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水素化物原料を用いた低転位窒化ガリウム単結晶の育成

水素化ガリウム原料を用いた窒化ガリウム単結晶成長法は、装置を汚染する副生成物を生じないため、大型化に向けた長時間の結晶育成が可能である。しかし、結晶の成長速度が2μm/h程度と遅く、大型化を目指す場合、更なる成長速度の増加が課題である。成長速度を増加させるためには、水素化ガリウム原料ガスの供給量を増加させる必要がある。水素化ガリウムは市販されておらず、その製法も確立していないため、本手法ではGaと水素ガスより合成する。今年度は、1.水素化ガリウム原料の供給量増加を目指した、新たな水素化ガリウム原料生成ユニットの開発と、2.水素化ガリウムが安定に存在しうる温度領域の調査を行った。以下、詳細を述べる。1.新たな水素化ガリウム原料生成ユニットの開発効率良く水素化ガリウムを合成するためには、Gaと水素ガスの接触面積が広く、接触時間が長い生成ユニットが必要となる。そこで以下に述べる生成ユニットを開発した。セラミックチューブ内に、Gaを吸着させたφ3mm程度のセラミックビーズを充填する。その中に水素ガスを通し、それを1,000°C程度に加熱することでチューブ内で水素化ガリウムを合成する。この生成ユニットを用いて窒化ガリウム結晶成長を行った結果、実用化レベルを超える6μm/という成長速度を達成した。2.水素化ガリウムが安定に存在しうる温度領域の調査水素化ガリウムが安定に存在する温度領域を知ることは、結晶品質の向上にむけた育成温度を最適化する上で重要な知見となる。そこで、水素、不活性ガスそれぞれの雰囲気中におけるGaの蒸発速度を比較することで、水素化ガリウムの安定存在温度範域を求めた。その結果、9001,150°Cの温度額域で水素化ガリウムが存在することが実証された。ここで得られた知見を元に、1,150°Cという高温条件において、表面平坦性の良好な窒化ガリウム結晶の作製が可能となった。水素化ガリウムをIII族原料として用いる窒化ガリウム単結晶の成長法は、1.装置汚染の原因となる副生成物が生成しない、2.原理が簡単で低コスト化がはかれる、といった利点により大型窒化ガリウム単結晶の作製に向けた長時間育成が期待できる。窒化ガリウム単結晶の大型化のためには成長速度の増加が必須であるが、そのポイントは水素化ガリウム供給量の増加にある。水素化ガリウムは物性が未解明で市販されていないため、本成長法ではガリウム融液中に水素ガスを吹き込むことにより発生させる。今年度は、水素化ガリウム供給量を増加させるため、ガリウム融液/水素間の反応効率の向上を目指した。また、成長した結晶の光学評価、結晶学的評価を行ったので報告する。ガリウム融液/水素間の反応効率に関しては、ガリウム融液深さを深くし、ガリウム融液中における水素バブルの滞在時間を増加させることにより反応効率の増加を目指した。その結果、ガリウム融液深さを1cmから4cmに増加させることにより、1.7um/hから20um/hの成長速度の増加を達成した。水素ガスは成長を抑制する効果があることが分かっているため、ガリウム融液/水素間の反応効率の向上は、原料である水素化ガリウム生成量の増加だけでなく、残留水素の低減にも寄与し、これら2つの効果により大幅な成長速度増加につながったと考える。生成結晶のPL特性を測定した結果、バンド端発光強度が市販結晶に比べて約20倍に増加していることが明らかとなった。また、不純物発光に起因すると思われる430nmあたりの発光が抑制されており、この方法で成長した結晶は優れた光学特性を有することが分かった。対称面、非対称面のロッキングカーブ半値幅を測定した結果、市販結晶とほぼ同等か若干の改善が見られた。下地種基板として市販結晶を用いているため、結晶性に関しては下地基板の欠陥をそのまま引き継いでいるものと思われる。以下、詳細を述べる。

そこで、水素、不活性ガスそれぞれの雰囲気中におけるGaの蒸発速度を比較することで、水素化ガリウムの安定存在温度範域を求めた。その結果、9001,150°Cの温度額域で水素化ガリウムが存在することが実証された。ここで得られた知見を元に、1,150°Cという高温条件において、表面平坦性の良好な窒化ガリウム結晶の作製が可能となった。
新たな食欲・エネルギー代謝制御関連因子の探索法の開発と機能解析

食欲・エネルギー代謝制御に関わる新規因子の同定のため、細胞のインピーダンス変化を指標とする高感度活性検出系を構築し、探索を進めた。また、細胞内Ca上昇を指標として、非ペプチド性の内因性リガンド候補の活性同定に成功した。既知因子の機能解析について、高脂肪食負荷したナトリウム利尿ペプチド(NP)A型受容体欠損動物では、内臓脂肪蓄積が顕著であり、耐糖能異常とインスリン抵抗性が存在した。ヒトでは、糖尿病患者の内臓脂肪蓄積と血中BNPおよびグレリン濃度との関係を明らかにした。また、BMP-3bが新たなアディポサイトカインとして脂肪細胞機能を制御し、過剰発現マウスでは抗肥満作用を呈することを示した。肥満は、高血圧・心血管障害・糖尿病などの関連疾患を頻発させ、その治療と予防は医学的・社会的に大きな課題である。食欲・エネルギー代謝制御の分子レベルでの病態の解明は、近年急速に進んでいる分野であり、肥満のみならずそれに起因する疾患を総合的に治療する新しい治療法の開発につながるものと期待される。脳視床下部に高発現するオーファン受容体の安定発現細胞を用いた食欲・エネルギー代謝制御に関連する新規因子の同定を目的として、従来の細胞内カルシウムやcAMP変動に加え、細胞の微小形態変化に伴うインピーダンス変化を指標とする新たな活性検出系を確立した。また、オーファン受容体を用いる以外のアッセイ系として、メタボリックシンドロームの発症基盤として重要なインスリンシグナルを制御する因子の探索法として、Aktのリン酸化をハイスループットでスクリーニングする方法を確立した。これらの検出系を用い、ラットおよびブタの各組織や細胞培養上清を材料として、新規制御因子のスクリーニングを開始した。また、既知因子の新たな機能解明として、ナトリウム利尿ペプチド受容体欠損動物に高脂肪食負荷をすると野生型マウスに比較して体重増加が顕著であることを証明し、内因性ナトリウム利尿ペプチドを介する情報伝達系が肥満やインスリン抵抗性・耐糖能障害において予防的に働く事を初めて明らかにした。さらに、グレリンの血中濃度は肥満・糖尿病で低下することが知られているが、その日内変動や食前食後の変動の生理的・病態生理的意義は不明である。現在2型糖尿病患者を対象に高脂肪食を負荷して、その前後の血中グレリン濃度と臨床パラメータの相関を解析中であるが、活性型グレリン濃度の測定の有用性が示唆されており、さらに検討を進めている。食欲・エネルギー代謝制御に関連する新規因子の同定を目的とし、脳視床下部に高発現するオーファン受容体の安定発現細胞を用いて、新たに確立した細胞の微小形態変化に伴うインピーダンス変化を指標とする活性検出系によりスクリーニングを行った結果、アゴニスト活性を有する3種類のペプチドを同定した。また、従来の細胞内カルシウム上昇を指標として1種類の非ペプチド性因子の検出に成功し、現在構造解析を進めている。さらに、オーファン受容体を用いるアッセイ系としてメタボリック症候群の発症基盤として重要なインスリンシグナルを制御する因子の探索法として、Aktのリン酸化をハイスループットでスクリーニングする方法を確立し、ラット及びブタ脂肪組織より高いAktリン酸化活性を有する因子の検出に成功した。既知ペプチドの機能解析については、高脂肪食を負荷したナトリウム利尿ペプチド受容体欠損動物では、野生型対照動物に比較して内臓脂肪蓄積や脂肪肝の程度が顕著であることを明らかにし、異所性脂肪蓄積に対するナトリウム利尿ペプチド情報伝達系の抑制効果を証明した。さらに、2型糖尿病患者を対象に高脂肪食を負荷して、その前後の血中グレリン濃度と臨床パラメータの相関を倫理委員会の承認を受けて解析を進めている。その結果、活性型グレリンの負荷後の変化は年齢、性別で調整した多変量解析において内臓脂肪面積と有意な正の相関を、皮下脂肪面積と有意な負の相関を認めた。これらの結果からヒトにおいて活性型グレリン濃度と体脂肪蓄積との密接な関係が示唆されている。食欲・エネルギー代謝制御の分子レベルでの病態の解明は、肥満のみならずそれに起因する疾患を総合的に治療する新しい治療法の開発につながることが期待される。食欲・エネルギー代謝制御に関連する新規因子の同定を目的として、細胞の微小形態変化に伴うインピーダンス変化を指標とする新たな活性検出系により、脳視床下部に高発現するオーファン受容体に対してアゴニスト活性を有する3種類のペプチドを単離した。構造解析の結果、いずれも異なるタンパク質由来の断片ペプチドであったが、従来より高感度の活性検出系のため、本検出系により検出可能であったと考えられ、本活性検出系の有用性が示された。

さらに、従来の細胞内カルシウム上昇を指標として同定した非ペプチド性因子について、構造解析・化学合成を進めている。既知ペプチドの機能解析については、高脂肪食を負荷したナトリウム利尿ペプチド(NP)受容体欠損動物では、野生型対照動物に比較して内臓脂肪蓄積の程度が顕著である基礎的検討をもとに、脂肪蓄積に対するナトリウム利尿ペプチド情報伝達系の抑制効果をヒトで証明するために臨床研究計画策定に着手した。また、グレリンに関する臨床研究として、2型糖尿病患者を対象にグレリン投与による肥満関連脂質パラメータの変動に対する検討を開始した。タンパク質性因子であるBMP-3bについて、脂肪組織特異的に過剰発現するマウスを作製し、高脂肪食誘導肥満における作用を検討したところ、体重や脂肪組織量の減少といった抗肥満作用が判明した。また、摂食量は増加していたが、酸素消費量、エネルギー消費量、活動量が増加し、更には、耐糖能改善作用を示した。BMP-3bは新たなアディポサイトカインとして、脂肪細胞機能制御に関与し、肥満の病態と関連することが示唆された。食欲・エネルギー代謝制御に関連する新規因子の探索を目的として導入したCellKeyシステムは、細胞の微小形態変化に伴うインピーダンス変化を指標とする新たな活性検出系であり、GPCRシグナル解析において共役するGタンパク質に依存しない活性検出系として有用で、細胞内シグナル解析も可能である。また、従来の活性検出系より高感度にリガンド候補の活性の検出が可能で、本システムを用いてオーファンGPCRのリガンド候補活性物質スクリーニングを行った。さらに、従来の細胞内Caイオン濃度上昇を指標として、一種類のオーファン受容体に対する非ペプチド性の内因性リガンド候補の活性同定および精製に成功し、構造解析を進めた。既知ペプチドの機能解析については、高脂肪食を負荷したナトリウム利尿ペプチド(NP)受容体欠損動物では、野生型対照動物に比較して内臓脂肪蓄積が顕著であり、それに伴い耐糖能異常およびインスリン抵抗性が存在した。脂肪蓄積に対するNP情報伝達系の抑制効果をヒトで証明するために、まず観察研究により体格指数とB型ナトリウム利尿ペプチド(BNP)の関係を解析し、これらが他の関連因子とは独立して逆相関関係にあることを証明した。また、グレリンに関する臨床研究として、2型糖尿病患者を対象に高脂肪食を摂食後の血中グレリン濃度を測定し、食事後にグレリン濃度が低下することを証明した。さらに、総グレリンに比較して活性型グレリン濃度がより早期に低下することを明らかにした。タンパク質性因子であるBone Morphogenetic Protein-3b(BMP-3b)について、BMP-3bを脂肪組織特異的に過剰発現するマウスを解析した結果、酸素消費量、エネルギー消費量、活動量亢進と耐糖能改善作用を伴う抗肥満の表現型を呈した。本マウスの脂肪組織では、PPARγの発現が抑制されており、BMP-3bがin vivoにおいて脂肪細胞分化に関与し、脂肪細胞機能を制御していることが示唆された。
空間思考力を育成するためのカリキュラムの考察と提案

1.研究の目的本研究は平成21年度から取り組みを始め,具体的な模型,数学が活用されている身近な題材を用いて,児童・生徒の空間を把握する解析力・思考力の育成を図る教材の開発と,授業実践による教材と指導方法の検証を目的として研究を行なってきた。これまでの研究成果を基にして,「空間図形」のカリキュラムへの提案を考えた,学習内容の研究と授業実践による検証を行なっていくことを研究目的とする。2.研究の内容と成果空間思考力を育成するためのカリキュラムの考察と, 2学年における提案「(1)1年生で観察や操作等によって直観的に捉えた空間図形の性質が,演繹的な考え方で説明できることへの理解を深める」「(2)空間図形と平面図形が,相互に関連していることへの理解を図る」に基づく実践から,次の結論を得ることができた。2年生の図形の性質及び証明の学習後に, 1年生で直観的に捉えていた空間図形の性質を演繹的に証明することによって,生徒は空間図形の性質への理解を深めることができ,さらに発展的に考えることができた。また,演繹的な証明が,空間図形の性質を理解する方法として,有効であるという意識を持つことができた。さらに,空間図形と平面図形の関係を考える必要性が起こる活動を, 2年生で行うことで,空間図形と平面図形の相互の関係を捉える見方や考え方を段階的に育てることができることがわかった。今後は,さらに3年生における実践を通して,空間思考力の育成に向けた学習内容の研究を進めて行きたい。研究内容と授業実践の詳細は,下記URLに掲載している。『数学の授業実践ー小野田啓子ー』ホームページ[1]小野田啓子:「空間思考力の育成に向けた中学2年生における提案と実践」,東京学芸大学附属竹早中学紀要第51号, 20131.研究の目的本研究は平成21年度から取り組みを始め,具体的な模型,数学が活用されている身近な題材を用いて,児童・生徒の空間を把握する解析力・思考力の育成を図る教材の開発と,授業実践による教材と指導方法の検証を目的として研究を行なってきた。『数学の授業実践ー小野田啓子ー』ホームページ[1]小野田啓子:「空間思考力の育成に向けた中学2年生における提案と実践」,東京学芸大学附属竹早中学紀要第51号, 2013
日本およびフランスの高等教育改革に関する学際的比較研究

研究課題として設定した、1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策の影響、3リベラル・アーツと教養教育、という3つのテーマを軸に日仏両国の比較研究を進めた。日本およびフランスのいずれの国においても、さまざまな「改革」の動きの一方で、ともすれば見過ごされているようにも見受けられるのは、「改革」を通じてどのような高等教育を目指すのか、あるいはまた、その新たな高等教育を通じてどのような社会を目指すのか、といった本質的、理念的な問いである。研究代表者および研究分担者は、こうした根本的な問いを共有しながら、それぞれの具体的な研究テーマに取り組んで研究を進めた。本年度は、フランスからクリスチャン・ガラン氏(トゥールーズ・ル・ミライユ大学)を招聘し、講演会「学校は実社会に貢献すべきなのか?日本の教育制度に関する考察」(2013年3月2日(土)、日仏会館)、国際シンポジウム「日仏高等教育改革の比較研究(その2)」(2013年3月7日(木)、神戸大学)を開催した。前者では岡山がコメンテーターをつとめ、また後者では本科研メンバーの報告とともに、フランスからのガラン氏の報告もあり、さらに外部からの参加者も多く得て、いずれも充実した講演会、国際シンポジウムとなった。3月7日の国際シンポジウムでは、全体的な研究枠組みの紹介(白鳥)を行ったのち、「国立大学改革/LRU(大学の自由と責任に関わる法律):大学改革はなぜ日本では進行し、フランスでは(まだ)進行しないのか?」(ガラン)、「旧制高校の文化と師範学校の文化ー新制大学発足期の教育改革議論をめぐってー」(上垣)、「日本の新構想大学と新自由主義教育改革の起源」(大前)、「大学数の変遷から見た、日仏高等教育改革」(白鳥)の報告が行われた。本研究を進める主たる軸として設定した1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策の影響、3リベラル・アーツと教養教育、に即して言えば、主に、白鳥報告は1に、ガランおよび大前報告は2に、上垣報告は3に関わるものと位置づけられる。また、昨年度日仏会館で開催したシンポジウム「フクシマ以降の大学ー日仏大学人の対話の試み」については『科学・社会・人間』2012年3号(通算121号)に、神戸大学での公開研究会「日仏大学改革の比較研究」については『日仏教育学会年報』第18号に、さらに今年度の日仏会館での講演会はすでに『社会学雑誌』第30号に、それぞれ研究成果として公刊しており、今年度の神戸大学での国際シンポジウムも今後公刊の予定で準備を進めている。本年度は、2013年12月に、研究代表者および研究分担者のうち合計3名がフランスに赴いて、トゥールーズ(トゥールーズ・ル・ミライユ大学、12月11日)およびパリ(高等師範学校、12月13日)において開催された国際シンポジウムに参加し、研究報告を行った。研究成果の公表という面においても、また学術交流の深化という面においても、とても有意義な機会となった。これらの報告の内容は、フランスにて近日中に刊行される予定の著書に収載される予定で、すでに原稿として提出されている。またこのフランス滞在中にはニーム大学を、また2014年2月にはパリ第八大学、パリ政治学院他を訪問し、副学長をはじめとしてインタビュー調査を行う機会も得て、フランスの高等教育の具体的側面をより深く知ることができた。また本年度も、前年度までと同様、研究課題に関わる論文の公刊や学会等での発表も鋭意行った。本研究の目的として、1990年代以降の日本とフランスにおける高等教育改革を、それぞれのシステムの歴史と構造を踏まえながら比較するということを示していたが、こうした問題意識に基づいて、歴史的な視野を有する諸論文を刊行したことも、具体的な研究成果として挙げることができる。さらに、3年間にわたるこれまでの研究成果をふまえ、研究成果報告書(合計253頁)を刊行した。本研究によって得られた成果を通じて、研究を進める主たる軸として設定した、1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策の影響、3リベラル・アーツと教養教育、という分析の視角が、今日の高等教育改革のあり方を考察するに際して重要な意義を有するものであることを明らかにすることができた。また日本とフランスの高等教育の間に、歴史的経緯を踏まえた相違点とともに、共通する要素も多く見出すことができ、両国の間の比較研究を行う意義も明らかにすることができた。

本年度は、これまでに得られてきた研究成果を踏まえながら、フランスからクリストフ・シャルル氏(パリ第一大学)、シャルル・スーリエ氏(パリ第八大学)、フレデリック・ネイラ氏を招聘し、シンポジウム「フクシマ以降の大学ー日仏大学人の対話の試み」(2012年2月24日(金)、日仏会館1階ホール)、公開研究会「日仏大学改革の比較研究」2012年2月27日(月)、神戸大学)を開催した。本科研メンバーからの報告とともに、フランスからの3名の報告もあり、さらに外部からの参加者も多く得て、充実したシンポジウム、公開研究会となった。2月27日の公開研究会では、全体的な研究枠組みの紹介(白鳥)を行ったのち、歴史的な観点からの戦後のフランスの高等教育の変容についての概観(クリストフ・シャルル「ヨーロッパ=アメリカの観点から見た、1945年以降のフランス大学システムの変容」白鳥訳)を得た上で、本研究を進めていくための主たる軸として設定した(1)「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、(2)高等教育の「自由化」政策の影響、(3)リベラル・アーツと教養教育に即して言えば、(1)に関わる報告として、シャルル・スリエ「フランスにおける大学大衆化の2つの時期:主体的大学から客体的大学へ?」(大前訳)、(2)および(3)に関わる報告として、フレデリック・ネイラ「大学の職業化の幻想」(岡山訳)、(3)に関わる報告として、上垣豊「教養教育とリベラルアーツのディシプリン」、中村征樹「現代の教養教育のあり方を考える:日本の事例から」が行われた。なおこれらの報告の刊行については、これを実現すべく、現在検討・調整を進めているところである。今年度もフランスから研究者を招聘し、日本およびフランスの高等教育をめぐる諸問題について充実した議論を行うことができた。またそうした議論を通じて、次年度以降さらに進めていくべき研究の方向性についてもより一層明らかとなった。今年度はフランスから研究者を3名招聘し、日本およびフランスの高等教育をめぐる諸問題について充実した議論を行うことができた。今年度までに得られた研究成果を踏まえつつ、研究全体を進めていく際の軸として設定した1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策の影響、3リベラル・アーツと教養教育、の三つの柱を中心として、さらに研究を進めていく。最終年度にあたる次年度は、これまでに招聘した海外研究者の協力を得ながら、本科研メンバーがフランスに赴いてパリおよびトゥールーズにおいてシンポジウムを開催すべく準備を進めている。また、本科研による研究成果の最終報告書を来年度末までに刊行する予定である。今年度得られた研究成果を踏まえつつ、研究全体を進めていく際の軸として設定した(1)「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、(2)高等教育の「自由化」政策の影響、(3)リベラル・アーツと教養教育、の三つの柱を中心として、さらに研究を進めていく。次年度以降も、フランスから研究者を招聘し、研究の進展や研究交流を図る。また次年度は、フランスで開催される予定の高等教育をめぐる国際シンポジウムに参加して報告を行うことを予定している。次年度の研究費の使用計画として、海外でのシンポジウムへの出席や研究調査、国内での研究会、可能であれば海外からの研究者の招聘等、一定程度の額を旅費に充てる計画である。また、研究成果報告書の作成にも研究費を使用する計画である。さらに、それ以外の部分の研究費についても、物品費、謝金、その他として、研究の進展のために有効に利用する計画である。
単心室に対する自己蠕動遊離骨格筋導管を用いた新術式の確立

自己骨格筋を用いたチアノーゼ性心疾患の新しい手術術式の確立および臨床応用を目指した一連の実験的研究を行った。以上の一連の実験的研究により自己骨格筋グラフトによるdynamic Fontanは、肺高血圧を伴うフォンタン手術適応外の単心室症並びに単心室類似疾患に対する新しい治療法となる可能性が示唆された。単心室に対する自己蠕動遊離骨格筋導管を用いた新術式の確立の可能性について平成11年度は以下の研究を行った。(1)自己広背筋による有効な心外導管(右心バイパスモデル)の作成に関する検討:左側広背筋による骨格筋導管の作製に際して、発泡スチロール樹脂で作製したスタイレットを軸として用いることで癒着のない平滑な内壁と必要十分な容積を持った広背筋ポンプを作製することが可能であった。(2)遊離自己広背筋ポンプの心臓隣接部への移植および指摘サイズに関する検討:左側広背筋の筋繊維の方向を従来と異なる走行となる用に導管を作製することで遊離移植をすることなく距離を延長することが可能となり右心房肺動脈間に広背筋導管を装着することが可能であった。先述の発泡スチロール樹脂を軸として用いることで、作製後23週間後に確認した広背筋導管は必要な容積と形態を確保していた。(3)移植された自己広背筋導管の急性期右室機能に関する検討:スワンガンツカテによる心房圧、肺動脈圧測定、心拍出量測定、心エコーによる評価を行った。従来の筋繊維走行とは異なる広背筋導管でもペーシングにより十分な収縮が得られることが明らかとなった。非ペーシング時に比較してペーシング時には心拍出量は最大時で約180%の増加が認められ、肺動脈圧は約50%上昇したが右心房圧も同様に上昇した。また、心エコードプラーでも右心房への逆流信号が確認されたことから何かの逆流防止弁が必要と考えられた。左室機能について定量評価はできなかったものの心エコー上contractionの増加が確認された。単心室症例に対する新しい心臓外科術式の確立を目指して、電気的トレーニングにより耐疲労性を獲得した自己骨格筋導管autologous skeletalmuscle conduitによる右心バイパス手術(Dynamic Fontan)の手技・血行動態的妥当性を実験的に検討した。方法はビーグル犬8頭(体重12.8±2.7kg)を対象に人工心肺使用下に作成した単心室+肺高血圧モデルにおいて、左側有茎広背筋によるリニアー型骨格筋導管を用いた右房-肺動脈血流路を作成した。人工心肺離脱後骨格筋導管グラフトを電気的に駆動(25Hz,60/min)して骨格筋駆動によるFontan循環すなわちdynamic Fontanモデルとした。刺激前後での血行動態、右心機能を検討し本方式による右心系循環確立の可能性、Fontan循環に比しての優位性を検討した。この結果、骨格筋導管駆動直後より肺動脈圧PAP、肺動脈血流量PAflowの上昇をみとめ次いで大動脈圧上昇を認めた。肺動脈圧は骨格筋導管非駆動時18±2.8/15±2.4のnon-pulsatile flowであったが、骨格筋導管駆動により収縮期37.5±4.9拡張期18±2.1mmHgのpulsatile flowへと上昇した。また肺動脈血流量は生理的CVPの範囲内で0.54±0.13l/minから0.88±0.12l/minに上昇した。また右心機能曲線による検討では骨格筋導管非駆動下では著しい右心不全を認めたが、骨格筋導管駆動によりCVPは低下し、98±23%と術前と同程度のPAflowが得られた。以上からFontan非適応症例に対する新しい心臓外科手術として骨格筋導管によるDynamic Fontanの可能性が示唆された。
マグネター星震学に向けた基礎理論

マグネター(超強磁場をもつ中性子星)は巨大なフレアを起こす。そのエネルギー規模は莫大で過去に観測された例では高エネルギーのX線やガンマ線でその様子が捕らえられた。次に起こるフレアでは重力波望遠鏡でもその現象を観測されるか、あるいは、その大きさに上限がつく可能性があり重要である。過去の巨大フレアではX線やガンマ線の光度の時間変動に振動数が数十から百Hzの準周期的振動(QPO)成分がみられることから、中性子星の表面の殻におけるシア運動に伴う変動に由来するという説がある。観測精度上の問題から確定的なことは現状では難しい。その振動現象の理論的理解も進んでいないことも問題である。マグネターの強い磁場のため、シア波の伝播が大きく影響を受けているからである。その効果を探るため、本年度は磁気星の振動の数値的解法を精力的に取り組んだ。星内部で起きる振動をある種の初期値からの時間発展の形式で調べる数値計算コードの開発およびその改良をくり返し、成果が得られるところまで進められた。星内部磁場がポロイ(極性)成分だけだと、振動のモードは分離できる。(1)軸性方向の振動の場合、比較的容易に安定した計算が可能となった。(2)極性方向の振動の場合、音波との結合が重要となり、モード間結合や表面の反射状況を調べる段階となった。さらに、トロイダル(軸性)成分の磁場がある場合、モード間結合が複雑になるが、観測的に意義ある量を計算から抽出することを探っている。また、先行して研究を進めてきたドイツのチュービンゲン大学やフランクフルト大学を訪問し、現状の結果紹介と議論を重ねた。本研究成果の一部は国内学会で発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。そのエネルギー規模は莫大で過去に観測された高エネルギーのX線やガンマ線のみならず、次に起こるフレアでは重力波望遠鏡でもそれが観測されるか、または、その大きさに上限がつく可能性があり重要な天体現象である。過去の巨大フレアではX線やガンマ線の光度に振動数が数十から百Hzの準周期的振動(QPO)成分がみられ、中性子星の殻におけるシア運動に伴うものという説がある。観測精度の問題から確定的なことは難しいが、観測情報の向上とともに理論的進展の必要がある。本年度は次の課題で成果を得た。(1)時間変動する磁気圏の数値的解法マグネターのフレアの際には、ねじれ磁場の解放にともなう大量の電流が星の外に流れ出すと考えられており、適切な磁気圏のモデルを取り入れることが重要である。パルサー磁気圏の大域的構造は依然未解決問題であるが、近年一つの可能性がある計算手法が提案されている。プラズマ運動をモデル化し、粒子の加速や減速に伴う非MHDの効果を取り入れ、電磁場だけを解く手法であり、それを適応し、突発的な表面の変動に対して磁気圏の振る舞いを調べた。その結果は論文として公表した。(2)磁気星の振動の数値的解法マグネター内部で起きる振動を初期値からの時間発展の形式で調べるコードを開発中である。内部磁場が極性方向の成分だけだと、振動のモードは分離でき、振動方向が軸性方向の場合、比較的容易に計算できた。この結果は同様の他の研究の追試的要素が大きいものであるが、さらなる進展の土台となり、現在他の振動方向モードの計算を試みている。一部の結果は口頭で発表した。課題

(1)磁気圏のモデルに関しては当初の計画予定の範囲までは調べたが、更なる発展にはもっと良いモデルの構築または研究手法のアイデアが必要である。そのため、この課題で時間をかけるより、より生産的にするため、もう一つの課題(2)星内部での振動に着手した。このような状況は想定したものである。課題(2)にも、数値計算上の問題点があることを予想していたが、実際に予備的な計算を行うことで、試行錯誤で問題点を超えつつある。当初からの計画したマグネター振動を数値的に計算する。これまでの研究では重力波放出が弱い振動モードを調べられてきた。もし、星の殻部分の捩れが限界以上に達した後に構造が崩壊するなら、別の方向のシア運動を誘発すると考えられる。その変動部分を線形化された方程式を軸対称性のある空間二次元で、ある種の初期データに対して時間発展させ、その時間変動を追う。現在、その数値計算コードが完成しつつあり、その高速化、安定化と高精度化を図る。磁場の配置として子午面内にある場合のみを最初に取り扱う。その範囲でいくつかの磁場の配置で調べ、その差異を検討する。同時に、質量密度の変動に伴う可能性を調べる。波長が星の大きさをはるかに超える長波長になるので、その放出に関しては多重極展開公式により見積もりを与える。また、振動が与える外部磁気圏への影響も考察する。
細菌病抵抗性トランスジェニック植物の創製に関する分子育種学的研究

1.キウイフルーツかいよう病抵抗性植物の作出に関する研究インゲンかさ枯病菌のファゼオロトキシン(PHT)非感受性OCTase(argK)遺伝子をクローニングし、キウイフルーツ植物にアグロ感染により導入し、かいよう病抵抗性を付与することを試みた。argK遺伝子とタバコの葉緑体移行タンパク質遺伝子を融合し、その融合遺伝子をキウイフルーツに導入し、カナマイシン耐性の約50個体を作出した。これらについて毒素耐性検定を行い、ファゼオロトキシンに対し比較的強い耐性を示した7個体を選抜した。これら個体のOCTase活性について、PHT耐性を400μg/ml濃度で調べたところ、葉細胞および葉緑のいずれの抽出液でも通常植物が約80%阻害されたのに対し、わずか20%程度の阻害であった。このことから、キウイフルーツ植物においてもタバコ由来の移行タンパクが正常に働いて、PHT非感受性OCTaseが葉緑体中に移行されていることが分かった。2.イネもみ枯細菌病の毒素生合成関連遺伝子に関する研究イネもみ枯細菌病菌の産出する毒素Toxoflavinの生合成能をTnにより欠損後、さらにゲノミックライブラリーより毒素生合成能を回復するコスミド(pNP147)を取得した。さらにサブクローニングにより2.7Kbの相補するDNA断片を得た。そのシークエンスを行った結果,大腸菌のIS2配列と高い相同性を示す配列が検出された。一方、欠損株のトランスポゾン挿入部位の周辺領域について調べたところ、本来存在するはずのIS2配列が欠損していることから、Tnの挿入によりIS2が排斥され毒素生合成が欠損したものと考えられた。したがって、野性株ではこのIS2の存否により毒素生合成が調節されていると考えられる。本年度は、細菌病抵抗性トランスジェニック植物の創製に向けての基礎的研究を行った。(A)毒素耐性遺伝子の探索とクローニング:トランスポゾン導入で毒素生産性を失活させたイネもみ枯細菌病菌に毒素合成回復遺伝子を導入した変異株を用いて毒素トキソフラビンを精製し,イネもみ枯細菌病菌自体のゲノムDNAから本毒素に対する耐性遺伝子の探索を試みたが,耐性遺伝子を得ることはできなかった.そこで,日本全国1,000ヶ所より収集した土壌から本毒素の分解微生物を探索し結果,有望と思われる3菌株を得ることができたので,現在これらの菌株より毒素分解遺伝子をクローニング中である.また,イネもみ枯細菌病菌の毒素合成能欠損変異株を相補する回復遺伝子を基にトキソフラビン生合成に関与する一つの遺伝子を同定することに成功した.今後,本毒素生合成関与する全遺伝子を解析し,毒素不活性化生合成遺伝子の探索を行う予定である.(B)タバコ野火病菌のグルタミン合成酵素遺伝子の解析:タバコ野火病菌より毒素の標的酵素であるグルタミン合成酵素遺伝子を単離・同定することができたので、現在この遺伝子をタバコ葉緑体のRuBiSCoのトランジットペプチド遺伝子とPCR法により融合し,植物発現ベクターを構築中である.(C)植物への遺伝子導入法及び植物体再生技術の確立:イネ,エンバク,シバなどのイネ科植物を中心に病害抵抗性植物の創製に向けて効率の良い植物体再生技術の確立、およびこれら植物のエレクトロポレーションあるいはパーテイクル・ガンを用いた効率的な直接遺伝子導入技術の確立を目指して検討を進めている。細菌病抵抗性トランスジェニック植物を創製するための基礎的・応用的研究を行った。1.キウイフルーツかいよう病抵抗性植物の作出に関する研究:インゲンかさ枯病菌およびウイフルーツかいよう病菌はいずれも病原毒素ファゼオロトキシン(PHT)を産生し、毒素耐性のメカニズムは同一であることから、インゲンかさ枯病菌のPHT非感受性OCTase(argK)

遺伝子をキウイフルーツに導入し耐病性を付与することを試みた.とくに、PCR法により、argK遺伝子とタバコのRuBisCOの小サブユニットのトランジットペプチド遺伝子融合し、この融合遺伝子を植物発現ベクターpBI121に挿入しプラスミドpMY6を構築した.この遺伝子をキウイフルーツに導入し、カナマイシン耐性およびノーザン解析で陽性を示した約10クローンを創製した.今後キウイフルーツかいよう病に対する病害抵抗性を検定する予定である.2.イネもみ枯細菌病Burkholderia glumae毒素トキソフラビン生合成関連遺伝子のクローニングに関する研究:B.glumaeにTn4431を挿入することにより病原性ならびに毒素産生能を欠失した変異株No.19を作出した.B.glumae野生株のゲノッミクライブラリーよりNo.19株の毒素産生能を回復するクローンpNP147を得た.このpNP147にクローニングされたゲノムDNA断片をサブクローニングすることにより、2.6kbDNA断片がNo.19株のトキソフラビン産生能を回復することを明らかにした.この2.6kbDNA断片の塩基配列を決定したところ、E.coliのIS2配列とDNAレベルで67%という高い相同性を示す1338bpの領域が存在した.このIS2様配列の存在を、毒素産生株と非産生株で調べたところ、毒素産生株でのみ存在が認められたことから、IS2様配列が毒素産生能を制御している可能性が示唆された.今後はトキソフラビン生合成に関する生合成関連遺伝子のクローニングを試みることにより、耐性遺伝子の探索を行う.細菌病抵抗性トランスジェニック植物を創製するための基礎的・応用的研究を行った。キウイフルーツかいよう病抵抗性植物の作出に関する研究では、インゲンかさ枯病菌のファゼオロトキシン(PHT)非感受性OCTase(argK)遺伝子をキウイフルーツに導入し耐病性を付与することを試みた。argK遺伝子とタバコの葉緑体移行タンパク質遺伝子を融合した融合遺伝子をキウイフルーツに導入し、カナマイシン耐性の約50個体を作出した。これらについて毒素耐性検定を行い、ファゼオロトキシンに対し比較的強い耐性を示した7個体を選抜した。これら個体のOCTase活性について、PHT耐性を400μg/ml濃度で調べたところ、葉細胞および葉緑のいずれの抽出液でも通常植物が約80%阻害されたのに対し、わずか20%程度の阻害であった。このことから、キウイフルーツ植物においてもタバコ由来の移行タンパクが正常に働いて、PHT非感受性OCTaseが葉緑体中に移行されていることが分かった。イネもみ枯細菌病の毒素生合成関連遺伝子に関する研究では、イネもみ枯細菌病菌の産出する毒素Toxoflavinの生合成能をTnにより欠損後、さらにゲノミックライブラリーより毒素生合成能を回復するコスミド(pNP147)を取得した。さらにサブクローニングにより2.7Kbの相補するDNA断片を得た。そのシークエンスを行った結果,大腸菌のIS2配列と高い相同性を示す配列が検出された。
運動形態を表象するオノマトペを用いた運動制御の探求

ある具現化された運動形態(例:運動、速度、パワーやタイミング)に対し、それを想起させるオノマトペ(OP)を用いることで、その運動効率が変わることを我々は経験的に知っている。しかしその効果の検証は十分ではない。最終年度では1OPにより運動が変化する生理学的理由の検証、並びに2精神障害者が通所するデイケアでスポーツ指導時のOPの活用について調査を行った。1では、運動の力強さと速さを対象に、GuとSuのOPを用い、その発声に伴う腹圧の変化や咬筋の筋電図を指標にOPと運動効率の因果関係を検討した。対象者は立位にて、検者からの用意の合図後35秒の間隔で前方1mにあるスピーカからの音刺激と同時に、事前に指示されたOPを発声しながら右手に持った握力計を出来るだけ早く、力強く握ることを教示された。記録は呼吸量、腹部の収縮量および咬筋の筋電図から得た。GuではSuに比べ、握力計の値は高値を示したが反応時間は遅延していた。更に腹部の収縮量の変化は大きかったが呼気量は少なかった。咬筋の筋電図も高値を示していた。これより、力強さを反映するOPのGuは歯の噛み締めと同時に腹圧を高めることで握力を増加させたが、速さのOPのSuは呼気量を増すことで運動の速さに変化を与えた。OPは腹部の収縮と呼気量の変化により腹圧を調整させることで運動効率を変えることが示唆された。2では、デイケアのスポーツプログラム参加者(SDC)に運動に関するOPのアンケート調査を実施し、指導者(健常者)との間に齟齬がないかを検討した。動作や強さでは、健常群とほぼ回答を得たが、速さや動作の質では想起が異なる傾向を示した。これより、OPの使用は運動を想起しやすく有効である一方、運動の内容によりその有用性のさらなる検証が必要であることが示された。これらの成果は3学会において発表を行った。【本研究の目的】我々はある具現化された運動(例えば、力、速度、パワーもしくはタインミングを重視する運動)を、オノマトペ(擬態語・擬音語:OP)を用いて表現することがある。しかし、その効果の検証は十分ではない。本研究では、4種の運動形態とそれに合致したOPを用いることで、それぞれの運動形態がどの様に変容するのかを検証し、更にその背景となる運動に関わる中枢神経系の生理学的理由を検討することを目的としている。【平成27年度実験計画】OPによる運動効率の検証をする計画をした。そのため、運動形態に合致したOPを用いることで、その運動の発揮様式に変化がみられるかを実際に調べることを目的として計画を立てた。今回対象としたOPと運動形態の関係を以下のように設定し、1「グー」:力強さの表象、2「スー」:速さの表象、3「ドーン」:パワーの表象、4「パッ」:タイミングの表象、それぞれの運動形態とOPの有効性の検証を計画した。実際に運動課題は1握力課題(最大筋力発揮)2反応時間課題(速さ)3動作課題(パワー)、4タッピング課題(タイミング)とした。加えて、発声による腹圧の効果と噛みしめ効果の検証を計画した。そのため、OP発声時の1腹腔圧の効果を腹横筋の表面筋電図より、2噛みしめの効果:咬筋の表面筋電図を記録する計画をした。対象年齢は20歳以上の健常成人を対象とし実験を行う予定とした。【進捗】本年度は、本助成により本研究を実施するための筋電図や動作課題で用いるゴニオメータなど必要な機器を購入した。しかし、機器の納品までに時間がかかった、また研究代表者の所属変更による実験室の移動の遅延などにより実験ができなかった。しかし現況として、実験室の環境が整い始め、また当初の予定として2年以内に15-20名の程度の検査を目標としていたので、早急に実験を始めれば、28年度で研究の遅れの回復が可能と考えている。平成27年度の研究が遅延した理由として、研究代表者の自己都合並びに所属大学内での学部移動(新学科設置)による実験室の移転の遅延があった。また本助成により実験機器を購入したが、その機器の納品に時間を要したことが主たる理由となり、それらが重なり実験が滞ってしまった。【本研究の目的】我々はある具現化された運動(例えば、力、速度、パワーもしくはタイミングを重視する運動)を、オノマトペ(擬態語・擬音語:OP)を用いて表現することがある。本研究では、4種類の運動形態とそれに合致したOPを用いることで、それぞれの運動形態がどのように変容するのかを検証し、更にその背景となる運動に関わる生理学的理由を検討することを目的としている。【実験計画】運動形態に合致したOPを用いることで、その運動の発揮形態に変化がみられるかを調べることを目的として計画を立てた。今回対象としたOPと運動形態の関係を以下のように設定し、1「グー」:力強さの表象、2「スー」:速さの表象、3「ドーン」:パワーの表象、4「パッ」:タイミングの表象、それぞれの運動形態とOPの有効性の検証を検討した。実際の運動課題は1握力課題(最大筋力発揮)、2反応時間課題(速さ)、3動作課題(パワー)、4タッピング課題(タイミング)とした。

OPによる運動形態の変化に対する生理学的理由を調べるため、発声による腹圧の効果(腹横筋の表面筋電図)と噛み締め効果(咬筋の表面筋電図)の検証し、さらに中枢神経系の機序(OPの発声に前後して前頭葉にTMSを提示)に関する実験を計画した。実際の運動の評価は、電子握力計並びに角速度計(ゴニオメータ)を用いる。対象年齢は20歳以上の健常成人を対象とし、実験を行う予定を立てた。1)平成28年の研究が遅延した理由として、研究代表者の所属大学内での学部移動(新学科設置)による研究室や実験室の移転の遅延が影響し、実験の着手が遅れている。しかし研究機器は整備された。2)実験計画におけるOPの検査は、筋電図からだけは困難であり、呼吸で観察するように新たに整備した。3)運動計測機器(ゴニオメータ)の不具合により、その動作確認を行っている。【本研究の目的】ある具現化された運動形態(例えば、力、速度、パワーやタイミングを重視する運動)を、オノマトペ(擬態語や擬音語:OP)を用いて表現することがある。しかし、その効果の検証は十分ではない。本研究では、上述の4種類の運動形態とそれに合致したOPを用いることで、それぞれの運動形態がどのように変容するのか、更にそれに関わる生理学的理由を見出すことを目的としている。【実験計画】運動形態に合致したOPを用いることで、その運動の発揮の仕方に変化がみられるかを調べることを目的として以下の計画を立てた。まず質問紙により、運動形態とそれに合致すると思われるOPをいくつかセレクトし、両者の組み合わせを確認する。今回、対象としたOPと運動形態の関係を以下の1「グー」:力強さの表象、2「スー」:速さの表象、3「ドーン」:パワーの表象、4「パッ」:タイミングの表象に設定し、それぞれの運動形態とOPの有効性を検討した。実際の運動課題は1握力課題(最大筋力)、2反応時間課題(速さ)、3動作課題(パワー)、4タッピング課題(タイミング)とした。OPによる運動形態の違いによる生理学的理由を調べるため、OPの発声による腹圧の変化と噛み締めの動態(咬筋のEMG)検証をし、更に中枢神経系の機序に関する実験(脳レベルの検証:運動関連脳電位や一次運動野への経頭蓋直流電気刺激法、脊髄レベルの検証:単シナプス反射法)を計画した。実際の運動の評価は、電子握力計並びに電子角速度計(ゴニオメータ)を用いる。対象年齢は20歳以上の健常成人を対象とする。遅延の理由は1学務の多忙による遅延と2実験上の理由である。1については学内の担当講義数と複数の委員会の掛け持ちに関係する理由で、実験が計画通りにはかどらなかったことにある。2については、実験機器の不具合や実験機器の性能上の問題が見つかり、新たな設定を要することが判明した。加えて、研究倫理の制約の上で、実験協力者(被験者)の募集が予定通りに進目られなかったことがあげられる。本助成の事業期間の延期を申請し、承認された。ある具現化された運動形態(例:運動、速度、パワーやタイミング)に対し、それを想起させるオノマトペ(OP)を用いることで、その運動効率が変わることを我々は経験的に知っている。しかしその効果の検証は十分ではない。最終年度では1OPにより運動が変化する生理学的理由の検証、並びに2精神障害者が通所するデイケアでスポーツ指導時のOPの活用について調査を行った。1では、運動の力強さと速さを対象に、GuとSuのOPを用い、その発声に伴う腹圧の変化や咬筋の筋電図を指標にOPと運動効率の因果関係を検討した。
生活者の自立を支える「ユニバーサルデザイン教育」-総合的な家庭科教育の研究-

最近、家庭科等の教科書に登場してくる"ユニバーサルデザイン〔以下、UD〕"という言葉について、主にその教育方法を研究した。現在はこの教育方法がいまだ未確定であること、および米国においては建築などデザイン教育として発祥したために、一部のデザイナー教育になっている点を考慮し、消費としてすべての生活者の「自立」をめざして生活環境を創りだしてゆく「一般的な教育」の方法を研究した。今年度の成果は次の5点にある。第一にUD概念の教材資料化である。UD概念の発祥から歴史などをノーマラゼーション・バリアフリー・ミスターアベレージ・ユニバーサルデザインの4つのキーワードで説明した。第二にUDの米国での現況、用語をめぐる課題および「ユニバーサル」という原語について論じた。第三に視覚障害に関する介護支援教育にたづさわる新しい分担研究者を加え、現行の支援教育の課題から、本研究での生活教育への研究フレームを構築したことである。第四にUD教育のために障害者の「分類」および生活「自立」の概念を整理したことである。障害を7分類、生活「自立」のポイントを6点に整理した。第五に、衣生活と食生活、住生活の三点にわたって詳細なUD教育の実践の方法を考えたことである。「衣」においては被服の着脱などに対して腕、手首、指などの詳細なデータを取り、これを前述の障害7分類、自立6観点から整理した。同じく「食」の分野においては、味噌汁など自立に必要な簡単な調理を人間の調理行動を詳細に観察し、これも上記の観点でまとめている。「住」に関しても洗面・入浴・化粧などの行為にしぼって上記の詳細なフローを作成し、これをポーザー表現にしようとしている。現在はこの教育方法がいまだ未確定である。UDは米国においては建築デザイン教育として発祥したため、一部のデザイナー教育になっている点を慎重に考慮して、ここから生活者の「自立」をめざした生活環境を要求してゆく「消費者としての一般的な教育」の方法を研究した。今年度の成果は次の3点にある。第一にUD概念の教材としての整理である、多量に存在するUD概念に関わる資料を整理し「分かりやすい教材」として整理することを始めたことである。第二に新たに視覚障害に関する介護支援教育にたずさわる分担研究者を加え、具体的な現行の支援教育の問題点・課題などを整理し、本研究での生活教育への(来年度研究の最終目標とする)研究フレームを概略、構築したことである。第三にUD概念の発祥の地である米国を訪問し、UD研究の現状および(我々の関心である)消費者教育との関連研究を調査してきたことである。3大学・研究所を訪問し、4名の研究者に面接を行い、27の資料を入手した。UD研究の最近の変化、およびUD製品の普及への工夫・努力などの事例を豊富に入手してきた。特に次の二点、(1)米国においても消費者教育はまだ始まったばかりであること、(2)しかし、日本と異なり過去の大きな「公民権運動」の歴史のなかからUDが登場したことが分かった。このことは日本においてUDの生活者・消費者教育を考える場合に特に研究しなければならない課題であることがわかったことである。
現代日本語の文法的バリエーションに関する基礎的研究

本年度は,今までの調査・分析結果に基づいて,さらに必要な調査を実施し,報告書を作成した。報告書では,用例採集調査と全国4地域での若年層アンケート調査に基づいた分析結果を述べた。以下,その概要である。1)否定文のテンス表現(日高)質問文の応答という文脈では「していない」が,適格とされる傾向があること,「まだしない」は,意志的動作では適格性が低く,「発展→実現」の含意のある無意志的動作では適格性が上がることなどを指摘した。2)様態の「そうだ」の否定(野田)「そうにない」が衰退しつつあり,「な(さ)そうだ」の使用が増えていること,地域差があることを指摘した。3)ていねい形の否定--「ません」と「ないです」--(野田)「ないです」が勢力をのばしつつあることを明らかにし,終助詞の付加との関係などについても論じた。4)二重否定の形式(野田)二重否定は可能表現や存在表現に多く用いられること,「も」を含む例が多いこと,3つの型の間で,意味・性質の違いがあることを明らかにした。5)「名詞+のこと」の適格性(日高)「内面的属性」を表す「のこと」が,特定的な有情名詞に後接して,感情や動作の対象であることを強調的に示す機能を帯び,さらに,目的語を表す格助詞的な機能を獲得しつつあることを明らかにした。6)文末詞「け」(日高)「け」の使用の東西差が解消されてきていること,東西差が残っている用法もあることを明らかにした。7)条件表現「すれば」「したら」「すると」(日高)秋田では「すれば」,首都圏では「すると」,鹿児島では「したら」が多く選ばれることを明らかにした。8)美化語「お」(野田)美化語「お」の使用が全体的に少なくなってきていること,地域差があること,男女差が少なくなりつつあることを指摘した。1新潟県立新発田高等学校において、「ことばに関するアンケート調査」を実施した。(1)実施項目対象格助詞「(ノ)コト」起点格助詞「カラ」可能表現仮定表現原因・理由表現授与動詞待遇表現(2)調査結果とくに、次の三つは、当該地域の地域的標準語をなす可能性があるものとして注目できる。・対象格助詞:「この窓から子供(ノ)コト見える」などの「(ノ)コト」の用法・起点格助詞:「太郎は次郎カラ殴られた」などのカラの許容・可能表現:「カケル(能力可能)/カカレル(状況可能)」の区別標準語(全国共通語)的な用法を回答しているものがほとんどで、伝統的方言の用法が若年層の標準語に影響しているという結果は、これらの項目に関しては、さほど顕著ではない。一方で、対象格助詞「(ノ)コト」については、これを使う回答者においては、標準語の「のこと」のもつ「無生物には後接しにくい」という制限が弱まり、助詞化が進んでいる。受動文・テモラウ文の相手を表す「カラ」の使用は、「カラ」を頻用する他地域に比してさほど顕著ではないが、受動文よりはテモラウ文において「カラ」を使う傾向が、やや高い。五段動詞(書く)は、ほぼ標準語的な「カケル」の使用が定着しているが、一段動詞(着る)には、「キラレル/キレル」を使い分ける回答者が若干ながら見られる。2既存のコーパス等も利用し、現代日本語の実態をより忠実に反映する文字資料・電子化資料の選定作業を行った。1.日本語コーパスの作成朝日新聞「天声人語」(19962000年),『'93年鑑代表シナリオ集』「'94年鑑代表シナリオ集』2.1及び既存のコーパスデータにより,副詞の異形態の使用分布を調査し,以下の結果を得た。(1)「あまり」「あんまり」の用法は,係り先によって,次のように分類される。(a)否定,(b)肯定従属節(仮定節/原因・理由節),(c)肯定主節「あまり」は(a)の用法に多く用いられ,「あんまり」は(b)の用法に比較的多い。(2)「とても」「とっても」の用法は,係り先によって,次のように分類される。(a)否定(不可能であること),(b)肯定(程度の大きいこと)「とても」は(a)の用法に比較的多く用いられ,「とっても」は(b)の用法に多い。3.秋田大学学生,神戸学院大学学生に対して,以下の項目をアンケートにより調査。(1)受動文の選択西日本若年層(神戸学院大学学生)に比べ,東日本若年層(秋田大学学生)の方が,同じ場面を表現するのに受動文を選択する傾向が高かった。これが何に起因する現象であるのかを,今後の課題として検討する予定。(2)否定応答文(3)「のこと」の用法(4)美化語「お」の使用4.歌詞に見られる文法的逸脱の許容度について,神戸学院大学学生と関西圏高年層を対象にしたアンケートにより調査。全般的には若年層のほうが許容度が高いという結果が得られた。

1)否定文のテンス表現(日高)質問文の応答という文脈では「していない」が,適格とされる傾向があること,「まだしない」は,意志的動作では適格性が低く,「発展→実現」の含意のある無意志的動作では適格性が上がることなどを指摘した。2)様態の「そうだ」の否定(野田)「そうにない」が衰退しつつあり,「な(さ)そうだ」の使用が増えていること,地域差があることを指摘した。3)ていねい形の否定--「ません」と「ないです」--(野田)「ないです」が勢力をのばしつつあることを明らかにし,終助詞の付加との関係などについても論じた。4)二重否定の形式(野田)二重否定は可能表現や存在表現に多く用いられること,「も」を含む例が多いこと,3つの型の間で,意味・性質の違いがあることを明らかにした。5)「名詞+のこと」の適格性(日高)「内面的属性」を表す「のこと」が,特定的な有情名詞に後接して,感情や動作の対象であることを強調的に示す機能を帯び,さらに,目的語を表す格助詞的な機能を獲得しつつあることを明らかにした。6)文末詞「け」(日高)「け」の使用の東西差が解消されてきていること,東西差が残っている用法もあることを明らかにした。7)条件表現「すれば」「したら」「すると」(日高)秋田では「すれば」,首都圏では「すると」,鹿児島では「したら」が多く選ばれることを明らかにした。8)美化語「お」(野田)美化語「お」の使用が全体的に少なくなってきていること,地域差があること,男女差が少なくなりつつあることを指摘した。
ブラジルにおけるシリア系人、レバノン系人の都市生活・行政へのかかわり方の研究

今年度に行った研究によって得られた新たな知見:1.シリア・レバノン系ブラジル移民以前の歴史的影響:(1)ブラジル旧宗主国ポルトガルにおけるアラブの長期にわたる侵入。(2)アフリカ系黒人の強制移住に伴うイスラム的分化の影響。2.シリア・レバノン系人のブラジルへの移住の経緯:(1)移住の6時代区分と各時代の特色。(2)ブラジル経済のサイクル(砂糖・金・コーヒー)と移民の行商活動との深い関係、それに伴う内陸部への分布。(3)行商活動の元締としてのサンパウロ市の商業中心地(中央市場周辺)での「トルコ街」の形成。3.シリア・レバノン系ブラジル移民の経済活動並びに社会的生活への関心の世代的変遷:(1)行商-商店経営-工業生産活動(軽工業-重工業)(2)経済的関心-分化・教育・医療的関心-政治的関心。(3)一貫して都市的活動と家族・地縁的結束の特色。今後の研究の展開に関する計画:1.両系人の市政への参加:(1)都市における経済的・社会的・文化的活動が具体的に市政とどのように係わり合っているか。(2)代表的な両系出身議員並びに大学等研究機関の研究者の都市政策。(3)同化をめぐる問題。(4)共同研究者のメキシコの都市における異宗教・民族集団の接触に関する研究成果との比較。以上。以上。