hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イソプレニル基を有するビタミン類の誘導体化による新規治療薬の開発

Des-γ-carboxy-prothrombin (DCP)産生肝細胞癌に対してビタミンK_2 (MK-4)が増殖抑制効果と門脈湿潤抑制効果を有することが極めて最近報告され、副作用が少ない肝癌の治療・再発抑制薬として期待されている。本研究室では、MK-4の活性体であるビタミンK_2ハイドロキノン(MKH)にDimethylglycine (DMG)をエステル結合させた誘導体を合成し、MKHの薬物送達上の問題点(易酸化性、水難溶性)を克服し、非還元的に活性部位に薬物送達できる水溶性プロドラッグとして機能することを既に報告している。平成16年度は、上記MKH誘導体について抗腫瘍効果の検討を行った。MKH誘導体の癌細胞増殖抑制効果を^3H-thymidine取り込みにより評価し、DCP産生肝癌細胞のHepG2に対してMK-4より優れた増殖抑制効果を有すること、DCP非産生肝癌細胞のHep3Bに対しても優れた増殖抑制効果を有することが明らかになった。イソプレニル基を有しないビタミンK_1ハイドロキノン誘導体による細胞増殖抑制効果は低く、イソプレニル基が必要であることが明らかになった。Hep3B細胞を用いて、DNA断片化とcaspase-3活性の検討を行い、MKH誘導体の細胞増殖抑制効果がcaspase-3活性化経路を介するアポトーシス誘導によることが明らかになった。また、MKH誘導体のcaspase-3活性化速度はMK-4に比較して速やかであり、MK-4とは異なる機構でアポトーシスを誘導することが示唆された。さらに、MK-4が効果を示さない胃癌、大腸癌等の癌細胞に対しても、MKH誘導体は細胞増殖抑制効果を有していることが明らかになった。投与されたMKH誘導体は体内で代謝され、安全性が確立しているMK-4とDMGに変換されるため、安全性の高い抗腫瘍薬となることが期待できる。抗腫瘍作用や強力な抗酸化作用を有することが報告されているビタミンE同族体のトコトリエノール(T3)やビタミンK_2の活性体であるビタミンK_2ハイドロキノンは水難溶性であり,薬物送達上の問題がある化合物である.本研究の目的は,イソプレニル基と水酸基を有するこれらの化合物を誘導体化することで,薬物送達上の問題を克服し,新規の抗癌薬や,脳疾患,心血管系疾患,肝障害,皮膚障害等の酸化的障害が原因となる疾患の予防薬,治療薬を開発することである.平成14年度は,γ-T3のN,N-ジメチルグリシンエステル(γ-T3DMG)の細胞中への取り込みと親薬物への再変換性及び細胞増殖抑制作用をエストロゲン感受性と非感受性の2種類のヒト乳癌細胞を用いて検討した.γ-T3DMGは細胞中でγ-T3へと速やかに加水分解され,乳癌細胞増殖抑制作用を示した.また,γ-T3のイソプレニル側鎖が飽和のフィチル基であるγ-トコフェロール(γ-Toc)のN,N-ジメチルグリシンエステル(γ-TDMG)を合成し,γ-TDMGが静脈内投与によりγ-Tocを肝臓へ選択的に送達できるγ-Tocの水溶性prodrugとして機能できること,さらに,γ-TDMGは静脈内投与によりNa利尿因子であるS-γ-CEHCの体内レベルを上昇し維持できるS-γ-CEHCのtwo-step prodrugとして機能できることを明らかにし,論文として公表した.この結果は,γ-T3DMGにも応用可能である.福岡大学の三島等との共同研究により,マウスの中大脳動脈閉塞法による梗塞巣がα-T3,γ-Toc投与により減少することを明らかにし,論文として公表した.引き続きα-T3DMG,γ-TDMGの梗塞巣減少効果を検討中である.本研究に関連して,抗酸化物質の誘導体による薬物送達法についての総説に共同執筆者として参加した.抗腫瘍作用や強力な抗酸化作用を有することが報告されているビタミンE同族体のトコトリエノール(T3)やビタミンK_2の活性体であるビタミンK_2ハイドロキノンは水難溶性であり、薬吻送達上の問題がある化合物である.本研究の目的は,イソプレニル基と水酸基を有するこれらの化合物を誘導体化することで,薬物送達上の問題を克服し,新規の抗癌薬や,脳疾患,心血管系疾患,肝障害,皮膚障害等の酸化的障害が原因となる疾患の予防薬,治療薬を開発することである.平成15年度は,昨年度までに合成法と静脈内投与を検討した,γ-T3及びγ-トコフェロール(γ-Toc)のN,N-ジメチルグリシンエステル(γ-T3DMG,γ-TDMG)の経口投与について検討し,これらの薬物が経口投与によりγ-T3またはγ-Tocの水溶性prodrugとして機能できること,Na利尿因子であるS-γ-CEHCの体内レベルを上昇し維持できるS-γ-CEHCのtwo-step prodrugとして機能できることを明らかにした.また,心筋機能の改善薬として市販され,保健機能食品としても広く用いられているユビキノンの活性体、ユビキノール(UqH,分子内にイソプレニル基と水酸基を有する)のN,N-ジメチルグリシンエステル3種を合成し,これらの誘導体がいずれも水溶性の白色粉末であり,経口投与により体内で親薬物に再変換される,UqHの水溶性prodrugとして機能することを明らかにした.さらに,皮膚の酸化的障害,老化予防薬としてγ-TDMGを含む水性皮膚外用剤の処方開発を行った.Des-

γ-carboxy-prothrombin (DCP)産生肝細胞癌に対してビタミンK_2 (MK-4)が増殖抑制効果と門脈湿潤抑制効果を有することが極めて最近報告され、副作用が少ない肝癌の治療・再発抑制薬として期待されている。本研究室では、MK-4の活性体であるビタミンK_2ハイドロキノン(MKH)にDimethylglycine (DMG)をエステル結合させた誘導体を合成し、MKHの薬物送達上の問題点(易酸化性、水難溶性)を克服し、非還元的に活性部位に薬物送達できる水溶性プロドラッグとして機能することを既に報告している。平成16年度は、上記MKH誘導体について抗腫瘍効果の検討を行った。MKH誘導体の癌細胞増殖抑制効果を^3H-thymidine取り込みにより評価し、DCP産生肝癌細胞のHepG2に対してMK-4より優れた増殖抑制効果を有すること、DCP非産生肝癌細胞のHep3Bに対しても優れた増殖抑制効果を有することが明らかになった。イソプレニル基を有しないビタミンK_1ハイドロキノン誘導体による細胞増殖抑制効果は低く、イソプレニル基が必要であることが明らかになった。Hep3B細胞を用いて、DNA断片化とcaspase-3活性の検討を行い、MKH誘導体の細胞増殖抑制効果がcaspase-3活性化経路を介するアポトーシス誘導によることが明らかになった。また、MKH誘導体のcaspase-3活性化速度はMK-4に比較して速やかであり、MK-4とは異なる機構でアポトーシスを誘導することが示唆された。さらに、MK-4が効果を示さない胃癌、大腸癌等の癌細胞に対しても、MKH誘導体は細胞増殖抑制効果を有していることが明らかになった。投与されたMKH誘導体は体内で代謝され、安全性が確立しているMK-4とDMGに変換されるため、安全性の高い抗腫瘍薬となることが期待できる。
リハビリテーション運動療法における一酸化窒素系および交感神経系の役割の解明

高血圧自然発症ラット(SHR)を、偽手術群、除神経処置群、運動群、除神経処置+運動群の4群に分け、トレッドミル運動を8週間施行した。収縮期血圧は、開始後2週間で偽手術群に比較して他3群が低値を示し、最終8週間後では、加えて除神経処置+運動群が除神経処置群と運動群より更に低値を示した。尿中アルブミンクレアチニン比は、偽手術群に比較して他3群が低値、体重当たりクレアチニンクリアランス値は、偽手術群に比較して他3群が高値を示し、両介入共腎機能改善効果が示唆されたが相加効果は認めなかった。その他、血漿および腎組織のノルエピネフリン濃度、NO系、酸化ストレス系、免疫組織化学的検討は現在解析中である。申請者はこれまで、長期的運動の有効性の機序解明に取り組み、心血管系や腎臓の一酸化窒素(Nitric Oxide;NO)系の関与を明らかにしてきた。本研究の目的は、新たに降圧や臓器保護に重要な交感神経系の関与に焦点をあて、長期的運動の有効性の機序として、NO系に加えて交感神経系の関与を解明することである。方法として、高血圧モデルとして、高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて、腎交感神経の除神経処置し、組織NO系、血漿ノルエピネフリン、血圧、腎機能への長期的運動の影響を検証することである。計画では、「まずSHRにおいて交感神経系とNO系の影響を解明するため、腎交感神経の除神経処置とNO合成酵素(NO synthase;NOS)阻害剤投与を行い、血圧、交感神経系、腎機能への影響を明らかにする。正常血圧ラット(Witar Kyoto rat;WKYラット)の結果との比較検討も行う。次に、長期的運動の影響と交感神経系の関与を解明するため、長期的運動単独および除神経処置群への長期的運動を行い、血圧、交感神経、腎機能への影響を明らかにする。さらに、血圧の影響を解明するため、降圧薬のhydralazine投与群の結果との比較検討も行う。以上における本研究計画において、当該年度ではモデル作成である交感神経除神経処置を主に施行した。モデル作成技術習得に予定より時間がかかり、進捗状況としては研究進行計画よりやや遅延している。申請者はこれまで、長期的運動の有効性の機序解明に取り組み、高血圧モデルや慢性心不全モデルさらに2型糖尿病モデルにおいて、心血管系および腎臓の一酸化窒素(NO)系の関与を明らかにしてきた。本研究の目的は、新たに降圧や臓器保護に重要な交感神経系に焦点をあて、長期的運動の有効性の機序として、NO系に加えて交感神経系の関与を解明することである。代表的な高血圧モデルである高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて、組織NO系に加え、ノルエピネフリン、血圧、腎機能への長期的運動の影響を検証することである。本研究で長期的運動の機序として交感神経系の関与が明らかにされることにより、長期的運動の有効性のエビデンス構築に寄与するとともに、除神経処置や交感神経抑制薬との併用効果の可能性も期待でき、臨床応用への期待を有している。本研究では交感神経の関与を明らかにするため、腎交感神経の除神経処置を行うが、近年度は主に、ラットを用いてその手技を習得した。今後はSHRおよびコントロールである正常血圧ラット(Wistar Kyoto (WKY)ラット)を用いて、除神経処置およびNO合成酵素阻害剤投与を行い、血圧、交感神経系、腎機能への影響を検証する。その後、長期的運動の影響と交感神経系の関与を解明するため、長期的運動単独および除神経処置群に対して長期的運動を行い、血圧、交感神経、腎機能への影響を検証する。さらに、血圧の影響を明確にするため、降圧薬のHydralazine投与群の結果との比較検討も行う。今年度は、除神経処置技術習得に時間がかかり、当初の研究進行計画より遅延している。運動療法は心疾患や脳血管疾患に対するリハビリテーションとしてその有効性が一部明らかになっているが、その機序については不明な点が多く、個人最適化が確立していない。研究代表者は一貫して長期的有酸素運動の有効性の機序解明に取り組み、疾患モデル動物を用いて心臓や腎臓における一酸化窒素(Nitric Oxide: NO)系や酸化ストレス系の関与等を明らかにしてきた。本研究の目的は、降圧や臓器保護に重要な交感神経系に焦点をあて、NO系に加えて交感神経系の関与を解明することである。高血圧モデルとして高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて、腎交感神経除神経処置および長期運動介入を行い、腎機能への影響と主にNOをターゲットとしてその機序解明を試みた。SHRを、偽手術群、除神経処置群、運動群、除神経処置+運動群の4群に分け、5週齢で除神経手術を行った。2週間後の7週齢から15週齢にかけて8週間、運動群にトレッドミル運動(20m/分、60分、5回/週)を施行した。収縮期血圧は、開始後2週間で偽手術群に比較して他3群が低値を示し、最終8週間後では、加えて除神経処置+運動群が除神経処置群と運動群より更に低値を示し、相加降圧効果が示された。8週間後の血漿および24時間蓄尿での尿の解析結果より、尿中アルブミン排泄量は、偽手術群に比較して他3群が低値、クレアチニンクリアランス値は、偽手術群に比較して他3群が高値を示し、両介入共腎機能改善効果が示唆されたが相加効果は認めなかった。

その他、血漿および腎組織のノルエピネフリン濃度、NO系、酸化ストレス系、免疫組織化学的検討は現在解析中である。高血圧モデルでの除神経処置と長期的運動の有効性とその機序が明らかになることで、降圧および腎機能改善作用のサロゲートマーカーに用いた臨床研究での活用、腎臓を保護する運動療法のエビデンス確立への寄与が期待される。高血圧自然発症ラット(SHR)を、偽手術群、除神経処置群、運動群、除神経処置+運動群の4群に分け、トレッドミル運動を8週間施行した。収縮期血圧は、開始後2週間で偽手術群に比較して他3群が低値を示し、最終8週間後では、加えて除神経処置+運動群が除神経処置群と運動群より更に低値を示した。尿中アルブミンクレアチニン比は、偽手術群に比較して他3群が低値、体重当たりクレアチニンクリアランス値は、偽手術群に比較して他3群が高値を示し、両介入共腎機能改善効果が示唆されたが相加効果は認めなかった。モデル作成である交感神経除神経処置の技術習得に予定より時間がかかったため、遅れている。遠方の他施設に出張しての修練であったため調整に難航したことと、技術習得にも予定より時間を要したためである。内部障害リハビリテーション(特に腎臓リハ、心臓リハ),高血圧学,腎臓病学,一酸化窒素,酸化ストレス交感神経除神経処置技術を習得したので、今後速やかに、ラットを用いてモデル作成し、解析し、その後長期的運動介入を行っていく。モデル作成である交感神経除神経処置の技術習得に予定より時間がかかっているためである。モデル作成を習得しなければ本研究を遂行できない。遠方の他施設に出張しての修練であるため調整等に時間を要したことと、技術習得にも予定より時間を要していることが理由である。交感神経除神経処置技術習得に予定より時間がかかり、モデル動物や抗体等必要備品購入に至っていないため。今後、速やかにモデル作成である交感神経除神経処置の技術を習得し、本実験にとりかかる。今後の研究計画に沿って、ラットや事件必要物品を購入する。未使用金は平成27年度分とあわせて使用する。モデル作成である交感神経除神経処置の技術習得に予定より時間がかかっているため予定より遅延している。そのため、ラットでの本実験に未着手のため、当該年度にラットや実験必要物品を購入せず、次年度に持ち越すこととなった。研究計画に沿って、ラットや実験必要物品を購入する。未使用金は平成26年度分とあわせて使用する。
続成作用に伴うスメクタイトのイオン吸着能の変化

わが国およびアメリカ合衆国のスメクタイトを主成分とする粘土鉱床、特にベントナイトおよび酸性白土鉱床から採取したスメクタイトの鉱物学的性質を検討した結果、次の成果が得られた。1.スメクタイトにはNa,Ca,Mg,Hなど種々の交換性陽イオンが含まれるが、鉱床の産状によりその組成が異なることが明らかになった。また鉱床中には種々の炭酸塩が共生鉱物として含まれており、一般にNaタイプのスメクタイトはより多量の炭酸塩鉱物を含有する傾向を示している。2.採取試料に含まれるスメクタイトの結晶格子中の同形置換および層荷電の分布と熱的性質の間には明らかな相関関係が認められた。層間水の脱水温度が層間陽イオンにより変化することは従来から知られているが、層荷電の値と脱水温度の間にも一定の関係があることが明らかになった。3.スメクタイトの構造水の脱水過程を調べるため、水蒸気圧を制御した状態の下で示差熱分析を行った。スメクタイトの構造水の脱水の温度は三層構造中の同形置換により顕著に変化し、八面体シートの置換量の大きな試料は同形置換量の少ない試料より低い温度で脱水することが判明した。4.斜長石の変質によりスメクタイトが生成される場合、スメクタイトの層間陽イオンのNa/Ca比は斜長石中のNa/Caより小さくなる傾向を示した。5.スメクタイトのイオン吸着能は温度上昇に伴い低下するが、その低下の度合いは試料の組成によって異なると同時に、水蒸気の分圧によっても大きく異なることが明らかになった。以上の結果から続成作用における温度圧力条件がスメクタイトのイオン吸着能に影響を与えるものと考えることができる。本年度の野外調査による採集したスメクタイト試料につき、その産状とスメクタイトの鉱物学的性質の関係を検討し、次の成果が得られた。1.ベンナイト鉱床や火山岩の変質帯から採取したスメクタイト試料には無定形の火山ガラスに近いものから結晶度の高いものに至る種々の変質段階のものが得られた。2.採取試料に含まれるスメクタイトの化学分析に基づき、結晶格子中の同形置換および層荷電の分布を調べた結果、これらのスメクタイトはモンモリロナイトの端成分に近いものからバイデライト成分の卓越するするものまで種々の組成のものが含まれることが明らかになった。3.ベントナイトおよび酸性白土鉱床中のスメクタイトの交換性陽イオンは、鉱床の下位の層準ではNaイオンが卓越し、上位の層準ではCa,Mgイオンが多くなり、最上部の地表付近ではアルカリ、アルカリ土類が溶脱されて水素イオンに置換されていることが明らかになった。4.スメクタイトのイオン吸着能はスメクタイトの結晶の三層構造の層荷電の値に依存する。荷電の起源が主に四面体にあるスメクタイトは吸着能が小さくなる傾向を示した。4.ロ-ダミンB等の有機試薬の吸着により、スメクタイトが鋭敏な蛍光発光を示すことが明らかになった。この発光は顕微鏡下で観察される極微量の試料についても充分に測定可能である。5蛍光光度法による吸着能の測定は、共存物の多い試料でも測定出来るという利点があるが、一方スメクタイトの層間イオンの種類により有機試薬の吸着能に微妙な差異があり、今後この点の詳細な検討が必要である。前年度に続きスメクタイトを主成分とする粘土鉱床、特にベントナイトおよび酸性白土鉱床から採取したスメクタイトの鉱物学的性質を検討した結果、次の成果が得られた。

また鉱床中には種々の炭酸塩が共生鉱物として含まれており、一般にNaタイプのスメクタイトはより多量の炭酸塩鉱物を含有する傾向を示している。2.採取試料に含まれるスメクタイトの結晶格子中の同形置換および層荷電の分布と熱的性質の間には明らかな相関関係が認められた。層間水の脱水温度が層間陽イオンにより変化することは従来から知られているが、層荷電の値と脱水温度の間にも一定の関係があることが明らかになった。3.スメクタイトの構造水の脱水過程を調べるため、水蒸気圧を制御した状態の下で示差熱分析を行った。スメクタイトの構造水の脱水の温度は三層構造中の同形置換により顕著に変化し、八面体シートの置換量の大きな試料は同形置換量の少ない試料より低い温度で脱水することが判明した。4.分析電子顕微鏡による組成分析の結果、スメクタイトの層荷電の起源が主に四面体にあるスメクタイトは荷電が八面体に由来する試料と比較して、層荷電の値がより小さくなる傾向を示した。5.スメクタイトのイオン吸着能は加熱に伴い低下するが、その度合いは試料の組成により異なるのみでなく、水蒸気の分圧によっても大きく異なることが明らかになった。今後この吸着能の変化を続成変質と関連づけてさらに詳細に検討する必要があると思われる。わが国およびアメリカ合衆国のスクタイトを主成分とする粘土鉱床、特にベントナイトおよび酸性白土鉱床から採取したスメクタイトの鉱物学的性質を検討した結果、次の成果が得られた。1.スメクタイトにはNa,Ca,Mg,Hなど種々の交換性陽イオンが含まれるが、鉱床の産状によりその組成が異なることが明らかになった。4.斜長石の変質によりスメクタイトが生成される場合、スメクタイトの層間陽イオンのNa/Ca比は斜長石中のNa/Caより小さくなる傾向を示した。5.スメクタイトのイオン吸着能は温度上昇に伴い低下するが、その低下の度合いは試料の組成によって異なると同時に、水蒸気の分圧によっても大きく異なることが明らかになった。以上の結果から続成作用における温度圧力条件がスメクタイトのイオン吸着能に影響を与えるものと考えることができる。
上皮細胞間リンパ球の活性化による小腸絨毛上皮細胞DNA断片化誘導因子の解析

我々は先に、抗CD3抗体投与で腸上皮細胞間リンパ球(IEL)を刺激することで、空腸の絨毛上皮細胞にDNA断片化を誘導出来ることを見いだしている。さらにその後、半数の上皮細胞が管腔内に剥離するものの、絨毛に残った上皮細胞にはDNA断片化が検出されず、一度DNA断片化を生じた細胞においてDNA修復が行われることを強く示唆する結果が得られていた。本研究では、アポトーシスの指標とまで考えられた「DNA断片化」を生じた細胞が真にDNAを修復するのかどうか、検討した。DNA修復関連分子について免疫組織学的手法で検討した結果、DNA断片化が生じている上皮細胞の核内にγ-H2AXおよびRad50が検出(foci形成)され、実際に上皮細胞の核内でDNA修復が行われていることが確認できた。また同様にDNA修復関連分子の一つであるMre11も検出された。断片化を生じたDNAが実際に修復されうることがヒト色素性乾皮症を除いて初めて生体内で判明した。本研究で観察した絨毛上皮細胞は休止期の細胞であり、精母細胞等の常態的にDNA修復関連分子が存在する成熟分裂中の細胞とは明らかに異なる細胞である。つまり今回休止期の上皮細胞において検出されたDNA修復関連分子は、DNA断片化を修復するために損傷部位に動員されたものと考えられる。さらに本実験で用いた3種類のDNA修復関連分子の発現動態はDNA断片化の検出動態と一致しており、この結果もまたDNA修復が確かな現象であることを支持する。DNA断片化が細胞に生じることは、直接的に細胞死を意味する訳ではない。つまり「DNA断片化のみでは無条件にアポトーシスのような細胞死の直接的な原因とはならない」ということが明らかとなった。申請者らはマウスに抗CD3抗体を投与するとIELを活性化し、その結果、正常マウスでは、iIEL刺激後30分で、絨毛全体にわたる上皮細胞にDNA断片化が生じ、2時間後には激しい下痢と細胞剥離が起こることを見出した。一般にIELが活性化されるとIELからTNFαが分泌され上皮細胞のDNA断片化と細胞剥離が起こると考えられていたが、申請者らの実験系では、(1)絨毛上皮細胞にDNAの断片化を引き起こす機構と、細胞剥離を誘導する機序とは異なること、(3)DNAの断片化の誘導因子はTNFαではないこと、などを明らかにした。本課題は、(1)IEL活性化の結果起こる絨毛上皮細胞のDNA断片化誘導因子は何か、(2)抗CD3抗体で活性化されたIELが分泌する因子にはTNFα以外にどのようなものがあるのか、等を明らかにし、絨毛上皮細胞のDNA断片化の医学的、生物学的意義を考察することが目的である。本年度の成果:ノックアウトマウスによる解析(1)正常マウスに抗CD3抗体を投与して現象の再確認を行った。(2)TNFレセプター(R)1ノックアウトマウスに、抗CD3抗体を投与すると、同様に絨毛上皮細胞のDNAの断片化が起こることが確認され、あらためてDNAの断片化の誘導因子はTNFαではないことを確認した。(3)パーフォリンノックアウトマウスに抗CD3抗体を投与しても、絨毛上皮細胞のDNAの断片化は起こらなかった。従って、小腸絨毛上皮細胞のDNAの断片化にはパーフォリン・グランザイム系が作用していることが濃厚となった。

さらにその後、半数の上皮細胞が管腔内に剥離するものの、絨毛に残った上皮細胞にはDNA断片化が検出されず、一度DNA断片化を生じた細胞においてDNA修復が行われることを強く示唆する結果が得られていた。本研究では、アポトーシスの指標とまで考えられた「DNA断片化」を一度は生じた細胞が真にDNAを修復するのかどうか、検討した。DNA修復関連分子について免疫組織学的手法で検討した結果、DNA断片化が生じている上皮細胞の核内にγ-H2AXおよびRad50が検出(foci形成)され、実際に上皮細胞の核内でDNA修復が行われていることが確認できた。また同様にDNA修復関連分子の一つであるMre11も検出された。断片化を生じたDNAが実際に修復されうることが色素性乾皮症を除いて初めて生体内で判明した。本研究で観察した絨毛上皮細胞は休止期の細胞であり、精母細胞等の常態的にDNA修復関連分子が存在する成熟分裂中の細胞とは明らかに異なる細胞である。つまり今回休止期の上皮細胞において検出されたDNA修復関連分子は、DNA断片化を修復するために損傷部位に動員されたものと考えられる。さらに本実験で用いた3種類のDNA修復関連分子の発現動態はDNA断片化の検出動態と一致しており、この結果もまたDNA修復が確かな現象であることを支持する。DNA断片化が細胞に生じることは、直接的に細胞死を意味する訳ではない。つまり「DNA断片化のみでは無条件にアポトーシスのような細胞死の直接的な原因とはならない」ということが明らかとなった。
日本人家族性胃がんの発症に関与する遺伝的要因の同定

日本人の家族性胃がんにおいてCDH1遺伝子の生殖細胞系列変異およびコピー数異常を同定し、これらの変異が家族性胃がんにおける胃がんの発症に寄与することを明らかにした。生殖細胞系列におけるCDH1遺伝子の片アレル特異的なプロモータ領域のDNAのメチル化は胃がんの主な発症要因ではないことを明らかにした。網羅的遺伝子発現解析によって数種類の遺伝子の発現量が家族性胃がん群で変動していることが観察された。本研究の目的は、家族性胃がんという胃がんを発症しやすい家系における遺伝子異常を同定することにより、日本人の胃がん発症の遺伝的要因を明らかにすることである。本年度は、以下の研究を行った。1. E-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系の片アレル特異的なDNAのメチル化が胃がん発症の遺伝的要因であるかどうかを調べるために、家族性胃がん、若年発症胃がん患者のうちE-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系変異を有しない症例の血液および胃がんの孤発症例のうち腫瘍組織でE-カドヘリンタンパク質の発現が損失していた症例の胃の非腫瘍組織から抽出したDNAを用いてE-カドヘリン遺伝子のプロモーター領域のDNAのメチル化の程度を二つのアレルの間で比較した。二つのアレルの間でDNAのメチル化の程度に違いがある症例は見つかったが、片アレル特異的にDNAのメチル化が起きている症例は見つからなかった。2.家族性胃がん患者で発現異常を示す遺伝子を同定するために、健常者と家族性胃がん患者の血液から抽出したRNAを用いて、発現解析を行った。健常者群と家族性胃がん患者群との間でmRNAの発現量に有意な差がみられた遺伝子が数種類存在した。今後は、これらの遺伝子に加え、健常者群のmRNAの発現量の平均値と個々の家族性胃がん患者のmRNAの発現量を比較し著しく発現が変化している遺伝子を抽出し、定量逆転写ポリメラーゼ連鎖反応によって、発現解析で得られた結果と一致する遺伝子を抽出する予定である。最近、E-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系列での点突然変異または数塩基-数十塩基のフレームシフト変異をも有しないヨーロッパ人およびカナダ人の家族性胃がん家系において、E-カドヘリン遺伝子のエクソンが欠失している家系が存在することが報告された。本年度は、日本人の家族性胃がん家系において、生殖細胞系列でのE-カドヘリン遺伝子のエクソンの欠失が存在するかどうか調べるために以下のことを行った。1.E-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系列変異を調べていない家族性胃がん7家系についてE-カドヘリン遺伝子の変異をシークエンシング解析によって調べた。7家系のうち1家系で1塩基の欠失変異が見つかった。この変異は短いE-カドヘリンタンパク質を産生することが予想された。2.上記1.で用いた家系を含むE-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系列変異を有していない家族性胃がん12家系について、E-カドヘリン遺伝子のエクソンの欠失が存在するかどうかをMLPA法によって調べた。12家系のうち1家系でエクソン3の欠失が見つかった。E-カドヘリン遺伝子のエクソン3の欠失は短いE-カドヘリンタンパク質を産生することが予想された。以上のことから、日本人の家族性胃がんにおいてもE-カドヘリン遺伝子のエクソンの欠失を有する家系が存在することが示され、家族性胃がんにおけるE-カドヘリン遺伝子の遺伝子検査においてはMLPA法によるエクソンの欠失のスクリーニングを行う必要があることが示唆された。昨年度は、日本で初めて正常なタンパク質よりも短いE-カドヘリンタンパク質を産生することが予想されるE-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系列変異(p.Asn405Ilefs^*12、p.Asn405ILefs^*12)を日本人の家族性胃がん家系で見つけた。本年度は、この2種類の変異によるE-カドヘリンタンパク質の機能への影響について調べた。2種類の変異型と野生型のE-カドヘリン発現プラスミドを作製し、各発現プラスミドをE-カドヘリンタンパク質を発現していないCHO-K1細胞株にトランスフェクションし、安定発現細胞株を樹立した。それぞれの安定発現細胞株におけるE-カドヘリンタンパク質の発現を免疫蛍光法によって調べたところ、野生型のE-カドヘリンタンパク質は細胞膜に局在していたが、2種類の変異型は細胞膜に局在していなかった。次に、2種類の変異型における細胞間接着への影響を調べる為にslow aggregation assayを行ったところ、野生型のE-

カドヘリンタンパク質は細胞接着能を有していたが、2種類の変異型タンパク質は野生型と比較して明らかに細胞接着能が損なわれていた。以上のことから、本研究で見つけたE-カドヘリン遺伝子の生殖細胞系列変異は家族性胃がん患者における発がんに寄与することが示された。
考古学・人類学・文化財科学の学際的研究による縄文社会論の再構築

本年度は様々な人骨出土資料のサンプリングを行った。岡山県津雲貝塚および愛知県伊川津貝塚出土資料については,歴博共同研究の研究成果を取り込むことができたため,必要な年代測定,同位体分析については測定を終了することができ,あとはDNAの検討のみが残されている状況である。そこで,今年度は計画を変更し,千葉県西広貝塚・古作貝塚出・茨城県西方貝塚・愛知県保美貝塚の各遺跡出土人骨の年代測定および炭素・窒素同位体分析を行った。また,2018年11月23日に,東京大学理学部において第一回研究会を開催し,以下の点を検討した。1)山田:考古学・人類学・文化財科学の学際的研究による縄文社会論の再構築2)太田:伊川津・縄文人ゲノムから見た東アジア人類集団3)覚張:側頭骨サンプリング法の検討4)石丸:縄文時代の動物資源利用ー渥美半島周辺域での同位体分析による検討5)工藤:有用植物パッケージの伝来時期についてこれらの研究発表と討議の後,今後の研究の方針確認と打ち合わせを行った。さらに,第二回研究会を2018年12月9日に東京大学総合研究博物館にて行った。この研究会では以下の点を検討した。1)山田:これまでの埋葬小群に対する理解と年代測定による再検討2)日下:津雲・吉胡貝塚出土人骨の放射性炭素年代と食性の変遷3)米田:古人骨の同位体比と炭素年代による縄文時代研究4)山崎:人骨研究と動物骨研究の接点5)設楽:祖先祭祀と親族組織7)五十嵐:縄文時代の人口構造ー人骨から推定する出生率と人口構造ーこの他,2019年1月にはセインズベリー日本芸術研究所およびケンブリッジ大学における共同研究Jomon Transitionに参加し,発表を行ってきた。また,科研費のHPも開設し,研究の進捗状況を公開している(https://blogs.yahoo.co.jp/arch_yamada)。縄文時代墓制の研究史の検討,問題点の抽出,全体的な見通しに関しては,予定通りの進捗状況を見せており,特に問題はないと考える。また,出土人骨の測定試料サンプリングにおいて,この調整にやや戸惑ったが,年代測定・炭素窒素同位体分析についても,資料の前倒しを行うなど,当初の予定以上に研究が進んでいる。加えて,測定値をもとに墓域構成の再検討などについても,資料を前倒ししながら行うことができている。研究会についても,個別的なものは随時,そして全体研究会も2回開催しており,その他各研究分担者が自律的に研究をすすめるなど,この点については当初の計画以上に研究が進展している。ただし,その一方でストロンチウム同位体分析用の良好なサンプルの入手に手間取ってしまい,データを取り出すことができず,出土人骨の出自(転入者の判定)については良い成績をあげることができなかった。この点は大いに反省し,次年度において挽回をはかりたい。また,予定していた研究連絡紙の発行は,年度がずれ込んでしまい2019年度に発行予定となったことも,マイナス要因と考える。ともあれ,主たる目的である出土人骨の年代の再検討,および食性分析の検討については大きく前進していることから,全体的にはおおむね順調に進んでいると考えている。当初の研究どおり,資料のサンプリングを進めていくことを第一義とするが,サンプリングが順調であるため,対象遺跡を前倒ししつつ,作業を行いたいと考える。また,ストロンチウムの分析が遅れているため,これについては優先的に資料の分析を行い,昨年度・今年度を通じて,この部分の研究の遅れを取り戻したいと考えている。これらを踏まえて,昨年度の研究成果,特に西広貝塚における埋葬小群の形成過程,および古作貝塚における多数合葬・複葬例と単独・単葬例の時間的検討を日本人類学会において発表し,研究の進展を広く公表する予定でいる。1)山田:これまでの埋葬小群に対する理解と年代測定による再検討2)日下:津雲・吉胡貝塚出土人骨の放射性炭素年代と食性の変遷3)米田:古人骨の同位体比と炭素年代による縄文時代研究4)山崎:人骨研究と動物骨研究の接点5)設楽:祖先祭祀と親族組織

7)五十嵐:縄文時代の人口構造ー人骨から推定する出生率と人口構造ーこの他,2019年1月にはセインズベリー日本芸術研究所およびケンブリッジ大学における共同研究Jomon Transitionに参加し,発表を行ってきた。また,科研費のHPも開設し,研究の進捗状況を公開している(https://blogs.yahoo.co.jp/arch_yamada)。縄文時代墓制の研究史の検討,問題点の抽出,全体的な見通しに関しては,予定通りの進捗状況を見せており,特に問題はないと考える。また,出土人骨の測定試料サンプリングにおいて,この調整にやや戸惑ったが,年代測定・炭素窒素同位体分析についても,資料の前倒しを行うなど,当初の予定以上に研究が進んでいる。加えて,測定値をもとに墓域構成の再検討などについても,資料を前倒ししながら行うことができている。研究会についても,個別的なものは随時,そして全体研究会も2回開催しており,その他各研究分担者が自律的に研究をすすめるなど,この点については当初の計画以上に研究が進展している。ただし,その一方でストロンチウム同位体分析用の良好なサンプルの入手に手間取ってしまい,データを取り出すことができず,出土人骨の出自(転入者の判定)については良い成績をあげることができなかった。この点は大いに反省し,次年度において挽回をはかりたい。また,予定していた研究連絡紙の発行は,年度がずれ込んでしまい2019年度に発行予定となったことも,マイナス要因と考える。ともあれ,主たる目的である出土人骨の年代の再検討,および食性分析の検討については大きく前進していることから,全体的にはおおむね順調に進んでいると考えている。当初の研究どおり,資料のサンプリングを進めていくことを第一義とするが,サンプリングが順調であるため,対象遺跡を前倒ししつつ,作業を行いたいと考える。また,ストロンチウムの分析が遅れているため,これについては優先的に資料の分析を行い,昨年度・今年度を通じて,この部分の研究の遅れを取り戻したいと考えている。これらを踏まえて,昨年度の研究成果,特に西広貝塚における埋葬小群の形成過程,および古作貝塚における多数合葬・複葬例と単独・単葬例の時間的検討を日本人類学会において発表し,研究の進展を広く公表する予定でいる。科研費における研究成果や研究会,および研究代表者・分担者の動向をHP上で公開している。
管理会計指標の収集状況および測定方法に関する調査研究

本研究では、まず、わが国主要会計雑誌、欧米主要会計学術雑誌、欧米主要会計実務雑誌で公刊されたバランスト・スコアカードに関する文献渉猟を行い、わが国における業績測定に関する課題を提示した。文献レビューを踏まえて、管理会計指標の収集状況および測定方法に関する質問票調査を設計し、東証1部・2部に上場している製造業(建設業を除く)に属する企業に対し、実態調査を行った。さらに派生的な研究として、組織間における財務情報および非財務情報の情報共有についても検討した。本研究の目的は、管理会計指標で利用される財務情報および非財務情報について、さらに、細かく分類をし、各種情報に関する収集状況、測定方法について明らかにすることである。本目的を達成するために、本研究では、第一に、質問票調査の基礎となる管理会計指標によって測定される財務情報および非財務情報を用いた業績測定システムに関する既存文献について網羅的な文献レビューを実施した。具体的には、まず、1992年から2010年までにわが国主要会計雑誌、欧米主要会計雑誌に掲載されたバランスト・スコアカード関連論文を対象として文献分析を行った。文献分析を通じて、欧米主要会計雑誌では利用局面に重きが置かれ、経済学や心理学を援用した研究が蓄積されつつあり、わが国においてもこれらの研究を参照することによって、業績測定の実態に関する研究が豊富化できることを示した。また、企業が業績測定指標を選択する要因として、戦略との関連性、環境特性、マネジメントコントロール特性、指標の持つ特性、評価に関する特性、利用特性について検討を行った。第二に、上述の文献渉猟を踏まえて、質問票調査を実施した。質問票は、東証一部および東証二部に属する建設業を除く製造業1043社に送付した。回収率は15.9%であった。質問票では、わが国企業のリスク管理および業績管理の実態、「企業全体の収益性」、「各部署のコスト効率性」、「顧客」、「生産業務」、「品質」、「提携業務」、「研究開発」、「従業員」、「環境対策」、「社会的評価」に関する測定方法および情報収集状況について調査を行った。その結果、情報の種類による、重要性、客観性、収集コストの違いが情報収集状況に影響を与えていることが示された。上記研究に加えて、派生的な研究として、一企業ではなく組織間にまたがる財務情報および非財務情報を利用した業績管理に関する研究についても進めることができた。本研究の目的は、管理会計指標で利用される財務情報および非財務情報について、さらに細かく分類をし、各種情報に関する収集状況、測定方法について明らかにすることである。本年度は、質問票調査の基礎となる管理会計指標によって測定される財務情報および非財務情報を用いた業績測定システムに関する先行研究について網羅的な文献レビューを主に実施した。具体的には、まず、財務情報と非財務情報を併用した業績測定システムであるバランスト・スコアカードによる研究蓄積について1992年から2010年までにわが国主要会計雑誌、欧米会計主要雑誌に掲載されたバランスト・スコアカード関連論文を対象として文献分析を行った。その結果、欧米学術雑誌においては業績測定システムの利用局面に重きが置かれ、経済学や心理学に依拠して議論されていることが浮き彫りになった。この概念整理の成果の一部については、日本会計研究学会関西部会で報告し、「わが国バランスト・スコアカードに関する文献分析」という論題で査読雑誌に投稿中である。また、業績測定指標の選択に影響を与える要因についても先行研究に基づいて概念整理を行った。先行研究から業績測定指標を選択に影響を与える要因として、(1)戦略との関連性、(2)環境特性、(3)マネジメント・コントロール特性、(4)指標の持つ特性、(5)評価に関する特性、(6)利用特性を抽出して個々に検討した。この概念整理の内容については日本会計研究学会全国大会で報告を行った。文献渉猟の結果を受けて、上述の要因が業績測定指標の選択に影響を与えているという仮説を軸として、質問票を設計した。加えて、本研究を基礎とした派生的な研究として、一企業ではなく組織間にまたがる財務情報および非財務情報に関する研究も進めており、この成果に関しても研究報告および論文執筆のかたちで公表することができた。当年度の実施計画は、(1)研究概念の整理、(2)仮説および分析フレームワークの設定、(3)質問票の作成までであった。(1)研究概念の整理、(2)仮説および分析フレームワークの設定に関しては、バランスト・スコアカードを中心とした業績測定システムに関する網羅的な文献渉猟を実施し、その妥当性について学会発表を行い、参加者から有意義なフィードバックを頂いた。それ以外にも会計分野において業績測定を専門とする国内外研究者とも議論する機会を得た。その上で文献渉猟の結果の一部を論文の形でまとめることもできた。そのため、概念整理や仮説および分析フレームワークの一定の妥当性は確認され、質問票調査を行う上での基礎的な作業は完了しているといえる。(3)質問票の作成についても、当初の計画通り、一通り完成することができた。以上より、おおむね順調に進展していると評価した。

次年度は当年度で行った管理会計指標に関する概念整理に基づいて作成した質問票を利用して、郵送質問票調査を実施する。ただし現状の質問票を企業に対して即座に送付するのではなく、質問票の質を向上するために、業績測定を専門とする国内外の研究者や実務家に対して質問票項目の構成概念の妥当性や質問票項目の理解可能性に関する意見聴取を行い、適宜改善を行っていく。本研究に関する質問票調査は製造業に属する東証一部上場企業860社を対象として行う。近年、企業の情報管理が強化されたことや、わが国の経済状況が好調であるとはいえないことから、回収率が低くなる危惧がある。そのため、第一回目の調査で回答を得られなかった企業に対して、再度質問票を送付して回答を依頼する。質問票は回収され次第、企業から回収された質問票データを集計し、分析する。回収された質問票は、情報漏えいを防ぐために、データ管理・データ解析のための専用パソコンを利用し、インターネットに接続しない状態で厳重に管理する。質問票に関する平均値、標準偏差、相関分析など、基礎的な記述統計量がそろい次第、回答に協力して調査報告書を送付する。さらに分析結果の妥当性を確認するために、質問票回答企業のうち、質問票の回答の中で事後の訪問を承諾して頂いた企業のうちの何社かに対してインタビュー調査を行う。これと並行して業績測定に関する研究に携わる国内外の研究者に対して、調査結果の概要を報告するとともに、分析結果の妥当性や研究精度向上のための意見聴取を行う。次年度は、第一に、当年度に続いて財務情報および非財務情報の利用に関する情報収集を継続するとともに、質問票送付前の質問票項目のチェックや質問票調査後の分析結果についての妥当性を確認するための意見聴取を行う費用が必要である。つまり、業績測定システム関連書籍に関する「消耗品費」、意見聴取を実行するための「国内旅費」および「海外旅費」があげられる。第二に、質問票の準備および質問票の送付・回収、質問票調査後の調査報告書の送付に伴う費用である。質問票の準備に当たっては、質問票送付先のリストをまず作成しなければならない。これに伴い、ダイヤモンド社刊『会社職員録』、東洋経済新報社刊『会社四季報』などリストを作成するもととなるソフトウエア、データ整理のための記憶媒体およびファイルといった「消耗品費」、データ整理作業の補助に関する「謝金」が想定される。質問票の送付・回収および調査報告書の送付に関する費用については、質問票用紙、調査報告書用紙、封筒代、宛名ラベル代といった「消耗品費」、質問票および調査報告書の発送作業の補助に対する「謝金」、質問票の発送・回収および調査報告書を発送する際に必要となる印刷費・切手代といった「その他」の経費で構成される。第三に、質問票の分析にかかわる費用である。データ分析の際に参照する統計解析関係書籍、データ管理・データ分析用パソコン一式といった「消耗品費」が必要となる。
microRNA を標的とした新規癌予防法の開発

前立腺癌細胞に対して癌予防効果が報告されているフラボンを添加したところ、増殖抑制とG1期停止を認め、G1期進行に関与するE2F1及びE2F3の発現が低下した。E2F1及びE2F3を標的とするmicroRNAであるmiR-34aは、フラボン添加により上昇した。miR-34aの阻害によりフラボンの効果は打ち消された。これらの結果は、食品成分によりmicroRNAの発現を誘導することで、癌細胞の増殖抑制の可能性を示す。miR-221、miR-222にはTRAILの効果を減弱させる働きがあることから、TRAILの効果に影響を与えるmiR-221、miR-222の標的分子の探索を実施し、その結果、アポトーシス誘導に関連する分子が、miR-221、miR-222の標的分子であることを同定した。現在、miR-221、miR-222のその標的分子の発現制御に対する詳細な機構を解析中である。またmiR-221、miR-222は、上記の我々が見出したアポトーシス誘導に関連する標的分子の発現を抑制することでTRAILの効果を減弱させることから、miR-221、miR-222の発現を低下させることで、逆にTRAILの効果を増強させると考え、TRAILの効果を増強することで癌予防効果を発揮する食品成分を探索するにあたって、当該microRNAのプロモーター活性を指標としたスクリーニング系を構築中である。2. Bcl-2によるアポトーシス抵抗性を標的としたmicroRNA調節化学予防法アポトーシス抵抗性に働く抗アポトーシス遺伝子Bcl-2の発現低下を促すことで、より効率的に癌細胞の細胞死を誘導できると考え、Bcl-2を低下させることが知られているmicroRNAであるmiR-15、miR-16に着目した。miR-15、miR-16の発現を上昇させることで、抗アポトーシス遺伝子Bcl-2の発現を低下させアポトーシスを誘導しやすくすることで、癌予防効果を発揮する食品成分を探索するにあたって、当該microRNAのプロモーター活性を指標としたスクリーニング系を構築中である。本計画では、TRAILの効果を減弱させるmicroRNAであるmiR-221、miR-222の発現を低下させることにより、癌予防効果を発揮する食品成分を探索する目的で実験を開始した。microRNAの発現を調節する食品成分を探索するにあたって、当該microRNAのプロモーター活性を指標としたスクリーニング系を構築し、そのスクリーニング系を用いてmicroRNAを調節する食品成分を探索することを目的として、miR-221及びmiR-222のプロモーター領域をクローニングし、プロモーターアッセイ系を確立することに成功した。2.脱メチル化作用を有する食品成分を用いた「microRNA調節化学予防法」プロモーター領域のメチル化によって発現抑制されている癌抑制的に働くmicroRNAの発現を、回復させることができる食品成分の探索を目的として、まずDNAメチル化阻害剤である5-azacytidineによって癌抑制的に働くmicroRNAであるmiR-34b/cの発現が回復することを確認した。本計画では、癌予防効果を示すことが知られている食品成分が癌抑制的に働くmicroRNAの発現に影響を与える可能性を検討した。癌予防効果成分の知られている食品成分としてフラボノイドの一種であるflavoneを用い、これを前立腺癌細胞DU145に処理し、microRNAの発現を検討した。その結果、癌抑制遺伝子p53の標的microRNAとしても知られる癌抑制microRNAであるmiR-34aの上昇が認められた。DU145はp53変異細胞であるため、flavoneによるmiR-34aの上昇はp53に依存しないことが明らかとなった。2.脱メチル化作用を有する食品成分を用いた「microRNA調節化学予防法」プロモーター領域のメチル化によって発現抑制されている癌抑制的に働くmicroRNAの発現を回復させることができる食品成分の探索を目的として、昨年度はDNAメチル化阻害剤である5-azacytidineによって癌抑制的に働くmicroRNAであるmiR-34b/cの発現が回復することを確認した。メチル化解除による発現の回復には、HDAC阻害剤との併用が有効とされることから、DNAメチル化阻害剤とHDAC阻害剤との併用を試みたところ、むしろHDAC阻害剤によりmiR-34b/cの発現が抑制され、その発現抑制をDNAメチル化阻害剤が回復させている結果が得られた。前立腺癌細胞DU145に対してフラボノイドの一種であるフラボンを添加したところ、顕著な増殖抑制が認められ、その効果は細胞周期のG1期における停止であった。DU145細胞は癌抑制遺伝子RBを欠失している細胞であることから、このフラボンによるG1期停止はRBに非依存的であると考えられた。そこでG1期停止に関与する分子の発現を検討したところ、RBに制御される転写因子E2F1及びE2F3の発現が低下していた。E2F1及びE2F3を標的とするmicroRNAとしては代表的ながん抑制性microRNAであるmiR-

34aが知られていたことから、フラボンによるmiR-34aの発現への影響を検討したところ、フラボン添加によりmiR-34aの発現が誘導されることが認められた。さらにフラボン添加時に、miR-34aの機能を阻害することで、G1期誘導やE2F1及びE2F3の発現低下が解除された。これらの結果は、フラボンによるmiR-34aの発現誘導が、RB非依存的に、E2F1及びE2F3の低下とG1期誘導に寄与していることを示すものである。microRNAの発現を網羅的解析する技術であるmicroRNAchipにおいて、個別のmicroRNA発現解析と相関しない結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。網羅的発現解析と個別の発現解析の不一致において、網羅的解析手法の統計解析の修正、手法自体の変更によりこの問題を克服する予定である。
成長ホルモンおよび受容体遺伝子多型と脂質,骨代謝異常の相関に関する研究

脂質代謝異常および骨粗鬆症とGHあるいはGH受容体遺伝子多型の関係について今年度は,脂質代謝異常を呈する患者2名(高脂血症群),脂肪肝を呈する患者2名(脂肪肝群),骨粗鬆症患者2名を選び,GH-1遺伝子およびGH受容体遺伝子の既報の多型について解析した。対象には上記疾患を認めない患者2名を選んだ。GH-1遺伝子に関しては,今回の検討では,全例で1663Aであった。GH受容体遺伝子に関してはエクソン6のコドン168の多型は全例がGGGであり,GGAの例は1例もなかった。エクソン10のコドン526に関しては,高脂血症群の1例,脂肪肝群の1例および正常群の1例でロイシン/イソロイシンのヘテロ接合体であり,それ以外でイソロイシン/イソロイシンであった。したがって,疾患群と遺伝子多型との関連は確認できなかった。それ以外に正常群の1例で,GH受容体の新規のエクソン4内のコドン51のチロシンがイソロイシンに変わるヘテロ接合体のミスセンス変異(T51I)を同定したので,この変異のGHとの結合親和性およびGHシグナルにおよぼす影響を機能解析した。GH受容体のT51I変異の機能解析人工的にGH受容体cDNAのコドン51をACA(チロシン)からATA(イソロイシン)に組み換え,発現ベクターpcDNA1に組み込んでCHO細胞に強制発現した(M細胞)。同様に正常GH受容体強制発現細胞(W細胞),正常と変異を同時に発現した細胞(M&W細胞)も作成した。まず,リガンドであるGHとの結合親和性を確認した。その結果M細胞はW細胞の約半分に結合親和性が低下していた。しかしながら,M&W細胞ではW細胞と差がなかった。次にGH添加後のシグナル伝達能を,signal transducerand activator of transcription(STAT)-5を介する転写活性能で評価した。その結果,M細胞はW細胞の約70%に活性が低下していたが,M&W細胞は,W細胞と有意な差がなかった。今回の実験結果からは,T51Iのヘテロ接合体変異はGHのシグナル伝達に影響をおよぼさないことが示唆された。脂質代謝異常とGH受容体遺伝子多型の関係について脂質代謝異常を呈する患者5名(高脂血症群)、脂肪肝を呈する患者5名(脂肪肝群)を選び,GH-1遺伝子およびGH受容体遺伝子の既報の多型について解析した。対象には脂質代謝異常がなくかつ脂肪肝を認めない患者5名を選んだ。GH-1遺伝子に関しては,これまでにイントロン4内(1663,AorT)に多型が見い出されており,GH分泌能との関連が示唆されている。今回の検討では,高脂血症群における1名にのみヘテロ接合体の1663T多型を同定し,それ以外はすべて1663Aであった。GH受容体遺伝子に関してはエクソン6のコドン168の多型は15例全例がGGGであり,GGAの例は1例もなかった。エクソン10のコドン526に関しては,高脂血症群の2例,脂肪肝群の1例および正常群の1例でロイシン/イソロイシンのヘテロ接合体であり,それ以外でイソロイシン/イソロイシンであった。したがって今回の検討では症例数が少ないものの,脂質代謝異常とGHおよびGH受容体遺伝子多型の間には相関がないことが示唆された。骨粗鬆症とGHあるいはGH受容体遺伝子多型の関係について骨粗鬆症患者5名について,GH-1遺伝子およびGH受容体遺伝子多型を解析し,正常群5名と比較した。結果はGH-1遺伝子に関しては,10例全例で1663A多型であった。GH受容体遺伝子に関してはエクソン6のコドン168の多型は10例全例がGGGであり,エクソン10のコドン526に関しては,圧迫骨折群の2例および正常群の3例でロイシン/イソロイシンのヘテロ接合体であり,それ以外でイソロイシン/イソロイシンであった。したがって今回の検討では骨代謝異常とGHおよびGH受容体遺伝子多型の間には相関がないことが示唆された。GH受容体のT51

I変異の機能解析人工的にGH受容体cDNAのコドン51をACA(チロシン)からATA(イソロイシン)に組み換え,発現ベクターpcDNA1に組み込んでCHO細胞に強制発現した(M細胞)。同様に正常GH受容体強制発現細胞(W細胞),正常と変異を同時に発現した細胞(M&W細胞)も作成した。まず,リガンドであるGHとの結合親和性を確認した。その結果M細胞はW細胞の約半分に結合親和性が低下していた。しかしながら,M&W細胞ではW細胞と差がなかった。次にGH添加後のシグナル伝達能を,signal transducerand activator of transcription(STAT)-5を介する転写活性能で評価した。その結果,M細胞はW細胞の約70%に活性が低下していたが,M&W細胞は,W細胞と有意な差がなかった。今回の実験結果からは,T51Iのヘテロ接合体変異はGHのシグナル伝達に影響をおよぼさないことが示唆された。