hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸菌染色体の複製開始における転写による複製起点活性化機構の解析

大腸菌染色体の複製開始に温度感受性を示すdnaR変異株はRNAポリメラーゼのrpoB遺伝子に起きた特定のリファンピシン(Rif)耐性変異によって温度非感受性となる。そのいくつかの変異はdnaA遺伝子の特定な変異による複製開始における温度感受性も抑える。dnaAとdnaR変異に対するその抑圧作用はrpoB変異に応じて機能するdnaAとdnaR産物を必要とする。従って、dnaR産物はdnaA産物と共に複製開始に必要な転写に関与していると考えられる。非許容温度にあるdnaR変異株は、通常の細胞では複製の開始を阻害するRifの添加によって温度耐性のDNA合成を起こす。このDNA合成はdnaA機能依存的にoriCから開始し、薬剤存在下正常時と同じ様式での複製開始が誘発される。RifはRNAポリメラーゼに結合し、その転写活性を奪うが、転写中にRifと結合した酵素は転写を継続でき、終結すべき点を越えた転写をする。従って、dnaR変異株におけるRifによる誘発複製は薬剤の結合によって転写活性を失わない特殊なRNAポリメラーゼ分子による、おそらくは、複製起点あるいはその近傍でのread-through転写に起因すると考えられる。複製開始におけるdnaR機能に関わる新しい遺伝子として、リブロース-5-燐酸エピメラーゼをコードする遺伝子rpeを同定した。この遺伝子は通常の条件下での細胞増殖に必須ではない。rpe遺伝子の不活性化はdnaR変異株を温度非感受性にする。その一方、rpe機能の欠如は特定な変異をもつdnaAとdnaR産物の機能を喪失あるいは減少させる。従って、rpe産物は複製開始においてdnaR産物のみならずdnaA産物とも相関して働いている。rpe産物はペントース燐酸代謝においてdnaR産物をコードする遺伝子prsの産物であるフォスフォリボシルピロ燐酸合成酵素と極めて近い反応を担っている。糖代謝に関わるこれらの遺伝子がどのような機構で複製開始の制御に関与しているのか、現在解析中である。大腸菌染色体の複製開始は複製起点oriCにおけるRNAポリメラーゼによる転写を必要とする。複製起点の転写による活性化の機構を知るために、この過程での決損のために複製の開始ができないと考えられるdnaR変異株の特性を解析した。dnaR温度感受性変異株は、RNAポリメラーゼのベータサブユニットをコードするrpoB遺伝子に起きた特定のリファンピシン耐性変異よって温度耐性となる。更に、この変異株のDNA合成における温度感受性はRNAポリメラーゼにリファンピシン(Rif)が作用することによって解除されることがわかった。Rif存在下のDNA合成は、複製開始のイニシエーターとして働くdnaA遺伝子の機能に依存し、oriCから開始してterCと半保存的に進む。Rifによる誘発DNA合成(RIR)の開始は高温での蛋白質合成に依存し、その量によってRIRの開始頻度が決まる。一旦形成されたRIRポテンシャルは高温で安定であり、蓄積したポテンシャルのRifによる発現はoriCからの同調的な複製の開始を誘起する。RifはRNAポリメラーゼのベータサブユニットに結合して転写の開始を阻害するが、転写中に結合した酵素は転写を継続でき、しかも終結点を越えて転写することが知られている。RIRはRNA合成を殆ど抑えない低濃度のRifによっても誘起されるので、RIRはRifの結合によって転写活性を失わない特定のRNAポリメラーゼ分子による、おそらくはoriCあるいはその近傍でのread-through転写に起因すると考えられる。RifがdnaR機能の欠損による複製開始の障害を解除し得ることは、複製開始におけるRNAポリメラーゼによる転写がdnaR産物によって制御されていることを示唆する。大腸菌染色体の複製開始に温度感受性を示すdnaR変異株はRNAポリメラーゼのベータサブユニットをコードする

rpoB遺伝子に起きた特定のリファンピシン(Rif)耐性変異によって温度非感受性となる。その変異のいくつかは特定のdnaA変異による温度感受性をも抑える。rpoB変異によるdnaAとdnaR変異の抑圧はそのrpoB変異に応じて機能するdnaAとdnaR産物を必要とする。従って、dnaR産物はdnaA産物と協同して複製開始に必要な転写に関与していると考えられる。dnaR変異株は通常の細胞では複製の開始を阻害するRifの存在下に温度耐性のDNA合成を示す。このDNA合成は、dnaA機能依存的にoriCから開始し、薬剤存在下正常時と同じ様式で複製の開始が誘発される。RifはRNAポリメラーゼに結合し、その転写活性を奪うが、転写中にRifと結合した酵素は終結すべき点を越えて転写を継続する。従って、dnaR変異株におけるRifによる誘発複製はRifの結合によって転写を継続し得る特定なRNAポリメラーゼ分子による、おそらくは、複製起点あるいはその近傍でのread-through転写に起因すると考えられる。dnaR変異株の自然復帰変異の解析から、複製開始におけるdnaR機能に関わる新しい遺伝子として、リブロース-5-燐酸エピメラーゼをコードする遺伝子rpeを同定した。この遺伝子は通常の条件下での細胞増殖には必須でない。rpe遺伝子の不活性化はdnaR変異株を温度非感受性とする。その一方、rpe機能の欠如は特定な変異をもつdnaAとdnaR産物の機能を喪失あるいは減少させる。従って、rpe産物は複製開始においてdnaR産物のみならずdnaA産物とも相関して働く。rpe産物はペントース燐酸代謝においてリボース-5-燐酸キナーゼ(PRPP合成酵素)遺伝子prsの産物であるdnaRと極めて近い反応を担っている。糖代謝に関わるこれらの遺伝子がどのような機構で複製開始の制御に関与しているのか、現在解析中である。
親水性相互作用型液体クロマトグラフィーによる糖鎖の超高性能分離法の開発

内径100-200ミクロンのキャピラリー内に調製した網目状シリカモノリス担体上でメタクリレート系モノマーを重合させることにより、ポリマーコート型修飾を施し、液体クロマトグラフィーによる糖鎖の超高性能分離媒体を開発した。親水性相互作用型、弱カチオン交換型、弱アニオン交換型のマイクロHPLC用カラムを調製し、性能評価を行なった。これらは、現在市販されている高極性物質分離用カラムを上回る性能を示し、高性能および高速分離条件下で、糖鎖や核酸誘導体を効率よく分離することに成功した。従来より相比の大きいシリカモノリスキャピラリーカラムを、ポリアクリルアミドを重合修飾した。線速度17mm/secの条件下で、理論段高7-20μmが達成された。これは従来のHILIC型カラムでは達成できなかった分離性能であり、相比の大きいシリカモノリスキャビラリーカラムの利点が証明された。20MPa以下でkinetic plot analysisを行ない、このHILIC型モノリスカラムが粒子充填型カラムの3倍速い分離を提供可能なことを示した。このカラムと質量分析装置を結合した系を川いて、高速・高性能で未修飾の糖の分離を達成した。シングルMSフルスキャンモードでは、200ピコグラムの糖を分離検出可能であることを示した。また、特定のイオン化反応をモニターした場合、非還元糖の検出限界がフェムトモルからアトモルであることを示した。この系をトウモロコシやシロイヌナズナの抽出物中の二糖の分析に適用し、存在量の小さい糖の分離と検出に成功した。ここでは、今回開発したカラムの高い分離性能に基づく大きなピークキャパシティが証明できた。また、シリカモノリスキャピラリーカラムにアクリル酸を重合修飾して調製した親水性相互作用型(HILIC)カラムの性能を評価した。重合修飾後も多孔性モノリスの特徴である高い液体透過率を示した。理論段高も最高性能で10ミクロン以下を達成した。カラム通過時間が20秒の分離で理論段数1万段を達成すると共に、ペプチドの分離において10分間でピークキャパシティ100程度を実現した。HILICでも逆相型と同程度の分離性能が達成可能であることを示した。本年度の計画にあった、「ミクロカラムの特性である高感度分析の限界について精査」「LC-MSでの未修飾糖の検出法を検討」に関して検討を行ない、成果を発表した。キャピラリーカラムの特徴の一つに、試料のバンドが希釈を受けにくく、結果として検出感度が高くなる点がある。例えば内径100ミクロンのカラムは、通常よく用いられている内径4.6mmのカラムに比べて、希釈率は2100分の1に抑えることができる。キャピラリーLC-MS/MSシステムの検討で、スクロースやトレハロースの検出感度はnMレベル(MSにおいて、数百atto mol)であることが分かっており、粒子充填カラムでは不可能な微少成分の分離と検出が可能なことを示した。ポリアクリルアミドをコートしたシリカモノリスキャピラリーカラムを調製し、様々な流速における理論段高を調査した所、7-20ミクロンとなった。このデータに基づくKinetic plot解析で、粒子充填型のカラムと比較すると、モノリス型カラムは約3倍速く同じ分離性能を与えることが示された。これにより、モノリス型シリカカラムは糖の高速分離にも有用であることが明らかになった。酢酸緩衝液を移動相に混入し、HPLC分離後の検出をネガティブモードでESI-MS(Electrospray Ionization Mass Spectrometry)で行なうと、未修飾の糖が効率よく検出できることが分かったので、これも併せて報告した。超高性能のHILIC型、WCX型、WAX型の修飾を施したカラムを調製した。基材となるシリカモノリスの性能向上と、(1)の修飾方法の改良によって、理論段高5-10ミクロンの極性化合物分離カラムを調製する。それぞれについて理論段数510万段のカラムを調製すると計画したが、長いカラムを製作することはできなかった。反面、理論段高10ミクロンを下回る高性能イオン交換型カラムの調製と評価に成功し、J.Chromatogr.Aに投稿、掲載された。また、ホスホニウム塩を修飾した「弱い」アニオン交換型カラムを調製し、従来保持が大きく分離時間がかかっていた化合物を、より短時間で分離することを可能にした。これについて投稿準備中である。マイクロHPLC系で未修飾糖検出法を検討した。糖類は大きい紫外可視吸収を持たないため、通常誘導体化して紫外可視検出器で検出される。将来の精密分離、糖の定量を視野に入れると、誘導体化なしに分離・定量することが望ましい。従来マイクロHPLCの検出系は紫外可視検出に限られて来たので、電気化学検出法を導入することにより、両者の検出性能の比較を検討した。

電気化学検出法は、カラム分離後に、溶出体積の30%もの水酸化リチウム水溶液を混和して検出するため、総合的な分離性能は決して高くなかったが、それでも7分の分離時間でピークキャパシティ24が実現でき、より長いHILIC型カラムを用いた高性能分離の可能性が示された。ボロン酸修飾型カラムを調製し、多次元分離の基礎的技術とした。糖のジオール構造を認識する分子素子として、ボロン酸の利用が古くから検討されて来ており、様々な知見が蓄積されている。ボロン酸を含むメタクリレートモノマーなどを合成、シリカモノリスにポリマーコートすることで、糖鎖と非常に大きい相互作用をすると予測される分離媒体を調製した。
リンパ浮腫治療に向けたリンパ管再生療法の展開研究

リンパ浮腫はリンパ管の閉塞や破壊により組織間質のリンパ液排出不全によって生じる。リンパ浮腫は患者のQOL低下させるが、現状では対症療法が主で根本的治療は未だない。我々は新しいリンパ浮腫治療法の確立のため、リンパ管再生療法に関する研究を行った。動物モデルを用いて脂肪組織由来幹細胞(ADRC)移植により、毛細リンパ管を再生してリンパ浮腫が改善するか否かを検討した。マウス尾部リンパ浮腫モデルにおいて、ADRC移植により局所のリンパ管が再生されリンパ浮腫が改善した。機序として、ADRCから分泌されたVERGF-Cがリンパ管内皮を刺激したり、リンパ管内皮前駆細胞の動員を増強させた可能性が示唆された。背景:2次性リンパ浮腫は、癌の外科的治療(リンパ節郭清)あるいは放射線治療の合併症としてしばしば発症する。これらは我が国でも多くの患者のQOL低下をもたらしているが、治療選択肢としては限られている疾患である。我々はこれまで虚血組織における脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADRC)移植の血管新生増強効果を報告してきた。目的:動物リンパ浮腫モデルにおいてADRC移植がリンパ管新生を促進し、リンパ浮腫に対する治療的リンパ管新生となりうるか検討した。方法と結果:C57BL/6Jマウス皮下脂肪より分離したADRCを培養すると2週間後にリンパ管内皮細胞(LEC)の特性を呈した(免疫染色、real time PCR)。また同時にADRCからVEGF-Cの分泌も確認された(real time PCR、ELISA)。次にマウス尾部リンパ浮腫モデルを作成しADRCを移植したところ、2週間後には明らかに浮腫の改善効果が認められた(p<0.05)。また組織学的検討でもADRC移植群では新生リンパ管数が有意に増加していた(p<0.000005)。ただし移植されたADRCがリンパ管内皮細胞へ分化する割合はごくわずかであることがGFP-tgマウスを使った検討で確認された。このリンパ管新生の増強効果はパラクライン作用が主要機序と考えられ、移植部組織ではリンパ管新生促進因子のVEGF-CおよびHGFの発現が増強していることが確認された(p<0.05)(real time PCR)。またvitroの実験においてもADRCの培養上清添加によりヒト皮膚由来LECの遊走能および増殖能が亢進し、またそれぞれに関連しているeNOSおよびErkの燐酸化が促進すること(western blot)を確認した。結語:ADRC移植によるリンパ管再生は難治性リンパ浮腫に対する新たな治療戦略となりうる。またその主要機序はパラクライン作用が考えられた。「リンパ浮腫」はリンパ管の閉塞や破壊により起こる病態で、主にヒトではガンの外科的治療でのリンパ節郭清術や放射線・抗ガン剤治療を原因とすることが多い。子宮ガンや乳ガンなどの手術後に多く発生し(術後520%前後)、現在国内で5万人以上が苦しんでいる。術後リンパ浮腫に対しては、理学・薬物療法・手術などが試みられているが、有効な治療法はこれまでなく疼痛や炎症で苦しむ事が多い。また、足の屈伸・歩行などが著しく障害される結果、生活の質(QOL)も非常に低下する。そこで現在期待されている治療法の一つが、「リンパ管再生療法」である。これは毛細リンパ管を再生させることによって、うっ帯したリンパ液を排泄させ、上記のような症状を軽減させるものである。我々は、自己皮下脂肪組織由来間葉系幹細胞(Adipose-derived regenerative cell, ADRC)を用い、近い将来に臨床応用が可能と期待される自己細胞移植を用いた有効な「リンパ管再生療法」に関する研究を行って来た。この結果、マウス尾部リンパ浮腫モデルにおいて、ADRC細胞移植が有効なリンパ管再生療法の手法となりうる事を証明した(Shimizu Y. et al. J. Am. Heart Assoc. 2012;1(4):e000877.doi:10.1161/ JAHA.112. 000877.)また我々は、脂肪細胞から産生放出されるAdiponectinが血管新生作用を有している事に着目し、このサイトカインがリンパ管再生を起こすか否かを検討したところ、Adiponectinもこのモデルにおいて、リンパ管再生作用を有する事を発見し、報告できた(Shimizu Y. et al. J. Am. Heart Assoc.J 2013;2(5):e000438.doi: 10.1161/JAHA.113.000438.)本研究の目的は、リンパ浮腫の改善を目指した細胞移植による新規のリンパ管再生療法の開発にある。2次性リンパ浮腫の多くは、癌の外科的治療(リンパ節郭清)や放射線治療の合併症として発症する。

これらは、患者のQOLの低下をもたらしているが、治療選択肢としては理学療法に限られている。我々はこれまでに、虚血組織における自己脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADRC)移植による虚血組織の血管新生療法について報告してきた。今回動物(マウス)のリンパ浮腫モデルを作成し、ADRCの移植がリンパ管新生を促進し、2次性リンパ浮腫に対する治療的リンパ管新生療法となりうるか否かを検討した。C57BL/6Jマウスの鼠径部皮下脂肪組織より分離したADRCを培養すると、2週間後に一部リンパ管内皮細胞(LEC)の特性を呈した。また、ADRCから、サイトカインであるVEGF-Cの分泌も確認された。次に血流遮断を伴わないマウス尾部リンパ浮腫モデルを作成しADRCを移植したところ、2週間後には明らかに浮腫の改善効果が認められた。また組織学的検討でもADRC移植群では、移植部位においてLYVE-1陽性のリンパ管内皮密度が有意に増加していた。移植されたADRCが直接リンパ管内皮細胞へ分化する割合はごくわずかであることがGFP-tgマウス由来のADRCを用いた検討で確認された。このリンパ管新生の増強効果は、パラクライン作用が主要機序と考えられ、移植部組織ではVEGF-CやHGFの発現が増強していた。また、培養実験においてもADRCの培養上清添加によりヒト皮膚由来LECの遊走能および増殖能が亢進し、またeNOSおよびErkのリン酸化が促進することが明らかにされた。以上のように、ADRC移植によるリンパ管再生療法は難治性リンパ浮腫に対する新たな治療戦略となりうる可能性が示唆された。本研究はH24年度に論文化された。マウスリンパ浮腫モデルに対しての脂肪組織由来間葉系幹細胞移植がリンパ管新生を促進して、さらにはリンパ浮腫を軽減しうることを実証しえた。またその治療効果の機序解明においてもある一定の成果を上げることができている。すなわち、現段階では小型哺乳類(マウス)レベルにおける有効性の検証という目的は達成している。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的であった、皮下脂肪組織由来間葉系幹細胞(脂肪組織由来再生細胞: ADRC)を用いたリンパ管再生療法の確率、に関しては、おおむね順調に進展していると判断している。まず(1)血流障害を伴わないマウス尾部リンパ浮腫モデルが構築できたこと。(2)さらにそのモデルを用いて、脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADRC)移植がリンパ管新生を促進して、さらには末梢部位のリンパ浮腫を軽減しうることを証明できた。しかしながら、その詳細な分子機序や、生体内での効果の持続性など未だ不明な点も多い。また、将来の臨床応用を考えた場合には、マウスよりもより大型の動物モデルを構築し、そのモデルに対して同じようなADRC移植の効果を診る必要性がある。いずれにしても、当初の本件研究の基本的な目標に対しては、十分に研究が進展していると総合的に自己判断している。中大動物のリンパ浮腫モデルを作成して、小型動物と同様に自己脂肪組織由来間葉系幹細胞移植による治療的リンパ管新生が有効かつ安全であるかを検証する。以上が証明されれば、自己組織
ヘルカリCTの造影方法に関する研究

本年度において、以下の研究結果を得ることが出来た。尚、対象臓器は肺および肝で行った。1.肺:通常のインクレメンタルCTとヘリカルCTの比較を行った。造影は、経静脈性に自動注入器を用いて行い、300mgI/mlのヨード含量の造影剤を使用した。各々の造影方法は以下の通りである。インクレメンタルCTでは、2ml/秒の速度で総量100ml、注入開始35秒後からスキャンを行った。ヘリカルCTは、1ml/秒で総量30ml、注入開始30秒後からスキャンしたものと、1.5ml/秒で総量60ml、注入開始35秒後からスキャンを行う2通りを施行した。ヘリカルCTの寝台移動速度は、7.5mm/1.5秒または10mm/1.5秒で撮影した。肺動脈の造影能、縦隔リンパ節の描出に関して検討を行った。インクレメンタルCTとヘリカルCTの間に有意な差は認められず、総量30mlの造影剤でも精査目的の検査でなければ、診断にたえうると考えられた。
モザイク解析が可能な新規マウスの開発

セロトニン神経は摂食行動、攻撃性、情動、学習記憶など多様な脳機能に関与する神経である。セロトニン神経は脳幹の正中領域から脳全体に軸索を投射し、脳の各領域でセロトニンを放出する。セロトニン神経の軸索密度は局所的には均一であるが、どのようにして軸索密度を均一にしているのかは不明であった。本研究では、14種からなるプロトカドヘリンα(Pcdhα)という同種間で特異的な接着活性を示す膜貫通タンパク質群に着目した。Pcdhαの種類を削減したマウスを作製し、単一軸索レベルの解析を行うことで、Pcdhαファミリーの1種(αC2)がセロトニン神経の軸索同士が過剰に密集するのを防いでいることを明らかにした。一つの個体が異なる遺伝子型の細胞を含み、その細胞を解析する方法をモザイク解析と呼ぶ。その利点は、細胞密度を低くすることで、変異遺伝子を持つ細胞同士の相互作用を抑制し、興味のある遺伝子の細胞自律的な機能に焦点を当てた研究が行えることである。この方法は、細胞同士の複雑な相互作用によって成り立つ中枢神経系の解析に極めて有効である。これまでの遺伝学的手法を用いたモザイク解析は、遺伝学的な手法を用いるため簡便かつ安定的に解析できるという利点があるが、厳しい使用制限があった。そこで、本研究では遺伝学的手法の長所を残したまま、簡便で汎用性の高い遺伝学的モザイク解析が可能な新規システムの構築を目標とした。また、このシステムを用いて、実際に軸索の詳細な形態解析を行うことも目標とした。本研究で開発するモザイク解析が可能なマウスでは、特定の細胞のうち少数のみが蛍光タンパク質で標識され、その標識された細胞のみで標的とする遺伝子がノックアウトされる。これらを実行するためには、複雑なシステムを含んだ長いDNA配列をマウスに導入する必要がある。初年度はベクターの構築及び条件検討を行った。本システムはたとえうまく動いても、蛍光が弱ければ、in vivoでの解析が難しくなり、その価値は大きく低下する。そこで、蛍光を強く発現するベクターを作製する必要がある。システムの性質上、標識に用いる蛍光タンパク質をタンパク質Xと融合する必要がある。その融合タンパク質を子宮内電気穿孔法により、神経細胞に発現させたところ、神経細胞は蛍光標識され、タンパク質Xの活性も認められた。しかし、その蛍光タンパク質の蛍光は、融合させていないものと比較すると弱くなっていた。次年度はこの点を改善し、マウスを作製する予定である。本研究で開発するシステムは非常に複雑なので、それを成功させるためには、多くの確認作業が必要となる。現状では、まだマウス作製に進むことができておらず、当初の計画よりも遅れている状況である。中枢神経系は神経細胞の高密度な集合体なので、そこに含まれる神経回路を見るためには、何らかの方法で一部の細胞のみを標識する必要がある。本研究は、その技術開発とその技術を用いて実際に神経回路を形態的に観察することを目的とする。本研究では、セロトニン神経という脳全体に軸索を投射させる神経に着目している。セロトニン神経は、摂食行動、睡眠、体温調節、攻撃性、情動、学習記憶など多様な脳機能に関与する。これまでに、セロトニン神経の正常な軸索の分布の制御に接着性の膜貫通分子プロトカドヘリンαが必要であることを報告している(Katori et al., J Neurosci 2009)。現在、セロトニン神経特異的にCreを発現するマウスのセロトニン神経に、Cre依存的に蛍光タンパク質を発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)を感染させ、一部のセロトニン神経軸索のみを可視化する技術が確立できている。今後はこの技術を用いて、プロトカドヘリンα欠損マウスのセロトニン神経軸索を詳細に解析し、セロトニン神経の軸索投射におけるプロトカドヘリンαの役割を明らかにする予定である。また、本研究では脊髄の神経細胞の動きにも着目している。大脳皮質など脳の神経細胞の移動については詳しく解析されているが、脊髄の神経細胞の移動については解析が進んでいない。これまでのところ、脊髄の細胞移動を可視化するために、子宮内電気穿孔法を用いて一部の細胞のみを標識する技術を確立できている。この技術を用いて脊髄の神経細胞の移動を解析した論文を現在投稿中である。本研究で開発する新規マウスの仕組みは非常に複雑なので、それを成功させるためには、多くの確認作業が必要となる。一方、当初予定していた解析は別の方法を開発することで解析が可能となり、解析は進んでいる。脳の機能を明らかにするためには、神経回路形成の分子メカニズムの理解することが重要なアプローチの一つとなる。しかし、中枢神経系において神経突起は高密度かつ複雑であるために、神経回路の形態を観察するために一部の神経細胞を可視化することが必要となる。本研究では、セロトニン(5-HT)神経におけるプロトカドヘリンα(Pcdha)ファミリーの役割に着目した。5-HT神経は、摂食行動、攻撃性、睡眠、情動、学習記憶など多様な脳機能に関与する。5-HT神経の細胞体は脳幹正中部から脳や脊髄全体に軸索を投射するが、その軸索終末は分岐を繰り返すために、軸索形態の把握は難しい。

Pcdha遺伝子はスプライシングによって14種類の膜貫通タンパク質をコードし、それらの細胞外領域は同種特異的な接着活性を持つ。これまでに、Pcdha全種類のノックアウトマウスの解析から、Pcdhaが5-HT神経の正常な軸索投射に必須であることを明らかにしていた。本研究では一部の神経細胞を可視化し、その形態を詳しく解析することで、Pcdhaのスプライスバリアントの一つPcdhaC2が5-HT神経の軸索投射において、軸索同士が高密度化するのを防ぐために必要であることを明らかにした。また、5-HT神経のみ、あるいは5-HT神経の投射領域のみで条件的ノックアウトマウスを作製し解析したところ、5-HT神経のみでPcdhaC2をノックアウトしたマウスで、5-HT神経の軸索投射異常が見られた。5-HT神経ではPcdhaC2は他のPcdhaに比べて特に強く発現していた。これらの結果から、5-HT神経の軸索同士の接触時にPcdhaC2同士が接触し、PcdhaC2の下流で軸索伸長の抑制シグナルが流れ、5-HT軸索の不適切な高密度化を防いでいると考えられる。セロトニン神経は摂食行動、攻撃性、情動、学習記憶など多様な脳機能に関与する神経である。セロトニン神経は脳幹の正中領域から脳全体に軸索を投射し、脳の各領域でセロトニンを放出する。セロトニン神経の軸索密度は局所的には均一であるが、どのようにして軸索密度を均一にしているのかは不明であった。本研究では、14種からなるプロトカドヘリンα(Pcdhα)という同種間で特異的な接着活性を示す膜貫通タンパク質群に着目した。Pcdhαの種類を削減したマウスを作製し、単一軸索レベルの解析を行うことで、Pcdhαファミリーの1種(αC2)がセロトニン神経の軸索同士が過剰に密集するのを防いでいることを明らかにした。次年度は、初年度に問題となった蛍光の弱さを改善し、本システムに必要なベクター構築する。また、それを子宮内電気穿孔法で神経細胞に導入し、できる限りシステムが動くことを確認後、マウス作製に移る。そのマウスが実際に使用できることを確認できれば、特定の遺伝子をノックアウトし、その神経細胞の形態を解析する予定である。当初予定していた新規マウスの開発を継続して進める。一方、別の方法で神経細胞を標識する技術が確立できており、新たな知見も得られている。後者に関しては論文として早急にまとめていく。神経生物学初年度の予算に、費用が比較的多く必要なマウスの作製及びその飼育費を計上していた。しかし、計画に遅れが生じ、初年度のマウス作製、およびその飼育費が不要となったため、次年度に繰り越した。本年度は研究代表者が事故に遭い、一部予定していた研究が期間内に行えなかった。本年度の予算に、費用が比較的多く必要なマウスの作製及びその飼育費を計上していた。しかし、計画に遅れが生じ、マウス作製、およびその飼育費が不要となったため、次年度に繰り越した。次年度は、初年度に予定していたマウス作製を行う。繰り越した予算をマウス作製及びその飼育に使用する予定である。次年度は、マウス作製とすでに確立できている神経細胞可視化の技術を用いて解析を進める。繰り越した予算はマウス作製、マウス飼育、解析、論文投稿等に使用する予定である。
1920～40年代タイの子ども組織ルークスアにおけるナショナリズム教育の変遷

研究3年目である平成30年度は、過去2年間に撮影した本研究に関連する雑誌記事の撮影や記録の漏れを補うことと、図書館や書店などにおける、雑誌以外の書籍の収集に努めた。雑誌について、主にルークスアの機関誌『ルークスア』や、タイ教員協会の機関誌『ウイッタヤーチャーン』を対象として、これまで撮影したものの補足に取り組んだ。また、他にも、本研究の対象時期に発行されていた、関わりのありそうな雑誌の内容を可能な限り確認した。その中に、『ウイッタヤーサーン』の合本3冊があった。3冊になっているが、内2冊と、他の1冊は発行時期がずれていることと、内容に違いがあるため、別物であると判断した。いずれも、ルークスアに関する記事は見られなかった。『ナックリアン・タイ』という雑誌も確認したが、外国語学習のための雑誌のようであり、本研究には関係なかった。『ナンスーピム・ナックリアン』は、副題に「男女生徒とルークスア全員のための冊子」とあり、ルークスアに関する記事をいくつか確認できた。以上により、タイ国立図書館における、本研究に関連すると思われる雑誌の収集は一通り、終えることができた。これらにより、昨年と同様、7世王期以降は年を追う毎に、ルークスアの組織や活動に関する記述が減っていることが確認できた。さらに、タイ国立図書館が所蔵する、雑誌以外の関連書籍の探索と、写真撮影にも取り組んだ。対象としたのは、『ボーイスカウトのゲーム』(1923年)、『戦時下におけるボーイスカウトの有用性』(1926年)、『スカウトとの対話』(1927年)、『ボーイスカウトの偵察、性質』(1943年)などの他、ボーイスカウトの規則に関する書籍類である。バンコク市内の大規模な書店にて、本研究に関連する書籍の収集に取り組み、本研究に有用な、ボーイスカウト関連、教育史、政治史などの書籍を入手することができた。前年度にも記載したとおり、勤務校における職務に加えて、付属幼稚園の実質的な園長を兼務していることから、研究に充てる十分な時間を確保することが困難である。そのため、当初の計画よりも、やや、進捗が遅れている。昨年度の報告書でも記載したとおり、ラーマ7世の統治期、人民党政権期、第2次世界大戦下の時期といった、当初の研究区分を修正し、一括してテーマ毎に論文を作成することを想定している。翌年度も、付属幼稚園町としての職務が継続する。大学の教育・研究活動、幼稚園の管理業務と並行して、本研究を遂行するためには、エフォートの配分を適切にする必要があるが、園長としての立場上、義務的な業務が多く、融通が利かないことが多い。可能な限り、あらゆる業務を効率化して、本研究に充てる時間の確保に努めたい。研究初年度である平成28年度は、当初の計画通り、今後4年間にわたる本研究を遂行するに必要な先行研究の整理と、本研究が主たる資料として使用する予定の、タイ国立図書館における関連資料の所在の把握に取り組んだ。タイ含めた諸外国や諸地域における、ボーイスカウトなど少年団体の研究は少しずつではあるが、年々進んでいる。また、政治学や教育学、歴史学などの研究成果の一部として、少年団体に関する言及もある。これらの把握に、想定以上の時間がかかった。平成28年度は、タイ国立図書館における資料の保管に関する調査について、資料の所在を把握することに多くの時間を費やした。そのため、同年中に想定していた、平成29年度以降に実施する研究に向けた、資料の写真撮影などについては十分に取り組めなかった。とはいえ、ルークスアや教員協会が発行していた雑誌とその項目、また教育に関連する雑誌の保管状況を把握することができた。平成29年度以降は、具体的な時期区分を設定して研究に取り組むが、その際に改めて資料の探索と収集に努めたい。また、平成28年度には、タイ国立公文書館においても調査することも想定していたが、時間的な制約のため、資料の探索を行わなかった。公文書という資料の性格上、タイ国内の省庁間の文書のやり取りの記録としては有効だが、ナショナリズム教育の実態を把握する具体的な記述が期待できないと判断したことも、資料探索を行わなかった理由である。今後、各時代区分ごとに研究を取り組むにあたり、必要に応じて先行研究を参考にしつつ、公文書館の資料探索を行いたい。1920年代から1940年代のタイにおける子ども組織ルークスアにおけるナショナリズム教育の変遷をたどる本研究において、当該研究課題に直接関係する資料の探索と、世界各国や地域における関連する研究蓄積を把握することは、本研究にとって必要不可欠なことである。そのため、研究初年度の1年間をかけて、これらの情報収集と内容の把握に努めた。ところが、特にタイ国内におけるルークスアに関する資料の探索に関して、タイ国立図書館における資料探索が、図書館の建て替え工事の影響があってか、デジタル情報ではなく、印刷された雑誌目録に基づくものであった。また、1回当たりの資料の閲覧数が限られていた。そのため、十分な資料閲覧あるいは写真撮影を行うことができなかった。それでも、本研究に使用すると思われる関連資料の所在をおおむね把握することができた。例えば、国立図書館が所蔵するルークスアの機関紙や、タイ教員協会の機関紙などの発行年ごとの冊数であり、いくつかの資料の記述内容である。また、これらの古い資料は複写が認められていなかったため、写真撮影を行った。その際、どうしても、ページの端などうまく撮影できなかったり、ピントがあっていなかったりというトラブルもあった。

研究2年目である平成29年度は、前年度に把握したタイ国内における本研究に関連する資料の所在に関する情報に基づき、主にタイ国立図書館において、子どもの組織ルークスアの機関誌『ルークスア・サヤーム』の1920年代から1938年までと、タイ教員協会の機関誌『ウイッタヤーチャーン』の1920年代から1950年までの、ルークスアに関する記事の撮影に取り組んだ。本研究では、全体として1925年のラーマ7世の即位以降を研究対象時期として設定しているが、その前提となるラーマ6世の統治期末期の資料についても、比較のために収集が必要と判断した。『ルークスア・サヤーム』は1938年以降の冊子がタイ国立図書館には残っていなかった。ルークスアの組織改編などの理由により、発行されなくなったと思われる。また、『ウイッタヤーチャーン』は、1920年代は月に2号が発行され、ルークスアに関する記事がほぼ毎号で掲載されていた。さらに、頻繁にルークスアに関する統計も掲載されており、教員協会としてルークスアを重視していたことが推測できた。ところが、1925年にラーマ6世が崩御し、弟のラーマ7世が即位すると、ルークスアに関する記事は減った。その後、1932年の立憲革命を経てもルークスアは引き続き学校教育に位置づけられていたが、『ウイッタヤーチャーン』におけるルークスアに関する記事はさらに減り、第2次世界大戦下では、ルークスアに関する記事は無くなった。本研究の当初の予定では、研究2年目にラーマ7世の統治期、3年目に人民党政権期、4年目に第2次世界大戦下の時期を研究対象として、それぞれ、資料収集(撮影)と分析、そして学会での発表や論文の執筆を計画していた。しかし、資料の収集に当たって、これらのように時代を区分して資料を収集するよりも、同じ資料を一時に収集する方が効率が良いと判断した。平成29年度から、勤務校の付属幼稚園の園長を兼任することになった。この業務が多忙であり、研究に取り組む時間の確保が困難である。この幼稚園には副園長や教頭がおらず、園長が実質的に園運営を担っている。主任教諭や教諭、事務、栄養士などと協力しながら、また、法人本部の経理部門、営繕部門、総務部門などと連携しながら、園運営に関する様々な業務に取り組んでいる。大学などでの担当授業コマ数は通常の半分に減らしてもらっているとはいえ、それを上回る業務量である。園では毎週のように行事があり、その都度、園長の出番がある。園長としての外部組織との交流や折衝もある。さらに、朝の園児の迎え、園内巡視、給食の検食、書類の確認など、日々の業務も多い。そのため、タイ出張や国内出張のための、まとまった時間を確保することはもちろん、研究に取り組む時間を確保することが極めて困難である。以上により、本研究が当初、設定した計画を遂行することが、厳しい状況である。研究3年目である平成30年度は、過去2年間に撮影した本研究に関連する雑誌記事の撮影や記録の漏れを補うことと、図書館や書店などにおける、雑誌以外の書籍の収集に努めた。雑誌について、主にルークスアの機関誌『ルークスア』や、タイ教員協会の機関誌『ウイッタヤーチャーン』を対象として、これまで撮影したものの補足に取り組んだ。
スピンによる新奇な熱輸送-ハルデン系・ボーズ凝縮系・磁気的ゼーベック効果-

1. S=1/2の1次元反強磁性スピン鎖を2重にもつSrCuO_2においては、スピンによる大きな熱伝導が観測されているが、スピンによる弾道的な熱輸送がこの物質における大きな熱伝導の起源であると考え、スピン欠陥の低減による熱伝導のさらなる向上をめざした。単結晶試料の原料の純度を上げ、さらに、作製した試料に酸素アニールを施すことにより、スピン欠陥の低減を図った。その結果、スピンによる熱伝導としては世界最高の値800W/Kmを得ることに成功した。2. S=1/2の1次元反強磁性スピン系物質Sr_2V_3O_9においては、スピン鎖の方向が[101]方向か[10-1]方向か分かっていない。そこで、大型単結晶をFZ法で育成し、いくつかの方向で熱伝導率を測定した。その結果、Sr_2V_3O_9にもスピンによる熱伝導の寄与があり、[10-1]方向にスピン鎖が形成されていることを明らかにした。3. S=1/2の1次元ボンド交替スピン鎖を持つPb_2V_3O_9では、低温強磁場においてトリプロンがボース・アインシュタイン凝縮(BEC)状態に転移する。熱伝導率を測定したところ、BEC転移により、スピン鎖方向の熱伝導率が著しく増加し、スピン鎖に垂直な方向の増加はわずかであることが分かった。トリプロンのBEC状態において熱伝導率が増加することは普遍的な現象であり、BEC状態において凝縮していないトリプロンが熱伝導に大きく寄与していると結論した。4.高周波溶解して得たCaPdを室温で20気圧の水素圧下に1日保っことにより、ペロブスカイト型水素化物CaPdH_<3-δ>(δ0.7)の作製に成功した。超伝導転移は観測できなかったが、その原因として、電子格子結合定数が小さいごとや水素欠損が考えられる。1.V^<4+>イオンのS=1/2スピンがボンド交替鎖を形成している1次元スピンダイマー系Pb_2V_3O_9では、低温・強磁場においてトリプロンがボーズ・アインシュタイン凝縮(BEC)状態に転移することが知られている。BEC状態では熱伝導が大きく増大する可能性があるので、このPb_2V_3O_9の大型単結晶を育成し、熱伝導を測定した。これまで、Pb_2V_3O_9の大型単結晶の育成例はなかったが、フローティング・ゾーン法によって育成を試み、5mm×5mm×10mm程度の単一ドメインをもった単結晶を育成することに成功した。劈開面に平行で、かつ1次元スピン鎖に対して20°の角をなす[-705]方向の熱伝導を測定した結果、低温(3K-6K)・強磁場(7T-14T)のBEC転移に伴って熱伝導の増加傾向が観測された。TlCuCl_3の場合ほど増加は顕著ではないが、熱伝導の測定方向がスピン相関の強いスピン鎖に平行ではなかったためかもしれない。しかし、トリプロンのBEC状態において熱伝導が増加することは普遍的な現象であると思われる。その起源を明らかにすることが今後の課題である。3.KOH溶融塩を用いることにより、超伝導体Ba_<1-x>K_xBio_3(x=0.4)を260°Cという低温で、わずか1分の加熱で合成できることは既に報告していたが、今回、加えるH_2Oを変化させることにより0.30≦x≦0.50の試料を得ることに成功した。
20世紀前半の日中における小品文形成に関する比較研究-文学・教育・出版を視座に

研究期間前年度を通じて、国内・国際シンポジウムにおいて合計10回の口頭発表を実施した。国内外の研究者との学術交流を通じて、最新の研究に触れると同時に、関係構築をはかった。発表した論文は合計合計7本である。上記の発表内容を通じて、主に下記のことを指摘した。「小品文作家」と称された周作人における日本「写生文」理論の受容の実態、『夢の如し』の作者文泉子と周作人の接近。これにより、本研究課題である現代中国と日本における小品文の時代的特色と、その日中間の交流の実態の一側面が明らかになった。本研究の副産物として、方紀生に関する新資料を発掘し、論文にまとめることができたことも補足しておく。本研究は、日中両国における文学・教育・出版という三つのテーマにおいて、従来とは異なる多角的な視点から20世紀前半の日中両国の小品文における時代的特色を明らかにし、日中それぞれの「近代」の歩みついて問い直す試みである。2015年度には国内での口頭発表2件(中国文芸研究会2015.10、中国語圏地域人文学研究会2015.12)、合評報告1件(中国文芸研究会2016.3)を行った。また、論文発表1件(『立命館経済学』2016.2)を行った。なお、2016年3月に予定していた北京大学での国際ワークショップの開催は、次年度6月に変更になったため、本年度における国際口頭発表は0件となった。当初の研究計画通り、研究会等での口頭発表を経て、従来、明らかではない夏べん尊の東京留学状況について、論文にまとめた。ただし、2016年3月に予定していた北京大学での国際ワークショップの開催が、次年度6月に変更になったため、近代中国小品文における日本小品文の影響とその変容に関する国際的議論については次年度に行う予定である。北京へ1回、関西へ2回出張し、国際ワークショップで発表することができた。「越境」や「文学形式」を視座に、日中及び東アジアにおける文学や思想の形成について、国内外の若手研究者とともに議論を深めることができた。当該地域における近代文学の越境性は、同時代に生きた人々の生活様式や思想、文学、それらの伝播を考察するにあたって重要な示唆を与えてくれる。これは本研究の主要テーマである小品文という散文ジャンルについても当てはめることができる。次年度の研究にいかしたい。2016年度に発表した論文は2件、書評は1件、評論は1件である。詳細は次の通り。「方紀生のこと:『周作人先生のこと』編集と日中文化交流に捧げたその生涯」(中国文芸研究会『野草』98号)、「越境的小品文」(『漢語言文学研究』4期)、「鄭恵著「周作人の初期児童研究に見いだされる日本の影響」(中国文芸研究会『野草』98号)、「特集にあたって」(中国文芸研究会『野草』<周作人特集>98号)。口頭発表は計3件実施した。詳細は次の通り。国外:「越境的小品文」(北京大学国際学術ワークショップ、中国北京市、2016年6月)/国内:「周作人美文再攷:日本美文、写生文へのまなざしから」(神戸市立外国語大学国際学術ワークショップ、大阪府大阪市、2016年12月)、「少女から母へ:「傷逝」を女性の視点から読む」(中国語圏地域人文学研究会、京都府京都市、2017年3月)。上記の発表内容を通じて、本研究課題である日中両国における小品文の時代的特色と交流の実態の諸相が明らかになりつつある。2016年度に実施した研究の副産物として、小品文作家の周作人と縁深い魯迅や方紀生についても、研究成果を残すことができた。研究計画作成当初は想定していなかったテーマであるが、今後も継続して研究を実施したい。当初の研究計画通り、国内外における国際学術ワークショップでの口頭発表を経て、従来、明らかではなかった夏べん尊における日本小品文との関わりについて論文にまとめ、中国で出版した。さらに、小品文研究の一環として、周作人における日本美文、写生文の受容についても研究を実施するに至った。当該内容は、今後論文集として刊行される予定である。2015年度より実施している連続国際ワークショップは、昨年度北京大学で実施予定分が2016年度にずれ込んだため、その後の関西でのワークショップ開催が12月に変更になった。香港、武漢でのワークショップは次年度に開催する予定である。香港へ1回、武漢へ1回、東京へ1回、福岡へ1回出張し、国際シンポジウムで発表することができた。「言/文」、「越境/漂泊」等を視座に、日中及び東アジアにおける文学ジャンルや思想の形成について、国内外の若手を中心とする研究者とともに議論を深めることができた。2017年度に発表した論文は1件である。「透明之文與紙上之声:周作人與四方太写生文観比較論」(武漢大学文学院編『長江学術』2017年3期)。ほかに、「関於『周作人先生的事』編輯一事」を中国で発表予定であったが、編集側の事情から次年度に発表が延期された。そのため、ここでは件数に含めていない。詳細は次の通り。

国外:「周作人與四方太寫生文:文學言語創造的影響」(香港教育大学国際学術ワークショップ、香港、2017年6月)、「紙上之声與透明之文:周作人與四方太寫生文観比較論」(武漢大学国際学術ワークショップ、武漢、2017年9月)/国内:「周作人與落語試論」(立教大学国際学術ワークショップ、埼玉、2017年11月)。上記の発表内容を通じて、「小品文作家」と称された周作人における日本「写生文」理論の受容を指摘した。これにより、本研究課題である現代中国と日本における小品文の時代的特色と、その日中間の交流の実態が明らかになった。同時に、中国現代文学を中心とする東アジアの「文学形式」をめぐって、国際シンポジウムを通じて、国内外の若手研究者との研究ネットワークを構築することができた。研究期間前年度を通じて、国内・国際シンポジウムにおいて合計10回の口頭発表を実施した。国内外の研究者との学術交流を通じて、最新の研究に触れると同時に、関係構築をはかった。発表した論文は合計合計7本である。上記の発表内容を通じて、主に下記のことを指摘した。「小品文作家」と称された周作人における日本「写生文」理論の受容の実態、『夢の如し』の作者文泉子と周作人の接近。これにより、本研究課題である現代中国と日本における小品文の時代的特色と、その日中間の交流の実態の一側面が明らかになった。本研究の副産物として、方紀生に関する新資料を発掘し、論文にまとめることができたことも補足しておく。2016年6月に北京大学での国際ワークショップ「異文化コンテクストにおける文学形式」に参加して口頭発表を行う。同ワークショップへの参加を通じて、日中小品文の形成について、国際的視野から議論を行いたい。これにより、中国語圏において小品文が如何に変容し、また定着していったのか、地域を広げて研究を展開する基盤を構築したい。今後も張麗華(北京大学)、津守陽(神戸市立外国語大学)と連携して、継続して国際ワークショップを開催する予定である。2017年6月に香港教育大学での国際ワークショップに参加して口頭発表を行うとともに、論文を執筆する。また、2017年9月には武漢大学での国際ワークショップにも参加し、同様に口頭発表と論文執筆を行うことが決定している。二つの国際ワークショップへの参加を通じて、日中小品文の形成について、幅広い視野から議論を行いたい。これにより、中国語圏において小品文が如何に変容し、また定着していったのか、地域を拡大して研究を展開してゆきたいと考えている。同時に国外の研究者との共同研究基盤を構築したいと考えている。今後も張麗華(北京大学)、津守陽(神戸市立外国語大学)、裴亮(武漢大学)と連携して、継続して国際ワークショップを開催する予定である。中国文学2016年3月下旬に予定していた北京大学での国際ワークショップの開催が2016年6月に変更になったため、当初計上していた北京までの往復の旅費、およびワークショップでの口頭発表にかかる経費を使用しなかった。また、当初予定したコンピューターの購入を見送ったため、その分の余剰金が発生した。当初予定していた3月の香港での国際ワークショップ開催が、次年度6月に変更になったため。2015年度に使用しなかった経費について、2016年度、主に旅費、物品費として使用する計画である。前者は、2016年6月に延期になった北京大学での国際ワークショップへの参加、後者はコンピューター一式の購入を予定している。香港での国際ワークショップ参加のための旅費、および論文執筆のための物品費として主に使用する計画である。
違法の統一性に関する総合的検討:付帯私訴が実体面に及ぼす影響を中心として

これまでの考察から、ドイツよりフランスの方が積極的に私訴制度を活用しているという実態が明らかになったため、本年度はフランスの私訴制度を通して、刑事と民事の関係について、手続面、実体面の双方から検討を加えた。フランスでは.一般に、刑事の民事に対する優越が承認されており,刑事判決と民事判決の間で、両者が矛盾しないようにする配慮が一定程度なされている.もっとも、この点については、時効の連帯の廃止等が行われ、刑事の民事に対する優越も緩和されつつある。また、フランスでは、伝統的に、刑法上の罪過(faute)と民法上の罪過(faute)は共通と解されていたが、近時一定の場合無罪判決と損害賠償が両立しうるとする立法が相次いでいる。この立法によって、罪過(faute)の統一性が消滅したか否かについては学説の評価が分かれるところである。また、フランスの私訴制度の特徴として、検察官が公訴を提起しない場合、私訴原告人が私訴を提起することによって刑事訴訟を開始させることができる点が挙げられる。これについては、乱訴の危険を指摘する見解も根強い。これらの点を踏まえつつ、わが国における損害回復制度を評価するならば、本制度は多くの点で不十分といわざるを得ない。同制度においては、刑事の民事に対する拘束力は原則として否定されている一方で、無罪判決の場合には同制度は利用できないとされている。この点は、当初の立法目的であった、被害者保護の観点からしても問題であろう。さらに、同制度には不当な不起訴に対する控制という役割も期待できない。いずれにせよ損害回復制度には抜本的な改良が必要である。安易な私訴制度の導入は、乱訴の危険もあり、慎まなければならない。しかし、少なくとも、現行の損害回復制度において、違法の統一性を確保しつつ、無罪判決に際しても一定の場合には、賠償(補償)を肯定する方向が追求されてしかるべきである。まず、違法の統一性に関する実体法上の問題について、緊急避難を素材とし、フランス法と比較しつつ考察した。刑事と民事の交錯について、危難を転嫁される第三者保護の問題を中心にフランス法におけるfauteの理論等を参照し検討したところ、我が国の刑法37条と民法720条の整合的解釈の問題は、刑法上の違法と民法上の違法をそれぞれ独立して判断する方法によるのではなく、不当利得的構成を採りつつ違法の統一性を確保する形で解決されるべきとの結論に達した。その際、緊急避難の法的性質に関する通説である違法阻却一元説に立つと、違法の統一性を確保するのが理論上困難になるという点も明らかになった。他方、強要緊急避難事例における正犯者、共犯者間の違法の統一性についても、犯罪性借用説を基調とするフランス共犯論からえられた示唆を我が国の議論に当てはめるならば、少なくとも適法行為に対してはいかなる関与も違法と判断されるべきではなく、従って、違法の統一性を否定する最小限従属性説は採用しえないという結論に至った。ここでも、違法阻却一元説からは違法の相対性を承認せざるをえない状況に陥ることが判明した。次に、付帯私訴がなされた場合とそうでない場合とで、刑法上の判断及び民法上の判断にどのような差異が生じるか、また、正犯者または共犯者の一方になされた付帯私訴の提起が他方にどのような影響をもたらすかについて検討した。我が国においても、フランスにおいても、緊急避難が問題となった具体的事例がきわめて少ないことから、一義的な結論は導きえず、さらなる精査が必要であるが、付帯私訴制度が違法の統一性を担保しうる枠組であることは確認された。ドイツにおける違法の統一性をめぐる問題状況、とりわけ、ドイツの刑事手続において付帯私訴が違法性概念に及ぼす影響について、以下のことが明らかになった。ドイツの刑事手続において、被害者は、私人訴追、訴訟参加及び付帯私訴を申し立てることができる。私人訴追は、住居侵入、侮辱、信書の秘密に対する罪、傷害、脅迫、器物損壊等について、検事局に訴追を求めることなく、被害者が訴追できる制度であり、訴訟参加は、私人訴追者となりうる者の他、犯罪行為により死亡した者の親族等が参加人として公訴に加わる制度である。私人訴追は、手数料の予納や訴訟費用の担保提供が求められうることやこれらの費用が原則として被告人に有罪判決が下された場合にしか返還されないことから、あまり活用されていない。訴訟参加は、一方的な私讐につながるという批判の他、国家訴追機関を利用して、後に提起する民法上の損害賠償請求の準備をするという濫用的実態からも問題視されている。本研究の中心テーマである付帯私訴は、犯罪行為から生じた財産権上の請求を刑事手続において行うものであるが、付帯私訴の申し立てについては、被告人が無罪とされかつ保安処分も言い渡されないときや申し立てに理由がないと認められるときの他、刑事手続において処理するのが適当でないときも、裁判所は裁判しないとされている。ドイツにおいては、理論的可能性はあるものの、実際上、付帯私訴の申し立てはほとんど排除される。被害者の救済は、付帯私訴によるよりも、調停や和解、被疑者による一定の給付を条件とした手続打ち切り、さらには、特別法上の諸給付に求められることが多い。このように、ドイツでは被害者の救済は(刑事)訴訟外で図られる傾向が強く、フランスに比して、付帯私訴が刑事手続で担う役割はそれほど大きくないことが判明した。

これまでの考察から、ドイツよりフランスの方が積極的に私訴制度を活用しているという実態が明らかになったため、本年度はフランスの私訴制度を通して、刑事と民事の関係について、手続面、実体面の双方から検討を加えた。フランスでは.一般に、刑事の民事に対する優越が承認されており,刑事判決と民事判決の間で、両者が矛盾しないようにする配慮が一定程度なされている.もっとも、この点については、時効の連帯の廃止等が行われ、刑事の民事に対する優越も緩和されつつある。また、フランスでは、伝統的に、刑法上の罪過(faute)と民法上の罪過(faute)は共通と解されていたが、近時一定の場合無罪判決と損害賠償が両立しうるとする立法が相次いでいる。この立法によって、罪過(faute)の統一性が消滅したか否かについては学説の評価が分かれるところである。また、フランスの私訴制度の特徴として、検察官が公訴を提起しない場合、私訴原告人が私訴を提起することによって刑事訴訟を開始させることができる点が挙げられる。これについては、乱訴の危険を指摘する見解も根強い。これらの点を踏まえつつ、わが国における損害回復制度を評価するならば、本制度は多くの点で不十分といわざるを得ない。同制度においては、刑事の民事に対する拘束力は原則として否定されている一方で、無罪判決の場合には同制度は利用できないとされている。この点は、当初の立法目的であった、被害者保護の観点からしても問題であろう。さらに、同制度には不当な不起訴に対する控制という役割も期待できない。いずれにせよ損害回復制度には抜本的な改良が必要である。安易な私訴制度の導入は、乱訴の危険もあり、慎まなければならない。しかし、少なくとも、現行の損害回復制度において、違法の統一性を確保しつつ、無罪判決に際しても一定の場合には、賠償(補償)を肯定する方向が追求されてしかるべきである。