hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
どの酸化ストレスマーカーが脳虚血再灌流障害の指標になりうるか?

脳梗塞部位からの細胞傷害マーカーである3-nitrotyrosineおよび8-nitroguanosineは脳虚血再灌流障害の指標としては適切でないことが判明した。グリチルリチン酸はラット中大脳動脈脳梗塞モデルにおいて、梗塞巣を減少させ、神経学的スコアリングを改善させることが判明した。しかしながら、マーカーとして期待された、脳脊髄液HMGB1は神経学的スコアリングと相関がなく、少なくとも中大脳動脈脳梗塞モデルにおいて、脳脊髄液HMGB1はその虚血および脳障害の実態を反映しないことが判明した。今後、さらなる研究が必要である。体重230250gの雄Wistarラットを使用した。中大脳動脈脳梗塞モデルの手技の確立を行なった後、主として脳梗塞部位からの細胞傷害マーカーである3-nitrotyrosineや8-nitroguanosineの測定をマイクロダイアリシス法を用いて行なった。[方法]モデル作成5-7日前にペントバルビタール麻酔(50mg/kg)下、脳定位固定器具にラット頭蓋を固定した。線条体は脳虚血再潅流で他の脳部位よりも虚血に対して脆弱性があることが知られているため、Paxinos & watsonの脳地図に従って、マイクロダイアリシス用ダミーカニューラをBregma-14mm,外側; 5.0mm,背腹; 2.8mmに留置し、脳波・項部筋電図電極と共に歯科用セメントにて固定した。中大脳動脈脳梗塞モデルおよび脳灌流液の採取は以下の方法で行なった。2%イソフルラン麻酔後、シリコンコーティングナイロン糸を中大脳動脈に90分間挿入し再灌流した。マイクロダイアリシスプローブは2μl/mmで潅流し、20分毎にfraction collectorにて灌流液を採取した。測定はHPLCを用いて行なった。[結果](1)再灌流後0分160分の3-nitrotyrosineおよび8-introguanosineの測定を行なったが、微量も検出されなかった。(2)再灌流後24時間モデルに対して7サンプル採取し測定を行なったが、いずれも検出されなかった。(3)再灌流後96時間モデルに対して7サンプル採取したが、いずれも検出されなかった。以上の結果から、3-nitrotyrosimeおよび8-nitroguanoshleは虚血再灌流障害の指標としては適切でないことがわかった°現在、以前から指摘されているMDAおよびisoprostane等の他のマーカーの可能性をELISA法により検索している。High-mobility group box 1(HMGB1)は正常細胞では核内クロマチンを安定化させる作用がある。しかし、一端細胞が壊死に陥いるとHMGB1は細胞外に放出され梗塞神経細胞周囲の炎症を助長させる。本実験では、細胞外に放出されたHMGB1が脳虚血再灌流障害の1つのマーカーになり得るかどうかを経時的に脳脊髄液を採取して検討した。また、HMGB1に拮抗作用があるといわれるグリチルリチン酸(GA)の影響も検討した。[方法]体重230250gの雄Wistarラットを使用した。中大脳動脈脳梗塞モデルはシリコンコーティングナイロン糸を中大脳動脈に挿入して中大脳動脈閉塞モデルを作成し、90分後に再灌流した。再灌流直後および再灌流12時間後にGA100mg/kg(5ml/kg)、または生理食塩水(NS)5ml/kgを腹腔内投与しGAの影響も検討した。脳脊髄液採取および神経学的スコアリングは、中大脳動脈閉塞前(コントロール)、再灌流直後、再灌流12時間後、再灌流24時間後、再灌流3日後、再灌流7日後に行った。HMGB1の測定はELISA法を用いて行なった。また、神経学的スコアリングと髄液HMGB1の相関についても検証した。[結果](1)GA処置は再灌流24時間後の神経学的スコアを有意に改善した。(2)再灌流3日後までデータがそろっていたNS群(5例)とGA群(4例)を繰り返しのある2元配置分散分析で行ったが、2群間に差はなかった。(3)神経学的スコアと脳脊髄液HMGB1との間に相関は認められなかった。以上の結果から、少なくとも中大脳動脈脳梗塞モデルにおいて、脳脊髄液HMGB1はその虚血および脳障害の実態を反映ないことが判明した。
量子通信及び量子計算を限定した量子対話型証明の解析

計算資源を限定した量子計算および量子対話型証明に関して,本年度は以下の研究成果を得ることができた.(1)初期状態として1量子ビット以外のすべての量子ビットがランダムであるような量子計算モデル(DQC1モデル)における古典計算での効率的摸倣不可能性について,昨年度の成果をより現実の環境下に近づけるべく,ランダムでない1量子ビットでさえ減衰によりランダムに近づいた場合を検討した.その結果,減衰の程度によっては依然として古典計算で効率的に摸倣不可能な出力分布が(妥当な計算量的仮定のもとで)存在することを明らかにすることができた.(2)量子対話型証明において,検証者が事後選択と呼ばれる能力を持つ状況においてその検証能力を明らかにした.事後選択は仮想的な能力で通常の物理でできるわけではないものの,事後選択の能力を付加された多項式時間量子計算はPPという重要な計算量クラスを特徴付けることが知られていて,その成果は弱い量子計算モデルの古典計算による摸倣不可能性の研究などで有効に利用されている.本研究では,検証者が事後選択の能力を付加された多項式時間量子計算であるような量子対話型証明で検証可能な問題のクラスが,多項式サイズのメモリで解ける問題のクラスであるPSPACEと一致することを証明した.この成果はPSPACEという従来からある非常に重要な計算量クラスに対する新たな量子対話型証明による特徴づけであり,今後の量子計算量理論における応用が期待される.前年度に引き続いて,DQC1モデルのように計算資源が限定された量子計算モデルや量子対話型証明の能力について計算量理論の側面からその解明に向けて着実に研究を進めることができた.引き続き,計算資源が限定された量子計算モデルの計算能力および量子対話型証明の検証能力について個々にその理論的基盤を固めていくとともに,検証者が計算資源限定の量子計算モデルであるような量子対話型証明の検証能力についても,初年度に得た成果を足掛かりにより進んだ解析を行う予定である.また,より現実に即した状況での量子対話型証明の検証能力を明らかにするため,証明者の計算の能力を限定した量子対話型証明についても検討を進める予定である.本年度は計算資源を限定した量子計算および量子対話型証明について,主に以下の研究を遂行した.(1)初期状態として少ない個数の量子ビットのみが純粋状態に準備できるが,他の多くの量子ビットはランダムな状態であるような状況での量子計算モデルを考え,その計算量理論的基礎付けを行った.このような量子計算モデルではこれまで計算が成功する確率を増幅する方法が知られていなかったが,本年度の研究によりそのような方法が存在することを明らかにした.さらにそのような方法の応用として,標準的な計算量的仮定のもとでDQC1モデルが従来の古典計算機では効率的に摸倣できないことを明らかにした.DQC1モデルは上記の状況において純粋状態で準備できる量子ビットが1つだけという量子計算モデルで,それゆえ万能の量子計算モデルより弱いモデルであるが,今回の成果はそのような弱い量子計算モデルでさえ古典計算機で模倣できない証拠を与えることができたことになる.(2)量子メモリとして使用できる量子ビットの量が入力サイズの対数オーダーであるような量子計算モデルにおいて,計算が成功する確率を増幅する方法を開発した.これにより,対数領域限定の量子計算量クラスの成功確率に関する頑健性を保証することができるようになった.また,対数長の量子証明を受け取る非対話型の量子対話型証明モデルの計算能力が対数領域の量子計算量クラスと等価であることも明らかにすることができた.多項式時間量子計算モデルより計算資源の面で制限された量子計算モデルについて,初年度から計算量理論的な基礎付けを推進することができ,それらの結果を国際会議で発表することができた.計算資源を限定した量子計算および量子対話型証明に関して,本年度は以下の研究成果を得ることができた.(1)初期状態として1量子ビット以外のすべての量子ビットがランダムであるような量子計算モデル(DQC1モデル)における古典計算での効率的摸倣不可能性について,昨年度の成果をより現実の環境下に近づけるべく,ランダムでない1量子ビットでさえ減衰によりランダムに近づいた場合を検討した.その結果,減衰の程度によっては依然として古典計算で効率的に摸倣不可能な出力分布が(妥当な計算量的仮定のもとで)存在することを明らかにすることができた.(2)量子対話型証明において,検証者が事後選択と呼ばれる能力を持つ状況においてその検証能力を明らかにした.事後選択は仮想的な能力で通常の物理でできるわけではないものの,事後選択の能力を付加された多項式時間量子計算はPPという重要な計算量クラスを特徴付けることが知られていて,その成果は弱い量子計算モデルの古典計算による摸倣不可能性の研究などで有効に利用されている.本研究では,検証者が事後選択の能力を付加された多項式時間量子計算であるような量子対話型証明で検証可能な問題のクラスが,多項式サイズのメモリで解ける問題のクラスであるPSPACEと一致することを証明した.この成果はPSPACEという従来からある非常に重要な計算量クラスに対する新たな量子対話型証明による特徴づけであり,今後の量子計算量理論における応用が期待される.前年度に引き続いて,DQC1モデルのように計算資源が限定された量子計算モデルや量子対話型証明の能力について計算量理論の側面からその解明に向けて着実に研究を進めることができた.

今年度にDQC1モデルや対数領域限定の量子計算モデルに関して得られた計算量的基礎付けをもとにして,さらに一般的な状況や逆に物理エラーを考慮した状況などについて研究を行う予定である.引き続き,計算資源が限定された量子計算モデルの計算能力および量子対話型証明の検証能力について個々にその理論的基盤を固めていくとともに,検証者が計算資源限定の量子計算モデルであるような量子対話型証明の検証能力についても,初年度に得た成果を足掛かりにより進んだ解析を行う予定である.また,より現実に即した状況での量子対話型証明の検証能力を明らかにするため,証明者の計算の能力を限定した量子対話型証明についても検討を進める予定である.今年度は国際会議AQISが研究者の大学で開催予定のため,AQISに参加する海外の研究者との研究に次年度使用額で生じている金額を利用する予定である.
時間特性から探る明瞭な視覚体験を可能にする空間的画像処理の計算過程

本研究課題の目的は周辺視における画像特徴の空間的平均化現象の時間特性を調べる事で空間的平均化の計算過程を心理物理学的手法を用いて明らかにし、入力画像としては空間的に荒いはずの周辺視野で、どうして中心視野と同様に一様で明瞭な画像が知覚可能なのかの仕組みの理解を進めることである。この目的のために、周辺視野の見えに関わる知覚実験、および脳機能や脳構造測定の研究などを行った。2018年度は特に二つの物体間の距離が周辺視野に呈示された場合に中心視で呈示されるよりも短く見える現象を中心に取り組みその詳細を調べた。年度の前半ではこの位置平均化現象が生じる背景メカニズムについて検討した。現象的に二つの位置を平均化させるには、実際に位置情報が脳内で平均化されて表現されるという可能性の他に、2点の距離を計測する仕組みが中心視と周辺視で出力が異なる可能性も考えられる。近年、ドットテクスチャの知覚メカニズムと二点間の距離の計測メカニズムが部分的に共有されている可能性が指摘されていることから、中心視と周辺視でのドットテクスチャの見え方を調べた。その結果、周辺視ではドットテクスチャの提示範囲が狭く見えると同時に、密度は中心視野に比べ疎に見えることを見出した。一見矛盾することが同時に生じたこの結果は、位置の平均化現象が距離を計測する仕組みの過小評価によるものである可能性を示唆している。年度の後半ではこの位置平均化現象の時間特性を二点の呈示タイミングを操作することで調べ、二点がある程度時間的に離れて呈示されても生じることを見出した。興味深いことに、一方が呈示されてもう一方が提示されるまでに300ms程度時間差があっても位置がずれて見えることがわかった。一方、テクスチャの知覚実験が示唆するような距離の計測でこの結果を説明できるかどうかはまだ不明であり、この点については2019年度以降の課題となる。空間的平均化現象について、大きく二つの知見を得ることができた。ドットテクスチャの研究は8月に行われたEuropian Conference on Visual Perceptionにおいて発表を行った。また、呈示タイミングを操作した研究は1月に行われた日本視覚学会にて発表を行った。これらの学会発表にて、国内外の研究者らと交流および議論を行い、有意義な意見を得ることができた。また、慶應義塾大学やSussex大学でアウトリーチ活動も行い、好評を得るとともにいくつか重要な指摘をいただくこともできた。また、周辺視野の見えが大きく欠損している網膜変性疾患に関する視機能と脳構造の可視化に関する研究の論文を出すことができた。一方、交付された予算では申請時に予定していた装置の購入が難しいことが判明し、計画を遂行するための必要な装置の再選定に時間がかかり、それを必要とする実験を進めることが遅れた。2018年度までの研究成果に基づき論文執筆を進める。また、2018年度にセットアップを始めた実験系を利用して、位置の平均化現象の眼球運動測定を行う。眼球運動測定実験が落ち着いた後に、方位情報の平均化効果の時空間特性と知覚、および眼球運動測定実験を行う。そして、複数の画像特徴の平均化現象とそれらが知覚系、運動制御系へ及ぼす影響を総合的に比較することで研究課題の総括を行う。

また、慶應義塾大学やSussex大学でアウトリーチ活動も行い、好評を得るとともにいくつか重要な指摘をいただくこともできた。また、周辺視野の見えが大きく欠損している網膜変性疾患に関する視機能と脳構造の可視化に関する研究の論文を出すことができた。一方、交付された予算では申請時に予定していた装置の購入が難しいことが判明し、計画を遂行するための必要な装置の再選定に時間がかかり、それを必要とする実験を進めることが遅れた。2018年度までの研究成果に基づき論文執筆を進める。また、2018年度にセットアップを始めた実験系を利用して、位置の平均化現象の眼球運動測定を行う。眼球運動測定実験が落ち着いた後に、方位情報の平均化効果の時空間特性と知覚、および眼球運動測定実験を行う。そして、複数の画像特徴の平均化現象とそれらが知覚系、運動制御系へ及ぼす影響を総合的に比較することで研究課題の総括を行う。実験協力者への謝金を計上していたが、進捗状況に記載した通り実験機器の選定に時間がかかり、研究計画の一部が遅れたことと、実験を部分的に研究代表者自身が行ったため、謝金支払いが計画よりも少なくなった。また、学会参加等の旅費を別の予算から使用することができたため、計上しなかった。引き続き、2019年度分の実験協力者への謝金と旅費に対して支出予定である。
腸管炎症における上皮分化障害分子機構と粘膜再生誘導解析

本研究では当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。1)炎症性腸疾患における慢性炎症粘膜ではNotchシグナルが亢進しておりHes1の高発現も明らかとし、Notchシグナルが炎症時の細胞増殖を促進することが粘膜構築に必要な刺激である事が判明した。2)腸管上皮由来細胞株にテトラサイクリン誘導Notch発現系を確立しNotch刺激による遺伝子発現変化を網羅的に解析したところ、Hes family遺伝子群の中でもHes1が未分化機構と密接に関連することを明らかとした。3)杯細胞分化に必須である転写因子であるHath1がHes1により直接転写レベルにて抑制されることを明らかとた。またHes1がHath1のプロモーター領域に直接結合することおよびその結合部位の同定にも成功した。以上より慢性炎症状態でのシグナル異常による細胞増殖、分化形質発現制御機構を明らかとし、その分子機構を標的とした腸管細胞分化誘導を確立するなど多大な成果を挙げた。本研究は慢性炎症での上皮細胞分化に関わる分子異常機構解析とその分子異常を標的とした粘膜再生誘導を目的とし、粘膜再生を主眼とした難治性慢性腸炎の新規治療法開発への基盤とするものである。1)炎症性腸疾患における粘膜組織のNotchシグナル群、Wntシグナル群、分化転写因子群の機能解析においては、慢性炎症粘膜ではNotchシグナルが亢進しており、Notchシグナルが粘膜細胞増殖を促進し、炎症状態であっても粘膜構築を維持することを明らかとした。2)Notch, Wntシグナルの腸管細胞における標的遺伝子の解明においては、腸管上皮由来細胞株にテトラサイクリン誘導Notch発現系を確立し、Notch刺激による遺伝子発現変化を網羅的に解析したところ、複数の候補遺伝子を抽出することに成功した。その一つはPLA2というパネート細胞形質をもつ抗菌物質であり、炎症状態におけるNotchシグナル亢進は細胞増殖だけでなく、抗菌物質産生による粘膜防御の増強にも関与することを解明した。3)炎症状態における上皮細胞異常分子機構を標的とした粘膜再生誘導解析においては、杯細胞分化に必須である転写因子であるHath1がWnt-GSK3による蛋白分解による未分化形質維持を明らかにし、さらにその分解機構解除のため安定化Hath1変異体の作成、さらにGSK3阻害剤処理による影響を解析したところ、大腸癌細胞株の分化誘導を確認できた。以上より腸管の慢性炎症状態における細胞内シグナル異常さらにはシグナル異常による細胞増殖、分化形質発現制御機構を明らかとし、その分子機構を標的とした腸管細胞分化誘導を確立するなど多大な成果を挙げた。1)炎症性腸疾患における粘膜組織のNotchシグナル群、Wntシグナル群、分化転写因子群の機能解析においては、慢性炎症粘膜ではNotchシグナルが亢進しており、逆にマウスモデルでNotch阻害により腸炎の増悪を確認した。以上よりNotchシグナルが炎症時の細胞増殖を促進し、粘膜構築に必要な刺激である事が判明した。前年度のPLA2以外にHes family遺伝子の抽出に成功し、未分化機構との関連を解析中である。3)炎症状態における上皮細胞異常分子機構を標的とした粘膜再生誘導解析においては、杯細胞分化に必須である転写因子であるHathlがNotchシグナルにより遺伝子発現を転写レベルて抑制することを明らかとした。さらに前年度に明らかとしたWntシグナルとのシグナルクロストーク機構を解析中である。

本研究では当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。1)炎症性腸疾患における粘膜組織のNotchシグナル群、Wntシグナル群、分化転写因子群の機能解析においては、慢性炎症粘膜ではNotchシグナルが亢進しており、Hes1の発現も亢進していることを秋からとした。以上よりNotchシグナルが炎症時の細胞増殖を促進し、粘膜構築に必要な刺激である事が判明した。2)Notch,Wntシグナルの腸管細胞における標的遺伝子の解明においては、腸管上皮由来細胞株にテトラサイクリン誘導Notch発現系を確立し、Notch刺激による遺伝子発現変化を網羅的に解析したところ、複数の候補遺伝子を抽出することに成功した。前年度明らかにしたHes family遺伝子群の中でもHes1が未分化機構と密接に関連することを明らかとした。3)炎症状態における上皮細胞異常分子機構を標的とした粘膜再生誘導解析においては、杯細胞分化に必須である転写因子であるHath1がNotchシグナルの下流であるHes1遺伝子により直接転写レベルにて抑制されることを明らかとした。またHes1がHath1のプロモーター領域に直接結合することおよびその結合部位の同定にも成功した。以上より腸管の慢性炎症状態における細胞内シグナル異常さらにはシグナル異常による細胞増殖、分化形質発現制御機構を明らかとし、その分子機構を標的とした腸管細胞分化誘導を確立するなど多大な成果を挙げた。
転移性進行大腸癌に対するMDSCを標的とした新規治療戦略の開発

肺転移モデルマウスにおける外科切除および化学療法(5-FU)の治療によるMDSCの動態を解析した。原発巣切除を行うことで、MDSCの減少を認め、肺転移数や生存期間の延長を認めた。5-FU治療でも、同様の結果を得た。MDSCは免疫抑制による腫瘍の進展や転移形成に寄与するが、手術および化学療法により減少し、治療効果を示すことが示された。担癌状態における末梢血中MDSCのモニタリングを行い、病勢を反映した。MDSCを標的とした治療を行う際にも、末梢血中のMDSCを測定することで治療効果判定が可能となることが考えられた。本研究は、転移性進行大腸癌に対し骨随由来免疫抑制性細胞(myeloid derived suppressor cell; MDSC)を標的とした新規治療戦略を確立する。切除不能遠隔転移を伴う大腸癌では、化学療法など全身療法を行っても、効果が不十分であることが多い。これは、原発巣ー転移巣の抗腫瘍免疫反応に対し抑制的に働く関係性が成立することが一因であるとされる。これを担う主な細胞群がMDSCであり、腫瘍の進展と共に生体内に出現し、腫瘍の進展・転移に深く関与するため、腫瘍の原発巣-MDSC-転移巣の関係の障害に5ーFU系抗癌剤の投与及び原発巣切除の有効性の検討、外科的切除を有効しうる治療の検討、及び免疫チェックポイント分子標的治療の有効性の検証を行うものである。本研究は、進行大腸癌の転移性肺癌に対し骨随由来免疫抑制性細胞(myeloid derived suppressor cell; MDSC)を標的とした新規治療戦略を確立することを目的としている。化学療法・原発巣外科的切除の意義と評価として、現在、B16ーF10メラノーマ細胞株を皮下投与し一定期間後、経静脈的投与による肺転移を引き起こす、原発巣ー転移巣を作成することができた。MDSCは特に肺での蓄積が顕著であるが、これまでの報告通り、脾臓で蓄積が確認された。また、MDSCを標的とした治療法の検討を行い、5-FU系抗癌剤の早期投与でも、各臓器のMDSCが減少し、これが肺転移の進展を抑制し、生存期間の延長を導くモデルの作成に成功した。皮下投与された腫瘍組織を切除した場合、より早期に切除した場合にMDSCの抑制が有効となり、これに肺転移の抑制・生存期間に寄与することを示すことができ、報告することができた。これは、原発巣ー転移巣の抗腫瘍免疫反応に対し抑制的に働く免疫回避の関係性が成立することが主たる原因であると考えられている。これを担う主な細胞群がMDSCであり、腫瘍の進展と共に生体内に出現し、腫瘍の進展・転移に深く関与するため、腫瘍の原発巣-MDSC-転移巣の関連性を断ち切る方法として、5-FU系抗癌剤の投与及び原発巣切除の有効性の検討、外科的切除を有効とする治療の検討、及び免疫チェックポイント分子標的治療の有効性の検証を行うものである。さらに、特異的抗原を中心とした獲得免疫に対する影響をより具体的に検討する。また、末梢血による病態の反映についても検討して行く。MDSCを標的とした原発巣外科的切除と抗CTLA-4抗体及び抗PDー

1関連抗体を用いた免疫学的チェックポイントの修飾、持続的な臨床効果を示す治療薬として認められた。MDSCは、CTLA-4を誘導し、制御性T細胞の誘導に関与する報告が有り、複合的な治療を行い、より高い抗腫瘍効果を示すことができると推測される。現在、B16-F10の再発モデルの作成に成功したので、MDSCが再発予測と治療効果予測になるかを検討している。消化器外科今後は、特異的抗原を中心とした獲得免疫に対する影響をより具体的に検討して行きたい。また、末梢血による病態の反映についても検討して行く。MDSCを標的とした原発巣外科的切除と抗CTLA-4抗体及び抗PDー1関連抗体を用いた免疫学的チェックポイントの修飾、つまり、抗Cytotoxic lymphocyte associated antigen 4(CTLA-4)抗体やProgrammed cell death1 (PD-1)のような、持続的な臨床効果を示す治療薬として認められた。これらを明らかにして行きたい。購入予定のマウス数が当初より減少したため次年度のマウス購入分にあてる
クロフジツボ類三種の殻構造および成長の比較研究

南紀州のクロフジツボ類の分布、生態、成長の研究から、クロフジツボ、ミナミクロフジツボ、タイワンクロフジツボの個体群密度の違いが成長速度の違いに原因するという研究代表者自身の観察の検証のために実施した。つまり成熟に至までの時間(Reproductive cycle)の短いものほど個体群密度が大きいことが予想される。硬組織中の成長線の形成様式を明らかにする実験・観察は千葉県天津小湊町の千葉大実験所で現生クロフジツボを用いて行った。クロフジツボの新規付着は、通常7月下旬から8月をピ-クにして9月上旬まず確認される。付着後、2ヵ月間の成長速度は著しく、7月下旬に殻底部の直径3mmの個体が3ヵ月後には直径16mmに達する。夏には海水温が高く、新規付着個体の成長は促進されるが、1齢の個体の成長は殆ど止まっている。海水温の低下につれ、11月頃には新規付着個体の成長速度も低下し、海水温が最低となる2月には、殆ど成長しない個体も見られた。海水温が再び上昇し始める春先には成長も促進される。このように成長は海水温と密接に関係する。硬組織中の成長線の走査電顕による観察結果は、1)成長線の数は干出回数と一致する。2)成長線の間の成長輪の幅は海水に浸っている時間の長さを反映する。つまり潮間帯の垂直的位置の違いによって成長線の数、間隔が異なる。それによって化石フジツボの潮間帯での垂直分布を明らかにできる。この事実を利用して南紀州のクロフジツボ類の潮間帯の同じ垂直的位置から同時に採集された上記3種の成長線を調べた。その結果、同じ期間内の成長線の数および幅は3種の間で明瞭な違いがなかった。つまり、成長速度の違いがそれらの集団サイズの違いと明らかな相関を示さなかった。別の原因を検討する必要がある。
補聴器における入出力時間差の許容量の年齢による変化と老人性難聴用補聴器への応用

本研究課題は,老人性難聴用補聴器の性能改善に関するものである.現在の補聴器では,音の入出力時間差が可能な限り小さくなるように設計されているが,これが性能改善におけるボトルネックとなっている.この問題を改善するために,本研究では補聴器における入出力時間差の許容量の年齢による変化を精査した.また,この調査において必要となる音の補正に関する研究も行った.音の入出力時間差の許容量の年齢による変化に関する研究では,数多くの高齢者を対象として聞き取りテストを実施した.この聞き取りテストでは,被験者が発話した音声に任意の遅延時間を発生させて被験者に提示する装置を開発し,これを用いて様々な遅延時間を聴覚へ与えたときに覚える違和感の主観評価を行ってもらった.その結果,聴覚へ与える遅延時間の増加に伴う違和感の増加が,年齢とともに大幅に弱まることが確認された.一方,年齢が近い被験者であっても聞き取りテストにおける主観評価結果に大きなバラつきが見られ,このバラつきは年齢とともに増加する傾向が見られた.このバラつきの改善は,今後の課題である.音の補正に関する研究では,補正に必要となる音の伝達経路の推定方法について検討した.音の伝達経路推定では,音響システムの残響時間に相当する次数が既知である場合には,観測信号に含まれる雑音の確率密度分布を手掛かりとして推定が可能であることが広く知られている.本研究では,この推定問題を次数が未知の場合へ拡張し,ノンパラメトリックベイズモデルを応用することで伝達経路および次数を同時に推定することに成功した.また,次数が既知である場合について,実環境における伝達経路推定を想定して,雑音の確率密度分布を従来よりも忠実にモデル化した推定法を導出し,推定精度を改善することに成功した.本研究課題は,補聴器の性能改善を行うものである.現在主流のディジタル補聴器では,音の入出力間に発生する遅延時間が可能な限り短くなるように設計されており,これが補聴器に実装される様々なディジタル信号処理技術の性能を限定的にしている.そこで本研究では,対象を老人性難聴に限定することで補聴器に許容される入出力遅延時間を長く設定できることを示す.老人性難聴用補聴器に許容される入出力遅延時間を明らかにするために,本研究では様々な年齢の被験者を対象として,任意の入出力遅延時間を与えた音を聞いたときの違和感を評価する調査を実施した.この調査では,被験者が発話した音声に任意の遅延時間を与えられる遅延発生装置を開発した.調査の結果,高齢者では大学生と比較して音の入出力遅延時間が長くても違和感を覚えにくいことが示された.一方,この調査では,音声に含まれる骨導音が原因と思われる違和感が一部の被験者で発生することが分かっている.そこで,骨導音に起因する違和感を軽減するために,発話者自身に聞こえる気導音および骨導音の関係を調査した.その結果,気導音と骨導音には個人差だけでなく音素による差も発生することが明らかとなった.また,この調査では正確な音響特性を測定する必要があるが,正確な測定装置の配置を一般の研究室レベルで実現することは非常に困難である.そこで,ある程度正確に測定装置を配置した後にパイロット信号を測定することで装置の位置の補正を行うマイクロホンアレー校正法を提案した.さらに,本研究では様々なディジタル信号処理技術の補聴器での性能も調査する予定である.これらの技術の1つであるphase vocoderでは,複数の音が混ざった場合などに位相アンラップ問題に起因する音質の劣化が発生することが知られている.そこで,原理的に位相アンラップ問題が発生しないphase vocoderを提案した.当初の研究計画では,平成29年度に(1)調査における音響特性の補正法の開発,(2)音の遅延発生装置の開発,および(3)マイクロホンで収音した音における骨導音の補正法の開発,を実施し,平成30年度に(4)様々な年齢の被験者を対象とした音の遅延時間と違和感の調査,(5)高齢者が許容できる補聴器の入出力遅延時間の上限の決定,および(6)長い遅延時間を想定したディジタル信号処理技術の性能評価,を実施する予定であった.上記(1)については,新しいマイクロホンアレー校正法の開発に成功しており,順調に進展している.また,上記(2)については予定よりも早く装置が完成した.そこで,上記(4)を上記(3)よりも前倒しで実施し,良好な結果を得られつつある.さらに,上記(6)についても新しいphase vocoderの開発に成功した.現在は,上記(3)について気導音と骨導音の関係の詳細な調査および上記(4)についてより多くの被験者による調査結果の収集を実施している.本研究課題は,老人性難聴用補聴器の性能改善に関するものである.現在の補聴器では,音の入出力時間差が可能な限り小さくなるように設計されているが,これが性能改善におけるボトルネックとなっている.この問題を改善するために,本研究では補聴器における入出力時間差の許容量の年齢による変化を精査した.また,この調査において必要となる音の補正に関する研究も行った.音の入出力時間差の許容量の年齢による変化に関する研究では,数多くの高齢者を対象として聞き取りテストを実施した.この聞き取りテストでは,被験者が発話した音声に任意の遅延時間を発生させて被験者に提示する装置を開発し,これを用いて様々な遅延時間を聴覚へ与えたときに覚える違和感の主観評価を行ってもらった.

その結果,聴覚へ与える遅延時間の増加に伴う違和感の増加が,年齢とともに大幅に弱まることが確認された.一方,年齢が近い被験者であっても聞き取りテストにおける主観評価結果に大きなバラつきが見られ,このバラつきは年齢とともに増加する傾向が見られた.このバラつきの改善は,今後の課題である.音の補正に関する研究では,補正に必要となる音の伝達経路の推定方法について検討した.音の伝達経路推定では,音響システムの残響時間に相当する次数が既知である場合には,観測信号に含まれる雑音の確率密度分布を手掛かりとして推定が可能であることが広く知られている.本研究では,この推定問題を次数が未知の場合へ拡張し,ノンパラメトリックベイズモデルを応用することで伝達経路および次数を同時に推定することに成功した.また,次数が既知である場合について,実環境における伝達経路推定を想定して,雑音の確率密度分布を従来よりも忠実にモデル化した推定法を導出し,推定精度を改善することに成功した.現在進行している様々な年齢の被験者を対象とした音の遅延時間と違和感の調査について,より多くの被験者による調査結果の収集を行う.そのために,特に高齢者が多く集まる複数の場所に,調査の協力を依頼中である.多くの被験者の調査結果が得られた後に,この結果にもとづいて高齢者が許容できる音の入出力遅延時間の上限を決定する.ここでは,若年層の調査結果から現在の補聴器での入出力遅延時間の上限における評価値を決定し,高齢者の調査結果においてこの評価値と同じ値を示す遅延時間を導出する.高齢者が許容できる音の入出力遅延時間の上限が決定したら,雑音除去やビームフォーミングなどの様々なディジタル信号処理技術にその遅延時間を適用して,性能がどのように変化するかを調査する.マイクロホンで収音した音における骨導音の補正法の開発については,発話者の聴覚に伝わる気導音と骨導音の到達時間差を明らかにし,到達時間差に起因する高周波数成分の減衰を人工的に発生させる.平成29年度は,骨導音の補正法の開発においてアルゴリズムの性能評価のためのシミュレーションを行うために,高性能な計算機の購入価格を計上した.しかし,骨導音の補正法の開発よりも,様々な年齢の被験者を対象とした音の遅延時間と違和感の調査を前倒しして実施することになった.そのため,高性能な計算機の購入を見送った.一方,研究成果を発表するために冬に開催される国際会議への参加のための旅費を計上したが,それよりも早い時期に研究成果が得られたため夏に開催される国際会議へ参加することとなった.そのため,航空運賃等の旅費が非常に高くなった.これらの増減により,当初予定していた金額より使用金額が少なくなった.平成30年度は,当初の予定では様々な年齢の被験者を対象とした音の遅延時間と違和感の調査に使用するためのノートPCの購入価格を計上していた.しかし,この調査は平成29年度に前倒しして実施しているため,ノートPCの購入は必要なさそうである.一方,骨導音の補正法の開発のために,高性能な計算機が必要となる.そこで,当初予定していたノートPCの購入価格に次年度使用額をあわせて,高性能な計算機の購入に充てる.
チタン基形状記憶合金の微細構造と変態温度におよぼす冷却速度の影響

Ti-NiおよびTi-Pd形状記憶合金の微細構造と変態温度におよぼす冷却速度の影響について調査した。急速凝固薄帯の試料において、冷却速度の増加に伴いマルテンサイト変態温度は低下した。これは母相(B2構造)の規則度の低下、短範囲規則相およびオメガ相の生成に起因したものである。またバルク材において、マルテンサイト変態時に生成する逆位相境界状の組織を新たに発見し、その変位ベクトルおよび生成機構など詳細な解析を行った。チタン基形状記憶合金の微細構造と変態温度におよぼす冷却速度の影響について以下の2点について調査・検討した.(1)等原子比組成Ti-Pd合金において各種回転速度(2000,3000,4000,5000rpm:周速度約2050m/s)の急速凝固薄帯の作製に成功し,DSC測定によりそれらマルテンサイト変態点を調査したところ,冷却速度の増加に伴い変態温度が著しく低下した.組織観察の結果,1)B2規則度の減少,2)短範囲規則相(SRO)の生成,3)ω相の生成が変態点の低下につながったものと結論づけた.(2)同組成のバルク材を作製し透過電子顕微鏡観察したところ,新たにAPB-1ikeな組織が観察された.本合金における構成元素の原子番号差(Z(Ti)=22,Z(Pd)=46)が非常に大きいことから,これら組織を高角度環状暗視野走査透過電子顕微鏡(HAADF-STEM)法に適用した.その結果,原子の種類だけでなく原子の変位も明らかにするなど原子レベルでの解析に成功した.一連の結果から,本合金に生成するAPB-likeな組織は通常観察される積層欠陥ならびに拡散型変態である規則-不規則変態に伴い形成されるAPBとは異なり,マルテンサイト変態時のせん断運動の局所的不均一によって誘起された逆位相界面と考えられる.したがって,新たに変位型変態誘起逆位相界面と定義できる可能性がある.次年度は引き続き急速凝固薄帯とバルク材を比較しながら,その微細構造変化について明らかにする.チタン基形状記憶合金の微細構造と変態温度におよぼす冷却速度の影響について、Ti-Ni合金急速凝固薄帯とバルク材を用いて調査・検討した。Ti-45at%Ni合金において単ロール式液体急冷法により3000rpmの条件にて急速凝固薄帯を作製した結果、マルテンサイト変態温度が著しく低下した。室温での組織は、アモルファス相とB2相から構成されており、一部のB2相内には逆位相境界(APB)も存在していた。これは液体急冷による冷却速度の増加に伴うB2相の規則度の低下に起因したものと考えられる。またTEM内その場加熱観察の結果、300°C程度でAPBコントラストが消失することから、加熱により規則度が上昇することでAPBが消失したものと考えられる。等原子比組成のバルク材を作製し、透過型電子顕微鏡観察したところ、Ti-Pd合金と同様にAPB-likeな組織が観察された。さらにその界面は一種のledge-step状を呈しており、母相への逆変態温度以上に加熱することで、APB-likeなコントラストは消失することが確認された。したがって本組織は通常観察される積層欠陥および拡散型変態である規則-不規則変態に伴い形成されるAPBとは異なり、マルテンサイト変態時に生成したものと考えられることから、Ti-Pd合金と同様に変位型変態誘起逆位相境界と定義できる。
WGモード誘電体共振器を用いたミリ波デュプレクサの開発

当該の研究期間に得られた研究成果を以下にまとめる。(1)ミリ波回路構成用材料の選定とそのミリ波特性の把握:研究代表者らが開発したWGモード共振器法によりミリ波回路構成用材料の複素誘電率測定を行い、共振器設計における基礎資料を得た。(2)ミリ波結合共振器の結合係数解析に関する検討:自作のFDTD回路シミュレーターを用い、広帯域化に必要な共振器間結合を得るための円板配置について検討した。また外部回路との励振効率に関しても同様の検討を行い、実現可能な結合度の見積もりを行った。(3)ミリ波分波回路のための周波数選択性を有する結合構造の検討:分波回路として2つのチャンネルの信号をそれぞれ別の回路に導くデュプレクサ回路を考案し、FDTDシミュレーションにより、検証した。(4)デュプレクサ構成用円板共振器設計の高精度化に関する検討:提案のデュプレクサを構成する際、特に各共振器の共振周波数の設計精度向上が求められることが、予備実験により明らかとなり、従来の共振器設計手法を見直した。(5)デュプレクサ構造に対する電磁界シミュレーション:以上より、2周波のミリ波信号を分別あるいは合波するデュプレクサ構造を決定し、試作に先立ち、FDTDシミュレーションによる検証を行い、設計した構造がデュアルバンドフィルタ特性を有することを確認した。当初に計画していたデュプレクサ回路の完成には至らなかったが、以上のように、そのための重要な基礎資料を得ることが出来た。今年度得られた研究成果を以下にまとめる。(1)ミリ波回路構成用材料の選定とそのミリ波特性の把握ミリ波誘電体回路の構成材料を選定すべく、アルミナ、サファイア、あるいはプラスチック樹脂材料などの低損失材料の50100GHz帯にわたる複素誘電率測定を測定した。測定には研究代表者らが開発したWGモード共振器法を用いた。WGモードの共振特性から複素誘電率を算定する際に用いる、電磁界解析手法(モードマッチング法)にさらに改良を加え、測定精度の向上に成功したことにより、今回得られた複素誘電率測定値の確度は、回路設計においても必要な精度(比誘電率の測定誤差1%以下)を確保することが出来た。(2)ミリ波フィルタの広帯域化に関する検討フィルタの広帯域特性を実現するための鍵である円板共振器の高効率励振方法に関する検討を行った。自作のFDTD回路シミュレーターを用い、円板内に励振しようとするWGに対して外部回路の最適寸法の選択が可能であるかどうか調べた。現在、この設計の妥当性を実験により検証している。また、蜜結合時の外部放射を防ぐ一手段として、NRD回路の適用を検討した。(3)ミリ波分波回路のための周波数選択性を有する結合構造の検討分波回路として2つのチャンネルの信号をそれぞれ別の回路に導くデュプレクサ回路を想定し、一方のチャンネル周波数の信号を結合させ、他方は結合させない回路の実現可能性を検討した。FDTDシミュレーションにより、NRD回路構造を用いることにより、そのような特性を実現可能であることを見出した。以上の検討結果から、デュプレクサ構造の入出力部には、高い結合効率および周波数選択性を有する励振特性を付加したNRD回路を用い、中段の共振器には高い無負荷Qを有する誘電体円板共振器を用いることにより、低損失性と周波数選択性を同時に確保できる見通しをつけることが出来た。(1)ミリ波回路構成用材料の電気特性の把握:ミリ波誘電体共振器および線路の構成材料である、アルミナ、サファイア、テフロンおよびパッケージングの内壁材として用いる電波吸収シートの50100GHz帯にわたる複素誘電率測定を測定し、回路設計のための電磁界解析およびシミュレーション際に用いる計算パラメータとして用いた。(2)デュプレクサ構成法の考案:新しいデュプレクサの一形式としてWGモード共振器を用いて構成される2バンドBPF構造考案し、その構成要素である共振器、励振用線路などの設計指針を打ち出した。

(3)デュプレクサ構成用円板共振器設計の高精度化に関する検討:提案のデュプレクサを構成する際、特に各共振器の共振周波数の設計精度向上が求められることが、予備実験により明らかとなり、従来の共振器設計手法を見直した。共振周波数だけではなく共振周波数間隔も考慮しながら、共振器の設計寸法を決定する手法を採用することにより設計精度の向上を果たした。(4)結合共振器特性の解析:横側結合する円板共振器の結合特性の解析を、FDTDシミュレーションにより行いフィルタ設計の基礎資料とした。(5)デュプレクサ構造に対する電磁界シミュレーション:以上より、2周波のミリ波信号を分別あるいは合波するデュプレクサ構造を決定し、試作に先立ち、FDTDシミュレーションによる検証を行い、設計した構造がデュアルバンドフィルタ特性を有することを確認した。予定していたデュプレクサの試作を研究期間内に終了することが出来なかったが、その準備を整えることが出来た。継続して本研究課題に取り組む予定である。
ねじりおよび曲げせん断耐力の系統的解析モデルと設計法

1.ねじり-曲げ-せん断の組合せ荷重を受ける鉄筋コンクリート部材の耐力および破壊パターンねじり荷重によって生じる応力は立体トラスモデルによって算定し、せん断力および曲げモーメントによって生じる断面力を通常の理論により求め、重ね合わせることにより基本式を構築する。数値解析には2分法による繰り返し計算手法を用い、以下の破壊条件により破壊パターンを検討し耐力を算定した。(1)横方向鉄筋の降伏(2)圧縮斜材コンクリートの圧壊(3)ねじりに対する有効断面上縁の圧縮-せん断破壊(4)曲げ破壊実験結果と比較した結果、算定値と実験値はよい対応を示し、本理論が任意のねじり-せん断-曲げの組合せ荷重に適用できることが示された。2.ねじり荷重を受けるRC部材の変形ねじりに対する有効断面をRC平板に置き換えコンクリートの引張応力を考慮して力の釣合い条件および変形の適合条件より基本式を構築した。また、ねじりひび割れ発生後のかぶりコンクリートの剥離をかぶり厚さの低減によって表現することとし、せん断ひずみを指標とした有効かぶり式を提案した。本理論による計算値と実験値を比較した結果、計算値は変形を幾分小さく評価するものの比較的良い対応を示すことが判った。3.隔壁を有する鉄筋コンクリート溝形部材のねじり挙動隔壁を有する鉄筋コンクリート溝形部材のねじり挙動について検討を行った。隔壁によりそりが拘束され、そり応力が発生するため、そり応力を考慮した混合ねじり理論を用いて検討を行った。実験結果と比較した結果、本解析法はねじりひび割れ発生前のねじり剛性については評価できることが判った。1.ねじりを受けるRC部材の変形挙動についてRC平板モデルを用いた解析と実験結果を比較した。ねじりひび割れが発生する前の領域は計算値と実験値は良く一致するが、ひび割れ発生後の計算値は合成の低下を適切に表現できず、トルクは実験値を大きく上回る。そこで、ねじりひび割れ発生後にかぶり厚さを減少させることにより剛性の低下を表す方法を試み、せん断ひずみを指標とした有効かぶり式を提案した。矩形断面部材の実験データを基に有効かぶり式の定数を定め、RC平板モデルによる変形解析を行ったところ、計算値はねじりひび割れ発生後についても実験値と良い対応を示した。次に、他の研究者の実験データを含め有効かぶり式の適用性を検討した結果、低鉄筋比の場合は精度の高い評価が可能であるが鉄筋比が高まるに従ってひび割れ発生後の変形を小さく評価する傾向にあった。また、最大トルクについては計算値の実験値に対する比は全64試験体で0.771.21の範囲にあり、平均は0.97であり、耐力の評価については良好であった。2.大型ケ-ソン等チャンネル形部材のねじり挙動に及ぼす隔壁の影響について検討した。隔壁を配置することにより耐力は高まり、St.Venantのねじりの他にそりねじりも考慮した混合ねじり理論によるねじり剛性の計算値はねじりひび割れ発生前の領域については実験値と良く一致することが示された。1.ねじり荷重を受けるRC部材の変形挙動ねじりの有効断面をRC平版に置換え、コンクリートの引張応力を考慮した力の釣合い条件および変形の適合条件より基本式を求めた。コンクリートの応力-ひずみ関係については、圧縮-引張の2軸応力下の応力低下およびテンション・スティフニングを考慮したモデルを用いた。さらに、せん断ひずみを指標とした有効かぶり式を提案し、ねじりひびわれ発生後の剛性の低下を表した。計算値と実験値を比較した結果、変形を幾分小さく評価するものの、載荷の初期から終局時までの変形挙動を連続的に評価できることが示された。また、本手法により求めたねじり耐力を用いて土木学会コンクリート標準示方書のねじりと曲げの相関関係式に代入した結果、ねじりと曲げの組合せ載荷実験結果と良く一致し、ねじり-

曲げの組合せ荷重下の耐力評価に対しても適用が可能であることが示された。2.隔壁を有する溝型RC部材のねじり変形溝型RC部材に対する隔壁の影響を検討した。実験によれば、溝型部材に隔壁を設けることによりねじりひび割れ発生トルクおよび最大トルクが増加した。また、ひび割れ発生前の剛性はそりねじりを考慮した混合ねじり理論を用いて評価できることが示された。
肝硬変症の形態的および機能的回復の可能性の検討―ラットモデルでの肝部分切除術の効果―

肝硬変症は種々の原因による肝臓の最終的な状態と考えられるが、近年原因除去が可能になってきた。肝臓は強力な再生力を有するが、この肝再生により肝硬変が長期的にどう変化するかという検討は少ない。肝硬変モデルで肝硬変症の改善を目的として肝部分切除術(肝切)を施行し、再生肝臓が長期的に肝硬変から変化するかを形態的および機能的に検討した。【方法】ラットでthioacetamideで肝硬変を作成した。正常(NORM)と肝硬変(LC)で70%肝切を施行し21日までの変化を形態的および機能的に検討し、LCの肝切群と単開腹群で術後60日の残存肝を比較した。形態的には肝重量比、PCNA陽性率、肝線維化率で評価し、機能的にはインドシアニングリーンの消失率(ICG-k)、aminopyrineクリアランス(CLamp)で評価した。【結果】肝重量比はNORMでは肝切により減少し21日で前値に戻ったが、LCでは21日でも前値まで回復しなかった。PCNA陽性率はLCで低値であった。ICG-k値はNORMでは肝切後2日で最低となり7日で回復した。LCでは5日で前値に復した。CLampはNORMでは肝切により低下し21日でも回復は遅れた。LCでは7日で回復した。肝重量あたりのCLampはNORMでは21日でも回復は遅れたが、LCでは低下することなく機能的再生が先行した。LCでは単開腹群と比較して肝切により長期的に肝線維化率の改善効果はなかったが機能的肝再生の促進傾向が認められた。【総括】LCでは肝機能総量は低下していた。NORMは機能的肝再生は形態的再生に遅れていたが、LCでは形態的肝再生は緩徐であり機能的肝再生が先行した。LCでは長期的に線維化の改善効果は認められなかったが機能的肝再生の促進傾向が認められた。【結語】肝硬変症の肝部分切除術後の肝再生による機能的回復の可能性が示唆された。肝硬変症は種々の原因で障害された肝臓の終末状態と考えられているが、近年、原因除去が可能になってきた。このような状況のもとで、肝臓の強力な再生力を利用し肝硬変自体を正常肝臓に戻すという治療の可能性を検討することが目的である。具体的には肝硬変症自体の改善を目的として肝硬変症に肝部分切除術を施行し、その再生刺激により再生した残存肝臓が肝硬変状態から正常肝臓に変化するかを形態的ばかりではなく機能的にも評価して、機能的回復という観点から肝硬変の治療としての肝部分切除術の可能性を検討することが目的である。(1)肝硬変症ラットモデルの作成および肝硬変症ラットモデルの評価ラットで四塩化炭素とフェノバルビタールによる方法とチオアセタマイドによるの作成法を機能形態の両面から検討した。チオアセタマイドによる肝硬変モデルは収率が良く、形態的には微細結節性の肝硬変で、ヒトのウイルス性の肝硬変モデルとして四塩化炭素による肝硬変モデルよりも適していた。(2)肝硬変症ラットモデルの肝機能総量の測定法の確立ラットを用でのアミノピリン、アンチピリン、などの薬物負荷時のクリアランスやインドシアニングリーン消失率の測定による肝機能評価から肝機能総量の検討した。

インドシアニングリーンのクリアランスはヒト用の指尖モニター(ICG clearance meter-RK-1000)を利用し非観血的な手法の確立できた。血清のアミノピリン・アンチピリンはガスクロマトグラムにて測定した。これより、ラット肝硬変モデルでは形態的には組織学的には完成された肝硬変症であり、機能的にも、アミノピリン、アンチピリンのクリアランス、インドシアニングリーンの消失率が障害されており、これらも肝硬変モデルとして適当なものと考えられた。肝硬変症の改善を目的として肝部分切除術(肝切)を施行し、再生肝臓が長期的に肝硬変から改善するかを形態的および機能的に検討した。【方法】ラットでthioacetamideで肝硬変を作成した。正常ラット(NORM)と肝硬変ラット(LC)で70%肝切を施行し21日までの肝臓の変化を形態的および機能的に検討するとともに、LCの肝切群と単開腹群で術後60日の残存肝を比較した。形態的な指標としては肝重量比、PCNA陽性率で、機能的な指標としてはインドシアニングリーンの消失率(ICG-k)、aminopyrineのクリアランス(CLamp)を測定した。【結果】肝重量比はNORMでは肝切により4.0%から1.6%に減少し21日で前値に戻った。LCでも減少したが21日では前値まで回復しなかった。PCNA陽性率はLCで遅れそのピーク値も低かった。ICG-k値はNORMでは肝切後2日で最低となり7日で回復した。LCでは5日で前値に復した。体重あたりのCLampはNORMでは肝切により低下し21日でも回復は遅れた。LCでは7日で回復した。肝重量あたりのCLampはNORMでは肝切により低下し21日でも回復は遅れた。LCでは低下することなく機能的再生が先行した。LCでは単開腹群と比較して肝切により長期的に機能的肝再生の促進傾向が認められた。【結論】LCでは肝機能総量は低下していた。NORMは機能的肝再生は形態的再生に遅れた。LCでは形態的肝再生はNORMに比べ緩徐であり機能的肝再生が形態的肝再生に先行した。LCで単開腹群と比較して肝切により長期的に機能的肝再生の促進傾向が認められた。肝硬変症は種々の原因による肝臓の最終的な状態と考えられるが、近年原因除去が可能になってきた。肝臓は強力な再生力を有するが、この肝再生により肝硬変が長期的にどう変化するかという検討は少ない。肝硬変モデルで肝硬変症の改善を目的として肝部分切除術(肝切)を施行し、再生肝臓が長期的に肝硬変から変化するかを形態的および機能的に検討した。正常(NORM)と肝硬変(LC)で70%肝切を施行し21日までの変化を形態的および機能的に検討し、LCの肝切群と単開腹群で術後60日の残存肝を比較した。形態的には肝重量比、PCNA陽性率、肝線維化率で評価し、機能的にはインドシアニングリーンの消失率(ICG-k)、aminopyrineクリアランス(CLamp)で評価した。【結果】肝重量比はNORMでは肝切により減少し21日で前値に戻ったが、LCでは21日でも前値まで回復しなかった。PCNA陽性率はLCで低値であった。CLampはNORMでは肝切により低下し21日でも回復は遅れた。