hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己意識の特性をふまえた軽度発達障害児への生涯発達的視点からの心理教育的支援

(1)特別支援教育コーディネーターの「調整」機能については「外的調整」と「内的調整」があることが明確となり、これらのうち「内的調整」についての研究成果を学術誌へ論文投稿中である(21年12月)。(2)学校機関と校外専門機関との連携・連絡の現状について、S市内全自閉症・情緒障害学級ヘアンケート調査を行ない、校外連携の促進要因と抑制要因を明確にした。また、NPOをコーディネート役として活用した事例は非常に少ないが、校外機関としての有効性が明確となったため、こ1事例をとりあげ、NPO職員特別支援教育コーディネーター教員を対象にインタービュー調査を行ない、その結果を分析した。この研究成果は22年度の特殊教育学会での発表に向け現在抄録作成を行っている。(2)自己理解:定型発達における自己評価および自尊心の発達に関する調査研究を行い、領域別により自己評価の発達的様相は変化の仕方が異なること、自己評価の低下と自尊心は必ずしも相関関係にないことなどが示唆された。この研究成果は、現在学術誌へ論文投稿中である。(3)心理臨床における自己理解の変容過程:自己理解の深まりにおいて心理劇的ロールプレイングを用いた有効性が明確となり、これらの成果は学術誌に掲載された。また、21年度で8年目となる心理臨床データの蓄積を継続して行った。その結果、自己理解と他者理解との関連、自己認識欲求に応じた障害告知、多機関連携のありかたについて知見を得た。この研究成果を22年度の学会で発表するため、現在準備中である。PDD児の集団療法に関する研究動向については、大きく4つのアプローチが指摘でき、この内容は東北大学大学院教育学研究科年報に掲載された。ADHD児の自己理解の先行研究の動向については、主に原因帰属の点からまとめたものを、現在学会誌に投稿中である。●家族支援:特に青年期の親を対象とした親支援、きょうだい支援について、障害告知との関連から実態調査とそれをふまえた支援のありかたを検討した。●学校教育における支援:自閉症・情緒障害特別支援学級と校外機関との連携について、A市全学級を対象に実態調査を行うとともにコーディネーターの役割を校外機関であるNPOが担っている事例をとりあげ、連携を促す促進要因および抑制要因について検討を行った。●集団心理療法における支援:発達障害児者を対象とした集団心理療法について、自己理解という観点を中心にその変容過程の検討を行った。また、心理劇的ロールプレイングにおいては、監督・補助自我・観客の反応様式との関連についても合わせて検討した。●発達障害児を対象としたかかわりにおいては自閉症・LD・ADHDなど障害ごとの認知的特性に応じた支援が行なわれている。発達に伴いその中核となる特性が変化した事例を対象に、DSM-IV、PRS,WISC心の理論課題、自己認識の特性という観点から、回答の特徴を先行研究の知見と比較・検討する中で、その状態像を詳細に分析した。
老化関連長鎖ノンコーディングRNAの制御による肺線維症難治性の克服

本研究計画は、加齢関連難治の肺疾患である肺線維症において線維芽細胞の線維化誘導性細胞老化が難治性の病態形成に寄与するとの仮説から、新規の細胞運命決定である長鎖ノンコーディングRNA(lncRNA)に注目し、同病態の線維芽細胞の細胞老化を制御するlncRNA群を同定することで疾患の新たな治療標的や疾患のバイオマーカー開発に資することを目指すものである。初年度であるH30年度は以下の研究を進めた。老化線維芽細胞関連lncRNAの同定:老化細胞のモデルとして肺ヒト線維芽細胞に150μMの過酸化水素水で刺激し、3日後の細胞表現型を解析。老化関連βgal染色の陽性化、WST試薬による細胞増殖の低下、p16の発現増強、SASP(老化関連分泌表現型)としてMCP-1などの発現上昇を確認した。同時に筋線維芽細胞の表現型獲得を認めた。同様の表現型の変化を細胞の繰返し継代によっても観察した。これらの老化誘導細胞よりRNAを抽出し、IPFで特異的に発現低下が認められたlncRNAであるXの発現を解析し、幼弱線維芽細胞に比べ優位な低下を示すことを確認した。TGF-βによる刺激においてもlncRNA_Xの発現は低下した。老化線維芽細胞リプログラミングの検討:上記の老化誘導の実験に用いた組織微小環境因子である低酸素の細胞への影響を検討したところ、組織低酸素は繰り返し培養および酸化ストレス誘導による老化線維芽細胞の表現型をリプログラミングすることを見出した。ブレオマイシン(BLM)肺線維症モデルにおけるP19Arf発現老化細胞除去の線維化抑制効果の検証:老化細胞可視化モデルであるARF-DTRマウスに対してBLMの単回気管内投与による肺線維症の誘導を行った。14日目のマウス肺は線維化の組織像の形成とともに、p19arfシグナルの大幅な増強を認めた。マウス肺線維症における老化細胞の増加が示唆された。細胞の老化誘導により変化が見られるlncRNA群からsiRNAでの細胞老化表現型が見られる機能性lncRNA群の選定が進んでいない。lncRNA発現を効率的に抑制するshRNAベクターの作成に時間がかかっている。ARF-DTRマウスでの老化細胞除去による治療効果を検定しているが、マウス個体間のデータの誤差が予想よりも大きいことが分かった。統計学的な検定をもって定量するためには相当数のマウスを実験に供する必要がありそうである。老化関連lncRNAの発現抑制を可能にするshRNAベクター、および発現誘導を可能にするためクローニング及び発現ベクターの作成と、これを用いた線維芽細胞の老化関連表現型の変化の確認を行っていく。昨年度の研究結果により組織微小環境としての低酸素が老化の若返り効果を持つことが確認されたため、老化によって変化するlncRNA群のうち低酸素で復帰するものを同定する方向で、機能性lncRNAの絞り込みを行っていく。ARFDTRマウスを用いて老化細胞除去による肺線維症形成における細胞老化の寄与を定量的に確認していくとともに、上記細胞実験で確認された老化関連lncRNAをウイルスベクターおよび薬剤で制御し、治療効果の確認を進めていきたい。

統計学的な検定をもって定量するためには相当数のマウスを実験に供する必要がありそうである。老化関連lncRNAの発現抑制を可能にするshRNAベクター、および発現誘導を可能にするためクローニング及び発現ベクターの作成と、これを用いた線維芽細胞の老化関連表現型の変化の確認を行っていく。昨年度の研究結果により組織微小環境としての低酸素が老化の若返り効果を持つことが確認されたため、老化によって変化するlncRNA群のうち低酸素で復帰するものを同定する方向で、機能性lncRNAの絞り込みを行っていく。ARFDTRマウスを用いて老化細胞除去による肺線維症形成における細胞老化の寄与を定量的に確認していくとともに、上記細胞実験で確認された老化関連lncRNAをウイルスベクターおよび薬剤で制御し、治療効果の確認を進めていきたい。
病院から在宅ターミナルケアへの移行期における施設間連携が利用者・家族に及ぼす効果

本研究の目的は、病院から在宅ターミナルケアへの移行期における訪問看護師のアセスメント実施状況等と利用者・家族の評価との関連を明らかにすることである。作成した調査票を用いて郵送調査を行い、訪問看護師から184事例の有効回答が得られた。分析の結果、訪問看護師の自己評価と家族のケア評価、家族のQOL評価との間に有意相関(p<.01^<※※>)が認められ、訪問看護師のケアの一定の効果評価が得られた。病院から在宅ターミナルケアへの移行における施設間連携の強化は、近年の在院日数短縮化等の影響を考慮すると、利用者・家族の身体的・精神的負担軽減や再入院の予防等において極めて重要である。本研究では、病院から在宅ターミナルケアへの移行期における施設間連携の効果を明らかにすることであるが、それは施設間・職種間の有効活用、ケアの質保証の観点、および利用者、家族の在宅療養の早期安定とQOL(生活の質)の向上において意義ある連携方法を提案するために重要であると考えられる。本研究はH20年度22年度の研究期間であり、量的研究を主軸とする。初年度は移行期の施設間連携時に、連携の中心的な役割を果たすことが多い訪問看護師の視点から、重要となる利用者・家族の解決すべき課題・援助内容とその効果を測定する調査項自作成を以下の方法で実施した。まず先行研究・文献、および学識経験者3名を交えて調査項目の抽出・選定を実施した。次に抽出・選定した調査項目について、現場の訪問看護師5名、本学大学院生等に協力を依頼し表現妥当性、実用性、重要性の視点からの確認を得て、学識経験者とともに検討し調査票(案)を作成した.調査票(案)は、病院から在宅ターミナルケアへの移行期の状況を把握するための以下の15である。1.訪問看護師が関わった施設間連携手段・職種の状況を把握するためのフェイスシート、2.訪問看護師が実施したアセスメント項目を把握するための調査票、3.訪問看護師のケアの自己評価票、4.家族の視点からのケア評価票、5.家族の視点からのQOL評価票(Good Death Inventory日本語版を採用)。来年度以降は、調査票の妥当性評価を事例を用いて検証するとともに、作成した調査票を用いて施設間連携の効果を明らかにしていく予定である。本年度は、前年度作成した調査票を用いて、全国の訪問看護ステーションの訪問看護師、及び訪問看護ステーションを利用されて看取られたご遺族を対象に郵送調査を行った。調査対象の撰定方法は、まずWAMNETに登録されている全国5566か所の訪問看護ステーションから、在宅ターミナルケアに必要条件とされている24時間連絡体制加算・特別管理体制対応可能なステーションである条件を加え抽出された2485施設のうち、無作為抽出法により抽出された500施設を調査対象とした。500施設の管理者に封書を用いて、研究対象事例(癌でお亡くなりになられた事例)の有無と本研究への調査協力の打診を実施し、返信・協力の同意が得られた68施設には、改めで調査票(訪問看護師用123事例分、ご遺族用83事例分)を郵送した。その結果、訪問看護師から90事例分(73.2%)、ご貴族から48事例分(57.8%)の返信がり、有効回答率は、訪問看護師からの82事例(66.7%)、ご遺族からの42事例(50.6%)であった。事例の性別は、男性45名(54.9%)、女性37名(45.1%)、年齢は70歳代が30名(37.0%)で最も多く、次いで80歳代23名(28.4%)であった。初回訪問看護時の事例の日常生活自立度は、B2(介助により車いすに移乗できるレベル)が17名(21.8%)と最も多く、認知症のある事例は38名(48.7%)であった。事例の世帯類型は、2世帯での同居が31名(39.7%)と最も多く、主介護者は、配偶者が34名(43.0%)で最も多く、次いで娘20名(25.3%)であった。訪問看護師の訪問期間は、平均75.82日±71.10であり、看取りの場所については、自宅57名(71.2%)、病院22名(27.5%)、施設1名(1.2%)の順であった。来年度は、病院から在宅ターミナルケアへの移行期における訪問看護師の施設間連携の実施状況と遺族の評価をもとに、詳細な分析を実施予定である。在宅ターミナルケアにおけるケアやサービス調整等の連携において特に期待されているのは訪問看護師であり、中心的な役割を担っている。本研究の目的は、病院から在宅ターミナルケアへの移行期における訪問看護師のアセスメント実施状況等と利用者・家族の評価との関連を明らかにすることで、訪問看護師のケアの一定の効果評価を得ることである。

本年度は事例数を増やしデータの精度を高めるために、平成21年度に引き続き全国の訪問看護ステーションの訪問看護師、及び訪問看護ステーションを利用されて看取られた御遺族を対象に郵送調査を行った。事例選定方法、調査内容は平成21年度と同様とした。平成21年度と平成22年度のデータを合計した結果、訪問看護師から184事例の有効回答が得られた。事例の属性は、男性108名(58.7%)、女性76人(41.3%)、年齢は80歳代65名(35.3%)が最も多かった。訪問看護開始時の障害高齢者の日常生活自立度はB71人(39.7%)が最も多く、認知症高齢者の日常生活自立度では正常97名(54.5%)が最も多かった。主介護者は配偶者85名(47.2%)、娘46名(25.6%)、嫁18名(10.0%)の順であった。看取りの場所は、自宅114名(62.3%)、病院66名(36.1%)、施設2名(1.1%)の順であった。項目間の関係を明らかにするためにpearsonの相関分析を行った結果、訪問看護師のアセスメント実施状況と訪問看護師のケアの自己評価の間に有意相関が認められた。さらに訪問看護師のケアの自己評価と家族のケア評価、家族のQOL評価との間に有意相関が認められ、訪問看護師のケアの一定の効果評価が得られた。
悪性腫瘍に対するphotoradiation therapyの基礎的研究

Eosin Yellow(eosin Y)を光感受性物質とし、アルゴンレーザー光を励起光として用いるphotoradiation therapy(PRT)について検討した。1基礎的研究(1)検討方法:ラット(ドンリュウ系,male,6週令)の背側部皮下に移植腫瘍AH-130を5×【10^6】個注入し、移植8日目に各ラット腹腔内にeosin Yを100mg/kg注入、6時間後に移植腫瘍に対して波長514.5nm,出力200mwのアルゴンレーザー光線(NEC社、型GLG3300)を3分間腫瘍内に照射した。治療効果判定は、レーザー光照射後1日、3日、5日、7日、9日、11日目に腫瘍径を計測して腫瘍容積(【長径^2】×短径)を算出して、その変化から行なった。各群の実験動物数は6匹である。(2)結果:Eosin Y投与レーザー光照射後1日目、および3日目にPRTによる治療効果がみとめられた(P<0.05)。また、eosin Y投与レーザー光照射による治療効果は、摘出標本の組織学的所見からも裏付けられた。ICR系マウス(雌.5-8週令)の側腹部皮下に移植腫瘍S-180を5×【10^6】/mouseを注入し、移植腫瘍が径5-7mmに成長した時点でeosin Yを投与し螢光観察を行なった。その結果、腫瘍の螢光は距離15cmから、波長514.5nmのアルゴンレーザー光を出力400mwで照射することにより可能であった。2.臨床応用食道癌症例12例に対して、eosin YによるPRTを応用した腫瘍の肉眼的診断を試みた。その結果、手術48時間前にeosin Yを投与することにより、摘出標本における癌組織の有無の判定が肉眼的に可能であった。判定率は原発巣100%、転移リンパ節94.4%である。
医薬品資源としての木質素材:リグニン分画の抗ウイルス活性と免疫賦活化能

リグニン成分は、パルプ産業廃棄物であり、その生物活性に関してはほとんど注目されていない。最近、松かさの水性エキスに、抗菌、抗ウイルス、免疫賦活化作用のある事が報告された。申請者らは、当該抽出物の構造研究を行った結果、その主成分はリグニン様物質である事を明らかにすると同時に、天然の木質化素材の水性抽出物により、注目に値する生理活性物質を単離し、それらの生物活性について検討を行ってきたが、本年度の当該研究で得られ成果は下記のとうりである。(1)製紙工業で用いられる木材チップを熱水抽出後、透析して得られる高分子分画を、マウスに投与すると、病原微生物感染に対する抵抗力が増大する。例えば、slash pineからの抽出物の場合、数mg/kgの前投与により、致死量の大腸菌、緑濃菌、肺炎菌などを感染させても、全例が生存する。天然のリグニン抽出分画には、多かれ少なかれ、感染防御作用があるが、産業廃棄物であるアルカリリグニン、リグニンスルホン酸などの作用は弱い。又、合成リグニンは、数十mg/kgを投与すれば、ほぼ全例生存する。(2)インフルエンザウイルスに対する抗ウイルス性を培養MDCK細胞を用いて検討した。天然および合成リグニンともに活性を示したが、特に糖部分を水解除去した天然リグニン、および合成リグニンに極めて強い活性が見られた。この活性は、ウイルス感染後に薬物処理を行っても有効である。エイズの原因ウイルスであるHIVに対しても、CEM細胞を用いて検討した所、リグニン構造に同様の活性が見出だされた。一方、DNAウイルスであるヘルペスウイルスに対しては感染阻止作用は強いが、感染後のウイルス増殖阻止効果は見られなかった。結論として、木質化天然物から抽出される、リグニンを主成分とする分画、および分成リグニンには多彩は生物活性が期待され、今後、医薬品資源として注目すべき事を実証した。
深度判定困難な褥瘡のためのポイントオブケア超音波によるアセスメント方法の開発

深度判定が困難な褥瘡の一つに深部損傷褥瘡(Deep tissue injury; DTI)があり、外観上は皮膚欠損がないまたは浅い褥瘡であるが、深部が損傷している状態である。DTIでは、肉眼による表面の観察からでは正しいアセスメントと適切な早期介入が難しいため、急激な皮膚障害の悪化や強い痛みを引き起こす場合がある。そのため、身体の内部を可視化する新しいフィジカルアセスメントを在宅看護に導入することが強く求められている。超音波検査装置(エコー)非侵襲で簡便に、リアルタイムに使用でき、看護に必要なコンセプトを満たした可視化のためのツールである。DTIに対しては、エコーによる深部状態の評価が有用とされているが、画像撮影と判読に高度な技術を要するのが現状である。DTIに対するポイントオブケア超音波を用いたアセスメント方法の確立により、経験や技量によらない正確なアセスメントや在宅での迅速な意思決定が可能となり、適切なケア、早期治癒につながると考えられる。従って、本研究では深度判定困難な褥瘡患者に対し、在宅でニーズが高まるポイントオブケア(患者のそばで直接アセスメント・処置を行う)としてのエコー(ポイントオブケア超音波)によるアセスメント方法を開発し、DTIの早期発見・治癒の実現を目指している。具体的にはエコーを用いた褥瘡のエコー画像判読支援ツールの開発と評価、エコーによる褥瘡の観察技術の看護師向け教育プログラム開発と評価を行う。当初の予定通りデータ収集を開始し、教育プログラムとしてEラーニングの開発を行うことができたため。対象施設を拡大し、データ収集を進める。また、教育プログラムを充実させ、知識だけでなくエコー技術を習得できる内容とする。
生物地理学的視点からみた西太平洋島嶼地域の干潟文化の比較研究

本研究は、沿岸環境のうちとりわけ看過されてきた島嶼地域干潟の漁業文化形成に関わる生物に着目し、生物地理学的な観点により文化の環境適応的側面の分析手法の進展を図った。具体的には島嶼地域干潟を地形や生物相から区分し、かつ採集・漁獲対象である生物群の分布パターンとその要因を検討した。また、適応という観点から漁業技術を明らかにすることで、各地の干潟生物とその利用に関わる文化の歴史的・地理的固有性と連続性を示すことができた。これによって生物多様性が高く、かつその規模の小ささのために脆弱性も高い西太平洋島嶼地域の干潟の保全やエコツーリズムなどの持続的開発にとって有用な文化資源を提供することができた。本研究では西太平洋島嶼域の干潟生物相のうち、漁業文化形成にかかわる生物に着目し、その生物地理と文化地理の対応を明らかにすることを試みた。そして、マヒーシア・サバ州では、高山が多い熱帯雨林から流れてくる河口域で広大なマングローブ林を形成するが、恒常的に流量が多く、製塩に適した干潟の形成は少ないことがわかった。また、フィリピン・パナイ島および西ネグロス島の干潟ではカキなど泥干潟の貝類採集が活発であり、西ネグロス島では礁池干潟における土産用貝類の採集が近年活発で資源減少が危惧されていた。韓国セマングム地域では、干拓堤防建設に伴う底生動物相の変化を、干潟のカキ類・ハマグリ類・ヌマコダキガイ類・シャミセンヒキ類の貝殻などの日韓比較を行うことで、それらの種群の生息分布パターンの共通点を明らかにした。また、韓国の事例から水産資源利用におけるジェンダーの形成は歴史的、文化的、経済的背景に影響されること、捕鯨文化の歴史をとおして地域文化資源の形成過程の仕組みを明らかにすることができた。有明海および中海では干拓による魚族資源を含めた生態系への影響を強く受けており、漁民たちの環境観も大きく変化している。また、有明海干潟の小動物採集活動調査から太平洋岸の文化地理学的指標となる小動物利用の知見を得ることができた。さらに、九州と沖縄の干潟のポルトガルガキ(日本新記録種)が羽地内海と中城湾泡瀬では種組成が大きく異なっていることから、これまで同種と考えられてきたハボウキ,シラオガイなどは別種である可能性が殻の形態から示唆された。とくに羽地内海干潟は表層堆積物の年代測定で600680年前頃マングローブ湿地的環境が成立していたことを推測することができた。本研究は西太平洋島嶼地域を中心に沿岸環境のうちとりわけ看過されてきた島嶼地域の干潟に着目し、生物地理学的な観点から文化の環境適応的側面の分析手法の進展を図ることで、各地の干潟生物とその利用にかかわる文化の歴史的・地理的固有性と連続性を示し、干潟の保全や持続的開発に資する文化資源を提供することを目的としたものである。その中で、当該年度は日本、インドネシア、フィリピンで調査を行った。こうした島嶼地域の干潟調査をとおして、干潟地形の多様性をみつけることができ、干潟に対する定義の再検討や干潟に対する細かい地形分類の必要性を地形学会に提案することができた。一般的な干潟は河口域や湾の奥部に川から流れ出た砂泥が潮汐によって再移動し広くて平坦な砂泥地を形成し、広意には浅海域、河川や氾濫原と連続した背後の後背湿地を含むことがあり、その形状と形成要因によって、河口干潟、前浜干潟、潟湖干潟に分けられている。しかし、島嶼地域にある礁池の平坦地におけるサンゴ礫などの堆積には波浪によるサンゴの破壊・移動が大きく関係し、そのベースになる平坦地は浅海底のサンゴの成長によって形成されている、つまり「生物的営力と波浪」が大きく関わっているので、従来の干潟のカテゴリに礁池干潟を加えることを提案した。また、地形学事典での干潟は「潮間帯・砂泥の堆積・平坦値」となっているが、干潟は自然保護や生物の生産の場として利用するなど重要な場であることから地形図にも干潟を記載する必要性があることと、干潟は砂浜との明瞭な傾斜変換点があるので、丘陵地のミクロな地形分類のように、干潟もさらに細かい地形分類をする必要性を促すことまでできた。他に、干潟の藻類や貝類相の生物地理の検討のため、現地での流通やサンプルの収集も行い、分析中である。本研究は沿岸環境のうちとりわけ看過されてきた島嶼地域の干潟、とくに西太平洋島嶼域の漁業文化形成にかかわる干潟生物相に着目し、生物地理学的観点を導入して文化の環境適応的側面の分析手法の進展を図った。また、漁撈技術を形成する生物相の分布の背景に、地史や海流など広い時空間と深く関わっていることをとおして、広い視野から地域の干潟の位置づけや、生物と文化の歴史的・地理的固有性をより具体化することができた。

さらに生物多様性が高く、かつその規模の小ささのために脆弱性も高い干潟の保全や持続的開発に有用な文化資源を提供することができた。西太平洋島嶼地域は、寒帯から熱帯までの気候区とそれぞれの地史・地形に対応した生物群集が形成され、複数の海洋生物地理区が存在する。そこに存在する生物種や生物相は干潟文化を形成する根本的な要素とみなし、干潟文化の共通性や多様性を生物地理学的視点から評価することができた。ここで生物地理学的視点を導入したのは、干潟での漁撈・経済活動や文化形成において、生物の地理的分布が重要な意味をもつからであった。干潟は海洋生物学分野からの定義や分類が主であったが、干潟の生成要因の検討から干潟地形を新たに分類することができた。また、製塩、採貝・採藻など人間の資源利用活動によって形成される干潟文化の分布と多様性を明らかにすることで、島嶼地域の干潟の定義や分類を再検討することができた。以上から本研究は従来の沿岸環境において適応研究に欠けていた生物地理学的手法を文化地理学に導入し、特異性や異質性のみ強調されてきた島嶼沿岸の地形や生物相には温帯域や大陸部に共通する特徴があることを、自然環境とそれへの適応した文化の両面から検討したことに大きな意義がある。そのうえ海洋生物地理学と文化地理学の共同研究の方法論的モデルを新たに提示したのは環境適応的研究において大変重要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は予定とおりに調査地干潟の微地形・生物相・人間活動からみた地生態区分、島嶼部干潟の藻類・貝類相の生物地理の検討、干潟の資源利用にかかわる活動分布の検討、干潟利用と環境適応の分析に取り組み、一定の成果を出しつつある。ただ、予想から外れた調査結果が出たところは再調査あるいは別の調査地を選んで調査し直すことにする。本研究では西太平洋島嶼地域の干潟生物相のうち、漁業文化形成にかかわる生物に着目し、その生物地理と文化地理の対応を試みるため設定した課題をほぼ取り組むことができた。そして、干潟の微地形・生物相・人間活動からみた地生態区分を研究成果と従来の議論との照合せをとおして島嶼地域の干潟の定義・分類の再検討を行った。また、各地生態区分において代表的かつ資源利用活動にかかわる藻類・貝類・魚類の形態的な比較、地域的広がりをもつ種群の遺伝的構造とその分布についても検討を行っている。さらに、当該地域の干潟の資源利用文化のうち、製塩・採貝・採藻・建干網などの漁業技術についても調査を行ってきた。平成23年度の研究成果をふまえて平成24年度以降は、再調査地を含めて新たな調査地のフィリピン(ルソン島中南部)、とパラオなどに広げ、西太平洋島嶼部干潟の藻類・貝類相の生物地理の検討や干潟利用と環境適応の分析を中心に調査を進めていく。今後の研究においては干潟の藻類・貝類の生物地理の検討と干潟利用の技術・社会と環境適応の分析のため、台湾・インドネシア・パラオにおいて現地調査を分担して行い、補充調査に基づいて従来までの研究成果を、各自が所属する学会などで発表するほか、日本語・英語の報告書としてまとめる。
植物の感染防御応答に関わる葉緑体カルシウムシグナル伝達ネットワーク

葉緑体は、植物の感染防御応答で重要な役割を果たしている可能性が指摘されていたが、その分子機構についてはほとんどわかっていなかった。本研究では、この未解明の領域の研究に取り組み、その全体像を描き出すことに成功した。(1)まず、細胞外の病原体に由来するPAMPシグナルが葉緑体へ伝達される機構を解明した。PAMPシグナルが、まず細胞質Ca^<2+>濃度の速い一過的上昇を引き起こし、引き続きそのシグナルが葉緑体に伝達され、葉緑体Ca^<2+>シグナルを生じる。葉緑体Ca^<2+>シグナルの発生には、葉緑体チラコイド膜タンパク質であるCASが関与しており、チラコイド膜からのCa^<2+>放出が関係している可能性が示唆される。(2)さらにCASは、PAMPが誘導する基本免疫応答のPTIおよび病原体エフェクター分子を特異的に認識することで発動するETIの両者に必要な因子であることがわかった。PTIはサリチル酸(SA)依存経路を介して制御されており、CASがSA誘導に必須の因子であることを明らかにした。(3)植物の防御応答遺伝子群の発現には葉緑体に由来する色素体シグナルが必要であることを解明した。また、その実体として、一重項酸素シグナルが原いている可能性を示した。また、CASが一重項酸素シグナリングに関与している可能性も示唆された今後、今回発見した葉緑体依存の感染防御応答機構の分子機構を詳細に研究していくことで、新しい植物防御システムの開発につながる可能性がある。Ca^<2+>シグナリングは、植物細胞の感染・ストレス応答で受容な役割を果たしている。しかし、細胞内Ca^<2+>シグナル伝達ネットワークの中で葉緑体がどのような働きをしているかは、ほとんど知られていない。一方、研究代表者らはストレスを受けた細胞の葉緑体で一過的なCa^<2+>濃度の上昇が生じることを見いだし、その分子機能の解明に取り組んでいる。本研究では、感染・ストレスシグナルをCa^<2+>シグナルに変換して葉緑体へ伝達するシグナル伝達機構とCASの分子機能の解明(A課題)、葉緑体Ca^<2+>シグナルに対する葉緑体応答の研究(B課題)、病害応答関連遺伝子の葉緑体を中心とした細胞内局在制御の検証(C課題)の3課題に取り組んでいる。A課題については、まず、感染や環境ストレスの違いによって特徴的な葉緑体Ca^<2+>シグナルが発生することを見いだし、それに応じて異なった応答を引き起こしている可能性を示唆した。また、葉緑体Ca^<2+>シグナルの発生機構については、細胞質Ca^<2+>濃度の上昇が引き金になって細胞膜のNADPHオキシダーゼの活性化され、その結果生成する活性酸素種(過酸化水素)がシグナル分子として葉緑体のCa^<2+>シグナルを誘導している可能性を示した。さらに、チラコイド膜のCa^<2+>結合タンパク質CAS遺伝子の欠損変異体で、細菌エリシターが誘導する抵抗性遺伝子群の発現が抑制されたり、タイプIIIエフェクター依存の過敏感応答を遅延することを見いだした。これは、葉緑体から細胞の防御応答に関わる何らかのシグナルが発信されていることを示唆している。B課題については、メタボローム解析の準備を進めるともに、葉緑体Ca^<2+>濃度の上昇に依存して翻訳活性が変化する可能性について、in vitro翻訳系を用いた解析を進めた。C課題については、病理応答に関わるチオレドキシンが葉緑体局在タンパク質であることを確認した。さらに、その局在が病原菌感染によって変化する可能性について検討を進めている.20年度の研究では、病原体の感染に応答して生じる葉緑体ストロマでのCa^<2+>シグナルが、細胞質のCa^<2+>

濃度変化が引き金になって引き起こされること、また、葉緑体チラコイド膜に局在するCASが過敏感細胞死の誘導に関わっていることを明らかにしていた。21年度の研究では、植物の感染防御応答におけるCASの役割をより詳細に解析し以下の新事実を明らかにした。(1)病原体の感染は、数十分で進行する気孔閉鎖、数時間後に見られるPR遺伝子群の発現誘導と、それに伴う病原体増殖の抑制、さらに数日後に見られる過敏感細胞死など、多彩な防御応答を引き起こす。今回、cas-1ノックアウト変異体で、これら多彩な防御応答が全て異常になることが明らかになった。葉緑体タンパク質CASは、何らかのシグナルを介して細胞質や核でおこる防御応答を制御していると考えられる。(2) cas-1変異体で、エリシターが誘導する葉緑体Ca^<2+>シグナルが抑制されることを見いだした。上記(1)の発見とともに、葉緑体Ca^<2+>シグナルが、感染防御応答の誘導に関係していることが示唆された。(3) CASを介して葉緑体から発信される防御応答シグナルを探るために、網羅的ホルモン解析を行った。その結果、エリシターによって誘導されるサリチル酸の蓄積がcas-1変異体で大きく抑制されている事がわかった。サリチル酸が、葉緑体による防御応答制御のキー分子である可能性が見えてきた。20-21年度の研究から、植物における病原体の感染シグナルがストロマCa2+レベルの一過的変化として迅速に葉緑体に伝達されていること、葉緑体チラコイド膜タンパク質CASが、気孔閉鎖からカロース誘導、PR1などの防御遺伝子の発現誘導、さらに過敏感細胞死の誘導など多彩な防御応答に必要であることを明らかにした。その結果、葉緑体が植物の感染防御応答シグナル伝達において中心的役割を担うという新しい機構が見えてきた。葉緑体は、何らかのシグナルを発信して細胞質や核でおこる防御応答を制御していると考えられる。そこで、22年度は、葉緑体が細胞質や核で起こる防御応答をコントロールする機構について集中的な解析を行い、以下の結果を得た。(1)サリチル酸は、植物の感染防御応答でストレスホルモンとして重要な役割を担う。今回、サリチル酸の合成誘導にCASが必要であることを明らかにした。葉緑体が、サリチル酸誘導を介して植物の防御応答を制御していると言う新しいモデルを提唱した。(2)サリチル酸合成は、その合成酵素ICS1の発現誘導によって活性化されるが、cas-1変異体では、ICS1の発現誘導が抑制されることを見いだした。そこで、cas-1変異体を対象としたマイクロアレイ解析を行い、CAS依存遺伝子の同定を行った。その結果、エリシターflg22が誘導する初期遺伝子(2時間後)の多くがCAS依存であることを明らかにした。この研究から、葉緑体が発信するプラスチドシグナルが、サリチル酸誘導に先立つ核コードの防御遺伝子群の発現誘導に関係することが分かった。
潜在制止効果と隠蔽効果の相互作用の生起メカニズムに関する実験心理学的研究

研究代表者の永石高敏は、連合学習における潜在制止と隠蔽の相互作用の生起条件(加算か相殺)を明らかにするために研究を行っている。2010年度の研究成果は、以下の通りである。まず、動物(ラット)を対象にした研究では、2009年度において条件性マガジンアプローチ事態において潜在制止と隠蔽の相互作用を検討するために必要な適切なパラメータを見出した。2010年度は、そのパラメータを用いて、2つの効果(潜在制止および隠蔽)の相互作用を検討した。その結果、先行研究(e.g.,Nakajima&Nagaishi,2006)であるラットを用いた味覚嫌悪条件づけ事態と同様に、加算現象を確認した。それにより、動物を対象とした研究では、潜在制止と隠蔽は加算されることが妥当であることが示された。次に、ヒトを対象とした研究では、特に研究代表者が独自に考案したテレビゲーム用のロールプレイングゲーム(RPG)を用いた随伴性判断課題を作成して、2つの効果の相互作用を検討した。その結果、動物を対象とした研究(e.g.,Nagaishi&Nakajima,2008)と一致する結果(加算現象)を得た。これにより、動物およびヒトを対象とした一連の研究において、潜在制止と隠蔽の相互作用として、2つの効果は足し合わされるという加算現象が妥当であることが示された。この研究成果は、単に2つの現象の相互作用の生起メカニズムの解明につながることだけではなく、学習心理学分野(特に連合学習)における理論的発展の一助になることが期待されるものである。研究代表者の永石高敏は、潜在制止と隠蔽の相互作用の生起条件のメカニズムに関する研究に従事している。2009年度の研究成果は、以下の通りである。まず動物(ラット)を対象とした研究において、2つの効果(潜在制止および隠蔽)を明確に確認するためのパラメータを探り、適切な値を見出した。用いる刺激は、2種類の音刺激(純音およびリキッドディッパーの提示音)が妥当であり、次に刺激の提示時間は15秒、条件づけ試行数は1セッション6試行で合計8セッションが適切であった。さらに一番重要な点として、ラットの系統はSDラット(Sprague-Dawley rat)よりもLong-Evansラットが妥当であることがわかった(ラットの系統により活動性および視覚能力が異なる)。本実験事態においては、SDラットよりも活動性の高さおよび視覚能力に優れるLong-Evansラットを用いることで、餌提示場所への接近行動(CR)が明確に確認できたためであると考えられる。以上の成果により、より厳密に潜在制止効果および隠蔽効果の相互作用における生起条件を明らかにすることが可能になった。次に、ヒトを対象とした研究では、随伴生判断課題(食物-アレルギー課題)を用いて2つの効果の相互作用を検討した結果、動物を対象とした味覚嫌悪条件づけ事態での研究(例えば、Nagaishi & Nakajima, 2008)と一致する結果を得た。これにより、動物およびヒトと対象とした彼の研究結果が妥当な結果であることが示唆される。また、ヒトを対象とした研究において、コンピュータのロールプレイングゲームを用いた随伴性課題を新しく考案した。それにより、さまざまな実験状況(例えば、結果事象がポジティブな事象あるいはネガティブな事象)を設定することが可能になり、ヒトを対象としても2つの効果の相互作用における生起条件を明らかにすることが可能である。
イオン液体基板へのプラズマ照射による量子スピン系フラーレンの創製

磁性金属を内包したフラーレン,すなわち量子スピン系フラーレンを創製することを目的として,前年度までの成果を基に,ニッケルイオンのフラーレンへの照射実験と解析を行った.本年度は特に,ニッケルイオンの照射エネルギーを制御し,ニッケル内包フラーレン(Ni@C_<60>)が高効率に形成される条件を詳細に調べた.1.フラーレンを堆積させる基板の電位を変化させた場合でも,プラズマ空間電位は変化しないことを実測し,空間電位と基板電位との差で加速されるニッケルイオンのフラーレンへの照射エネルギーの制御が可能であることを示した.2.合成したNi@C_<60>を含有する試料をレーザー脱離飛行時間型質量分析器で解析し,Ni@C_<60>に相当する質量数778m/zのピーク強度のニッケルイオン照射エネルギー依存性を調べたところ,Ni@C_<60>の合成効率がイオン照射エネルギーに顕著に依存し,3540eVの場合に最大となることが明らかとなった.このイオン照射エネルギーの最適値は,第一原理計算を用いたNi@C_<60>合成のシミュレーションの結果と類似していることも明らかとなった.3.合成された試料を硝酸と混合・撹絆し,C_<60>球殻の外側に付着しているニッケルを除去した場合にも,質量数778m/zのピークが検出されたこと,並びにニッケル外接C_<60>の合成実験を行った結果からは,質量数778m/zのピークが検出されていないことから,本研究において検出された質量スペクトルはNi外接C_<60>由来のものではなく,Ni内包C_<60>のものであると考えられる.4.純度向上プロセスに必須のNi@C_<60>が溶解する溶媒を探索したところ,クロロナフタレンに僅かに溶解することが判明し,高速液体クロマトグラフィによってNi@C_<60>を分離精製する基盤を確立した.磁性金属を内包したフラーレン,すなわち量子スピン系フラーレンを創製することを目的として,初年度は,多極磁場ミラー型電子サイクロトロン共鳴放電を用いて高電子温度プラズマを生成し, (1)磁性金属として鉄を含む有機金属化合物であるフェロセンをプラズマ中に昇華導入し,高度に解離・電離することで原子状の鉄イオンを生成する「フェロセン昇華法」と(2)高エネルギーの電子やイオンを真空容器内の鉄板へ衝突させ,スパッタによって鉄イオンを生成する「鉄スパッタ法」を用いて,多量の鉄イオン生成と鉄内包フラーレン形成を試みた.1.フェロセン昇華法ならびに鉄スパッタ法を用いることで鉄イオンを含有するアルゴンプラズマを生成することに成功した.発光分光分析の結果から,鉄スパッタ法の方がより効率的に鉄イオンプラズマを生成できることを明らかにした.2.生成した鉄イオンを照射したフラーレン試料を,電子スピン共鳴分析により解析したところ,鉄由来と考えられるピークが検出された.この結果は,本実験において鉄とフラーレンの複合物質が形成されたことを示している.3.このフラーレン試料についてレーザー脱離飛行時間型質量分析器で解析を行った結果,鉄内包フラーレンダイマー[(Fe@C_<60>)_2]に対応する1552m/zの質量ピークが得られた.以上の結果から,鉄内包フラーレンに由来する物質の合成に初めて成功したといえる.磁性金属を内包したフラーレン,すなわち量子スピン系フラーレンを創製することを目的として,前年度の成果を基に,プラズマパラメータを制御した磁性金属のフラーレンへの照射実験と解析を行った.本年度は特に,磁性金属としてニッケルを採用し,磁気ミラー型電子サイクロトロン共鳴放電アルゴンプラズマ中の高エネルギー電子やイオンを真空容器内のニッケル板及びグリッドへ衝突させ,スパッタによってニッケル原子を生成する「ニッケルスパッタ法」を用いて,多量のニッケル原子生成とニッケル内包フラーレン形成実験を行った.1.ニッケル板及びグリッドに負電位を印加し,これらに衝突するアルゴンイオンのエネルギーを制御したところ,エネルギーの増加に伴ってプラズマ中のニッケル原子の発光強度が増大し,また基板上の堆積物にニッケルに相当する質量数58及び60(同位体)のピークを観測することができ,効率的にニッケル原子を含むプラズマを生成できることを明らかにした.2.生成したニッケル含有プラズマをフラーレンへ照射し,その試料をレーザー脱離飛行時間型質量分析器で解析した結果,ニッケル内包フラーレン(Ni@C_<60>)に相当する質量数778にピークが観測され,さらに炭素及びニッケルの同位対比を考慮して計算した質量数の予測値と実験結果がほぼ一致することが明らかになった.また,比較的高強度のレーザー照射においてもこれらのピークが安定に検出されることが分かった.これらの結果は,フラーレンにニッケルを内包した複合物質が形成されたことを示している.3.ニッケル板及びグリッドへ衝突するアルゴンイオンの量を増加させることで,質量数778のピークが増大することが分かり,スパッタにより多量に生成されたニッケル原子が内包フラーレン形成に寄与していることを明らかにした.4.フラーレンを構成する炭素原子一つとニッケル原子が置換したニッケルヘテロフラーレン(C_<59>Ni)に相当する質量数766のピークも観測されており,ニッケル含有プラズマ照射により多様なニッケルとフラーレンの複合物質を形成できることを明らかにした.

磁性金属を内包したフラーレン,すなわち量子スピン系フラーレンを創製することを目的として,前年度までの成果を基に,ニッケルイオンのフラーレンへの照射実験と解析を行った.本年度は特に,ニッケルイオンの照射エネルギーを制御し,ニッケル内包フラーレン(Ni@C_<60>)が高効率に形成される条件を詳細に調べた.1.フラーレンを堆積させる基板の電位を変化させた場合でも,プラズマ空間電位は変化しないことを実測し,空間電位と基板電位との差で加速されるニッケルイオンのフラーレンへの照射エネルギーの制御が可能であることを示した.2.合成したNi@C_<60>を含有する試料をレーザー脱離飛行時間型質量分析器で解析し,Ni@C_<60>に相当する質量数778m/zのピーク強度のニッケルイオン照射エネルギー依存性を調べたところ,Ni@C_<60>の合成効率がイオン照射エネルギーに顕著に依存し,3540eVの場合に最大となることが明らかとなった.このイオン照射エネルギーの最適値は,第一原理計算を用いたNi@C_<60>合成のシミュレーションの結果と類似していることも明らかとなった.3.合成された試料を硝酸と混合・撹絆し,C_<60>球殻の外側に付着しているニッケルを除去した場合にも,質量数778m/zのピークが検出されたこと,並びにニッケル外接C_<60>の合成実験を行った結果からは,質量数778m/zのピークが検出されていないことから,本研究において検出された質量スペクトルはNi外接C_<60>由来のものではなく,Ni内包C_<60>のものであると考えられる.4.純度向上プロセスに必須のNi@C_<60>が溶解する溶媒を探索したところ,クロロナフタレンに僅かに溶解することが判明し,高速液体クロマトグラフィによってNi@C_<60>を分離精製する基盤を確立した.
Tリンパ球分化における細胞移動の研究

本研究では、胸腺分化に伴うTリンパ球の移動を支配する分子の同定をめざした。具体的には、T前駆細胞の胎仔期胸腺への移入を誘引する胸腺上皮由来因子の同定、幼若Tリンパ球の正の選択に伴う皮質から髄質への移動機構の解明、そして成熟Tリンパ球の胸腺移出をもたらす因子群の同定を目指して研究した。その結果、T前駆細胞の胎仔期胸腺への移入を誘引する胸腺上皮由来因子として2つのケモカインCCL21とCCL25を同定した。現在更にこれら2つのケモカインが胎仔期胸腺および生後胸腺へのT前駆細胞移入にどのように関与するのか解析を進めている。また、幼若Tリンパ球の正の選択に伴う皮質から髄質への移動にはCCL19/CCL21とCCR7を介したケモカイン信号が必須であることを明らかにした。そのうえで、CCR7依存性髄質移動が中枢性免疫寛容の成立のために必須の意義を有することを解明し、現在更に組織特異的自己抗原に対する中枢性免疫寛容成立における髄質移動の意義の研究を進めている。更に、新生仔期の胸腺からの成熟Tリンパ球移出にはCCR7を介したケモカイン信号が必要であるものの、成体期の胸腺移出にCCR7を介したケモカイン信号は必要でないことを明らかにした。現在更に、スフィンゴシン1リン酸を介した移出とケモカイン依存性移出の発生過程におけるスイッチ機構の解析を進めている。以上のように、本研究によって、胸腺分化に伴うTリンパ球の移動を支配する分子機構について大きく理解を進めることができ、Tリンパ球の分化と選択を制御する胸腺微少環境の意義解明に貢献することができた。胸腺内Tリンパ球は、正の選択に伴う細胞分化に連動して皮質から髄質へ移住する。しかし、Tリンパ球移動制御機構は未だ明らかではない。我々はこれまで、ケモカインレセプターCCR7とそのリガンドが胸腺内成熟Tリンパ球の新生仔期における胸腺移出と髄質形成に関与することを報告してきた。本年度は、CCR7とそのリガンド分子の欠損マウスの胸腺における成熟Tリンパ球およびストローマ細胞の局在を詳細に解析した。新生仔期および成体期のplt/pltマウス(CCR7リガンドであるCCL19およびCCL21の欠損マウス)およびCCR7欠損マウスの胸腺を蛍光免疫染色法によって解析した。その結果、新生仔期、成体期のどちらにおいてもplt/pltマウスおよびCCR7欠損マウスでは、ER-TR5陽性の髄質内に正常マウスの胸腺で見られるCD4およびCD8シングルポジティブの胸腺成熟Tリンパ球の局在が乏しいことがわかった。さらに、CD31等との多重染色解析より、plt/pltマウスおよびCCR7欠損マウスでは髄質内の成熟CD4 T細胞が細静脈構造の血管内皮細胞に効率よく近接していないことも明らかになった。これらの結果から、CCR7とそのリガンドが欠損しているマウスの胸腺では成熟Tリンパ球の髄質内血管近傍への移行が不十分であることが明らかになり、そのことがCCR7シグナル欠損マウスで見られる新生仔期胸腺からの成熟Tリンパ球移出障害の原因となっていることが示唆された。現在更に、これらのマウスにおける胸腺内リンパ管と成熟Tリンパ球の局在を解析することで、成熟Tリンパ球の胸腺移出におけるリンパ管の関与を調べている。しかし、この細胞移動を制御機構は不明であった。我々はこれまで、Tリンパ球分化における細胞移動を経時的に直接可視化して追跡する動態解析技術を開発することで、正の選択に伴う皮質から髄質への細胞移動にはCCR7ケモカインが必須の関与を示すことを明らかにした。

そこで今年度は、CCR7とそのリガンドの欠損マウスを用いて、CCR7ケモカインを介した細胞移動制御が胸腺Tリンパ球の分化・選択にどのような意義を持つのか解析した。その結果まず、CCR7ノックアウトマウスでも正の選択に障害はみられず、正の選択を受けたT細胞が皮質にて蓄積していることが明らかになった。また、CCR7シグナル欠損マウスでも、H-Y抗原やMmtv抗原など全身性自己抗原に対する胸腺内での負の選択は正常に起こっていることが明らかになった。しかしながら、CCR7シグナル欠損マウスの胸腺で成熟したTリンパ球は、自己免疫性涙腺炎を引き起こす活性を保持しており、組織特異的抗原に対する中枢性トレランスの獲得に不全があることが示された。このとき、制御性T細胞の生成には異常が認められなかった。以上、本研究により、古くから知られていた胸腺細胞の皮質から髄質への移動がケモカインレセプターCCR7とそのリガンドによって制御されていることが明らかになると共に、CCR7依存性胸腺内髄質移動が中枢性免疫寛容の成立のために必須の意義を有することが明らかになった。(640文字)胸腺内Tリンパ球は、正の選択に伴う細胞分化に連動して皮質から髄質へ移住する。しかし、この細胞移動を制御機構は不明であった。我々はこれまで、Tリンパ球分化における細胞移動を経時的に直接可視化して追跡する動態解析技術を開発することで、正の選択に伴う皮質から髄質への細胞移動にはCCR7ケモカインが必須の関与を示すことを明らかにしてきた。その結果まず、CCR7やそのリガンドの欠損マウスでも正の選択および全身性自己抗原に対する負の選択には異常がみられず、成熟Tリンパ球の成体胸腺からの移出も正常に起こることがわかった。すなわち、正の選択や胸腺移出をはじめ全身性自己抗原に対する負の選択は胸腺皮質で正常に起こり髄質への細胞移動は必要ないことが明らかになった。一方、CCR7シグナル欠損マウスの胸腺で成熟したTリンパ球は、自己免疫性涙腺炎を引き起こす活性を保持しており、組織特異的抗原に対する中枢性トレランスの獲得に不全があることが示された。これらの結果から、CCR7依存性胸腺内髄質移動が組織特異的抗原に対する中枢性免疫寛容の成立のために必須の意義を有することが明らかになった。
膵幹細胞分化に関わるPTF1A遺伝子上位制御システムの解明

胎生期幹細胞と、成体組織特異的幹細胞、更に想定されている固形癌における癌幹細胞との関連を膵臓形成と成体膵、膵癌をモデルに検証しようという発想に基づいて本研究を起草した。臓器形成におけるSox9陽性未分化内胚葉上皮からの胎生膵幹細胞マーカーptflaの発現誘導こそが膵幹細胞としての特性獲得の重要ステップと考え、ptfla上位制御システムの解明を目指した。我々が報告したHes1ノックアウトマウスにおける異所性膵形成を基に、Notchシグナル阻害剤添加下の組織培養とptfla genetic lineage tracingを組み合わせてシャーレ上での異所性膵形成を観察することを骨子とし、それを促進・阻害する細胞外シグナルを同定しようとするものであった。ところが、実際のtissue culture那思うように機能せず、Notchシグナル阻害剤添加と同時に組織が死滅するに至り、実験手法そのものの変更を余儀なくされた。当初、2年目に計画していたSox9陽性細胞の解析から、成体膵管構造に含まれるSox9陽性細胞が既に自己複製能を有する膵外分泌幹細胞として機能し、生理的条件で持続的にptfla陽性腺房細胞を供給すること、成体内分泌細胞には分化しないことが判明した。一方、胎生Sox9陽性細胞は出生直後までは内分泌細胞への分化能を保持していた。胎生および成体膵からSox9陽性細胞をセル・ソーティングして培養しても同様の結果であった。当初の研究目的達成はならなかったものの、成体膵外分泌幹細胞マーカーとしてのSox9の意義を明らかとした。今後は胎生期および成体膵由来Sox9陽性細胞の遺伝子発現プロファイリングの比較や成体膵由来Sox9陽性細と胎児膵組織との共培養系などによってptfla上位制御システムの解明に迫りたい。通常型膵癌(膵管癌)の発生母地として、膵管構造中に誘導される癌幹細胞を想定し、膵発生研究成果より得られた、Sox9陽性未分化細胞から多分化能、自己複製能を有するptfla陽性膵幹細胞の分化こそが膵形成と膵癌幹細胞分化最重要段階と考え、どのようなシステムがptfla誘導に関わるかを解明することを研究の目的とする。まずはPtflacre/+; Rosa26rマウス胎生期前腸内胚葉組織培養による異所性膵形成モデルを用いたptfla上位誘導因子の同定を目指しているが、ここ1年間の研究では目的を達成できていない。一方、実験計画書では21年に実施予定としていた出生後のSox9陽性膵管細胞を分離後、初代培養を行う実験を既にスタートさせており、これまでに少なくとも内分泌細胞への分化誘導には成功しているが、ptfla誘導因子の同定には至っていない。しかしながら、膵管細胞・腺房中心細胞に限局して発現している成体膵Sox9陽性細胞がgenetic lineage tracingで生理的条件下でも腺房細胞へと分化していることは確認できている。これは正常の膵細胞維持にこれらSox9陽性細胞が供給源となっていることを意味しており、臓器特異的幹細胞研究としての成果といえるが、この分化過程で必ずptfla陽性のシグナルが入っていることを示唆している。萌芽研究として開始した当初の研究目的以外の収穫といえるが、同時に当研究の仮説を支持しており、今年度中の目的達成に努めたい。
理科実験学習指導上の困難点を解決するための教員研修カリキュラムの開発

61年度は、60年度の一次調査を踏まえ、教員が実験を指導する上で感じる不安や困難点、および希望する研修内容を具体的に探るため二次調査を実施した。その結果、今後、生物および化学分野の研修カリキュラムを開発するに当たり、特に考慮しなければならない事項を列擧する。〔生物分野〕1.教材生物の入手,維持,管理の工夫や技術の体得-特に小学校教員には、実験を通して飼育・栽培技術および飼育条件の設定に関する経験。2.都市的環境の強い学校における生物的環境の校内整備の方法と工夫、また、それぞれの学校の環境に応じて生物素材を使いわける能力の高揚。3.学習者の興味・関心を高める工夫-特に、身近な自然から問題を発見する能力を教員自身が高めること。4.長期間にわたる継続観察や発生・遺伝分野などの実験指導の工夫。5.生態分野の基礎的知識の理解を深め、学校の環境下で行なえる基礎的実験の開発。〔化学分野〕1.試薬の性質や取り扱い方、調製の仕方の理解を深める。2.化学反応に関する一般的な事項-特に反応物と生成物の量的関係。3.反応速度論の基礎的概念の理解を深める。4.学習者の興味・関心,探求心を引き起こす実験の工夫。5.実験時における事故の防止。6.実験データの処理をマイコンで効果的に行なう方法。