hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経ブロックの効果と解剖学的検討

Thiel法遺体を用いて,超音波ガイド下神経ブロックの薬液の広がりを検討した.腹横筋筋膜面ブロック:肋骨弓下穿刺は第710胸髄,中腋窩線穿刺は第7胸髄第1腰髄領域まで広がり,投与量は15mlで十分であった.大腿神経ブロック持続用カテーテル:頭側に留置できると大腿神経と外側大腿皮神経が同時にブロックされることが明らかとなった.超音波用造影剤:ソナゾイドを用いると,肉眼解剖およびX線造影と同様に薬液の広がりを超音波画像で詳細に評価できた.超音波神経ブロック造影法と薬液の広がりの評価により,神経ブロックの安全性と確実性が向上する可能性がある.各種神経ブロックの技術およびその基礎的検討を,臨床および基礎での造影と色素投与後の解剖などにより,多角的に行っている.1)大腿神経ブロック:単回投与法では効果が12-18時間程度であるため,満足度の高い効果時間を得るためにはカテーテルを留置する必要がある.しかし,カテーテル先端がどこに位置するかは不明であった.今回,Thiel法固定遺体で生体と同様の条件で検討した結果,大腿神経ブロック用カテーテルからの薬液の広がりには,3つのパターン,すなわち1鼠径部の大腿神経周囲にのみ広がる,2外頭側の腸骨稜方向の腸骨筋に沿って広がる,3内頭側の大腰筋外側に広がる,パターンがわかった.2,3の場合は外側大腿皮神経も同時にブロックされる可能性が高いことが,解剖所見によって明らかとなった.2)坐骨神経ブロックThiel法固定遺体の膝窩部坐骨神経において投与した薬液の長軸方向の広がりについて、X線用造影剤と超音波用造影剤(ソナゾイド)、および色素投与による肉眼解剖学的な所見を比較検討した。通常の著不音波画像では薬液の広がりを充分に可視化することは不可能であるが,ソナゾイドを用いた超音波画像での観察により、X線被爆することなく肉眼による直接の解剖学的観察と同様に薬液の広がりを観察可能な可能性があることが明らかとなった。3)腹横筋筋膜面ブロック:Thiel法固定遺体で投与した色素入り薬液の広がりを解剖学的に明らかにし、臨床での投与量と効果範囲の関係についての適切な量を検討できることが明らかとなった.Thiel法遺体を用いて,超音波ガイド下神経ブロックの薬液の広がりを検討した.腹横筋筋膜面ブロック:肋骨弓下穿刺は第710胸髄,中腋窩線穿刺は第7胸髄第1腰髄領域まで広がり,投与量は15mlで十分であった.大腿神経ブロック持続用カテーテル:頭側に留置できると大腿神経と外側大腿皮神経が同時にブロックされることが明らかとなった.超音波用造影剤:ソナゾイドを用いると,肉眼解剖およびX線造影と同様に薬液の広がりを超音波画像で詳細に評価できた.超音波神経ブロック造影法と薬液の広がりの評価により,神経ブロックの安全性と確実性が向上する可能性がある.1)臨床にける成人鼡径部における大腿神経ブロックについて、造影剤の広がりが鼠径部の大腿神経と大腿動脈周囲の見に広がる場合と、頭側に広がり腸骨稜前面の腸骨筋に沿って広がる場合があることを明らかにした。頭側に広がる場合、腸骨筋外側の外側大腿皮神経へも局所麻酔薬が広がることにより、神経ブロック範囲が大腿全面と外側にまで及ぶことが確認できた。Thiel法固定遺体を用いた研究でも臨床同様に、鼠径部周囲に広がりが限局する場合と、彫刻金周囲に及ぶ場合があり、それぞれ肉眼解剖的に投与した色素の広がりとして、大腿神経と外側大腿皮神経への色素沈着が確認された。2) Thiel法固定遺体の膝窩部坐骨神経において投与した薬液の長軸方向の広がりについて、X線用造影剤と超音波用造影剤(ソナゾイド)、および色素投与による肉眼解剖学的な所見を比較検討した。まだ症例数は不十分であるが、ソナゾイドを用いた観察により、X線被爆することなく肉眼による直接の解剖学的観察と同様に薬液の広がりを観察可能な可能性があることが明らかとなった。3) Thiel法固定遺体の腹横筋筋膜面ブロックにおいて、肋骨弓および側腹部における中腋下線アプローチで投与した10mlの色素が、第7-11肋間神経領域のブロックに十分と思われる広がりがあることを観察した。これにより投与した薬剤の広がりを解剖学的に明らかにし、臨床での投与量と効果範囲の関係についても適切な量を検討できる可能性が広がった。■生体同様の柔軟性を持つThiel法固定した日本人の遺体を用いて解剖学的に検討した.■腹横筋筋膜面ブロックの範囲:大量の薬液投与と2つの穿刺アプローチの違いが不明なことが臨床上の問題であった.遺体に様々な投与量で行ったところ,肋骨弓下アプローチでは第710胸髄領域,中腋窩線アプローチでは第7第1腰髄領域までの広がりが最大であり,投与量は15mlで十分であった.■3-in-1ブロックの可能性:大腿神経ブロックで頭側に薬液が広がると,腰神経叢由来の大腿・閉鎖および外側大腿皮神経の同時ブロック(3-in-1ブロック)の可能性が考えられていた.今回,持続ブロック用カテーテルを頭側へ留置して,X線造影剤と色素を混合投与した.

X線透視では腰神経叢領域に広がっていたが,肉眼解剖では大腿神経と外側大腿皮神経に色素が広がったが,閉鎖神経は大腰筋が障壁となって広がらなかった.■坐骨神経ブロックの超音波造影:膝窩部アプローチによる薬液の広がりを,色素,X線造影剤および肝腫瘍診断に用いる超音波用造影剤(ソナゾイド)を混合投与して評価した.通常のBモード超音波画像では正確に評価できなかった.ソナゾイドを用いると,肉眼解剖およびX線造影剤と同様に,薬液の広がりを超音波画像で正確に評価できた.■以上の結果から,(1)腹横筋筋膜面ブロックの効果範囲と必要な薬液量,(2)大腿神経と外側大腿皮神経を同時にブロックする2-in-1ブロックが可能であること,(3)ソナゾイドにより坐骨神経ブロックの広がりを超音波画像で確認できること,が明らかとなった.体幹および下肢の神経ブロックは大量の局所麻酔薬を用いるが,必要最小限量と効果範囲を決定できた.超音波神経ブロック造影法の開発は安全性と確実性の向上につながり,全身麻酔を回避して神経ブロックのみで麻酔が可能となる.医療経済的にも患者予後にも有益な可能性が示唆された.麻酔蘇生学3年目に論文発表と考えていたが,これまでの実績もあり関連論文が複数となり,直接の研究結果を国内外で発表することも多数回に及んだため,順調に進展している.平成24年度の研究計画をほぼ完遂し、次年度以降の研究計画を確実に遂行するための準備状況を整えることができたため。・各研究について充分なサンプル数であるかを確認し,学会および論文として発表する.・ソナゾイドの安全性について,動物研究を行い臨床使用が可能であるかを検討する.・更なる研究の方向性について検討する.1)大腿神経ブロック:穿刺針またはカテーテルの位置と薬液の広がりについて,X線用造影剤および超音波用造影剤を用いて検討する.さらに,組織学的に色素が神経組織のどこに浸透しているかも検討する.2)膝窩部坐骨神経ブロック:薬液の長軸方向(頭尾側)の広がりについて、X線用造影剤と超音波用造影剤および色素投与による肉眼解剖学的な所見をさらに比較検討する。3)以上の結果について,学会および論文で発表する.購入予定の消耗品が充足していたため.次年度併用額が発生した.論文および学会発表の印刷代等,追加研究の消耗品,学会参加費に平成26年度分とあわせて使用する.1)神経ブロックに必要な物品および薬液消耗品(滅菌ガウン,手袋など),薬液(ソナゾイド,オムニパーク,生理食塩水,局所麻酔薬)2)組織検査に必要な物品および薬液包埋剤,スライドグラス,カバーグラス3)学会参加旅費4)印刷費
励起子系の巨大振動子効果を利用した超低しきい値半導体レーザの基礎研究

本研究は、ZnSe系II-VI族、GaN系III-V族半導体低次元構造の構築を図ること、およびそれらの構造における励起子の振る舞いを分光学的に解明し、光学的な物性を明らかにすることで、その物性を応用した超高効率発光ダイオード、超低しきい値レーザ、高速光スイッチング素子などの励起子光デバイス実現に向けた基礎研究を行うことを目的としている。平成9年10度の研究成果は、以下に示す通りである。1.原子のレベルで平坦なGaAs(110)劈開面上にZnSeを成長した後、大きい歪みを持つCdSeを成長させことによって、Stranski-Krastanov成長モードで自己形成される量子ドットの作製に初めて成功した。その構造の光物性評価から、3次元的に閉じ込められた強い励起子発光線が観測された。また、顕微フォトルミネッセンス測定から、その発光が各量子ドットからであることを示し、その発光の2次元的分布を検討した。2. 2チャンバーMBE法によりGaAs(100)基板上にGaAsバッファ層を積層し、更にその上にCdSe(1,2,3ML)単一量子井戸/ZnSe導波層(各50nm)/ZnSSe(各0.85μm)をコヒーレント成長させた構造を作製し、極薄CdSe活性層で生成される局在励起子の発光ダイナミクスをTRPLにより評価した。その結果、活性層膜厚1MLの試料において低温では束縛励起子分子が光利得生成に関与しているものと同定された。3.種々のIn濃度のInGaN量子井戸発光素子における励起子の次元性を評価した。超高輝度(η_<ext>=20%)青色LEDの輻射再結合寿命は、約45nsとほとんど温度依存性を持たず室温でもゼロ次元的な中心から発光していることが示された。本研究は、ZnSe系II-VI族、GaN系III-V族半導体低次元構造の構築を図ること、およびそれらの構造における励起子の振る舞いを分光学的に解明し、光学的な物性を明らかにすることで、その物性を応用した励起子光デバイス実現に向けた基礎研究を行うことを目的としている。平成9年度の研究成果は、以下に示す通りである。また、歪みの緩和過程に面内異方性が現れ、表面にリッジや島などナノ構造が形成され、リッジ状構造上に島構造が自己整列する新しい現象を発見した。このことは、自己形成した量子箱の2次元的な位置の制御の可能性を示すものである。さらに、これら構造の光物性評価から、3次元的に閉じ込められた強い励起子発光線が観測された。2.InGaN多重量子井戸からなる紫色LD構造からの発光(自然放出)ダイナミクスを、ピコ秒パルスレーザ励起による時間分解フォトルミネッセンス(TRPL)により評価し、励起子の局在、幅射、非幅射再結合過程を解析した。

その結果、InGaN活性層のIn組成が約10%以下の試料においては量子井戸面内にランダムなポテンシャル揺らぎが存在し、それによって励起子の局在が生じていること、In組成が増えるにしたがい局在の程度が大きくなり、約20%以上のIn組成の試料では量子ドット的な領域が自然形成していることが明らかにされた。このような大きな局在化によって、励起子の非幅射再結合中心への捕獲が抑制され、高い発光の量子効率が実現していることが示された。1. GaAs(110)劈開面上に成長したZnCdSe系半導体は、格子不整合に起因した歪みの緩和過程に面内異方性が現れ、表面にリッジ状のナノ構造が形成されることが明らかにされ、このリッジ上にCdSe極薄膜とZnCdSeキャップ層を積層させた構造から強い青緑色発光が観測された。この発光は、偏光方向の面内異方性が大きく、しかも蛍光顕微鏡観察によりリッジの頂点に沿った細線状の発光パターンであることが示された。平成10年度は、顕微フォトルミネッセンス励起スペクトル(顕微PLE)による電子構造の測定と励起子の局在深さの解析、強励起下における励起子の多体効果(励起子分子等)に基づく発光測定光利得の異方性(量子細線に対して平行方向と垂直方向)に関する実験を行い、実際にCdSe極薄膜中に量子細線的な1次元的な電子構造が形成されているのかどうかについて詳細な評価を行った。2. CdSeおよびInGaN低次元構造の発光機構を解明するため、パルス幅1.5ps(または100fs)のモードロックチタンサファイアレーザの2倍(350500nm)、3倍高調波(270330nm)を励起光とし、時間分解能2psのストリークカメラを用いて時間分解PL(TRPL)測定を行った。光励起により生成された励起子が、時間とともにどのように緩和し、局在準位内のどのレベルで発光するかのダイナミクスを測定した。さらに、励起波長を変化させることでサイトセレクティブに光励起を行い、そのときの各緩和、発光減衰特性を比較することで、非輻射再結合中心が量子井戸内および局在準位内のどこに位置しているのかについて評価を行った。
戦争の記憶の創出と変容-地域社会における戦争死者慰霊祭祀の変遷と現状-

本研究は、地域共同体における戦争死者慰霊祭祀の歴史と現状を解明し、戦後60年の社会変化によって引き起こされつつある、戦争死者慰霊祭祀施設の性格と意味づけの変化について検討することを目的とする。具体的には、(A)戦後建立された戦争死者慰霊祭祀施設の諸相、(B)戦争死者慰霊祭祀の歴史的変遷、(C)戦争死者慰霊祭祀と無縁慰霊祭祀との比較検討、の3点について分析を行い、戦争死者慰霊祭祀の地域性、歴史性、民俗伝統とのかかわりを明らかにした。本研究は,地域共同体における戦争死者慰霊祭祀の歴史と現状を解明し,戦後60年の社会変化によって引き起こされつつある,戦争死者慰霊祭紀施設の性格と意味づけの変化について検討することを目的とする。その目的を達成するために,(A)戦後建立された戦争死者慰霊祭祀施設の諸相,(B)戦争死者慰霊祭祀の歴史的変遷,(C)戦争死者慰霊祭祀と無縁慰霊祭祀との比較検討,の3つを行い,従来あまり言及されてこなかった戦争死者慰霊祭祀の(1)地域性,(2)歴史性,(3)民俗伝統との関わりを明らかにすることを目指した。2007年8月に大正大学において第一回研究協議会を行い,情報交換を行うとともに,各部分担当者を定め,各自調査研究を行うこととした。(A)の戦闘員死者慰霊施設を挺当する孝本は,宮崎県および長野県の戦死者慰霊施設の歴史的な変化について調査を行い,施設関係者からの聞き取りを行った。非戦闘員の戦争死者を担当する村上は,10月に兵庫県姫路市で行われた太平洋戦全国空爆犠牲者追悼平和祈念式の参与観察調査を行うとともに,全国戦災都市連盟関連の資料を収集した。(B)を担当する森は,福島県伊達市月舘(旧下手渡藩)の「大位牌」についての資料収集をすすめ,下手渡藩の出自地である九州地域(福岡県)において調査を行った。また江戸期の戦争死者慰霊についての調査を,湊川神社(兵庫県神戸市),高野山奥の院(和歌山県),清涼寺(滋賀県彦根市)で行った。(C)として,民俗社会における不慮の死者のための慰霊施設についての調査を担当する土居は,兵庫県神戸市にある行路死亡人慰霊施設,東塚についての調査,資料収集をすすめた。2008年2月には全体として,鹿児島大学において研究発表会を行うとともに,西南の役,戦争死者の慰霊施設等の調査を行った。その目的を達成するために、(A)戦後建立された戦争死者慰霊祭祀施設の諸相、(B)戦争死者慰霊祭祀の歴史的変遷、(C)戦争死者慰霊祭祀と無縁慰霊祭祀との比較検討、の3つを行い、従来あまり言及されてこなかった戦争死者慰霊祭祀の(1)地域性、(2)歴史性、(3)民俗伝統との関わりを明らかにすることを目指した。2008年6月に明治大学において研究協議会を行い、情報交換を行うと共に、各部分担当者からの研究報告が行われ、昨年度に引き続き各自調査研究を行うこととした。(A)の戦闘員死者慰霊施設を担当する孝本は、宮崎県および長野県の戦死者慰霊施設の歴史的な変化について資料収集、施設関係者からの聞き取り調査を継続した。非戦闘員の戦争死者を担当する村上は、全国戦災都市連盟関連の資料収集を継続した。(B)を担当する森は、福島県伊達市月舘(旧下手渡藩)の「大位牌」関係の資料収集を継続した。(C)として、民俗社会における不慮の死者のための慰霊施設についての調査を担当する土居は、沖縄県における戦争死者遺骨収集活動についての調査、資料収集を進めた。2008年12月には全体として、高野山奥の院(和歌山県)にある戦争死者慰霊施設の調査を行うとともに、各自の研究内容について情報交換を行った。最終年度である2009年に本研究の成果発表を日本宗教学会第68回学術大会(京都大学)においてパネル発表の形で行う予定であるが、発表内容の検討、役割分担を決める研究協議会を、2009年3月、明治大学において行った。本研究の目的は、日本社会の戦争死者慰霊祭祀の問題を「地域性」と「歴史性」と「民俗伝統との関わり」の観点から見直すことにある。従来の日本の慰霊祭祀は靖国神社問題を中心に論じられてきたが、批判されることが多い天皇の臣下のみを祭祀対象とすることについても、その歴史的成立過程の検証はなされてこなかった。また、現在、都道府県の記念碑や平和の礎などがある沖縄文仁の丘も、もともとは個人や一地域からの慰霊の運動がその端緒となっている。戦争死者の慰霊は、もともと地域自発で多様なものであり、現在も置かれた状況の変化により意味づけを変えつつあるものだといえる。

2009年度は本研究の最終年度であるため、これまでの研究の総括として、2009年9月12日の日本宗教学会第68回学術大会(京都大学)において、本研究のメンバーによるパネル報告を実施した。当日は村上興匡の司会のもと、清水克行が「近世農村における慰霊顕彰」、森謙二が「近世武士社会における慰霊顕彰」、粟津賢太が「沖縄における遺骨収集の展開と慰霊顕彰」と題する個別報告を行い、それら三報告に対して土居浩がコメントを発表した。3年間にわたる共同研究で日本社会の戦争死者の慰霊をめぐる多様な現状と歴史的来歴が、かなりの程度明らかになったことが、このパネル報告でアピールすることができたと思われる。また、研究分担者相互のあいだでも、パネル報告の準備過程や事後の反省会において、新たな課題や問題意識を確認することができた。今後は、そうした新たな問題まで視野に収めながら、ここで得られた研究成果をさらに発展させてゆきたい。なお、パネル報告の概要は、日本宗教学会『宗教研究』第363号(2010年3月)に掲載されている。
レーザーを用いた水素原子ビーム源の開発

本研究の目的は、種々の原子分子基礎過程の研究にとって必要不可欠な低エネルギー領域での原子ビームを得るために、レーザー光を用いた光解離過程を応用して数十eV以下の領域で効率よく水素原子ビームを得る方法を開発することである。具体的にはまず、水素負イオンを生成しそれを加速減速し目的のエネルギー領域にする。その負イオンビームをレーザー光中に通過させることにより余分な電子を光解離(photo detachment)現象により取り除き、このエネルギー領域での中性原子ビームを効率よく定常的に得るものである。本年度は高効率な負イオン源およびイオンビームの加速減速および収束系を製作し、一方で引き出された負イオンを原子ビームに変換するために通過させる光学系統の設計製作を行った。まず水素負イオン源としてセシウム注入型の多極磁場型のイオン源を製作した。ここから負イオンビームを数100Vで引き出し、その後偏向磁石を用いて不要な中性粒子成分を除くとともに、エネルギーのそろったイオンビームを得た。ビーム電流量は未だ少ないが今後ビームの収束系の構成を整備することによりビーム強度を増加させていく。また、水素負イオンの光解離(photo detachment)過程は波長約800nmで断面積が最大となる。この波長で定常に発振できるものとして半導体レーザー(波長811nm、出力15W)を準備した。レーザー光の収束系は当初2つの放物面鏡を対向させることを考えていたが、鏡面によるロスや光の発散効果が大きく問題があったため、かわりに円筒鏡を対向させてその焦点のところにビームを通過させるように変更した。また、発散を少なくするためレンズ系の改良を行った。今後、中性原子ビームの測定のため飛行時間型中性粒子計測器を整備し、得られたビームエネルギー幅、ビーム強度を測定していく予定である。
疲労強度に基づく義歯の設計最適化システムの実用化

本課題では,部分床義歯やインプラント義歯など,これまで特に応力解析が困難と考えられてきた規模の大きな補綴装置を対象として,疲労による破折や変形を避けるための構造設計の手法を明らかにすることを目的とした.上記の目的を達成するため,以下に示す三つの解析を行った.すなわち,1)臨床例の分析から得られた義歯破壊のメカニズム,2)個々の破損義歯をモデル化,力学解析して得られる応力特性,3)材料,特に新素材の疲労特性,である.このうち,1)により,義歯の設計形態と破損部位,破損の頻度などとの関係を検証した.2)では,部分床義歯のレスト,リンガルバー,クラスプ,レジンと金属床との界面部など,それぞれが特徴的に示す応力分布を明らかにした.それぞれの構成要素において機能時に示される引っ張り応力の集中部位は,機能時に生じる義歯の破損と深い関連があるものの,厚さなどの形態的特徴や応力集中部位とは必ずしも関係なく損傷が生じることがある.この結果は1)との照合から明らかになり,材料表面の微小欠陥や,義歯の過大な動きなどが原因となることが示唆された.3)では,義歯内部に生じる応力集中と義歯の破損との関係を,さらに材料の疲労特性との関係から一般化した.この研究により,材料自体の疲労試験から得られたデータを義歯の力学モデルに取り込み,機能時の疲労強度を算出することができた.これにより,材料ごとに異なるクラスプの疲労強度をもとにした設計最適化の指標を得た.以上の結果により,疲労強度に基づいた設計最適化により,部分床義歯の設計,形態,および材料の選択は理論的背景に沿ったものとなり,義歯の機能的な耐久性の明確化に寄与するとともに,今後の高齢化社会において格段に信頼性の高い診療を実現するための助けとなると考えられた.本課題では,部分床義歯やインプラント義歯など,これまで特に応力解析が困難と考えられてきた規模の大きな補綴装置を対象として,疲労による破折や変形を避けるための構造設計の手法を明らかにすることを目的とした.上記の目的を達成するため,以下に示す三つの解析を行った.すなわち,1)臨床例の分析から得られた義歯破壊のメカニズム,2)個々の破損義歯をモデル化,力学解析して得られる応力特性,3)材料,特に新素材の疲労特性,である.このうち,1)により,義歯の設計形態と破損部位,破損の頻度などとの関係を検証した.2)では,部分床義歯のレスト,リンガルバー,クラスプ,レジンと金属床との界面部など,それぞれが特徴的に示す応力分布を明らかにした.それぞれの構成要素において機能時に示される引っ張り応力の集中部位は,機能時に生じる義歯の破損と深い関連があるものの,厚さなどの形態的特徴や応力集中部位とは必ずしも関係なく損傷が生じることがある.この結果は1)との照合から明らかになり,材料表面の微小欠陥や,義歯の過大な動きなどが原因となることが示唆された.3)では,義歯内部に生じる応力集中と義歯の破損との関係を,さらに材料の疲労特性との関係から一般化した.この研究により,材料自体の疲労試験から得られたデータを義歯の力学モデルに取り込み,機能時の疲労強度を算出することができた.これにより,材料ごとに異なるクラスプの疲労強度をもとにした設計最適化の指標を得た.以上の結果により,疲労強度に基づいた設計最適化により,部分床義歯の設計,形態,および材料の選択は理論的背景に沿ったものとなり,義歯の機能的な耐久性の明確化に寄与するとともに,今後の高齢化社会において格段に信頼性の高い診療を実現するための助けとなると考えられた.本課題では,部分床義歯やインプラント義歯など,これまで特に応力解析が困難と考えられてきた規模の大きな補綴装置を対象として,疲労による破折や変形を避けるための構造設計のシステム化の実用化を目的とした.初年度である16年度においては,主として破損義歯の応力解析から得られた臨界応力(クリティカルストレス),および各材料の疲労強度(耐久性)データをもとに,義歯全体もしくは各構成要素の設計最適化を試みた.具体的には,部分床義歯,インプラント義歯各部の形状,大きさ,使用材料などを,耐久性が損なわれないための設計原則として提示した.これは,義歯の構成要素ごとに有限要素モデルの形状を変化させ,システマティックに行うものである.義歯やインプラント義歯の様々な構成要素について,内部の応力分布を有限要素モデルにより分析し,臨床における破折や変形と密接に関係する臨界応力の解明を試みた.その結果は,裏面に列挙した複数の論文においてすでに報告した通りである.すなわち,インプラント上部構造の設計の違いが支持歯槽骨の負担応力分布へ及ぼす影響,部分床義歯の補強設計やコネクターの設計の違いが支台歯歯周組織への圧迫の様相に及ぼす影響などを明確に提示することができた.今後は引き続き,義歯の疲労データを蓄積,分析し,最適設計を容易に行うための包括的なシステムの構築を行う.本課題では,この疲労強度に基づいた義歯設計システムを,特に新素材・新技法の正確な評価法へと発展させることを大きな目標としている.

そこで,17年度においては上記の方法論を基に,新素材評価システムへと応用するためのシステム構成を確立する.本課題では,部分床義歯やインプラント義歯など,これまで特に応力解析が困難と考えられてきた規模の大きな補綴装置を対象として,疲労による破折や変形を避けるための構造設計の手法を明らかにした.課題の2年目となる平成17年度においては,これまでの研究で明らかとなった義歯材料の臨界応力(クリティカルストレス),および各材料の疲労強度(耐久性)データをもとに,義歯全体もしくは各構成要素の設計最適化を試みた.具体的には,部分床義歯・インプラント義歯各部の形状,大きさ,使用材料などを,耐久性が損なわれないための設計原則として提示した.これは,義歯の構成要素ごとに有限要素モデルの形状を変化させ,システマティックに行うものである.義歯やインプラント義歯の様々な構成要素について,内部の応力分布を有限要素モデルにより分析し,臨床における破折や変形と密接に関係する臨界応力の解明を試みた.さらに,義歯の疲労データを蓄積,分析し,最適設計を容易に行うための包括的なシステムの構築を行った.これにより,チタン合金などによる鋳造クラスプの疲労特性と設計原則の明確化,インプラント上部構造の設計の違いが支持歯槽骨の負担応力分布へ及ぼす影響の解明,部分床義歯の補強設計やコネクターの設計の違いが支台歯歯周組織への圧迫の様相に及ぼす影響の分析を行い,これらを研究発表の項にも記した複数の論文上で公表した.本課題の遂行を通して,義歯やインプラント義歯の疲労特性は,これらを受け入れる生体側(口腔組織)の構造的な特徴に左右されることが明確となった.従って,疲労強度に基づいた義歯設計システムおよびこの方法論を基に提示した新素材評価システムの確立には,生体と人工物とのメカニカルな応答に関する包括的な分析が必要であることが明らかになった.
野外教育・防災教育を通した「いのちの教育」の開発‐評価尺度作成と日常化への挑戦

現代社会に生きる私達は、いつでも、どこでも、誰でも、災害に遭遇する可能性がある。本研究は、安全で安心できる社会創造のために、野外教育の方法を活用した防災・減災教育のモデル「いのちの教育」構築を目的とした。著書等3編、特に「危険予知トレーニング」は「いのちの教育」と関連する。研究論文13編、救命教育、ライフセービングを通して「いのちの教育」が有用である。学会発表14編、ウォーターセーフティ、ウエルネス等の研究から「いのちの教育」への挑戦が進められた。アクティブラーニング等のツールとして利用できる「カラーボード装置」を開発した。学校教育を中心として、幅広く「いのちの教育」を普及、展開していく。本研究は、現在行われている防災教育について、1現状把握と課題整理をし、検討の上2防災・減災教育の理論構築を行い、それに基づき3評価尺度を作成する。まとめとして、4防災教育・減災教育のモデルプログラムを構築することである。平成26年度は、7月に神戸常盤大学において研究打合せ会を行い、教育プログラムの検討と課題抽出、現状把握と課題抽出、先行研究の検討と課題抽出、評価尺度の作成、教育プログラムの理論構築と作成、「いのちの教育」プログラム作成、の役割分担と担当者の決定を行い、それぞれで研究を進める確認を行った。野外教育、環境教育の定義を検討し、Priest(プリースト)が示した「野外教育の木」(1988)を基本的な考え方の参考にすることを確認した。尺度開発については、理論的枠組み、尺度構成、測定用語の信頼性・妥当性検証が必要であることを確認した。それぞれの分野で、幅広く情報収集を進めることを確認した。本研究は、評価尺度作成、教育プログラム開発とモデル構築を二本柱とした。防災・減災教育は、「いのちを守る」重さと難しさを人々の心の中に育む重要な教育であることが明らかになった。いのちを守る三原則は、想定にとらわれるな!その状況において最善を尽くせ!率先避難者たれ!と片田(2012)が述べていることに尽きる。避難三原則は、津波や地震の知識の教育でなく、自然に向き合うための『姿勢』を教える教育である。自然を愛し、自然に対する畏怖の念を持ちつつも、災害時に自分の命を自ら守り、自分ができる最善を尽くし生き延びる、この様な『姿勢』を育むことである。神戸常盤大学は、阪神淡路大震災発生時長田区大火災発生時に緊急避難場所として、体育館を避難所都市避難者600名を受け入れた。このような歴史を持つ神戸常盤大学は、災害支援、意識啓発を中心とする活動(東日本大震災被災地への派遣等、復興の集いと「未来に向けての防災宣言」等)を継続実施している。平成27年度の研究実績は、国内外の野外教育、防災・減災教育の先行事例収集と分析を継続実施した(6月全米ウエルネス学会出席、8月スプリングフィールド大学資料収集、3月Watersafety NZ等資料収集)。教育全体が防災を取り入れるためには、総合的な手法が必要である。「兵庫行動枠組みにおける教育」(UNISDR)は、1:制度上の基盤創設、2:災害リスクの特定、評価と経過観察、3:安全文化構築、4:教育部門のリスク減少、5:緊急時の教育部門の効果的対応を優先事項としている。防災・減災教育を通した「いのちの教育」は、人々や組織が互いに学び合う相互的プロセスでもある。地域防災活動関係者と共に、地域に「いのちの教育」を中心とした災害文化を定着させる社会システムの構築が必要と考えられた。本研究は、評価尺度の作成、教育プログラムの開発とモデル構築を二本柱としている。平成27年度は、評価尺度の作成について、予備調査を実施するに留まった。対象者を高校生に絞り次年度のまとめに繋げていく。学際的なテーマである防災は、環境、開発、人間の安全保障など他の領域と結びついている。環境と災害の関連性は、自然問題と社会問題が混在している地域において明白で、地方部では特に顕著である(Shaw,2006)。教育プログラムは、震災学習ツーリズム(宮城県立I商業高校、宮城県立I高校:修学旅行で神戸市長田区を訪れた高校生に、「いのち」「復興」「防災」等をテーマに震災学習)を実施した。また大学生は、このプログラムの補助を行い、経験に基づく行動中心の学習を積み上げた。世界で初めて高校レベルに「環境防災科」を2002年に設置した兵庫県立舞子高校のカリキュラムは、高校生に対する良いプログラム例である。しかし、一般の高校においては、「震災学習ツーリズム」例のように、まず被災地を訪問、体験し、考える過程が重要であろう。神戸市では、阪神・淡路大震災直後の「神戸の教育再生緊急提言会議」が、「震災を負の遺産として子供に残すのではなく、これを乗り越えて、未来に力強く生きていく子供の育成に寄与するように努めていかなければならない」と緊急提言した。その後「震災によってもたらされた教訓や可能性を学校の中に取り入れていこうと、未来へ伝えることが神戸の教育の使命と確認された。そこで、防災教育副読本「しあわせはこぼう」小学生用、「幸せ運ぼう」中学生用が発刊され、地域の学校の温度差を埋めるために活用された。「災害は怖い」という認識ではなく、児童の発達段階に応じて、科学的な知識を正しく理解し、災害への学びを学ぶようにしている。全国の小中学生への、災害教育の教本である。私達は、東日本大震災で「いのちを守る」難しさを痛感した。

防災教育とは、「いのちを守る」ことの重さと難しさを、人々の心の中に育むことである。野外教育は、変化に富む分野(生態系、身体的スキル、個人の成長や教育技術、冒険教育、環境教育等)が混ざり合った教育である。(ギルバートソン他、2006)。両者とも「いのちを守り育む」学際的な教育である。阪神淡路大震災以降、多くの防災教育が実施されているが、実施後の評価は十分になされているとはいえない。本研究は、現在行われている防災教育について、1現状把握と課題整理をし、検討の上2防災教育・減災教育の理論構築を行い、それに基づき3評価尺度作成をする。まとめとして、4防災教育・減災教育のモデルプログラム構築を目指している。日本は、阪神淡路大震災(1995年1月17日)、中越地震(2004年10月23日)、中越沖地震(2007年7月16日)、東日本大震災(2011年3月11日)等々数多くの災害を被っている。さらに首都直下地震、南海トラフ巨大地震、東海沖地震等がここ30年間に発生すると言われているが、国全体とし充分な備えができているかと言えば、充分ではない。2015年3月仙台市で、第3回国連防災世界会議が開催され、「兵庫行動枠組み20052015」を発展させた「仙台防災枠組み20152030」が採択された。大きく三つのポイントが上げられ、1基本となる考え方、2優先すべき四つのこと、3具体的な目標が上げられた。その中で、1ー7.教育・啓発を通じた備えが重要、1ー8.国際協力が不可欠、2ー1.災害のリスクを理解し共有する、2ー3.防災への投資を進め、レジリエンスを高める、3ー1.災害による死亡者数・被災者数・経済的損出を大幅に減らす、3ー3.防災・減災戦略を有する国の数を大幅に増やす等が、本研究に関わる点である。「いのちの教育」は、健康教育分野で取り上げられていることが多い。いのちの教育の目的は、『自分のいのちはかけがえなく大切なもので、自分は無条件に生きていていいのだ、と子ども自身が確認するようにすること』と言われている(いのちの教育の理論と実践、近藤、2007)。いのちの教育のねらいは、基本的自尊感情をしっかりしたものにしていくことにある。一方、各教科やその他の教育活動のねらいは、社会的自尊感情を高めていくことにある。基本的自尊感情と社会的自尊感情のバランスの取れた自尊感情が、子どもたちのいのちを支えることになる(近藤、2007)。災害大国日本を生き抜くために、内閣府(科学技術・イノベーション担当)、文部科学省、科学技術振興機構、防災科学技術研究所が共催で、第1回防災推進国民大会「大規模災害への備え過去に学び未来を開く」が開催された。日本学術会議会長が「自助」「共助」を中心に、大規模災害への備えについて、特別基調講演で課題提起をし、その後各界の代表者が地域における災害の備えと連携について、提案をされた。熊本地震における取り組みは、学会の結集による防災への挑戦でもあった。日本は、地震だけでなく、火山、津波、豪雨、等々様々な災害を受ける可能性を持っている。そこで、防災・減災教育は、幅広い分野の協力と連携が求められていることが鮮明になった。まずは、「自分のいのちは自分で守る」、「家族のいのちは家族で守る」、「地域のいのちは地域で守る」ことが改めて確認できた。
特殊反応場を提供するルイス酸の触媒設計

本研究者らによって開発された、立体効果のみならず電子効果も加味した新しい機能性ルイス酸、アルミニウムトリス(2,6-ジフェニルフェノキシド)(ATPH)のX線結晶解析を行なうことにより、このものは3つのフェノール配位子がアルミニウムの周りで特殊な反応場を形成する分子ポケットとして機能し、ラジカル環化反応やα,β,γ,δ-不飽和カルボニルのアンフィフィリック共役アルキル化を実現させる上で鍵となることが見い出された。例えば、分子内ラジカル環化反応は、炭素環やヘテロ環骨格を一挙に構築する上で非常に有用な分子変環反応であるにもかかわらず、その反応経路や立体化学の制御について一般的な知見は得られておらず、まだまだ未開拓な分野である。近年、反応温度や基質濃度とともにルイス酸の添加がラジカル反応の経路に大きな影響を及ぼすことが明らかになりつつある。そこで、基質として末端に不飽和結合とハロゲン化アルキルを有するマレイン酸ジエステルを選び、機能性ルイス酸、ATPH2分子との複合体を形成させることにより、ATPHの特異な反応場が分子内環化反応のテンプレートとして機能し、二つの反応部位が接近することで望みの環化体が選択的に得られることを見い出した。また、前年度に創製した機能性ルイス酸、アルミニウムトリス(2,6-ジ(p-フルオロフェニル)フェノキシド)(p-F-ATPH)より得られた幾つかの知見をもとに、さらに各種のかさ高い合フッ素有機アルミニウムフェノキシド型化合物の合理的な分子設計を行い、これらを特殊反応場を有する機能性ルイス酸として用い、α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物のより高度な分子認識に基づく共役アルキル化反応により、通常の条件では得難い共役アルキル化体を容易に合成できることを見い出した。
脳卒中・心筋梗塞及び悪性新生物の遺伝子を含む発症要因解明を目的としたコホート研究

本研究は、地域集団における脳卒中・心筋梗塞・悪性新生物等の生活習慣病の発症要因を明らかにすることを目的に滋賀県高島郡(現、高島市、人口55,537人)において老健法基本健診および特定健診受診者を対象としてコホート研究を実施した。同地域におけるベースライン調査は2002年から旧5町1村を巡回する方法で実施し、本研究費申請期間の最終年度において第1次ベースライン調査が終了した。調査項目は、食生活および活動量に関するアンケート調査、既往歴および現在の健康に関する問診、高島市実施の健診項目に加えて理学的所見としてABIおよびbaPWV、生化学所見としてBNP、高感度CRP、インスリン、HbAlc、尿中Na、Kおよびクレアチニンなどを本調査の追加検査項目とし、さらにSNP s解析を目的としたDNAを採取した。この集団を追跡対象として転出、死亡、脳卒中、心筋梗塞、悪性新生物の発症を把握する追跡調査を実施している。申請最終年度までのベースライン調査で男女計7,406名の健診受診者に対して本研究への協力に関する同意を求めたところ男性2,187名、女性3,905名の計6,092名(承諾者の割合;82.3%)から本調査に対して協力する旨の同意が得られた。これらの対象者についての現在追跡調査を行っている。平均追跡期間5.0(±1.9)年の現時点での追跡調査において、死亡180例、転出72例、脳卒中113例、心筋梗塞19例、悪性新生物24例の発症を把握している。しかしながら、コホート研究の主目的である各疾病の発症および死亡に関するリスク評価については解析に足る十分なイベントが得られておらず、本報告にリスク評価の成果を記述することはできなかった。今後解析が進み次第論文等で公表する。また、本研究と併せて同調査地区全住民を対象として実施している脳卒中および急性心筋梗塞の発症登録研究において、1990年から2001年にかけての脳卒中の発症率は減少傾向にありことが認められたが、急性心筋梗塞については1995年以降明らかに増加していることが認められ、今後、これらの成績と合わせてリスク評価を試みる。1)目的:地域集団における脳卒中・心筋梗塞・悪性新生物等の生活習慣病の発症要因を明らかにすることを目的に2002年から滋賀県高島郡(現、高島市)においてコホート研究を実施している。2)方法:本研究の調査対象は、滋賀県高島市(人口55,537人)である。同地域におけるベースライン調査は既に平成14年から開始されており、引き続きベースライン調査を実施した。現在まで、本研究への承諾者(ベースライン調査および追跡調査の同意者)数は4705名(男性:1688名、女性:3017名)である。ベースライン調査は、平成19年まで行う予定であり、さらに、初回調査から5年後に協力者(追跡対象者)を対象に繰り返し調査(遺伝子採取を除く)を実施する予定である。ベースライン調査の項目は、食生活および活動量に関するアンケート調査、既往歴および現在の健康に関する問診、理学的所見としてABIおよびbaPWV、生化学所見としてBNP、高感度CRP、インスリン、HbA1c、尿中Na、Kおよびクレアチニンなどであり、さらにSNPs解析を目的としたDNAを採取している。3)結果:ベースライン調査の断面成績を用いて、炎症性反応と肥満、血清脂質、HbA1c、血圧との関連について検討した。

高感度CRPを測定した2719名(男性933名、女性1786名)のうち、炎症反応を示すと思われる風邪などの症状を持たないもの2380名(男性836名、女性1544名)を解析対象とした。その結果、男性ではHDLコレステロールと負の有意の相関が(p<0.05)、またHbA1cと正の相関が認められた(p<0.01)。女性では、BMIおよびHbA1cと正の有意の相関が認められ、HDLコレステロールと負の有意の相関が認められた。1)目的:地域集団における脳卒中・心筋梗塞・悪性新生物等の生活習慣病の発症要因を明らかにすることを目的に2002年から滋賀県高島郡(現、高島市)においてコホート研究を実施している。2)方法:本研究の調査対象は、滋賀県高島市(人口55,537人)である。同地域におけるベースライン調査は既に平成14年から開始されており、引き続きベースライン調査を実施している。今後初回調査から5年後に協力者(追跡対象者)を対象に繰り返し調査(遺伝子採取を除く)を実施する予定である。ベースライン調査の項目は、食生活および活動量に関するアンケート調査、既往歴および現在の健康に関する問診、理学的所見としてABIおよびbaPWV、生化学所見としてBNP、高感度CRP、インスリン、HbA1c、尿中Na、Kおよびクレアチニンなどであり、さらにSNPs解析を目的としたDNAを採取している。また、ベースライン調査で研究への協力に同意を表明した者について転出、死亡、脳卒中、心筋梗塞、悪性新生物の発症を把握する追跡調査を実施している。転出、死亡については住民基本台帳に基づき、また、発症の把握については医療機関での診療記録の閲覧に基づいて実施している。3)結果:平成18年までに完了したベースライン調査で男性2,011名、女性3,689名、計5,700名に対して本研究への協力に関する同意を求めた。そのうち、男性1,839名、女性3,284名の計5,123名から本調査に対して協力する旨の同意が得られた。これらの対象者についての追跡調査の結果、現在までに、死亡38例、転出20例、脳卒中18例、心筋梗塞6例、悪性新生物23例の発症を把握している。現在、疾病の発症について医療機関における発症登録を継続して行っているところであり、さらに、悪性新生物については滋賀県がん登録システムとの照合について滋賀県庁の担当部局と協議をしているところである。1)目的:地域集団における脳卒中・心筋梗塞・悪性新生物等の生活習慣病の発症要因を明らかにすることを目的に2002年から滋賀県高島郡(現,高島市)においてコホート研究を実施している。2)方法:本研究の調査対象は,滋賀県高島市(人口55,537人)である。同地域におけるベースライン調査は既に平成14年から開始されており,引き続きベースライン調査を実施した。ベースライン調査の項目は,食生活および活動量に関するアンケート調査,既往歴および現在の健康に関する問診,理学的所見としてABIおよびbaPWV,生化学所見としてBNP,高感度CRP,インスリン,HbAlc,尿中Na,Kおよびクレアチニンなどであり,さらにSNPs解析を目的としたDNAを採取している。
複数個別刺激入力に対する頚動脈洞圧反射機能の応答-血圧ゲインカーブの解析-

本研究は現在進行中でまだ発表できる段階に至っていないので、パイロット実験の結果を報告する。普通、左右の頚動脈洞圧受容体からはほぼ同じ信号が中枢神経系に入力されると考えられるが、本研究では人為的に相矛盾する信号を入力し、動脈血圧を出力として中枢神経系の反応を検討した。その結果得られた動脈血圧の頚動脈洞内圧に対する利得曲線において、最高利得は、片側を低圧(50mmHg)に一定に保った場合には1.0であり、高圧(200mmHg)に一定に保った場合は0.2であった。一方、両側同値に変化させた場合は1.25であったのでこれに比べると、最高利得はそれぞれ80%と20%に減少した。また、それぞれ最高利得を示す動作点である頚動脈洞内圧は、片側を低圧に保った場合110mmHg、高圧に保った場合140mmHgであり、同時に変化させた場合はそれらの中間値である125mmHgを示した。以上の結果から、中枢神経系の特性を検討する予定であるが、動脈血圧-頚動脈洞内圧利得曲線について根本的な問題を解決する必要が生じた。この利得曲線は、4変数のロジスティック関数にて近似して解析している。この4変数の組み合わせとしては、1)最高動脈血圧・最低動脈血圧・最高利得・動作点、2)頚動脈洞内圧閾値点・頚動脈洞内圧飽和点・最高利得・動作点、3)最高動脈血圧・最低動脈血圧・頚動脈洞内圧閾値点・頚動脈洞内圧飽和点の3種類が考えられる。数学的には全て同値であるが、生理学的にはそれぞれ意味付が全く違う。すなわち、最高利得が増加したとき、それは中枢神経系にて感受性が増加するなどして利得が増加したのか、それとも中枢が全身の血管の最大収縮と最大弛緩の範囲を広げたために、利得が増加して観測されたのか区別ができない。現在、実験を重ねながら、この点もあわせて検討中である。
マルチオミックス解析による腎がん新規治療標的の探索と治療選択アルゴリズム開発

近年、腎がんに対してイムノチェックポイント阻害剤(immune checkpoint inhibitor: ICI)が使用可能となり、大きな期待が寄せられた。しかし、ICIにおいても奏効率は30%程度に過ぎず、ICIの治療効果を予測するバイオマーカーが求められている。がん組織における変異の多さ、ネオアンチゲンがICIの治療効果の観点から注目されている。ネオアンチゲンは変異などによって生じたがん細胞特有のタンパク質である。またそのネオアンチゲンから誘導されたT細胞による免疫治療の効果が報告されている。ネオアンチゲンの同定を行うことで、ICIの治療効果予測が可能となり、個別化医療の開発へ近づく。
新規抗酸化物質ＥＴＳ－ＧＳを用いた敗血症時の副腎不全に対する新しいアプローチ

LPSを投与して作製した敗血症ラットにおいて、電子スピン共鳴装置を用いて、リアルタイムにビタミンC(VC)を測定する方法を確立した。高用量のLPS投与後24時間では、抗酸化物質のVCは著減し、炎症反応は増加した。このモデルに対して、酸化ストレスと炎症を制御する、新規抗酸化物質のETS-GS投与すると、VCの減少や炎症反応の増加は抑制される傾向にあった。しかし、下垂体ー副腎系ホルモンの変化に有意差はなかった。よって、ETS-GSと副腎機能の関連は明らかにすることができなかった。今後は、ヒトと同様に、VCを合成できない、SMP30ノックアウトマウスを用いて、同様の研究を継続する予定である。敗血症などの重症病態に生じるcritical illnessrelated-corticosteroid insufficiency(CIRCI)のメカニズムは不明であるが、我々は本病態に過剰な酸化ストレスが関与していると推測している。本研究では、ラット敗血症モデルに対し、抗酸化物質のビタミンC(VC)や、新規ビタミンE誘導体で強力な臓器保護効果を有するETS-GSを投与することにより、炎症反応や酸化ストレスが制御され、予後の改善につながるということを証明し、CIRCIと酸化ストレスの関係を明らかにする。我々はすでに電子スピン共鳴装置で測定したVCラジカル/DMSO(VCR/DMSO)により、リアルタイムでVCを評価する方法を確立しているが、ラットにおいてもヒトと同様に評価可能であった。またラットはヒトと異なりVCを体内で合成できるため、酸化ストレスが誘導されても、VC合成量を増やすことによって血清VC濃度は変化しない可能性も懸念されたが、過剰な酸化ストレスが誘導されるラット敗血症モデルにおいて、モデル作成後24時間で血清VCR/DMSOは著減し、過剰な酸化ストレス状態に陥っていることが確認された。本年度はラット敗血症モデル作成後1、3、6、12、18、24時間の血清VCR/DMSOと炎症性サイトカイン(IL-6)の関係を調べたところ、VCR/DMSOはIL-6と同様に、6時間後をピークに増加し、以後、減少するということが明らかとなった。さらに、より軽度な敗血症モデルにおいては、6時間後をピークに増加した後も、高値が遷延した。すなわち、酸化ストレスに対して増加したVCによって、炎症や酸化ストレスが完全に制御された場合、VCは6時間以降も高値が遷延するが、炎症や酸化ストレスが制御できなかった場合、VCは著減するのではないかということが推測される。我々は、敗血症時に副腎不全が生じる機序は過剰な酸化ストレスであると推測した。これまでに当講座では、電子スピン共鳴(ESR)装置を用いて、ヒトの血清ビタミンC(VC)濃度をリアルタイムで測定する方法を確立し、抗酸化物質のVCがより減少しているほど、より過剰な酸化ストレスが生じている、すなわち、VCの減少の程度により、酸化ストレスの程度を評価できることを報告してきた。平成23、24年度の研究では、ESR装置により、ヒトと同様に、ラットLPS敗血症モデルにおいても、VCのリアルタイム評価が可能であることを証明した。また、ラットは酸化ストレスに対してVC合成を増加させるが、高用量LPSを投与した場合はVCは著減した。一方、低用量LPSではVC濃度は6時間後にピークに達し、以後、高値を持続した。すなわち、軽度酸化ストレスではVC合成が増加し、逆にかなり過剰な酸化ストレスが生じるとVCは減少することがわかった。平成25年度の研究では、低用量LPSラットでは、VCは6時間後をピークに高値を遷延し、これはIL-6の変化と同様であった。低用量LPSラットにETS-GSを投与すると、VCのピーク値やIL-6が抑制される傾向にあった。また高用量では、VCは24時間後に著減し、IL-6は著増した。高用量ラットにETS-GSを投与すると、24時間後のVCの減少やIL-6の増加が抑制される傾向にあった。しかし、ノルアドレナリンやエピネフリン、コルチゾルの変化にはばらつきが認められ、ETS-GS投与の有無で有意差はなかった。よって、ETS-GSは敗血症時の酸化ストレスや炎症を抑制する可能性はあるが、副腎機能に与える影響は確認できなかった。抗酸化ビタミンであるビタミンC(VC)は酸化ストレスにより低下し、酸化ストレスが大きいほど、VCの低下も大きくなるため、血清VCを測定すれば、酸化ストレスの程度を知ることが可能となる。測定に非常に時間を要する高速液体クロマトグラフィーで測定された血清VC濃度は、電子スピン共鳴装置により短時間で測定可能な血清ビタミンCラジカル/DMSO(VCR/DMSO)と正の相関を示すため、ヒトにおいて、血清VCR/DMSOを測定すれば、リアルタイムに血清VC濃度を推定できるとわれわれは以前に報告した。

平成23年度では、ラットにおいても、ヒトと同様に、血清VCR/DMSOと血清VCは正の相関を示すことを明らかにした。またラットはヒトと異なりVCを体内で合成できるため、酸化ストレスが誘導されても、VCの合成量を増やすことによって血清VC濃度は変化しない可能性も懸念されたが、過剰な酸化ストレスを誘導することが知られている敗血症のラットモデルにおいて、モデル作成後24時間で血清VCR/DMSOは著減し、過剰な酸化ストレス状態に陥っていることが示唆された。また本モデルの生存率は作成後24時間では90%以上であるが、作成後48時間では50%まで減少するため、当初の計画通り、6、12、24時間後に各種測定を行う予定である。これまでの研究では、ラットにおいても、ヒトと同様に、電子スピン共鳴装置により短時間で測定可能な血清ビタミンCラジカル/DMSO(VCR/DMSO)と高速液体クロマトグラフィーで測定された血清ビタミンC(VC)は正の相関を示した。前年度の研究では、敗血症ラットモデルにおいて、モデル作成後24時間で血清VCR/DMSOは著減し、過剰な酸化ストレス状態に陥っていたことが確認された。しかし、本年度の研究では、24時間後の血清VCR/DMSO値が減少しなかったり、逆に増加するモデルも認めたため、より短時間でのVCR/DMSOの変化を調べたところ、VCR/DMSOはモデル作成前よりも作成後1時間、3時間で有意に増加し、6時間でピークとなった。以後、12時間、18時間、24時間で減少傾向となったが、中には、ピークが遷延するモデルも認められた。これまでの研究では、24時間後の評価しか行っていなかったため、6時間をピークに増加する時期があるということは予想外であった。このVCR/DMSOの変化は同時に測定した炎症性サイトカイン(IL-6)の経時的変化と同様であった。ここまでの確認に時間を要したため、現在までの達成度はやや遅れている。当初かなり時間がかかることが予想されていた、電子スピン共鳴装置を用いて、リアルタイムに敗血症ラットにおける酸化ストレスの程度を評価する方法の確立に成功した。23年度はVCR/DMSO以外の酸化ストレスの指標も測定し、敗血症ラットモデルにおいて過剰な酸化ストレスが生じていることをより確実に証明する予定であったがまだ終了していない。また視床下部ー下垂体ー副腎(HPA)系ホルモンや炎症反応の測定もまだ同様に終了していない。しかし、これに関しては血清を保存しているため、いつでも測定できる状況である。酸化ストレスを生じる敗血症モデルの作成が安定したため、血清VCR/DMSO以外の酸化ストレスの指標(8-OHdGやmalonaldehydeなど)を測定する。同時に、視床下部ー下垂体ー副腎(HPA)系に関与する各種ホルモン(コルチゾール、バソプレシン、ノルエピネフリンなど)も測定し、酸化ストレスとHPA系の各種ホルモンとの関係を明らかにする。