hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚皮質における活性化拡散を指標とする視覚情報処理過程の解析

(1)アモーダルな視覚的補完による注意拡散過程をN1成分に同定し、物体ベースの注意選択機構が、物体同定過程に寄与することを明らかにした。(国内・国際学会で発表;国際学術誌に投稿し、現在修正論文が審査中。)(2)博士課程に在籍する竹谷隆司が中心となって進めた。色類似性と形類似性(対称性)、形類似性と連結性が共存するときの注意拡散過程を調べた。対称性による注意拡散過程を同定するとともに、複数の注意選択段階(P1, N1, N2)において、それぞれの群化要因が互いに独立に作用することを明らかにした。(国内・国際学会での発表予定;現在国際学術誌への投稿を準備中。)(3)文字列を刺激とした近接要素間の注意誘導過程が、卒業論文として進められた。形非類似性により、分節化による早い注意誘導効果を同定した。(国際学会での発表。)(4)修士課程に在籍する山田優士が中心になって進めた。共通領域による注意拡散過程を他の群化要因と同じN1成分に同定した。)(5)博士課程に在籍する学術振興会特別研究員である奥村安寿子が中心となって進めた。文字列において単語と非単語を比較し、語彙知識に基づく注意拡散が物理的な群化要因の場合と同じN1成分に反映されることを見いだした。)本研究課題は、事象関連電位(event-related potential, ERP)を用いた注意拡散パラダイムにおいてさまざまな刺激・課題文脈を操作し、視覚皮質における強制的な広域空間統合処理の順序・時間の可変性を明らかにすることである。2年目である平成24年度は、初年度に同定されたさまざまな体制化要因(アモーダル補完、大きさ類似性・対称性、知識・単語、領域分離)によるN1, P2, N2注意誘導効果を変動させるいくつかの要因を検討し、それぞれの処理過程および機能的意義に関する知見を得たが、24年度の目的に達していない点も生じた(以下を参照)。しかし総じて最終目的の観点からは意義有る知見を複数得たため、おおむね順調と判断した。1.群化要因の種類によらず生じるN1注意拡散効果から、時間的に固定された広域空間統合メカニズムが存在し、さらにそこには質問紙に反映される発達障害特性との関係があることが見いだされた。2.文字・顔などの過学習された刺激に対しては、注意拡散効果よりも早くパタン特異的な活動が同定されたため、学習されたパタンとそうでないパタンにおいて異なる広域空間統合メカニズムが存在することが明らかになった。3.N1の次段階の選択過程として、主に線画を用いたときに出現するP2注意効果を同定した。しかしこの効果の報告は少なく機能的意義はまだ明らかでない。4.物体の先行提示の効果を分析したが明瞭な結果が得られず、刺激間間隔を変動させる実験手法の限界が明らかになった。また、課題難易度の効果を分析したが、線画を用いたところN1注意効果が出現せず、初期統合過程への影響を検討できなかった。5.上記のように、同定されたERP注意効果の基本的な機能的意義の解明が不十分であるため、本年度の目的として掲げた、複数の奥行き情報を含んだより実際的な視覚刺激を用いた場合の検討を開始できなかった。
成体ラット開腹手術モデルを用いた急性侵害性疼痛による記憶学習能への影響の検討

吸入麻酔薬を用いた全身麻酔手術後に生じる術後認知障害は,手術後の生存率と生活の質に悪影響を及ぼすことが知られている。本研究では下腹部開腹による術後疼痛モデルを作成し、遠隔期の文脈的記憶学習障害について検証を行ったところ、開腹術のみの侵襲では障害を生じない可能性が示唆された。また、5分間の吸入麻酔によって遠隔期に海馬AMPA受容体のシナプス発現量に変化を生じるが、開腹手術による侵害の影響は生じていない可能性が示唆された。これらは、臨床上の吸入麻酔薬の安全な使用法を開発していくうえで重要な知見であり、今後は遠隔期の認知記憶能の変化について、更なるデータの蓄積が必要と考えられる。平成25年度は、昨年度までの成果を踏まえて、開腹モデルラットを用いて、一試行抑制性回避学習試験(Inhibitory avoidance test: IA)を再度実施し、引き続き海馬検体に対してWB法を用いて生化学的検討を行った。生後4週齢目のSDラットを用い、2.0%イソフルレン麻酔下に剣状突起下腹部正中を1.52cmの長さに切開し、開腹した。開腹後、直ちに3ー0絹糸を用いて閉創した。コントロール群として、イソフルレン麻酔を1.8%イソフルレン麻酔に手術時間とほぼ同じ5分間暴露したものを用意した。疼痛行動の評価は、直接創部を疼痛測定器具で刺激することはせず、ビデオモニターおよび行動量測定装置を用いて行動量が減弱したことをもって確認した。また、疼痛閾値の検証のため、開腹術前と開腹術を行った後3時間後に、測定刺激(von Frey test)を行って評価し、有意な差がないことを確認した。モデル確認を行った後、開腹術の3時間後、3日後、7日後に、IA testのコンディショニングを行い、さらに24時間後にどれだけ足底への電気刺激を忌避刺激として記憶しているか(テストチャンバーに入らないか)を、テストチャンバーにラットが入るまでの時間で検討した。カットオフ値は300秒とした。その結果、3日目にはやや増加傾向がみられたが、有意な変化は認められなかった。イソフルレン1.8%を2時間にわたり吸入させると、1週間後に有意にテストチャンバーにラットが入るまでの潜時が短縮する( =記憶障害が生じている)ことが、すでに共同研究者らが見出しており、本結果から開腹術のみの侵襲では記憶学習障害を生じない可能性が示唆された。現在、海馬組織を用いたグルタミン酸受容体に対する生化学的検討(WB法)を進めている。なお、本研究の成果の一部は第61回日本麻酔科学会総会にて発表した。平成27年度は、多点皿電極を用いた背側海馬における細胞外集合電位の長期増強(LTP)の測定し,海馬CA1領域における神経可塑性への影響(LTPの抑制)についての検討を進めた。4週齢雄性ラットを用い、開腹モデルラットおよび5分間の麻酔薬曝露モデルラットを作成した.開腹モデルは,イソフルレン麻酔下に剣状突起下腹部正中を切開し、開腹した。開腹後、直ちに絹糸を用いて閉創した。麻酔薬曝露モデルとして、イソフルランで5分間麻酔したものとセボフルラン麻酔したものも作成した.また麻酔薬曝露を行わないものをコントロール群とした.これらのラットを用いて、一試行抑制性回避学習試験による海馬認知記憶能の行動学的評価を行なったところでは,その結果、3日目にはやや増加傾向がみられたが、統計学的に有意な変化を認めることができなかった.続いて,海馬AMPA受容体サブユニットであるGluA1のシナプス発現量について生化学的検討を行ったところ,3日目にやや低下し,7日目に増加していた.開腹モデルと5分間麻酔モデルの間には,統計学的に有意な変化をみとめなかった.これらの知見を総合すると,4ー5週齢のラットでは5分間の吸入麻酔によって,遠隔期に海馬AMPA受容体のシナプス発現量に変化がみられ,開腹手術による侵害の影響は生じていない可能性が示唆された.開腹術後疼痛モデルのみならず,手術時の超短時間の麻酔曝露の影響についても十分な検証が必要状況となったが、自発的行動量測定、抑制性回避学習試験については、順調に実験成果を得られている。これまでに得られた知見は、第61回日本麻酔科学会総会のシンポジウムにて,これまでに得られた知見を総合して発表を行なった他,本研究内容に関する演題発表も行なった.また,欧州麻酔科会議2014年度総会にて演題発表を行なった.現在英文査読誌に投稿すべくデータの検証および論文の執筆中である.吸入麻酔薬を用いた全身麻酔手術後に生じる術後認知障害は,手術後の生存率と生活の質に悪影響を及ぼすことが知られている。麻酔科学

平成25年度の計画にあげた、開腹術後疼痛モデルの作成、自発的行動量測定、抑制性回避学習試験については、順調に実験成果を得られている。海馬グルタミン酸受容体の発現に対する生化学的検討についても順調に実験結果を得られている。このように、平成25年度の実験計画についてはおおむね順調に進展している。平成26年度は、計画にあげた通り、海馬グルタミン酸受容体の発現に対する生化学的検討(海馬組織のグルタミン酸受容体の発現レベルとリン酸化レベルの変化、それらの調節蛋白の変化を、全組織および、シナプトソーム分画においてウェスタンブロッティングを用いて検討する)をさらに進めるとともに、多点皿電極を用いた背側海馬における細胞外集合電位の長期増強(LTP)の測定についても、海馬CA1領域における神経可塑性への影響を(LTPの抑制)についても検討を進める予定である。平成25年度は、生化学的検討が順調に進んだ為に要する消耗品の費用が少なくすんだほか、電気生理学的実験を開始しなかったため電気生理学実験に必要な多点皿電極の購入費用等の分が次年度使用額となった。平成26年度には、新たに研究助手を雇用し、繰越分と前倒し分とを使用して、予定実験を完了する予定である。平成26度は、主としてウェスタンブロッティングによる生化学的な検討と、電気生理学的な検討を主に行うため、動物および抗体と試薬類、また消耗品である多点皿電極の購入のために研究費を用いる。また、効率よく本実験を遂行するための研究助手の雇用も継続するための費用も計上する。また、日本麻酔科学会および、欧州麻酔科学会と米国麻酔科学会において、成果の一部を発表予定であるため、これらにかかる費用も計上する。また、英文査読誌への発表のため、英文校正費用ならびに投稿料なども計上する。
放射線照射に伴う規則析出相の不安定化と微細組織制御の可能性

研究代表者は最近、局所的な規則度と濃度の相関を考慮した現象論的な規則化速度論モデルに、放射線照射効果を加味して、照射環境下での規則析出相の安定性と溶解消滅過程を議論した。本年度はこの速度論モデルを改良して、イオン照射などに伴うカスケード損傷による規則析出相の構造変化の計算機模擬実験を行った。平行してNi-18at%Mo合金(fcc不規則相とD1a型規則相の2相共存)にMoイオン(300keV)を照射して、その組織変化を電子顕微鏡観察により検討を行っている。以下に本年度の成果を要約する。(1)放射線照射による断熱的変化と熱力学的駆動力による回復の2種類の素過程を考慮した局所的な規則度Sと組成Xの速度方程式を、2次元マトリックス(65×65セル)上で解く計算機プログラムを開発した。計算では、放射線照射によってカスケード損傷がある確率でもってランダムに発生し、それと同時にその内部で局所的に不規則化と組成の均質化が生ずるとした。(2)上記プログラムを用いて、規則相と不規則相の2相共存状態にある2元合金に放射線照射を行ったときの構造変化に関する計算機模擬実験を行った。特に、照射線量率とカスケード損傷領域サイズによる過程の変化に着目して計算を進めた。(3)照射による析出粒子の溶解過程は、照射線量率に依存して大きく2種類に分類できる。すなわち、高線量率の場合はまず不規則化した後に溶解が、低線量率では不規則化と溶解が同時に進行する。(4)カスケード損傷領域が大きくなると、溶解の途中で析出粒子の分裂・合体が見られる。この結果は、放射線照射による析出組織の微細化の可能性を示唆する。(5)Ni-Mo合金の実験については、Moイオンの照射は終えており、現在微細構造の解析を進めている。
ヒト人工多能性幹細胞を用いた移植可能な造血幹細胞の作成

iPS細胞からCD34陽性CD38陰性CD43陽性の造血幹細胞様血球を作成、および多系統の血液細胞への分化誘導させることが可能とした。具体的なプロトコールは、iPS細胞を10T1/2細胞と共培養し、day1からday4にBMP4、day4からday9までIL3、day9からSCF、FLT3、TPO、IL3で順次サイトカインで刺激すると、造血幹細胞に認められるCD34陽性CD38陰性CD90陽性分画を認めた。誘導したCD34陽性造血前駆細胞をそれぞれ顆粒球、単球、赤芽球、巨核球への分化誘導が可能であり、多系統への分化能が保持されていることを示した。本研究の目的は、ヒトの血液由来人工多能性幹細胞induced pluripotent stem cells(iPS細胞)を用いて、骨髄移植に使用できる造血幹細胞を樹立誘導することである。白血病をはじめとする造血器腫瘍の根治治療として造血幹細胞治療がある。これまでは、骨髄バンクや臍帯血によって、ドナーを得ていたが、適切なドナーがいない場合や、コーディネートに時間がかかること、臍帯血は十分な細胞数が確保出来ないといった問題があり、十分な治療が出来なかった。申請者は、HLA一致のヒトの血液から速やかにiPS細胞を樹立し、さらに造血幹細胞に誘導することによってドナーソースとしてのiPS細胞由来造血幹細胞を作成することをめざす。この新たなドナーソースの作成は、骨髄バンクを基盤としたこれまでの移植医療を変革する可能性があると考えられる。本研究の学術的な特徴として、発生過程を模倣したHUVEC細胞と共培養することによってin vitroでCD34陽性CD38陰性CD90陽性の造血幹細胞様血球を効率よく作成させることが可能となった点である。これまで、造血幹細胞はin vitroでは作成することができなかったが、本法ではそれを可能とし、HUVEC細胞との共培養で可能としたことが独創的な点である。これまの移植ソースは、健常者の骨髄や、臍帯血を使用したが、iPS細胞から作成した造血幹細胞をドナーソースとして用いることが可能になれば、骨髄採取が必要でなくなる。本研究によって、iPS細胞を造血幹細胞に再分化することは、移植のドナーの概念を根本から変える可能性がある。HLAの一致した人の少量の採血のみでiPS細胞を作成することができ、必要なときに必要な量の造血幹細胞を作成できる。これは、最適な移植時期と最適な移植片を選択することが可能になることを意味しており、移植の成績を著しく向上させることが予想され、医学的な貢献が多大である。申請者は、樹立したiPS細胞をヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC細胞)と共培養、及びサイトカインで誘導することによって、iPS細胞からCD34陽性CD38陰性CD90陽性の造血幹細胞様血球を作成、および多系統の血液細胞への分化誘導させることを可能とした。具体的には、iPS細胞を10T1/2細胞と共培養し、day1からday4にBMP4、day4からday9までIL3、day9からSCF、FLT3、TPO、IL3、VEGFをサイトカインで刺激すると、造血幹細胞に認められるCD34陽性CD38陰性CD90陽性分画(58.1%)を認めた。また、この方法では、非常に効率よく造血幹細胞様の血球を産生することを可能とした。誘導したCD34陽性造血前駆細胞を、骨髄系、赤芽球系、巨核球系の3系統に分化誘導したところ、多系統への分化能が保持されていることを示した。iPS細胞を10T1/2細胞と共培養し、day1からday4にBMP4、day4からday9までIL3、day9からSCF、FLT3、TPO、IL3、VEGFをサイトカインで刺激すると、造血幹細胞に認められるCD34陽性CD38陰性CD90陽性分画を認めた。iPS細胞を10T1/2細胞と共培養し、day1からday4にBMP4、day4からday9までIL3、day9からSCF、FLT3、TPO、IL3、VEGFをサイトカインで刺激すると、造血幹細胞に認められるCD34陽性CD38陰性CD

90陽性分画を認めた。また、この方法では、非常に効率よく造血幹細胞様の血球を産生することを可能とした。誘導したCD34陽性造血前駆細胞を、骨髄系、赤芽球系、巨核球系の3系統に分化誘導したところ、多系統への分化能が保持されていることを示した。しかしながら、in vivoにおけるiPS細胞から誘導した造血幹細胞様血球が造血再構築をin vivoで再現が出来ていない。iPS細胞からCD34陽性CD38陰性CD43陽性の造血幹細胞様血球を作成、および多系統の血液細胞への分化誘導させることが可能とした。具体的なプロトコールは、iPS細胞を10T1/2細胞と共培養し、day1からday4にBMP4、day4からday9までIL3、day9からSCF、FLT3、TPO、IL3で順次サイトカインで刺激すると、造血幹細胞に認められるCD34陽性CD38陰性CD90陽性分画を認めた。誘導したCD34陽性造血前駆細胞をそれぞれ顆粒球、単球、赤芽球、巨核球への分化誘導が可能であり、多系統への分化能が保持されていることを示した。1ヒトiPSから分化誘導した造血幹細胞様血球を免疫不全マウスへの移植実験iPS細胞から誘導した造血幹細胞様血球が造血再構築をin vivoで再現出来るか検討する。2ヒト骨髄中CD34陽性造血幹細胞とiPS由来造血幹様血球の網羅的発現解析網羅的解析により、発現遺伝子及びメチル化において両者がどの程度類似しているか検討する。3造血幹細胞への誘導に必要十分な候補遺伝子の同定骨髄中CD34陽性細胞と誘導したiPS由来造血幹細胞様血球で違いのある候補遺伝子を抽出。ヒト骨髄中のCD34陽性の造血幹細胞及びiPS細胞から分化誘導して作成したCD34陽性CD38陰性CD90陽性分画の造血幹細胞様血球をソーティングした。これまでに、遺伝子発現の網羅的発現解析を行い違いのある候補遺伝子もあり抽出する。発現の大きな差のある候補遺伝子を一旦全て導入して1つずつ落として必要な遺伝子を同定し、さらに同定した遺伝子を入れた時に目的の細胞に誘導できるか検討する。遺伝子の発現が低い場合には候補遺伝子を導入し、高発現の遺伝子はshRNAを用いて遺伝子発現を抑制することにより、iPSを造血幹細胞に誘導させるのに必要な遺伝子を同定する。これらによって、同定した造血幹細胞に誘導させるのに必要な遺伝子をiPS細胞に導入し、効率よく造血幹細胞を増殖させる系を構築する。幹細胞研究
超分子イオン-遍歴電子結合系の自己組織化と機能

あらかじめ分子を設計し、分子間の認識部位を分子自身に導入しておくことで(分子プログラム)、外部からの最小限のコントロールにより、望む分子の相対配置(デバイスアーキテクチャ)を実現することを主眼に研究を行った。個々の機能性分子を自己集積させることにより、分子デバイス等の基本となる複雑なアーキテクチャーを容易に構築する方法を確立し、さらにその高度に秩序だった組織体における、分子あるいは分子集合体間の協同的な相互作用に基づく複合的な機能を開拓することで、分子デバイス実現への道程を明らかにすることを目標に研究を進めた。Ni(dmit)_2錯体結晶中に無機カチオンとクラウンエーテルからなる超分子構造を導入し、電子伝導とイオン伝導が共存する新しい分子システムを構築した。また、超分子構造を利用して、[Ni(dmit)_2]錯体の結晶中における配列制御を行い、分子集合体の示す導電性や磁性を制御できることを明らかにした。また、分子性電荷移動錯体をナノサイズの材料へ展開し、新たな分子ナノデバイスを構築することを目指し、分子性導体の薄膜化の研究を進めた。特に、ラングミュアーブロジェット(LB)膜に注目し、単成分導電体LB膜の開発に成功した。また、TTF骨格が直接金属表面に結合した自己組織化膜の作製についても研究を行った。さらに、イオン認識能を有する分子であるマクロサイクリックTTFにLB法を適用すると、固体基板上にナノワイヤ構造を形成すること、さらにマイカ基板を用いると、マイカ表面の対称性を反映して、ナノワイヤが配向することを見いだし、分子性導体の分子エレクトロニクスへの展開における新たな可能性を見いだした。1.新奇超分子イオン場の構築まず、対イオン・ポリエーテル・ジチオレン系金属錯体について種々の組合せを用い、超分子イオン場を持つ分子性導体の構築を行った。対イオンとしてアルカリ金属の他にアルカリ土類であるCa、ポリエーテルとして環状の他に直鎖あるいはジシクロヘキシルなどの置換体、金属錯体としてNi,Pd,Pt,Au-dmit錯体およびmnt錯体を用い、結晶作製を行った。この間、イオンチャンネルなどの望む超分子イオン場を得るための結晶設計指針となる基礎的なパラメータとして、ポリエーテルとイオンとの錯形成定数が有望であることを見いだした。さらに、24員環程度のポリエーテルにTTF環が2個あるいは3個結合した系についてI_3^-錯体を中心に結晶作製を検討した。2.バンドフィリング制御Cs^+-18crown6-Ni(dmit)_2錯体については、作製条件により結晶中のCs^+含有量が変わること、室温ですでにCDW状態にあり、2k_Fの反射がX線で観察されるため、そこからバンドのフィリング量が原理的に求められることが判明した。Cs^+含有量の異なる種々の結晶を作製し、密度測定によりCs^+含有量を求めた。この量は遍歴電子数に対応するが、さらに2k_Fの反射測定からバンドのフィリング量を正確に求めことを試みた。3. LB膜化の検討長鎖を有するTTFマクロサイクル誘導体について、水面上の単分子膜および基板上のLB膜を作製し、膜構造を単分子膜についてはBAM、LB膜については偏光スペクトル、透過およびRAS-IR,AFMを用いて評価した。1.新奇超分子イオン場の構築昨年度に引き続き、対イオン・ポリエーテル・ジチオレン系金属錯体について種々の組合せを用い、超分子イオン場を持つ分子性導体の構築を行った。対イオンとしてアルカリ金属の他にアルカリ土類であるCa、ポリエーテル環状の他に直鎖あるいはジシクロヘキシルなどの置換体、金属錯体としてNi,Pd,Pt,Au-dmit錯体およびmnt錯体を用い、結晶作製を行った。さらに、新奇な磁性が期待できる系として、Ni-dmitの1価塩に注目し、超分子カチオン構造を利用して、Ni-dmitの配列制御を行い、種々の磁性を示す結晶を得た。

カウンターカチオンの価数を変化させることで、大きく配列構造を変換できることが明らかとなった。2.バンドフィリング制御Cs^+-18crown6-Ni(dmit)_2錯体については、作製条件により結晶中のCs^+含有量が変わること、室温ですでにCDW状態にあり、2k_Fの反射がX線で観察されるため、そこからバンドのフィリング量が原理的に求められることが判明した。Cs^+含有量の異なる種々の結晶を作製し、遍歴電子数に対応する2k_Fの反射測定を行い、バンドのフィリング量を正確に求め、伝導挙動との相関を検討した。3.LB膜化の検討長鎖を有するTTFマクロサイクル誘導体について、24員環のポリエーテルにTTF環が2個結合した系について、水面上でのイオン認識能を検討した。イオンの有無により単分子膜の界面化学的挙動およびモルホロジーが大きく変化することを明らかにした。水面上の単分子膜および基板上のLB膜を作製し、膜構造を単分子膜についてはBAM、LB膜については偏光スペクトル、透過およびRAS-IR,AFMを用いて評価した。1.新奇超分子イオン場の構築昨年度に引き続き、対イオン・ポリエーテル・ジチオレン系金属錯体について種々の組合せを用い、超分子イオン場を持つ分子性導体の構築を行った。対イオンとしてアルカリ金属やアルカリ土類金属の他に、Scなどの3価の金属も対象とした。ポリエーテルとして通常の環状ポリエーテルだけでなく、ジシクロヘキシル、ジベンゾなどの置換体、金属錯体としてNi,Pd,Pt,Au-dmit錯体およびmnt錯体を用い、結晶作製を行った。さらに、新奇な磁性が期待できる系として、Ni-dmitの1価塩に注目し、超分子カチオン構造を利用して、Ni-dmitの配列制御を行い、種々の磁性を示す結晶を得た。とくに、アリールアンモニウムなどの有機物カチオンを用いて、カウンターカチオンの形態を変化させることで、大きく配列構造を変換できることが明らかとなった。ただし、フィリング量を大きく変えることはかなり困難であることが判明した。3.LB膜化の検討24員環のポリエーテルにTTF環が2個結合した系について、水面上でのイオン認識能を検討した。特定の条件下では、分子ワイヤー構造も得られることが判明した。1.新奇超分子イオン場の構築
日本とイタリアにおけるオリエンタリズム、自己オリエンタリズム、オクシデンタリズム

研究実施計画に基づき、まず、戦前から戦後にかけての日本社会におけるオクシデンタリズムについての文献収集と分析を、受け入れ教授の伊藤公雄のアドバイスを受けつつ進めました。前年度、特に消費文化とポピュラー文化のグローバル化について検討を加えることで、近年の日本におけるイタリアイメージの形成について、考察を進めました。その成果の一部は、5月にダートマス大学で開催された「イタリアン・カルチュラル・スタディーズ学会」で発表しました("ltaly Made in Japan : Occidentalism, Self-Orientalism and Italianism in Japan", Dartmouth College 2010. 05. 08)。また、日独伊3国同盟を擬人化した『ヘタリアAxis Powers』という人気マンガを分析し、その成果について、「カルチュラル・タイフーン2010学会」で報告を行いました("Revisiting Japanese Occidentalism via Hetalia Axis Powers : Nation Anthrapomorphism and Sexualized Parody in otaku/yaoi Subcultures,駒澤大学、2010.07.0407)。さらに、日本において進めてきたオクシデンタリズムと自己オリエンタリズムの交錯について、収集した資料等を活用しつつ、これまでミヤケが発表してきた論文を対象に再検討を行い、論文の修正点や改正点を洗い出した上で、"L'Occidente e l'Italia in Giappone. Occidentalismo, italianismo e auto-orientalismo"(日本における「西洋」と「イタリア」:オクシデンタリズム、オリエンタリズム、自己オリエンタリズム)と題した著書の出版の準備を進め、ほぼ完成段階に至っています(2011年に刊行予定)。研究実施計画に基づき、戦前から戦後にかけての日本とイタリアにおける、対外関係を軸に、自己(自国)イメージ、他者(他国)イメージ構築のダイナミズムをめぐって、文献収集とその分析を共同で行った。本年は、まず、ファシズム期における日本のイタリア関係図書の収集と分析を実施した。特に明治以後、日独伊3国同盟前後までめ日本社会におけるイタリア関係図書を参照しつつ、日本側のイタリアをめぐるイメージ形成のプロセスについて分析を加えた。特に、第二次大戦中の日本における反ムッソリーニ派の在日イタリア人の収容所についての伊藤の研究をもとに、戦前戦中期の日本人のイタリア人イメージの変容(同盟国人から同盟国/反同盟国人の同居状態におけるイメージ変化)について共同で分析を行った。また、伊藤、ミヤケがともにここ数年進めてきた、イタリアにおける日本のポピュラー文化(マンガ、アニメ、ゲーム等)受容について検討を加えることで、近年のイタリアにおける日本イメージの形成について、考察を進めた。さらに、ミヤケが進めてきたオリェンタリズムと自己オリエンタリズムの交錯について、収集した資料等を活用しつつ、これまでミヤケが発表してきた論文を対象に再検討を行い、論文の修正点や改正点を洗い出した。その成果は、L'Occidente e l'Italia in Giappone.Occidentalismo,italianismo e autoorientalismo(日本における「西洋」と「イタリア」:オクシデンタリズム、オリエンタリズム、自己オリエンタリズム)と題して、2010年に刊行される予定の図書にまとめた。前年度、特に消費文化とポピュラー文化のグローバル化について検討を加えることで、近年の日本におけるイタリアイメージの形成について、考察を進めた。さらに、ミヤケが進めてきたオクシデンタリズムと自己オリエンタリズムの交錯について、収集した資料等を活用しつつ、これまでミヤケが発表してきた論文を対象に再検討を行い、論文の修正点や改正点を洗い出す。その成果は、"L'Occidente el'Italia in Giappone. Occidentalismo,italianismo e auto-orientalismo"(日本における「西洋」と「イタリア」:オクシデンタリズム、オリエンタリズム、自己オリエンタリズム)と題して、2011年に刊行される予定の図書にまとめる。

さらに、日本において進めてきたオクシデンタリズムと自己オリエンタリズムの交錯について、収集した資料等を活用しつつ、これまでミヤケが発表してきた論文を対象に再検討を行い、論文の修正点や改正点を洗い出した上で、"L'Occidente e l'Italia in Giappone. Occidentalismo, italianismo e auto-orientalismo"(日本における「西洋」と「イタリア」:オクシデンタリズム、オリエンタリズム、自己オリエンタリズム)と題した著書の出版の準備を進め、ほぼ完成段階に至っています(2011年に刊行予定)。
ヒトRNAポリメラーゼIIと基本転写因子TFIIHのNMR法による複合体構造解明

基本転写因子TFIIHは、10個の異なるタンパク(サブユニット)からなる高分子量複合体である。転写の他に、DNA修復や細胞周期にも働く多機能タンパクである。TFIIHのサブユニットp62は、アミノ末端にプレクストリン相同(PH)ドメインをもつ。このドメインは、タンパク-タンパク間相互作用を通じてTFIIH複合体を必要な場所へリクルートする役割を担っていることが分かってきた。我々はこれまでに、PHドメインとその結合パートナーである、基本転写因子TFIIEα、腫瘍抑制因子p53、DNA修復因子XPCとの複合体を、核磁気共鳴(NMR)法で解析し、それらの立体構造を決定してきた。3つの複合体構造から、結合パートナータンパクは、共通した構造原理に基づいてPHドメインを、認識、結合しているという重要な知見を得た。そこで、この構造原理を利用して新たな結合パートナーを探索したところ、RNAポリメラーゼIIのサブユニット(ここではPol II-subと表記)を見出した。実際に、Pol II-subはPHドメインと特異的に結合することを実験で確認した。本研究では、両者の複合体の立体構造をNMR法で決定し、認識機構を明らかにすることを目的とした。昨年度決定した複合体構造から、PHドメインとの結合に重要なPol II-subのアミノ酸残基を同定し、それらをアラニンに置換した、合計7つの変異体を調製した。等温滴定型カロリメトリー( ITC)を用いて結合能を評価し、構造の妥当性を確認した。Pol II-subは大腸菌発現系から調整しているが、この系で7つの変異体を得るには多くの時間が費やされることが予想された。幸いなことに、結合領域は、連続した配列内にあり、分子全体でなくてもその領域だけで結合することが、構造解析から示唆された。そこで、Pol II-subと、化学合成ペプチドとして調整した結合領域フラグメントの結合能をITCで調べたところ、同程度であった。よって、変異体は化学合成ペプチドで調整した。これにより、計画が大幅に短縮された。基本転写因子TFIIHは10個の異なるタンパク(サブユニット)からなる高分子量複合体である。転写のみならずDNA修復や細胞周期にも働く多機能タンパクである。TFIIHのサブユニットの1つ、p62タンパクは、アミノ末端にプレクストリン相同(PH)ドメインをもち、タンパクータンパク間相互作用を通じて、TFIIH複合体を必要な場所へとリクルートする。我々はこれまでにPHドメインとその結合パートナーとして知られる、基本転写因子TFIIEα、腫瘍抑制因子p53、DNA修復因子XPCとの複合体の立体構造を核磁気共鳴(NMR)法により決定してきた。これらの複合体構造解析から、結合パートナータンパクは共通した構造原理に基づいてPHドメインを認識、結合していることが明らかとなった。そこで、この構造原理を利用し新たな結合パートナーを探索したところ、RNAポリメラーゼIIのサブユニット(ここではPol II-subと表記する。)が見出された。実際に、Pol II-subはPHドメインと特異的に結合するを実験で確認した。本研究では、両者の複合体の立体構造をNMR法で決定し認識機構を明らかにすることを目的とした。本年度は、既に確立している大腸菌発現系からp62 PHドメインの非標識試料、および13C、15N標識試料を調製した。また、結合領域だけを含むPol II-subを化学合成ペプチドとして調製した。加えて、結合領域を含むアミノ末端領域、および全長領域を調製するために、それぞれの大腸菌発現系を確立し非標識試料を調製した。p62 PHドメインに関してはNMR測定に十分な量の非標識試料、および標識試料を調製することができた。Pol II-subについては計画通り結合領域を化学合成ペプチドとして調製した。結合に関与する領域のみに限定した理由は、NMR法では感度が対象試料の分子量に大きく依存し、高分子量になるほど感度が低下するからである。しかしながら、領域を限定せずありのままのタンパク全長を解析することが望ましい。幸いなことにPol II-subは全長としてもNMR法で解析可能な範疇にある。但し、p62 PHドメインとの複合体として構造解析可能かは不明であるため、これを確かめるために大腸菌発現系を確立し試料を調製した。以上の理由から当初の計画からはやや遅れている。転写の他にDNA修復や細胞周期にも働く多機能タンパクである。TFIIHのサブユニットp62はアミノ末端にプレクストリン相同(PH)ドメインをもち、タンパクータンパク間相互作用を通じてTFIIH複合体を必要な場所へリクルートする。我々はこれまでにPHドメインとその結合パートナーである基本転写因子TFIIEα、腫瘍抑制因子p53、DNA修復因子XPCとの複合体を核磁気共鳴(NMR)法で解析しそれらの立体構造を決定してきた。3つの複合体構造から結合パートナータンパクは共通した構造原理に基づいてPHドメインを認識、結合しているという重要な知見が得られた。そこで、この構造原理を利用し新たな結合パートナーを探索したところ、RNAポリメラーゼIIのサブユニット(ここではPol II-subと表記)を見出した。実際にPol II-subはPHドメインと特異的に結合することを実験で確認した。本年度は、各種NMR測定、スペクトルの解析、および構造計算を実施し、最終構造を決定した。

最初に、複合体中におけるp62 PHドメイン、Pol II-subそれぞれの主鎖、側鎖シグナルを帰属するためのNMR測定を行いスペクトルを解析しほぼ全て帰属した。次に、分子内NOEシグナルを測定、帰属し水素原子間距離制限情報を収集後、他の実験で得た二面角制限情報と水素結合情報と合わせて入力情報とし構造計算を行い各タンパクの構造を解いた。続いて、分子間NOEシグナル観測用のNMR測定を行い解析し分子間の水素原子間距離制限情報を収集した。以上得られた全ての制限情報から複合体構造を計算し初期構造を算出した。精密化後、最終構造を決定した。ほぼ研究計画通りに進行している。今までの複合体構造解析では、p62 PHドメインの結合パートナータンパクの試料として、結合部位のみを含む短いペプチド断片を主に用いてきた。この理由は、分子量が大きくなることにより生じるNMRシグナルの強度低下、幅広化やシグナル数の増加により解析が煩雑になってしまうのを極力さけるためである。今研究では、Pol II-subの完全長試料を使用した。予想通り、複合体として高分子量化したことでNMRスペクトルの質が大きく低下し、とりわけPol II-subのシグナル解析は困難となった。この問題に対処するために、Pol II-sub単独を解析し全てのシグナルを帰属し、さらに立体構造も解いた。これは研究計画には含まれていないが、単独構造の情報は複合体中のPol II-subのシグナルの帰属に際して大きな助けとなり、結果として計画通りに今年度中に複合体の構造を決定することが出来た。基本転写因子TFIIHは、10個の異なるタンパク(サブユニット)からなる高分子量複合体である。転写の他に、DNA修復や細胞周期にも働く多機能タンパクである。TFIIHのサブユニットp62は、アミノ末端にプレクストリン相同(PH)ドメインをもつ。このドメインは、タンパク-タンパク間相互作用を通じてTFIIH複合体を必要な場所へリクルートする役割を担っていることが分かってきた。我々はこれまでに、PHドメインとその結合パートナーである、基本転写因子TFIIEα、腫瘍抑制因子p53、DNA修復因子XPCとの複合体を、核磁気共鳴(NMR)法で解析し、それらの立体構造を決定してきた。3つの複合体構造から、結合パートナータンパクは、共通した構造原理に基づいてPHドメインを、認識、結合しているという重要な知見を得た。そこで、この構造原理を利用して新たな結合パートナーを探索したところ、RNAポリメラーゼIIのサブユニット(ここではPol II-subと表記)を見出した。実際に、Pol II-subはPHドメインと特異的に結合することを実験で確認した。本研究では、両者の複合体の立体構造をNMR法で決定し、認識機構を明らかにすることを目的とした。
神経因性膀胱に対する新しい自律神経作動薬の臨床的および実験的研究

脊髄損傷ラットモデルを用い、膀胱および脊髄におけるエンドセリン受容体の機能について検討を行った。Sprague-Dawley系雌ラットで第3-5胸髄レベルで脊髄損傷を作成、23週間維持した後、以下の実験を行った。1.膀胱内エンドセリンー1(ET-1)含量の測定脊髄損傷群および対照群における膀胱内ET-1含量をRIA法により測定した。対照群では湿重量1gあたり395±49pg、脊髄損傷群では234±27pgのET-1が膀胱内に存在した。2.摘出膀胱標本を用いた機械的反応の測定脊髄損傷群および対照群におけるET-1、Sarafotxin S6cによる膀胱収縮反応およびET受容体桔抗薬の影響を検討した。ET-1は濃度依存性に膀胱を収縮させ、その反応はET_A受容体拮抗薬BQ123により著明に抑制され、またET_B受容体拮抗薬BQ788も有意な抑制作用を示した。SarafotoxinS6cは非常に弱い収縮反応を示した。以上のことよりラット膀胱ではET_AおよびET_B受容体が膀胱収縮に関わっており、ET_A受容体が主に収縮反応に関与しているものと考えられた。また対照群と脊髄損傷群の間で収縮性の違いは認められなかった。3.膀胱内圧測定脊髄損傷ラットの排尿反射に対するET-1およびsarafotoxinS6cの影響を検討した。ET-1100pmolのクモ膜下腔内投与により排尿反射は抑制された。SarafotoxinS6c 100pmol投与では同様な抑制作用は認められなかったことから、ET-1は脊髄においてET_A受容体を介して排尿反射に対して抑制的に作用しているものと考えられた。本研究の目的は、脊髄損傷後の仙髄排尿中枢および膀胱における神経伝達物質受容体の変化を調べ、神経因性膀胱の成立機転及び効果的な薬物治療を検討することである。本年度は、脊髄損傷ラットモデルの作成に重点をおき以下の検討を行った。生後6-8週齢の雌ラットを用い、深麻酔下に椎弓切除を行い、中位胸髄レベルにおいて脊髄を切断し脊髄損傷を作成した。また脊髄露出までの処置を行い、脊髄損傷を作製しない群をsham群とした。脊髄損傷後はspinal shockにより自排尿が不能となるため、1日3回の用手圧迫排尿あるいはカテーテル留置による尿路管理を行った、脊髄損傷約1週間で膀胱収縮が起こり始めるため圧迫排尿の回数を1日2回に減ずることが可能となり、約2週間後には痙性膀胱となり自排尿が可能となることを確認した。また脊髄損傷作成後、深麻酔による低体温が術後早期の死亡の原因になることが判明。そこで術後覚醒までの保温に留意することで早期死亡を予防でき、脊髄損傷後約1ヶ月間合併症なく維持できることを確認した。現在、脊髄損傷2週間後のラットから脊髄及び膀胱を摘出し、脊髄におけるセロトニン受容体、膀胱におけるエンドセリン(ET)受容体の変化を脊髄損傷群とsham群で比較検討を行っている。また脊髄損傷後のエンドセリン-1(ET-1)による膀胱収縮反応の変化の検討を行うための基礎実験としてラット摘出膀胱を用い、マグヌス法にてET-1による膀胱収縮反応とそれに関わるET受容体サブタイプについて検討を行なった。その結果、ET-1が膀胱収縮反応を起こし、その反応はET_A受容体の拮抗薬であるBQ123により有意に抑制された。このことよりラット膀胱においてET-1はET_A受容体を介して膀胱収縮に関わることがわかった。この結果を踏まえ、現在脊髄損傷群sham群におけるET-1による膀胱収縮反応の比較検討を進行中である。本年度は、前年度に作成および維持方法を確立した脊髄損傷ラツトを用い、以下の検討を行った。1脊髄損傷ラット膀胱におけるエンドセリン-1(ET-1)含量の検討

近年、尿流出路狭窄や糖尿病モデル動物の膀胱でET受容体のアップレギュレーションが起こることが報告され、病態下の膀胱肥大へのET受容体の関与の可能性が考えられているが、ET-1含量の変化についての報告はない。そこで脊髄損傷ラット膀胱におけるET-1含量の変化を検討した。T4-T6レベルで脊髄損傷を作成、34回/日の用手圧迫排尿を行い、34週後に膀胱を摘出。膀胱内のET-1含量をRIA法により測定し、対照群と比較した。脊髄損傷ラット膀胱では排尿筋外尿道括約筋協調不全による機能的な尿流出路通過障害のため膀胱壁は肥大し、湿重量は対照群の約3倍に増加していた。またET-1含量は対照群は湿重量1g当り395±49pg,脊髄損傷群は234±27pgで脊髄損傷群で有意に低値を示した。膀胱内でET-1は主に粘膜層に存在することが報告されており、平滑筋層の肥大した脊髄損傷群では湿重量当りのET1含量が低値を示したものと考えられる。脊髄損傷後の膀胱肥大へのET1の関与の検討には平滑筋層と粘膜層を分離しての評価や脊髄損傷後早期の肥大進行過程における評価が必要と考えられる。2脊髄損傷ラットの排尿反射に対するET-1の髄腔内投与の影響の検討脊髄損傷ラットの排尿反射に対するET-1の影響を検討した。1と同様の方法で脊髄損傷を作成、維持を行い、23週後に膀胱痩を作成、T5-6レベルから髄腔内へチューブを挿入し、腰膨大近傍に留置。翌日覚醒下に膀胱内圧測定を行った。ET-1(100pmol)の髄腔内投与は排尿反射に対して抑制作用を示し、脊髄のエンドセリン受容体は脊髄損傷後の排尿反射に対して抑制的に作用する可能性が示唆された。
衛星データを用いた極成層圏雲の組成推定に関する研究

改良型大気周縁赤外分光計は、1996年11月から1997年6月までの約8ヶ月間にわたり、両極域において、オゾン、硝酸、水蒸気等の成層圏大気微量成分およびエアロゾルの高度プロファイルを観測した。本研究では、PSCsの組成およびその形成過程を明らかにすることを目的として、ILASによって両極域で観測されたPSCsの解析を行った。PSCsの組成としてSTS、NAD、NAT、iceを考慮し、それぞれの組成の粒子形成時に理論的に期待できる粒子体積および気相中に残存する硝酸量、水蒸気量を計算し、それらをILASデータと比較することで、観測されたPSCsの化学組成を推定した。また、PSCs組成分類を効率的に行える有効な指標を提案した。北極では、PSCs時期の前半はSTS、後半はNAD/NATの観測頻度が高くなることを示された。3月に観測されたPSCイベントは流跡線解析の結果からhomogeneous nucleationによって形成されたものと考えられる。南極では6月上旬に観測されたPSCsのほとんどはSTSに分類されたが、中旬以降はNAD/NATに分類される例が多くなった。NAD/NATと分類されたデータは過飽和度の積算値が他より高い値を示しており、これらの粒子がhomogeneous freezingによって形成されたという可能性が示唆された。さらに、これらの粒子の過飽和度からhomogeneous nucleation rateを計算した。homogeneous nucleation rateから観測時の総粒子生成個数を計算し、ILASの硝酸データと推定硝酸全量との差から計算した理論体積と粒子個数から粒子半径を見積もったが、その値は実際に観測されているPSCsの粒子半径より数桁大きいものとなった。このことは、現在知られているPSCs形成理論のみでは観測を十分に説明できないということを示している。極成層圏雲(Polar Statospheric Clouds ; PSCs)は、極域下部成層圏における大規模なオゾン破壊現象において重要な役割を果たしており、PSCsの化学組成および相を知ることは、冬季/春季極域におけるオゾン破壊メカニズムの詳細を知る上で非常に重要である。ILASは、1996年11月から1997年6月までの約8ヶ月間にわたり、両極域において、オゾン、硝酸、水蒸気等の成層圏大気微量成分およびエアロゾルの高度プロファイルを観測した。我々はILASの780nmエアロゾル消散係数データの解析を行って、同年冬季北極において多くのPSCイベントが観測されていたことを報告し、その時間・空間分布を示した[Hayashida et al.,2000]。本研究ではさらに、観測されたPSCsの化学組成を推論することを目的とし、PSCsの組成として液相粒子であるSTS(supercooled ternary solution)、固相粒子であるNAD(nitric acid dihydrate)、NAT(nitric acid trihydrate)を考慮して解析を行った。熱力学平衡を仮定した。PSC理論値との比較の結果、1月中旬の高度22km付近ではSTS理論値に近い値をもつデータが多く、またPSC時期の後期にあたる3月初旬には、消散系数値、硝酸値ともにNAD粒子、NAT粒子の存在を示唆しているデータが得られていることがわかった。さらに、これらのPSC粒子を含む空気塊が経てきた流跡線を解析したところ、1月中旬のSTS粒子の気温履歴は典型的な液相粒子形成プロセスと矛盾していなかった。さらに流跡線に沿って計算した液相に対する固相の飽和度から、3月初旬に観測されたNAD/NAT粒子はhomogeneous nucleationによって形成されたものと考えられる[Saito et al.,2002]。

改良型大気周縁赤外分光計は、1996年11月から1997年6月までの約8ヶ月間にわたり、両極域において、オゾン、硝酸、水蒸気等の成層圏大気微量成分およびエアロゾルの高度プロファイルを観測した。本研究では、PSCsの組成およびその形成過程を明らかにすることを目的として、ILASによって両極域で観測されたPSCsの解析を行った。PSCsの組成としてSTS、NAD、NAT、iceを考慮し、それぞれの組成の粒子形成時に理論的に期待できる粒子体積および気相中に残存する硝酸量、水蒸気量を計算し、それらをILASデータと比較することで、観測されたPSCsの化学組成を推定した。また、PSCs組成分類を効率的に行える有効な指標を提案した。北極では、PSCs時期の前半はSTS、後半はNAD/NATの観測頻度が高くなることを示された。3月に観測されたPSCイベントは流跡線解析の結果からhomogeneous nucleationによって形成されたものと考えられる。南極では6月上旬に観測されたPSCsのほとんどはSTSに分類されたが、中旬以降はNAD/NATに分類される例が多くなった。NAD/NATと分類されたデータは過飽和度の積算値が他より高い値を示しており、これらの粒子がhomogeneous freezingによって形成されたという可能性が示唆された。さらに、これらの粒子の過飽和度からhomogeneous nucleation rateを計算した。homogeneous nucleation rateから観測時の総粒子生成個数を計算し、ILASの硝酸データと推定硝酸全量との差から計算した理論体積と粒子個数から粒子半径を見積もったが、その値は実際に観測されているPSCsの粒子半径より数桁大きいものとなった。このことは、現在知られているPSCs形成理論のみでは観測を十分に説明できないということを示している。
エストロゲンのドパミン作動性神経系への関与:産褥期精神病の病因仮説の形態学的根拠

当初の研究課題に関する詳細な報告が発表されたため、計画の見直しを行った。弓状核のドパミン作動性ニューロン(DAニューロン)においてインターロイキン2レセプターのαサブユニット(IL-2Rα)の存在を確認していること(本研究実施者の平成1112年度科学研究費)、および産褥期に免疫系の大きな変化が起こることに着目して、産褥期精神病の生物学的背景として、エストロゲンとIL-2がDAニューロンにともに直接的に作用する形態学的根拠を探った。免疫組織化学的3重染色(抗IL-2Rα抗体、抗エストロゲンレセプターβ抗体:抗ER-β抗体、抗チロシンヒドロキシラーゼ抗体を使用)により、共焦点レーザースキャン顕微鏡を用いて、DAニューロンにおけるIL-2RαとER-βの共存を調べた。弓状核の一部、および腹側被蓋野と黒質緻密質の多数のDAニューロンに、IL-2RαとER-βの共存がみられ、これらの領域のDAニューロンがレセプターを介してエストロゲンとIL-2による直接的な二重調節を受けていることが示された。これまでの報告で、出産後のエストロゲン血中濃度と精神症状発現の関連が示唆されており、動物実験でもエストロゲンの線状体、側坐核、前頭前野でのドパミン放出の調節が示されている。一方、産後に慢性関節リウマチなどの自己免疫疾患が悪化することや、分娩前には免疫系活性化のマーカーである可溶性IL-2Rαの血中濃度が増加することが報告されており、産褥期には免疫系の大きな変化が生じる。また、エストロゲンが末梢血においてIL-2およびIL-2R産生を抑制することが報告されている。今回の研究結果とそれらの知見を総合的に考察すると、産褥期精神病の病因としてDAニューロン、IL-2、エストロゲンといった神経-免疫-内分泌相関の障害の重要性が示唆された。当初の計画では、エストロゲンレセプターα、βサブユニット(ER-α、β)のドパミン作動性ニューロン(DAニューロン)における存在の有無や様式を検索する予定であった。しかし、この課題に関する詳細な報告が発表された(Creutz LM and Kritzer MF. J Comp Neurol 2002May 6;446(3):288-300)。そのため、計画の見直しを行い、免疫系とエストロゲン、DAニューロンの関連を探ることにした。本研究の実施者による以前の研究で、弓状核DAニューロンにおける免疫系の情報伝達に関与するインターロイキン2のレセプター(IL-2R)の存在を確認していること(平成1112年度科学研究費)、および産褥期に免疫系システムの大きな変化が起こることに着目して、産褥期精神病の生物学的背景として、エストロゲンや免疫系のサイトカインが同時に直接DAニューロンに作用する形態学的根拠を探るものである。免疫組織化学的方法を用いた3重染色(抗IL-2Rα抗体、抗ER-α・β抗体、および抗チロシンヒドロキシラーゼ抗体を使用)により、共焦点レーザースキャン顕微鏡を用いて、IL-2Rを有する弓状核DAニューロンが同時にER-αもしくはER-βを有するかどうかの解析をおこなった。現在のところ3重陽性のニューロンはみられないが、2重陽牲(IL-2Rα陽性とER-β陽性、チロシンハイドロキシラーゼ陽性とER-β陽性)のニューロンはみられた。二重陽性ニューロンは、弓状核だけでなく、腹側被蓋野にもみられた。

3重染色は、方法上の困難による偽陰性の可能性もあり、来年度も引き続き上記の3重染色を試みる予定である。結果が陽性であれば電子顕微鏡レベルでの解析に進みたい。当初の研究課題に関する詳細な報告が発表されたため、計画の見直しを行った。弓状核のドパミン作動性ニューロン(DAニューロン)においてインターロイキン2レセプターのαサブユニット(IL-2Rα)の存在を確認していること(本研究実施者の平成1112年度科学研究費)、および産褥期に免疫系の大きな変化が起こることに着目して、産褥期精神病の生物学的背景として、エストロゲンとIL-2がDAニューロンにともに直接的に作用する形態学的根拠を探った。免疫組織化学的3重染色(抗IL-2Rα抗体、抗エストロゲンレセプターβサブユニット抗体:ER-β抗体、抗チロシンヒドロキシラーゼ抗体を使用)により、共焦点レーザースキャン顕微鏡を用いて、DAニューロンにおけるIL-2RαとER-βの共存を調べた。弓状核、腹側被蓋野、黒質緻密質のDAニューロンの一部に、IL-2Rα、ER-βがともにみられ、これらのDAニューロンがレセプターを介してエストロゲンとIL-2による直的な二重調節を受けていることが示された。これまでの報告で、出産後のエストロゲン血中濃度と精神症状発現の関連が示唆されており、動物実験でもエストロゲンの線状体、側坐核、前頭前野でのドパミン放出の調節が示されている。一方、産後に慢性関節リウマチなどの自己免疫疾患が悪化することや、分娩前には免疫系活性化のマーカーである可溶性IL-2Rαの血中濃度が増加し、産後2ヶ月までにピークに達することが報告されており、産褥期には免疫系の大きな変化が生じる。また、エストロゲンが末梢血においてIL-2およびIL-2R産生を抑制することが報告されている。今回の研究結果とそれらの知見を総合的に考察すると、産褥期精神病の病因として、DAニューロン、IL-2、エストロゲンといった神経-免疫-内分泌相関の障害の重要性が示唆された。