hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞機能研究のための新しいCaged化合物の開発

新規なCagedc AMPとして、2-アントラキノンミチル(1)、7-メトキシ-2-ヒドロキシメチルクマリル(2)および2-ナフチルメチル(3)の3種類を合成し、これらの暗所での安定性と光反応性を、従来報告されているCagedc AMP、2-ニトロフェニルエチル(4)およびデシル(5)と比較した。まず暗所での安定性として50%ジオキサン/水中(条件A)での半減期を測定したところ、3を除いていずれもCaged化合物として充分使用に耐え得る安定性を示したが、実際に細胞系で使える条件、1%ジメチルスルホキシドを含むリンガー溶液中(条件B)では安定性に顕著な違いが現れた。特に5は半減期0.5時間で、この条件では使用不能である。また1は、この溶媒系への溶解度が低かった。これに対し2は、半減期1000時間以上と安定性には問題無いことが解った。次に条件A及びBにおける光反応性を検討した。いずれも原料の消失と共にほぼ定量的にcAMPが生成した。条件Bでは反応の速さは2>4>1の順であり、2は光反応性も優れていることが明らかとなった。条件Aでの光反応性の速さは1>2>5>4の順で、ここでも従来の条件Aによるin vitroでの活性評価が、本当に細胞系で使えるかどうかの評価には適当ではないことがわかる。in vitroでの活性評価により優れていることが明らかとなった新しいCaged cAMP2のバイオアッセイも行った。アッセイ系は、メダカの体色変化が黒色素胞内のcAMP濃度によって調節されていることを利用した。色素顆粒の拡散・凝集は顕微鏡で直接観察することができるので、蛍光顕微鏡の励起光を光源として光分解を行い、写真撮影後、画像解析処理システムで定量した。その結果、2は10秒間の光照射によって16%の拡散を引き起こした。これは2が細胞膜を透過して黒色素胞に取り込まれて、光照射によりcAMPを放出することを示している。
地球生態系と太陽を繋ぐ新しい光エネルギーフローモデルの創出

本研究では、近年明らかとなった“太陽光エネルギーを地球生態系へ結ぶ新しいパスウェイ"である微生物型ロドプシンの地球規模でのエネルギー収支を追求するため、データベース上に爆発的なペースで蓄積し続ける機能未知ロドプシン遺伝子の光エネルギー利用機構と利用効率、及び様々な環境でのロドプシンタンパク質量を、これまでの研究で立ち上げた大規模遺伝子情報解析、全遺伝子合成技術を用いた機能解析、高速液体クロマトグラフによる定量解析を駆使することで多角的に解明し、地球規模エネルギーフローを理解するうえで必要とされている“ロドプシンを基軸とする新しい光エネルギーフローモデルの創出"を最終目的としている。本年度は以下の2つの課題をおこなった。1.機能未知ロドプシン遺伝子配列の網羅的探索これまでの研究で立ち上げたロドプシン遺伝子配列探索の解析を、海洋環境のみならず様々な環境のメタゲノムデータ・メタトランスクリプトームデータや真核微生物トランスクリプトームデータに対して行う。検出されたロドプシン遺伝子の、膜貫通予測、分子系統解析、保存領域アミノ酸の比較解析を行うことで、機能未知ロドプシン遺伝子配列の選抜を行った。2.異種発現系を用いた機能解析課題1で選抜された候補遺伝子を、コドン最適化後(大腸菌)、全遺伝子合成を行う。合成した未知ロドプシンDNAを大腸菌に組み込み異種発現を行うことで機能解析を実施する。機能が明らかになったものに対しては、タンパク質を精製後に分光解析も行った(本年度はこれまでの研究で機能が明らかになったものを対象とした)。機能未知遺伝子としてデータベースに登録されていた複数のロドプシン遺伝子の機能解析が順調に進んでいる。本年度実施した実験で機能解析が終了しているサンプルに関しては、異種発現系を用いて精製したロドプシンタンパク質の分光解析を実施することでその特性を明らかにする。またこれまでの研究で実施したメタゲノム解析から見出した機能未知遺伝子の機能解析も来年度以降に実施する予定である。
磁気ディスク装置位置決め系の振動外乱の影響の抑制制御技術

(1)磁気ディスク装置における位置外乱の影響の解明磁気ディスク装置を対象として、磁気ヘッドの変位をヘッド制御信号と比較を行うことで、ヘッドとトラックの相対的位置ずれを詳細に観察する。実験結果及びシミュレーションにより振動系及び制御系の解析を行い、アクチュエータを含む位置決め機構、除振機構等の振動系のモデル化を行う。この結果に基づき、位置外乱の影響を定量的に明らかにし、磁気ディスクの位置決めに影響を与える各外乱成分の分離を行った。これらの結果を基に、詳細な数値モデルに基づくシミュレータを作成した。また、各外乱成分の、位置決め精度に対する影響について検討し、制御系設計に活用する基礎データの収集を行った。(2)外乱推定技術及び外乱抑圧技術外乱分離結果に基づき、外乱に対する位置決め精度を向上させる技術として、適応制御系を適用した。平成14年度は、特に周期性があり、位置決め誤差に大きく影響する同期外乱成分の抑圧を試みた。このとき、(1)で作成したアクチュエータの精密モデルを用いることで、より正確にリアルタイム適応制御が可能となり、本手法を用いない時と比較して、約80%の外乱抑圧を可能とした。一方で,適応制御系を適用した場合,抑制効果を得るまでの時間が長いことが問題であった。平成15年度では,この問題を解決する手法として,「周波数領域逆伝達関数補償法」を提案した。本手法は先の手法と比較して,抑制効果を得るまでの時間を約90%短縮させ,かつ20%の外乱抑圧を可能とした。(2)外乱推定技術及び外乱抑圧技術(1)の結果に基づく詳細なシミュレーションモデルを利用して、外乱の作用時点とその大きさを推定する技術として、周波数領域における外乱分離手法を試みた。分離した周波数特性を基に時間領域における各外乱モデルを作成し、外乱モデルを含む精密なシミュレータを作成することが可能となった。このシミュレータを用いたシミュレーションの結果から、外乱成分の中でもディスク回転に伴う同期外乱成分が、位置決め精度に大きく影響していることが判明した。外乱分離結果に基づき、外乱に対する位置決め精度を向上させる技術として、適応制御系を適用した。本年度は、特に周期性があり、位置決め誤差に大きく影響する同期外乱成分の抑圧を試みた。
血友病A患者における抗第VIII因子同種抗体(インヒビター)の発生様式の検討

平成9年度に引き続き、ヒト第VIII因子各サブユニットの純化のための出発材料としてのヒト凝固第VIII因子の純化を行った。ヒト第VIII因子軽鎖サブユニット(80kDa)を認識する自家製抗第VIII因子モノクローナル抗体(NMC-VIII/10)を用いた抗第VIII因子モノクローナルカラムを使用し純化した。純化第VIII因子中には、von Willebrandfactorおよびアルブミン等の不純物の混入を認めなかった。引き続き、抗第VIII因子軽鎖もしくは抗第VIII因子重鎮認識モノクローナル抗体結合カラムによる第VIII因子重鎖および軽鎖サブユニットの純化を行った。前年度使用した各抗体カラムからの溶出液中には目的とするサブユニットはほとんど検出できず、また回収率は1%以下であったため、溶出液の変更(PEG濃度変更)を行ったが回収率を著明に上昇しえなかった。次にカラムに同相化する抗第VIII因子軽鎖もしくは抗第VIII因子重鎖認識モノクローナル抗体の変更を試みが、抗第VIII因子重鎖認識モノクローナル抗体結合カラム作製については、前年度使用した抗体とは別種の適切な抗体がなく、また、抗第VIII因子軽鎖認識モノクローナル抗体結合カラム作製については、別種の抗体を十分量確保できず断念した。そのために第VIII因子重鎖および軽鎖サブユニットの純化法の変更を試みた。純化第VIII因子をEDTA処理後、イオン交換カラムに添加後、素通り分画および溶出分画中の各サブユニットを測定したが、各サブユニット間における相互混入が高頻度に認められた。使用イオン交換カラム、添加液の組成、溶出液塩濃度等につき再検討が必要であり、各サブユニットの純化なくしては抗第VIII因子同種抗体(インヒビター)の検討に進めなかった。1.ヒト凝固第VIII因子の純化ヒト第VIII因子軽鎖サブユニット(80kDa)を認識する自家製抗第VIII因子モノクロ一ナル抗体(NMC-VIII/10)をCNBrセファロ一ス4Bに結合、固相化し、ヒト凝固第VIII因子純化のための抗第VIII因子モノクローナルカラムを作製した。2.ヒト第VIII因子各サブユニットの純化以上の結果より、各カラムよりの溶出不全の原因として各抗第VIII因子サブクラス抗体と各第VIII因子サブクラスのaffinityの問題が考えられ、溶出液の組成の変更、および各第VIII因子サブクラスに対するカラムに用いる抗体の変更等につき検討中である。
ソフトウェア機能要求のためのデータベースを用いた分散共同開発支援

本研究は,平成7年度の「ソフトウェア機能要求の獲得・蓄積・際利用のための演繹オブジェクト指向データベースの構築」研究計画の延長上にある.その目的は,蓄積した過去の開発事例における機能要求とそれに対する分析結果ならびに設計結果をもとにしたナビゲーションによって,ソフトウェア開発者と発注者の間の意思疎通を円滑にし,ソフトウェア生産性の向上を図ることにある.分析設計手法としてはオブジェクト指向方法論,データベースには演繹オブジェクト指向データベースを採用し,更に自然言語インタフェースの導入を試みている.本年度は,基本的な推論機能をもつ論理プログラミング言語に永続的オブジェクト記憶を組み合わせた演繹オブジェクト指向データベース簡易版の分散環境上での実装を行っている.更に,昨年度の研究の成果であるオブジェクト識別性に対するモデル(飯島正,「内包的オブジェクト識別性とその応用」,電子情報通信学会論文誌D-I,Vol.J79-D-I,No.10,pp.644-655(1996))と,それを分散環境へ対応させるための分散オブジェクトモデル(飯島正,「組織構造に基づく権限の委譲を伴った分散オブジェクトモデル」,電子情報通信学会論文誌D-I,Vol.J79-D-I,No.10,pp.656-668(1996))を発展させている.自然言語インタフェースに関しては拡張した範疇文法の枠組みを利用している(飯島正,他,「高階関数に基づく範疇文法系の日本語への適用-表層と深層の語彙主導的な対応づけ-」,情報処理学会研究報告(自然言語処理96-NL-113),Vol.96,No.56,pp.59-66(1996)).しかし,実用レベルの分析/設計のための知識を,演繹オブジェクト指向データベースの枠組みで表現する作業は現在なお進行中であり,本研究の全体的な評価は今後の重要な課題として残されている.本研究は,平成7年度の「ソフトウェア機能要求の獲得・蓄積・際利用のための演繹オブジェクト指向データベースの構築」研究計画の延長上にある.その目的は,蓄積した過去の開発事例における機能要求とそれに対する分析結果ならびに設計結果をもとにしたナビゲーションによって,ソフトウェア開発者と発注者の間の意思疎通を円滑にし,ソフトウェア生産性の向上を図ることにある.分析設計手法としてはオブジェクト指向方法論,データベースには演繹オブジェクト指向データベースを採用し,更に自然言語インタフェースの導入を試みている.本年度は,基本的な推論機能をもつ論理プログラミング言語に永続的オブジェクト記憶を組み合わせた演繹オブジェクト指向データベース簡易版の分散環境上での実装を行っている.更に,昨年度の研究の成果であるオブジェクト識別性に対するモデル(飯島正,「内包的オブジェクト識別性とその応用」,電子情報通信学会論文誌D-I,Vol.J79-D-I,No.10,pp.644-655(1996))と,それを分散環境へ対応させるための分散オブジェクトモデル(飯島正,「組織構造に基づく権限の委譲を伴った分散オブジェクトモデル」,電子情報通信学会論文誌D-I,Vol.J79-D-I,No.10,pp.656-668(1996))を発展させている.自然言語インタフェースに関しては拡張した範疇文法の枠組みを利用している(飯島正,他,「高階関数に基づく範疇文法系の日本語への適用-表層と深層の語彙主導的な対応づけ-」,情報処理学会研究報告(自然言語処理96-NL-113),Vol.96,No.56,pp.59-66(1996)).しかし,実用レベルの分析/設計のための知識を,演繹オブジェクト指向データベースの枠組みで表現する作業は現在なお進行中であり,本研究の全体的な評価は今後の重要な課題として残されている.
日本語教員と専門教員によるアカデミック・ライティングの評価：評価基準の策定と検証

日本人大学生及び留学生が執筆した日本語意見文の評価を左右する要因が何かを探るために,大学教員44名に,意見文30編の包括的評価を依頼し,5段階評定値及び評価コメント(評価を決定づけた良い点/悪い点の記述)を収集した。意見文と評価者の両面から分析を行った結果,意見文の言語的側面に関しては,漢字や中級後半語,上級前半語の使用率,内容語や異なり語の頻度,総文字数などが「良い意見文」を特徴づける指標として機能している可能性を見出した。また,評価者が重視している評価の観点は「内容」,「言語」,「構成」,「形式」の順であるが,評定値の高低や執筆者の母語によって,相違もみられることがわかった。1.先行研究及び作文教材から作文評価の指標になりそうな項目を取り出してリスト化した。2.既に収集済みの日・台・韓・英母語話者による日本語意見文を、言語、構成、内容的側面から分析した。3.分析の結果、評価研究時に不足すると思われるデータ9編の追加収集を行った。4.意見文全287編から評価の対象とする意見文40編を抽出した。5.大学の専門教員3名と日本語教員3名の両者を対象に、1データベースから抽出した意見文40編の包括的評価(質問紙形式)、2包括的評価を説明する分析的評価項目の洗い出し(インタビュー形式)の予備調査を実施した。6.予備調査の結果に基づき、日本語教員と専門教員の評価の特徴についてラッシュ分析等でケーススタディを行った。初年度の計画をほぼ予定通り実行することができたため。H28年度は当初の計画に従い、以下の作業を行った。1 H27年度に実施した「大学教員による意見文40編の評価」の予備調査結果の分析を進め、日本語教育学会及び第二言語習得研究会でポスター発表を行った。日本語教育学会では、評価者の自由記述をKH Coderで分析し、評価の際の重要項目を抽出したうえで、高得点群・低得点群・分散群に分類した意見文の質的分析を行った。第二言語習得研究会では、評価者の評定結果(5段階評定)をIRTモデルを適用して分析し、評定値の分析手法に関して検討した。2予備調査の結果に基づき、本調査の計画を立て、実施した。本調査では、予備調査で評価対象とした40編の意見文のうち19編を残し、さらに評価のバラつきを考慮して11編の意見文を新たに評価対象として抽出した。また、日本語教員と専門教員の評価の異同を分析するため、評価者の条件の絞り込みを行い、調査協力者を募った。調査協力者が一部の大学の教員に偏らないよう日本全国から協力を募ること及び多忙な大学教員の負担を少しでも軽減することを目的に、本調査はウェブ上に調査用のホームページを作成して実施した。3本調査データとして人文社会系の大学教員40名分(専門教員18名、日本語教員22名)のデータを得た。4分析ツールとして活用するKH Coderについて理解を深めるため、開発者の樋口耕一先生(立命館大学)を招き、早稲田大学においてワークショップを開催した。(2017年2月27日)次年度は、専門教員のデータ数を日本語教員のデータ数に合わせるべく、評価データの追加収集を行った上で、評定値の分析、評価コメントの分析、意見文の分析を進める予定である。予備調査の結果を踏まえ、本調査に発展させることができた。当初、意見文30編の評価作業は負担が大きいため、大学教員の評価協力者を得るのは困難だと考えたが、日本全国から計40名の協力を得ることができ、次年度は分析に時間を使える状況となった。本研究は,大学教員が日本人大学生及び留学生が執筆した日本語意見文をどのように評価しているのかを明らかにすることを目指している。H29年度は,前年度に引き続き大学教員(人文社会系専門教員)から意見文30編に対する評価データ(5段階評定値及び評価コメント)を収集し,最終的に44名分(日本語教員,専門教員各22名ずつ)の本調査データを集めたうえで以下の研究を行った。1意見文30編のうち,同等の評定結果となった母語話者と学習者の意見文3組計6編に対する評価コメントから,大学教員による評価の観点を探索的に抽出し,その特徴を分析した。「母語話者作文と学習者作文の評価の観点を探る:評定結果が同一の作文の評価コメントの比較」というタイトルで第3回アジア圏学習者コーパス国際シンポジウムにおいて神戸大学でポスター発表を行い,その後『Learner corpus studies in Asia and the world. Vol. 3』に研究論文として投稿した。2大学教員44名の評定値をコンピュータによる自動評価と比較し,作文の良し悪しの評定にどのような言語計量的な側面がどの程度影響しているのかを分析した。「IRT系モデルとReadabilityによる日本語作文の定量的分析ー大学教員による評価とコンピュータによる自動評価の比較ー」というタイトルで2017年度日本語教育学会秋季大会で口頭発表を行い,良い作文に見られる言語的特徴について報告した。研究期間全体を通じ,大学進学を目指す留学生が日本語で書く力について,「書かれた文章そのもの」「大学教員の評価の観点」「学習者要因(母語)」の側面から多角的に捉えることが可能となった。さらに精緻な分析を進めることによって,日本の大学で学ぶ留学生に必要とされるアカデミック・ライティングの評価基準やルーブリックを作成し,教育・学習に役立てることができると考える。

日本人大学生及び留学生が執筆した日本語意見文の評価を左右する要因が何かを探るために,大学教員44名に,意見文30編の包括的評価を依頼し,5段階評定値及び評価コメント(評価を決定づけた良い点/悪い点の記述)を収集した。意見文と評価者の両面から分析を行った結果,意見文の言語的側面に関しては,漢字や中級後半語,上級前半語の使用率,内容語や異なり語の頻度,総文字数などが「良い意見文」を特徴づける指標として機能している可能性を見出した。また,評価者が重視している評価の観点は「内容」,「言語」,「構成」,「形式」の順であるが,評定値の高低や執筆者の母語によって,相違もみられることがわかった。2015年度に実施した予備調査の結果を検証した上で、必要に応じて調査方法の再検討を行い、日本語教員20名、専門教員20名程度を目安に意見文の評価に関する調査を行う。今後は以下の手順で研究を推進する。1.不足データの収集(専門教員4名による30編の意見文評価データを収集する。)2.以下の観点からデータを分析する。1専門教員・日本語教員各22名の評定値の分析→両者の評定の特徴を探る。2専門教員・日本語教員各22名の評価コメントの分析→両者の評価の観点の異同を探る。3評価が高かった「よい意見文」、評価が低かった「悪い意見文」、評価が分かれた意見文の特徴を、内容面、構成面、言語面から分析する。→分析結果を日本語教育に還元する。3.上記の量的・質的分析の結果を踏まえ、評価の観点の洗い出し、重要度の重み付けを行い、評価基準の試案を作成する。日本語教育当初の計画では、評価研究に不足しているデータの収集のため、豪州の大学に出張する予定であったが、既存のデータを分析したところ、非母語話者によるデータは既存のデータだけで対応可能であり、母語話者データについてのみ若干の追加収集が必要であることが判明した。そのため、海外出張の予定が国内出張に変更になり、繰越金が生じた。意見文30編の評定及び評価コメントの記述には相当時間が取られるため、多忙な大学教員の協力を多数得るのは難しいと考えた。そのため、今年度中に全データ収集を終えることは断念し、2年にわたって少しずつデータを取りためることを計画した。次年度もデータ収集を続けるために調査協力者への謝金を繰り越すこととした。2015度の繰越金は、2016年度実施予定の評価研究協力者への謝金に用いることとする。評価に伴う負担の大きさから、研究協力者を募ることに困難が伴うため、相応の謝金を確保した上で研究を推進する必要がある。2016年度の繰越金は、2017年度実施予定の評価研究協力者への謝金に用いる。本研究のデータは上記のコーパスより抽出している。
数値シュミレーションによる動波の研究

本計画研究の重要な課題の1つは、連星中性子星の合体時に発生する重力波の波形予測であるが、これに関して2つの重要な仕事がなされた。1)片方の質量が一方に比べて小さい場合、一般相対論の摂動論を使う事によりポストニュートニアンの8次の項までのエネルギー放出率を明らかにした。その結果ポストニュートニアン展開は6次程度まで実行すれば十分であることがわかったが、これは世界的にも今後大きな課題となった。2)合体時の現象は完全に一般相対論を取り入れた数値シミュレーションが必要であるが、これについてはア)共形時間切断法イ)Pseudo Minimal Shear条件を開発して3次元数値コードを完成させた。今後は、上下対称性等を仮定して、本格的にシュミレーションを行う予定である。1 )、2)とも1994年7月に米国スタンフォード大学で開催された第7回マ-セルグロスマン会議で発表し、その成果は国際的に認められた。超新星爆発についても各種回転則の場合の2次元数値シュミレーションを実行した。本重点領域で実験グループが対象にしている10Hzから50KHzの重力波源として重要なものに、1)連星中性子星の合体に伴って放出される重力波と2)超新星爆発と中性子星の形成に伴う重力波の2つがある。本計画研究での、本年度の成果は以下の通りである。1)流体はニュートニアンで扱い、重力波による輻射の反作用の効果も入れた3次元数値シュミレーション((140)^3の格子数)を、より現実的な場合に行った。即ち粘性がそんなに強くない中性子星の場合、連星が重力波を放出して軌道半径が減少していく際に循還が保存されるため、ケプラーの回転角速度と同じ角速度で反対方向に自転しなくてはならない事が示されるが、この場合の合体過程を調べた。自転がない場合と較べると、合体後も延々と重力波が放出されるので、波形は合体のダイナミックスを強く反映することがわかった。又、合体前の衝突速度も入れた数値シュミレーションも実行した。完全に一般相対論を取り入れた数値コードの建設に関しては、conformal time slicingという新した時間の設定の仕方を考察して、(40)^3の格子数でのテスト計算を開始した.2)超新星爆発については、高速自転する星で重力崩壊型超新星が起こった場合を調べた。不確定性の高い状態方程式や、取り扱い困難なニュートリノ輸送をすべて角運動量分布とともにパラメトリリックな形でとりこみ、11例の軸対称モデル計算を行った。その結果、自転は超新星爆発には、むしろマイナスであることがわかった、この高速回転する原始中性子星の分裂合体に関しては、SPH法で調べた結果、1)初期の内部エネルギーと重力のエネルギーの比が小さい場合は分裂する.2)この過程の場合、大きな重力波の放出が得られ、全積分された重力波のエネルギー量は、静止エネルギーの約1%にものぼることが判明した.本計画研究の重要な課題の1つは、連星中性子星の合体時に発生する重力波の波形予測であるが、これに関して2つの重要な仕事がなされた。その結果ポストニュートニアン展開は6次程度まで実行すれば十分であることがわかったが、これは世界的にも今後の大きな課題となった。2)合体時の現象は完全に一般相対論を取り入れた数値シュミレーションが必要であるが、これについてはア)共形時間切断法イ)Pseudo Minimal Shear条件を開発して3次元数値コードを完成させた。1),2)とも2つの国際会議で発表し、その成果は国際的に認められた。
生体の機構に基づくポスト・エージェント技術の基礎的研究

本研究では,環境の変化に対して柔軟に適応できる生体の機構をエージェントに取入れることにより,従来のエージェント技術の限界を越える機能を有する「ダブル」の基盤技術の開発を目標に研究を推進した.その結果,以下のような研究成果を得た.1.生体の機構に基づくダブル指向フレームワークの基盤技術の構成アクティブエージェントリポジトリ(AAR)を中心としたダブル指向フレームワークの基盤を構成した.プロトタイプによる実験から,提案フレームワークは,エージェントのライフサイクル管理機能の効果により,従来にない高い環境適応能力を発揮することが確認された.2.生体の機構に基づくダブルの基本アーキテクチャの構成知識を柔軟に追加・変更可能な,ルール型知識処理機構を持ったダブルの基本アーキテクチャを構成した.プロトタイプによる実験から,提案アーキテクチャの柔軟な知識処理の効果により,ダブル単体の能力の拡張性が格段に向上することが確認された.3.提案したフレームワークとアーキテクチャに基づく生活情報端末の開発と評価ダブル指向フレームワークとダブル基本アーキテクチャに基づく自律調整型テレビ会議端末の設計・実装を行った.提案フレームワークとアーキテクチャの導入による効果を確認するために,テレビ会議システムの動作状況表現に基づく,従来型システムと本システムの定量的比較評価を行った.その結果,本フレームワークとアーキテクチャが効果的に働き,それにより従来にない高度な適応性を実現可能であることが検証された.4.総合評価以上により,提案フレームワークと基本アーキテクチャが効果的に機能し,従来のマルチエージェント技術を越えた先進的な柔軟性,適応性を実現する「ダブル」の基盤技術を与えることができた.本研究では,環境の変化に対して柔軟に適応できる生体の機構をエージェントに取入れることにより,従来のエージェント技術の限界を越える機能を有する「ダブル」の基盤技術の開発を目標に研究を推進した.その結果,以下のような研究成果を得た.1.生体の機構に基づくダブル指向フレームワークの基盤技術の構成アクティブエージェントリポジトリ(AAR)を中心としたダブル指向フレームワークの基盤を構成した.プロトタイプによる実験から,提案フレームワークは,エージェントのライフサイクル管理機能の効果により,従来にない高い環境適応能力を発揮することが確認された.2.生体の機構に基づくダブルの基本アーキテクチャの構成知識を柔軟に追加・変更可能な,ルール型知識処理機構を持ったダブルの基本アーキテクチャを構成した.プロトタイプによる実験から,提案アーキテクチャの柔軟な知識処理の効果により,ダブル単体の能力の拡張性が格段に向上することが確認された.3.提案したフレームワークとアーキテクチャに基づく生活情報端末の開発と評価ダブル指向フレームワークとダブル基本アーキテクチャに基づく自律調整型テレビ会議端末の設計・実装を行った.提案フレームワークとアーキテクチャの導入による効果を確認するために,テレビ会議システムの動作状況表現に基づく,従来型システムと本システムの定量的比較評価を行った.その結果,本フレームワークとアーキテクチャが効果的に働き,それにより従来にない高度な適応性を実現可能であることが検証された.4.総合評価以上により,提案フレームワークと基本アーキテクチャが効果的に機能し,従来のマルチエージェント技術を越えた先進的な柔軟性,適応性を実現する「ダブル」の基盤技術を与えることができた.今年度においては,ダブル指向フレームワークの構成と生体の機構に基づくダブルの基本アーキテクチャの確立を目標として,以下のサブテーマに関する研究開発を推進した.1.生体の機構に基づくダプル指向フレームワークの構成(1)既存エージェント指向技術の分析既存エージェント指向技術として,ADIPSフレームワーク等の分析を行った.その結果,既存エージェント指向技術ではエージェントのライフサイクルの定義およびその支援が不十分であり,ライフサイクルの中でエージェント自身が進化するための仕組みが欠如している点が指摘された.(2)ダブル指向フレームワークの基本設計および詳細設計上記分析結果に基づき,エージェントのライフサイクルを積極的に支援し,エージェントの動作履歴を管理・有効利用することでエージェント自身が進化するための仕組みについて,エージェントの内部構造およびエージェントの動作環境に着目して検討を行った.2.生体の機構に基づくダブルの基本アーキテクチャの確立(1)ダブル指向フレームワークに基づく「ダブル」の基本アーキテクチャの設計ダブル指向フレームワークに基づく「ダブル」の基本アーキテクチャとして,自らの知識を柔軟に追加・変更可能な知識モデルを持ったダブルの基本設計を行った.またダブルが進化するための場として,アクティブエージェントリポジトリ(AAR)を提案し,その設計を行った.この成果は国際会議等で発表した.3.ダブル基本アーキテクチャに基づく生活情報端末の設計(1)情報弱者向け生活情報端末の機能要件の分析・整理ダブル基本アーキテクチャに基づく情報弱者向け生活情報端末の実現を目指し,ネットワーク型情報家電製品における機能要件の分析・整理を行った.今年度においては,ダブル指向フレームワークとダブル基本アーキテクチャの基本評価を行った.またダブル基本アーキテクチャに基づき,情報弱者向け生活情報端末として,自律調整型テレビ会議端末の設計と部分試作を行った.具体的には以下のサブテーマに関する研究開発を推進した.1.生体の機構に基づくダブル指向フレームワークの構成(1)ダブル指向フレームワークの評価と改良昨年度の詳細設計に基づき,アクティブエージェントリポジトリ(AAR)を中心としたダブル指向フレームワークの部分試作を行い,基本動作の評価を行った.その結果提案フレームワークは,適切なレスポンスタイムで設計どおり動作することが確認された.2.生体機構に基づくダブル基本アーキテクチャの確立(1)ダブル指向フレームワークに基づく「ダブル」の基本アーキテクチャの評価と改良昨年度の設計に基づき,知識を柔軟に追加・変更可能なルール型知識モデルを持ったダブルの部分試作を行い,基本動作の評価を行った.その結果提案アーキテクチャは,知識の柔軟な拡張が可能であり,また適切なレスポンスタイムで動作することが確認された.また推論の更なる高速化に向けての改良検討を行った.

3.ダブル基本アーキテクチャに基づく生活情報端末の設計(1)情報弱者向け生活情報端末の基本設計・詳細設計ダブル基本アーキテクチャに基づき,情報弱者のインターネットへの参加を効果的に支援する生活情報端末として,自律調整型テレビ会議端末の基本設計,詳細設計を行った.4.ダブル基本アーキテクチャに基づく生活情報端末の試作(1)ダブル基本アーキテクチャに基づく生活情報端末の部分試作3.で述べた設計に基づき,自律調整型テレビ会議端末のQoS調整機能の部分試作を行った.本年度は,平成14年度に得られた成果をベースとして,ダブル基本アーキテクチャに基づき情報弱者のインターネットへの参加を効果的に支援する生活情報端末の試作と評価を通して,ダブル指向フレームワークとその生活情報端末への応用の総合評価を行った.具体的には以下のサブテーマに関する研究開発を推進した.(1)ダブル基本アーキテクチャに基づく生活情報端末の実装と評価前年度行った部分試作の結果に基づき,自律調整型テレビ会議端末の詳細設計および実装を行った.その結果,本システムが設計仕様どおりに,適切なレスポンスタイムで動作することが確認された.更に,自律調整型テレビ会議端末の評価を行うために,テレビ会議システムの動作状況表現を導入した新たな評価手法を提案し,それに基づき本システムの有効性の定量的評価を行った.その結果,本システムが,従来にない高い適応性を示していることが検証された.(2)ダブルの基本的特性の理論的解析ダブルの持つべき基本的特性について,マルチエージェントシステムの動作特性とその制御の観点から,理論的解析を行った.その結果ダブルの制御手法に関するさまざまな知見を得た.(3)総合評価総合評価として,従来型の生活情報端末(テレビ会議端末)と,ダブル基本アーキテクチャに基づいた自律調整型テレビ会議端末との比較評価を行った.その結果,本提案のダブル指向フレームワークが効果的に機能し,本システムが従来のマルチエージェントを越えた高い柔軟性,適応性を示していることが確認された.これにより本提案の有効性が確認された.また,これらの実験を通じ,次世代ユビキタスコンピューティング基盤に関する課題を明らかにした.
GHz帯域で電波透過特性を有する金属材料の実現

数10nmオーダーの金属粒子相と粒子表面の数nmの酸化物誘電体層を基本構造として持つ材料を作製した。この材料の電波透過特性と材料構造の関係を調べ、電波透過のメカニズムが金属粒子相間の電気的なパーコレーション現象に起因することを明らかにした。また、金属相粒子相直径と金属相体積率の関係を制御することにより、数10GHzの周波数帯域におい60%以上の電波透過率を持つ材料を実現した。特に、金属相の体積率が20%以上、試料暑さ1mm以上の材料において、電波透過性を持つ誘電体と同等の電波透過率である透過率80%を実現できた。電波を透過する金属材料の実現を目的として、金属ナノ粒子相を基本構造に持つ材料の作製を行い、材料の構造の評価と、電波透過特性および電気特性の評価を行った。以下に実施した研究内容の詳細を示す。(1)金属ナノ粒子相/誘電体層構造の作製金属ナノ粒子相のサイズ(平均粒子径、最大粒子径)、形状(アスペクト比)、金属相体積率、酸化物誘電体層の厚さ(平均厚さ、最大厚さ、最小厚さ)、金属粒子間の距離(平均距離、最大距離、最小距離)をパラメータとして変化させた材料の作製を行った。電波透過特性の評価に必要な板状試験片(50mmx50mm以上の平面、厚さ1-3mm)とした。(2)金属粒子相/誘電体層構造の評価(1)で作製した材料の構造の評価を、SEM、TEM、XPSを用いて行った。金属ナノ粒子相の粒子直径及び誘電体層厚さ、金属粒子相間の距離の分布や形状の評価を行なった。試料全体での構造の均一性の評価も行なった。また、これら試験片を用いて力学試験を行ない、材料の降伏応力及びヤング率の測定を行なった。(3)電波透過特性および電気伝導率の評価(1)で作製した試験片の電波透過特性の評価を周波数20-40GHzの範囲で行なった。試験片の厚さを変えて実験を行い(試料厚さ1-3mm)、材料の減衰係数や複素誘電率を求めた。また、四端子法を用いた電気伝導率の測定も行なった。この結果から、電波を透過するための材料の構造の条件に関して、考察を行った。(1)金属粒子相,誘電体相の構造パラメータ抽出平成19年度の結果をもとに、材料の複素誘電率から電波の減衰に及ぼす構造パラメータの比較検討を行い、粒子相直径および粒子相体積率と誘電損失の関係を求めた(2)電波透過に関する材料設計指針の提案(1)の結果から、導電機構と電波透過現象の関係を整理した。その結果、導電機構および電波透過現象ともに、導電性粒子相間のパーコレーション効果が大きく影響を及ぼすことを明らかにした。また、導電性粒子相の直径に関して、マイクロメーターオーダーの粒子径に比べてナノメーターオーダーの粒子径のほうが同じ体積率でも誘電率の実部および虚数部が共に低いことを見出した。(3)電波を透過するバルク金属材料の作製(2)で得られた指針をもとに、金属粒子相/誘電体相構造を持つ材料の作製を行った。その結果、金属相の体積率が20%以上の材料(試料厚さ1mm以上)において、電波透過性を持つ誘電体と同等の電波透過率である透過率80%を実現することができた。
子宮頸癌ハイリスク因子としてのパピロ-マウイルス感染の疫学的・免疫学的検討

子宮頸部のヒトパピロ-マウイルス(HPV)感染に関して,正常子宮頸部,子宮頸部異形成,子宮頸部上皮内癌,子宮頸癌(浸潤癌)を次の2つの方法を用いて検討した。第1は子宮頸部からの剥離細胞を用いたfilter in situ hybridization法であり,第2は多型のHPVを検出できるconsensus primersを用いたPCR法(検体には,正常子宮頸部は剥離細胞を用い,他は生検検体を用いた。)である。666名の正常子宮頸部から,6名(0.9%)にHPV6/11,12名(1.8%)にHPV16,4名(0.6%)にHPV18が検出された。50未満では,5.7%のHPV感染率に対し,50才以上では0.9%とく,性ホルモンや性活動がHPV検出に影響していると考えられた。軽度・中等変異形成ではHPV16/18感染が24.3%に,高度異形成・上皮内癌では34.6%に,癌では48.4%に認められた。この方法により,正常子宮頸部(特に若年者)にもHPV感染が存在(不顕性感染)するが,子宮頸部のneoploomaに比べれば明らに低い感染率であることで示された。HPV DNAのE6及びL1において,多型のHPVを同時に検出できる高感度PCR法を開発した。E6のPCRではHPV16,18,33,58を,L1のPCRではHPV6,11,16,18,31,33,42,52,58の9型を検出できる。これにより、正常子宮頸部ではHPV検出率が11%,異形成癌では90100%の検出が可能となった。異形成から癌へ,病変が高度になるにつれてHPV16/18が高率に検出された。子宮頸癌では66/69(96%)にHPVが検出され,16が53.6%,18が13.0%,31が2.8%,33が5.8%,52が5.8%,58が5.8%タイプ不明(9型以外)が8.7%に検出され,多くの型のHPVが子宮頸癌発生に関与している可能性が示された。(1)子宮頸部に病変のあるものないものより剥離細胞を採取し、filter in situ法で検索した。対象は頸部尖圭コンジロ-マ23例、CINI/II70例、CIN III26例、子宮頸癌31例、健常婦人666例である。それぞれのHPV6/II、HPV16、HPV18の検出率は、コンジロ-マで48%、26%、9%で、CIN I/IIで、6%、16%、9%、CIN IIIで0%、35%、0%、子宮頸癌で3%、39%、10%に対し、健常婦人では、0.9%、18%、0.6%であった。以上より、健常婦人(特に閉経前)にもHPV感染は計3.3%存在した。またHPV型組織型を相関したことがわかる。(2)HPVは多くの型を有する。そこでE6領域、C1領域において多くの型を1つのPCRでdetectするconsensus prinerを開発した。P6PCRでは、HPV16,HPV18,HPV33,HPV58を同時にdectectでき、L1PCRでは、HPV6,HPV11,HPV16,HPV18,HPV31,HPV33,HPV42,HPV52,HPV58をdectectできた。この方法による型決定はSouthernblot解析とも一致したことより、検出のみならず、制限酵素切断による型決定にも使用できることが判明した。この2つのPCRをHPV簡易検出に役立てるため、filter in situ法同様に剥離細胞をnon-iorgenic detect gent及びProteinrose K処理後用いることにより、HPV検出できることも判明し、今後は健常婦人において検索をすすめる予定である。現在、cell linesの細胞ではうまくいっており、応用可能を考えている。)である。

E6のPCRではHPV16,18,33,58を,L1のPCRではHPV6,11,16,18,31,33,42,52,58の9型を検出できる。これにより、正常子宮頸部ではHPV検出率が11%,異形成癌では90100%の検出が可能となった。異形成から癌へ,病変が高度になるにつれてHPV16/18が高率に検出された。子宮頸癌では66/69(96%)にHPVが検出され,16が53.6%,18が13.0%,31が2.8%,33が5.8%,52が5.8%,58が5.8%タイプ不明(9型以外)が8.7%に検出され,多くの型のHPVが子宮頸癌発生に関与している可能性が示された。
看護学生におけるレジリエンスと脳腸相関との関連性について

本研究は,看護学生を対象としてストレス反応性と脳腸相関との関連性を明らかにすることを目的としている。レジリエンスとは、「困難、あるいは危機的状況に適応する個人の特性」と定義されている、ストレス応答に対する個人差についての概念である。また、生体のストレス応答において、脳と消化管とが機能的に関連、連動することが明らかとなっており、これは脳腸相関と呼ばれる。ストレス抵抗性と関連し心身の健康を保護する上で重要なレジリエンスの向上因子について、ストレスと強い関連のある脳腸相関に着目しその作用機序等を明らかにすることにより、ストレス関連疾患の予防についても提唱していく。今回対象とした看護学生は、看護師となるための教育、訓練を受けており、看護師の準備段階である。医療現場における強いストレスを受ける前である学生の時点からレジリエンスを高めることで、ストレスへの過剰反応や心身の健康危機に対する予防に繋がると予想される。この点から、看護学生を対象としたレジリエンス向上因子を解明しようとする本研究は、将来の医療・看護の人員や質の確保に対し貢献できると考えられる。また、これまで明らかになっていなかったレジリエンスの作用機序に関して今回新たな視点として、脳腸相関に着目し解析することにより、今後のレジリエンス研究の基盤ともなり得ると考えられる。平成30年度は,調査実施に必要となる所属機関における倫理審査が承認されたため,対象者への調査紙配布と回収,データ入力を行った。本年度は,倫理審査委員会での承認を受け,対象者への調査紙配布を行った。しかし,倫理審査の承認を受けるまでの期間が想定よりも長く,研究対象である看護学生への調査紙配布も遅れている。本研究は,ストレス暴露が増加する状況として看護学生の臨地実習を設定している。看護学生への倫理的配慮として,実習期間中は学業などへの負担となり得ることから実習期間終了後に調査紙配布を行った。そのため,現時点でまだ調査紙回収を終えていない。また,調査紙の回答は個人の自由であり回答の提出をもって研究への同意としているが,回収率が1割程度に留まっている。平成30年度の配布した調査紙を引き続き回収する。また,すでに回収した調査紙の内容はデータ化し,解析の準備も並行して行う。調査紙の回収率が低い点に関しては,今後の研究展開を再考して調査紙の洗練を検討する。また,調査の対象となる学年や調査範囲を拡大し,データ数を増やすよう計画を一部変更する。本研究は、看護学生を対象としてストレス反応性と脳腸相関との関連性を明らかにすることを目的としている。ストレス抵抗性と関連し心身の健康を保護する上で重要なレジリエンスの向上因子について、ストレス反応性に強い関わりをもつ脳腸相関に着目し、この機序の解明、およびストレス関連疾患の予防について検討するものである。レジリエンスとはストレス応答に対する個人差について提唱された概念的なものであり、心理面との関連研究が多く行われてきたが、向上因子や作用機序については明らかになっていない。医療現場での役割の多様化、高度化などからストレス状況下に暴露されることの多い看護職において、心身の健康状態を保つことは重要な課題であると言える。そこで、対象とした看護学生の段階からストレスへの過剰反応を予防できる方法が示唆されれば、将来の医療現場の人員、質の確保に繋がる意義を持つ。脳腸相関とは、脳と消化管との機能的関連として明らかになっているものである。脳腸相関の反応性は心理的ストレスに影響を受け、脳と消化管双方の機能障害等が起こることが知られている。本研究では新たに脳腸相関という視点からの解析を行っていく。これにより機序や関連因子の抽出が期待でき、今後のレジリエンス研究の基盤となり得ると考えられる。平成29年度は、1先行研究等からアンケート調査用紙の妥当性を検討し、対象者への配布や解析に必要な手続き、準備等を行った。また、2妥当性が確立された心理尺度以外に独自で作成する、食内容に関する調査用紙の作成を試みた。代表的なストレス関連疾患である過敏性腸症候群において低FODMAP食の有用性が注目されており、本研究ではこれに着目した、独自の調査用紙の作成を継続して行っている。本年度は、先行研究からアンケート調査用紙の妥当性を考察し、倫理審査申請を行うことができた。これにより、アンケート調査を行う準備を整えることはできたが、当初計画よりも対象者へのアンケート調査用紙配付の遅延が生じている。調査用紙の解析準備も進めることができたため、配布後には速やかに解析を進めることが可能である。

この点から、看護学生を対象としたレジリエンス向上因子を解明しようとする本研究は、将来の医療・看護の人員や質の確保に対し貢献できると考えられる。また、これまで明らかになっていなかったレジリエンスの作用機序に関して今回新たな視点として、脳腸相関に着目し解析することにより、今後のレジリエンス研究の基盤ともなり得ると考えられる。平成30年度は,調査実施に必要となる所属機関における倫理審査が承認されたため,対象者への調査紙配布と回収,データ入力を行った。本年度は,倫理審査委員会での承認を受け,対象者への調査紙配布を行った。しかし,倫理審査の承認を受けるまでの期間が想定よりも長く,研究対象である看護学生への調査紙配布も遅れている。本研究は,ストレス暴露が増加する状況として看護学生の臨地実習を設定している。看護学生への倫理的配慮として,実習期間中は学業などへの負担となり得ることから実習期間終了後に調査紙配布を行った。そのため,現時点でまだ調査紙回収を終えていない。また,調査紙の回答は個人の自由であり回答の提出をもって研究への同意としているが,回収率が1割程度に留まっている。平成30年度は、アンケート調査用紙の配付と解析を実施する。まずは、食事の内容に関する独自の調査用紙を確立し、作成する。調査用紙の配付は本研究の目的上、対象者において強いストレス暴露が予想される臨地実習後の配布が計画されている。そのため、適切な時期にスムーズな配布と回収を行うための調整も継続していく。平成30年度の配布した調査紙を引き続き回収する。また,すでに回収した調査紙の内容はデータ化し,解析の準備も並行して行う。調査紙の回収率が低い点に関しては,今後の研究展開を再考して調査紙の洗練を検討する。また,調査の対象となる学年や調査範囲を拡大し,データ数を増やすよう計画を一部変更する。当初は、専用のソフトによる解析やアンケート調査用紙の配付および送付を行う計画であったが、調査用紙配付がまだ行われていない。これらが実施される次年度に該当金額を使用する。調査紙配布は実施したがデータ数が少なく解析に至っていないため,解析ソフトを購入していない。また,データ数の増加のために調査対象を増やす計画である。そこで次年度は,解析ソフトの購入と,調査対象者の拡大に伴う既存の調査紙購入や回収用切手の購入が必要となるため,これらに当該助成金を使用する。
拡張アンサンブルによる一次相転移の理論解析

統計力学の従来のアンサンブルを拡張することにより、一次相転移も含むあらゆる相転移に適用可能で、かつ良い解析性を持つような、新しい理論的枠組みを作ることにより、多体相互作用系の様々な問題を解析する新しい手法を作る。具体的には、(i)エネルギーで状態を区別できる、新しいアンサンブルを一般的に構築する。(ii)この新しいアンサンブルに特有の様々な公式を導き、従来の問題点を解決してゆく。(iii)本研究で得られる定式化を、多体相互作用系の様々な問題に適用してゆく。とくに、モンテカルロ法などで計算する具体的な計算手法を構築し、実際にいくつかのモデルについて、相転移の性質を明らかにする。
開発援助金融とドイツ：１９５６－１９７２年　－世界銀行融資との関連において－

ドイツの開発援助への本格的な参入は1950年代半ばであった。ドイツは援助を受け入れる国から援助資金を供給する国へと早期に転換し,61年には連邦経済協力省が設立された。ドイツと世界銀行との関係は,この50年代後半から60年代前半に構築された。60年代後半には,ドイツにおいて世銀債が大規模に発行され,世銀との関係が強化された。この過程において,ドイツ銀行やドレスナー銀行も,世銀融資に積極的に関与するようになった。世銀はEEC未加盟のヨーロッパ諸国への復興援助のみならず,アジア・中南米諸国への開発援助にマルクを活用した。本研究の目的は,ドイツと世界銀行(以下,世銀と省略)の関係に着目し,世銀がドイツから調達した資金が,この機関を通じてどこの国のどのようなプロジェクトに融資されるのか,またその融資はどのような方針やプロセスを経て実施されるのかを明らかにし,国際的な開発援助資金の流れを解明することであった。平成25年度は,7月に世銀について共通の関心を持つ研究者とともに,「初期の世界銀行における復興と開発:1944-62年」と題するパネルに参加し,「世界銀行の援助・融資政策とドイツ」についての口頭発表を行った。この発表では,世銀とドイツ資本市場の復興(50年代末期),ドイツにおける世銀債の発行(59年4月),世銀出資マルク18%分の解除(50年代後半),世銀によるドイツの民間金融機関へのポートフォリオの売却(50年代後半)などを検討した。その結果,世銀によるドイツからの資金調達と融資が,ドイツ連邦銀行による短期・中期ローン以外に,多様な方法を通じて実施されていることが明らかとなった。また,このような世銀の資金調達にドイツが大きく貢献した背景には,世銀の融資先である開発途上国とドイツの主力輸出産業(=投資財)とのマッチングが良好であること,国際的貢献をアピールするために,世銀を活用したいというドイツの思惑が存在した。以上のように,世銀によるドイツからの資金調達には,世銀債の発行やポートフォリオの売却において,民間の金融機関が関与しており,8月には,世銀債発行についての交渉過程を検討するために,ドイツ銀行資料室(ドイツ連邦共和国フランクフルト)にて世銀債発行についての資料調査を実施した。ドイツ銀行は,ドイツを代表するユニバーサルバンクであり,世銀債発行の主幹事として,世銀と深い結びつきがあった。ドイツにおける世銀債発行は,資本市場の復興とユニバーサルバンクの復元によって成立したと言える。平成24年度については,世界銀行がドイツによる多様な流動性供給によって,西ヨーロッパ諸国や日本,インドなどの諸国のインフラ・エネルギー事業への融資を実施したことを明らかにした。詳細については,以下の通りである。1950年代後半,ドイツは経常収支黒字により金・ドル準備を蓄積し,資本輸出を要請された。ドイツは固有の旧植民地との関係が断ち切られていたため,世界銀行を通じて多国間の途上国援助を実施することが,国際貢献をアピールする上でも好都合であった。また,ドイツの輸出産業は世界銀行の大規模プロジェクトに関与することによって,途上国への資本財・投資財輸出において,世界市場での競争力が高まることを期待した。以上の判断から,世界銀行への資金的貢献は多様な形態で実施された。世界銀行へのローン[期間:13年,利率:2.54.5%]は56年以降にドイツ連邦銀行を経由し,ドルおよびマルクで実施され,61年には総額6億2,500万ドルに達した。また,ドイツの世界銀行出資金は3億3,000万ドルであり,このうち18%分は5,940万ドル(= 2億4,948万マルク)であった。この出資金マルク18%分が50年代後半に解除され,セイロン(Laxapana, 948万マルク),パキスタン(Karachi, 301万マルク),インド(Trombay, 1,000万マルク)の発電事業などに利用された。59年4月には,初めてのマルク建て債券[2億マルク,5%,15年満期]が発行された。この債券は,ドイツ銀行を主幹に,73金融機関が参画してシンジケート団を組成した。ドイツによる世界銀行へのローンは,この債券として国内の8つの資本市場でフロートされた。この結果,ドイツは,50年代後半には世界銀行に対してアメリカに次ぐ第2の資金供給国となったのである。平成26年度は本研究課題の最終年度にあたる。研究成果をより体系的にまとめていくために,世界銀行(以下,世銀と省略)とドイツとの関係について,7月と10月に2つの学会において報告を行った。

この2度の報告ではドイツにおける世銀債発行についての背景,世銀のポートフォリオ売却のあり方など,国際金融機関としての世銀業務について議論し,「冷戦」と「開発」の視点から世銀融資の時代背景を考察することができた。この間,8月にはアメリカ合衆国ワシントンDCの世界銀行グループ資料室(The World Bank Group Archives)において資料調査を行った。以上の研究活動を通じて,世銀融資とドイツとの関係について,以下の研究成果を得ることができた。(1)世銀に融資されたマルクは,ヨーロッパの地域開発に活用された。世銀は50年代後半にオーストリアの電力プロジェクトに融資した。この融資とともにドイツ資本市場においても社債発行によって資金が調達されており,「抱き合わせ借款」が実施された。また,マルクは社会主義国ユーゴスラヴィアへの融資にも活用された。(2)世銀によるマルクの最大の融資国はインドであった。58年のインド外貨危機以降,インドの開発銀行(ICICI)を通じたプロジェクトファイナンスが行われた。このICICIにはドイツ銀行・ドレスナー銀行が出資した。インド・パキスタンの5か年計画の検証には,世銀の要請を受けてドイツ銀行頭取アプス(Hermann J. Abs)が関与した。(3)世銀とドイツとの関係は,50年代後半から60年代前半のブラック総裁期に構築された。この関係が強化されたのは,その後の60年代半ばから後半のウッズ総裁・マクナマラ総裁期である。ドイツは世銀債発行によってアメリカに替わる役割を果たし,世銀の活動を全面的に支える存在となった。現代ドイツ経済史本研究はおおむね順調に進展していると考える。本報告書の「研究実績の概要」において述べたように,世銀によるドイツからの資金調達には,多様な方法が用いられているが,その事実が含意する,より具体的な意味を明らかにしつつある。例えば,世銀出資マルク18%分の解除が,いつどのような判断に基づいて実施されたのか,他の加盟国との解除率の比較,また,世銀によるドイツの民間金融機関へのポートフォリオの売却については,ドイツのどの金融機関が,世銀の加盟国に対するどのような融資を購入したのか,その金額の規模,通貨単位(ドルまたはマルク)など,世銀に対するドイツの貢献を明らかにすることができた。ドイツにおける世銀債発行についても,主幹事のドイツ銀行,共同パートナーのドレスナー銀行以外に,どのような金融機関が世銀債発行に関与したのかという点が明確となった。本研究において,第1の課題は,世界銀行がドイツから調達した資金は開発途上国に融資されたが,このような資金が世界銀行を通じてどこの国のどのようなプロジェクトに融資されるのか,またその融資はどのような方針やプロセスを経て実施されるのかを明らかにすることであった。上記の課題についての解明が進み,研究目的はおおむね順調に進展している。世界銀行の加盟国は出資金のうち2%を金・ドルで,18%分を加盟国の自国通貨で,残り80%分は債務支払いなど必要が生じた場合に払い込むことになっていた。平成24年度は,ドイツによる出資金18%分が54年4月のユーゴスラヴィアへのローンに利用され,セイロン,パキスタン,インドの発電事業への融資に活用されたこと,とりわけ50年代後半にはインドの鉄道近代化プロジェクトに大きな貢献があったこと,出資金マルク18%分の解除において,世界銀行第3代総裁ブラック(Eugene R. Black)による強い要請があり,ドイツが当初の解除計画を変更して前倒しに解除を進めたことを明らかにできた。平成26年度が本研究課題の最終年度となる。