hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Active Learning Based Teaching and an Assessment Tool in an EFL Context

内容は主にこれまでの成果の報告であったが、多くの意見が寄せられ大変有意義であった。9月と12月には沖縄県内の医療福祉系専門学校におけるFDの一環として、いかにして学生の専門的な学習を深められるのかをテーマにワークショップを2回行った。参加していただいた職員からフィードバックをいただき、現在分析中である。2018年3月にはその専門学校の職員による、大々的なAL型授業を行っていただき、学生の学びの変化にしてのデータを収集した。また英語の授業における「深い学び」と「英語で英語の授業を行う」ことの関連性や可能性について調査するため、応用言語学学会に参加し、様々な見地からの目標言語によるAL型授業の課題点を知ることができた。その点を受けて、現在はその「目標言語による授業」と学生の「思考の深度」、具体的には「論理的思考」との関係性についての調査を行なっている最中である。今後も引き続き、専門学校だけでなく、県内の中学校、高等学校の英語教師も含めたスタディーグループの拡大に努め、現在分析中のデータを早い段階で学会等で報告し、さらなる授業改善につながる活動を行いたい。同時に、様々な教師との交流で得られた取り組みを活動事例集として、実施上の注意点等を含め冊子にまとめたい。2016年度中に報告した「サービスラーニングの早期導入」について、地域の公立中学校と連携して昨年度も引き続き継続実施した。昨年度は前半で多くのワークショップや、指導助言を行う機会に恵まれた。その影響で、いくつかの研究課題を同時進行で進めざるを得ない状況となっている。また研究を進めているうちに、予想していなかった課題点に遭遇し、その整理のために追加の調査を行なっている。その収集したデータが多岐にわたり、その分析に時間を要しているが、一つ一つ整理しながら何とか年度内で報告できるよう進めている。目標としては、国内外を問わずデータとその結果を報告し、国際誌に掲載できるよう、慎重に執筆して行きたい。本研究では外国語教育におけるAL型授業の実践と、それに伴う課題を整理することを主な目的としている。前年度まではアクティブ・ラーニングに関する理論的基盤の整理と、関連する周辺理論の整理を、文献調査等を通じ行ってきた。昨年度は沖縄県内の教育機関や教育委員会の協力のもと、公立中学校および高等学校に勤務する英語教師らを対象に、新学習指導要領が求める「主体的、対話的で深い学び」の授業観と、英語による授業を円滑に行うための課題点の洗い出し、「主体的、対話的で深い学び」を促す実践的活動についてのアンケート調査を行った。昨年度の調査では、様々な質的および量的なデータを入手し、これまで継続的に行っている英語教育におけるAL型授業のための「主体的、対話的で深い学び」に関する実践活動の調査に加え、その授業観について分析を開始し、その報告書を研究論文として執筆し、5月に投稿予定である。
LSIプロセスによりシリコン結晶に導入された結晶歪の精密分布測定に関する研究

Si LSIデバイスにおいて意図的な歪導入技術(歪Si技術)は効果的に用いられMOSFETの性能向上に貢献している。本研究では、歪の精密分布測定を行うことでデバイス特性向上のための歪Si技術の成熟に貢献することを目的としている。前年度に引き続きラマン分光測定装置のさらなる高空間分解能化に取り組み、2つの手法で進捗を得た。その一つはピーク分離法である。前年までに圧縮応力ストレスライナーおよび埋め込みSiGeの効果で極めて高い電気特性を持つpMOSFETのチャネル内の歪分布測定し、大きな歪が導入されるメカニズムを明らかにして、デバイス特性との対応を得た。本年は、ラマンスペクトルが本質的に励起光照射領域の情報をすべて含んでいることに着目し、スペクトルからチャネル歪のみを抽出する方法を確立した。この手法により極微細デバイス(ゲート長30nm)のチャネル歪の測定に成功した。結果として約2.5GPaの圧縮応力がpMOSFETのチャネル領域に導入されていることが明らかになった。ラマン分光測定の高分解能化の第2の手法は液浸レンズの採用である。NAが高いレンズを用いることで空間分解能の向上を達成した。NA=1.4で、b(1/e2の強度のhalf width)=200nmを得た。さらに、高NAレンズを用いることにより、励起レーザのZ偏光成分が増大する。これにより、従来のラマン分光法では不可能であった異性2軸応力評価の可能性を提示した。本研究ではさらに、Siデバイスで最も重要な構成要素であるSiO2膜に注目した。UV/可視ラマン分光法を用いることにより超平坦SiO2/Si界面の応力評価を行った。極界面近傍ではSiとOの結合状態に起因した圧縮応力を確認した。一方、内部では逆に引っ張り応力であった。これは、SiとSiO2の熱膨張係数差によるものである。その他各種Si LSIプロセスにおける歪評価を、主にラマン分光法を用いて評価を行い、ラマン分光法の有用性を示すと同時に、プロセス歪に関する様々な知見を得た。近年の最先端半導体集積回路(LSI)では、個々の素子サイズが極限まで減少したことにより、従来までは問題とならなかったことがデバイスに影響を与えるようになった。例えば、素子分離として現在用いられているshallow trench isolation(STI)において、顕著なリーク電流が生じる場合があり、しSIの信頼性、生産性ともに減少させている。STIは種々のプロセスの組み合わせで形成されるもので、リーク電流の原因を調べるためには、プロセスごとにモニタリングを行う必要がある。一般的に、リーク電流の原因となるものが、プロセスごとに段々と蓄積され、最終的に顕著な結晶欠陥を誘発されると考えられている。しかしながら、結晶欠陥のいわゆるタネのような状態は、結晶欠陥評価として有力とされる、transmission electronmicroscopy(TEM)でも、検出することは困難となる。本課題では、STIプロセス、具体的には、エッチング処理、酸化処理、熱処理、の基礎的なプロセス条件を種々用意し、UVラマン分光法で評価を行った。ラマン分光法は、非破壊非接触、室温、常圧の下評価を行える光学的評価手法である。さらに、UV光を励起光として用いることにより、Siに対する侵入長が約5nmとなる。これにより、もともと結晶欠陥に敏感なラマン分光法に加え、極めて表面敏感な評価法となり、もっともダメージを蓄積し易いSTI構造表面の評価が可能となった。結果的に、エッチング条件、酸化条件、熱処理条件の最適化に重要な知見を得ることができた。酸化条件は、実際想定していた酸化時間より、結晶性を回復させるためには多くの時間を要することや、素子間(ウエハの真ん中あるいは端)で、大きくばらつくことが新たに明らかになった。

一方、内部では逆に引っ張り応力であった。これは、SiとSiO2の熱膨張係数差によるものである。その他各種Si LSIプロセスにおける歪評価を、主にラマン分光法を用いて評価を行い、ラマン分光法の有用性を示すと同時に、プロセス歪に関する様々な知見を得た。
脂質膜内添加物の役割の解明：構造熱力学モデルによる統一化

本研究では、細胞膜中に埋め込まれている添加物の役割の解明を目指している。細胞膜のモデル系としてリン脂質膜を用い、リン脂質膜に様々な有機分子(添加物)を添加した際の膜の表面張力・透過性、および脂質分子の拡散の三つの膜物性の変化を熱力学量により統一的に書き表す。これにより、添加物の膜への効果を統一的に理解することができると考える。また、熱力学量の測定から添加物の膜への効果が予測できるようになると考えられる。三つの膜物性と熱力学量の結び付けは、膜構造・脂質ダイナミクスの情報を介在させることで適切に行う。これまでの研究により、直鎖アルカンなどの単純な分子においては、モデル構築の一部を達成することができた。しかしながら、添加物の中には、脂質膜の相挙動を大きく変化させるものもあり、三年目となる平成29年度は、そのような複雑な系においてモデルの変数として用いる熱力学量変化をどのように定義するかという点を検討した。また、三年目に計画していた脂質の種類の依存性や塩濃度・緩衝液などの影響を調べた。結果として、脂質膜の相挙動が添加物により大きく変化する系においては、モデルの構築を達成することができなかった。しかし、研究の過程で相挙動とマクロな脂質分散液の粘度の関係に関する新たな現象を発見し、これはChemistry Lettersで発表した。また、脂質の種類や塩濃度・緩衝液の効果について検討を行ったところ、やはり脂質膜の相挙動が塩濃度に強く依存し、熱力学量変化の定義が難しく、モデルの構築が困難であった。このように、脂質膜が様々な相挙動をとることは、細胞膜が様々な膜構造を介してあらゆる膜の機能を維持しているという側面を照らしていると考えられる。なぜ細胞膜中に添加物が必要であるかという問いには、添加物効果を様々な観点から観測し、それらを踏まえた生物学的視点からの考察も重要であると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、細胞膜中に埋め込まれている添加物の役割について解明することを目的としている。細胞膜中で働く添加物は、それぞれが異なる効果を発揮し、表面張力などの物性を大きく変化させる。本研究では、膜の表面張力、膜透過性、脂質分子の拡散の三つの主要な物性に対する添加物の効果を、熱力学量という共通の変数で書き表すことによって、添加物効果の本質を探ることを目的としている。細胞膜の主要構成分子であるリン脂質で作成した人口二重膜を細胞膜モデルに用いる。今年度の研究計画は1添加物の選択、2熱力学量変化の測定、3膜構造・脂質ダイナミクスの変化の測定、4上に挙げた三つの主要な物性の測定であった。今年度はまず、申請者らの過去の研究を参考に数種の添加物を選択し、2、3まで行うことができた。2、3での測定結果から、熱力学量変化をモデルの変数として用いる上での問題点が新たに見つかった。今年度は4の測定を見送り、問題解決を優先して行った。リン脂質二重膜へのn-アルカンの添加実験では、アルカン添加によって起こる熱力学量(エンタルピー)の変化が構造(脂質分子のパッキング)と強く関係していることが分かった。この結果は、本研究が目的とするモデル構築に大きく繋がる成果の一つである。一方で、分枝アルカンの膜への添加では、熱力学量の変化が正確に測定できなかった。本研究では物性を書き表す変数に、脂質二重膜のゲル相から液晶相への相転移の熱力学量変化を用いる予定であるが、分枝アルカンの膜への添加では、ゲル-液晶相間に中間相としてキュービック相が新たに発現した。ゲル-液晶相間の熱力学量変化を決定する際に、中間相をどう取り扱うか検討する必要があるため、現在この問題解決に注力している。平成27年度は新規添加物を用いて実験を進めることができ、中でもn-アルカンの添加実験からは今後構築するモデルの足掛かりとなる情報を得ることができた。一方で、分枝アルカンの添加実験では、モデルの変数として用いたい熱力学量変化が正確に測定できないという問題が生じた。現在問題解決に取り組んでいるため、予定より少し遅れているが、実験結果は順調に得られている。細胞膜のモデル系であるリン脂質膜に、様々な添加物を添加したときの膜の透過性、表面張力、脂質分子の拡散の三つの主要な膜物性の変化を熱力学量により統一的に書き表したい。これにより、各論的に議論されてきた膜内添加物の効果を統一的に理解することができるとともに、熱力学量の測定からあらゆる添加物の効果を予測できるようになる。三つの主要な膜物性と熱力学量とは、膜構造・脂質ダイナミクスの情報を介在させることによって適切な結びつけを行う。今年度は、リン脂質膜へのスチルベン分子の添加実験において、熱力学量(相転移温度)と構造変化(膜の自発曲率)が結びついていることを明らかにした。さらには、スチルベン分子の光異性化によって相転移を制御できることも明らかにした。一方で、本研究の実験対象に用いた一部の添加分子において、熱力学量を正確に測定できないものがあった。

本研究では物性を書き表す熱力学量に、リン脂質膜のゲル相から液晶相への相転移の熱力学量変化を用いる予定であるが、添加物の膜への添加によりゲル-液晶相間に中間相が発現する系が存在することがわかった。現在、モデルに用いる熱力学量をどのように定義するかを、中間相の起源や構造の観点から決定することを試みており、構造の同定を行うことができた。その際に、実験試料として用いているリポソーム(リン脂質膜でできた小胞)のせん断粘度測定において、中間相ではせん断年度が著しく低下することを発見した。現在、この現象の解明についても取り組んでおり、フランスの高等師範学校(ENS)に所属するBaigl教授との共同研究ではその実験の一つに用いるマイクロ流路を作成した。二年目となる平成28年度は、モデルの変数として用いたい熱力学量変化が正確に測定できないという問題の対処に注力したため、予定より少し遅れている。本研究では、細胞膜中に埋め込まれている添加物の役割の解明を目指している。細胞膜のモデル系としてリン脂質膜を用い、リン脂質膜に様々な有機分子(添加物)を添加した際の膜の表面張力・透過性、および脂質分子の拡散の三つの膜物性の変化を熱力学量により統一的に書き表す。これにより、添加物の膜への効果を統一的に理解することができると考える。また、熱力学量の測定から添加物の膜への効果が予測できるようになると考えられる。三つの膜物性と熱力学量の結び付けは、膜構造・脂質ダイナミクスの情報を介在させることで適切に行う。これまでの研究により、直鎖アルカンなどの単純な分子においては、モデル構築の一部を達成することができた。しかしながら、添加物の中には、脂質膜の相挙動を大きく変化させるものもあり、三年目となる平成29年度は、そのような複雑な系においてモデルの変数として用いる熱力学量変化をどのように定義するかという点を検討した。また、三年目に計画していた脂質の種類の依存性や塩濃度・緩衝液などの影響を調べた。結果として、脂質膜の相挙動が添加物により大きく変化する系においては、モデルの構築を達成することができなかった。しかし、研究の過程で相挙動とマクロな脂質分散液の粘度の関係に関する新たな現象を発見し、これはChemistry Lettersで発表した。また、脂質の種類や塩濃度・緩衝液の効果について検討を行ったところ、やはり脂質膜の相挙動が塩濃度に強く依存し、熱力学量変化の定義が難しく、モデルの構築が困難であった。このように、脂質膜が様々な相挙動をとることは、細胞膜が様々な膜構造を介してあらゆる膜の機能を維持しているという側面を照らしていると考えられる。なぜ細胞膜中に添加物が必要であるかという問いには、添加物効果を様々な観点から観測し、それらを踏まえた生物学的視点からの考察も重要であると考えられる。平成27年度の研究で、膜内添加物の効果を書き表すモデルの変数となる熱力学量変化が正確に測定できない系があるという問題が浮上した。これは、膜への分子添加により相挙動が変化してしまうことが原因になっていることが分かった。本研究の目的であるモデル構築では、ゲル-液晶相転移を熱力学量変化の測定対象とする方針である。しかし、今回添加物によりゲル-液晶相間で別の相が誘起される系が発見された。ゲル-液晶相間に別の相を経由するような系はいくつか報告があるため、今後研究を推し進める上で、この現象をどのように取り扱うべきかを検討していく必要があると考えられる。
高齢者居住住宅の車いす使用化システムの開発

昨年度の考察から得られた車いす使用化の指標である「評価フイルター」を、実際の住宅に適用るため、大分県社会福祉協議会を通じて紹介された要介護高齢者在住の住宅(約40件)に対して、調査を行い、この評価を行った。調査の結果、既存の一般住宅において、「評価フイルター」設定のために参照した既住研究の推奨値を採用した場合、車いすの使用可能性は著しく低いという判定となるが、現実には無理をしてでも使用されている実態が明らかになった。このため、厳しい条件下で行為遂行されていた結果を反映させた指標の再設定を行い、「評価フイルター」をより現実的なものに接近させた。また、上記実態調査において同時に、高齢者への介護の実態調査を行った。それによると介助の程度は生活行為の種類に応じて異なり、また、それらは、高齢者の身体状況(自立度)とも相関がみられることが考察された。排泄行為については、比較的軽度の状態からポータブルトイレの使用率が高まり、入浴はかなり重度の高齢者に対しても、介助による浴室での行為遂行傾向が強い。さらに、車いすの使用は屋内外に拘らず中程度の高齢者に集中しており、そのニーズの高いことが窺えるが、今回の考察によって得られた住宅改造を行うことによって、その使用率はさらに向上し、また、より高度な障害を持つ高齢者においても、介護負担の軽減による使用促進が図れることが想定される。以上の知見を基に、車いす使用化のための対象住宅に対する各室個別の評価と総合的評価の可能なフローを作成し、居住者のニーズに応じた改造提案が可能なシステムの枠組みを構築し、具体的な適用例を提示した。既往の研究成果を踏まえ、既存の住宅が車いす使用可能となるための要件を整理し、評価フィルターとして、車いす大型と(今後一般化する可能性の高い)中型の場合に分け、それぞれ自立型と介助型を作成した。このフィルターを既存住宅に適用するための枠組としてのフローを作成し、過去に調査し蓄積してきた寝たきり高令者の住宅に適用し、車いす使用可能かどうかの判定を行った。この結果、車いす使用化を判断し、かつその場合にどこが問題点になるのかをチェックできるシステムが一応得られた。寝たきり者在住住宅について、最も重要な便所、浴室・洗面所、寝室に適用した結果、便所は広さ、開口部の幅員が厳しく、浴室での広さは車いすを小型化することでクリアするものが増えるが、段差は殆んどクリアできない。次いで改造をする場合、増築をするのかしないのかによって異なる。増築をすればよりよい条件で車いす使用可能、さらに介助型に適合するようになる割合は高まるが、敷地条件から制約されるものも多い。増築をせずに車いす使用可能および介助型を充足させるためには、便所・浴室を一体化したサニタリー形式をとる必要性が高くなる。今後は、チェックできた問題点がどのようなレベルの内容であり、それに対しての改造メニューをアウトプットできるように工夫しつつある。
グリオブラストーマ幹細胞におけるWnt5a/Rorシグナルの機能の解明

本研究においては、グリオブラストーマ幹細胞におけるWnt5a/Rorシグナルの機能を解析ずることを目的としたが、前年度実績記載の通りグリオブラストーマ幹細胞の単離および培養が困難であるため、他のがん組織の幹細胞機能におけるWnt5a/Rorシグナルを解析することで、グリオブラストーマ幹細胞における当シグナルの機能解析の足がかりにすることとした。前年度までの研究成果により、骨肉種細胞および大腸がん細胞から、先行研究で明らかとなった幹細胞マーカーCD44/CD133により幹細胞を単離した結果、骨肉種に拳いてはRor2が、大腸がんにおいてはRor1が高発現していることを、種々の細胞株において見出した。さらに、Ror1の発現を抑制することで、大腸がんにおいては増殖が著しく抑制されることからRor1シグナルが大腸がんの進展において重要な役割を担っている可能性が考えられた。本年度では、RorをsiRM法により発現抑制し、がん細胞への影響を検討した結果、各種幹細胞マーカーの発現が増加することを見出した。また、リガンドであるWntsaを発現抑制した場合においても、幹細胞の割合が増加することから、Wnt5a/Rorシグナルを遮断すると幹細胞の割合が増加する可能性が示された。このことはすなわち、がんの幹細胞性の維持にWnt5a/Rorシグナルは抑制的に機能している可能性を提起しており、想定外の結果と言える。今後、実際のがん組織におけるWnt5a/Rorシグナル活性と病態の進展について、精査する必要があると考えている。(抄録なし)本研究では、グリオブラストーマ幹細胞の幹細胞性と機能制御におけるWnt5a/Rorシグナルの役割を解明することを目的とし、主に以下の4つの点に着目して研究を行っている。1)グリオブラストーマ幹細胞におけるRor1,Ror2およびWnt5aの発現解析、2)グリオブラストーマ幹細胞の幹細胞性制御におけるWnt5a/Rorシグナルの役割の解明、3)Wnt5a/Rorシグナルによるグリオブラストーマ幹細胞の幹細胞性制御におけるHIFsの関与の検討、4)グリオブラストーマの進展におけるWnt5a/Rorシグナルの関与の検討初年23年度は、研究計画に従い1),2)について主に解析を行った。1)グリオブラストーマ幹細胞におけるRor1,Ror2およびWnt5aの発現解析Neurosphere形成法により3種のグリオブラストーマ細胞における各遺伝子の発現比較を行ったところ、接着培養と比較して幹細胞マーカーであるCD133およびMsi-1のmRNAの発現上昇が認められた。この結果から、Neurosphere形成によりグリオブラストーマ幹細胞を選択的に増殖していることが示唆された。この条件下で、Ror1、Ror2およびWnt5aの発現を解析した結果、Ror2遺伝子の発現誘導が認められた。次に、幹細胞マーカーである抗CD133抗体によるセルソーターを用いた幹細胞分離を試みた。上記3つの細胞株では陽性細胞が極めて少ないため、Neurosphere形成法を併用し、かつ別種のグリオーマ細胞株を取得し解析を試みたが、ほとんど変化がなかった。そこで、他のがん細胞株を取得して、現在解析を進行している。2)グリオブラストーマ幹細胞の幹細胞性制御におけるWnt5a/Rorシグナルの役割の解明Neurosphere形成法により3種のグリオブラストーマ細胞株の自己複製能を検討した。その結果、先行研究と同様の高いsphere形成能が明らかとなった。この条件下で、RNA干渉法によるRor1、Ror2およびWnt5a遺伝子発現抑制を行ったところ、sphere形成能の有意な減少が認められた。これらの結果から、Wnt5a/Rorシグナルはグリオブラストーマ幹細胞の幹細胞性制御に関与している可能性が示唆された。本研究においては、グリオブラストーマ幹細胞におけるWnt5a/Rorシグォルの機能を解析することを目的としたが、前年度実績記載の通りグリオブラストーマ幹細胞の単離および培養が困難であるため、他のがん組織の幹細胞機能におけるWnt5a/Rorシグナルを解析することで、グリオブラストーマ幹細胞における当シグナルの機能解析の足がかりにすることとした。骨肉種細胞および大腸がん細胞から、先行研究で明らかとなった幹細胞マーカーCD44/CD133により幹細胞を単離した結果、骨肉種においてはRor2が、大腸がんにおいてはRor1が高発現していることを、種々の細胞株において見出した。がん組織は、過剰な増殖によりしばしば血管から隔離され低酸素状態にあると考えられ、低酸素により誘導される転写因子HIFは、がんの進展に重要な役割を担っていると考えられる。そこで、低酸素を模倣しHIFを活性化させるために塩化コバルト処理を行い、各種がんの増殖およびWnt5aおよびRor遺伝子の発現解析を行った結果、HIFの活性化は期待通り認められたもののがんの増殖やWnt5aおよびRorの遺伝子発現に大きな変化はなかった。今後、がんに共通したRorシグナルの詳細を解明していきたいと考えており、具体的にはRNA干渉法を用いたRor遺伝子発現抑制およびRor過剰発現を行うことで、がんの幹細胞性および増殖に関わるシグナル経路を明らかにしたいと考えている。

本研究においては、グリオブラストーマ幹細胞におけるWnt5a/Rorシグナルの機能を解析ずることを目的としたが、前年度実績記載の通りグリオブラストーマ幹細胞の単離および培養が困難であるため、他のがん組織の幹細胞機能におけるWnt5a/Rorシグナルを解析することで、グリオブラストーマ幹細胞における当シグナルの機能解析の足がかりにすることとした。前年度までの研究成果により、骨肉種細胞および大腸がん細胞から、先行研究で明らかとなった幹細胞マーカーCD44/CD133により幹細胞を単離した結果、骨肉種に拳いてはRor2が、大腸がんにおいてはRor1が高発現していることを、種々の細胞株において見出した。さらに、Ror1の発現を抑制することで、大腸がんにおいては増殖が著しく抑制されることからRor1シグナルが大腸がんの進展において重要な役割を担っている可能性が考えられた。本年度では、RorをsiRM法により発現抑制し、がん細胞への影響を検討した結果、各種幹細胞マーカーの発現が増加することを見出した。また、リガンドであるWntsaを発現抑制した場合においても、幹細胞の割合が増加することから、Wnt5a/Rorシグナルを遮断すると幹細胞の割合が増加する可能性が示された。このことはすなわち、がんの幹細胞性の維持にWnt5a/Rorシグナルは抑制的に機能している可能性を提起しており、想定外の結果と言える。今後、実際のがん組織におけるWnt5a/Rorシグナル活性と病態の進展について、精査する必要があると考えている。Wnt5a/Rorシグナルの遮断によるグリオブラストーマ幹細胞の自己複製能への影響が確認されたため、初年度計画の遺伝子発現解析および幹細胞性制御への関与の検討については、おおむね順調であると考えている。当初の予想とは異なるものの、大きな目標である「がん幹細胞におけるWnt5a/Rorシグナルの機能解析」という意味では、着実に新たな知見を得ているため本研究の最大の課題は、幹細胞の単離である。グリオブラストーマ幹細胞の単離方法として、本実験ではNeurosphere形成法と標識抗体によるFACSを試みているが、後者ではうまくいっていない。前者の方法は、幹細胞の性質による単離であり細胞の表現型を指標にしている点が利点といえる一方で、後者とは異なり細胞集団の均一性は低い。今後よりin viroなどより高い精度が求められる実験系においては、後者の方法を用いる必要があると考えている。そこで、現在グリオブラストーマとは異なる他の組織由来のガン細胞株を用いて幹細胞マーカーによるがん幹細胞の単離を行なっており、実際にがん幹細胞と非がん幹細胞におけるWnt5a/Rorシグナルの機能を解析中である。この実験結果をグリオブラストーマ細胞にフィードバックすることにより、FACSにおける高精度のがん幹細胞の単離が可能となると考えている。グリオブラストーマ幹細胞の単離および培養が困難であるため、他のがん組織の幹細胞機能におけるWnt5a/R,orシグナルを解析することで、グリオブラストーマ幹細胞における当シグナルの機能解析の足がかりにすることとしたが、一部のがん細胞においてはRorの機能が明らかになりつつある。
貧栄養・攪乱性土壌での窒素固定の特性把握と植物群落への影響評価及び管理指針の作成

窒素安定同位体比を用いて、窒素固定細菌と共生する植物体内の窒素分のうち、窒素固定寄与分の割合を分析、土壌中の窒素濃度の上昇に伴って固定窒素由来の窒素の割合が減少することを明らかにし、利用可能な経験式を導出した。また、河岸において、水面からの比高に伴う土壌中の窒素を分析、水面近傍は攪乱のため窒素濃度が低く、比高に伴い窒素固定によって窒素濃度が上昇することを明らかにした。さらに、草本類を採取、土壌窒素濃度分布と比較することで、草本類バイオマスと土壌窒素濃度の関係を導いた。以上の結果に、他の要素及び樹木の侵入、生長を加えることで、河川植生管理用に樹木及び草本類、土壌栄養塩の予測モデルを作成した。河道内の樹林化やダム湖岸の植生の大量発生は、本来かく乱性の河川生態系を破壊したり、洪水流の流下阻害になったり、ダム湖の富栄養化を助長するなど、河川やダムの管理上大きな問題である。ところが、この原因については十分明らかになっているわけではない。河道内の土壌は、本来貧栄養であり、ダム湖岸もこうした場所が多い。そうした条件下で植生が大量に繁茂するには十分な量の栄養塩が供給される必要が有る。こうしたハビタートでの律速栄養塩が窒素であることを考えれば、窒素固定細菌による大気窒素の固定である可能性が極めて高い。本研究では、こうした背景の下、河岸やダム湖岸等、頻繁に冠水する場所に置いて、窒素固定の特性及び土壌や植生への影響を把握し、河川やダム管理に役立てることを目的にしている。さて、窒素固定には、大量のエネルギーが消費される。そのため、土壌中に十分な窒素が存在すると窒素固定が行われないことも考えられる。平成24年度には、窒素固定が行われる土壌の条件を把握し、仮説の検証を行った。多摩川、三春ダム等において、窒素固定細菌と共生を行うクズ、イタチハギ等及び近傍に生えている共生を行わない植物とその場所の土壌を採取し、土壌中の窒素濃度、pH等の測定を行うと同時に、それぞれの植物において、植物体内の窒素濃度、窒素安定同位体比を測定した。それぞれの共生植物体内の窒素安定同位体比の値と、全てが固定窒素由来であった場合及び全てが土壌由来の窒素であった場合の安定同位体比の値を比較することによって、その植物体内の窒素分のうち、固定窒素に由来するものの割合を求めた。その結果、土壌中の全窒素TN濃度が0.2-0.3%である場合を境に、それより窒素濃度が低い場合には活発に窒素固定が行われるのに対し、それより高い場合には、窒素固定は抑制されることがわかった。さらに、固定細菌の特性からpHが6-7程度の間、また、リン濃度が低いと制限1を受けることも示された、本年度は、当初の計画調書に基づいて、河川や湖岸で土壌を富栄養にしていく過程での窒素固定細菌の果たす役割、また、それによって高まった窒素量濃度が植生のバイオマスに果たす役割の定量化について、以下のような研究を行い明らかにした。1)荒川で観測を行い、河川に多い、ニセアカシア、ヤナギ、アキグミの樹木について、それぞれの樹種によって、樹齢との関係でアロメトリー式に基づいた組織別バイオマス量を求める関係を導出した。毎年更新される葉の量については、葉の量と樹冠の面積から、日射の射影率を求める式を導出した。2)樹種ごとに、組織別の窒素含有量を求めた。3)多摩川、荒川、黒部川、利根川等で観測を行い、植物量、土壌粒径、樹木による陰影の程度、土壌中栄養塩濃度等のデータを取得、草本植物量を、イネ科の大型草本類とその他の小型の草本に分けて、上記の樹木の存在の有無による日射量、冠水頻度、土壌粒径、土壌中の窒素量の関数として求めた。さらに、ここで得られた式を他の観測と比較し、導出した草本類バイオマスの評価関数の信頼性をチェックした。4)各地で行われている観測値等を用いながら、窒素収支にかかわるその他の過程である、窒素大気負荷、硝化・脱窒素過程、冠水による窒素供給等について定量化を行った。5)多摩川で土壌と植物のサンプリングを行い、窒素濃度、窒素安定同位体比等を分析した。その結果を用いて、窒素固定に対する影響を把握し、植物の固定窒素寄与率(生長過程において取り込んだ窒素量の中で、大気から固定して取り込んだ窒素の割合)を求めた。ただし、冠水頻度の違いが窒素固定能やそれに伴う富栄養化に与える影響の評価は適当な冠水がなく見送った。これを基に、本来貧栄養な土壌を富栄養にしていく中で、植物バイオマスが増加していく過程で窒素固定細菌の果たす役割を、特に洪水頻度との関連で明確にした。

今年度は、当初の計画長所及び前年度に報告した今後の研究の推進方策に則って、植物動態の評価モデルを完成させ、河川管理に対する提言をまとめた。まず、植物動態評価モデルについては、次のようなモデルとした。大きく4つのモジュールを設定し、第一モジュールでは、洪水の時期と最高水位を与える。二つ目のモジュールは、前年度までに求めた、土壌粒径、土壌窒素濃度及び周辺樹木による陰の影響を考慮した草本類バイオマスを求める。三つ目のモジュールは、洪水時期と洪水位に応じた砂州上で樹木の定着比高、定着初期の樹木密度及びその後の自己間引きに伴う樹木密度の減少過程や生長に伴う樹高、胸高直径、バイオマス、樹幹幅等の変化を求める。また、生長時に経験する洪水に伴って、樹齢ごとの流失率を求める。最後に、四つ目のモジュールは、大気窒素負荷、窒素固定、草本類の生長・枯死・分解及び、樹木の生長及び落葉の分解に伴って、土壌の窒素収支を求め、窒素濃度の経時変化を求める。なお、洪水に伴う河床変動については、既に多くのモデルが提案されていることから、既存のモデルに結合できる形にした。次に、完成したモデルを、荒川、斐伊川、九頭竜川、黒部川に適用し、樹木や草本分布のシミュレーションを行い、観測によって求められていた結果と比較した。その結果、樹木や草本類の分布については、分割したメッシュのうち79-80%は正確に再現できることが確認され、樹木の樹齢の分布や草本類バイオマスについても、ほぼ正確に見積もることができることが示された。次に、このモデルを用いて様々な条件でシミュレーションを行い、植生繁茂が生じやすい河道断面形状、洪水条件等を求めた。さらに、全国規模で河川の樹林化の生じた原因として、移動可能土砂量の減少を仮定し、様々な条件でシミュレーションを行いこの影響を定量化した。以上をまとめ、河川管理における指針とした。26年度が最終年度であるため、記入しない。応用生態工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、平成24年度には、温室実験による窒素固定の性質の把握を目的としていたが、現地でのサンプルでそうしたことも可能であることが判明し、直接現地観測でサンプルを採取、窒素固定の性質を把握するとともに、現地での固定量の分布特性まで求めることができた。当初の計画では、最初の年の平成24年土に室内実験で窒素固定の特性を把握、その後、平成25年度に野外での基本特性を把握する予定であった。しかし、当初、試行錯誤を予定していた安定同位体比を用いた測定が滞りなく行えたことから、平成24年度中に多摩川や三春ダムの野外観測が可能になり、現場データを用いて植物体内の窒素における窒素固定の寄与率を求めることができた。そのため、当初の計画を前倒しで行うことが可能になった。平成24年度に現地で求めた窒素固定寄与率を基にして、平成25年度には、場所的な分布の観測を詳細に行った。このことで、長期間の標高別の窒素固定の影響の評価が、ある程度の範囲で可能になった。ただし、平成25年度に予定していた、洪水かく乱の果たす影響の把握については、平成25年度に対象河川で適当な洪水がなく、河岸の冠水もなかったことから見送った。しかし、洪水の有無に関わらず進めることができる項目である、富栄養化によって増加する植物バイオマス量の評価に関して十分な観測データを得ることができた。また、この結果を用いて、近隣の樹木による日射の遮蔽の影響や土壌粒径、土壌の栄養塩濃度の関数として、草本バイオマス量の評価することが可能になった。
インターネットを活用した社会医学教育システムの開発に関する研究

私たちは、インターネットを有効活用してヘルスサイエンスにおける遠隔教育のためのシステム、スーパーコースを確立した。このシステムは国内ばかりでなく、IT基盤の弱い途上国を考慮した国際的なシステムである。これらのスーパーコースの目的は、それぞれの地域の環境に応じた新たな遠隔教育システムを作成し、とくに西太平洋諸国とのネットワークを強化して、ヘルスサイエンス分野を中心とした教育の普及ならびに拡大に努め、これらの地域の健康保持増進ならびに貧困対策に寄与することである。このシステムの特徴は、1)インターネットを活用すること、2)無料で資料を提供すること、3)ハイパーテキストを用いていること、4)ハイパーコミック形式を利用していること、5)国際ネットワークの枠組みの中で稼動していること、また6)多言語で運営されていることなどである。内容の観点からはヘルスサイエンスの領域でもとくに、1)「保健、環境および持続可能な開発」、2)「疫学と意思決定」、3)「人獣共通感染症」、4)国際保健などの幅広い分野を網羅している。私たちはまた、国内の研究者や教育者の協力を得て、「スーパーコース・ジャパン」(日本語)という遠隔教育システムを新たに構築している。現在、「疫学」「老年保健」「国際保健」「環境保健」「公衆衛生」などに関するコースを運用している。本研究の目的は、インターネットを介してヘルスサイエンスに関連する双方向性の生涯学習システムを構築し、対面教育を補填・強化しょうとするものである。このために、国内のネットワーク(スーパーコース・ジャパン研究会)を発足させ、インターネット上でスーパーコース・ジャパンのe-learningモデルを構築している。本システムとネットワークは国内だけではなく、近隣のアジア諸国との連携を視野に入れたグローバルネットワークの一翼を担うことが期待されている。そのために多言語による講義も検討している。初年は、システムの開発とネットワークの発足、疫学を中心とした社会医学演習のためのモジュールの開発を行った。この媒体として「スーパーコース・ジャパン」のホームページを公開している。また、ヘルスサイエンスの中で特に、HIV/AIDS、老年保健、国際保健、疫学に関する講義を系統的に作成し、オンライン化しているところである。疫学に関しては、班員と日本公衆衛生協会の協力を得て、一つの体系的なモジュールを構築している。本モジュールの特徴は、1)地域保健従事者を対象としていること、2)体系的・組織的であること、3)演習問題を添えて学習成果の自己評価を可能にしたこと、4)学習を補足するためのリンク先(オンライン文献)を追加したこと、5)アクセスを迅速にするための低容量化を行ったこと、などである。研究を進めるに当たって、平成14年10月22日(東京)および平成15年1月23日(福岡)において班会議を開催した。研究成果の一部を、平成15年1月に日本コンピューターサイエンス学会で発表した。また、平成15年6月には日本健康教育学会においても成績の一部を報告する予定である。本研究の目的は、インターネットを介してヘルスサイエンスに関連する双方向性の生涯学習システムを構築し、対面教育を補填・強化しようとするものである。このために、国内のネットワーク(スーパーコース・ジャパン研究会)を発足させ、インターネット上でスーパーコース・ジャパンのe-Learningモデルを構築している。本年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.疫学を中心とした社会医学演習のためのモジュールの開発を引き続き実施した。2.「スーパーコース・ジャパン」のホームページを改訂し充実させた。6.北海道立保健所および北海道212市町村の全保健師(約2,000人)を対象に、e-Learningのニーズ、利用状況、ならびにPCやインターネットの現状に関する調査を実施した。7.これらの結果の一部を学会で発表した。8.研究班会議を日本公衆衛生学会(京都、平成15年10月)に併せて開催し研究の進捗状況の確認および今後の方針などについて議論した。私たちは、インターネットを有効活用したヘルスサイエンスにおける遠隔教育のためのシステム、スーパーコースを確立した。

これらのスーパーコースの目的は、それぞれの地域の環境に応じた新たな遠隔教育システムを作成し、とくに西太平洋諸国とのネットワークを強化して、ヘルスサイエンス分野を中心とした教育の普及ならびに拡大に努め、これらの地域の健康保持増進ならびに貧困対策に寄与することである。このシステムの特徴は、1)インターネットを活用すること、2)無料で資料を提供すること、3)ハイパーテキストを用いていること、4)ハイパーコミック形式を利用していること、5)国際ネットワークの枠組みの中で稼動していること、また6)多言語で運営されていることなどである。内容の観点からはヘルスサイエンスの領域でもとくに、1)「保健、環境および持続可能な開発」、2)「疫学と意思決定」、3)「人獣共通感染症」、4)「国際保健」などの幅広い分野を網羅している。私たちはまた、国内の研究者や教育者の協力を得て、「スーパーコース・ジャパン」(日本語)という遠隔教育システムを新たに構築した。現在、「疫学」「老年保健」「国際保健」「環境保健」「公衆栄養」などに関するコースを運用している。さらに、この概念を西太平洋諸国に拡大するために、"SuperCourse Asia Network ; SCAN"構想を第二回太平洋諸島フォーラム(島サミット)のフォーローアップ会議で発表し、ネットワークを構築した。
テーラーメイドのがん免疫治療に向けた新しい細胞傷害性T細胞測定法の確立

本研究の目的は、ヒト固形がんのほぼすべてに発現しているがん抗原WT1に着目し、WT1特異的CTLを用いた細胞傷害性試験を行い、同時に免疫チェックポイント分子の発現を確認し、そのデータがテーラーメイド医療に繋げることができるかどうかを明らかにすることである。今年度の実績として、ヒト固形がんのほぼすべてに発現するWT-1を発現する組換えアデノウイルスの作製を行なった。WT1遺伝子を作製し専用のベクターに挿入し、AD-293細胞にウイルス液と遺伝子導入ベクターを入れることにより、相同組換えを起こさせ、組換えアデノウイルスを作製した。作製したウイルスをAD-293細胞に感染させ増殖させた。増殖したウイルスを希釈しAD-293細胞に感染させ、CPEを観察しウイルス価の測定を行なった。また、ウイルス感染細胞にWT-1が発現しているかどうかをウエスタンブロットで確認した。現在この組み換えアデノウイルスをマウスに感染させ、リンパ球を取り出した後に試験管内で抗原刺激をし、細胞傷害活性の測定を行なっている。細胞傷害性試験と同時に、標的細胞のアポトーシスを確認するために、標的細胞をAnnexin-V、もしくはCaspase-3で染色し測定を行なった。しかしAnnexin-Vではアポトーシスが測定できたが、Caspase-3の染色過程で標的細胞の膜を透過処理する必要があり、標的細胞に発現しているGFPの強度が低下してしまい、細胞傷害活性の測定が不十分になってしまうのが現状である。まず初めに、組み換えアデノウイルスを作製する過程で、できた組み換えウイルスを細胞に感染させても、WT-1タンパクが発現しなかったことが挙げられる。その原因として、うまく相同組み換えが起こらず、WT-1遺伝子が組み換えウイルスに挿入していなかったことが挙げられる。実験手法を改良し、できた組み換えウイルスでは、細胞に感染させるとWT-1タンパクが発現していた。この組み換えウイルスの作製に時間がかかったのが遅れの原因である。続いて、細胞傷害性試験と同時に、標的細胞のアポトーシスを確認するために、標的細胞をAnnexin-V、もしくはCaspase-3で染色を行なった。しかしながら、Caspase-3の染色過程で標的細胞の膜を透過処理する必要があり、標的細胞に発現しているGFPの強度が低下してしまい、細胞傷害活性の測定が不十分になってしまうのが現状である。この問題を解決するために、現在、実験の手法を変えてアポトーシスの測定を行なっている。細胞傷害性試験と同時に、CTLの免疫チェックポイント分子(PD-1, CTLA-4, Tim-3, LAG-3, B7-H3, DC-HIL)の測定を行う。これはCTLとGFP発現標的細胞を混合すると同時に、ラベル抗体を入れ4時間インキュベーション後に測定する。そして、どの組み合わせで行うのが最適か比較検討する。実験が問題なく進むなら、免疫チェックポイント分子だけでなく、CD107aやMHC-tetramerでの染色を同時に行う。次に作製した組み換えアデノウイルスをマウスに感染させ、リンパ球を取り出した後に試験管内で抗原刺激をし、細胞傷害活性の測定を行ない、細胞傷害活性が測定できるか確認を行う。傷害活性が確認できたら、これまでと同様にアポトーシスや免疫チェックポイント分子の測定、CD107aやMHC-tetramerの測定をまずHLA-A2を発現する標的細胞で確認する。HLA-A2分子で測定できることが確認後、HLA-A24を発現する細胞、もしくはトランスジェニックマウスを用いて実験を行う。

続いて、細胞傷害性試験と同時に、標的細胞のアポトーシスを確認するために、標的細胞をAnnexin-V、もしくはCaspase-3で染色を行なった。しかしながら、Caspase-3の染色過程で標的細胞の膜を透過処理する必要があり、標的細胞に発現しているGFPの強度が低下してしまい、細胞傷害活性の測定が不十分になってしまうのが現状である。この問題を解決するために、現在、実験の手法を変えてアポトーシスの測定を行なっている。細胞傷害性試験と同時に、CTLの免疫チェックポイント分子(PD-1, CTLA-4, Tim-3, LAG-3, B7-H3, DC-HIL)の測定を行う。これはCTLとGFP発現標的細胞を混合すると同時に、ラベル抗体を入れ4時間インキュベーション後に測定する。そして、どの組み合わせで行うのが最適か比較検討する。実験が問題なく進むなら、免疫チェックポイント分子だけでなく、CD107aやMHC-tetramerでの染色を同時に行う。次に作製した組み換えアデノウイルスをマウスに感染させ、リンパ球を取り出した後に試験管内で抗原刺激をし、細胞傷害活性の測定を行ない、細胞傷害活性が測定できるか確認を行う。傷害活性が確認できたら、これまでと同様にアポトーシスや免疫チェックポイント分子の測定、CD107aやMHC-tetramerの測定をまずHLA-A2を発現する標的細胞で確認する。HLA-A2分子で測定できることが確認後、HLA-A24を発現する細胞、もしくはトランスジェニックマウスを用いて実験を行う。主に使用している抗体やウエスタンブロット試薬、細胞培養のフラスコやディッシュ類を購入するには、現在の残金では足りないので、繰り越して次年度に使用することを考えた。
複合材料製大型海洋構造物の成立性に関する検討

本研究は海洋開発に利用する浮体構造物について従来の鋼鉄製ではなく、複合材料などの大幅な利用拡大を前提とした新しい形式につい立案が行われ、その成立性に関する研究が行われた。取り扱った浮体構造物は浅海域に対応する大規模拡張可能なユニット式TLP型構造物と移動式洋上風力発電装置の2種類である。最初に適当な仕様を定め、基本設計と各種机上検討が行われた。さらにそれぞれについて簡略化されたモデルによる数値シミュレーションと縮小模型による水槽実験が行われて運動特性が確認され、その実現性についての展望を得た。今年度は本研究の初年度であり、複合材料を使用した2つの新しい形式浮体の概念案について基本概念の成立性を検討した。得られた主な研究成果は以下である。(1)移動型のハイブリッドセミサブ形式浮体関しては、基本配置からCADなどを用いて船と同様の各種安定性計算等を行い、風車等搭載を前提とした復原力特性などの基礎検討を行った。この結果、現時点で事前に想定していた範囲の浮体規模では傾斜や同調周期などの面でおおよそ機能的に成立する見通しが得られた。(2)固定型のTLP形式浮体に関しては、同様にCADなどを用いて構造配置案について各種検討を行うとともに、将来の用途・発展性を考慮して超大型の連結浮体プラットフォームとした際の問題点に関する検討も行われた。浮体の共振特性などの検討結果からその成立性が確認された。当該年度は概念設計の検討に留まった。理由は2つの形式の浮体を同時に進めていることもあり、予想より概念設計の確認作業に時間がかかった。また、年度後半の3Dプリンタ設備の不調により、当初計画された部分模型の試作に至らなかった。今年度の研究は主に前年度で検討した複合材料製のTLP型洋上プラットフォームと移動式セミサブ型洋上風力発電浮体の2種類の浮体に対して、模型の設計・製作と予備水槽実験を行うことであり、得られた主な研究成果は以下である。(1)TLP型水槽試験用模型ついて、三つの基本ユニットで構成した三角形浮体を考えた。基本ユニットはトラス構造で、スチレンフォームの多角形柱状加工物とアクリル樹脂パイプを3Dプリンティングにより製作した特製の樹脂ジョイントで結合したものである。作成した三つの基本ユニットを接着結合して三角形の浮体を構成した。水槽実験では係留のアンカーである重りを水槽に設けた仮底(アルミ合金製のフレーム)に固定し、浮体を緊張係留して、波浪中の浮体動揺を計測した。(2)移動式水槽試験用模型について、主要構造を3Dプリンティングで製作し、バルサ板材、鋼線、コンクリートを併用して重量配置を調整し、炭素繊維ロッドで構造の補強を行った。この模型に対して安定性を確認する目的の曳航試験を実施した。(3)2種類の浮体についてホフ法による数値シミュレーションを行い、波浪中動揺特性について検討を行った。予定された模型の設計・製作が完了した。水槽実験について、予想以上の模型製作の複雑さにより遅れや共用施設である水槽の使用可能日程の制限などの原因で、比較的に単純な安定性確認試験にとどまった。H29年度は本研究課題の最終年度で、取り扱っている複合材料製移動式風力発電浮体について、前年度では予想以上の模型製作の複雑さにより遅れや共用施設である水槽の使用可能日程制限などの原因で完了できなかった波浪中曳航試験を再度行い、その耐航性能の確認を行った。水槽試験の日程が試験を予定していた九州大学の深海機器力学実験水槽のスケジュールとの兼ね合いで確保が難しかったため、神戸大学の協力で同大学海事科学研究科の総合水槽を利用しての実験を行った。得られた主な研究成果は以下のとおりである。(1)昨年度の実験で問題が出た縮小模型の複雑な構造からくる耐水性保持と高速曳航時に船首の沈下が大きい問題に対して、模型を新たに改設計・製作しなおして実験を行った。実験では船首船尾の水平ストラットの面積拡大と仰角設定を可変できる構造とする改良で、良好な高速時のトリム維持が確認された。(2)船首船尾のセイルに装備した舵の舵角を調整することで同様に帆装からの力を模擬して斜め前方に牽引ベクトルを与えた場合でも安定した航走が確認された。(3)波浪中曳航試験では短波長の波ではほとんど動揺が生じないなどの基本的な設計意図が実現されていることの確認と、実物スケールで波高15m、波長700mに達する荒天環境下で大傾斜を行いながら航走しても搭載する帆装や風車の位置に影響が及ばない程度の動揺に留められることが確認され、新しい形式の移動式風力発電設備の実現可能性が示された。基本概念の成立性に関して確認作業はほぼ終了しているため、以降は模型の具体的な構造検討を進めて、水槽実験用模型の設計を行い実験準備を着実に進めるものとする。

今年度は水槽実験用模型の設計と製作を完了し、テストも実施した。来年度は計画された水槽実験を実施する予定である。船舶海洋工学当該年度計画された部分模型の試作は出来なかった。部分模型の試作に使用される。
戦後の地域復興と産業集積の形成をめぐる動態分析―岐阜アパレル産地について

本研究では、戦後新興産業集積である岐阜アパレル(既製服)産地について、その歴史的経緯(「経路依存」)に着眼し、産地形成と岐阜地域の戦後復興との関連を分析した。この結果、第二次大戦後の引揚者らによる故国日本への「再定着」のための行動が重要であること、場合によっては住宅開発=ディベロパー活動が事業として選択される可能性もあったこと、アパレルビジネスへの取り組みは同時に、アパレルという新商品の地方における販路開拓行動と同義であったことを明らかにした。また、この解明に際して、オーラルヒストリー手法による当事者の「記憶の記録化」の有効性を確認した。本研究(3年計画)では、前回の科研基盤研究(C)の成果を発展させ、第二次大戦後引揚者「ヤミ市」起点の新商品(アパレル=洋装既製服)集積が、「戦災都市」岐阜の戦後復興期(195060年代)に安定的取引関係を形成し、岐阜「地域」内・外の評価を得、「岐阜産地」として定着した要因を、とくに歴史的経緯(「経路依存」)に着眼して統一的に分析する。その際、前回に引き続きオーラルヒストリー手法を導入して、産地当事者の「記憶」の「記録」化を試みる。初年度である26年度は、当初計画に基づき研究代表者と分担者が、岐阜市調査等を活用して緊密に協議しつつ次の作業を行った。研究代表者(根岸)は、引揚者に関する研究史を整理し、近年とくに定着過程に関する様々な視角からの研究が進展しつつあることを確認した(島村恭則ほか『引揚者の戦後』、蘭信三ほか『帝国崩壊とひとの再移動』など)。同時に、国会図書館のGHQマイクロフィッシュの岐阜関係資料等を探るとともに、国立公文書館所蔵の「引揚者在外事実調査表」の岐阜関係を抽出・撮影し、後者を文字起こしつつDBを作成中である。また、岐阜県図書館で岐阜新聞の戦後アパレル産地関係資料を検索するとともに、岐阜産地外のアパレル取引当事者のヒアリングリストを作成している。研究分担者(丸山)は、岐阜市の戦後復興に係る行政当事者(都市計画・産業経済)のリストを作成するとともに、このうち5名へのインタビューを代表者と共同で実施し、貴重な証言を得た。これらを文字に起こすとともに、一部を研究成果として連名で研究誌に発表した。前年度に引き続き、研究代表者と研究分担者は連携して、戦後復興期に進んだ岐阜アパレル産地の形成過程に関し、岐阜産地内外当事者の証言および資料所蔵機関の文書資料を中心に調査をすすめた。1.調査と分析岐阜アパレル産地内の資料所蔵機関とくに岐阜県図書館において、195060年前後の地元新聞および地元経済誌、業界名簿、また専門業界誌を中心に、岐阜産地のアパレル取引に関する調査を行った。産地外においては、前年に引き続き国立公文書館所蔵の引揚者記録の撮影と記録化を行うとともに、国立国会図書館等で関係資料を収集した。また、岐阜産地内外の当時の実情を知る経営者のうち、インタビュー対象となり得る者を抽出してヒアリングを実施、その記録の整理を行った。具体的には、産地内の元アパレル問屋経営者ら4名、産地外(富山市)の2名に対する個別インタビュー(一部は反復インタビュー)とともに、これらを含む座談会形式のヒアリングを実施し、記録化した。以上を通じて、岐阜産地経営者の集団化の実態、取引の状況、またアパレル消費の拡大に関する資料を収集した。2.成果発表以上の調査等に依拠し、研究代表者・研究分担者それぞれの所属大学の研究誌において、上記のインタビュー記録の一部を掲載した。また、1950年代初頭、敗戦直後の政治・経済的な混乱期から漸く制度的安定を回復しつつあった戦後復興期に、引揚者集団の既製服事業者集団への転化が実現されたことを明らかにするとともに、これが同時に、戦後岐阜アパレル産地化への契機となったこと、帰還移民の日本国内への再定着過程でもあったことを展望した。第2年度計画は、国立公文書館の岐阜への引揚者資料の記録化が2016年度前半までに完了の見込みとなるなど、おおむね順調に進行している。また、インタビューによる記憶の記録化作業も、研究分担者の尽力によって、対象者の抽出、インタビュー実施、文字起こしのいずれも順調である。さらに、研究代表者・分担者による成果公表もそれぞれの大学紀要等を中心に実現されている。ただし、本研究の申請段階において指摘した通り、戦後70余年を経過する中でインタビュー環境は年々厳しくなっている。2015年度、反復インタビューを予定していた前年度インタビュー対象者(岐阜市商工行政担当)が急死したため、産地育成への行政の関与については文書資料で補わざるを得なくなった。これは、現在(2016年)が戦後復興の当事者の証言記録が可能な最終段階であること、それゆえに本研究に大きな意義があることを証明する。これは同時に、対象範囲をさらに拡大し(最終年度ではあるが)対象者を出来る限り追加する必要性を物語っている。研究最終年度となる予定であったため、作業の中心は研究報告書の作成と発表、補充的調査にあてられた。1.文献調査・研究、当事者ヒアリングの補充調査研究代表者・研究分担者は、それぞれ当初計画と齟齬をきたした箇所を中心に産地内・外(及び東京)の各資料所蔵機関において補充的な調査、及び当事者ヒアリングを実施するとともに、取りまとめ作業を行った。このうち岐阜産地におけるヒアリングは、中小企業者の記憶の記録化のためには必須の作業となる。しかしながら、後述の「進捗状況」で述べる事情により、当初計画通りのヒアリング実施を断念せざるを得なかった。しかし国立公文書館における引揚者資料の撮影と文字起こしについては、比較的順調に遂行することが出来た。