hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
赤外分光法を用いた霊長類青感受性視物質の構造解析

もちろん、データは論文として発表して初めて意味があり、今後、その努力を続けたい。計画は順調に進んでおり、この方向での研究を進める。信号が得られた以上、2年間の期間内になんとか論文発表を目指したい。
中間仮説に基づく分類機構を備えた進化的ルール抽出システムの構築

平成18年度は,先に開発した進化的計算によるルール抽出手法と,柔軟な推論能力を持つネットワークによる学習や高次の知識を表現したヒューリスティックなルールとの融合方法の検討を行った.平成18年度の研究成果を以下に示す.1.ベイジアンネットワークによる推論やヒューリスティックな分類ルールによる分類結果を中間仮説としてとらえ,それらの結果を入力として先に開発した自動グループ構成手法(Automatically Defined Groups ; ADG)による分類ルールを用いて最終分類を行う進化的分類システムの構築を行った.これは,平成17年度に行ったADGによるルール抽出手法を中間仮説生成システムとしてとらえ,その結果を用いてフィードフォワード型のニューラルネットワークにより最終的に分類するシステムとは対称的なアプローチである.2.上記のシステムの現実問題に適用し実験により有効性を検証した.医療データからは専門的知識無しにヒューリスティックなルールを構築することは困難なため,本検証実験の対象としては,ヒューリスティックな知識を用いることが容易なSPAMメールのフィルタリング問題を扱った.従来のオープンソースのメールフィルタリングソフトウェアで誤分類が発生した事例を正しく再分類することに成功するなど,提案システムの有効性を示すことができた.3.上記システムで利用したベイジアンネットワークやヒューリスティックな分類ルールに加えて,新たに自己組織化マップによる出力を中間仮説の1つとして利用するアプローチについて検討した.以上のような18年度の研究成果,および17年度の研究成果により,木構造を用いた知識表現による理解容易性や再利用性の高さ,ネットワーク学習を用いることによる分類精度の高さという双方の長所を共に活かした手法の開発を行うことができたと考えられる.1,ADGによるルール抽出を中間仮説生成システムとして,ニューラルネットワークによる分類を中間仮説に基づく統合的診断システムとしてとらえた新しいデータマイニング手法の検討を行った.具体的には,最適化の流れを,ADGによる中間仮説の抽出と,抽出した中間仮説を入力としたニューラルネットワークの学習の2段階に分けて設計した.中間仮説生成段階では,エージェント群による投票モデルを用いる手法を提案した。この方法により,疾患の診断に重要な複数の危険因子とその重みを自動で抽出することに成功した.2,統合的診断システムとして利用するニューラルネットワークとして,フィードフォワード型のネットワークを用いた実験を行い,分類が有効に行えることを確認した.また,比較対象として,中間仮説を用いずにデータを直接ニューラルネットワークに入力し学習する場合の実験を行った.この中間仮説を用いない方法によってもデータの分類は可能であったが,診断のための知識の抽出は困難であり,提案手法の有用性を確認することができた.3,実験では知識獲得の対象として,心疾患データベースを用いた.心疾患データの特性を把握し,ルール表現に適切な遺伝的プログラミングの記号設定について検討した.平成18年度は,先に開発した進化的計算によるルール抽出手法と,柔軟な推論能力を持つネットワークによる学習や高次の知識を表現したヒューリスティックなルールとの融合方法の検討を行った.平成18年度の研究成果を以下に示す.1.ベイジアンネットワークによる推論やヒューリスティックな分類ルールによる分類結果を中間仮説としてとらえ,それらの結果を入力として先に開発した自動グループ構成手法(Automatically Defined Groups ; ADG)による分類ルールを用いて最終分類を行う進化的分類システムの構築を行った.これは,平成17年度に行ったADGによるルール抽出手法を中間仮説生成システムとしてとらえ,その結果を用いてフィードフォワード型のニューラルネットワークにより最終的に分類するシステムとは対称的なアプローチである.2.上記のシステムの現実問題に適用し実験により有効性を検証した.医療データからは専門的知識無しにヒューリスティックなルールを構築することは困難なため,本検証実験の対象としては,ヒューリスティックな知識を用いることが容易なSPAMメールのフィルタリング問題を扱った.従来のオープンソースのメールフィルタリングソフトウェアで誤分類が発生した事例を正しく再分類することに成功するなど,提案システムの有効性を示すことができた.3.上記システムで利用したベイジアンネットワークやヒューリスティックな分類ルールに加えて,新たに自己組織化マップによる出力を中間仮説の1つとして利用するアプローチについて検討した.以上のような18年度の研究成果,および17年度の研究成果により,木構造を用いた知識表現による理解容易性や再利用性の高さ,ネットワーク学習を用いることによる分類精度の高さという双方の長所を共に活かした手法の開発を行うことができたと考えられる.
癌幹細胞の増幅と創薬応用を目指す未来型の探索研究

前年度に引き続き、"次々世代"の挑戦的萌芽研究:「癌幹細胞の人工的作成」を実施した。前年度までに基盤部分は完成したので本年度は当初の計画に沿ってメカニズム解析を含む先進科学研究を実施し、臨床応用に向けて基盤を構築した。【方法】1)多種の癌細胞で人工癌幹細胞を誘導:腫瘍型に依存するスペクトラムを解明した。未分化100遺伝子全てについて人工癌幹細胞誘導を試行。2)中間体の性状解明。【結果】網羅的オーミックス解析の結果、作成された人工癌幹細胞は細胞表面抗原上で出発点となる癌幹細胞と類似するが複数の相違点があった。類似点は自己複製能や造腫瘍性などの癌幹細胞と共通する特徴を有するが、相違点はcMYC等の癌遺伝子関連転写因子の機能パスウエイに一致するものであり、その時系列的な変化は癌抑制遺伝子(TP53,PTEN)の変異が共存する場合に新たな変異の蓄積が促進され、試験管内での培養操作との関連性が示唆された。現在得られた細胞表面抗原に対する抗体療法等の先進開発に向けて研究継続中である。【重要性】本年度は高精度のメカニズム研究に焦点を絞り、1)未知の発癌分子機構、2)転移・再発・抗癌剤耐性等に関わる悪性化の分子基盤、3)新規分化誘導療法の開発、4)癌の軟骨化等のよる未来医療としての不活性療法等に向けて基盤を構築し展開した。多くの研究分野に強いインパクトを与えると期待される。【背景と意義】「癌幹細胞の性状を解明しそれを標的とする開発研究」が世界的に注目されている。しかし、"次世代"の医療としての癌幹細胞の分離・精製・同定は精力的に進められているものの、満足のいくレベルに到達していない。本研究は、それに関わる諸問題を根本から解決する新提案として、"次々世代"の挑戦的萌芽研究:「癌幹細胞の人工的作成」を実施した。すなわち、本研究は、癌幹細胞の分離・同定を目指す順方向の"次世代"研究に比較して、いわば逆方向のコンセプトの"次々世代"探索研究であり、悪性度が極めて高い人工スーパー癌幹細胞を自由自在に作成・増幅・検出・予測する方法を開発整備でき、未来型の医療応用に道を拓くことができる。【方法と結果】1)多種の癌細胞で人工癌幹細胞を誘導:腫瘍型に依存するスペクトラムを解明した。未分化100遺伝子全てについて、人工癌幹細胞誘導を試行し、数個の有力候補に絞った。また作成した人工癌幹細胞にっき現在知られている癌幹細胞表面マーカーとの形質と類似するものと相違するものを峻別した。統合的・網羅的医科学技術を集学的に駆使してこの中間体の性状を解明し、エピジェネチィック解析、HiCEP発現解析、マイクロRNA解析等を実施した。【重要性】人工癌幹細胞の技術基盤を構築することは、1)未知の発癌分子機構、2)転移・再発・抗癌剤耐性等に関わる悪性化の分子基盤、3)新規分化誘導療法の開発、4)癌の軟骨化等のよる未来医療としての不活性療法など、多くの研究分野に強いインパクトを与えると期待される。
疑似菌体モデルによる乳酸菌夾膜多糖の免疫細胞活性化機構の解明

マクロファージ様培養細胞J774.1に乳酸菌の莢膜多糖(CPS)を結合した蛍光標識ビーズを添加して被貪食能をフローサイトメトリーにより解析することにより、CPSの特性を解析可能な疑似菌体モデル系を構築した。莢膜に含まれるL. lactis C59に特異的なルテニウムレッド(RR)結合因子を精製した結果、リボソームRNAを主成分とするRNAであった。電子顕微鏡観察の結果、C59ではRNAが溶出するような損傷はなく表面に粒子状の形態が認められたが、CPSを産生しないC63では粒子状の形態はなかった。次世代シーケンサーによる配列解析の結果、C63はC59と同一のeps遺伝子クラスターを有していた。本課題は乳酸菌Lactococcus lactisが有する莢膜について、免疫担当細胞における認識機構や免疫応答への影響を明らかにすることを目的としている。これまで莢膜を有するL. lactis菌株の中でC59株のみがカチオン性色素ルテニウムレッド(RR)含有寒天培地上で赤色コロニーを示し、莢膜成分がRRと結合することを報告している。本年度は菌体の0.1 M炭酸ナトリウム(SC)処理によって得られる抽出画分(以下SC画分)にRRと結合する物質があることを明らかにした。この物質は1)0.1 M SC処理(弱アルカリ)で菌体から遊離、2)0.1 M CaCl2存在下で沈殿、3)0.1 M EDTA存在下で可溶化、4)排除限界50 Kの限外濾過膜で濃縮可能、という特徴を有していた。このRR結合物質をアガロースゲルで電気泳動し、RRで染色した結果、16S, 23SリボソームRNAの分子量付近に2本のバンドが検出された。これらのバンドは臭化エチジウム染色で蛍光染色され、その後にRR染色すると赤く染まった。またサンプルをRNase処理すると2本のバンドは消失し、RRでも染色されなくなった。以上のことから、SC画分に存在するRR結合物質は主にリボソームRNAであると結論した。SC処理は細胞表層に非共有結合で相互作用するタンパク質の抽出に用いられる方法で、SC抽出後の菌体は抽出前と同様の濁度(A620)を保っており、SC画分のRNAが溶菌によるものとは考えにくい。数種のL. lactis菌株のSC画分からRNA精製を行った結果、C59株において最も多くのRNAが抽出された。トランスポゾン挿入によりRR感受性の変化した変異株については、トランスポゾン挿入部位をシーケンスし、挿入遺伝子としてN-アセチルムラミダーゼ遺伝子、rRNAメチルトランスフェラーゼ遺伝子などが得られている。平成23年度は、マクロファージ様培養細胞J774.1にLactococcus lactis菌株およびこれらの菌株由来の莢膜多糖(CPS)を結合させた蛍光標識ビーズ(疑似菌体モデル)を添加して被貪食能および一酸化窒素やサイトカイン産生を解析した。細胞は貪食した蛍光標識ビーズの個数毎に解析が可能であり、DRC2由来CPS修飾ビーズは被貪食能が高かった。C59由来CPS修飾ビーズはBSA修飾したコントロールビーズと差がなく、C59菌体が貪食されにくい傾向と一致していた。これまで莢膜を有するL. lactis菌株の中でC59の莢膜成分が特異的にカチオン性色素ルテニウムレッド(RR)と結合することを報告している。平成24年度はC59の莢膜成分からRR結合因子を精製した。この因子はアガロースゲルで電気泳動後、臭化エチジウム染色で1.5と2.5 kbの2本のバンドとして検出され、RNase処理によりこれらのバンドは消失したことから、リボソームRNAを主成分とするRNAであると結論した。莢膜の主要成分がCPSであるという仮定で疑似菌体モデルを作製していたが、その特性(RR結合性)に寄与する成分がRNAという予想外の結果となった。平成25年度は走査型電子顕微鏡観察の結果、C59ではRNAが溶出するような菌体表層の損傷は観察されなかったが、表面に粒子状の形態が認められた。C59と同一分離源でCPSを産生しないL. lactis C63では粒子状の形態は存在しなかった。この形態はファージ粒子の電顕写真と類似しており、その検証を進めている。次世代シーケンサーによる配列解析の結果、C63はC59と同一のeps遺伝子クラスターを有しており、今後C63を用いたeps遺伝子の形質転換系に利用できる。

Lactococcus属乳酸菌の表面を覆う夾膜多糖(CPS)が、それらを認識した免疫担当細胞にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするため、まずCPS生産菌および非生産菌を含むLactococcus属菌株をマウス由来マクロファージ様細胞J774.1株およびマウス腹腔マクロファージに添加し、サイトカイン応答および一酸化窒素産生に及ぼす影響を解析した。次にCPSで修飾した蛍光ビーズを用いた疑似菌体モデル系を構築した。グルコース添加酵素分解スキムミルク培地で培養したC59株、DRC2株菌体を0.1M炭酸ナトリウム処理することにより得られたCPSをDNase、RNas処理、プロテアーゼ処理を行った後、エタノール沈殿、透析等により精製した。精製CPSをビオチン化し、ストレプトアビジン標識(蛍光)ビーズへ結合させた。マウス由来マクロファージ様細胞J774.1株に添加し、2時間、5時間後フローサイトメータにより蛍光標識ビーズを貪食したマクロファージをカウントすることにより被貪食能を比較した。本方法蛍光標識ビーズを貪食した個数毎に解析が可能であり、DRC2株のCPS修飾ビーズは有意に被貪食能が高く、ビーズをとりこまない細胞数が少なかった。C59株のCPS修飾ビーズはBSA修飾したコントロールビーズと差がなかった。蛍光標識した菌株についても菌株による被貪食能のちがいを明らかにした。ビオチン化の方法について多糖のアミノ基を標識する方法と還元糖を標識する二つの方法を検討した結果、菌株によって各々の方法によるビオチン化効率が異なっており、おそらくは糖組成や糖の修飾のちがいによるものと考えられる。現在、CPS調製に用いる菌体の培養時間と被貪食効率を検討している。また、CPS変異株取得のため、ルテニウムレッド感受性が変化した変異株についてトランスポゾン挿入変異の解析を行っている。平成24年度以降の計画のうち、7.CPS変異株の解析については、得られた変異株のサザン解析を行った結果、本来高温処理で消失するはずのトランスポゾン挿入に用いたプラスミドが菌体内に残留している可能性が示唆されたため、変異株の解析のためにはこのプラスミドを完全に除く必要がある。また、CPS生産株の形質転換効率が非常に悪いという問題があり、トランスポゾン挿入変異の作出が難航している結果として、CPS非生産株の作出ができていない。一方、莢膜に含まれるCPS以外の菌株特異的な成分が菌株特異的な免疫応答に重要である可能性が示唆されたため、本年度は莢膜成分に含まれる成分としてRR結合物質の解析に重点を置いた。その結果、驚くべきことにC59株の細胞表層にのRR結合物質はRNAであり、すなわちRNAが細胞表層に存在することが明らかになった。今後は細胞外RNAの安定性やCPSとの相互作用等を検討した上で、培養細胞の応答にRNAが及ぼす影響を添加試験によって解析する必要がある。RR感受性は菌株により異なりC59株は感受性であるが、DRC2株は耐性である。またCaCl2添加によりRRの作用が緩和されることから、カルシウムが関与する過程に関与することが予想される。今後はRR感受性変異株を用いて、その作用メカニズムや莢膜成分への寄与を解析する。平成23年度計画のうち、1.精製CPS修飾ビーズによる疑似菌体モデル系の構築、2. CPS修飾ビーズのマクロファージの被貪食能へ効果、については順調に進捗し、蛍光ビーズへのCPS修飾方法をほぼ確立した。またマクロファージによるCPS修飾ビーズの貪食をフローサイトメーターを用いて解析することが可能となった。
学生参加型授業参観プロジェクトによる授業改善

近年、18歳人口の減少と、大学の大衆化の中、学生のレベルダウンが顕著であり、大学教育の質の向上が叫ばれている。そのため、学生による授業評価や公開授業、その他さまざまな取り組みが行われている。その中でも、真面目に講義を受けている学生の声に耳を傾けることは非常に重要である。本研究では、そのような学生の声を利用して授業改善に取り組み、専門家のアドバイスも頂戴して、少しでも理解しやすい講義を展開し、実現できたのではないかと考えている。本研究は、学生参加型授業参観プロジェクトが授業改善に極めて有効であることを明らかにするものであり、平成21年度がまさに開始年度である。第一に、平成21年度に担当した科目に関して、受講生が理解しやすいように工夫・努力し、授業後、受講学生からメールでその成果を評価してもらうことにした。実際に民法の4科目に関する受講学生の意見や感想を収集し、分析した。そして、授業改善に必要な書籍を購入し、授業改善に必要な情報や資料を収集するために国会図書館や他大学の大学教育研究センター、裁判所や弁護士会館などへ出張した。その結果、モニターをしてくれた当該科目既履修のゼミ生から、以前の講義よりも分かり易くなったという評価を得た。第二に、授業改善の成果を受講学生だけでなく、大学教育研究の専門家にチェックしてもらった。そのために、日下和信氏(日下教育研究所・所長)や溝上慎一氏(京都大学高等教育研究開発推進センター准教授)に指導・助言をいただいた。その成果としては、法学教育では従来から大して効果的ではないとされるパワーポイントの利用を試み、上記アドバイザーより高く評価された。以上の成果は、平成22年3月18日に京都大学で開催された第16回大学教育研究フォーラムにて「学生による授業評価は廃止すべき-学生参加型授業参観プロジェクトのすすめ-」という個人研究発表で公表し、さらに、和歌山大学経済学部60周年記念論文集で「法学系科目の授業改善と学生参加型授業参観プロジェクト」という論文を発表することになっている(原稿は平成22年4月1日に提出済みで、公刊は平成22年7月頃になりそうであると伺っている)。本研究は、学生参加型授業参観プロジェクトが授業改善に極めて有効であることを明らかにするものであり、平成22年度はその中間年度である。第一に、平成22年度に担当した科目に関して、受講生が理解しやすいように工夫・努力し、授業後、受講学生からメールでその成果を評価してもらうことにした。実際に民法の4科目に関する受講学生の意見や感想を収集し、分析・改善した。そして、授業改善に必要な書籍を購入し、授業改善に必要な情報や資料を収集するために国会図書館や他大学の大学教育研究センターなどへ出張した。その結果、モニターをしてくれた当該科目既履修の大学院生から、以前の講義よりも分かり易くなったという評価を得た。そのために、橋本勝氏(岡山大学教授)や倉茂好匡氏(滋賀県立大学教授)に指導・助言をいただいた。その成果としては、法学教育では従来から着目されていない学生からの意見集約を試み、上記アドバイザーより高く評価された。以上の成果は、平成23年3月17日に京都大学で開催された第17回大学教育研究フォーラムにて「授業改善を目的とするFD活動の比較考察」という個人研究発表で公表した。また、同様に、本研究に対する科研費助成の成果として和歌山大学経済学部60周年記念論文集において「法学系科目の授業改善と学生参加型授業参観プロジェクト」という論文を発表した。本研究は、学生参加型授業参観プロジェクトがFD(授業改善)に極めて有効であることを明らかにしようするものであり、平成23年度はその最終年度である。第一に、平成23年度に担当した科目に関して、受講生が理解しやすいよう、民法に関するテレビドラマや映画・マンガを取り入れ、法律に馴染みやすいよう努力し、授業後、受講学生から任意でメールを送信してもらった。実際に、民法関係の4科目に関して受講学生の意見や感想をメールで受け取り、翌週の講義のパワーポイントの中で言及してみた。そして、授業改善に必要な書籍を購入したり、授業改善に必要な情報や資料を収集するために国会図書館や他大学の大学教育研究センター、消費者センターなどへ出張したりした。その結果、ゼミ所属の3年生二人がエキスパートコース中間報告会ならびに最終報告会で、理解しやすい講義として民法を取り上げてくれた。第二に、FD・授業改善の成果を受講学生だけでなく、大学教育研究の専門家にチェックしてもらうため、橋本勝・富山大学教授に指導・助言をいただいた。その成果として、橋本教授と清水亮・三重中京大学教授が編集された『学生・職員と創る大学教育』に所収の「あったらいいな!こんな授業-学生参画型イベントへの挑戦と課題」に詳述した。

さらに、大学院における授業改善にも取り組み、「民事責任法特殊問題」という科目を受講した大学院生から意見や感想をメールでもらう形式を採用し、その報告は、平成24年3月16日に京都大学で開催された第18回大学教育研究フォーラムにて「大学院におけるFDの暗中模索」という個人研究発表で公表した。
開花・結実が導く植物個体死の制御因子Deathホルモンの同定と生理的基盤の理解

植物の一生は種子の発芽に始まり、栄養成長から生殖成長への相転換を経て、種子を残してその生涯を終える。その中でも花の開花・結実は特定の植物種において個体死と直接繋がっており、この点に関して「Deathホルモン」仮説が古くから提唱されているが、未だに分子実態の同定には至っていない。本研究では、花発生に由来する寿命制御因子の探索・同定そして個体死過程におけるストレス応答の解析を介して、植物個体死の制御機構と生理的基盤を明らかにする。植物個体死の制御因子や生理的実態の解明は植物寿命の人為的制御方法の開発に繋がるため、本研究成果は農業技術開発などの応用研究の基盤になることが期待される。
プロジェクトマネジメント教育支援システムの研究開発

本研究では,学習者が座学で学んだ知識を実務で活用できるレベルまで高めることを目的に,仮想プロジェクトの中でプロジェクトマネージャーの役割を疑似体験するオンライングループワーク演習システムを開発した.また,モデル記述言語を用い,仮想プロジェクトの中で学習者が演じる役割と演習課題を記述するロールプレイ演習シナリオの開発方法を確立した.このロールプレイ演習により,実務経験がない大学生のプロジェクトマネジメントの業務の理解と学習意欲向上を図ることができた.本研究では,学習者が座学で学んだ知識を実務で活用できるレベルまで高めることを目的に,仮想プロジェクトの中でプロジェクトマネージャーの役割を疑似体験するオンライングループワーク演習システムを開発した.また,モデル記述言語を用い,仮想プロジェクトの中で学習者が演じる役割と演習課題を記述するロールプレイ演習シナリオの開発方法を確立した.このロールプレイ演習により,実務経験がない大学生のプロジェクトマネジメントの業務の理解と学習意欲向上を図ることができた.学習者が何時でも何処でも誰とでもプロジェクトマネジメントのロールプレイ演習ができる環境を提供するため、Webアプリケーションを開発した。本システムは、学習者に提示する情報の画面を作成するユーザインタフェーズ、シナリオを解釈するロールプレイエンジン、ユーザ管理、シナリオDBやユーザDBの入出力を司るDBアクセス制御部、学習者同士が情報や意見交換するチャットおよび本システムのモニタや仮想プロジェクトの起動や停止を司るシステム.管理で構成される。本システムは、ロールプレイ演習に必要な全ての情報をシナリオに集約したシナリオ・ドリブンのノンインテリジェンスのシステムである。学習者に提示する演習課題と仮想プロジェクトに必要な学習者数、学習者が演じるステークホルダー、チャット開始指示、演習課題回答入力の有無、入力データ形式と数、仮想プロジェクトの状態遷移条件など仮想プロジェクトの状態を定義する制御情報をXMLのタグで定義した。本システムはシナリオに記載されたXMLタグを解釈し、演習を進行させる。チームビルディングと価格契約交渉のロールプレイ演習を大学3年生の講義で実施した。演習システムのログから得られる演習時間とPMの役割を演じた学習者のチャットの発言回数との関係は、学習者が割り当てられた役割の認識の程度を推測する手がかりになる.演習課題に要した時間は、演習課題の難易度や時間配分などシナリオ作成の参考となる.これらの集計結果からグループや個人個人の学習指導方法の指針が得られる可能性がある.平成20年度は、ロールプレイ演習システムにエージェント機能を実装する。それに対応して新たに定義するエージェント制御情報のXMLタグを定義し、本システムに実装する。また、学習者のログを分析し、学習効果を推測する。本研究は、実務経験がない学習者がプロジェクトマネジメントのスキルを習得する教育方法の確立を目的とする.具体的には、プロジェクトマネージャー(以下、PM)あるいは他のステークホルダーの役割を学習者が仮想プロジェクトのシステム開発場面で演じるためのロールプレイ演習シナリオの開発方法を確立する。併せて、学習者が仮想プロジェクトの中でシナリオに沿いプロジェクトマネージャーの仕事を疑似体験するロールプレイ演習システムを開発する。これらの研究成果を基に大学・大学院におけるPMの早期育成コースウェアを開発し、それらを講義で用い、継続的に改善し、コンピテンシーが高い人材を育成する。併せて教材作成と演習結果の評価分析を効率的に行えるようにする。UML (Unified Modeling Language)を用い、仮想プロジェクトに登場するステークホルダーとその役割をユースケースで、プロジェクトの進捗状況をアクティビティ図で記述し、一つのアクティビティを演習課題としてロールプレイ演習シナリオに組み込む方法を開発し、28個の演習課題を含む4つの演習シナリオを開発した。また教育効果を測定するためにロールプレイ演習中の学習者行動履歴を捕捉する機能とプロジェクトマネジメントスキルの演習目的に適するシナリオを実行できるロールプレイ実行管理機能、および演習後直ちに学習者に演習結果をフィードバックする機能を追加実装した.平成21年度は、これらの成果を基にリーダーシップやチーム運営などのヒューマン系スキルの習得状況を定量的に評価する方法を研究する。本研究は,プロジェクトマネジメントのスキルを実務経験がない学習者が修得する教育方法の確立を目的とする.平成21年度は,ヒューマンスキルに関係するコミュニケーション,リーダーシップ,ネゴシエーションの能力を高めるために,ロールプレイ(以下,RP)演習にて学習者に情報共有,当事者意識,ステークホルダーの利害の認識を促すRP演習方法とその演習のシナリオ作成方法を提案し,RP演習で取得した学習者個々人の行動ログ分析と学習者へのアンケート調査結果により,学習効果を評価し,RP演習実施方法とシナリオ開発方法の有効性を示した.具体的には,学習者に情報共有等を促すためにRP演習の進行状態をモニタし,あるいは学習者の求めに応じ,学習者に情報を提供するソフトウェアエージェントを用いたRP演習方法を実現した.RP演習シナリオの中に記述される仮想プロジェクトの組織構造と登場するステークホルダーの関係,およびステークホルダーの利害の関係をUMLのユースケース図で表すシナリオ作成方法を開発した.また,シナリオのHTML表記,RP演習を制御するためのXMLタグ付け,および仮想プロジェクトの状態遷移記述を支援するシナリオ編集統合システムを開発し,シナリオの生産性を大幅に向上させることができた.これら提案方法を適用した4つのシナリオを開発し,講義でそれら4つのロールプレイ演習を実施した.その結果,ロールプレイ演習を繰り返すことで学習者の当事者意識が高くなることを確認できた.更に,RP演習中に学習者が参照できるプロジェクトマネジメントのオンライン用語集と,タスクネットワーク図からEVM(Earned Value Management)のPV(Planned Value)を求める課題,クリティカルパスを抽出する課題,プロジェクトの遅延対策を立案するスケジュール管理の演習課題を支援する機能をWebサービスとして開発した.
超高精細映像視聴時における立体認知メカニズムの探究

近年の4Kや8Kと呼ばれる超高精細映像に関する技術の進歩は目覚ましく、2018年12月1日の午前10時より、衛星放送を使い、NHKによる8KやNHKと民放による4Kの本放送が始まった。今後は、一般家庭や社会生活の中で、超高精細大型映像の利用がますます促進されることが見込まれる。そのような映像を視聴した時、映し出された対象物に対して、我々は立体感を覚えることが多い。その時の立体認知メカニズムを、主に視機能の解析により明らかにすることが本研究の目的である。この基礎研究によって、生体への影響が少なく、より安全で自然な超高精細映像を視聴者に提示するための技術開発につながるものと期待できる。前年度に引き続き、平成30年度には、研究の第二段階として、客観的評価を行うために必要な測定機器を順次導入してきた。前年度は視機能を計測する測定機器を導入したが、平成30年度はそれを補助するために、特に映像刺激環境下での視機能以外の生理量を計測する心電計や皮膚電位計を導入した。また、体の動きを計測するための筋電計やモーションセンサも導入した。そして、これらの機器を使った精密測定のための環境整備を慎重に行ってきた。実際の測定はこれからであり、実験場所や実験参加者、実験条件などの検討を引き続き行っているところである。さらには、研究の第三段階で必要になる予定のデータ解析ソフトも導入した。これに並行して、平成28年度に、研究の第一段階として行った、超高画質と超低画質の映像を交互に4Kの大型液晶ディスプレイに表示して、それらを100人を超える実験参加者に視聴させる、映像比較の実験結果について、詳しい解析を進めた。客観的評価に関連して、視機能を計測する測定機器に加えて、それを補助するために、特に映像刺激環境下での視機能以外の生理量を計測する測定機器を導入したが、おおむね研究計画書に記載の通りに進展しているから。今後も、研究計画書に記載の通りに、本研究を推進していく。そのために、限られた予算を有効に使いながら、導入した測定機器を使った計測を行うとともに、研究成果の発表も順次行っていく予定である。近年、家庭や社会生活の中で利用され始めた4Kの超高精細大型映像を視聴した時、映し出された対象物に対して、我々は立体感を覚えることが多い。その時の立体認知メカニズムを、主に両眼視機能の解析により明らかにすることが本研究の目的である。この基礎研究によって、今後に普及が見込まれる4Kや8K液晶テレビなどの超高精細映像表示デバイスにおいて、生体への影響が少なく、より安全で自然な立体映像を視聴者に提示するための技術開発につながるものと期待出来る。平成28年度には、研究の第一段階として、まず、映像の選択を行った。4Kのビデオカメラで撮影された映像のみならず、フルハイビジョンの映像を再生時に4Kへアップコンバートされた映像など、様々な映像を比較した。それらの様々な既存の映像の中から、本研究に最適と思われる、刺激性が少なく奥行き感が比較的に強い映像を絞り込んだ。この映像を用いて、多くの実験参加者を集めた大規模な共同実験に参加し、次年度以降に行う予定である客観的及び主観的評価に向けた試行実験の一部を行った。そこでは、4K画質のビデオクリップと、それを編集ソフトを用いて超低画質なビデオクリップに加工したものを、交互に4Kの大型液晶ディスプレイに表示し、それらを100人を超える実験参加者に観視させて、映像比較の実験を行った。また、専門家を訪ねて、今後の研究遂行に必要となる実験機器や測定技術に関する情報収集も行った。次年度以降に行う予定である客観的及び主観的評価に関係した試行実験を一部行ったが、おおむね研究計画書に記載の通りに進展しているから。2015年12月1日にケーブルテレビによる4K実用放送が開始され、2018年12月1日には衛星放送による4K・8K実用放送が開始されるなど、近年、家庭や社会生活の中で超高精細大型映像が利用され始めた。この基礎研究によって、今後に普及が見込まれる4Kや8Kテレビなどの超高精細大型映像表示デバイスにおいて、生体への影響が少なく、より安全で自然な立体映像を視聴者に提示するための技術開発につながるものと期待できる。平成29年度には、研究の第二段階として、客観的評価を行うために必要な測定機器を順次導入してきた。まず、輻輳焦点距離の測定に必要な視線計測装置は、既存のものを活用することにした。また、新たに瞳孔の動きを測定できる機器や環境も追加で整備した。さらに、次年度に行う予定である水晶体調節距離の測定に必要なオートレフも導入した。実際の測定はこれからであり、実験場所や実験参加者、実験条件などの検討を現在進めているところである。技術進歩は著しく、本研究に用いる機器も例外ではない。そこで、関連する技術展や国際会議などにも積極的に参加して、最新の情報を得ることに努めた。客観的評価に関連して、新たに瞳孔の動きを測定できる機器や環境を整備したり、次年度に行う予定である水晶体調節距離の測定のための機器を導入したりしたが、おおむね研究計画書に記載の通りに進展しているから。

近年の4Kや8Kと呼ばれる超高精細映像に関する技術の進歩は目覚ましく、2018年12月1日の午前10時より、衛星放送を使い、NHKによる8KやNHKと民放による4Kの本放送が始まった。今後は、一般家庭や社会生活の中で、超高精細大型映像の利用がますます促進されることが見込まれる。そのような映像を視聴した時、映し出された対象物に対して、我々は立体感を覚えることが多い。その時の立体認知メカニズムを、主に視機能の解析により明らかにすることが本研究の目的である。この基礎研究によって、生体への影響が少なく、より安全で自然な超高精細映像を視聴者に提示するための技術開発につながるものと期待できる。前年度に引き続き、平成30年度には、研究の第二段階として、客観的評価を行うために必要な測定機器を順次導入してきた。前年度は視機能を計測する測定機器を導入したが、平成30年度はそれを補助するために、特に映像刺激環境下での視機能以外の生理量を計測する心電計や皮膚電位計を導入した。また、体の動きを計測するための筋電計やモーションセンサも導入した。そして、これらの機器を使った精密測定のための環境整備を慎重に行ってきた。実際の測定はこれからであり、実験場所や実験参加者、実験条件などの検討を引き続き行っているところである。さらには、研究の第三段階で必要になる予定のデータ解析ソフトも導入した。これに並行して、平成28年度に、研究の第一段階として行った、超高画質と超低画質の映像を交互に4Kの大型液晶ディスプレイに表示して、それらを100人を超える実験参加者に視聴させる、映像比較の実験結果について、詳しい解析を進めた。客観的評価に関連して、視機能を計測する測定機器に加えて、それを補助するために、特に映像刺激環境下での視機能以外の生理量を計測する測定機器を導入したが、おおむね研究計画書に記載の通りに進展しているから。今後も、研究計画書に記載の通りに、本研究を推進していく。そのために、限られた予算を有効に使いながら、今後の研究遂行に必要となる機器をそろえていく予定である。そのために、限られた予算を有効に使いながら、今後の研究遂行に必要となる機器をそろえていくとともに、それらを使った測定を行う予定である。そのために、限られた予算を有効に使いながら、導入した測定機器を使った計測を行うとともに、研究成果の発表も順次行っていく予定である。本研究の試行実験で使用する予定の一部の機器が、既存の古いものを活用することにより代用出来る見通しとなり、購入を見送ったために、次年度使用額が生じた。当初の計画では、各種の計測装置をレンタルで使用する予定であったが、既存の機器を活用したり、新たに購入したりすることになったため、差し引きの結果として当該助成金が生じた。これは、翌年度分として請求した助成金と合わせて、今後の研究計画を効果的に進めていく上で必要となる、より高性能な機器の導入費用などに使用する予定である。当該年度に予定していた研究成果の発表が次年度にずれ込んだために、次年度使用額が生じた。この次年度使用額は、翌年度分として請求した助成金と合わせて、これまでに得られた研究成果の発表のために使用する計画である。
セルアニメーションにおける顔振り動作の描画に関する分析 とモデル化

日本の商業アニメーションに用いられる描写技法は三次元的な幾何形状を仮定した場合、大きな歪みを含んでいるものの観ているものには特段の違和感がないという高度に記号化された優れた表現法であると言える。本研究ではまず、三次元CGで作成した顔の振り向き描画での特徴点の軌跡と手描きアニメーションでの顔の振り向き画像での特徴点の軌跡を抽出し、次に三次元CGの画像内での特徴点の軌跡間の類似性と手描きアニメーションでの特徴点の軌跡間の類似性を楕円曲線を介して測定し、得られた特徴点の軌跡の類似性についてデータの可視化手法を用いることで、手描きと三次元CGとでは類似性の偏りがあることを可視化して示した。これにより、手描きと三次元CGとでは客観的に描画に違いがあることを明らかにした。さらにどのように違うかについての分析を行うため、実際のアニメーションをさらに収集し、描かれた顔に特徴点を付与し、顔の向いている方位をラベル付けしたデータセットを作成した。また、三次元CGで作成した顔画像に対しても同様に作業を行い対照データセットとした。このデータセットを用い、特徴点間の方位を使った特徴量を非負値行列因子分解を用いて次元変換し手描きのアニメーションでの描画と三次元CGでの描画の特徴的な差異に対応する特徴量を抽出した。抽出した特徴量はその働きが画像的に理解できるようにモーフィング手法を用いて可視化された。手描きのアニメらしさについて、制御可能な特徴量が得られた点で価値のあるものである。日本の商業アニメーションは、半世紀に渡って独特な描画技法を発達させてきた。この描画技法は観ているものには特段の違和感がないものの、三次元的な幾何形状を仮定した場合、大きな歪みを含んでいるという高度に記号化された優れた表現法であると言える。本研究では特に顔の動きに着目し、どのような変形描画が多用されているかについて実際のアニメーションを収集し分析を行っている。平成27年度は放映された一作品の主人公である一人の女性キャラクタの振り向きの描写に関してデータの分析を行った。まず顔面上の特徴点を定め、動画の各コマ毎に描かれている顔に対して人手により特徴点座標の登録を行った。人手で行うのは、省略された表現法を用いて描画されている絵から人が知覚する特徴点の位置を記録したいためである。次にその特徴点の軌跡間の類似性を楕円曲線を介して測った。この測定には非均一なサンプリング間隔の線に対して頑健であるとされる線の形状類似距離の計算法を用いた。得られた特徴点の軌跡の類似性についてデータの可視化手法を用いることで、類似性の偏りを可視化して示すことができた。また3次元コンピュータグラフィクスで作成した振り向き映像に対しても同様な顔面上の特徴点の軌跡の類似性を比較のために計測し、手で作図されたアニメーションと3次元コンピュータグラフィクスで作成されたアニメーションでは特徴点の軌跡の類似性の傾向に差異があるということを客観的に明らかにした。従来、手により作画されて作られたアニメーション映像と3次元コンピュータグラフィクスにより作らてた映像とで区別が付くことは知られていたが、その違いが映像中のどのような特徴に起因しているのかを個々の具体例ではなく、多くのシーンからの傾向として示すことは成されてこなかった。今回顔面上の特徴点の軌跡間の類似性に着目し、違いの傾向を可視化することができたことで、研究の基礎となるデータの作成方法について一定の確認が行えたことから研究方向性としては良いと考えている。平成27年度までは、一作品の一人物の振り向き描写について3次元コンピュータグラフィクスと比較して分析を行ったが、平成28年度は、一つの放映作品で描かれている様々な登場人物の顔を対象として顔の方角知覚についての分析を行った。描かれている顔の方角の知覚に関して、表示された顔描画像が向いていると感じた方角を回答する方法で知覚する方角を収集し、アニメーションの顔画像に対して個人によらず方角を知覚できているかを調査した。同一画像に対して複数回回答した結果および、同一画像を複数名で回答した結果は、安定した方角知覚が行われていることを示した。さらに、回答データを用いて、アニメーションの顔画像の方角知覚を回帰問題と問題設定し、深層機械学習により学習が可能であるかを実験した。人による回答と比べると、学習されたネットワークによる推定方角は振れが大きかったが、大局的には方角推定が行えるとの結果を得た。本年度の成果は、昨年度までで明らかになった一連の振り向き動画像の直接分析ではデータ不足であるという問題の解決策として、多量の方角付きの顔画像を代わりに用いることで顔の振り向き描写に対してと類似した傾向分析を行うための準備となる。従来、手により作画されて作られたアニメーション映像と3次元コンピュータグラフィクスにより作られた映像とで区別が付くことは知られていたが、その違いが映像中のどのような特徴に起因しているのかを個々の具体例ではなく、多くのシーンからの傾向として示すことは成されてこなかった。本研究では、顔面上の特徴点の軌跡間の類似性に着目した昨年度迄の成果において、その違いの傾向を可視化した。

しかし、さらなる研究のために、分析画像データの不足問題を解決する必要性が生じていた。そこで、アニメーションの顔描写一枚ごとに方角を付与し、その多量の顔描画画像を分析することを計画した。その多量の顔描画画像を分析することで、一続きの映像を分析することとは異なるが、顔の振り向き描写に対してと類似した傾向分析できるのではないかと考え、そのための準備を平成28年度は行った。この分析画像データの不足問題は当初は軌跡の曲線近似により対処可能でないかと考えていたが、データの特徴から曲線近似は適切なデータ処理ではないことが判明した。その対策を平成28年度は行ったため、当初計画よりも進捗は遅れているが、一方で機械学習による知覚の模倣について試みるために利用可能な教師データを用意することができ、実際に機械学習を行うことができたのは有益な副産物であった。また、描画された顔の人によって知覚される方角を付与する実験は、手描きのアニメーションの捉え方を調査する上で有効な手法であると考えられる。その手法を発案できたことも成果である。日本の商業アニメーションは、半世紀に渡って独特な描画技法を発達させてきた。この描画技法は観ているものには特段の違和感がないものの、三次元的な幾何形状を仮定した場合、大きな歪みを含んでいるという高度に記号化された優れた表現法であると言える。本研究では特に顔の動きに着目し、どのような変形描画が多用されているかについて実際のアニメーションを収集し分析を行っている。平成27年度までは、一作品の一人物の振り向き描写を収集してそれらと3次元コンピュータグラフィクスによる動画像と比較し、手描きのアニメーションと3次元コンピュータグラフィクスで作成されたアニメーションでは振り向き時の顔の特徴点の軌跡間の類似性の傾向に差異があるということを客観的に明らかにした。平成28年度からは、一つの放映作品で描かれている様々な登場人物の顔を対象として顔の方角知覚についての分析を行った。これは、一連続の振り向き動画を構成する画像枚数が少ないため、動きの直接分析ではデータが不足することの解決策としての方向転換であった。手描きのアニメーションから受ける顔方位の個人間の差異を調査して差異が小さいことを確認した後、手描きのアニメーションと3次元コンピュータグラフィクスで作成されたアニメーション中の顔画像に特徴点を設定し、それらの組み合わせで定義される特徴量のうち、手描きのアニメーションと3次元コンピュータグラフィクスの弁別に強く働く特徴量を抽出した。特徴量の基底となるベクトル選定には非負値行列因子分解を用いて特徴量の画像上の幾何学的意味の説明が行えるよう正負の角度情報を正の値のみで表現できるような前処理法を考案した。また、CNNによる機械学習によっても手描きのアニメーション画像中の顔方位の推定が可能であることを実験により確認し、描画に規則性があることを裏付けた。平成27年度までは、一作品の一人物の振り向き描写について3次元コンピュータグラフィクスと比較して分析を行い、両者の差異のあることを示した。またこの差異はカメラの画角などの撮影方法の工夫では埋められないことも示した。
環境因子によるヒトリンパ球染色体の感受性分布とその異質性機構に関する研究-双生児を対象として-

環境要因に対する個人の感受性決定の機構を解明することは成人病発症の解明にとって必須の研究課題である。本研究では遺伝的背景を同じくする中学一年生の双生児を対象とすることによって遺伝要因をコントロ-ルし末梢リンパ球における姉妹染色分体交換(Sister Chromatid Exchange;SCE)を選び変異原物質であるMMCによる誘導発SCEの感受性分布について解析を行った。ライフスタイル要因の分析は日常生活習慣にこの年代特有の生活習慣を盛り込んだ自記式質問票を郵送し90%以上の良好な回収を得た。この年代では一卵性及び二卵性の双生児間で各生活習慣及びそれらを総合した指標であるHPI(Health Practie Index)値に差はなかった。一方、一卵性双生児にのみ基準SCE並びにMMC誘導SCEの有意な一致が見られた。以上の結果からこの年代ではライフスタイル要因の差はなく遺伝要因が染色体代異に強く影響を与えていることが定量的に示された。
高分子鎖の包接現象と包接に伴う結晶化による分子認識

グルコール6個からなるα-シクロデキストリンと細いポリマーであるポリエチレングリコール(PEG)との結晶性の錯体形成について詳細に検討したところ、1個のα-シクロデキストリンはエチレングリコール2単位と結合していることが明らかになった。また錯体形成はポリマーの分子量に強く依存することがわかった。また単分散のオリゴエチレングリコールを合成し、α-シクロデキストリンとの錯体形成について詳細に検討し、化学量論や錯体形成機構について検討した。錯体のX-線構造解析や固体のNMRスペクトルなどからポリマー鎖はシクロデキストリンの空洞内に取り込まれていることがわかった。7個からなるβ-シクロデキストリンはPEGとは錯体を形成しないが、ポリプロピレングリコール(PPG)とは高収率で錯体を形成することがわかった。α-シクロデキストリンはPPGとは錯体を形成しない。さらにグルコース8個からなるγ-シクロデキストリンはポリメチルビニルエーテル(PMeVE)と錯体を形成するが、α-、β-シクロデキストリンは(PMeVE)とは錯体を形成しないことがわかった。このようにシクロデキストリンはポリマーの構造(断面積の大きさ)により高い特異性を示すことがわかった。さらにα-シクロデキストリンと単分散PEGビスアミンとの錯体を単離し、これを2、4-ジニトロフルオロベンゼンのようなシクロデキストリンの空洞を通り抜けることができないような大きな置換基と反応させることにより、12個のシクロデキストリンをポリエチレングリコール鎖に閉じこめることができた(ポリロタクサン)。この化合物はポリマー鎖のほぼ端から端まで詰まったポリロタクサンであった。
グローバル化時代の消費行動から見る「イスラム性」構築過程についての動態的研究

本研究では一般信徒の日常生活における実践、特に食の消費というレベルで進む(再)イスラム化に焦点を合わせ、消費の場における人々の選択とイスラムの規範がどのように結びついているかを調査した。グローバル化の進行により非イスラム的なモノとの接触が増すことで、消費者の間には商品のイスラム性を求める声が高まる。これによって、ハラール認証に代表されるイスラム性の可視化、および地域に埋め込まれない普遍化が拡大することを明らかにした。平成25年度は昨年度に引き続き、消費行動のなかでも食行動に特化して調査、研究を行なった。イスラムの行為規範に関わる概念である「ハラール」が食に関して使用される際、伝統的な枠組みから大きく離れようとしていることは昨年度の段階ですでに明らかになっていたが、今年度行なったのは、これまでに調査を行ったことのあるエジプトというアラブ中東諸国とはまったく異なる背景を持つ場所として、マレーシアにおける「ハラール」の扱いについての調査である。マレーシアは食のイスラム性を保証するシステム、「ハラール認証」の制度を国レベルで構築していることはよく知られているが、その認証制度が現地の人々の日常生活にどうかかわっているのかが重要なポイントとなった。結論として言えるのは、エジプトのように人口の圧倒的多数がイスラム教徒である国では、食のイスラム性に関して人々のあいだに疑いというものがそもそも存在せず、なんらかの権威ある機関によって認証される必要性が感じられていないのに対し、マレーシアの場合はイスラム教徒が多数派ではあるが、経済活動の中枢には中華系がおり、店に並ぶ食品がイスラムの規範に適っているか否かは厳密に言えば毎回問わなければならない事項となっているという点である。そのため、国策とは別の次元で、つまりイスラム教徒の国民の日常的な次元において、「ハラール認証」へのニーズが存在していることが確認できた。実際、首都クアラルンプールの複数の店舗で調査を行ったが、都市部の大規模商店、つまり異なる民族/宗教の人々が混じりあう可能性が高い店舗では、豚や酒など「ハラール性」から外れる食品の売り場はかならず他の売り場と分離されており、このことから一律の基準によって判断される「ハラール認証」がイスラム教徒として生きようとする人々とって重要な意味を持っていることが明らかになった。本研究ではまず、グローバル化によって消費における選択肢が爆発的に増えたということは、イスラム教徒の視点から言えば、世界中からやってくるものの中からイスラムの規範にあったものを選び出さなければならないということに注目する。しかしながらイスラムという宗教は、厳密な意味での「聖職者」を持たず、「教会」や「法王」に相当するような制度が存在せず、そのことは、消費の場に関していうと、人であれ組織であれ、何を持ってある製品が「イスラム的」であるかを最終的に判断する権威が不在であることを意味する。その結果、人々が特定の商品に(相対的に)高い「イスラム性」を認めてそれを選び取るという行為が積み重なることによって、その時代、その地域の日常におけるイスラム性を決定していくことになる。しかしながら、今日そうしたイスラムの特性を覆すような動きが出ている。今年度はこの点に着目し、近年東南アジアで注目されている公的なハラール認証機関の動きに注目した。これらの機関は、企業からの要請を受け、調査のうえ、その企業の製品がハラールであること、つまりイスラムの規範にかなっていることを認証するものである。ただ、これらの機関は、その性質上、一律の基準によって製品のイスラム性を判断せざるをえない。しかしながらこれは、本来のイスラム法の思想とは相容れないものである。なぜならば、イスラム法は穢れの有無などモノの性質を問うものではなく、具体的なコンテクストの中で人間の行為の是非を問う行動規範であり、単純な一律化はありえない構造になっているからである。このように特定の機関が製品のイスラム性の判断を独占しつつあるという点、さらにそこにおいてイスラムの規範が持つ行動規範、道徳的な指針という性格が大きく揺らいでいることを明らかにすることができた。平成26年度は、昨年度に引き続き、消費行動の中でも食行動に特化して調査を行なった。昨年度はマレーシアで調査を行い、食に関するイスラムの規範が人々の消費行動にどのように反映しているかを調べたが、今年度は同じ調査をエジプトで行い、さらにはラマダーン月の「断食」の実践に関しても調査を行った。エジプトがマレーシアと異なっているのは、マレーシアには中華系の住民が相当数存在し、かつ経済の中枢を握っているのに対し、エジプトでは数の上でも、力の上でも、イスラム教徒が圧倒的に支配的という点である。この事実は、エジプトの人々が見せる食の規範に対する態度を、マレーシアのそれとはかなり異なったものにしていることが明らかになった。つまり、エジプトの人々の間には社会の中でイスラムの規範が守られていて当然であるという感覚が強く、食の消費においてとくに規範を遵守しなければならないという意識は強くない。その一方で、何を食べるかではなく、いかに食べるかという点に関心が払われている。たとえば、イスラムの教えの根幹にある施しの精神を重んじ、貧しい人々に食を施すことがイスラム的行為として賞揚される、あるいはラマダーン月には家族、友人が集まって繋がりを再確認しながら食事をするというようなことがイスラム的実践として重要視されるという傾向が近年特に強くなっているのである。本研究では、一般信徒の日常生活における実践、特に消費というレベルで進む(再)イスラム化に焦点を合わせた。消費行動のなかでも食行動に特化したのは、それが最も根源的な性格を持つからである。

エジプトとマレーシアを比較すると、エジプトとは異なり、マレーシアでは食のイスラム性を保証するシステム、「ハラール認証」の制度が深く浸透していることが確認された。エジプトのように人口の圧倒的多数がイスラム教徒である国では、食のイスラム性に関して人々のあいだに疑いというものがそもそも存在しないのに対し、マレーシアの場合、中華系の非イスラム教徒が多数存在し、イスラムの規範に適っているか否かを問う必要があるという差がある。これによって、異なる規範を持つ他者との恒常的な接触がイスラムの規範に対する意識を高めるということを確認できた。次にラマダーン月の断食と共食という実践に焦点を当て、これらがイスラム教徒の自己像とどう関連しているかを明らかにした。この月の断食とそれに伴う日没後の断食明けの食事が重要な意味を持つのは、断食をする者がイスラム教徒であり、かつ断食明けの食事を共にする者こそ断食をした者だからである。近年顕著なのは通りにテーブルを設置し貧しい人々にこの食事をふるまう「ラマダーン・テーブル」という実践である。この月における食の施しは伝統的なものであるが、それが公開された場で行なわれるようになっている。これまさに、生活世界への非イスラム的な価値の侵入により揺るがされたイスラム教徒意識を補強するものとして、開かれた場での「イスラム性」の可視化が求められていることを示している。これらの事例から明らかになったのは、日々の生活をイスラム化しようという意識の高まりが人々の日常的な消費行動を決定し、さらにそれに応えようとする市場がグローバル化が進む状況にふさわしい新しい「イスラム性」を作り上げる構造である。本研究では一般信徒の日常生活における実践、特に食の消費というレベルで進む(再)イスラム化に焦点を合わせ、消費の場における人々の選択とイスラムの規範がどのように結びついているかを調査した。グローバル化の進行により非イスラム的なモノとの接触が増すことで、消費者の間には商品のイスラム性を求める声が高まる。これによって、ハラール認証に代表されるイスラム性の可視化、および地域に埋め込まれない普遍化が拡大することを明らかにした。食行動を中心とした消費行動が人々の宗教的アイデンティティ形成にいかに関わるか、あるいは宗教的アイデンティティがいかに消費行動に反映されるかを見てきたが、人々の置かれた社会的状況によって、食とイスラム教徒意識とのつながり方には、多様性があることが明らかになった。さらにはその方向性を定めるのが、かならずしもイスラム法学の専門家の見解というわけではなく、ときには一般社会の経済上の理由、あるいは人々の健康志向、階級意識などが絡み合い、一般信徒の意識と専門家の見解が融合していくという過程が明らかになりつつある。これは当初考えていた以上の成果である。宗教学(イスラム研究)当初は、衣服に関しても調査研究の対象とする計画であったが、食に関する調査、研究が予想外に充実したものとなっており、平成27年度もこれを続ける予定である。