hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子散乱によるβパイロクロア酸化物の動的構造の研究

β型パイロクロア酸化物KOs_2O_6は超伝導転移温度以下で比熱にλ型の異常が見られる。この異常は構造に起因した相転移と考えられるが、その詳細については明らかになっていない。我々は、良質の微小単結晶を用いて高分解能中性子粉末回折実験を行い、構造の変化を調べた。その結果、相転移前後で対称性の変化がない同形転移であることが分かった。また、低温相では格子定数が増大するとともにK原子密度が空間的に広がっており、相転移前後でラットリング運動の基底状態が変化していることを示唆している。本研究の目的は、β型パイロクロア酸化物KOs206で見られた新奇な相転移の機構を明らかにすることである。平成21年度は、まず、相転移前後での構造の変化を詳細に調べるために、良質なKOs206試料を用いて、中性子粉末回折実験を行った。測定は、英国のラザフォードアップルトン研究所に設置された高分解能中性子粉末回折装置HFBSを用いて行った。HFBSは現在稼動している共同利用装置の中で、最も高分解能の中性子粉末回折実験が行える装置である。その結果、相転移前後で結晶構造が変化しない同形転移であることが明らかとなった。また、相転移温度以下で、格子定数の増大、K原子の原子変位パラメーターの増加、が観測された。K原子はOsと酸素で形成されたカゴの中に配置しており、これらの結果は、カゴの中のK原子密度の空間的広がりが相転移前後で変化したことを示唆している。これまでに報告されている同形転移で最も有名なものは気体-液体転移である。電子系では希土類の価数揺動転移、V_2O_3のモット転移などが知られている。固体の構造にのみに起因する同形転移は殆ど報告がなく、対称性の極めて高い立方晶のKOs206において同形転移が観測されたことは非常に興味深い。この同形転移は、ラットリング状態と密接に関連していると考えられる。ラットリング状態を調べるために、東京大学物性研究所が所有する高分解能パルス冷中性子分光器AGNESや米国の国立標準技術研究所に設置された後方散乱装置HFBSなどを用いて、予備的な実験を行った。現在のところ、K原子のオフセンター間のジャンプ運動や、トンネリング示唆する結果は得られていない。今後、さらに詳しく調べる予定である。本研究の目的は、βパイロクロア酸化物KOs_2O_6で見られた新奇な相転移の機構を明らかにすることである。平成21年度は、構造の変化を高分解能中性子回折測定により、詳細に調べた。その結果、7.6Kの相転移は、結晶構造が変化しない同形転移であることが明らかになった。また、相転移温度以下で、格子定数の増大すること、K原子密度が広がることなどがわかった。電子系以外で、固体の同形転移が観測された例は非常に稀であり、とくに対称性の高い立方晶で同形転移が観測されたことは、非常に興味深い。平成22年度は、ラットリングフォノンが相転移でどのように変化するかを調べようと試みた。中性子非弾性散乱測定はフォノンを観測する強力な手法であることが知られている。本研究では、東京大学物性研が所有する高エネルギー分解能3軸分光器HERを用いて、ラットリングフォノンの測定を行った。その結果、ラットリングフォノンが3meV付近に観測され、そのピークが相転移温度以下でブロードになっている傾向が得られた。これは、平成21年度の中性子回折実験により得られた、K原子密度が相転移温度以下で広がっているという結果を含めて考えると、ポテンシャルの形状が変化したことを示唆しているのではないかと考えられる。また、ピークがブロードになるということは、低エネルギー領域に状態が増えたと考えることができ、比熱の温度変化にも対応する結果である。このように、今回得られた結果は、新奇な同形相転移がK原子のラットリング運動と密接に関連していることを示唆している。
線形符号のトレリスダイアグラムの構造解析及びその支援系の作成

(1)符号長nの2元線形符号Cの異なる2成分位置j,kについて(但し1≦j<k≦n),j,k間の以外の成分位置がすべて0であるようなCの部分符号の次元をKj,kとする.Cの最小状態数のトレリスダイアグラムにおける任意の2状態間のパスの本数のKj,kを用いて表された式を導出した.その値を求めるプログラム群と生成行列または検査行列から状態数最小のトレリスダイアグラムを出力するプログラムを実現した.(2)符号長2^mー1,最小距離2^<mーr>ー1の2元原始BCH符号が同符号長のr次の巡回リ-ド・マラ-符号を部分符号としてもつこと,及び,リ-ド・マラ-符号が比較的小規模のトレリスダイアグラムをもつこと等を利用して,拡大原始BCH符号にビット位置の置換を施し,状態数の比較的小さなトレリスダイアグラムを得る方法を考案した.(3)(2)の結果を用いて,(64,24),(64,45),2^m,2^mー2mー1)拡大BCH符号(但しmは正整数)に対する最小トレリスダイアグラムを得るための具体的なビット位置の置換を示した.その結果,これらの符号のトレリスダイアグラムの規模を,置換を施さない場合と比較して,(64,24)符号での2^9分の1,(64,45)符号で2^5分の1と,かなり小さくすることができた.そのため,これらの符号を成分符号として用いた多レベルブロック変調符号は,成分符号ごとに軟判定最尤復号(あるいは準最尤復号)を行う多段階復号が可能であることがわかった.(1)符号長nの2元線形符号Cの異なる2成分位置j,kについて(但し1≦j<k≦n),j,k間の以外の成分位置がすべて0であるようなCの部分符号の次元をKj,kとする.Cの最小状態数のトレリスダイアグラムにおける任意の2状態間のパスの本数のKj,kを用いて表された式を導出した.その値を求めるプログラム群と生成行列または検査行列から状態数最小のトレリスダイアグラムを出力するプログラムを実現した.(2)符号長2^mー1,最小距離2^<mーr>ー1の2元原始BCH符号が同符号長のr次の巡回リ-ド・マラ-符号を部分符号としてもつこと,及び,リ-ド・マラ-符号が比較的小規模のトレリスダイアグラムをもつこと等を利用して,拡大原始BCH符号にビット位置の置換を施し,状態数の比較的小さなトレリスダイアグラムを得る方法を考案した.(3)(2)の結果を用いて,(64,24),(64,45),2^m,2^mー2mー1)拡大BCH符号(但しmは正整数)に対する最小トレリスダイアグラムを得るための具体的なビット位置の置換を示した.その結果,これらの符号のトレリスダイアグラムの規模を,置換を施さない場合と比較して,(64,24)符号での2^9分の1,(64,45)符号で2^5分の1と,かなり小さくすることができた.そのため,これらの符号を成分符号として用いた多レベルブロック変調符号は,成分符号ごとに軟判定最尤復号(あるいは準最尤復号)を行う多段階復号が可能であることがわかった.
肺高血圧における細胞外マトリックスの役割とその制御

テネイシンC(TNC)はリモデリングに重要な役割を有している。一方、シロスタゾールはTNCを介してリモデリングを抑制する可能性が示唆されている。そこで、肺高血圧におけるTNCの役割とシロスタゾールの関与についてモノクロタリン(MCT)投与肺高血圧ラットを用い検討した。その結果、シロスタゾール投与群で非投与群と比較し有意に肺高血圧が抑制された。EVG染色にて投与群で非投与群と比較し内膜・中膜肥厚が有意に抑制された。さらにTNC染色でも投与群で非投与群と比較しNC発現が有意に抑制された。以上より、シロスタゾールがTNCを介して肺高血圧の進行を抑制する可能性が認められた。SDラットの67週齢の雄にモノクロタリン(MCT)投与群とモノクロタリン投与後連日シロスタゾールを経口投与した(MCT+Cilo)群に於いて評価した。3週間後に麻酔した後、右頸静脈を露出しチューブ(シラスコン医療用チューブ,内径0.3mm,外径0.64mm)を頸静脈に挿入し肺動脈圧を測定。肺動脈収縮期圧はコントロール群で平均30.2±8.77mmHg,MCT投与群で平均51.9±14.0mmHg,MCT+Cilo群で平均28.2±8.25mmHgであり、平均肺動脈圧はコントロール群で平均19.9±2.69mmHg,MCT投与群で平均33.9±5.37mmHg,MCT+Cilo投与群で平均18.2±1.40mmHgであった。MCT+Cilo投与群で有意差を持って肺高血圧が抑制されていた。この機序解明のためにテネイシンの動態を評価しているところである。研究結果:肺高血圧ラットおよびマウスの作成と肺高血圧軽減機序解明のための基礎実験を行った。特にマウスにおいては肺血圧の測定が容易でなく、右室圧を用いて評価する手技の習得を行った。肺高血圧作成動物は「スウゲン:SU5416」を投与すると組織学的にも血行動態学的にも改善を認めることが確認された。薬物投与は肺高血圧惹起物質投与後においても肺高血圧軽減効果を示した。ただ肺高血圧完成後では有効性が低い傾向であった。この改善は血行動態的には非常に劇的な改善で正常レベルに近い程度まで回復していたことが確認された。組織学的検査では中膜肥厚の程度がかなり回復しており、経時的な評価が必要になるが血行動態的な評価から推測すると正常レベルまでの回復も期待できると考えられる。ただ肺高血圧完成後ではどの程度の間隔まで回復が期待できるのか今回の結果からは推測ができなかった。中膜肥厚と右室筋肉厚とは比較的緩やかではあるが相関関係を示した。組織学的評価および血清学的な評価からはサイトカイン、炎症反応については実験動物の数の影響か一定の関係が見いだせなかった。意義、重要性:肺高血圧作成動物において肺高血圧を正常レベルまで回復させる薬物は極めて少なく意義のある成果といえる。ただ本薬物の機序は詳細は不明であることから機序の解明は必要である。この薬物と細胞外マトリックスであるテネイシンーCとの関係を示唆する研究もあることから細胞外マトリックスの役割を解明する予定である。【背景】血管の構造を支持し、組織恒常性の維持に貢献している細胞外マトリックス(ECM)の中でも、matricellular蛋白と呼ばれる分子群が最近注目されている。テネイシンC(TNC)はmatricellular蛋白の1つで、リモデリングに重要な役割を有している可能性が示唆されている。一方、phosphodiesterase阻害薬(シロスタゾール)は、内皮細胞や平滑筋細胞の増殖,さらには新生内膜の抑制に関与するとされており、TNCを介してリモデリングも抑制する可能性が考えられる。【目的】肺高血圧におけるTNCの役割とシロスタゾールの関与について検討する。【方法】生食をラットに皮下注し3週間生食を経口投与した群(C群, n=7)、60mg/kgのモノクロタリン(MCT)をラットに皮下注し3週間生食を経口投与した群(M群, n=8)、さらに60mg/kgのモノクロタリンをラットに皮下注し3週間20mg/kg/dayのシロスタゾールを経口投与した群(T群, n=9)の3群を作成。

3週間後、体血圧(SBP)及び肺動脈圧(PAP)を測定した後、肺を摘出、EVG染色に加えTNC抗体による免疫染色にてTNCの発現を測定した。【結果】PAPはC群26.0±5.6mmHg、M群60.5±12.7mmHg、T群35.9±5.9mmHgといずれの群間も有意差を認めた。PAP(平均圧)はC群15.6±2.2mmHg、M群35.2±6.8mmHg、T群20.8±7.0mmHgと、C・T群間以外は有意差を認めた。さらにSBPはそれぞれ、C群で140.9±10.8mmHg、M群で136.9±8.2mmHg、T群で133.1±12.0mmHgと、いずれの群間でも有意差を認めなかった。またEVG染色にてM群では内膜及び中膜に肥厚を認めたが、T群では肥厚の程度は軽度であった。さらにTNC染色でもM群では肥厚した中膜に多くのTNC発現を認めたのに対し、T群ではTNC発現は軽度であった。【結語】今回の検討でシロスタゾールがTNCを介して肺高血圧の進行を抑制する可能性が認められた。テネイシンC(TNC)はリモデリングに重要な役割を有している。一方、シロスタゾールはTNCを介してリモデリングを抑制する可能性が示唆されている。そこで、肺高血圧におけるTNCの役割とシロスタゾールの関与についてモノクロタリン(MCT)投与肺高血圧ラットを用い検討した。その結果、シロスタゾール投与群で非投与群と比較し有意に肺高血圧が抑制された。EVG染色にて投与群で非投与群と比較し内膜・中膜肥厚が有意に抑制された。さらにTNC染色でも投与群で非投与群と比較しNC発現が有意に抑制された。以上より、シロスタゾールがTNCを介して肺高血圧の進行を抑制する可能性が認められた。テネイシンの動態評価を行う以前に、予めシロスタゾールにて肺高血圧抑制が顕著となるシロスタゾール投与後3週間の形態学的変化(特に肺動脈及び右心室)の評価を行った。この際、抗テネイシン抗体を用いた免疫染色の条件設定に手間取り、テネイシンの動態評価が当初より遅延する結果となった。心臓血管外科学補助事業期間を1年延長し、細胞外マトリックスの評価のためにテネイシンの動態評価を行う。モノクロタリン投与ラットにシロスタゾールを投与し3週間後に肺動脈圧を測定し評価を行ったところシロスタゾール投与群で肺動脈圧の異常高値が見られなかったため3週間の投与群を作成して組織変化を評価しているところである。本学の動物実験施設の改修工事が期間中に行われたため計画より遅れが出ました。研究の遂行が交付申請書に明記した研究実施計画より約1年程度遅延しているため。細胞外マトリックスの評価のためにテネイシンの動態評価を行っている。この部分の評価には多少時間がかかると想定される。テネイシンの動態評価については肺動脈圧に差の出る3週間の前後の評価が必要と考え実験系を作っているところである。肺高血圧作成動物における肺高血圧回復機序の解明のために細胞外マトリックスの役割を解明する予定である。補助事業期間を1年延長し、テネイシンの動態評価を行い、その成果を国際学会で発表することとし、未使用額はその経費に充てることとする。動物実験施設が耐震などのための改修工事で使用制限になっていたため当初より実験開始がやや遅れたために予算の執行が当初予定と異なっためです組織変化評価のための薬物購入に充てる予定です肺高血圧作成動物購入、試薬(比較的高価です)購入、および組織学的検討のための薬品購入にあてます
ドラマによるコミュニケーション能力育成のための保育者養成プログラム開発

研究目的は、子どもの「劇的遊び」をルーツとするドラマを保育者養成プログラムに応用し、コミュニケーション能力育成のためのプログラムを開発することである。研究方法は、仮説保育者養成プログラムを作成し、実施し、記録し、振り返り、修正プログラムを作成し、実施するプロセスを繰り返し、最終版ドラマによるコミュニケーション能力のための保育者養成プログラムを開発することである。研究成果は、インプロビゼイションとDIEを組み合わせたプログラムとクリエイティブ・パペトリーとクリエイティブ・ドラマを組み合わせたプログラムを開発した。研究目的は、ドラマ活動を通して、学生たちのコミュニケーション能力を育成するための新しい保育者養成プログラムを開発することである。22年度は以下の6つの研究成果を得られた。(1)イギリスのドラマ教育の研究者であり、実践者であるドロシー・ヘスカット、セシリー・オニール、ジョナサン・ニーランズ、ジョー・ウィンストン、アラン・オーエンズの理論と方法論について、実際のドラマ活動の観察を通して明らかにした。具体的成果として、ニーランズの理論と方法論を明らかにした「英米のドラマ教育の考察(2)-ジョナサン・ニーランズのドラマ活動の検討-」とオーエンズの理論と方法論を示した『やってみよう!アプライドドラマ』がある。(2)専門用語の定義について、『やってみよう!アプライドドラマ』と『学びを変えるドラマの手法』において明らかにしたことが研究成果である。(3)ドラマによる仮説保育者養成プログラムを設定し、実践を行い、修正したプログラムを作成した。このプログラムを23年度に実施する。(4)共同研究者である岩田遵子、連携研究者である小川博久・中島裕昭と研究会を実施した。さらに、平成23年3月にイギリスにおけるドラマ教育の実践を観察し、実践者の理論と方法論を検討した。(5)日本とイギリスにおいて、最新の遊び、ドラマ・演劇教育の文献および資料を収集した。(6)22年度においてビデオの撮影を拒否した学生がいたため、計画した方法論で実施することが困難であった。そこで、23年度の研究方法について再検討し、学生自身の記録を研究データとして含むことにより、学生自身がコミュニケーション能力について高まったかどうかを自己評価する観点を加えることにした。さらに、毎週ドラマ活動を参加観察法による記録者を加え、学生たちの承認を得られれば1台のビデオを据え置きにして全体を撮影することからはじめ、慣れてきたら場面を絞ったビデオ撮影をすることに変更した。研究目的は、演劇作品の上演を目的にしない演じること自体を目的にした過程中心のドラマ活動を通して、学生たちのコミュニケーション能力を育成するための新しい保育者養成プログラムを開発することである。23年度は以下の6つの研究成果が得られた。(1)イギリスのドラマ教育の実践的研究者であるジョー・ウィンストンの理論と方法論について検討して、さらに実際のドラマ活動の参与観察を通して、ウィンストンのドラマ活動の特徴について明らかにした。具体的成果として、『東京都市大学人間科学部紀要』第3巻に「英米のドラマ教育考察(3)-ジョー・ウィンストンのドラマ活動の検討を通してI-」がある。(2)平成22年度のドラマによる仮説保育者養成プログラムを修正し、平成23年度版仮説保育者養成プログラムを設定し実践した。さらに、30回の振り返り検討会を実施し、修正版仮説保育者養成プログラムを作成した。これに基づき、平成24年版仮説保育者養成プログラムを実施する。(3)連携研究者である中島裕昭と日本児童文学学会第50回研究大会において、「児童演劇と脚本」についてラウンドテーブルを実施し、ドラマ活動と演劇活動について検討した。(5)日本と英国とニュージーランドにおける、最新のドラマ・演劇教育の文献および資料を収集した。(6)実施したすべてのドラマ活動の授業を撮影し、振り返り検討会を観察者(花家彩子)と計30回実施した。(7)ドラマ活動を経験した学生対象に自由記述のコミュニケーシヨン能力に関する予備調査を実施遊び/ドラマ/演劇連続体の考え方にもとづき、平成22年度平成23年度までドラマによるコミュニケーション能力育成のための仮説保育者養成プログラムを作成し、修正して平成24年度にさらに仮仮説プログラムを作成し、実施した。そして、最終的なプログラムを開発した。インプロビゼイションとDIE(Drama in Education)を組み合わせたプログラムを基礎にして、パペットを使ったクリエイティブ・パペトリーとクリエイティブ・ドラマのプログラムを応用として開発した。前者のインプロビゼイションでは、道具などを使わずゲーム形式のアクティビティであるインプロビゼイションのプログラムを開発した。その上で、ストーリー性とテーマ性のあるDIEを実施するプログラムを開発した。平成22年度と平成23年度は、DIEプログラムをクリエイティブ・パペトリーとクリエイティブ・ドラマを実施した後に行ったが、アメリカで発展した活動とイギリスで発展した活動であったため流れがスムーズにつながらなかった側面があった。そこで、平成24年度はインプロビゼイションの後に実施したところスムーズにプログラムを移行することができたので、最終プログラムとしてインプロビゼイションとDIEを組み合わせたプログラムにした。

クリエイティブ・パペトリーにおいて、身の回りにある素材を使ってパペットを作成し、それらを使ってお互いに見せ合うというアクティビティを重ねた。その結果、学生たちは、パペットの背後に隠れて登場人物を演じることに徐々に慣れていった。パペットを通してコミュニケーションを自然に行えるようになっていった。これらのアクティビティを十分に行った後で、実際に自分自身が登場人物なるクリエイティブ・ドラマを経験した。その結果、学生たちの言語的・非言語的コミュニケーション能力が育成できたと考える結果を得ることができた。平成22年度仮説プログラムを作成し、修正版作成に平成23年度に実施でき、30回の観察者とともに振り返り検討会を実施できたので、平成24年度版仮説プログラムを作成することができたため。成果を国内と国外の学会において発表できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究協力者とドラマ活動を実施する日程を調整することが難しかったため、仮説保育者養成プログラムの実践的妥当性の検討は、幼稚園教諭1種免許状があり幼稚園実習の経験者であるドラマ・演劇教育を研究している花家彩子が、研究協力者としてドラマ活動に毎回参加し、ビデオの撮影を担当し、ドラマ活動後の振り返り検討会に参加することになった。この変更により30回すべてのドラマ活動のビデオ撮影が可能になり、毎回ドラマ活動終了後に振り返り検討会を実施することができることになったので、当初の計画より詳細なドラマによる保育者養成プログラムを作成することが可能になった。
ナノオーステナイトからのマルテンサイト変態

本研究では合金電析とその後の焼鈍により,34um290nmの粒径を有するFe-22Ni合金オーステナイト単相組織を作製し,ナノ結晶オーステナイトからのマルテンサイト変態挙動を調べた.粒径34umの粗大粒オーステナイトからは室温以上の温度でラスマルテンサイトが生成したが,粒径290nmのナノオーステナイトから生成したマルテンサイトは,内部に変態双晶を含んだプレート状の形態を呈しており,1つのナノオーステナイト粒から複数のバリアントが生成していることがわかった.また,オーステナイト粒径の減少に伴って,バリアント選択則などの結晶学的特徴は大きく変化した.本研究では合金電析とその後の種々の温度における焼鈍により, 34μm290nmの粒径を有するFe-22Ni合金オーステナイト単相組織を作製し,ナノメートルオーダーの粒径を有するオーステナイトから生成したマルテンサイトの組織特徴・結晶学的特徴を調べ,以下の知見を得た.粒径34μmの粗大粒オーステナイトから,室温以上の温度でラスマルテンサイトが生成した.一方,粒径4.0μm290nmの超微細粒オーステナイトおよびナノオーステナイトは,室温でも安定であった.このことから,オーステナイト粒径の微細化によってMs点が大きく低下することがわかった.粒径290nmのナノオーステナイトから液体窒素温度によるサブゼロ処理によって生成したマルテンサイトは,内部に変態双晶を含んだ板状の形態を呈しており,粗大粒オーステナイトから生成したラスマルテンサイトとは形態が大きく異なっていた.また結晶方位解析の結果, 1つのナノオーステナイト粒から複数のマルテンサイトバリアントが生成していることがわかった.粒径4.0μmの粗大オーステナイトからは,変態によって導入される形状ひずみをお互いに緩和するマルテンサイトバリアントが集団で生成しており,またマルテンサイトの晶癖面が{3 10 15}面にほぼ沿った形で生成していたが,粒径1.6μmの超微細粒オーステナイトおよび粒径290nmのナノオーステナイトからのマルテンサイト変態では,形状ひずみを緩和するようなバリアント選択則は観察されず,また晶癖面は{3 10 15}面トレースとは一致していなかった.以上より,オーステナイトの結晶粒径をナノメートルオーダーへ微細化することによって,そこから生じるマルテンサイトの形態やバリアント選択則,および晶癖面が大きく変化することがわかった.本研究では合金電析とその後の焼鈍により,34um290nmの粒径を有するFe-22Ni合金オーステナイト単相組織を作製し,ナノ結晶オーステナイトからのマルテンサイト変態挙動を調べた.粒径34umの粗大粒オーステナイトからは室温以上の温度でラスマルテンサイトが生成したが,粒径290nmのナノオーステナイトから生成したマルテンサイトは,内部に変態双晶を含んだプレート状の形態を呈しており,1つのナノオーステナイト粒から複数のバリアントが生成していることがわかった.また,オーステナイト粒径の減少に伴って,バリアント選択則などの結晶学的特徴は大きく変化した.本研究は,ナノメートルオーダーの粒径を有するオーステナイト(ナノオーステナイト)から生成したマルテンサイトの組織特徴・結晶学的特徴を調べ,新たなマルテンサイト変態理論の確立を目指すものである.当該年度は,硫酸ニッケルと硫酸鉄を用いた合金電析と熱処理により,粒径200nmのFe-Ni合金ナノオーステナイト膜を作製し,そこから生成したマルテンサイトの組織特徴・結晶学的特徴を透過型電子顕微鏡により調べた.その結果,ナノオーステナイトのマルテンサイト変態開始温度は非常に低く,ナノオーステナイトから生成したマルテンサイトの形態は等軸状であることがわかった.通常,粗大粒Fe-Ni合金ではレンズマルテンサイトや薄板状マルテンサイトが生成することが知られている.そのため,ナノオーステナイトから生成したマルテンサイトは,粗大粒オーステナイトから生成するマルテンサイトとは全く異なる形態を呈していることがわかった.また,ナノオーステナイトから生成したマルテンサイトは高密度の変態双晶を含んでいた.菊池線回折パターンを用いた詳細な結晶方位解析により,ナノオーステナイトからのマルテンサイト変態では,複数のマルテンサイトバリアントが生成し,バリアント選択則はこれまで粗大粒オーステナイトからのマルテンサイト変態において報告されていたものとは異なっていることを見出した.さらに,High Pressure Torsionを用いた巨大ひずみ加工と熱処理を組み合わせることによって,バルク形状の粒径200nmのFe-Ni-Cナノオーステナイトの作製にも成功した.合金電析と熱処理により,粒径200nm程度のFe-Ni合金ナノオーステナイト膜を作製に成功し,ナノオーステナイトから生成したマルテンサイトの組織特徴・結晶学的特徴を明らかにした.さらに,High Pressure Torsionを用いた巨大ひずみ加工と熱処理を組み合わせることによって,バルク形状の粒径200nmのFe-Ni-Cナノオーステナイトの作製にも成功している.ナノオーステナイトからのマルテンサイト変態挙動は,粗大粒オーステナイトからのマルテンサイト変態挙動とは大きく異なることが明らかとなってきている.今後は,透過型電子顕微鏡を用いた組織観察・結晶方位解析を進め,なぜ,ナノオーステナイトは特異なマルテンサイト変態挙動を示すのかに関して考察する.透過型電子顕微鏡観察に必要な消耗品の購入に使用するとともに,研究成果を積極的に発表するための旅費や論文投稿料に使用する.
成体マウスの坐骨神経移植による網膜神経節細胞軸索の再生促進の研究

(1)正常マウス(C57BL/6J)で、末梢神経を自家移植する方法および網膜神経節細胞の軸索再生能を定量的に評価する方法を確立した。網膜内移植法および眼窩内移植法を試み、移植神経片からの逆行性標識法によって、いづれの方法でも軸索再生細胞を確認した。軸索再生能の定量的評価によって、網膜内移植法では平均1%、眼窩内移植法では0.1%と前者の方が10倍も再生率が高いことが分かった(Inoue et al.,2000)。(2)正常マウスで網膜を培養し、網膜神経節細胞へLucifer yellowを細胞内注入した。その樹状突起の形態は、ネコのα-cell、γ-cellまたはδ-cellに類似し、ラットでの形態的分類に対応していた。(3)Bcl-2トランスジェニック(bcl-2Tg)マウスへ末梢神経移植を行い、網膜神経節細胞の軸索再生能を定量的に評価した。健常の神経節細胞、眼窩内移植後の生存細胞および移植後に軸索再生した神経節細胞の細胞数を求め、そこから生存率、生存細胞の軸索再生率および健常細胞の軸索再生率を評価した。その結果、移植4週後の平均生存率はbcl-2Tgマウスでは64.1%で、、これは野生型マウスの9.6%に比べ約7倍も高かった。しかし、生存細胞の平均軸索再生率は前者で0.5%であり、後者の4.6%に比べ著しく低かった。その結果、健常細胞の平均軸索再生率は両マウス間で有為差がなかった(0.3%vs0.4%)。しかし免疫組織染色により、眼窩内移植した神経片の前で、一部の軸索伸展が妨げられることが分かった。そこで、そのような制限のない網膜内移植によって検討したところ、軸索再生率は両マウスとも増加したが、bcl-2Tgマウスでの再生率は有為に増加していなかった(0.9%vs1.3%)。以上より、強制発現されたbcl-2は軸索切断された成熟網膜神経節細胞の生存を促進するが、軸索再生には関与していないことが強く示唆された(投稿中)。本研究の目的は、正常マウスでの坐骨神経移植および視神経再生能の評価法を確立し、これらの方法をbcl-2トランスジェニックマウスに適用して、Bcl-2が成体視神経の再生に果たす役割を明らかにすることである。成体C57BL/6Jマウスで、坐骨神経片の網膜内インプラントまたは視神経への接合法を試みた。いずれの方法でも神経節細胞の軸索が移植神経の中を再生できることを、逆行性標識法によって確認した。移植4週後の軸索再生率は、インプラント法が接合法より著明に高く(1%,n=8 vs.0.1%,n=11)、再生細胞の平均細胞体面積は、インプラント法の方が有意に小さく(199.9vs.223.3umgeta2)正常の分布により近かった。この移植法による再生能の違いは、移植部位の違いによる神経栄養効果や軸索切断部位に依存した神経節細胞の細胞応答の相違など複数の要因によるものと思われる。次に再生神経節細胞のサブタイプを同定する目的で、まず正常網膜神経節細胞の形態分類を試みた。Lucifer yellowの細胞内注入で可視化された神経節細胞は、ラットでほぼ確立された3種類のサブタイプに分類できると考えられる。しかし今までは水平面のみの観察であり、今後網膜断面から樹状突起の分枝形態を分析して、水平面での分類が妥当かどうかを検討する必要がある。本年度に確立した評価法で、bcl-2トランスジェニックマウスでの視神経再生能を評価した。坐骨神経接合による神経節細胞の軸索再生数は、野生型で最高228個に対しbcl-2マウスで658個と本マウスで再生数が増える可能性があるものの、両群間で有意差は見られなかった(Mdn=109,n=6vs148,n=7)。また再生率は、bcl-2マウスの正常細胞数が野生型の2倍なので、むしろbcl-2マウスの方が低いかも知れない。現在更に移植後の神経節細胞の生存率も検討中である。

その結果、移植4週後の平均生存率はbcl-2Tgマウスでは64.1%で、、これは野生型マウスの9.6%に比べ約7倍も高かった。しかし、生存細胞の平均軸索再生率は前者で0.5%であり、後者の4.6%に比べ著しく低かった。その結果、健常細胞の平均軸索再生率は両マウス間で有為差がなかった(0.3%vs0.4%)。しかし免疫組織染色により、眼窩内移植した神経片の前で、一部の軸索伸展が妨げられることが分かった。そこで、そのような制限のない網膜内移植によって検討したところ、軸索再生率は両マウスとも増加したが、bcl-2Tgマウスでの再生率は有為に増加していなかった(0.9%vs1.3%)。以上より、強制発現されたbcl-2は軸索切断された成熟網膜神経節細胞の生存を促進するが、軸索再生には関与していないことが強く示唆された(投稿中)。
在宅療養に移行する脳血管障害患者のための服薬管理支援プログラムの開発

本研究は、脳梗塞患者の抗血栓療法を中心とした服薬アドヒアランスを向上させるための看護支援について探究することを目的としている。今年度は、看護支援に必要な具体的要素を確定するために、以下の調査を行った。関東にある病院2施設の神経内科外来において、脳血管疾患患者を対象としてフォーマルインタビューを実施した。インタビューでは、半構成的質問紙に基づき、服薬アドヒアランスを規制する因子を詳細に尋ねた。インタビューの内容は、ICレコーダーに記録された。これらに加え、フィールドノートには、インタビューにおける対象の様子や反応を記載し、また診療録からは対象の背景、生理学的検査データ、入院中の経過などの情報を収集した。収集されたデータはEthnography Content Analysisの手法を用いて分析され、脳血管疾患患者集団における服薬管理に関する行動傾向や、これに係る詳細な要因、ならびに服薬管理に関するニーズについて分析された。調査対象は延べ23名、平均年齢は69.1歳であった。面接の平均時間は62分であり、また、2名については、面接では十分に思いが述べられなかったと、A4用紙78頁ほどの手紙を書かれた。アドヒアランスに影響するおもな要素は、「脳梗塞発症とこれに伴う体験」「一日のライフスタイルの構築」「社会的支援の状況」「将来への見通し」などであった。在宅療養する患者に対する継続的で包括的なケアの提供、並びにモニタリング成果の教育などについて、効率的に看護支援を提供する方策を検討していく。平成19年度は、脳血管障害患者の在宅における服薬管理の現状を明らかにし、服薬管理支援プログラムに必要な要素を明らかにすることを目的として、回復期リハビリテーション病床から在宅に退院した患者で、脳血管疾患を診断された者とその家族を対象とし面接による調査を行なった。調査対象は計6名で、平均年齢は68.5歳、平均疾病罹患年数は1.75年であった。ADLについて全介助1事例、部分介助5事例であった。5事例において高血圧既往があり、降圧薬を含めた平均内服薬数は12種類/日であった。全事例において家族介護者が内服薬の準備、開封をし、水と共に調査対象の前に準備することにより、呑み忘れの防止を図っていた。さらに全事例において、1ケ月に1度は医師の診察を受けており、必要に応じて血液検査などの評価を行うが、これについては医師に任せているとのことであった。全事例において、抗癲癇薬あるいは抗血栓薬などの内服があるが、これらの作用・副作用に伴う緊急事態については知識・経験がないとのことであった。しかし、6事例中2事例において療養中に転倒を起こしており、入院加療を受けるなどしている。また、2事例は糖尿病を持っており、共に厳格なインシュリン療法を実施しているが、介護者の全介助による。介護者がこれらを請け負うことが出来ない場合、ヘルパーなどを利用し、交換ノートなどを用いて情報の共有化を図っているとのことであった。いずれの事例においても、介護者の時間的拘束、責任、精神的負担感についての訴えが多く聞かれた。以上のことから、服薬管理支援においては、脳血管障害患者のセルフケア能力の査定、アドヒアランスの評価と共に、継続的介護の有無や程度と、定期的な薬物作用モニタリングの方法、社会的支援の活用などを重要因子として取り入れ、さらに合併症などに配慮した具体的なプログラムが必要であることが示唆された。
胚盤胞腔液内のDNAを用いた無侵襲性着床前診断技術の確立と臨床への応用

胚盤胞腔液(BCF)内に存在するcell free DNA (cfDNA)を回収、増幅し、着床前診断を前提とした遺伝的解析を行った。BCF内のcfDNAの回収・増幅は可能であった。全ゲノム増幅の方法としては、DNA増幅成功率、回収量において、MDAに比しPicoPlexで良好であり、BCF内cfDNAの増幅にはPicoPlexが適していることが示された。BCF内にわずかに存在するcfDNAを網羅的に均等に増幅するのは技術的に困難であり、array CGHでの胚の染色体の数的異常の評価における十分な結果は得られなかった。しかし、単一遺伝子疾患の診断は十分可能であることが示された。染色体均衡型転座に起因する反復流産患者対する着床前診断で異常の結果のため移植の対象とならず凍結保存されていた胚を、融解し胚盤胞まで培養した後、胚盤胞腔液(BCF)をマイクロマニピュレータを用いて採取した。BCF採取はすべての胚盤胞で障害を与えることなく完遂できた。得られたBCF内のcell free DNA (cfDNA)をMDAの技術を用いて増幅した。その結果、グレードの低い胚盤胞由来のBCF内cfDNAでは増幅がえられなかったが、良好胚盤胞由来のものでは75%で十分な増幅が得られた。良好胚盤胞由来のBCF内cfDNAの増幅率は既報告と同等であった。増幅されたDNAを用いて行ったarray CGHでは、全染色体における十分な評価に値する結果は得られなかった。しかし、BCFを採取した胚盤胞の栄養外胚葉から生検した5ー8細胞を用いたarray CGHでは、80%以上の検体で全染色体の数的異常に関する情報が得られた。着床前診断の対象となっていた転座部分における解析結果は以前に行ったFISHの結果と一致していた。BCF内cfDNAから増幅したDNAを用いておこなった筋強直性ジストロフィーのトリプレットリピート領域のfragment解析では、評価可能な結果が得られ、CTGリピート数の診断も可能であった。BCF内にわずかに存在するcfDNAを網羅的に均等に増幅するのは困難であり、それがarray CGHで十分な結果が得られない原因と考えられた。しかし、cDNAが網羅的、均等でなくても、少量でも存在すれば単一遺伝子疾患の診断は可能であることが明かとなった。BCF採取、WGA、array CGH、筋強直性ジストロフィーのトリプレットリピート領域に対する解析とも問題なく遂行できている。28年度以降も予定通り遅滞なく研究を進めていく。そのため、WGAの方法としてPCR-baseの増幅方法について検討を行った。試薬はRUBICONGENOMICS社のキットPicoPlex WGA Kitを用い、テンプレートのDNAは筋強直性ジストロフィー(DM1)の患者の血液から抽出したDNAを用いた。DNA量は、10ngからBCF内に存在するDNA量に相当する10pgまで5段階の濃度設定で行った。20検体での施行の結果、それぞれの濃度のDNAから平均53.3ng/μl (37.4-67.6ng/μl)(総量2805ng 5070ng)の収量が得られ、その後の解析には十分なDNA量であった。増幅したDNAを用いた、DM1のトリプレットリピート領域に対するnested PCR - fragment解析では、該当患者のCTGリピートに一致する結果が得られた。PicoPlexでのWGAにより得られたDNAは、単一遺伝子疾患の診断が可能な状態であると考えられた。現在、PicoPlexで増幅したDNAを用いてarray CGHによる全染色体の数的異常に関する解析を進めている。まだ少数の検体での解析であるが、平成27年度に行ったMDAで増幅したDNAを用いての解析より良好な結果が得られつつある状況である。WGAの方法として、PicoPlexを採用することにより、MDAを用いた場合より、微量なDNAからある程度網羅的に増幅ができていると推測され、その点において進展が見られている。平成29年度は胚盤胞腔液(BCF)内のcell free DNA (cfDNA)を検体としての解析を進めていく。廃棄予定の胚盤胞5検体を研究に用い、それらより胚盤胞腔液(BCF)を採取した。BCF採取はすべての胚盤胞で生存性に障害を与えることなく完遂できた。増幅されたDNAを用いてarray CGHを行い、全染色体の数的異常に対する解析を施行した。全ての検体で解析可能な結果が得られたが、BCFを採取した胚盤胞からの生検で得られた栄養外胚葉(TE) 5-10細胞、および生検後の胚盤胞(biopsied BC: bBC)を用いた解析結果との間に乖離がみられた。増幅されたDNAを用いておこなった筋強直性ジストロフィーのトリプレットリピート領域のfragment解析では、全ての検体で評価可能な結果が得られた。同じ胚盤胞から得られたTE、bBCとの比較では、全ての検体で解析結果が一致していた。BCF内にわずかに存在するcfDNAを網羅的に均等に増幅するのは困難であり、WGAの方法としてPicoPlexを用いてもarray CGHでの染色体数的異常の評価における十分な結果は得られなかった。しかし、PicoPlexにより増幅したDNAを用いることにより単一遺伝子疾患の診断は十分可能と考えられた。

BCF内のcfDNAの回収・増幅は可能であった。全ゲノム増幅の方法としては、DNA増幅成功率、回収量において、MDAに比しPicoPlexで良好であり、BCF内cfDNAの増幅にはPicoPlexが適していることが示された。BCF内にわずかに存在するcfDNAを網羅的に均等に増幅するのは技術的に困難であり、array CGHでの胚の染色体の数的異常の評価における十分な結果は得られなかった。しかし、単一遺伝子疾患の診断は十分可能であることが示された。BCF採取技術の改善を行う。BCF採取方法は今年度の方法でも問題はないと考えられるが、胚盤胞腔液生存性を向上させるため、より細い穿刺針を用いてBCF採取を行う。BCF内cfDNAの増幅方法、増幅条件の調整による増幅効率の改善をめざす。BCF内にわずかに存在するcfDNAを網羅的に均等に増幅するのは困難であり、それがarray CGHで十分な結果が得られない原因と考えられるため、増幅方法についてMDA以外の方法も検討を行う。BCF内cfDNAでのarrayCGH解析率の改善を目指す。array CGHにより全染色体の数的構成の診断率が向上するよう、array CGHの解析条件等の調整を行う。BCF内cfDNAでの筋緊張性ジストロフィーに対する着床前診断の精度、有用性に対する解析を進める。BCF内cfDNAを用いての筋強直性ジストロフィーの診断は今年度に行った解析方法でも十分に可能と考えられる。今後は、筋強直性ジストロフィーに対する着床前診断で罹患胚の結果のため移植の対象とならず凍結保存されていた胚を用いて解析を行い、BCF内cfDNAでの結果と以前にnested PCRで着床前診断を行った際の結果との整合性について解析し、BCF内cfDNAでの筋緊張性ジストロフィーに対する着床前診断の精度、有用性に評価する。1. BCF採取技術の改善を行う。BCF採取方法は28年度までの方法でも問題はないと考えられるが、BCF内cfDNAをよりよい状態で採取する目的で、より細い穿刺針を用いてBCF採取を行う。2. PicoPlexにて増幅したDNAを検体としてarray CGHを行う。PicoPlexにより増幅した患者DNAでのarray CGHの解析を引き続き行い、全染色体の数的構成に対する診断率が向上するよう条件等を検討・調整する。3. BCF内cfDNAをPicoPlexにより増幅し、それを用いて着床前診断を前提とした解析を行う。PicoPlexにより増幅したBCFのcfDNAを用いて、筋緊張性ジストロフィーに対するfragment解析を行う。また、PicoPlexにより増幅したBCFのcfDNAを用いて、染色体数的異常に対するarray CGHでの解析を行う。産科婦人科学内の経費を用いて研究に必要な試薬等の一部を購入したため。平成28年度以降に予定している研究(胚生検、WGA、array CGH、PCR等)の試薬の購入費に充てる。
力学的異方性を伴う短繊維-ゴム複合材料による革新的ソフトアクチュエーション

本研究では,短繊維を軸方向のみに配向させた強度異方性を有するゴムチューブ(以下:異方性ゴムチューブ)を開発し,ゴムの膨張を積極的に活用した高出力型空気圧ゴム人工筋肉アクチュエータ「短繊維補強型ゴム人工筋肉」を開発する。具体的には、異方性を有する短繊維ゴムシートの作製手法について確立し、その基本的な特性について検討する。その後本シートをチューブ状に形成することで空気圧人工筋肉アクチュエータとしての基礎的な特性について明らかにする。また人工筋肉の強靭化を図るため架橋状態の綿密なネットワーク化を図る。
大災害インパクトの計量手法の開発とそれに基づく国際比較の研究

本研究の最終年度であり、下記の成果の取り纏めを行った。(1)災害現象計測の精密化とそれに基づく科学的知識の獲得において、二極構造化を国際比較論的手法で検討した。(2)このことが、技術先進国での防災ポテンシャルの向上、這って途上国での防災キャパシティの低下となっている。(3)発展途上国での防災キャパシティの低下は国民の民生の低下を通じて災害に対する国の脆弱性をもたらしている。(4)災害後の先進国による援助は、この脆弱性問題への解決にはなりえず、結果として災害によるインパクトを経て下向きの螺旋的循環となっている。(5)貿易経済統計との対象から、途上国での災害インパクト直接的な市場不形成、市場崩壊にリンクしている。(6)各国での防災は市場経済下では開発のなかで位置付けにくい。したがって先進国では、行政のイニシアティブのもとで政策がすすめられ、研究がすすめられる。(7)しかし、国際災害では、この行政に相当する機関がない。その結果途上国で増大する災害からのより深刻なインパクトに有効に対処できていない。上記取りまとめの作業中にエルーサルバドル、インドでの大震災、ベネズエラでの大洪水災害が発生した。この災害の分析は、上記で整理した問題点をすべて含んでいる。(a)災害データの収集とデーターベース化に着手した。災害データのソースは次の通りである:(i)国際連合災害救援高等弁務官(UNDRO)が世界180国の夫々についてコンパイルしたデータ。これは災害種別ごとにその規模を死者数、影響した人口、経済損失をまとめている。UNDROは1992年に国連改革で国連人道問題局に吸収された。そのためデータがカヴァーする時間範囲は1900-1990である。(ii)国連国際防災十年事務局が上記をフォローしてコンパイルしたもの。及びベルギー・カトリカ大学に付属する災害研究センターがコンパルしたもの。(iii)ミュンヘン再保険会社が巨大災害の再保険損失をコンパイルしたもの。上記災害について、その災害過程を記述するドキュメントを入手中である。(b)災害における損出評価に関するこれまでの研究のレビューを開始した。これは米国がFEMAが中心としてまとめたもの、及び、上記の国連国際防災十年事務局が取りまとめ中のものがある。しかし米国のレポートはそのまま、当研究の関心である途上国の災害にはそのまま適用できない。また国連の取りまとめについては、各種の工夫が見られるが、それが当該被災国の国としての打撃をより近く表現しているか否かに付いては論議のあるところである。(c)現有するデータに基づく全体的分析を行った。国民あたりの災害による死者数を国別に大きい順にならべたものはべき乗則を示す。これはZipf則と呼ばれるものである。災害についてこうした規則性が現れることに付いての考察が次年度の課題として新たに加わった。本研究では、災害被災国が災害に対して脆弱になる過程を国際災害軽減工学研究センターがこれまで研究対象としてきた国々(フィリッピン、バングラディッシュ、フィジー、ネパール、タイ、中国)について、研究者交流、研究報告書などをつうじて分析してきた。対象とする災害は地震火山洪水でありそれらについて災害規模の定量化を行うことを目的としている。定量化された諸量は災害別、国別に比較分析され最適の災害安全評価に資する。これは国が行う開発プログラムの安全指針の重要部分となる。(1)平成11年度においては、上記に関する調査・分析の継続世界地震工学会の事業である世界地震安全推進機構のワークショップにおいて参加国からの災害に関するヒアリングを実施した。(2)日本での災害および災害対策に関するレビュー研究の継続国連プロジェクトRADIUSへの貢献を通じて日本の災害経験が取りまとめられている。(3)上記情報のデータベース作成とそのアクセスアルゴリズムの開発国連旧アンドロが作成した世界災害情報、および世界銀行が出版した世界の開発に関する初統計のデータベース化を継続して実施。カトリカ大学(オランダ国)の疫病センターが作成し世界に公開している災害情報のアクセスと上記データベースの結合を計画中。(4)台湾、トルコの大震災を経済インパクトの視点から調査を実施とくに産業活動への打撃が民生に与えた影響の定量的分析を行った。

これに関して保険の政策のインパクト軽減への寄与を検討した。本研究では、災害被災国が災害に対して脆弱になる過程を国際災害軽減工学研究センターがこれまで研究対象としてきた国々(フィリッピン、バングラデシュ、フィジ、ネバール、タイ、中国)について、研究者交流、研究報告書などをつうじて分析してきた。対象とする災害は地震火山洪水でありそれらについて災害規模の定量化を行うことを目的としている。定量化された諸量は災害別、国別に比較分析され最適の災害安全評価に資する。これは国が行う開発プログラムの安全指針の重要部分となる。(1)上記に関する調査・分析を継続して実施。1999年1月にバンコックで開催された世界地震工学会・世界地震安全推進機構のワークショップにおいて、参加国からの災害に関するヒアリングを実施している。平成12年度はこのヒアリング調査の整理・分析を行い、本研究成果の取りまとめの一部とした。(2)日本での災害および災害対策に関するレビュー研究の継続。国連プロジェクトRADIUSへの貢献を通じて、世界の災害とその事後対応および前年度までにとりまとめた日本の災害経験を、最終年度の本年度に研究成果の一部としてくみこむべく整理した。(3)上記情報のデータベース作成とそのアクセスアルゴリズムの開発。国連旧アンドロが作成した世界災害情報、および世界銀行が出版した世界の開発に関する初統計のでータベース化を完成した(カトリカ大学(オランダ国)の疫病センタが作成し世界に公開している災害情報のアクセスと上記データベースの結合を計画したが、相手機関担当者との調整がつかなかった)。(4)台湾、トルコの大震災を経済インパクトの視点から調査を実施したが、資料が膨大であるため最終年度終了時点でまだ整理中。とくに産業活動への打撃が民生に与えた影響の定量的分析はこのデータに基づくため新たなプロジェクト立ち上げを検討することとした。これに関して保険政策のインパクト軽減への寄与を検討し、大規模不特定多数の人間があつまる施設での社会政策としての保険について提言を行った。(5)研究期間終了間際にエルサルバドル、インド、モザンビークで発生した大地震、大洪水は本研究テーマの視点からどうしても取りまとめに含めるべく、資料の分析を実施した。
状況論的アプローチによる要支援・要介護高齢者の在宅継続を支援する実践モデル構築

本研究は、先行研究で明らかとされつつある高齢者の在宅継続の可否と関連する要因を踏まえた上で、高齢者の在宅継続を阻害すると考えられる条件下での在宅継続支援実践の展開に注目した。具体的には、(1)既存研究の文献検討によりケアが必要な高齢者の在宅継続の可否と関連すると考えられる要因を整理した。(2)ケアプラン等の文書調査とCMへの半構造化インタビュー調査を行い、高齢者の在宅継続を疎外すると考えられる条件下の1つである「要介護4,5で重度の場合」、ケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかをまとめた。(3)「重度の場合」の中でも、終末期支援の医療・介護連携について事例の再分析結果をまとめた。本研究は、先行研究で明らかとされつつある高齢者の在宅継続の可否と関連する要因を踏まえた上で、高齢者の在宅継続を阻害すると考えられる条件下で、ケアマネジャーが、本人や家族と相互行為の中で関係性を作りあげ、居住継続を可能とするような実践をいかに行っているかというダイナミックなプロセスを明らかにする。平成26年度は、分野横断的な既存研究の文献検討により、ケアが必要な高齢者の在宅継続の可否と関連すると考えられる要因を以下のように整理した。(i)本人の身心状況:年齢、性別、ADL、悪性新生物等などとの関連が示されてきた。また、要介護度が高いほど施設入所者の割合が高くなることが明らかになっているが、ADL障害が高度であるより軽度であることのほうが入院・入所のリスクを高めているという結果を示した研究もあり、認知症の周辺症状との関連が示唆されている。(ii)世帯・家族状況:要介護者の在宅生活の中断要因に関する研究では、要介護者の在宅生活の継続には本人の心身の障害の程度だけではなく、家族介護者の状況が重要な役割を果たしていることが示されてきた。具体的には、同居家族がいる、家族介護体制が充実している(介護補助者の存在、介護者が1人で外出する時間がとれる、主たる介護者に対する他の家族の理解・協力等)、介護者と要介護者の関係性、家族介護者が健康、虐待に関連する行為がない等である。また、「介護負担感」「介護の価値を『学び』として切り替える対処」等との関連も検討されていた。(iii)生活支援・介護・医療提供状況:サービス利用については、かかりつけ医、介護サービス利用傾向について検討されている。(iv)住宅・近隣関係・近隣環境状況:住宅が持家か否か、部屋数、要介護者専用の部屋の有無、住宅の利便性・構造との関連が検討されている。また、近隣の理解と協力について言及している研究がある。本研究の目的は、大都市圏における要支援・要介護高齢者の在宅継続を支援する実践を可視化し、在宅継続支援のモデルを提示することである。本研究は、先行研究で明らかとされつつある高齢者の在宅継続の可否と関連する要因を踏まえた上で、高齢者の在宅継続を阻害すると考えられる条件下での在宅継続支援実践の展開に注目する。すなわち、いかに条件に対して、ケアマネジャーが、本人や家族と相互行為の中で関係性を作りあげ、居住継続を可能とするような実践を行っているかというダイナミックなプロセスを明らかにする。平成27年度は、高齢者の在宅継続を疎外すると考えられる条件下での先駆的在宅継続支援実践の事例収集と結果の整理を行った。具体的には、平成26年度(1年目)で明らかになった高齢者の在宅継続を疎外すると考えられる条件下で(1要介護4,5と重度の場合、2認知症の周辺症状が発生している場合、3家族の協力が得にくい場合)、ケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかについて以下の調査を行った。1.調査は、1ケアプラン等の文書調査、2ケアマネジャーへの半構造化インタビュー調査を行い、基本属性、ケア内容の他に、ケアマネジャーから見た在宅継続支援実践について明らかにするように努めた。2.2015年5月2016年2月に各居宅介護支援事業所に訪問し、ケアマネジャー15名に調査を行った。結果、32ケースのデータを取得した。3.インタビュー調査の際許可が得られた場合は、ICレコーダに録音し、後日トランスクリプトを作成した。具体的には、平成26年度(1年目)で明らかになった高齢者の在宅継続を疎外すると考えれる条件が生じた担当ケースで、ケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかについてインタビュー調査を行った(ケアマネジャー15人、32ケース)。目標事例収集数は40事例であり、現在32の事例が収集され、研究目的の達成度としては「(2)おおむね順調に進展している」が妥当であると考えられる。具体的には、平成26年度の文献検討で明らかになった高齢者の在宅継続を疎外すると考えられる条件下で(「要介護4,5で重度の場合」、「認知症の周辺症状が発生している場合」、「家族の協力が得にくい場合」)、ケアマネジャーは、いかなる在宅継続支援実践を行ったかについて調査を行った(平成27年度)。調査は、ケアプラン等の文書調査とケアマネジャーへの半構造化インタビュー調査を行い、基本属性、ケア内容の他に、ケアマネジャーから見た在宅継続支援実践について明らかにするように努めた。