hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機反応機構の定説打破

さらに,最新の分子軌道理論によって反応機構についての詳細な検討を行なった。以上の実験結果から,ケテンのC=O結合を通した[2+2]C=O環化付加反応によるオキセタン生成に一般性があることつまりケテン-オレフィン反応の本質は,[2+2]C=O環化付加反応であることを確立することができた。また,従来考えられてきた双性イオン中間体はα-メチレンオキセタン中間体のあとに生成することを明らかにした。現在,このα-メチレンオキセタン中間体から最終生成物であるシクロブタノンやα,β-エノン生成にいたる過程について検討中である。ケテン-オレフィンの環化付加反応によるシクロブタノン生成反応は有機合成に幅広く利用されているにもかかわらず,その反応機構は解明されていない。昨年度までは,ケテン-オレフィン反応の本質はケテンのC=O結合を通した[2+2]環化付加反応によるα-メチレンオキセタンの生成であることを明らかにした。さらに,ケテン-オレフィン反応にはシクロブタノン生成反応以外に異常反応(α,β-エノン生成反応ならびにβ,γ-エノロン生成反応)が存在することも見出した。昨年に引き続き,種々のケテン-オレフィンの環化付加反応についてNMR,IRおよびUVスペクトルの各機器分析方法を用いて,種々の温度における詳細な反応過程のモニターをおこなった。このモニターの過程において見い出した不安定中間体の構造を最新の機器分析測定法を用いて明らかにした。特に,初期中間体α-メチレンオキセタン生成後の双性イオンを経たシクロブタノン生成反応過程について,従来概念種として考えの上だけであった双性イオンを実存種として分光学的にとらえることに成功した。さらに補足実験によっても双性イオンの存在を明らかにした。また,新たに双性イオンとα-メチレンオキセタン相互作用の存在も実験的に見い出した。以上の実験によって得られた結果を詳細に解析し,最新の分子軌道理論によって反応機構についての詳細な検討を行なった前年度までに得られた結果と今年度において得られた結果を総合して,ケテン-オレフィン反応における真の反応機構が明らかになった。
子宮内膜症に対する新規分子標的治療薬の実用化

子宮内膜症は激痛の他、不妊の原因疾患であり少子化の問題にも大きく関与している。また、卵巣癌の発生母体にもなりうる。治療はホルモン療法を主体とし、腹腔鏡を用いた外科的治療も行われているが根治を望める治療法はない。子宮内膜症は腹膜の病巣が多いので、腹膜には結合せず子宮内膜組織特異的に結合するペプチドz13を同定した。プロテオミクス解析の結果、z13の受容体はCNGB3であることが明らかになった。そこで、アポトーシスを誘導するペプチドとエンドソームの膜を破壊する2種類のペプチドをz13に結合し、ヒヒの腹腔内に投与すると子宮内膜症組織が特異的にアポトーシスを起こし新規治療薬となり得ることを確認した。子宮内膜症は再生産年齢の約10%に発症し、患者さんのQOLを障害する。主病巣は卵巣と骨盤内の腹膜であり、治療はホルモン療法を主体とし、腹腔鏡を用いた外科的治療も行われている。抗腫瘍薬の研究・開発分野では、細胞表面特異的マーカーが同定され抗腫瘍薬剤を悪性腫瘍へ運搬する方法(DDS : Drug Delivery System)が開発されている。近年、われわれのグループが子宮内膜症細胞表面に特異的に結合するアミノ酸9個のペプチドをPeptide Displaying Phage Technologyを駆使して同定した(米国・日本特許出願2008)。このペプチドに細胞障害性薬剤を結合させて、子宮内膜症に対する新規DDS型分子標的治療薬の実用化を目ざし研究・開発を進めている。これまでの検討より、Z13を用いて、細胞障害性の薬剤を子宮内膜症へ効率的に送り込むDDSが開発可能である。そこで、ミトコンドリア膜を破壊しアポトーシスを誘導する[KLAKLAK]_2とZ13を結合して[KLAKLAK]_2-Z13を作製した。しかしながら、[KLAKLAK]_2-Z13はエンドソームに局在し、ミトコンドリアに達せず子宮内膜細胞に傷害を与えなかった。解決策として、酸性条件でエンドソームの膜を不安定にするヒスチジン(H)を数個つなげたペプチドを採用した。本年度では、[KLAKLAK]_2-H_n-Z13を合成して子宮内膜細胞の培地に添加するとアポトーシスを誘導する条件の検討を行った。Hの数(n)により薬剤の効果が様々であり、将来、商品化することを踏まえて、至適条件(nをいくつにするか)の検討を進めている。子宮内膜症は再生産年齢の約10%に発症し、QOLを障害する。抗腫瘍薬の研究・開発分野では、細胞表面特異的マーカーが同定され抗腫瘍薬剤を悪性腫瘍へ運搬する方法(DDS:Drug Delivery System)が開発されている。近年、われわれのグループが子宮内膜症細胞表面に特異的に結合するアミノ酸9個のペプチド: Z13をPeptide Displaying Phage Technologyを駆使して同定した(米国・日本特許出願2008)。これまでの検討より、z13を用いて、細胞障害性の薬剤を子宮内膜症へ効率的に送り込むDDSが開発可能である。そこで、ミトコンドリア膜を破壊しアポトーシスを誘導する[KLAKLAK]2とz13を結合して[KLAKLAK]2-z13を作製した。しかしながら、[KLAKLAK]2-z13はエンドソームに局在し、ミトコンドリアに達せず子宮内膜細胞に傷害を与えなかった。解決策として、酸性条件でエンドソームの膜を不安定にするヒスチジン(H)を用いた[HLAHLAH]2-z13を新規に合成した。本年度では、[KLAKLAK]2-z13と新規に合成した[HLAHLAH]2-z13を子宮内膜細胞の培地に添加するとアポトーシスを誘導することを確認し、至適投与量の条件検討を培養細胞で行った。さらにTexas Biomedical Research Instituteに於いて子宮内膜症のヒヒに新規の組合せである2剤[KLAKLAK]2-z13と[HLAHLAH]2-z13を腹腔鏡下に投与し、薬剤の効果をin vivoで確認した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、将来の目標である実用化へ向けて、薬剤の至適構造と条件の検討がおおむね順調に進展した。
ＭＲＩ騒音低減のためのヘッドマウント型アクティブ消音システムの開発

MRI(Magnetic Resonance Imaging)は医療現場において、検査,手術、リハビリなどに利用できる非侵襲の医療診断装置として注目が集まっている。しかし、MRIは体内画像を取得する際に傾斜磁場コイルに緩急をつけたパルス信号を送るため、ローレンツ力に基づいて傾斜磁場コイルが振動することで最大で110dB SPL(音圧)以上の騒音を発生するという大きな欠点を有する。本研究課題では、MRI騒音を低減するためのヘッドマウント型アクティブ消音システムの開発を行った。本システムを利用することで、ユーザの耳元でMRI騒音を低減し、肉声による対話を円滑化させることができる。工場内においては製造機器から90 dB以上の騒音が発生しており,作業者間のコミュニケーションを妨げるだけでなく,騒音暴露による作業者へのストレス増大を招くことが問題視されている.そこで,我々は工場内騒音の低減を目的としたアクティブノイズコントロール(ANC)システムの実現に向けた研究を行った.ANCシステムでは制御音源として通常のボイスコイル型スピーカを用いていた.しかし,このスピーカでは制御点では騒音低減を実現できたとしても,その他の空間では音圧の増加を招いてしまう.この問題については,超指向性を有するパラメトリックアレイスピーカ(PAL)を制御音源として用いることで改善できる可能性がある.そこで,PALを適用したANCシステムにより演算量を低減しつつ空間内に騒音低減スポットを形成できるか検討を行った.その結果,演算量を削減しつつ高い騒音低減効果を実現するのに成功した.また,参照マイクロホンと誤差マイクロホン間の距離を究極に近づけたフィードフォワード制御に基づくヘッドマウント型ANCシステムの実現についても検討を行った.ここでは,固定フィルタを用いる方法とオーバーサンプリングを用いる方法とを組み合わせることで因果性問題を解決した方法について検討を行った.さらに,一般的な動電型スピーカに比べ,応答速度が速い平板スピーカを用いることでさらに処理遅延を改善できる可能性についても検討した.さらにこれらを処理速度が高速で高いサンプリング周波数で処理が可能なFPGAを利用することでその実現が可能かどうか検討を行った.その結果,わずか5cmの距離までフィードフォワード型ANCを縮めることに成功した.高い騒音低減効果もマイクロホン地点で実現されており,これにより新しいANCシステムの実装に可能性を見出すことができた.MRI(Magnetic Resonance Imaging)は医療現場において、検査,手術、リハビリなどに利用できる非侵襲の医療診断装置として注目が集まっている。MRIはその撮像の際に静磁場中に配置された傾斜磁場コイルに電流の緩急を与えるため,ローレンツ力により傾斜磁場コイルが振動し,その結果非常に音圧レベルの高い騒音が発生することが知られている.実際,MRI装置による検査を受ける際には患者は耳栓やイヤープロテクタの装着を余儀なくされる.この場合,患者と医療スタッフとの肉声によるコミュニケーションは困難になるとともに,耳への圧迫感など肉体的な影響も無視できない.また,MRI装置の操作に関わる医療スタッフは多くの場合,耳栓やイヤープロテクタなどの装着の不便さのため聴覚保護の対策を十分に取らずに長時間活動するため,患者に比べてそのリスクは高いといえる.よって,MRI装置における騒音対策も急務であるといえる.そこで,本研究課題では医療スタッフのためのANCシステムの構築を検討している.具体的には,MRI騒音環境下において医療スタッフ間の肉声による対話を実現するため,ヘッドマウント型の構成を提案した.その結果,500ー2500 Hzの帯域において30 dB程度の消音に実際のMRI室内で成功するとともに,肉声による音声対話の可能性も主観評価実験を通じて実証した.しかし,MRI装置は設置されている部屋の外部から操作されることが多いため,MRI室内外間での音声対話も必要となる.そこで,MRI室内外での音声通信機能をヘッドマウント型ANCシステムに導入することについても検討した.本研究課題ではMRI(Magnetic Resonance Imaging:核磁気共鳴画像)システムにおいて発生する騒音(以下、MRI騒音と呼ぶ)をアクティブ消音(以下、ANC: Active Noise Controlと呼ぶ)システムにより低減することを目指して研究を推進した。MRIはその動作原理上、体内画像を取得する際に傾斜磁場コイルが振動することで最大で110dBSPL(音圧)以上の騒音を発生するという欠点を有する。よって、検査中の患者や術者は高騒音下の過酷な環境にさらされており、重大な医療事故にも繋がりかねない憂慮すべき状況にある。MRI騒音は500Hz付近にピークがあるため耳栓などの受動的制御では十分な低減が困難である。よって、低周波数帯域での騒音低減に威力を発揮するANCシステムの導入が有効であると考えられていた。これまでもMRI騒音に対するANCシステム導入の検討がなされてきたが、いずれも実際のMRIシステムの現場での実験ではなく、シミュレーションにとどまっているのが現状である。その主な理由はMRIが強磁場を発生するため、ANCに必要なスピーカとマイクロホンに通常のものが利用できないからである。それに対して本研究課題ではマイクロホンには光ファイバーマイクロホンを、スピーカには圧電スピーカを利用する新たなANCシステムの構築を行った。

また、通常のANCシステムでは環境変化、特にスピーカやマイクロホンの移動などの物理的変化にまったく対応できないため、新しいANCシステムのアルゴリズムの開発を行い、その有効性を実証した。その他の主な成果としては、オーバーサンプリング技術による高速ディジタル処理ハードウェアを実現することにも成功した。さらに、実際のMRI室での検証も行い、音声対話の明瞭度の改善度合いについても明らかにした。音響信号処理PALを用いたANCシステムに関してはクロストークの影響を考慮せずとも高い騒音低減効果を実現することに成功した.これは従来のマルチチャネルシステムとは異なった実現方法があることを示唆するもので,当初目指していた低演算量のANCシステムの実現に大きく近づいたといえる.具体的にはPALを用いた両チャネル制御について実機実験を防音室で行った.この時,PAL2台をそれぞれ両耳から1.5 m離した±30度の位置に設置した.両耳においてクロストーク成分を考慮した場合でも考慮しない場合でも安定に動作しており,ほぼ同様の騒音減衰量が実現された.また,誤差スペクトルの比較からも両システムにおいてほとんど差異がないことから,クロストーク成分を考慮せず演算量を低減したANCシステムで十分適用可能であることがわかる.次にオーバーサンプリングを用いたANCシステムでは,FPGAに実装を行ったシステムの有効性について検討を行った.検討内容としては,様々な角度から騒音が到来することを想定して,騒音源に対して正面および側面を向いている際に騒音低減効果が得られるか検討を行った.測定結果として,誤差マイクロホン地点における誤差信号の周波数振幅スペクトルより,正面を向いている場合は1000Hz以上において白色雑音を約10 20dB低減できていた.一方,側面を向いている場合は5000 Hz以上において白色雑音を約10dB低減できていたものの騒音低減効果が低下していることがわかった.以上より,FPGAに実装を行ったオーバーサンプリングを用いたANCシステムにより因果性を満たしつつマイクロホン間の距離を5cmまで縮めることができた.以上の成果は当初予定した研究計画に沿って着実に得られた成果であると考えられる.MRI騒音を低減するためのヘッドマウント型ANCシステムにMRI室内外間の音声通信機能を付与したシステムについて検討を行った.具体的には,ヘッドマウント型ANCシステムにおける誤差マイクロホンと二次音源を音声通信のためのインタフェースとしても利用した.
固体焼成プロセスにおける材料内温度分布の新しいオンライン推定法と制御

固体焼成プロセスの最適化を図るために、材料内温度分布のオンライン推定法と制御方法の確立を目的として理論・実験の両面から検討を行い、下記の成果を得た。1.材料内温度分布のオンライン推定法について:熱伝導度や熱容量が温度の関数となる非線形熱伝導プロセスに対して、材料の表面温度のみの観測値を用いて、材料内の温度分布をオンラインで推定するアルゴリズムを開発し、先ずシミュレーションにより検討した。次に、これを実験で検証した。実験には、直径64mmのアルミナ円柱状資料を用いた。この材料の熱物性値を予め実験により調べた結果、熱拡散係数は温度の上昇と共に減少し、熱容量は逆に若干増大することがわかった。この資料を用いて電気炉で一定加熱速度で加熱し、試料内の温度分布の経時変化を測定した。温度分布推定には、表面から3mm内側の点1点のみを用いた。その結果、材料内の半径方向温度分布が満足のいく精度で推定できることを確認した。2.最適昇温パターン計算法について:焼成プロセスの最適制御を図るためには、材料内温度勾配がある許容値を越えない範囲で、最短時間で目標の温度まで昇温するための焼成ガスの最適軌道を予め求めておくことが必要である。そこで、先ず、焼成ガスの最適昇温パターンを探索するアルゴリズムを検討した。材料の熱物性値が一定の場合については、焼成ガスの昇温パターンを解析的に求める方法を開発した。次に、材料の熱物性値が温度の関数となる非線形な場合には、数値的に最適昇温パターンを計算するアルゴリズムを開発した。いずれも、シミュレーションによる検討を行ったのみで、実験的に確認するところまでは至らなかった。今後、この昇温パターンに追従させる制御を実験的に検討する予定である。
乳酸発酵豆乳中のイソフラボンアグリコンの脂質代謝改善作用

豆乳を乳酸発酵処理することで脂質代謝改善作用が強まるため、脂質代謝改善作用に関与する乳酸発酵豆乳中の有効成分の検討を行った。豆乳の乳酸発酵処理によって脂質代謝改善効果が強まるが、その効果はイソフラボンアグリコンのみや大豆タンパク質のみの時ではなく、大豆タンパク質とイソフラボンアグリコンが共存時に効果を発揮することが示唆された。また、乳酸発酵処理によってオリゴペプチドが生成すること、各種ポリフェノールが配糖体からアグリコン型に変換すること、オルニチン量の増加することが、乳酸発酵豆乳の脂質代謝改善効果に関与している可能性が示唆された。大豆には大豆タンパク質、イソフラボンが豊富に含まれ、脂質代謝改善作用を示すことが報告されている。申請者らも植物性食品由来の乳酸菌で発酵させた乳酸発酵豆乳は乳酸発酵処理によりイソフラボンがアグリコン型に変換することで、脂質代謝改善作用を促進することを推察している。しかし、乳酸発酵豆乳中のイソフラボン単独での影響や、乳酸発酵豆乳中のイソフラボン量の違いによる影響は明らかではないため検討を行った。乳酸発酵豆乳から70%エタノールを用いてイソフラボンを含む乳酸発酵豆乳抽出物を作製した。イソフラボンをほとんど含まない大豆タンパク質のみの乳酸発酵豆乳として乳酸発酵豆乳を70%エタノールで洗浄した乳酸発酵豆乳エタノール抽出残渣を作製した。そして、高コレステロール食投与ラットに乳酸発酵豆乳抽出物(イソフラボン)、乳酸発酵豆乳エタノール抽出残渣(大豆タンパク質)、乳酸発酵豆乳(イソフラボン+大豆タンパク質)を投与し影響を比較したところ、乳酸発酵豆乳中のイソフラボンが単独で存在する場合は脂質代謝改善効果がなく、大豆タンパク質とイソフラボンが共存する場合に脂質代謝改善効果が促進されることが示唆された。次に、乳酸発酵豆乳中のイソフラボンが肝臓遺伝子発現に及ぼす影響について、ヒト肝がん由来HepG2細胞を用いて検討した。動物実験では、乳酸発酵豆乳投与によりコレステロール異化代謝に関わるCYP7a1遺伝子の発現が増加したので、乳酸発酵豆乳投与ラットの肝臓イソフラボンの濃度と同濃度になるようにHepG2細胞にイソフラボンを添加し、CYP7a1遺伝子の発現に及ぼす影響について検討を行ったところ、イソフラボンによってCYP7a1遺伝子の発現が増加することが示唆された。豆乳を植物性食品由来の乳酸菌で発酵させた乳酸発酵豆乳は、豆乳よりも強い脂質代謝改善効果がある。また乳酸発酵豆乳は、乳酸発酵豆乳中のイソフラボンがアグリコン型に変換することで脂質代謝改善効果を促進し、大豆タンパク質とイソフラボンが共存する場合に脂質代謝改善効果が促進されることが示唆された。さらに、乳酸発酵豆乳摂取ラットは肝臓でコレステロール異化代謝に関わるCYP7a1遺伝子の発現が増加し、脂肪酸合成系の遺伝子であるFAS遺伝子の発現が低下した。そのため、イソフラボンが肝臓の脂質代謝関連遺伝子発現に及ぼす影響を検討した。乳酸発酵豆乳摂取ラットの肝臓イソフラボンの濃度と同濃度になるようにHepG2細胞にイソフラボンを添加し、CYP7a1遺伝子の発現に及ぼす影響について検討を行ったところ、イソフラボンはCYP7a1遺伝子の発現を促進することが示唆された。本年度は、イソフラボンが脂肪酸合成に関わるFAS遺伝子の発現に及ぼす影響を検討したところ、イソフラボンはFAS遺伝子の発現には影響を及ぼさないことが示唆された。また、乳酸発酵処理はイソフラボン配糖体をアグリコン型に変換するだけでなく、大豆タンパク質から大豆ペプチドを生成している可能性がある。生成した大豆ペプチドのうちオリゴペプチドは腸管から吸収され、脂質代謝改善に関与している可能性がある。そのため、豆乳及び乳酸発酵豆乳からオリゴペプチドを精製し、CYP7a1遺伝子及びFAS遺伝子の発現に及ぼす影響を検討した。オリゴペプチドをHepG2細胞に添加するとCYP7a1遺伝子の発現、FAS遺伝子発現を共に低下させることが示唆された。そのため、乳酸発酵豆乳によるCYP7a1遺伝子の発現促進作用はイソフラボンが関与し、FAS遺伝子の発現低下作用にはオリゴペプチドか関与していることが示唆された。本年度は乳酸発酵豆乳中に含まれるイソフラボンが、コレステロール異化代謝に関わるCYP7a1遺伝子の発現だけでなく、脂肪酸合成系遺伝子のFAS遺伝子発現に及ぼす影響について検討した。また、乳酸発酵によりイソフラボンがアグリコン型に変換するだけでなく、大豆タンパク質から大豆ペプチドを生成していると考えられる。腸管から吸収される大豆ペプチドは、1KDa以下のオリゴペプチドである可能性が高いため、1KDa以下のオリゴペプチドをHepG2細胞に添加し、CYP7a1遺伝子の発現や、FAS遺伝子の発現に及ぼす影響を検討した。まず、イソフラボンはFAS遺伝子の発現には影響を及ぼさないことが示唆された。次に、1KDa以下の乳酸発酵豆乳オリゴペプチドは陽イオン交換クロマトグラフィーで精製した。そしてCYP7a1遺伝子の発現に及ぼす影響とFAS遺伝子の発現に及ぼす影響を検討したところ、CYP7a1遺伝子の発現、FAS遺伝子の発現を低下させることが示唆された。そのため、乳酸発酵豆乳摂取によるCYP7a1遺伝子の発現促進作用はイソフラボンの影響であり、FAS遺伝子の発現抑制作用はオリゴペプチドの影響であることが示唆された。また、イソフラボンと乳酸発酵豆乳オリゴペプチドを同時に細胞へ添加した場合の影響を検討したところ、オリゴペプチドの効果が強く現れ、CYP7a1遺伝子の発現は変化がなく、FAS遺伝子の発現は低下した。

イソフラボンは分子量250程度、オリゴペプチドは3001000程度であり腸管での吸収率はイソフラボンのほうが高いと予想される。今回の実験では、腸管吸収率の違いを考慮しなかったため、イソフラボンの効果が見かけ上少なかったと考えられる。乳酸発酵豆乳の脂質代謝改善効果についてイソフラボン、大豆タンパク質、大豆ペプチドを中心に調査してきたが、それ以外の成分も脂質代謝改善作用を持つ可能性がある。そのため、豆乳およびイソフラボンのアグリコン割合の違う2種類の乳酸発酵豆乳についてメタボローム解析を行い、乳酸発酵による成分の変化について検討した。豆乳およびLactobacillus delbrueckii subsp. delbrueckii TUA4404Lで発酵させたイソフラボンのアグリコン割合の低い乳酸発酵豆乳(4404菌乳酸発酵豆乳)、Lactobacillus delbrueckii subsp. delbrueckii TUA4408Lで発酵させたイソフラボンのアグリコン割合の高い乳酸発酵豆乳(4408菌乳酸発酵豆乳)中に含まれる物質についてメタボローム解析を行ったところ、466ピークが検出され、そのうち361ピークに代謝物質の候補、105ピークに代謝ペプチドの候補が見つかった。それらを精査したところ、豆乳を乳酸発酵させることで1ポリフェノール類のアグリコン量が増加し、その効果は4404菌乳酸発酵豆乳よりも、4408菌乳酸発酵豆乳のほうが強いこと、2大豆タンパク質の分解が起こることで、アミノ酸量が増加すること、34408菌乳酸発酵豆乳ではオルニチンの量が著しく増加することが明らかとなった。そのため、乳酸発酵豆乳の脂質代謝改善効果にはイソフラボンアグリコン、大豆タンパク質、大豆ペプチドだけでなく、ポリフェノールアグリコンや、脂質代謝への関連性が知られているオルニチン量の増加が関与している可能性が示唆された。豆乳を乳酸発酵処理することで脂質代謝改善作用が強まるため、脂質代謝改善作用に関与する乳酸発酵豆乳中の有効成分の検討を行った。豆乳の乳酸発酵処理によって脂質代謝改善効果が強まるが、その効果はイソフラボンアグリコンのみや大豆タンパク質のみの時ではなく、大豆タンパク質とイソフラボンアグリコンが共存時に効果を発揮することが示唆された。また、乳酸発酵処理によってオリゴペプチドが生成すること、各種ポリフェノールが配糖体からアグリコン型に変換すること、オルニチン量の増加することが、乳酸発酵豆乳の脂質代謝改善効果に関与している可能性が示唆された。本年度は乳酸発酵豆乳中の脂質代謝改善作用における作用物質としてイソフラボンに注目し、脂質代謝改善作用における当該食品中の1イソフラボン単独での影響について2イソフラボン量の違いによる影響について検討を行った。まず1高コレステロール食投与ラットにおける当該食品中のイソフラボン単独の影響についての検討では、イソフラボンの大部分が配糖体の形で存在する豆乳と、豆乳を乳酸発酵することで豆乳中のイソフラボンの大部分がアグリコンに変換した当該食品から70%エタノールを用いてイソフラボンを抽出し、その凍結乾燥物をイソフラボン抽出物として用いた。
太陽ダイナモにおける赤道対称性の破れとその変動に関する理論モデルの構築と検証

太陽磁場の周期活動を赤道に対する南北半球で比較すると、黒点活動のピークの時期や極磁場反転の時期が1、2年程度ずれるという非対称性が存在することが観測からわかっている。この位相のずれは、過去12周期においては約4周期ごとに、先行して黒点活動のピークや極磁場反転を迎える半球が入れ替わっており、何らかの長期的な傾向があるように見受けられる。これは、周期活動の南北非対称性がシステマティックな機構によって引き起こされている可能性を示唆する。我々は、赤道に対する対称成分(四重極子型)と反対称成分(双極子型)を分離して計算できる軸対称平均場のキネマティックダイナモシミュレーションを用いて、各成分の位相関係の±90°の位置に2つのアトラクターが形成されることにより、各成分の位相が自発的ずれ、南北半球における磁場の周期活動の位相のずれとして表れることを明らかにした。しかし、2つのアトラクターがなぜ形成されるのか、どのような物理プロセスによって各成分の位相がずれていくのかまだわかっていない。そこで我々は、その原因の究明を目指した。我々が用いている方程式系では数学的に、非線形効果である浮上磁場効果が存在するか、あるいは、速度場に南北非対称成分が含まれる場合のみ、磁場の対称成分と反対称成分が相互作用を起こすはずである。我々のシミュレーションモデルでは速度場は南北対称な成分しか与えていないので、浮上磁場効果がアトラクターの形成に関わっている可能性が高い。そこで、浮上磁場効果によって浮上させられている磁場を明示的に示し、それらの磁場が各磁場成分の発展に与える影響の違いを注意深く探した。各磁場成分の位相が少しでもずれている場合、浮上磁場が上がったタイミングで、その影響を受ける各磁場成分の位相が異なるので、与える影響が違うことまではわかったが、アトラクター形成との関係性まではまだ見つけられていない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。この位相のずれは、過去12周期においては約4周期ごとに、先行する半球が入れ替わっており、何らかの長期的な傾向があるように見受けられる。一方、太陽磁場は、ダイナモと呼ばれる過程によって生成・維持されていると考えられていることから、このような周期活動の南北非対称性も太陽ダイナモの性質の一つであると考えることができる。本研究では、太陽ダイナモの理論モデルに基づいた数値シミュレーションを用いて、太陽ダイナモにおける南北非対称性の発生メカニズムの解明とその変動のモデル化を目的としている。我々は、磁束輸送ダイナモモデルに基づいた軸対称平均場のキネマティックダイナモシミュレーションコードに対し、南北の対称性をより明らかに計算するために、赤道に対する対称成分(四重極子型)と反対称成分(双極子型)を分離して計算できるようなコードに書き換え、シミュレーションを行ってきた。その結果これまでに、各成分の位相関係の±90°の位置に2つのアトラクターが形成されることにより、各成分の位相が+90°或いはー90°ずれた振動解を自発的に実現することがわかった。そして、各成分の位相のずれは南北半球における磁場の周期活動の位相のずれとして表れ、各成分の振幅の大きさは磁場の周期活動の位相のずれの大きさとして表れることがわかった。以上の内容は、下記の3件の国際学会で発表を行い、また、現在投稿論文としてまとめており、近日中に投稿予定である。

博士課程前期過程で行った研究成果を投稿論文としてまとめる作業を進めてきており、投稿間近まで漕ぎ着けて来てはいるが、未だ投稿には至っていない。この影響のため、研究の進展度合は全体として計画から遅れている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。今後は、これまでの成果を論文として早期に取りまとめ投稿するとともに、実際の太陽で見られるような、4周期ごとに位相が先行する半球が入れ替わるというようなアトラクター間の遷移と見られる現象の解明のため、どのような非線形効果に注目し仮説を立てれば良いのかを前期のうちに吟味し終え、後期には計算を始める必要がある。
巨大天然ガス生成システムとしての沈み込み帯での発生炭化水素量評価と熱履歴

白亜系新第三系の日本の代表的な付加体(四国南部・長野県南部・静岡県・千葉県房総半島)において,泥岩有機物の濃度・起源,最大古地温および堆積環境等の復元・検討を行った.その結果,有機炭素濃度が最大11%までの泥岩層が確認され,最大古地温は全域で60270°Cと推定され,100km幅で1000年間に約1ギガトンの炭化水素が発生していることが分かった.この値は,世界最大のガワール油田(サウジアラビア)の約10分の1弱の規模に相当する.付加体が「大規模な長期継続型炭化水素生成システム」として成り立つことが示唆された.白亜系新第三系の日本の代表的な付加体(四国南部・長野県南部・静岡県・千葉県房総半島)において,泥岩有機物の濃度・起源,最大古地温および堆積環境等の復元・検討を行った.その結果,有機炭素濃度が最大11%までの泥岩層が確認され,最大古地温は全域で60270°Cと推定され,100km幅で1000年間に約1ギガトンの炭化水素が発生していることが分かった.この値は,世界最大のガワール油田(サウジアラビア)の約10分の1弱の規模に相当する.付加体が「大規模な長期継続型炭化水素生成システム」として成り立つことが示唆された.付加体において熟成度の高い地域から低い地域までをカバーするために、研究対象地域を、四国南部・静岡・房総半島の複数地域とし、泥質岩を採取して有機地球化学的分析を行った。今年度のビトリナイト反射率については校正を更に正確に行う必要があるため、最大古地温は参考値としH20年度に高精度で決定する。(1)四国南部(高知県東部(室戸半島)西部(須崎)):古第三系白亜系;a.四万十帯西部(須崎-中村地域:228°C)の方が、東部(室戸-安芸地域:216°C)よりも、最大古地温と増温率が高い。有機物にとって高温である約240°Cまで、付加体泥質岩にバイオマーカーが残存し、古環境情報を保持していた。四万十帯西部(須崎-中村地域)の方が、東部(室戸-安芸地域)よりも、陸源有機物およびバクテリアの影響が多い(供給源の違いによる)。(2)静岡(静岡県東部(静岡市北西部)中部(宇津ノ谷)西部(島田市)):古第三系瀬戸川層群;a.有機炭素濃度と炭化水素ポテンシャルは北東部で低い。b.最大古地温は、150°C-200°C-240°Cと北東部で高くなる。このことは「北東部で地殻熱流量が高かった」または「北東部で沈み込み深度が深かった」ことを示唆する。c.北東部で陸源有機物の供給が少なく、海底は還元的であった。(3)房総半島(鴨川地域):古第三系嶺岡層群および新第三系安房層群;a.新第三系では、付加体よりも前弧海盆で石油根源岩ポテンシャルは高い。b.最大古地温は、古第三系付加体(嶺岡層群)で99212°C、新第三系付加体(安房層群)で68125°C、前弧海盆(安房層群)で5781°Cを示した。MPI3とRoとの関係に基づけば、古第三系付加体(嶺岡層群)は増温率も高く、新第三系付加体は増温率が低くなる。これらのことは、古第三系から新第三系にかけて、この地域の地殻熱流量が減少してきたことを示唆する。◎白亜系新第三系の日本の代表的な付加体(四国南部・長野県南部・静岡県・千葉県房総半島)において,泥岩有機物の濃度・起源,最大古地温および堆積環境等の測定を行った.その結果,有機炭素濃度が最大11%までの泥岩層が確認され,最大古地温は60270°Cと推定され,100km幅で1000年間に約1ギガトンの炭化水素が発生していることが分かった.この値は,日本で最大の油ガス田である「吉井・東柏崎ガス田」の可採埋蔵量の数倍,世界最大のガワール油田の約10分の1弱の規模に相当する.仮にこの条件を世界全体の付加体30000kmに当てはめるならば,1000年で240ギガトンの炭化水素が生成されることになり,この値は世界の石油究極埋蔵量約2兆バレル(約300ギガトン)に近い.よって付加体が「大規模な長期継続型炭化水素生成システム」として成り立つ可能性が示唆された.◎各地城の結果(基礎データ)は,以下のとおりである.(1)「四国南部」TOC高濃度層は酸化的であり陸源有機物が多かった.最大古地温は190240°Cを示し西部で高かった.(2)「長野県南部」チューロニアンの間に酸化的な時期が訪れTOC濃度はその直後の層準で最も高い値(1.33.2%)となった.最大古地温は200270°Cを示した.(3)「静岡県」TOC濃度は瀬戸川層群の東部(0.1-0.4%)で低く,西部(0.6-0.9%)で高かった.最大古地温は東部で平均227°C,西部で平均135°Cとなった.

(4)「千葉県房総半島」付加体のTOC濃度は古第三系で低く(平均0.16%)植物プランクトンの割合が高かった.新第三系(平均0.27%)では陸上植物の割合が高かった.最大古地温は,古第三系付加体で99212°C,新第三系付加体で68125°C,前弧海盆で5781°Cを示した.
肺線維症治療薬の全身性副作用リスク低減を可能とする吸入療法の戦略的開発

本研究は特発性肺線維症治療薬について有効かつ安全性の高い治療法の戦略的開発を目指すものである.すなわち特発性肺線維症治療薬を直接的に肺に投与可能な吸入粉末製剤を作製し,その物理化学的特性ならびに吸入粉末製剤を軌道内に投与した際の有効性および安全性について評価を実施した.作製した吸入粉末製剤は吸入に適した物理化学的性質を有し,実験的肺炎症モデル動物において極めて低用量で良好な炎症反応抑制効果を示すとともに,有効性を示した投与量において副作用を発現する用量の薬剤投与群と比較したところ,吸入粉末剤は全身への曝露量を低減でき,各種副作用リスクについても非常に低いことを示唆した.本研究は特発性肺線維症治療薬であるpirfenidone (PFD)について,有効かつ安全性の高い治療法の戦略的開発を目指すものである.すなわち,PFDの適用部位である肺に直接送達できるPFD吸入製剤を開発し,肺疾患モデルを用いた肺局所での効果発現の確認に加え,PFD経口投与時に高頻度に発現する薬剤性光線過敏症を安全性の指標としてPFDの吸入製剤を開発する.(1) PFDの薬剤性光線過敏症発症メカニズムの精査および(2) PFD吸入製剤の開発と物理化学的特性の検討を行った.In vitro/in vivo光安全性評価により,PFDの光毒性発現メカニズムを精査し,PFDは主に光刺激性の光毒性反応を引き起こすことを明らかにした.また,光安全性評価ならびに体内動態の結果からラット皮膚で光毒性を引き起こすPFDの皮膚曝露量の情報を得た.次に全身曝露および副作用関連臓器へのPFD曝露を制御すべく,PFDの吸入製剤を作製した.本研究ではPFD粉末吸入製剤を選択し,jet-mill処理後lactose carrierと混合することで調製したrespirable powder formulation of PFD (PFD-RP)と噴霧乾燥法にて調製したspray-dried PFD (SD/PFD)を検討に用いた.どちらの製剤も吸入製剤に適した物性を有しており,比較的低用量のPFD粉末吸入製剤を気道内投与することで肺炎症モデルにて炎症反応抑制作用を示した.PFD-RPあるいはSD/PFD気道内投与時の全身曝露量はPFD経口投与時と比し極めて低値を示した.PFD-RP気道内投与では皮膚曝露が経口投与と比し低値であり,PFD粉末吸入製剤を用いて皮膚曝露を制御することで光毒性リスク回避が可能であることを示唆した.平成27年度に予定していた検討課題である(1) PFDの薬剤性光線過敏症発症メカニズムの精査について,in vitro光安全性試験としてUV吸収測定,活性酸素種産生能,脂質過酸化能およびDNA光傷害性について評価を行い,さらにin vivo光安全性試験によりPFDの光安全性評価を行うことでPFDの光毒性発現メカニズムについて一部明らかにすることができた.続いて(2) PFD吸入製剤の開発と物理化学的特性の検討については,臨床使用時のハンドリングを考慮し,PFDの粉末吸入製剤を調製することとし,PFD-RPならびにSD/PFDの2つの有用なPFDの粉末吸入製剤を得ることができた.調製したPFDの粉末吸入製剤の物理化学的評価の結果からどちらも吸入製剤に適した粒径ならびにin vitro吸入特性を示した.また,調製したPFDの吸入製剤の有用性は肺炎症モデルに対する有効性およびPFDの粉末吸入製剤使用時の皮膚曝露に基づき,一部示すことができた.今後はPFD粉末吸入製剤使用時の安全性について精査するため,動物実験を中心に,消化器症状および肝障害に関する副作用リスクについて検討を進めることでPFDの粉末吸入製剤の有用性を高めていく本研究は特発性肺線維症治療薬であるpirfenidone (PFD)について,有効かつ安全性の高い治療法の戦略的開発を目指すものである.すなわち,PFDの適用部位である肺に直接送達できるPFD吸入製剤を開発し,肺疾患モデルを用いた肺局所での効果発現の確認に加え,PFD経口投与時に高頻度に発現する薬剤性光線過敏症を安全性の指標としてPFDの吸入製剤を開発する.(1)実験的肺疾患モデル動物を用いたPFD吸入製剤の薬効評価ならびに(2) PFD吸入製剤使用時の光毒性,消化管障害ならびに肝障害のリスクの精査を行った.平成27年度に調製したrespirable powder formulation of PFD (PFD-RP)とspray-dried PFD (SD/PFD)の2種を用いて薬効評価を行った.どちらのPFD粉末吸入製剤も0.3 mg-PFD/ratと比較的低用量を気道内投与することで気管支肺胞洗浄液中の炎症性細胞数の増加およびmyeloperoxidase活性の上昇を抑制し,肺局所で好中球性炎症に対する抑制作用を示した.また,薬理学的有効量のPFD粉末吸入製剤気道内投与時の全身曝露量は非光毒性発現量のPFD経口投与時と比し非常に低い値を示し,PFD-RPにおいては同容量のPFD-RP気道内投与時にラット皮膚におけるPFD濃度は低値を示し,in vivo光毒性試験にてUV照射後に炎症反応を認めなかった.消化管障害リスクについては,胃および小腸への組織曝露量の検討は達成したが,消化管の運動性については評価手法の再構築が必要と判断した.肝障害リスクについてはPFD-RP気道内投与時の肝内濃度は非常に低く,肝機能への影響は強くないことを確認した.

平成28年度に予定していた検討課題である(1)実験的肺疾患モデル動物を用いたPFD吸入製剤の薬効評価について,平成27年度に調製したPFD-RPならびにSD/PFDの2つのPFD粉末吸入製剤を用いて肺炎症モデルラットの肺局所での炎症反応抑制作用についてさらに精査を行い,薬理学的有効量ならびに薬理学的有効量のPFD粉末吸入製剤使用時の全身曝露リスクについて精査することができた.続いて(2) PFD吸入製剤使用時の光毒性,消化管障害ならびに肝障害のリスクの精査について,光毒性リスクおよび肝障害リスクの評価は達成できたが,消化器症状のリスクについては消化管の運動性の評価方法が適切ではなかったと判断し,評価手法の再検討を行ったので本プロトコルを用いて検討を実施している.本研究は特発性肺線維症治療薬であるpirfenidone (PFD)について,有効かつ安全性の高い治療法の戦略的開発を目指すものである.すなわち,PFDの適用部位である肺に直接送達できるPFD吸入粉末製剤を開発し,肺疾患モデルを用いた肺局所での効果発現の確認に加え,PFD経口投与時に高頻度に発現する薬剤性光線過敏症を主な安全性評価の指標としてPFDの吸入製剤を開発する.PFDの光安全性評価にてPFDによる薬剤性光線過敏症メカニズムを精査し,PFDは主に光刺激性を有していることが分かった.また,本副作用リスク低減の方策としてPFD吸入粉末製剤をjet-mill処理および噴霧乾燥法をそれぞれ用いて2種調製した.調製した両製剤について,実験的肺疾患モデル動物を用いたPFD吸入粉末製剤の薬効評価ならびに光毒性,消化管障害ならびに肝障害のリスクの精査を行った.調製したPFD吸入粉末製剤は0.3 mg-PFD/ratと比較的低用量を気道内投与することで気管支肺胞洗浄液中の炎症性細胞数の増加およびmyeloperoxidase活性の上昇を抑制し,肺局所で好中球性炎症に対する抑制作用を示した.また,薬理学的有効量のPFD吸入粉末製剤気道内投与時の全身曝露量は非光毒性発現量のPFD経口投与時と比し非常に低い値を示し,in vivo光毒性試験においてもラット腹部皮膚における炎症反応を認めなかった.また,薬理学的有効量のPFD吸入粉末製剤投与時に消化管の運動性や肝機能へ大きな影響を与えないことを確認した.
バイオプロセッシングによるリン鉱石からのリン酸製造とレアアース回収

リン資源は、中国、米国、モロッコ、ロシア等上位6か国で全体の9割以上の生産を占めており、米国では資源枯渇を理由に既に禁輸措置が実施されている。リン、レアアースの全量を輸入に頼るわが国としては、新技術開発によるこれら資源の安定確保が望まれている。エジプトには10億トン程度の大規模なリン鉱床があり、それらには微量ではあるが、レアアースが含まれている。本研究では、エジプト産リン鉱石(P2O5:23.5%、Al2O3:2.4%、Fe2O3:4.54 %、MgO:2.1%、SiO2:5.0%、REEs:1200ppm)と高純度の燐灰石、赤鉄鉱、石英、ドロマイト、各種硫化鉱物等を用い、各種基礎試験を行うとともに上記鉱石の選別実験を行い、リン鉱石の高品位化(目標値P2O5としての含有率30%以上、R2O3/P2O5比0.1以下、R2O3 = Fe2O3 + Al2O3)と微量に含まれているレアアースの濃縮について検討を行った。分離に関する各種処理・選別実験の結果、最適条件では、P2O5は33%まで増加し、R2O3/P2O5は0.089となり目標値をクリアできた。また、REEsの濃縮も確認できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。エジプトには、10億トン程度の大規模なリン鉱床があり、それらにはLa、Ce、Ndなどのレアアースが約200万トン含まれていると推定されている。しかし、ドロマイト、石英、黄鉄鉱などが混在する不純物の適切な除去法が確立されておらず、利用を困難なものにしている。本研究では、リン鉱石として、エジプトのリン鉱床の異なる場所から採取した4試料(A1、P1、MP、W)のサンプルを用いた。また、高純度燐灰石、黄鉄鉱、赤鉄鉱、石英、ドロマイト試料を基礎試験用に入手した。それら鉱石を用い本年度は主に入手した各種試料の成分分析(XRD、XRF、REE分析)、岩石組織分析、ふるい分け試験などを行った。その結果、A1およびP1試料の主要脈石鉱物は、赤鉄鉱、石英、ドロマイト、黄鉄鉱、粘土鉱物であり、MP試料の脈石鉱物は、赤鉄鉱、石英、ドロマイト、W試料の脈石鉱物は、石膏、石英、赤鉄鉱であった。陽イオン捕収剤としてDTABを用い試料A1および試料P1について逆浮選を行った。実験計画法(Design-Expert9)を用いて重要因子のスクリーニングと最適条件の決定を行った。検討した因子の最適分離条件下では、石英、粘土の約92%およびドロマイトの約70%が除去され、P_2O_5品位は、24%から31%(回収率72%)に増大した。今年度予定していた研究内容をおおむね終了し、P_2O_5品位は31%までに高めることができており順調に進展している。P_2O_5品位は31%まで高められているが、黄鉄鉱品位のさらなる低減が必要である。微生物を用いた浮選により選択的に黄鉄鉱低減をはかる予定である。
実証主義的家族――ベルティヨン家と19世紀末フランスにおける実証主義の具体的展開

本研究の主たる目的は、119世紀末フランスにおける実証主義の展開の思想史的研究、および2ベルティヨン家についての伝記的研究の二点である。これらの二点について、それぞれ以下のような成果をあげた。1すべての自然現象を物理法則によって説明しようとする実証主義にとってのアポリアが「身体」であったことを明らかにし、「病気」や「痛み」という概念に着目することで、このアポリアに新たな視角からアプローチする可能性を示した。219世紀フランスの実証主義を体現するベルティヨン家の、アルフォンス・ベルティヨンに注目し、彼と関わりの深い写真技術の歴史を考察することで、写真イメージの思想史的研究への足がかりを得た。本研究は、119世紀末フランスにおける実証主義の展開の思想史的研究、および2ベルティヨン家についての伝記的研究の二点を、主たる目的としている。本年度は、これらの二点について、それぞれ以下のような研究実績を挙げた。1実証主義の創始者オーギュスト・コントが、物理学的な方法を人間精神や社会にまで応用することを目指していたことからも分かるように、実証主義とは、合理主義的な精神を人間生活のあらゆる側面にまで行き渡らせようとしたことを特徴としている。この点を明らかにするためには、この時代の科学と文学の関係に着目することが不可欠である。本年度はこの観点から、「動物と犯罪」、「所有物としての胎児」、「「書くこと」と「縫うこと」の間で」の三本の論文を完成させた。これらの論文はいずれも、医学や生物学と文学的思考とが、19世紀末から20世紀初頭において、相互に影響しあう様を明らかにしたものであり、これらはいずれも共著書『近代科学と芸術創造』の形で公刊した。2ベルティヨン家の伝記的研究における主人公の一人である、アルフォンス・ベルティヨンは、司法写真の発明者として知られる人物である。19世紀末の写真技術の科学への応用の歴史を解明することは、ベルティヨンの仕事を評価する上でも、実証主義の解明にとっても、極めて重要である。本年度はこの観点にもとづき、写真技術においてセルロイドがフィルムに応用されるまでの歴史をたどり直し、写真が科学的な観察の道具となる技術的な条件を検証した。この成果は論文「火災写真論」として公刊した。1すべての自然現象を物理法則によって説明することを目指したコント的な実証主義からすると、病気とはすべて何らかの器官の変調に起因することになる。この変調はしばしば患者の自覚に先立つものであり、今日では本人が何らの自覚症状を持たないのに、医師により病気を宣告されるというような例も珍しくない。本研究は、このような「病人」と「病気」との乖離を、近代における「病気」の概念の大きな変化と捉え、この変化を身体論的な観点から捉え直す連載を、医学雑誌上で開始した。なおこの研究は「身体」と「物」の関係をめぐるより広汎な思想史的研究へと展開する予定である。2前年度に引き続き、司法写真の発明者としてのアルフォンス・ベルティヨン関わりの深い、19世紀の写真技術の歴史についての研究を発展させた。本年度はとりわけ、三脚の歴史という、これまでの研究でまったく着目されてこなかった歴史の記述に着手し、論文および国際学会における発表として公にした。上記の1および2として展開させてきたこれまでの研究は、「身体」「物」「イメージ」をめぐる思想史的な研究に統合される予定である。そこではジョルジュ・ディディ=ユベルマンやハンス・ベルティンクの提唱する「イメージ人類学」が重要な参照軸となる。この展開の準備として、本年度はベルティンク『イメージ人類学』についての書評論文を執筆した。本研究の二つの目的である、119世紀末フランスにおける実証主義の展開の思想史的研究、および2ベルティヨン家についての伝記研究にしたがって、これらの二点についてそれぞれ論文および学会発表の形で成果を公にできたことは、本研究の順調な進捗状況を証拠だてるものである。一方でこれらの二点をいかに統合するかは、研究開始当初からの課題であった。しかし本年度は、この二点にわたる研究を、「身体」「物」「イメージ」をめぐる思想史的研究へと発展的に統合する手がかりが得られた。最終年度にあたる本年度は、これらの二点について、それぞれ以下のような研究実績を挙げた。1「モノ」にも「ヒト」にも還元できない「身体」のステータスを、実証主義的に定義することには困難が伴う。本研究は、このような実証主義のアポリアを浮かび上がらせる題材として、昨年度より「病気」の概念に着目し、その変容を思想史的に跡づける研究を続けている。医学雑誌『Cancer Board Square』への連載として継続的に成果を発表しているこの研究において、本年度はとりわけ「痛み」という主題を見出すことができた。2ベルティヨン家についての伝記研究は、その主人公の一人であるアルフォンス・ベルティヨンと関わりの深い写真技術の思想史的・科学史的研究へと、その焦点をゆるやかにシフトさせつつ、順調に成果を挙げている。

本年度は特に2つの国際会議における口頭発表として、それぞれ「原寸大写真」および「修正写真」についての成果を発表した。上記の二点の研究を平行して継続する過程で、両者を統合する新たな研究課題として、「フェティシズム」という概念の思想史的研究に取り組むことの重要性を見出すことができた。この新たな研究課題は、2017年度より科研費(基盤C)の交付を受けることになった研究課題「フェティシズムの思想史ー19世紀西洋における「所有する主体」の誕生と身体」として、本研究の成果を引継ぎつつ展開される予定である。本研究の主たる目的は、119世紀末フランスにおける実証主義の展開の思想史的研究、および2ベルティヨン家についての伝記的研究の二点である。これらの二点について、それぞれ以下のような成果をあげた。1すべての自然現象を物理法則によって説明しようとする実証主義にとってのアポリアが「身体」であったことを明らかにし、「病気」や「痛み」という概念に着目することで、このアポリアに新たな視角からアプローチする可能性を示した。219世紀フランスの実証主義を体現するベルティヨン家の、アルフォンス・ベルティヨンに注目し、彼と関わりの深い写真技術の歴史を考察することで、写真イメージの思想史的研究への足がかりを得た。本研究は主として119世紀末フランスにおける実証主義の展開の思想史的研究、および2ベルティヨン家についての伝記的研究の二点を目的としているが、本年度はこの二点についてそれぞれ論文を公刊することができた。方法としては、これまでの年度と同様に、長期休暇中におけるフランスでの集中的な文献・資料調査ならびに、その他の期間における論文執筆や学会発表によって研究を推進する。内容としては、上記に記した二つの目的のうちの二点目に関して、写真史にかかわる研究を、本年度も続行する予定である。これに関して、当初ベルティヨン家の伝記的著作に結実させることを考えていた刊行予定を、写真史に焦点をしぼった著作にする変更することも視野に入れている。すでに出版社は内定しており、本年度中に執筆を終わらせ、来年度中に刊行することを予定している。また上記の二点を統合する思想史的な研究は、来年度より新規の研究として本格的に取り組む予定であるが、本年度はその準備として、主に「フェティッシュ」概念の思想史的な研究に着手し、19世紀における人類学的な概念としてのこの概念の成立と、精神分析におけるその展開を跡づけることにしたい。思想史、表象文化論本研究の初年度は上記のように二点の目的について順調に成果を発表することができたが、一方でこの二つの目的を同時に進行させることには若干の困難を覚えつつある。このため今後は目的の二点目であるベルティヨン家の伝記研究に重点を移すことも考えている。具体的には、本研究の二年目に当たる平成27年度は、初年度に着手した写真技術の歴史に関する研究を引き続き進めるほか、夏季および春季休暇期間中にフランスに現地調査に赴き、ベルティヨン家に関する伝記的資料の収集に努める予定である。春季休暇中に予定していた、資料調査のための海外出張が、学内の業務により困難となったため、その予定額の一部を書籍等の購入にあて、残りを次年度使用することとした。昨年度に行うことのできなかった春季の海外出張の費用の一部に充当する。