hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
各種骨吸収因子の骨系細胞の及ぼす影響に関する免疫電顕的検索

根尖病巣と歯周疾患はともに骨吸収を伴う病変であり、現在骨吸収を促進させる主要な因子としてはインターロイキン1(ILー1)をはじめとする各種サイトカインが注目されている。しかし、病巣組織内における局在を観察した報告は見られないことから、炎症局所においてILー1がどのような細胞によって産生されているのかを明らかにするため以下のような実験を行った。根尖切除手術時に得られた人の根尖病巣内におけるILー1の局在を観察することを目的として、PLP固定後ABC法によるパラフィン切片上での観察を行った。その結果、血管内皮細胞と炎症性細胞に陽性の所見が認められた。実験的に誘発させたラットの根尖病巣モデルにおいては、根尖孔周囲の好中球に反応陽性であり隣接する歯槽骨表面には多数の破骨細胞が観察された。また。4%PFAによる固定後OCTコンパウンドに包埋して凍結切片を作製し、マウス抗ヒトILー1βモノクローナル抗体、FITC標識抗マウスIgM抗体の順に作用させ、蛍光顕微鏡による観察を行ったところ浸潤細胞の一部では胞体内に陽性の所見が認められた。また連続切片に対して非特異的エステラーゼ染色を行ったところ反応陽性の細胞が認められており、病巣内のマクロファージがILー1を産生している可能性が示唆された。しかしながら、モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学においてはイムノブロッティングが唯一の特異性検定の手段であり、これまで得られた結果からは陽性所見を示した細胞がILー1との反応によるものかは断定でかない。現在サルモネラ由来のLPSにより実験的に誘発させた炎症巣より得られた組織及び抽出物に対して、組織化学とブロッティングを行う予定である。また。骨吸収を促進する因子として近年注目されているインターロイキン1およびTNF(腫瘍壊死因子)の組織内局在を免疫組織化学的手法を用いて検索した.1.人根尖病巣における局在について:根尖切除術時に採取された人根尖病巣をPLPにて6時間固定した後,通法に従いエタノール系列で脱水し低融パラフィンに包埋した.厚さ4μmの連続切切を作製し,一部はH-E染色を施して歯根肉芽腫と診断した.免疫組織学的には,一次抗体としてマウス抗人IL-1抗体(Genzyme)を用いた.二次抗体にはビオチン化ヤギ抗マウスIgM抗体,更にアビジン標識ペルオキシダーゼ, DAB発色の順に反応を行い,メチルグリーンにて核染色を施した.好中球,血管内皮細胞に反応陽性の所見を認めた. 2.ラット根尖病巣誘発モデルについて:IL-1局在と骨系細胞の動態を経日的に観察することを目的に8週齢ラットの下顎臼歯の髄腔開放を行った.PLPによる潅流固定後10%EDTAにて脱灰し,常法通りパラフィン切片を作製した.得られた1日後から7日後までの組織においては,根尖孔付近に好中球の浸潤が認められ,隣接する骨表面には破骨細胞が出現していた.IL-1の局在は好中球および破骨細胞に観察された.現在,長期経過例として術後30日例および60日例を作製中である.3.今後の研究の展開:今回用いたABC法では内因性ペルオキシダーゼの除去に0.3%H_2O_2添加メタノールを用いたが,阻止が不完全である可能性があり,またHRPのコラーゲンに対する親和性のためbackgroundも染色され局在観察が難しい.

そこでグルコースオキシダーゼを用いたABC-Go法により検索する予定である.TNFの局在に関しては市販の特異抗体がないため, recombinant TNF2に対するモノクローナル抗体を現在,作製中である.根尖病巣と歯周疾患はともに骨吸収を伴う病変であり、現在骨吸収を促進させる主要な因子としてインターロイキン1(IL-1)をはじめとする各種サイトカインが注目されている。しかし、病巣組織内における局在を観察した報告は見られないことから、炎症局所においてIL-1がどのような細胞によって産生されているのかを明らかにするため以下のような実験を行った。根尖切除手術時に得られた人の根尖病巣内におけるIL-1の局在を観察することを目的として、PLP固定後ABC法によるパラフィン切片上での観察を行った。その結果、血管内皮細胞と炎症性細胞に陽性の所見が認められた。しかし、ペルオキシダーゼによる標識法では内因性ペルオキシダーゼによる阻止が不完全である可能性があるため、標識酵素としてアルカリホスファターゼを用いたところ陽性細胞は観察できなかった。そこで4%パラホルムアルデヒドによる固定後OCTコンパウンドに包埋して凍結切片を作製し、マウス抗ヒトIL-1βモノクローナル抗体、FITC標識抗マウスIgM抗体の順に作用させ、螢光顕微鏡による観察を行ったところ浸潤細胞の一部では胞体内に陽性の所見が認められた。また同一切片に対して非特異的エステラーゼ染色を行ったところ反応陽性の細胞が認められており、病巣内のマクロファージがIL-1を産生している可能性が示唆された。しかしながら、モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学においてはイムノブロッティングが唯一の特異的検定の手段であり、これまで得られた結果からは陽性所見を示した細胞がIL-1との反応によるものかは断定できない。現在サルモネラ由来のLPSにより実験的に誘発させた炎症巣より得られた組織及び抽出物に対して、組織化学とブロッティングを行う予定である。
火山活動に伴う塊状硫化物鉱床の生成機構に関する地質学的・地球化学的研究

平成14-16年度の取り組み海底熱水鉱床生成場の変遷を解明として,次の3つを解明するのが目標である.1.現世の海底熱水活動を詳細に観察し生成環境を解析する.2.熱水活動で生成し,プレートに運ばれ陸上に乗り上げたVMSDを現世の海底熱水活動と対照する.3.含金黒鉱鉱床の成因が浅所で形成された小規模カルデラに関連していることを証明することにある.平成16年度の成果1.陸化したVMSD鉱床:秋田および青森の黒鉱鉱床や八甲田トンネル鉱床地域を選択し,硫化鉱物中の遷移金属元素,微量成分の局所分析をおこなった.とくに,黒鉱層準の上下の玄武岩類,酸性岩類の希土類元素を中心に分析し,黒鉱層準でその含有量,REEパターンが変化することを確認した.2.変質粘土鉱物を主とする黒鉱層準の泥質岩の局所分析をレーザー気化ICP-MS分析をおこない,全岩組成との関連を明らかにした.泥岩は鉱化に関連する火成岩から由来する凝灰岩との強い相関性,変質作用による元素の移動を確認した.3.熱水から晶出した鉱物の共生関係,主成分および微量成分の化学組成から,熱水-結晶間の元素の分配データ等をもとめた.玄武岩および流紋岩類の加熱実験による発泡現象や生成粘土鉱物の生成を実験的に行った.また,鉱化に関連する熱水の温度,圧力,pHなどの地下環境の推定,その機構をさらに検証し,明確化するため上記鉱石の流体包有物の分析をおこなった.4.これらのデータの一部は,チュニジア国SfaxにおけるJoint Symposium,イタリア国フィレンツェで開かれた万国地質学会で平成16年度に発表した.平成14-16年度の取り組み海底熱水鉱床生成場の変遷を解明として,次の3つを解明するのが目標である.1.現世の海底熱水活動を詳細に観察し生成環境を解析する.2.熱水活動で生成し,プレートに運ばれ陸上に乗り上げたVMSDを現世の海底熱水活動と対照する.3.含金黒鉱鉱床の成因が浅所で形成された小規模カルデラに関連していることを証明することにある.平成16年度の成果1.陸化したVMSD鉱床:秋田および青森の黒鉱鉱床や八甲田トンネル鉱床地域を選択し,硫化鉱物中の遷移金属元素,微量成分の局所分析をおこなった.とくに,黒鉱層準の上下の玄武岩類,酸性岩類の希土類元素を中心に分析し,黒鉱層準でその含有量,REEパターンが変化することを確認した.2.変質粘土鉱物を主とする黒鉱層準の泥質岩の局所分析をレーザー気化ICP-MS分析をおこない,全岩組成との関連を明らかにした.泥岩は鉱化に関連する火成岩から由来する凝灰岩との強い相関性,変質作用による元素の移動を確認した.3.熱水から晶出した鉱物の共生関係,主成分および微量成分の化学組成から,熱水-結晶間の元素の分配データ等をもとめた.玄武岩および流紋岩類の加熱実験による発泡現象や生成粘土鉱物の生成を実験的に行った.また,鉱化に関連する熱水の温度,圧力,pHなどの地下環境の推定,その機構をさらに検証し,明確化するため上記鉱石の流体包有物の分析をおこなった.4.これらのデータの一部は,チュニジア国SfaxにおけるJoint Symposium,イタリア国フィレンツェで開かれた万国地質学会で平成16年度に発表した.平成14年度の取り組み海底熱水鉱床生成場の変遷を解明として,次の3つを解明するのが目標である.1.現世の海底熱水活動を詳細に観察し生成環境を解析する.2.熱水活動で生成し,プレートに運ばれ陸上に乗り上げたVMSDを現世の海底熱水活動と対照する.3.含金黒鉱鉱床の成因が浅所で形成された小規模カルデラに関連していることを証明する.平成14年度の成果(1)現世の海底熱水活動として,北フィジー海盆及びマヌス海盆の海底熱水活動による沈殿物である鉱石を観察し,海底熱水活動の多様性を明らかにしつつある.海底火山活動と鉱化作用,マグマと循環海水との反応,硫化鉱物の結晶成長機構が,多くの組織観察とICP-MS分析からに明らかになった.(2)陸上に乗り上げたVMSDとしてオマーン国グザイン鉱床を取り上げ,その鉱化作用,関連火成岩と熱水鉱化作用を明らかにした.(3)現生のカルデラの解析を行うとともに,黒鉱生成期である中新世に形成されたカルデラを斜度図から解析した.北鹿の温川含金黒鉱鉱床の成因が浅所で形成された小規模カルデラに関連しているとの仮説の下,カルデラと金鉱化作用の関連性を,そのカルデラ及び黒鉱鉱床のサイズ,金含有量などを化学的に解明,カルデラがの重要性を明らかにした.平成15年度以降の最重点課題1.陸化したVMSD

鉱床:オマーンのグザイン鉱床,下川鉱床を選択し,硫化鉱物中の安定同位体比,遷移金属元素,PGEの局所分析をおこなう.2.緑泥石などの変質粘土鉱物を主とする珪酸塩鉱物,炭酸塩鉱物,酸化鉱物中の希土類元素(REE)局所分析をおこなう.3.熱水から晶出した鉱物の共生関係,主成分および微量成分の化学組成から,熱水-結晶間の元素の分配データ等をもとに,熱水の温度,圧力,pHなどの地下環境の推定する.その機構をさらに検証し明確化するため上記鉱石の流体包有物の分析をおこなう.平成14-16年度の取り組み海底熱水鉱床生成場の変遷を解明として,次の3つを解明するのが目標である.1.現世の海底熱水活動を詳細に観察し生成環境を解析する.2.熱水活動で生成し,プレートに運ばれ陸上に乗り上げたVMSDを現世の海底熱水活動と対照する.3.含金黒鉱鉱床の成因が浅所で形成された小規模カルデラに関連していることを証明することにある.平成15年度の成果1.陸化したVMSD鉱床:秋田および青森の黒鉱鉱床,北海道下川鉱床や八甲田トンネル鉱床地域を選択し,硫化鉱物中の安定同位体比,遷移金属元素,微量成分の局所分析をおこなった.とくに,黒鉱層準の上下の玄武岩類,酸性岩類の希土類元素を中心に分析し,黒鉱層準でその含有量,REEパターンが変化することを確認した.2.緑泥石1の変質粘土鉱物を主とする珪酸塩鉱物,炭酸塩鉱物,硫化鉱物中の微量成分,希土類元素(REE)局所分析をレーザー気化ICP-MS分析をおこない,全岩組成との関連を明らかにした.鉱化に関連する火成岩との強い相関性,変質作用による元素の移動を確認した.3.熱水から晶出した鉱物の共生関係,主成分および微量成分の化学組成から,熱水-結晶間の元素の分配データ等をもとめた.玄武岩および流紋岩類の加熱実験による発泡現象や生成粘土鉱物の生成を実験的に行った.また,鉱化に関連する熱水の温度,圧力,pHなどの地下環境の推定,その機構をさらに検証し,明確化するため上記鉱石の流体包有物の分析をおこなった.4.これらのデータの一部は,モンゴルで開かれた東アジア地質シンポジウムで平成15年度に発表した.さらに,2つの発表にまとめ平成16年度イタリアで開かれる万国地質学会で公表する予定である.平成14-16年度の取り組み海底熱水鉱床生成場の変遷を解明として,次の3つを解明するのが目標である.1.現世の海底熱水活動を詳細に観察し生成環境を解析する.2.熱水活動で生成し,プレートに運ばれ陸上に乗り上げたVMSDを現世の海底熱水活動と対照する.3.含金黒鉱鉱床の成因が浅所で形成された小規模カルデラに関連していることを証明することにある.平成16年度の成果1.陸化したVMSD鉱床:秋田および青森の黒鉱鉱床や八甲田トンネル鉱床地域を選択し,硫化鉱物中の遷移金属元素,微量成分の局所分析をおこなった.とくに,黒鉱層準の上下の玄武岩類,酸性岩類の希土類元素を中心に分析し,黒鉱層準でその含有量,REEパターンが変化することを確認した.2.変質粘土鉱物を主とする黒鉱層準の泥質岩の局所分析をレーザー気化ICP-MS分析をおこない,全岩組成との関連を明らかにした.泥岩は鉱化に関連する火成岩から由来する凝灰岩との強い相関性,変質作用による元素の移動を確認した.3.熱水から晶出した鉱物の共生関係,主成分および微量成分の化学組成から,熱水-結晶間の元素の分配データ等をもとめた.玄武岩および流紋岩類の加熱実験による発泡現象や生成粘土鉱物の生成を実験的に行った.また,鉱化に関連する熱水の温度,圧力,pHなどの地下環境の推定,その機構をさらに検証し,明確化するため上記鉱石の流体包有物の分析をおこなった.4.これらのデータの一部は,チュニジア国SfaxにおけるJoint Symposium,イタリア国フィレンツェで開かれた万国地質学会で平成16年度に発表した.
海洋産渦鞭毛藻由来の抗腫瘍性物質の探索と開発

南西諸島で採取した海洋性アンフィジニウム属渦鞭毛藻より、抗がん剤リード化合物の探索を行い、殺細胞活性を示す化合物としてアンフィリオニン2および3、カリベノリドIといったポリケチド化合物を単離した。2次元NMRデータ、質量分析データといったスペクトルデータの解析に基づいて、それらの化学構造を明らかにした。2009年、西表島、小浜島、久米島の海岸にて潮間帯の砂泥を収集し、栄養塩添加無菌海水培地を加えてインキュベートすることで生育する海洋産渦鞭毛藻の単細胞分離を行った。185クローンのAmphidinium株の樹立に成功した。これら渦鞭毛藻株について、マクロリド産生能を評価する遺伝子プライマーを用いた単細胞PCRを検討したところ、140株にマクロリド産生能を示すことがわかった。マクロリド産生能をもつと判断されたAmphidinium株について、16時間明期、8時間暗期の日周期、40μmolm^<-2>s^<-1>の光量子束密度の蛍光灯照明下、27°Cの環境条件で、栄養塩添加無菌海水培地200mLにて2週間予備培養を行った。培養液を遠心分離機により藻体を濃縮し、凍結乾燥により乾燥藻体を得た。得られた乾燥藻体をトルエンとメタノールの混合溶媒にて抽出し、ヒト上皮ガンKB細胞に対する殺細胞活性と、抽出物に含まれる二次代謝産物の二次元TLC解析を検討した。Amphidinium KCAO9052株について、その抗腫瘍性成分を分離を試みた。Amphidinolide P2は光学活性な無色の油状物質で、高分解能ESIMSよりC_<21>H_<32>O_5の分子式を持つことがわかった。^<13>CNMRスペクトルでは、エステル炭素1個、sp^2四級炭素1個、sp^2メチン2個、sp^2メチレン1個、6個のオキシメチン炭素を含むsp^3メチン9個、sp^3メチレン3個、4個のメチルの全21個の炭素シグナルが観察された。HMQCスペクトルを詳細に解析することにより、炭素に結合する水素シグナルを帰属した。分子式と^<13>C NMRデータを考え合わせ、3個の環を含むことが推定された。^1H-^1H COSY、TOCSY、HMBC、NOESYスペクトル詳細に解析することにより、Amphidinolide P2は、分子内にエポキシ環を2個、エキソメチレン基、分岐メチル3個、水酸基1個をもつ新規15員環マクロリド化合物であると帰属した。2009年、西表島、小浜島、久米島の海岸にて潮間帯の砂泥より収集したマクロリド産生能をもつと判断された.Amphidinium株について、16時間明期、8時間暗期の日周期、40μmol m^<-2>s^<-1>の光量子束密度の蛍光灯照明下、27°Cの環境条件で、栄養塩添加無菌海水培地200mLにて2週間予備培養を行った。得られた乾燥藻体をトルエンとメタノールの混合溶媒にて抽出し、ヒト上皮ガンKB細胞に対する殺細胞活性と、抽出物に含まれる二次代謝産物の二次元ThC解析を検討した。Amphidinium KCA09051株およびKCA09053株について、その抗腫瘍性成分の分離を試みた。Amphirionin-2は光学活性な無色の油状物質で、高分解能ESIMSよりC_<32>H_<50>O_5の分子式を持つことがわかった。^<13>CNMRスペクトルでは、sp^2四級炭素1個、sp^2メチン6個、sp^2メチレン1個、9個のオキシメチン炭素を含むsp^3メチン10個、sp^3メチレン11個、3個のメチルの全32個の炭素シグナルが観察された。HMQC、メチン選択およびメチレン選択E-HSQCスペクトルを詳細に解析することにより、炭素に結合する水素シグナルを帰属した。分子式と^<13>C NMRデータを考え合わせ、4個の環を含むことが推定された。^1H-^1H COSY、TOCSY、HMBC、NOESYスペクトル詳細に解析することにより、Amphirionin-2は、ヘキサヒドロフロ[3,2-b]フラン環部分を2個持つ新規ポリケチド化合物であると帰属した。2009年、西表島、小浜島、久米島の海岸にて潮間帯の砂泥より収集したマクロリド産生能をもつと判断されたAmphidinium株について、16時間明期、8時間暗期の日周期、40μmol m^<-2>s^<-1>の光量子束密度の蛍光灯照明下、27°Cの環境条件で、栄養塩添加無菌海水培地200mLにて2週間予備培養を行った。

得られた乾燥藻体をトルエンとメタノールの混合溶媒にて抽出し、ヒト上皮ガンKB細胞に対する殺細胞活性と、抽出物に含まれる二次代謝産物の二次元TLC解析を検討した。Amphidinium KCA09056株について、その抗腫瘍性成分の分離を試みたところ、Amphirionin-3ならびにCaribenolide-Iを単離した。Amphirionin-3は光学活性な無色の油状物質で、高分解能ESIMSよりスペクトルから分子量が342であり、分子式がC_<20>H_<38>O_4であることが明らかとなった。^<13>CNMRスペクトルでは、四級炭素2個、エキソメチレン1個、sp^3メチン5個、sp^3メチレン9個、4個のメチルの全20個の炭素シグナルが観察された。HMQC、メチン選択およびメチレン選択E-HSQCスペクトルを詳細に解析することにより、炭素に結合する水素シグナルを帰属した。分子式と^<13>C NMRデータを考え合わせ、1個の環を含むことが推定された。^1H-^1H COSY、TOCSY、HMBC、NOESYスペクトル詳細に解析することにより、Amphiriomn-3は、]テトラヒドロフラン環部分を2個持つ新規ポリケチド化合物であると帰属した。Calibenolide-Iは、Shimizuらの報告したCaribenolide-Iとデータが一致した。さらに、既知化合物Amphidinolide Nと測定溶媒をそろえてデータを測定したところ、1Hおよび13C NMRデータ並びに旋光度が極めて頬似していることが判明した。このことから、Carbinolide-IはAmphidinolide Nと同一化合物であり、Amphidinolide Nは21,24-diol構造ではなく、THF環をもつ構造であると推定された。
東アジア諸国の経済発展と農業環境問題の計量分析

2018年度はここまで、昨年度の東アジア諸国を対象としてマクロデータを使用した分析から、発展途上国であった時期の明治前期日本を対象としてミクロデータを使用した分析へと研究を進化させてきた。1880年代前半の岐阜製糸業を対象として、水車や人力等、化石エネルギーに動力源を依存しない成長の特性についての計量分析を行った。研究の成果は、2018年度中に国際誌へ掲載され、昨年度に引き続き、一応の成果を挙げることが出来た。明治前期に日本は、フランスやイタリアといった欧州諸国から最先端の製糸技術を導入し、江戸期以降品種改良が持続的に行われた養蚕業の発展と合わせて、外貨獲得産業としての蚕糸業を確立した。その確立過程においては、最先端の製糸技術をそのままの形で受け入れることなく、日本の市場条件に適合する形に修正した導入が図られた。その導入に際しては、労働集約的な技術選択が行われる一方、主たる女性労働力と合わせて補助的に男性労働力が有効に活用された。また製糸組合の結成が行われ、地域の中で連携して共同出荷や原材料購入が行われた。地域の中で多くの製糸工場が成立し、競争が行われ、原材料たる繭の生産が活発に行われた。さらに、動力源としては水車、繭を煮る燃料源としては蒸気力が使用され、効率性を高めることとなった。以上のような要因は、先行研究とは異なり、システムGMMによる生産関数の推定によって、厳密に確認され、技術進歩に貢献することが明らかとなった。さらに、フロンティア効率性の推定も同時に行われ、岐阜県の中の美濃・飛騨のそれぞれにおいて、技術的効率性に格差が存在せず、修正技術の伝播に地域格差が存在しないことが確認された。来年度は、山梨県にまで対象地域を拡大し、より詳細なデータを使用した生産関数の推定を行い、製糸業の技術導入の確立期の状況をさらに明らかにする。前年度は農業の廃棄物排出に関する国際比較を行ったが、今年度は農業由来の産業に注目し、発展途上国期の日本の経験を確認することで、教訓を引き出すアプローチを選択した。動力源に化石エネルギーを使用せず、相対的に汚染度の低い段階の経済発展に必要な条件を確認することを目的とした。実証研究の結果は、地域研究が対象の国際誌に掲載され、一定の成果は出せたと判断されうる。ミクロデータを使用した分析を行うことを優先し、製糸業の研究をさらに深めて行い、その後、動力源に化石燃料を使用する綿工業に分析の焦点を移す予定である。いずれも、データが入手可能である明治期日本を対象とする。研究分担者との共同研究として、今年度、中国の地域データを使用した環境クズネッツ曲線の推定を農業及び工業のそれぞれの部門を対象に行う予定である。これらの研究は、今年度、引き続き、査読付きの国際雑誌への掲載を目指す。2017年度はここまで、東アジア諸国の農業部門及び工業部門の廃棄物に関する計量分析を行い、国際誌への投稿を行い、成果を挙げてきた。東アジア諸国の農業部門の廃棄物については、農地に含まれる余剰物質の推計を行った。農地に留まる余剰物質の量は化学肥料や種子に含まれる窒素やリンの総量から収穫物に含まれるものを差し引いた値として推計される。推計された余剰物質の量と一人当たりGDPの間に、環境クズネッツ曲線の関係を描くことが可能か否かを中国、日本、台湾、韓国の4か国を対象として1960年以降2010年代に至る期間の時系列データを使用して検証した。その結果、特に中国の耕種農業部門において、耕地当たりの余剰物質は、環境クズネッツ仮説で説明されることが確認された。この場合、中国において今後、一人当たりGDPが増加するにつれて、耕地当たりの余剰物質は増加することが予想される。さらに中国においては、畜産部門でも同様な現象が生じることが確認される。中国と異なって、台湾、日本、韓国においては、耕種農業部門由来の余剰物質の量は最大となる「転換点」を越えており、今後、減少することが予測される。一方、畜産部門においては、依然として「転換点」を越えておらず、今後、増大することが予測される。中国においては、耕種農業部門が、台湾、韓国、日本では畜産部門が、余剰物質増大の中心となると予測され、対策が必要となる。さらに中国の工業部門において、1990年以降2010年代に至る地域パネル・データを使用して、NOX,SOX,CO2等の大気汚染物質における環境クズネッツ仮説の検証を進めた。農業部門の場合と同様、中国工業部門において環境クズネッツ仮説が成立しており、「転換点」以前の状況であるため、今後、一人当たりGDPが増加するにつれて汚染物質が増大する可能性があり、政策的対応が求められることが確認された。2017年度は農業部門の研究で査読付き国際誌であるAsia-Pacific Policy Studies、工業部門の研究で日本の査読付き学会誌である経済政策ジャーナルに英文雑誌として掲載されており、最低限の基準は越えていると判断される。また当初予定していたマクロ時系列分析と地域パネル分析について業績を出しており、順調に研究が進行していると考えられる。

研究の成果は、2018年度中に国際誌へ掲載され、昨年度に引き続き、一応の成果を挙げることが出来た。明治前期に日本は、フランスやイタリアといった欧州諸国から最先端の製糸技術を導入し、江戸期以降品種改良が持続的に行われた養蚕業の発展と合わせて、外貨獲得産業としての蚕糸業を確立した。その確立過程においては、最先端の製糸技術をそのままの形で受け入れることなく、日本の市場条件に適合する形に修正した導入が図られた。その導入に際しては、労働集約的な技術選択が行われる一方、主たる女性労働力と合わせて補助的に男性労働力が有効に活用された。また製糸組合の結成が行われ、地域の中で連携して共同出荷や原材料購入が行われた。地域の中で多くの製糸工場が成立し、競争が行われ、原材料たる繭の生産が活発に行われた。さらに、動力源としては水車、繭を煮る燃料源としては蒸気力が使用され、効率性を高めることとなった。以上のような要因は、先行研究とは異なり、システムGMMによる生産関数の推定によって、厳密に確認され、技術進歩に貢献することが明らかとなった。さらに、フロンティア効率性の推定も同時に行われ、岐阜県の中の美濃・飛騨のそれぞれにおいて、技術的効率性に格差が存在せず、修正技術の伝播に地域格差が存在しないことが確認された。来年度は、山梨県にまで対象地域を拡大し、より詳細なデータを使用した生産関数の推定を行い、製糸業の技術導入の確立期の状況をさらに明らかにする。前年度は農業の廃棄物排出に関する国際比較を行ったが、今年度は農業由来の産業に注目し、発展途上国期の日本の経験を確認することで、教訓を引き出すアプローチを選択した。動力源に化石エネルギーを使用せず、相対的に汚染度の低い段階の経済発展に必要な条件を確認することを目的とした。実証研究の結果は、地域研究が対象の国際誌に掲載され、一定の成果は出せたと判断されうる。2018年度は、農業部門、工業部門ともに地域パネルデータを使用した環境汚染物質の環境クズネッツ曲線を推定したい。その際、計量経済学の新しい方法である空間計量経済学の手法を使った分析を行いたい。さらにミクロ分析をインドネシア農業を対象として本格的に行う前段階として、日本の農業もしくは関連産業を対象としたミクロ計量分析を行いたい。ミクロデータを使用した分析を行うことを優先し、製糸業の研究をさらに深めて行い、その後、動力源に化石燃料を使用する綿工業に分析の焦点を移す予定である。いずれも、データが入手可能である明治期日本を対象とする。研究分担者との共同研究として、今年度、中国の地域データを使用した環境クズネッツ曲線の推定を農業及び工業のそれぞれの部門を対象に行う予定である。これらの研究は、今年度、引き続き、査読付きの国際雑誌への掲載を目指す。分担者が主に中国関連書籍を直接輸入で購入した結果、為替の変動要因等で当初の見積もりと異なる価格となって次年度使用額が生じた。次年度も同様の方法で中国及びインドネシアの関連書籍を購入するため、為替の変動要因が考えられ、それに対処するための資金として使用可能である。データ取得のための費用が公刊統計の使用によって削減されたこと及びデータ取得や打合せのための出張が、予想よりも少ない回数となったことが原因である。
革命後イランにおける民主的ディスコースの出現と民主化プロセス開始の実証的研究

1.イランの民主化プロセスの現状とそれに至る背景的要因の分析および関連する資料蒐集、面談調査のために、2002年7月に一週間の現地調査(イラン国テヘラン市)を行った。特に、1997年5月の大統領選挙に至る政治・社会過程の主要な第一次資料として、ペルシャ語日刊紙の『ハムシャフリー』紙のバックイッシューを創刊号より可能な限り全て、蒐集した。2.上記出張期間中に、テヘランで開催されていたイスラム・イラン参加戦線党(IIPF)第3回党大会の初日にオブザーバーとして参加し、開会式での演説と党幹部の記者会見内容の実地調査を行った。3.平成13年度に引き続き、革命後イランにおける民主的ディスコースの出現と民主化プロセス開始の背景的分析のために、各種新聞(とりわけIIPFの機関紙である『ノウルーズ』紙やIRMO[イスラーム革命モジャーヘディーン機構]の機関紙の『アスレ・マー』)や出版物(とりわけIIPFのイデオローグであるサイード・ハッジャーリアーンの論文集)などのペルシャ語一次資料の読解・分析を行った。4.2001年6月に日本比較政治学会年次大会で行った、革命後イランの選挙制度と政党の発展史および選挙結果の分析、さらにその民主化プロセスの観点からの意義と評価についての研究発表を、研究論文の形に再整理し、同学会年報(第4号)に「イスラーム体制下における宗教と政党-イラン・イスラーム共和国の場合」(pp.67-95)という形で発表した。5.革命後イランの民主化プロセスの出現とその意義の評価についての論文執筆の準備を行った。1.1990年代前半から1997年の大統領選挙にいたる時期に焦点を当て、イラン・イスラーム共和国における民主的ディスコースの出現と、その形成と発展がイラン国内における現実の政治過程に対する影響を評価するために、2002年1月に現地(イラン国テヘラン市)へ出張し、各種新聞等の一次資料の蒐集を行った。また、上記の資料蒐集を補完する目的で、革命後イランの政治、文化などに関する最近の学位論文や研究書をも蒐集した。2.本研究との比較対比を行うことも兼ねて、ハタミ政権下における改革派の動向と「改革」プロセスの最近の動向を、現地調査(2002年1月)やさまざまなペルシャ語・英語資料をもとに、分析・評価し、複数の雑誌論文の形で発表した。3.改革派運動出現の背景と意味合いを、イランの選挙制度と政党のあり様との関係で研究をし、2001年6月に開催された日本比較政治学会年次研究大会で発表を行った。
アラスカの地殻隆起・重力変動観測による粘弾性構造解明と地球環境変動モニタリング

米国アラスカ州南東部において現在進行中の地殻隆起や重力変動を詳細に明らかにするため,本研究課題期間中にGPS及び重力の連続観測を継続するとともに絶対重力の繰り返し測定を3回実施した.その結果,GPS観測からは最大で年間約3cmの隆起速度が得られた.超伝導重力計による重力連続観測では,月間0.5マイクロガル以下という非常に小さいドリフトレートが実現できた.絶対重力測定では,従来の変化率からの予測値を10マイクロガル前後上回るケースもあったが,氷河後退域直近の観測点では,概ね調和的であった.前者の原因としては,地下水起源の擾乱や降水・降雪等の陸水荷重の寄与が考えられる.本研究課題では,米国アラスカ州における野外観測が主要な実施内容であるが,採択内定通知が11月下旬だったため,本年度はそれができなかった.そこで,来年度以降の研究実施のため,モニタリング重力計の機種選定等を行った.5月から6月にかけての約3週間,研究代表者(三浦)と研究協力者(京都大学理学研究科研究員・早河秀章)が研究対象領域である米国アラスカ州のグレーシャーベイに赴き,先行研究で既に設置した観測点において絶対重力測定を実施した.また平成23年度にアラスカ大学サウスイースト校内に設置したモニタリング用重力計の保守を行い,正常に稼働し順調にデータ収録が行われていることを確認した.これまでに蓄積されたデータを用いて潮汐解析を行い,重力計が仕様通り正常に動作していることを確認した.また,気圧応答やドリフトレートについても調査を行った.三浦は連携研究者らと協力して,先行研究以来得られているGPS連続観測データの観測点座標時系列について,粒子フィルター法など最新の統計学的手法の応用による季節変動除去法について検討を行った.実際に収集されたGPS連続観測データの観測点座標時系列も加えて,季節変動除去を実施し経年変化率を求めた.研究分担者(太田)は,これまでに収集されている研究対象領域の衛星搭載合成開口レーダーによる観測データを収集し,DEMの時間的変化から氷河消長に関する情報を抽出する試みを行った.研究分担者(佐藤)は,これまでに得られている絶対重力測定によって明らかにされた経年的な絶対重力の減少及びGPS連続観測データによる地殻隆起の時空間的変化に基づいて,研究対象領域直下の粘弾性構造モデルについて再検討を行い,圧縮率も考慮した上で詳細な地殻・マントル構造の推定を試みた.問題点を洗い出して改良すべき点などについて検討して,論文執筆を開始した.5月から6月にかけての約3週間,研究代表者らが現地に赴き,先行研究で既に設置してある絶対重力観測点において測定を実施した.同期間に,各GPS観測点をまわり,データ収集とバッテリーの交換作業などを行った.帰国後に収集されたデータを解析し,得られる座標時系列に問題がないか確認し,これまでに得られたデータと結合した.アラスカ大学サウスイースト校図書館にモニタリング用重力計を設置した.これまでに蓄積されたデータを用いて潮汐解析を行い,重力計が仕様通り正常に動作しているか確認し,気圧応答やドリフトレートについても調査を行った.研究協力者らと協力して,先行研究によって得られているGPS連続観測データの観測点座標時系列について,GRACE衛星で得られている重力変化データとの比較を行い,季節変動成分等において高い相関があることを見出した.先行研究により求められている粘弾性構造モデルを精査し,問題点を洗い出して改良すべき点などについて検討を行った.本研究によって得られるデータの品質などを考慮して,モデル構築のために最適な解析手法について検討した.今年度は研究代表者(三浦)が研究対象領域に出張し、連携研究者が所属するアラスカ大学の技術職員とともに本研究課題の先行研究課題によって設置されたGPS連続観測点の保守作業を行い、GPS受信機が正常に稼働していることを確認するとともに、データ回収を行った。また、これまでに蓄積されたGPSデータに基づいて、氷河性地殻均衡(Glacial Isostatic Adjustment,以下GIAと略す)を考える上でマントルの圧縮性の効果について検討した論文を執筆した。この論文では、研究対象領域のGIAについて研究を進める際にマントルの圧縮性を考慮したモデルを構築し、本研究課題で実施されている観測結果を含む当該地域の上下変動速度を用いて、非圧縮性を仮定した場合との比較を初めて行った。その結果、非圧縮性を仮定したマックスウェル粘弾性体については、圧縮性を考慮した場合に比べて、平均的隆起速度の27%(約4 mm/年)を過小評価する可能性を示した。これは観測誤差を上回る量である。これら両モデルにおける相違については、たわみ剛性率を合わせ込むことによって10%程度まで減少させることができ、非圧縮性モデルに基づいた逆解析を行って粘弾性構造を推定する際には重要であるという結論を得た。今年度は研究代表者(三浦)が、分担者である風間(京大・理)とともに研究対象領域に出張し、アラスカ大学の技術職員と協力して野外観測等を実施した。実施内容は、本研究課題の先行研究課題によって設置されたGPS連続観測点や超伝導重力計の保守作業を行い、量観測装置が正常に稼働していることを確認するとともに、データ回収を行った。また、これまで隔年で実施してきた絶対重力測定を実施した。これまでに蓄積されたGPSデータに基づいて、氷河性地殻均衡(Glacial Isostatic Adjustment,以下GIA)を考える上でマントルの圧縮性の効果について検討した論文を執筆した。

この論文では、研究対象領域のGIAについて研究を進める際にマントルの圧縮性を考慮したモデルを構築し、本研究課題で実施されている観測結果を含む当該地域の上下変動速度を用いて、非圧縮性を仮定した場合との比較を初めて行った。その結果、非圧縮性を仮定したマックスウェル粘弾性体については、圧縮性を考慮した場合に比べて、平均的隆起速度の27%(約4 mm/年)を過小評価する可能性を示した。これは観測誤差を上回る量である。これら両モデルにおける相違については、たわみ剛性率を合わせ込むことによって10%程度まで減少させることができ、非圧縮性モデルに基づいた逆解析を行って粘弾性構造を推定する際には重要であるという結論を得た。米国アラスカ州南東部において現在進行中の地殻隆起や重力変動を詳細に明らかにするため,本研究課題期間中にGPS及び重力の連続観測を継続するとともに絶対重力の繰り返し測定を3回実施した.その結果,GPS観測からは最大で年間約3cmの隆起速度が得られた.超伝導重力計による重力連続観測では,月間0.5マイクロガル以下という非常に小さいドリフトレートが実現できた.絶対重力測定では,従来の変化率からの予測値を10マイクロガル前後上回るケースもあったが,氷河後退域直近の観測点では,概ね調和的であった.前者の原因としては,地下水起源の擾乱や降水・降雪等の陸水荷重の寄与が考えられる.本研究課題で実施している観測では順調にデータが継続的に蓄積されている。特にGPS観測データは、米国の国家プロジェクトとして実施されているPlate Boundary Observatory(プレート境界観測計画)で得られている観測データとほぼ同様の品質を維持しており、26年度に執筆された論文の中でも重要なデータとなった。これまで本研究課題における粘弾性構造の推定においては、重力の影響を加味した非圧縮性の球殻成層粘弾性地球モデルを用いてきたが、この論文では、新たにスペクトラル有限要素法を導入し、圧縮性も考慮可能にするなどデータ解析手法においても大きな進歩があった。27年度が最終年度であるため、記入しない。固体地球物理学27年度は本研究課題の最後であり、絶対重力測定を実施する予定のほか、超伝導重力計によって蓄積されている重力連続観測データに基づいて地球潮汐周期帯における地域スケールモデルの応答についても研究を進める予定である。26年度はGPS観測による隆起速度データを用いて論文を執筆したが、最終年度である27年度は、これに重力連続観測データや絶対重力測定データを追加し、さらに精度の高い粘弾性構造の推定を行う予定である。本研究課題は,採択内定通知が11月下旬だったため,主要な実施内容である米国アラスカ州における野外観測ができなかったため.平成25年度に計画した絶対重力測定は,予定していた全ての観測点において良好なデータを取得できた.計画されていた研究内容はほぼ達成された.27年度が最終年度であるため、記入しない。H24年5月から6月にかけての約3週間,研究代表者らが現地に赴き,先行研究により設置された絶対重力観測点において再測を実施する.同期間には,各GPS観測点をまわり,データ収集とバッテリーの交換作業などを行う.帰国後に収集されたデータを解析し,得られる座標時系列に問題がないか確認する.
解析的モデルを用いた蛋白質フォールディングの研究

蛋白質フォールディングの機構を解析的モデルを用いて定式化し、蛋白質の天然構造や残基間の相互作用がフォールディングに及ぼす影響について考察した。本研究では、ペプチド鎖をガウス鎖として表し、天然状態(折り畳まれた状態)で互いに近接した距離にあるような残基間に引力相互作用を、全残基対の間(但し隣あう残基対は除く)に斥力相互作用を導入し、蛋白質の構造に基づく幾何学的な因子と構造によらない因子がもたらす影響についての考察を行なった。蛋白質フォールディング機構に対する理論的なアプローチとして、解析的モデルの構築を目的として研究を行った。蛋白質のトポロジカルな情報をなるべく平均化せずに考えるため、天然状態においてコンタクトをおこす残基対間に相互作用が働いているランダム鎖をモデルとして用いた。計算結果をGoモデルシミュレーションと比較するため、残基間の結合エネルギーは一定としたうえで、エントロピーのフォールディングに伴う変化に対する評価をどのように行うかに焦点を当てた。このモデルを用いることにより、フォールディングにおける蛋白質のトポロジカルな性質の役割について考えることができる。まず、側鎖による残基間の結合距離、及び引力ポテンシャルの幅をパラメーターとして導入し、βシート型のペプチドについて定式化を行い、内部エネルギー、エントロピー、比熱についての温度依存性のプロットを行ったが、高温領域におけるエントロピーの温度依存性や比熱曲線をGoモデルシミュレーションの結果と比べた結果、蛋白質の共同的な振る舞いの効果を導入する必要があることがわかった。そこで、ランダム鎖を用いたモデルに更にすべての残基間に働く斥力の効果もとりいれたモデルを導入し、新たに計算を行った。これは、エントロピーに対して、蛋白質の共同的な振る舞いの効果を入れることになる。斥力のない場合においては、変数変換を行なうことにより各残基についての角度積分が解析的に遂行できたが、斥力をいれた系では行なうことが出来ないため、10残基前後のヘリックスやβシートについて、数値計算を使って分配関数を求めた。得られた結果から、フォールドした際の蛋白質のトポロジカルな情報と熱力学関数の温度依存性の関係を調べ、シミュレーションでも同様に傾向が得られることを確認した。計算結果をGoモデルシミュレーションと比較するため、残基間の結合エネルギーは一定とし、蛋白質フォールディングにおけるコンフォメーショナルエントロピーの評価に焦点をあてた。残基間の結合距離、及び引力ポテンシャルの幅、斥力の半径をパラメーターとして導入し、ヘリックスやβヘアピンを含む小さなペプチドについて適用することにより、定式化を行った。斥力がない場合のβヘアピン型のペプチドに関しては、残基の位置についての積分を遂行することができるため分配関数の解析的な表記を得ることができるが、斥力効果をいれた場合は解析的に積分を行うことができないため数値積分を用いた。得られた結果かち、フォールドした際の蛋白質のトポロジカルな情報と熱力学関数の温度依存性、各残基対についてそれぞれがコンタクトを形成している確率の温度依存性についての関係を調べ、シミュレーションと同様の傾向が得られることを確認した。得られた結果の中でも、それぞれの残基対に関する情報はファイ値解析で得られる値と結びつけることができるため、より現実に即した定式化へ結びつくことが期待される。蛋白質フォールディング機構に対するアプローチとして、解析的モデルの構築を目的として研究を行った。分配関数の形は結合エネルギーに関する因子の多項式となり、その係数はトポロジカルな情報を含んだものである。係数部分は積分の形で表されており、斥力がない場合のβヘアピン型のペプチドなど特殊な例を除くと解析的に積分を行なうことができない。このため、数値積分を用いて係数部分は評価した。天然状態でコンタクトをしている残基対に対し、実際にコンタクトをしている割合をオーダーパラメーターとし、自由エネルギー、エントロピー、各残基対に対してコンタクトを形成している確率をこのオーダーパラメーターの関数として調べた。その結果、フォールディングのメカニズムについて、コンタクトマップの他に斥力も重要な役割をなすことを示した。

斥力のフォールディングのメカニズムに対する影響は、CI2に対するGoモデルシミュレーションにおいても見ることができ、解析的モデルがシミュレーションで現れる結果を理解するうえでのサポートとなりうることを示した。
‘認識’と‘構築’の自然の風景像─２１世紀の風景論

文化的差異の認識に基づき、グローバル化した自然問題とかかわる新たな風景論を模索した。国際シンポジウム「21世紀の風景表象ー風景の構築と自然の認識」に続き、国際カンファレンス「風景の美学:伝統と近代」、「風景のアヴァンギャルド、風景のポストモダン」を開催し、当研究の4年にわたる研究成果の総括として、『自然の知覚ー風景の構築。グローバル・パースペクティヴ』(仲間裕子、ハンス・ディッケル編、三元社、2014年3月)を日英のバイリンガルで出版した。本著書は第一部「風景の思想」、第二部「風景のアイデンティティ」、第三部「風景のモダン、ポストモダン」で構成され、8カ国の研究者が寄稿している。アジア藝術学会紀要The Journal of Asian Arts and Aesthetics, Vol.4において、仲間裕子が「自然と風景」の特集を企画し、編集を行った。この特集の寄稿者は、ハンス・ディッケル氏(エルランゲン=ニュルンベルク大学)、ゲイル・レーヴィン氏(ニューヨーク市立大学)、ラファエレ・ミラーニ氏(ボローニャ大学)、クリスティーナ・ウィルコツェウスカ氏(ヤギェウォ大学)、ジャレ・エルツェン氏(中東工科大学)、劉成紀氏(北京師範大学)、および中川真氏(大阪府立大学)で、エコ美学、サウンドアート論、環境問題に関わるアメリカの20世紀美術史、ドイツの公共芸術のイデオロギーの問題など、多様なジャンルや視点から自然・風景論を考察する機会を得た。主要論点となったのは、第一に風景は、政治や経済を含む社会構造と密接に関わり、第二に慣れ親しんだ自然が異質の自然へと変容し、今やむしろアルテファクト(人造物)が自然であるという矛盾が非矛盾として存在すること、第三に自然・風景論は文化や風土のアイデンティティによって差異があるものと捉えられるが、今日ではそもそも人間は己がどこに存在するかを示す指標や'オリエンテーション'を失い、風景のアイデンティティが明白ではないということ、である。したがって当問題にはいっそうのグローバルな議論が求められ、講演会や研究会を開催し、エルツェン氏に「メタモルフォシス(変容)-グローバル化とイスラムの都市」について、また、京都国立近代美術館との共同企画として、ヴォルフガンク・ケルステン氏、ベティーナ・ゴッケル氏(チューリヒ大学)に「クレーと自然」についての報告をお願いした。科研分担者による研究会においては、六人部昭典氏と米村典子氏から、フランス印象派美術の「筆触」、「パレルゴン」などの観点を通してこの時代の自然観についての報告があった。2011年度は、10月に国際シンポジウム「21世紀の風景表象-風景の構築と自然の認識」(於:立命館大学、主催:立命館大学国際言語文化研究所、後援:美学会)を開催した。当シンポジウムは、芸術が対峙した時代の自然意識を解明し、作品が主張する自然概念を析出する試みで、それぞれの歴史・文化、アイデンティティを顧慮する国際的な共同研究として、差異の認識に基づきながら、グローバル化した自然問題とかかわる新たな風景論を模索した。発表者と各報告:ゲイル・レーヴィン(ニューヨーク市立大学)「ジャクソン・ポロックとリー・クラズナー、自然の新概念」、ハンス・ディッケル(エアランゲン=ニュルンベルク大学)「自然とテクノロジーが結ぶ芸術作品)、〓成紀(北京師範大学)、「中国美学の農耕文化的特性と景観表現」、クリスティーナ・ヴィルコシェフスカ(ヤギェウォ大学)「風景と環境」。各発表後に、シンポジウムのテーマについてパネルディスカッションが行われた。2012年2月に国際シンポジウムの継続として、国際フォーラム「風景の美学:伝統と現代」(於:立命館大学)が開催され、潘示番(佛光人文社会学院)「概念とイメージ-中国の伝統的風景画から近代風景画まで-歴史的考察」、アダ・ラエフ(バンベルク大学)「コンテンポラリーアートと風景の国民的コード」、ジャレ・エルツェン(中東工科大学)「美学と美:自然と芸術における形と意味」の招聘研究者と山内朋樹(日本学術振興会特別研究員)「第三風景-ジル・クレマンにおける風景と環境」、田村剛(立命館大学社会学研究科博士課程)「風景の錯綜体としての"私の風景"」の若手研究者による、発表とディスカッションを実施した。また、研究代表者の仲間裕子は、9月にドイツ、ベルリンのライマー出版社からCaspar David Friedrich und die Romantische Tradition,Moderne des Sehens und Denkensを刊行し、ポーランドとトルコでの国際学会、およびドイツのアルフリート・クルップ高等研究所で本研究テーマによる招待講演を行った。風景は、環境破壊という危機に瀕した外的自然が現れる場として、今や従来の伝統的な枠組みを超えた新たな論究の中心に置かれることが求められている。本研究はこの意図の下に、自然と都市の風景をテーマにした芸術作品の分析を行い、根底にあるそれぞれの自然概念の析出を試みた。

その析出に当たっては、芸術内の問題にとどまらず、芸術家が対峙したそれぞれの時代の自然意識を社会的・文化的背景、およびアイデンティティ問題から解明することに重点を置いた。そうして得られた文化的差異の認識に基づき、グローバル化した自然問題とかかわる新たな風景論を模索した。国際交流の研究発表の場として、国際シンポジウム「21世紀の風景表象ー風景の構築と自然の認識」、国際フォーラム「風景の美学:伝統と近代」を開催し、最終年度の2013年には国際カンファレンス「風景のアヴァンギャルド、風景のポストモダン」を催し、新しい動向を見出した美術作品を注視しつつ、来るべき時代の風景について議論した。当研究の4年にわたる研究成果の総括として、『自然の知覚ー風景の構築。グローバル・パースペクティヴ(Perception of NatureーConstruction of Landscape. Global Perspectives』(仲間裕子、ハンス・ディッケル編、三元社、2014年3月)を日英のバイリンガルで出版した。本著書は第一部「風景の思想」、第二部「風景のアイデンティティ」、第三部「風景のモダン、ポストモダン」で構成され、編集者に加えて、8カ国の研究者(岡部由紀子、米村典子、加藤磨珠枝、要真理子、前田茂、ゲイル・レヴィン、クリスティーナ・ヴィルコシェフスカ、ラファエレ・ミラーニ、リュウ・チェングジ、ジャレ・エルツェン、アダ・ラエフ、パン・ファン)が寄稿している。国際美術史学会第33回大会(ニュルンベルク)においてセクションチーフを任された「マルチプル・アートワーク」の基調講演(ハンス・ディッケル、アレクサンダー・フリードリヒ大学教授との共同報告)において、ドイツ・ロマン主義のカスパー・ダーヴィト・フリードリヒの風景画(《冬の風景》)における主題の反復性を指摘し、自身の風景画研究を反映させた。また、北京師範大学の招聘講演においては、“Aesthetics of Landscapes in Japanese Modern Art", “Romantic Landscapes and the Sublime"のテーマで報告し、崇高論を根拠とする西洋の風景と、日本の自然との距離をもたない風景を比較しつつ論じ、当大学の哲学社会学研究科の刘成紀教授と若手研究者を中心に議論を交わすことができた。後者の講演については中国語でも翻訳が現在進められている。ボローニャ大学では“Modernity and Sensibility in Japanese Art of Landscape"の題目のもと「日本の風景画の感性」について講演を行い、当哲学部教授のラファエレ・ミラーニ氏との研究交流を行った。この講演はボローニャ大学高等研究院都市研究所のオンラインジャーナルに掲載されている。なお、この研究交流は、2013年7月にクラクフで開催される国際美学会での「美学と風景」のセクションに反映されることとなった。ミラーニ氏と共同でセクションチーフを務め、イタリアとハンガリーの研究者とともにパネルディスカッションを行う予定である。本研究の主要目的である間文化的共同研究および調査は、昨年度の国際シンポジウムと国際フォーラムの開催によって、多くの成果を得た。