hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーソナルインタラクトーム計測技術の開発

各ORFはそれぞれ設計されたDNAバーコードカセットと特異的に連結し、回収されたバーコード化パーソナルORFプールは一斉にGateway BP反応によってGateway Entryベクターにクローニングされ、これを用いたインタラクトーム計測を行う。2018年度は多様なORFについて共通のバーコード化DNAプライマーによる完全長cDNA逆転写手法を樹立したが、最適なプロトコルを得るまでの過程で多くの検討が必要となり、プール化したプライマーから一斉にパーソナルORFプールを得る部分まで実証することができなかった。一方でこの部分の安定したDNAプライマーのデザインやプロトコルについて得ることができたため、以降のプロセスの開発について来年度以降一定の成果を得られる見通しがついた。計画に沿って以下の部分について開発を進める:1)バーコード化ビーズ表面上での特異的なRNA産物の捕捉プロトコルの開発3)エマルジョン内おける完全長cDNAの増幅手法の開発4)バーコード化パーソナルORFプールによるBFG-Y2Hライブラリーの作成
日常生活において母子間に表出する運動領域のテンポ

本研究では,ほぼ同月齢の3児とその母親との3組の母子対を対象に追跡的な観察をおこなった。観察は子どもの月齢が3ケ月から13ケ月の間に3回実施し,その様子は同時にVTRに録画した。直接観察の記録およびVTR録画から,母親の「あやし遊び」を除いた「あやし行動」の中にみられる反復動作を抽出し,それらの具体的な内容を整理し考察をおこなった。さらに,それらのテンポ(1回あたりの動作速度)をVTRからパソコンに取り込むことによってより正確に測定し特性ならびに発達的観点からの検討を試みた結果,以下のことが示唆された。1.母親の「あやし行動」にみられる反復動作の内容について(1)3組の母親ともに「あやし遊び」の除く「あやし行動」において,もっとも高い頻度で観察された反復動作は「抱いて揺する」行動であった。が,同時に手を使った反復動作や姿勢を変化させた揺する動作もおこなわれていた。後者の動作は,子どもの月齢の低い時期におこなわれる傾向がみとめられた。(2)月齢3ケ月の観察時点では,子どもを支坐位にして揺する場面が多く観察された。これは,母親がこの時期の子どもの発達的特徴を日常生活の中で体得しているとも考えられる。2.母親の「あやし行動」にみられる反復動作のテンポについて(1)母子の姿勢や母親のどの部分を動かすということとは関係なく,2種類のテンポが存在するようである。一つは、1回あたりの動作速度が1.01.4秒のゆったりとしたテンポで,もう一つは,1回あたりの動作速度が0.30.4秒の非常に速いテンポであった。1分間に50回前後の揺動刺激は子どもの気持ちを沈静化するのに効果的であると推測される。が,速いテンポでも縦揺れの場合は同じ効果をもたらすようである。(2)今回の月齢3ケ月から13ケ月の間に計3回おこなった縦断的観察結果の検討からは,顕著な発達的特徴はみとめられなかった。
沖縄・久米島の君南風神女組織の研究

7月21日実施「6月ウマチー」を調査、記録(ビデオ撮影)した。また、平成27年2月26日から3月2日に沖縄、久米島を訪れて関係者から君南風あむしられに関わる行事、組織、現状について取材した。1「6月ウマチー」当日の行事内容: 9時、君南風殿内に全員集合、君南風は黄色が基調の紅型神衣装、勾玉、ミチャブイ着用。神棚に祈願→玉那覇蔵下のローカーヤ(6月ウマチー用に設置された拝所)→仲地蔵下のローカーヤで儀礼実施。午後、宇江城城跡に車で移動。城跡に設置したローカーヤで儀礼実施。男神の担当者が行事進行を主導した。オモロは歌われずウムイ等がカセットテープで流された。2君南風6月ウマチー行事の特長(君南風あむしられ、男神担当者に直接取材をして判ったこと)1衣装が紅型であり、勾玉着用。通常の祭祀ではノロは白の神衣装を着用。特異であり華やかである。23カ所のローカーヤでは、君南風は神拝みはせず、下級の神女が行っていた。君南風はローカーヤの奥に民衆の側に向かって着席したまま。君南風は神で、拝まれる対象のため一切行為は行わなかった。3付近には村落の拝所(神あしゃげ)があったが、そこは使わずローカーヤを設置し、拝所とした。4かつての君南風は10名のノロを従え、君南風殿内の管理から行事一切を下級神女に行わせていたというが、現在はその作業は君南風あむしられとそのご主人が行っているということで、隔世の感がある。3まとめ:沖縄の他の祭祀とは、明らかに異なる特長がある。その本質は、琉球王朝時代、聞得大君が現人神として祭場に登場し、オモロに歌われたということを物語る。これまで聞得大君は、オモロを歌う主体と考えられていたが、訂正が必要になった。『おもろさうし』解明の一助となると判断される。
実解析的確率論の手法による乱数論の研究

ラーデマッハー関数系の中心極限定理においてはほとんどすべての無理数回転の従属性は減少してゆき、極限においては独立正規列が得られるということが示されていた。これは無理数回転を用いた積分の数値計算、所謂準モンテカルロ法の高次元空間におけるモンテカルロ法に比較した場合の有効性に関する結果を与えることになっている。このことに関連して、無理数回転を数論的性質により分類することにより、従属定常列に収束するような無理数回転に対する研究を行った。独立または従属定常列への収束のための条件を与え、数値実験可能な判定条件を与えることに成功した。また、例外的な無理数回転はその次元の意味で、十分多く存在することを示した。このことは、良い条件による実行可能な判定の必要性を示すものであり、上に挙げた相関による数値実験判定の有効性を強調する結果となっている。また、複数のnに対するn進変換を同時に任意に組み合わせて用いた場合の区間上の中心極限定理も示された。これは、複数の変換の利用による乱数生成の可測の可能性の有無についての一つの基礎付けを与えるものである。以上の結果は下記の学術論文に発表されたことを付記しておく。ラ-デマッハ-関数系の中心極限定理においてはほとんどすべての無理数回転の従属性は減少してゆき、極限においては独立正規列が得られるということが示されていた。このことは、良い条件による実行可能な判走の必要性を示すものであり、上に挙げた相関による数値実験判定の有効性を強調する結果となっている。
Enamel free areaの微細構造と細胞分化に関する電顕的研究

ラット第一臼歯歯胚を材料とし、enamel freeareaの内エナメル上皮(EFA)の萠出までの細胞動態について、形態的には透過電顕を、細胞の分化と機能の発現については抗サイトケラチン抗体と抗アメロジェニン抗体を用いて検索を行い、以下の成績を得た。1. EFA上皮は萠出に至るまでに次の段階を経ることが明らかとなった。(1)分化期エナメル芽細胞様ステージ:細胞は立方形から低円柱形を示し、一部の細胞では極性が認められる。ミトコンドリアが豊富となり、粗面小胞体やゴルジ体も発達している。この時期にアメロジェニンを含むエネメル基質様基質が分泌される。基質中にはstippled materialに連続してエナメル結晶様の結晶が存在する。(2)成熟期エナメル芽細胞様ステージ:細胞遠心には刷子縁が発達し、ライソゾームや取り込み小胞が多数存在する。細胞遠心ではギャップ結合によって隣接細胞と密接しているが、細胞中央部には細胞間隙が見られる。この時期に基質の吸収が行われる。(3)結合エナメル上皮様ステージ:細胞は低円柱形から立方形ないし扁平形となる。隣接細胞とはデスモゾームによって結合している。核は不定形を呈し、分葉したものが多く存在する。細胞内にはトノフィラメントが増加している。2. EFA上皮の抗サイトケラチン抗体に対する反応は、分化期エナメル芽細胞様ステージから始まり、以後ステージを追うにつれて口腔粘膜上皮に強い反応を示した。一方、エナメル芽細胞では、分化期と形成期では反応が見られず、成熟期以降に反応が観察された。以上のことから、細胞機能の発現には、細胞骨格蛋白の発現や分布状況が強く影響を与えていることが示唆された。
アブラナ科植物の自家不和合性における自他識別機構の解明

これまでに、アブラナ科植物の自家不和合性反応が、花粉表層に存在するSP11(塩基性低分子量蛋白質)と柱頭細胞膜上に存在する自己のSRK(受容体型キナーゼ)との特異的な結合によって引き起こされることを明らかにしてきた。また、SP11結合に伴いSRKの自己リン酸化レベルが上昇することを見いだしている。従って、SRKも動物のreceptorキナーゼ同様、リガンド結合による自己リン酸化レベルの上昇によりキナーゼ活性が活性化し、更に下流へシグナルを伝達するものと考えられる。そこで本年度は、SRKの活性化機構を明らかにするため、SRKの自己リン酸化部位の同定を行った。柱頭上のSRKの存在量は大変少ないため、自己リン酸化部位の同定は大変困難であることが予想された。そこでまず、大腸菌によるSRKキナーゼドメインの組み換え蛋白質を作製し、この組み換え蛋白質における自己リン酸化部位について解析を行った。組換え蛋白質は、SDS-PAGEにより泳動分離した後に、トリプシンによるゲル内消化に供した。この消化物を質量分析器LC-MS/MS (nanoLC-ESI-Q-TOF MS)により分析することで、リン酸化部位の同定を行った。リン酸化ペプチドの同定は、非リン酸化ペプチドに対するリン酸化ペプチドの割合が低くかった為、IMACを用いたリン酸化ペプチド濃縮法などの前処理を組み合わせて行った。その結果、SRK8及びSRK9のキナーゼドメインについて合計13箇所のリン酸化部位を同定することができた。そこで、幾つかのリン酸化部位について、抗リン酸化ペプチド抗体を作製したところ、リン酸化特異的に反応する抗体を得ることができた。現在、これらの抗体を用いて柱頭細胞膜上のSRKの自己リン酸化レベルについて解析を行っている。申請者らはこれまでに、アブラナ科植物の自家不和合性反応が、花粉表層に存在するSP11(塩基性低分子量蛋白質)と柱頭細胞膜上に存在する自己のSRK(受容体型キナーゼ)との結合、それに伴うキナーゼの活性化によって引き起こされていることを明らかにしてきた。更に柱頭細胞膜上では、約60kDaのSLG様蛋白質がSP11と結合しており、SRKと共に受容体複合体を形成していることが示唆された。しかし、酵母や動物の培養細胞系において、SRKとSLGを発現させただけでは活性型受容体の再構成には至っていない。そこで、今年度は柱頭細胞膜上の受容体複合体の構造を明らかにし、活性型受容体の再構築を目指した。1.受容体複合体の解析申請者はBiotin化SP11を用いることで、柱頭抽出物からSRKと60kDa蛋白質からなる受容体複合体を回収することに成功している。そこでSLGに対するペプチド抗体を数種類作成し、ウエスタンブロティングにより解析を行った。その結果、60kDa蛋白質はSLG分子とは異なる構造を有していることが判明した。現在、質量分析装置(LC-MS/MS)を用いた蛋白質同定やSLGと高い相同性を有するSRKのレセプタードメインに対するペプチド抗体を作成、解析を行っている。更に、Biotin-SP11によってSRKと共に回収されてくる蛋白質の解析を進めており、この解析によってSRKと受容体複合体を構成する蛋白質が同定できるものと考えている。2.植物培養細胞での活性型受容体の再構築これまでのところ、植物細胞以外ではSRK及びSLGを発現させてもSP11結合能を有した受容体は得られていない。そこでシロイヌナズナ培養細胞(T87)やタバコ培養細胞BY-2にSRK/SLGを発現させる系の構築を進めている。現在、両培養細胞系においてSRKの発現に成功しており、今後SP11との相互作用を解析していく予定である。これまでに、アブラナ科植物の自家不和合性反応が、花粉表層に存在するSP11(塩基性低分子量蛋白質)と柱頭細胞膜上に存在する自己のSRK(受容体型キナーゼ)との結合、それに伴うキナーゼの活性化によって引き起こされていることを明らかにしてきた。さらに、SRKに加えて柱頭細胞膜上に存在する60kDa蛋白質がSP11高親和性結合サイトを構成していることを見いだしている。しかし、この60kDa蛋白質の構造は未解明であった。前年度までに、柱頭抽出物よりBiotin化SP11を用いた受容体のアフィニティー精製法を確立している。そこで今年度は、この方法により得られた60kDa蛋白質について、質量分析装置(LC-MS/MS)を用い、蛋白質同定を試みた。更に、タバコ培養細胞(BY-2)での受容体の再構築を目指した。1.受容体複合体の確析アフィニティー精製により得られた蛋白質は、SDS-PAGEにより泳動分離した後、銀染色により可視化し、続いてトリプシンを用いたゲル内消化に供した。この消化物をLC-MS/MSに供することで蛋白質の同定を行った。その結果、60kDa蛋白質のトリプシン消化産物がSRK8の部分配列と一致し、この蛋白質がtruncated SRK8であることが判明した。また、蛋白質の分子量及び膜局在性から、このtruncated SRK8は膜貫通領域を含んでいるものと考えられた。2.植物培養細胞での活性型受容体の再構築これまでに植物細胞以外では、SRK8を導入しただけでは高親和性SP11受容体は得られていない。そこでタバコ培養細胞BY-2に、トマトモザイクウィルス

由来のウィルスベクターを用いてSRK8を発現させ、SP11-8との相互作用を解析した。その結果、タバコ培養細胞に発現させたSRK8は、SP11-8に対して高親和性結合能を有していた。更に、SRK8の細胞外ドメインと膜貫通領域を含むtruncated SRK8も全長SRK8同様SP11高親和性能を有することが明らかになった。このことから、SRKにおいて、そのSP11結合能に細胞内キナーゼの活性は必要でないことが示された。これまでに、アブラナ科植物の自家不和合性反応が、花粉表層に存在するSP11(塩基性低分子量蛋白質)と柱頭細胞膜上に存在する自己のSRK(受容体型キナーゼ)との特異的な結合によって引き起こされることを明らかにしてきた。また、SP11結合に伴いSRKの自己リン酸化レベルが上昇することを見いだしている。従って、SRKも動物のreceptorキナーゼ同様、リガンド結合による自己リン酸化レベルの上昇によりキナーゼ活性が活性化し、更に下流へシグナルを伝達するものと考えられる。そこで本年度は、SRKの活性化機構を明らかにするため、SRKの自己リン酸化部位の同定を行った。柱頭上のSRKの存在量は大変少ないため、自己リン酸化部位の同定は大変困難であることが予想された。そこでまず、大腸菌によるSRKキナーゼドメインの組み換え蛋白質を作製し、この組み換え蛋白質における自己リン酸化部位について解析を行った。組換え蛋白質は、SDS-PAGEにより泳動分離した後に、トリプシンによるゲル内消化に供した。この消化物を質量分析器LC-MS/MS (nanoLC-ESI-Q-TOF MS)により分析することで、リン酸化部位の同定を行った。リン酸化ペプチドの同定は、非リン酸化ペプチドに対するリン酸化ペプチドの割合が低くかった為、IMACを用いたリン酸化ペプチド濃縮法などの前処理を組み合わせて行った。その結果、SRK8及びSRK9のキナーゼドメインについて合計13箇所のリン酸化部位を同定することができた。そこで、幾つかのリン酸化部位について、抗リン酸化ペプチド抗体を作製したところ、リン酸化特異的に反応する抗体を得ることができた。現在、これらの抗体を用いて柱頭細胞膜上のSRKの自己リン酸化レベルについて解析を行っている。
英語外部テストの妥当性・波及効果に関する研究

英語外部テストを利用した単位認定で英語履修免除となった学生が,大学でどのように英語を学習し,単位認定制度をどう評価したかなど,外部テストによる単位認定の妥当性と波及効果を探った.アンケート結果から, 77%の学生がその単位認定制度を評価していたが,自主的な英語学習を継続したのは半数ほどであった.単位認定に利用された外部テストは,間接テストであったが,直接テストで測定された英語表現能力と間接テストで測定された英語力の相関は非常に低い結果が報告された.英語表現能力向上を指導目標とする授業の単位を,間接的に表現能力を測定する外部テストで単位認定する制度の問題点が明らかとなった.英語外部テストによる単位認定によって教養英語の履修が免除された学生に対して、卒業年度末に、英語外部テストによる単位認定の波及効果に関するアンケート調査を行い、43名から得られた回答の分析から次のような結果が得られた。1)外部テストによる単位認定に、認定を受けた学生のほとんどは肯定的で、77%がプラスであったと回答している。単位認定がマイナスであったと回答者は9%で,それらは英語を学習しなくなり英語力が伸びていないことに不満を持っていた。2)単位認定を受けた後に、51%の学生は自主的な英語学習を継続した。しかし、医学部生の66%は何もしなかったと回答している。3)受講免除によって空いた時間を活用できたと79%が回答している。しかし、主に「専門科目の学習」や「休憩・睡眠」に過ごしている。4)上級レベルの授業履修について、33%があれば「希望した」と回答している。希望する科目としては、「英会話」(67%)、「Debate」(44%)などが多く、会話能力の向上を望んでいる学生が多い。5)外部テストで測定されていない能力(会話能力など)までも認定し、通常のクラスでの外国人講師のクラスなどの受講機会を奪っているケースが見られた。6)単位認定によって履修免除するばかりではなく、より高い英語力を目指す者に対して、より高度な授業が提供されるべきである。学生は、単位取得の義務がない自由選択科目を望んでいる。7)外部テストによる単位認定は、高等教育機関での英語教育の存在価値に大きな影響を及ぼす可能性がある。その実施には十分な検討が必要である。1英語履修を免除された学生に対してのアンケート調査結果の分析外部テストを利用した単位認定を受けて英語履修を免除された学生に対するアンケート結果から,次のような結果を得た:1)認定を受けた77%が肯定的, 9%が否定的であった.2)単位認定後に51%の学生は自主的な英語学習を継続した.3)受講免除で生じた時間を活用できたと79%が回答したが,英語力向上とは直接関係のない形だった.4)上級レベルの授業履修を33%が希望した.「英会話,ディベート,アカデミック・ライティング」などの希望が多く,表現能力の向上が望まれていた.外部テストを利用した単位認定の問題点として次の点が挙げられた。1)外部テストで測定されていない能力(会話能力など)までも認定される.2)認定された科目の代替科目を望む学生がいた.3)高校までの学習で得た知識で,大学の講義を受けなくてすむ制度への疑問が投げかけられた.2間接テストと直接テストの測定結果の分析単位認定に利用されている外部テストのほとんどは,間接テストである.直接テストで測定された大学生の表現能力と間接的に測定された英語力の関係を分析した.被験者は,大学2年生40名で,利用した外部テストは,国際英検G-TELPのライティング・テスト(GWT)とTOEIC Bridge問題集テスト,熊本大学語彙サイズ判定テストである,直接テストであるGWTで測定された表現能力と間接テストであるTOEIC Bridgeや語彙サイズ判定テストで測定された受容語彙力との間の相関は非常に低いことがわかった(表現語彙と語彙サイズの相関0.27,表現文法と語彙サイズの相関0.06, TOEIC Bridgeの聴解と表現文法の相関0.365,聴解と表現語彙の相関0.144,).英語外部テストを利用した単位認定で英語履修免除となった学生が,大学でどのように英語を学習し,単位認定制度をどう評価したかなど,外部テストによる単位認定の妥当性と波及効果を探った.アンケート結果から, 77%の学生がその単位認定制度を評価していたが,自主的な英語学習を継続したのは半数ほどであった.単位認定に利用された外部テストは,間接テストであったが,直接テストで測定された英語表現能力と間接テストで測定された英語力の相関は非常に低い結果が報告された.英語表現能力向上を指導目標とする授業の単位を,間接的に表現能力を測定する外部テストで単位認定する制度の問題点が明らかとなった.1.具体的な内容:英語外部テストによって単位認定された学生の認定後の学習への影響を示す基礎データを収集するために、実際に単位認定を受けて英語履修を免除された学生からアンケートとった。アンケート内容は、単位認定の申請時期、申請時の外部テストのスコア、単位認定を受けた単位数、認定科目を選んだ理由、認定後の英語力を維持するための個人的に行った学習・練習、単位認定制度利用の効果、上級レベルの英語授業履修の希望、上級レベル出希望する英語授業科目、受講免除による時間活用方法、活用した時間での成果、単位認定制度への意見、教養英語教育のカリキュラムと実際の授業内容などである。

2.研究の意義、重要性:英語能力テストなどの外部テストを利用して、単位認定をして英語科目の履修を免除することについて大学教育者から問題が指摘されている(長谷川, 2004)。英語能力テストの内容が、科目の授業内容と合致しているか、目的は同じかどうかなどの検討の必要必要性も指摘されている(片桐, 2006)。英語学習者への正の波及効果として、具体的な学習目標設定と学習成果の確認、自律的学習の促進、負の波及効果として、1)スコア上昇のみを目的とした学習・指導に陥りやすい点、2)外部テストによる単位認定が、さらに高いレベルの学習機会を奪う点、3)測定されていない能力までも評価対象として認定される点、4)英語教育の目的と存在理由に大きな影響を及ぼす点などが挙げられている(島谷, 2007)。本研究は、実際に単位認定を受けて英語履修を免除された学生の声を集めて分析することによって、英語外部テストによる単位認定制度の波及効果を直接探ることになり、その意義は大きい。本研究は、高等教育機関の英語教育において単位認定などに広く利用されるようになった英語外部テストの妥当性と波及効果を、質的研究と量的研究の両面から分析調査するものであるが、現在までに、大学英語教育においての波及効果についての研究が終了し、その成果は、2012年度日本言語テスト学会全国大会で口頭発表されている。頻繁に利用されている英語外部テストの妥当性については、2012年度の教養英語クラスの受講者にライティングテストを実施し、その他の英語力に関する基礎データとともに、データ収集を終えている。研究データを分析することにより、当初の研究の目的達成が十分に達成されるものと思われる。1.英語外部テストによって単位認定された学生へのアンケート作成と実施、分析に予定以上に時間がかかった。2.大学生の英語表現能力を測定するのに適した英語表現能力テストについて、実施に関する調査に手間取り、また受験学生の確保が困難だったため実施を見送った。単位認定等のために頻繁に利用されている外部テストでは、「話す能力」や「書く能力」などの英語を使って表現する能力が間接的に測定されるだけで、直接には測定されてはいない。英語を「書く能力」を直接測定するライティングテストを大学生に受験してもらい、間接テストと直接テストの外部テストで測定される大学生の英語力を検証する。利用したテストは、G-TELPのライティングテストで、インターネット上で受験するテストである。テスト時間は1時間で、次の5つのライティング・タスクが要求される。1)与えられたキーワードを少なくとも6語用いて、80語以上のパラグラフを書くタスク。2)与えられた状況で、100語以上の私的な手紙を書くタスク。3)与えられた状況で、100語以上の公的な手紙を書くタスク。4)グラフを見て、120語以上で、その内容を記述し意見を書くタスク。5)与えられたトピックについて、140語以上で論説文(エッセイ)を書くタスク。英作文で用いられた表現語彙などから、大学生の表現能力と一般の外部テストで測定される英語力の関係を分析・調査し、通常、単位認定等に利用されている外部テストの妥当性を論じる。
コレシストキニンによる乾癬の病態発現制御機序の解明

コレシストキニンは消化管ホルモンおよび神経ペプチドとして機能することが知られているが、近年、コレシストキニンの免疫系における役割が注目されている。本研究では、コレシストキニンの炎症性皮膚疾患における役割を明らかにするために、イミキモド誘導性マウス乾癬モデルを用いてコレシストキニンの効果をin vivoで評価した。C57BL/6マウスの耳介にイミキモドクリームを6日間連続塗布することにより乾癬様皮膚炎を誘導し、耳介の厚さを測定することにより炎症反応を評価した。イミキモドクリーム塗布開始前日から計4回、硫酸化型コレシストキニン8(CCK8S)を腹腔内投与すると、対照群と比較して耳介の腫脹が軽減した。耳介の組織学的変化を顕微鏡下で観察すると、対照群では顕著な表皮の肥厚、不全角化や炎症性細胞浸潤等、乾癬性皮膚炎に特徴的な変化が認められたが、CCK8S投与群ではこれらの組織学的変化が軽微であった。また、耳介からRNAを抽出し、real time PCR法によりサイトカインmRNA発現を定量化したところ、対照群ではイミキモドを塗布することによりIL-17、IL-22およびIL-6の発現が顕著に上昇したが、CCK8S投与群では対照群と比較してこれらのRNA発現が有意に低かった。一方IL-23の発現については、対照群とCCK8S投与群間に差は認められなかった。また免疫組織化学染色により、正常皮膚では表皮にCCK8の発現が確認されたが、乾癬患者の皮膚病変部ではCCK8発現が完全に消失していた。興味深いことに抗IL-17抗体投与により症状が改善した部位では、一部の患者でCCK8発現が回復していた。以上の結果から、コレシストキニンは局所のサイトカイン産生を制御することにより乾癬性皮膚炎の発現を抑制すること、また病変部におけるCCK発現の低下が症状の持続および増悪化に寄与する可能性が示唆された。
無限粒子系の確率解析学

長田は、1次元の無限次元確率微分方程式で平衡分布が常微分方程式で記述されている場合に、対数微分を計算したが、それが多くの具体例を含むことが判明した。江崎-種村は、ジャンプ型無限粒子系において、特に、大きなジャンプがあり場合の研究に取り組んだ。河本-長田-種村は、無限粒子系に付随するDirichlet形式の一意性を、確率微分方程式の解の一意性の下で証明した。笹本は、1次元可積分確率過程の研究が着実に進めた。例えば、q-TASEPと呼ばれるモデルに関して、初期条件がランダムである場合には、モーメントが発散するという問題が以前から知られていたが、モーメントを経由しない新しい手法を開発することにより、困難を解決した。香取は、ランダム行列に関連する無限粒子系として,Dyson模型に代表される1次元上の対数ガス模型を研究した。これは多粒子系の確率過程であるが、量子可積分系であるCalogero-Moser-Sutherland模型と関係付けて議論することができる。量子可積分系においては、その可積分構造を維持したままで、有理式型、三角関数型、楕円関数型の3つのレベルが存在する。この見方からすると,Dyson模型は3レベルの最下位である有理式型と見なせる。そこで、Dyson模型を最高位の楕円関数レベルに拡張することを試みた。この拡張には、群の表現論におけるアフィン・ルート系の分類理論が有効であることが分かり、7種類の新しい対数ガス模型を構築し、それらの無限粒子極限を求めることができた。弱解をもつ無限次元確率微分方程式を、弱解を用いて有限次元確率微分方程式のスキームとして再構築し、解のパスワイズ一意性や強解の存在を示すという基本思想が、より洗練され、有限次元(1粒子)の結果をこのスキームを通じて、無限次元(無限粒子系)にリフトできる、という指導原理に発展した。従来はこの指針により無限次元の問題を、有限次元スキームに転換して証明していたが、逆に古典的な有限次元の確率解析の諸結果の対応物を無限粒子系で探求するという問題意識が明確になり、世界が拡がった。本研究のコア理論に関するもののうち、無限粒子系の新理論の完成に関しては、重要な条件であるIFC条件についての論文を作成中である。これは、長田、種村に加えて、元ポスドクの河本で取り組んでいる。同じメンバーでDirichlet形式の一意性の論文も書きあげ、現在投稿中である。これらの結果は、本研究の主結果の一つである「ランダム行列の力学的普遍性」に使われる予定である。この力学的普遍性については、今後、可解モデルの手法による極限定理との協奏を意識し、応用していく予定である。長田はA.I. Bufetov、A.V. Dymovとともに、1次元の無限粒子系において行列式測度を定義する作用素が射影作用素の場合に、対数微分を計算した。これで対数微分の表示式における1点相関関数の役割が明確になった。ランダム行列の力学的普遍性に関しては、長田と河本がGUEの場合に、漸近挙動を考える際のマクロな位置をずらしても、極限の確率微分方程式は変化しないということを証明した。この結果は、ランダム行列の力学的普遍性において最も簡明かつ典型的な例である。香取は、Bessel過程とDyson模型を,それぞれドリフト項と相互作用項がJacobiのテータ関数の対数微分で与えられる形に拡張し,楕円Bessel過程及び楕円Dyson模型と名付けた。これらのKolmogorov方程式が時間に依存したポテンシャルをもつSchroedinger型の方程式に変換できることに対応して,両者がBrown運動の時間に依存したGirsanov変換であることを示した。特別なパラメータの場合,これらは終時刻でpinnedされた確率過程で表されることを示した。特別なパラメータでは楕円Dyson模型は行列式マルチンゲール表現をもち,行列式過程となることを証明した。白井はBufetovとともに、再生核ヒルベルト空間の一つであるde Branges空間に付随する行列式点過程を定義して,剛性と絶対連続性/特異性に関するdichotomyを証明した.熊谷は一般の距離付き測度空間における飛躍型確率過程に関する楕円型ハルナック不等式及び放物型ハルナック不等式の同値条件を研究し、これらの不等式の安定性を証明した。笹本は1次元単純排他過程における着目粒子の位置に関する大偏差関数の明示公式を与えた。ポスドクの江崎は、長距離相互作用を持つ格子上の無限粒子系に対して本研究課題の理論を適用して確率力学を構成した。本年度は、ランダム行列の不変原理という方向の研究に関して、その第一歩となる成果が得られ論文としてまとめた。この結果は、その後、著しく進展している。実際、力学的普遍性を証明するために、モスコ収束を用いるという新しいアイデアを発見したため、きわめて満足のいく形まで発展している段階である。この研究の一つの重要性は、確率力学的普遍性を証明するためには、極限の無限次元確率微分方程式の解の一意性と、有限粒子系の平衡分布の無限粒子系の平衡分布への収束を考える際に、相関関数の局所一様収束があれば充分であるということを示した点である。今盛んに研究されている、ランダム行列の(静的)普遍性は、相関関数の弱収束を示すものだが、相関関数の弱収束を「強収束」まで強めると力学的にも収束することを示している。ランダム行列の普遍性自体にも、新たな研究テーマ、問題意識を与えるものである。格子気体・ジャンプ型確率力学に関して、ポスドク研究員が出発点となる成果を出した。

対称性のある無限次元確率微分方程式は、無限個の両立性を持つ有限次元確率微分方程式と等価であり、平衡分布の末尾事象の解析で無限次元確率微分方程式の強解の存在や一意性が従う、という本研究の指導原理が、幾つかの解説論文を書くうちに一層明確になってきた。以上のことから、非平衡解の存在・確率力学に関する空間のエルゴード分解など、有限次元の古典論を無限粒子系という無限次元確率力学に持ち上げるという目標に向けて本研究は、順調に進展している。長田は、1次元の無限次元確率微分方程式で平衡分布が常微分方程式で記述されている場合に、対数微分を計算したが、それが多くの具体例を含むことが判明した。江崎-種村は、ジャンプ型無限粒子系において、特に、大きなジャンプがあり場合の研究に取り組んだ。河本-長田-種村は、無限粒子系に付随するDirichlet形式の一意性を、確率微分方程式の解の一意性の下で証明した。笹本は、1次元可積分確率過程の研究が着実に進めた。例えば、q-TASEPと呼ばれるモデルに関して、初期条件がランダムである場合には、モーメントが発散するという問題が以前から知られていたが、モーメントを経由しない新しい手法を開発することにより、困難を解決した。香取は、ランダム行列に関連する無限粒子系として,Dyson模型に代表される1次元上の対数ガス模型を研究した。これは多粒子系の確率過程であるが、量子可積分系であるCalogero-Moser-Sutherland模型と関係付けて議論することができる。量子可積分系においては、その可積分構造を維持したままで、有理式型、三角関数型、楕円関数型の3つのレベルが存在する。この見方からすると,Dyson模型は3レベルの最下位である有理式型と見なせる。そこで、Dyson模型を最高位の楕円関数レベルに拡張することを試みた。この拡張には、群の表現論におけるアフィン・ルート系の分類理論が有効であることが分かり、7種類の新しい対数ガス模型を構築し、それらの無限粒子極限を求めることができた。弱解をもつ無限次元確率微分方程式を、弱解を用いて有限次元確率微分方程式のスキームとして再構築し、解のパスワイズ一意性や強解の存在を示すという基本思想が、より洗練され、有限次元(1粒子)の結果をこのスキームを通じて、無限次元(無限粒子系)にリフトできる、という指導原理に発展した。従来はこの指針により無限次元の問題を、有限次元スキームに転換して証明していたが、逆に古典的な有限次元の確率解析の諸結果の対応物を無限粒子系で探求するという問題意識が明確になり、世界が拡がった。対称性のある無限次元確率微分方程式の新理論に関しては、マリアヴァン解析や空間のエルゴード分解などを目標に、一層研究を進めたい。ある種の「超関数論」を構想している。これが、上述の目標を達成するための鍵になる予定である。本研究のコア理論に関するもののうち、無限粒子系の新理論の完成に関しては、重要な条件であるIFC条件についての論文を作成中である。これは、長田、種村に加えて、元ポスドクの河本で取り組んでいる。同じメンバーでDirichlet形式の一意性の論文も書きあげ、現在投稿中である。
亜熱帯琉球列島における円錐カルストの地形特性と地形プロセスに関する研究

さまざまな時代に形成された石灰岩が分布する亜熱帯琉球列島の沖縄の島々で円錐カルストを取上げ、円錐カルストの地形特性、地形プロセスを明らかにすることによって、円錐カルストの形成メカニズムを考えた。円錐カルストの地形特性は、石灰岩の形成年代によって異なり、その差異は、石灰岩の物性に関係していると考えられる。石灰岩表面の温度は雨による急激な温度変化が認められ、温度変化による熱風化の可能性が考えられる。円錐カルストは溶食の働きと同時に物理的風化、侵食の働きも加わって形成されるものと考えられる。本研究はさまざまな時代に形成された石灰岩が分布する亜熱帯琉球列島の沖縄島、宮古島、石垣島において、円錐カルストの地形測量と構成物質の定量的な把握を行うことによって円錐カルストの地形特性・微地形特性と構成物質との対応関係を明らかにし、対応関係をもたらした地形プロセスを溶食のみならず石灰岩の物理的風化、物理的地形プロセスを加味して解明しようというのが目的である。本年度の研究では、中・古生代の石灰岩が分布する沖縄島本部半島および沖縄島北部辺戸の円錐カルストが形成されている地域において、空中写真・地形図の判読によって円錐カルストの分布を明らかにした。代表的な円錐カルストを選定し、レーザー距離計を用いて円錐カルストの地形測量を行い、詳細な地形断面図を作成して、円錐カルストの斜面勾配を明らかにした。円錐カルスト頂部のピナクルの測量を行って微地形の特徴を明らかにした。ピナクルのタイプは平頂型、尖塔型、円頂型の3つに大別され、これらのタイプは円錐カルストの頂部標高によって異なることが明らかとなった。平頂型は頂部標高が最も高い円錐カルストに形成され、標高が低くなるにつれて、尖塔型、円頂型になる傾向を示す。ピナクルの高さは、尖塔型が最も大きく、平頂型、円頂型の順に小さくなる傾向が認められた。円錐カルスト斜面上に分布する岩屑の構成岩石、径、形状を測定し、岩屑径、形状を定量的に明らかにした。これらの結果から円錐カルストの斜面勾配と構成物質との対応関係を把握した。円錐カルスト頂部での石灰岩の物理的風化・崩落の可能性を探るために、ピナクル表面温度の測定を開始した。本研究はさまざまな時代に形成された石灰岩が分布する亜熱帯琉球列島の沖縄島、宮古島、石垣島において、円錐カルストの地形測量と構成物質の定量的な把握を行うことによって、円錐カルストの地形特性・微地形特性と構成物質との対応関係を明らかにし、対応関係をもたらした地形プロセスを溶食のみならず石灰岩の物理的風化、物理的地形プロセスを加味して解明しようというのが目的である。本年度の研究では、中生代の石灰岩が分布する沖縄島本部半島の本部富士、ギマムイ、ユネー森の円錐カルストにおいて、頂部に形成されているピナクルの形態を観察し、ピナクルと円錐カルストとの地形の階層性を議論した。また、ピナクルの形態の違いを見いだし、その差異をもたらした原因をジョイントの走向、傾斜、密度で議論した。円錐カルストの形態をリニアメントの走向、傾斜を計測し、形態を生みだす原因を議論した。また,円錐カルスト斜面上の堆積物(土壌,礫)の厚さを計測することを試みた.円錐カルスト頂部での石灰岩の物理的風化・崩落の可能性を探るために、ピナクル表面温度の測定を行った。表面温度は最高温度55°Cを示し、日較差は最大30°Cを示した。また、降雨よる急激な温度下降が観測された。第三紀の石灰岩に円錐カルストが形成されている石垣島東部において、代表的な円錐カルストを選定し、レーザー距離計を用いて円錐カルストの地形測量を行い、詳細な地形断面図を作成し、円錐カルストの斜面勾配を明らかにした。円錐カルスト斜面上の岩屑の構成岩石、径および形状を測定し、斜面構成物質を明らかにした。本年度の研究では、琉球石灰岩に円錐カルストが形成されている沖縄島中南部、宮古島において、円錐カルストの分布、斜面勾配を調べ、中・古生代石灰岩円錐カルストと比較検討した。また、中・古生代の石灰岩に円錐カルストが形成されている沖縄島本部半島において、ピナクルの破砕面の方向、円錐カルストの長軸方向、断層の方向とを調べ、円錐カルストの形成過程を明らかにした。

また、円錐カルスト頂部での石灰岩の物理的風化・崩落の可能性を探るために、ピナクル表面温度を測定した。琉球石灰岩が分布する地域にも、多数の円錐カルストが形成されている。琉球石灰岩円錐カルストの斜面勾配は、中・古生代石灰岩円錐カルストに比べて小さく、このことには、石灰岩の間隙率が関係していると思われる。ピナクルの破砕面の方向、円錐カルストの長軸方向、断層の方向には、共通した方向があり、このことが、円錐カルストの形成に関わっているものと思われる。石灰岩表面温度は、最高で55.1°Cとなり、日較差は最高で29.9°Cであった。雨による急激な温度変化も観察され、最大で2分間で-1.5°Cの温度変化が認められた。このような温度変化は、石灰岩の熱風化を考える材料となるものと思われる
老化ラットにおける排尿機能の神経性調節

本研究は、まず排尿機能の加齢変化の原因を明らかにすることを目的とし、成熟群(3-9ヶ月齢)と老齢群(30-37ヶ月齢)のラットを用い、膀胱支配の骨盤神経の有髄線維および無髄線維の伝導速度、数、大きさを神経生理学的手法・組織学的手法を用いて調べた。有髄線維の場合、最大伝導速度(成熟群9.7±1.1m/s、老齢群11.0±1.5m/s)、数(成熟群662±27、老齢群625±56)、直径の分布は、何れも加齢により有意な変化は認められなかった。無髄線維の場合、最大伝導速度、加齢により有意な変化は認められなかったが(成熟群1.5±0.1m/s、老齢群1.5±0.1m/s)、数は有意に減少しており(成熟群4133±114、老齢群3113±456)、特に直径が0.7μmより小さい線維が減少していることが明らかになった。加齢により骨盤神経の細い無髄線維数が減少することが、排尿機能低下の一因であると考えられる。次に排尿機能の低下の治療として鍼灸や理学療法などのような体性感覚刺激を用いる方法の有効性を検討するために、体性感覚刺激が膀胱に及ぼす効果を調べた。麻酔した成熟ラットを用いて、胸椎および腰椎の椎間組織にカプサイシンを注入し侵害性刺激を加えると、膀胱内圧が上昇した上昇した。これらの反応は頚髄で急性に脊髄を切断すると消失し、また、膀胱支配の骨盤神経を切断すると消失することから、骨盤神経を遠心路として脳を介する反射であることが明らかになった。本研究は老化ラットで排尿機能が低下しているかどうか、低下しているとすればどのような原因で低下しているかを明らかにすることを目的とする。研究代表者らはこれまでに膀胱支配の骨盤神経の感覚機能は老化ラットでもよく保たれているが、骨盤神経の遠心性の膀胱収縮機能は低下していることを報告してきた。骨盤神経には無髄線維と有髄線維が含まれており、ラットでは無髄線維の多くは遠心性神経、有髄線維の多くは求心性神経と考えられている。そこで本年度は、骨盤神経に含まれる無髄線維と有髄線維の伝導機能と形態が、老化ラットでどのように変化しているのかを調べた。実験には、成熟群として3-9カ月齢、老化群として30-37カ月齢のWistar系雌性ラットを用いた。ラットをウレタンで麻酔し、顕微鏡下で両側の骨盤神経を切断し、その切断中枢端に0.1ms,0.5-15Vで電気刺激を加えた際に、切断末梢端に誘発される活動電位を記録した。活動電位の潜時と電極間距離から各神経線維の最大伝導速度を算出した。骨盤神経を摘出し固定包埋したのち超薄切片を作成し、電子顕微鏡写真を撮影して1本の骨盤神経に含まれる有髄線維と無髄線維の本数および直径を計測した。有髄線維については、最大伝導速度(成熟群9.7±1.1m/s、老化群11.0±1.5m/s)、線維数(662±27、老化群で625±56)、直径分布のいずれにも有意差は認められなかった。無髄線維の最大伝導速度(成熟群、老化群ともに1.5±0.1m/s)には差は認められなかったが、線維数(成熟群4133±114、老化群3113±456)は有意に減少しており、特に0.7μm以下の細い線維が減少することが分かった。以上の結果から、加齢に伴い骨盤神経の有髄線維は伝導機能、populationともによく維持されているが、無髄線維の中でも細い線維の本数が減少していることが明らかとなった。太い無髄線維は伝導機能も数も良く維持されていることが分かった。
GSK-3阻害薬の局所投与による骨再生療法の探索

GSK3阻害薬の中でSB216763が強力な破骨細胞分化抑制効果を認めた。また、GSK3阻害薬はCOX-2やmPGES-1を抑制し、破骨細胞の分化阻害した可能性がある。骨芽細胞でも、SB216763が最も石灰化を促進した。アデニン腎症マウスを用いた実験で、リチウムの経口投与が海綿骨量を増加させた。しかし、尿崩症をきたすため、他の特異的なGSK3阻害薬の効果の検討および局所投与の方法に更なる検討が必要である。GSK3阻害は骨再生に導くが、GSK3は多彩な生理活性に重要な役割を担うため、癌化のリスクが懸念される。GSK3活性化薬のDIF-1が癌の増殖・浸潤を抑制することも明らかにした。GSK3阻害薬の骨再生における促進作用の効果の検討を行っている。まず、破骨細胞に対する抑制効果および機序の解明を行っている。GSK3阻害薬の一つであるリチウムを用いてこれまで実験を行ってきたが、よりGSK3特異的な阻害薬であるSB216763とTideglusibを用いて研究を行った。いずれも、破骨細胞分化抑制効果を認めたが、SB216763の方がより強力に抑制することが分かった。これを用いて作用機序の解明を試みた。破骨細胞は炎症性刺激により、分化が促進されえることが知られているため、GSK3と炎症に関する実験を行った。すると、GSK-3阻害薬はCOX2やmPEGS-1の抑制を介してPGE2の産生を抑制していることが分かった。こうした機序で破骨細胞は分化抑制されている可能性がある。骨芽細胞へのSB216763とTideglusibの検討もSB216763の方が石灰化を促進する結果となった。GSK3を操作することで、骨再生には良い効果をもたらしているが、同時にGSK3は生理活性に重要な役割を担うため、副作用や癌化のリスクも懸念しなければならない。こうしたことへの検討も同時に行った。GSK3を活性化する薬剤では癌の増殖や転移を抑制できることから、GSK-3投与による癌化のリスクは否定できない。今後、強力なGSK-3阻害薬の骨への局所投与をすることで検討していく。また、全身投与での効果も再度検討したところ、骨梁を増加させることはわかったが、尿崩症をきたすことが分かり、やはり局所投与への重要性を再確認した。破骨細胞の実験は細胞株だけでなく、初代培養でも検討を行った。その実験手技の確立、培養速度が遅いことなどにより、実験遂行に時間を要した。また、炎症とGSK-3との関与に着目し、検討したことで実験系が複雑になり、時間を要した。また、GSK-3の作用効果のみならず、安全性の検証をするために、癌との関与、全身投与の評価などをおこなったため、計画より多少遅れている。しかしながら、本年度より効果に対するin vivo実験に着手できることから、研究計画の遂行は加速していけると考えている。GSK3阻害薬の骨再生における促進作用の効果の検討を行った。破骨細胞に対する抑制効果および機序の解明において、GSK3阻害薬の中でSB216763がリチウムやTideglusibと比較して強力な破骨細胞分化抑制効果を認めた。作用機序としては、GSK-3阻害薬はCOX2やmPEGS-1の抑制を介してPGE2の産生を抑制することで、破骨細胞への炎症刺激を抑制することにより、分化を阻害した可能性があることが分かった。骨芽細胞への影響において、GSK3阻害薬のSB216763がリチウムとTideglusibに比較して最も石灰化を促進する結果となった。しかしながら、in vivo実験においてはSB216763およびTideglusibの骨再生促進効果に関してはリチウムに比べて顕著な差は認めなかった。GSK3阻害薬の全身投与が骨形成促進することは知られているが、腎不全患者において有効かどうかは知られていなかった。アデニン腎症マウスを用いた実験において、塩化リチウムの経口投与が海綿骨量を増加させることが分かった。しかし、炭酸リチウムでは尿崩症をきたすため、他の特異的なGSK3阻害薬の効果の検討および局所投与のドラッグデリバリーシステムの更なる検討が必要である。GSK3を操作することで、骨再生には良い効果をもたらしているが、同時にGSK3は生理活性に重要な役割を担うため、癌化のリスクに関しても懸念しなければならない。同時に、GSK3活性化薬のDifferentiation inducing factor-1が癌の増殖・浸潤を抑制することも明らかにした。創薬開発において、GSK3というリン酸化酵素の多面性を明らかにしていく必要がある。

GSK3活性化薬のDIF-1が癌の増殖・浸潤を抑制することも明らかにした。in vitroで検討した特異性や阻害機序の違うGSK-3阻害薬の効果を、生体内でも検証を行う。雄11週齢のWistarラットの足を除毛・消毒(70%エタノール)し、三種混合麻酔薬(塩酸メデトミジン0.15 mg/kg;ミダゾラム2 mg/kg;酒石酸ブトルファノール2.5 mg/kg)を腹腔内注射し、ラットの脛骨に骨欠損を作製する。BDマトリゲルTM基底膜マトリックスを利用してGSK-3阻害薬の局所投与し、吸収性のコラーゲン膜で被覆する。ラットは術後14日後にセボフルレン吸入により安楽死させ、脛骨を摘出して解析を行う。骨形態計測の解析にはmicro-CT Skyscan 1076 scannerを用いて、撮影条件は60&#8201;kV, 167&#8201;μAでスライス幅18&#8201;μmで行う。骨組織形態計測はVillanueva骨染色により非脱灰標本を作製して行う。石灰化速度算出のため屠殺5日前と1日前に2 %炭酸水素ナトリウムで溶解したカルセイン(10 mg/kg)を皮下注射する。その後、異種骨、β-TCP、ハイドロキシアパタイトの併用効果を上記のプロトコールと併せて検討することとする。薬理学in vitroの実験が多く、細胞培養に関する実験器具や試薬の購入が多かった。次年度はこれまで同様に細胞培養に関する実験器具に加えて、ラットの購入や管理費に加えて、動物に投与するため、大量の試薬やコラーゲン膜、手術に関する器具などが必要になってくる。そのため、次年度使用額が生じた。GSK-3阻害薬(SB216763およびTideglusib)の購入および、コーケンティッシュガイドというコラーゲン膜、ラットの骨評価を手術1週間後と2週間後に行い、それぞれに8匹ほどを検討している。そのため、コントロール群、リチウム群、SB216763群、Tideglusib群で64匹が必要となる。また、骨補填剤との併用の検討は異種骨、β-TCP、ハイドロキシアパタイトの3群で行うことから、それぞれ8匹ずつで24匹を検討している。
婚姻住居をめぐる法的紛争の日独比較法的研究

全体を通して、ドイツおよび日本の婚姻住居利用紛争に関する資料を網羅的に拾い上げるという計画を実施し、それをもとに諸点の比較法的分析を相当程度進めることができた。しかし、各分析を踏まえて、総合的な日独の比較法的考察の研究成果を公表するという点は達成できなかった。今後2年内に、本研究計画を達成する研究成果の公表を目指す。これを実行することが可能な程度まで研究は進んでいるので、当初の研究目的を達成するべく、今後も成果の公表に努める。本研究は、婚姻共同生活を営むために必要な住居(以下、婚姻住居という。)をめぐる紛争について、民法の家族法領域のなかに固有の制度を整えているドイツ法と民法の家族法領域のなかに固有の制度が存在しない日本法との比較法的考察を行うことにより、婚姻住居利用に関する紛争対応を考える手掛かりを得ることを目的としている。研究手法としては、ドイツおよび日本における婚姻住居利用に関する法的紛争を網羅的に拾い上げて、紛争処理の特色および動向を比較考察することとした。平成25年度の研究実施計画では、関連資料の収集を進める一方、前半に日本法に関する部分の分析および論文公表を終了し、後半にはドイル法の分析に入る予定であった。平成25年度の研究実績の概要は、以下のとおりである。年度前半においては、ドイツ家族法の関連資料(ドイツにおける離婚後の婚姻住居をめぐる紛争に関する裁判例)の網羅的な収集を、ほぼ計画どおり行った。また、前年度に収集した資料(日本における婚姻住居をめぐる財産分与請求権(民法768条)にもとづく紛争に関する裁判例)を整理し、ある程度分析することはできたが、その分析結果を論文にして公表するという計画は果たすことができなかった。年度後半においては、ドイツ家族法の関連資料(ドイツにおける別居時の紛争に関する裁判例)の収集を、ほぼ計画どおり行い、資料整理も行った。しかし、年度前半に計画していた日本法に関する論文執筆に遅れが出ていたために、後半に計画していたドイツにおける離婚後の婚姻住居利用をめぐる紛争についての分析を進めることができなかった。)をめぐる紛争について、民法の家族法領域のなかに固有の制度を整えているドイツ法と民法の家族法領域のなかに固有の制度が存在しない日本法との比較法的考察を行うことにより、婚姻住居利用に関する紛争対応を考える手がかりを得ることを目的としている。上記の手掛かりを得るために、研究手法としては、ドイツおよび日本における婚姻住居利用に関する紛争を網羅的に拾い上げて、紛争処理の特色や動向を比較考察することとした。平成24年度の具体的な研究実施計画は、以下のとおりである。1.前半は、婚姻住居をめぐる紛争を事件類型ごとに拾い上げて、件数の推移や時代の経過による紛争の特徴などに着目して概括的な分析を行い、その結果を論文にして公表する。また、夏の資料収集では、後半の研究にそなえて、日本法の婚姻住居をめぐる具体的な紛争(財産権にもとづく事件の裁判例)資料の網羅的な収集を中心に行う。2.後半は、夏に収集した資料をもとにして事件類型ごとに分析を行い、その結果を論文にして公表する。また、冬の資料収集では、次年度前半の研究にそなえて、日本法の紛争資料(財産分与事件の裁判例)の網羅的な収集を中心に行う。本研究は、ドイツ法と日本法との比較法的研究により最終目標を達成するものである。平成24年度および平成25年度前半は、日本における婚姻住居をめぐる紛争について、概括的な特徴および事件類型ごとの分析を行い、最終年度のドイツ法との比較法的考察の土台を形作ることが主な研究課題である。平成24年度前半の研究はほぼ実施計画どおり進んだが、後半の事件類型ごとの分析およびその公表が遅れ気味である。できる限り平成25年度前半のうちに平成24年度後半分の遅れを取り戻して、比較法的考察をするための日本法分野の土台を完成させたいと考えている。)をめぐる紛争について、民法の家族法のなかに固有の制度を整えているドイツ法と民法の家族法領域のなかに固有の制度が存在しない日本法との比較法的考察を行うことにより、婚姻住居利用に関する紛争対応を考える手掛かりを得ることを目的としており、研究手法としては、ドイツと日本の同紛争を網羅的に拾い上げて、紛争処理の特色や動向を比較分析することとした。最終年度である平成26年度の具体的な研究実施計画は、前年度において遅れていたドイツにおける離婚時の婚姻住居利用をめぐる紛争について分析を行うことに加えて、ドイツにおける別居時の婚姻住居利用をめぐる紛争についても分析を行い、最終的には、これまでの各分析を踏まえて、総合的な日独の比較法的考察を行うこととしていた。分析は相当程度進めることができた。他方、これまで収集した日独文献の整理が十分でなかったために、文献整理にも相当の時間を費やすことになった。そのために、ドイツと日本の婚姻住居利用に関する比較法的考察の成果を公表するという計画を達成することはできなかった。