hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性肉芽腫症の遺伝子治療の基礎的研究

慢性肉芽腫症の遺伝子治療を目指して、以下の実験を行ってきた。1)患者細胞の活性酸素産生能検査、cytochrome b558を認識する7D5モノクローナル抗体や抗p47,p67抗体を用いて、患者の診断と病型分類を行った。現在まで登録患者が203名で、病型分類を依頼された患者は計118名、うちgp91-/p22-phox異常91名(80%),p22異常6名(5%),p47異常9名(7%),p67-phox異常12名(10%)であった.2)12名のgp91-phox異常患者についてEBVBcellを樹立し、cytochrome b558がいろんな程度に発現している症例を見出した。3)これらの患者EBVB細胞に我々が作成したHa-MDR-IRES-gp91またはHa-gp91retrovirus vectorを用いてgp91-phox蛋白質を導入を試みた。gp91-phoxの発現を確認できたEBVB細胞の活性酸素産生能は、4名が正常と同程度、4名が低下していたが、4名は全く活性が認められなかった。また4)臍帯血末梢血幹細胞をIL-3,SCF,IL-6存在下で培養増殖させ、このvectorを用いて遺伝子導入を行ったところ、Vincristin8日間選択後に約30%弱の細胞で導入遺伝子の発現が確認されるようになった。〈結論と考察〉我々のretorovirus vectorで、遺伝子導入が可能であったが、導入出来ているに関わらず91-phox欠損患者の中には活性が再構築されない患者がいることが明らかになった。今後この様な患者についての原因の検討が必要である。また同様に、臍帯血末梢血幹細胞への遺伝子導入も可能であることが示されたので、活性再構築可能な患者について、末梢血幹細胞への導入を行い、遺伝子治療の臨床応用のためのProtocl作成を検討中である。
グリム童話およびヨーロッパの民間伝承における五感に関する描写とメディア

本研究では、『グリム童話』等のドイツ語圏及びヨーロッパの文字化された民間伝承において、五感に関連する表現技法がどのように取り入れられているかを検証する。19世紀初頭に、グリム兄弟によって口頭伝承が書きとめられたことにより、民話の受容の仕方が大きく変化した。とりわけ、語り部の声による伝承が、文字による「民話/作品」へと変化したとき、文字化の過程で失われた聴覚への働きかけは文字化された民話の内部にどのような痕跡を残すであろうか、という問いを検証する。そして、声の文化と文字の文化の違いが人間の感情表現及び感情の描出方法にいかなる差異をもたらすものであるか考察する。
冬期湛水等の水稲有機栽培体系における耕種的抑草効果の検討

【研究目的・方法】渡り鳥の越冬地の減少に対する対策として注目される冬期湛水・有機栽培水田では、雑草抑制(抑草)が課題となっている。本試験では、冬期湛水・有機栽培水田の耕種管理法として、深水管理と併用した米ぬか散布および中耕除草の抑草効果について、水稲(品種:ひとめぼれ)の栽培試験を行い、検討を行った。試験区は、深水管理(作期水深10cmを目標)のみの《対照区》、深水管理と米ぬか散布(80kg/10a)を併用した《深水+米ぬか区》、深水管理と米ぬか散布及び中耕除草(3回/移植後約一月)を併用した《深水+米ぬか+中耕区》の計3処理とした。田面水の水深・濁度・溶存酸素濃度、雑草の発生数・地上部乾物重、水稲の生育・収量について3反復で調査を行った。【研究成果】作期平均水深は約6cmであり、深水管理としては十分に実施できなかった。これは苗が小さかったこと、圃場が均平でないことなどが原因であり、大苗の育苗や圃場整備が必要と考えられた。深水+米ぬか区では、対照区に比べ田面水の濁度が増加し、溶存酸素が減少することが確認された。また、コナギ・キカシグサなどの雑草発生数も対照区に比べ有意に減少することが示された。しかし、雑草の地上部乾物重は、深水+米ぬか区で最も高い傾向であり、米ぬかが雑草の養分として利用されることが示唆された。そのため、米ぬか散布を抑草法として用いる場合は、他の耕種的抑草法との併用が必要になると考えられた。深水+米ぬか+中耕区では、田面水の濁度が最も高く、溶存酸素の減少も深水+米ぬか区と同様に認められた。コナギ・タイヌビエ・キカシグサの発生数が抑えられたことにより、雑草地上部乾物重は最も小さく、玄米収量は最も高い傾向を示した。コナギが雑草地上部乾物重の大部分を占めており、中耕除草の回数を増やす、または他の物理的除草法を併用してコナギの数・成長を抑えることで、雑草害をさらに減らすことができると考えられた。
北アフリカにおける会社法―シャリーアとの関連において

第1に、北アフリカ諸国の商事法の特徴の調査を本年度も継続したが、チュニジアの会社法及び商法典の制定を債権・債務法典(大陸法系の多くの国々の民法典のうち財産法部分に相当)の制定過程とは比較したところ、後者の制定にあたってはシャリーア(イスラーム法)の影響を明示的に受けているのに対し、商法典及び会社法においては「直接的に」シャリーアを反映した規定及び立法にあたっての説明を見出すことはできなかった。第2に、チュニジアにおける会計及び監査に関する法規制の調査を継続した。まず、チュニジアの所管当局はチュニジアの会計基準を2014年までにIFRSに移行するという方針を示したが、現在のところ、IFRSへの移行の見通しは不透明であり、上場会社も法令上要求されている財務諸表・連結財務諸表をIFRSによって作成することはできない。したがって、1996年法律第112号が上場会社及び非上場会社の会計を規律している。チュニジア会計基準第1号から第15号までは、当時の国際会計基準に沿ったものであったが、その後は、国際会計基準や国際財務報告基準の一部のみが、チュニジア会計基準に反映されている。第3に、平成27年度に行った研究成果を踏まえてサウジアラビア会社法についての調査を行い、サウジアラビア会社法においても、シャリーアの影響は必ずしも明確ではなく、この点について、イスラーム法研究者からの批判を受けていることを把握した。そのうえで、サウジアラビア会社法とチュニジア及びモロッコの会社法との比較を行った結果、前者においては、会社を組合に近いものとしてとらえることによって、シャリーアにおける「法人」の許容性という問題にある程度対応しようとしているのではないかという結論に至った。他方、チュニジア及びモロッコにおいては、少なくとも、「法人」という概念を受け入れることに対する抵抗感は見られなかった。北アフリカ諸国の世俗法(=制定法)が、旧宗主国の法律及びシャリーアの影響を受けている可能性があることに着目し、会社法制を題材にそれを裏付けるための調査を行った。具体的には、株式会社に関連するシャリーアの考え方を概観し、とりわけ、法人格及び有限責任に対するシャリーアの立ち位置を知るための資料を収集し、かつ、イスラム法国における世俗法とシャリーアの関係を会社法制との関係の整理に着手した。本年度は、第1に、北アフリカ諸国の商事法の特徴を調査した。これにより、チュニジアやモロッコなどは、旧宗主国であるフランス法の影響を強く受けている一方で、コモン・ロー系の国々では民法典は制定されていないものの、会社法あるいは会社法を含む商法典は制定されていることを確認した。第2に、北アフリカ諸国の商事に関する世俗法とシャリーアの関係を調査した。これにより、商取引につきシャリーアが有する意義は、イスラーム圏諸国の間でも異なるが、北アフリカ諸国は、広く西欧の法系(フランス法)に従っている国ということができ、商事法についてのシャリーアの影響は小さく、西欧法を継受する過程において、シャリーアとの抵触が問題視されることは、ほとんど、みられなかったようである。もっとも、エジプトなどの憲法には、法(立法)の源泉条項が設けられており、これが、どのような意味を持つのかという点が今後の研究課題であるが、商事と民事とを分け、あるいは、必要性に着目して、シャリーアの例外を認めることが、商事法との関連では、裁判上も行われている。第3に、イスラム法国であり、経済活動の推進に積極的であり、かつ、英国法の影響を強く受けている可能性があるマレーシアの法制を調査する一方で、シャリーアにおける組合(及び会社)に関する議論を調査した。調査対象としているチュニジアやエジプトの治安が悪化し、その結果、現地に赴いて、資料集することが困難となっている。しかし、シャリーアについての文献の所在を確認し、日本から資料を発注しており、資料収集は進んでいるし、当該資料の分析も行っている。第1に、平成27年度に続き、シャリーアにおける会社の法人格及び社員の有限責任をめぐる議論について、アラビア語文献を主に資料を収集し、世俗法である会社法に対する疑義が研究者の間では今なお指摘されていることが判明した。第2に、チュニジア商事会社法典の条文をフランス商法典(うち会社法部分)と比較し、フランス法の影響が強いことを再確認した。また、チュニジア商事会社法典は2005年及び2009年に大改正が行われているが、チュニジアにおける主要な法律雑誌及び記念論文集など所収されたそれらについての論文を入手した(ただし、調査対象とした法律雑誌の刊行が2013年以降、行われていないのではないかという問題があり、この点は今後の課題である)。これにより、取締役の責任及び報酬が1つの重要な争点となっていること、及び、株主間契約の会社法における意義も重要な点であると認識されていることが判明した。第3に、チュニジアにおけるコーポレート・ガバナンス・コード及び監査基準の特徴についての調査を開始した。監査基準は西欧諸国のそれらと整合的であるものの、コーポレート・ガバナンス・コードは同族企業が多いことを反映しているのか、かなり、初歩的な内容となっていると評価できる。以上に加えて、2015年サウジアラビア会社法(2016年5月施行)及び同施行規則とアラブ首長国連邦における会社法を入手し、分析を開始した。いずれも、西欧諸国の会社法とほぼ同様のルールを定めており、文言上は、シャリーアの影響は会社の定義に見られるにとどまっていることが明らかになった。チュニジアの治安の不安定を背景として、現地調査が十分に行えない状況にあったため。本年度も、まず、北アフリカ諸国の商事法の特徴の調査を継続した。

これにより、チュニジアやモロッコなどは、旧宗主国であるフランス法の影響を強く受けている一方で、コモン・ロー系の国々では民法典は制定されていないものの、会社法あるいは会社法を含む商法典は制定されていることを確認した。また、チュニジアにおける会計及び監査に関する法規制を調査した。まず、チュニジアの所管当局はチュニジアの会計基準を2014年までにIFRSに移行するという方針を示したが、現在のところ、IFRSへの移行の見通しは不透明であり、上場会社も法令上要求されている財務諸表・連結財務諸表をIFRSによって作成することはできない。したがって、1996年法律第112号が上場会社及び非上場会社の会計を規律している。チュニジア会計基準第1号から第15号までは、当時の国際会計基準に沿ったものであったが、その後は、国際会計基準や国際財務報告基準の一部しか、チュニジア会計基準に反映されていない。このように、チュニジアにおける会計基準設定がきわめて遅いことの背景には、まず、全国会計審議会が適時に国際的な会計基準を取り込み、関連する会計基準設定活動を行う資源を有していないことがあるが、国際会計基準審議会が公正価値モデルを参照していることも一つの原因である。このような国際会計基準審議会のアプローチは市場が活発な先進国の必要により適合しており、開発途上国の会計基準設定主体は、公正価値を測定基礎とする新たな国際財務報告基準を取り入れようとすると重大な懸念に直面するからである。他方、監査との関係では、フランスの影響を受け、一部の会社については共同会計監査が要求されているし、ファーム・ローテーションもとりいれられ、しかも、被監査会社の株主総会に提出した監査報告書をチュニジア中央銀行に提出しなければならない。研究代表者が、平成29年初夏の健康診断の際に心筋梗塞の疑いがあるとの指摘をうけ、夏から秋にかけて、精密検査等を受けていた(結局は異常なしとの診断を受けた)こと、秋以降は、大学での役職のため、スケジュールの調整ができず、予定していた外国出張ができず、かつ、その際に購入する予定であった資料等を購入できなかったため第1に、北アフリカ諸国の商事法の特徴の調査を本年度も継続したが、チュニジアの会社法及び商法典の制定を債権・債務法典(大陸法系の多くの国々の民法典のうち財産法部分に相当)の制定過程とは比較したところ、後者の制定にあたってはシャリーア(イスラーム法)の影響を明示的に受けているのに対し、商法典及び会社法においては「直接的に」シャリーアを反映した規定及び立法にあたっての説明を見出すことはできなかった。第2に、チュニジアにおける会計及び監査に関する法規制の調査を継続した。
ワイヤー型誘電泳動フィルターによる細胞分離装置の開発

本研究の最終年度であるため、研究実施計画に基づき実用化のための検討をおこなった。(1)MDCK細胞と赤血球の分離:細胞を分離するときには多くの場合、他の細胞が混在する。その混在するもので厄介なのが赤血球であり、足場依存性細胞のMDCK細胞と赤血球の分離について検討した。それぞれ5.0×10^4cells/mlの濃度で調整し、誘電泳動フィルターで分離した。さらに、それぞれの濃度を変化させそ濃度の影響を検討した。その結果、MDCK細胞は誘電泳動力を受け膜により保持され、赤血球は誘電泳動力を受けずに膜を透過した。この結果は、予想通りであったが、赤血球の濃度を高くすると保持率は増大したが、急激に回収率が減少し、分離器内に沈降したことが明らかとなった。詳細に検討した結果、高濃度になると赤血球の凝集が起こり沈降したと考えられる。(2)誘電泳動フィルターの改良:ワイヤー型誘電泳動フィルターはワイヤー電極間距離の差が分離性能に大きく影響するため、電極間を一定に保つため織物状電極フィルターを用いて有効性を検討した。細胞の保持率はワイヤー型の場合と同様であったが、回収率が低下した。さらに、保持液側の流路のデッドスペースを無くす改良を行った結果、保持率は維持され回収率の改善が見られた。(3)細胞活性と誘電特性の相関関係の検討:ラットの間葉系幹細胞(RMSC)を用いて分離効率に影響を及ぼす誘電特性と幹細胞の分化活性の関係について検討した。RMSCの骨分化活性評価としてアルカリフォスファターゼ活性(ALP活性)を測定し、継体回数の異なるRMSCのALP活性と誘電特性の関係を検討した。その結果、各種細胞の増殖活性と誘電特性の関係と同様に、RMSCの場合は骨分化活性と誘電特性の関係が得られた。この結果より、RMSCに関しては誘電泳動フィルターを用いることにより骨分化活性の異なるRMSCの分離が可能であることが示唆された。初年度は本ワイヤー型誘電泳動フィルターの有効性を検討するため、周波数、印加電圧、透過液流速の影響について検討を行った。○周波数の影響:生細胞保持率に及ぼす周波数の影響は大きく、周波数により細胞の泳動は正負異なることが明らかとなった。さらに、周波数より誘電泳動速度も異なることが明らかとなった。その結果、マウスハイブリドーマ3-2H3細胞では1kHz程度の周波数が最適であった。○印加電圧の影響:生細胞保持率に及ぼす印加電圧の影響については,印加電圧の増大に伴って保持率が増大したが,40Vpp以上ではほぼ一定になった。これは,一定になった保持率は9095%であったが,生細胞であっても活性が低下したものもあり,高活性の細胞は100%近く保持されていることも考えられる。○透過液流速の影響:生細胞保持率に及ぼす透過液流速の影響については,誘電泳動力よりも透過液流速が大きければ,細胞は保持されることなく,膜透過することになる。それらの結果は,誘電泳動速度と液流速のバランスから求めた理論値とは異なったが,傾向は同様なものであった。ワイヤー径と電極間距離をそれぞれ100μmと200μmの2種類について検討を行った。さらに,実験のみではなく,電界シミュレーションも行い,電場傾度の効果についても検討した。その結果,ワイヤー径と電極間距離が共に200μmから100μmと小さくなるのに伴って,電場傾度および誘電泳動力は10倍近く増大したと。また,生細胞の分離後の回収率について検討した。その結果,印加電圧の増大に伴って回収率が低下していることが明らかになった。その原因は,誘電泳動フィルター周辺の形状にあることが考えられたため,現在,誘電泳動フィルター近傍の形状を改良している。,今年度の研究は、初年度の結果をもとにして、分離器本体の構造に関する検討・改良をおこない、さらに二種細胞の分離について検討した。(1)フィルター面積:分離における処理量の増大を目的として、電極フィルターを大きくし、その影響について検討した。その結果、細胞保持率は低下した。その原因はフィルター藤積を大きくした装置に同じ電圧を印加した場合、電極間面積が大きくなり抵抗が減少するため電流値が増大し、ジュール熱やイオン流が分離効率を低下させたと考えられる。装置のスケールアップには、面積を増大させても保持率を維持する装置の開発が必要と考えられる。(2)装置のデザインの検討:電極フィルター下部の保持液側スペースに細胞がトラップされ、保持液側から回収されない状況があり、長時間電場にさらされ細胞破壊が起き、細抱の回収率が低下した。ぞこで、トラップきれない形状に改良し、回収率の低下を抑制した。また、様々の実験条件により、回収率に及ぼす操作条件の検討を行った。その結果、やはり印加電圧の影響が大きく、低電圧で高効率の分離を行うことのできる装置の開発が望まれる。(3)MDCK細胞及び3-2H3細胞の混合分離:足場依存性のMDCK細胞と浮遊性の3-2H3細胞の混合系の分離を行った。その結果、どちらかの細胞の誘電泳動力がなくなる周波数において、良い分離効率が得られた。また、二種分離においでは印加電圧や液流速等の操作条件も重要ではあるが、混合系の分離には周数数の選択がもっとも重要な因子であった。

本研究の最終年度であるため、研究実施計画に基づき実用化のための検討をおこなった。(1)MDCK細胞と赤血球の分離:細胞を分離するときには多くの場合、他の細胞が混在する。その混在するもので厄介なのが赤血球であり、足場依存性細胞のMDCK細胞と赤血球の分離について検討した。それぞれ5.0×10^4cells/mlの濃度で調整し、誘電泳動フィルターで分離した。さらに、それぞれの濃度を変化させそ濃度の影響を検討した。その結果、MDCK細胞は誘電泳動力を受け膜により保持され、赤血球は誘電泳動力を受けずに膜を透過した。この結果は、予想通りであったが、赤血球の濃度を高くすると保持率は増大したが、急激に回収率が減少し、分離器内に沈降したことが明らかとなった。詳細に検討した結果、高濃度になると赤血球の凝集が起こり沈降したと考えられる。(2)誘電泳動フィルターの改良:ワイヤー型誘電泳動フィルターはワイヤー電極間距離の差が分離性能に大きく影響するため、電極間を一定に保つため織物状電極フィルターを用いて有効性を検討した。細胞の保持率はワイヤー型の場合と同様であったが、回収率が低下した。さらに、保持液側の流路のデッドスペースを無くす改良を行った結果、保持率は維持され回収率の改善が見られた。(3)細胞活性と誘電特性の相関関係の検討:ラットの間葉系幹細胞(RMSC)を用いて分離効率に影響を及ぼす誘電特性と幹細胞の分化活性の関係について検討した。RMSCの骨分化活性評価としてアルカリフォスファターゼ活性(ALP活性)を測定し、継体回数の異なるRMSCのALP活性と誘電特性の関係を検討した。その結果、各種細胞の増殖活性と誘電特性の関係と同様に、RMSCの場合は骨分化活性と誘電特性の関係が得られた。この結果より、RMSCに関しては誘電泳動フィルターを用いることにより骨分化活性の異なるRMSCの分離が可能であることが示唆された。
通信メディアを統合した多地点遠隔共同構義システムの開発

各種の通信規格を接続できる多地点遠隔講義制御システムを整備し,地上系通信網及び衛星系通信システムを活用したリアルタイム双方向系の多地点テレビ会議システムの接続を検証するために,以下の研究を行った。(1)各種通信プロトコル相互接続の実証実験(1)マルチポイント・マルチプロトコル・マルチスピードに対応できるテレビ会議接続装置の整備,(3)LAN上のIP接続,パソコン用テレビ会議ソフトによる接続,(4)LAN上のIP接続とISDNによるマルチプロトコル接続,(5)テレビ会議システムとビデオストリーミング装置の接続によるライブ配信及びVOD配信(6)機種の異なるテレビ会議装置の接続,(7)SCS, el-net等の衛星回線によるテレビ会議システムとの接続(SCS-LAN接続-1SDN接続-elnetを同時接続し,実用に耐えうる品質での相互接続検証)(2)各種の遠隔共同講義の試行と検討開発されたシステムの相互接続により実現される遠隔講義環境を,以下のような遠隔共同講義や講演会等に適用・試行し,システムの改善課題や遠隔共同講義実施にともなう問題把握や解決法および運用ノウハウ等の蓄積を行うとともに,共同講義システムの機能を積極的に活用する遠隔授業モデルの検討を行った。各種の通信規格を接続できる多地点遠隔講義制御システムを整備し,地上系通信網を活用したリアルタイム双方向系の多地点テレビ会議システムの接続を検証するために,本年度は,以下の研究を行った。(1)各種通信プロトコル相互接続の実証実験(1)マルチポイント・マルチプロトコル・マルチスピードに対応できるテレビ会議接続装置の整備,(3)LAN上のIP接続,パソコン用テレビ会議ソフトによる接続,(4)LAN上のIP接続とISDNによるマルチプロトコル接続,(5)機種の異なるテレビ会議装置の接続,等の相互接続の実証実験を行なった。特にSCS-LAN接続-ISDN接続-elnetを同時接続し,授業や研究会等において実用に耐えうる品質での相互接続を検証した。(2)多様な遠隔講義タイプと授業モデルの検討相互接続により実現される遠隔講義環境において,大教室-大教室,大教室-ゼミ教室,大学-地域施設,等の様々な地点間および講義形式,講演形式,討論形式,ゼミ形式等の様々なタイプ,また,遠隔共同講義システムの機能を積極的に活用する遠隔授業モデルの検討を行なった。(1)各種通信プロトコル相互接続の実証実験(1)マルチポイント・マルチプロトコル・マルチスピードに対応できるテレビ会議接続装置の整備,(2)ISDN回線による2B/4B/6B等マルチスピード接続,(3)LAN上のIP接続,パソコン用テレビ会議ソフトによる接続,(4)LAN上のIP接続とISDNによるマルチプロトコル接続,(5)テレビ会議システムとビデオストリーミング装置の接続によるライブ配信及びVOD配信(6)機種の異なるテレビ会議装置の接続,(7)SCS, el-net等の衛星回線によるテレビ会議システムとの接続(SCS-LAN接続-ISDN接続-elnetを同時接続し,実用に耐えうる品質での相互接続検証),等の相互接続の実証実験を行なった。(2)各種の遠隔共同講義の試行と検討開発されたシステムの相互接続により実現される遠隔講義環境を,以下のような遠隔共同講義や講演会等に適用・試行し,システムの改善課題や遠隔共同講義実施にともなう問題把握や解決法および運用ノウハウ等の蓄積を行うとともに,共同講義システムの機能を積極的に活用する遠隔授業モデルの検討を行った。
家庭科における性教育の現状と課題に関する研究

本稿の目的は、家庭科の教育実践において、ジェンダー/セクシュアリティに関わる問題がどの領域・分野でどのように展開されているのかについて、課題を含め明らかにすることにある。教員(家庭科担当)を対象とした調査の結果、男女平等に関する教育は、「日常生活レベル」に重点が置いた内容が多く、性教育は主に「保育分野」で扱われていた。内容は、命の大切さを教える教師、生徒の性に関する現状に合わせて授業を組み立てる教師、ライフスタイルの一つとして性を教える家庭科教師に分けられた。また、一部の家庭科教師は多様なセクシュアリティや人権に関する内容は、家庭科で「現段階で扱える多様性の範囲」として捉えていることが明らかとなった。1、家庭科教育における授業実践報告を、日本家庭科教育学会、日本家政学会、家庭科教育研究者連盟の機関誌および学会誌から収集し、現在分析作業中である。これは学術分野と民間団体における実践報告を分析することにより、より相対的に実践報告の現状と課題を把握することを目的として実施している。2、平成21年度の聞き書き調査に先立ち、1の作業経過を基に質問項目を作成し、家庭科教員4名を対象に予備調査を実施した。それを踏まえ、質問項目の内容を調整した。4名は現職の教員2名、元現職の教員2名とした。聞き書き調査を具体的にどのように進めていけば、性教育実践を進める上での課題を明らかにしていくことができるかを明確にすることができた。3、現行家庭科教科書におけるセクシュアリティの記載を分析し、7月29目に開催されたIHFE/国際家政学会(スイスγにてその成果を報告した。教科書会社によって記述にばらつきがあるが、家庭科では、生活者としての視点から性教育を実践することが可能であることが明らかとなった。4、1、3に関連させた実践報告を執筆した(平成21年6月に教育図書より出版予定である)。5、8月22目25目にかけて、韓国での性教育実践に関わりのある教育機関、教員と交流し、性教育のテキストや家庭科の教科書を収集した。現在、分析作業中である。1、昨年度に引き続き、家庭科教育における授業実践報告を、日本家庭科教育学会、日本家政学会、家庭科教育研究者連盟の機関誌および学会誌から収集、分析作業中である。これは学術分野と民間団体における実践報告を分析することにより、より相対的に実践報告の現状と課題を把握することを目的として継続・実施している。2、初年度、昨年度の予備調査をふまえ、家庭科教員を対象に聞き書き調査を実施した。家庭科教員が教科内のどの分野で授業を試みているのか、実践にいたる過程等を明確にすることができた。3、家庭科において、性教育、男女平等に関する教育実践がどのように展開されているかについて、その課題をふくめ、分析した。8月29日に開催された日本教育学会にてその成果を報告した。さらに学会報告の一部内容について、日本家庭科教育学会に論文を投稿した(2010年7月、第53号第2号掲載決定、『家庭科におけるジェンダー/セクシュアリティに関わる教育実践の現状と課題-高校生と家庭科教師を対象とした調査から-』、[査読付論文])。4、ジェンダー/セクシュアリティに関する内容として、高校生、大学生の若者を対象とした性暴力パンフレット、を作成、発行した(2010年4月)。今後、授業実践等において、教材として活用予定である。5、13により、主に性の多様性に関する内容に関する教員の捉え方が個々人によって違いがあることが明確にされたことから、2009年2月より、高校、大学の教員、研究者とともに、高校生、大学生を対象とした性教育テキストを作成中である。1、昨年度に引き続き、家庭科教員を対象に聞き書き調査を実施した。家庭科教員が教科内のどの分野で授業を試みているのか、実践にいたる過程について、スクリプト分析を継続している。(5月末に学会誌への投稿予定)2、家庭科において、性教育、男女平等に関する教育実践がどのように展開されているかについて、成果を学会にて報告したが、その後の調査を含め、学会誌に掲載した。3、教員を対象とした民間団体のセミナー等で研究成果を報告した。4、オーストラリアの教員向け指導書を翻訳したが、解説として本研究で得た知見をまとめ、掲載した。5、昨年度から高校、大学の教員、研究者とともに、高校生、大学生を対象とした性教育テキストを作成中である。6、昨年度に引き続き、家庭科教育における授業実践報告を、日本家庭科教育学会、日本家政学会、家庭科教育研究者連盟の機関誌および学会誌から収集、分析作業中である。
大脳皮質層形成過程におけるプレキシンA2/A4シグナルの解析

プレキシンA2/A4二重変異マウスでは大脳皮質浅層ニューロンが移動を停止できず第1層に異所的に分布する。本研究ではこのマウスの解析を通し、新規移動停止機構の解明を目指した。プレキシンA2/A4タンパク質は浅層ニューロンの先導突起上に分布し、細胞自律的に機能した。一方、リガンドであるセマフォリン6Aは脳室帯のラジアルグリア細胞に由来し、そのタンパク質はラジアルグリア細胞の突起上に分布するが、特に第1層近傍の遠位側に濃縮していた。ニューロンはラジアルグリア突起を基質として移動するため、第1層近傍のこれら分子間の相互作用が移動細胞を基質から離脱させ、その結果停止に至るという新しい機構が考えられた。大脳皮質脳室帯から生じた興奮性ニューロンは、表層に向かって移動したのち表層直下で停止することで6層構造を形成する。しかし、その停止過程の詳細は未だ不明である。PlexinA2/A4ダブルノックアウト(DKO)マウスでは、浅層ニューロンが本来の層を超えて第1層に分布することから“overmigration"していると考えられる。本研究は、このマウスの解析を通して、(1)PlexinA2/A4がどのように停止過程に関わるか、(2)またそのシグナル経路を解析することで、神経細胞移動停止に関わる新規メカニズムを提出することを目的としている。本年度はまず異常の原因を明確にするため、E15.5またはE16.5のBrdU投与によって2/3層細胞を標識、あるいは子宮内エレクトロポレーション法により2/3層細胞を標識しこれら細胞の分布とさらに細胞形態を比較した。その結果、DKOでは2/3層細胞が第1層に異所分布すること、先導突起は野生型と同じ様に表層を向いているので移動そのものは起こること、しかし表層近傍においてその配置が乱れ一部は細胞体が表層まで到達しており、原因はやはりovermigrationと考えられることがわかった。PlexinA2/A4のmRNAの発現は、移動中の2/3層細胞が第1層に近づく時期に一過的に増大していた。PlexinA2/A4タンパク質の発現は第1層内の突起で強く、リガンド候補であるSema6Aタンパク質の発現は第1層に見られることから、両者の相互作用が第1層で起こっている可能性が考えられた。2/3層細胞にPlexinA2を導入すると表現系がおおよそレスキューされ、PlexinA2/A4は細胞自律的に働いていることが示唆された。PlexinA2/A4ダブルノックアウト(DKO)マウスでは、ニューロンが第1層に異所分布する。昨年までに、浅層に分布する興奮性ニューロンがovermigrationすることにより、第1層に分布することを明らかにしてきた。また、限られた興奮性ニューロンのみが異所的に分布する原因として、PlexinA2ならびにPlexinA4の発現を解析したところ、これらが浅層細胞の移動の最終段階で一過的に増大すること、PlexinA2をPlexinA2/A4DKOマウスの浅層移動細胞に導入すると異所分布がレスキューされることから、PlexinA2/A4がこれら興奮性ニューロンで時空間的に限局して発現することが正常組織構築に重要であることを明らかにしてきた。本年度はさらにリガンド候補のSema6Aについて解析を行った。シグナルシーケンストラップ法で作成されたSema6A遺伝子座改変マウスにおいて、第1層に異所細胞が現れることがすでに報告されている。Sema6Aは中枢神経系の様々な場所に発現するため、今回新たにコンディショナルノックアウト(cKO)マウスを作成した。まず全身でSema6Aをノックアウト(第3エクソン欠損)したマウスについて解析を行ったところ、やはり第1層に異所細胞が現れた。Sema6AcKOマウスとEmx1-Creマウスを交配したところ第1層に異所細胞が現れることから、大脳皮質内のSema6A発現細胞が正常な組織構築に必要と考えられた。抗Sema6A抗体を用いてその発現を調べたところ、皮質全体に点状に反応が見られたが、移動浅層細胞が表層に近づく時期に第1層にその反応が強くみられ、このSema6AとPlexinA2/A4が相互作用していると考えられた。Emx1-Creで組換えられる細胞のうち、原因となる細胞を同定する実験を継続中である。PlexinA2/A4(PlxnA2/A4)ダブルノックアウト(DKO)マウスでは、ニューロンが第1層に異所分布することから、この解析を通して停止メカニズムの一端を明らかにできるのではないかと解析を行っている。昨年までに、PlxnA2/A4が時空間的に限局して皮質の浅層細胞に発現することがこれらニューロンの適切な配置に重要であることを明らかにしてきた。また、リガンド候補のSemaphorin6A(Sema6A)の遺伝子座改変マウスで、相同な表現系を示すことからSema6Aがリガンドとして機能していると考えている。Sema6Aの発現は複数の細胞タイプで見られるので、原因となる発現細胞を同定するため、コンディショナルノックアウト(cKO)マウスを作成しEmx1-Creマウスを交配したところ第1層に異所細胞が現れた。そこで本年度はさらに、Emx1-Creで組換えられる細胞のうち、候補となるカハールレチウス細胞、移動ニューロン、上衣細胞の寄与について調べた。電気穿孔法により、Dcx-Creを用いて移動ニューロンのSema6A遺伝子のノックアウトを行ったが配置に変化は見られなかった。

さらにNestin-CreERT2マウスとSema6A cKOマウスの交配を行って発生時期特異的にタモキシフェンを投与し、これら候補細胞の組換えグループを変化させ、細胞を同定する実験を進めている。Sema6Aを発現し、移動する細胞上のPlxnA2/A4と相互作用する細胞の同定を試みるため、Nestin-CreERT2マウスを導入し交配を進めている。が、親マウスの育児放棄などで計画通りに交配が進まないこと、組換えのタイミングを確認するための予備実験を行う予定のマウス飼育施設で感染事故が起こったことが重なり進捗状況が遅れている。プレキシンA2/A4二重変異マウスでは大脳皮質浅層ニューロンが移動を停止できず第1層に異所的に分布する。本研究ではこのマウスの解析を通し、新規移動停止機構の解明を目指した。プレキシンA2/A4タンパク質は浅層ニューロンの先導突起上に分布し、細胞自律的に機能した。一方、リガンドであるセマフォリン6Aは脳室帯のラジアルグリア細胞に由来し、そのタンパク質はラジアルグリア細胞の突起上に分布するが、特に第1層近傍の遠位側に濃縮していた。ニューロンはラジアルグリア突起を基質として移動するため、第1層近傍のこれら分子間の相互作用が移動細胞を基質から離脱させ、その結果停止に至るという新しい機構が考えられた。Sema6A cKOマウスを得る事ができ、Sema6AがPlexinA2/A4と相互作用する場を解析することが可能になり、予定している計画に大きな進展があった。一方、移動細胞のタイムラプスイメージングはPlexinA2/A4ダブルノックアウトマウス数をコンスタントに得るのが難しいため、保留になっている。マウスの交配は、若い動物を準備し直す。また、感染事故が起きたマウス飼育施設は間もなく使用解除となる予定であり、これを待ってSema6Aの発現細胞を同定する予備実験、本実験をすぐに再開する。研究計画で掲げている移動細胞のタイムラプスイメージングはPlxnA2/A4のダブルノックアウトマウスを得るのが困難なため優先順位を下げ、この結果を待たずにまず研究結果をまとめる。神経発生学Sema6AcKOマウスを用い、皮質神経ニューロンで発現するPlexinA2/A4と相互作用しているSema6A発現細胞の同定を行う。また、その細胞が原因細胞であることの証拠をさらに得るために、浅層細胞以外に異所的にPlexinA2やSema6Aを発現させるあるいは培養系を用いてその機能の検証を行う実験を新たに計画する。すでに知られている細胞移動に影響を与えるシグナル系について複数調べているが関連がある候補は出てきていない。これまでとは異なる重要な因子として取り扱う視点も入れて解析していく。これまでと同様に解析の試料作成を研究分担者の平田・川崎が担当し、解析は主に代表者と実験補助者が行う。本年度の研究実施計画のうち、タイムラプス解析はPlexinA2/A4ダブルノックアウトマウスが非常に得にくいために行えなかったが、それ以外はほとんどの計画を達成したため。実験計画に必要なマウスが計画通りに交配しないこと、また予備実験を行う予定のマウス飼育施設で感染事故が起こったため実験に遅延が生じている。3月の段階で生じた論文投稿費等約20万円が次年度の会計処理となった。
大規模ＤＰＣデータセットを利用した意志決定支援システムの開発に関する研究

本研究においては一般社団法人診断群分類研究支援機構を通じてDPC調査参加医療機関に本研究の趣旨を説明した上で、約1000医療機関から1500退院分のデータ収集を実施することが出来た。そこで収集したデータを活用して診療行為から主たる病名が判定できるかのシステムについて開発と検討を行い、その後外来の重症度を判定するシステムの開発を行い、検討を行った。平成24年度は以下の内容を実施した。1,研究に必要なデータの入手及び分析用データセットに加工本研究において一般社団法人診断群分類研究支援機構を通じて、DPC調査参加医療機関に本研究の趣旨を説明した上で協力を呼びかけ、承諾を得る活動を行った。まず、東京大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会の審査をうけ、データ収集および本研究における分析に関して承認を受けた(平成24年度審査番号3790)。その後、医療機関に協力依頼を行い本研究に対しては、一般社団法人診断群分類研究支援機構を通じて1066医療機関から承諾を受ける事が出来た。承諾をいただいた医療機関から発生するDPCデータは概算で年間300万退院で、本研究終了時点での1500万退院のデータ収集が行える状況となった。その後、データの受け入れができるような体制の構築を行い、過年度および平成24年度分のデータ収集を開始することが出来た。2,時系列を意識した診療行為間の関係性の近傍度を計測するシステムの開発及び診療行為のパターンにおける患者クラスタリングシステムの開発1で収集したデータをもとに、jubatusという機械学習エンジンを用いて、各患者および診療行為・病名等の情報の間の近傍度を判定するシステムの開発を開始したところである。まずは、診療行為から主たる病名が判定できるかについてのシステム開発および検討をおこなっている。平成25年度は以下の内容を実施した。研究に必要なデータの入手及び分析用データセットに加工本研究において一般社団法人診断群分類研究支援機構を通じて、DPC調査参加医療機関に本研究の趣旨を説明した上で協力を呼びかけ、承諾を得る活動を行った。昨年度に引き続き、データ収集を続け、平成25年度データについても収集することが出来た。時系列を意識した診療行為間の関係性の近傍度を計測するシステムの開発及び診療行為のパターンにおける患者クラスタリングシステムの開発1で収集したデータをもとに、jubatusという機械学習エンジンを用いて、各患者および診療行為・病名等の情報の間の近傍度を判定するシステムの開発を開始したところである。平成26年度は以下の内容を実施した。1,研究に必要なデータの収集の継続及び分析用データセットの作成DPC調査参加医療機関に本研究の趣旨を説明した上で協力を呼びかけ、承諾を得る活動を継続して行った。その結果現状1100医療機関からの承諾を得つつ、分析データの収集を続けている。2,システムの開発及び診療行為のパターンにおける患者クラスタリンク集められたデータを利用して、jubatusという機械学習エンジンを用いて、各患者および診療行為・病名等の情報の間の近傍度を判定するシステムの開発を継続しているところである。引き続き、診療行為から主たる病名が判定できるかについてのシステム開発および検討をおこなっている。その後、データの受け入れができるような体制の構築を行い、データ収集を実施した。まずは、診療行為から主たる病名が判定できるかについてのシステム開発および検討をおこなった。結果一定の精度で病名推定が出来ることが分かった。その後、より具体的な分析が行えるようにするため、データセットより、外来患者の重症度を判定するシステムの構築を行い、実際に分析を行った。また、そのデータを利用して病院機能と地域医療提供体制が外来軽症患者の大病院受診に与える影響に関する研究を実施し、成果を出した。

そこで収集したデータを活用して診療行為から主たる病名が判定できるかのシステムについて開発と検討を行い、その後外来の重症度を判定するシステムの開発を行い、検討を行った。データの収集は目標以上のペースで進んでいるが、分析についての作業が追いつかず、遅延している。27年度が最終年度であるため、記入しない。医療情報本年度が最終年度であるため、開発したエンジンが機能するところまで作業を進捗させていきたい。本年度最大の課題であり、かつ本研究の成否を分ける大量のデータを収集出来る体制の構築について、おおむね期待通りのデータが集まるめどがついた。ほぼ研究計画通りの研究が今後も実施出来ることが確定した。よって、本研究はおおむね順調に進展していると評価することが出来る年度最大の課題であり、かつ本研究の成否を分ける大量のデータを収集出来る体制の構築について、おおむね期待通りのデータが集まるめどがついた。よって、本研究はおおむね順調に進展していると評価することが出来る27年度が最終年度であるため、記入しない。5万円あまりで全体の0.5%であり、ほぼ予定通りである。今後ともDPCデータを利用して機械学習を行ったレコメンデーションシステムの開発を行っていく。本研究で開発しているレコメンデーションシステムの精度向上のため、国立病院機構総合研究センター診療情報分析部と共同で、所定の審査等の手続きを経て臨床検査データを含んだオーダリングデータの取得を目指す。予定通り使う予定としている。70万円ほどの残額と次年度の助成金で機械学習システムの開発を推進するとともに、臨床検査データを含んだオーダリングデータの取得に関して、予定より前倒して実施するために使用していくことする臨床検査データを含んだオーダリングデータの取得に必要な機材について、来年度送りにしたため。100万円ほどの残額と次年度の助成金で機械学習システムの開発を推進するとともに、臨床検査データを含んだオーダリングデータの取得に関して、予定より前倒して実施するために使用していくことする
二枚貝の重要病原体カキヘルペスウイルスの分離培養技術開発とその応用

貝類の重要病原体カキヘルペスウイルスには多数の変異型が存在し、各変異型の性状理解が疾病対策の上で重要である。一般にウイルスの性状解析は分離培養後に実施されるが、カキヘルペスウイルスの場合、分離培養に必要な二枚貝の培養細胞系が樹立されておらず、性状理解が遅れている。そこで本研究では培養細胞に代えて初代培養した二枚貝血球を用いることで、カキヘルペスウイルスの分離培養に挑戦する。手法樹立後は、分離ウイルスを用いた感染実験系、継代・保存法、早期診断や研究ツールに重要な特異抗体を作成する。加えて国内に分布するカキヘルペスウイルスの集積と性状評価も試みる。
光学異性体を高速で完全分離できるタンパク質多層吸着膜材料の作成と評価

光学認識部位をもつタンパク質であるアルブミンをリガンドとしてビーズに固定し,さらにそのビーズをカラムに充填して,キラル化合物(イブプロフェン,ワルファリンなどの医薬品)をクロマト分離することができる.ビーズ充填カラムには欠点がある.キラル化合物のビーズ内部のリガンドまでの移動が,濃度差によって生じる拡散で起こるため,液を高速でカラムに流すとそれだけ内部へ拡散するひまがなくなり,リガンドは十分に利用されず不利である.それならばということでビーズの径を小さくすると,拡散に要する時間は短縮されるけれども,こんどは液をカラムに流すために高い圧力が必要になる.このジレンマを解消するために,ビーズでなく多孔性中空糸膜を使うことが有効である.厚さ1mm程の多孔性中空糸膜(平均孔径0.3μm,孔の体積分率70%)の内部孔に沿ってBSAを固定する.そこへ液を透過させてリガンド近くまで流れに乗せてキラル化合物を運ぶことを考える.こうすると,ビーズのときの拡散律速の問題は解決される.しかも,膜厚が小さいので低圧(0.2MPa程度)での分離操作が可能である.さらに,タンパク質を孔表面に多層に積み重ねれば,その分,キラル分離能がよくなると考えた.作成した膜の内面から外面へ液を透過させた.BSAを吸着させたときと同一の緩衝液を移動相として用いて,DL-トリプトファン(Trp)を注入した.得られたクロマトグラムから分離係数(D-Trpに対するL-Trpの保持時間の比)を算出した.BSAの積層教が多くなるほど,分離係数が大きくなった.例えば,BSAが4層積み重なると分離係数は6.6となり完全分離を実現できた.さらに,多孔性膜を用いたことによって,リガンドヘのTrpの拡散移動抵抗を無視できるので,移動相の流量を変えても分離係数は変化しないという利点が実証された.光学認識部位をもつタンパク質であるアルブミンをリガンドとしてビーズに固定し,さらにそのビーズをカラムに充填して,キラル化合物(イブプロフェン,ワルファリンなどの医薬品)をクロマト分離することができる.ビーズ充填カラムには欠点がある.キラル化合物のビーズ内部のリガンドまでの移動が,濃度差によって生じる拡散で起こるため,液を高速でカラムに流すとそれだけ内部へ拡散するひまがなくなり,リガンドは十分に利用されず不利である.それならばということでビーズの径を小さくすると,拡散に要する時間は短縮されるけれども,こんどは液をカラムに流すために高い圧力が必要になる.このジレンマを解消するために,ビーズでなく多孔性中空糸膜を使うことが有効である.厚さ1mm程の多孔性中空糸膜(平均孔径0.3μm,孔の体積分率70%)の内部孔に沿ってBSAを固定する.そこへ液を透過させてリガンド近くまで流れに乗せてキラル化合物を運ぶことを考える.こうすると,ビーズのときの拡散律速の問題は解決される.しかも,膜厚が小さいので低圧(0.2MPa程度)での分離操作が可能である.さらに,タンパク質を孔表面に多層に積み重ねれば,その分,キラル分離能がよくなると考えた.作成した膜の内面から外面へ液を透過させた.BSAを吸着させたときと同一の緩衝液を移動相として用いて,DL-トリプトファン(Trp)を注入した.得られたクロマトグラムから分離係数(D-Trpに対するL-Trpの保持時間の比)を算出した.BSAの積層教が多くなるほど,分離係数が大きくなった.例えば,BSAが4層積み重なると分離係数は6.6となり完全分離を実現できた.さらに,多孔性膜を用いたことによって,リガンドヘのTrpの拡散移動抵抗を無視できるので,移動相の流量を変えても分離係数は変化しないという利点が実証された.アルブミン,アビジンなどは光学認識部位をもつタンパク質である.こうしたタンパク質をリガンドとしてビーズに固定し,さらにそのビーズをカラムに充填して,キラル化合物をクロマト分離することができる.しかしながら,ビーズ充填カラムには欠点がある.キラル化合物のビーズ内部のリガンドまでの移動が,濃度差によって生じる拡散で起こるため,液を高速でカラムに流すとそれだけ内部へ拡散するひまがなくなり,リガンドは十分に利用されず不利である.そこで,ビーズでなく多孔性中空糸膜を使うことが有効である.厚さ1mm程の多孔性中空糸膜(平均孔径0.3μm,孔の体積分率70%)の内部孔に沿ってリガンド(例えば,ウシ血清アルブミンBSA)を固定する.そこへ液を透過させてリガンド近くまで流れに乗せてキラル化合物を運ぶことを考える.こうすると,ビーズのときの拡散律速の問題は解決される.さらに,タンパク質を孔表面に多層に積み重ねれば,その分,キラル分離能がよくなると考えた.BSA多層吸着多孔性中空糸膜の作成法はつぎの5段階からなる.(1)多孔性中空糸膜(ポリエチレン製)に電子線をあててラジカルをつくる,(2)エポキシ基を有するビニルモノマーを重合させる,(3)プラスの荷電基としてジエチルアミノ(DEA)基を導入するためにエポキシ基をジエチルアミンと反応させる,(4)残ったエポキシ基をエタノールアミンと反応させる,そして,

(5)BSA溶液を膜に透過させて,マイナスの電荷をもつBSAを吸着させる.DEA基密度が高くなるとグラフト高分子鎖相互の静電的反発作用によってグラフト高分子鎖がそれだけ長く伸びる.そこにできた3次元空間にBSAが円み重なって吸着する.例えば,転化率80%なら,BSAの積層数は4まで達した.光学認識部位をもつタンパク質であるアルブミンをリガンドとしてビーズに固定し,さらにそのビーズをカラムに充填して,キラル化合物(イブプロフェン,ワルファリンなどの医薬品)をクロマト分離することができる.ビーズ充填カラムには欠点がある.キラル化合物のビーズ内部のリガンドまでの移動が,濃度差によって生じる拡散で起こるため,液を高速でカラムに流すとそれだけ内部へ拡散するひまがなくなり,リガンドは十分に利用されず不利である.それならばということでビーズの径を小さくすると,拡散に要する時間は短縮されるけれども,こんどは液をカラムに流すために高い圧力が必要になる.このジレンマを解消するために,ビーズでなく多孔性中空糸膜を使うことが有効である.厚さ1mm程の多孔性中空糸膜(平均孔径0.3μm,孔の体積分率70%)の内部孔に沿ってBSAを固定する.そこへ液を透過させてリガンド近くまで流れに乗せてキラル化合物を運ぶことを考える.こうすると,ビーズのときの拡散律速の問題は解決される.しかも,膜厚が小さいので低圧(0.2MPa程度)での分離操作が可能である.さらに,タンパク質を孔表面に多層に積み重ねれば,その分,キラル分離能がよくなると考えた.作成した膜の内面から外面へ液を透過させた.BSAを吸着させたときと同一の緩衝液を移動相として用いて,DL-トリプトファン(Trp)を注入した.得られたクロマトグラムから分離係数(D-Trpに対するL-Trpの保持時間の比)を算出した.BSAの積層数が多くなるほど,分離係数が大きくなった.さらに,多孔性膜を用いたことによって,リガンドへのTrpの拡散移動抵抗を無視できるので,移動相の流量を変えても分離係数は変化しないという利点が実証された.光学認識部位をもつタンパク質であるアルブミンをリガンドとしてビーズに固定し,さらにそのビーズをカラムに充填して,キラル化合物(イブプロフェン,ワルファリンなどの医薬品)をクロマト分離することができる.ビーズ充填カラムには欠点がある.キラル化合物のビーズ内部のリガンドまでの移動が,濃度差によって生じる拡散で起こるため,液を高速でカラムに流すとそれだけ内部へ拡散するひまがなくなり,リガンドは十分に利用されず不利である.それならばということでビーズの径を小さくすると,拡散に要する時間は短縮されるけれども,こんどは液をカラムに流すために高い圧力が必要になる.このジレンマを解消するために,ビーズでなく多孔性中空糸膜を使うことが有効である.厚さ1mm程の多孔性中空糸膜(平均孔径0.3μm,孔の体積分率70%)の内部孔に沿ってBSAを固定する.そこへ液を透過させてリガンド近くまで流れに乗せてキラル化合物を運ぶことを考える.こうすると,ビーズのときの拡散律速の問題は解決される.しかも,膜厚が小さいので低圧(0.2MPa程度)での分離操作が可能である.さらに,タンパク質を孔表面に多層に積み重ねれば,その分,キラル分離能がよくなると考えた.作成した膜の内面から外面へ液を透過させた.BSAを吸着させたときと同一の緩衝液を移動相として用いて,DL-トリプトファン(Trp)を注入した.得られたクロマトグラムから分離係数(D-Trpに対するL-Trpの保持時間の比)を算出した.