hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質ベクターを用いたドラッグデリバリーシステムの開発

破傷風菌やジフテリア菌が産出する毒素は大小二つの球形のタンパク質複合体領域をつなげたひょうたん型である。大きな球の部分はラージドメイン(C断片、95kDa)と呼ばれるタンパク質複合領域であり、毒素を脳や脊髄等の中枢神経に運ぶ役割を果たしていると報告されている。しかし、ラージドメインだけでは毒素を運ぶことはできず、スモールドメインが必要となるが、同じ破傷風菌のスモールドメインと結合すると毒素となるため、使用できない。そこで、ジフテリア菌のスモールドメイン(B断片、37kDa)と破傷風菌のラージドメインを結合したものを作成することとした。破傷風菌のラージドメインを得るために、破傷風菌毒素の遺伝子配列2873番目から4228番目(Tbta-L)をpQE30へクローニングした。ジフテリア菌からは毒素のスモールドメインをコードする部分は、その配列から2種類考えられたため、ジフテリア毒素の遺伝子配列1521番目から1980番目(Diph-S-long)と1521番目から1810番目に12塩基配列を付加したもの(Diph-S-short)もPQE30にクローニングした。また、これらのタンパク質が中枢神経系へ運搬されるかどうか検証するため、GFP遺伝子を下流に組み込んだものを作製した。同様に本実験の目的であるTeta-L、Diph-SとGFP遺伝子を繋げたものも2種類作製した。現在、以上4種のタンパク質精製を行っており、今後はこれらのタンパク質が中枢神経系へ運ばれるかどうかを検証していく。破傷風菌からDNAを単離したものを鋳型とし、毒素のラージドメインをコードする配列を様々なプライマーやDNAポリメラーゼを用い、PCRで増幅し、色々なベクターにクローニングした。ジフテリア菌からは同様に毒素のスモールドメインをコードする部分をPCRで増幅し、クローニングした。破傷風菌のラージドメインの全長は約2500bpであり、クローニングするベクターはpUC18,pBR322そして、ropを用いた。現在、そのクローニングしたDNA配列をシークエンシングで確認しているところである。ジフテリア菌のスモールドメインも同じ種類のベクターにクローニングした。ジフテリア菌のスモールドメインは約1700bpであり、現在、DNA配列をシークエンシングで確認しているところである。配列を確認中ではあるが、複数のmissが確認されており、その部分を直す作業に取りかかっている。昨年度にクローニングを試みた物目的のタンパク質の発現を確認したところ、大腸菌でタンパク質として発現できなかったため、文献の再調査を行った。破傷風菌のラージドメインは破傷風菌毒素の遺伝子配列2873番目から4228番目が必要と判断し、破傷風菌からDNAを単離したものを鋳型とし、pQE30へクローニングしている。ジフテリア菌からは毒素のスモールドメインをコードする部分を文献から特定できなかったので、ジフテリア毒素の遺伝子配列1521番目から1980番目(長いバージョン)と1521番目から1810番目に12塩基配列を付加したもの(短いバージョン)をPCRで増幅を試みた。短いバージョンに12塩基配列を付加することで、4アミノ酸配列が増えるが、この配列がないと成熟タンパク質が得られないという報告が出ているので、配列を付加した。長いバージョンはPCRの条件をいろいろ検討しているが、未だに増幅する条件に至っていない。短いバージョンは最近になって、増幅できる条件を見つけることが出来た。

ジフテリア菌からは毒素のスモールドメインをコードする部分は、その配列から2種類考えられたため、ジフテリア毒素の遺伝子配列1521番目から1980番目(Diph-S-long)と1521番目から1810番目に12塩基配列を付加したもの(Diph-S-short)もPQE30にクローニングした。また、これらのタンパク質が中枢神経系へ運搬されるかどうか検証するため、GFP遺伝子を下流に組み込んだものを作製した。同様に本実験の目的であるTeta-L、Diph-SとGFP遺伝子を繋げたものも2種類作製した。現在、以上4種のタンパク質精製を行っており、今後はこれらのタンパク質が中枢神経系へ運ばれるかどうかを検証していく。
破壊のメゾスコーピック・ダイナミックス解明のための方法論の研究

(1)破壊や強度特性の評価のキーポイントとなる、メゾスケールの力学事象を取り扱う方法論についての調査研究とその成果を検討する国際研究集会を(IUTAM-Symposiumのプレ・シンポジウとして)開催した。・直接的な分子・原子構造の動力学解析の可能性と限界、・シームレスにミクロ-マクロ事象を連成させて解析する方法論としてのa) Quasicontimuum Modeling, b) Discrete Dislocation Modeling, c)Renormalization, d) HomogeniezationMethod等の有効性と逆粗視化(inverse coarse-graining)の可能性の評価を行った。現段階では決定的な方法はなく、解析の目的や利用できるコンピュータ環境に依存して選択せざるを得ないこと、ブレースルー・ポイントは、非平衡(ミクロ)動力学過程を如何に効率よく解析アルゴリズムとして組み込むかにあること等が明らかにされた。(2)本年度に行われたIUTAM総会と同種類のテーマを扱ったIUTAM-Symposiumに参加して、研究成果を発表すると共に、シンポジウムで取り上げるテーマの体系化とそれをまとめる研究者の組織化を行った。
フレッシュコンクリートの施工性能に関する現場対応型照査・検査システムの構築

フレッシュコンクリートの施工性能を現場で対応可能な照査システムおよび検査システムを構築するために,具体的な試験方法として,加振ボックス充てん試験方法とタンピング試験方法を作成した。検証実験として徳島大学を含む7研究機関において単位セメント量を同一にした6種類の配合のコンクリートで試験を実施した。その結果,両試験は照査方法の試験として用いることができ,タンピング試験におけるコンクリートのスランピングの目視観察が検査方法として可能であることを明らかにした。本研究課題を遂行するためには,照査システムと検査システムの2つのシステムを構築する必要がある。本年度は,照査システムに重きをおき,仮想現実における型枠内にコンクリートがいかに充填していくかという流動シミュレーションを可能とするシステムを構築するために,フレッシュコンクリートの流動を行う3次元の数値計算プログラムの性能について検討し,それらの性能を満足するプログラムを購入した。本プログラムは以下の6項目の性能を満足する。A)非定常解析機能,B)乱流モデル,C)ユーザー定義関数,D)スカラー量輸送(熱、濃度など),E)自由表面,F)流体-粒子連成機能である。具体的な流動解析の対象は,施工性能を定量的に評価できる試験方法の1つである振動BOX形充てん試験装置内でのフレッシュコンクリートである。本年度は,配合条件として,フライアッシュの有無,粗粒率,水粉体比の3要因と施工条件として,加速度レベルを要因として,スランプ-振動充てん時間に与える影響について実験的に検討した。その結果,配合条件,施工条件によって,スランプ-振動充てん時間曲線が異なることを明らかにし,このスランプ-振動充てん時間を先の3次元数値計算プログラムを用いて数値解析を試み,ある程度の解析が可能であることを確認した。また,検査システムに関しては,最近の研究成果に関する文献調査を行った。さらに,定量的指標のみならず,動画を用いた新しい検査システムの可能性についても検討を行った。本年度は,昨年度に継続し,照査システムに重きをおき,仮想現実における型枠内にコンクリートがいかに充填していくかという3次元個別要素法の流動解析プログラムにおいて固体粒子群の動きと連続体の流動解析の連成がうまく起動しなかった部分のアルゴリズムの見直しを行い,プログラムの妥当性を検証した。対象としたコンクリートは,通常のコンクリートおよびフライアッシュ(FA)ならびに高炉スラグ微粉末(BS)を混入したコンクリートである。FAとBSは,粉末度を3段階に変化させた。振動BOX形充てん試験を実際しコンクリートの充てん時間を計測し,解析結果と実際のコンクリートの配合要因,加速度レベルと充てん時間の実験結果との比較を行い,精度の高い解析プログラムの構築を図った。また,充てん後のかぶりコンクリートとコンクリートの耐久性を評価する促進試験方法に関する検討を行った。以下に得られた研究成果を示す。1) 3次元個別要素法の流動解析プログラムは,モルタルの流動解析と固体粒子群の動きの練成に関する問題点が解消されなかったため,固体粒子のみの挙動解析しかできなかった。そのため,鉄筋間を通過したあとのB室のコンクリートの上昇過程を再現することができなかった。2)加速度レベル,流動障害レベルや骨材濃度がA室のコンクリートの沈下時間に及ぼす影響は,実際の現象と定性的傾向は一致させることができた。3) FAコンクリートやBSコンクリートの振動充てん性は,加速度レベルと粉末度によって,普通コンクリートよりも良好になる場合と不良になる場合が存在することが明らかになった。本研究課題を遂行するためには,照査システムと検査システムの2つのシステムを構築する必要がある.本年度は,最終年度として,照査システムおよび検査システムの具体的な試験方法および3次元個別要素法の流動解析プログラムにおける固体粒子群の動きと連続体の流動解析の連成のアルゴリズムの完成を目指した.その結果,照査システムおよび検査システムとしての具体的な試験方法を提案し,徳島大学を含む7研究機関において単位セメント量を同一にした6種類の配合のコンクリートで試験を実施し,試験方法としての完成度を高めた.前者の試験を加振ボックス充てん試験と称し,後者の試験をタンピング試験と称す.コンクリート材料は各地域の材料を使用し,7研究機関の各地域の生コン工場で実際に使用されているスランプの配合を用いた.配合水準としては8水準で,加振ボックス充てん試験とタンピング試験で得られる指標との相互関係を検討し,その妥当性を明らかにした.その結果,施工性能の検査方法としては,配合の条件によるが加振ボックス充てん試験とタンピング試験のどちらも照査方法の試験として用いることが可能であることを示した.

施工性能の検査方法としては,通常の検査とは本質的に異なる施工における不具合の発生リスク低減する目的でタンピング試験におけるコンクリートのスランピングの目視観察が検査方法として可能であること.また,単位フロー増加量がほぼ直線近似可能であることから,350mmフローまでの落下回数を求め,初期のスランプフローから350mmフローまでの増加分フローを落下回数で除した単位フロー増加量を算出し,設定したスランプフロー変形速度の許容範囲内に存在するか否かを検査する方法も可能であることを示した.一方,3次元個別要素法の流動解析プログラムに関しては,流体解析の要素モデルを変更することによって,粒状体解析との連成が可能になり,照査システムの試験装置であるBOXX形充てん容器のフレッシュコンクリートの流動を解析することができるようになった.
カルモジュリンによるL型Caチャネルの活性制御の分子機構の解明

カルモジュリン(CaM)によるL型Caチャネルの不活性化の分子機構について、CaMをリンクさせたチャネル変異体を用いて、電気生理学的手法による解析を行った。チャネル変異体は、Ca2+濃度に依存して不活性化し、Ca2+濃度を一定にした条件でもリンクCaMとは別に外部からCaMを付加することにより不活性化した。リンクCaMをCa2+非感受性に変えるとCa2+依存性の不活性化は失われたが、外部CaMによる不活性化は観察された。よって、複数のCaMがチャネルに作用し、不活性化に寄与することが示唆された。本研究は、カルモジュリンによるCav1.2チャネルの活性調節機構を解明することを目的としている。これまでの研究から、カルモジュリンがチャネル制御の主因子として働き、カルシウム濃度、カルモジュリン濃度に依存してチャネルの活性を変化させることが示唆された。また、最近では、ATP濃度依存性の活性制御を示唆する結果も得ている。しかし、それらの分子機構についての結論は得られていない。そこで、Cav1.2チャネルのカルボキシル末端側に遺伝子工学的手法によりカルモジュリンを結合させたチャネル変異体の活性を基準とし、さらにカルモジュリンのカルシウムイオン結合部位に変異を加え、カルシウム依存性について評価した。これらのチャネル変異体を培養細胞に発現させ、電気生理学的手法を用いて電流記録を行った。カルモジュリンによるCav1.2チャネルの活性調節機構を解明することを目的とする。これまでの研究から、カルモジュリンがチャネル制御の主因子であり、その作用は細胞内カルシウム濃度により調節されていることを報告した。さらに、カルモジュリン濃度に依存したチャネル活性の調節、ATP濃度依存性のチャネル活性の調節について報告した。本研究では、Cav1.2チャネルのカルボキシル末端側に遺伝子工学的手法によりカルモジュリンを結合させた変異体の活性を基準とし、さらにカルモジュリンのカルシウムイオン結合部位に変異を加え、カルシウム依存性について検討した。また、カルモジュリンを付加し、カルモジュリン濃度依存性のチャネル活性調節について検討した。方法としては、チャネルを培養細胞に発現させ、電気生理学的手法を用いて電流記録を行った。カルモジュリンによるCaチャネルの活性制御の分子機構を解明することを目的とし、電気生理学的手法を用いて実験を行った。パッチクランプの手法のうちWhole-cell記録法とinside-out記録法で実験を行い、対応付けを行うことで、チャネル不活性化機構のモデルの検証を試みた。従来のモデルでは1分子のカルモジュリンがカルシウム濃度依存的にチャネルを不活性化するとされているが、カルシウム濃度を一定にして、カルモジュリン濃度依存的にチャネルの不活性化がおこる結果からは、我々の提唱した2分子のカルモジュリンによる活性調節モデルが有効である。Inside-outの状態ではチャネルはrun-down(活性が消失)するが、カルモジュリンとATPを付加することによりbasal activityを維持することが先行研究により明らかにされた。カルモジュリンまたはATP単独ではチャネルの活性維持作用はない。このことからチャネル活性調節の主因子とされるカルモジュリンの作用機序にはATPの補助的作用が必須であることが示唆される。さらにrun-down時間が長いとその時間に比例してチャネルの活性回復が見られないことも報告している。本研究ではATPの代わりに脱リン酸化阻害剤であるオカダ酸を使って、カルモジュリンの効果を調べた。その結果、オカダ酸とカルモジュリンは、Cav1.2チャネルのrun-downを抑制することが明らかになった。このことからATPは脱リン酸化を阻害することにより、カルモジュリンのチャネル調節機構を補助することが示唆された。変異カルモジュリン結合チャネルのカルシウム依存性の特性については一定の結果が得られたが、カルモジュリン濃度依存性についての検討が不十分である。電気生理学、分子生物学変異カルモジュリン結合チャネルの電気生理学的な特性についてまとめる。チャネル本体にアミノ酸変異を導入し、カルモジュリンの結合様式を検討するためのプラスミドは整った。それらを培養細胞に導入し、電流特性を調べる。3月に開催された日本生理学会大会の事務局長としての業務遂行のため、計画通りに研究に時間を割くことができなかった。引き続き、変異カルモジュリン結合チャネルの電気生理学的特性を調べる。その後、チャネル本体にアミノ酸変異を導入し、カルモジュリンの結合様式を検討する。さらに、カルシウム、カルモジュリン、ATP濃度のバランスと、それらのチャネル活性への影響について検討する。パッチクランプの手法のうち、whole-cell記録法とinside-out記録法で実験を行い、対応付けを行うことで、チャネル調節機構の従来のモデルの検証を行う。
誘電分散法を用いた定量的緑内障検査法

前房隅角から線維柱帯を通り,シュレム管から眼球外へ至る眼房水の流出経路が障害されることにより緑内障は発生する.特に,臨床的に多く見られる開放隅角緑内障では、何らかの原因により線維柱帯を房水が通過しにくくなると考えられる.誘電分散法を用いて,線維柱帯の微細構造の変化を非侵襲的に捉え,房水排出機能を定量的に評価することを目標とし,白色家兎の前眼部のインピーダンス測定を行った.測定はin vivoに適しているYHP社インピーダンス・アナライザ4194Aにより,同心円状表面電極を用いて10kHzから100MHzの周波数域にわたり行った.線維柱帯の微細構造を捉えるため,電極のサイズは可及的小さくする必要があり,今回,直径0.9mmの針型表面電極を試作した.白色家兎の角膜輪部より約0.5mm角膜側を,同電極で誘電測定後,房水を空気に置換した後,同一部位の測定を行うと,明らかに前房中の空気の影響により導電率が低下した.同電極は,強角膜境界部付近で強角膜全層から,さらに前房に至る深部にまで,即ち線維柱帯の誘電測定が可能であった.続いて,正常眼球を用いて,電極を角膜輪部付近を約0.5mm間隔で,角膜側から強膜側へと連続測定した.その結果,角膜輪部から約0.5mm強膜側へ入った部位で,誘電分散現象のブロードニングが顕著となり,測定データをlosstangent表示した場合のピーク値の低下を認めた.この部位でのloss tangentの低下は,角膜・輪部・結膜上皮を剥離後に,同様の測定を行った場合にも認められ,線維柱帯の複雑な微細構造を反映し,角膜輪部から約0.5mm強膜側へ入った部位の直下での線維柱帯の存在を示唆した.以上のように,本法を用いて,非侵襲的に線維柱帯の房水排出機能の定量的評価を行い得る可能性が示された.今後は,実験的緑内障を作成し,それに伴う線維柱帯の誘電挙動の変化を追跡する予定である.前房隅角から線維柱帯を通り,シュレム管から眼球外へ至る眼房水の流出経路が障害されることにより緑内障は発生する.特に,臨床的に多く見られる開放隅角緑内障では、何らかの原因により線維柱帯を房水が通過しにくくなると考えられる.誘電分散法を用いて,線維柱帯の微細構造の変化を非侵襲的に捉え,房水排出機能を定量的に評価することを目標とし,白色家兎の前眼部のインピーダンス測定を行った.測定はin vivoに適しているYHP社インピーダンス・アナライザ4194Aにより,同心円状表面電極を用いて10kHzから100MHzの周波数域にわたり行った.線維柱帯の微細構造を捉えるため,電極のサイズは可及的小さくする必要があり,今回,直径0.9mmの針型表面電極を試作した.白色家兎の角膜輪部より約0.5mm角膜側を,同電極で誘電測定後,房水を空気に置換した後,同一部位の測定を行うと,明らかに前房中の空気の影響により導電率が低下した.同電極は,強角膜境界部付近で強角膜全層から,さらに前房に至る深部にまで,即ち線維柱帯の誘電測定が可能であった.続いて,正常眼球を用いて,電極を角膜輪部付近を約0.5mm間隔で,角膜側から強膜側へと連続測定した.その結果,角膜輪部から約0.5mm強膜側へ入った部位で,誘電分散現象のブロードニングが顕著となり,測定データをlosstangent表示した場合のピーク値の低下を認めた.この部位でのloss tangentの低下は,角膜・輪部・結膜上皮を剥離後に,同様の測定を行った場合にも認められ,線維柱帯の複雑な微細構造を反映し,角膜輪部から約0.5mm強膜側へ入った部位の直下での線維柱帯の存在を示唆した.以上のように,本法を用いて,非侵襲的に線維柱帯の房水排出機能の定量的評価を行い得る可能性が示された.今後は,実験的緑内障を作成し,それに伴う線維柱帯の誘電挙動の変化を追跡する予定である.
ウロモジュリンによる糸球体濾過の調節と新たな腎保護メカニズムの解明

本研究では、尿中分泌タンパクであるウロモジュリンによる糸球体濾過の調節メカニズムを明らかにする。ウロモジュリンは、尿細管ヘンレの太い上行脚(TAL)から分泌されるタンパクで、TALにおけるNaトランスポーターの活性に関わる。MD細胞はTALの下流に位置するがウロモジュリンはMD細胞へ接着しNaトランスポーターの働きに関わると考えられる。ウロモジュリンによるMD細胞のNaトランスポーター活性が明らかとなれば、糸球体内圧の是正による腎保護の新たなメカニズムの発見につながる。
口腔咽頭におけるカンジダの病原性発現機構の解明

高齢者の口腔咽頭に特徴的なカンジダの病原性を解明するために,カンジダと他の病原性の高い微生物と共存させ,共凝集性を検討した結果,誤嚥性肺炎原因菌であるStreptococcus intermediusと高率で共凝集を示した.また,カンジダと共凝集した株,共凝集していない株を使用して,celldesk上にバイオフィルムを作製し,比較検討した結果,共凝集する株の方が,共凝集していない株より厚いバイオフィルムを形成した.バイオフィルムは,抗菌薬に対して抵抗性を示すことは報告されているが,共凝集することによって抗菌薬の感受性を示すかどうかは不明であり,今回検討した結果,カンジダと共凝集したS.intermediusは,ミノサイクリンに対する感受性が,S.intermedius単独と比較して低下することが明らかとなった.また,抗真菌薬に対するカンジダ耐性株の報告も多く,問題視されており,今回,デンチャープラーク,咽頭微生物叢から採取したカンジダに関して抗真菌薬感受性を検討した結果,Candida albicansには耐性株が存在しなかったものの,C.tropicalis, C.glabrata, C.kruseiにフルコナゾール耐性株が存在した.これらの結果から,カンジダは,誤嚥性肺炎原因微生物と共凝集し,一塊となって誤嚥され,病原性を発揮する危険性があることが示唆され,誤嚥性肺炎予防という観点から,カンジダを除菌する必要性があると考えられる.今後,カンジダと誤嚥性肺炎原因菌との共凝集因子や共凝集による薬剤感受性の低下メカニズムなどを詳細に検討していく必要があると思われる.老人病院入院患者50名,大学病院外来患者50名を対象に,誤嚥性肺炎に深く関係する咽頭の微生物叢とデンチャープラークを調査した結果,ほとんどの微生物が同時に検出され,関連性が認められた.採取したカンジダとブドウ球菌が同時に検出される傾向にあり,カンジダのような巨大な微生物が,病原性の高い微生物のリザーバーとなって,肺炎を起こさせやすい環境を作っているという仮説を立てている.そのような背景のもと,高齢者の口腔咽頭に特徴的なカンジダの病原性を解明するために,カンジダと他の病原性の高い微生物との共存させ,凝集性を検討した.誤嚥性肺炎原因菌であり,カンジダと同時に検出される傾向にあったブドウ球菌との凝集性を検討した結果,高率ではないが,共凝集をする株が存在した.また,ミレリーグループを含むレンサ球菌とも同様に凝集性を検討したが,その結果,ミレリーグループの一つであるS. intermediusと高率で共凝集する株が存在した.また,S. salivariusは,共凝集を示さなかった.さらに,カンジダと共凝集を示した株,共凝集を示していない株を使用して,celldesk上でカンジダと共存させ,バイオフィルムを作製し,比較検討した.その結果,共凝集する株の方が,しない株よりはがれにくく,厚いバイオフィルムを形成した.この結果から,カンジダは,ブドウ球菌やS. intermediusといった誤嚥性肺炎を引き起こす微生物のリザーバーとなっていることが十分に考えられる.逆に,カンジダと共凝集を示さなかったS.salivariusについては,カンジダの付着を抑制する傾向にあり,今後,健全な細菌叢を育成するという観点からも詳細に検討していく必要がある.高齢者の口腔咽頭に特徴的なカンジダの病原性を解明するために,カンジダと他の病原性の高い微生物と共存させ,共凝集性を検討した結果,誤嚥性肺炎原因菌であるStreptococcus intermediusと高率で共凝集を示した.また,カンジダと共凝集した株,共凝集していない株を使用して,celldesk上にバイオフィルムを作製し,比較検討した結果,共凝集する株の方が,共凝集していない株より厚いバイオフィルムを形成した.バイオフィルムは,抗菌薬に対して抵抗性を示すことは報告されているが,共凝集することによって抗菌薬の感受性を示すかどうかは不明であり,今回検討した結果,カンジダと共凝集したS.intermediusは,ミノサイクリンに対する感受性が,S.intermedius単独と比較して低下することが明らかとなった.また,抗真菌薬に対するカンジダ耐性株の報告も多く,問題視されており,今回,デンチャープラーク,咽頭微生物叢から採取したカンジダに関して抗真菌薬感受性を検討した結果,Candida albicansには耐性株が存在しなかったものの,C.tropicalis, C.glabrata, C.kruseiにフルコナゾール耐性株が存在した.これらの結果から,カンジダは,誤嚥性肺炎原因微生物と共凝集し,一塊となって誤嚥され,病原性を発揮する危険性があることが示唆され,誤嚥性肺炎予防という観点から,カンジダを除菌する必要性があると考えられる.今後,カンジダと誤嚥性肺炎原因菌との共凝集因子や共凝集による薬剤感受性の低下メカニズムなどを詳細に検討していく必要があると思われる.
強震時における共同溝-地盤系の非線形挙動特性の把握と耐震設計モデルの構築

本研究は、強震地動や地盤変状に対する共同溝の非線形な挙動特性を明らかにするとともに、地盤ばねや共同溝継手などの重要なパラメータ評価の基礎資料を蓄積し、それに基づく合理的な耐震設計用モデルの開発を目的とする。特に、液状化など強震時の地盤変状に着目し、共同溝周囲の地盤剛性に関して重点的に実験を行い、実験結果を踏まえて、継手を含めた共同溝の地震応答を評価する解析手法を構築した。まず、模型地盤に飽和砂層を用いて、共同溝を想定した地中パイプライン模型を砂箱中に設置して液状化実験を行い、共同溝表面のせん断ひずみ・間隙水圧・加速度応答などを計測し、液状化過程における共同溝-地盤間の地盤ばねの非線形な復元力特性について等価係数により検討した。また地盤変状の1つとして液状化による側方流動に関する実験も実施した。次に、共同溝の埋設される地盤を2次元FEMでモデル化し、有効応力解析に基づく強震時の地盤液状化に関する解析プログラムならびに2次元FEMによる液状化時の地盤永久変位に関する解析プログラムを開発した。液状化解析及び側方流動解析プログラムの妥当性については、実験結果との比較により確認した。このような解析に加えて、上記の模型実験の結果より得られる有効応力に対する地盤ばね定数の特性に基づいて、共同溝を弾性床上のはりとして、液状化時の側方流動を受ける共同溝の応答解析のプログラムを開発し、強震時の地盤液状化が共同溝へ与える影響及び耐震設計の重要なパラメータについて検討し、合わせて耐震設計用モデルの構築を試みた。以上の成果は別紙の研究成果報告書にまとめているが、実測データの蓄積による照査や地盤の構成条件を含めた詳細な検討などは今後の課題として残された。本研究は、強震地動や地盤変状に対する共同溝の非線形な挙動特性を明らかにするとともに、地盤ばねや共同溝継手などの重要なパラメータ評価の基礎試料を蓄積し、それに基づく合理的な耐震設計用モデルの開発を目的とする。本年度は特に、液状化など強震時の地盤変状に着目し、共同溝周囲の地盤剛性に関して重点的に実験を行い、実験結果を踏まえて、継手を含めた共同溝の地震応答を評価する解析手法の開発を目指した。まず、模型地盤に飽和砂層を用いて、地盤の液状化実験を実施し、間隙水圧・加速度応答などを計測し、液状化過程における地盤ばね剛性について検討した。また共同溝を想定した地中パイプライン模型を砂箱中に設置して強制引張変位を与えるときの、引張力と変位及び共同溝表面のせん断ひずみとを測定して、共同溝-地盤間の地盤ばねの非線形な復元力特性について検討した。一方、共同溝の埋設される地盤を2次元FEMでモデル化し、有効応力解析に基づく強震時の地盤液状化に関する解析プログラムならびに2次元FEMによる液状化時の地盤永久変位に関する解析プログラムを開発した。共同溝を弾性床上のはりとした解析手法により、液状化時の挙動について数値解析より検討した。さらに上記の模型実験の結果より得られる特性に基づいて、共同溝ははり要素とし、地盤との間にはジョイント要素を配して、共同溝-地用モデルの構築などについては次年度への課題として残された。本研究は、強震地動や地盤変状に対する共同溝の非線形挙動特性を明らかにするとともに、地盤ばねや共同溝継手などの重要なパラメータ評価の基礎資料を蓄積し、それに基づく合理的な耐震設計用モデルの開発を目的とする。

特に、液状化など強震時の地盤変状に着目し、共同溝周囲の地盤剛性に関して重点的に実験を行い、実験結果を踏まえて、継手を含めた共同溝の地震応答を評価する解析手法を構築した。まず、模型地盤に飽和砂層を用いて、共同溝を想定した地中パイプライン模型を砂箱中に設置して液状化実験を行い、共同溝表面のせん断ひずみ・間隙水圧・加速度応答などを計測し、液状化過程における共同溝-地盤間の地盤ばねの非線形な復元力特性について等価係数により検討した。また地盤変状の1つとして液状化による側方流動に関する実験も実施した。一方、共同溝の埋設される地盤を2次元FEMでモデル化し、有効応力解析に基づく強震時の地盤液状化に関する解析プログラムならびに2次元FEMによる液状化時の地盤永久変位に関する解析プログラムを開発した。液状化解析及び側方流動解析プログラムの妥当性については、実験結果との比較により確認した。このような解析に加えて、上記の模型実験の結果より得られる有効応力に対する地盤ばね定数の特性に基づいて、共同溝を弾性床上のはりとして、液状化時の側方流動を受ける共同溝の応答解析のプログラムを開発し、強震時の地盤液状化が共同溝へ与える影響及び耐震設計の重要なパラメータについて検討し、合わせて耐震設計用モデルの構築を試みた。以上の成果は別紙の研究成果報告書にまとめているが、実測データの蓄積による照査や地盤の構成条件を含めた詳細な検討などは今後の課題として残された。
日米欧の技術・経済の内生化プロセスの比較分析

本研究は、以下の認識に立ち、計画されたものである。(1)1996年来の国際共同研究等の結果、技術革新の経済発展への貢献は、その内生化プロセスが決定的役割を果たし、各国それぞれの社会経済システムとあわせて制度・体制、地政的側面がポイントとなることを明確に認識し、1990年代初頭来の日米逆転やニューエコノミー論の台頭によって、これにさらなる確証を得た。(2)従って、以上の共同研究を通じて構築した学際的補完関係をさらに発展させ、世界的に焦眉の課題となっている技術革新効果を極大化させうる内生化プロセスの体系化が喫緊の地球大の課題である。本研究は以上のねらいを全うすることを目的に、本課題のような地球大の課題を応用システム分析の手法を軸に分析することを使命とする国際応用システム分析研究所(在ウィーン)との国際学術研究を行ったものである。本研究の核心は以下の通りである。(1)バブル経済の崩壊と軌を一にして、日本の誇る技術と経済の好循環構造の破綻が懸念。高齢化の趨勢は情報化等の効果を減殺し、全般的生産性の低下を憂慮。(2)このような中で情報・通信技術等の広範なスピルオーバー、技術の資本への効率的体化、技術・資本による労働代替等に裏打ちされた米国のニューエコノミーが奏功。(3)米国の日本より低位の研究開発投資等に照らして、技術革新の経済への内生化プロセスが改めて注目。(4)米国ニューエコノミーのかげりが世界経済全体の景気低迷を長期化させかねない情勢に照らせば、技術革新効果を極大化させうる内生化プロセスの体系化は焦眉の世界的課題。(5)その本質は、IT本来の社会経済体質との相互作用の過程を通じて機能を自己増殖的にスパイラルに拡大するITの性格形成メカニズムに内在。本年度は、3年間の研究の初年度であり、設計・理論的検討フェーズと位置づけられる。日米欧のそれぞれのグループは異なったパースペクティブを持つため、これらを整合して分析照準・スコープ・分析レベル・データ等の共同研究のベースを確定し、分析の基本となる理論的検討を実施した。その際、本研究に関するウェブページを開設し、参加メンバー間での情報および意見交換に役立てるなど、円滑な共同研究の実施に努めた。(1)分析手法検証共同研究参加者がそれぞれに優位を持つ最適化理論、システム理論、投資決定理論など種々の分析手法について、本研究の主題である内生化プロセスへの適用可能性について検証を行った。(2)データ予備検証付加価値、労働投入量、資本投入量などの基本的な経済データはもとより、研究開発投資など技術経済分析に必須のデータについて、マクロ、ミクロの両面から国際的なデータの収集に努め、その比較可能性について検証を行った。(3)理論的検討技術・経済の内生化プロセスには様々な要因が絡んでいるが、その中でも学習効果の役割に着目し、様々な具体的事象について分析を行った。その結果、多くのケースにおいてラーニング・カーブが観察され、学習効果が重要な役割を担っていることが確認された。この結果を踏まえて、学習効果のモデルへの組み込み法を理論的に検討するとともに、当該モデルへの最適化理論の適用について考察を行った。本年度は、3年間の研究の第2年度であり、応用分析フェーズと位置づけられる。初年度の研究により得られた理論的知見を日米欧のマクロ実証分析、事例分析、シミュレーション分析、数値解析等多様な分析に適用して応用分析を実施した。(1)データ構築・検証

初年度の設計・理論的検討フェーズの検討を下敷きに、学習効果を組み込んだモデルの検証に必要なデータをエネルギー技術等について日米欧各国から収集・構築し、その信頼性・整合性を検証した。(2)予備分析上記のデータに基づき、日米及び代表的欧州国を対象に学習効果、技術スピルオーバーが典型的に現れている太陽電池等のエネルギー技術について産業レベルの試行的分析を実施した。この予備分析について、分析スコープ、方法論の妥当性を中心に検証・評価した結果を踏まえて、発展分析の枠組みを画定した。(3)発展分析予備分析結果に基づき、上記、学習効果、技術スピルオーバー効果を反映させた分析手法に発展改良を加え、予備分析における産業レベルから企業レベルにまで掘り下げた発展分析を実施した。この結果について、分析スコープ、方法論の妥当性を中心に検証・評価し、来年度の比較分析の枠組みを画定した。本研究は、技術革新の内生化プロセスを明らかにすることを目的に学際的アプローチの下で精密な数学的モデルの開発と実証データの収集・解析の両輪により、日米欧の国際共同研究を行ってきた。本年度は、3年間の研究の最終年度であり、昨年度までの分析結果の比較・評価検証を通じて、技術革新の内生化プロセスを表現する数学的モデルを体系化し、これまでの研究で収集した多くの実証データを用いてその有効性を確認した。具体的には以下の通り。1技術スピルオーバーおよび最適研究開発投資分析昨年度までの実証分析によって明らかになった技術革新の内生化プロセスにおける技術スピルオーバーの重要性を踏まえて、それらを組み込んだ数学的モデルを構築した。また本モデルを一般的な場合に適用可能な形に拡張し、研究開発投資の意思決定に応用可能なソフトウェアを開発した。2企業ガバナンス分析技術革新の内生化プロセスにはその背後の社会経済システム、制度・体制が影響を与える。従って研究開発の主たる実施主体である企業について、企業内におけるガバナンスの影響が研究開発投資の意思決定にどのような影響を及ぼすのかを実証的に分析し、日本企業についてはガバナンスの良否が研究開発投資の過剰/不足の要因になっていることを明らかにした。3技術普及プロセス分析技術革新の内生化プロセスの重要な一ステップである技術の普及過程について、従来の潜在需要固定型の普及プロセスではなく、需要拡大を伴う機能創出型の普及プロセスモデルを構築した。また本モデルが、ハイテク産業などの需要が急増している分野において現実のデータをより良く説明することを実証した。
ベストではなくプレーの再現性の高さでスポーツパフォーマンスを評価する新たな試み

本研究は,サッカーのキック動作を対象とし,従来行われてきたベストな1試行だけでなく,成功も失敗も含めた複数のキック動作を分析することで,平均や再現性の観点から選手のパフォーマンスをより正しく評価する新たな研究手法の検討を目的とした.シュートとロングキックに関する実験から得られた結果より,サッカー選手のキックパフォーマンスを分析しより正しく評価するためには,成功以外の失敗を含めた複数本の動作分析を実施することが望ましいとする結論が得られた.平成28年度は、静止したボールに対するキック動作の測定を実施し、キックの正確性やその再現性を記録し、それらを評価することを試みた。4名の大学男子サッカー選手および5名の成人男性フットサル選手を対象とし、11m先に設置した的を狙った全力のインステップキック、インサイドキック、トーキックの3種類のキックを各10本ずつ(1人当たり計30本)キックさせ、8台のモーションキャプチャシステム(240fps)で全身の動作を、1台のフォースプレート(1000Hz)で支持脚の接地動態を、3台のハイスピードカメラでボールの動きを記録した。その結果、インステップキックにおけるゴール中心からボール到達点までの距離では、サッカー選手で0.86±0.15m、フットサル選手で1.27±0.42mとなり、サッカー選手の方がより的の中心近くにキックできており、ボールのばらつきも小さいことが明らかとなった。一方でインサイドキックでは、サッカー選手で0.72±0.15m、フットサル選手で0.71±0.11mとなり、両群間に差は認められなかった。広いピッチで行われるサッカーでは、シュートやロングパス等で浮き球の強いインステップキックを蹴る機会が多いが、狭いピッチのフットサルではその機会は少ない。一方で、ショートパスで多用されるインサイドキックは、両種目ともゲーム内で蹴る機会が多い。比較的似た種目特性を持つサッカーとフットサルであるが、本研究の結果からボールキックの正確性とその再現性はそのキックの使用頻度の影響を受けている可能性が考えられた。年度当初は研究代表者の所属大学にフォースプレートがなかったために、連携研究者と協力して他機関で実験を実施する予定であったが、年度途中でフォースプレートを所属機関の予算で新規購入できることが決まったことから、その納品を待ってから実験を実施した。このことにより、全体としては研究の進捗がやや遅れているという状況となっている。しかしながら、必要な実験機材の同期方法が確立され、また実験データも取得済みであることから(一部、追加実験を行ってデータを加える予定)、この遅れは2年目に解消できると見込んでいる。平成29年度は,2つの研究を実施した.昨年度は【研究1:静止したボールに対するキック動作の測定1】として正面のターゲットに対する3種類のキック間の正確性の差について検討した.今年度はまずこれに追加する形の【研究2:静止したボールに対するキック動作の測定2(利き脚-非利き脚間,ターゲット方向の違いの比較)】を実施した.7名の大学男子サッカー選手を対象に,11m先のゴールの中心と左右端(計3箇所)に設置したターゲットを狙った利き脚でのシュート動作を各条件8本ずつ行い,モーションキャプチャシステム,ハイスピードカメラ,フォースプレートを使用して記録した.また,中心ターゲットへは非利き脚によるキックも行った.次に,当初計画では「転がるボールに対するキック動作の測定」を実施する予定であったが,計画していたボール供給方法では安定したボール供給と屋内での安全な実験実施を両立することが困難となってしまった.そのため計画を変更してこれまであまり行われていない【研究3:ロングキック動作の測定】を実施した.8名の大学男子サッカー選手を対象に,屋外人工芝グラウンドにて20m先の障害物を越え40m先の的を狙った試合を想定したロングキックを利き脚で1人12本ずつ実施した.キック動作は4台のハイスピードカメラ(300fps)で撮影し,ボールの落下点は1試行ずつメジャーで計測した.これら2つの研究で得られた結果から,サッカー選手のキックパフォーマンスを分析しより正しく評価するためには,従来のような最も成功した1試技だけの分析では不十分で,失敗を含めた複数本の分析実施が望ましいとする結論が得られた.本研究は,サッカーのキック動作を対象とし,従来行われてきたベストな1試行だけでなく,成功も失敗も含めた複数のキック動作を分析することで,平均や再現性の観点から選手のパフォーマンスをより正しく評価する新たな研究手法の検討を目的とした.シュートとロングキックに関する実験から得られた結果より,サッカー選手のキックパフォーマンスを分析しより正しく評価するためには,成功以外の失敗を含めた複数本の動作分析を実施することが望ましいとする結論が得られた.必要な実験環境(必要な実験機材や被験者、実験場所など)は研究代表者の所属機関にて全て揃えることができたので、2年目は1年目の研究の追加実験を行いつつ、当初の研究計画通りに進めていく予定である。スポーツバイオメカニクス実験の実施時期が遅れたために一部未実施の実験があり、それに関する予算(主に人件費・謝金)が未使用のまま繰り越された。2年目に実施予定の追加実験にて使用予定である。
異所性部分肝移植の研究-成人における生体部分肝移植の可能性をめざして-

ビーグル犬を用いた異所性部分肝移植を8例に試みた。移植部分肝の重量は165±17gで全肝の62±8%であった。移植後生存日数はそれぞれ0、2、75、84、98、133、141、376であり、早期死亡例の死因は1例が術中心停止、1例が術後肺水腫であった。一方、コントロール群6例の生存日数はそれぞれ21,28,33,38,77,85であった。長期生存群6例とコントロール群5例の術後28日目の血清直接ビリルビン値、間接ビリルビン値、γ-GTP値はそれぞれ2.7±1.9mg/dl vs15.2±6.8mg/dl、0.75±0.42mg/dl vs 4.1±1.7mg/dl、50.7±10.2IU/L vs 157.6±53.2IU/Lで、コントロール群に比べ異所性部分肝移植群で有意(p<0.01)に良好な肝機能を示していた。異所性部分肝移植後順調に経過した症例を選んで移植後91日目に固有肝の摘出を試みた。固有肝は萎縮し摘出重量は95gであり、組織学的には細胆管の増生と肝細胞の萎縮がみられ高度閉塞性黄疸の所見であった。一方、移植肝は著明な再生肥大が認められ、針生検で得られた細織像では静脈周囲に軽度の細胞浸潤を認め、軽度の拒絶反応の存在が疑われたが、それ以外はほぼ正常の構築を保っていた。固有肝摘出後285日の長期間、移植部分肝のみで生存することが可能であった。異所性部分肝移植は、宿主肝を温存することにより、移植肝が移植直後に十分な機能が発現しない場合、その時期を乗り切る可能性を有する魅力的な手術術式である。本術式は臨床的には成人における異所性部分肝移植や心停止後のドナー肝を用いた異所性肝移植への応用が考えられる。本実験で長期生存犬が得られたことで異所性部分肝移植の臨床応用の可能性が示唆された。また1例だけではあるが、二期的に固有肝を摘出した後も長期生存が得られたことから、小肝癌並存肝硬変もその適応となり得ると思われた。
中等教育学校の空間図形指導におけるカリキュラムデザイン

各学年で、空間図形に触れる際の発達段階に合わせた指導内容とともに、取り組んだ課題の例のいくつかを報告する。中学1年生では、空間図形の導入として、ポリドロンを使って生徒が正多面体だけでなく、様々な立体を製作し、立体に触れる経験を大切にする。その後、アクリル板を使って、立体を切断したときの切断面がわかる立体を製作し、立体の各面の重心を結んでできる立体を製作するなど、立体の構造が理解できる活動を重視する。課題例:「1辺1cmの立方体を、4回切断してできる正四面体の体積を求めなさい。」立方体の3頂点を通るように切断すると、切断面が正三角形になることに生徒が気づき、正四面体を発見することで体積を求めることができる。中学2年生では、図形の授業で合同を学んだ後に続けて相似を学ぶことで、合同と相似の違いを明確に認識させる。中学3年生、高校1年生では、三平方の定理や三角比を学ぶ。定理を理解できたところで、定理を活用する課題を出す。課題例「東京スカイツリーから、どこまで見えるか求めなさい。」地球の半径と、地球の接線との関係を活用することを生徒が発見し、三平方の定理を使って解く。日常生活にある現象を数学的に捉えることで、数学を学ぶ意義が感じられるような課題設定を意識した。課題例「1辺1cmの立方体の体積を求めなさい。」高校2年生では、ベクトルを学ぶ。課題例「空間ベクトルを活用して、正四面体の体積を求めなさい。」課題「正四面体の体積を求める」のように、生徒の既習内容によって解き方が変わる問題をいくつか検討した。それぞれの既習内容に合わせた課題設定を意識するとともに、東京スカイツリーの課題のように、生徒たちが発見し興味を持てる課題を作成した。立体の切断や、垂線を下すなど、空間把握が難しかった課題にも工夫して取り組んでいる生徒が増えてきたことを実感した。
腎移植後再発性IgA腎症に対する扁桃腺摘出の有効性に関する研究

移植腎生検は合併症なく予定通り施行したがその病理組織上で再発IgA腎症のみを認める症例は予想よりも少数であり、その中で両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例は1例であった。同症例では扁桃摘出術後に慢性抗体関連性拒絶の影響と考えられる急激な移植腎機能の悪化により透析再導入となったため1.病理組織診断においてIgA腎症再発の所見のみを有する患者を本研究の対象とすべきこと2.両側口蓋扁桃摘出術による移植腎機能の悪化の可能性を考慮する必要がある(本研究の開始以前は一般的に両側口蓋扁桃摘出術は移植腎機能に悪影響を及ぼすことはないと考えられていた)。以上より予定の研究を進めることは困難であった。平成26年度では新規腎移植症例を含めて約80症例の移植腎生検を施行した。内、3症例でIgA腎症の再発を病理組織診断で確認した。確認した症例において両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例は1症例であった。また、この両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例では同時に慢性抗体関連性拒絶も指摘されていたため今回の研究対象に含むことはできず、更にこの症例では両側口蓋扁桃摘出術後に慢性抗体関連性拒絶の影響と考えられる急激な移植腎機能の悪化により透析再導入となったことからも病理組織診断においてIgA腎症再発の所見のみを有する患者を本研究の対象とすべきことをあらためて確認できた。現在、移植腎IgA腎症の再発により両側口蓋扁桃摘出術を本人に説明し、施行を考慮している症例は4名である。随時、本人の両側口蓋扁桃摘出術の同意を取れ次第、併せて本研究に対する参加の同意をえた後、本研究の課題を進めていく予定としている。また原疾患がIgA腎症により腎移植術を施行した症例は当院で23例を把握しており、引き続き外来でIgA腎症の移植腎における再発の兆候(尿鮮血や尿蛋白の増加)を確認するとともに再発兆候を認める際には移植腎生検を行い、病理組織診断を行う予定である。現在、IgA腎症の再発を疑いつつ腎生検を施行していない症例は3症例を把握している。本研究には対象として含めていないものの腎移植前に原疾患のIgA腎症に対して扁桃摘出術を施行した後に腎移植術を施行した症例を現在、3例であり、その移植腎機能の推移をデータとして把握している。平成26年度では第50回日本移植学会及び第48回日本臨床腎移植学会に参加することで他院における再発IgA腎症の報告を確認するとともにIgA腎症研究会に参加することで原発IgA腎症における知識のup dateを行うとともに現状の課題を学んだ。平成27年度では新規腎移植症例を含めて約80症例の移植腎生検を施行した。5症例でIgA腎症の再発を病理組織診断で新たに確認した。病理組織診断で再発を確認した症例において平成27年度に両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例は1症例であり、その症例において移植腎機能等を経過観察している。IgA腎症の再発を疑いつつ腎生検を施行していない症例は3症例を把握している。現在、移植腎IgA腎症の再発により両側口蓋扁桃摘出術を本人に説明し、施行を考慮している症例は5名である。随時、本研究の課題を進めていく予定としている。ただし、前年度(平成26年度)において両側口蓋扁桃摘出術後に急激な移植腎機能の悪化により透析再導入となった症例を経験したことから1.病理組織診断においてIgA腎症再発の所見のみを有する患者を本研究の対象とすべきこと2.両側口蓋扁桃摘出術による移植腎機能の悪化の可能性を考慮する必要がある(本研究の開始以前は一般的に両側口蓋扁桃摘出術は移植腎機能に悪影響を及ぼすことはないと考えられていた)。また原疾患がIgA腎症により腎移植術を施行した症例は当院で28例(前年度は23例)を把握しており、引き続き外来でIgA腎症の移植腎における再発の兆候(尿鮮血や尿蛋白の増加)を確認するとともに再発兆候を認める際には移植腎生検を行い、病理組織診断を行う予定としている。現在、本研究には対象として含めていないものの腎移植前に原疾患のIgA腎症に対して扁桃摘出術を施行した後に腎移植術を施行した症例を現在、3例であり、その移植腎機能の推移をデータとして把握している。平成27年度では第51回日本移植学会及び第49回日本臨床腎移植学会に参加することで他院における再発IgA腎症の報告を確認するとともにIgA腎症研究会に参加することで原発IgA腎症における知識のup dateを行うとともに現状の課題を学んだ。移植腎生検は合併症を生じることなく予定通り施行することができたが移植腎において病理組織上で再発IgA腎症のみを認める症例は予想よりも少数であった。そのため更にその中で両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例は1例であった。またパイロットスタディとして行った再発IgA腎症の発症後に両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例における追跡調査(血液検査や尿検査)を行い、同症例について同意をえた後、本研究における計画2を実施していく。平成28年度では新規腎移植症例を含めて約50症例の移植腎生検を施行した。内、1症例でIgA腎症の再発を病理組織診断で新たに確認した。病理組織診断で再発を確認した症例において平成28年度に両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例は0症例であった。

現在、移植腎IgA腎症の再発により両側口蓋扁桃摘出術を本人に説明し、施行を考慮している症例は5名である。随時、本人の両側口蓋扁桃摘出術の同意を取れ次第、併せて本研究に対する参加の同意をえた後、本研究の課題を進めていく予定としている。ただし、前年度(平成26年度)において両側口蓋扁桃摘出術後に慢性抗体関連性拒絶の影響と考えられる急激な移植腎機能の悪化により透析再導入となった症例を経験したことから1.病理組織診断においてIgA腎症再発の所見のみを有する患者を本研究の対象とすべきこと2.両側口蓋扁桃摘出術による移植腎機能の悪化の可能性を考慮する必要がある(本研究の開始以前は一般的に両側口蓋扁桃摘出術は移植腎機能に悪影響を及ぼすことはないと考えられていた)。また原疾患がIgA腎症により腎移植術を施行した症例は当院で31例(前年度は28例)を把握しており、引き続き外来でIgA腎症の移植腎における再発の兆候(尿鮮血や尿蛋白の増加)を確認するとともに再発兆候を認める際には移植腎生検を行い、病理組織診断を行う予定としている。現在、本研究には対象として含めていないものの腎移植前に原疾患のIgA腎症に対して扁桃摘出術を施行した後に腎移植術を施行した症例を現在、3例であり、その移植腎機能の推移をデータとして把握している。移植腎生検は合併症なく予定通り施行したがその病理組織上で再発IgA腎症のみを認める症例は予想よりも少数であり、その中で両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例は1例であった。同症例では扁桃摘出術後に慢性抗体関連性拒絶の影響と考えられる急激な移植腎機能の悪化により透析再導入となったため1.病理組織診断においてIgA腎症再発の所見のみを有する患者を本研究の対象とすべきこと2.両側口蓋扁桃摘出術による移植腎機能の悪化の可能性を考慮する必要がある(本研究の開始以前は一般的に両側口蓋扁桃摘出術は移植腎機能に悪影響を及ぼすことはないと考えられていた)。以上より予定の研究を進めることは困難であった。移植腎生検は合併症を生じることなく予定通り施行することができたが移植腎において病理組織上で再発IgA腎症のみを認める症例は予想よりも少数であった。そのため更にその中で両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例が1例もなく本研究における本年度の対象症例なかった。対象症例がない段階ではその先に予定している血液検査や尿検査は困難であった。またパイロットスタディとして行った再発IgA腎症の発症後に両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例における追跡調査(血液検査や尿検査)を行い、同症例について同意をえた後、本研究における計画2を実施していく。腎移植後IgA腎症再発の症例を増やすために関連病院に患者紹介の協力を得るとともに増え続ける慢性腎移植となる症例の、また本院における対象症例の情報を再度確認するとともにIgA腎症の再発を疑った症例では積極的に移植腎生検を施行し病理組織診断においてIgA腎症の再発を確実行う。病理組織診断において移植腎にIgA腎症の再発のみを確認できた症例では本研究の対象者の意向を十分に考慮した上で両側口蓋扁桃摘出術を施行する。症例数による問題のために前向き研究が困難な際には同時に後ろ向き研究を施行することでIgA腎症の再発に対する課題を行う準備をする(血液検査や尿検査における同意書等)。またパイロットスタディとして行った再発IgA腎症の発症後に両側口蓋扁桃摘出術を施行した症例においてClinical transplantation; 2013: Suppl 26に報告した以降の経過をまとめるとともに学会や論文で報告していく。