hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種サービス間における信頼性の高いユーザおよび情報検索コミュニケーション技術

実空間の位置はSNSデータを発生した携帯端末の緯度経度、仮想空間はWebページのURLである。初年度は当初計画以上に進展し、実空間と仮想空間との位置情報に基づくSNSデータとWebページの関連付けおよびユーザ特性抽出によるページとユーザの信頼性ランキング機構を開発できた。また翌年度は端末だけでなく各種スマートフォン上のアバタ等提示手法によるアクセシビリティの高いインタフェースを開発した。その結果、SNSデータ対象領域を拡大でき、米国、日本に加えて欧州のジオタグ付きツイートストリーミングデータのビックデータの収集・管理につながった。欧州に拡張することで、これまで日本語と英語のみを対象としていたが、本年度は新たにフランス語、スペイン語、ドイツ語、イタリア語、オランダ語の多言語分析を行うに至った。さらに、米国と同じく欧州は移動距離が広く、時間と空間のモビリティ特性の高さが明らかとなったため、本年度はそれら多言語性とモビリティ性を考慮したアバタとなるユーザ特性の可視化Webシステムを構築した。また、データ収集の範囲にオーストラリア(メルボルン)、アジア圏内に拡張した。以上、これらに関連する研究内容において本年度に国内会議4件、国際会議3件、論文誌1件が採択された。本年度は欧州のジオタグ付きツイートストリーミングデータから日本語と英語に新たにフランス語、スペイン語、ドイツ語、イタリア語、オランダ語の多言語分析を行った。また、欧州の時間と空間のモビリティ特性の高さより、多言語性とモビリティ性を考慮したユーザ特性を抽出し、それら多様なユーザを時空間の軸に基づき可視化したWebシステムを構築した。さらに、データ収集の範囲にオーストラリア(メルボルン)、アジア圏内に拡張した。以上の成果として、当初成果目標として国内会議5件、国際会議2件、論文誌2件の設定をしていたが、国内会議4件、国際会議3件、論文誌1件、受賞1件の成果を得ることができ、おおむね順調に進んだ。本研究では、実空間と仮想空間の位置情報に基づき、各ユーザにとって信頼ある人および情報とを瞬時に同時発見し、情報を介して即時的に情報交換可能な検索・通信技術の研究開発を目的とする。特に、実空間と仮想空間の位置情報に基づく異種サービス間でのコンテンツのマッピングならびに信頼性の高い人と情報の同時発見、さらに異種サービス間のシームレスなコミュニケーション技術の研究開発を目指すものである。また翌年度は端末だけでなく各種スマートフォン上のアバタ等提示手法によるアクセスビリティの高いインタフェースを開発した。
新旧両大陸のリーシュマニア症とその伝播および病態生理に関する研究

リーシュマニア症は吸血昆虫媒介性の原虫感染症である。世界の88カ国で約1,200万人が感染し、3億6千万人が感染の危険に曝されている。本研究では患者、媒介者、保虫動物の3要素について分子生物学的・免疫学的・疫学的手法を駆使して調査研究を行なった。主な成果は(1)Leishmania原虫と患者病型との関係解析、(2)媒介サシチョウバエ種の同定と決定、(3)各種動物感染の有無、(4)迅速診断、治療法の検討・開発、(5)対策法の検討等である。本研究の目的は新旧両大陸で流行している原虫感染症のリーシュマニア症(「リ症」)について、その伝播疫学や病態生理を比較検討することによって本症の医学・生物学を解明し疾病対策に役立てることである。具体的な目的:(1)分子生物学的手法を駆使し両大陸「リ症」の伝播疫学的特性を明らかにする。(2)分子疫学診断法を開発し本症の流行地への応用を図る。(3)効果的かつ簡便な化学療法や免疫療法を検索・開発する。(4)両大陸「リ症」の医学・生物学的特性や病態生理を比較し、亜属(Leishmania又はViannia)レベルでの差異を比較検討する。新旧両大陸におけるリーシュマニア症の伝播疫学並びに病態生理を解明するため、新大陸ではエクアドル国とアルゼンチン国を、また旧大陸ではパキスタン国を調査地として選定した。本研究期間においては、患者、媒介者および保虫動物を対象とした種々の疫学調査を実施するとともに、流行地で得られた検体や原虫株を用いて種々の実験並びに原虫の分子生物学的解析を加えた。おもな結果は以下のとおりである。1.アルゼンチン国北部で流行している皮膚及び粘膜皮膚リーシュマニア症の病原虫はLeishmania (Viannia)braziliensisが主であり、ほかにL.(V.)guyanensisおよびL.(V.)panamensisも認められた。2.エクアドル国の流行地については、地域ごとの原虫種と病型の特徴をマッピングし、同国リーシュマニア症の疫学的特性を明らかにした。また、アンデス高地の流行地で採取した媒介サシチョウバエ(Lutzomyia属)について、PCR法やCytochrome bによる解析が有効であることを明らかにした。3.パキスタン国では流行地の患者由来原虫株について多座位酵素解析を行なったところ、低地ではLeishmania (Leishmania) major、高地ではL.(L.)tropicaが病原虫であることが判明した。なお、これらの流行地でサシチョウバエ(Phlebotomus属)を採取、解剖したが自然感染によるLeishmania原虫を見出すことはできなかった。一方、1個体のサシチョウバエから不明鞭毛虫類を検出し、解析中である。4.BALB/cマウスモデルを用いてLeishmaniaアマスチゴート抗原にONO-4007をアジュバントとしてワクチン効果を検討したところ、興味ある成績が得られた。研究目的:新大陸及び旧大陸に分布するリーシュマニア症の伝播・疫学並びに病態生理を明らかにし、本症の医学生物学の発展と予防対策に寄与する。研究実施計画:平成19年度はエクアドル、ペルー及びパキスタンにおいて前年度からの継続調査を実施した。研究成果の主な内容:1)エクアドルとペルーのアンデス高地に分布する皮膚リーシュマニア症(Uta症)について比較研究した結果、両国間では疫学・病態生理面で大きな差異が認められることが初めて明らかになった。得られた研究結果に基づき、ペルーのウタ症"Peruvian uta"に対し、エクアドルの病型を"Ecuadorian uta"と称すべきことを初めて提唱した。2)エクアドル及びペルーの流行地において、媒介サシチョウバエ種や自然感染原虫種の決定を分子レベルで実施できる手法を開発・確立した。3)南米型、特にアンデス高地型リーシュマニア症の臨床症状を比較解析した。4)リーシュマニア症とバルトネラ症はサシチョウバエによって媒介されるが、これらの感染症が同所的に分布する地域で疫学情報を収集し、今後の調査計画に役立てた。5)パキスタンのリーシュマニア症について文献調査を試み、同症が同国北部から南部にかけて分布拡大していることを指摘した。研究の意義及び重要性:上記1)3)はリーシュマニア症の医学生物学に大きく貢献する事項として高く評価されるとともに、本症の診断・治療・対策面でも多くの重要な新知見を提供した。また、パキスタンにおけるリーシュマニア症の流行拡大については、その要因を解明し、拡大阻止対策が急がれることを指摘した意義は大きい。研究目的:新大陸及び旧大陸に分布するリーシュマニア症(「リ症」)の伝播

・疫学及び病態生理を明らかにし、本症の医学生物学の発展と予防対策に役立てる。研究実施計画:平成20年度は新大陸では主にエクアドル及びペルーの患者・媒介サシチョウバエ及び保虫動物等について分子疫学・生物学的手法を用いて継続調査を実施した。また、旧大陸ではパキスタン及びバングラデシュの患者検体を中心に分子生物学的・免疫学的解析及び診断法の開発を行なった。研究成果の主な内容:1)本研究で開発した分子生物学的手法によるアンデス流行地での調査で、エクアドルではL.(L.)mexcicanaがLu.ayacuchensisで、ペルーではL.(V.)peruvianaがLu.peruensisでの寄生が判明した。2)エクアドルのアマゾン地域の流行地でL.(V.)naiffiのLu.tortura寄生を初めて明らかにした。また、同流行地ではTrypanosoma cruziの人感染についても血清疫学調査を実施した。3)ペルー各地で媒介サシチョウバエの採取及びFTAカードによる患者検体の採取を行い解析中である。4)内臓「リ」症診断キット(r K39)の他病型とのCross-reactionをチェックし、診断や保虫動物検索への応用について検討した結果、その有用性が示唆された。5)パキスタンの「リ症」はL.(L.)majorが主で、L.(L.)tropicaも関与していることを明らかにした。また、バングラデシュの内臓「リ症」患者尿検体を用いてrKRP42抗原による診断法を開発した。研究の意義及び重要性:上記1)4)は新大陸「リ症」の医学生物学に大きく貢献し、本症の診断や予防に重要な新1知見を提供した。また、5)は旧大陸におけるリ症の病態生理の理解や早期治療に向けた対策を講ずる上で重要であり、その意義は大きい。研究目的:新旧両大陸リーシュマニア症(「リ症」)の伝播・疫学及び病態生理を解明し、本症の医学・生物学の発展と予防対策に役立てる。研究実施計画:平成21年度は新大陸では主にエクアドル及びペルーの患者・媒介サシチョウバエ及び保虫動物等について分子疫学・生物学的手法を用いて継続調査を実施した。また、旧大陸ではパキスタン及びバングラデシュの患者検体を用いて分子生物学的・免疫学的解析を行なった。研究成果の主な内容:1、エクアドル及びペルーでの研究では各地由来のFTAカード採取検体を解析し、病型と原虫種の関係を検討した。2、エクアドル産サシチョウバエ14種のrRNA ITS1及びITS2 sequenceを決定し、「リ症」伝播との関係を考察した。3、一連の研究成果に基づき「リ症」媒介者研究のための分子疫学的手法を提唱した。4、パキスタンSindh県の流行は主にL.(L.)majorに起因する。5、パキスタン原虫株のCyb gene sequenceに基づきLeishmania属の系統分類を行なった。6、L.(L.)major媒介サシチョウバエPh. papatasiのmicrosatellite variationに基づき、集団遺伝学的・地理学的解析を行なった。7、パキスタン産Ph. kazeruniでTrypanosoma sp.の寄生を認め、「リ症」疫学調査時の注意を喚起した。
在宅認知症高齢者と介護家族のソーシャルサポート獲得ICT支援プログラムの開発

本研究は、在宅認知症高齢者の介護家族に対し,ソーシャルサポートを獲得するe-ラーニング支援プログラムを開発し,プログラムの効果を応募者が開発した在宅認知症高齢者の介護家族のソーシャルサポート尺度を用いて評価することを目的としている.平成30年度は、本学e-ラーニング機構の共同研究者らと2回の会議を重ね、e-ラーニングシステム構築に関わる打ち合わせとタイムスケジュールの確認を行った。平成30年度は、在宅で認知症高齢者の介護家族にソーシャルサポートと健康に関する調査を実施できたため、分析結果を学会にて発表すること、本学e-ラーニング機構の共同研究者らと2回の会議を重ね、e-ラーニングシステム構築に関わる会議が実施できたことから、おおむね順調に進展している。在宅認知症高齢者の介護家族がソーシャルサポートを獲得するためのe-ラーニング支援プログラム(案)の作成;応募者が開発した在宅認知症高齢者の介護家族のソーシャルサポートの概念枠組みを基盤に,尺度開発によって明らかになった5因子(1情緒的支援,2実用的家事介護支援,3適切な情報提供,4介護の意味付けへの支援,5レスパイトのための調整)を用いて作成し,形成的評価による改善を実施したのち在宅認知症高齢者の介護家族がソーシャルサポートを獲得するためのe-ラーニング支援プログラム(案)を作成する.本研究は、在宅認知症高齢者の介護家族に対し,ソーシャルサポートを獲得するe-ラーニング支援プログラムを開発し,プログラムの効果を応募者が開発した在宅認知症高齢者の介護家族のソーシャルサポート尺度を用いて評価することを目的としている.平成30年度は、本学e-ラーニング機構の共同研究者らと2回の会議を重ね、e-ラーニングシステム構築に関わる打ち合わせとタイムスケジュールの確認を行った。在宅認知症高齢者の介護家族がソーシャルサポートを獲得するためのe-ラーニング支援プログラム(案)の作成;応募者が開発した在宅認知症高齢者の介護家族のソーシャルサポートの概念枠組みを基盤に,尺度開発によって明らかになった5因子(1情緒的支援,2実用的家事介護支援,3適切な情報提供,4介護の意味付けへの支援,5レスパイトのための調整)を用いて作成し,形成的評価による改善を実施したのち在宅認知症高齢者の介護家族がソーシャルサポートを獲得するためのe-ラーニング支援プログラム(案)を作成する.平成30年度e-Laerningシステム構築を完成させる予定であったが、検討事項が生じ本件が未完成のため、2019年度にe-Laerningシステム構築費用が生じる予定である。
患者口腔粘膜由来ｉＰＳ細胞を用いた疾患モデルシステムの構築と治療法の開発

難治性遺伝性疾患であり、リソソーム蓄積病の一つであるゴーシェ病患者の口腔粘膜線維芽細胞から疾患iPS細胞を樹立するとともに、口腔粘膜線維芽細胞を用いて既知の原因遺伝子であるGBA1遺伝子のSNPsを検索した結果、本モデルが異型ゴーシェ病モデルである可能性を見出した。また口腔粘膜線維芽細胞は、GCase活性を再現性よく測定することが可能であり、マイクロアレイによる網羅的解析により、リソソーム関連遺伝子の発現が、現在臨床でGCase活性測定に用いられている皮膚線維芽細胞とほぼ同等の発現レベルを示すことが判明したことから、リソソーム病研究に適した細胞であることが示唆された。疾患メカニズムの解明には、昨年度作製した患者由来iPS細胞のもつ遺伝子情報が不可欠であることから、まず患者由来線維芽細胞を用いて疾患責任遺伝子GBA1の変異を同定し、ご家族の口腔粘膜由来線維芽細胞の遺伝子配列と比較することでその変異を確定した。方法は、鋳型として1)mRNA2)ゲノムDNAを用いてnested PCRにより標的部位を増幅した後にダイレクトシークエンス法、およびSNaPshot法にて解析した。また、ゲノムDNAを用いたエクソーム解析により、同定した遺伝子変異を再確認した。その結果、患者のGBA1にはエクソンの2カ所に1塩基置換変異があるが、いずれもヘテロ変異であることが明らかとなった。これは常染色体劣性遺伝という疾患の定義と矛盾する可能性があり、GBA1遺伝子以外にゴーシェ病の発症に寄与する遺伝子変異が存在することを示唆すると考えられる。また、患者家族の口腔粘膜線維芽細胞を用いてGBA1がコードするグルコシルセラミダーゼ酵素の活性を測定した結果、本疾患を発症していない患者の家族の酵素活性が健常者の活性より低いことを見いだした。これを利用して、現在、患者及び家族の全ゲノムに対するエクソーム解析の結果を検討中である。以上の結果から、未知の疾患メカニズムの存在が示唆されることから、本症例での疾患メカニズム解明が、これまで原因不明の疾患群とされていた症例に対して新たな診断法及び治療法の開発につながることが期待される。今年度はゴーシェ病患者口腔粘膜由来iPS細胞の樹立と、患者由来口腔粘膜線維芽細胞を用いたGBA遺伝子変異の同定を行った。すでにゴーシェ病患者1例からインフォームドコンセントの後、口腔粘膜組織を採取し、線維芽細胞を分離後、レトロウィルスベクターにてリプログラミング4因子(OCT4, SOX2, KLF4, c-MYC)を導入し、iPS様細胞を得ていたため、その性質を解析するところから開始した。まず得られたiPS細胞様クローンの中から6クローンについて、導入したリプログラミング遺伝子のmRNAレベルをRT-PCRにて確認し、サイレンシングが起きていることを確認した。次にESマーカー(NANOG, OCT4,SSEA4, TRA1-60)を免疫染色法にてタンパク質レベルで同定した。さらに、2クローンについて、1胚葉体形成実験および、2SCIDマウス精巣へのiPS細胞移植によるテラトーマ形成実験を行った。1では三胚葉由来組織マーカー(Neurofilament H, α-smooth muscle actin, α-fetoprotein等)が免疫染色法にて検出され、2ではテラトーマの薄切標本から、組織学的に多分化能を確認した。さらに4)核型解析を行い、正常な核型のクローンが樹立できており、ゴーシェ病患者口腔粘膜由来iPS細胞の樹立に成功した。一方、ゴーシェ病患者口腔粘膜線維芽細胞を用いたGBA遺伝子変異の同定は、ゲノムPCR法によりGBA遺伝子をいくつかのDNA断片としてクローニングし、シークエンスを行った。結果として、エクソンの2カ所に1塩基置換変異を同定した。別の手法として、SNaPshot解析によりこの変異を確認した。現在インフォームドコンセント後、同意を得たご家族の口腔粘膜組織を採取し、線維芽細胞を分離培養後、同様にGBA遺伝子のゲノムシークエンスを確認中である。本研究は、ゴーシェ病患者の口腔粘膜線維芽細胞(OFs)からiPS細胞を樹立し、疾患モデル細胞分化系を構築して、病態メカニズムの解明および新規治療法開発のための基礎研究を行い、再生医療における歯科の新たな役割を提示することを目的として開始した。成果としては、平成24年度に患者由来OFsからiPS細胞株を樹立することに成功し,平成2425年度にかけて、疾患モデル細胞分化系を樹立する前提として、原因遺伝子GBA1の変異同定を行った。その結果、mRNAおよびゲノムDNAを鋳型にしたdirect sequence解析により、タンパク質コード領域に2カ所、ヘテロ接合様式のSNPsを同定した。この結果は従来のゴーシェ病の定義と異なり、「異型ゴーシェ病」として、別の遺伝子変異が発症に関与している可能性が示唆された。

さらに患者及び家族のGBA遺伝子配列を確認し、GCase活性を測定すると、遺伝子変異と酵素活性に相関が見られなかった。そこで最終年度(平成26年度)は、さらに全遺伝子のエクソーム解析結果について、GCase活性を指標に候補遺伝子変異を検討し、全体で同定した19,293個のSNPsから、現在絞り込みを進めている。今後、候補遺伝子変異同定のためのさらなる解析が必要である。従って当初の計画とは異なるが、本研究による新事実の発見により、新規遺伝子変異の同定は、病態メカニズム解明や治療法の開発のシーズとなる可能性があり、目的に一致すると考える。また、本研究材料として使用したOFsの特性について、マイクロアレイにて、皮膚線維芽細胞およびOFs由来iPS細胞と、発現遺伝子プロファイルを網羅的に比較検討した結果、OFsが組織再生やリソソーム病研究に適した細胞である事を見出し、歯科領域の細胞を広く世界に発信した(Biomed Res Int., in press)。口腔生化学、分子生物学、細胞生物学当初の計画では、今年度は患者口腔粘膜由来iPS細胞からin vitro疾患モデル系を構築し、メカニズムに迫ることと、患者家族の遺伝子解析から疾患遺伝子変異の遺伝様式を確認する予定であった。しかしながら、解析結果から同定されたGBA1遺伝子変異が想定外のものであり、新たな疾患メカニズムが存在する可能性が示唆された。この予期せぬ結果により、遺伝子解析を発展させる必要性が生じたため、現在その解析を進めている。従ってin vitro疾患モデル系の構築に着手できていない。この点に関しては、研究の本来の目的である「病態メカニズムの解明および新規遺伝子治療法の開発のための基礎研究」という点で、当初の計画以上に進展しているとも評価できる。今年度の実験計画では、1)ゴーシェ病患者口腔粘膜由来iPS細胞の樹立、2)ゴーシェ病患者口腔粘膜線維芽細胞を用いた新規GBA遺伝子変異の確定、3)患者口腔粘膜由来iPS細胞からのin vitro疾患モデル系の確立、を掲げていた。1)と2)については達成できたが、3)患者口腔粘膜由来iPS細胞からの分化誘導が未だ着手できていない。理由としては、患者のご家族からご理解とご協力が得られたため、次年度に計画していたご家族からの口腔粘膜採取及び細胞培養等を、今年度から開始実験として繰り上げたためである。従って、結果としてはおおむね順調に進展していると判断した。本研究は、難治性疾患の1つであるゴーシェ病患者の口腔粘膜から疾患特異的iPS細胞を樹立し、さらに疾患特異的な細胞分化系を構築して、病態メカニズムの解明および新規遺伝子治療法の開発のための基礎研究を行い、再生医療における歯科の新たな役割を提示することを目的としている。今後は、患者およびそのご家族由来の口腔粘膜組織由来線維芽細胞株を用いたゲノムDNA解析の結果に基づき、以下のとおり研究を推進する。1)変異型疾患原因遺伝子の発現ベクターを構築し、細胞に導入して酵素活性への影響を確認する。
イソシアヌレート・ポリペプチド新高分子組織体の設計とその不斉認識能

本研究は、イソシアヌレート環が剛直な平面六角形構造を有することに着目し、これを基にイソシアヌレート環の周囲に複数のポリペプチド鎖が結合した高分子ナノ組織体を合成し、ポリペプチド鎖の螺旋コンホメーションに起因する三次元不斉認識空間を構築することを目的とした。剛直なコア分子の周囲に複数のポリペプチド鎖を有する高分子は、ポリペプチド螺旋の非共有結合的な相互作用により自己組織化し、互いの位置関係が3次元的に固定されると考えられる。さらに、これらが協奏的に機能する場合には、それぞれのポリペプチド鎖が単独で存在する場合と比べてより高い不斉認識機能を発現すると期待される高分子組織体の一つである。これまでに、コアにホスファゼン環状3量体やポルフィリン環を利用したポリペプチド組織体などが合成されているが、それらを光学活性低分子の不斉認識に用いた研究はなかった。本年度は、ポリペプチド鎖を有するイソシアヌレートを用いた不斉認識能の検討に先立ち、種々のアミノ酸ユニットを有する光学活性な新規イソシアヌレートをトリス(2-カルボキシエチル)イソシアヌレートとアミノ酸エステルの反応により合成した。また得られた新規光学活性イソシアヌレートが溶液中でビナフトールの鏡像体を識別できることを明らかにした。
西洋における美術作品の保存・修復の技法と思想の変遷

3年目の研究は、一時資料の読解にくわえ申請者の研究の主軸であるチェーザレ・プランディ研究をひきつづき精力的に行った。2年目の研究期間中、申請者は、3年目においてさらなる技法研究とフィールドワークに集中しつつ博士論文を執筆するため、学会発表と論文執筆に精力をかたむけてきた。これら取り組みの成果として昨年度までに採択された論文を基盤とし、26年度は博士論文「保存修復の技法と思想」を執筆し、博士号を取得した。ただし、26年度の研究内容は樽士論文の執筆にとどまらず、1共訳書の出版2論文の発表3国際シンポジウムの開催の三点において、顕著な成果をあげたので、以下に報告する。1「イタリア・モード小史」を知泉書館から出版し、イタリア美術史について新たな見地から執筆された本著の5章分の訳を共訳者として担当した。2京都大学人間・環境学研究科岡田温司研究室紀要「ディアファネース」に、論文「近現代イタリア修復学とマドンナ・ピカソ」を投稿し、採択され、掲載された。また、表象文化論学会ニューズレターrepreには、「『再びre-つくるfaciō』の起源:「カ」としての保存修復」を寄稿した。32014年3月には京都大学において現代美術の保存修復をテーマとする国際シンポジウムを開催した。イタリアから専門家であるアントニオ・ラーヴァ教授を招聘した本シンポジウムでは、各分野の専門家がつどい、多角的な議論がかさわれた。申請者はシンポジウムのコーディネート、運営、講演テクストの翻訳などをつとめ、本分野の活性化をうながした。また、年間をとおし、ヴィチェンツァ修復組合との協力のもと、日本の修復材料「フノリ」を使用した剥落止め技法をイタリアのフレスコ画修復に応用するための研究をひきつづき開催するとともに、チェーザレ・ブランディ理論のアクチュアリティについて各国技術者や学者と技法実験やディスカッションを行った。結果、日伊間の技術者ネットワークを構築するのみならず、最新の技法にかんする情報を発信してゆく国際研究に貢献した。(抄録なし)1年目の研究は、一時資料の読解にくわえ申請者の研究の主軸であるチェーザレ・ブランディ研究を精力的に行った。これら取り組みの成果として、(1)学会発表と論文投稿(2)海外活動(3)個人講演を挙げる。(1)国内学会では、文化財保存修復学会(6月)にて「近代イタリアの絵画修復における古色への一考察」、美学会西部会(12月)にて「修復におけるコンテンポラリー・アート」の発表を行った。前者では、ブランディの修復哲学における「古色論」がいかなるアクチュアリティをもつのかを具体的に分析し、ブランディ論の新解釈と技法の新展開について論じた。前者の発表内容を改訂執筆したものが、学会誌「古文化材之科学(2012年号)へ掲載されることが決まっている。なお、同学会誌「美学」には、「美術作品の保存・修復における『中間色』の可能性」が掲載された。(2)海外では、ヴィチェンツァ修復組合から招聘をうけ、日本の修復材料「フノリ」を使用した剥落止め技法をイタリアのフレスコ画修復に応用するためのワークショップを開催し、修復技術者かつ通訳として、各国技術者や学者と技法実験やディスカッションを行った。結果、日伊間の技術者ネットワークを構築するのみならず、最新の技法にかんする情報を発信してゆく国際研究に貢献することができた。なお、この成果はイタリア出版社il pratoより"funori nel restauro"とのタイトルで今夏出版される。(3)海外での活動として、イタリアのザガローロ市から招聘を受けて行った個人講演"La teoria e la pratica del restauro in Giappone"(2011年10月21日)がある。本講演はイタリアと日本における修復学を思想史と技法史から比較して論じたものである。日本の修復学研究者は数少なく、なかでも「日伊の修復学」に着目した綿密な分析にもとづく講演はザガローロ市では初であったため、そのアプローチの新しさが高く評価された。なお、申請者はこの講演内容を日本語で再改訂し、学会誌への投稿を行う。2年目の研究は、一時資料の読解にくわえ申請者の研究の主軸であるチェーザレ・ブランディ研究をひきつづき精力的に行った。また、3年目ではさらなる技法研究とフィールドワークに集中するため、2年目は学会発表と論文執筆の1年とした。(1)国内学会では、八第7回表象文化論学会全国大会「修復における『切り貼り』の理論ーバーネット・ニューマン論争とヴァンダリズムー」於東京大学,B.平成24年度美術史学会西支部例会「近代イタリア修復学と《マドンナ・ピカソ》ー1972年「フィレンツェは、修復するfirenze restaura」展を中心にー於京都大学C.第39回ルネサンス研究会「絵画修復の現場からー1300,1400年代作品への介入事例ー」於同志社大学の三学会での発表を行った。執筆論文は「人間・環境学」21号「パブリック・アートの保存修復をめぐる諸問題」ーナポリ《美術作品としての駅》プロジェクトを例としてー」67-83頁、「日伊文化研究」50号「保存修復学における日伊文化交流史ー「糟の健康法」から高松塚論争までー」1-14頁「古文化材之科学」56

「近代イタリアの絵画修復における『パティナ(古色)』への一考察ーチェーザレ・ブランディ『修復の理論』を手がかりにー37-48頁、アート・ドキュメンテーション学会誌「アート・ドキュメンテーション研究20」「保存・修復とドキュメンテーションーイタリアの例を中心に一」3-17頁、表象文化論学会学会誌「表象07」「誰が破壊、修復、展示を恐れるのか?ーバーネット・ニューマン論争とヴァンダリズム」244-263頁の4本を執筆、すべて受理され掲載された。(2)海外では、ヴィチェンツァ修復組合から招聘をうけ、日本の修復材料「フノリ」を使用した剥落止め技法をイタリアのフレスコ画修復に応用するためのワークショップをひきつづき開催するとともに、チェーザレ・ブランディ理論のアクチュアリティについて各国技術者や学者と技法実験やディスカッションを行った。結果、日伊間の技術者ネットワークを構築するのみならず、最新の技法にかんする情報を発信してゆく国際研究に貢献することができた。なお、この成果はイタリア出版社il pratoより"funori nel restauro"とのタイトルで出版された。(3)個人講演としては国際基督教大学教養学部人文科学科「西洋美術概論」にて「修復の倫理」をテーマとしたゲストレクチャー、京都造形芸術大学芸術表現・アートプロデュース学科ゲストレクチャー「修復の射程ービフォー・アフターを超えてー」、Ecole de東山ゲストスピーカー「絵をなおすこと、そしてなおさないことー《マドンナ・ピカソ》における巡りあわない時間たちー」などを行い、広く文化財保存修復学の意義の確認と受容につとめた。3年目の研究は、一時資料の読解にくわえ申請者の研究の主軸であるチェーザレ・プランディ研究をひきつづき精力的に行った。2年目の研究期間中、申請者は、3年目においてさらなる技法研究とフィールドワークに集中しつつ博士論文を執筆するため、学会発表と論文執筆に精力をかたむけてきた。これら取り組みの成果として昨年度までに採択された論文を基盤とし、26年度は博士論文「保存修復の技法と思想」を執筆し、博士号を取得した。ただし、26年度の研究内容は樽士論文の執筆にとどまらず、1共訳書の出版2論文の発表3国際シンポジウムの開催の三点において、顕著な成果をあげたので、以下に報告する。1「イタリア・モード小史」を知泉書館から出版し、イタリア美術史について新たな見地から執筆された本著の5章分の訳を共訳者として担当した。2京都大学人間・環境学研究科岡田温司研究室紀要「ディアファネース」に、論文「近現代イタリア修復学とマドンナ・ピカソ」を投稿し、採択され、掲載された。また、表象文化論学会ニューズレターrepreには、「『再びre-つくるfaciō』の起源:「カ」としての保存修復」を寄稿した。32014年3月には京都大学において現代美術の保存修復をテーマとする国際シンポジウムを開催した。イタリアから専門家であるアントニオ・ラーヴァ教授を招聘した本シンポジウムでは、各分野の専門家がつどい、多角的な議論がかさわれた。申請者はシンポジウムのコーディネート、運営、講演テクストの翻訳などをつとめ、本分野の活性化をうながした。
動原体機能低下系統を利用した半数体育種法の確立

本研究では、(1)動原体機能低下系統の作出および(2)動原体機能低下系統を用いた半数体の作出による「動原体機能低下系統を利用した半数体育種法の確立」を計画した。動原体機能低下系統の作出のために「GFP融合CENH3(動原体特異的ヒストンH3)発現コンストラクト」をイネ、ミヤコグサ、シロイヌナズナ、タバコおよびトマトに導入し、シロイヌナズナ、タバコおよびトマトにおいてGFPが動原体に局在する形質転換体を得た。続いてこれらの形質転換体に「内在性CENH3発現抑制コンストラクト」を導入し動原体機能低下系統の作出を試みたが、内在性CENH3の発現が十分に抑制された系統は得られなかった。本研究では、以下の手順で「動原体機能低下系統」の作出を試みている:(1)動原体機能低下系統の作出:内在性CENH3遺伝子発現をRNAiにより抑制すると共にGFPを融合したCENH3を導入し、動原体の機能を低下させる。(2)動原体機能低下系統を用いた半数体の作出:動原体機能低下系統と野生型系統の交配により半数体を実際に得る。平成24年度は、平成23年度に引き続き、「内在性CENH3発現抑制コンストラクト」および「GFP融合CENH3発現コンストラクト」をもつ形質転換体の作出を試みた。これらのコンストラクトを同時導入したが、同時導入される割合が低く「GFP融合CENH3をもち内在性のCENH3遺伝子の発現が抑制されている植物体」は得られなかった。そこで、これらのコンストラクトを2段階に分けて導入した。1段階目として、「GFP融合CENH3発現コンストラクト」を導入し、抗生物質耐性をもつ植物体におけるGFP融合CENH3の細胞内局在を調べたところ、タバコにおいてGFP融合CENH3の動原体局在が確認された。また、ミヤコグサ、イネおよびシロイヌナズナの系統については、現在確認中である。加えて、同法をタバコと同じナス科植物であるトマトに試みたところ、GFP融合CENH3の動原体局在が確認された。続いて、GFP融合CENH3の動原体局在が確認されたタバコおよびトマトの系統に対して、「内在性CENH3発現抑制コンストラクト」を導入し形質転換体を得た。得られた形質転換体の内在性CENH3の発現量をqPCRによって調べたが、「内在性のCENH3遺伝子の発現が抑制されている植物体」は無かった。現在、他の領域に再設計した抑制コンストラクトを導入した植物体の作出および再スクリーニングを行っている。本研究では、以下の手順で「動原体機能低下系統を利用した半数体育種法の確立」を計画した:(1)動原体機能低下系統の作出:内在性CENH3遺伝子の発現をRNAiにより抑制すると共にGFPを融合したCENH3を導入し、動原体機能を低下させる、(2)動原体機能低下系統を用いた半数体の作出:動原体機能低下系統と野生系統の交配により半数体を得る。平成25年度は、平成24年度に「GFP融合CENH3発現コンストラクト」を導入し動原体特異的にGFPが局在したタバコおよびトマト形質転換体に対して、「内在性CENH3発現抑制コンストラクト」を導入しRNAiによる発現抑制が起きているかをRT-PCR法により確認したが、CENH3の発現が有為に減少している形質転換体は得られなかった。植物を材料に用いたRNAiによるCENH3の発現抑制は、これまで1例のみシロイヌナズナで報告されており、この事例の場合、全長ORF(531 bp)のマイナス鎖を発現する発現抑制コンストラクトが用いられていた。他の遺伝子のRNAiによる抑制の報告では200 bp程度の長さの2本鎖RNA領域をもつRNAiコンストラクトから効果が見られていたので、本研究では180-295 bpサイズの2本鎖RNA領域をもつRNAiコンストラクトを用いた。本研究でRNAiコンストラクトによる十分な発現抑制が観察されなかったのは、これらの2重鎖RNA領域の長さが不十分な可能性がある。同時に平成24年度より継続している「GFP融合CENH3発現コンストラクト」を導入し動原体特異的にGFPが局在するミヤコグサ、イネおよびシロイヌナズナ形質転換体の作出では、シロイヌナズナで目的の形質転換体が作出できた。現在この形質転換体に対して、タバコおよびトマトと同様に内在性CENH3遺伝子の発現抑制を試みている。本研究では、各植物分類群の代表であるイネ、ミヤコグサ、シロイヌナズナ、タバコを材料に用い、以下の研究を行っている。

本研究は、以下の手順からなる。(1)動原体機能低下系統の作出:上記4種の内在性CENH3遺伝子発現をRNAiにより抑制すると共にGFPを融合したCENH3を導入し、動原体の機能を低下させる。(2)動原体機能低下系統を用いた半数体の作出:動原体機能低下系統と野生型系統の交配により半数体を実際に得る。平成23年度は、はじめに、イネ、ミヤコグサ、シロイヌナズナ、タバコについて植物種ごとに、「内在性CENH3発現抑制コンストラクト」および「GFP融合CENH3発現コンストラクト」を作製した。「内在性CENH3発現抑制コンストラクト」はCENH3の非翻訳領域(UTRと略す)の正逆2コピーをもち、このコンストラクトから転写されたRNAはヘアピン2重鎖を形成する。この2重鎖RNAがRNAi機構により内在性CENH3の遺伝子発現を抑制する。「GFP融合CENH3発現コンストラクト」はGFP融合CENH3タンパク質を発現し、このタンパク質が内在性CENH3の機能を不完全に相補することにより「動原体機能低下系統」ができる。CENH3部分には通常型ヒストンH3のN末とCENH3ヒストンフォールドドメイン(HFD)を融合したもの(tail-swap)、HFDのみのもの、近縁異種のCENH3を用いた。「GFP融合CENH3発現コンストラクト」は、UTRをもたず、プロモーターも内在性のものとは異なるので、RNAiによる発現抑制を受けない。続いて、これらのコンストラクトをイネおよびタバコ細胞に対して同時導入した。現在、選抜マーカーを利用し両コンストラクトを保有する形質転換細胞を選抜している。研究計画では作出した「動原体機能低下系統」を用いて、半数体を得ることを計画している。現在、作出を試みた5種のうち2種についてGFP融合CENH3の動原体局在を示す系統を得ているが、内在性CENH3の発現が抑制された系統がどの種でも得られていないので、進捗状況を「やや遅れている」と評価した。研究計画では、イネ、ミヤコグサ、シロイヌナズナ、タバコの4種において「動原体機能低下系統」を作出することを計画していたが、研究補助員として適当な人材が見つからず、研究全てを私自身のみで遂行したためタバコおよびイネの形質転換しか行えなかったので、進捗状況を「やや遅れている」と評価した。平成25年度は、早急に「動原体機能低下系統」を作出し、半数体の作出に取りかかる。H24年度からは研究補助員も雇用し、早急に4種の「動原体機能低下系統」を作出しその内在性および導入したCENH3遺伝子の発現量を解析したい。平成25年度の研究費は、主に上記の植物系統の作出および管理を行うための研究補助員の「謝金」と消耗品として使用する。平成24年度の研究費は主に研究補助員雇用のための「謝金」と消耗品費として使用する。
組織変容を伴うプリセプター保健師教育支援プログラムの開発

国内外の保健師現任教育に関する研究及び理論の文献検討を行った。研究班会議を3回開催し、プリセプター保健師研修に関する全国調査およびモデルプログラムの開発について検討した。プリセプター保健師研修に関する全国調査についての調査内容は、研究代表者の先行研究および文献検討をふまえ、研究班で内容を検討し調査案を作成した。その調査案についてプリセプター研修を企画する立場にある研究協力者6名によるパイロットスタディを経て修正し、専門家会議で検討して作成した。調査は所属機関における研究倫理審査の承認を受けて実施した。調査方法は、郵送法による自記式質問紙調査および先進地のヒアリングである。郵送法による自記式質問紙調査は、全国の都道府県、保健所設置市(指定都市・中核市・その他政令市)、特別区の全数計150自治体を対象に、統括的立場にある保健師宛に、研究協力依頼文書および質問紙を送付した。自由意思のもと66件の回答を得た(回収率44.0%)。先進地のヒアリングは、質問紙調査に同封した協力依頼への回答、学会発表や学術誌・雑誌・Web等で把握した自治体を対象に、統括的立場にある保健師宛て、メール・電話等で連絡をとり、先進的内容を確認した上で、研究協力を依頼し、同意を得られた自治体に実施した。当該年度は1件実施した。次年度に引き続き実施予定である。また、先行研究で開発した評価尺度(プリセプター保健師経験学習尺度)をモデル自治体で試行した。当該年度に計画していた、国内外の保健師現任教育及び関連する理論の文献検討、自治体の保健師統括部門を対象としたプリセプター保健師研修に関する質問紙調査は実施し、おおむね進捗しているため。なお、プリセプター保健師研修を実施している自治体を対象とした先進地ヒアリングおよび報告書等資料の収集は、当該年度に1件開始し、次年度も引き続き実施する必要があるため。今年度実施したプリセプター保健師研修に関する全国調査のデータ分析、先進地ヒアリングの継続実施およびデータ分析を行い、その結果を学会発表、学術誌への投稿等により公表する。また、調査結果から得られた知見をもとに、プリセプター保健師教育支援プログラム案の作成を行う。以上を進行するために研究班会議を3回程度開催する。プリセプター保健師研修の全国調査について、郵送法による自記式質問紙調査はデータ収集までに至ったが、先進地ヒアリングは当該年度に1件の実施に留まり、次年度引き続き実施する必要があるため。
20世紀後半における全球海洋熱塩分膨張トレンドとその要因の解明

20世紀後半の全球平均海洋海面水位トレンドの熱膨張成分(熱膨張トレンド)とその要因を海洋大循環数値モデルを用いて調べた。その結果、海洋観測水温資料から求められた海洋表層における熱膨張トレンドの要因は、風応力による海洋循環の変化が30%、海面での加熱による変化が70%であることが明らかとなった。本研究成果は、全球平均海洋熱膨張トレンドには海面での加熱だけでなく風応力に対する力学的応答が含まれていることを海洋大循環数値モデルの感度実験によって初めて示したものである。1.20世紀後半における海洋熱膨張トレンドを調べるため、気象研究所海洋大循環モデル(MRI.COM)を用いて20世紀後半の海洋変動を再現した。まず、大気再解析データの風応力・海面熱・淡水フラックスの20世紀後半の気候値を強制項として900年の積分を行った。次に、1958年から2001年までの大気再解析データを強制項として海洋大循環モデルを駆動し、20世紀後半の海洋変動を再現した。2.20世紀後半の再現実験で得られた海洋水温データから0-700mの海洋熱膨張トレンドを計算した。その結果、全球平均海洋熱膨張の上昇トレンドは0.26mm/年となり、観測水温データから見積もられる値0.28mm/年とほぼ一致した。また、海洋熱膨張を求める際の基準とする深さの取り方による全球平均熱膨張トレンドの大きさの違いを調べた結果、全球海洋熱膨張は0-2000m深で最大で0.43mm/年の上昇トレンドであることが明らかとなった。3.気象研究所海洋データ同化システム(MOVE)により、1949年から2005年までの全球海洋再解析データを作成し、海洋熱膨張トレンドや塩分変動による海面水位トレンドの大きさを計算した。全球海面水位トレンドに対する塩分の効果は、海洋大循環モデル実験の塩分データを用いて計算した全球海面水位上昇トレンドは0.02mm/年となり、全球海洋熱膨張トレンドの約10%であることが明らかとなった。4.平成20年度は、平成19年度に得られた全球海洋熱膨張トレンドの要因について、「海面風応力による力学的効果」と「海面熱フラックスによる熱力学的効果」を明らかにする。また、全球海面水位トレンドに対する塩分の効果についても、「海面風応力による力学的効果」と「海面淡水フラックスの効果」を明らかにする。1.平成19年度の研究において、海洋大循環モデルで再現された20世紀後半における全球平均海洋熱膨張トレンドに関して、「海面風応力トレンドに対する力学的効果」と「海面熱フラックストレンドに対する熱力学的効果」を明らかにするため、海洋大循環モデルの強制項である風応力と海面熱フラックスのそれぞれ一方の変動のみを与えた2種類の歴史実験を1958年から2001年までの期間に対して行った。2.海洋大循環モデルによる上記2種類の実験結果を使用して、1960年から2001年までの0-700mの全球平均海洋熱膨張トレンドを計算した。その結果、風応力の変動のみを与えた実験では+0.09mm/年、海面熱フラックスの変動のみを与えた実験では+0.19mm/年となった。平成19年度に実施した風応力と海面熱フラックスの両方の変動を与えた実験における全球平均海洋熱膨張トレンドは+0.26mm/年であった。したがって、20世紀後半における0-700mの全球海洋熱膨張トレンドの要因は、「海面風応力トレンドに対する力学的効果」が約30%、「海面熱フラックストレンドに対する熱力学的効果」が約70%であることが明らかとなった。また、全球平均海面水位上昇が加速した1993年から2001年までの海洋熱膨張トレンドに関しては、その80%が「海面風応力トレンドに対する力学的効果」であることも明らかとなった。3.本研究結果は、観測資料から見積もられる20世紀後半の全球平均海洋熱膨張トレンドには、海面での加熱だけでなく、風応力トレンドに対する力学的応答が含まれていることを、海洋大循環モデルを使用した感度実験によって初めて示したものである。
AFM探針を用いた0.1μm線幅のレジストパターン接着力の直接解析法に関する研究

21世紀におけるギガビットクラスの高集積電子デバイス(LSI)の実現には、0.1μmルールのリソグラフィー技術の確立が必須である。そこで、現在では、微細レジストパターンの接着信頼性の確保が重要課題となっている。本研究では、原子間力顕微鏡(AFM)の微細探針による0.1μmクラスのレジストパターン接着力の直接測定技術の確立と接着メカニズム解析を目的とする。研究実績としては、まず、線幅を細めて100200nmクラスのレジスト微細パターンの倒壊特性を解析した。具体的にはKrFエキシマレーザー対応レジストに対して、原子間力顕微鏡の微細探針を用いて、剥離荷重の線幅依存性を明確にした。倒壊特性には約140nmの線幅において、破壊荷重の閾値が存在することを確認した。それが、倒壊時のレジストと基板界面付近に生じる応力集中点の違いによって説明できることを見出した。また、パターン付着力の2次元配置形状の依存性を明確にした。対象とするレジスト線幅は170nmである。L字などの角を有するパターンにおいては、角の存在によって応力が分散される。そして、レジストと基板界面付近では、応力緩和が生じることを確認した。この応力緩和は、パターンの剥離特性に大きく影響しており、実験結果を裏付ける結果となっている。その他にも、精度の高いレジスト表面形状測定、および探針との相互作用解析を行った。そして、付着力解析に必要なパラメーターを最適化するための知見を多く得た。これらの成果により、現在のギガビットクラスの集積度を有するメモリデバイスの開発に貢献するものと考える。今後、線幅が100nm以下のレジストパターンについて、倒壊特性を研究する必要がある。このような微細な領域では、レジストの高分子集合体の形状サイズ効果が顕著になる。これは、パターン側面に存在するエッジラフネスに大きく影響する要因であるが、レジストパターンの付着性に及ぼす影響について注目する必要がある。これまでの研究において得られた成果は、原著論文16報、国際学会6件、解説3報、国内学会30件として公表した。また、本研究の成果に対して、日本接着学会より、平成11年度の進歩賞を受賞した。平成10年度は、原子間力顕微鏡(AFM)の微細探針を用いて、200600nmクラスの微小レジストパターンの剥離挙動を解析した。固体基板上から選択したパターンのみを剥離することが基本的に可能になった。これまでに得られた知見を以下に示す。1.レジストパターンの接着力は極めて弱く、AFM探針が接触しただけで倒壊する。よって、カンチレバーのばね定数として、かなり低いものを選択する必要がある。2.探針走査によるパターン倒壊法により、レジストパターン接着力の熱処理温度依存性を明確に解析することが可能である。この結果は、従来の接着力試験法であるマクロなサイズでの引っ張り試験法による結果と同様な傾向を示していた。しかし、検出感度としては、2桁程度の改善が確認された。3.今回の手法は、固体基板上に形成されたレジストパターンを局所的に破壊倒壊させるために、基板上に残さを形成しない。これにより、レジストパターンと基板との界面特性を純粋に検出していることが分かった。

一方、従来のマクロな引っ張り試験法では、接着面積が大きいために多くの残さが生じている。これは、フォトレジストの凝集破壊と界面剥離とが混合して生じたことを示している。これらの理由から、検出感度の差が生じたものと考えられる。平成11年度は、AFM探針をレジストパターン上を走査する際に生じる摩擦力の定量解析を試みる。摩擦力の解析は、カンチレバーの捻れ方向の変位量を同時に測定することで可能になると考えられる。また、対象とするレジストパターンの線幅を、100150nmにまで縮小する。以上の結果より、200nmクラスの線幅のレジストパターンの倒壊現象の基礎解析は確立できたと判断している。また、精度向上に対して多くの問題点も明確になってきたため、今後、さらに研究開発を行う。これまでの研究において得られた成果を、国際学会に2件公表した。平成11年度は、平成10年度までの実績を踏まえて、線幅をさらに細めて100200nmであるレジスト微細パターンの倒壊特性を解析した。具体的にはKrFエキシマレーザー対応レジストに対して、原子間力顕微鏡の微細探針を用いて、剥離荷重の線幅依存性を明確にした。倒壊特性には約140nmの線幅において、破壊荷重の閾値が存在することを確認した。それが、倒壊時のレジストと基板界面付近に生じる応力集中点の違いのよって説明できることを見出した。また、パターン付着力の2次元配置形状の依存性を明確にした。対象とするレジスト線幅は170nmである。L字などの角を有するパターンにおいては、角の存在によって応力が分散される。そして、レジストと基板界面付近では、応力緩和が生じることを確認した。この応力緩和は、パターンの剥離特性に大きく影響しており、実験結果を裏付ける結果となっている。その他にも、精度の高いレジスト表面形状測定、および探針との相互作用解析を行った。そして、付着力解析に必要なパラメーターを最適化するための知見を多く得た。これらの成果により、現在のギガビットクラスの集積度を有するメモリデバイスの開発に貢献するものと考える。平成12年度は、線幅が100nm以下のレジストパターンについて、倒壊特性を研究する。このような微細な領域では、レジスト高分子の形状サイズ効果が顕著になる。これは、パターン側面に存在するエッジラフネスに大きく影響する要因であるが、レジストパターンの付着性に及ぼす影響について注目する。実験的には、最小30nm線幅のパターンについても考察する。これまでの研究において得られた成果は、原著論文8報、国際学会1件、解説2報、国内学会13件として公表した。21世紀におけるギガビットクラスの高集積電子デバイス(LSI)の実現には、0.1μmルールのリソグラフィー技術の確立が必須である。そこで、現在では、微細レジストパターンの接着信頼性の確保が重要課題となっている。本研究では、原子間力顕微鏡(AFM)の微細探針による0.1μmクラスのレジストパターン接着力の直接測定技術の確立と接着メカニズム解析を目的とする。研究実績としては、まず、線幅を細めて100200nmクラスのレジスト微細パターンの倒壊特性を解析した。
脊索動物一次感覚神経の進化機構の解明

アフリカツメガエル発生過程においては、Six1遺伝子が一次感覚神経の髄内から髄外への切換を担っていることが明らかになった。マウス発生過程においてこの切換が観察されないのは、Six1が早期から発現しているためで、その発現のタイミングの違いはSix1遺伝子の一次感覚神経エンハンサーの配列変化によるものであることが示唆された。高い配列保存性にもかかわらず、その活性には種特異性が観察され、種間のSix1遺伝子発現の違いや一次感覚神経の種類や形態の違いとの相関が示唆された。「ヘテロクロニックなSix遺伝子発現をもたらす機構の解明」体幹部一次感覚神経発生におけるSix1遺伝子発現の開始は、アフリカツメガエルよりもマウスが早期であり、その違いは遺伝子発現を司るエンハンサーに起因する。エンハンサーのどの領域がより早い発現を担う部分なのかを明らかにするため、エンハンサーの中でも配列の保存性が高く、転写因子や核内受容体の結合部位が集中している領域(以下、コア配列)をツメガエル・マウス間で交換し、そのエンハンサー活性をマウスと同じ羊膜類のニワトリ胚で検証を行った。その結果、マウスコア配列を持つツメガエルエンハンサーはマウスエンハンサーに近い活性を示した。これはコア配列にSix1遺伝子発現のタイミングを司る部分が存在することを示唆しており、コア配列の中の鍵となる部分とそこに結合する因子の探索を継続して行っている。「様々な動物種での一次感覚神経の発生とSix遺伝子発現、エンハンサーの比較」メダカ、ツメガエル、ニワトリ、マウスのSix1遺伝子一次感覚神経エンハンサーの活性の違いをニワトリ胚脊髄神経節で検討した。その結果、ニワトリ発生におけるSix1遺伝子本来の発現時期と発現場所を再現するのはニワトリのエンハンサーのみで、メダカのエンハンサーはその活性が観察されず、ツメガエルとマウスのエンハンサーは神経細胞のみならずグリア細胞にもその活性が観察された。ツメガエルのエンハンサーもマウスのエンハンサーも、本来の環境であるツメガエル胚とマウス胚では、それぞれのSix1遺伝子発現を再現出来ることから、高い配列保存性の中に種特異性が獲得されているものと考えられる。この差異が、種間のSix1遺伝子発現の違いや一次感覚神経の種類や形態の違いと相関があるか否かを今後検証する必要がある。「RB細胞と脊髄神経節神経細胞の違いを生み出す発生機構の解明」アフリカツメガエルRB細胞ではその発生の後期、細胞死に先行してSix1が発現するが、脊髄神経節神経細胞ではほ乳類や鳥類と同様にその発生初期からSix1を発現している。エレクトロポレーション法を用いてアフリカツメガエル胚の発生後期RB細胞にsiRNAを導入し、Six1の発現をノックダウンしたところ、RB細胞の減少を阻害することが出来た。さらに、siRNA認識配列にサイレント変異を持ったSix1 mRNAの共導入によってその表現型を打ち消すことが出来た。Six1を本来の発現開始時期よりも早く強制発現すると、RB細胞の発生プログラムを阻害し、同時に脊髄神経節様の神経細胞を本来の発生よりも早期に生じさることと併せると、アフリカツメガエル一次感覚神経発生過程において、Six1はRB細胞から脊髄神経節神経細胞への切換を担っていることが明らかとなった。「ヘテロクロニックなSix遺伝子発現をもたらす機構の解明」アフリカツメガエル胚においては、マウス体幹部一次感覚神経におけるSix1遺伝子発現を司るエンハンサーはツメガエルの相同な配列よりも早い時期に活性を示す。この活性開始時期の違いを司る機構を解明するため、マウスと同じく羊膜類でRB細胞を持たず、マウスよりも簡便に遺伝子導入が可能なニワトリ胚を用いて検証を行った。その結果、ツメガエルの配列は脊髄神経節のみで活性が認められたが、マウスの配列は脊髄神経節に加え、神経管内部にも活性が観察された。脊髄神経節は神経堤細胞由来であり、ニワトリ胚では神経管閉鎖以降に神経堤細胞の移動が開始する。ニワトリ胚神経管内部での活性がマウスの配列の早期活性の性質によるものであるのか、鳥類とほ乳類の一次感覚神経発生様式の違いであるのか、等の検証が必要であると考えられる。研究実施計画はほぼ予定通り遂行中である。「ヘテロクロニックなSix遺伝子発現をもたらす機構の解明」におけるニワトリ胚の利用は、研究実施計画には明記されていないものであるが、研究目的達成のための新たなアプローチとして期待できる。「RB細胞と脊髄神経節神経細胞の違いを生み出す発生機構の解明」のため、レーザーマイクロダイセクションとマイクロアレイを用いてアフリカツメガエル一次感覚神経の遺伝子発現プロファイルを取得し、RB細胞及び脊髄神経節神経細胞に特異的に発現する遺伝子群を同定する計画であった。共同研究によりRB細胞に特異的に発現する遺伝子が見出される可能性があるため、それを利用した研究目的達成の方策も検討する。