hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
着床前初期胚における糖代謝酵素遺伝子の発現調節機構の解明

もともと本研究は、初期胚の発育過程における糖代謝酵素の変化を遺伝子レベルで解析することを目的として計画された。初期胚は資料が微量であるため、遺伝子レベルでの解析には、数百個の検体をまとめてmRNAを抽出した上で解析する必要があるが、それでは個々の初期胚の個性が失われてしまう。そこで、in situ PCR法を用い、初期胚1個ごとに遺伝子を解析することを考えた。初年度はin situ PCR法の実際を学ぶために手術で摘出された検体を用いて解析した。次年度は卵子での解析を目指した。しかしながらマウス卵巣組織では切片に卵子を捉えることが困難であった。隣接する切片に卵子を捉えても標本中に必ずしも卵子が捉えられているとは限らず、卵子を単離した状態で包埋し切片を作成する方法も検討してみたが、作成した切片のいずれに卵が含まれているのかがわかり難い。そこで3年目はやむを得ず、目標を卵胞レベルでの解析に切り替えた。具体的には、卵胞壁のアポトーシス遺伝子の変化を、従来から報告されているような卵巣単位ではなく、卵胞単位で解析することを目的とした。マウスの卵巣を凍結包埋し、410μmに薄切してスライドグラス上でin situ PCRを行なった。アポトーシス関連遺伝子としてFasRプライマーを設計し、Perkin-Elmer社製GeneAmp1000を用いて増幅した。遺伝子産物の検出は、PCR反応の増幅時に消費されるdNTPに一定の割合のDIG標識dNTPを添加し、遺伝子産物を直接、抗DIG抗体で検出する方法で行なった。研究費申請時点で考えていた所期の目的である初期胚の遺伝子発現の解明にまでは至ることができなかったが、方法論の改良が進めば、最終的には初期胚まで辿り着きたいし、もしそれが困難であっても、卵胞レベルでの解析自体、今まで行なわれていない方法であるので、何らかの成績を残せるものと考えている。In situ PCR法及びin situ RT-PCR法について、それぞれの方法論を確立した。すなわち、本年度は、目標である卵での検討に先立ち、腫瘍組織での検討を通じて研究方法を確立した。新鮮で変性していない腫瘍組織を無菌的に採取し固定した。固定後、段階的に希釈したsucrose液に浸漬し、OCTコンパウンドに包埋した後、凍結した。Cryostatにて薄切し、buffer中に浸漬することにより、抗体の浸透性を高めた。切片の厚みにより浸漬する時間を調整した。浸透性が高すぎると、PCR産物が漏れ出してしまうため、至適化が困難であった。スライドグラスに切片をすくいとり、Perkin Elmer社のGeneAmp In Situ PCR System1000の封入システムあるいはTakara PCR Thermal Cycler MP用のスライドシールを用いて密封し、サイクリング反応を行なった。反応終了後、増幅されたDNAに特異的な蛍光標識オリゴヌクレオチドプローブを用いてハイブリダイゼーションを行い、蛍光顕微鏡で観察した。今後は、発育各段階ごとの胚を同時にサイクリング反応に供した後に解析し、蛍光強度を比較することにより、遺伝子発現の程度を半定量的に比較できる。同様にin situ RT-PCR法とin situ PCR法による成績とを組み合わせることにより、初期胚ゲノム由来の遺伝子発現とmaternal mRNA由来の遺伝子発現とを区別することができる。従来の方法で既に報告している細胞周期関連遺伝子の発現様式を標準として至適化が可能である。

平成13年度は、目標である卵での検討に先立ち、卵巣組織での検討を通じて研究方法を模索した。昨年度までに行なっていたヒト腫瘍組織では、組織に大きさがあったため切片の作成が比較的容易であり、どこを検体として使用してもほぼ同様の成績が得られ(いわゆる金太郎飴状態)、至適化することも可能であった。しかしながらマウス卵巣組織では切片に卵子を捉えることが困難であり、大きな障壁に当たっている。隣接する切片に卵子を捉えても標本中に必ずしも卵子が捉えられているとは限らず、まず卵胞を対象として試行錯誤を繰り返していると言わざるを得ない。今後は、卵子を単離した状態で包埋し、切片を作成する方法を平行して検討していく予定である。しかしながら、この方法でも作成した切片のいずれに卵が含まれているのかがわかり難いため、反応の至適化を設定するのが困難になっている。切片の厚みによりbuffer中に浸漬する時間を調整し至適化するので、標本ごとに至適化を繰り返してもそれは1個の卵についての成績となり、多数の卵での標本間の比較が困難となっているのである。越えるべき問題点は多々あるが、本法が可能になれば、糖代謝の律速酵素ヘキソキナーゼの初期胚発育に伴う発現量変化の解析や、細胞周期関連遺伝子の発現様式の解析が可能になると期待される。また、卵胞壁のアポトーシス遺伝子の変化を、従来の報告の卵巣単位ではなく、卵胞単位で解析することが可能になると期待される。前年度までに行なっていたヒト腫瘍組織では、組織に大きさがあったため切片の作成が容易であり、どこを検体として使用してもほぼ同様の成績が得られ、反応の至適化も可能であった。しかしながらマウス卵巣組織では切片に卵子を捉えることが困難であったため、遠回りではあるが、一度、卵胞レベルでの解析を行ない、それに習熟した後に、卵子レベルでの解析をめざすことにした。すなわち今年度は、卵胞壁のアポトーシス遺伝子の変化を、従来から報告されているような卵巣単位ではなく、卵胞単位で解析することを目的とした。マウスの卵巣をアセトンドライアイス下に凍結包埋し、410μmに薄切して、スライドグラス上でin situ PCRを行なった。アポトーシス関連遺伝子としてBcl-2、Baxのプライマーを設計し、Perkin-Elmer社製GeneAmp1000を用いて増幅した。遺伝子産物の検出は、PCR反応の増幅時に消費されるdNTPに一定の割合のDIG標識dNTPを添加し、遺伝子産物を直接、抗DIG抗体で検出する方法で行なった。その結果、マウス卵巣においては、上記遺伝子の発現がホルモン依存性である可能性が推測されるところまで解析できた。所期の目的である初期胚の遺伝子発現の解明にまでは至ることができなかったが、in situ PCRによる卵胞レベルでのアポトーシス遺伝子の解析は、ヒトの多嚢胞卵巣症候群の病態解明などへの端緒を開くものと期待される。
テレワークの都市居住空間への影響〜米国の制度とテレワーカーの住宅・行動領域

本研究の最終年度にあたる平成18年度は、これまでの調査の結果をもとに、以下の2つの成果にまとめた。1.カリフォルニア州ロマリンダ市における、都市政策としてのITインフラ導入策の分析と評価前年度調査により、ロマリンダ市では、市全域への光ファイバー導入を行っていることがわかった。本年度は、この導入策に関する、詳細な電話インタビューを5月に行い、更に、当市、及び広域の都市計画資料などを収集し、これを分析した。その結果、この導入策は、経済活動が活発で、かつ高密度に土地利用がなされた、テレワークを前提とした職住コミュニティを創造していく可能性をもち、また市のスマートグロースにも貢献していくことが明解になった。この結果は、"Can New IT Program be a Good Urban Policy fora Municipality"として論文にまとめ、8月に国際テレワーク学会にて発表した。2.米国連邦政府、州・郡政府、自治体、私企業の各レベルにおけるテレワーク支援策・促進事業の実態の把握と分析昨年までに実施した、公的機関や私企業に対する、延べ24回の聞き取り調査を整理、分析した。その結果、本研究課題の目的のひとつである、米国におけるテレワーク促進策の実態について、次のような点が明らかになった。(1)米国社会が、テレワークの社会利益だと認識しているものの幅が、広がってきている。特に経済利益において、従前の生産効率や、ファシリティマネージメント上の効率向上だけでなく、過疎部・郊外・市街地の地域経済活性化や、中小企業ビジネスの拡大の効果が注目されてきている。(2)支援促進のツールとしては、労働規約や労働管理に関するコンサルティングと、テレワーク実施に不可欠なITインフラの提供が、その中心である。この結果は、報告書『米国におけるテレワーク-その支援策と促進事業-』(全92ページ)にまとめ、印刷配布した。平成16年度は、本研究目的の一つに掲げた「(米国の)テレワーカー達が、どのような住まい方をし、どのように都市施設を利用しているか」について、コネチカット州公務員を対象に現状調査、及び結果分析を行った。テレワーカーめ地域居住環境を、広域・近隣・住宅のスケールにわたり調査した研究は、これまでにない。得られた知見は以下の通り。1.公務員テレワーカーの居住地傾向が他と異なり、広域では顕著に郊外や地方に多く、しかしコミュニティ内では顕著に中心部に近く居住していることが明らかになった。2.彼らのテレワーク頻度は高くなく、オフィスへの距離が遠い事が明らかになり、従って彼らの広域交通網への依存度は下がっていない。3.テレワーク開始後、購買活動などにおいて近隣依存度が上昇している。4.彼らの住宅は、州平均と同規模であるが、世帯規模が小さいので専用・独立のオフィススペース所有度が高い。5.しかしオフィス家具などは充実しておらず、これに不満もなく、室空間・家具の両方からみてフォーマルなオフィスが望まれていない。6.更にこれら幾つかの傾向の大きさと、テレワーク頻度や開始動機との間に、相関性があるこという結果を得、公務員テレワーカーのなかでも、家庭状況の違いなどによる、居住環境に対する嗜好の違いがある事が明らかになった。また本年度3月には、米国連邦政府テレワーク担当部門、民間企業のテレワーク推進担当者、ワークライフ調査機関担当者、及びテレワークを取り入れた住宅開発を行う事業者からの、現地での聞き取り調査を行う予定である。平成17年度は、下記の2回の現地調査を行った。両調査は、本研究目的の第一である、米国におけるテレワーク促進策の実態解明の為の調査であり、2.-2は、第二の目的であるテレワーカーの居住空間を把握する為の調査を兼ねている。1.米国連邦政府のテレワーク促進策に関する調査連邦交通省、労働省、農業省、中小企業庁等を訪問し、主として一般国民向けテレワーク促進策の現状を調査した。また環境保護省、下院議会政府改革委員会にも電話インタビューを行い、以下のような結果を得た。(1)一般国民向けのテレワーク促進策が、6省庁に存在し、幅広い分野からテレワークへの取り組みが見られる。(2)これら一般国民向けテレワーク促進策の最終目的は、テレワーク人口の拡大そのものではない。各省庁の政策業務に関わる、何らかの社会利益(環境改善、地方再生等)をもたらす手段として、テレワークが扱われている。(3)各省庁の一般国民向けテレワーク促進策を、束ねる部門や法律は存在しない。(4)連邦政府公務員向けと、一般国民向けテレワーク促進策の間には、協力関係は存在しない。2.テレワーク先進地域の州政府等によるテレワーク関連策実態調査2.-1アリゾナ州政府、マリコパ郡自治体協会、バリーメトロ交通局、南部カリフォルニア自治体協会にて、各機関によるテレワーク促進関連策の現状を、インタビュー調査した。2.-2ロングビーチ市、ロマリンダ市、アメリッジ住宅開発において、自治体あるいは開発地単位での情報インフラ整備の仕組みについて聞き取り調査し、新しいインフラのある都市空間の実態を観察調査した。

この結果は、"Can New IT Program be a Good Urban Policy fora Municipality"として論文にまとめ、8月に国際テレワーク学会にて発表した。2.米国連邦政府、州・郡政府、自治体、私企業の各レベルにおけるテレワーク支援策・促進事業の実態の把握と分析昨年までに実施した、公的機関や私企業に対する、延べ24回の聞き取り調査を整理、分析した。その結果、本研究課題の目的のひとつである、米国におけるテレワーク促進策の実態について、次のような点が明らかになった。(1)米国社会が、テレワークの社会利益だと認識しているものの幅が、広がってきている。特に経済利益において、従前の生産効率や、ファシリティマネージメント上の効率向上だけでなく、過疎部・郊外・市街地の地域経済活性化や、中小企業ビジネスの拡大の効果が注目されてきている。(2)支援促進のツールとしては、労働規約や労働管理に関するコンサルティングと、テレワーク実施に不可欠なITインフラの提供が、その中心である。この結果は、報告書『米国におけるテレワーク-その支援策と促進事業-』(全92ページ)にまとめ、印刷配布した。
介護などの家族内援助の経済学的理論モデルの研究

今年度は、介護保険における地域格差の問題についての考察を主に行った。介護保険が施行されて3年が経ち、現在の公的介護の状況に関する種々の著作も増えてきている状況にある。その中で、地域格差に関しては、かなりの格差の存在することが指摘されているようである。これは保険料の地域格差の問題もあるが、それ以外にも、地方自治体の取り組み姿勢の問題等も存在すること、そして介護移住(公的介護の進んだ地域への移住)を考慮すべきであると薦めている著作さえ出てきている。このように地域格差問題が過激な提言さえ生んでいることにも刺激を受け、地域格差問題に関して考察可能なモデルを構成し、分析を進めている現況である。モデルの数理的構成等は、海外の諸文献のモデルも参考にし、若年世代と老年世代が存在する二地域モデルを考えている。未だ、数理的モデルが細部まで完成したとはいえないが、次のような特徴をもっていると言えよう。動学モデルであるが、均衡分析ではなく、その動学過程における、老年世代、若年世代の厚生について分析したいと考えていること、介護(もしくは広く社会福祉)における地域格差が移住を生じさせるという構成であることである。このような中で中央政府の役割を考察することも大きな問題であり、中央政府が役割を期待される可能性が大きい。(まだ計算結果は出ていないので、最終結果ではない)未だ、モデルが少し大きすぎるので、分析可能とするために改変中であり、また、大きいままでシミュレーションが行われるべきかも考慮中である。種々の文献を収集、検討し、また研究会での発表、またモデルの改良を行い、最終的に一本の論文を公表した。そこでのモデルは、Cremer and Pestieau(1993,PF)の二段階ゲーム、世代重複モデルの形式のものに、不確実性や家庭内介護と家庭外介護という2種類の介護を導入して、主に介護保険に対して考察したものである。Sloan,et al.(1997,EI)や田近・林(1997)も参考になった。分析結果として、介護保険の世代間ギャップが明らかになった。必ずしも介護保険の導入が老年世代にとって、効用の増加に結びつかない点である。人々は介護をする立場にある壮年期と介護を受ける立場になる老年期、ともに関連付けて行動を決定しているが、介護保険の導入に対する反応としては、介護をする立場(壮年期)を優先する可能性が大きいのである。よって、すでに老年世代である立場の者は、介護保険導入時に、介護をする立場のときのメリットを受けられないために、その導入には消極的にならざるを得ないという問題が生じる可能性を指摘できる。実際に、介護保険導入期には政治的な配慮がいくつかなされたが、そのことに対する理解が進んだと言えよう。モデルの構築の際に、種々の仮定の変更を試すものであるが、その課程での計算等の結果から、ナッシュ的、予想の整合性について、他のモデルも現在考察中である。また、この研究の契機となった大学院生の指導に関しても、介護行動に与える税の効果の研究を指導でき、満足のいく結果が得られた。
災害時領域間通信のための高度エピデミック無線伝送の開発

災害時にはマルチホップ無線ネットワークが有効であると一般的に考えられているが,本研究ではマルチホップ無線ネットワークが構築できない程の劣悪な通信環境を想定し,このような状況におけるエピデミック伝送の開発を行った。また,情報を運搬するために特殊ノード(情報シャトル)を導入したエピデミック伝送の提案と開発を行った.シミュレーションにより開発した手法の有効性を示した.また,理論解析などによりエピデミック伝送の性質を明らかにした.災害時にはマルチホップ無線ネットワークが有効であると一般的に考えられているが,本研究ではマルチホップ無線ネットワークが構築できない程の劣悪な通信環境を想定し,このような状況におけるエピデミック伝送の開発を行った。また,情報を運搬するために特殊ノード(情報シャトル)を導入したエピデミック伝送の提案と開発を行った.シミュレーションにより開発した手法の有効性を示した.また,理論解析などによりエピデミック伝送の性質を明らかにした.本研究では,大規模災害時のようにマルチホップ無線経路が構築できない程の劣悪な通信環境において,エピデミック伝送により情報通信を行うことを考える.孤立した領域間の情報交換を行うために,孤立領域間を極稀に行き来する自由意志に従って移動するノードと,情報を運搬するために導入される特殊ノード(情報シャトル)を連係させ情報を運ばせるためのエピデミック無線伝送を開発する.エピデミック伝送の災害地に適した高度化,大規模災害時に孤立領域間での情報交換・共有を可能にする新しい無線伝送手法の開発を行う.平成22年度は主に下記の研究を行った.(1)情報シャトルを導入し,情報シャトルと通常ノードが連携しながら,孤立領域間の情報交換を行うためのプロトコルの開発を行った.また,エピデミック伝送を行うための経路制御手法の提案と評価を行い,その有効性を明らかにした.(2)情報シャトルの移動スケジュールの決定アルゴリズムの開発を行った.情報シャトルのスケジューリングに関する基礎検討を行い,スケジューリングの開発及び評価を行った.事前にスケジュールを決定して情報シャトルを孤立領域間を巡回させるスケジューリングや確率的に巡回路を決定するスケジューリング等の検討評価を行った.(3)開発したスケジューリング手法のシミュレーション評価を行った,今年度は比較的少数の孤立領域間の通信を考えたが,今後はより大規模な孤立領域間通信を行う予定である.(4)エピデミック伝送やマルチホップ伝送の理論評価を行い,送信間隔や最大送信回数と情報伝達能力の関係等を明らかにした.本研究では,大規模災害時のような状況を考え,マルチホップ無線経路が構築できない程の劣悪な通信環境を想定し,このような状況においてエピデミック伝送により情報通信を行うことを考えている.孤立領域間の情報交換のため,孤立領域間を極稀に行き来する自由意志に従って移動するノードと,情報を運搬するために導入される特殊ノード(情報シャトル)を連係させ情報を運ばせるためのエピデミック無線伝送を開発する.エピデミック伝送の災害地に適した高度化,大規模災害時に孤立領域間での情報交換・共有を可能にする新しい無線伝送手法の開発を行う.平成23年度は主に下記の研究を行った.1.昨年度に引き続き,情報シャトルと通常ノードが連携しながら,孤立領域間の情報交換を行うためのプロトコルの開発を行った.また,利用者の移動特性を最大限に利用するエピデミック伝送の基礎研究を行った.2.昨年度に引き続き,情報シャトルのスケジューリングの検討を行い,スケジューリングの開発及び評価を行った.動的スケジューリングの基礎検討を行った.作成したシミュレータにより詳細に評価をしている.3.孤立領域に支援物資を運搬する車両を情報シャトルとして利用してエピデミック伝送を行うことを考え基礎研究を実施した.この場合におけるスケジューリングに対する支援物資の運搬性能と情報共有性能を評価した.作成したシミュレータにより詳細に評価をしている.4.昨年度に引き続き,エピデミック伝送やマルチホップ伝送の様々な理論評価を行った.大規模災害時における情報伝送を考え遅延時間等の理論解析を行い,様々な性質を明らかにした.本研究では,大規模災害時に有効であると考えられているマルチホップ無線ネットワークが構築できない程の劣悪な通信環境を想定し,このような状況においてエピデミック伝送により情報通信を行うことを考えている.孤立領域間の情報交換のため,孤立領域間を極稀に行き来する自由意志に従って移動するノードと,情報を運搬するために導入される特殊ノード(情報シャトル)を連係させ情報を運ばせるためのエピデミック無線伝送の開発,エピデミック伝送の災害地に適した高度化,大規模災害時に孤立領域間での情報交換・共有を可能にする新しい無線伝送手法の開発等が目的である.平成24年度は主に下記の研究を行った.1.昨年度から引き続き,情報シャトルによる孤立領域間の情報交換プロトコルの開発を行った.また,無駄なコピーの拡散を防ぎながら情報を効率的に伝送するためのエピデミック伝送の開発を行い,その有効性を示した.2.昨年度から引き続き情報シャトルの移動スケジュールの決定アルゴリズムの開発を行った.3.孤立領域に支援物資を運搬する車両を情報シャトルとして利用してエピデミック伝送することを考え,スケジューリングに対する支援物資の運搬性能および情報共有性能を同時に評価し,支援物資運搬と情報共有を同時に最適化するため手法を開発した.情報シャトルの物資輸送時間と情報伝達時間を同時に理論解析し,その関係を明らかにした.エピデミック伝送の理論評価も行った.4.研究のまとめを行い,今後の課題を明らかにした.大規模災害時におけるエピデミック伝送の開発,情報シャトルのスケジューリングの開発を順調に行えているため.また理論性能評価でも成果が出つつあるため.24年度が最終年度であるため、記入しない。

平成23年度の研究の中で情報シャトルとして物資運搬車両を利用することを新たに着想し,スケジューリングの開発と性能評価を開始している.この手法の有効性が高い可能性があるため,本研究の価値を高めるためにも開発を積極的に推進したいと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘミングウェイの遺作:オリジナル原稿の編纂方法とその問題点に関する総合的研究

平成2124年度の研究課題では、短編および中編の死後出版作品の特徴を明らかにし、さらにそれを平成1820年度の研究課題の成果とからめて考察することによって、ヘミングウェイの死後出版作品研究の総括を行った。最大の成果は、1950年代以降のヘミングウェイが、新たな一面を開拓しようとする反面、全盛期だった1920年代の作品スタイルに回帰しようとする態度を指摘した点である。50歳を過ぎて突然、ニック・アダムズを復活させたり、処女短編集『われらの時代に』を彷彿とさせる短編群を書いた意図を明らかにした。本研究は、ヘミングウェイの死後出版作品のオリジナル原稿を、遺族や出版社によって編纂・出版されたテキストと比較することにより、彼らの編纂方法とその問題点を明らかにすることに主眼を置いている。平成21年度は、『ニック・アダムズ物語』等に収められた短編および中編「最後の良き故郷」を取り上げた。「最後の良き故郷」については、他の遺作との関連を視野に入れた場合、当作品の執筆時期が『エデンの園』執筆の一時的な中断時期と合致していること、そして『海流の中の島々』の「マイアミ」セクションの執筆翌年に書き始められたことが重要な意味を持つ。ヘミングウェイは『エデンの園』の執筆を中断する直前までニック・シェルドンという登場人物を描いていたが、約8年を経て再開した際には彼のプロットを完全に排除した。そしてその間、ヘミングウェイは、自身の少年時代の体験をもとにした「最後の良き故郷」を執筆、後年には珍しくニック・アダムズを登場させたのである。こうした「ニック」をめぐる変奏には、作者ヘミングウェイのいかなる思いが反映されているのか。本作品の研究では、この変奏の裏に、自身と自身を強く投影させた登場人物との距離をより多くとりたいとするヘミングウェイの意図が強く働いていると結論づけた。実際にトルーディとの性行為が赤裸々に描写された「父と子」におけるニックが、ヘミングウェイが若い頃に描いた若き日の「ニック」だとすれば、晩年の「ニック」の人種/性の逸脱に対する欲望描写は、時空的にできる限り遠く・間接的で、実行に移されたとしても擬似的でなければならなかったのである。この何層にもわたって丁寧に施されたヘミングウェイの婉曲術は、後年に書かれた他の死後出版作品同様、主人公の(ひいてはヘミングウェイの)miscegenalな欲望を公にしたくないとするイメージ保守の姿勢と通底していると言っても過言ではないと思われる。平成22年度は、ヘミングウェイの孫ショーンによって再編纂された『移動祝祭日-復刻版』(2009)を取り上げ、この再編纂本がもつ意義と問題点を、オリジナル原稿および妻メアリーによって編纂された『移動祝祭日』(1964)との比較を交えて考察した。ショーンは、メアリー編纂の主な問題点として、(1)ヘミングウェイ自身を指す人称(Iとyou)をIに統一したこと、(2)第17章のエピグラフを書き換えたこと、(3)複数の原稿を組み合わせて最終章を構成したことの三つを挙げた。そして彼は、これらの箇所を、ヘミングウェイが遺したオリジナル原稿に戻すことによって解決しようとした。ショーン編纂の目的の一つが「ポーリーンの復権」であったことは、容易に推測できる。ヘミングウェイと最初の妻ハドリーの離別に際して祖母ポーリーンが加害者として関与していたという、メアリー版『移動祝祭日』における彼女の負のイメージを緩和したかったのだ。ところが、ショーンが特に変更を加えた人称や最終章から浮かび上がるのは、ヘミングウェイのポーリーンに対する想いというよりも、むしろハドリーに向けて巧妙に織り込んでいた愛のメッセージである。また、ショーンもメアリーと同じ過ちを犯している。例えば、ヘミングウェイがポーリーンと"the unbelievablehappiness"な時を過ごしたという表現を、ショーン自身が語句を継ぎ接ぎして作りだした点。そしてもう一つは、ガートルード・スタインの章で、彼女がより肯定的に捉えられるようオリジナル原稿にはない文を加筆している点等である。ショーン版の刊行によりヘミングウェイの温情な一面がクローズアップされているが、ショーンの行為がオリジナル原稿のauthenticityを損なうものであることは間違いない。平成23年度は、主に二つのことを計画している。

一つ目は、ヘミングウェイが過去の自身や人生をいかに「短編・中編」に織り込んだかを、ヘミングウェイの自伝的事実との比較を交えて論考し、それをニックを主人公とする短編小説群「ニック・アダムズ物語」との関連性について考察することである。この成果は、日本ヘミングウェイ協会の研究誌『ヘミングウェイ研究』第12号に収められている。また二つ目は、"Jimmy Breen"の執筆意図や作品世界などを明確にするとともに、他の死後出版作品との関わりの中で、「ヘミングウェイ独自の自伝スタイル」がどう変容したのか/していないのかを明らかにすることである。出産・育児による中断前は、"Jimmy Breen"のオリジナル原稿調査に従事した。当作品は全20章に分けてJFK図書館に保管されているが、そのうち公開されている8章分をデータ化し、出版された短編のテキストと比較した。その結果、オリジナル原稿と出版原稿とは大きな乖離があることが判明した。また関連資料に目を通したところ、ヘミングウェイが主人公の人称(一人称/三人称)をどうするか迷っていた形跡があった。この発見は、他の死後出版作品研究との関連において重要な意味を持つと考えられるため、研究再開後に集中して考察したい。本研究は、ヘミングウェイの死後出版作品のオリジナル原稿を、遺族や出版社によって編纂・出版されたテキストと比較することにより、彼らの編纂方法とその問題点を明らかにすることに主眼を置いている。平成24年度は、出産・育児による中断前に従事していた“Jimmy Breen"の原稿分析と考察を進める一方、ヘミングウェイが1956年に執筆した第二次世界大戦関連の短編五作品の研究にも従事した。ヘミングウェイは知人に宛てた手紙の中で、上記の作品を「非正規軍や戦闘、殺戮者たちを扱っているので、少しショッキングだと思う」と表現した。しかしJFK図書館に所蔵されている五編のオリジナル原稿を精査した結果、殺戮の場面を描いた「ショッキング」な物語はむしろすでに出版されている“The Cross Roads"だけで、それ以外の未出版作品には直接的な戦闘シーンや殺戮場面が一切ないことが判明した。では彼がこれらの短編を執筆した意図は何だったのであろうか。書く訓練のため、あるいは第二次大戦にひとつの区切りをつけたいという思いがあったのかもしれない。しかし第二次大戦の短編群をひとつの物語と見なし、『海流の中の島々』の後、つまり1950年代に執筆された他の死後出版作品との関連の中で捉えなおすと、単なる習作と片付けられない側面が浮かび上がってくる。つまり、ヘミングウェイが第一次世界大戦後に執筆した短編集『われらの時代に』(1925)への回帰願望である。こうした1920年代に対する郷愁の思いは、他の死後出版作品にも見られる特徴のひとつである。当研究の成果は、2013年度日本アメリカ文学会の全国大会で発表する予定である。今年度に行う予定であった研究計画を2つとも実行できているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はヘミングウェイの死後出版作品群に焦点を絞り、オリジナル原稿と出版本の差異を比較・検討することを主眼とした。その結果、これらの作品が書かれた1940年代後半以降のヘミングウェイ作品、特に彼自身の経験を織り込んだ自伝的な作品において新たな視座を得ることができた。
蓄尿制御分子としての代謝型グルタミン酸受容体と酸感受性イオンチャネルの機能解析

マウスの下部尿路機能制御において、代謝型グルタミン酸受容体サブタイプ1(mGluR1)表現型に雌雄差があることを、mGluR1遺伝子欠損(KO)マウスを用いて明らかにした。12-13週齢のmGluR1-KOとその野生型(WT:C57BL/6N)を対象に、代謝ケージ内における覚醒下自発排尿行動評価と、除脳無麻酔下での反射排尿シストメトリー検査を行い、下部尿路機能を総合的に精査した。除脳を含む手術はセボフルレン麻酔下で行った。自発排尿行動評価では、一日飲水量、一日排尿量、一日排尿回数、一回排尿量を調べ、反射排尿シストメトリー検査では、一回排尿量、排尿容量閾値、排尿効率、最大排尿圧を測定した。自発排尿行動評価:雌において、KOはWTと比べ、有意に一回排尿量が多く(79.3%増)、一日排尿回数が少なかった(49.1%減)。しかし、一日飲水量、一日排尿量では、KOとWTに差が無かった。一方、雄では全ての検討項目でKOとWTに差が無かった。反射排尿シストメトリー検査:雌において、KOはWTと比べ、一回排尿量と排尿容量閾値が大きく(それぞれ、89.5%増と92.2%増)、排尿効率が低かった(3.5%減)。他方、雄では、KOがWTに比べて、有意に大きな排尿容量閾値(36.2%増)と低い排尿効率(4.0%減)を呈したものの、一回排尿量では差を示さなかった。本研究は、mGluR1が膀胱からの興奮性求心性信号伝達に関与し、蓄尿期において重要であることを示した。一方、その関与の程度には雌雄差があり、雄に比べて雌でmGluR1欠損の影響が顕著であった。この結果は、研究を行う際、調査対象分子の表現型に性差がある可能性を念頭に置く必要があることを示唆する。近年、医学研究において、遺伝子関連の表現型や薬物療法への反応性に性別を考慮することの重要性が提唱されており、本研究結果はそれに同調する。代謝型グルタミン酸受容体サブタイプ1(mGluR1)遺伝子欠損(KO)マウスを用いた下部尿路機能解析を行った。代謝ケージ内自発排尿行動分析において、mGluR1-KOマウスは、野生型(WT)マウスと比較し、一回排尿量が著しく多く、一日排尿回数が少なかった。両群間において、一日飲水量と一日排尿総量は同じであった。除脳無麻酔下シストメトリー法を用いた反射排尿評価において、mGluR1-KOマウスの一回排尿量、膀胱容量は著しく大きく、最大排尿収縮圧は高かった。一方、mGluR1-KOマウスの排尿効率は微小ではあるものの有意に低下していた。既存の研究結果と併せ以上の結果は、mGluR1が膀胱からの興奮性求心性信号伝達、及び、外尿道括約筋への興奮性入力の抑制性制御に関与することを示唆した。研究成果は、国内外の学会にて発表した。上記実験に加え、膀胱知覚求心路におけるタキキニン受容体を介す信号伝達を検討する研究にも携わった。タキキニン受容体は膀胱、後根神経節、脊髄後角に発現し、膀胱求心性知覚信号伝達に関与している可能性が示唆されている。モルモットの下部尿路におけるタキキニン受容体の発現パターンはヒトのそれと類似している。主要なタキキニン受容体サブタイプであるNK1の選択的受容体拮抗薬であるnetupitantを用いる薬理学的解析実験を行った。正常膀胱活動と侵害刺激誘発性膀胱過活動の両者において、netupitantは膀胱容量を有意に増加した。この結果は、NK1受容体を介する興奮性膀胱求心性信号伝達が正常膀胱と病的膀胱の両者において重要な役割を担っていることを示す。一方、netupitantが膀胱収縮圧を変化させないことから、侵害刺激誘発性膀胱過活動に対して、排尿筋収縮を損ねることなく症状を改善する可能性が示唆された。この結果は、国際的英文誌に発表した。これまでの研究は齧歯動物を用いたin vivo実験が中心であり、長年に渡り蓄積された技術力と経験が生かされたため比較的順調に当該研究を進めることができたと考えている。酸に感受性があるtransient receptor potential vanilloid 1(TRPV1)はカプサイシンにより活性化される。そして、カプサイシン全身投与による初期の刺激後に求心性C神経線維は脱感作される。この動物モデルを用い、マウス下部尿路機能における求心性C線維の役割を調べた。結果、正常マウスと脊髄損傷マウスの両者においてカプサイシン感受性C求心性線維の脱感作は膀胱容量に影響しないことが分かった。一方、脊髄損傷マウスでみられる蓄尿期の不安定膀胱収縮はカプサイシン投与群で約62%減少した。これは、脊髄損傷マウスにおいてカプサイシン感受性C求心性線維が不安定膀胱収縮惹起に関与することを示している。TRPV1遺伝子欠損(脊髄正常)マウスでは、野生型では通常みられない不安定膀胱収縮が頻発した。これは、TRPV1を介する経路が膀胱活動を安定させる役割を担うことを示唆する。

以上の結果は、脊髄正常マウスと脊髄損傷マウスでは、膀胱活動安定性に関してカプサイシン感受性C求心性線維の役割が正反対であることを示している。但し、両者に共通して、カプサイシン感受性C求心性線維はマウスの膀胱容量制御には関係していない。酸感受性acid-sensing ion channel (ASIC)阻害薬を用いたin vivoシストメトリー実験では、ASIC阻害薬腹腔内投与が一回排尿量もしくは膀胱容量を約27%増加した。更に、pH3に調整された希釈酢酸の膀胱内注入によって頻尿となったマウスへASIC阻害薬を腹腔内投与したところ、一回排尿量もしくは膀胱容量が約70%増加した。これらの結果は、正常膀胱求心路刺激と侵害性膀胱求心路刺激の両方でASICを介し、興奮性膀胱求心性伝達に関わっていることを示している。これまでに集積された知識と技術が、現在の研究の推進にとても役立っている。また、他の研究機関との共同研究を通して、当施設のみでは容易に成しえない実験を実施できたことが研究の進展に大きく貢献している。マウスの下部尿路機能制御において、代謝型グルタミン酸受容体サブタイプ1(mGluR1)表現型に雌雄差があることを、mGluR1遺伝子欠損(KO)マウスを用いて明らかにした。12-13週齢のmGluR1-KOとその野生型(WT:C57BL/6N)を対象に、代謝ケージ内における覚醒下自発排尿行動評価と、除脳無麻酔下での反射排尿シストメトリー検査を行い、下部尿路機能を総合的に精査した。除脳を含む手術はセボフルレン麻酔下で行った。自発排尿行動評価では、一日飲水量、一日排尿量、一日排尿回数、一回排尿量を調べ、反射排尿シストメトリー検査では、一回排尿量、排尿容量閾値、排尿効率、最大排尿圧を測定した。自発排尿行動評価:雌において、KOはWTと比べ、有意に一回排尿量が多く(79.3%増)、一日排尿回数が少なかった(49.1%減)。しかし、一日飲水量、一日排尿量では、KOとWTに差が無かった。一方、雄では全ての検討項目でKOとWTに差が無かった。反射排尿シストメトリー検査:雌において、KOはWTと比べ、一回排尿量と排尿容量閾値が大きく(それぞれ、89.5%増と92.2%増)、排尿効率が低かった(3.5%減)。他方、雄では、KOがWTに比べて、有意に大きな排尿容量閾値(36.2%増)と低い排尿効率(4.0%減)を呈したものの、一回排尿量では差を示さなかった。本研究は、mGluR1が膀胱からの興奮性求心性信号伝達に関与し、蓄尿期において重要であることを示した。一方、その関与の程度には雌雄差があり、雄に比べて雌でmGluR1欠損の影響が顕著であった。この結果は、研究を行う際、調査対象分子の表現型に性差がある可能性を念頭に置く必要があることを示唆する。近年、医学研究において、遺伝子関連の表現型や薬物療法への反応性に性別を考慮することの重要性が提唱されており、本研究結果はそれに同調する。膀胱蓄尿機能における信号伝達メカニズムの解明を目的に、膀胱求心路信号伝達における他の代謝型グルタミン酸受容体サブタイプの関与、及び、酸感受性イオンチャンネルの関与について、主として拮抗薬、もしくは作動薬を用いた薬理学的手法で研究を推し進める。代謝型グルタミン酸を介した膀胱求心路に関して、更に深く掘り下げてその役割を解明する予定である。この際、膀胱求心路の障害モデルとして脊髄損傷マウスを用いる予定。脊髄損傷マウスの病態を蓄尿期のみならず排尿期のにおいても詳細に解析し、代謝型グルタミン酸経路と脊髄損傷に基づく下部尿路機能障害の関係を丁寧に解析して行く。研究計画の一部を変更して、当該年度中には現有機材で実験可能な研究を優先的に行った。
インスリン抵抗性とビタミンＡ代謝のクロストーク

インスリン抵抗性が進行すると脂肪細胞のグルコース輸送体(GLUT4)遺伝子発現が抑制される。我々はGLUT4ノックダウン3T3-L1細胞を用いて、転写を活性化する配列をRBP4遺伝子プロモーター上に見出し、そこに結合して転写を活性化するPSMB1を同定した。PSMB1は149番目のアミノ酸であるチロシンがリン酸化されうることが分かった。この149番目のチロシンをリン酸化を受けないフェニルアラニン変異体(Y149F)を作成し細胞内局在性を観察したところ、Y149Fは核に局在した。よってリン酸化されないPSMB1は核にとどまり続けることが示唆された。またY149Fの転写活性化能は有意に高かった。PSMB1のGLUT4ノックダウン依存的な核移行のメカニズムプロテオソームサブユニットはリン酸化を介して核膜孔と相互作用し、核内移行が制御されていることが知られている。PSMB1分子内には複数のリン酸化コンセンサスアミノ酸配列が存在することから、野生型GFP-PSMB1発現ベクターおよび変異体発現ベクターを細胞内に導入し、細胞内局在性を観察する系を確立する。これを用いて細胞内局在性とインスリン抵抗性との関連を解析する。GLUT4ノックダウン3T3-L1細胞の解析脂肪細胞特異的GLUT4欠損マウスの細胞モデル系として作成したGLUT4ノックダウン3T3-L1細胞はインスリン抵抗性の発症メカニズムを明らかにする上で優れた細胞株であると考える。そこで、マイクロアレイ等を用いて遺伝子発現様式を網羅的に解析する。GLUT4 (Glucose Transporter 4)は骨格筋、心筋、脂肪細胞に発現するグルコース輸送体であり、インスリン依存的に細胞質から膜表面へと移行する。一般に肥満や2型糖尿病患者においては、脂肪細胞のGLUT4の発現は減少するが骨格筋における発現は変わらない。肥満や2型糖尿病患者に認められる耐糖能異常において、脂肪細胞におけるGLUT4発現低下が何に関与しているのかは不明であった。脂肪細胞特異的GLUT4欠損マウスを用いた研究で、このマウスのインスリン抵抗性の原因遺伝子が、血中におけるビタミンA輸送タンパクとして知られているRBP4 (Retinol Binding Protein 4)であることが示された。しかしながら、なぜインスリン抵抗性による脂肪細胞GLUT4の発現減少がRBP4発現増加につながるのか不明である。そこで我々は、脂肪細胞特異的GLUT4欠損マウスの細胞モデル系を作成し、RBP4遺伝子発現調節機構を明らかにしようと試みた。その結果、RBP4遺伝子プロモーター上にGLUT4ノックダウン依存的な転写活性化配列を見出し、そこに結合する因子として20Sプロテアソームサブユニットの一つPSMB1を同定した(Inoue, et al., J. Biol. Chem. 2010: 285(33): 25545-25553.)。PSMB1はGLUT4ノックダウン依存的にDNA結合が強くなるが、これはPSMB1自身の細胞質から核への移行が促進したことによることを明らかにすることができた。また、この核移行がPSMB1分子内の特定のアミノ酸のリン酸化と関連していることが示唆された(Yamauchi J, et al., Biosci Biotechnol Biochem. 77(8):1785-1787 (2013)。本研究結果は、タンパク質代謝系としてのプロテアソーム、脂質代謝異常に関係するインスリン抵抗性およびビタミン代謝に関与するRBP4といった、生体内で独立していると考えられていた各代謝系が密接に相互作用している可能性を示唆している。PSMB1のGLUT4ノックダウン依存的な転写活性化のメカニズムPSMB1がプロモーターに特異的に結合し、転写因子として機能することは証明した。しかしながら分子内に典型的な転写活性化モチーフは見出されていない。このことはPSMB1単独ではなく共役因子が存在する可能性を示唆している。よって、PSMB1と相互作用して転写活性化に関与する因子を検索する。PSMB1はプロテオソームサブユニットであることから、その他のサブユニットの関与を中心に検索する。

PSMB1の細胞内局在性前年度作成した野生型PSMB1-GFP発現ベクターおよび編型PSMB1(Y149F)-GFP発現ベクターを細胞内に導入し、GFP蛍光を指標にした細胞内局在性を調べるシステムを確率した。特に微分干渉顕微鏡を導入し、局在性の指標とした。GLUT4ノックダウン3T3-L1細胞を用いたマイクロアレイ解析を開始した。PSMB1の細胞内局在性野生型PSMB1のGFP融合タンパク発現ベクターを構築した。また、リン酸化モチーフ検索サイトでサーチしたところ、PSMB1分子内にはコンセンサスリン酸化部位が存在することが分かった。そこで変異型PSMB1(Y149A)のGFP融合タンパク質発現ベクターも同時に作成した。これらのベクターを細胞内に発現させ、GFPの蛍光を指標にして細胞内局在性を調べるシステムを確立しつつある。PSMB1の転写活性化のメカニズム既知のとおり、PSMB1はプロテオソームサブユニットの一つであり、PSMB1と会合するその他のタンパク質の数と種類は膨大であることが予想される。実際免疫沈降法などで調べると、転写活性化に相関しうるタンパク質の相互作用を検出することは困難であると結論した。PSMB1の細胞内局在性;計画通り実施し、研究期間内に論文として報告する予定である。GLUT4ノックダウン3T3-L1細胞の解析;計画通り実施する。RBP4の新規アディポカインとしての役割をリコンビナントRBPを用いて解析する。PSMB1の細胞内局在性計画通り推進する予定である。RBP4の正確な定量法の確立に関する研究RBP4の正確な定量法を確立するため、大腸菌を用いたリコンビナントRBP4の大量調整および特異抗体の作成に関する研究を推進する。直接経費計80万円物品費50万円、旅費10万円、人件費10万円、その他(論文作成費等10万円)間接経費24万円直接経費計130万円物品費100万円、旅費10万円、人件費10万円、その他(論文作成費等)10万円間接経費39万円
ナノメートル厚さのAl2O3薄膜の弾性率の直接測定

Al2O3のヤング率が材料厚さ依存性を実験的に検討した。数10nm100nm程度の厚さを持つチューブ状のAl2O3を原子蒸着法を利用して作製する技術を開発した。作製したチューブを用いてヤング率を測定した。ヤング率の測定には片持ちはり法を利用した。その結果、Al2O3のヤング率は厚さ依存性を持つことが明確に認められた。ただし、ヤング率を厚さの関係を正確に求めるためには、更なる実験結果の蓄積が必要である。本研究で提案した、厚さを10nmレベルまで制御したAl2O3チューブを作成する方法と簡単にヤング率を測定する方法の組み合わせは、当該分野の研究に役立つことが期待される。(1)厚さが5nm100nm程度の自立状態にあるAl2O3薄膜チューブの作製をAtomic Layer Deposition (ALD)法を用いて行うことができた。炭素繊維上にコーティングするAl2O3の厚さを制御することにより、炭素繊維を酸化除去して得られるチューブの厚さを制御することができた。この際、表面状態の滑らかな高強度型の炭素繊維が表面滑らかで、均一な厚さを持つチューブを作製するために最適であることが確認された。(2)製造時コーティング表面及び得られたチューブなどのAFM測定やXPSによる元素分析及びチューブ破断面の高分解能SEM観察を行井、自立チューブとして弾性率を測定するための試験片として利用できることを確認した。また、チューブの厚さを均一にするための加熱条件も検討し、最適な値と思われる条件を決定できた。(3)弾性率を求めるためのナノ厚さを持つチューブの作製手順を決定することができ、弾性率の測定に取りかかることができた。また、弾性率を求める際に必要な解析手法の検討にも着手することができた。ナノメートルオーダーから数10ナノメートルオーダーの弾性率を測定することができるチューブ状の試験片を作製することに成功した。ALD (Atomic Layer Deposition)法を利用して、表面の平滑性が極めて良い炭素繊維表面にAl2O3を数十ナノメートル蒸着した。蒸着厚さは10nm200nm程度とした。蒸着した炭素繊維を大気中で高温加熱することにより炭素繊維を酸化除去し、Al2O3のチューブを作製した。得られたチューブの内径は45μmであり、Al2O3層の厚さは10150nmであった。また、チューブの長さは1mm20mm程度であり、製造条件により制御することができた。このチューブの結晶組成の透過形電子顕微鏡による観察、XPSのよる結晶組成の同定などを行った。同時に、チューブ表面の状態を原子間力顕微鏡による観察した。これらの結果より、片持ち梁を利用してチューブの弾性率を求めることが可能になるものと考えられる。一部の材料では弾性率の測定を行い、データを整理解析中である。材料の厚さがナノメートルオーダになると表面に依存する原子数と内部に依存する原子数の比が大きく異なる。このために原子間結合に依存するヤング率は、材料の厚さ依存性を持つことが考えられる。このような効果に対しての理論的な考察は行われてはいるものの、実験的に調べた報告はない。本研究では材料のヤング率が材料厚さによりどのように変化するかを実験的に検討した。まず、数10nm100nm程度の厚さを持つチューブ状のAl2O3をALD法を利用して作製する技術を開発した。この手法により最小厚さ10nmの厚さで直径が5μm程度で長さが数cmオーダーのAl2O3チューブ状Al2O3の再現性のある作製に成功した。また、Al2O3の厚さは10nm数100nmの間の任意の厚さのものを制御して製造することが可能であった。このようにして作製したチューブを用いてヤング率を測定した。ヤング率の測定に片持ち梁法を利用した。すなわち、Al2O3チューブの一端を剛体に固定し、もう一端のAl2O3チューブのたわみを精密に測定することによりチューブ状はりの弾性解析を用いてヤング率を導出した。その結果、Al2O3のヤング率は厚さ依存性を持ち、厚さが薄くなるにつれてヤング率が変化する傾向が認められた。ただし、ヤング率を厚さの関係を正密に求め理論やシミュレーションの結果と比較・検討するためには、更なる実験結果の蓄積が必要であると判断される。本研究に最大の成果は厚さを10nmレベルまで制御した直径5μmのチューブを作成する方法と簡単にヤング率を測定する方法を提案したことにあると考えられる。

Al2O3ナノチューブ試験片の作製が順調に行えるようになり、研究は当初の計画以上に進展している。一方、弾性率の測定結果を公表するためには、数多くの試験結果に基づく確認が必要であり、当初の計画よりも多くの測定が必要であると考えられた点によりおおむね順調に進展しているとした。複合材料・物性最終年度に向けて、実験で得られた結果をバルク状のAl2O3の弾性率と比較検討することにより、厚さがナノメートル数10ナノメートル領域になった場合のバルクからの変化を考察する。論文等で報告されている解析や実験結果も参考にしつつ、弾性率の厚さ依存性を明らかにする研究実績に記載した項目は当初予定されていたものであり、ほほ達成できた。得られた値の妥当性検証には更に実験の積み増しが必要であることを考慮し、おおむね順調に進展していると判断した。関連分野の学会(10th PACRIM会議)での情報収集も行い、国際的にも新規性のあることは確認しており、学会発表は行えるレベルには達しており、次年度に行う予定である。出張旅費が当初の計画よりも少額で済んだ。また、測定方法を工夫することにより、外部への依頼評価解析による資金の必要がなくなり、研究経費が節約できた。これらの変更により研究計画自体に支障が生じないので、最終年度である次年度により充実した研究を行うことを計画した。本年度に得られたAl2O3ナノチューブの材料学的な評価を引き続き行う。片持ち梁法により自立チューブを構成するAl2O3の弾性率を、チューブの径、厚さ及び自重たわみから求めるための実験技術を確立する。この際、チューブの支持台への接着方法や、最適なチューブの長さ等を検討する予定である。また、弾性率が既知で10μm程度の直径を持つ多結晶Al2O3繊維を用いて測定方法の妥当性を検証することを引き続き行う。自立チューブの膜厚さ、チューブ長さをパラメータに取り、連続体力学の解析を利用し、自立チューブの弾性率を求めることを試みる。データ解析の精度を向上させるために、片持ち梁装置の数値結果を高速で処理できる計測系を充実させる。このための、データ処理装置とデータ解析用謝金に用いる予定である。また、データの蓄積が進み当初の目的である弾性率の厚さ依存性に関する見解が得られる見通しのため、国内外の学会発表に用いることを予定している。出張旅費が当初予定より少額ですんだ。また、研究が順調のため外部への依頼が不必要となり謝金が発生しなかった。今回の研究では、材料の弾性率という物質固有の性質に依存する値の測定が重要である。物質固有の性質であるが故に、得られたデータ及びデータの解釈には細心の注意が必要である。再現性のある値を得るためには、更なる実験を積み重ねてから発表することが好ましいと考え、発表を先送りすることにした。次年度使用額は謝金と学会発表に用いる予定である。
超精密研磨金属鏡を用いた中性子貯蔵ボトルの製作と応用

1.まず、中性子のベータ崩壊特性等の物理的性質を解明する実験研究に極めて有利な特徴を有する超冷中性子貯蔵ボトルの最適設計の研究を行い、中性子崩壊粒子を測定分析する検出器を開発してその性能を明らかにすることにより、中性子崩壊実験用中性子貯蔵ボトルの基本構造を示すことができた。その成果はJ.Phys.Soc.Japan,Suppl.Aに論文として発表した。2.このような中性子崩壊実験用高性能ボトルを実現するため、現在の技術で最も高精度の精密金属加工による光学的表面を有する金属鏡の具体的製作方法として、ダイヤモンド精密研削加工と電解複合精密研磨加工について比較検討した。3.その結果、ダイヤモンド精密研磨は研削加工線幅内では数nmの表面粗さの達成が可能であるが、大きな凹凸の加工線間境界部が周期的に成され、またステンレス鋼等の硬質材には不向きであること、一方複合研磨は電解条件と機械研磨条件の多様な組み合わせにより高度の超精密研磨が可能であり、且つ大面積の硬質材でも実用的な加工速度を有することが判り、これらの成果に基づき、ボトル条件の最適化に関してKURRI Prog-ressreport及び学術講演会に発表した。4.精密研磨超冷中性子ボトルにおける中性子全反射の新しい特性について、理論的解明を行い、Phys.Lett.A及びPhys.Rev.Bに発表した。5.これらの研究成果に基づき、電解複合精密研磨のSUS材金属鏡を試作し、これらの中性子反射性能の精密測定を実施した。その結果は「波紋」1997年5月号に報告した。6.これらにより、超冷中性子ボトル用鏡製作に最適な電解複合精密研磨の加工条件が明らかになった。この結果に基づき、中性子崩壊ボトルの中性子貯蔵性能の数値解析を行い、ボトルの構造として円筒型ボトル・接線入射構造を決定し、内径50cm、長さ60cmの大容積超精密研磨SUS310S鏡製中性子ボトルを製作した。これらの進展の成果をJHP'98 Workshopにおいて発表した。7.製作したSUS製ボトルを京都大学研究炉のスーパーミラータービン式超冷中性子実験設備の超冷中性子実験孔に取り付け、ボトルの特性を実測し、中性子物理研究への応用実験におけるその性能を明らかにした。(1)まず、現在の技術で最も高精度の精密金属加工による光学的表面を有する金属鏡の具体的政策方法として、ダイヤモンド精密研削加工と電解複合精密研磨加工について比較検討した。(2)その結果、前者は研削加工線幅内では数nmの表面粗さの達成が可能であるが、大きな凹凸の加工線間境界部が周期的に形成されること、中性子反射臨界速度の大きいステンレス鋼等の硬質材には不向きであり、且つ加工速度が遅く大面積鏡の加工に不利であること、一方複合研磨は電解条件と機械研磨条件の多様な組み合わせにより高度の超精密研磨が可能であり、且つ大面積の硬質材でも実用的な加工速度を有することが判った。(3)種々の加工条件の電解複合精密研磨により、数種の材質規格のSUS材について寸法10cmx6cmの金属鏡試料を多数試作し、これらについて中性子反射率精密測定装置を用いて中性子反射性能の精密測定を実施した。その結果、超冷中性子ボトル用鏡製作に最適な電解複合精密研磨の加工条件が明らかになった。(4)種々の形状・構造の中性子ボトルについて、その中性子貯蔵性能の数値解析を行い、中性子貯蔵に最適のボトル形状・構造として、円筒型ボトル・接線入射構造を決定した。(5)特にボトルの中性子注入弁及び取り出し弁の部分については、弁閉鎖中の間隙からの中性子漏洩を低減させるために、弁構造について詳細な検討を行った。(6)これらの試作・特性測定及び設計検討に基づき、内径50cm、長さ60cmの大容積円筒型接線入射構造の超精密研磨SUS310S鏡製中性子ボトルを製作した。