hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラマン分光法を用いた破骨細胞の分化・生理機能解析と顎骨壊死の病態解明への応用

マウス由来マクロファージ様細胞株RAW264.7またはプライマリーなラビット骨髄細胞を象牙上に播種し、Bisphosphonate系薬剤の存在下または非存存下で破骨細胞へ分化誘導し、レーザーラマン顕微鏡で破骨細胞特有のラマンスペクトルの探索やBisphosphonate系薬剤が破骨細胞の骨吸収に及ぼす影響を明らかにする。レーザーの寿命による交換時期を考え資金計画を行った為
災害時を想定した歴史的建造物保全のための総合研究

阪神淡路大震災以降、歴史的建造物の防災についての関心が高まり、制度や保護のための体制が改善され、工学的・技術上においても大きく研究が進展した。しかし、歴史的建造物という様々な様態のある対象に対して、新たな体制や知見が十分に活かされておらず、また今後検討すべき課題も少なくない。本研究は、こうした状況をアンケートや視察を通じて適確に把握するとともに、そうした現況に即しながら、それぞれの研究分担者による構造、防火、制度、体制等にわたる研究成果をどのように実際の活動に取り込むことができるかを明らかにした。広く研究分担者以外にも参加を募り、学術的研究であると同時に、具体的な対策・制度(社会システム)として提言できる段階にまで還元するとともに、専門分野の活動を含めた報告書を作成した。平成19年度の研究としては、[文化遺産を災害から守る2007]と題するシンポジウムを行い、関連する分野から広く報告者を選び、今後の研究の方向をあわせて検討した。その成果として予稿集を出している。シンポジウムの検討事項の1つとして、新たに木造密集市街地のもつ歴史的価値を再確認し、その保全に向けた方策を今年度に行うこととし、必要な防火関係の研究者との連携の必要を確認した。個別の研究としては、平成19年度、および近年に起こった地震調査を行い、伝統工法の評価を藤田が行い、足立は事前の方策ができていないことや、震災後の復旧に関して、神戸大震災の教訓がいまだに活かされていないことを明らかにした。結果として、文化財の事前体制の状況を把握する必要があることから、本年度中に、市町等の自治体に対してアンケートを行っている。結果の集約については、平成20年度中に行い、分析も完了する予定である。制度上で謳われた事項が、実際にどの程度認識され、実践されているのか、制度上の不備や改良事項についても検討し、あわせて工学的な対応策の検討も行う予定である。火災については、その事前の体制として保険制度の充実が望まれるが、その対応としてイギリスの制度を参照するために後藤が専門の講習を受けている。構造については、藤田が能登地震の調査から伝統工法の強度について検討を続けており、その成果が発表されている。平成19年度は、3年計画の初年度ということもあり、今年度以降の調査研究の基礎となる活動に終始したが、今後その成果が期待できると考えている。平成20年度は、3年計画の2年目ということもあり、次年度の成果集約に向けた研究を続け、順調に進んでいると考えている。個別の研究としては、一昨年から近年に起こった地震の追跡調査を継続的に行い、町並みの保全・復旧施策の経緯を足立、後藤が行い、伝統工法の構造評価を藤田が担当した研究を行っている。このほか、足立は自治体の人的体制や事前対策、震災後の復旧に関して、市町等の自治体に対して行ったアンケートの分析を行うとともに、昨年度は同様の主旨のアンケートを都道府県に対して行った。その結果を合わせて分析し、災害に対する自治体の総合的な危機管理下に文化遺産保護がまだ十分に位置づけられていないばかりか、文化庁が指示している制度上で謳われた活動事項でさえ不十分な状況にあること、その原因について検討を行っている。火災については、とくに木造に関する防火と評価基準に焦点を当てた研究を長谷見が行っており、また益田は京都を例にした地域的な文化遺産の保護の実体を開明し、その脆弱性を明らかにしその成果が発表されている。本研究は日本建築学会災害対策小委員会のメンバーを中心に、緊急時に歴史的環境・建造物をいかに保全すべきかについて検討してきた。具体的な研究分野は大きく3つに分けられ、様々な災害の事前・直後・事後の対応を含め、A事例研究、B.制度・組織研究、C.技術・技法研究について行った。今年度は最終年にあたるために研究の集約と横断的な情報の交換にむけてシンポジウムや検討会を催し、個別の研究とともに報告書として纏めた。研究計画に沿った成果としては、歴史的建造物のリスト化の方法とGPS・GISを利用した位置確認の方法について、特に防災を意識した応用について検討がなされ、構造補強については限界耐力設計法の文化遺産の耐震診断への応用や実践例の検討、町並みの群的な耐震補強の方策等について進捗をみた。伝統木構造の火災対策・技法研究、および広域の歴史地区の保全策の検討等については、消火・防火に関する開発と技術の評価研究が行行われ、一般在来住宅の延焼時の防火性能についての実験的な研究を基礎として検討を行った。文化遺産の消火設備を応用した周辺火災への対応等、これまでの文化財防災から一歩踏み出た検討が行われ、木造の文化遺産全般への応用について大きな進展があった。

現況と施策の検討についてはアンケート結果について分析し、地方自治体の緊急時の防災体制の状況把握を行うことができ、併せて近年に起こった地震の追跡調査を行い、歴史的町並みの復興と施策の関係について追跡調査を行った。以上の研究は、まだ総合化し、一般の活動にまで敷衍していく必要があるが、同じメンバーにより、別途一般人にも理解できる文化遺産の災害対応マニュアルを作成しており、今回の成果は具体的な対策として活かしていくことができると考えている。
胃癌発生における細胞系統の変化を捉える新規胃癌マーカーの臨床応用

胃癌の早期発見には発癌の高危険部位を絞り込む特異性の高いマーカーの開発が重要であり、壁細胞の選択的Ablationにより急速に誘導される主細胞のTrans differentiationのMicroarray解析を通じてHE4(WFDC2)を含む有力な新規マーカー候補遺伝子が同定された。HistamineとGastrinは細胞分化の制御に重要な役割を果たし発癌過程に深く関与することが証明された。胃癌は日本のみならず世界的にも依然として癌死亡の上位を占め、早期発見・早期治療の推進に向け、前癌病変から発癌への高危険部位を絞り込み治療へ結び付ける特異性の高いマーカーの開発が求められている。我々はProtonophoreを用いて壁細胞をablationすると前癌病変である萎縮性胃炎と化生が極めて急速かつ効果的に誘導されることを見出し、microarray解析を通じてHE4を含む有力な新規胃癌マーカー候補遺伝子群を同定した。世界的にも依然として癌死亡の上位を占める胃癌の早期発見・早期治療の推進に向けては、前癌病変および発癌の高危険部位を絞り込み治療へ結びつけるための特異性の高いマーカーの開発が重要である。薬剤選択的に壁細胞をablationすると、萎縮性胃炎および主細胞におけるTransdifferentiationを介した化生が極めて急速かつ効果的に誘導される。同部位からのMicrodissectionおよびmicroarray解析によりHE4,Lgals3,Cripl,Expi,Ereg,MCM3等を含む有力な新規マーカー候補遺伝子群を同定した。
ケイ素の転位をキーとする活性中間体の創出と複素環分子設計への応用

ケイ素の酸素や窒素に対する高い親和性を活用し、シリル基の分子内転位による1,3-双極子の発生法を開発し、新規な複素環合成法として確立するとともに、その反応機構を解明した。1.N-(シリルメチル)イミンやアミドの熱転位によるアゾメチンイリドの発生の適用範囲を拡張するため、N-(ビスシリルメチル)イミンやアミドからのイリド発生を開拓した。さらにシクロ付加生成物の脱シリル化に成功した。これによって従来困難であった安定化置換基をもたないイミンからのアゾメチンイリド発生と等価な反応を開発するとともに分子設計上の適用範囲を飛躍的に増大させることができた。2.親双極子剤として電子吸引基を有するアセチレン類、オレフィン類をとりあげ、それらのシクロ付加反応により、本法が含窒素五員環の効率的な新規合成手法となることを明らかにした。3.分子内に親双極子部を有するN-(シリルメチル)イミンの分子内閉環による三環性複素環の立体選択的な合成に成功し、本反応がより複雑な骨格の分子設計にも有用であることを明らかにした。4.シクロ付加生成物の立体化学を明らかにし、本反応が極めて立体選択性の高い、分子設計上非常に価値あるものであることを見出した。5.反応をNMRで追跡し、本反応が濃度依存性がなく、従って分子内転位機構で進行していることを解明した。6.アゾメチンイリド中間体の各種異性体について分子軌道計算を行い、本反応が最も安定なZE体を経由して進行していること、アゾメチンイリドのHOMOと親双極子のLUMOとが相互作用していること、exo付加で立体科学が説明できること、二次の軌道相互作用よりも立体障害の影響が大きいこと、などを明らかにした。
情報量規準最小化に基づくモデル選択法の理論的考察

本研究課題は,情報量規準最小化に基づくモデル選択法に関する研究である.モデル選択に用いる情報量規準として多くの規準量が提案されている.モデル選択に使用する情報量規準の特性を標本数のみを無限大とする漸近理論である大標本漸近理論と標本数だけでなく目的変数ベクトルの次元数も無限大とする漸近理論である高次元大標本漸近理論により評価する.その結果から,実解析において,どの情報量規準を使用すればよいかということに関する判断材料を提供する.情報量規準最小化に基づくモデル選択法において,どの規準量を使用すれば良いかという問題は重要かつ深刻な問題である.情報量規準には,大きく分けて,赤池情報量規準(AIC)に代表される予測の精度を上げることを目的としたものと,ベイズ情報量規準(BIC)に代表される真のモデルを選ぶ頻度を上げることを目的としたものの二種類がある.漸近的に真のモデルを選ぶ確率が1となるような性質を一致性という.一般的に,BICは一致性を持つ規準量であり,AICは一致性を持たない規準量であることが知られている.この性質は標本数だけを無限大とする大標本漸近理論により得られたものであるが,パラメータ数が標本数に比べ比較的多い場合,この漸近理論による漸近近似の精度が悪くなることが知られている.観測値の次元数が大きいような高次元データにおいて,パラメータ数は次元数の2乗のオーダーの大きさなので,やはり大標本漸近理論では,漸近近似が悪くなる.そこで,一致性の評価に標本数だけでなく次元数も無限大とする大標本高次元漸近理論を用いて再評価を行い,そのような漸近枠組みにおいて,BICは真の構造により一致性を持たないことがあり,AICは標本数と次元数に依存して,一致性を持つことがあることが示された.以上の結果は,真の分布に正規性を仮定して導出された結果であるが,その正規性を外してもある程度同様な結果を得ることができることがわかった.また,正規性の下ではあるが,標本数と次元数だけでなく,候補のモデルの個数も無限大にするような漸近理論でも再評価を行い,AICが一致性を持つための条件はBICが一致性を持つための条件よりも緩いものになることがわかった.正規性を仮定した多変量線形回帰モデルにおいて,期待カルバック=ライブラー(KL)距離に基づくロス関数を最小にするモデルは真のモデルか,必要な説明変数が不足しているunderspecifiedモデルであり,標本数だけを大きくする漸近理論である大標本漸近理論と標本数と目的変数ベクトルの次元数を共に大きくする漸近理論である大標本高次元漸近理論ともに,ロス関数を最小にするモデルは漸近的に真のモデルになることがわかった.KL距離に基づく予測誤差は,ロス関数の期待値として定義されるため,予測誤差を最小にするモデルは漸近的に真のモデルになる.この結果により,有効性を持つ規準量は一致性を持つことがわかった.赤池情報量規準(AIC)とベイズ情報量規準(BIC)はモデルの当てはまり具合を測る最大対数尤度のマイナス2倍にモデルの複雑さに対する罰則項を加えた形で定義される情報量規準であり,そのような規準量の族をLog-Likelihood-Based Information Criterion (LLB-IC)と呼ぶ.このような族に属する規準量において,有効性を持つための罰則項の条件も明らかにした.その結果から,有効性を持つための条件は,一致性をもつための条件よりも少し強い条件が必要であることがわかった.さらに具体的な規準量においては,大標本漸近理論の下では,BIC・Consistent AIC (CAIC)・Hannan-Quinn Criterion (HQC)は有効性を持ち,AIC・corrected AIC (AICc)は有効性を持たないこと,また大標本高次元漸近理論の下では,AIC・BIC・CAICが有効性を持つためには条件が必要であるが,AICcやHQCではそのような条件が必要ないことも分かった.正規性を仮定した多変量線形回帰モデルにおいて,一致性を持つ情報量規準は多く提案されている.一致性は漸近的な性質ではあるが,有限標本においても,ある程度の大きい標本数があれば,一致性をもつ情報量規準は真のモデルの選択確率が高くなることが期待できる.ところが,そのほとんどは標本数だけを大きくする漸近理論である大標本漸近理論により選択確率を評価している.一方で,目的変数の次元数が大きいデータである高次元データの解析の需要が高まっている.大標本漸近理論により一致性が保証された情報量規準を高次元データに適用すれば,十分大きな標本数の下でも,真のモデルを選ぶ選択確率が極端に小さくなることが頻繁に起こる.それは,大標本漸近理論に基づいた選択確率の漸近近似の精度が非常に低くなることが原因である.そのような精度の劣化は,大標本高次元漸近理論により選択確率を評価することで回避できる.大標本高次元漸近理論により一致性が保証された情報量規準は,ある程度の大きい標本数があれば,たとえ目的変数の次元数が大きくても,真のモデルの選択確率が高くなることが期待できる.ところが,大標本漸近理論・高次元大標本漸近理論のどちらでも一致性を持つ情報量規準はなかった.

そこで,大標本漸近理論・高次元大標本漸近理論のどちらでも,またどのような真のモデルでも一致性を持つ情報量規準を提案した.本研究課題は,情報量規準最小化に基づくモデル選択法に関する研究である.モデル選択に用いる情報量規準として多くの規準量が提案されている.モデル選択に使用する情報量規準の特性を標本数のみを無限大とする漸近理論である大標本漸近理論と標本数だけでなく目的変数ベクトルの次元数も無限大とする漸近理論である高次元大標本漸近理論により評価する.その結果から,実解析において,どの情報量規準を使用すればよいかということに関する判断材料を提供する.平成26年度の研究計画では,(1)予測誤差をKL距離の意味で最小にする規準量を有限標本の下で明らかにする,(2)大標本高次元漸近理論の下で一致性を持つ情報量規準を明らかにする,(3)高次元漸近理論に基づく漸近予測誤差をKL距離の意味で最小にする規準量を明らかにすることが目標であった.(2)に関しては25年度で目標を達成している.26年度では,(3)に関しては目標を達成することができたが,(1)に関しては完全に達成することはできなかった.しかしながら,理論的には問題は解決していないが,数値的に小標本,中標本,大標本で予測誤差を小さくする規準量を探し出した.この結果は,多変量線形モデルに限定した結果ではあるが,その他のモデルでも概ね同じような傾向を持つことが予想される.以上により,概ね順調に研究計画が進んでいると思われる.統計科学先に述べたように,26年度までの目標は概ね達成しているので,27年度の目標である,(1)次元数が標本数を超えている場合での情報量規準の一致性に関する条件を求めることと,現在少しおくれている,(2)予測誤差をKL距離の意味で最小にする規準量を有限標本の下で明らかにすることを中心に研究を行っていく.(1)に関しては,現在得られている漸近理論の結果がまったく利用できないので,新たに結果を得る必要がある.本質的には,分散共分散行列にスカラー行列を加えて正則性を保証したリッジ型分散共分散行列の行列式の確率収束先が必要となる.そこでまず,この確率収束先を明らかにし,その後,罰則項の条件を求めることにする.平成25年度の研究計画では,(1)大標本漸近理論に基づく漸近予測誤差をカルバック=ライブラー(KL)距離の意味で最小にする規準量を明らかにする,(2)正規多変量線形回帰モデルにおいて漸近予測誤差をKL距離の意味で最小にする規準量を明らかにすることが目標であった.25年度ではその目標を完全に達成することはできなかったが,その代わり,26年度以降の研究計画で目標としていた高次元漸近理論に基づいた情報量規準の一致性について,多変量線形モデルに限定した結果ではあるが,真のモデルに正規性を仮定した下での一致性を満たすための罰則項の条件とさらに正規性の仮定を外したもとでの一致性を満たすための罰則項の条件も得ることができ,概ね順調に研究計画が進んでいると思われる.飛行機の料金の変動で価格に差異が出て残ってしまった.金額がさほど多くないので無理して使用するよりは次年度にまとめて使用する方が効率的であると判断した.先に述べたように,一致性に関する研究は進んでいるが,漸近予測誤差をKL距離の意味で最小にする規準量を明らかにする研究はまださほど進んでいない.26年度では,まず大標本漸近理論の枠組みで,より一般的なモデルで,漸近予測誤差をKL距離の意味で最小にするための規準量の罰則項の条件を明らかにする.また,大標本高次元漸近理論の枠組みにおいては,正規性を仮定した多変量線形回帰モデルにおいて,漸近予測誤差をKL距離の意味で最小にするための情報量の罰則項の条件を明らかにする.その際,分散共分散行列の逆行列のトレースの確率収束先が必要となる.
急性ストレスの分子メカニズムを海馬神経スパインを可視化して解明する

(1)一時間程度の急性ストレスによるスパイン増加の分子メカニズムは、コルチコステロン(CORT)→シナプスに局在するGR→ErkMAPK,PKA,PKC,PI3K→アクチン重合→スパイン増加・頭部肥大であることを解明した。これは、CORTの慢性ストレス作用、CORT→GR→核移行→遺伝子転写→タンパク合成という経路とは全く異なる。(2)副腎摘出ラットを用いて、海馬自身が合成するCORTの定量に成功し、質量分析から7nMという値を得た。この低濃度のCORTは、ストレス抑圧とは異なり、神経栄養因子の機能を持つ。急性ストレス濃度(1000 nM)のコルチコステロン(CORT)は、一時間で海馬スライスのCA1神経細胞スパイン(シナプス後部)を増やす。この分子メカニズムを、スパインを可視化して明らかにした。スパイン頭部直径で分類して機能別に解析し、各リン酸化酵素の作用の差も解明することに成功した。Erk MAPK,PKA, PKC, PI3K全てのキナーゼが、CORTによる、頭部の大きなlarge-headスパイン(0.5-1.0 μm)を主に増加させていた。これらはスパイン頭部直径が計算できる、数理的解析ソフトSpiso-3Dを用いて、世界で初めて可能となったものである。これは遺伝子転写を伴わない過程であった。以上より、CORT→GR→Erk MAPK, PKA, PKC, PI3K→スパイン増加・頭部肥大の分子メカニズムを明らかにした。海馬自身がCORTを合成することも明らかにした。コレステロールからCORTを合成する酵素系(P450scc, 3β-HSD, P450c21, P45011β)が全て神経細胞の細胞体とシナプスに存在した。副腎摘出ラットを用いて、海馬自身が合成するCORTの定量に成功し、質量分析から7nMという値を得た。この低濃度のCORTがスパインを増加させるという、意外な結果を得た。低濃度CORTは、ストレス抑圧とは異なり、神経栄養因子の機能を持つ。本研究では、一時間程度の急性ストレスが海馬神経細胞のスパイン(シナプス後部)を増やすことの分子メカニズムを明らかにした(A) GRのシナプス局在の証明: GR抗体と反応させた海馬の超薄切片を電子顕微鏡で観察したところ、シナプスにGRが局在していた。また、シナプスの膜画分を精製してWesternblotを行ったところ、やはりGRの存在が認められた。(B)急性ストレス作用時のカスケードの解析:海馬スライスにコルチコステロンとkinaseの阻害剤を同時に投与した後、神経スパインを可視化、スパイン頭部直径をsmall-(<0.4μm), middle-(0.4-0.5μm), large-head(>0.5μm)の3つに機能別に分類して解析した。その結果、急性ストレスはmiddle-, large-headスパインを増やし、Erk MAPK, PKC, PI3Kがこの過程に関与していた。これらのkinaseの上流には、コルチコステロン受容体(GR)が存在したが、慢性ストレスと違って、遺伝子転写は伴わなかった。(C)急性ストレス作用時の海馬内コルチコステロン濃度の測定:われわれの先行研究で確立した海馬からのステロイド抽出法と質量分析LC-MS/MSを組み合わせて、海馬でのコルチコステロン定量を初めて可能にした。単離した海馬スライス中のコルチコステロン濃度は2 nM程度であった。スパインの解析ではここに100, 200, 500, 1000 nMのコルチコステロンを加えて影響を調べたことになる。以上から、急性ストレス時の海馬神経スパイン内分子カスケードの詳細が、「コルチコステロン→シナプスのGR→MAPK, PKC, PI3K→アクチン制御タンパク質のリン酸化→アクチン重合→スパイン新生および頭部の肥大化」であると明らかにできた点が本研究の重要な意義である。急性ストレスによる海馬スパインの増加と頭部の肥大化は、遺伝子転写を伴わないカスケード、「コルチコステロン→シナプスのGR→MAPK, PKC, PI3K→アクチン制御タンパク質のリン酸化→アクチン重合→スパイン新生および頭部の肥大化」であることを明らかにした。GRのシナプス局在の証明・海馬内コルチコステロンの濃度測定も終了し、それらの成果は以下に示す論文としてすでに出版済みである。以上より、交付申請書に記した内容はほぼすべて成果としてまとまった。これに加えて、海馬自身で低濃度(10nM)

コルチコステロンが合成されることと、低濃度のコルチコステロンにも、海馬スパインを増加させる神経栄養因子としての作用が明らかになりつつある。以上のことから、研究は当初の計画以上に進展している。達成が前倒しになった理由は、数理的自動スパイン解析ソフトウェアSpiso-3D(科学技術振興機構バイオインフォマティクスプロジェクトにおいて開発)を用いたからである。これまでの解析法では、全スパイン密度の増加・減少しか解析できなかった。Spiso-3Dを用いることで、スパインの頭部直径分布を厳密に解析できるようになった。これにより、頭部直径を機能別に分類し(大きいほど情報伝達効率が高い)、各種の分子、kinaseがスパインに及ぼす作用の差を区別して解析できるようになった。また、低濃度のコルチコステロンでもmiddle-headスパインが増加することを初めて明らかにすることができた。研究計画に記した点はほぼ達成された。今後は、解析の残っているPKA, calcineurin, p38 kinaseなどのリン酸化酵素・脱リン酸化酵素について解析を進める。当初の目的は、海馬CA1錐体神経細胞上のスパイン内の分子カスケードを明らかにすることであったが、研究が当初の計画以上に進展したので、CA3領域についても解析を進める。CA3領域には苔状繊維(mossy fiber)が投射し、thornと呼ばれるシナプス類似構造を形成する。thornはCA1のスパインとは構造が著しく異なるために、コルチコステロンの影響やそれが引き起こすカスケードも異なることが予想される。今年度に行った手法をthornに適用して解析する。また、コルチコステロンは、これまでに考えられていたストレス時の濃度(1μM)よりも低濃度で作用を引き起こす(濃度依存的にmiddle-headスパインを増やす)ことがわかったので、低濃度での作用についても詳細に研究を進める予定である。実験装置、解析ソフトはすでに代表者の所属する研究室にあるものを使うので、平成23年度と同じく、研究費のほとんどは消耗品である。主なものは、海馬スライス作成のための実験動物(ラット)、試薬(各酵素の阻害剤、蛍光色素、スライス作成の際に使う溶液)、酸素ガス(海馬スライスのインキュベーション用に使う)である。そのほかに研究代表者の所属する学会に参加し、研究成果を発表するためにかかる旅費を予定している。
極限環境パワー半導体の異相界面科学

低温・低圧・無加圧下のAg焼結接合技術の革新を進め、その基本メカニズムを高分解能TEM観察とシミュレーションから明らかにした。Ag粒界へ酸素の吸収、粒界液相形成、粒界液相が噴火し表面堆積する。この一連の反応で粒子間低温焼結や接合界面形成が実現しており、これを"Nano Volcanic Eruption"と名付けた。新技術により、250°Cを超える耐熱性が達成されている。また、雰囲気との反応をCu粒子へ展開し、その可能性を見出している。以上のように、極限環境に対応する新接合技術の開発、そのメカニズム解明、さらに、Cuへの展開など、学術的に新たな現象解明から実用レベルの技術開発まで繋げている。1) SiCダイアタッチ材料としてZnシートによる接合の検証を行い、Crの微量添加が酸化防止と展性の維持に重要であることを解明した。2)銀フレークを用いたペーストを作成し、Si及びSiCのダミーチップとDBC基盤を用いて焼結ダイアタッチを実行し、各種環境耐性テストにより耐久性の検証を行った。その結果、銀フレークペーストを用いたダイアタッチは高温温度サイクルによる極限環境下でも十分な性能を有することを示した。3)銀スパッタ膜による直接接合を実験、検証し、この技術の基礎が応力マイグレーションにあることを解明した。成膜条件及び接合条件により応力を最適化することが接合結果に重要である。4)エレクトロマイグレーションその場観察・評価装置を設計・作成し、設計通りに動作する事を確認した。5)パワー半導体の電極面の配線をCuダミーチップ表面上にアルミニウムリボンを超音波接合を用いて形成する事が可能であることを実証した。6)リードフレーム上の錫メッキからの各種ウィスカ発生を観察し、その成長は錫めっき膜のグレイン組織制御にあることを確認した。また鉛の含有量が1%でもウィスカ抑制効果があることを示し、低含有量における新たなウィスカ抑制過程を解明した。また、鉛の代わりにビスマスを2%添加することで、応力、高温高湿、温度サイクル、常温放置、等の各種条件下で有効にウィスカ発生が抑制されることを示した。ワイドギャップ・パワー半導体の社会実装にむけて、高温環境動作に要求される実装技術の詳細が明らかになりつつある。本年度は、高温実装のボトルネックになるダイアタッチと配線に焦点を当て、新技術開発と信頼性評価研究を行っった。1) SiCダイアタッチの応力緩和放熱接合材として採用したZnシートによる接合であるが、純亜鉛の融点の高さが熱応力の低下を阻んでいることがわかった。その解決策として亜鉛表面に錫メッキを施し、錫-亜鉛界面で局所的な共晶反応を誘起して融点を下げることを試みた。その結果、接合温度を450度から250度程度に下げることに成功した。2)メタルペーストを用いた焼結接合については、アトライタ・ボールミルを使って銅及びニッケルとのハイブリッドを試みた。水素還元炉を用いれば銅フレークも焼結可能である事が判明し、銅フレーク表面の酸化状態と溶剤を調整することで実用に足る20MPaのせん断強度を得た。3)完成した銀スパッタ膜による無加圧接合技術を基礎にフリップチップ接合や光による接合を試行した。透明なガラス基板では大強度光による低温無加圧接合ができることがわかったが、フリップチップはチップのそりによる接合不良が課題として残った。また、銀以外の金属として、銅スパッタ膜でも還元雰囲気等の条件を工夫することにより、銀と同様の接合を実現する可能性を示した。4)エレクトロマイグレーション(EM)その場観察・評価装置をもちいて、Sn-Ag-Bi-InはんだのEM耐性評価を行い、SiC粒子を添加することでEM耐性が改善されることを示した。また、銀導電性接着剤でもEMが発生することを示した。5)パワー半導体の電極面の配線については、アルミリボンおよびアルミ/銅クラッド配線を評価した。熱サイクル試験の結果、アルミリボンは耐熱性に難が有り、銅を主材とする構造が必要であることが判明した。SiCやGaN等の次世代ワイドバンドギャップ半導体を用いて、従来のSi技術では到達できない極限環境で動作するパワーデバイスに実装するためには、異相界面における熱的、機械的、電気的に最適化された材料選択と界面設計指針が必要不可欠である。しかしながら本研究の開始当初には、その指針は全く示されていなかった。本研究では、研究代表者である菅沼克昭が開発して、世界初のハイブリッド自動車に採用されたDBA接合技術と、世界に先駆けた鉛フリー接合技術を元に、極めて厳しい環境で駆動できるパワーデバイスを実現する異相界面設計技術として、下記の新技術を開発している。1サブミクロン銀粒子を用いたポーラス焼結構造による応力緩和・高放熱接合構造の開発。形状制御した銀粒子及び、銅粒子の新規合成方法とそれを用いた耐熱接合技術。2純Znを用いた高耐熱接合方法の耐酸化性改善策の提案。3大電流負荷エレクトロマイグレーション(EM)の評価装置を完成し、Ag焼結接合部材の評価を行なった。4極限温度サイクルにおけるウィスカ発生メカニズムを解明し、Ag蒸着薄膜では熱膨張による応力がマイグレーションを生ずることを発見した。この現象を利用して、大気中で低温・無加圧で完全な接合ができるストレス・マイグレーション(SM)接合方法を提案し、世界の注目を集めている。この現象のナノレベルでの解明を進めると共に、デバイス実装技術への展開を進めている。

これらの研究結果を元に、Ag表面の酸化還元反応に注目した、学術的に新しい金属焼結現象メカニズムを提案すると共に、次世代パワーデバイスの実装に向けた接合界面設計の最適化を着実に進めている。これらの研究実績は多数の学術論文や学会発表、新聞発表などで情報発信されている。Ag-O反応に基づくストレスマイグレーション接合の基本メカニズム解明、Ag低温焼結現象の解明、SiC微粒子添加による組織安定化の実現、これらメカニズムを基礎としたCu粒子の低温焼結への挑戦で成果を挙げた。まず、低温におけるAg接合の基本メカニズムを高分解能TEM評価とAg-O状態図評価により解明した。Si基板上に形成したAg薄膜には、膜厚方向に細いカラム状に結晶粒が形成される。200°C程度で酸素の粒界拡散は異常に速く、このためAg-O反応が生じ、状態図計算では僅かな圧力が掛かると液相線低下が生じ、粒界からAg-Oが「ナノ噴火」を引き起こす。このAg-O噴火と同時に還元が生じ、Ag膜表面にはAgアモルファス相が堆積する。実際に、Ag膜表面にはアモルファス相が形成され、その中にAgナノ結晶が生じる状態が観察された。状態図計算から150°C程度がその下限温度と評価され、実際の観察でAg膜表面ヒロック形成が150°C以上で生じることが確認された。Ag粒子焼結では、フレーク状銀粒子が加工導入された微細組織を有することを明らかにし、Ag薄膜と同様に粒界での酸素の吸収、Ag-O液相形成で粒子間にアモルファスの染み出し、さらに、同時に生じる還元反応でAgナノ粒子結晶化と成長の一連の反応が進行し、200°Cの低温における焼結が実現する。また、その焼結現象の下限温度が、150°C程度であることは前年度の成果を裏付けるものである。SiC微粒子添加によるAg焼結層の高温安定化は前年度提案し、今年度の成果として実際に検証し、250°Cまでの温度域では、サブミクロンSiC粒子を2%以下ペーストに添加するだけで十分に安定化することを証明した。Cu粒子の低温焼結技術への試みでは、Cuの酸化を抑制するための溶媒と焼結雰囲気選定が重要であることを明らかにし、300°C程度の温度で高強度接合が出来ることを明らかにした。本研究の主目的の一つである、低圧・無加圧下の低温でAg焼結接合が実現する基本メカニズムを解明した。これまでの金属の焼結メカニズムでは例が無いもので、ガスと金属の反応、粒界での液相形成、粒界液相が噴火し表面堆積、この一連の反応で粒子間低温焼結や接合界面形成が実現している。Agは200°C近傍で大気中酸素と反応し、特にAg粒界に沿ってAg-Oのアモルファス相(液相)を形成することをTEM組織観察と状態図評価により明らかにした。ここに、基板とAg膜の熱膨張差により生じる圧縮応力が掛かり、粒界から自由表面へAg-O液体が吹き上がる「ナノ噴火」現象が生じる。その火山灰に相当する「Ag-O」は200°C近傍で即座に還元され、金属Agの堆積により膜表面にヒロックを形成する。接合においては、このヒロックが2つの接合面のギャップを埋める。この現象が、新たなストレスマイグレーション接合法として技術提案され、知財申請も済んでいる。
確率過程に基づく統計的自然言語処理とその展開

確率過程に基づく統計的自然言語処理の展開について、音声認識における教師なし学習は本課題採択後にGlassら(ACL 2012)によって先行されたものの、音楽情報処理および音響処理においては新しいモデルを提案することができた。具体的には、音楽情報処理においては周波数の周期性に対するガウス過程を利用した非負行列分解を、および音響モデルにおいては自然音の重なりを重複クラスタリングするためのIBPに基づく手法を提案した。一方、統計的自然言語処理自体の研究としても、言語モデルのノンパラメトリックなトピック適応法を開発し、教師なし形態素解析においても隠れた品詞を同時に学習する方法を提案した。確率過程の統計的自然言語処理への適用の一つとして、ガウス過程のトピックモデルへの適用を試みた。従来は潜在変数は二値で表されており生成モデルが存在しなかったが、ガウス過程を考えることにより、見通しのよい生成モデルが得られ、応用範囲が広がると言える。言語モデルの確率過程モデルについても、分野適応をベイズ的に行う方法を開発し、EMNLPの論文として発表した。また、直接言語処理ではないが、周期性を持つガウス過程を音情報処理に適用した共同研究を二グループで行い、研究成果がICASSP, ISMIR, ICMLに採択されることとなった。当初の課題であった連続時間Markov過程の適用には当年度中には及ばなかったが、現在研究を継続中である。音声・音楽処理と統計的自然言語処理との境界領域として、NTT大石ら、産業技術総合研究所吉井らと共同研究を行い、論文がそれぞれICASSP2013, ICML2013に採択された。第一著者としての研究は難航していたが、3月に行われた統計数理研究所の数理科学ワークショップにおいて、ガウス過程を用いた言語データのモデリングについての研究の動機と途中経過について発表した。この内容は、2013年度に国際会議に投稿する予定である。会話タイミングについての研究は遅れており、現在はモデル化に必要な基礎が固まった段階である。2012年度を通じ、音楽情報処理のCRESTプロジェクトに参加し、記号列の処理を含む、音楽・音声データの処理について議論を重ねた。確率過程に基づく統計的自然言語処理の展開について、音声認識における教師なし学習は本課題採択後にGlassら(ACL 2012)によって先行されたものの、音楽情報処理、および音響処理においては新しいモデルを提案することができた。具体的には、音楽情報処理においては周波数の周期性に対するガウス過程を利用した非負行列分解の提案、および音響モデルにおいては自然音の重なりをクラスタリングするためのIBPに基づく手法の提案が主なものである。また、研究を通じて特に、ロボティクス分野における研究が新しく始まり、ロボットの動きから適切な文を生成するための、モンテカルロ木探索を用いた新しい文生成法が開発途中となっている。本研究課題を通して、ロボット動作の角度情報という連続値に対して、それを言語で記述するための研究が端緒に付いたことは、大きな成果の一つといえる。一方、統計的自然言語処理自体の研究としても、言語モデルのノンパラメトリックなトピック適応法を開発し、また教師なし形態素解析についても隠れた品詞を同時に学習する手法を開発することができた。さらに、本課題の提案時の目標の一つであった会話のモデリングについても、共同研究を通じてデータが今後得られる予定となり、自分でモデルを提案しており端緒に付いたと言えることも、本課題の重要な成果の一つとして数えられる。統計的自然言語処理共同研究を中心とした成果は順調に出ているが、個人研究の国際会議への投稿が遅れていたため。慎重な計算の結果、提案法の階層化が難しいことが分かったため、英文化については追って検討したい。ガウス過程に基づく語彙の連続空間でのモデル化を一貫して考えていたが、論文化が遅れているため。また、会話タイミングのポアソン過程によるモデル化も手がついているとは言えず、2013年度中に成果としたい。連続時間Markov過程に関連する研究課題を続けて進行中である。これは点過程モデルであり、当初の課題に含まれている会話モデルへ発展する可能性が考えられる。これらについて、延長した期間内に検討したい。2012年度の課題であった単語のガウス過程によるモデル化について、モデルは完成しているため、6月を目処に早急に論文化したい。これは、論文推薦などの情報検索問題にも繋がる研究であると考えている。また、会話タイミングのモデル化については、夏から進めたい。本課題である確率過程に基づく統計的自然言語処理について、学生と共に品詞階層構造の教師なし学習問題が進んでおり、これを論文化することも目標の一つである。海外からも学生を受け入れるため、同様の枠組みで生成に関して成果としたい。これらを通じて、大規模計算の複雑さを回避する問題についても考える。検討していたガウス過程の言語モデルが、階層化が難しいことが計算の結果分かったために国際会議への投稿を見送ったため、海外旅費に余剰が生じた。

次年度に連続時間Markov過程に関連したものを含む、数個の個人研究課題が走っており、これらを国際会議に投稿する際の海外旅費として使用する。また、関西への研究打ち合わせのための国内旅費としても使用する予定である。本年度は自分のものも含め、発表が増えるため、海外旅費に研究費を充当する。また、音楽・音声分野の研究会にも前年度と同様に参加して、本課題に関連する可能性について調査したい。データは現在充分であるが、必要に応じて購入する予定である。
異径ポリマーにおける秩序形成と構造制御

高分子材料の結晶構造・高次構造制御の原理を明らかにするための基礎として、分子鎖中にサイズの異なるセグメントを有する「異径ポリマー」を設計・合成し、X線解析法により、その構造および秩序形成の過程を明らかにすることを目的とした。本研究では、くし形異径ポリマーとして、ポリアクリレートおよびポリビニルエステル系の柔軟な主鎖に長鎖アルキル基を側鎖として適当数付加したもの、および、π共役系の剛直な主鎖骨格にアルキル基を側鎖として付加した、ポリチアゾール、ポリテトラチアフルバレン、ポリベンズイミダゾールについて、構造評価を行なった。この結果、局所的に密な部分と疎な部分があるような密度異常を解消するように性質の異なるそれぞれの部分が他とうまく折り合いをつけながら構造を形成することが分かった。長鎖アルキル基を有するくし形コポリアクリレート系では、側鎖どうしの互いの入り込みが主鎖を広げようとする一方で、主鎖の縮もうとする力とのバランスから、組成に敏感な構造転移が見い出された。導電柱高分子系においてはπ共役系グループ間の相互の位置関係ひいては相互作用を制御できる可能性が見い出された。高分子材料の結晶構造・高次構造制御の原理を明らかにするための基礎として、太い部分と細い部分が存在する異径(変径)ポリマーを設計・合成し、X線解析法により、その構造および秩序形成の過程を明らかにする。本研究では、くし形を基本とする異径ポリマーとして、ポリアクリレートおよびポリ酢酸ビニルの柔軟な主鎖に長鎖アルキル基を側鎖として適当数付加したもの、および、π共役系の剛直な主鎖骨格にアルキル基を側鎖として付加したポリチアゾールについて、構造解析を行なった。この結果、局所的に密な部分と疎な部分があるような密度異常を解消するように、性質の異なるそれぞれの部分が他とうまく折り合いをつけながら構造を形成することが分かった。すなわち、側鎖の太さ・数密度と主鎖の屈曲性などの性質のバランスが構造を左右する。長鎖アルキル基を有するくし形コポリアクリレート系では、側鎖どうしの入り込みが幾何学的な比容の考察どおりであること、入り込みは主鎖を広げようとするが、主鎖の縮もうとする力とのバランスから、組成に敏感な構造転移が見い出された。導電性高分子系においては、π共役系グループ間の相互の位置関係ひいては相互作用を制御できる可能性が見い出された。高分子材料の結晶構造・高次構造制御の原理を明らかにするための基礎として、サイズの異なる部分が存在する「異径ポリマー」を設計・合成し、X線解析法により、その構造および秩序形成の過程を明らかにすることを目的とした。
遺伝的アルゴリズムを用いた走査電子顕微鏡画像の三次元再構成

走査電子顕微鏡で三次元形状を測定する一つの方法として、遺伝的アルゴリズムを用いた三次元再構成法を提案して、数値実験で、走査電子顕微鏡画像の三次元再構成には、試料断面の頂点の座標を並べるコーディング方法にもとづく遺伝的アルゴリズムがもっとも適していることを示してきた。本年度は、評価過程に改良を加えたアルゴリズムを、実際の走査電子顕微鏡画像のラインスキャンへ適用した。また、このアルゴリズムを一般の三次元形状へ精度良く拡張する方法を検討した。走査電子顕微鏡の分解能を決める重要な要素に、(a)電子線束のスポットの直径。(b)入射電子が試料中で拡散する効果の二つがある。(b)による二次電子の試料表面での拡がりは、数nmである。また、(a)のスポット径はレンズの収差などで決まって、数nmから数10μmまで変化する。分解能は、これらの値で決まって、通常、画素の大きさよりも大きい。これまでは、分解能と画素の大きさが一致していた。本年度は、スポット径をガウス分布で近似して、計算で求めたラインスキャンの濃淡値とコンボリューションした濃淡値を評価値の計算に用いた。金蒸着されたポリスチレン・ラテックスの走査電子顕微鏡画像の球の中心を通るラインスキャンを実験に用いた。結果は、ほぼ期待どおりのものが得られた。また、一般の三次元形状を複数の試料断面に分解して、それぞれの試料断面の頂点の座標を順に並べるコーディング方法を用いて、数値実験を行なってきたが、探索領域が広すぎるためか、誤差が小さくならなかった。この問題を解決する目的で、走査電子顕微鏡に取り付けられている二次電子検出器及び反射電子検出器で、同時に撮った二次電子像及び反射電子像から、試料表面の三次元形状が精度良く再構成できないか検討を行なった。近年、材料の破壊機構や事故解析、また、半導体の製造工程などにおいても材料表面の微細な三次元形状を精確に測定する必要がでてきた。通常の走査電子顕微鏡で得られる画像の濃淡は、材料表面からでる二次電子の個数が、材料表面の組成と電子線の入射角で変わり、さらに、材料表面と検出器との相対的な位置関係の違いで、検出器に入る二次電子の割合が変わるためできる。ここでもし、材料表面の組成と検出器との位置関係が判っていれば、各画素での電子線の入射角、すなわち、材料表面の三次元形状が求まるはずである。そこで、本研究では、このような逆問題を、生物の進化過程を模倣した遺伝的アルゴリズムを用いて解くことを試みた。任意の三次元形状を遺伝的アルゴリズムにおける染色体とし、これらの染色体を各々持っている個体の集団を扱う。まず、これらの各個体に対し、各画素ごとに生成される二次電子の個数と検出器に入る割合を計算し、濃淡画像を作る。次に、この濃淡画像を実際のSEM画像と比較し、両者がどの程度似ているか評価する。全ての個体を評価し、各個体の評価値に応じて淘汰、増殖させる。最後に、残った個体を交又、突然変異させ、次世代の個体の集団を生成する。これら一連の操作を繰り返し行い、必要とされる精度の三次元形状が得られるまで個体を進化させる。本年度は、本研究で考案したアルゴリズムが正しいことを検証するため、走査電子顕微鏡画像のラインスキャンから二次元の試料断面を再構成するところまでの数値実験を行った。数値実験の結果、走査電子顕微鏡画像の三次元再構成には、試料断面の頂点の座標を並べるコーディング方法にもとづく遺伝的アルゴリズムがもっとも適していることを示した。また、実際の操作電子顕微鏡画像のラインスキャンへ適用した結果は、数値実験の結果と比べると、誤差の少し大きいものとなったが、一枚の画像から三次元再構成ができることを示した。

この問題を解決する目的で、走査電子顕微鏡に取り付けられている二次電子検出器及び反射電子検出器で、同時に撮った二次電子像及び反射電子像から、試料表面の三次元形状が精度良く再構成できないか検討を行なった。
大域のリーマン幾何学

目的としていた2つの課題のうちpoleと呼ばれている点の分布状態に関する研究では残念ながら大きな成果をえることはできなかった。しかしながら、これからの研究を進めるうえで大いに役立つと思われるいくつかの事実をえることができた。たとえば、塩浜氏などを中心として現在精力的に研究が進められている、リーマン多様体を含んだより広い研究対象であるアレクサンドロフ空間においても、リーマン多様体の場合と同じような研究と問題が考えられることがわかった、ことなどである。今後はアレクサンドロフ空間の研究を強く推し進めたいと考えている。2つ目の課題のアレクサンドロフの問題に対しては完全な解決をえるまでには至らなかったが、自分なりにはかなりの進展がえられたと考えている。ベルジェの補題を用いることにより、コンパクトで2次元の球面に位相同型なリーマン曲面は3種類に分類できる、という結果をえることができた。更にこの分類においてCII型と呼ばれる曲面の性質も完全に調べることができ、これらの結果をまとめて2つの論文として発表することができた。またこの性質の研究によりCII型の曲面に対してはアレクサンドロフの問題は正しいことが簡単に確かめられる。今後は残りの2つの型C0、CIの曲面に対してアレクサンドロフの問題が成立するのかどうかを研究するという大きな問題が残されることとなった。更にこの研究遂行中に、コンパクトな曲面に関係した新事実をえることができ、目下論文とすべく取りまとめ中である。またこの研究の共同研究者はそれぞれの分担に従って精力的に研究を遂行し、その結果として各分担者とも多くの成果をえている。しかしながら時間的制約などもあって、これらの成果を集約して本研究に関する新事実をえる段階までは到達できなかった。今後はこれらの成果を多いに利用して、本研究の更なる進展をはかっていきたいと考えている。
ユ-ラシア東部の湖沼堆積物情報に基づく間氷期の推移に関する考察

ダラハド湖湖底堆積物の採取と分析・フグスグル湖湖底堆積物の分析そしてその周辺の調査から、ユ-ラシア東部内陸部における間氷期・氷期の推移については以下のことが分かった。1)最終氷期(MIS2)から後氷期(完新世)にダラハド湖では氷河性堰き止め湖の形成とその決壊による大規模な洪水が発生した。2)フグスグル湖では融氷に伴う大規模な土砂移動が発生した。そして3)移行期はかなり不安定な水文地形環境であったこと示唆された。モンゴル・ロシア・韓国との共同プロジェクトとして平成21年度から平成23年度にかけて、湖面標高が1600mにあるダルハド湖(モンゴル北部、エニセイ河の上流)とフブスグル湖等を対象とし、間氷期の推移の解明を目的に、最終間氷期(MIS5e)や超間氷期(MIS11)を含む数本(ダルハド湖、フブスグル湖およびその周辺等)のコアの採取を行い、その分析・解析を進める。また、流域での調査を併行し、環境が記録されるプロセスの検討を進める。特に地球温暖化問題に関連して議論が始まっている現在の間氷期の終結はユーラシア東部や北部のMIS5d(11.5万年前)のように最寒冷期への契機となるかあるいはMIS11(40万年前)のような超間氷期につながるのか、その時陸域環境はどのように進展するかという問題の解明の手掛かりを得ることを主たる目的とする。平成21年度は以下の作業を進めた:1.フブスグル湖コア試料(HDP09)の輸入と資料の配分・分析(5月:金沢大)2.研究計画の実施に関する打ち合わせ(6月,静岡/担当:静岡県立大)3.ダルハド湖等の掘削の検討(6月、11月:モンゴル・ウランバートル;モンゴル科学アカデミー地質資源研究所、7月:ロシア・ノボシビルスク;ロシア科学アカデミー地質資源鉱物研究所)4.フブスグル試料(HDP08/HDP09)の分析および既存の資・試料の整理の検討.各項目の担当は以下の通り;古気候変動と物理量・流域解析・地形解析;柏谷・青木・遠藤,年代;長谷部・酒井(富山大・連携研究者)・中村(名古屋大・連携研究者),同位体;山本・長尾(金沢大・連携研究者),有機化学;谷・井上(大妻女子大・連携研究者),無機化学;福士,生物化石;高原・箕浦(東北大・連携研究者)、掘削技術;河合(国際環境研究協会・研究協力者)5.ダルハド湖における掘削開始(平成22年3月末):日本・韓国・ロシア・モンゴル参加モンゴル・ロシア・韓国との共同プロジェクトとして平成21年度から平成23年度にかけて,湖面標高が1600mにあるダルハド湖(モンゴル北部、エニセイ河の上流等を対象とし、間氷期の推移の解明を目的に、最終間氷期(MIS5e)や最終氷期(MIS2)を含む数本(ダルハド湖およびその周辺等)のコアの採取を行い,その分析・解析を進める。特に地球温暖化問題に関連して議論が始まっている現在の間氷期の終結はユーラシア東部や北部のMIS5d(11.5万年前)のように最寒冷期への契機となるかあるいはMIS11(40万年前)のような超間氷期につながるのか、その時大規模な環境変動が発生するか等の問題の解明の手掛かりを得ることを主たる目的とする。平成22年度は以下の作業を進めた:1.ダルハド湖における掘削(3本の長尺コア採取)(平成22年3月末-5月:日本・モンゴル・韓国・ロシア参加)2.採取コアの一部分取と輸入(平成22年5月-6月:モンゴル・ウランバートル、金沢大・モンゴル科学アカデミー地質資源研究所)3.分析計画の実施に関する打ち合わせ(6月:金沢)。各項目の担当は以下の通り;古気候変動と物理量・流域解析・地形解析;柏谷・青木・遠藤,年代;長谷部・酒井(富山大・連携研究者)・中村(名古屋大・連携研究者),同位体;山本・長尾(金沢大・連携研究者)・吉田(東工大・研究協力者),有機化学;谷・井上(大妻女子大・連携研究者),無機化学;福士,生物化石;高原・箕浦(東北大・連携研究者)、掘削技術;河合(国際環境研究協会・研究協力者)4.採取コアの一部分取(8月-9月:モンゴル・フブスグル、金沢大・静岡県立大・モンゴル科学アカデミー地質資源研究所・韓国地質資源研究院参加)モンゴル・ロシア・韓国との共同プロジェクトとして平成21年度から平成23年度にかけて,湖面標高が1600mにあるダルハド湖(モンゴル北部、エニセイ河の上流)等を対象とし、氷期・間氷期の推移の解明を目的に、数本(ダルハド湖およびフブスグル湖)のコアを採取し,その分析・解析を進めた。

また、流域での調査を併行し、環境が記録されるプロセスの検討も進めた。平成23年度は以下の作業を進め、いくつかの成果を得た:1.ダルハド湖において採取されたコアの残部分取(モンゴル;平成23年8月)2.ダラバド湖流域での調査と関連試料の採取(平成23年8月)3.採取コアの残部輸入(平成23年10月)4.分析の実施。各項目の担当は以下の通り;古気候変動と物理量・流域解析・地形解析;柏谷・青木・遠藤,年代;長谷部・酒井(富山大・連携研究者)・中村(名古屋大・連携研究者),同位体;山本・長尾(金沢大・連携研究者)・吉田(東工大・研究協力者),有機化学;谷・井上(大妻女子大・連携研究者),無機化学;福士,生物化石;高原・箕浦(東北大・連携研究者)5.成果の中間報告(6月金沢大)6.成果の最終報告とまとめ(3月金沢大);氷期・間氷期移行期における不安定性(突発的な洪水の発生や頻繁な湖沼への土砂流入)が明らかになった。