hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うつ病の再発予防を目的とした新しい精神療法の試み-UCLAとの共同研究から

うつ病の外来患者に対して、再発予防を目的とした新しい精神療法--精神科的教育-の実施を開始した。対象症例は、まず外来担当医が寛解期にあると判断したうつ病患者に対して募集を行い、次にその中で、このうつ病再発予防プログラムの受講希望者に対して、研究担当者である筆者が、その概略の説明を行った。この結果、受講予定となった者に対して、プログラム参加に関する同意書を得た。講習前後と講習1年後に、1.Beck Depression Inventry(BDI)2.Hamilton Rating Scale of Depression(HRSD)3.Center for Epidemiologic Studies DepressionScale(CES-D)4.身体症状チェックリストー以上4項目について評価を行った。又講習前後には、個人調査(年齢,性別,教育歴,治療歴等)、講習についてのアンケートも実施した。プログラムは1コース8クラスからなり、約2ヶ月間かけて実施され、今年度においては、計3コース(全対象症例数:15例)が施行された。前年度の症例を含めると、計30症例に上ったが、再発の厳密な定義(HRSD)或いはBDIが16点以上を示すもの)を満たす症例や脱落例等不適当な症例を除外した結果、対象症例は計15例に絞られた。これらの症例に対してプログラム前後のデータを、前記4項目の評価項目について、統計学的に比較検討を行った所、何れの項目においても、有意差は認められなかった。しかし、罹患期間が35ヶ月以上とそれ未満の2群に分けて統計学的な検索を行ったところ、この2群間で、CES-Dにおいてのみ有意差が認められた。つまり、罹患期間が35カ月未満の短期間の方が治療効果が認められ、長期に及ぶものは治療効果が得られにくいという傾向が存在した。前年度の症例を含めて、一年間のフォローアップ中における再発率に関して検討を行った結果、内3例に再発が認められたが、講習前と比較して、再発までの期間、つまり寛解状態の維持期間の延長、及びうつ症状の軽減が臨床症状から確認された。再発率や臨床経過の変移についての統計学的検索は、コントロール群を含めた更なる長期の追跡調査を必要とすると考えられる。
ポリペプチド・コレステリック液晶のらせんキャビティによるSHGの増幅効果と強誘電性

[ポリペプチドの合成とそのリオトロピック液晶の調製]Poly(γ-benzyl L-glutamate)(PBLG)をNCA化法により合成し、テトラクロロエタン、m-クレゾール等を溶媒としてリオトロピック液晶を作成し、そのコレステリックピッチの温度依存性を明確にした。[分極反転による強誘電相の確認]PBLGのリオトロピック・コレステリック液晶を用い、三角波電圧引加により分極反転電流を観測し、また同時にSHG測定より、極性構造の極性が反転していることも確認し、強誘電相であることを認めた。[らせんキャビティによるSHG増幅効果]コレステリックらせん構造を、リオトロピック、サーモトロピック両系で調製し、SHGとらせんピッチの相関を調べた結果、SHG光の波長と一致するピッチ領域でSHG強度が著しく増大する(数百倍程度)ことがわかり、らせんキャビティによる増幅効果を明確に認めることができた。[分子動力学シミュレーション]分子軸方向に大きな双極子モーメントを持つ棒状分子を想定し、分子動力学法により、充てん構造のシミュレーションを行った結果、分子の極性軸が同一方向を向いた極性構造が最も安定であることを確認した。以上の結果より、α-ヘリックス形態を持つポリペプチドが、その極性軸を一方向に並べた強誘電コレステリック液晶を形成するとともに、らせん構造とカップリングさせれば、らせんキャビティによるSHG増幅効果が現れるという興味ある結論を得るにいたった。ポリ(γ-ベンジルL-グルタメート)をNCA化法により合成し、分子量12万のものを得た。また、HPCL分取システム装置を用い、分子量分布1.3程度のものを分取し、試料とした。らせん分布型キャビティーによるSHG増幅効果を観測するためまず最初にキャストフィルム中にコレステリックらせんが定量的に残存する溶媒系を確立すべく、多種の溶媒系を探索した結果、ベンジルアルコール系6070°Cでキャストしたフィルム試料が最適であることを明らかにした。また、この試料はキャスト中に温度勾配を与えることで、フィルムに300nm700nmのらせんピッチを持つコレステリツクらせんが固定できることが判明し、レーザー光照射によるSHG光の観測により、SHG光の波長とらせんピッチが一致する時著しい増幅効果(100倍程度)が認められ、らせんキャビティー効果があることが判明した。このことは、ポリップチドコレステリック液晶が極性コレステリック液晶であることを示すものである。[分極反転による強誘電相の確認]Poly(γ-benzyl L-glutamate)のリオトロピック・コレステリック液晶を用い、三角波電圧引加により分極反転電流を観測し、また同時にSHG測定より、極性構造の極性が反転していることも確認し、強誘電相であることを認めた。
ショウジョウバエ神経筋結合系を用いたシナプス形成初期過程の解析

神経回路網において、細胞と細胞はシナプスという接着構造を介して情報のやりとりをしている。シナプスの形成、維持には、シナプス前細胞、後細胞それぞれに発現する細胞接着分子による接着が重要であると考えられている。この知見は培養細胞(in vitro)を用いた研究から得られたのだが、実際に生体内(in vivo)でシナプス形成がどのように進むかについては、不明である。本研究課題では、ショウジョウバエ神経筋結合系を用いてin vivoでのシナプス形成過程の可視化を行った。また、シナプス後細胞で発現していることが知られている、細胞接着分子ファシクリン2(Fas2)と分子局在を担う蛋白質ディスクスラージ(Dlg)のin vivoでの分布を蛍光タンパク質YFPとの融合タンパク質を用いて解析した。Fas2-YFP,Dlg-YFPはともに成長円錐と筋肉細胞が接触する時期に後シナプス部に局在した。Fas2-YFPは、fas2欠失体においてシナプス部に局在せず、さらにFas2の細胞外領域がシナプス部への集積に十分であったことから、前細胞のFas2がシナプス後細胞のFas2の集積を引き起こすことが強く示唆された。また、fas2機能欠失胚においてDlg-YFPの局在および、グルタミン酸受容体の分布に異常がみられた。これらの結果は、シナプス形成過程において、前細胞のFas2が接着を介して後細胞のFas2の集積を誘導し、さらにDlgやグルタミン酸受容体などのシナプス構造に重要な分子の分布を制御することを示唆する。これまでin vivoでのシナプス形成初期過程の研究は困難であったが、本研究はin vivoでの接着分子の役割を初めて解明するものとなった。二つの細胞の間にシナプスができるしくみを明らかにすることを目的として、ショウジョウバエ胚の神経、及び筋肉細胞に蛍光タンパク質を発現させ、その挙動を解析した。膜局在型の蛍光タンパク質を用いて、成長円錐が筋肉細胞に接近しシナプスを形成するまでの過程をin vivoで可視化することに成功した。この解析から、シナプス形成初期において、筋肉細胞の出す突起(マイオポディア)の先端が実際に成長円錐に接触することが観察された。以前、私はマイオポディアの先端に標的認識分子カプリシャスが局在することを示した。本研究のimagingの結果と考え合わせて、シナプス形成初期において、筋肉細胞は標的認識分子を先端に掲げた突起を動的に伸縮させることによって、積極的に成長円錐との相互作用に関わっている、という描像が得られた。シナプス構造は様々なタンパク質の集合体である。シナプス形成過程において、タンパク質がどのように集積していくかを調べるために、細胞接着分子FasIIと膜タンパク質の局在に関わるDlgの可視化を行なった。FasIIと蛍光タンパク質との融合タンパク質(FasII-YFP)をデザインし、ショウジョウバエ系統を作成した。また、Dlgに関して、従来のDlg-GFPより蛍光効率のよいDlg-YFPを持つ系統を作成した。FasII-YFP、またはDlg-YFPを筋肉細胞に発現させシナプス形成初期で観察した。FasII-YFPとDlg-YFPは共にマイオポディア上を一様に分布し、やがて未熟なシナプスができるとシナプス部に局在した。このことは、シナプス形成初期において、標的選択に関わる分子(カプリシャス)とシナプス構造の維持に関わる分子(FasII、Dlg)とで、挙動の制御が異なることを示している。また、FasII-YFPの後シナプス部への集積に関わる因子を様々な欠失変異体を用いて明らかにした。
日本植民地におけるメディアを利用した日本語教育に関する基礎的研究

東アジア各地でのメディアを利用した戦前の日本語教育について、資料収集を基盤にした基礎的研究を進める予定だったが、希望通りの調査ができず、資料の収集も進められなかった。そのため、地域を朝鮮半島に絞り、ラジオ講座や新聞掲載の日本語講座のデータ収集に専念した。その結果、従来、皇民化教育や軍国主義といったキーワードで整理されてきた教科書の内容について、学習者や時期、内地と植民地とで従来と異なった分析ができるのではないか、という問題意識を持つに至った。計量言語学的手法で教科書本文を分析してみるという方法を考え、本科研の成果として収集した教材データを活用し、今後、研究を進めていく端緒となった。初年度は、大規模な調査を行うことが時間的な関係で難しかった。国内調査について報告したい。国内調査での顕著なことは、昭和館での資料調査から、これまでの調査で見落としていた放送番組の存在に気づき、国立国会図書館での資料調査を行うという新たな展開である。国立国会図書館での資料調査では、放送時期、放送内容についての概要を把握することができたが、具体的な放送については一次資料の発掘を待つ必要がある。二次資料の調査は順調に進んでおり、資料調査はこのまま進める予定である。また、すでに入手している『毎日新報』のプログラム欄だけでなく、新聞記事にも目を向けて放送実態の解明を進めようとしているところである。ラジオプログラム欄や新聞記事については、データベースソフトの利用や、マークシートを利用した効率的な情報収集作業を通じて、客観的な視点からデータ化を進めたいと考え、経費をかけ、準備をしているところである。海外での現地調査については、韓国での調査を計画していたが、対面の調査は行うことができず、こちらも古書店を中心とした資料調査を進めるにとどまった。ただ、当時の日本語教育の実態を知る方々へのインタビューを仲介してくださる方を発見したことから、科研費をいただいている期間中にインタビューを行いたいと考えている。韓国以外の地域での調査については、国内で行うべき事前の準備がほとんど進んでおらず、初年度は断念した。台湾で放送関係の仕事をしていたという方を見つけたが、戦後の放送についての知見しかうかがえない様子であるという現地からの連絡で今回は赴かなかった。次年度以降、準備ができた地域から調査を行いたいと考えている。平成26年度も、日程的な問題から、調査地は韓国釜山を中心とした慶尚南道となった。昨年度、聞き取り調査の申し出をお引き受けくださった方の体調が整わず、平成27年度に持ち越しとなったのが悔やまれる。国内での資料調査は、東京外国語大学の公開した「戦前・戦中・占領期日本語教育資料について」に含まれているラジオ語学講座に関する資料を集中して検討した。その結果、北米向けに行われていたラジオ語学講座の存在を把握し、これまで把握していた満洲、朝鮮、香港、シンガポール、南方、華北といった地域とはまた異なった教育目標を持った放送であったことを明らかにできた。具体的には、北米へのラジオ語学講座の実施に当たって、ラジオ講座のメリットデメリットが詳細に検討されていた事実が明らかとなった。朝鮮でのラジオ講座は、文法積み上げ式の内容とトピックを扱った内容、言い換えれば「文法シラバス」と「トピックシラバス」が顕著にみられるのに対し、シンガポールでは「昨日シラバス」に注目した内容、南方ではあいさつから入る、などの配慮があった。北米向けの講座は、教養、文化的な内容が盛り込まれ、日本語そのものだけでなく、その背景にあるものも教育内容としていたことが非常に興味深い。この調査結果を踏まえ、これまでに科研費で明らかにしてきた戦前のラジオを利用した語学講座について、より広い範囲での教育思想、教育内容について検討を進めることができた。2015年度は、資料収集と手元にある資料の整理分析を中心に研究を進めた。基本となる資料は、植民地期の朝鮮半島で継続発行された「毎日新報」、「朝日新聞」の「朝鮮版」のマイクロフィルム、ラジオ講座のテキスト類である。「毎日新報」のラジオプログラム欄を確認していく作業を進めたが、別の科研でも触れた新聞連載の「国語講座」の存在を再確認し、その内容を詳細に調べていく必要性があると判断した。加えて、時代が移る中で日本語で記述されている記事が増えていく傾向があることは予想がつくことではあるが、朝鮮語の記事はどういった基準で選択されているのか、ということも事象の背景として押さえていく必要があることを認識するに至った。ラジオプログラム欄に示されている「国語(日本語)」教育のプログラムだが、今回の調査で、それと明記されてはいないが内地の放送の中継ではないかと思われるものが含まれていることに気づいた。残念なことに、現段階での調査では内地の放送の中継かどうかの判断が資料不足でできていない。仮に内地からの中継ということであれば、朝鮮語放送の中での内地中継放送の意味を検討する必要が出てくるとともに、朝鮮語放送の中での「国語」のプログラムが、初級レベルから応用レベルまで結果としてそろっていたことを示しており、プログラムの放送内容のより詳細な発掘が必要だという結論に至った。加えて、児童生徒対象のものと一般向けのものを区別することはプログラム欄からだけでは困難を伴うが、可能な限り整理したうえで、学校教育や社会教育の中での「国語」教育との関連を追うことも必要だと考えた。以上のように、2015年度は残りの研究期間における調査研究の方向性と課題の洗い出しを大まかに終えることが中心となった。

また、この研究成果の一部は、『増補改訂戦争ラジオ記憶』の「第4章ラジオを利用した朝鮮の「国語」教育」に記述した。本科研では広くアジア一帯をフィールドとして、戦前戦中の日本のメディアを利用した「国語(日本語)」教育について研究することを目的としているが、開始以来、本務校のプロジェクト等の担当もあり、当初想定していたエフォート通りの時間を割くことが非常に困難であったために広範囲への調査出張が行えていなかった。その意味では、予定通りには進んでいない。しかしながら、そういった事情から手持ちの資料を丁寧に見ていくことができたために、研究実績の概要でも述べたように、今後の方向性と課題とを明確に打ち出すことができた。これは、2016年度からの研究を進めるにあたって、ぶれることなく、確実に研究を進める礎となったと認識し、「おおむね順調に進展している」という評価をくだした。昨年度までの研究の進捗状況から、東アジア、東南アジアを広く対象として研究を進める予定であったものを、朝鮮半島を中心としたものに変更し、研究を進めることとした。今年度、予定していた韓国での調査活動が行えなかったため、国内において以下の活動を行った。まず、新たに入手した『放送ニュース解説』『国策放送』より、日本語教育に関連する記事の確認作業を進めた。この作業は、日本内地向けに外地、占領地における日本語教育がどのように報道されたのかを確認することが目的である。併せて、朝日新聞社発行の『週刊少国民』からも日本語教育に関する記事の確認作業を進めた。前者が内地における大人向けの情報とすれば、後者は年少者に対する情報で、ともに、外地、占領地における日本語の位置づけを示す重要な情報であると考えたためである。通読を終えていないが、最終年度には成果が公表できる予定である。次に、『朝鮮放送協会報』(19361947)の確認作業を進めた。いずれも、まだ通読し終えていない状況で、具体的な成果は示すことができない状態である。そして本科研による研究を始めた当初から継続している、ラジオ講座、紙芝居、新聞掲載の「国語講座」の発掘作業は継続して進めているが、新たな発見はない。新聞掲載の「国語講座」については、多様な形態がとられ、非常に多くの講座が掲載されているが、系統だっているとは言えないことを確認し、当時の新聞編集の状況を確認することも必要かと考えている。最後に、次年度の準備を兼ねて、中華人民共和国の景徳鎮陶磁大学を訪問し、日本語学科の研究者の方々と話し合いを行った。そこで、資料収集のアドバイスをいただき、上海、天津といった地域での資料収集などに関して、サポートしていただけることとなった。国内の資料調査については、予想より進んでいると評価している。しかしながら、その理由は、海外における現地調査が本務との関係から、時間的に行えない状況で、収集した資料の読み込みを行っているということであり、全体としては、やや遅れていると判断した。朝鮮半島を対象として絞り込んだが、現地調査を行えていない状況から、研究者間の交流や、新たな人脈の獲得ができておらず、最終年度に向けてやや不安な状況である。一方、中国における調査については、協力していただける研究者が見つかり、視野が拓けた感がある。
耳小骨可動性の直接計測による術中における聴力改善度の他覚的評価システムの構築

伝音性難聴の治療のため行われる外科的手術において,耳小骨の可動性の評価は,術式選択の際に重要な要素の一つであるが,その判断は医師の経験に依るところが大きく明確な基準がない.術中に耳小骨可動性を定量的に知ることのできる装置があれば,最適な術式の決定のみならず,治療による聴力回復の評価も術中に行う事が可能になると予想される.そこで,本研究では,小型で術中使用可能な耳小骨可動性計測装置を開発し,その臨床使用可能性を評価する事を目的とする.本年度は,前年度に試作した耳小骨可動性計測装置の安定性を高めるため,耳小骨可動性計測プローブのアクチュエータに積層型圧電素子を,力センサに圧電セラミクスを用いて改良を行ない,側頭骨標本の計測を行なった.その結果,以下の知見を得た.・改良型プローブは,改良前よりも計測の再現性が高く,精度も向上した.・改良型プローブは,振動,熱等への耐性が向上し,ガス滅菌処理後も,その性能に変化が生じないため,臨床使用が可能と考えられた.以上のように,術中に於いて耳小骨可動性計測が可能と考えられたため,実際に,アブミ骨可動性が正常と思われる患者の計測を行なった.その結果,術中にアブミ骨の可動性の定量的計測が可能であり,その計測結果は,側頭骨標本計測結果と類似したものであった.今後は,更に術中計測を行ない,耳疾患の処置前後の可動性計測と聴力計測結果とをデータベース化し,術中に可動性計測を行なうことで,聴力改善度を定量評価可能なシステムを構築していく予定である.伝音性難聴の治療のため行われる外科的手術において,耳小骨の可動性の評価は,術式選択の際に重要な要素の一つであるが,その判断は医師の経験に依るところが大きく明確な基準がない.術中に耳小骨可動性を定量的に知ることのできる装置があれば,最適な術式の決定のみならず,治療による聴力回復の評価も術中に行う事が可能になると予想される.そこで,本研究では,小型で術中使用可能な耳小骨可動性計測装置を開発し,その臨床使用可能性を評価する事を目的とする.本年度は,ヒト側頭骨の耳小骨を人為的に固着させ,その可動性を耳小骨可動性計測装置によって計測し,その結果をレーザードップラ振動計で計測したアブミ骨の振動振幅と比較することで,試作した耳小骨可動性計測置の臨床使用の妥当性を検証した.その結果,以下の知見を得た.1.本装置によって耳小骨可動性を定量的に評価可能である.2.本装置により聴力損失が定量化でき,実際の手術中での治療効果の確認に有用である.3.本装置で固着している骨を特定できる可能性が高い.4.耳小骨可動性評価に必要な,耳小骨へ与える変位は数十μm以下で十分である.また,計測の過程,およびその結果より,より,安定した詳細なデータを取得するために,アクチュエーターやセンサを改善する必要があることが判明した.その代替候補として,積層圧電アクチュエーターを使用した駆動部と圧電セラミクスの性能検証を行った結果,以下の知見を得た.1.積層圧電アクチュエーターを使用した駆動機構により,可動性計測に必要な変位と追従性を得ることができた.2.力センサとして圧電セラミックスは荷重と出力電圧に比例関係が見られ,出力も適当であった.伝音性難聴の治療のため行われる外科的手術において,耳小骨の可動性の評価は,術式選択の際に重要な要素の一つであるが,その判断は医師の経験に依るところが大きく明確な基準がない.術中に耳小骨可動性を定量的に知ることのできる装置があれば,最適な術式の決定のみならず,治療による聴力回復の評価も術中に行う事が可能になると予想される.そこで,本研究では,小型で術中使用可能な耳小骨可動性計測装置を開発し,その臨床使用可能性を評価する事を目的とする.本年度は,前年度に試作した耳小骨可動性計測装置の安定性を高めるため,耳小骨可動性計測プローブのアクチュエータに積層型圧電素子を,力センサに圧電セラミクスを用いて改良を行ない,側頭骨標本の計測を行なった.その結果,以下の知見を得た.・改良型プローブは,改良前よりも計測の再現性が高く,精度も向上した.・改良型プローブは,振動,熱等への耐性が向上し,ガス滅菌処理後も,その性能に変化が生じないため,臨床使用が可能と考えられた.以上のように,術中に於いて耳小骨可動性計測が可能と考えられたため,実際に,アブミ骨可動性が正常と思われる患者の計測を行なった.その結果,術中にアブミ骨の可動性の定量的計測が可能であり,その計測結果は,側頭骨標本計測結果と類似したものであった.今後は,更に術中計測を行ない,耳疾患の処置前後の可動性計測と聴力計測結果とをデータベース化し,術中に可動性計測を行なうことで,聴力改善度を定量評価可能なシステムを構築していく予定である.
イオンインターカレーションによる中性錯体分子結晶の磁気秩序制御

本研究では、電気化学的な手法により、磁気秩序を持たない中性錯体分子結晶と磁気秩序を持つイオン性分子結晶を切り替え、磁気秩序のON-OFF制御を行うことを目的とする。具体的には、酸化還元活性な分子から構成される中性錯体分子結晶に対し、リチウムイオン電池(LIB)の技術を応用によるイオンのインターカレーション介した電子フィリング制御を行い、無秩序な磁気基底状態から人工的な磁気秩序格子を構築することに取り組んだ。リチウムイオン電池の放電操作によりRu二核錯体とTCNQ誘導体から成る中性錯体分子結晶に電子ドーピングを行い、常磁性分子を架橋している分子上に、選択的にラジカルスピンを発生させ、常磁性相からフェリ磁性相を誘起することに成功した。また独自に開発した、MPMS中で充放電&磁化測定が可能なin-situリチウムイオン電池システムを用いて、常磁性相とフェリ磁性相間を可逆的にON-OFF制御することにも成功した。またRu二核錯体-TCNQ誘導体集積体においては、ドーピングされた電子を直接ラジカルスピンにするだけでなく、スピン二量化の抑制のような間接的な電子状態の変調によっても、磁気秩序を誘起出来ることを明らかにした。Ru二核錯体-TCNQ誘導体集積体以外にも、Feクロラニル酸錯体や層状無機化合物を対象とした磁気イオン制御を試み、高温での磁気秩序の誘起にも成功した。特に、後者では、室温以上の温度での磁気秩序誘起が実現されており、今後、このような酸化・還元反応を伴うイオン輸送を介した磁性制御(Magneto-ionic control)は、新たなスピン-イオン協奏デバイスの創出等、応用分野への発展が期待される。本年度は、ドナー(D)分子の水車型Ru二核錯体分子と、アクセプター(A)分子のTCNQ誘導体より構成される、酸化還元活性な有機金属骨格体(D/A-MOF)をリチウムイオン電池に正極として組み込み、物質へのイオンインターカレーションを介した電子量フィリングによる磁性制御に取り組んだ。上記の分子を原料として合成した試料は、単結晶X線構造解析により結晶構造を決定し、原子結合長を中性状態orイオン性状態の判断基準の一つとした。また、赤外透過(IR)スペクトル測定を行い、還元状態に敏感なCN伸縮モードのピークシフト(還元されると低波数側にシフト)の有無を調べ、さらに磁化率測定において磁気秩序の発生が確認されなかったことから、中性状態の集積体が得られていると判断した。得られた化合物に対し、リチウムイオン電池システムにより、フィリング制御を行ったところ、常磁性状態から人工的なフェリ磁性状態を誘起することに成功した。さらに、磁化のin-situ測定システムを構築し、リチウムイオン電池の充放電と連動させて常磁性相とフェリ磁性相を可逆的にON-OFF制御することにも成功した。本年度の当初の研究計画では、1研究対象となる中性錯体分子結晶の設計・開発.2イオンインターカレーションを介した電子フィリング制御による磁気秩序誘起のex-situ条件下での検出.という二点を目標としていた。研究実績の概要にも示したように、上記二点に関しては、中性錯体分子結晶を設計・開発を行い、これを用いた磁気秩序の誘起にも成功し、狙い通りに目標を達成した。さらに今回、これだけに留まらず、二年目以降に計画していた、Liイオン電池の充放電を行いながら磁化の測定が出来る、in-situセルの開発と、これを用いた充放電に伴う磁気モーメントのON-OFF制御まで実現することに成功しており、当初の予定を上回るペースで順調に研究が進行している。本年度は、中性のRu二核錯体集積体以外の系においても、酸化還元を伴うイオン輸送を介した磁性制御(磁気イオン制御)が可能か、検証を行った。前年度に、ドナー(D)分子の水車型Ru二核錯体分子([Ru2])と、アクセプター(A)分子のTCNQ誘導体より構成される、有機金属骨格体(D/A-MOF)のうち、D-A間で電荷移動が起こらない中性の系に対し、リチウムイオン電池(LIB)によるイオン挿入を介した電子ドーピングを行い、常磁性状態からフェリ磁性秩序の誘起に成功した。これは、架橋分子のTCNQ誘導体への選択的な電子ドーピングにより、ラジカルスピンが発生した結果、[Ru2II,II]との間に運動交換相互作用が生じた為と考えられる。今年度は、TCNQ誘導体以外を用いた系でも、架橋分子上にラジカルスピンを発生させるというアプローチで、同様に磁気秩序を誘起出来るかを調べた。具体的には、二価のクロラニル酸イオン(Cl2An2-)を架橋分子とした遷移金属錯体集積体を候補物質として選択した。Cl2An2-は一電子還元された際に、ラジカルスピン状態(Cl2An3-)をとることが知られている。今回、クロラニル酸イオンに対して選択的に電子フィリング制御を行う為、還元されにくいMn2+とCr3+と組み合わせて得られる遷移金属錯体集積体に対し、磁気イオン制御を試みた。錯体集積体をLIBシステムの電極として組み込み、充放電操作による酸化・還元制御を行いながら、磁化変化を調べた。その結果、放電を行った際、放電前は約10 Kであった磁気転移温度が、放電後には33-36 Kまで上昇するのを観測した。これは、放電操作に伴う電子ドーピングにより、Cl2An2-がラジカル化し、磁気秩序相が安定化されたことを示唆している。さらにLIBの充放電を行ったところ、可逆的に磁気転移温度をスイッチング出来ることが明らかになった。

本年度の当初の研究計画では、1Liイオン電池の充放電を行いながら磁化の測定が出来る、in-situセルを用いた磁気秩序スイッチングの実現.2イオン挿入の手法による新しい分子磁性体の開拓.という二点を目標としていた。このうち1に関しては、初年度に既にin-situセルの開発と、これを用いた充放電に伴う磁気モーメントのON-OFF制御に成功しており、目標を達成している。また、2に関しては、本研究がターゲットとしていた中性二核錯体集積体に留まらず、TCNQ誘導体を用いない、全く異なるイオン性の遷移金属錯体集積体でも、ラジカルスピンの生成・消滅というコンセプトで、同様に磁気イオン制御が可能であることを見出しており、当初の予定を上回るペースで順調に研究が進行している。本研究では、電気化学的な手法により、磁気秩序を持たない中性錯体分子結晶と磁気秩序を持つイオン性分子結晶を切り替え、磁気秩序のON-OFF制御を行うことを目的とする。具体的には、酸化還元活性な分子から構成される中性錯体分子結晶に対し、リチウムイオン電池(LIB)の技術を応用によるイオンのインターカレーション介した電子フィリング制御を行い、無秩序な磁気基底状態から人工的な磁気秩序格子を構築することに取り組んだ。リチウムイオン電池の放電操作によりRu二核錯体とTCNQ誘導体から成る中性錯体分子結晶に電子ドーピングを行い、常磁性分子を架橋している分子上に、選択的にラジカルスピンを発生させ、常磁性相からフェリ磁性相を誘起することに成功した。また独自に開発した、MPMS中で充放電&磁化測定が可能なin-situリチウムイオン電池システムを用いて、常磁性相とフェリ磁性相間を可逆的にON-OFF制御することにも成功した。またRu二核錯体-TCNQ誘導体集積体においては、ドーピングされた電子を直接ラジカルスピンにするだけでなく、スピン二量化の抑制のような間接的な電子状態の変調によっても、磁気秩序を誘起出来ることを明らかにした。Ru二核錯体-TCNQ誘導体集積体以外にも、Feクロラニル酸錯体や層状無機化合物を対象とした磁気イオン制御を試み、高温での磁気秩序の誘起にも成功した。特に、後者では、室温以上の温度での磁気秩序誘起が実現されており、今後、このような酸化・還元反応を伴うイオン輸送を介した磁性制御(Magneto-ionic control)は、新たなスピン-イオン協奏デバイスの創出等、応用分野への発展が期待される。当初予定していた、中性Ru二核錯体に対するLiイオン挿入制御を介した磁性制御(磁気イオン制御)に関しては、想定以上に研究が進み、初年度でin-situ条件下でのON-OFF制御まで達成された。そこで今後は、その他の系においても、同様のアプローチ方法で磁性制御が可能であるか検証を行っていく。具体的には、イオン性Ru二核錯体に対する磁気イオン制御が可能か、TCNQ誘導体以外の架橋配位子を用いた系でラジカルスピンを発生させた場合にも同様に磁気秩序を誘起出来るか、といった点の検証に取り組む。また、分子間距離が長い為、磁気転移温度の上昇が難しい分子性化合物以外の無機化合物にも目を向けることで、より高温(理想的には室温)で磁気スイッチングが可能な系の開拓に向けても研究を推進する。
パーソナリティ特性による精神・身体・社会健康および適応状態の予測可能性

近年,パーソナリティ研究領域においては5因子モデルが世界的に広く用いられるようになり,大規模な縦断研究が展開された結果,パーソナリティ特性から将来の適応状態への高い予測力が認められるようになり,教育や産業界に影響を与えるようになった。わが国においても例外ではないが,国内における研究成果は他国と比べると十分に蓄積されていないのが実情である。そこで,本研究では一般成人および児童生徒を対象とした5年間の縦断調査データに基づき,パーソナリティ特性とメタ認知機能からメンタルヘルス,身体的健康,対人関係,婚姻・雇用状況等の予測・説明を試みる。
Bradyrhizobium属根粒菌のゲノム構造と機能のダイナミクス

ダイズ根粒菌Bradyrhizobium japonicumUSDA110株のゲノムは9.1Mbと大きく、多数のGenomic island(GI)を保有している。GIは細菌の環境適応能を拡大する外来性DNA因子である。USDA110株には共生窒素固定に必須な遺伝子群が集まった共生アイランド(680kb)と、14個の機能不明なsmall GI(4-90kb)が存在する。本研究ではダイズ根粒菌のコアゲノム領域及び可変ゲノム領域を明らかにするため、ダイズ根粒菌株ゲノム比較解析をUSDA110株のDNAマクロアレイにより実施した。その結果、USDA110株ゲノムに存在するsmall GIは可変ゲノム領域であり、USDA110株系統が最近獲得した領域である事を明らかにした。また、共生アイランドはダイズ根粒菌にのみ存在し、近縁の環境細菌や茎粒菌には存在していない事を明らかにした。さらに、ダイズ根粒菌株間におけるゲノム構造の違いと共生窒素固定能の差について相関解析を行った結果、特定の可変ゲノム領域の存在が共生窒素固定能を上昇させている事を示唆する結果が得られた。ダイズ根粒菌超反復配列保有株(HRS株)について、同様にゲノム比較解析を行った結果、HRS株のゲノムではsmall GI以外にも多数の欠損領域が見出された。また、HRS株のゲノムではUSDA110株の共生アイランドに存在する挿入配列のコピー数が増加している事を明らかにした。パスルフィールド電気泳動によりダイズ根粒菌のゲノム構造解析を行った結果、供試した7株のHRS株は全てプラスミドを保有しており、ゲノムサイズはUSDA110株と同程度かより大きいことを明らかにした。近年、多数の微生物ゲノム情報から、進化や環境適応におけるGenomic islandの存在や役割が注目されている。Bradyrhizobium japonicum USDA110のゲノムには共生アイランド及び14のSmall genomic islandが存在している。また、B.japonicumの近縁菌として茎粒菌や光合成細菌など多数の細菌が知られている。そこで、Bradyrhizobium属根粒菌とその近縁菌のゲノム構造の共通点と多様性を明らかにするために、B.japonicum USDA110のDNAマクロアレイを用いて、Bradyrhizobium属根粒菌及び、近縁の非根粒菌のゲノム構造比較を行った。その結果、USDA110株の共生アイランドは根粒菌のみに見られ、非根粒菌には存在しなかった。したがって、Bradyrhizobium属根粒菌は非根粒菌が共生アイランドを獲得して生まれた事がゲノム構造上初めて明らかにされた。また共生アイランド以外で、多くの供試菌に共通して存在しない領域が観察され、その大部分はUSDA110株のゲノム中のSmall genomic island及び低GC領域に対応した。このうち7つのSmall genomicislandはシーケンスの結果、それらが存在しない株において、Small genomic islandの外側の上流と下流が直結した構造をしていた。この事から、USDA110株においてSmall genomic islandの挿入があった事がゲノム構造上明らかとなった。共生アイランドとゲノムバックグランドのゲノム欠損パターン及びUPGMA解析により、共生アイランドはゲノムバックグランドとは異なった独自の変化をしている事が明らかとなった。ダイズ根粒菌Bradyrhizobium japonicum USDA110株のゲノムは9.1Mbと大きく、多数のGenomic island(GI)を保有している。
圧電結晶の熱処理により生ずる自発分極反転現象の解明とその応用

本研究の目的は、本研究代表者が見出したLinboO_3やLiTaO_3の熱処理により生ずる分極反展現象の特性と機構を解明し、反展分極を巧みに利用した新しい機能や特性を有する各種の圧電デバイスを開発することにある。計画に沿って研究を実施し、ほぼ予定通り目的を達成することができた。得られた重要な成果・知見を以下に要約する。1.LiNbo_3分極反転層厚さの熱処理条件依存性を調べ、処理の温度が高く時間が長いほど反転層は厚くなり、分域境界は最終的には板厚の中央で止まることを明らかにした。また反転層の形成にはLi_2Oの外拡散が重要な役割をしていることを示した。2.プロトン交換と熱処理により生ずる分極反転について、処理条件と反転層厚さとの関係を調べた。また誘電率と抵抗率の温度特性を測定した結果、表面のLi欠乏層でキュリ-点が低下するが、反転現象は焦電電界モデルでは説明できないことが明らかになった。3.熱処理中の圧電レスポンスにより反転層厚さを推定する方法を提案し、反転分極が熱処理過程の初期に核発生することを明らかにした。4.熱処理やプロトン交換により表面付近に形成される空間電荷が反転に重要な役割を演じている可能性を指摘し、そのモデルを提案した。これにより反転現象の大半が説明可能であることを示した。また多分域LiTaO_3をプロトン交換後、キュリ-点直下で熱処理することにより、板の両面に白発分極が外側を向いた単分極層が形成されることを見出した。これは、反転の機構が空間電荷電果によるものであることを立証する重要な結果である。5.反転領域を選択的に形成する方法として、プロトン交換の際にマスクを用いる方法を提案した。6.反転分域を応用したデバイスとして、実用高周波限界を従来の2倍にできる厚み振動子や周期的分域を用いた弾性表面波デバイスなどを提案し、試作によりその高性能性を実証した。本研究代表者はLiNbO_3の素板をキュリ-点より少し低い温度で熱処理するだけで+c面側に自発分極反転層が形成される新しい現象を見出した。さらに、同種のLiTaO_3結晶においては、熱処理だけでは反転は起こらないが、プロトン交換処理後の熱処理により-c面側に分極反転領域が形成されることを見出した。本研究の目的は、この分極反転現象の機構と特性を解明するとともに、反転分域を巧みに利用して単分域結晶では得られない新しい機能や特性を有する各種の圧電デバイスを開発することにある。本年度の研究により得られた重要な成果・知見を以下に示す。1.熱処理後エッチしたLiNbO_3結晶板の断面内分域構造を観測し、分極反転層の厚さが熱処理温度、熱処理時間、および雰囲気にどのように依存するかを調べた。その結果、処理温度が高く処理時間が長いほど反転層は厚くなり、分域境界は最終的には板厚の中央で止まるという興味ある結果を得た。また反転層の形成には酸化リチウムの外拡散や水蒸気との反応によりできるOH基が重要な役割を演じているらしいことが明らかとなった。2.プロトン交換と熱処理により生ずる分極反転現象について、プロトン交換および熱処理の条件と反転層厚さとの関係を調べた。さらに、誘電率と抵抗率の温度特性を測定し、表面のLi欠乏層でキュリ-点の低下が起こっていることを明らかにした。

3.熱処理中の厚み振動の圧電共振レスポンスを観察することにより反転層の厚さの変化を推定する方法を提案した。この方法を用いて、反転分域が熱処理過程の初期にすでに核発生し、徐々に成長していくことを明らかにした。このことは、極めて興味ある知見である。4.実用高周波限界を従来の素子より2倍以上高くできる分極反転層厚み振動子を提案し、試作により高周波用の圧電振動子として優れていることを実証した。本研究の目的は、本研究代表者が見出したLiNbO_3やLiTaO_3の熱処理により生ずる自発分極反転現象の特性と機構を解明するとともに、反転分域を巧みに利用して単分域結晶では得られない新しい機能や特性を有する各種の圧電デバイスを開発することにある。本年度の研究により得られた成果・知見を以下に示す。1.LiNbO_3への金属拡散により反転分域の形成が可能かどうかを調べ、CuやNiなどの拡散では反転は起こらないが、Ta、Mo、Crなどの高融点金属では反転が起こることを明らかにした。2.酸やアルカリで表面処理を行った後にキュリ-点直下で熱処理を行う実験を行い、酸で処理した場合には反転が起こるがアルカリで処理した場合には分極反転現象が生じないことを示した。3.熱処理やプロトン交換処理により表面付近に形成される空間電荷が反転に重要な役割を演じている可能性を指摘し、そのモデルを提案した。これにより反転現象の大半が説明可能であることが明らかにされた。4.LiNbO_3にPtマスクを付けて熱処理することにより、反転分域の選択形成が可能なことを実証した。これは、Li_2Oの外拡散による空間電荷の電界が反転現象の原因になっていることを示唆する重要な結果である。5.多分域化したLiTaO_3をプロトン交換した後、キュリ-点直下で熱処理する実験を行い、板の両面に自発分極が外側を向いた単分域層が形成されることを見出した。これは、プロトン交換により表面付近に負の空間電荷が形成されていることを立証する重要な成果である。6.反転領域を選択的に形成する方法として、プロトン交換の際にAl膜およびAuーTi膜をマスクとして用いる方法を検討し、周期的な反転分域の形成が可能なことを示した。7.表面に形成した周期的分域を用いた弾性表面波反射器、共振器、一方向性変換器を試作し、その高性能を実証した。
繰り返し、軽度の腎障害の集積によるCKDの発症、重症化の機序の解明と治療介入

慢性腎臓病(CKD)の本質的な病態は、腎尿細管機能・間質部の障害による水・電解質、代謝異常、貧血などの生体の恒常性維持の慢性的な破綻が、全身的な臓器障害、特に循環・血管系の動脈硬化病変、石灰化などを引き起こし、心腎連関などと総称される、全体的な病態像を形成すると考えられている。さらに、重要な仮説は、急性腎障害(いわゆるAKI)とCKDとは統合された病態の相互移行が成立するという病態概念が提示されている。研究者らは、かねてより腎尿細管に発現するKlotho蛋白の関与を指摘してきた。Klotho蛋白は早老起因蛋白として報告され、その過剰発現による寿命延長、抗酸化ストレス、IGF-シグナルの制御などの生理活性が報告されている。さらに尿細管に発現するKlotho蛋白は骨由来のFGF23とaxisを形成して、生体におけるリン排泄の主要な役割を演じていることが明らかにされた。本課題を遂行中にモデルの確立により、リンの負荷が腎障害とFGF23が腎実質に誘導されることが判明、リンによる直接的なCKD進展を起こす可能性を指摘した。CKD腎の病態生理に幾つかの実験仮説が想定された。一つは腎自体にFGF23の発現が誘導されることの意義、障害性に働くのか、もしくはリン利尿に有効であるか、今後の検討が必要である。また、リン自体の直接的な組織障害が腎においても生じうるなら、実臨床における蛋白制限、ひいてはリン制限が有用である実験的根拠になることである。また、Klothoの低発現は顕著に組織線維化を誘導、腎の線維化過程で重要な意義を持ち、これらはいわゆる老化とCKDの関連をさらに強調している。このため、腎組織での繊維化の程度、進展状況の定量的評価は、今後の治療的介入による効果の判定に有効である可能性が示唆された。リン代謝因子Klotho蛋白が半減したマウスでは虚血腎障害の反復により重症化、遷延化することが判明し、動物モデルを確立した。さらに障害因子としては線維化過程が先鋭化しており、Klotho蛋白と組織線維化の密接な関連が推察された。また、リンを負荷することにより顕著に腎障害が増悪し、食事の因子も重要な意義を持つことが考えられ、さらに本来骨より分泌されるリン利尿因子であるFGF23が腎にも発現が誘導されることを観察した。本研究の当初計画目的は以下である。1)繰り返しの軽度腎障害がCKDの発症、増悪にいたる動物モデルの確立2)CKD発症、進展に関わるCommon pathwayのシグナル・細胞生物学的機序の検討3)障害の進行、程度などを把握するモニター因子の同定、動態検討4)治療介入が有効な因子、条件の把握、検討最終年も、従来の目的に沿い、検討を継続する。繰り返しの軽度腎障害がCKDの発症、増悪にいたる動物モデルを確立、30年度の実験を継続する。リンによる障害性が明らかになったので、その関わる機序、関連因子の検討を行う。Common pathwayのシグナル・細胞生物学的機序の検討も従来からの知識、技術の蓄積があり検討を続ける。治療介入が有効な因子、条件の把握はやはり、何らかの新規な物質、条件等に挑戦する。慢性腎臓病(CKD)は500万人以上の罹患が推定され、高齢化が進む中、国民病として位置付けられるようになっている。最近、慢性腎臓病(CKD)の発症・進展・重症化には、種々の程度の頻回な腎障害(AKI: acute kidney injuryを含む)が集積することにより生じうることが注目されている。それは、特定の原因疾患によらず、CKDが発症もしくは増悪する可能性を示唆し、特に高齢化社会では末期腎不全・透析の患者が増加する結果となる。本研究では、研究者らが従来から検討しているリン制御因子、組織保護作用のあるKlotho蛋白の特性を応用し、いわゆるAKIからCKDの相互互換の成立の機序を解明し、いかなる治療介入が有効か検討することにある。研究者らは腎尿細管に発現するKlotho蛋白のリン制御、anti-aging作用に着目し、CKDのstage早期から発現の低下を観察し、組織障害とは悪循環を形成し、さらにリン代謝障害とあいまってCKDの病態を形成すると報告した。本年度は、繰り返しの軽度腎障害がCKDの発症、増悪にいたる動物モデルの確立および、CKD発症、進展に関わるCommon pathwayのシグナル・細胞生物学的機序の検討に主眼をおいている。具体的には軽度の腎虚血障害を定期に繰り返すモデルで、検討を進めた。Klotho蛋白が半減したマウス(Haproinsufficiency)では重症化することが判明し、さらに慢性化する条件、他の種類の腎障害を検討する予定である。CKDの慢性化、重症化の過程で変化する遺伝子、蛋白発現情報を検討し関連する因子の検討を行うため、各実験において、腎組織、血清のデータを取得した。今後は、手法的には従来の網羅的遺伝子解析、線維化関連シグナルの検討を、組織、分離培養細胞などで行う。繰り返しの軽度腎障害がCKDの発症、増悪にいたる動物モデルの確立:虚血モデルマウスでの検討をおこなった。Klotho発現が半減した、(kl-/+)マウスで、通常の虚血再灌流モデルとされる腎動脈clump手技で、20分間虚血の短時間処置を週1回、3週間継続することで、腎機能、組織障害の増悪を確認した。今後もこのモデルでの検討を進める。

Klotho発現量の調節: Klothoの腎組織発現量はCKDのstage進行とともに低下すると指摘されており、さらにその発現低下が組織の脆弱性を増加することを研究者らは報告した。(kl-/+)マウスは基本モデルであるが、遺伝子操作手技であるsiRNAを用いてKlotho mRNA発現をin vivoレベルで調節、その影響を検討した。これには研究者らが確立しているhydrodynamic methodで対応した。さらに条件を変化させるため以下の対応を試み、リン摂取量の調節、リン吸着剤投与モデルで検討した。HTRF(Homogenous Time-Resolved Fluorescence)法:同法は初めての試みであり、現在は条件づけを行っている。この点が少し進捗状況が遅れている状況であるが、全般的には予定範囲内である。慢性腎臓病(CKD)の本質的な病態は、腎尿細管機能・間質部の障害による水・電解質、代謝異常、貧血などの生体の恒常性維持の慢性的な破綻が、全身的な臓器障害、特に循環・血管系の動脈硬化病変、石灰化などを引き起こし、心腎連関などと総称される、全体的な病態像を形成すると考えられている。さらに、重要な仮説は、急性腎障害(いわゆるAKI)とCKDとは統合された病態の相互移行が成立するという病態概念が提示されている。研究者らは、かねてより腎尿細管に発現するKlotho蛋白の関与を指摘してきた。Klotho蛋白は早老起因蛋白として報告され、その過剰発現による寿命延長、抗酸化ストレス、IGF-シグナルの制御などの生理活性が報告されている。さらに尿細管に発現するKlotho蛋白は骨由来のFGF23とaxisを形成して、生体におけるリン排泄の主要な役割を演じていることが明らかにされた。本課題を遂行中にモデルの確立により、リンの負荷が腎障害とFGF23が腎実質に誘導されることが判明、リンによる直接的なCKD進展を起こす可能性を指摘した。CKD腎の病態生理に幾つかの実験仮説が想定された。一つは腎自体にFGF23の発現が誘導されることの意義、障害性に働くのか、もしくはリン利尿に有効であるか、今後の検討が必要である。また、リン自体の直接的な組織障害が腎においても生じうるなら、実臨床における蛋白制限、ひいてはリン制限が有用である実験的根拠になることである。また、Klothoの低発現は顕著に組織線維化を誘導、腎の線維化過程で重要な意義を持ち、これらはいわゆる老化とCKDの関連をさらに強調している。このため、腎組織での繊維化の程度、進展状況の定量的評価は、今後の治療的介入による効果の判定に有効である可能性が示唆された。リン代謝因子Klotho蛋白が半減したマウスでは虚血腎障害の反復により重症化、遷延化することが判明し、動物モデルを確立した。さらに障害因子としては線維化過程が先鋭化しており、Klotho蛋白と組織線維化の密接な関連が推察された。また、リンを負荷することにより顕著に腎障害が増悪し、食事の因子も重要な意義を持つことが考えられ、さらに本来骨より分泌されるリン利尿因子であるFGF23が腎にも発現が誘導されることを観察した。繰り返しの軽度腎障害がCKDの発症、増悪にいたる動物モデルを確立。29年度の実験を継続する。このモデルをもとに、以下の検討を推進する。
群とモジュライ空間の幾何学

曲面の写像類群とリーマン面のモジュライ空間,およびそれらに関連する群やモジュライ空間の幾何学について,主として位相幾何学の観点からの研究を行った.代表者はPenner氏と共同でTeichmuller空間上に自然な1-コサイクルを構成し,分担者の河澄はPenner, Bene両氏と共同で高次Johnson準同型写像をTeichmuller空間上において組み合わせ的に実現した.分担者の古田は, Seiberg-Witten理論に対応するFloerホモトピー理論を進展させ,分担者の坪井は多様体の実解析的微分同相群に関する著しい結果を得た.分担者の藤原は双曲群および写像類群の組み合わせ群論的構造の研究,河野は配置空間の研究,松本は数論的写像類群の研究において,それぞれ深い結果を得た.また分担者の三松は3次元接触幾何学において,分担者の北野はねじれAlexander多項式に関し,分担者の秋田は河澄と共同で整数係数森由Mumford類について,また分担者の廣瀬は4次元多様体内に埋め込まれた曲面の写像類群について,分担者の村上は3次元双曲幾何学における体積に関して,それぞれ興味深い結果を得た.代表者はまた,曲面のホモロジー群が生成するユニットを持たないテンソル代数のシンプレクティック微分全体のなすリー代数のアーベル化を研究し,応用として種数1のリーマン面のモジュラィ空間の一連の非安定ホーモロジー類を構成した.これらの成果を基に研究のさらなる進展が視野に入うて来た.曲面の写像類群とリーマン面のモジュライ空間,およびそれらに関連する群やモジュライ空間の幾何学について,主として位相幾何学の観点からの研究を行った.代表者はPenner氏と共同でTeichmuller空間上に自然な1-コサイクルを構成し,分担者の河澄はPenner, Bene両氏と共同で高次Johnson準同型写像をTeichmuller空間上において組み合わせ的に実現した.分担者の古田は, Seiberg-Witten理論に対応するFloerホモトピー理論を進展させ,分担者の坪井は多様体の実解析的微分同相群に関する著しい結果を得た.分担者の藤原は双曲群および写像類群の組み合わせ群論的構造の研究,河野は配置空間の研究,松本は数論的写像類群の研究において,それぞれ深い結果を得た.また分担者の三松は3次元接触幾何学において,分担者の北野はねじれAlexander多項式に関し,分担者の秋田は河澄と共同で整数係数森由Mumford類について,また分担者の廣瀬は4次元多様体内に埋め込まれた曲面の写像類群について,分担者の村上は3次元双曲幾何学における体積に関して,それぞれ興味深い結果を得た.代表者はまた,曲面のホモロジー群が生成するユニットを持たないテンソル代数のシンプレクティック微分全体のなすリー代数のアーベル化を研究し,応用として種数1のリーマン面のモジュラィ空間の一連の非安定ホーモロジー類を構成した.これらの成果を基に研究のさらなる進展が視野に入うて来た.曲面の写像類群とリーマン面のモジュライ空間,およびそれらに関連する群やモジュライ空間の幾何学について,主として位相幾何学の観点からの研究を行った.本年度の研究の概要を具体的に記すと,つぎのようになる.1.研究代表者は,6月にフランスのStrasbourg大学で開催された,「Espace de Teichmuller」と題する国際研究集会に参加し,研究成果を発表すると共に,多くの数学者および物理学者と研究討論を行った.2.10月24日-11月7日の期間,南カリフォルニア大学のR.Penner教授を招き,リーマン面のモジュライ空間の三角形分割に関する,氏とSullivan氏による最新の結果についての講演会を実施した.また,写像類群およびモジュライ空間に関して研究討論を行った.3.12月5日-12月19日の期間,ミュンヘン大学のD.Kotchick教授を招き,シンプレクティック・トポロジーについて共同研究を行い,いくつかの成果を得た.4.分担者の古田は,Seiberg-Witten理論に対応するFloerホモトピー理論を,また分担者の河澄は,写像類群の調和的Magnus展開の理論をさらに発展させた.5.分担者の坪井は,3次元射影的アノソフ流について,分担者の藤原はCAT(0)空間の等長変換について,分担者の北野はL2トーション不変量について,それぞれ研究し,興味深い結果を得た.曲面の写像類群とリーマン面のモジュライ空間,およびそれらに関連する種々の群やモジュライ空間の幾何学について,主として位相幾何学の観点からの研究を,引き続き行った.本年度の研究の概要を具体的に記すと,つぎのようになる.1.研究代表者は,7月に東京大学大学院数理科学研究科において開催された,「Groups, Homotopy and Configuration Spaces」と題する国際研究集会に参加し,研究成果を発表すると共に,多くの数学者と研究討論を行った.2.分担者の河澄は,9月に数理科学研究科において研究集会「リーマン面に関連する位相幾何学」を開催し,多くの研究者による最新の結果の発表,およびそれらに基づく活発な研究討論を通して,本研究課題の研究を推進した.3.研究代表者はPenner氏と共同でTeichmuller空間上に自然な1-コサイクルを構成し,それを用いてリーマン面のモジュライ空間の新しいコサイクルを構成した.また分担者の坪井は,多様体の実解析的微分同相群に関する著しい結果を得た.4.分担者の村上は,3次元双曲幾何学における体積あるいは不変量に関する新しい結果を得,また分担者の藤原は幾何学的群論において特筆すべき結果を得た.

5.分担者の北野は,鈴木・和田両氏と共同で,ねじれAlexander多項式を二つの群の間の準同型写像の存在問題に応用し,また分担者の廣瀬は,4次元多様体内に埋め込まれた曲面の写像類群について,興味深い結果を得た.曲面の写像類群とリーマン面のモジュライ空間,およびそれらに関連するテーマの研究を引き続き行った.本年度の研究の概要はつぎの通りである.1.分担者の三松,北野は9月に東京大学大学院数理科学研究科において「Groups of Diffeomorphisms,2006」と題する国際研究集会を開催し,研究代表者および分担者の坪井,河澄,松本もこれに参加し,研究成果を発表するとともに,多くの数学者と研究討論を行った.2.研究代表暑は,曲面のホモロジー群が生成するユニットを持たないテンソル代数のシンプレクティック微分全体のなすリー代数のアーベル化を研究し,これにコンセヴィッチの一定理を適用して,種数1のリーマン面のモジュライ空間の一連の非安定ホモロジー類を構成した.3.分担者の河澄は.そのマグナス展開の理論を適用することにより,Penner氏およびBene氏と共同で,拡張された高次Johnson準同型写像を,Teichmuller空間上において組み合わせ的に実現した.4.分担者の古田は,亀谷,松江,南氏達と共同で,サイバーグ-ウィッテン理論の安定ホモトピー版であるバウアー・古田理論を進展させた.5.分担者の藤原は,Bestvina氏あるいはCalegari氏との共同研究において,双曲群および写像類群の組み合わせ群論的研究を行い,極めて興味深い結果を得た.