hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規骨質評価法を用いたラット成長期下顎骨の骨質解析

新規骨質評価法を用いてラット成長期下顎骨の骨質解析を行った。咀嚼開始から成熟期における皮質骨体積、骨密度などの骨量変化および、生体アパタイト結晶(BAp)のc軸配向性に代表される骨質変化について詳細な解析を行った。また、咀嚼の影響をより鮮明に比較検討するため、ビーグル犬下顎骨およびその抜歯モデルを作製し、咀嚼障害の効果についても調査した。その結果、以下の知見を得た。1.ラットにおいて、皮質骨断面積は、成長とともに比較的単調に成熟期においても上昇した。一方骨密度やBAp配向性は早期に飽和し、強い部位依存性を示した。また、ビーグル犬でも、同様の結果が得られた。2.ラットにおいて、咀嚼にともない、歯根直下にて複雑な局所応力分布の影響を受け、近遠心方向のみならず、咀嚼方向へも強い配向性を示す領域が現れた。一方、ビーグル犬においても咀嚼の荷重を主に支える舌側歯根直下部位において類似の傾向が認められた。しかし、海綿骨の存在や骨断面積の増加による単位面積当たりの応力が小さいなどの影響により、咀嚼による負荷応力を分散する傾向が推察された。3.咀嚼障害モデルのビーグル犬では、急速な骨密度分布の平坦化と配向性の変化が認められた。こうした骨量・骨質の協調的変化は、成長度合い、さらには咀嚼に基づくin vivo応力分布と密接に関係することが明らかとなった。硬組織の力学機能は、骨量そして骨質によって支配されている。我々は、咀嚼開始から成熟期にいたるまでのラット下顎骨に注目し、成長にともなう皮質骨体積、骨密度など骨量の変化とともに、生体アパタイト結晶のc軸分布、すなわちc軸配向性に代表される骨質について詳細な解析を行った。本年度は材料工学分野で用いられている高度な材料開発、評価技術を生命医学分野への適応を試み、新規骨質評価法により骨質解析を行った。その結果、pQCT定量画像および反射型および透過型微小領域X線回折測定などの解析結果をもとに以下の知見を得た。1.成長期において、皮質骨における平均の断面積、骨密度そしてc軸配向性は上昇した。2.c軸配向性は下顎骨の近遠心方向に主軸をもって変化し、同一下顎骨においては近心側、遠心側で骨密度、c軸配向性の変化程度が異なった。3.同一断面において、骨密度とc軸配向性には著しい部位依存性が認められた。そして、咀嚼荷重の影響の有無により近遠心方向への一軸配向の場合と2次元配向の場合が認められた。4.成熟期において骨質(骨面内配向性)の低下が認められた。以上の定量的な解析結果から骨面積、骨密度そしてc軸配向性は下顎骨の成長・咀嚼にともなう複雑なin vivo応力状態とよく対応していることが理解できた。このような結果は本解析手法の生体骨評価に対する有効性を示すものである。さらにこのような原因を解明するため、モデリングモデルとしての成長期ラット下顎骨の骨量・骨質について、詳細な解析をすすめるとともに、リモデリングモデルについても検討を加える必要性から、調査範囲を少し広げて、ビーグル犬の下顎骨およびその抜歯モデルを作製し、成長および咀嚼の効果についての解析もすすめつつある。我々は、咀嚼開始から成熟期にいたるまでのラット下顎骨に注目し、成長にともなう皮質骨体積、骨密度などの骨量の変化とともに、生体アパタイト(BAp)のc軸分布、すなわちc軸配向性に代表される骨質について詳細な解析を行った。

本年度は主として20,30週齢の長期飼育した成熟期SDラットからのデータ解析も加え、その結果をもとに総合的に骨質評価を行った。また、モデリングモデルとしての成長期ラット下顎骨の骨体積、骨密度、骨質などの変化に対する、咀嚼の影響をより詳細に解析し比較検討するため、リモデリングモデルとしてビーグル犬下顎骨およびその抜歯モデルを作製し、咀嚼障害の効果についても総合的に検討した。その結果以下の知見を得た。1.ラットにおいて、皮質骨断面積は、成長とともに比較的単調に成熟期においても上昇した。一方、骨密度やBAp配向性は早期に飽和し、強い部位依存性を示した。また、ビーグル犬でも、同様の結果が得られた。2.ラットにおいて、咀嚼にともない、歯根直下にて複雑な局所応力分布の影響を受け、近遠心方向のみならず、咀嚼方向へも強い配向性を示す領域が現れた。一方、ビーグル犬においても咀嚼の荷重を主に支える舌側歯根直下部位において類似の傾向が認められたが、海綿骨の存在や断面積の増加による単位面積当たりの応力が小さいなどの影響により、咀嚼による負荷応力を分散する傾向が推察された。3.咀嚼障害を引き起こしたビーグル犬では、急速な骨密度分布の平坦化と配向性の変化が認められた。こうした骨量・骨質の協調的変化は、成長度合い、さらには咀嚼に基づくin vivo応力分布と密接に関係することが明らかとなった。
大脳劣位半球損傷者の社会的状況判断の改善に対する認知行動療法の効果の検討

1.脳血管障害による大脳劣位半球損傷者(左片マヒ者)94名WAISの成績を過去に遡って収集したところ,VIQ健常群でも,VIQ境界群でも,VIQ>PIQが有意であり,注意・記憶因子に負荷量の高い下位検査の成績が劣っていた。さらに,因子分析の結果,絵画配列にのみ因子負荷量の高い第4因子(「状況判断」)が抽出された。大脳劣位半球損傷者は,絵画配列の成績も劣っていた。2.中軽度の左半側空間無視を伴う不注意症状のみられる大脳劣位半球損傷者(左片マヒ者)1名に対して,自己教示訓練の1フェイズである外的自己教示(注意点の口頭による自己教示)訓練を実施したところ,訓練課題のみならず,検査課題においても,著しい改善がみられ,日常場面でも注意深く行動するようになり,復職を果たした。3.状況判断の検出課題である4コマ漫画の再配列を行ったところ,4名の大脳劣位半球損傷者は,健常群20名が正反応を示した課題でも,誤配列が多く,正配列でも登場入物の意図を誤解していた。4.状況判断に問題のある大脳劣位半球損傷者4名(2759歳)に対して,4コマ漫画の再配列訓練を行ったところ,3名では訓練課題の正反応率が高く(75100%),かつ未訓練の課題での正反応率も高かった(7580%)。5.大脳劣位半球損傷者の行動特徴を表すエピソードを収集し,行動チェックリストを作成した。まず,項目の妥当性の評定をリハビリテーション関連職種32名に求め,残った32項目に対して46名の大脳劣位半球損傷者について評定を求めた。因子分析の結果,第1因子「思い込み」(寄与率40.6%),第2因子「おおまかさ」(寄与率7.5%),第3因子「安易な行動化」(寄与率6.5%),および第4因子「内省力の低さ」(寄与率4.8%)が得られた。右利きの大脳劣位半球損傷者(左片マヒ者)の行動特徴の程度を測定する仮称「左片マヒ行動チェックリスト」を作成した。項目の作成にあたっては、リハビリテーション病院の心理科のファイルから左片マヒ者に特徴的と思われる行動を抜き出し、左片マヒ者との面接場面を録画し、さらにPT、OT、ケースワーカー、看護婦、更生施設指導員等の関係職種から左片マヒ者を思い浮かべた上で特徴を口述してもらった。このようにして、収集した行動特徴を項目に直し、研究協力者(神奈川リハビリテーション病院心理科職員5名)と協議をし、整理をして、40項目を選んだ。各項目が左片マヒ者の特徴を表しているかを関連職種に評定してもらい、これを内容的妥当性の指標として、35項目からなるチェックリストを作成した。これを知的に健常な左片マヒ者について、担当の関連職種に各項目の程度を1週間の間隔で評定してもらった。併せて、各左片マヒ者が全体として左片マヒ者の特徴をどの程度持っているかも評定してもらい、規準関連妥当性とした。平成10年2月末で、約100名の左片マヒ者のデータをとることができた。その範囲内では、項目分析を経て、信頼性と妥当性のあるチェックリストができている。

しかし、項目の因子分析に耐えるために、現在でも調査をできる機関を開拓しつつ、データを収集中である。因子分析ができてから最終的な項目を確定する。健常者が90%以上正解する4コマ漫画の配列についても、データを収集中である。現デ-夕の範囲内では、配列の成績と行動チェックリストには相関が認められている。大脳劣位半球損傷者の行動特徴を測定する質問紙を「劣位半球患者さんの行動チェックリスト」と、正式名称をつけ、昨年度に続いて、データを収集した。データの収集は、PT、OT、SW、心理士、職業指導員、看護婦、更生施設指導員などのリハビリテーション関連職種(平均年齢=34.0,SD=6.26)に、担当の個々の左マヒ者について、各項目に6段階で評定を依頼した。主因子法バリマックス回転による因子分析の結果、4因子解が最適であった。第1因子は、「思い込み」因子と命名し、17項目(「人の話をちゃんと聞いていない」「人の話を自分勝手に解釈する」など)からなる。第2因子は「大まかさ」因子と命名し、10項目(「やることがおおまかで雑である」、「物の操作が雑である」など)からなる。第3因子は、「安易な行動化」因子と命名し、5項目(「無理なことでも、できると思ってやってしまう」、「危ないと言われても、だいじよいうぶと思って、やってしまう」など)からなる。第4因子は、「内省力の低さ」因子と命名し、4項目(「深刻味がない」、「身体のことをいろいろ言うわりに無頓着である」など)からなる。複数の因子に負荷量の高い項目があり、項目数は30項目となった。状況判断の検査と考えられている4コマ漫画の再配列の成績と、上記のチェックリストの間には有意な負の相関が認められた。例えば、配列正答率20%の者は、総得点78点/180点(=0.43)、第1因子得点44点/102点(=0.43)、第2因子得点25点/60点(=0.43)、第3因子得点10点/30点(=0.33)、第4因子得点11点/24点(=0.46)であり、配列正答率76%の者は、総得点65点/180点(=0.36)、第1因子得点40点/102点(=0.39)、第2因子得点19点/60点(=0.32)、第3因子得点8点/30点(=0.27)、第4因子得点9点/24点(=0.38)であった。4コマ漫画の再配列の訓練で効果のあった左片マヒ者における、チェックリストの得点の改善の傾向はみられるが、現在データは継続して収集中である。
ミトコンドリア分解からみた体温調節機構の解析

マイトファジーは、細胞内の唯一のミトコンドリア分解機構である。白色脂肪組織中の褐色脂肪“様"細胞(以下、ベージュ細胞)には、ミトコンドリアと熱産生に関わるミトコンドリア脱共役タンパク質が非常に多く存在し、重要な熱産生器官として働く。ベージュ細胞は、低温刺激により白色脂肪細胞から分化転換することで発生し、温暖環境へ順応する過程で白色脂肪細胞へ退行する。こうした白色脂肪組織で起こるベージュ細胞の増減は、重要な環境温度への順応機構であるが、この過程で必ずダイナミックなミトコンドリア量の増減を伴っている。ミトコンドリア量の増減は、ミトコンドリア生合成と分解のバランスで成り立つが、本研究では、ミトコンドリア分解、即ちマイトファジーを研究し、このミトコンドリア量の変化のメカニズムと意義の解明を試みることを目的に実験を行い、以下の実験成果を得ることができた。マイトファジー観察用に蛍光タンパク質を発現させたマウスを樹立しており、このマウスを用いて飼育環境を温暖環境→低温環境→温暖環境と変化させた時、脂肪組織を観察し、低温環境では白色脂肪細胞内のミトコンドリアが急激に増加しベージュ細胞様になること、低温環境から温暖環境に戻すとマイトファジーが誘導され、徐々にミトコンドリア量が減少し白色脂肪細胞に戻っていくことを観察することを成功した。さらに、マイトファジー観察用マウスの鼠径部白色脂肪組織から単離した白色脂肪細胞前駆細胞を脂肪細胞へと分化させる実験系を確立し、この実験系で環境温度応答と同等の誘導刺激を与えたところ、個体で認められた結果と同様にマイトファジーが誘導されることを明らかにすることができた。こうした結果から、低温環境でベージュ細胞化した白色脂肪細胞が、温暖環境下で白色脂肪細胞となるときにはマイトファジーが誘導され、ミトコンドリア量の調節が行われていると結論付けた。29年度が最終年度であるため、記入しない。ミトコンドリアオートファジー(マイトファジー)は、細胞内の唯一のミトコンドリア分解機構である。ミトコンドリア量の増減は、ミトコンドリア生合成と分解のバランスで成り立つが、本研究では、ミトコンドリア分解、即ちマイトファジーを研究し、このミトコンドリア量の変化のメカニズムと意義の解明を試みる。具体的には、脂肪組織における温度環境変化に応答したマイトファジーレベルの経時的な観察、環境温度変化に応答したマイトファジー誘導の生理的意義の解明、前駆脂肪細胞培養を用いた脂肪細胞におけるマイトファジーの分子機構の解明などを行う。平成28年度の研究では、マイトファジー観察用に蛍光タンパク質を発現させたマウスを用いて、飼育環境を温暖環境→低温環境→温暖環境と変化させた時、脂肪組織を観察し、低温環境では白色脂肪細胞内のミトコンドリアが急激に増加しベージュ細胞様になること、低温環境から温暖環境に戻すとマイトファジーが誘導され、徐々にミトコンドリア量が減少し白色脂肪細胞に戻っていくことを観察することが出来た。また、マイトファジー因子であるParkinのノックアウトマウスとマイトファジー観察用マウスを交配した。現在、Parkinが欠損したマウスでの白色脂肪細胞の温度環境変化に対する応答を観察する準備を整えている。平成28年度は、マイトファジー観察用マウスを用いて、白色脂肪組織、褐色脂肪組織の切片を作製し、ミトコンドリアの染色による形態や量の観察、また発現している蛍光を観察することでマイトファジーを観察する手技が確立した。これらの手技を用いて、実際に温度環境の変化に応じてマイトファジーが誘導されることを確認することが出来た。さらに、Parkinノックアウトマウスで脂肪細胞におけるマイトファジーを観察する準備が整い、これから観察を進めるところである。これらの実験は、ほぼ当初の計画通りに進んでおり、全体としておおむね順調に推移していると考えられる。マイトファジー観察用に蛍光タンパク質を発現させたマウスを樹立しており、このマウスを用いて飼育環境を温暖環境→低温環境

→温暖環境と変化させた時、脂肪組織を観察し、低温環境では白色脂肪細胞内のミトコンドリアが急激に増加しベージュ細胞様になること、低温環境から温暖環境に戻すとマイトファジーが誘導され、徐々にミトコンドリア量が減少し白色脂肪細胞に戻っていくことを観察することを成功した。さらに、マイトファジー観察用マウスの鼠径部白色脂肪組織から単離した白色脂肪細胞前駆細胞を脂肪細胞へと分化させる実験系を確立し、この実験系で環境温度応答と同等の誘導刺激を与えたところ、個体で認められた結果と同様にマイトファジーが誘導されることを明らかにすることができた。こうした結果から、低温環境でベージュ細胞化した白色脂肪細胞が、温暖環境下で白色脂肪細胞となるときにはマイトファジーが誘導され、ミトコンドリア量の調節が行われていると結論付けた。平成29年度は、Parkinノックアウトマウスにおいて、温度環境変化時の脂肪細胞でのマイトファジーを観察し、脂肪細胞でのマイトファジーにParkinがどの程度貢献しているかを明らかにする。また、前駆脂肪細胞培養系を用いてベージュ様細胞に分化転換させた細胞が白色脂肪化する時に誘導されるマイトファジーを観察し、そのマイトファジー誘導に関わる分子機構の解明を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
人工物・経済共進化論:創発的生物型人工物のリサイクルを経済的に実現するために

生産システムが古典機械会的なものから生物指向型へと変化するとき、経済および経済学はどのようになる(べき)か。経済主体と人工物の共進化の観点から新たな経済技術環境の構築のための政策提言を目指すのが本研究の目的である。今年度の研究は、(a)リサイクルについての研究と(b)経済主体と人工物の共進化についての研究に分けられる。(a)小田はリサイクルが経済と環境に与える効果についての理論的研究をまとめ理論計量経済学会西部部会(1995年6月3日、福岡大学)で発表した。馬場はリサイクル技術の実際と展望について人工物工学シンポジウム(1995年10月12-13日、東京大学)などで報告した。(b)小田は自分の意志決定が同調者の多寡に依存する市場についてと変化する環境下での技術進歩についての2つの理論シミュレーションを開始し、前者をA02班班会議(1995年11月8-9日、ラフォーレ修繕寺)で重点領域に関わる工学研究者に報告後、それを発展させて国際セミナーCommerce, Complexity and Evolution (University of New South Weals, Sydney, 1996年2月11-12日)で国外の経済学者に報告討論した。馬場は技術進歩の方向決定における問題点についてフォーラム2045の基調報告(1995年10月9日、日本経済新聞)などにおいて発表した。研究の最終目標は経済主体と人工物との共進化の一般的理解を得ることであるから、来年度は上述の理論実証研究を発展統合させ、人工物の望ましいリサイクルを実現させるための経済技術的条件を明らかにすることを目指すつもりである。
音響空間情報を用いた環境依存性の低い雑音除去法に関する研究

本研究の目的は、音源が有する空間情報を積極的に利用し、環境に依存することなく、高精度に雑音を除去することである。本年度は、(1)音源の空間的特徴である音源方向を高精度かつ安定して推定する手法を確立し、(2)雑音除去のための効率的なマイクロホン配置について検討した。まず、(1)音源方向推定に関しては、音源の時間的動き及び環境雑音の周波数的特徴を動的及び静的にモデリングすることにより、音源方向推定の耐雑音性向上を試みた。具体的には、両モデルを用いて、音源方向を与える空間確率分布の非線形フィルタリングを行い、雑音に頑健な空間特徴量の抽出を行う。本研究の特徴は、パーティクルフィルタを用いて、非ガウシアンである空間確率分布を効率的に表現することである。性能評価実験の結果、提案法は、信号対雑音比(SNR)が0dB以下の劣悪な雑音環境においても音源方向を安定して推定できることがわかった。一方、(2)マイクロホン配置に関しては、信号帯域の広い音声信号を対象とするため、等間隔配置ではなく、周波数に応じて異なるマイクロホン間隔のマイクロホンアレーを利用するが、その配置を入れ子構造とすることにより、マイクロホン配置の最適化を行った。この結果、SNRやスペクトル歪み(SD)の客観的歪み評価尺度により、提案配置の有効性を確認した。但し、主観評価実験の結果、提案配置では特定周波数で雑音除去能力が低下することがわかったため、今後は主観評価と客観的評価尺度の併用による効率的な配置最適化手法について検討する予定である。これらの要素研究を統合することにより、環境依存性の低い雑音除去法の確立が期待できる。本研究では、多種多様な実音響環境においても有効な複数のマイクロホンを用いる雑音除去アルゴリズムの構築を目指している。本年度は、その第一段階として、雑音環境下においてもロバストに目的信号の到来方向推定を推定するためのアルゴリズムについて検討した。なお、2つのマイクロホンの利用を前提とし、対象音源に関する事前情報を必要とせず、拡張性に優れたノンパラメトリックな一般化相互相関法に基づき、2つの方向推定アルゴリズムを構築した。まず一つは、対象音源の動き及び対象信号の周波数変化をマルコフ過程によりモデル化し、その状態を非線形フィルタであるパーティクルフィルタにより逐次推定する手法である。これは、話者を音源とする場合、音源は高速で移動することが無く、対象信号である音声も滑らかに変化するという仮定を満し、実環境における単一音源方向推定実験の結果、雑音環境下においても提案法の有効性を確認した。さらに、方向推定を行う環境はほぼ定常的であると仮定し、その環境に存在する雑音スペクトルを予め推定することにより時々刻々変化する観測信号に含まれる雑音成分を推定することが可能になり、非雑音成分(目的信号)が優勢であると考えられる周波数帯域においてのみ方向推定を行う手法についても検討した。実環境における性能評価の結果、やや非定常な工場雑音環境においても、提案法の有効性を確認することができた。次年度は、本年度に検討した2つの方向推定アルゴリズムを融合させ、より実環境適応性の高い方向推定アルゴリズムの構築を試みる。また、高精度の信号到来方向推定結果を積極的に利用した雑音除去アルゴリズムの設計を行う予定である。本研究では、環境に対する制約条件の少ない(環境依存性の低い)雑音除去アルゴリズムの構築を目指す。現在検討している雑音除去アルゴリズムは、(1)音源方向推定部と(2)雑音推定部の2つから構成されている。昨年度は、雑音に頑健な方向推定アルゴリズムとして、対象音源に着目した手法と環境雑音の特徴に着目した手法を提案した。前者は、音源の時間的な振る舞いを統計モデルにより表現し、雑音の影響を受けた観測信号を用いて、パーティクルフィルタにより真の状態空間(音源方向推定のための特徴量)を推定する手法である。後者は、定常雑音を仮定し、時々刻々変化する観測信号から目的音源の優勢な周波数を推定し、その周波数において音源方向を推定する手法である。本年度は、昨年度提案した2つの方向推定アルゴリズムを統合し、劣悪な雑音環境における音源方向推定の高精度化を試みた。統合した方向推定アルゴリズムは、目的音源のダイナミクスと環境雑音の周波数特徴に関する予備知識を利用し、それらを統計的あるいは決定論的にモデル化したものである。実環境実験の結果、静止音源に対してはSNRが0dB程度の高雑音環境下においても提案法の有効性を確認することができた。また、移動音源の追跡精度に関しては、工場雑音下において音源が滑らかに移動する場合、高々数°の誤差でほぼ正確に音源を追跡できることをコンピュータシミュレーションにより検証した。来年度は、方向推定部と雑音除去部とを有機的に融合させることにより、非定常雑音環境においても有効な雑音除去アルゴリズムの構築を目指す。

性能評価実験の結果、提案法は、信号対雑音比(SNR)が0dB以下の劣悪な雑音環境においても音源方向を安定して推定できることがわかった。一方、(2)マイクロホン配置に関しては、信号帯域の広い音声信号を対象とするため、等間隔配置ではなく、周波数に応じて異なるマイクロホン間隔のマイクロホンアレーを利用するが、その配置を入れ子構造とすることにより、マイクロホン配置の最適化を行った。この結果、SNRやスペクトル歪み(SD)の客観的歪み評価尺度により、提案配置の有効性を確認した。但し、主観評価実験の結果、提案配置では特定周波数で雑音除去能力が低下することがわかったため、今後は主観評価と客観的評価尺度の併用による効率的な配置最適化手法について検討する予定である。これらの要素研究を統合することにより、環境依存性の低い雑音除去法の確立が期待できる。
パンルベ階層の接続問題とWKB解析

本研究では、完全WKB解析を用いて高階パンルベ方程式の接続問題を解明することを目的として研究を進め、高階パンルベ方程式の階層に対する完全WKB解析の枠組をほぼ構築することに成功した。具体的には、接続問題を論じる際の主役となる(インスタントン型)形式解の構成、第一種変わり点における局所的構造定理(即ち、第一種変わり点では2階のパンルベI型方程式へ変換できること)の確立、第二種変わり点での標準型の発見、等の諸結果が得られた。「本年度の研究実施計画」で挙げた本年度の3つの具体的目標、即ち(1)一般のパンルベ階層に対する自由パラメータを含んだインスタントン型形式解の構成、(2)第二種変わり点の近傍におけるインスタントン型形式解に対する局所的構造定理の確立、(3)第二種変わり点での高階パンルベ方程式の標準形の発見のうち、本年度は(1)と(2)の項目について大きな進展が見られた。まず(1)については、II型及びIV型のパンルベ階層が、パンルベ方程式の多変数版である(退化)ガルニエ系の適当な1次元複素直線への制限として得られること、その結果として上記のパンルベ階層にも自然なハミルトン構造が導入されることが研究協力者の小池により示された。先に得られているBirkhoff標準形への変換を利用したI型のパンルベ階層に対するインスタントン型形式解の構成法とこの結果を組み合わせれば、これでII型やIV型のパンルベ階層に対してもインスタントン型形式解が構成されたことになる。また(2)については、既に得られていた第一種変わり点における代数的に定まる自由パラメータを含まない形式解に対する構造定理を、パンルベ方程式の場合の論法を自然に一般化する形で、上記のインスタントン型形式解にまで拡張することにごく最近成功した(現在論文を準備中)。これにより、2階のパンルベ方程式の場合の主要結果が代表的なパンルベ階層に対しても成立することが確かめられたことになる。以上の成果を、国際研究集会「Algebraic, Analytic and Geometric Aspects of Complex Differential Equations and their Deformations. Painleve Hierarchies」等において発表した。今後は(3)、即ち高階方程式特有の第二種変わり点の解析が問題となる。これについても、標準形たり得る方程式の候補者が1、2見つかった。来年度はこの問題について重点的に取り組む予定である。本年度はまず、4つの研究目標のうち(1)パンルベ階層に対するインスタントン型形式解の構成、(2)第一種変わり点におけるインスタントン型形式解に対する局所的構造定理の確立、について昨年度に得られた結果を論文にまとめると同時に、退化した(D_8)型の第3パンルベ方程式の接続公式等の構造を大学院生の若子英晶君と共同で解明した。この退化第3パンルベ方程式は、パンルベ方程式の単純極における標準型を与えると期待されると共に、本研究の目標(3)第二種変わり点での高階パンルベ方程式の標準型、の候補と考えられる方程式の雛形とも見なし得る。その意味でこの結果により目標(3)の実現に向けての端緒は得られたと言えよう。上記の「研究実施計画」に沿った研究とは別に、2008年初めに来日したSilverstone教授との議論をきっかけとして、2個の合流する単純変わり点をもつ線型方程式のWKB解のボレル変換の構造に対する河合隆裕氏、青木貴史氏との共同研究が本年度は大きく進展した。一般に線型方程式のWKB解のボレル変換には「動かない特異点」と呼ばれる特異点が存在し、方程式に含まれるパラメータが変化する際に起きるストークス現象で重要な役割を果たす。こうした動かない特異点の構造を、ウェーバー方程式への変換論を用いて解析することに成功した。この結果は、線型方程式の変形を通じて現れるパンルベ方程式やパンルベ階層の研究にも大きな意味をもつと期待される。更に、パラメータに関するある種の差分方程式が動かない特異点の解析に関係することも明らかになったので、存在が予想されるパンルベ方程式の形式べき級数解の動かない特異点とパンルベ方程式のベックルント変換の間にも何らかの関係が見出される可能性が出てきた。来年度は「研究目的」に沿う本来の研究と並行して、こうしたパンルベ方程式と「動かない特異点」との関わりについても考察してみたい。本年度は、4つの研究目標の中の(3)第二種変わり点での高階パンルベ方程式の標準型の発見、及び(4)高階パンルベ方程式のインスタントン型形式解の接続公式の決定、について考察を進めるとともに、それに関連するパンルベ方程式の単純極の解析や、完全WKB解析の視点からの偏微分方程式の形式解の研究を行った。まず本来の研究目標に沿った研究については、第二種変わり点での標準型であろうと思われる方程式がどうやら見つかった。それは、若子英晶君と昨年度に論じた(D_8)型の退化した第3パンルベ方程式の2変数版とも言える、(やや特殊な)退化

ガルニエ系の1次元複素直線への制限である。残念ながらこの標準型の接続公式の決定やそれを用いた高階パンルベ方程式の接続問題の解明にはもう少し時間が必要と思われるが、その準備として、(D_8)型の退化した第3パンルベ方程式がパンルベ方程式の単純極における標準型であることを証明することに成功した。この証明は、上記の方程式が確かに第二種変わり点での標準型であることや、また高階パンルベ方程式の単純極を将来論じる際の雛形を与えるものと期待される。更に、高階パンルベ方程式と多変数のガルニエ系との密接な関連を念頭に置けば、偏微分方程式系の完全WKB解析は是非とも解明したい重要なテーマである。その第一歩として、ある種の偏微分方程式の初期値問題の形式解の総和可能性を完全WKB解析の視点から考察し、変数係数の方程式の場合にはこの問題にもストークス幾何が関係することを明らかにした。今後は超幾何系やガルニエ系といった偏微分方程式系との関連を重視しながら、パンルベ階層のWKB解析の完成を目指すこととしたい。
アフリカの野生動物保全に潜む動物愛護の環境統治性の検討

今日、アフリカの野生動物保全は新自由主義の権力的な作用、すなわち新自由主義的な環境統治性のもとで取り組まれている。それに対して本研究は、アフリカを代表する「野生の王国」であるケニア南部アンボセリ地域を事例として、動物愛護の思想・活動がいかに「コミュニティ主体」を掲げる現在の保全活動のあり方を規定しているのかを明らかにするとともに、地域社会が完全にその統治下に置かれているわけではなく、一定の行為性を発揮していることを示した。本年度は12月と23月の2回に分けてフィールド調査を行った。12月の調査では2年に1度、調査対象地であるアンボセリ地域を挙げて開催されるマサイ・オリンピックについて、当日の様子を観察・記録するとともに関係者への聞き取りを行った。また、23月の調査では本研究の主要な調査対象であるオリーブ・ブランチ・ミッションの調査助手に聞き取りを行ったほか、マサイ・オリンピックをテーマとするシンポジウムを首都ナイロビで行い、マサイの青年リーダーを招待して講演をしてもらった。これらを通じて、マサイ・オリンピックを主催する動物愛護系のNGOならびに、その援助・教育を受けてきたマサイの若い世代が、野生動物保全・マサイ社会について動物愛護の描く理想に沿う価値観を形成していることを把握した。つまり、マサイ・オリンピックをめぐる調査からは、歴史的にマサイが野生動物を狩猟する理由としては、男らしさを示すことだけでなく人びとや家畜を襲う危険な種類を追い払う目的があったのだが、後者の理由は等閑視されて、あたかもかつてのマサイの青年は暇だから狩猟にかまけいていたかのように語られていた。そしてまた、オリーブ・ブランチ・ミッションの調査助手への聞き取りからは、そうした理解は、政府やNGOによる「コミュニティ主体の保全」だけによるのではなく、学校教育を通じても再生産されていることが明らかになった。これらの調査結果の一部は、今年度に行った先行研究のレビューも踏まえて、「野生生物と社会」学会第20回大会や東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所フィールドネットラウンジ企画ワークショップなどで報告し、議論を重ねてきた。本年度は研究課題の最終年度であり、ケニアの「コミュニティ主体」の野生動物保全に潜む動物愛護の環境統治性についてのこれまでの調査・研究の取りまとめを行なった。今年度の前半は、前年度までの研究結果は地域研究(アフリカ学会、5月)、国際開発(国際開発学会、6月)、野生動物管理(International Wildlife Management Congress、7月)の各「学会・国際会議で発表を行ない、各学問領域の専門家と議論を行なった。その結果も踏まえて、89月と23月にそれぞれ約3週間行なった現地調査では、「コミュニティ主体」を掲げる動物愛護的な保全活動の進展を関係者への聞き取りも含めて行なった。この結果、動物愛護者がマサイ・オリンピックなどを通じて実現しようとしている環境統治の内容と、それに対して住民が示す戦略的な行動の両方についてより詳細な情報が得られた。最終的な研究成果としては、国際開発学会の学会誌に投稿した論文は受理済みであり、28年度初夏に公刊される予定である。2014年のケニアは、イスラム原理主義組織によるテロの危険性や西アフリカにおけるエボラ出血熱の発生にともなって、予期せぬ形で外国人観光客数の訪問者数を大きく減らした。その影響は本研究の調査地であるアンボセリ地域も及び、その結果として、本研究の調査対象であるオリーブ・ブランチ・ミッションも従来の観光開発計画の修正を余儀なくされていた。この結果、今年度に計画していた調査項目の一部(NGOで働く地元住民の「地の適用」)は放棄せざるを得ない状況になった。ただし、それ以外に計画をしていた調査項目については順調に情報を収集できているうえ、2年に1度、1日だけ開催されるマサイ・オリンピックの参与観察を行うことができただけでなく、マサイの青年リーダーをゲスト・スピーカーに招いてマサイ・オリンピックについてのシンポジウムを開催することもできた。その場では、研究者や大学教員、学生、NGO職員、それにアンボセリ地域のマサイの長老も交えて、現在のマサイ社会における野生動物保全のあり方を議論することができた。これによって、当初の計画以上に知の生産・流通・適用について詳しい情報を得ることができただけでなく、調査地のマサイの人びとのあいだの意見の違い、ならびにマサイ以外の人びとがマサイをどのように眼差しているのかについても情報を集められた。これらの点で、当初の計画とは異なるものの、動物愛護の影響を色濃く受けたケニアの野生動物保全をめぐる知の連関について、充分な質・量の情報を収集できたと考える。また、学会発表や学術論文などの成果も一定程度出せており、全体としてはおおむね順調に進展していると自己評価をしている。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境社会学、アフリカ地域研究今年度の調査で得られたデータのうち、特には23月の調査で集めたものについては整理・分析がまだ充分に行えていない。今後は、まず第一にその分析を進めるとともに、これまでの学会などにおける議論を踏まえて、事例についてのより詳細な分析と、環境社会学や開発学、科学技術社会論の先行研究レビューを通じた理論的な議論を進めていく。

それぞれにかんして学会発表を行い、そのうえで論文として学術ジャーナルに投稿する計画である。これによって、本研究の5つの調査項目のうち知の適用にかかわる3つについて研究成果としてまとめるつもりであるが、残りの2つについては、当初の計画にならってさらなるフィールド調査から情報収集・分析を行うつもりである。そのさいには、国内学会だけでなくアフリカ研究の国際学会にも参加して発表することで、ケニアの「コミュニティ主体の保全」をめぐる環境統治の全体についてより精緻な議論を展開できるようにする計画である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
地磁気逆転を利用した宇宙線強度と雲量の相関に関する普遍性の検証

平成20年度の研究で、海洋酸素同位体ステージ19の大阪湾海成粘土層から得られた100-200年の高解像度気候記録が地磁気逆転付近に約4000年間の短期間、寒冷化が起こったことを明らかにした。この寒冷化は地磁気強度が30%以下に減少した時に始まり、30%以上に回復したと同時に終了し、気候は温暖化に転じている。この現象が雲量の増加がもたらすスベンスマルク効果によるものかどうかを検証するために、まず寒冷化の振幅を見積もった。地磁気強度と宇宙線量の関係式より、同寒冷化の期間には、銀河宇宙線量が80%以上に増加し、最大120%まで増加している。宇宙線量と雲量の経験式と雲量と放射強制力の関係を用いて、気温変化を見積もると、約3°Cの気温低下が起こることが分かった。次に、花粉データをモダンアナログ法に適用して年平均気温を見積もったところ、最大で3.5°Cの気温低下が起こったことを明らかにした。その最大の気温低下は地磁気強度が最低値をとる時に起こっている。このように、間氷期のしかも海面のピーク付近に起こった寒冷化が、地磁気強度から見積もった気温低下とタイミングおよび振幅がほぼ一致することは、この寒冷化が宇宙線量の増加による雲量の増加がもたらすスベンスマルク効果が主な原因であり、ミランコビッチ強制力など他の要因は小さかったことを示している。本研究の成果は、地磁気強度の減少による銀河宇宙線の増加が気候に影響を及ぼした明瞭な証拠を始めて発見したものであると考える。これらの成果は国際学術誌に投稿した。大阪湾1700-mコアで見つけたマツヤマーブリュンヌ地磁気逆転が多数の小反転を伴う証拠を中国黄土高原の2か所のレス・古土壌層で検証し、上記成果の元となる古地磁気データの信頼度を強化した。大阪湾1700mコアの深度410mから384mまでのステージ19に対比される海成粘土層Ma4を挟む26mの堆積物について約lmごとの花粉分析を行った。その結果、花粉化石データが示す植生と気候は標準海洋酸素同位体比が示す約2万年の才さ周期の氷体量変動とよく一致した変化を示すことが分かった。海洋酸素同位体ステージ19の気候は、大きく3つに区分される。初期は最高海面期ステージ19.3を含み、冷温帯気候を示すが、季節性の高い降水量で特徴づけられる。一方、19.2から19.0の後期は年中きわめて高い降水量の冷温帯である。ステージ19の中期に、アカガシ亜属が卓越する短期間の暖温帯気候(ヒプシサーマル)が見つかった。これは、最高海面期19.3の6000年後に起こっている。この事実は、最高海面期19.3に最温暖化せず、むしろ冷涼化が起こったことを示している。この冷涼化は、78万年前のMatuyama-Brunhes地磁気逆転の直前であり、地磁気強度が15-20%に減少する時期にほぼ一致している。逆転時には地磁気強度は元の60%まで回復しており、その時の気候は最温暖期を迎えている。本研究に匹敵する高解像度の磁気層序・花粉層序の研究を精査すると、イタリアの地中海沿岸、日本の房総半島でも、Matuyama-Brunhes地磁気逆転境界をはさんで、冷涼気候から温暖・高降水量気候への明瞭な変化が起こっていることが分かった。大阪湾1700mコアで見つけた寒冷化イベントは汎世界的な現象である可能性が高いことが分かり、雲量の増加に伴うアルベドの増加によって地磁気強度と気候が相関している可能性が高まった。今後、より詳細な分析を行って、既に出されている地磁気強度データと100年スケールで対比を行う必要がある。

大阪湾1700-mコアで見つけたマツヤマーブリュンヌ地磁気逆転が多数の小反転を伴う証拠を中国黄土高原の2か所のレス・古土壌層で検証し、上記成果の元となる古地磁気データの信頼度を強化した。
服素材繊維にセンサを組み込んだ動作解析・筋収縮感知スポーツウエアの開発

服地内にセンサを組み込む動作解析システムの開発を行った.服地にひずみセンサを貼り付け,肘関節の屈曲・伸展動作及び回内・回外動作を被験者5人におこなった.その結果、腕の屈曲・伸展動作では前腕の肘関節付近にセンサを取り付けて測定を行うことが有効であり,最大角度誤差は目標角度の13.8%,平均角度誤差は目標角度の2.97%であった.また、腕の回内・回外動作では橈骨側部において舟状骨付近の橈骨の茎状突起部の位置にセンサを取り付けて測定を行うことが有効であり,最大角度誤差は目標角度の18.1%,平均角度誤差は目標角度の4.2%であった。服地内にひずみセンサを組み込んだ動作解析ウェア開発のための計測原理の検証,センサ種類・位置の決定のための基礎実験を行った.はじめに服地内センサの計測原理と精度の検証のため,網タイツの表面に繊維にひずみゲージ(ゲージ長:1mm)をシアノアクリレート系接着剤で取り付け,繊維の変位に伴うひずみセンサからの電位をセンサインタフェースであるPCDとデータ収録ソフトウェアDCS-100A(共和電業社製)を用いて計測した.その結果,繊維の変位に対するひずみゲージからの電位に線形性があり,測定原理としての有効性が確認できた.次に被験者10人に服地内センサを取り付けたスーツを装着させ肘関節の屈曲・伸展動作の二次元動作解析を行った.スーツに使用する繊維は二種類,スポーツ用サポーターと標準的な網タイツを比較する.このスポーツ用サポーターは,ポリエステル,綿,ポリウレタン素材を緯編(ループをたて方向に連綴させたもの.布地を形成する方向は横に進む)の丸編機(編み地が筒状に編みあがる)にて天竺編み(1列の針で編み目をすべて同方向に引き出して編まれた緯メリヤスの基本組織)とゴム編み(2列針で表目と裏目のウェールを交互に配列した組織)組織を採用した編み方で構成される.また,使用するひずみセンサはゲージ長1mm, 30mm, 120mmのものとし,センサ位置は肘関節周辺とし,ゲージ長とセンサ位置による計測の安定性について検討した.その結果以下の結論を得た.(i)腕の屈曲・伸展動作では肘関節付近へのセンサを取付けた方が安定した測定が可能.(ii)ゲージ長30mmのひずみゲージは腕の屈曲・伸展動作の大きな動作の測定を行う際に有効.(iii)スーツに用いる服地は,引張強度や耐久性に優れるサポーターの方が網タイツより安定した計測が可能.(iv)肘関節屈曲角度の増加に伴い,ひずみ量も線形的に増加し,服地内センサによる動作解析の有用性を確認することができた.本研究では服地内にセンサを組み込むことで動作に制限がなく,選手の巧緻動作を邪魔することなく計測ができる動作解析システムの開発を行う目的で実験を行った.本実験では服地にひずみセンサを貼り付け,肘関節の屈曲・伸展動作及び回内・回外動作を被験者5人におこなってもらった.肘関節角度毎のひずみ量と肘関節角度の関係,センサ装着位置の違い,センサの装着方法の違い,センサの装着角度の違いによってどのような結果が得られ,服地内にひずみを組み込んで動作解析を行えるのか検討した.その結果以下の結論を得た.(1)服地にセンサを装着する際には屈曲・伸展動作及び回内・回外動作においてシリコン皮膜を用いることで安定することがわかった.(2)腕の屈曲・伸展動作では前腕の肘関節付近にセンサを取り付けて測定を行うことが有効であり,大きくても最大角度誤差は目標角度の13.8%,平均角度誤差は目標角度の2.97%で動作解析ができるとわかった.(3)腕の回内・回外動作では橈骨側部において手首手根骨の近位列にあたる舟状骨付近位の橈骨の茎状突起付近部の位置にセンサを取り付けて測定を行うことが有効であり,最大角度誤差は目標角度の18.1%,平均角度誤差は目標角度の4.2%で動作解析できるとわかった.(4)角度が上がるにつれてひずみ量も相関的に増加することがわかり,服地内にセンサを取り付けて,動作解析を行うことは可能であることが分かった.さらなる改善を加えることにより高い精度での動作解析が期待できる.整形外科計画通り実施できており、相応の結果を得ている。肘に続いて肩関節および手関節の歪みゲージ位置を決定する。肩関節では屈伸、内外転、内外旋センサを設置する。服地の繊維強度の問題から各関節のセンサ設置は独立して行い、ビデオによる動的な精度検証を終了後、複数の関節に同時にセンサを設置して、上肢全体の解析システムを完成する。

また、服地素材の伸縮が被験者の動作をどう忠実に再現しているか、特に皮膚表面上を服地素材が滑走する「ずれ」の問題の、計測精度への影響について検討する。
歯科矯正治療時に固定源として使用するチタン骨膜下インプラントの開発

歯科矯正治療では歯の移動を行うための固定源が必要不可欠である.しかし,確実な固定源を得ることは臨床では容易ではなく,口腔内に確実な強い固定源を得るため,自由に移植部位の設定が可能で,骨実質欠損が生じない骨膜下インプラント体の開発が歯科矯正臨床において大きな意義があると考えた.そこで現在開発中であるメッシュ状チタン骨膜下インプラント体を改良することで,骨表面での骨結合力をより早期に確実に得られて,最終的に矯正治療臨床での使用にフィードバックさせることを目的とした.本年度の研究内容としては,昨年度に試料として作製したメッシュタイプ骨膜下インプラント体を使用して,ハイドロキシアパタイト被膜の有無がウサギ大腿骨における骨膜下インプラント周囲の新生骨形成に与える影響の検討を行った.その結果として,1.X線写真では骨膜下インプラント設置手術2週間以後において,ハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料,付与していない試料ともに周囲の不透過像が確認された.設置手術1週後では両群の1部分に不透過像がある試料がみられた.2.骨膜下インプラント設置手術2週後においての引張り強さはハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料は付与していない試料より有意に大きかった.一方,設置手術3週後のハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料と付与していない試料では有意な差はなかった.また設置手術1週後では固定力は小さく両群に有意な差はなかった.3.組織学的所見はトルイジンブルー染色による非脱灰薄片標本を作製して観察したところ,設置手術1週後では大腿骨表面に1層の新生骨組織が確認できた.設置手術2週以後では新生骨組織によりインプラント体は覆われておりチタン面,ハイドロキシアパタイト面共に一部が直接接触していた.以上の内容について,現在,論文投稿準備を行っている.歯科矯正治療では歯の移動を行うための固定源が必要不可欠である.しかし,確実な固定源を得ることは臨床では容易ではなく,口腔内に確実な強い固定源を得るための自由に移植部位の設定が可能で,骨実質欠損が生じない骨膜下インプラント体の開発が歯科矯正臨床において大きな意義があると考えた.そこで現在開発中であるメッシュ状チタン骨膜下インプラント体を改良することで,骨表面での骨結合力をより早期に確実に得られて,最終的に矯正治療臨床での使用にフィードバックさせることを目的とした.本年度は骨膜下インプラントを使用して,ハイドロキシアパタイトが骨膜下での骨形成に及ぼす影響を検討することを目的として実験を行っている.研究内容としては,まず試料としてメッシュタイプ骨膜下インプラント体を250個作製した,それにハイドロキシアパタイト被膜を付与したものと被膜を付与していないものを作製して,ハイドロキシアパタイト被膜の有無が骨膜下インプラント周囲の新生骨形成に与える影響を検討を行った.実験結果として,骨膜下インプラント設置手術後3週間において,X線写真ではハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料周囲の不透過像が確認された.また引張り強さはハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料はハイドロキシアパタイト皮膜を付与していない試料より大きい傾向が得られた.以後,期間,個体数を増加させるため,継続してデータを取得中である.また,組織学的所見として非脱灰薄片標本を作製し,トルイジンブルー染色により観察する予定である.歯科矯正治療では歯の移動を行うための固定源が必要不可欠である.しかし,確実な固定源を得ることは臨床では容易ではなく,口腔内に確実な強い固定源を得るため,自由に移植部位の設定が可能で,骨実質欠損が生じない骨膜下インプラント体の開発が歯科矯正臨床において大きな意義があると考えた.そこで現在開発中であるメッシュ状チタン骨膜下インプラント体を改良することで,骨表面での骨結合力をより早期に確実に得られて,最終的に矯正治療臨床での使用にフィードバックさせることを目的とした.本年度の研究内容としては,昨年度に試料として作製したメッシュタイプ骨膜下インプラント体を使用して,ハイドロキシアパタイト被膜の有無がウサギ大腿骨における骨膜下インプラント周囲の新生骨形成に与える影響の検討を行った.その結果として,1.X線写真では骨膜下インプラント設置手術2週間以後において,ハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料,付与していない試料ともに周囲の不透過像が確認された.設置手術1週後では両群の1部分に不透過像がある試料がみられた.2.骨膜下インプラント設置手術2週後においての引張り強さはハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料は付与していない試料より有意に大きかった.一方,設置手術3週後のハイドロキシアパタイト皮膜を付与した試料と付与していない試料では有意な差はなかった.また設置手術1週後では固定力は小さく両群に有意な差はなかった.3.組織学的所見はトルイジンブルー染色による非脱灰薄片標本を作製して観察したところ,設置手術1週後では大腿骨表面に1層の新生骨組織が確認できた.設置手術2週以後では新生骨組織によりインプラント体は覆われておりチタン面,ハイドロキシアパタイト面共に一部が直接接触していた.以上の内容について,現在,論文投稿準備を行っている.
心血管形態形成および病態における内皮分化制御の分子機構

心血管系の発生及び形態形成は胎児の発育に必須である。また成人においても、虚血性心疾患や癌における血管新生・内皮分化は疾患抑制にも増悪にも働く重要な現象である。同様に、伸展や血流などのメカニカル刺激は発生・形態形成に重要であるが、過度の刺激は病態悪化の原因に繋がる。近年同定された機能未知蛋白質の欠損マウスは心血管形成異常により胎生致死になることが判明したが、その詳しいメカニズムは不明である。この蛋白質はイオン輸送体と結合して機能することが示唆されているが詳細は不明である。本研究の目標は、心血管形態形成及び病態における機能未知蛋白質の生理的・病態的役割をその結合イオン輸送体解析から明らかにすることである。昨年度、機能未知蛋白に結合するイオン輸送体の同定を試みメカニカル刺激感受性イオン輸送体を同定した。機能未知蛋白質欠損マウスの発生初期の心臓と正常の心臓からmRNAを抽出し、DNAアレイを行った。同様にイオン輸送体欠損マウスを作成しその発生初期の心臓と正常の心臓においてもDNAアレイを行った。さらに心筋症・心不全モデルマウス心臓のDNAアレイも行い変化している遺伝子の共通性を比較検討した。また内皮分化の研究を進めるため、内皮分化の系の確立を目指すとともに心筋繊維芽細胞の分化におけるイオン輸送体の役割を調べ始めている。メカニカル刺激感受性イオン輸送体のメカニカル刺激以外の活性化法を見つけること、阻害法をみつけることも進めている。イオン輸送体及び機能未知蛋白質の役割を探るためいろいろ模索している段階であるが、着実に進んでいる。イオン輸送体及び機能未知蛋白質欠損マウス心臓で特異的に変化している遺伝子関連の解析を進める。EndMTを効率よく観察するため高転移性ミエローマ細胞(B16BL)をマウスに静注し、肺への癌転移モデルを作製し、機能未知蛋白とストレッチ感受性イオン輸送体の役割を解析する。そのためまず機能未知蛋白に結合するイオン輸送体の同定を試みた。いくつかのメカニカル刺激感受性イオン輸送体と機能未知蛋白質との結合の有無を機能未知蛋白の発現が最も多い肺組織を用いて免疫沈降法を用いて調べた。機能未知蛋白質の全長及びN末、C末ペプチドとGST(グルタチオンSトランスフェラーゼ)またはMBP(マルトース結合蛋白)との融合蛋白質を作成し、同定されたイオン輸送体との結合を確認した。両者は肺の血管内皮細胞において共局在していた。同定されたイオン輸送体と機能未知蛋白質をHEK293細胞に強制発現させたところ、両者は局在が一部一致していた。さらにイオン輸送体活性に対する機能未知蛋白質の影響を調べた。機能未知蛋白に結合するメカニカル刺激感受性イオン輸送体が同定できたことは今後この蛋白を解析する上で非常に重要な進展である。機能未知蛋白に結合するイオン輸送体が同定できたから。同定できたイオン輸送体について解析するとともに、その心血管病態発症における役割、特に内皮分化における役割について解析していくつもりである。

EndMTを効率よく観察するため高転移性ミエローマ細胞(B16BL)をマウスに静注し、肺への癌転移モデルを作製し、機能未知蛋白とストレッチ感受性イオン輸送体の役割を解析する。予定していた人件費と旅費の支出が少なかったためで、次年度の人件費・謝金として使用予定である。研究所の引っ越しのため動物飼育の中止などがあり飼育費などが次年度使用額ちなった。次年度は最終年度なので、論文投稿料、成果発表料に使用予定である。