hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速型生体ナノモーター系の力学的な帰還-同調特性

高速型ミオシン分子によるアクチン繊維の運動が実現されるための運動伝達様式を繊維に潜在する能力から見出すことを目的とした.アクチン繊維に発生するゆらぎを定量評価すると共に繊維内部のメソスコピックな構造変化を直接検出することを試みた.従来,滑り運動の評価は,ミオシン分子をガラス基盤上に固定した後,アクチン繊維をミオシン分子上で滑らせる方法が用いられてきた.この方法では,繊維内部に発生する構造変化が偶発的なものなのか,それとも性質によるものなのかを判断することが難しかった.そこで,アクチン繊維をガラス基盤上にゆるく拘束した後に,アデノシン3リン酸(ATP)存在下でミオシン分子と反応させる方法を用いて,アクチン繊維のゆらぎと滑り運動とを分離した.蛍光イメージからナノメートル計測を実現した独自のソフトウェアを用いて,繊維局所で発生した変位ゆらぎや蛍光ゆらぎを測定し,それらの相関解析を行って特性を評価した.ATP濃度を0から500μMまでの範囲で変化させたとき,変位ゆらぎの変動速度が,ATP100μM付近でいったん低下してから,増加した.このことはミオシン分子によるアクチン繊維への作用が,加算的なものではなく,ランダムな熱運動をゆっくりとしたゆらぎに変調したことを示唆する.蛍光ゆらぎに関して,ピーク値と広がりの関係を調べたとき,負の相関を示したことから,蛍光ゆらぎは蛍光分布の密度変動,つまりメソスコピックな構造変化,を反映していたと考えれる.そして,この負の相関もATP100μM付近で大きな値を示した.以上の結果は,多数のミオシン分子がATP加水分解を伴ってアクチン繊維に作用するとき,繊維には動的な構造変化が発生し,ATP濃度に応じて特性を変化(転移)させていることがわかった.この構造変化が運動に対して能動的に関与している可能性がある.ミオシンII型(ウサギ骨格筋由来)やミオシンXI型(車軸藻由来)の高速運動が実現されるための運動伝達様式を繊維に潜在する能力から見出すことを目的とした.それらミオシン分子によってアクチン繊維に発生するゆらぎを定量評価すると共に繊維内部のメソスコピックな構造変化(繊維状構造の分子間ゆがみ)を直接検出することを試みた.アクチン繊維の構造変化へのミオシンII型分子による関与を確かめるために,蛍光顕微鏡下においてローダミン・ファロイジン標識されたアクチン繊維の持続長(曲げ剛性を表すパラメータとして)を測定した.ATPがないとき,ミオシン分子の濃度増加に伴いアクチン繊維の持続長は714μmの範囲で増加した.ADP・Pi存在下では持続長は315μmの範囲で変動した.僅かなATP濃度(0.5μM)条件において,ミオシン濃度の増加と共に持続長は5μmまで低下した.ミオシン分子との結合によってアクチン繊維の曲げ剛性は高まるが,僅かなATPの添加によって低下することがわかった.ウサギ骨格筋ミオシンII型とそれより数倍速い運動能をもつ車軸藻由来のミオシンXI型が混在した基盤上で,アクチン繊維はその繊維長に依存して加減速運動を起した.短いものほど断続的な運動を起し,かつ30μm/s程の速い瞬間速度を実現した.繊維長が大きいものほど速度は低下し,5μm/sの一定速度を保った.骨格筋ミオシンのみでは運動速度は繊維長によらず一定であることから,この現象は車軸藻ミオシンとの接触によって生じる繊維の局所的な状態変化の繊維内伝播が,繊維全体の速い滑り運動実現の引き金になることを示唆する.繊維局所での歪みやゆがみを特徴づけるため,画像計測によって蛍光標識部分の変位,蛍光強度や蛍光の広がりを高精度で検出する方法を開発した.高速型ミオシン分子によるアクチン繊維の運動が実現されるための運動伝達様式を繊維に潜在する能力から見出すことを目的とした.アクチン繊維に発生するゆらぎを定量評価すると共に繊維内部のメソスコピックな構造変化を直接検出することを試みた.従来,滑り運動の評価は,ミオシン分子をガラス基盤上に固定した後,アクチン繊維をミオシン分子上で滑らせる方法が用いられてきた.この方法では,繊維内部に発生する構造変化が偶発的なものなのか,それとも性質によるものなのかを判断することが難しかった.そこで,アクチン繊維をガラス基盤上にゆるく拘束した後に,アデノシン3リン酸(ATP)存在下でミオシン分子と反応させる方法を用いて,アクチン繊維のゆらぎと滑り運動とを分離した.蛍光イメージからナノメートル計測を実現した独自のソフトウェアを用いて,繊維局所で発生した変位ゆらぎや蛍光ゆらぎを測定し,それらの相関解析を行って特性を評価した.ATP濃度を0から500μMまでの範囲で変化させたとき,変位ゆらぎの変動速度が,ATP100μM付近でいったん低下してから,増加した.このことはミオシン分子によるアクチン繊維への作用が,加算的なものではなく,ランダムな熱運動をゆっくりとしたゆらぎに変調したことを示唆する.蛍光ゆらぎに関して,ピーク値と広がりの関係を調べたとき,負の相関を示したことから,蛍光ゆらぎは蛍光分布の密度変動,つまりメソスコピックな構造変化,を反映していたと考えれる.そして,この負の相関もATP100μM付近で大きな値を示した.以上の結果は,多数のミオシン分子がATP加水分解を伴ってアクチン繊維に作用するとき,繊維には動的な構造変化が発生し,ATP濃度に応じて特性を変化(転移)させていることがわかった.この構造変化が運動に対して能動的に関与している可能性がある.
活性Mn処理による高緻密化セラミック複合溶射皮膜の作成に関する研究

本研究では,大気中プラズマ溶射で作成したAl_2O_3及びZrO_2-8%Y_2O_3皮膜を活性液体Mn浸透処理法により高緻密,高強度のセラミックス複合皮膜を作成し,このような複合皮膜の物性及び液体Mnの浸透挙動と熱処理条件との関連を検討した.1.Al_2O_3溶射皮膜に対する液体Mnの濡れ性及びAl_2O_3溶射皮膜の貫通気孔へのMnの浸透性は熱処理の真空度、即ちMn中への酸素溶解量により支配されるのが認められ、溶解酸素が少ないほど液体MnのAl_2O_3溶射皮膜への浸透・充填が充分に進行するのが認められた。(例えば真空雰囲気が≦1.33×10^<-3>Paの場合)ZrO_2皮膜の場合には同じ傾向が存在するが、Al_2O_3溶射皮膜の気孔より大きいZrO_2皮膜の場合は液体Mnの有効浸透に対する酸素溶解量範囲はより大きいのが認められた。(例えば真空雰囲気≦1.33×10^<-1>Paの場合)2.Al_2O_3溶射皮膜の貫通気孔等次陥に浸透・充填した酸素を含んだ液体Mnは熱処理の保持時間の増加にと伴い、皮膜中のAl_2O_3粒子との反応によるMnAl_2O_4スピネルの形成量が増加するのが認められた。このような皮膜中の気孔などの諸欠陥はAl_2O_3粒子との反応により形成されたMnAl_2O_4スピネルにより充填され、組織が緻密化したAl_2O_3-MnAl_2O_4高融点の複合皮膜の形成が認められた。3.複合皮膜ーFe基鋼素材界面において、MnとFeの相互拡散により界面で化学反応が生じ、さらに、界面付近の素材測に生じた分散型酸化マンガン微粒子の存在により界面での応力を緩和させるのが認められた。4.Mn浸透処理によるAl_2O_3-MnAl_2O_4複合皮膜の硬さは熱処理時間の増加と共に増加され、3.6ks以上処理した場合は皮膜全体において約1500Hvになるのが認められた。組織が緻密化されたこのような複合皮膜の破壊応力は溶射したままのAl_2O_3溶射皮膜より約2.6倍向上するのが認められた。
非流動性資産デリバティブの価格付けとヘッジ手法の確立

本研究は,原資産が市場取引されていない(もしくは流動性が低い)ケースに対する派生証券を「非流動性資産デリバティブ」と定義した上で,保険・エネルギー・天候・事業価値評価など,原資産が異なる非流動性資産デリバティブ問題を統一的に取り扱うための理論モデルの構築と,実データを用いた検証を行うことを目的とするものである.まず,非流動性資産デリバティブのベンチマークとして,天候デリバティブに対し,気温を対象とした市場取引に有効な価格付け手法,および,風力発電事業に対する新たな天候デリバティブの構築を行った.また,風況予測誤差に基づく新しい天候デリバティブを提案し,そのヘッジ効果を実際のデータを用いて統計的に実証した.つぎに,ベースとなる理論的枠組みの構築を行い,流動性資産を用いた最小分散ヘッジによる非流動性資産デリバティブのヘッジ,およびリスクの市場価格ノルム最小化マルチンゲール測度を用いた非流動性資産デリバティブの価格付け手法の提案を行った.さらに,提案したヘッジ手法の有効性を示すため,実務応用への適用について検討し,株式インデックスを非流動性資産として,流動性の高い少数資産でヘッジする手法を構築した.また,最小分散ヘッジの考え方をポートフォリオ最適化に適用することにより,共和分する資産の組み合わせに対するポートフォリオの最適化手法を構築し,その有効性を検証した.本研究は,原資産が市場取引されていない(もしくは流動性が低い)ケースに対する派生証券を「非流動性資産デリバティブ」と定義した上で,保険・エネルギー・天候・事業価値評価など,原資産が異なる非流動性資産デリバティブ問題を統一的に取り扱うための理論モデルの構築と,実データを用いた検証を行うことを目的とするものである.まず,非流動性資産デリバティブのベンチマークとして,天候デリバティブに対し,気温を対象とした市場取引に有効な価格付け手法,および,風力発電事業に対する新たな天候デリバティブの構築を行った.また,風況予測誤差に基づく新しい天候デリバティブを提案し,そのヘッジ効果を実際のデータを用いて統計的に実証した.つぎに,ベースとなる理論的枠組みの構築を行い,流動性資産を用いた最小分散ヘッジによる非流動性資産デリバティブのヘッジ,およびリスクの市場価格ノルム最小化マルチンゲール測度を用いた非流動性資産デリバティブの価格付け手法の提案を行った.さらに,提案したヘッジ手法の有効性を示すため,実務応用への適用について検討し,株式インデックスを非流動性資産として,流動性の高い少数資産でヘッジする手法を構築した.また,最小分散ヘッジの考え方をポートフォリオ最適化に適用することにより,共和分する資産の組み合わせに対するポートフォリオの最適化手法を構築し,その有効性を検証した.当該研究課題に対し、今年度は、非流動性資産デリバティブである天候デリバティブに対し、(1)市場取引に有効な価格付け手法の構築と、(2)風力に対する新たな天候デリバティブの提案を行った。(1)については、天候デリバティブにおいて最も盛んに研究が行われている気温デリバティブに対し、まず、相対取引における適正価格を導出し、結果を複数エージェントの場合に拡張することによって均衡価格を導いた。この結果は、気温を中心とした天候デリバティブが従来は相対取引を中心として行われていたが、最近は取引所取引が活発になりつつあることを背景とし、相対で行われていた価格付けが取引所取引のような複数の参加者による取引にどうのように拡張されるかを考察した点において、学術的意義は高いものと考えられる。なお、この結果は、学術誌Journal of Riskに採択され、掲載された。(2)については、近年、地球温暖化を背景として注目されている環境にやさしいエネルギーである風力発電に焦点をあて、風力発電による出力誤差に伴う損失を効果的に補填するための天候デリバティブを提案した。風力発電においては、出力が風況に依存し、どの程度の出力が得られるかが事前に不確定なことが、計画発電等に利用するための問題点として挙げられていた。そのため、風況予測から出力を推定し、事前通告することで取引を行う試みが行われているが、このような取引においては、出力予測誤差によって新たな損失が生じてしまう可能性がある。そこで本研究では、風況予測誤差に基づく新しい天候デリバティブを提案し、そのヘッジ効果を実際のデータを用いて統計的に実証した。この研究は、風力発電による出力取引を効果的に行うための天候デリバティブ構築法として、現在、注目されている。今年度は,べ一スとなる理論的枠組みの構築を行い,(1)最小分散ヘッジによる流動性資産を用いた非流動性資産デリバティブのヘッジ,および(2)リスクの市場価格ノルム最小化等価マルチンゲール測度を用いた非流動性資産デリバティブの価格付け手法の提案を行った.(1)については,市場を流動性の高い資産によって構成される完備市場と非流動的な資産の市場に分け,非流動的な資産に対するデリバティブを流動的な資産でヘッジする手法を開発した.具体的には,最小ヘッジ問題を非流動性資産デリバティブの完備市場への最適な直行射影を求める問題に帰着させ,その直行射影によって与えられる確率変数を動的ヘッジ手法で複製する手法を提案した.また,直行射影の近似に加法モデルを用いることにより,効率的な計算手法を示した.

(2)については,流動的資産と非流動的資産のダイナミクスを多次元状態空間モデルとして表現し,無裁定の下,リスクの市場価格をノルム最小化によって求める手法を提案した.また,このようにして設計したリスク中立確率測度が,最小エントロピーマルチンゲール測度を与えることを示した.最終年度は,これらの結果を統合し,実データを用いた検証を行うことが課題として上げられる.今年度は,昨年度構築した理論の一般化および実務応用への適用について検討し,以下の課題に取り組んだ.(1)提案したヘッジ手法の有効性を示すため,株式インデックスを非流動性資産として,流動性の高い少数資産でヘッジする手法を構築した.(2)多数資産に支払いが依存する派生証券のヘッジ問題に対し加法モデルを適用することにより,個別資産のヘッジ問題に帰着する手法を提案した.(3)最小分散ヘッジの考え方をポートフォリオ最適化に適用することにより,共和分する資産の組み合わせに対するポートフォリオの最適化手法を構築し,その有効性を検証した.(1)については,まず実データから必要パラメータの推定を行い,株式インデックスを個別資産でヘッジする問題を定式化した.さらに,最小分散ヘッジ問題を解き,ヘッジ効果およびヘッジコスト比率の観点から提案手法の有効性を示した.ヘッジコストを算定するにあたっては,リスクの市場価格ノルム最小化によりリスク中立確率をもとめ,ヘッジに必要なコストを導出した.分析の結果,ヘッジに利用する資産を増やすことにより,ヘッジコストおよびヘッジ効果ともに改善されることが示された.(2)については,本来,多数資産を状態変数として同時に解くべき多変量オプションのヘッジ問題を,加法モデルを用いて分解することにより個別資産のヘッジ問題へと帰着させ,その有効性を示した.また,複数資産を同時取引するヘッジ手法と比べ,計算効率,およびヘッジ解像度の両面において効果があることを検証した.(3)については,分散最小化の考え方をポートフォリオ最適化に適用し,特に共和分する資産どうしの組み合わせによるポートフォリオの構築を試みた.共和分する資産は,定常性を満たすため,結果として得られるポートフォリオはより安定的で高い収益を達成するという見解を得た.また,取引コストやレバレッジについても検証し,往復取引コストが1%の場合でもシャープレシオの意味で十分実用可能性があることが示された.
古墳時代土師器にみられる地域間交流に関する基礎的研究

(1)研究の基礎資料として、西日本を対照とした古墳時代土器の資料を検索・整理し、実測図については、縮尺を1:4に統一したうえで、A4サイズのカードを作成した。作業は、特に西日本に移動する畿内系土器のありかたに焦点を絞っておこなった。この資料にもとづいて、次の(2)の作業をすすめた。(2)以下の諸研究機関に赴き、( )内記載の各遺跡出土土器資料の観察をおこない、実測等のデータ収集をおこなった。この作業の結果から、畿内系土器の西方への展開の状況とそのルートなどを考察する基礎資料を得た。(財)広島県埋蔵文化財調査センター(神辺御領遺跡・大宮遺跡・備後国府遺跡・山居遺跡・竜王堂遺跡・横見廃寺遺跡)、広島県尾道市教育委員会(満越遺跡)、鳥取県米子市教育委員会(尾高城遺跡・米子城遺跡)、島根県鹿島町教育委員会(南講武草田遺跡)、(財)愛媛県埋蔵文化財調査センター(宮前川遺跡)、(財)大阪府文化財調査研究センター(下田遺跡)、福井県教育庁埋蔵文化財調査センター(長泉寺遺跡・上河北遺跡)(3)土器の産地同定のための基礎資料として、合計76点の試料をサンプリングし、岩石学的分析をおこなうための透過光検鏡試片(偏光顕微鏡観察を目的とするプレパラート)を、日本地科学社に委嘱して作成した。試料は、奈良盆地中南部・飛鳥藤原地域出土の古墳時代土器を中心に選択し、土器については、これに生産地系統の判明している飛鳥時代土器を加えた。また、奈良盆地の中での、胎土の違いを読みとるために、生産された窯の判明している藤原宮所用軒瓦についても、同様の手続きで試料を作成した。
先天性食道閉鎖症Long gap症例に対する持続性食道盲端延長装置の開発

(1)犬食道を用いたin vifro実験食道を断裂するに必要な力は48kgfであり,食道延長に用いる200gfは全く安全である事を確認した.年令因子では幼犬食道は伸び安く,成犬食道は伸びにくい事を明らかに出来た.(2)食道粘弾性数学モデルの作成in vifro, in vivo実験で犬食道に連続,不連続のさまざまな加圧を行い,基物的な数学モデルを作成した.力を抜けば戻ってしまう弾性項と伸びが保存される塑性項の組合せが考えられる.成犬では抵抗特性と弾性特性が並列したVoigtモデルが,幼犬では直列したMaxwel(モデルが考えられる.総合的にF(t)=F/K(1-e-n/kt)+Kt/r2とされた.ヒトでも同様である事を続いて確認している.この式は延長界の基本的作動に用した.(3)口側盲端延長装置の作成,その臨床応用基礎的実験にもとずき,侵襲少く安全に持続的使用の可能な装置を開発した.伸長部には8mmφの人工血管を用い,安全な空気管を用いた.その先端には食道の伸びと圧力を感知するセンサーを装置し,マイコンを用して加圧しその持続,間隔を制御出来る様に工夫した.人形モデル実験の後に, 3症例に応用した. GrossA型Long gap症例に11カ月の延長術の後に, 7推体の盲端間を接着させ,一期的吻合手術に成功している.(4)胃側食道盲端延長装置胃側端では延長装置の加圧の為の足掛りが必要であるが,胃食道接合部或いは胃痺部を用いるより他の方法はなさそうである.未だ完成に至っていない.我々はGrossB型Long gap症例に合併する下部食道狭容症を経験し,これを利用するべく基礎実験を繰返し,現在この装置の開発途上にあるが,なお完成には日時を要すると考える.(1)犬食道を用いたin vifro実験食道を断裂するに必要な力は48kgfであり,食道延長に用いる200gfは全く安全である事を確認した.年令因子では幼犬食道は伸び安く,成犬食道は伸びにくい事を明らかに出来た.(2)食道粘弾性数学モデルの作成in vifro, in vivo実験で犬食道に連続,不連続のさまざまな加圧を行い,基物的な数学モデルを作成した.力を抜けば戻ってしまう弾性項と伸びが保存される塑性項の組合せが考えられる.成犬では抵抗特性と弾性特性が並列したVoigtモデルが,幼犬では直列したMaxwel(モデルが考えられる.総合的にF(t)=F/K(1-e-n/kt)+Kt/r2とされた.ヒトでも同様である事を続いて確認している.この式は延長界の基本的作動に用した.(3)口側盲端延長装置の作成,その臨床応用基礎的実験にもとずき,侵襲少く安全に持続的使用の可能な装置を開発した.伸長部には8mmφの人工血管を用い,安全な空気管を用いた.その先端には食道の伸びと圧力を感知するセンサーを装置し,マイコンを用して加圧しその持続,間隔を制御出来る様に工夫した.人形モデル実験の後に, 3症例に応用した. GrossA型Long gap症例に11カ月の延長術の後に, 7推体の盲端間を接着させ,一期的吻合手術に成功している.(4)胃側食道盲端延長装置胃側端では延長装置の加圧の為の足掛りが必要であるが,胃食道接合部或いは胃痺部を用いるより他の方法はなさそうである.未だ完成に至っていない.我々はGrossB型Long gap症例に合併する下部食道狭容症を経験し,これを利用するべく基礎実験を繰返し,現在この装置の開発途上にあるが,なお完成には日時を要すると考える.(1)犬食道を用いて食道の伸長特性を検討した。in vitro食道引張実験において、断裂時の力を測定して、48kgfの大きな荷重を要した。食道延長に用いる200gfが極めて安全な事を確認した。(2)in vitro食道延長実験において、幼犬の食道は延びやすく、成犬の食道は延びにくい事を明らかにした。試作段階におけるエロンゲータの伸長部を用いて、幼犬,成犬の食道閉鎖モデル食道盲端を延長した。連続,不連続のさまざまの加圧を行った結果より、食道の粘弾性に関する基本的数学モデルを作成した。力を抜けば戻ってしまう弾性項と伸びが保存される塑性項の組合せが考えられる。成犬での伸び方は時定数が小さく弾性的で、塑性部が少なく、バネの弾性特性をもつ。抵抗特性とバネ特性が並列したvoigtのモデルと考えられる、一方幼犬では、立上りの時定数も大きく、伸びの速度は除々にしか減らない。そして力を除いても、大部分の伸びは保存される。即ち粘性がつよくあらわれている。むしろ抵抗特性とバネ特性が直列したMaxwell粘弾性モデルが考えられる。F(f)=F/K(1-e-(K/r)t)+K/【r_2】t(3)口側端食道延長装置の作成食道伸長部には8mmφの人工血管を用い、空気圧及び水圧の2方向を試作している。伸長部先端には食道の伸びと圧力を感知するセンサーを装着し、マイコンを用いて加圧、そのインターバルを制御出来るように工夫している。人形食道モデルを用いてシミュレーションした。

(4)胃側端食道延長装置の作成胃瘻より延長部を胃側食道端に挿入し、空気圧による先端部の定期的加圧時に胃内へはずれて来ないように芋虫形エロンゲータを試作した。実用には未だ、いくつかの工夫を要する。
交配実験による異質4倍性キンギョおよびキングナの遺伝的特徴の解明

異質4倍性魚類を起源として進化したとされるフナ属魚類は遺伝標識となるアイソザイムの遺伝様式が複雑で、積分化や種内分化に関する総合的な解析が行われていない現状である。この問題の打開には雌雄一対交配実験による遺伝標識の遺伝様式の解明が必要となる。本研究はフナ属魚類の遺伝学的解析の基礎として、キンブナおよびキンギョを材料として簡便に用いることができる遺伝標識を選択し、交配実験によりその遺伝標識について遺伝様式を確証し、さらにその遺伝標識を用いて野生のキンブナとキンギョの諸品種の類縁関係をとらえることによってフナ属魚類の遺伝学的解析の基本を確立することを目的とした。その結果、(1)核内および核外DNAを標識とする場合にはPCR法の利用が有効と考えられたが、集団分析にはさらに簡便な分析条件の整備が必要と考えられた。(2)アイソザイムの検出はデンプンゲル電気泳動法によって10酵素で簡便かつ明確にバンドが検出できた。(3)ワキンおよびキンブナの交配実験によって10酵素を支配する26遺伝子座のうち21遺伝子座の遺伝様式が確証できた。(4)Gpi-2、Ldh-1,2,3,4遺伝子座の遺伝様式の確証にはさらに多くの交配組が必要であった。(5)21アイソザイム遺伝子を標識として調べた遺伝的変異性は天然キンブナで高かったが、強度の選択がなされてきたキンギョ6品種ともに固定されていないことが分かった。(6)天然キンブナ2集団とキンギョ6品種の遺伝的分化を調べたところ、キンギョは品種レベルのグループとなり、日本産天然キンブナとキンギョは亜種間の遺伝的分化程度を示した。(7)以上の結果から、フナ属魚類の遺伝学的解析には交配実験による遺伝様式の確証が有効であることが分かった。異質4倍性魚類を起源として進化したとされるフナ属魚類は遺伝標識となるアイソザイムの遺伝様式が複雑で、種分化や種内分化に関する総合的な遺伝学的解析が行われていない魚類である。従って、フナ属魚類の遺伝学的研究の進展には交配実験によるフナ属魚類の遺伝標識の遺伝様式の解明をしなくてはならない。本研究はフナ属魚類の遺伝学的解析の基礎として、キンブナおよびキンギョを材料として交配実験によりアイソザイム、核内DNAおよびミトコンドリアDNA(mtDNA)の遺伝様式を確証し、それらの遺伝標識を用いて野生のキンブナとキンギョの諸品種の遺伝的変異性および類縁関係をとらえることによってフナ属魚類の遺伝学的解析の基本を確立することを目的とする。本年度の結果の要約は以下に示したとおりである。(1)H.6に作成したワキン雌雄一対交配の親(雌雄)と子を対象として、15酵素についてデンプンゲル電気泳動法によるアイソザイムの出現パターンをとらえ、親子関係からイソザイムの遺伝様式を推定することができた。しかし一部の酵素では解析できず、検討中である。(2)同上の標本を対象として血液よりtotal DNAを抽出し、フィンガープリント法によってミニサテライトDNAの変異を調べた。その結果、出現バンドの個体差が多く、集団分析の標識として用いることが難しいと判断された。(3)そこでミニサテライトDNAの代わりに核内DNA多型を捉えることができる手法の検討が生じ、ランダムプライマーによるDNA断片の増幅とその長さの多型を検出するRAPD-PCR法の利用を検討した。その結果、2種類のプライマーで核内DNA多型の検出ができることがわかった。(4)現在、ミトコンドリアDNAの単離とプライマーによる増幅条件の検討を行っている。

異質4倍性魚類を起源として進化したとされるフナ属魚類は遺伝標識となるアイソザイムの遺伝様式が複雑で、種分化や種内分化に関する総合的な遺伝学的解析が行われていない魚類である。従って、フナ属魚類の遺伝学的研究の進展には交配実験によるフナ属魚類の遺伝標識の遺伝様式の解明をしなくてはならない。本研究はフナ属魚類の遺伝学的解析の基礎として、キンブナおよびキンギョを材料として交配実験によりアイソザイム、核内DNAの遺伝様式を確証し、それらの遺伝標識を用いて野生のキンブナとキンギョの諸品種の遺伝的変異性および類縁関係をとらえることによってフナ属魚類の遺伝学的解析の基本を確立することを目的とした。本年度の結果の要約は以下に示したとおりである。(1)キンブナ天然集団から人為的に作成した雌雄一対交配の親(雌雄)と子を対象として、15酵素についてデンプンゲル電気泳動法によるアイソザイムの出現パターンをとらえ、親子関係からアイソザイムの遺伝様式を推定することができ、金魚と同じ遺伝様式が推定できた。た。しかし金魚と同様に一部の酵素では遺伝様式の確定ができなかった。(2)同上の標本を対象として血液よりtotal DNAを抽出し、RAPD-PCR法によってDNAの変異を調べたが、増幅条件により出現バンドが必ずしも安定ではなく、さらに検討を要する結果であった。(3)そこでアイソザイム遺伝子に絞ってキンブナ天然2集団と金魚6品種の遺伝的変異性を調べた結果、人為繁殖による金魚がどの品種も天然集団より低い変異性を示したが、強い選択圧がかかっているにもかかわらず魚類の平均的変異性を保有していた。(4)一方、キンギョとキンブナの遺伝的分化の程度を定量したところ、両者は亜種レベルの分化を示し、キンギョの品種作成には日本のキンブナ天然集団が寄与していない可能性が示唆された。(5)これらの結果から、フナ属魚類の遺伝的変異性は高く維持される機構があると考えられると共に、(6)アイソザイム遺伝子はフナ属魚類の遺伝的状態の把握と解析に有効であることが示された。ただし、(7)遺伝的変異が存在するにもかかわらず、Gpi-2、Ldh-1,2,3では依然遺伝様式の確証が得られず、今後の問題となった。
ヒト歯根膜組織の非石灰化機構へのアポトーシスとメカニカルストレスの関与究明

1.ヒト歯根膜細胞の培養健常人の矯正学的理由で抜歯した小臼歯2本より、無菌的にヒト歯根膜組織を摘出し、10%ウシ胎児血清を含むα-MEM(α-modified minium essential medium)培地にて37°C、5%CO2インキュベータ内でタイプIコラーゲンコート培養皿FLEX-II上で10代まで継代培養を行った。2.メカニカルストレスの負荷メカニカルストレスを負荷する前に、タイプIコラーゲンコート培養皿FLEX-I上でコンフルエントになるまで培養したヒト歯根膜細胞を、1%ウシ胎児血清を含むα-MEM培地にて37°C、5%CO2インキュベータ内で1日培養し、Flexercell Strain Unitに設置し、FLEX-Iの底面が10%、5%の伸張率になるように設定し、培地は1%ウシ胎児血清を含むα-MEMを2日ごとに交換し、ヒト歯根膜細胞に5日間のメカニカルストレスを負荷した。コントロール群には、メカニカルストレスを負荷せず静置培養したヒト歯根膜細胞を用いた。3.アポトーシスに関係するタンパクの検出メカニカルストレス負荷終了した培養皿から上清を回収し、アポトーシスの開始に関与するといわれているデスレセプターであるFAS、FASリガンド、アポトーシスの実行に関与するといわれているカスパーゼタンパクについてELISA法にて検出を試みたが、培養皿の底面の伸張率に対応した明確な発現はみられなかった。4.転写因子の活性化メカニカルストレス負荷終了した細胞から核タンパクを抽出し、転写因子であるAP-1、SP-1、NF-κBの活性化をゲルシフト法にて調べた結果、メカニカルストレスを負荷したヒト歯根膜細胞にてNF-κBの活性化がみられた。1.ヒト歯根膜細胞の培養矯正学的理由で抜歯した小臼歯2本より無菌的に歯根膜を摘出し、10%ウシ胎児血清を含むα-MEM(α-modified minium essential medium)培地にて、10代まで継代培養を行った。2.メカニカルストレスの負荷タイプIコラーゲンコート培養皿FLEX-I上でコンフルエントになるまで培養したヒト歯根膜細胞を、Flexercell Strain Unitに設置し、FLEX-Iの底面が10%、5%の伸張率になるように設定し、5日間のメカニカルストレスを負荷した。3.アポトーシスの検出(1)メカニカルストレスを負荷したヒト歯根膜細胞の生存率の検討負荷実験終了後、MTT法によりヒト歯根膜細胞の生存率を調べたところ、伸張率の増加、負荷期間の増加に伴い、細胞の生存率が低下していた.(2)メカニカルストレスを負荷したヒト歯根膜細胞の形態的変化負荷終了後、光学顕微鏡にて、細胞形態の変化をしらべたところ、負荷3日目より、細胞の円状化が認められ始め、負荷期間の増加に伴い細胞の円状化は増加した。(3)メカニカルストレスを負荷したヒト歯根膜細胞のアポトーシスの検出負荷終了後のヒト歯根膜細胞より、DNAを抽出し、1.5%アガロースにて電気泳動を行い,アポトーシスが出現したさいにおこるDNAの断片化を調べたところ、DNAの断片化が認められた。
金属の結合様式に基づく硫黄架橋多核錯体の組織化と制御

単核錯体を配位子と見なし、種々の配位様式を有する金属イオンと反応させて、選択的な集積化による多核錯体創成の可能性について検討した。まず、硫黄原子との親和性が乏しく、不対電子を有し、比較的置換活性で反応性が高い6族元素であるクロム(III)を、3つのチオラト基を有する6配位八面体型構造の単核錯体および反応させる金属イオンとして選択した。特異的な集積化の結果として得られた多核錯体に対して、不対電子に基づく物性や空間を通した金属の電子間相互作用について検討した。次に、単核錯体と直線型配位様式を取り得る金属イオンとの反応性を追求した結果、5つの中心金属原子が3方両錐型構造を取る5核錯体が選択的に生成することを明らかにした。特に、直線型構造と四面体型構造を取る水銀(II)イオンとの反応では、反応条件を制御することにより、配位様式に依存する5核錯体と8核錯体に集積化した。一方、2つのチオラト基を有する単核錯体と平面型構造を取りやすいパラジウム(II)イオンとの反応では、パラジウム(II)イオンまわりの配位様式が、塩化物イオンにより4配位構造と5配位構造に制御され、2核錯体と3核錯体あるいは6核錯体に集積化することを明らかにした。2つの平面型単核錯体間の反応では、配位座を修飾することで生成する多核構造を制御できた。最後に、チオラト基を有する単核錯体は、硫黄原子上が容易に酸化され複数の硫黄酸化生成物を生成するが、酸化条件を制御すると、単核錯体同士がジスルフィド結合で結ばれた2核錯体を選択的に生成することを明らかにした。以上の様に金属イオンの配位様式に依存して選択的に集積化した複数の多核構造では、それら構造間の相互変換も認められた。また、得られた多核錯体の物性や機能性についても追求した。L-システィンやその誘導体である含硫有機配位子を配位した単核錯体は、硫黄原子の高い求核性のため種々の金属イオンに容易に架橋配位して多核構造を形成すると考えられる。そこで、この様な単核錯体それ自身の結合様式あるいは反応させる金属イオンの結合様式に依存して、構成単位である単核錯体部分の構造を保持したまま、新規な多核構造を制御した形で組織化できる可能性を追求した。まず、含硫有機配位子を配位した9族の八面体型単核錯体と、直線性の配位様式をとると考えられる金属イオンとの反応性を追及し、単核錯体部分の構造を選択的に保持する硫黄架橋多核核錯体の合成経路を検討するとともに、多核構造と配位様式との関係及び多核錯体自身の諸性質を追求した。また、これら多核錯体間の相互構造変換についても詳細に検討した。一方、10族の平面構造単核錯体は、平面型構造をとる金属イオンと容易に反応し、平面構造を保持したまま硫黄架橋の三核錯体や六核錯体を形成する。そこで、平面構造単核錯体と2つの配位座を置換不活性な配位子で制御した平面型金属イオンとの反応性と、これら配位様式を制御した平面型金属イオンと形成する多核構造との関連性を追求した。この際、平面構造と八面体構造との変換を伴う新規な硫黄架橋二核錯体の生成を確認するとともに、得られた代表的な錯体について、X線結晶解析法により固体中の立体化学を考察した。

多核構造を制御した形で組織化したこれら錯体の酸化還元挙動や、分光化学的、立体化学的性質について検討し、溶液中の構造も解明した。さらに、八面体型単核錯体と平面構造を取る金属イオンとの反応性についても検討し、多核錯化合物の選択的な組織化に対する単核錯体や金属イオンの配位様式の役割、諸物性や機能性の解明を進めている。平成8年度は平成7年度に引続き、基本的系列の単核錯体と金属イオンから組織化される硫黄架橋多核錯体を企画し、結合様式に基づく選択的な組織化の面から多核構造生成の制御の可能性を追及した。まず、3つの架橋可能な配立硫黄原子を有する9族の八面体型単核錯体と水銀(II)イオンとの反応では、水銀が直線性の配位様式をとることを昨年度報告した。この水銀(II)イオンが四面体構造をとる多核錯体の生成の可能性も考えられるので、その生成条件を検討するとともに、得られた多核構造と配位様式との関係及び多核錯体自身の諸性質を追及した。また、これら多核錯体間の相互構造変換についても詳細に検討した。一方、9族の八面体型単核錯体と10族の平面型構造をとる金属イオンとの反応において、八面体単核部分の部分的な配位子移動を伴う新規5核錯体の生成を明らかにした。この場合、10族金属イオンは平面型構造を有していた。さらに、これまで生成が困難であるためほとんど生成されていない架橋可能な2つの配位硫黄原子のみを有する八面体型単核錯体と、種々の金属イオンとの反応で得られる多核錯体に関しても、その立体化学や反応性について追求した。得られた代表的な錯体について、X線結晶解析法により固体中の立体化学を考察した。多核錯化合物の選択的な組織化に対する単核錯体や金属イオンの配位様式の役割、諸物性や機能性の解明を進めている。平成9年度は平成7・8年度に引続き、基本的系列の単核錯体と金属イオンとから組織化される硫黄架橋多核錯体を企画し、結合様式に基づく選択的な組織化の面から多核構造生成の制御の可能性を追及した。まず、3つの架橋可能な配位硫黄原子を有する6族の八面体型クロム(III)単核錯体とニッケル(II)や亜鉛(II)イオンとの反応では、金属イオンの配位様式に依存して三核および八核錯体が選択的に生成した。この選択的生成要因を多核構造と配位様式との関係から検討するとともに、不対電子配置を有する多核錯体自身の諸性質を追求した。平面型構造をとる10族のニッケル(II)単核錯体から9族の八面体型コバルト(III)錯体への配位子移動を伴って得られた三核錯体とパラジウム(II)イオンとの反応で、三核錯体の末端部分の構造と絶対配置を保持した新規多核錯体が生成した。この選択的生成要因と配位構造との関係を明らかにした。さらに、ニッケル(II)単核錯体と八面体型コバルト(III)錯体との反応では、ニッケル(II)からの配位子転移を伴って新規4核錯体が選択的に生成した。それら4核錯体の選択性と立体構造や性質との関係についても検討した。多核錯化合物の選択的な組織化に対する単核錯体や金属イオンの配位様式の役割、諸物性や機能性の解明も進めた。
食道癌放射線療法感受性判定法としての癌関連遺伝子の応用

我々はPCR-SSCP法により、食道癌新鮮切除標本よりphenol/chloroform法にてDNAの抽出を行い、24例中13例(54.2%)の癌部組織にp53遺伝子の点突然変異を検出した。また、平成7年度は、1985年より1994年の期間に千葉大学第二外科において切除された食道癌症例42例を対象として、パラフィンブロックよりDNAを抽出し、PCR-SSCP法により、p53遺伝子の遺伝子変異を検出した。14例に遺伝子変異が検出され、このp53遺伝子の遺伝子変異検出群は28例の非検出群に比較し、その5年生存率は有意に不良であった(p<0.05)。また放射線治療を含め、治療前の食道癌に対する内視鏡検査時、癌部ならびにルゴール非染部より生検を行い、これらよりphenol/chloroform法を用いDNAを抽出し、さらにPCR-SSCP法にてp53遺伝子の点突然変異の検出を行った。しかし、今回の検討ではp53遺伝子の遺伝子変異非検出例が放射線感受性ありという結論は得られなかった。食道癌切除標本からのRNAの抽出はCsCl+超高速遠心法(ベックマン社製Optima TL)にて問題なく可能である。また、Vogelsteinらは野性型p53はcdk binding proteinであるCIPI/WAF1の発現を誘導し、細胞増殖の制御を行っていると報告しており、平成7年度は、p53の遺伝子変異とともにこのCIP1/WAF1のmRNA発現をNorthern blot hybridizationにより検討したが11例中6例で非癌部に比較し癌部における発現の減弱がみられた。今後もp53の遺伝子変異さらにこのCIP1/WAF1のmRNA発現の関連において、食道癌の放射線感受性こ検討を行っていく予定である。現在、我々はPCR-SSCP法により、食道癌切除標本よりphenol/chloroform法にてDNAの抽出を行い、24例中13例(54.2%)の癌部組織にp53遺伝子の点突然変異を検出した。また放射線治療を含め、すべての治療前に食道癌に対する内視鏡検査時、生検を行い、ルチーンに標本の半分を顕微鏡検査用、半分をDNA抽出用としている。これらよりphenol/chloroform法によるDNAの抽出は可能であり、さらにPCR-SSCP法にてp53遺伝子の点突然変異の検出を可能としている。また最近はアイソトープを用いず、より簡便にp53遺伝子変異を検出する方法としてcold SSCP法を試みている。また、Vogelsteinらは野生型p53はcdk binding proteinであるCIP1/WAF1の発現を誘導し、細胞増殖の制御を行っていると報告しており、今年度は、p53の遺伝子変異とともにこのCIP1/WAF1の発現につき検討していく予定である。尚、平成6年度の食道癌治療を目的としと千葉大学第二外科入院者数は、40例であるが、放射線治療は非切除例15例中9例に、切除例25例中2例に施行されている。本年度も、informed consentにより可能であれば、すべての治療前の食道癌組織を内視鏡により採取し、p53の遺伝子変異と放射線療法感受性の関係を中心に検討していきたい。今年度も昨年に引き続き、PCR-SSCP法により、食堂癌切除標本よりphenol/chloroform法にてDNAの抽出を行い、p53遺伝子の点突然変異を検出した。また放射線治療を含め、治療前の食堂癌に対する内視鏡検査時、癌部ならびにルゴール非染部より生検を行い、これらよりphenol/chloroform法を用いDNAを抽出し、さらにPCR-SSCP法にてp53遺伝子の点突然変異の検出を行った。

食堂癌切除標本からのRNAの抽出はCsCl+超高速遠心法(ベックマン社製Optima TL)にて問題なく可能である。また、Vogelsteinらは野性型p53はcdk binding proteinであるCIP1/WAF1の発現を誘導し、細胞増殖の制御を行っていると報告しており、今年度は、p53の遺伝子変異とともにこのCIP1/WAF1のmRNA発現をNorthern blot hybridizationにより検討したが11例中6例で非癌部に比較し癌部における発現の減弱がみられた。また、1985年より1994年の期間に千葉大学第二外科において切除された食道癌症例42例を対象として、パラフィンブロックよりDNAを抽出し、PCR-SSCP法により、p53遺伝子の遺伝子変異を検出した。14例に遺伝子変異が検出され、このp53遺伝子の遺伝子変異検出群は非検出群に比較し、その5年生存率は有意に不良であった(p<0.05)。しかし、今回の検討ではp53遺伝子の遺伝子変異非検出例が放射線感受性ありという結論は得られなかった。
居住経験がつくる地域像に関する研究－過疎・高齢化地域の流動性を視点に－

最終年度となる本年度は研究の総括として、新潟県十日町市松代・松之山地域での調査をまとめた『研究成果報告書(以下、報告書)』を作成し、調査地をはじめとする関係各所に配布をした。報告書では本研究の理論的枠組みを示すとともに3年間の論文化した研究成果と、政策提言を含む論考を加えて研究をまとめた。また、出稼ぎや転勤といった就労に関する過疎・高齢化地域から都市部への移住、加齢による地域外への移住、地域おこし協力隊などの制度や地域活性化イベントを機にした地域への移住、1970年代から続いてきた豪雪地ゆえの冬期間の高齢者の移住など様々な移住のあり方を明らかにし、そうした居住経験をもつ人びとを時代背景とともに民俗誌的に記述した。さらに、移住を含む多様な居住形態を可能にする行政等の制度や地域や家族のあり方について論じた。そして過疎・高齢化地域においては常に人々が地域に定住していることではなく、出稼ぎや進学などで一次的に地域を離れつつも、再び地域に戻ってくるような流動性を地域が担保し、経済面でも文化面でも一度、移住していった人びとを受け入れる体制があったことで地域コミュニティが維持されてきたことを明らかにした。近年、過疎・高齢化地域への定住を目指し、様々な手法で地域の活性化が試みられているが、観光や開発に偏った地域活性化のアプローチは関係人口の増加に繋がっても定住には至らないといった限界が指摘されている。本研究では、過疎・高齢化地域で出稼ぎや進学等で都市部に出て行った人びとと過疎・高齢化地域の人びととのネットワークが形成され、都市部で稼いだ賃金が地域の農業の振興を進め、都市部の人的ネットワークが農産品の販売ルートになったことを指摘した。すなわち、過疎・高齢化地域に残るという選択をした人びとは都市部からの資金や、都市部とつながる人的ネットワークを基に地域に生きることを模索してきたのである。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では過疎・高齢化地域における居住経験(居住歴・住まい方・移住の経緯)を明らかにし、多様なアクターによってつくられる地域像を論じる。そして過疎・高齢化が進む一方で、観光開発や移住支援によって観光客や観光業者、移住者などの多様なアクターが関与し、変容する地域の現状に注目し、外部者の視点を包摂しつつ自律する過疎・高齢化地域での新しい生き方や地域への関わり方への提言を目指す。平成26年度は冬期移住者や他地域からの移住者を対象とした居住経験の調査を中心に研究を進めた。また、研究活動を進める中で、1)過疎化が進むなかで地域に残った人々の居住経験と地域への定住を決めるにあたってもった居住イメージ、2)多様なアクターによる地域資源の利用の2つが新たに解決すべき課題となった。1)については『西郊民俗』掲載された論文で研究成果を明らかにした。2)については山菜資源と有害鳥獣に注目して研究を進めた。山菜資源については国立歴史民俗博物館の共同研究「保護地域制度が周辺地域の生業変化や資源化に及ぼす影響」で研究成果を発表した。発表では観光客による山菜資源の採取と棚田観光が地域住民にとって被害と感じられるようになった経緯を明らかにし、棚田の観光資源化と山菜の資源価値の高まりという近年、形成された価値観が住民の被害意識の高揚に関わってきたことを論じた。有害鳥獣については、生態人類学会および総合研究大学院大学の共同研究での発表で明らかにした。また、資源管理の担い手である猟師の育成のためには資源管理の必要のない有害鳥獣であっても捕獲して技術を向上させる必要があるなど、自然科学的側面からは不要に思われる狩猟が猟師の多様性と維持に一役買っていることを指摘した。さらに有害鳥獣に関する資源的価値の変動も指摘し、有害鳥獣の問題については被害と利益の歴史的変遷も検討しつつ、考察していく必要性を論じた。27年度は移住者を受け入れた地域における地域像の調査を中心に研究を進めた。研究を進めるなかで、1)過疎・高齢化地域における人とモノの流れの変化、2)多様なアクターによる地域資源の利用の2つが新たに解決すべき課題となった。1)については都市部の注染産業の変遷と出稼ぎ者の働き方について考察をした論文を『西郊民俗』に投稿し、受理された。さらに農村計画学会の地区セミナーの発表でも研究成果を明らかにした。発表では地域の人とモノの流れの変化を示し、(1)地域が自立することではなく、近隣地域やモノの流れのある地域と密接に結びつくことで地域が存続してきたこと、(2)地域のなかで土地が流動化し、地域を越えて人が行き来し、そこで得た資本を活用することで地域に人びとが残ることができたことを論じた。過疎・高齢化地域では、地域の存続のために地場産業などによる地域内での経済成長の達成といった他地域のモノ・カネの流れに依存しない、地域の自立を国から問われてきた。これに対し、発表では地域経済の自立よりも、関係する地域や大都市の資本との結びつきによってモノと人が流動することで地域が存続してきた事例を示し、自立ではなく、より多様なモノと人の流れによる結びつきが地域存続の鍵となっていることを論じた。山菜資源については次年度に執筆予定の国立歴史民俗博物館の共同研究「保護地域制度が周辺地域の生業変化や資源化に及ぼす影響」の成果報告に当たる論文のための調査を実施した。

また、有害鳥獣が負の地域資源として管理が求められている現状やその管理が専門化していることを『生態人類学会ニュースレター』に受理された論文で明らかにした。調査は予定通り進められ、質的データと定量的なデータを確保している。27年度は農村計画学会の地区セミナー、総合研究大学院大学の共同研究会で発表を行った。また『生態人類学会ニュースレター』、『西郊民俗』へ論文を投稿し、受理された。次年度に予定していた研究成果の地域への還元のための展示と冊子の作成も達成することができ、研究は当初の計画以上に進展している。前年度から1)過疎・高齢化地域における人とモノの流れの変化、2)多様なアクターによる地域資源の利用の2つが新たに解決すべき課題となっていた。1)については戦後、注染産業に従事し、染工場を渡り歩いた十日町市松代の出稼ぎ職人についてまとめた論文が掲載された。2)については地域の観光化と地域開発の中で山菜資源をめぐって観光客と地域の人びとが対立するようになった背景と経緯を論じた。調査地では誰が採集してもよいルースなローカルコモンズであった山菜が11974年頃からの山菜ブームを背景にした隣県からの採集者や観光客による無断採集の増加、2197080年代の出稼ぎや過疎化によって地域に住む人びとが都市と自らが住む地域を比較する視点をもち、観光資源や地域の特産品として山菜の栽培や加工を始めたこと、3無人市や民泊事業の開始によって観光客や周辺地域の人びとが山菜に高い価値を感じていることを実感したことによって資源価値が上昇していた。一方で地域の人びとにとって、山菜は依然として誰がとってもいい無料の食材で、肉や魚といった食材よりも価値の低いものである。このように山菜の資源価値が高まり、観光客や隣県の採集者に採られたくないという意識も高まる一方で、地域の人びとは旧来からの山菜に対する食材や半栽培植物という低い評価も持ち続け、山菜の社会的意義は二重化していた。また、山菜の価値の高さは観光被害と合わせて語られ、観光客への怒りが山菜採集という分かりやすい行為に凝縮されて現れていた。そして、多様なアクターの関与の中で山菜の資源価値と社会的意義が変わり、地域の人びとは資源の意義を二重化させて、観光被害を語り、都市への視線をもって地域資源、ひいては地域を語っていた。本年度の研究では継続的かつ意欲的に調査を進め、その成果を学会発表などで明らかにした。11月以降は産後の体調不良や子息の病気などで思うように調査や学会への参加ができなかったが、文献調査を中心に研究を進めた。3月には現地での調査を再開し、新たな知見を得た。調査を行った地域への成果還元も積極的に行い、産休中に刊行された論文等で研究成果を示し、研究協力者等へ配布した。また、海外の研究者との交流や英語論文の執筆の準備なども進め、国際的な研究のオリジナリティーの創出に努めている。最終年度となる本年度は研究の総括として、新潟県十日町市松代・松之山地域での調査をまとめた『研究成果報告書(以下、報告書)』を作成し、調査地をはじめとする関係各所に配布をした。報告書では本研究の理論的枠組みを示すとともに3年間の論文化した研究成果と、政策提言を含む論考を加えて研究をまとめた。
プラトニズムと数学の関係をめぐる歴史的考察 -ピュタゴラス学派偽文書およびプラトン書簡集再考-

プラトニズムと数学の関係を、その歴史的生成の場面において再構成する作業において、昨年度はアルキュタスの断片に焦点をあて考察を加え、プラトンの五つの数学的諸学科の枠組とアルキュタスに代表されるピュタゴラス学派のその枠組の内的連関を、現存する文献資料に基づき再構築を試み論文にまとめ発表した。本年度は、引き続きThesleffが編集したピュタゴラス偽文書の断片集を精読調査しつつ、それらの文書が諸家が断定するように偽作のレッテルを付すべきものなのか否か、プラトン書簡集に新たな視点から解釈を加えつつ、プラトンの哲学的思想基盤と数学的諸学科の接点の発端のありかを探る試論を論文にまとめ発表した。十三通現存するプラトン書簡集の中で、かかる問題に対して何らかの手がかりを与えるものは、第七書簡に加えて特に第二書簡および第十三書簡が挙げられよう。これらの書簡もまた、近年においてはプラトンの名をかりる偽作と見なされる傾向にあり、その内容に対して吟味を加える作業は控えられる現状だが、本研究において筆者は、文献学的な意味における書簡の真偽問題は必ずしも書簡の内容の真相には直結しないことを前提に据え置き、ディオニュシオス二世の宮廷で繰り広げられたプラトン、ピュタゴラス学派、ディオンらの政治的駆引きの場に、プラトニズムと数学の関係の端緒を抽出した。本年度は、プラトン書簡集関係の文献をそろえると共に、プラトニズムと数学の関係をめぐる考察の端緒をプラトンと親交が深かったと伝えられるタラスとピュタゴラス学派を代表するアルキュタスに焦点をあてつつ、その残存する断片の検討をすすめた。アルキュタスは、プラトン第七書簡にも言及されているが、また、プラトンからアルキュタスにあてた書簡、またアルキュタスからプラトンにあてられた書簡も残存するが、その偽作の可能性をめぐる論争も前三世紀から続いており、その論争の根底には、プラトン哲学の独自性をめぐる見解の相違があった。即ち、プラトン的思想のオリジナリティーを信ずる立場からは、アルキュタスの断片は偽作とみなされ、また、ピュタゴラス学派の影響を強く反映する思想体系としてプラトン哲学を位置付ける立場からは、アルキュタスの断片は真正とみなされるのである。この視点の相違が、アルキュタスの断片の伝承過程においても確かに看取されることをアルキュタス断片B1を伝えるポルフュリオス、ニコマコスの引用断片を比較検討しつつ論証し、加えて、アルキュタス断片B1の実質的意図をプラトン作品集に散見される関連箇所と比較検討しつつ、数学諸学科の各々の位置付け、宇宙論的ビジョンの描出と哲学の関係を詳しく考察し論文にまとめた。
M-CSF,RANKLによる破骨細胞の分化誘導と機能発現に関する研究

本年度は,造血幹細胞からの破骨細胞分化とその調節機構,間葉系幹細胞の単離と骨芽細胞の分化に関する研究から得られた知見をもとに,さらに骨髄内で幹細胞がどのように維持・増殖していくのか,幹細胞と微小環境(ニッチ)の関わりという観点で研究を展開した。その結果,1.造血幹細胞(lineage markers陰性c-Kit陽性Sca-1陽性:KSL)細胞は,細胞周期の観点から「静止幹細胞」と「動的幹細胞」に区別することができ,KSL細胞のなかでもhoechst33342に染まらないSPは静止幹細胞で,SP以外の細胞(MP : main population)は動的で,より前駆細胞的な幹細胞であるということを明らかにした。2.マウスに5-フルオロウラシル(5-FU)を投与し,2日後に骨髄細胞を解析したところ,KSL細胞の中でもSP細胞はみられるが,MP細胞は消失した。また骨髄内は皮質骨に接するosteoblastic zoneとより内腔のvascular zoneに大別されることが知られており,さらに5-FU投与後初期には骨髄内の細胞はosteoblastic zoneにのみ存在することが報告されていることから,osteoblastic zoneは造血幹細胞のニッチである可能性が示唆される。上記1,2からKSL細胞の中でもSP細胞はニッチに存在する幹細胞であることが考えられた。ついで,KSLSP細胞について詳細に検討したところ,3.KSLの中でもSP細胞でTie2受容体の発現が特異的に高いことがわかった。4.Tie2のリガンドであるアンジオポイエチン-1(Ang1)存在下で造血幹細胞の未分化性が長期間にわたって維持されることを見いだした。またTie2-Ang1シグナルにより,造血幹細胞のストローマ細胞への接着が亢進した。以上の1-4の結果から,KSLSP細胞は幹細胞の中でもニッチに存在する静止幹細胞で,Tie2-Ang1シグナルは幹細胞をニッチとどめる役割があることが示唆された。