローナル抗体の作成を試みた。前述のCMeC-1細胞を用い、PEG法によってハイプリダイゼーションを行い、モノクローン化を実施した。これらを悪性黒色腫細胞に対する特異性を基に選択し、2つのモノクローン抗体を得た。現在これらの抗体認識部位の確認、ならびにこの間に手術摘出材料等から得られた各種の腫瘍組織材料に対する免疫組織染色を実施しているところであり、これらの結果からこの抗体の特徴を判定する予定である。

これらは皮膚あるいは口腔粘膜から樹立したものであるが、増殖形態、ヌードマウスへの可移植性などに差異がみられた。ついでこれらの中で増殖の盛んな原発巣由来である細胞を用いてAD1に対するモノクローナル抗体の作成を試みた。その結果、悪性黒色腫にのみ反応する抗体と、悪性黒色腫とやはりAD1を有する肥満細胞腫の両者に反応する抗体の2つの有力と思われる抗体が得られた。残念ながら、これらの確実な認識部位を同定するまでに至ってはいないが、これらは、AD1に特異的なモノクローナル抗体である可能性が示唆された。この2つの抗体を用いて、犬の悪性黒色腫の組織に対する免疫染色を実施した。その結果、前述の後者の抗体は原発巣には反応し、転移巣には反応しない、あるいは逆に原発巣には反応し、転移巣には反応しない、という相反する結果となった。このことは、この抗体が何らかの転移関連物質を認識することを示唆するが、必ずしも当初仮定した、転移に伴うAD1発現の変化を認識していない可能性も考えられる。この点については、今後の検討課題と考えられた。
「美味しさ」刺激と随意性嚥下機能との関連―摂食アプローチに向けての検証

「口から食べる」ということは、からだの栄養を保つという観点だけではなく、「美味しさ」や「満足」といった情動にも関連しているのではないか。これは医療や福祉領域では経験知、実践知となっているが、エビデンスはない現状である。それは「美味しさ」の検証は難解であるからだ。我々の進めてきた検証成果では、生体反応から客観的な指標を策定できる可能性が見えてきた。そして嚥下機能定量化で評価ができる可能性を見出すことができた。本研究は「美味しさ」が「飲み込み」にも関連しているか定量的に検証するものである。この成果から嚥下機能の低下にある対象の「口から楽しみながら食べる」という摂食ケア介入につながるものといえる。