hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬剤感受性解析に基づく抗腫瘍薬・耐性克服薬併用による脳腫瘍個別化治療の確立

各細胞株における^<99m>Tc-MIBIおよび^3H-VCR集積,増殖能は三重標識組織放射能測定法で解析した.各腫瘍細胞におけるVCR耐性株のsurviving fractionは各野生株と比較して有意に増加し,各耐性株における^<99m>Tc-MIBIおよび3H-VCR集積量(Vd)は野生株と比較して有意に低下した(p<0.01).各耐性株において第二世代の耐性克服薬(MS209,PSC833)を1μMの最終濃度で3日間作用させた後のMTT assayではsurviving fractionはいずれも有意に低下した.各耐性克服薬を1μMの最終濃度で1時間作用させた後の^<99m>Tc-MIBIおよび^3H-VCRの集積量は克服薬投与前と比較して有意に増加した(p<0.01).今回検討した第二世代の耐性克服薬は低用量(1μM)で,第一世代の克服薬(ベラパミル,シクロスポリン,FK506)の中で克服効果が最大であったシクロスポリンの最終濃度(5μM)と同等の克服効果が確認され,脳腫瘍モデルにおける治療効果増強が期待される、また,各細胞株において^<99m>Tc-MIBIと^3H-VCRの集積量はいずれの条件下でも正の相関を示し,^<99m>Tc-MIBIは化学療法における多剤耐性モニタリングに有用なトレーサとして期待される.昨年度、培養実験系で用いたC6ラットグリオーマ細胞の野生株および耐性株をラット大脳基底核の左右にそれぞれ定位的に注入接種して脳腫瘍モデルを作成し、^<99m>Tc-MIBIが移植脳腫瘍においても多剤耐性モニタリングに有用なトレーサーであるかについて検討した。^<99m>Tc-MIBIによるオートラジオグラフィー法で腫瘍イメージングを行い、関心領域は腫瘍部(T)と対側灰白質(NT)に設定してT/NTを算出した。^<99m>Tc-MIBIは対側灰白質(NT)と比較してC6野生株および耐性株に有意に高集積し、^<99m>Tc-MIBIのT/NTは耐性株と比較して野生株で高値を示した。本腫瘍モデルにおいて第二世代の耐性克服薬(MS209,PSC833)を経口投与し、1時間後に^<99m>Tc-MIBI集積は野生株および耐性株のいずれも有意に増加した(p<0.01)。一方、正常脳組織では^<99m>Tc-MIBIの有意な集積増加はみられず、耐性克服薬による腫瘍組織における選択的な抗腫瘍薬(VCR)の集積増加が示唆された。次いで、移植脳腫瘍における耐性克服薬による治療効果の増強について^<14>C-メチオニン(Met)によるオートラジオグラフィー法とMIB-5 indexで評価した。VCR静注1時間前に耐性克服薬(MS209,PSC833)を経口投与し、VCR単独投与群および未治療群と比較した。Met集積およびMIB-5 indexはVCR単独投与群で無治療群と比較して有意に低下した。各耐性克服薬前投与群はMet集積とMIB5 indexがそれぞれVCR単独投与群の80%および70%までさらに低下し、耐性克服薬前投与により抗腫瘍薬の治療効果が増強された。^<99m>Tc-MIBIを用いた多剤耐性モニタリングに基づいて耐性克服薬の投与時期を決定し、抗腫瘍薬と克服薬を併用することにより治療成績の向上が期待される。
非線形分散型方程式の初期値問題の適切性および大域挙動に関する解析的研究

本年度は、非線形分散型波動現象を記述する非線形シュレディンガー方程式に対して、偏微分方程式論の立場から初期値問題の可解性を研究した。具体的には、プラズマ物理における数学モデルとしても登場する5次の非線形項を持つ非線形シュレディンガー方程式を考えた。トーラス上の初期値問題に対して、最近Bourgainは微分可能指数が1/2よりも小さいSobolev空間で時間大域解の存在定理が成り立つことを証明している。この空間は、不変測度が得られる関数空間として働き、時間大域解の漸近挙動を調べる上でも重要な結果と思われる。一方、全空間の初期値問題に対しては、同一なSobolev空間において時間大域可解性が示されているものの、それよりも小さい微分可能指数での実現の成否は分かっていなかった。全空間とトーラスという設定構造の相違が、解の特異性と非線形相互作用にどのように作用し、初期値問題の適切性にどのような現象を生じるか調べることは興味深い。フーリエ空間による考察から、非線形相互作用によって周波数の停滞する項が現れることが分かり、先行の解の関数空間はその項の処理に依存していた。トーラス上の初期値問題では、解の関数空間に解自身に依存する構造を取り入れ、問題となる停滞項を取り除くことが行われたが、全空間の場合はそれが連続的であり、トーラス上の問題と同様な処理は困難と思われる。今回は、平滑効果を導く新しい3線形評価式を示すことからその様な周波数の停滞は瞬時に起こることを示し、時間大域解の存在証明に対して微分可能回数がこれまでよりも小さい関数空間で評価できる証明を与えた。如何に時間局所解が大域的に延長されるかは未解決として残っているが、他の方程式への応用は十分期待される。この成果は論文として現在取りまとめている。
公吏の学習歴―任用史料にみる明治日本の地域エリートの実像

本研究は「地方公務員の〈学び〉の履歴」の研究である。対象となる明治期の下級官吏(判任官)は、近代的な制度、技術や慣行を理解し日本社会に定着させる能カ(literacy)を有していた。かれらの能力とその形成過程を捉えるため、公文書館に所蔵されている履歴史料を調査した。その結果、これまで十分に知られていなかった判任官の任用制度が明らかになった。また判任官が、学校および学校外の多様な機会を活かして学習を積み重ねていたことが明らかとなった。平成25年度に実施した研究は、史料の収集整理、および先行研究の整理であった。史料の収集については、京都府・奈良県・愛知県・群馬県において実施した。京都府では明治20年代の文官普通試験2回分の受験者履歴書および試験実施関係史料を収集した。奈良県では、明治20年代から30年代にかけての文官普通試験7回分の実施関係史料および試補見習制度導入以降の人事関係例規史料を収集した。愛知県では、官吏の比較対象となる地域エリートである教員の履歴書を収集した。群馬県では、明治20年代から30年代にかけての文官普通試験3回分の受験者履歴書、試験実施関係史料および文官任用令以降の人事関係例規史料を収集した。また国会図書館に所蔵されている文官普通試験および人事関係の文献の目録化と収集を実施した。そして、官吏の人数と種別を量的に把握するために『帝国統計年鑑』などの統計史料の目録化と収集を実施した。以上のいずれの史料についても、画像データの形で整理を行い、一部についてはデータベース化に着手した。先行研究の検討については、平成25年12月、平成26年1月および平成26年3月に検討会を実施した。平成25年12月開催の研究会では、公務員の人事について履歴書を用いて検討した論文数点について、読み合わせを行った。平成26年1月には、学習歴の慣行について国際的視野からとらえるために、外国教育事情に詳しい研究者2名を招きセッションを実施し情報交換を行った。平成26年3月には履歴書を用いた研究を行っている日本教育史研究者を訪問し、研究実施方法について助言を受けた。これらの研究協力者やスーパーバイザーとの意見交換を通して、実施中の研究の独自性と意義について確認することができた。研究代表者および研究協力者は関連諸学会にも参加し、研究推進のための情報収集と情報交換を行った。26年度は史料調査、先行研究の解読、学会における成果発表および論文執筆を行った。史料調査については、群馬県および埼玉県の調査に着手した。また試験実施の実態を調査した。群馬県における調査では、1500名程度の学習歴の収集を行った。また試験問題の解答用紙を収集することができた。加えて、人事関連例規を収集することができた。埼玉県における調査では、普通試験受験者の学習歴、詮衡任用関連文書、職員向け講習の文書などの収集を行った。試験実施の実態調査については、『官報』広報欄の調査を進めた。先行研究の解読については、行政史、政治史および教育史の関連書籍を収集して解読を進めた。解読の結果、先行研究ではサブエリートの学習歴を明らかにする研究が実態史に限らず制度史においても非常に立ち後れていることが判明した。それゆえサブエリートの学習歴を明らかにする前提となる、戦前期の公務員制度および試験制度を整理する作業をも研究代表者自ら行う必要性があるという課題が露呈した。学会における成果発表については、2件の招待講演を行った。日本教育史研究会における報告では、サブエリートの「学び」がノンフォーマル・インフォーマルな機会において果たされていた事実を詳細に明らかにした。その上で「学び」の研究を主題化することは、学校教育に重心をおいた教育史研究を生涯学習に重心をおいた教育史研究に逆転させることにつながりうることを提起した。比較教育社会史研究会における報告では、官公立学校と私立学校との比較という観点から近代におけるサブエリートの学習過程や資格取得の特徴を捉える方法論について比較史的に論じる意義について提起した。論文執筆については、先行研究の解読の結果、課題として必要となった戦前期の公務員制度および試験制度を明らかにする研究、および戦前期の公務員の量的規模を統計書類から明らかにする研究を行った。平成27年度においては、史料調査、研究会報告、学術論文の発表および調査内容の整理を行った。史料調査については、4月に大学共同利用機関法人人間文化研究機構国文学研究資料館が所蔵する「群馬県庁文書」を閲覧撮影した。調査によって、明治20年代の官吏任用例規を新たに発見収集することができた。9月には宮城県立公文書館が所蔵する「宮城県庁文書」を閲覧撮影した。調査によって明治期宮城県内の三等郵便局の任用文書を発見収集することができた。また、雇員および官吏の詮衡任用文書も発見収集することができた。なお3月には「台湾総督府文書」の画像データを簡便に閲覧印刷可能な施設である中央研究院档案館における調査を予定していた。しかし研究代表者の都合により取りやめになった。「台湾総督府文書」には膨大な任用文書が含まれており、平成28年度に再度調査を行うこととする。研究会報告については、「〈教育と社会〉研究会」において研究会誌に投稿した論文の検討会を行った。検討の結果、論文の掲載が認められた。また、2月には研究協力者である山下廉太郎氏および助言者の松尾由希子氏と会合を持ち、平成28年度における学会での共同報告を見込んで共同研究を進めていくことを確認した。

学術論文の発表については、前段の「〈教育と社会〉研究会」の研究会誌に判任官の任用制度の変遷をたどった論文を掲載することができた。また、東京大学出版会からの依頼により『UP』誌に本助成全体のコンセプトおよび史料の紹介についての論文を掲載することができた。そして最終年度の平成28年度に向けて、官報掲載の文官普通試験情報のリスト化や「文官任用令」において認定された学校のリスト化を行った。また「文官任用令」における認定制度の変遷について発表に向けた検討を行っている。そして引き続き、アルバイトの支援を受けながら収集した履歴書史料の整理を行った。第3年度を迎え、論文の発表を複数行うことができた。そのうち東京大学出版会の広報誌に掲載した論文については、研究内容について広く理解を得る上で貴重な業績となったといえる。史料調査もほぼ順調に行うことができた。ただし台湾への調査は平成28年度に持ち越すこととなった。研究報告については、平成28年度に研究内容の意義や成果について広く問う総括的な報告を行う準備ができた。また、現在執筆中の論文を学会誌などに投稿して成果を公表していきたい。収集資料の整理については、平成28年度に収集資料の一部を資料集などの形で公表できるまで整理を進めることができた。平成28年度は最終年度となったため、これまで着手してきた研究内容を外部に向けて報告すること、論文として公表することを主たる活動とした。活動の第一に挙げられることは、学会において研究成果の発表をしたことである。札幌で開催された日本教育学会第75回大会において、企画報告となるラウンドテーブル報告を実施した。「「履歴史料」より覗き見る近代日本人の学びとキャリア形成」と題し、池田、研究協力者である山下廉太郎氏(名古屋大学)、および外部協力者として松尾由希子氏(静岡大学)の3名で報告した。司会は関連研究を過去に進めてきた花井信氏(静岡大学名誉教授)に依頼した。日本教育史に限らず、現代のキャリア研究や海外の履歴研究を専門とする研究者など、多分野からの参観者を得ることができた。活動の第二に挙げられることは、論文の公表と取りまとめである。論文の公表については、学会誌に投稿し、査読の結果、掲載となった(「中学校と「同等」とされた学校および課程の認定基準と範囲ー1899年「公立私立学校認定ニ関スル規則」までの判任文官任用制度より」『日本教育史学会紀要』第7巻)。また、成果の取りまとめとしては冊子体の科研費成果報告書の作成をした。助成期間において公表した関連成果に加え、収集した史資料の一部を翻刻したりリスト化して所収した。また、公表した論文の補遺となる小論も所収した。4年間の研究期間において実施した研究成果を分類すると、(1)「研究の経過、課題、展望」に関わる研究指針に関する分野、(2)学びの過程とキャリア形成を論じるための方法論、史料論に関わる分野、(3)判任文官の任用制度に関わる分野に分けられる。
歯の形成過程におよぼす放射線の作用（培養象牙芽細胞を用いた実験）

培養象牙芽細胞様細胞の分化に及ぼす放射線の影響を検討する実験を行った。実験に用いた未分化な象牙芽細胞様細胞は、6週令同腹ラットの切歯歯髄を摘出して細切後に酵素処理により細胞を遊離させて分離し、10%FBSを含むα-MEM培養液を用いて培養した。1継代目の細胞をマルチウェルプレートに播いて培養し、4MVエックス線を照射して、細胞の分化と増殖に及ぼす放射線の作用を検討した。照射量は2、4および8Gyとし、コントロールには非照射の細胞を用いた。細胞の分化の指標として、アルカリフォスファターゼ(ALPase)活性を呈色反応により測定した。分化した細胞による石灰化した骨様結節の形成はvon Kossa染色を行って定性的に評価し、沈着したカルシウム(Ca)量の定量はカルシウムCテストを用いて比色定量した。ALPase活性は、培養日数の経過に伴って増加したが、石灰化が進んだ時期には低下した。細胞がサブコンフルエンスの時期に照射して培養を続けると、照射後7日目のALPase活性およびカルシウム量は、照射群とコントロール群を比較して差が認められなかった。細胞がコンフルエンスの時期に照射すると、照射後6日目のカルシウム量は照射群とコントロール群で差がみられなかった。これらの結果から、これまでに検討した条件においては、エックス線の作用は細胞の分化を阻害しないことが示唆された。しかし、細胞の分化の程度が異なる時期に照射すると照射の影響が異なると考えられるために、更に検討を行っている。さらに、放射線による細胞死の機序として、アポトーシスの誘発が考えられる。そこで、放射線照射後の細胞核の断片化、DNA断片化を調べ、アポトーシスの検討を行っている。
透明気密パッケージによるCMOSチップ体内埋め込み技術プラットフォームの創成

体内埋め込み型の医療機器は,種々の疾患と共存して高い生活の質(QOL)を保つうえで,今後益々重要になると考えられる。体内埋め込み型医療機器では高い信頼性と耐久性を担保するためのパッケージング技術が重要であるが,例えば超小型の埋め込み型医療機器を従来技術の延長で実現するのは困難であり,パッケージング技術のブレイクスルーが必要である。本研究では,1 mm程度の超小型かつ気密封止可能なパッケージを開発し,低侵襲で体内に埋め込み可能で,かつ高い耐久性を実現する技術プラットフォームを確立する事を目的とする。さらにパッケージを透明化することにより,パッケージ内部部品の光入出力も可能にする事を目指す。本研究で提案する技術プラットフォームを実現するにあたり,取り組む開発課題は1透明ガラス基板の実現2無機材料による気密封止であり,さらに挑戦的な開発課題として3めっき包埋型実装に取り組む。初年度は1透明ガラス基板の実現について,試作検討を行うとともに,2無機材料による気密封止に向けた材料選定と要素技術開発を行った。1透明ガラス基板の実現については,ガラス材料と貫通ビア材を熱膨張係数の差異に着目して選定するとともに,最小ビアピッチについて検討して試作を行った。試作結果から,微小パッケージ製作時の設計制約条件を明らかにした。2無機材料による気密封止については,金サブミクロン粒子ペーストの選定を行い,硬化条件の検討を行なうとともに,パターニング技術について検討し,本研究に適用可能な手法を開発した。当初計画通りにガラス基板の試作検討を推進することができ,要求仕様を満足するガラス材とビア材の組み合わせを見出した。基板厚についてはまだ薄板化の試験を行っていないが,過去の研究開発実績から問題なく遂行可能であると予想される。無機材料による封止についても,想定される寸法でのパターニングを可能とする手法を確率したため,今後上記ガラス基板と組み合わせて利用可能となる。以上のように,当初計画した通りに研究開発を遂行した。200um以下にガラス基板の薄板化する事を検討する。過去の実績からは150um以下の薄板化の可能性もあり,機械的強度も勘案しながら薄板化の限界点を見極める。これと並行して,実際にCMOSチップを実装するテストが可能となるよう,実チップのパッドレイアウトにビアレイアウトを合わせた基板を設計施策する。また挑戦的課題であるめっき包埋について,厚膜めっき技術の検討をしてめっき液を選定する。まずは平面パターンでめっき試験をおこない,基本的なめっき条件を最適化する。ガラス基板の試作が順調に進み,当初見込んだ試作回数よりも少ない試作で初年度の目標を達成したため,試作費として計上していた金額に余裕が生まれた。一方で,次年度に挑戦的な課題として取り組む予定のめっきについて事前情報収集をおこなったところ,貴金属価格の変動により,計画当初よりもめっき液が高額となる事が分かった。そこで,試作費の一部を次年度のめっき実験に関する予算として充当することとした。
適応的な算数問題解決児童を育むメタ認知方略支援ツールと評価モデルの開発

1コンピュータ利用による算数文章題の解決履歴、2児童が作成した自己説明ノート、ならびに3自己説明テスト用紙への児童の自己説明の3点を使用することで、児童の自己説明を評価し、児童の自己説明が算数文章題のテストと転移テストの得点に与える影響を吟味した。その結果、適切に推論して説明するという、課題への適切性の高い自己説明を行う児童は、算数文章題のテストと転移テストの得点が高いことが明確にされた。児童の自己説明効果を評価する道具が吟味された。本研究は、算数問題解決に関する縦断的研究であり、問題解決支援ツールの開発と自己説明の効果を適切に診断することが目的である。本年度は、昨年度実施した小学4年生が5年生になったので、小学5年生が研究の対象となった。研究方法は昨年度と同様であり、研究時期は1学期から3学期の3期にわたった。具体的には、各学期の総合学習の時間の各週1回、2回にわたってコンピュータによる算数問題解決の自己説明訓練の学習を実施し、その1週間後に確認のための本テストを実施した。研究目的を明らかにするために利用するデータは、1本テスト結果、2コンピュータ利用時の学習履歴、3コンピュータ利用後に解決過程を自己説明したノート、4筆記による自己説明用紙への回答結果、の4点であった。小学5年生の3学期のデータに関しては、現時点において分析途中であり、2学期分のデータに基づいて概要を説明する。1本テスト結果は、1学期が平均9.35点(16点満点、SD=2.78)であり、2学期が平均12.00点(16点満点、SD=3.91)であった。コンピュータ上で自己説明を行うこと、コンピュータ上で解決した問題をどのようにして解いたのかをノートに再度自己説明すること、および筆記により自己説明を行うこと、の3点の自己説明の測定方法によって、児童の成績が上昇したことが認められる。このことは、コンピュータ利用による問題解決の学習において、自己説明を行うことが児童の算数問題解決の成績を上昇させる要因の1つであることを示すと考えてよいだろう。ただ、この結果は、コンピュータ以外の他の自己説明の測定方法(ノートと筆記による自己説明)も、少なからず児童の問題解決の成績上昇に寄与していると考えられる。今年度の研究では、以下の3点を明らかにした。第1に、これまで実施してきた小学4年生と5年生のコンピュータ利用による算数文章題の学習ツールを、小学6年生の2学期までの学習に適する学習内容を新たに追加し、改良した。学習ツールの問題内容は、新教育課程に則った算数教科書の内容を吟味し、学習ツールの問題として構成した。昨年度と同様に、数名の現職の算数教育の院生の意見を踏まえて、選択された問題を解決ステップに分解し、コンピュータ上に自己説明の可能な課題として構成した。しかしながら、研究に協力していただいた小学校のコンピュータシステムが新しくなり、外部から学習ツールのソフトを組み込むことが不可能となった。その結果、paper and pencil課題をコンピュータ利用による学習ツールの代替問題として使用し、児童の自己説明のデータを収集した。その結果、自己説明による学習理解が認められた。第2に、各学期に実施した本テストと、2学期のみに実施した転移テストの結果を分析した。自己説明のできている児童の成績は、本テストも転移テストも優れていた。第3に、メタ認知方略としての自己説明の評価モデルを吟味した。評価モデルは、次の3点による吟味結果を総合して構成した。1つは、5年生までのコンピュータ利用による児童の解決履歴の結果、第2に、ノートへの自己説明結果、第3に自己説明テストへの説明結果、の3点であった。その結果、第1と第3の結果が自己説明の評価を吟味するうえで適切であることが明確となった。第1に、これまで実施してきた小学5年生と6年生のコンピュータ利用による算数文章題の学習ツールを、小学4年生の学習に適する学習内容を新たに追加し、改良した。研究分担者であるコンピュータ利用による学習ツールの開発者と研究協力者の算数教育の専門家をまじえ、新教育課程に則った算数教科書の内容を吟味し、学習ツールの問題として使用する算数問題を選択した。数名の現職の算数教育の院生の意見を踏まえて、選択された問題を解決ステップに分解し、コンピュータ上に自己説明の可能な課題として構成した。子どもにとって、使いやすい学習ツールとなった。第2に、メタ認知方略としての自己説明を評価するための確認テストを作成し、評価モデルを吟味した。第1の目的で吟味した算数問題の1つを確認テストの問題として同定し、数名の現職小学校教師の院生の意見を踏まえて、確認テストの解決ステップを作成した。コンピュータによる学習ツールで測定されないpaper and pencil形式の確認テストとなった。なお、評価モデルについては、確認テストで実際に得た子どもの自己説明のデータに基づき、現在基準づくりを吟味中である。第3に、実際に小学校4年生21名を対象に、コンピュータ利用による学習ツールを使った問題解決を実施した。

テストは予備テスト、確認テスト、および本テストの3種類を作成して実施した。2週間のコンピュータ利用による学習ツールの学習後(各週1時間の学習)、確認テストを実施し、1週間後に本テストを実施した。これらのテスト結果のデータは、今後の縦断データの基礎となるデータとなるものである。本研究は、算数問題解決に関する縦断的研究であり、問題解決支援ツールの開発と自己説明の効果を適切に診断することが目的である。本年度は、昨年度実施した小学4年生が5年生になったので、小学5年生が研究の対象となった。本年度は縦断的研究の中間年であり、研究目的の1つであるメタ認知方略の支援ツールの開発に関しては、順調にその成果が認められる。すなわち、コンピュータ利用の自己説明による学習ツールは、学習後に実施された本テストの成績を徐々に上昇させていることが示された。小学4年生時に使用した問題に加え、コンピュータに取り込んだ文章題は、小学5年生で学習する割合の文章題も新たに追加して構成された。もちろん、割合の文章題を選択して解く小学5年生は、2学期までは皆無であった。3学期では、児童のコンピュータ利用の学習履歴を確認すると、割合の文章題を解いている児童が多く見られた。ただ、コンピュータ利用の学習ツールだけでは児童の問題解決力の促進には不十分と考え、今回は筆記式の自己説明ツールも加えた。この筆記式の自己説明ツールに対しては、児童の自己説明過程が明確に反映され、コンピュータ利用の自己説明学習ツールを補完するツールとして効果的であることが示された。研究目的の他の1つであるメタ認知方略の評価モデルの開発に関しては、来年度の研究終了時までデータの収集を行い、総合的に吟味しなければならない。現在の段階では、メタ認知方略の評価するために使用した3種類の測定方法が効果的であることの指摘にとどまる。今年度の研究で目的にした3点について、達成度は以下のようであった。まず、小学4年生の学習に適する学習内容を新たに追加して学習ツールを作成できたことは、第1の研究目的をほぼ達成できたといえるだろう。小学4年生の算数問題の選択では、どの問題を選択してどの問題を選択しないのかについて、研究分担者と研究協力者の議論を踏まえて慎重に吟味した。また、解決ステップの構成では、現職の院生からの意見も参考にした。第2に、メタ認知方略としての自己説明を評価するための確認テストを作成できたことは、第2の目的も達成できたといえる。ただ、小学校の子どもを使った実際の研究が、3学期になってから行われたことにより、1年目で子どものメタ認知方略を評価するモデルを構成することはできなかった。むしろ、評価モデルは3年の研究期間を通して吟味されるもので、早計に結論を出すものではないと考える。最後に、実際に小学校4年生21名を対象に、コンピュータ利用による学習ツールの研究を実施できたことは予定通りであったといえる。しかしながら、本来は2学期から研究をスタートさせる予定であった。この遅れは、予定していた小学校を含めて、いくつかの神戸市内の小学校に研究の依頼をしたが、すべて断られたことによる。
リグニンモデル二量体化合物分解に関与するデヒドロゲナーゼ産生遺伝子のクローニング

Pseudomonas属細菌TMY1009によるβ-エーテル型リグニンモデル化合物分解に関与するCα-デヒドロゲナーゼ産生遺伝子のクローニングを目的に実験を行ない以下に示す成果を得た。TMY1009株から60Kb以上の高分子ゲノムDNAを調製し、これを制限酵素で部分分解し、さらにシュークロース密度勾配遠心分離により2050KbのDNA断片を精製した。一方、コスミドベクターpHC79を制限酵素で切断後、ホスファターゼにより脱リン酸処理をし、DNA断片をリガーゼを用いて接続した。これをパッケージングによりファージに取り込ませ、E.coliDH-1株にトランスフェクションさせた。その結果、1μgあたり約30004000の形質転換株が得られ、TMY1009株の全ゲノムをカバーする遺伝子ライブラリーを構築することができた。上記形質転換株は1500クローンについて、酵素活性の検出によりCα-デヒドロゲナーゼおよびプロトカテック酸-4、5-ジオキシゲナーゼ産生株をスクリーニングした。その結果、プロトカテック酸-4、5-ジオキシゲナーゼ産生株を2株選抜することができたが、Cα-デヒドロゲナーゼ産生株は見出せなかった。これとは別に、Cα-デヒドロゲナーゼのアミノ酸配列をもとに作成した合成DNAプローブによるハイブリダイゼーションを用いてクローンを選抜することを目的に、Cα-デヒドロゲナーゼのN末端側から22番目までのアミノ酸配列を決定した。さらに、Cα-デヒドロゲナーゼを部分分解し、中間部分のアミノ酸配列の決定を試みた。また、Cα-デヒドロゲナーゼのセルフクローニングを目的に、TMY1009株を宿主にできるプラスミドを作製し、さらに電気パルス法による高効率形質転換法を確立した。
遷移金属と希土類金属の組み合わせによる高性能な発光・磁性材料の開発

ピリジン環側鎖を導入した多座配位子「アームドサイクレン」により得られる希土類錯体に対し、さらに遷移金属イオンを作用させ、レニウム(V)や白金(II)イオンとの複核錯体を合成した。本年度は、これらの多核錯体がもつ高カチオン性や、らせん構造、可視光吸収に着目し、溶液中でのアニオン性基質の捕捉や検出への応用を検討した。ラセミ体の溶液として存在するレニウム-希土類錯体の溶液に、不斉なカルボン酸アニオンを添加すると、対アニオン効果によって、多核錯体に「らせんキラリティー」が動的に誘起され、多核錯体の可視吸収帯に円二色性が現れた。白金-希土類錯体においては、キラルなジカルボン酸アニオンが基質選択的に複核錯体に配位して超分子錯体を形成し、「らせんキラリティー」が誘起することを見出した。また、白金錯体との相互作用において4種類の核酸中、グアニンのみに特異的な結合が見られた。これらの成果は、今後生体基質の円二色性や近赤外発光を利用した高感度検出への応用につながり重要である。結晶構造の解明には至らなかったが、開発した「アームドサイクレン」配位子を用いると、常磁性の遷移金属イオンと希土類イオンの複核化も容易に実現できたことから、希土類イオンのf電子に由来する磁性と遷移金属イオンの磁性との相互作用についても今後検討する予定である。希土類錯体の特性は溶液内の基質の高感度検出に適しており、遷移金属イオンとの相乗効果の発現は、基質認識や発光・円二色性応答性の性能向上に極めて有効であることを実証できた。多座配位子を利用したd-f複核錯体構築法を利用して、希土類イオンと遷移金属イオンを近傍に固定化した複核錯体の実現を試みた。ニッケル、マンガン、銅イオンとはそれぞれ化学量論的に錯形成し、対称性の高いd-f複核錯体が得られることを明らかにした。結晶構造解析は結晶の不安定さのために成功に至っていないが、元素分析等による成分解析から複核錯体の生成を確認した。今後得られた錯体の示す磁性についても研究を進めて行く予定である。レニウム(V)や白金(II)イオンとは収率よく二核や三核のd-f混合錯体を与え、それらの溶液内構造はNMRやマススペクトルを用いて明らかにした。9配位希土類錯体部位には側鎖のねじれ方向に由来する錯体キラリティーを有しており、溶液中でもねじれた三次元構造を保持していることを見出した。レニウムー希土類複核錯体は、水などの極性溶媒中でも強い近赤外発光を示した。いずれも高いカチオン性を示し、溶液中でアニオンと強く相互作用することから、発光や円二色性スペクトルを利用した高感度センシングへの応用を図った。近赤外発光を利用した生体分子の高感度測定や特徴あるセンシング法の実現が可能になるものと考えている。また、本年度導入したレーザー光源を利用して希土類発光の寿命測定を行い、溶液中でも極めて長い寿命と発光量子収率をもつことを確認したほか、発光メカニズムの詳細を明らかにした。特に白金一希土類複核錯体は、DNAとの強い相互作用が認められたため、今後発光やCD応答を利用したセンシングへの展開を図る。
レット症候群のグレリン投与による治療メカニズムの解明

レット症候群(RTT)は、乳児期に発症し重度知的障害、自閉、てんかん、ジストニアなどを特徴とする神経発達障害で、MeCP2変異が主な原因である。また胃・腸管ホルモンであるグレリンは視床下部からも分泌され神経調節因子として知られている。その役割を証明するために、RTTモデルマウスと対象コントロール(野生型マウス)の全脳組織・視床下部・脳幹・胃におけるグレリン・グレリン受容体(GHS-R)遺伝子発現をリアルタイムPCR法によって解析をした。両者に有意な差を認めなかった。今後、この手法では絶食ストレス、日内変動下での両者の遺伝子発現を確認する予定である。また、RTTの特徴的症状であるジストニア、振戦、常同運動は、モノアミン系神経回路の機能異常との関連が示唆されている。申請者はグレリン投与によりRTT患者のジストニア・振戦が改善したと報告した。そのメカニズムを明らかにするために、グレリン投与によりRTTモデルマウスと対象コントロール(野生型マウス)の脳内(前頭前野・線条体)ドパミンの変化をマイクロダイアリシス法によって比較・解析を始めている。同時に体重、生存率、行動評価も進める予定である。以上のようにグレリンの神経伝達物質としての機能に着目し、RTTにおけるその影響を評価することはRTTの病態解明へつながる。RTTの病態解明は自閉症などの発達障害、てんかんなどの病態解明にもつながる可能性がある。さらに、その評価法にマイクロダイアリシス法を加えることで、臨床現場で応用可能な治療法の開発の基盤となりうる。本研究を開始する前より、必要な手技を習得し、実験方法についても既に確立されているため、おおむね順調に進んでる。各研究協力者と密に連絡をとり、適切な指導を得ながら、研究計画通りに進める予定である。これまでに使用していた物品を使用したため、今年度は物品費がかからず、次年度使用額が生じた。研究計画は比較的順調であるため、次年度使用額相当の物品費がかかる予定である。
キャビテーション気泡核分布測定装置の開発

光散乱法を用いた機動性の高い気泡核分布測定装置を開発した。本装置の特徴は、以下の通りである。(1)液中の気泡核と固体粒子の区別がつく。(2)直接主流中の気泡核分布が測定できる。(3)データの実時間処理が可能である。本装置の開発に当たり、まず、光散乱法の根拠となるMIEの理論を厳密に計算し、様々な光学系につきその集光効率、視界強度分布を求めた。この結果レーザ光が入射してくる方向をθ=0°φ=90°流れ方向をθ=90°φ=90°とし散乱光をθ=90°φ=約±15°の2方向で捕らえることにした。次に、モンテカルロシミュレーションを行い、測定視界内に強度分布が存在する場合、どのように気泡核分布が測定されるか計算し、測定された分布を元に戻す補正の計算式を考案した。結局、真の分布を求めるためには、5000個程度の気泡について測定を行う必要があること、またこれ以上の個数の気泡について潮定を行えば、補正により真の分布が再現できることがわかった。装置は、全体を光源部、キャビテーションタンネルに取り付けるプローブ部、光電変換部、データ処理部の4つに分け、機動性向上のため、前3つを光ファイバで結んだ。これにより、従来、測定毎に調整しなければならなかった光学系の調整が、全く不要になった。2方向の散乱光強度の検出には、光電子増倍管をもちいた。処理部では、2CHの信号のうち同時にきた信号だけを抽出し、さらに2CHの波高値を比較、2倍以上の強度差がある場合には、固体粒子からの散乱光であると判断しデータを捨てた。さらに、補正をかけた後、データを整理した。この気泡核分布測定システムを用い東京大学船舶工学科加藤研究室のキャビテーションタンネルで、フィールドテストを行った。この結果、溶存空気量が変化すると、気泡核分布に有意な差が現われることがわかった。また得られたデータを過去の気泡核分布測定例と比較すると、良好な一致が見られた。本年度は、散乱光を検出する光学系の配置について数値計算による詳細な検討を行なった。まず、MIEの式より散乱角と散乱光強度の関係を求めた。この結果、レーザ入射方向をθ=0°,ψ=90°、流れ方向をθ=90°,ψ=0°とする極座標系において、θ=90°,ψ=45°,135°の2ヶ所で散乱光を検出すると、散乱光強度は気泡半径の約2.1乗に比例し、強度も十分強いことがわかった。その他の検出位置では強度が弱く、光学系配置も複雑になり実用的でないことがわかった。次に、前記の検出方向でレンズを配置し、気泡がレーザを横切る位置によって散乱光強度がどう変化するかを、光線追跡によって求めた。理想的には散乱光強度分布は1mm×1mmの測定視界内で均一になり、それ以外の場所で0になる。しかし、実際にはレンズの収差の影響で完全に均一にするのは不可能である。そこで、強度分布の不均一さの影響を調べるため、モンテカルロ法によるシミュレーションを行なった。初めに、気泡径と個数の数密度分布関数を仮定し、これに合わせて気泡を発生させ、先に求めた実際の不均一な視界と、均一な視界の双方で測定した場合、どの程度最初の分布を再現できるか計算した。

この結果不均一な視界でも、校正実験を十分行ない、これにより求めた気泡径と強度の関係をもとに測定を行なえば、総数5000個程度の測定でもとの分布を再現できることがわかった。現在は、より均一な視界を得るために、レンズ形状、入射瞳、出射瞳の大きさ等をパラメータとし、レンズ系設計を行ない、かなり良好な視界を得られるに至っている。較正実験は、レビテーションの手法を用いて水中の任意の位置に気泡を静止させ散乱光強度を測定するが、現在、150KHzの超音波振動子を用い気泡を静止させる予備実験を終えている。また、気泡、固体分離や、流速測定のための電子回路については、既に設計を終え、製作段階に入っている。
地球のコア-マントル境界における化学反応と変形に関する研究

平成16年度は、昨年度から開発を進めてきた新しいダイヤモンドアンビルが完成したので、それを使って、加圧軸とは直角方向からX線を入射して高品質のX線回折パターンをとることができる新しいガスケット技術をさらに改良した。まず高純度ボロン/エポキシ樹脂の混合体からなる円板を作成し、その中心部に開けた穴に粉末試料を直接入れ、外側にカプトン樹脂を切り抜いて作ったドーナツ状のディスクを嵌めるという構成により、少なくとも65GPaまでの超高圧まで安定した圧力の発生が行え、かつ任意の角度からX線を入射し、低いバックグラウンドで試料の回折線が明瞭に得られる技術が確立された。これらの新しいガスケットの加工には、Qスイッチでパルス状にしたYAGレーザー加工機が威力を発揮している。この新しいダイヤモンドアンビルとガスケット技術を使って、筑波のフォトンファクトリーおよび西播磨のSPring-8で、何度かマシンタイムをもらい、室温65GPaまでの領域でMgO, CaSiO_3, SiO_2, Fe, Coなどを試料として実験を行い、多くのデーターを得た。またCaSiO_3に関しては、室温の実験だけではなく、レーザーで試料のみを加熱し、加熱による応力場のリラクゼーションの影響を調べることにも成功した。またこの実験を通して、新しいガスケットはこのような加熱実験にも使えることが確かめられた。これらの実験で得られたデータは、従来の同種の実験に較べて遙かに質が高く、従来の単純な1軸応力場での弾性変形に基づく理論では解釈できない微細構造が明らかにされた。実験技術の開発に関する部分はすでに論文としてまとめてRev.Sci.Instrum.に投稿し受理されており、印刷に入っている。データ解析の方は、塑性変形の影響を考慮した理論を構築中で、それに基づいた解析が進行中である。
日本の民俗例にみる大物づくりの考古学的研究

本研究は、日本の大物づくりの民俗例(越前焼・常滑焼・石見焼・堀越焼・唐津焼・薩摩焼・壺屋焼)を聞き取り調査、映像撮影、製品の観察等によって調査し、成形技術を中心に各焼物の技術的特徴・系譜を整理した。また、上記の調査から大物づくりに欠かせない普遍的な技術をまとめ、遺物を観察する上で新たな視点を提示した。今年度は製作していただく窯元に製作依頼・打ち合わせのみを行う予定であったが、諸事情により先行して壺屋焼(沖縄県)の調査を行った。具体的には荒焼窯元・榮用窯の新垣榮用氏に1斗(約18リットル)人の壺(トゥックイ)を製作していただき、その模様をビデオ撮影するなどして記録した。合わせて、同氏ならびにご子息の新垣栄氏から荒焼についての聞き取り調査を行い、調査終了後、映像・写真並びに製作工程を整理した。なお、壺屋焼物博物館からは荒焼き全般に関する多大なご教示をいただいた。調査の結果、荒焼の製作技法並びに道具等には唐津焼・薩摩焼とは異なる点が多々認められた。叩きに使用する道具の形態等については近似する点もあったが、使用方法・保管方法が異なっており、叩く回数も異なっていた。また、荒焼では唐津焼・薩摩焼にみられる内面専用のへラはなく、当て具もしくは手を使用するといった違いがあった。紙面の都合上、全て提示できないが、唐津焼と薩摩焼には共通点が多いのに対し、荒焼は異なる点が多く独自の特徴を持つことが改めて確認できた。これらの特徴については、近代以降の技法の変化なども考慮する必要があり慎重な検討が必要であるが、壺屋焼成立以前に存在した東南アジア系陶器の製作技術が反映している可能性がある。以上、実際に製作していただくことで、考古遺物や近代以降の伝世資料を観察する上でポイントとなる点が浮上してきな。このほか、次年度以降の調査準備のため、堀越窯(山口県防府市)、越前焼たいら窯(福井県趣前町にて製作依頼・打ち合わせを行い、文献調査を行った。今年度実施した研究は下記の通りである。平成22年4月に薩摩焼・佐太郎窯で薩摩焼の成形道具等の調査と聞き取り調査を行った。平成22年68月に堀越焼・堀越窯で二斗入り甕の製作を記録し、聞き取り調査を行った。また、堀越焼・祥山窯にて賀谷窯の関連資料を調査し、聞き取り調査を行った。平成22年6月に武蔵野美術大学図書館・美術館民俗資料室にて旧日本観光文化研究所収集コレクションのうち、佐野焼・堀越焼の製品や成形道具類について、写真撮影・採拓・実測を行った。平成22年7月に武雄古唐津系・多々良焼・金子窯で二斗入り甕の製作を記録し、聞き取り調査を行った。平成22年11月に石見焼・石州嶋田窯にて二斗入り甕の製作を記録し、聞き取り調査を行った。平成22年11月に壺屋焼・荒焼・榮用窯にて成形道具や製作の手順等について聞き取り調査を行うとともに、昨年度行った一斗壺製作の記録についてとりまとめ作業を行った。また、沖縄県那覇市立壺屋焼物博物館にて、荒焼製品、轆轤の調査を行った。今年度調査した甕の製作技術は、蹴轆轤や火鍋の使用・叩き技法等を特徴とする朝鮮系の唐津焼・薩摩焼・壺屋焼(荒焼)と、蹴轆轤を使用するが、ヘラ等で成形を行う堀越焼・石見焼に大別される。ただし、前者・後者のグループ間においても成形手順、道具等には相違点があることを確認できた。また、堀越焼は成形後に一定時間乾燥させてから製作者が甕の周囲を回りながら叩いて形を整えることが知られていたが、今回の調査で叩き板を動かす手順にも独自の特徴があることが判明した。なお、今年度製作していただいた堀越焼・唐津焼・石見焼の甕は山口大学で購入して保管しているほか、記録した画像・映像はハードディスク等に保管し、報告書・DVD作成に備えた。平成23年5月に薩摩焼・佐太郎窯にて同窯の鮫島寿郎氏より、薩摩焼甕の成形と成形道具について聞き取り調査を行った。薩摩焼甕については、成形時に立ち会うことができなかったので、鮫島氏に撮影していただいた各工程の写真に基づき、詳細についてご教示いただいた。また、同年8月に鹿児島県歴史資料センター黎明館にて、鮫島佐太郎氏が同館に寄贈された薩摩焼関連の写真について調査を行い、成形工程関連写真(パネル)等を撮影させていただいた。なお同年8月末に越前焼甕の成形について、約1週間に渡り記録調査を行う予定であったが、甕の製作を依頼していたたいら窯の藤田重良右ヱ門氏が8月3日に急逝された。このため記録調査は中止し、たいら窯にて成形道具・窯等を見せていただいたほか、関係者から聞き取り調査を行った。また、福井県陶芸館にて成形道具、記録映像等について調査を行い、越前焼甕の成形工程・概要の把握に努めた。幸い、関係者から成形や道具について、かなり細かな点までご教示いただくことができた。

一方、同年8月末に、常滑民俗資料館にて常滑焼の製品・成形道具・記録映像等について調査を行った。記録映像からは成形時における越前焼との共通点・相違点をうかがい知ることができた。その他、調査資料の整理を行ったほか、文献調査を実施した。研究成果の一部については論文「外傾接合と弥生土器」を執筆したほか、考古学研究会岡山例会にて上記論文の口頭発表を行った。2012年7月に近世の甕をテーマとして開催された第163回九州古文化研究会で、「周防における近世大甕の製作技法について」と題して研究発表を行った。また、同研究会では上野・高取焼、唐津焼についての研究発表も行われ、発表者のほか、各地の研究者と意見交換・議論を行うことができた。なお、発表のほかにも同研究会では北九州市内から出土した近世の甕が展示され、上記同様、意見交換を行うことができた。平成24年11月に下関市立豊北歴史民俗資料館で開催された企画展「器ー形と技ー」に合わせて開催された記念シンポジウムにて、「現在の大甕づくりと技術伝承ー考古学の視点からー」と題した講演を行った。同シンポジウムでは無形の技術や郷土遺産の継承について、他のパネラーの方々や参加者と幅広い視点から意見交換を行うことができた。平成24年12月に小石原焼・小鹿田焼について道具類、考古資料、窯跡、文献等の調査を行った。また、那覇市壺屋焼物館にて、壺屋焼の研究の現状や課題について、調査を行った。このほか、随時調査のとりまとめ作業を行った。具体的には工房や道具類等の記録を整理し、製作の模様を撮影したビデオ映像を繰り返し見て検討した上で、製作工程を文章と写真によりとりまとめ、製作工程の模式図を作成した。平成25年3月に研究成果の一部として、『日本の民俗例にみる大物づくりの考古学的研究Iー堀越焼ー平成2124年度日本学術振興会科学研究費補助金(若手研究(B))による研究成果』を刊行した。越前焼については、予定していた大甕づくりの記録調査ができなかったが、現状で可能な調査については概ね実施することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。調査については、概ね予定通り進行している。一方、とりまとめ作業に予定よりも多くの時間を要しているため、来年度は研究のとりまとめを中心に行っていきたい。
Rasガン遺伝子産物のチロシンキナーゼによる活性化機構多様性に関する研究

レセプタータイプのチロシンキナーゼ、例えばEGFR、はRas癌遺伝子産物を活性化するために、アダプター分子としてGrb-2,Shcを用いていることが示唆されていた。しかしながら、どちらの分子を主として用いるのか、又2つの分子の複合体が要求されるのか。更に細胞内チロシンキナーゼ(PTK)を用いてシグナル伝達を行うレセプター、例えばBCR(B細胞抗原受容体)はRasを活性化することが知られているが、EGFRと同様の機構を用いてRasを活性化するのかどうか明らかにされていなかった。EGFR,BCRシグナルに於けるGrb-2,Shcの機能を、Grb-2,Shc欠損B細胞を樹立することにより検定した。Grb-2はEGFR依存性Rasの活性化に重要な役割をしているが、Shcは直接的には関与していないことが判明した。しかしながらShcはEGFR依存性JNK活性化に必須の役割をしていることが明らかになり、EGFRシグナルの研究に新規の展開を与えるものである。BCRシグナルに於いては、Grb-2はRas活性化に要求されるが、それに引き続いて生じるERK活性化には、PKCとの協調作用が必須であることが明らかになった。このことは、EGFR,BCRのシグナル伝達機構の差異を示すものであり、B細胞の分化・活性化がBCR,EGFR typeのレセプターであるc-kitにより制御されていることを考えるあわせると、この知見はB細胞の生物学的反応を理解する上で重要である。
思春期学生のセクシュアル・ヘルスの問題をめぐるコーピング行動に関する研究

本研究は、思春期の学生を対象に性に関連する問題に対してのコーピング傾向と、医療機関への受診に伴う心理や行動の傾向を明らかにすることを目的とした。平成18年4月6月に、高校生男性777名・女性1012名、大学生男性205名・女性554名を対象にアンケート調査を行った。調査内容は、基本属性、内科的な問題についての状況1題、性に関連する問題についての状況3題((1)身体発育・機能の問題(2)性感染症(3)妊娠)を設定した認知的評価測定尺度、それぞれの状況に対する対処行動について等で、以下の結果を得た。高校生より大学生の方が認知的評価得点は高い傾向があった。内科的な問題に比較し性に関連する問題は、思春期学生にとって負荷の大きい問題であることがわかった。性に関連する問題の中でも「妊娠」が最も脅威が高いが、男性は「妊娠」より「性感染症」に対し脅威を感じていた。問題場面における重視する行動に関し、女性は「親しい人に相談する」、男性は「しばらく様子を見る」・「情報検索する」ことが特徴であった。「性感染症」は他の問題に比較し、「親しい人に相談する」者が少なく、「専門家に相談する」者が多かった。受診に伴う費用負担に関し、「妊娠」「性感染症」「身体発育・機能の問題」「内科的な問題」の順で親負担を希望しない者が多かった。受診の付添いに関し、「内科的な問題」「身体発育・機能の問題」は親の付添いを望む者が多いが、「妊娠」はパートナーの付添いを望む者が多かった。これらの結果を、第25回日本思春期学会にて口頭発表し、現在、研究論文として投稿中である。また、調査後は、性に関連した問題に関する対処行動について、高等学校でピアエデュケーションを実施し好評価を得た。さらに、性に関連する問題で医療機関を受診した経験のある学生への個別インタビュー調査も一部行い、学会にて追加発表の予定である。今後、本研究の精度を高めるための調査・研究も継続して行う予定である。研究に関連する文献検索、文献検討を重ね、思春期の学生の性の悩みや思春期相談に関する内容および思春期外来受診の理由については、いくつかの調査がなされているが、医療機関への受診といったコーピング行動そのものの詳細な調査やこれらの行動に伴う不安感などを精神的、社会・経済的視点も含めて調査を行った研究はほとんど見られていないことを確認した。そこで、改めて、思春期の学生におけるセクシュアル・ヘルス問題に対してのコーピング行動である専門家への相談や医療機関への受診行動の実際を明らかにすることによって、学生の身体的、精神的、社会・経済的側面への影響を検討し、学生の受診行動向上への示唆を得るとともに、セルフケア能力を高めるための看護や性教育を提示することを研究目的として掲げた。研究概要としては、婦人科・泌尿器科および思春期外来を受診する高校生・大学生、男女各30名程度を対象に個別面接聞き取り調査、一般の高校生・大学生、男女各500名程度を対象に、無記名式質問紙集合調査を行うことと計画した。調査書作成にあたっては、対象が高校生・大学生でセクシュアリティに関する事項を扱うということで、看護系教員だけでなく、教育大学教員、教育学部心理学教室教員に助言をもらい作成した。そこで、思春期の学生におけるセクシュアル・ヘルス問題に対してのコーピング行動である専門家への相談や医療機開への受診行動の実際を明らかにすることによって、学生の身体的、精神的、社会・経済的側面への影響を検討し、学生の受診行動向上への示唆を得るとともに、セルフケア能力を高めるための看護や性教育を提示することを研究目的として掲げた。研究概要としては、婦人科・泌尿器科および思春期外来を受診する高校生・大学生、男女各30名程度を対象に個別面接聞き取り調査、一般の高校生・大学生、男女各500名程度を対象に、無記名式質問紙集合調査を行うことを計画した。対象が高校生・大学生でセクシュアリティに関する事項を扱うということで、看護系教員だけでなく、教育大学教員、教育学部心理学教室教員に助言をもらい作成した調査書を用いて、医療機関受診経験のある大学生に予備調査を行い、本調査の修正、内容の充実を図った。本調査は進行中で、思春期学生の特性的コーピング及び認知的コーピングの実態が明らかになりつつある。

内科的な問題に比較し性に関連する問題は、思春期学生にとって負荷の大きい問題であることがわかった。性に関連する問題の中でも「妊娠」が最も脅威が高いが、男性は「妊娠」より「性感染症」に対し脅威を感じていた。問題場面における重視する行動に関し、女性は「親しい人に相談する」、男性は「しばらく様子を見る」・「情報検索する」ことが特徴であった。「性感染症」は他の問題に比較し、「親しい人に相談する」者が少なく、「専門家に相談する」者が多かった。受診に伴う費用負担に関し、「妊娠」「性感染症」「身体発育・機能の問題」「内科的な問題」の順で親負担を希望しない者が多かった。受診の付添いに関し、「内科的な問題」「身体発育・機能の問題」は親の付添いを望む者が多いが、「妊娠」はパートナーの付添いを望む者が多かった。これらの結果を、第25回日本思春期学会にて口頭発表し、現在、研究論文として投稿中である。また、調査後は、性に関連した問題に関する対処行動について、高等学校でピアエデュケーションを実施し好評価を得た。さらに、性に関連する問題で医療機関を受診した経験のある学生への個別インタビュー調査も一部行い、学会にて追加発表の予定である。今後、本研究の精度を高めるための調査・研究も継続して行う予定である。