hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
浮遊帯溶融法によるアパタイト型希土類ケイ酸塩単結晶の育成とその酸素イオン伝導機構

アパタイト型構造を有する希土類ケイ酸塩(Ln_<9.33>(SiO_4)_6O_2)は新しいタイプの酸化物イオン伝導体であり、これまでに焼結体試料を用いて低温での導電率が安定化ジルコニアに優ることが明らかになっている。しかしながら、これまでにこの化合物の大型単結晶か育成されたという報告はなく、バルクとしての本質的な物性に関する詳細は検討されていない。そこで本研究では、集光式の浮遊帯溶融法によりアパタイト型希土類ケイ酸塩の単結晶を育成し、その酸素イオン伝導機構を明らかにすることを目的とした。この系の化合物の中でも比較的光の吸収のよいPr系、Nd係およびSm系について単結晶育成をおこなった。いずれの結晶も一致溶融し、融液から容易に単結晶を育成することができた。Nd系については気泡の取り込みが問題となったが、量論組成よりも若干Ndを少なくした原料を用いることによって気泡を全く含まない単結晶を得ることができた。Nd系の場合は化学量論組成と一致溶融系組成が異なり、後者は前者よりも若干Ndが少ない組成であることが予想された。また、Sm系の場合には、マイクロクラックが発生しやすいため、巨視的欠陥を完全に排除した単結晶を得るには至っていない。しかしながら、クラックはc面に平行に入るため、導電率の測定には大きな障害とはならない。これらの単結晶の導電率は、いずれもc軸に平行な成分が垂直な成分よりも一桁以上大きく、明確な異方性が示された。この結果、アパタイト構造中の2aサイトの酸化物イオンがc軸に沿ったチャンネル中を優先的に移動していることをが明らかとなった。また、焼結体で観察された希土類イオンの原子番号の増大に伴う導電率の著しい低下は単結晶ではみられなかった。これは伝導に関与する2aサイトの酸素イオンが6hサイトの希土類イオンに平面的に3配位されていることによるものと考えられる。アパタイト型構造を有する希土類ケイ酸塩(Ln_<9.33>(SiO_4)_6O_2:Ln=La-Dy)は新しいタイプの酸素イオン伝導体であり、Laの場合、焼結体試料において低温での導電率は安定化ジルコニアよりも優れていることが知られている。しかしながら、これまでにこの化合物の大型単結晶が育成されたという報告はなく、バルクとしての本質的な物性に関する詳細は必ずしも明らかになっていない。そこで本研究では、比較的単結晶試料作製の容易な集光式の浮遊帯溶融法により、アパタイト型希土類ケイ酸塩の単結晶を育成し、その酸素イオン伝導機構を中心にバルクとしての真の性質を明らかにすることを目的とした。本年度は、この系の化合物の中でも比較的光の吸収のよいNd系とSm系について単結晶育成をおこない、その電気的性質について検討した。両者とも一致溶融することから、融液から容易に単結晶を育成することができた。ただし、Nd系については条件によっては気泡の取り込みが問題となった。化学量論組成の原料を使用した場合、育成速度を2mm/h以下とすることにより、また、量論組成よりも若干Ndを少なくした原料を用いた場合には、育成速度が5mm/hでも気泡を全く含まない単結晶を得ることができた。このことから、Nd系の場合は化学量論組成と一致

溶融組成が異なり、後者は前者よりも若干Ndが少ない組成であることが予想された。一方、Sm系の場合には、気泡の取り込みはほとんど問題にならなかったが、マイクロクラックが発生しやすいため、巨視的欠陥を完全に排除した単結晶を得るには至っていない。しかしながら、クラックはc面に平行に入るため、導電率の測定には大きな障害とはならない。これらの単結晶の導電率は、c軸に平行な成分がc軸に垂直な成分よりも一桁以上大きく、明確な異方性が示されるとともに、焼結体では1桁ほど小さかったSm系の導電率が単結晶ではNd系のそれとほぼ同等であることが明らかとなった。アパタイト型構造を有する希土類ケイ酸塩(Ln_<9.33>(SiO_4)_6O_2は新しいタイプの酸化物イオン伝導体であり、これまでに焼結体試料を用いて低温での導電率が安定化ジルコニアに優ることが明らかになっている。しかしながら、これまでにこの化合物の大型単結晶が育成されたいとう報告はなく、バルクとしての本質的な物性に関する詳細は検討されていない。そこで本研究では、集光式の浮遊帯溶融法によりアパタイト型希土類ケイ酸塩の単結晶を育成し、その酸素イオン伝導機構を明らかにすることを目的とした。この系の化合物の中でも比較的光の吸収のよいPr系、Nd系およびSm系について単結晶育成をおこなった。いずれの結晶も一致溶融し、融液から容易に単結晶を育成することができた。Nd系については気泡の取り込みが問題となったが、量論組成よりも若干Ndを少なくした原料を用いることによって気泡を全く含まない単結晶を得ることができた。Nd系の場合は化学量論組成と一致溶融組成が異なり、後者は前者よりも若干Ndが少ない組成であることが予想された。また、Sm系の場合には、マイクロクラックが発生しやすいため、巨視的欠陥を完全に排除した単結晶を得るには至っていない。これらの単結晶の導電率は、いずれもc軸に平行な成分が垂直な成分よりも一桁以上大きく、明確な異方性が示された。この結果、アパタイト構造中の2aサイトの酸化物イオンがc軸に沿ったチャンネル中を優先的に移動していることをが明らかとなった。また、焼結体で観察された希土類イオンの原子番号の増大に伴う導電率の著しい低下は単結晶ではみられなかった。これは伝導に関与する2aサイトの酸素イオンが6hサイトの希土類イオンに平面的に3配位されていることによるものと考えられる。
ロボットビジョンと拡張現実ディスプレイを統合した次世代手術支援ロボットの高度化

外科手術には三次元的な空間認識能力など、ヒトの能力では乗り越えられない壁が存在するため、医療の完成度は術者の技量に大きく依存している。特に、口腔領域は視野が制限され、解剖学的にも複雑な構造を有するため、立体的な空間認識と限られた空間と視野において微細な手術操作をする能力が重要である。本研究では、高精細画像処理技術により物体認識を行うロボットビジョン(ロボットのための視覚機能)と拡張現実を統合し、拡張現実(現実環境にコンピュータを用いて情報を付加提示する技術)と駆動範囲制限機構を有した再現性の高い位置制御技術の融合を行った。見えないものを可視化する立体画像情報、画像処理技術と駆動範囲制限機構により制御されるヒトの手では実現困難な微細作業や深部の処置を可能とする次世代手術支援システムの基盤技術を構築した。駆動範囲制限機構を有した手術支援ロボットは、位置決め三自由度・方向決め三自由度を有し、駆動制限機構により駆動範囲を制限するよう設計にした。駆動範囲制限機構を構成する動きを制限するブロックは患者と手術内容に応じたものをCTデータより3Dプリンタによって作製したブロックを取り付ける設計にした。回転軸を採用することでわずかな切開から手術器具を挿入しても広い可動領域を確保可能な設計にした。手術支援ロボットに電動マイクロドリルシステムを取り付け、一定の加工力でモデル材に対して切削試験を行い、位置決め精度(目標位置と実際位置の差)、繰返し精度および駆動制限機構により駆動を制限させた場合に制限領域を超えて切削されないかを検証した。口腔領域は視野が制限され、解剖学的にも複雑な構造を有するため、立体的な空間認識と限られた空間と視野において微細な手術操作をする能力が重要である。本研究では、高精細画像処理技術により物体認識を行うロボットビジョン(ロボットのための視覚機能)と拡張現実ディスプレイを統合し、拡張現実(現実環境にコンピュータを用いて情報を付加提示する技術)と駆動範囲制限機構を有した再現性の高い位置制御技術の融合を行う。拡張現実ディスプレイにより、現実に実在するかのような歯や顎骨の立体映像がリアルタイムで裸眼にて正確な位置に表示され、駆動範囲制限機構により、高度な位置制御が可能な安全性の高い次世代手術支援システムの実現を目指す。駆動範囲制限機構を有した手術支援ロボットの構成要素としては、方向決めを行う機構、三軸方向の微調整用精密ステージによる位置決め機構、駆動制限機構からなる。本年度は、4K解像度ハイビジョンカメラを用いた画像認識による拡張現実手術支援システムの開発を行なった。スーパーハイビジョンなど超高精細映像システムは医療分野への応用が期待されている。本研究により、生体内部の解剖学的な立体情報を含む手術環境全体の位置情報を可視化でき、高精度な低侵襲手術が可能となる。頭蓋顎顔面外科、脳外科領域のみならず、従来では実現が困難であった高精度な低侵襲手術や生体内深部の手術に広く展開できる可能性があり、低侵襲治療を大きく変貌させる可能性が高く、得られた成果は極めて広範な疾患の治療に有用なものとなる。研究計画調書の内容と進行状況がほぼ同一のため口腔領域は視野が制限され、解剖学的にも複雑な構造を有するため、立体的な空間認識と限られた空間と視野において微細な手術操作をする能力が重要である。これまでに開発してきた駆動範囲制限機構を有した手術支援ロボット、コンピュータビジョンおよび拡張現実ディスプレイを統合した。これにより、各情報の位置関係を一体化し、CTや3Dスキャナから構築する歯・顎骨・手術器具の実物大立体映像と手術シミュレーションによる術前計画と一体化したロボットの駆動経路を現実空間に位置ズレなく表示する。駆動範囲制限機構を有した手術支援ロボットは、位置決め三自由度・方向決め三自由度を有し、駆動制限機構により駆動範囲を制限するよう設計にしている。駆動範囲制限機構を構成する動きを制限するブロックは患者と手術内容に応じたものをCTデータより3Dプリンタによって作製したブロックを取り付ける設計にしている。回転軸を採用することでわずかな切開から手術器具を挿入しても広い可動領域を確保可能な設計にしている。研究計画調書の内容と進行状況がほぼ同一のため外科手術には三次元的な空間認識能力など、ヒトの能力では乗り越えられない壁が存在するため、医療の完成度は術者の技量に大きく依存している。

駆動範囲制限機構を構成する動きを制限するブロックは患者と手術内容に応じたものをCTデータより3Dプリンタによって作製したブロックを取り付ける設計にした。回転軸を採用することでわずかな切開から手術器具を挿入しても広い可動領域を確保可能な設計にした。手術支援ロボットに電動マイクロドリルシステムを取り付け、一定の加工力でモデル材に対して切削試験を行い、位置決め精度(目標位置と実際位置の差)、繰返し精度および駆動制限機構により駆動を制限させた場合に制限領域を超えて切削されないかを検証した。ロボットビジョンと拡張現実ディスプレイを統合した次世代手術支援ロボットの高度化に向けた基盤技術の開発を行う。手術支援ロボットに電動マイクロドリルシステムやピエゾサージェリーを取り付け、一定の加工力でモデル材に対して切削試験を行い、位置決め精度(目標位置と実際位置の差)、繰返し精度および駆動制限機構により駆動を制限させた場合に制限領域を超えて切削されないかを検証する。電動マイクロドリルシステムなどの手術器具先端に医用小型カメラモジュールCMOSイメージセンサーなどを搭載して先端位置を高精細画像により監視する。ロボットビジョンの開発に必要な部品を次年度に購入するため。手術支援ロボット制御システム開発・改良に必要な部品を次年度に購入するため。手術支援ロボット制御システム開発・改良費として、方向決めを行う機構、三軸方向の微調整用精密ステージによる位置決め機構、駆動制限機構を構成する部品が必要である。ロボットビジョン開発・改良費として、超高解像度・高精細画質カメラ、画像処理システム等を構成する部品が必要である。
解析的整数論の研究

主要な成果はゼータ関数の平均値理論についてのものである。Dirichletの約数問題の残余頃△_<1-2σ>(x)と、Riemannゼータ関数の2乗平均の残余頃Eσ(T)(1/2【less than or equal】σ<1)との間のアナロジーを、Voronoi及びAtkinsonの公式を用いて追求し、Eσ(T)の精密な評価(Ivic-松本)、△(x)の積分の残余頃の挙動の詳細な解析(古屋-谷川)、ζ^2(S)の近似関数等式の残余頃の高次巾平均(木内-松本)などにおいて新しい結果を得た。またAtkinsonの方法のひとつの変形として、ここ数年来松本が桂田昌紀氏(鹿児島大)と共に展開している方法があり、とくにこの方法をHurwitzゼータ関数のパラメーターに関する2乗平均に適用して,J.AnderssonやW.-P.Zhangの結果(1992-94)をさらに改良した漸近展開式を証明した.これはKoksma-Lekkerkerker(1952)以来のこの問題にほぼ最終的な結着を与えるものである。さらに松本はBarnesの二重ゼータ関数を一般化したものに類似の方法を適用することで、パラメーターWに関する漸近展開式を示し、これによって実2次体のHeckeのL関数の1での値についての漸近公式をも証明した.平均値理論とはなれて、楕円L関数の零点の計算及び佐藤-Tate予想とRiemann予想との関係についての研究(秋山-谷川),2次形式及びGLnの数論的部分群についての代数的立場からの結果(北岡、鈴木),Gauss和との関連(伊藤)などに新知見を得た。
動的耐震実験の汎用化をめざしたセグメント化振動台実験手法の開発

構造工学における動的載荷実験の拡張をめざし,既存の振動台を基本セグメントとし,それに変位や速度を増幅させるセグメント,振動数を増幅させるセグメントを付加することによって,より大きな,変位,速度,加速度応答を可能とする実験システムを開発した.またセグメント上で所定の振動を達成するために必要な振動台入力を,IDCS法や無規範モデルによるMCS法によって同定する方法を提案した.ここで開発した実験システムを用いて,免震化された医療施設における診療機器の応答を再現する実験を実施し,キャスターが取り付く診療機器は,長周期地震動下において極めて顕著な動きを示すことを実証した.構造工学における動的載荷実験の拡張をめざし,既存の振動台を基本セグメントとし,それに変位や速度を増幅させるセグメント,振動数を増幅させるセグメントを付加することによって,より大きな,変位,速度,加速度応答を可能とする実験システムを開発した.またセグメント上で所定の振動を達成するために必要な振動台入力を,IDCS法や無規範モデルによるMCS法によって同定する方法を提案した.ここで開発した実験システムを用いて,免震化された医療施設における診療機器の応答を再現する実験を実施し,キャスターが取り付く診療機器は,長周期地震動下において極めて顕著な動きを示すことを実証した.近年耐震工学の高度化に伴って中大型動的載荷実験へのニーズは高揚しているが,わが国の大学にはこの種の実験装置が決定的に不足している.このニーズに応えるために,比較的ハンディな振動台(動的載荷)装置を基盤として,(1)それに製作が容易な各種増幅セグメントを連結することによって,実験装置容量を飛躍的に増大させる仕組みの開発(フェーズ1)と,(2)振動台実験と数値解析や等価な構造セグメントを連結することによって大型構造物の振動特性を再現する「サブストラクチャ振動台」実験の開発(フェーズ2),を本研究の目的とする.本年度では,フェーズ1の「速度・変位増幅セグメントの開発」と「振動数増幅セグメントの開発」に取り組むとともに,前者を検証するダンパー付き免震建物応答実験に先立つ解析的検討に着手した.錘とリニアスライダーと弾性支承(積層ゴム支承)から構成され,固有振動数を0.33.0Hzまで自由に調節できる増幅セグメントを試作し,これによって振動台が出現する変位と速度を3倍以上増幅できることを検証した.次に,リニアスライダーとバネで支持された錘と高い固有振動数(例えば30Hz)物体を衝突させることから,高振動数と大振幅を合わせもつ(擬似)正弦波を出現する増幅セグメントを開発した.また衝突間距離,錘と物体の相対質量,振動台で生成する正弦波の振動数と振幅等を変数とした定式化によって,この増幅セグメントによって出現できる振幅の予測法を提案した.さらに,速度・変位増幅セグメントを用いた実験として,MRダンパーを用いたセミアクティブ免震建物が長周期地震動を受けたときの応答を想定し,そのための予備検討(セミアクティブアルゴリズム,試験体設計他)を実施した.近年耐震工学の高度化に伴って中大型動的載荷実験へのニーズは高揚しているが,わが国の大学にはこの種の実験装置が決定的に不足している.このニーズに応えるために,比較的ハンディな振動台(動的載荷)装置を基盤として,(1)それに製作が容易な各種増幅セグメントを連結することによって,実験装置容量を飛躍的に増大させる仕組みの開発(フェーズ1)と,(2)振動台実験と数値解析や等価な構造セグメントを連結することによって大型構造物の振動特性を再現する「サブストラクチャ振動台」実験の開発(フェーズ2),を本研究の目的とする.本年度では,フェーズ1に継続的に取り組むとともに,フェーズ2にも駒を進め,下記を実施した.リニアスライダーとバネで支持された錘と,再現したい振動数に等しい固有周期を有する物体とから構成される増幅セグメントを基本セグメント上に設置し,錘の重量,バネ剛性,物体とのギャップを変数として,所定の高振動数と振幅を有する(擬似)正弦波を生成する仕組みを「高振動数再現セグメント」として整備した.またこのセグメントを用いて,基本セグメントがもつ固有振動数の3倍程度の最大振動数を出現することから,高い固有振動数をもつ機器試験体に十分な振動を与える実験を実施した.さらにフェーズ2については,構造物の一部を基本セグメント上に設置,他の部分を仮想の数値解析セグメント,もしくは等価な錘とバネと減衰機構からなる等価構造セグメントとし,両者を接続することによって構造物全体の応答を再現する仕組み,「数値解析セグメントと組み合わせたサブストラクチャ振動台実験法」の考案にも着手した.近年耐震工学の高度化に伴って中大型動的載荷実験へのニーズは高揚しているが,わが国の大学にはこの種の実験装置が決定的に不足している.このニーズに応えるために,比較的ハンディな振動台(動的載荷)装置を基盤として,(1)それに製作が容易な各種増幅セグメントを連結することによって,実験装置容量を飛躍的に増大させる仕組みの開発(フェーズ1)と,(2)振動台実験と数値解析や等価な構造セグメントを連結することによって大型構造物の振動特性を再現する「サブストラクチャ振動台」実験の開発(フェーズ2),を本研究の目的とする.本年度では,フェーズ2を中核課題とし,下記を実施した.構造物の一部を基本セグメント上に設置,他の部分を等価構造セグメント(複数の錘とバネと減衰機構からなる等価な系)で代用し,二つのセグメントを連結することによって,構造物全体の応答を再現する仕組みを考案するとともに,フェーズ1の成果を適用して,精度のよい応答再現を確保するための制御法を整備した.

またこの仕組みを用いて,高層建物の床応答を再現し,そのときに非構造部材(とりわけ家具什器)がどのような挙動を示すか,柱梁接合部が(とりわけ長周期地震動に対して)どの程度の繰り返しを受けるか,を検討した.特に,本研究で開発した,各セグメント固有のダイナミクスと試験体の動特性を予備載荷から同定したうえで,IDCS法を適用し所定の非定常振動を試験体に与えるという手順の有用性と汎用性を再確認した.フェーズ1に関わる研究開発である,「速度・変位増幅セグメント」と「高振動数再現セグメント」については,仕組みの考案とその実証をいずれも果たすことができた.とりわけ高振動数再現セグメントについては,衝突という過酷な条件下では機器や治具が損傷する懸念があったなかで,極めて再現性の高い応答の出現を確認できたことは幸運であった.また,所定の非定常振動を試験体に与えるために考案した,各セグメント固有のダイナミクスと試験体の動特性を予備載荷から同定したうえでIDCS法を用いる手順の有効性が確認できたことは将来に向けて大きな進歩となりえた.24年度が最終年度であるため、記入しない。開発を主とした初期の2年度でフェーズ1は終了,3年目である次年度では,適用を目論むフェーズ2に駒を進める.具体的には,数値解析セグメントと組み合わせたサブストラクチャ振動台実験と,等価構造セグメントと組み合わせたサブストラクチャ振動台実験の実施を射程とし,また耐震工学上の興味として,ここで実験が産み出す床応答によって,当該階に設置される各種非構造部材や家具什器類が呈する挙動や,柱梁接合部が被る挙動を再現することをめざしたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
脊髄内抑制性ニューロン回路による脊髄視床路ニューロン出力制御機構の解析

脊髄視床路(STT)ニューロンは、脊髄からの侵害性信号を上位中枢に出力するニューロンであり、出力信号である活動電位パターンは、侵害性刺激の性質および強度と密接に関連すると想定されている。申請者の近年の研究において、逆行性標識法により脊髄スライスSTTニューロンを顕微鏡下に同定してパッチクランプ解析を行なうことが可能になり、これまでの成果から、抑制性入力がSTTニューロンのHCNチャネルを活性化し、リバウンド活動電位として出力を誘発することを見出した。このリバウンド活動電位が侵害受容に果たす役割や、そのための脊髄内抑制性神経回路の構築を解明することが本研究の目的である。本研究では、GABA合成酵素であるGAD67遺伝子に蛍光標識GFP遺伝子を導入した遺伝子改変マウス(以下GAD-GFPマウスと略記)を使用した。GAD-GFPマウスのゲノタイピングを行なう際、蛍光実体顕微鏡を用いて手技を簡易化した。生後日齢12-14日動物を脳定位固定装置に固定し、視床VPL核に逆行性トレーサーとして蛍光ビーズまたは蛍光色素付きコレラ毒素Bサブユニットを注入した。2-3日の回復期間後、マイクロスライサーを用いて腰部脊髄スライス標本を作成し、蛍光顕微鏡下に標識ニューロンを同定して、パッチクランプ実験を行なった。平成15年度は、標識ニューロンの電気生理学的特性および標識ニューロンへのシナプス入力特性に関する基本的解析に焦点を当てて実験を行なった。
有機エレクトロニクスデバイスの高性能化を可能にする２次元拡張型π電子系の開発

有機エレクトロニクスデバイスの高性能化には,素子を構成する薄膜中で有機半導体分子をどのように並べるか,すなわち分子配向の制御が決定的に重要である.基板に垂直な方向の電荷輸送が必要となる有機太陽電池では,分子のπ軌道が基板に対して垂直方向に重なるface-on配向が望ましい.さらに,有機ELやペロブスカイト太陽電池の電荷輸送材料には膜の平滑性が求められる.そのためには材料の結晶性を低く保ったまま分子を配向させることが重要となるが,特に溶液法においては,非晶質性と配向制御の両立は困難であった.そこで,私は分子間の水素結合の形成に着目し,トリアジンにフタルイミドを3つ導入したY字型分子を設計した.この分子では,フタルイミド部位の回転による複数の配座異性体の存在により結晶化が抑制されることに加え,分子間の水素結合によってface-on配向型の分子集合体を形成できると考えた.実際,Boc保護体を前駆体化合物として,その薄膜を水素置換体へと変換させる過程で,非晶質性を保ちながらその配向がface-onへと変化することがわかった.また,フタルイミドを2つ導入したV字型分子との比較から,2次元シート状の水素結合ネットワークの形成が分子をface-onに配向させる推進力となっていることを見出した.さらに,基板に対して垂直な方向の電子移動度を評価した結果,face-on配向を示したY字型分子は,face-on配向を示したV字型分子よりも1桁程度高い電子移動度を示すことが明らかになった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ハロゲン化鉛を活性層に用いるペロブスカイト太陽電池は、材料の塗布により作製が可能な次世代太陽電池として注目を集めている。本太陽電池の基本的な素子構造は、ペロブスカイト層をp型およびn型半導体層で挟み込んだ構造である。その高効率化には、光吸収層であるペロブスカイト層の作製法の最適化に加えて、生成する電荷を効率的に取り出すための優れた半導体材料の開発が重要である。これまでに、光透過型n型半導体材料として、主に酸化チタンなどの金属酸化物が用いられてきた。しかし、これらの成膜には一般に高温での焼結プロセスが必要であり、フレキシブルなデバイスへの応用には問題がある。我々は、可視光領域に透明性をもつn型半導体材料としてナフタレンジイミド(NDI)骨格に着目した。本骨格の窒素上の置換基を水素原子にする(NDI-H)ことで、分子間水素結合の形成によって、基板に垂直な方向の電荷輸送に有利なface-on配向を実現できるのではないかと考えた)。塗布による製膜を可能にする前駆体材料として、窒素上に可溶化基としてtert-ブトキシカルボニル(Boc)基をもつNDI-Bocを設計・合成した。本材料の塗布基板を180 °Cに加熱することで、薄膜中でBoc基を脱離させNDI-Hへと変換することが可能である。これらNDI誘導体の薄膜に対して、2D-GIXD(2次元微小角入射X線回折)およびpMAIRS(p偏光多角入射分解分光法)を用いて、分子配向とその変化を評価した結果、Boc基の脱離反応にともなって、基板に対するNDI分子の配向がedge-onからface-onに変化することがわかった。実際に、NDI-H膜を電子輸送層として用いたペロブスカイト太陽電池を作製したところ、10.7%の変換効率が得られた。有機エレクトロニクスデバイスの高性能化には,素子を構成する薄膜中で有機半導体分子をどのように並べるか,すなわち分子配向の制御が決定的に重要である.基板に垂直な方向の電荷輸送が必要となる有機太陽電池では,分子のπ軌道が基板に対して垂直方向に重なるface-on配向が望ましい.さらに,有機ELやペロブスカイト太陽電池の電荷輸送材料には膜の平滑性が求められる.そのためには材料の結晶性を低く保ったまま分子を配向させることが重要となるが,特に溶液法においては,非晶質性と配向制御の両立は困難であった.そこで,私は分子間の水素結合の形成に着目し,トリアジンにフタルイミドを3つ導入したY字型分子を設計した.この分子では,フタルイミド部位の回転による複数の配座異性体の存在により結晶化が抑制されることに加え,分子間の水素結合によってface-on配向型の分子集合体を形成できると考えた.実際,Boc保護体を前駆体化合物として,その薄膜を水素置換体へと変換させる過程で,非晶質性を保ちながらその配向がface-onへと変化することがわかった.また,フタルイミドを2つ導入したV字型分子との比較から,2次元シート状の水素結合ネットワークの形成が分子をface-onに配向させる推進力となっていることを見出した.さらに,基板に対して垂直な方向の電子移動度を評価した結果,face-on配向を示したY字型分子は,face-on配向を示したV字型分子よりも1桁程度高い電子移動度を示すことが明らかになった.本年度は、水素結合を利用した分子配向制御の有用性を示すモデル化合物として、電子輸送材料として広く用いられているナフタレンジイミドに着目して研究を行ってきた。しかし、分子の次元性という観点から見るとナフタレンジイミドはいわば1次元短冊状の化合物であり、より積極的な分子配向の制御のためには2次元に拡張した分子を用いる必要がある。

そこで、今後は2次元三方型の分子を合成し、分子間相互作用を用いた分子配向制御に取り組んでいく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子発現制御の分子機構の解明を目的とした修飾ヒストン合成法の開発

修飾ヒストン合成法の開発を目的とし、修飾アミノ酸の大量合成法の検討、修飾アミノ酸含有ヒストンテイルの合成を実施した。修飾ヒストンテイルを用いた研究からメチル化酵素複合体の活性発現機構の解析を行い、従来提案されている機構は再考されるべきとの結論を得た。全長ヒストン合成法について検討し、目的とした全長9Lys(Me_3)ヒストンH3の分子質量を観測することが出来た。さらなる合成効率の向上を目的として合成法の再検討を実施した。ヒストンのアセチル化、メチル化、リン酸化などによる遺伝子の発現制御の解析が、近年急速な展開を見せている。しかしながら多くの場合、ある部位の修飾に焦点を当て、その機能を分子生物学的に解析するという手法がとられ、ヒストンH3だけに限っても、翻訳後修飾とそれがもたらす機能との関係を俯瞰的に捉えるには至っていない。最近、限定的ではあるが化学合成された修飾ヒストンをヌクレオソ-ムへ導入することが可能であるとの報告が見られるようになってきた。このことは、化学合成修飾ヒストンを導入したヌクレオソ-ムとDNAとの相互作用の解析、さらにヒストンの修飾構造と機能との相関関係の解析という一連の研究を開始する環境が整ってきたことを意味する。そこで、申請者らにより開発されたペプチド・蛋白質合成法を駆使し、N^e-アセチル化リシン、Ne-モノメチル化リシン、Ne-ジメチル化リシン、Ne-トリメチル化リシン、Nw-モノメチル化アルギニンなどを含有する多様な修飾ヒストンの効率的合成法を開発することを目的として本研究を行う。また、合成修飾ヒストンを通して遺伝子発現制御の分子機構の解明の推進に寄与する。本研究では、まず、N末端テイル部位に相当するヒストンH3(1-33)(以後ヒストンテイル)を合成タ-ゲットとし、Fmocペプチド合成法によるNe-アセチル化リシン、Ne-モノメチル化リシン、Ne-ジメチル化リシン、Ne-トリメチル化リシン、Nw-モノメチル化アルギニンやリン酸化セリン含有ヒストンテイルの合成条件を探索する。その結果を基に他種類の修飾ヒストンテイルを正確かつ同時並行的に合成することのできる条件を確立する。また、ここで得られる合成標品は蛍光ならびにビオチン標識を施し、ヒストンテイルの修飾パタ-ンとDNAとの結合実験や結合蛋白質の解析研究に提供する。修飾ヒストンテイルの合成法の確立と平行して、修飾された全長ヒストンの合成法の開発を行う。修飾ピストンの合成に先立ち、本合成で必要とされるリシンのN-アミノ基をモノメチル化、ジメチル化、トリメチル化した誘導体の大量合成を行った。これらを用いて修飾ヒストンH3(1-33)(修飾ヒストンテイル)を合成した。標識体の調製ならびにチオエステル体への誘導のため、C末端にシステイン含有ジペプチドエステルを結合したペプチドセグメントを合成した。本合成に於いて、縮合生成物が反応容器あるいは分離・精製容器に強く吸着するという問題に直面した。現在対策を検討中である。大腸菌で発現させたヒストンから、側鎖保護ヒストンH3(34-135)への誘導を試みたが、目的とするモノを効率よく調製することができなかった。そのため、ヒストンH3の調製に必要なペプチド合成ブロックはすべて化学的に調製することとした。ヒストンH3の全合成を進めるに当たり,拡張型ラーゲーション法のための補助基が,合成ブロックを調製する際に用いるトリフルオロ酢酸処理により分解することが明らかとなった。そこで,この問題を抜本的に解決するために,1,3-チアジナン環を有する2種類の補助基をデザインし,その有効性について検討した。その結果,いずれの補助基も酸処理に対して安定で,また弱酸性条件下でメトキシアミン処理すると,チアジナン環を開環させることができることが判明した。また,2種類の補助基のうち,より疎水性の高い補助基を用いる方が合成ブロックの精製が容易であることも判明した。そこで合成ブロックとして,[Lys (Me_3)^9]-Histon(1-33)-Cys-Pro-OCH_2CONH_2,N,S-(Fmoc-NHCH_2CH)-(Dmmb)Gly-Histon(35-95)-Cys-Pro-OCH_2CONH_2,Histon(96-135)をFmoc固相法により調製した。まず,C末端側セグメントをnative chemicalligation法により縮合し,N,S-(Fmoc-NHCH_2CH)-(Dmmb)Gly- Histon(35-135)を得,さらにメトキシアミン処理することによりGly(Dmmb)- Histon(35-135)を得た。このものとN末端の[Lys(Me_3)^9]-Histon(1-33)-Cys-Pro-OCH_2CONH_2を拡張型ラオゲーション法により縮合させた。

その結果,収率は低いものの目的とする[Lys(Me_3)^9]-Histon H3(1-135)が生成していることを質量分析法により確認することができた。昨年度までに、収率は低いものの目的とする全長修飾ヒストンである[Lys(Me_3)^9]-Histon H3(1-135)が合成できていることを質量分析法により確認することができたが、縮合反応効率の改善や反応混合液からの生成物の単離・精製効率の向上には、それぞれの点において抜本的再検討が必要であるとの結論に至った。そこで、まず縮合法について再検討した。これまで拡張型ライゲーション法とnative chemical ligation法を組み合わせてペプチド鎖を縮合させて全長ヒストンを合成する予定であったが、収率を向上させることができなかった。そこで、Histon H3(44-95)チオエステルとHiston H3(96-135)をnative chemical ligation法で縮合させ、その生成物であるHiston H3(44-135)とHiston H3(13-43)およびHiston H3(1-12)チオエステルをチオエステル法で順次縮合させることとした。しかし、そのためには、Histon H3(44-135)の遊離のチオール基を穏和な条件下で修飾でき、しかもチオエステル法での縮合の際に用いる銀イオンに対しても安定なチオール保護基とその導入試薬を見出す必要があった。探索の結果、保護基としてCH_3-S-基が、導入試薬としてCH_3-S-SO_2-CH_3がその目的に合致することが判明した。現在、Histon H3[Lys(Me_3)^9]-H3(1-12)、H3(13-43)、H3(44-95)、H3(96-135)の4つの合成ブロックを順次縮合することにより、全合成を試みている。また、ヒストンおよびその中間体はHPLCカラムに非特異的に吸着するため、精製が極めて困難である。そこで、アフィにニティーカラムクロマトグラフィーにより合成中間体を精製するため、光照射や選択的化学反応により切断できるペプチド精製用のタグを開発した。新規生成法を用いることによりHPLCを用いる際の非特異的吸着を軽減できるものと期待している。化学的に多様な修飾ヒストンを効率よく合成する方法を開発することによって合成修飾ヒストン調製し、それらを用いてヒストンH3の関与する遺伝子発現制御の分子機構を解明するため、本研究を行った。まず、N末端テイル部位に相当するヒストンH3(1-33)およびヒストンH3(1-43)のいわゆるテイル部位の特定のリシン残基がモノ、ジ、トリメチル化されたものを合成し、ヒストンH3K9me3がpolycomb repressive complex 2 (PRC2)の活性を促進することを見出した。さらに、ヒストンH3K9me3がPRC2のメチル化活性を促進するのは、EedがH3K9me3を認識しているためではなく、これにはEzh2かSuz12のC末端部分が関与しているのではないかとの結論を得た。全長修飾ヒストンの合成においては、Cys-Pro-ester基を有する合成ブロックを用いる縮合反応を詳細に解析した結果、本合成ブロックを用いる場合には、合成ブロックを一旦ペプチドチオエステルとして単離する事はせず、直接ペプチド鎖の縮合反応に用いる必要があるとの結論に至った。そこで、反応を単純化するため、合成ブロックとして直接法で合成したペプチドチオエステルを用いて縮合することとした。
インド西部タール沙漠のビール社会における社会空間の変容―生計実践と信仰の連関から

本研究の目的は、インド西部タール沙漠エリアに広がる「トライブ」ビール社会を対象とし、同地域の近代化に伴う社会空間の変容過程を、生計実践と信仰に関連する実証的データを通して明らかにすることにある。本研究の2年次に当たる本年度は、1年次に行われたフィールドワークの成果及び得られた資料の精査・データベース化、最終的な成果報告(民族誌の執筆・出版)へと向けた準備を中心とする活動を行った。当研究領域に関連する書籍や資料の精読を通じた理論的枠組みの先鋭化、他研究者との交流・議論を通じた本研究の実践的手法の再検討、現地における資料収集のための様々なスキル(ヒンディー語・ラージャスターニー語など、現地において利用される言語の語学能力、映像資料の撮影能力、各種芸能や語り等を採録する録音技術など)の向上、フィールドワークや資料収集/整理、データベース化等を行うための機材購入なども、初年度に引き続き行われた。年度末には、来年度に予定されていた本格的なフィールド調査を前提とした、1ヶ月弱の調査が行われた。本調査は、調査対象であるビール社会のインフォーマントたちとの関係維持のための交流はもとより、ビール社会と他の「カースト」社会とのネットワークやその構築される関係性の広がりの動態を示す社会空間を明確にすることを目的としたため、採石産業に関わる多様な社会集団、ビール社会へ儀礼的なサービスを遂行するムスリム芸能集団、依然として社会的な支配層に位置するラージプート社会等へのインタビュー調査を敢行した。これら生計実践や宗教実践を通じて顕在化する多様な社会関係をめぐる微視的な調査は、これまでインド社会研究において重要な分析枠組となってきたトライブ/カーストという二分法的思考が取りこぼしてきた、彼らの柔軟な社会的ネットワークの拡大や形成過程を明確にするものである。そこでは、単純にヒエラルキーや権力関係に回収することのできない、その都度の文脈に応じて変転する対話的関係の動態が存在し、人々は重層的なポジショナリティを横断的に生きていることが明らかになってきている。本研究の初年度に当たる本年度は、2年次、3年次に行われる比較的長期のフィールドワーク及び得られる資料の精査・データベース化、最終的な成果報告(学会発表、論文執筆および民族誌の執筆・出版)といった具体的な学術的営為に向けた準備段階として位置づけられる。すなわち、当研究領域に関連する書籍や資料の精読を通じた理論的枠組みの先鋭化、他研究者との交流・議論を通じた本研究の実践的手法の再検討、現地における資料収集のための様々なスキル(ヒンディー語・ラージャスターニー語など、現地において利用される言語の語学能力、映像資料の撮影能力、各種芸能や語り等を採録する録音技術など)の向上、フィールドワークや資料収集/整理、データベース化等を行うための機材購入などに力が注がれた。また、本研究は、周縁化されてきた場(タール沙漠エリアの周辺諸村落)に浸透し始めた近代化の波を、社会空間という切り口で明らかにしようとする試みであるため、主に「モダニティと社会変容」といった、人類学に留まらない他の学術領域においても、一般的に関心を集めてきた問題系を扱っている。そのため、学術領域を超えた議論の場を活用した、学際的な学術交流を積極的に行った。東京外国語大学のアジア・アフリカ言語文化研究所を主体とする、フィールド・サイエンスと人的ネットワークに関する研究を行うfieldnet構築委員会への参加や、新設された「現代民俗学研究会」への参加を通じた民俗学分野の研究者との交流、さらには南アジア学会及び関連機関の運営への積極的参加や関連する研究会での発表などが主な活動としてあげられる。本年度の終了間際の期間(2月末3月末)には、来年度以降に実施される本格的なフィールド調査を前提とした1ヶ月ほどの予備調査が行い、調査対象であるビール社会のインフォーマントたちとの関係維持のための交流はもとより、彼らを取り巻く社会・政治的状況の近年の変化を明らかにすることや、ビール社会の世界認識に大きな影響を与えている多様な儀礼・芸能を担う諸楽師集団との関係構築等が主な活動として行われた。

これら生計実践や宗教実践を通じて顕在化する多様な社会関係をめぐる微視的な調査は、これまでインド社会研究において重要な分析枠組となってきたトライブ/カーストという二分法的思考が取りこぼしてきた、彼らの柔軟な社会的ネットワークの拡大や形成過程を明確にするものである。そこでは、単純にヒエラルキーや権力関係に回収することのできない、その都度の文脈に応じて変転する対話的関係の動態が存在し、人々は重層的なポジショナリティを横断的に生きていることが明らかになってきている。
わが国におけるソーシャル・ケア・スタンダード構築のための日米英のモデル比較研究

地域ケアシステムにおけるソーシャル・ケア実践の効果、ケアマネジメント及びコーディネイト機能を評価する枠組みとして、ソーシャル・ケア・スタンダードの構築を試みた。1.ソーシャル・ケア・スタンダードの概念及び分析枠組みの構築のために、モデルとして英国の「ソーシャルケアワーカーのための行動規範(2002)」についてカテゴリー分類を行い、1)実践のプロセス2)実践における責任の所在3)サービスの提供方法4)サービス提供の結果5)実践の根幹にあるものという5項目が明確になった。2.日本、米国、英国の特定地域での保健福祉職対象の聞き取り調査結果について、サービス提供管理者及び従事者の専門的行動の意識化の側面から分析し、その結果をもとに日本版ソーシャル・ケア・スタンダード試案を作成した。[管理者のスタンダードの枠組み]1)組織・事業所の業務を遂行する責務2)ソーシャル・ケア従事者による専門性に基づいた業務遂行の保証3)専門職の業務遂行を評価する責務4)ソーシャル・ケア従事者の技能向上促進の責務5)ソーシャル・ケア従事者間のチームアプローチの促進[従事者のスタンダードの枠組み]1]組織・事業所の一員としての業務責任を遂行する責務2)専門性に基づいた業務遂行の責務3)専門職として業務を評価する責務4)自己の技能向上促進の責務5)チームメンバーとしての業務遂行の責務地域ケアシステムの質を担保するには、サービスが適切に提供されているかという評価と、サポート体制が必要である。サービス評価にあたって実践者それぞれの専門性のもとでの実践行動を明確にする意味においては、この試案の実用性を見出せる。地域ケアシステムのサポート体制としては、社会一般の人々の信頼と信任を促進するために、全国レベルでの第三者評価機構設置の必要性が明確になった。わが国におけるソーシャル・ケア・スタンダードの構築に向けての利点と課題を検討することを目的に、今年度は概念および分析枠組み構築の研究段階として、先駆国のモデルを比較検討した。1.ソーシャル・ケア実践のスタンダード作りに先駆的に取り組んでいる英国で、2002年に策定された「ソーシャルケアワーカーのための行動規範及びソーシャルケアワーカーの雇用主のための行動規範」の内容について、そのモデル性を検討するためにカテゴリー分類を行った。その結果、1)実践のプロセス(administration),2)実践における責任の所在(accountability),3)サービスの提供方法(equity services),4)サービス提供の結果(evaluation(development)),5)実践の根幹にあるもの(value)という5項目が明確になった。これらの成果については、日本社会福祉学会第53回全国大会の自主企画シンポジウムにおいて発表した。2.上記の5項目の概念について、それらが実践上どのように具象化されているかを把握するために、米国マサチューセッツ州ベルモント市、英国ウェールズ・ブリッジエンド市、日本・東京都内のソーシャル・ケア実践者を対象に聞き取り調査を行った。専門家の認識と専門的行動の意識化について分析した結果、ソーシャル・ケア・スタンダードの構築のあり方には、その地域における専門家としてのアイデンティティや専門性の確立、サービス及び実践者の質の確保、雇用組織や実践者の社会への貢献、教育・研修体制などの側面が影響していることが明確になった。わが国におけるソーシャル・ケア・スタンダードの構築に向けて、今年度はソーシャル・ケア実践の評価枠組の検討を目的に実証調査を行なった。1.スタンダードを実効化するためのシステムのあり方について、まず先駆的な英国の中でもウェールズで現地調査を行なった。1997年独自の議会が発足し、保健医療福祉の政策に関する権限が強化されており、議会、専門職団体、監査機関の緊密なパートナーシップが明確になった。また岩手県遠野市での保健福祉職対象の聞き取り調査では、サービス提供機関・スタッフ、ケアマネジャー、在宅介護支援センター、地域包括支援センター、行政の緊密な関係性、及び課題共有の意識が明確になった。

2.保健医療分野のスタンダードを考察するために、看護専門職(認定看護師)対象の活動内容等に関する聞き取り調査を行なった。その結果、所属組織における活動内容及び場の拡大を通して専門性を深めていることが明らかになった。またそれを実効化するための組織サポート体制づくり及びケア継続のための組織化という課題が確認できた。3.保健福祉職対象の聞き取り調査結果(米国マサチューセッツ州・ベルモント市、英国ウェールズ・ブリッジエンド市、長野県茅野市)について、サービス提供管理者及び従事者の専門的行動の意識化の側面から分析を行なった。管理者はソーシャル・ケア従事者の専門的業務を保証するために、1)事業所の業務遂行2)従事者の専門性に基づく業務の保証3)従事者の業務行動の評価4)従事者の技能向上促進5)チームアプローチの促進に関する責務を認識している。またソーシャル・ケア従事者は自らの専門性と組織の一員としての保証を得るために、1)事業所の一員としての業務遂行2)専門性に基づく業務遂行3)専門職としての業務評価4)自己の技能向上促進5)チームメンバーとしての業務遂行に関する責務を認識していることが明確になった。地域を基盤としたソーシャル・ケアの統合に向けて、今年度はソーシャル・ケア・スタンダードのモデルの普遍化を図る段階として、「日本版ソーシャル・ケア・スタンダード試案」を作成した。「試案」は昨年度までに実施した実証調査の結果をもとに、ソーシャル・ケア従事者とその雇用主が共同責任で、職務遂行上遵守すべき行動規範を明確にしたものである。その前提にはサービス提供組織と、サービス利用者および住民とのパートナーシップのもと、ソーシャル・ケア・サービスの高い基準を保証することを目的とする。ソーシャル・ケア従事者のための行動規範の枠組みは、1)組織・事業所の一員としての業務責任を遂行する責務2)専門性に基づいた業務遂行の責務3)専門職として業務を評価する責務4)自己の技能向上促進の責務5)チームメンバーとしての業務遂行の責務からなる。またソーシャル・ケア従事者の雇用主のための行動規範の枠組みは、1)組織・事業所の業務を遂行する責務2)ソーシャル・ケア従事者による専門性に基づいた業務遂行の保証3)専門職の業務遂行を評価する責務4)ソーシャル・ケア従事者の技能向上促進の責務5)ソーシャル・ケア従事者間のチーム・アプローチの促進からなる。地域におけるソーシャル・ケア・システムの質を担保するには、サービスが適切に提供されているかを評価し、サポートをする体制が必要である。
磁気共鳴画像による外側咽頭後リンパ節の年齢別正常像の検討

外側咽頭後リンパ節は上中咽頭の高さの咽頭後間隙内に位置し,臨床医が触診では確認できない,すなわち画像上でのみ認識しうるリンパ節として,顎顔面領域疾患の画像診断上重要である。このリンパ節は磁気共鳴画像で通常観察できるが,エックス線CTでは描出しにくい。そこで,磁気共鳴画像を用いて年齢別による外側咽頭後リンパ節の正常な大きさを検討し,同リンパ節の正常像を明らかにすることを本研究の目的とした。磁気共鳴画像検査(Short TI inversion recovery法)にて頭頸部を撮像した症例のうち顎顔面領域に明らかな炎症所見および全身疾患を伴わなかった120名を対象とした。MR装置は0.5Tの超伝導型磁石装置を使用した。評価方法は磁気共鳴画像上の外側咽頭後リンパ節の長径,短径を計測し,さらに長径/短径比を算出し,これらを年代別(Aグループ:20歳未満,Bグループ:20歳以上40歳未満,Cグループ:40歳以上)の平均値を算出し,分散分析およびScheffeの多重比較テストを用いて解析した。その結果,外側咽頭後リンパ節の長径は,Aグループ:9.0±1.6mm,Bグループ:6.6±1.7mm,Cグループ:5.3±1.6mmであり,3群間に明らかな差がみられた。同リンパ節の短径は,Aグループ:6,2±1.4mm,Bグループ:4.2±1.1mm,Cグループ:3.2±1.0mmであり,3群間に明らかな差がみられた。同リンパ節の長径/短径比は,Aグループ:1.5±0.3,Bグループ:1.6±0.3,Cグループ:1.7±0.5であり,3群間に明らかな差がみられた。以上より,正常な外側咽頭後リンパ節の大きさは加齢とともに小さくなることが統計学的に明らかとなり,年齢別の同リンパ節の大きさの正常範囲も明らかとなった。磁気共鳴画像検査(short TI inversion recovery法)にて頭頸部を撮像した症例のうち顎顔面領域に明らかな炎症所見および全身疾患を伴わなかった120名を対象とした。その結果,外側咽頭後リンパ節の長径は,Aグループ:9.0±1.6mm, Bグループ:6.6±1.7mm, Cグループ:5.3±1.6mmであり,3群間に明らかな差がみられた。同リンパ節の短径は,Aグループ:6.2±1.4mm, Bグループ:4.2±1.1mm, Cグループ:3.2±1.0mmであり,3群間に明らかな差がみられた。今後は病的な外側咽頭後リンパ節の大きさについても考察する予定である。

同リンパ節の短径は,Aグループ:6,2±1.4mm,Bグループ:4.2±1.1mm,Cグループ:3.2±1.0mmであり,3群間に明らかな差がみられた。同リンパ節の長径/短径比は,Aグループ:1.5±0.3,Bグループ:1.6±0.3,Cグループ:1.7±0.5であり,3群間に明らかな差がみられた。以上より,正常な外側咽頭後リンパ節の大きさは加齢とともに小さくなることが統計学的に明らかとなり,年齢別の同リンパ節の大きさの正常範囲も明らかとなった。
アトムプローブによる極微細析出相および界面偏析の原子論的研究

アトムプローブ(AP)と電界イオン顕微鏡(FIM)を用いて、高温強度に優れている11Cr-1Mo(at.%)鋼および19Cr-1Mo(at.%)鋼の時効過程初期に形成されている数十数百〓程度の微細析出物の構成元素あるいは微細析出物とバルクとの界面での諸元素の分布について個々の原子を定量分析することで組成を明らかにし、材料強度特性に及ぼす原子レベルでの影響について調べた。11Cr-1Mo鋼について:1050°Cで30分の溶体化処理後、FIMによる原子像観察で析出物は観察されず、AP分析でも各元素は均一に固溶していることが得られた。650°Cで1時間の時効材では透過型電子顕微鏡およびFIM観察で約200_x100.〓^2の析出物を検出した。AP分析の結果金属原子109個、ガス原子100個でほぼ1:1になりM(C+N)型析出物である事が得られた。その構成元素配分は(Nb_<58.7>Cr_<16.5>V_<16.5>Mo_<5.5>Fe_<2.8>)(N_<70>C_<30>)でNbを主成分とした析出物である。また、析出物とマトリックスの界面には強度特性を劣化させるような偏析原子は存在しなかった。一般にCr鋼の研究ではδ相は17Cr添加以上で形成されることが定説とされているが、極微小領域での定量分析の結果、10Cr添加材でも微視的にδ相を形成していることが分った。母相中ではCr_<57>(Fe_<35>Mo_8)、粒界に沿ったδ相ではCr_<42>Fe_<46>(Si・C・V・Mo)_<12>、ラス境界ではCr_<40>Fe_<60>のδ相が検出され、析出場所によってその組成元素の異なる事が得られた。19Cr-1Mo鋼について:550°Cで39時間時効材で板状のGPゾーンが検出され、透過型電子顕微鏡ではループとして、またFIMでは輝点のつながりとして観察された。これらは(100)面に形成され、その大きさは直径約70〓と135〓の2種類であった。このGPゾーンはMo原子で構成され、Mo原子の配列は格子点に密に配置されているのではなく所々に原子空孔あるいは鉄原子などが入っていると考えられる。