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宮内庁書陵部所蔵道蔵を中心とする明版道蔵の調査と研究

(3)中国大陸、フランスなど海外に所蔵される正統道蔵の現物を実見し、宮内庁本と比較を行った。中国の道蔵については、研究代表者の横手が9月に山東省へ赴き、泰安市博物館に所蔵される明代の万暦年間印刷の道蔵を実見し、写真撮影も行った。さらに青島市博物館の道蔵についても、同様に万暦年間印刷本の実見調査を行った。フランスの道蔵については、前年度同様に研究分担者の志野氏が主に夏休み期間を利用して渡仏し、目録作成を念頭に置いた実地調査を行った。(4)研究分担者の渡辺麻里子は、日本に存在する永楽北蔵などの明版仏蔵(官版)の調査を行い、明代の道蔵・仏蔵の現物の比較、および両者の作成や再版等の活動について考察を進めた。(5)28年1月に、本科研費補助金研究の調査開始以降中国(北京・泰安・上海)で収集した道蔵の画像を報告書にまとめ、『道蔵図録I』として刊行した。これらの道蔵の画像がまとまった分量で公開されるのは、世界初である。宮内庁本道蔵の調査については、当初予定より準備に若干時間がかかったが、既に書誌的調査に着手できており、特に問題はない。海外の道蔵調査も順調である。特に山東省の道蔵調査は、山東大学の協力が得られたこともあって予想以上に大きな成果を挙げることができた。フランスの道蔵については、政情不安もあったが、現地の事情に通暁した研究分担者の志野氏が安定的かつ着実に進めている。日本の仏蔵調査も、研究分担者の渡辺氏が京都の寺社で新たに嘉興蔵の所在を確認するなどで、意義深い進展があった。(1)研究代表者の横手は、購入した宮内庁本道蔵の紙焼き複写、およびそれをスキャナーで読み込んだPDF画像を使い、現在通行している北京白雲観本道蔵の影印本とどのような違いがあるか、詳細な対照作業を行った。具体的には、巻頭部や巻末部の印記の有無、各丁の版式の相違をはじめ、句読点の存在、補写や書き込みの有無等についてのチェックを行った。ただ道蔵は膨大な分量があるので、今回は全体の一部のみにとどまった。作業には、アルバイト学生等の協力を得た。(2)研究代表者の横手、および分担者の志野は、パリに赴いてフランス国家図書館に所蔵される正統道蔵の目録作成作業と、画像データの収集を行った。(3)研究分担者の渡辺麻里子は、日本に存在する永楽北蔵などの明版仏蔵の調査を行い、明代の道蔵・仏蔵の現物の比較、および両者の作成は再版等の活動について考察を進めた。また横手も明版仏蔵の嘉興蔵についての調査をまとめ、台湾にて発表を行った。宮内庁本道蔵の調査については、アルバイトの研究者や学生等を確保し、研究代表者が作成した詳細な作業マニュアルを配布するなど周到な準備のもとに作業がはじめられており、順調に進行している。中国の道蔵調査は、本務校の校務の都合上長期間の海外出張が出来ず、ほとんど行うことが出来なかったが、旅行先で中国人研究者から道蔵に関する貴重な情報の提供を得るなど一定の成果はあった。フランスの道蔵調査はほぼ例年通り行うことができた。日本の仏蔵調査もほぼ例年通り進めることができた。具体的には、巻頭部や巻末部の扉絵や目記、あるいは印記の有無、各丁の版式の相違をはじめ、句読点の存在、補写や書き込みの有無等についてのチェックを行った。道蔵は膨大な分量があるので、29年度末の時点で、ひとまず全体の7割ほどの作業を終えるにとどまったが、残りは次年度に鋭意進めることとした。
ソーラーアシストバッテリー

グラファイトシートを用いて弱光時には化学電池として動作し光励起によりパワーアップするソーラーアシストバッテリーを開発する。空気電池正極のグラファイトシート中もしくは表面に酸化物半導体が分散した構造を有する。グラファイトシート中への酸化物半導体の分散方法としては,アルコキシドを利用した湿式法とスパッタ法による表面への形成が有効である。またスパッタ法では,可視光域にバンドギャップを有するNbOの作製に成功した。正極にアルミニウム,負極に銅を用い,正極表面に酸化チタンを形成した構造で光照射により約18%光電流が増加した。しかし,実用的な空気電池に適用したところ,増加率は1%に満たない結果となった。天然黒鉛を原料とするグラファイトシートを用いて弱光時には化学電池として動作し光励起によりパワーアップするソーラーアシストバッテリーを開発することを目的とした。今年度は当初の計画通り、主にグラファイトシート中への酸化物半導体の分散方法の検討、種々のバンドギャップを有する酸化物半導体の探索を実施した。グラファイトシート中への酸化物半導体の分散方法については、通常の紛体プロセスを使用し、グラファイト粉末と酸化物(酸化チタン)を乳鉢でよく混合し、その後通常のグラファイトシート作製工程でシート化し評価した。しかし、目視により既に酸化物微粒子は偏析しており、また、含有量10%以上で既に機械的強度が不足し次の工程に進むことは困難だと判断した。当初企画のもう一方の手法である、ゾルゲル法の応用、すなわち酸化物をゲル状の状態でグラファイトに分散させる手法を試みるため、酸化物(酸化ニオブ)含有のゾル溶液の作製を試みた。出発物質に塩化ニオブを使用することにより、500°C以上の焼成で酸化ニオブの析出可能なゾルの作製に成功した。今後は、グラファイト中に発泡剤として混入し焼成により均一に分散させる技術の開発が必要である。太陽電池としての変換効率向上のため、種々のバンドギャップを有する新規酸化物の作製を試みた。熱力学的に安定な状態では選択肢が限られるため、非平衡状態での材料作製が可能なプラズマプロセスを用いて実施した。具体的には反応性スパッタ法により酸素分圧を大きく変えて酸化ニオブを作製し種々の価数のニオブ系酸化物薄膜を作製し、光学的バンドギャップを評価した。その結果、NbO,NbO2、Nb2O5を作り分けることに成功し、特にNbO2は可視光域にバンドギャップを有し、新規の太陽電池用材料として期待できることを見出した。今年度は主にグラファイトシート中への酸化物半導体の分散方法の検討、特に固相法に変わり、ゾルゲル法により作製した、前駆体を利用することを試みた。前駆体は、塩化ニオブをメタノールと反応後、加水分解することで得た。種々の濃度の前駆体を発泡処理前のグラファイトに加え、1000°Cで10秒間発泡し、その後に約3トンのプレス成型することで、酸化ニオブ含有グラファイトシートが得られることを見出した。EPMA分析のため、目標としているナノレベルでの分散が実現しているかどうかは更に検討が必要だが、数ミクロンから数十ミクロンの酸化ニオブがグラファイトシート中に形成・分散していることを確認した。この酸化ニオブ分散グラファイトシートを正極にアルミニウム板を負極に利用した金属空気化学電池を作製したところ、酸化ニオブを含有していない電池と比較して、化学電池そのものの容量が20%程度増加したことが分かった。この構造による光アシストの効果については最終年度の検討となる。また、酸化ニオブ含有グラファイトシートは水溶液系電解質により膨潤化が生じやすいという新たな課題が明確となったが、グラファイトにポリプロピレンを数%加えることで膨潤化を抑制できることを見出し扱いやすい水溶液系の電解質使用の目途が得られた。更に、昨年度見出した低バンドギャップのNbO2を含有した酸化ニオブ(主成分はNb2O5)ナノアイランドを用いて、従来構造(アルミニウム上に作製した酸化ニオブ薄膜(またはナノアイランド)とアルミニウムを対極)により光アシスト効果の検証を行った。明確なソーラーアシスト効果が再現できたが、低バンドギャップ相(NbO2)による明確な効果は確認できなかった。天然黒鉛を原料とする天然膨張黒鉛シート(以下黒鉛シート)を用いて弱光時には化学電池として動作し,光励起によりパワーアップするソーラーアシストバッテリを開発することを目的とした。今年度は,これまでに水溶液系の金属電池で起電力向上や光電流の増加を確認してきたソーラアシスト効果をより実用的な,金属空気電池に適用し,実用化を視野に入れた検討を行った。まずは,正極に黒鉛シート,負極に亜鉛メッキ鋼板,電解液に塩化ナトリウム水溶液を用いた金属空気電池を試作し,2mAh/cm2程度の実用的な特性を有することを確認した。次に金属空気電池の正極(酸素極)である,黒鉛シート上にスパッタ法により種々の量の酸化ニオブを堆積させ,化学電池としての性能を確認後に光照射による効果を検討した。化学電池としては,2mA/CM2が得られたが,光照射により1%程度上昇することを確認したが,実用的な効果は得られなかった。更に,負極である亜鉛メッキ鋼板上にスパッタ法により種々の量の酸化ニオブを堆積させ,化学電池としての性能を確認後に光照射による効果を検討したが,光照射により,明確な容量の増加は確認できなかった。

しかし,条件により光照射により明確な容量の低下が確認され,これは視点を変えれば,他の用途への適用の可能性や,容量向上の可能性を示すものであり今後に期待が持てる結果となった。グラファイトシートを用いて弱光時には化学電池として動作し光励起によりパワーアップするソーラーアシストバッテリーを開発する。空気電池正極のグラファイトシート中もしくは表面に酸化物半導体が分散した構造を有する。グラファイトシート中への酸化物半導体の分散方法としては,アルコキシドを利用した湿式法とスパッタ法による表面への形成が有効である。またスパッタ法では,可視光域にバンドギャップを有するNbOの作製に成功した。正極にアルミニウム,負極に銅を用い,正極表面に酸化チタンを形成した構造で光照射により約18%光電流が増加した。しかし,実用的な空気電池に適用したところ,増加率は1%に満たない結果となった。グラファイトシート中に均一に酸化物半導体(酸化ニオブ)を分散させる技術を確立し、その基板を用いた金属空気電池が従来構造の20%増の高性能化を実現したことは大きな成果である。しかしながら、測定治具の改良が遅れて光アシスト効果を確認できていないのは予定外であった。また、昨年度開発した低バンドギャップNbO2含有酸化ニオブナノアイランドについても、明確な光アシスト効果は確認できたものの、励起光の波長による違い(あるいは生成相による違い)などは考察できておらず多くの課題を最終年度に持ち越しとなった。無機材料化学今平成27年度は、昨年度開発に成功した酸化ニオブ含有グラファイトシートを用いた化学電池の光アシスト効果について検証する。最終的な目標は、全工程を紛体プロセスで実現することであるが、種々の特性の基礎検討のため、グラファイトシート上に真空プロセスで作製した酸化物半導体を用いた場合のソーラーアシストの基本特性についても考察し、早急に最適構造を決定する。また、当初の目的にはなかったが、酸化ニオブ含有グラファイトシートを正極に利用した金属空気電池(ソーラアシスト無)単体についても更なる高性能化の可能性が無いか考察する。電池を組んでの実証実験はこれからであるが、今年度の大きな目標の一つであった、種々のバンドギャップを有する酸化物半導体の探索という点で、非平衡状態ではあるがNbO2が可視光域にバンドギャップを有し、既存の紫外広域にバンドギャップを有する、Nb2O5と共存して使用することで、光電変換効率の向上につながる可能性を見出したのは今後につながる大きな成果である。また、グラファイトシート中への酸化物半導体の分散方法についても、早急に固相法に見切りをつけ、ゾル含有法を検討し、グラファイトの発泡剤も兼用できる可能性のある強酸性のゾル液の作製方法を確立できたのも大きな成果である。これらの、材料、基板作製方法に独自性が付加され、今後は本研究で提案の電池構造(ソーラーアシストバッテリー)と融合することで、弱光時には化学電池として動作し光励起によりパワーアップするソーラーアシストバッテリーを開発するという当初計画を十分に達成できる見通しがついた。本年度購入予定であった、充放電装置を別予算で購入し、また電池評価セルも企業との共同研究費で支出した。
膀胱の感染防御機構の研究

膀胱の感染防御機構として、膀胱上皮の働き、膀胱壁内及び尿中白血球の働きについて既に明かにしたが、膀胱の感染防御の研究は、膀胱災発症の条件を明かにすることでもある。そこで今回は膀胱災発症の第一歩である細菌の付着を許す上皮側の条件と尿中微量物質を検討し、さらに腸管利用尿路の感染症の特徴を明かにして、通常の尿路感染症との相違から膀胱の感染防御機構を明かにすることを試みた。(1)尿中マンノ-スの感染防御における役割;I型線毛に対するreceptorであるmannoseを健常人尿と膀胱災尿につき測定した。両者とも微量ながらmannoseが検出され、このmannose量は、I型線毛を介する細菌の粘膜付着を阻止するのに充分であった。(2)細菌receptorとしての尿路上皮複合糖質の検討;ヒト膀胱上皮由来培養細胞(HCV/29)より、酸性糖脂質ではGM1、GM2、GM3、upper phaseの中性糖脂質ではCTH,グロボシド、lower phaseではCMH,CDH,CTH,グロボシドなどが同定された。HPーTLCプレ-ト上に展開したこれらの糖脂質のバンドへRIでラベルしたE.coliの付着実験を行い、receptor物質を明かにせんと試みたが、現在特定の物質を同定できていない。(3)膀胱の過伸展による上皮の変化;ラット膀胱を過伸展すると表層細胞の膨化や脱落、中間細胞の露出が認められ、この様な変化は結紮解除24時間後の膀胱でも僅かに見られた。表層細胞の脱落部には、細菌の付着と侵入が容易に起こり、膀胱災発症をきたすと考えられる。(4)腸管利用尿路の感染症の特徴;通常の尿路感染症とは分離菌種に差が見られた。両者の尿中での各種細菌の増殖性には差がなく、菌種の違いは細菌の付着性の違いによる所が大きいと考えられた。また、腸管尿路では好酸球の遊出が多いが、感染が生じると好中球が増加し感染防御に主役を果たす。この際IgG濃度が好中球の貧食能と相関し、オプソニン作用をもつことが示された。尿路感染症の発症、継続には種々の要因が関連している事を、縮主側と細菌側の立場から明らかとしてきたが、この両者は互いに影響し合う事によっても各々変化を生じ、その結果として種々の病態を呈している事が考えられる。今回我々はこの点に注目し、尿をとり巻く環境が異なる場合の細菌や尿の変化について研究をすすめた。対象として、残尿の常在する神経因性膀胱の患者と、腸を用いて膀胱拡大術或は代用膀胱を作製した為に残尿を有する患者を用いた。尿の変化では、腸管を用いた膀胱よりの尿は、一般にpHが上昇しており、又浸透圧は200500と血漿浸透圧により近づく傾向がみられた。又局所免疫の代表と言える、分泌型IgAについて、EIAを用いて測定した結果、腸管を用いた膀胱尿において、明らかに尿中IgAレベルが上昇している事が確認された。これに対し、尿中に出現する白血球数は、むしろ減少する傾向が認められた。しかもこれらの変化は、尿中の細菌数や術後経過年数にあまり影響されなかった。

調べ得た尿の変化は、実際に生じている尿変化のごく一部のものと考えられるが、この変化によって細菌相の変化が生じ、そしてその細菌相の変化により、常の尿路感染に対する反応とはやや異なった反応が生体に生じている事が考えられる。その一部が細菌の割には少ない尿中白血球という型で表わされているのであろう。この様な、膀胱を形成している粘膜の変化に起因する感染病態の変化は、感染に対する反応の個人差と結びつけて考え得る一つの方向と思われ、更に詳細に枝付をすすめる予定である。腸管を利用した尿路(腸管利用群)24例(中感染症20例)を複雑性尿路感染症(対照群)26例と比較検討した。ここでいう感染症は膿尿の程度に拘らず10^3/ml以上菌が分離された例とした。1)は感染症のみの比較、2)、3)は感染のない例を含む全腸管利用群についての比較である。1)分離菌種:対照群では従来言われているようにP.aeruginosa、E.coli等が多くStreptococcus属は36株中2株のみであったが、腸管利用群ではStreptococcus属が最も多くP.aeruginosaは39株中1株のみで分離菌種の違いが見られた。また腸管利用群カテ-テル留置5例中4例にE.faecalisとProvidencia属を同時に含む組み合せが見られた。これらのことから腸を利用した尿路での細菌定着・増殖には菌種特異性があると考えられる。また、対照群の単独感染、複数菌感染は19例、7例であったが、腸管利用群では10例づつで、腸管利用群に複数菌感染が多く見られた。2)尿中分泌型IgA濃度:対照群25.0±11.3Mg/dl(Mean±SD)に対し腸管利用群では94.0±43.5と有意(p<0.0001)に高く、腸管利用群の感染防御の特徴と考えられた。尚、用いた腸管の部位、細菌数及び術後経過期間による有意差は見られなかった。3)尿pH浸透圧、尿素窒素濃度:pH、尿素窒素については両群に差がなかったが、浸透圧は腸管利用群で有意に低く腸管の吸収、分泌の関与が考えられた。尚、現在白血球のcell populationについて腸管利用群で好酸球の出現率が高い結果が得られている、好酸球のある種の蛋白はsーIgAにより放出が促され、S.aureusやE.coliに対し殺菌的と報告されており、興味のある結果と思われる。今後、この点及びIgG、IgM濃度について検討を予定している。2.膀胱上皮に存在する糖脂質と細菌付着の関係については膀胱上皮由来の培養細胞を用いて糖脂質を抽出し、TLCにて展開後発色させ、幾つかのバンドを得た。これらに付着するE.coliを防射性物質でラベルして検討中である。膀胱の感染防御機構として、膀胱上皮の働き、膀胱壁内及び尿中白血球の働きについて既に明かにしたが、膀胱の感染防御の研究は、膀胱炎発症の条件を明らかにすることでもある。そこで今回は膀胱炎発症の第一歩である細菌の付着を許す上皮側の条件と尿中微量物質を検討し、更に腸管利用尿路の感染症の特徴を明かにして通常の尿路感染症との相違から膀胱の感染防御機構を明かにする事を試みた。(1)尿中mannoseの感染防御における役割;I型線毛に対するreceptorであるmannoseを健常人尿と膀胱炎尿で測定した。両者とも微量ながらmannoseが検出され、このmannose量はI型線毛を介する細菌の粘膜付着を阻止するのに充分であった。(2)細菌receptorとしての尿路上皮複合糖質の検討;ヒト膀胱上皮
ミクロな分子とマクロな固体での反磁性超電流の関連性の解明と室温超伝導実現への応用

最近、ドイツ、ライプチヒ大で水中撹拌グラファイトの室温超伝導発現の兆候が報告された。この物質の室温超伝導発現は我々のグループにより2008年に理論予測されていた。この現象は我々が提唱した理論で説明出来る事を改めて示した。また、一方で、一分子内ベンゼン内でクーパー対発見の報告が、スイス、Paul Scherrer研究所、アメリカ、ウィスコンシン大からあった。この現象は、我々が2007以降、提案していたメカニズムで説明出来ることを示した。上記、2つの研究を組み合わせて、固体室温超伝導は「夢」ではなく「後、1歩の工夫で届く範疇」にまでくるところまで進展させた。本研究課題の「研究の目的」である、「電子-フォノン相互作用の基礎研究」、「電子-フォノン相互作用の超伝導への応用研究」等を行った。1.今年度に海外のグループによってnature scientific reportsで発表された超伝導物質、dibenzopentaceneの電子-フォノン相互作用と超伝導性発現に関する理論的研究を行った。芳香族炭化水素における高温超伝導性の設計指針は、2002年に我々のグループによって提案されているが、nature scientific reportsではそのことを引用して、高温超伝導設計指針を提案している。これに対し、我々は、注入電荷と電子-フォノン相互作用の強さとの関連性を考察することにより、2002年の指針より詳細な高温超伝導設計指針を提案した。具体的には、閉殻電子構造に対し、注入電荷が分数(0.50.9)程度で、フェルミレベルにおける状態密度が非常に高くなり、それにより電子-フォノン相互作用が非常に強くなり、高温での超伝導性発現に繋がることを示した。2.最近、超伝導性が発見されたピセン、フェナントレンアニオンの電子-フォノン相互作用結合定数を見積もり、超伝導性の考察をした。ピセン、フェナントレンアニオンの超伝導性は電子-フォノン相互作用で説明できることを示した。3.電子-フォノン相互作用を場の量子論でどのように記述できるかを定式化した。そのことにより、1次課程の電子-フォノン相互作用では電気抵抗の原因になるが2次課程の電子-フォノン相互作用では電子対生成に繋がりうることを新たな数式を誘導して説明した。4.外部磁場や、外部電場の強さによって、電子-フォノン相互作用の強さがどのように変化していき、1次課程と2次課程の電子-フォノン相互作用の役割の割合がどのように変化していくか、数式を誘導して示した。1.最近、ドイツ、ライプチヒ大で水中撹拌グラファイトの室温超伝導発現の兆候が報告された。また、この現象は、我々が2007以降、提案していたメカニズムで説明出来得るので、再検討した。その結果、この現象は我々が提唱した理論で説明出来る事を改めて示した。2.一分子内ベンゼン内でクーパー対発見の報告が、スイス、Paul Scherrer研究所、アメリカ、ウィスコンシン大からあった。この現象は、我々が2007以降、提案していたメカニズムで説明出来得るので、再検討した。3.昨年度に海外のグループによってnature scientific reportsで発表された超伝導物質、dibenzopentaceneの電子-フォノン相互作用と超伝導性発現に関する理論的研究を行った。4.電子-フォノン相互作用を場の量子論でどのように記述できるかを定式化した。2次課程の電子-フォノン相互作用では電子対生成に繋がりうることを新たな数式を誘導して説明した。また一電子は必ずしもフェルミ粒子として振る舞うとは限らず、ボーズ粒子の性質も持つ事を説明した。本研究課題の「研究の目的」である「特異な電流-電圧特性の考察」、「電子-フォノン相互作用の研究」、「ミクロサイズ反磁性環電流発現機構の解明」等の研究を行った。1. TTF-TCNQ分子性結晶固体におけるオームの法則に従わない電流-電圧特性の原因について新たな理論を提唱した。我々は、精密な理論考察、計算によって、J. Bardeenの理論の矛盾を指摘し、むしろ、各ユニット内に局在化した反磁性超電流が隣接ユニット間でトンネル効果を起こすためにこのような現象が生じると提唱した。

さらにTTF-TCNQ分子性結晶固体など、分数電荷を持つインコメンシュレート系において、正確に電子-フォノン相互作用を見積もる計算方法を世界で初めて開発した。我々の計算結果はPauli susceptibility等から得られる実験結果と非常に良い一致を示し、計算方法の妥当性を示した。2.最近、発見されたピセン超伝導体の電子構造等の解説を行なった。また最近、超伝導性が発見されたpiceneアニオンの電子-フォノン相互作用結合定数を見積もり、超伝導性の考察をした。piceneアニオンの超伝導性は電子-フォノン相互作用で説明できることを示した。3.電子-フォノン相互作用の強さが、ドープ量とどのように関係しているかを考察した。閉殻電子系から、0.710.86の分数電荷だけドープされた分子性結晶固体において、電子-フォノン相互作用が非常に強くなる事を示した。4. BCS理論では説明できない、シクロブタジエンジアニオン、シクロペンタジエンモノアニオン、中性ベンゼンの分子内反磁性環状超電流発現機構を説明できる(BCS理論より普遍的な)新理論を構築した。その中で、フォトンとフォノンの役割について説明した。フォノンがエネルギーギャップ形成に重要な役割をし、フォトンが電子間引力に重要な働きをすることを提案した。本研究課題では、どれも従来の理論より合理的に現象を理解できる画期的な理論構築をしたと思っているが、特に他者からの評価も高い研究内容に関して以下の2つのテーマがある。2.「研究実績の概要2」で示した研究内容は、2002年に我々のグループが超伝導発現予測をした物質、picene、phenanthreneに関する高温超伝導設計指針に関するものである。2011年から2012年にかけて実際にpicene、phenanthreneの超伝導性が実現されたが、それ以降、我々の研究内容が日本経済新聞に4回にも亘って記事として紹介され、また海外のグループが発表したnature communicationsの論文で我々の研究が引用され大きく取り上げられている。一方で、我々は、新聞の記事に取り上げられた新たなる課題を解決する新たな理論を確立し、2002年の我々の高温超伝導設計指針とnature scientific reportsで発表された高温超伝導設計指針を統一的に解釈できるより普遍的な高温超伝導設計指針を確立することができた。本研究課題の「研究の目的」である「特異な電流-電圧特性の考察」、「分子性超伝導性における電子-フォノン相互作用の研究」、「ミクロサイズの分子の反磁性環電流発現機構の解明」等、どれも従来の理論より合理的に現象を理解できる画期的な理論構築をしたと思っているが、特に他者からの評価も高い研究内容が以下の2つのテーマがあり、初年度しては、大変進展度が高いと自己評価している。1.「研究実績の概要1」で示した研究に関連して、我々が発表した論文の図が、Synth. Met.の同巻号に発表された世界中の42編の論文の中から、表紙を飾る図に選出された。
数理モデルを融合したスーパーバイザ型人工知能

近年,深層学習に大きな注目が集められ,人工知能の研究が爆発的な勢いで行われている.しかしながら,人工知能によって導き出された答えがいかに正しくても,現状ではその理由を説明できないと言われており,このことが実用化への障害になることもある.そこで,本研究では,人工知能の安全性と安心感を実現する方法の開発へ挑戦する.特に,人工知能(予測器)に,数理モデルに基づくスーパーバイザと呼ばれる装置を取り付け,人工知能を管理する枠組みの開発を目指す.近年,深層学習に大きな注目が集められ,人工知能の研究が爆発的な勢いで行われている.しかしながら,人工知能によって導き出された答えがいかに正しくても,現状ではその理由を説明できないと言われており,このことが実用化への障害になることもある.そこで,本研究では,人工知能の安全性と安心感を実現する方法の開発へ挑戦する.特に,人工知能(予測器)に,数理モデルに基づくスーパーバイザと呼ばれる装置を取り付け,人工知能を管理する枠組みの開発を目指す.
通級による指導における発達障害のある子どもへの自尊感情の支援に関する研究

発達障害のある児童生徒にとって,個々の困難さに応じた指導・支援が受けられることは重要であり,通級による指導の意義は大きい。本研究は,発達障害のある児童生徒にとって,通級による指導を受ける効果として,自尊感情に着目し,どのような変化をもたらすのかを明らかにすることが目的である。今年度は,発達障害のある児童生徒の自尊感情の状態を把握するため,作成した調査表を用いて通常の学級で小学3年,6年,中学3年生を対象に調査を実施した。発達障害の特性がある児童生徒を「支援ニーズのある児童生徒」とし,通常の学級でのみ支援を受けている児童生徒を「通常支援群」,通常の学級で支援を受けているかどうかに拠らず,通級による指導を受けている児童生徒を「通級指導群」,支援ニーズはあるがいずれの支援も受けていない児童生徒は「支援なし群」,さらに統制群として,支援ニーズのない児童生徒は「ニーズなし群」と命名し,統計的に分析を行った。また,通級による指導を受けている児童生徒と通級担当者にインタビュー調査を実施した。児童生徒には通級による指導をめぐる意識や自身の変化を,担当者には心理面への働きかけの工夫をたずねた。通級による指導を受けている児童生徒が期待する支援の内容や方法を分析することから,自尊感情の変化につながるような心理面への働きかけの内容や支援方法について検討を行った。質問紙調査と児童生徒のインタビュー調査の2つの結果を分析することにより,自尊感情という観点から,発達障害のある児童生徒と発達障害のない児童生徒の状態の違いが確認できた。さらに,発達障害のある児童生徒にとって,適切な支援を受けることは自尊感情の観点においても重要であり,通級による指導を受けている児童生徒にとっては,指導の中で受けている心理面への支援が,意識の変化に大きく影響していることが確認された。研究1年目では,質問紙調査とインタビュー調査を計画しており,概ね計画通りに進めることができた。質問紙調査の実施にあたり,本研究の実施前に,通級による指導を受けている児童生徒の状態把握のための尺度を作成する計画を立てていたが,発達障害のある児童生徒の場合,通級による指導の場と通常の学級では意識が異なるという知見を踏まえ,通常の学級でデータを収集することとした。その結果,準備段階で実施した調査結果は,尺度作成ではなく,調査用紙作成と位置づけを変更した。本研究では,ここで作成した質問紙を用いて研究を実施した。調査の実施にあたっては,教育委員会に協力依頼を求めた。そのため,質問紙調査は,通級による指導を受けている児童生徒が在籍する小学校14校,中学校10校で実施することができた。インタビュー調査については,通級指導教室を設置する11校で実施することができ,研究協力を依頼した全ての学校でデータを収集することができた。質問紙調査と児童生徒へのインタビュー調査については,年度内に概ね分析を終えることができた。通級担当者へのインタビュー調査については現在分析の途中であり,これは2年目も継続し,まとめていく予定である。研究全体としては概ね計画通り進行しており,配分された研究費についても計画的に執行している状況にある。残り2年間の研究の推進方策として,まずは現在継続している通級担当者へのインタビュー調査の結果をまとめる予定である。その後,既にまとめている児童生徒のインタビュー調査と本調査の結果から,通級担当者の指導の工夫と,指導を受けている児童生徒の変化との関係について分析・考察を行う。2つのインタビュー調査の結果をまとめた後,通級指導教室で担当者が活用できるよう,知見の整理に取り組む。なお,調査結果は秋に開催される学会で発表することにより,意見収集することを計画している。また,協議会を開き,通級指導教室担当者から意見収集も行う計画である。3年目はアウトプットを意識して研究を進めることとする。まずは,新任の通級指導教室担当者が利用できるよう,自尊感情の視点をもった指導・支援のポイントを整理する。また,質問紙調査の結果,発達障害のある児童生徒は,通級による指導のみならず,通常の学級で支援を受けることが重要であることが明らかとなった。そのため,通級による指導の効果を通常の学級でも維持できるよう,学級担任と共有するためのポイントについて整理する予定である。整理の手続きとして,年度途中で協議会を開き,通級指導教室担当者から意見収集を行う。これにより,学校現場の目線に立った知見を加え,結果の整理が行えると考える。結果は報告にまとめることが前提であるが,研究成果の還元として,リーフレットや簡易なブックレットを作成し,配布することも検討する。

また,通級による指導を受けている児童生徒と通級担当者にインタビュー調査を実施した。児童生徒には通級による指導をめぐる意識や自身の変化を,担当者には心理面への働きかけの工夫をたずねた。通級による指導を受けている児童生徒が期待する支援の内容や方法を分析することから,自尊感情の変化につながるような心理面への働きかけの内容や支援方法について検討を行った。質問紙調査と児童生徒のインタビュー調査の2つの結果を分析することにより,自尊感情という観点から,発達障害のある児童生徒と発達障害のない児童生徒の状態の違いが確認できた。さらに,発達障害のある児童生徒にとって,適切な支援を受けることは自尊感情の観点においても重要であり,通級による指導を受けている児童生徒にとっては,指導の中で受けている心理面への支援が,意識の変化に大きく影響していることが確認された。研究1年目では,質問紙調査とインタビュー調査を計画しており,概ね計画通りに進めることができた。質問紙調査の実施にあたり,本研究の実施前に,通級による指導を受けている児童生徒の状態把握のための尺度を作成する計画を立てていたが,発達障害のある児童生徒の場合,通級による指導の場と通常の学級では意識が異なるという知見を踏まえ,通常の学級でデータを収集することとした。その結果,準備段階で実施した調査結果は,尺度作成ではなく,調査用紙作成と位置づけを変更した。本研究では,ここで作成した質問紙を用いて研究を実施した。調査の実施にあたっては,教育委員会に協力依頼を求めた。そのため,質問紙調査は,通級による指導を受けている児童生徒が在籍する小学校14校,中学校10校で実施することができた。インタビュー調査については,通級指導教室を設置する11校で実施することができ,研究協力を依頼した全ての学校でデータを収集することができた。質問紙調査と児童生徒へのインタビュー調査については,年度内に概ね分析を終えることができた。通級担当者へのインタビュー調査については現在分析の途中であり,これは2年目も継続し,まとめていく予定である。研究全体としては概ね計画通り進行しており,配分された研究費についても計画的に執行している状況にある。残り2年間の研究の推進方策として,まずは現在継続している通級担当者へのインタビュー調査の結果をまとめる予定である。その後,既にまとめている児童生徒のインタビュー調査と本調査の結果から,通級担当者の指導の工夫と,指導を受けている児童生徒の変化との関係について分析・考察を行う。2つのインタビュー調査の結果をまとめた後,通級指導教室で担当者が活用できるよう,知見の整理に取り組む。なお,調査結果は秋に開催される学会で発表することにより,意見収集することを計画している。また,協議会を開き,通級指導教室担当者から意見収集も行う計画である。3年目はアウトプットを意識して研究を進めることとする。まずは,新任の通級指導教室担当者が利用できるよう,自尊感情の視点をもった指導・支援のポイントを整理する。また,質問紙調査の結果,発達障害のある児童生徒は,通級による指導のみならず,通常の学級で支援を受けることが重要であることが明らかとなった。
入眠覚醒を自己管理するテーラーメイド快眠プログラムへの挑戦

体温を個人特性に合わせて制御することで眠りと目覚めを人為的にコントロールできないか?その可能性を探る目的で、21年度には、遠・近赤外線加温した睡眠環境(寝台・寝具)の入眠時間短縮作用を調べた。22年度には、入眠潜時を短縮すると認めた温度条件で睡眠時体温がどのような経過を経て目覚めに至るかを調べた。また、青色光照射で覚醒を誘導する可能性を調べた。ピッツバーグ睡眠テストで睡眠障害がないと判定した健常在宅高齢者(男女)について、入床時刻、寝具温度、寝室温湿度、寝室照度を適正な一定範囲に保った安静睡眠状態で、終夜睡眠時体温の連続記録(腋下皮膚温直接測定)を行い、次の所見を得た(途中覚醒は除く)。(1)入床30分以内に体温はほぼ安定し、就寝中はおよそ0.6°Cを超えない範囲で上下変動する。(2)自然覚醒前90分30分に体温は短周期で不規則に上下変動する。(3)自然覚醒前30分以内に体温はやや大きく下降した後に上昇する定型パターンをとる。(4)自然覚醒する前にある強度以上の青色光(6000°K)で照射すると体温が変動し覚醒する。これは、寝具温など睡眠環境を制御することで就寝時体温を安定に維持できること、自然覚醒直前に体温低下が起こること、青色光照射が覚醒を誘導する可能性があることを示唆する。21年度に得た所見と綜合すると、末梢赤外線加温と睡眠環境管理によって短時間入眠を促し、末梢温度モニターと適度光照明によって体温降下と自然覚醒を誘導するプログラムを構築する可能性が示唆されたと考えられる。覚醒直前の体温低下と既知のACTH覚醒前急上昇との連関など基礎的な生理的機序は未解明だが、個人特性に合わせた睡眠環境操作による睡眠覚醒制御は可能だと考える。深部体温を個人特性に合わせて制御することによって、眠りと目覚めを人為的にコントロールできないか?その可能性を探る目的で、21年度は、身体末梢を近赤外線照射あるいは遠赤外線照射した時の深部体温変動と入眠潜時短縮を検証した。このために、先ず26名(18-24歳)の被験者について、快刺激(不快でない刺激)となる条件で近赤外線(強度最大波長1.3ミクロン)を足底に照射し、脳波、心電図、照射部皮膚温、舌下温を記録・解析して、次の結果を得た。1.舌下温の記録から深部体温の変動を推定すると、近赤外線による15分間の快刺激照射条件では平均0.5°Cの範囲で温度の上昇下降が認められた。非照射条件では温度変動はわずかだった。2.脳波のスペクトル解析によって、アルファ波出現率が50%以下となるまでの所要時間を判読して入眠潜時を推定すると、照射時平均3分、非照射時平均5分となり、照射によって短縮していた。次いで、遠赤外線源(表面温度40-47°C)で頸部から下の背側を間接照射する環境で、同様に入眠潜時を推定したところ、照射時平均8分、非照射時平均15分となり、照射によって短縮していた。(非照射時の入眠潜時5分と15分は、両者の測定環境条件が異なるため比較しない。)この結果から、近赤外線を快刺激となる条件で照射することが入眠潜時を短縮する可能性を期待できること、また、照射に伴う調節性の深部体温低下が観測される前に既に入眠する可能性のあることが明らかになった。ひとつの定説である深部体温低下による入眠誘導説とは異なる短時間の入眠メカニズムがありうることが示唆された。

覚醒直前の体温低下と既知のACTH覚醒前急上昇との連関など基礎的な生理的機序は未解明だが、個人特性に合わせた睡眠環境操作による睡眠覚醒制御は可能だと考える。
ハイドレート乖離温度近傍の成膜メカニズム

本研究の目的は、CO_2を海底下地層中に圧入する際に生成するCO_2ハイドレート膜の生成メカニズムと膜厚に与える影響因子の解明、およびハイドレートの生成がCO_2の流動挙動に及ぼす影響を明らかにすることである。膜厚計測結果より、温度および流速の増加に伴い膜厚が減少することを確認した。また、CO_2流動実験結果より、修正レイノルズ数の増加に伴いハイドレートがCO_2の流動に及ぼす影響が小さくなる可能性が示唆された。温暖化対策としてCO_2を海底下地中帯水層に隔離する方法においてはCO_2ハイドレートの生成領域に該当するためCO_2圧入貯留の際、ハイドレート膜の生成によりCO_2の円滑な流動拡散が阻害される懸念がある。さらに、ハイドレート乖離温度近傍で貯留を行う場合には、この温度領域で確認されているハイドレート膜の強度異常(突出して強くなる)がCO_2の流動拡散に影響を与える可能性がある。そこで、解離温度近傍でのハイドレート成膜メカニズムを解明すると共に、膜の強度異常がCO_2の流動拡散に与える影響を評価すことが重要である。まず本研究では、ハイドレート成膜メカニズムを解明するため、乖離温度近傍でのCO_2ハイドレート膜周囲の流れ場の条件が、ハイドレート膜厚に与える影響を実験的に明らかにする。そこで、当該年度においては既存の膜厚計測実験装置に、流れ場を作り出す高圧回流源を付加するため、装置の設計・製作を新たに行った。さらに、今後実験を通して得られる膜厚データと比較検討するため、物質移動に基づくハイドレート膜モデルを構築し、解析的にハイドレート膜の周囲を流れる水の流速が、ハイドレート膜厚に与える影響を評価した。これにより、圧力6MPa、温度4.6°C(乖離温度ではない)、流速110cm/sの条件では、流速が増加するにつれて膜厚が減少する結果を得た。また、本実験装置の大きさを考慮した体系において、初期値に上記で算出した各流速での膜厚値を用いることで、膜厚の時系列変化を予測する計算を行った。これにより、時間の経過と共に膜厚がオーダーで増加することを確認した。その際、ハイドレート膜の周囲を流れる水の流速が増加するにつれて、膜厚増加の進行が速いことを確認した。これらの計算結果は、実験的に膜厚を計測する際に、時間のファクターを考慮する必要があることを示すものである。CO_2を海底下地中帯水層に隔離する方法において、CO_2ハイドレート生成領域ではCO_2圧入の際、ハイドレート膜の生成によりCO_2の円滑な流動拡散が阻害される懸念がある。さらに、ハイドレート乖離温度近傍で膜の強度異常(突出して強くなる)現象が確認されているため、乖離温度近傍でのハイドレート成膜メカニズムを解明すると共に、膜の強度異常現象がCO_2の流動拡散に与える影響の評価が重要である。まず、本研究では膜の強度異常現象の原因として膜厚に着目し、中でもハイドレート膜周囲の流れ場の条件が膜厚に与える影響について評価を行った。その結果、膜周囲に流動がある場合、流動がない場合よりも膜厚が減少する結果を得た。この実験結果は物質輸送に基づくモデル計算によって得られた結果と同様の傾向を示している。また、数値の大きさも物質輸送に基づく計算結果と近いことを確認した。よって、ハイドレートの膜厚を決定づける因子として物質輸送が支配的に働く可能性が示唆される。ただし、本実験では流れの有無のみをパラメータとしているため、より詳細に水の流れの影響を調べる必要がある。次に、CO_2を海底下に圧入する際、ハイドレートが液体CO_2の流動拡散に及ぼす影響について明らかにするため、当該年度において海底下帯水層を構成する海砂を模擬した実験装置の設計・製作を行った。ハイドレート生成条件下では温度を7°C(乖離温度以下)、非生成条件下では温度を14.4°Cとし、圧力6MPa、流速0.010.03m/sの条件で液体CO_2の流動実験を行った。その結果、ハイドレート生成条件下では非生成条件下に比べて、圧力損失が大きくなることを確認した。これより、ハイドレートが間隙部でCO_2の流動抵抗として作用している可能性が示唆される。まず、本研究では膜の強度異常現象の原因として膜厚に着目し、中でもハイドレート膜周囲の温度、および流速が膜厚に与える影響について評価を行った。その結果、温度、および流速の増加に伴い膜厚は減少する結果を得た。この実験結果はCO_2溶解度の二元性に基づきCO_2過飽和分より算出されたハイドレート膜厚の結果と同様の傾向を示している。

また、数値の大きさもCO_2溶解度の二元性に基づく計算結果と近いことを確認した。よって、ハイドレート生成時の膜厚を決定づける因子として、ハイドレート生成前後における過飽和分のCO_2量が支配的に働く可能性が示唆される。次に、海底下地層を模擬した実験装置を用いて、ホスト水の温度および液体CO_2の流量を変化させて液体CO_2の流動実験を行い、ハイドレート生成に伴う温度変化および流動抵抗によって生じた圧力損失の測定を行った。温度計測結果から流動中に生成するハイドレートの量を見積もった結果、ハイドレートの生成量がホスト水の温度および液体CO_2の流量の増加に伴い減少する可能性が示唆された。また、圧力損失計測結果から得られた摩擦係数について比較を行った結果、修正レイノルズ数の増加に伴いハイドレート生成条件下と非生成条件下の摩擦係数の差が減少することを確認した。この結果より、修正レイノルズ数を増加させることでハイドレートの影響が小さくなる可能性が示唆された。
「つくりたいものをつくり隊」キックオフ・プロジェクトの基礎的研究

本研究における主な成果は、1.松山市における「工作に表す活動」に関する状況の把握、2.「環境」的な支援体制の整備・拡充、3.「理論」にかかわる研究の推進、4.支援の実施と課題の明確化などの4点である。以上の成果から、道具の「貸出」や「使用方法のレクチャー」、「TTとしての授業支援」など、具体的な支援の方法や有効性を明らかにするだけでなく、継続的に支援を実施していくための基盤を構築することができた。研究成果を継続的に地域に還元していくことを可能とする体制を構築した本研究の意義は大きい。本研究におけるこのような成果は、松山市の図画工作科の充実に寄与するものであるといえるだろう。平成27年度は【「環境」的な支援】を主軸に研究をすすめていった。4月から7月にかけて、愛媛県松山市の図画工作科における工作に表す活動の実施状況や道具の取り扱いに関する情報を把握し,具体的な支援体制を整えるための課題の抽出などを主な目的としたアンケートを実施した。対象者は松山市立全55校の図画工作科を受け持っている(受け持ったことのある)小学校の教員とし,809名から回答を得ることができた。(松山市立全55校のうち94.5%の学校から回収)アンケート調査の結果から、「1.クランプ等の使用による造形活動における安全性の向上」、「2.教員のためのものづくり体験の機会充実」、「3.道具の整備と管理の支援」という支援体制を整える3つのポイントが浮かび上がった。「1.」については、小学校への道具の貸出を視野に入れた道具の拡充・整備として、クランプや両刃のこぎり、金づち、彫刻刀などを2クラス分80セットを購入した。それと同時に、教員を対象とした免許状更新講習会(6月)、松山市レベルアップセミナー(8月)においてクランプや小刀を中心とした道具の基本的な取り扱い講座を実施し、教員が道具を取り扱う機会を提供した。また、平成28年度の【「理論」的な支援】の布石として、2月には愛媛大学教育学部附属小学校の研究大会において「つくりながら考える」ことを主軸とした授業実践を行った。本研究成果は第54回大学美術教育学会横浜大会(9月)、第38回美術科教育学会工作・工芸領域研究部会(3月)にてそれぞれ口頭発表を行った他、大学美術教育学会誌にはアンケート調査に関する内容をまとめた論文を投稿し、「美術教育学研究48号(p.345-352)」(2016年3月)に掲載されている。大きな成果として、松山市立の小学校を対象にしたアンケート調査によって、小学校教員の道具の取り扱いの状況や課題などを明確にできたことがあげられる。その成果から「1.クランプ等の使用による造形活動における安全性の向上」、「2.教員のためのものづくり体験の機会充実」、「3.道具の整備と管理の支援」という3つの事柄に焦点をあてて、【「環境」的な支援】に関する研究を進めることができた。「1.」については、免許状更新講習や松山市教科サマーセミナーや愛媛大学の授業という機会をいかして、安全性の向上をはかるためのクランプ等の使用方法等についての講習を、現職の教員や学生に対して行うことができた。「2.」は、「教員のためのものづくり体験」の充実を目的として、新しく木工旋盤の導入に踏み切った。今年度は機器を購入する準備として、機器の管理方法や基礎的な技能講習を受講し、研究者自身の知識と技術の拡充を図った。「3.」は、道具の貸出を視野に入れて2クラス80名を想定した道具の整備・拡充を行った。揃える道具はアンケート調査結果を参照しており、平成27年度はのこぎり(両刃・胴付き・糸のこ)、金づち、C型クランプ、L型クランプ、キリ、彫刻刀(丸刀・三角刀・印刀)、ペンチ等の購入を済ませている。また、各小学校において道具の管理体制が不十分であるという課題については、研究当初には予期せぬものであったが、上記の道具購入と並行して課題解決の方法を模索している。具体的には、どの小学校でも実施できるようにすることを念頭におき、100均や地元のホームセンター等で購入できるような安価なものを使用し、数や状態等を把握しやすい収納方法の開発を検討している。本研究における研究実績は以下の通りである。【1.松山市における「工作に表す活動」に関する状況の把握】平成27年度に松山市立全55校の小学校教員を対象としたアンケート調査を実施し、809名からの回答を得た(松山市立全55校のうち94.5%の学校から回収)。調査結果から、「工作に表す活動」をする際には安全面の確保について大きな関心があるものの、安全にかかわる道具の取り扱いについては極めて低い結果であることがわかった。こうした結果から、本研究における支援体制の方向性を定めることができた。【2.「環境」的な支援体制の整備・拡充】(1)のアンケート調査の結果から、支援のひとつに「道具の貸出」の有効性が確認できたため、小学校への貸出を視野に入れた道具の整備・拡充を実施したものである。具体的には、小刀や両刃鋸やクランプなど17種類の道具をそれぞれ4080セットを揃えた。【3.「理論」にかかわる研究の推進】これまでの研究で「工作に表す活動」が説明書通りに決められたものをつくるだけの狭義的な意味に捉えられていることを指摘してきた。

そこで、子どもの造形プロセスである「つくりながら考える造形プロセス」に着目し、小学校で授業実践を行った上で、本プロセスが「行為者(子ども)にも出来上がるものが予想できない」ことや「プロセスのひとつひとつに自分で決める」ことが求められるという特性を明らかにした。こうした理論の成果は学会で発表するだけでなく、大学での授業や免許状更新講習などに取り入れている。【4.松山市立小学校における支援の実施】上記(2)や(3)で構築した支援体制の実践をするため、松山市立の2校の小学校で、「題材提案」や「道具の貸出」、「TTとして授業へ参画」するという形で支援を実施した。実践することにより、本研究における図画工作科の実施機会を拡充するための一定の成果を確認することができた。本研究における主な成果は、1.松山市における「工作に表す活動」に関する状況の把握、2.「環境」的な支援体制の整備・拡充、3.「理論」にかかわる研究の推進、4.支援の実施と課題の明確化などの4点である。以上の成果から、道具の「貸出」や「使用方法のレクチャー」、「TTとしての授業支援」など、具体的な支援の方法や有効性を明らかにするだけでなく、継続的に支援を実施していくための基盤を構築することができた。研究成果を継続的に地域に還元していくことを可能とする体制を構築した本研究の意義は大きい。本研究におけるこのような成果は、松山市の図画工作科の充実に寄与するものであるといえるだろう。H28年度は、これまでの【「環境」的な支援】を主軸とした研究成果を基盤として、「1.協力校との連携」「2.理論的な研究」「3.研究成果の発表」を実施する予定である。「1.」については、すでに平成27年度松山市図画工作科主任会(2月)で協力・連携の依頼をしているが、平成28年度4月にも改めて同主任会にて協力を依頼し、連携を模索したい。同主任会にて協力校が見つからなかった場合は6月に実施する教員免許状更新講習にて再度通知する予定である。その上で、アンケート調査から得られた成果をもとにした3本柱を主軸として支援の具体化を図る。「2.」については、前年度までの【「環境」的な支援】を拡張していく他に、「つくりたいものをつくる」活動についての理論研究も同時に進めていく。具体的には、「つくりながら考える」という子どもの造形プロセスに着目し、その教育的意義について論考をまとめ、小学校でも「つくりながら考える」という造形プロセスについての理解を広めるようにしたい。すでにH27年度2月に愛媛大学教育学部附属小学校の研究大会にて「つくりながら考える」を主軸にした授業実践を実施しているため、そこでの子どもの活動を分析・考察した論考となる。ここでの論考は大学美術教育学会誌「美術教育研究49号」に投稿する予定である。「3.」については、「1.」「2.」での研究成果から課題等を抽出し、今後の恒久的な連携体制の構築に向けた提案を、2年間の研究成果として美術科教育学会等での発表を予定している。美術科教育アンケート調査結果を考察した際に、それまでに計画していた物品について、種類や数量等で大きな変更が生じたことが大きな理由の一つである。アンケート実施後に改めて購入する物品の見直しを図った結果、「教員のためのものづくり体験」の機会の充実を図るための新たな取り組みとして、当初計画には入っていなかった木工旋盤機器導入の有効性が確認された。
開拓集落における宗教的空間構造の形成と社会領域化

本研究は、開拓地における寺社の成立過程と地域社会との関わりについて検討し、旧村部との関係をも含め、地域社会形成のプロセスを明らかにすることを目的とした。明治政府の神道国教化政策により、寺社は新たな宗教制度に組み込まれ、開拓地における鎮守社創建にも国家の宗教政策が直接投影されたと考えられる。そこで栃木県那須野ヶ原開拓地を対象とし、寺社の設立経緯をみると、成立経緯の異なる西那須野村と狩野村とでは異なる特色がみられた。すなわち西那須野村は、地元の有力者矢板武・印南丈作を中心とする株主により組織された那須開墾社が母体であり、移住者の安定を図るべくとられた那須開墾社の経営方針と矢板武の財政的援助により、寺社も当初より計画的に設定され、積極的な誘致運動が行なわれた。とくに寺院は、葬式との関係はもとより、移住民の精神的よりどころ・コミュニティーセンターとして機能した。各教団も説教所の設立など積極的な布教活動を行い、入植者の教育や教化などの役割も果たした。移住民の社会的結合は、寺社を通じて強化されていったと考えられる。一方、典型的な華族農場である三島農場では、寺院建立に対する計画はみられず、財政的援助もほとんど行われなかった。そのため寺社設立は入植者の自主的活動に依存することとなった。その多くは無格社としても公認されない小祀、いわゆる「無願神社」で、集落形成の比較的初期に地元の氏神を移す形で祭られた。三島農場と旧村部とが合併した狩の村では、伝統社会と開拓地という性格の異なる社会を内包し、開拓地経営においても積極的な地域統合の動きはみられなかった。以上のように、開拓地における寺社創建の経緯や檀家・祭司組織は、村落形成をめぐる入植形態や村落構造、母村文化継承のあり方などに深く関わり、とくに農場主あるいは地域社会のリーダーの意向や経済的援助、移住民の要請などが影響を与える場合が多いと考えられる。