hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校英語教育のための大学英語教材開発

本研究は,小学校英語教育と緊密に結び付いた大学英語教材開発を主な目的とした。教材開発に際しては,以下の調査結果を踏まえた。(1)小中学校現職教員の意識調査,(2)小中学校現職教員へのインタビュー,(3)従来の外国語活動・学習内容の洗い出し,(4)小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力。2018年度は,これまでの研究成果を踏まえて『小学校教員を目指す人のための外国語(英語)教育の基礎』(明星大学出版部,B5版全116頁,CD付)を出版した。作成した教材には,以下の観点・要素を含めた。(1)英語力(文法,発音,文字認識,リスニング力等)の向上,(2)授業力の向上,(3)英語の使用感(自然なやり取りの理解等),(4)授業の構成,(5)クラスルーム・イングリッシュ,(6)外国語指導助手(ALT)とのやり取り。さらに,小学校英語教育を取り巻く現況を十分に反映させるため,次期小学校学習指導要領(2020年度実施)及びその関連資料や,「外国語(英語)コアカリキュラム」の内容を十分に踏まえる点にも配慮した。開発した教材は,ある小学校の一日を描いている。低・中・高学年の授業を基本的にそれぞれ3ユニットで扱い,英語授業の基本的な流れを踏まえている。加えて,授業前・20分休み・昼休み・放課後の時間帯に,学級担任(HRT)とALTがティーム・ティーチングを行うために打ち合わせを行う場面や,HRTが英語についての質問をALTにする場面なども扱っている。さらに,前置詞の基本的な意味・用法の理解を目指したユニットや,マザーグースや日本昔話の英訳版を扱ったユニットも教材に含めた。今後は,本教材を通した学習が,小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力・授業力向上にどのような影響・効果を与えるのか,実証的に検証していきたい。本研究は,小学校英語教育と密接に結び付いた大学英語教材開発を目的とする。教材開発に際しては,以下の調査結果を踏まえる:1)小学校現職教員の意識調査,2)小学校現職教員のインタビュー,3)従来の外国語活動・学習内容の洗い出し,4)小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力。平成27年度は,1)と3)を中心に,4)も併行して研究を進めた。ここでは1)の調査結果を中心に報告する。1.意識調査概要:アンケート送付先は,東京都内公立小学校(3多摩地域および島嶼部)と神奈川県相模原市の全637校。この意識調査は全13項目からなるが,平成27年度は「英語(または外国語活動)の授業を担当する上で,大学時代にどの程度英語を学ぶべきだと思いますか」の質問に対する回答と,回答者の英語習熟度レベル(英検・TOEIC・TOEFL等)との関連に着目し,分析を行った。2.調査結果の考察:1.の結果明らかになった主な点をあげる:教員養成課程においては,1)英語力向上とともに,指導力向上もはかる必要があること,2)英語に関する知識にとどまらず,英語を使う体験が必要であること,3)授業構成や指導方法を身につける上で模擬授業の実施が必要であること,4)学生の英語力に合わせて指導体制を整える必要があること。以上の考察を踏まえ,次年度以降も,小学校英語教育の現場・教員養成課程に在籍する大学生の実態に即した教材開発に努めたい。平成27年度は,小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力に関する調査において,筆記試験のみ行った。音声面(発音等)に関する調査が進んでいないため,平成28年度以降着手する必要がある。一方,小学校現職教員対象の意識調査を実施,その分析を行い,研究成果を平成28年3月開催「語学教育エクスポ2016」(JACET教育問題研究会主催,於早稲田大学)で発表した。加えて,従来の外国語活動における学習内容の洗い出しを行い,今後どのような内容を扱えばよいかの方向性を把握した。本研究は,小学校英語教育と緊密に結び付いた大学英語教材の開発を目的としている。教材開発に際しては,以下の調査結果を踏まえる。1小学校現職教員の意識調査,2小学校現職教員のインタビュー,3従来の外国語活動・学習内容の洗い出し,4小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力。今年度は1と4の結果分析を行った。以下では,おもな分析結果を示す。1)教員研修について:役に立つと見なされた研修内容として,指導法をあげる回答が多かった。また,英語力向上に関する研修が従来ほぼ行われてこなかった点も明らかになった。自分で受けたい研修の中に英語力向上をあげる教員が相当数いたことも特色である。また,小学校英語教育に特化した研修内容も必要ではあるが、中学校以降の英語教育との接続も視野に入れた研修の必要性を指摘する意見もあった。さらに,これらの意見を教員の英語習熟度レベルと重ね合わせて検討した結果,英語力の高い教員ほど英語力向上の必要性を感じる傾向にあることがわかった。2)教員の不安感と学生の英語力について:現職教員の意識調査から,多くの教員が自身の不十分な英語力に対して不安感を抱いていることがわかった。そのおもな原因として、発音に対する苦手意識や文法知識・語彙力の不足があげられる。一方、将来小学校教員を目指す学生のテスト結果から、綴りに対する知識の不足と、英語の音に対する曖昧な認識がうかがえた。

小学校教員や学生の英語力を向上させ、英語指導への不安を軽減するためには、今後の教員養成および教員研修において,上記のような問題点を意識的に取り上げる必要があることがわかった。今年度は,上記の他,2のインタビューも実施した。平成29年度は,これらの調査を踏まえて英語教材の開発に努めたい。平成28年度は,教員対象の意識調査と学生の英語力に関する調査の分析を行った。これらの分析を通して,どのような英語教材が求められているのか,概ねの方向性が明らかになった。本研究は,小学校英語教育と緊密に結び付いた大学英語教材の開発を目的としている。教材開発に際しては,以下の調査結果を踏まえる。1小学校現職教員の意識調査,2小学校現職教員のインタビュー,3従来の外国語活動・学習内容の洗い出し,4小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力。今年度は14の結果を踏まえ、教材作成に着手した。本教材の主な内容・配慮事項等は以下の通りである。1.概要:教員に対する意識調査・インタビューや、教職課程に在籍する大学生の実態調査から、作成する教材には以下の要素が含まれるべきことがわかった。(1)英語力・授業力の向上(文法、発音、文字認識等)、(2)英語の使用感(自然なやり取りの理解等)、(3)授業構成、(4)クラスルームイングリッシュ、(5) ALTとのやり取り2.本教材作成上の配慮事項:(1)「コアカリキュラム」の内容を十分に踏まえる、(2)移行措置期間用教材(Let's Try!、We Can!)の内容を反映する、(3)文部科学省から提示された各種資料(『小学校外国語活動・外国語研修ガイドブック』等)を反映する。3.本教材の構成:(1)大学の授業で使用することを念頭に置くため、全体で15 Unit程度とする、(2)各Unitでは、前半で基礎的事項、後半で応用的な内容を扱う、(3)小学校低学年から高学年までの英語授業を想定した構成とする、(4)紙媒体の教材とともに、これに応じた音声教材を作成する。今後は、上記で示した本教材の内容・配慮事項・構成に従って、教材完成を目指していく。さらに、作成済の教材の一部を実際に教職課程の授業で試用することを通して、その効果を検証しながら研究を進めていきたい。当初は平成29年度が本研究の最終年度であったが、当該研究者間で協議を行った結果、研究期間を1年間延長することとした。研究を延長する判断に及んだ主な理由は、平成30年度から移行措置期間の新教材(Let's Try!、We Can!)が各小学校で使用開始となること、平成31年度から再課程認定後のカリキュラムが教員養成課程で新たに始まること等、教材作成上重要な要素を十分に検討する必要があると判断した為である。本研究は,小学校英語教育と緊密に結び付いた大学英語教材開発を主な目的とした。教材開発に際しては,以下の調査結果を踏まえた。(1)小中学校現職教員の意識調査,(2)小中学校現職教員へのインタビュー,(3)従来の外国語活動・学習内容の洗い出し,(4)小学校教員養成課程に在籍する大学生の英語力。2018年度は,これまでの研究成果を踏まえて『小学校教員を目指す人のための外国語(英語)教育の基礎』(明星大学出版部,B5版全116頁,CD付)を出版した。作成した教材には,以下の観点・要素を含めた。
発達障害児のためのモバイル版「生活自立支援アプリケーション」の開発と効果の検証

本研究の目的は、発達障害児のためのモバイル版「生活自立支援アプリケーション」を検討、開発し活用実践して、その効果を検証することである。モバイル版「生活自立支援アプリケーション」とは、児童が学校や家庭の「生活」の中で「どのような実態で(実態把握)」「何を学習し(課題抽出)」「どのような支援をすれば(学習・指導・支援)」「何ができるようになるか(評価)」について、文字、写真、動画、イラストによって簡単にパソコン上に記録でき、情報を蓄積・活用できるアプリケーションである。そこでまず、児童の生活実態の把握をするための「生活アセスメントシート」の作成に着手した。これには、平成12年の『特殊教育諸学校小学部・中学部学習指導要領解説-養護学校(精神薄弱教育)編-』に資料として掲載されている『各教科の具体的内容』の「生活」をベースとし、現在特別支援学校で使用しているアセスメント指標5つ(心理アセスメント3・教育アセスメント1・福祉就労アセスメント1)と照合し評価項目の検討を行った。更にこれまで申請者(中川)らが実践研究してきた「デジタル連絡帳アプリ」に蓄積してきた児童の生活実態情報も勘案した。その結果「1.基本的生活習慣」「2.健康・安全」等の12領域全378項目を選定し、これらを3段階(第1段階98項目、第2段階126項目、第3段階154項目)に分類した「(仮)生活アセスメントシート」を作成した。そこで「(仮)生活アセスメントシート」を基に特別支援学校小学部児童2名を対象にアセスメントを実施し、アセスメント結果に基づいた指導計画(P)、指導支援(D)、実施結果の評価(C)、指導計画及び指導・支援の改善(A)を行った。その結果、「生活アセスメントシート」の評価項目・評価基準の改善、更に保護者・教師のための「教育支援シート」の必要性が明らかとなった。今後も継続して「生活自立支援アプリケーション」の開発研究を行う。本研究モバイル版「生活自立支援アプリケーション」の開発ができ、教育支援の現場で利活用することができれば、児童の日常の「生活」における教育支援情報を、教師・学校・保護者は体系的・継続的に把握できるようになる。そしてこの教育支援情報の共有は、チームとしての連携協力を強化し、より効率的・効果的な教育支援の実践を可能にする。本研究は「自立と社会参画」をめざした児童の「生活」を軸にした日々の教育支援連携の強化と、児童の成長・発達に寄与できる。
口腔領域におけるイメージングプレート法X線デジタル画像の臨床応用に関する研究

画像診断情報のディジタル化にともない、医療用ディジタル画像機器が多数開発されている。そして、イメージセンサにイメージングプレート(IP)を用いた口内法撮影専用のディジタルイメージングシステムとしてDigoraが開発された。これらディジタルイメージングシステムはCRT画像による診断が主体である。そこでDigoraを利用してCRTによる臨床的画像診断および適切なIPの検討を行い、歯科領域におけるディジタルイメージングシステムの評価について指標を示すことを目的とした。(1):IPを用いたディジタルイメージングシステムの特性について拡大撮影法などで検討して有用性を示した。(2):従来のフイルム画像とCRT画像の診断能について検討するためにDigoraの画像フォーマットをCR用に変換してフイルム出力にした。(3):下顎骨ファントムによる正常解剖像の認識能についてCRT画像と従来のフイルム画像およびDigoraのフイルム画像を視覚的に比較した。その結果、3画像間に有意差はなかった。(4):隣接面カリエスの検出能において3画像間に有意差はなかった。(5):海綿骨の脱灰に対する診断能にも3画像間に有意差はなかった。(6):(2)、(3)、(4)、(5)よりCRT画像で口内法の診断が十分可能であり、フイルム出力による診断が必要でないことを明らかにした。(7):臨床例(カリエス、歯根嚢胞、根尖性歯周炎、返縁性歯周炎)についてCRT画像とフイルム画像の診断能を比較し、優意差はなかった。(8):DigoraにおけるIPの種類(Digora用:HR、一般撮影用:ST、電子顕微鏡像撮影用:UR)による照射時間の軽減はHRがDスピードフイルムの1/4程度まで軽減しても診断が可能であり、被曝線量の軽減が示された。(9):3種類のIPの物理的画像特性を検討し、MTFはURが高値を示したがNEQはHRが低線量に対して好成績を示した。(10):(8)、(9)より総合的評価としてDigoraにおける臨床に適切なIPはHRであった。ディジタルイメージングシステムにおけるイメージセンサおよび出力画像の検討をすることの意義とその検討内容の指標を確立した。医療分野における画像診断情報のディジタル化にともない、ディジタル画像機器が多数開発されている。そして、イメージセンサにイメージングプレート(IP)を用いた口内法撮影専用のディジタルイメージングシステムとしてDigora(Orion Corp.Ltd.Soredex:Finland)が開発された。これを利用してディジタルイメージングシステムの主体であるCRT画像の臨床的画像診断能について検討評価することを目的とした。まず、IPを用いたディジタルイメージングシステムの画像特性を拡大撮影法などで検討し、その有効性を示した。しかし、従来の画像診断はフィルム画像が主体なので、CRT画像との検討を行うためにDigoraの画像情報をフィルム画像にしたものと通常フィルム画像の3画像にて視覚的検討をおこなった。Digoraのフィルム画像を得るためにDigoraの画像フォーマットをコンピュータによりComputed Radiography(CR)用に変換してCR9000で読み取とり画像処理を行い

片面乳剤フィルムに書き込んだ。画像診断能については隣接面カリエスのある天然歯によるカリエスおよび、9段階に脱灰した海綿骨で骨変化の検出能の視覚的評価を行い、ROCカ-ヴ(Az値)で検討した結果、3画像間に有為差は認められなかった。また、ファントームによる正常エックス線解剖像について5段階評価で検討した結果も3画像は同等の評価であった。これら結果は、CRT画像の診断が臨床に対応できることを示唆した。そこで、臨床例の検討のためにインフォームドコンセントを行った患者に通常口内法用フィルムの後にIPを重ねて通常条件で撮影を行い同時に2つの画像を得た。その2画像の視覚的評価によるAz値の検討で有為差は認められなかった。DigoraのCRT画像の診断能は、画像情報をフィルム化する必要はなく、通常フィルム画像と同等であると認められた。現在、IPの種類や撮影条件について検討中である。画像診断情報のディジタル化にともない、医療用ディジタル画像機器が多数開発されている。そして、イメージセンサにイメージングプレート(IP)を用いた口内法撮影専用のディジタルイメージングシステムとしてDigoraが開発された。これらディジタルイメージングシステムはCRT画像による診断が主体である。そこでDigoraを利用してCRTによる臨床的画像診断および適切なIPの検討を行い、歯科領域におけるディジタルイメージングシステムの評価について指標を示すことを目的とした。平成8年度はIPを用いたディジタルイメージングシステムの特性について拡大撮影法などで検討して有用性を示した。そして従来のフィルム画像とCRT画像の診断能について検討するためにDigoraの画像フォーマットをCR用に変換してフィルム出力にした。下顎骨ファントムによる正常解剖像の認識、能隣接面カリエスの検出能および海綿骨の脱灰に対する診断能についてCRT画像と従来のフィルム画像およびDigoraのフィルム画像を視覚的に比較した。その結果、3画像間に有意差はなかった。これらの結果よりCRT画像で口内法の診断が十分可能であり、フィルム出力による診断が必要でないことを明らかにした。平成9年度は臨床例(カリエス、歯根嚢胞、根尖性歯周炎、辺縁性歯周炎)についてCRT画像とフィルム画像の診断能を比較し、有意差が無いことを示した。さらにDigoraにおけるIPの種類(Digora用:HR、一般撮影用:ST、電子顕微鏡像撮影用:UR)による照射時間の軽減はHRがDスピードフィルムの1/4程度まで軽減しても診断が可能であり、被曝線量の軽減がに対する指標を示した。そして、3種類のIPの物理的画像特性を検討し、MTFはURが高値を示したがNEQはHRが低線量に対して好成績を示した。総合的評価としてDigoraにおける臨床に適切なIPはHRであった。ディジタルイメージングシステムにおけるイメージセンサおよび出力画像の検討をすることの意義とその検討内容の指標を確立した。
咀嚼運動調節機構の解明に向けて-GABA(A)受容体の内在化システムを探る-

本研究は未だ不明な点の多い、咀嚼運動の調節機構について神経伝達物質の受容体の変化を通じて、明らかにすることを目的に立案されたものである。咀嚼運動は咀嚼筋の筋紡錘による伸展感覚と歯根膜の圧受容器によってその調節がなされている。三叉神経中脳路核ニューロンはこれらの感覚の一次ニューロンであるが、ニューロンの細胞体が中脳内で核群を形成しているために、筋紡錘を支配するニューロンか、歯根膜を支配するニューロンなのかを明確に識別し検討を加えていく必要性は高いと考えられる。今回、咬筋神経を実体顕微鏡下に明示し10%デキストランローダミンを逆行性に三叉神経中脳路核に存在する細胞体に逆行性に取り込ませた。逆行性に取り込ませることで、(1)咬筋神経由来の細胞体を示すことができる。(2)細胞体の外形を明示することができる。という2つの目的を達成することができた。また、三叉神経中脳路核ニューロンにおいてはGABA(A)受容体が豊富に発現しているが、このGABA(A)受容体はアゴニストと結合した後に細胞内に取り込まれる、内在化現象を生じ、この内在化現象が咀嚼運動の特異性に関わっている可能性が考えられた。このため、アゴニスト投与後のラットの三叉神経中脳路核ニューロンでのGABA(A)受容体の存在について免疫組織学的手法を用いて検討した。その結果、アゴニスト投与のラットではGABA(A)受容体のシグナルが減少していた。この結果から、アゴニストと結合したGABA(A)受容体は内在化を生じ、細胞内で分解されるなどの変化を受けていることが示唆された。これらの結果はJournal of Oral Biosciencesにて発表した。(2004.2月)また、下顎臼歯歯根膜よりテトラメチル・ローダミンBを取り込ませ、歯根膜を支配する三叉神経中脳路核ニューロンの細胞体についても同様に逆行性に染色した。この結果、歯根膜支配の三叉神経中脳路核ニューロンについても同様な検討が可能になると考えられる。本研究はラットの三叉神経中脳路核ニューロンにおけるGABA(A)受容体の内在化現象を明らかにし、咀嚼運動の特殊なメカニズムの一端を解明するために立案したものであるが、いくつかの成果が得られたのでここに報告する。三叉神経中脳路核ニューロンにおいてGABA(A)受容体にはα2、α5サブユニットが含まれていることが明らかになっているが、α2サブユニットに対する一次抗体を用いた免疫組織化学染色では良好な染色像が得られた。このため、α2サブユニットに対する一次抗体を用いた免疫組織化学染色像上で内在化現象の検討を行うこととした。次にGABA(A)受容体を賦活化するジアゼパムを投与した群とコントロールとして生理食塩水を投与した群で三叉神経中脳路核ニューロンにおけるGABA(A)受容体の免疫組織化学染色における蛍光強度を比較し、検討した。ジアゼパム投与群では細胞体の蛍光強度の減弱が認められたが、ニューロン細胞体の外形が不明瞭になり、蛍光強度の計測時に蛍光強度が過小に評価されている可能性が考えられたため、咬筋神経からローダミンを逆行性に細胞体まで取り込ませ、ローダミンの赤色の蛍光で細胞外形を明示し、免疫染色時の蛍光強度を計測する方法をとった。この時も、ジアゼパム投与群で蛍光強度の減弱が認められた。また、ムシモール(生体内ではGABAと同様の作用をもたらす)を投与した群とコントロール群の比較・検討でも同様な結果が示された。これらの蛍光強度の減弱については細胞膜表面に存在していたGABA(A)受容体が細胞内に取り込まれ、分解されたために生じた可能性が考えられた。また、蛍光強度の減弱が細胞の不可逆的な傷害によりもたらされている可能性が考えられたため、ジアゼパム投与6時間経過群について同様な検討を行ったところ、コントロール群との間に有意差は認められなかった。このことからアゴニスト投与群に生じた蛍光強度の減弱は細胞傷害ではなく、GABA(A)受容体の内在化のために生じている可能性が高まった。

また、三叉神経中脳路核ニューロンにおいてはGABA(A)受容体が豊富に発現しているが、このGABA(A)受容体はアゴニストと結合した後に細胞内に取り込まれる、内在化現象を生じ、この内在化現象が咀嚼運動の特異性に関わっている可能性が考えられた。このため、アゴニスト投与後のラットの三叉神経中脳路核ニューロンでのGABA(A)受容体の存在について免疫組織学的手法を用いて検討した。その結果、アゴニスト投与のラットではGABA(A)受容体のシグナルが減少していた。この結果から、アゴニストと結合したGABA(A)受容体は内在化を生じ、細胞内で分解されるなどの変化を受けていることが示唆された。これらの結果はJournal of Oral Biosciencesにて発表した。(2004.2月)また、下顎臼歯歯根膜よりテトラメチル・ローダミンBを取り込ませ、歯根膜を支配する三叉神経中脳路核ニューロンの細胞体についても同様に逆行性に染色した。この結果、歯根膜支配の三叉神経中脳路核ニューロンについても同様な検討が可能になると考えられる。
ラットモチリンのクローニングと新たな生理作用の解明

本研究では、未だラット及びマウスクローニングされていないラモチリンをクローニングすることを目的として実験を行った。ヒト、イヌ、ニワトリなどこれまで同定されているモチリン塩基配列とラットゲノムデータベースからのホモロジー検索によりモチリンエクソン2に高い相同性を示す配列をラットゲノム配列から見出した。RT-PCR法を用いた検討によって、ラット十二指腸cDNAからラットモチリンエクソン2と予想された116bpの塩基配列を実際にクローニングすることに成功した。また、この配列の各組織における発現を検討した結果、脳、下垂体、甲状腺、十二指腸、空腸、回腸、そして精巣など生体内に幅広く発現していたが、他の動物で報告されているのと同様に十二指腸において最も多く発現していた。次に、ラットゲノムデータベースからのホモロジー検索からヒトモチリンエクソン4に高い相同性のある配列を見出し、RT-PCR法を用いてクローニングを行った。その結果、これまで得られていたエクソン2部分を含む206bpの断片が得られた。この得られた配列は、ヒトモチリンのエクソン3に相当する領域が抜けており、エクソン2とエクソン4に相当する領域がつながっていた。今回得られたラットモチリン配列は、シグナルペプチドとモチリンのアミノ酸22残基をコードしており、N末端側はこれまで報告されている鳥類を含む動物種間で保存性が高かった。得られた配列からペプチドを合成し、これまでラットで報告されているモチリンの成長ホルモン分泌効果を検討したが、成長ホルモン分泌刺激効果は観察されなかった。また、ラットモチリンの消化管収縮に対する作用についてウサギを用いて検討したが、ラットモチリンの消化管収縮効果は、ウサギモチリンと比較して約1000分の1程度であった。以上の結果は、ラットにおいてモチリンは他の動物種と異なり短くなっていること、そして異なった生理作用を有している可能性を示唆した。本研究ではラット及びマウスモチリンのクローニングおよびその生理作用の解明を目的として実験を行っている。PCRクローニング法を用いた検討によって、ラット十二指腸cDNAからラットモチリンエクソン2、と予想される116bpの塩基配列を得ることに成功した。このラットモチリンエクソン2配列は、シグナルペプチドとモチリンのアミノ酸14残基をコードしており、N末端側はこれまで報告されている鳥類を含む他の動物種と高い保存性を示した。また、この配列の組織における発現を検討した結果、脳、下垂体、甲状腺、十二指腸、空腸、回腸、そして精巣など生体内に幅広く観察されたが、他の動物で報告されているのと同様に、十二指腸において最も高い発現が見られた。続いて3'RACE法と5'RACE法を用いてラットモチリン全域のクローニングを試み、21残基より構成されるラットモチリン配列を得た。現在、RNAの各組織における発現量を検討しているところである。一方、本研究から得られたラットモチリンを合成し、これまでラットで報告されているモチリンの生理作用を検討した。まず、ブタモチリンはラット成長ホルモン分泌を刺激するとの報告があることから、ラットモチリンを静脈血中に投与して血中成長ホルモン濃度変化を検討したが、成長ホルモン分泌刺激効果は観察されなかった。また、ラットモチリンの消化管収縮に対する作用についてウサギを用いて検討したが、ラットモチリンの消化管収縮刺激効果は、ウサギモチリンと比較して約1000分の1程度であった。今後はラット消化管を用いて消化管収縮作用を検討するとともに、種々の生理的状態および発生のおけるラットモチリンの発現を詳細に検討する予定である。また、現在ラットモチリンに対する抗血清を作製しており、抗体を用いて組織抽出物からのラットモチリンの単離及び免疫組織化学によるモチリン細胞の局在の検討を行う。

また、ラットモチリンの消化管収縮に対する作用についてウサギを用いて検討したが、ラットモチリンの消化管収縮効果は、ウサギモチリンと比較して約1000分の1程度であった。以上の結果は、ラットにおいてモチリンは他の動物種と異なり短くなっていること、そして異なった生理作用を有している可能性を示唆した。
形態形成におけるアクチビンおよび骨形成因子レセプターの役割

TGF-βスーパーファミリーの因子であるアクチビン、BMPは二種類のセリン-スレオニンキナーゼ型レセプター(I型とII型)によってシグナルを伝達する。本研究ではTGF-βスーパーファミリーの形態形成における役割をレセプターのレベルで明らかにするために研究を行なった。1.アクチビン、BMPのレセプターの組織での発現我々がクローニングしたアクチビン、BMPのI型レセプターのさまざまな組織での発現を調べた。成人ヒトではBMPR-IAは骨格筋や心筋をはじめさまざまな組織に広く見られるのに対しBMPR-IBは脳にのみ発現が見られた。胎生マウスでは肝臓を除くほとんどすべての臓器に発現が見られたが、BMPR-IBの発現パターンはBMPR-IAより限局して見られた。ラットの大腿骨を実験的に骨折させると、BMPレセプターの発現が骨折の修復に伴う骨形成のさいに誘導され、骨形成に重要な役割を果たしていることを示唆する所見を得た。2.新しいセリン-スレオニンキナーゼ型レセプターのリガンドの同定と、新しいBMP様因子GDF-5のレセプターの研究リガンドが同定されていなっかたセリン-スレオニンキナーゼ型レセプター(U2)がBMPのII型レセプター(BMPR-II)であることを明らかにした。またOP-1(BMP-7)はBMPR-IIだけでなくアクチビンのII型レセプターに結合し、アクチビン様の作用を持つことを示した。GDF-5は新しいタイプのBMPで、本研究によりBMPR-IBとBMPR-IIに結合することが確認された。BMPR-IAに対する結合は顕著ではなかった。BMPR-IBの発現はBMPR-IAに比べて限局していることからGDF-5と他のBMPの因子のin vivoでの作用にも相違があることが示唆された。
速度依存・変位依存の摩擦構成モデルに基づく地中埋設管の地震時歪評価法の開発

本研究課題は,砂地盤に埋設された管路が地震時に受ける摩擦抵抗力を評価するため,砂地盤と埋設管との間に働く引き抜き抵抗力について研究するものである.特に,摩擦が引き抜き速度に依存することが過去の研究で観察されていたが,そのメカニズムを明らかにする研究がなかったことから,摩擦の速度依存メカニズムを実験的に検討した.砂地盤を模したアクリル円柱の粒状体による要素試験,および砂地盤を対象とした実試験の双方で,摩擦の速度依存性がある条件下で発生することが認められた.また,数値解析(DEM)による分析により,そのメカニズムを明らかにした.本課題は,砂地盤に埋設された管路が地震時に受ける摩擦抵抗力を評価するため,砂地盤と埋設管との間に働く引き抜き抵抗力について研究するものである.特に,摩擦が引き抜き速度に依存することがこれまでの研究で観察されていたが,そのメカニズムを明らかにした研究はなかったことから,摩擦の速度依存メカニズムについて実験的に検討する.初年度(平成26年度)は,引き抜き速度に依存するメカニズムを明らかにするため,砂地盤を模したアクリル円柱の粒状体を,速度を変化させながら引き抜くことのできるプレートの上に設置し,実験を行える装置を開発した.プレートはステッピングモーターを持ちいることで,0.1mm/sから100mm/sまでの幅広いレンジで定速度の引き抜きを可能とした.また,引き抜き試験時に同時に光弾性現象を捉えることで,粒状体内部に働く応力状態の可視化に成功した.バックライトはLEDの単色光源を採用し,アクリル円柱を挟んで2枚の円偏向板を設けることで,引き抜き時の力学的な状態を観察できる.この像をデジタルカメラで動画撮影することで,摩擦抵抗力の発現状況と粒状体の力学的な状態とを対応させて考察することが可能となった.初年度の試験では,従来砂地盤において観察されていた摩擦の速度依存性と同様の現象がアクリル円柱でも発現できることを確認した.その上で,円柱間の接触点の動的な遷移と円柱の移動を観察することで,高速度ではプレート近傍に変形が集中するが,低速度ではプレートから上部まで全体的に変形していることを捉えた.本研究課題は,砂地盤に埋設された管路が地震時に受ける摩擦抵抗力を評価するため,砂地盤と埋設管との間に働く引き抜き抵抗力について研究するものである.特に,摩擦が引き抜き速度に依存することがこれまでの研究で観察されてはいたが,そのメカニズムを明らかにする研究はなかったことから,この速度依存メカニズムを実験的に検討する.平成26年度は,砂地盤を模したアクリル円柱の粒状体を,速度を変化させながら引き抜くことのできる実験装置を開発した.また,実際の砂地盤を対象とした引き抜き試験も併せて実施した.いずれの試験においても,引き抜き抵抗力が速度に依存する現象を再現することができ,メカニズムの分析を行える土台が揃った.平成27年度は,上記の試験装置を数値シミュレーションで再現することができるように,個別要素法(DEM)コードを開発し,試験装置を用いた要素試験のデータを設定して数値実験を行った.数値実験においても引き抜き抵抗力の速度依存性が認められたため,より詳細なメカニズムの議論が可能となった.また,速度依存性を説明する簡易なモデルを提案し,メカニズムに関する定性的な説明を与えた.当初の計画通り,実験装置の開発,数値解析コードの開発を進めている.概ね順調に進められている.本研究課題は,砂地盤に埋設された管路が地震時に受ける摩擦抵抗力を評価するため,砂地盤と埋設管との間に働く引き抜き抵抗力について研究するものである.特に,摩擦が引き抜き速度に依存することが過去の研究で観察されていたが,そのメカニズムを明らかにする研究はなかったことから,摩擦の速度依存メカニズムを実験的に検討する.平成26年度は,砂地盤を模したアクリル円柱の粒状態を,速度を変化させながら引き抜くことのできる実験装置を開発した.また,実際の砂地盤を対象とした引き抜き試験も合わせて実施した.平成27年度は,試験装置による実験を数値シミュレーションすることができるように,個別要素法(DEM)コードを開発し,試験装置を用いた要素試験のデータを設定して数値実験を行った.数値実験においても引き抜き抵抗力の速度依存性が認められたため,詳細なメカニズムの議論が可能となった.平成28年度は,試験装置を利用した複数の実験,および実際の砂地盤を対象とした実験により,摩擦の速度依存性を確認することができた.また,速度依存型の摩擦モデルを用いた場合に,地震時に管路に働く動的な影響について数値解析を行う準備を進めた.当初の計画通り,実験および数値解析を進めている.概ね順調に進められている.本研究課題は,砂地盤に埋設された管路が地震時に受ける摩擦抵抗力を評価するため,砂地盤と埋設管との間に働く引き抜き抵抗力について研究するものである.特に,摩擦が引き抜き速度に依存することが過去の研究で観察されていたが,そのメカニズムを明らかに研究がなかったことから,摩擦の速度依存メカニズムを実験的に検討する.平成26年度は,砂地版を模したアクリル円柱の粒状体を速度を変化させながら引き抜くことのできる実験装置を開発した.また,実際の砂地盤を対象とした引き抜き試験も合わせて実施した.平成27年度は,試験装置による実験を数値シミュレーションするため,個別要素法(DEM)コードを開発し,試験装置を用いた要素試験のデータを設定して数値実験を行った.数値実験においても引き抜き抵抗力の速度依存性が認められたため,詳細なメカニズムの議論が可能となった.

平成28年度は,試験装置を利用した複数の実験,および実際の砂地盤を対象とした実験により速度依存性を確認するとともに,速度依存性は砂地盤のダイレタンシーに伴う法線方向の応力解放時間と関わりの深いことを見出した.平成29年度は,速度依存型の摩擦モデルを用いた場合に,地震時に管路に働く動的な影響について数値実験により検討した.本研究課題は,砂地盤に埋設された管路が地震時に受ける摩擦抵抗力を評価するため,砂地盤と埋設管との間に働く引き抜き抵抗力について研究するものである.特に,摩擦が引き抜き速度に依存することが過去の研究で観察されていたが,そのメカニズムを明らかにする研究がなかったことから,摩擦の速度依存メカニズムを実験的に検討した.砂地盤を模したアクリル円柱の粒状体による要素試験,および砂地盤を対象とした実試験の双方で,摩擦の速度依存性がある条件下で発生することが認められた.また,数値解析(DEM)による分析により,そのメカニズムを明らかにした.当初の計画通り,初年度は実験装置の開発を進めた.概ね順調に進められている.昨年度までに構築した実験装置,および数値解析コードを利用して,引き抜き抵抗力の速度依存メカニズムの解明を目指す.特に,実験装置と数値解析コードの結果が一致するように調整することで,光弾性実験と個別要素法の両面からそのメカニズムに迫る.また同時に,砂地盤における引き抜き抵抗力について検討し,昨年度構築したモデルと併せて実用的なモデル化が可能か検討を進める.昨年度までに実施した実験結果に基づいて,数値解析を併用しながら,摩擦の速度依存メカニズムについて詳細な検討を進める.また,明らかにされたメカニズムに基づいた摩擦モデルを提案し,地震時における管路と地盤との相互作用への影響について数値解析により検討を進める計画である.29年度が最終年度であるため、記入しない。地震工学昨年度構築した実験システムを利用して,アクリル円柱を用いた実験を数多く実施し,系統的に摩擦の速度依存性が発現するか確認するとともに,そのメカニズムについて考察する.その際,光弾性現象の分析を自動化するため,画像処理の技術を導入することを計画している.また,昨年度の試験体は円柱であったが,実際の砂の挙動はその形状が重要であるため円柱以外の形状について実験を行う準備を進める.さらに,アクリル円柱の試験と並行して,実際の砂地盤に対する引き抜き試験も実施する.両者の結果を比較することで,コンセプトモデルから実現象へとシームレスに議論を展開することを目指す.平成27年度の試験は,平成26年度に用意した試験体を主に利用して実施したため,新たな供試体の費用を次年度に繰り越した.全般的には当初の計画通り研究が遂行されているが,模型実験および実地盤実験を行うにあたり,数値シミュレーションによる事前解析を行うことを優先したため,実験にかかる経費を平成28年度に使用しなかった.29年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画通り装置の製作が進められたが,実験に要する資材の選定が昨年度中にできないものがあった.平成28年度は,平成27年度に予定していた新たな供試体を用いて実験を行う予定である.本年度(平成29年度)に模型実験および実地盤実験をそれぞれ行う予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。
分子凝集状態で高効率発光する蛍光ならびに室温リン光材料の創製と機能開発

固体状態において効率よく発光する蛍光発光団として、1,4ージアルコキシテレフタル酸ジエステルを開発した。このジエステルは、粉末状態やPMMAフィルムに分散した状態において青色蛍光を効率よく発光する。また、ジイソプロポキシ体を酸塩化物に変換したのち、1,4ーブタンジオールと共重合して得たポリマーも薄膜にした状態で効率よく青色蛍光を示し、さらにその薄膜に1,4ージアミノテレフタル酸ジエステルをドープすると白色発光を実現することに成功した。固体蛍光団として、またゲルマニウム架橋2ーフェニルベンゾヘテロールを開発した。このヘテロール誘導体は、粉末や結晶状態において、ヘテロールに含まれるヘテロ原子に応じて紫から青色の蛍光を量子収率0.640.80で発することを明らかにした。また、対応するケイ素架橋類縁体と比較すると、発光スペクトルは短波長シフトしており、ゲルマニウム架橋のほうがケイ素架橋よりもシグマ*ーパイ*共役は弱いことがわかった。さらに、4,5ージアミノフタルイミドも固体蛍光団として開発した。このイミドは、粉末状態において、イミド上置換基を変えると発光色が青緑色から橙色にまで変化する。また、DMSO中では全く蛍光を示さないが、ここにヒドラジンを加えると緑色蛍光を発することを見つけ、このイミドがヒドラジンのセンシングに利用できることも明らかにした。希少金属を含まずに室温で効率よく燐光を示す発光団として、1,4ージアロイルー2,5ービス(シリルメチルオキシ)ベンゼンを開発した。この発光団は、結晶や粉末状態において緑色の室温燐光を発する。特筆すべきは、室温真空下、PMMAフィルムに分散した状態においても燐光発光することである。また、この燐光材料が酸素や温度のセンシングに活用できることも明らかにした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。システイン、ホモシステイン、グルタチオンなどの生体チオールを選択的に検出する蛍光プローブの開発が求められている。本研究では、生体チオールを選択的に検出するプローブとしてビス(ペンタフルオロフェニル)2,5ージアミノテレフタル酸ジチオエステルを設計・合成し、その光物性を精査した。その結果、このジチオエステルは緩衝液中では全く蛍光を示さないのに対し、ここにシステインを加えると、時間の経過とともに溶液は緑色、発光極大波長521 nmの蛍光を強く示すようになることがわかった。これはジチオエステルがケミカルライゲーションにより2分子のシステインと反応して緑色蛍光性ジアミドに変換されたためと考察している。なお、このジチオエステルはホモシテインやグルタチオンを添加しても、蛍光の発現を全く誘起しなかった。すなわち、ビス(ペンタフルオロフェニル)2,5ージアミノテレフタル酸ジチオエステルがシステインのみを選択的に発光検出できるプローブであることを明らかにした。発光性イオン液体の創製を目指して、2,5ージメトキシー1,4ービス(ピリジニウムエテニル)ベンゼン誘導体を設計・合成、熱物性および発光性の精査に取り組んだ。その結果、ピリジニウム塩部位の対アニオンが発光極大波長に及ぼす効果をみると、ヘキサフルオロリン酸イオン、トリフラートイオン、ビススルホンアミドイオンの順に長波長シフトすることがわかった。発光量子収率は、0.04ー0.18であり、その値の大小と対アニオンの種類との間には明確な相関は見られなかったが、2ーピリジル体の量子収率がどの対アニオンであっても最も高くなることがわかった。分子構造の屈曲性が塩発光団の発光効率に影響を及ぼしていると考えている。イオン性液体の創製研究では、対アニオン、ピリジニウム塩部位の置換形式および分子構造の対称性とイオン液体性ならびに発光性との関係性について、さらなる分子改良に有益な知見を得ることができた。また、開発した発光材料の応用展開として、分子凝集誘起発光を示す発光団がシステインの選択的プローブとなることを明らかにした。このプローブは、ホモシステインやグルタチオンと違いを認識することができ、また温和な条件で化学選択的に進行するペプチド合成法であるケミカルライゲーションを作用機序としている点が従来の生体チオールプローブとは一線を画しており、特筆に値する結果である。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断される。固体状態において効率良く発光する蛍光発光団として、2,5ージアミノテレフタル酸ジチオエステルを開発した。このジチオエステルは、溶液状態ではほとんど発光しないのに対し、粉末や結晶状態になると、橙色から赤色の蛍光を量子収率0.360.55で発光した。そして、ほぼ発光しないTHF溶液(量子収率0.03)に水を添加していくと、水の存在比が70%を超えるにしたがい、蛍光発光強度が急激に強くなり、量子収率0.14で橙色発光することがわかり、このジチオエステルが凝集誘起発光性を示す発光団であることを明らかにした。また、対応するエステルが黄色発光することと比較すると、エステル部位のカルコゲン元素を酸素から硫黄に代えるだけで、固体発光色を大幅に長波長シフトできることが示された。蛍光発光団に加えて、室温リン光発光団として、1,4ージベンゾイルベンゼンー2,5ージシロキシベンゼンを開発することに成功した。すなわち、このベンゼン誘導体は、結晶状態において高効率(量子収率0.460.64)で緑色リン光を室温で示すことを明らかにした。

加えて、その発光寿命が100ミリ秒オーダーと、室温リン光として極めて長いこともわかった。高効率発光が実現している要因の一つとして、励起三重項状態における、エーテル酸素のラジカルと隣接するシリル基の炭素ーケイ素結合のσ軌道とのσーn共役による安定化を提唱した。また、昨年から検討を進めている発光性イオン液体の創製については、ピリジニウム塩含有ビス(アリールエテニル)ベンゼンを非対称構造とし、電子供与基にシロキシ基を用いると、室温で液体の蛍光発光団が得られることを明らかにした。ジアミノジチオエステルの発光団の開発は、発光分子に含まれるヘテロ原子を2カ所、周期表の一つ下の元素原子に代えるだけで、固体状態における発光色を大きく変化させることができることを示している。他の発光団設計にも活用することが望まれる分子改良の発想である。また、長波長領域での分子凝集状態における高効率発光は、生体イメージングやセンシングへの利用が期待される有用な特性である。一方、レアメタルを含まずにこのような高効率発光を示すリン光材料は、これまでに数例しかない。また、高効率と長寿命発光をこのレベルで同時に実現しているリン光材料は、これまでに例がない。長寿命発光は、発光センシングにおいて、時間分解によってバックグラウンド発光や自己吸収などの影響を排除することができるため、高分解能の獲得に繋がるメリットともたらす特性であり、今回開発したリン光材料には、そうした応用の可能性が大いに期待できる。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断される。固体状態において効率よく発光する蛍光発光団として、1,4ージアルコキシテレフタル酸ジエステルを開発した。このジエステルは、粉末状態やPMMAフィルムに分散した状態において青色蛍光を効率よく発光する。また、ジイソプロポキシ体を酸塩化物に変換したのち、1,4ーブタンジオールと共重合して得たポリマーも薄膜にした状態で効率よく青色蛍光を示し、さらにその薄膜に1,4ージアミノテレフタル酸ジエステルをドープすると白色発光を実現することに成功した。固体蛍光団として、またゲルマニウム架橋2ーフェニルベンゾヘテロールを開発した。このヘテロール誘導体は、粉末や結晶状態において、ヘテロールに含まれるヘテロ原子に応じて紫から青色の蛍光を量子収率0.640.80で発することを明らかにした。また、対応するケイ素架橋類縁体と比較すると、発光スペクトルは短波長シフトしており、ゲルマニウム架橋のほうがケイ素架橋よりもシグマ*ーパイ*共役は弱いことがわかった。さらに、4,5ージアミノフタルイミドも固体蛍光団として開発した。このイミドは、粉末状態において、イミド上置換基を変えると発光色が青緑色から橙色にまで変化する。また、DMSO中では全く蛍光を示さないが、ここにヒドラジンを加えると緑色蛍光を発することを見つけ、このイミドがヒドラジンのセンシングに利用できることも明らかにした。希少金属を含まずに室温で効率よく燐光を示す発光団として、1,4ージアロイルー2,5ービス(シリルメチルオキシ)ベンゼンを開発した。この発光団は、結晶や粉末状態において緑色の室温燐光を発する。特筆すべきは、室温真空下、PMMAフィルムに分散した状態においても燐光発光することである。
高齢社会における地方基幹税としての固定資産税のあり方に関する研究

高齢社会においては固定資産税納税者の高齢化も進行するが、近年、土地に係る固定資産税の負担水準の均衡化(公示地価の一定割合での評価への均衡化)は、地価と価格の近似、連動によって、地方公共団体間の固定資産税収格差の拡大と高齢者納税者のインカムフローに対する負担増大という結果をもたらしている。応益課税の性格を一般報償原理のレベルで担保させながら、これらの問題に対応するためには、個々の地方公共団体による課税自主権の活用が重要な要素となる。平成20年度における研究は前半において地方基幹税としての機能との関連において、固定資産税の本質論を整理した。この作業の過程で、固定資産税における課税価格の決定すなわち資産評価の問題が重要な意味を有することに着目し、その公正・適正な評価を実現するために、民間の評価機関の活用が可能かどうか、可能であるとするならばどのようなかたちでの委託が望ましいのかについて集中的に研究を行った。得られた研究成果は、『経済学論究』62巻4号に「固定資産税における資産評価事務の民間委託について」として発表しているように、資産評価の民間委託が評価の効率化と財政制約の視点から望ましいものの公権力の行使という視点から、委託可能業務と不可能な業務が存在することを論じた。税務行政の民間委託については先行研究も多いが、公権力の行使に直接関係する課税評価事務に関する研究成果は量的にも質的にも極めて少なく、本研究は資産評価の効率・公正化の研究において一定の貢献をなすものと考える。次に、年度後半においては、高齢社会における不動産価格の動静と固定資産税の関係を分析した。成果は『国際地域経済研究』に「名古屋市の固定資産税の現状と課題」として発表しているように、名古屋大都市圏の事例研究により、景気悪化が主たる原因であるが高齢者世帯の増加も不動産価格の低迷に影響を及ぼしているが、そのなかで超過課税は不均一課税、課税減免などの課税自主権を活用することで税収の安定性を確保する可能性を示した。平成21年度の研究では、研究実施計画において示したように、まず、関連統計資料より高齢者世帯の固定資産保有状況や家計の経済状態等に関しての前年度分よりさらに詳細なデータベースの蓄積を行った。その結果、低所得の高齢者世帯の固定資産保有の実態と応益税・物税としての固定資産税の位置づけ・性格との調整をとるための施策の必要性が高まってきていることが判明した。そうした施策は地方税法本則の改正により行うことも可能であるが、他方で高齢社会化の進行に伴って地方財政をとりまく環境が厳しくなっていることも併せ考えれば、むしろ自治体ごとの高齢者世帯の実態に合わせた弾力的な施策運用が望ましい。課税自主権の一つである条例減免、不均一課税等の活用により高齢者世帯の固定資産税負担のあり方を個々の自治体が検討する場合、固定資産税は応益税・物税としての性格と人税的な条例減免や不均一課税の合理的根拠を、租税理論の視点から明確にする必要がある。本年度研究成果「課税自主権と法定外税・超過課税の現状・課題」では、こうした問題をとりあげ、課税自主権と条例減免との間に整合性が見出せることを論じている。また、この検討の過程で、応益税の本質についても明確にする必要があると考え、一般報償原理としての応益税と担税力基準による負担配分の考え方によりそれが根拠づけられることを、それを象徴的に論ずることのできる償却資産課税をとりあげ「固定資産税(償却資産)の現状と課題」「固定資産税における償却資産課税について」において公表した。(1)研究目的の達成について研究目的「高齢社会において固定資産税が市町村基幹税としての機能を果たすための要件と課題の整理と改革の方向の明示」について、以下の(2)に示す研究成果を通じて、土地評価の資産間の不均衡の是正と現状分析、課税自主権の活用による固定資産税の減免の論理的妥当性の明示を要件として明確に示し、それら要件への適合と、高齢者を対象とした負担軽減措置の整備を課題として示すことで、研究の目的を達成できたものと考える。(2)実施計画と研究成果(1)高齢社会にあっての応益課税としての固定資産税についての基本的な考え方の整理研究成果「高齢社会における固定資産税の負担構造と課題」において、地域別、資産別及び年齢別の固定資産税負担率を算出し、受益と負担の関係が、個別の課税客体というよりも、地域レベルでの応益課税としてとらえたほうが整合性があることを示した。また、研究成果「課税自主権と地方税の減免」においても、減免における公益性の認定と応益課税の関連を考察し、その視点から、応益課税としての固定資産税の位置づけを行う際の諸要件を論じた。(2)一般報償原理でみた場合の、高齢社会における固定資産税の負担構造のあり方主として「高齢社会における固定資産税の負担構造と課題」において、地域間の固定資産税の負担水準の格差が、基準財政需要額の格差と対応していないことを明確にし、課税主体レベルでの受益と負担の一致を急ぐべきことを明らかにした。

(3)高齢社会において地方自治を支える基幹税としての位置を拡充するための固定資産税改革の基本的視点と方向性、具体的な政策提言等のとりまとめ高齢社会における人税的取扱いの必要性にふれながらも、一般報償原理を明確にしたうえで土地評価の不均衡是正をさらに急ぐべきことを、喫緊の改革の基本的方向として示した。
高等学校におけるシステム思考力を育む形成的アセスメントツールの開発

本研究は,形成的アセスメントを主体に,システム思考力を育むことをねらいとする実践研究である。生徒の学習成果をポートフォリオとして収集保存し評価し,その有効性を明らかにすることもねらいの一つとした。平成27年度は高等学校「生物基礎」を対象に形成的アセスメントを取り入れ,パフォーマンス課題とクライテリアを明確にしたルーブリックを活用し,生徒の学習調整能力の向上に形成的アセスメントが有効であることを明らかにした。平成28年度はアセスメントに係る3カ年研究の2年次と位置付け,高等学校「生物」および「総合的な学習の時間」を中心に取り組んだ。研究協力校の生徒は,多様な進路希望を有し,生徒間に大きな学力差が見られる。そこで,生徒同士による学び合い,ジグソーメソッドを活用した協同学習を積極的に取り入れた。なお,海外で使用されている生物多様性に関する教材及び評価ツール等を,学習指導要領の目標及びねらいと照らし合わせて,文脈に即した教材に改変し提示した。単元は「生態系と生物の多様性」である。さらに,総合的な学習の時間の内容と連動させ,教科横断的な教材とした。システム思考力を段階的に育むために,個人によるコネクションサークルの作成,グループによるピア・アセスメント,そして,グループによる因果関係ループ図の作成を最後に行った。課題に取り組む過程においては,自己・相互評価を実施し,その結果を生徒ヘフィードバックさせた。授業時のノート内容,特に単元最後の振り返りの記述内容の充実も見られことから,授業に対する意欲・関心等の情意面の育成の向上も確認された。生徒個人の思考を再整理する場面を設定し,因果関係ループ図を作成する過程を取り入れることで深い学びに繋がる可能性があることが分かった。形成的アセスメントの視点による授業改善は,教員の指導のみならず生徒の学習調整能力の向上にも有効であると考える。本研究の成果は,実践研究論文としてまとめ,国内及び海外学会誌等へ投稿することで広く公開していく予定である。今後は,さらに他教科でも活用できるような汎用性の高いアセスメントツールの開発に今後も取り組んでいく。