hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミオシン速度改変による植物特異的細胞内交通機構と高次機能の解析

低速型(Lower active)作製には動物ミオシンVbのモータードメインを用いた。GFPを融合したキメラミオシンをシロイヌナズナ培養細胞で一過的に発現させ、オルガネラ運動への影響を解析した。結果、野生型に比べ、高速型ミオシンでは結合するオルガネラの運動が高速化し、逆に低速型ミオシンでは低速化することが明らかとなった。植物への影響を見るために、速度改変型ミオシンをシロイヌナズナに形質転換した。結果、高速型では植物体が大型化し、逆に低速型では植物体が小型化することが明らかとなった。この時、高速型ミオシンを発現する植物では、原形質流動速度が野生型に比べ約1.5倍速くなっていることが明らかとなった。本成果は、原形質流動の本質的機能を明らかにする上で非常に重要な手掛かりになると考えられる。また今後、他のミオシンメンバーの機能を同定する上で、非常に有効な研究システムであると考えられる。原因物質の特定湿度60%を境に,湿度が高いほどキメラの大型化・小型化が共に顕著に現れることが明らかとなった。また,通常条件では野生株と変わらないミオシンXIシングルノックアウト株も湿度80%で育てると,XI-2ノックアウトのみ植物が小型化することが明らかとなった。このことから,原因物質は湿度に関連した因子であることが示唆される。植物において一般的に湿度が高いほど,気孔の開度が大きくなる。従って,“二酸化炭素"が原因物質ではないか?ということが予測された。現在,原形質流動が二酸化炭素取り込みの第二の律速である葉肉抵抗を規定することで植物サイズを制御しているのではないかと考え解析を進めている。他のミオシンXIメンバーの速度改変シロイヌナズナにおいて,原形質流動の駆動力以外にも,クラスXIに属するミオシンメンバーが多数存在する(XI-A, B, C, D, E, F, G, H, I, J)。残り全てのメンバーに高速化・低速化を施した。それぞれの内在性ミオシンをノックアウトした株に,速度改変型キメラミオシン遺伝子を導入することで高速型・低速型ミオシン発現株を作製した。結果,高速型ミオシンXI-Fを発現するシロイヌナズナにおいて,初期成長および抽苔時期の促進が認められた。一方,低速型ミオシンXI-F発現株では,野生株に対して成長の鈍化等は認められなかった。Promoter-GUSによりXI-Fの組織特異的発現を解析したところ,XI-Fは根や茎の維管束特異的に発現していることが明らかとなった。原形質流動のミオシンメンバーの発現が,植物全体なのに対し対照的である。XI-Fは,維管束特異的に働くミオシンであることから,師管における光合成産物(スクロースを含む有機性栄養素)の輸送活性化による初期成長促進の可能性が示唆された。植物細胞生物学平成24年度は,ミオシンXI-2の高速化・低速化が植物の大型化・小型化を引き起こすという現象を見出し,学会やシンポジウム等で多数の発表を行った。結果,非常にポジティブな評価を得られたと考えている。また,詳細な定量解析を行い,現在論文投稿中である。加えて,原形質流動に関与する他のミオシンXIメンバーに関しても高速化を行った。
発声による運動の引き込み特性を利用した全身リズム動作スキルの獲得支援

発声は他者とのコミュニケーションにおいて重要な役割を果たし、かけ声として個人間の協調においても有効に作用することが予想される。採用度2年目では、個人間協調における発声の影響についてリズム運動協調・維持課題を用いて検討した。最初に2人でリズム運動課題を行う際に他者との視覚的相互作用が個人内のリズム運動課題のパフォーマンスに与える影響を検討した。次にかけ声という他者との聴覚的相互作用が与える影響について検討した。リズム運動を他者と行うと、2者の運動同期が生じる。そのため他者からの視覚的な情報は個人のリズム運動の周波数や位相、振幅を変調させることが考えられる。そこで他者との視覚的相互作用が個人内の聴覚運動協調に与える影響について、力学系の観点から検討した。その結果、ペア条件では2者の運動同期が生じ、ペア内での相転移周波数の差が小さくなるなど聴覚-運動協調ダイナミクスが変化することを明らかにした。一方で、聴覚-運動協調の変動は増加しており、特に低周波数で顕著であった。次に協調-継続課題を用いて他者との視覚的相互作用に加え発声という聴覚的相互作用が外部リズム音と運動協調能力、リズム維持能力に与える影響を検討した。その結果、発声によって個人内のリズム協調・維持両課題における変動が減少していた。リズム維持課題では他者との視覚的相互作用は、運動の時間的変動に影響を与えないことを明らかにした。2者の運動同期については、リズム協調・維持両課題で他者との視覚・聴覚的相互作用により高まることを明らかにした。これらの知見は他者との視覚的相互作用だけでは外部リズム音との同期を低下させるが、発声という聴覚的相互作用によって2者と外部リズム音、3つの振動子の同期を高めることを明らかにしたものであり、ダンスや音楽演奏の学習やリハビリテーションなどの応用研究につながるものとして期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。採択された研究を構成する3つのテーマのうち、1つの研究テーマについて、実験は終了し、成果をまとめ、学術誌PLoS ONEに発表を行った。また2つめのテーマの実験も終了し、今後新たに発展した研究を行い論文としてまとめ投稿する予定である。研究1では、発声によってリズム運動が安定する条件を調べた。外部で生成されるリズミカルな聴覚刺激の運動引き込み特性により、運動の時空間的な安定性が向上する。これまでの研究で自己生成された聴覚情報(発声)と全身リズム運動においても引き込み現象が生じることが確認されたが、運動の安定性の向上という点については不明であった。そこで本研究では運動の時間的変動に着目し、全身リズム運動(立位での下肢関節屈伸課題)を単独で行った条件と、発声と協調して行った条件で比較した。その結果、発声と協調して行った方が、単独で行った条件よりも、全身リズム運動の時間的変動は小さかった。また反対に発声の時間的変動を観察すると、協調することにより減少が生じていた。このことから協調することにより、発声と全身運動の間に双方向の安定化が生じることが示唆された。研究2では、自発音声と発声運動の影響の個別化を試みた。発声には2つの側面がある。運動としての発声と、聴覚情報としての声という側面である。そこで研究2の目的は、研究1で明らかとなった双方向的安定化における、発声運動の影響を明らかにすることである。この影響を白色雑音により聴覚フィードバックを阻害する方法を用いて調べた。聴覚フィードバック阻害下で発声が全身運動の時間的変動を減少させるかを調べた。その結果、聴覚フィードバックが阻害された条件下でも、発声によって全身運動の時間的変動は減少していた。これらの結果から発声の運動要素のみでも全身運動の安定化が生じることが示唆された。

これらの知見は他者との視覚的相互作用だけでは外部リズム音との同期を低下させるが、発声という聴覚的相互作用によって2者と外部リズム音、3つの振動子の同期を高めることを明らかにしたものであり、ダンスや音楽演奏の学習やリハビリテーションなどの応用研究につながるものとして期待できる。これまでに得られた研究成果では、発声と全身運動は時間的に同様の変動を持っているにも関わらず、安定したパターンで協調することによって、相互に時間的変動を減少させるという新たな知見をもたらした。これは今までにない新しい観点での運動学習方法の可能性を示唆する結果である。これまでに得た研究成果を早急にまとめ、国際学術誌への発表、国内学会への発表も積極的に行った。1年目で研究1の成果は、すでに論文は掲載済みである。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画に従って研究を推進し、平成26年度までの研究を一層深めつつ、さらなら一般化を図る。具体的には、研究2の内容について、発声運動の影響を捉える試みは成功した。しかし、声という聴覚情報の影響についてはこれまでの研究では不明である。そこで今後、研究2の内容について、聴覚遅延フィードバックの手法を用いて、声という聴覚情報の影響を捉えることに挑戦し、研究をさらに発展させる予定である。現在、その予備実験を行っている。研究3の内容についても、現在予備実験を行っているところである。またこれまでに得られた成果を社会に還元するために、学校の先生やスポーツ指導者、選手を対象として講演を行いたいと考えている。
がん診断治療を目指した免疫グロブリンFvフラグメントの構造生物学的研究

我々は抗体産生細胞1B10.7の産生する抗体を酵素消化することにより抗原認識最小単位である抗DNS Fvフラグメントの作成に成功し,さらに,そのFvが他のFvに比べ高い安定性を有することを示した.したがって,抗DNS Fvに対して,遺伝子工学的にそのCDR領域の変換(CDR grafting)を施せば,安定でかつ,がん診断・治療等に有用な抗体フラグメントを得ることが可能となる.そこで本研究では,抗DNS Fvの安定化機構の解明を行った.まず,均一安定同位体(^<13>C and/or ^<15>N)標識抗DNS Fvを作成するとともに,多くのアミノ酸選択的安定同位体標識Fvアナログを作成し,NMR解析を行うことで,その主鎖アミド基由来のNMRシグナルの99%について帰属を完了した.帰属されたシグナルを利用し,NMR法により様々な動的構造の解析を行うことで,抗DNS Fv分子を構成するV_H,V_Lの2つのドメインは,その動的特性に顕著な違いが見られることが明らかとなった.さらにこの相違が分子内部のドメイン界面に存在するアミノ酸残基の疎水性度合(hydropathy)によく対応していることが判明した.また,ハプテンであるDNS-Lysを添加することで,Fv分子の安定性が著しく増大することも示された.これらの結果は,安定なFv分子の作成のための重要な指針になると考えられる.我々は抗体産生細胞1B10.7の産生する抗体を酵素消化することにより抗原認識最小単位である抗DNS Fvフラグメントの作成に成功し,さらに,そのFvが他のFvに比べ高い安定性を有することを示した.したがって,抗DNS Fvに対して,遺伝子工学的にそのCDR領域の変換(CDR grafting)を施せば,安定でかつ,がん診断・治療等に有用な抗体フラグメントを得ることが可能となる.そこで本研究では,抗DNS Fvの安定化機構の解明を行った.まず,均一安定同位体(^<13>C and/or ^<15>N)標識抗DNS Fvを作成するとともに,多くのアミノ酸選択的安定同位体標識Fvアナログを作成し,NMR解析を行うことで,その主鎖アミド基由来のNMRシグナルの99%について帰属を完了した.帰属されたシグナルを利用し,NMR法により様々な動的構造の解析を行うことで,抗DNS Fv分子を構成するV_H,V_Lの2つのドメインは,その動的特性に顕著な違いが見られることが明らかとなった.さらにこの相違が分子内部のドメイン界面に存在するアミノ酸残基の疎水性度合(hydropathy)によく対応していることが判明した.また,ハプテンであるDNS-Lysを添加することで,Fv分子の安定性が著しく増大することも示された.これらの結果は,安定なFv分子の作成のための重要な指針になると考えられる.
ブファリンによる癌細胞の分化およびアポトーシスの誘導機構に関する研究

我々は漢方薬として用いられているセンソ中のブファリンがヒト白血病細胞に対して強力な分化誘導能およびアポトーシス誘導能をもつことを発見し、ブファリンによる効果の細胞特異性やアポトーシス誘導能における分子レベルでの解析を行った。本研究により以下の(1)-(2)を明らかにした。(1)ブファリンのアポトーシス誘導能についての研究ブファリンはヒト由来の白血病細胞であるHL-60、ML-1、U-937などに対して強いアポトーシス誘導能示した。さらにブファリンのアポトーシスに対する細胞特異性を調べるために、ヒトの血液から採取した種々の正常細胞(顆粒球、リンパ球および単球)やマウス(M1、P388)およびラット由来の癌細胞(PC12)に対してアポトーシス誘導能を解析した結果これらの細胞にはほとんど影響がみられなかった。(2)ブファリンによるアポトーシスに関与する遺伝子群の解析ブファリンによるアポトーシスの作用機構を明らかにするために、ヒト白血病細胞HL60にブファリンを作用させ種々の遺伝子発現の変化をノーザン解析により調べた。その結果アポトーシスの誘導や抑制に積極的に関与していると考えられているbc1-2遺伝子や細胞増殖に重要な役割をはたしているc-myc遺伝子などの発現がブファリン処理によって著しく抑制された。今後はアポトーシスの誘導や抑制に積極的に関与していると考えられる遺伝子や遺伝子産物(myc、bcl-2、p53など)とブファリンによって誘導されるアポトーシスの関係を遺伝子工学的手法を用いて明らかにし、さらにアポトーシスの誘導に関与する新しい遺伝子のクローニングを試みたいと考えている。
難治性膵臓癌に対する癌特異的p53遺伝子治療の前臨床評価

平成30年度は、強い遊走能・浸潤能を有するp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(BxPC-3、Panc-1)と神経性微小環境との関係を検討した。3種類の神経関連因子(ノルエピネフリン(NE)、NGF、GDNF)を処理したところ、BxPC-3細胞はNEに、Panc-1細胞はNGFとGDNFに反応して有意に遊走能が増強した。神経関連因子による遊走能の増強に伴うERKの活性化も確認した。神経関連因子による遊走能・浸潤能の増強に対する2種類の癌特異的増殖型腫瘍融解アデノウイルス(OBP-301、p53誘導性OBP-702)の効果を検討し、OBP-301とp53誘導性OBP-702は有意に遊走能・浸潤能を抑制した。また、ウイルスによる抗腫瘍効果やオートファジーの誘導に一致して腫瘍免疫の活性化を促進する免疫原性細胞死の関連マーカーも上昇した。次に、強い遊走能・浸潤能を有するp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(BxPC-3)をマウス皮下に移植した皮下腫瘍モデルを作製し、OBP-301、p53誘導性OBP-702、PBS(溶媒コントロール)を腫瘍内投与して治療効果を比較検討した。OBP-301とp53誘導性OBP-702はPBSに比べて有意に腫瘍増殖を抑制した。次に、p53変異型ヒト膵臓癌細胞株(BxPC-3)をマウス膵臓に移植した膵臓腫瘍モデルを作製し、OBP-301、p53誘導性OBP-702、PBS(溶媒コントロール)を腫瘍内投与して治療効果を比較検討した。p53誘導性OBP-702はPBSに比べて有意に腫瘍増殖を抑制したが、OBP-301は腫瘍増殖を有意に抑制しなかった。以上の研究成果から、p53誘導性OBP-702は神経性微小環境に隣接して強い遊走能・浸潤能を示す膵臓癌に対して強力な抗腫瘍効果や腫瘍免疫の活性化を誘導する新たな治療戦略となる事が示唆された。膵臓癌は高率に浸潤や転移を起こし、治療抵抗性を示す予後不良な難治性疾患である。これまで有効な治療法の確立に至っておらず、新規治療法の開発が急務である。申請者は、これまで癌特異的増殖型アデノウイルスや癌抑制遺伝子p53を用いた新規治療法の開発を行ってきた。本研究では、膵臓癌の悪性化に対するp53誘導性癌特異的増殖型アデノウイルスOBP-702の治療効果を検証し、p53、マイクロRNA、オートファジーの誘導を介した新しい治療戦略の確立を目指す事を目的とした。平成28年度は、4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(Capan-1、MIAPaCa-2、BxPC-3、Panc-1)に対する2種類の癌特異的増殖型腫瘍融解アデノウイルス(OBP-301、p53誘導性OBP-702)の治療効果をXTTアッセイで検討し、全ての細胞株においてp53誘導性OBP-702がOBP-301よりも強い抗腫瘍効果を示す事を確認した。次に、4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株におけるウイルス治療後のアポトーシスやオートファジーの変化をウェスタンブロット法で検討した。OBP-301は軽度のオートファジーとアポトーシスの誘導を認め、p53誘導性OBP-702は強力なオートファジーとアポトーシスの誘導を認めた。次に、4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株における遊走能や浸潤能についてTranswell Chamber法で比較検討したところ、Capan-1細胞株とMIAPaCa-2細胞株は軽度の遊走能・浸潤能を認め、BxPC-3細胞株とPanc-1細胞株は強い遊走能・浸潤能を認めた。さらに、BxPC-3細胞株とPanc-1細胞株の遊走能・浸潤能に対する2種類の腫瘍融解ウイルスの抑制効果を検討し、p53誘導性OBP-702はOBP-301よりも強力な抑制効果を示した。初年度は、4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株を用いてp53誘導性OBP-702がOBP-301よりも強力にオートファジーやアポトーシスの誘導を介した殺細胞効果を示す事を確認した。さらに遊走能や浸潤能の強い2種類のp53変異型膵臓癌細胞株を用いて、p53誘導性OBP-702がOBP-301よりも強力に遊走能や浸潤能を抑制する事を確認した。今後、遊走能・浸潤能に対するOBP-301やp53誘導性OBP-702の治療メカニズムの解明が期待され、計画はおおむね順調に進展していると評価できる。平成29年度は、まず4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(Capan-1、MIAPaCa-2、BxPC-3、Panc-1)の中でBxPC-3細胞とPanc-1細胞がCapan-1細胞とMIAPaCa-

2細胞に比べて強い遊走能・浸潤能を示したことから、遊走能・浸潤能とKRASシグナルの関連性についてウェスタンブロット法で検討した。強い遊走能・浸潤能を示すBxPC-3細胞とPanc-1細胞はKRASの下流に存在するERKの活性化を示すリン酸化を認め、弱い遊走能・浸潤能を示すCapan-1細胞とMIAPaCa-2細胞では認めなかった。次に、KRAS-ERKシグナルの活性化が遊走能・浸潤能に関与することを証明するために、強い遊走能・浸潤能を示すBxPC-3細胞とPanc-1細胞にKRAS siRNAやERK1/2 siRNAを導入してKRASやERK1/2を特異的に抑制した場合の遊走能・浸潤能の変化を検討した。KRASsiRNAやERK1/2 siRNAの導入はBxPC-3細胞とPanc-1細胞の遊走能・浸潤能を有意に抑制し、KRAS-ERKシグナルの活性化が遊走能・浸潤能に関与する事が示唆された。さらに、強い遊走能・浸潤能を示すBxPC-3細胞とPanc-1細胞に2種類の癌特異的増殖型腫瘍融解アデノウイルス(OBP-301、p53誘導性OBP-702)を処理したところ、OBP-301はKRAS発現を抑制し、p53誘導性OBP-702はKRAS発現とERK発現を強力に抑制する事を確認した。平成29年度は、4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株を用いて遊走能・浸潤能にKRAS-ERKシグナルの活性化が関与する事を見出した。特に強い遊走能・浸潤能を有する2種類のp53変異型膵臓癌細胞株を用いてKRAS siRNAやERK1/2 siRNAによる特異的なKRASやERK1/2の抑制が遊走能・浸潤能を有意に抑制する事を確認した。さらに、OBP-301とp53誘導性OBP-702がKRAS発現を抑制したが、p53誘導性OBP-702だけがERK発現も抑制する事を確認した。今後、強い遊走能・浸潤能を有するヒト膵臓癌細胞株を移植した皮下腫瘍モデルや同所膵臓腫瘍モデルを用いてOBP-301やp53誘導性OBP-702の治療効果の評価が期待され、計画はおおむね順調に進展していると評価できる。平成30年度は、強い遊走能・浸潤能を有するp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(BxPC-3、Panc-1)と神経性微小環境との関係を検討した。3種類の神経関連因子(ノルエピネフリン(NE)、NGF、GDNF)を処理したところ、BxPC-3細胞はNEに、Panc-1細胞はNGFとGDNFに反応して有意に遊走能が増強した。神経関連因子による遊走能の増強に伴うERKの活性化も確認した。神経関連因子による遊走能・浸潤能の増強に対する2種類の癌特異的増殖型腫瘍融解アデノウイルス(OBP-301、p53誘導性OBP-702)の効果を検討し、OBP-301とp53誘導性OBP-702は有意に遊走能・浸潤能を抑制した。また、ウイルスによる抗腫瘍効果やオートファジーの誘導に一致して腫瘍免疫の活性化を促進する免疫原性細胞死の関連マーカーも上昇した。次に、強い遊走能・浸潤能を有するp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(BxPC-3)をマウス皮下に移植した皮下腫瘍モデルを作製し、OBP-301、p53誘導性OBP-702、PBS(溶媒コントロール)を腫瘍内投与して治療効果を比較検討した。OBP-301とp53誘導性OBP-702はPBSに比べて有意に腫瘍増殖を抑制した。次に、p53変異型ヒト膵臓癌細胞株(BxPC-3)をマウス膵臓に移植した膵臓腫瘍モデルを作製し、OBP-301、p53誘導性OBP-702、PBS(溶媒コントロール)を腫瘍内投与して治療効果を比較検討した。p53誘導性OBP-702はPBSに比べて有意に腫瘍増殖を抑制したが、OBP-301は腫瘍増殖を有意に抑制しなかった。以上の研究成果から、p53誘導性OBP-702は神経性微小環境に隣接して強い遊走能・浸潤能を示す膵臓癌に対して強力な抗腫瘍効果や腫瘍免疫の活性化を誘導する新たな治療戦略となる事が示唆された。平成29年度は、4種類のp53変異型ヒト膵臓癌細胞株(Capan-1、MIAPaCa-2、BxPC-3、Panc-1)におけるKRAS
ハルデン状態を持つ無機物質の探索およびその単結晶の作成

我々は一次元量子スピン系における「スピンが整数か半整数かで基底状態が異なる」とするハルデンの予想を実証するため,Ni^<2+>(s=1)の複酸化物Y_2BaNiO_5に関して単結晶育成を行い,更にこれを用いた磁気励起を中心とした中性子回折実験等からハルデンギャップの実測を試みた.その結果,単結晶育成に関しては,BaO-NiO系のフラックスを用いた静置徐冷法によって5×3×1mm^3程度の単結晶を多数生成することに成功した.得られた結晶についてはX線回折実験,EPMA組成分析,沃素滴定による酸素量分析,SQUIDによる磁化測定を行い,定比組成の単結晶であることを確認した.また磁化測定からは異方性に関する情報を初めて得ることが出来,一次元鎖方向でのエネルギーギャップ(ハルデンギャップ)Eg_<11>は77K,それと垂直な方向ではEg_171Kと求まり,ほぼ等方的にギャップが開いていることが明かとなった.以上を踏まえた上で,この単結晶試料による中性子回折実験を東京大学物性研究所と共同し,日本原子力研究所JRR3研究用原子炉で行った.非弾性磁気散乱およびその温度変化の測定から,T=7Kでのブリルアンゾーン中央でEg9meVのエネルギーギャップが開いていることを確認し,更に一次元鎖方向とそれに垂直な方向への磁気的分散曲線を得ることに成功した.des Cloizeaux and Pearsonの提唱するスピン波理論に基づきデータを解析したところ,一次元鎖方向での交換相互作用の大きさJは11.3meVとなり,ゾーン境界の分散を外挿すると42meVとの値を得た.一方,一次元鎖に垂直な方向での磁気分散はほとんど波数依存性を示さず,この物質が典型的な一次元磁性体であることが明かとなった.我々は一次元量子スピン系における「スピンが整数か半整数かで基底状態が異なる」とするハルデンの予想を実証するため,Ni^<2+>(s=1)の複酸化物Y_2BaNiO_5に関して単結晶育成を行い,更にこれを用いた磁気励起を中心とした中性子回折実験等からハルデンギャップの実測を試みた.その結果,単結晶育成に関しては,BaO-NiO系のフラックスを用いた静置徐冷法によって5×3×1mm^3程度の単結晶を多数生成することに成功した.得られた結晶についてはX線回折実験,EPMA組成分析,沃素滴定による酸素量分析,SQUIDによる磁化測定を行い,定比組成の単結晶であることを確認した.また磁化測定からは異方性に関する情報を初めて得ることが出来,一次元鎖方向でのエネルギーギャップ(ハルデンギャップ)Eg_<11>は77K,それと垂直な方向ではEg_171Kと求まり,ほぼ等方的にギャップが開いていることが明かとなった.以上を踏まえた上で,この単結晶試料による中性子回折実験を東京大学物性研究所と共同し,日本原子力研究所JRR3研究用原子炉で行った.非弾性磁気散乱およびその温度変化の測定から,T=7Kでのブリルアンゾーン中央でEg9meVのエネルギーギャップが開いていることを確認し,更に一次元鎖方向とそれに垂直な方向への磁気的分散曲線を得ることに成功した.des Cloizeaux and Pearsonの提唱するスピン波理論に基づきデータを解析したところ,一次元鎖方向での交換相互作用の大きさJは11.3meVとなり,ゾーン境界の分散を外挿すると42meVとの値を得た.一方,一次元鎖に垂直な方向での磁気分散はほとんど波数依存性を示さず,この物質が典型的な一次元磁性体であることが明かとなった.
冷戦時代の国際女性運動

本研究は、国際民主女性連盟(WIDF)を中心として冷戦時代に展開した国際的な女性運動に注目し、その歴史的意義を明らかにした。本研究では東西両陣営の女性たちがWIDFに参加した動機、思想・信条に着目し、彼女たちの個人史を明らかにした。また、婦人国際平和自由連盟(WILPF)のような他の国際女性団体や、世界平和評議会(WPC)のような国際平和団体や無名の草の根の女性運動にも着目し、武力紛争・外国軍駐留・核開発競争が女性に与えたインパクトと国際的な反戦・反核運動において女性が果たした役割を研究した。本研究の目的は、冷戦時代の国際女性運動に関する資料を収集、分析し、女性運動が果たした世界史的役割を実証的に明らかにすることである。2012年度には、予定した研究計画をすべて実施し、予定以上の成果をあげることができた。英国の全国女性会議とモニカ・フェルトン、ドイツの民主女性連盟とリリー・ベヒターに関しては、代表者の藤目と執筆文旦者の木戸がそれぞれ研究成果の一部を『アジア現代女性史』に発表した。インドに関しては、藤目が渡航して1950年代から60年代のインドにおける女性運動と平和運動に関する文書資料を収集し、歴史的証言を記録することができた。南北朝鮮と日本に関しては、漢陽大学の梁東淑の協力を得て、朝鮮民主女性同盟の活動に関する調査を行い、広島で被爆した在日朝鮮人女性に関する聞き取り調査をも開始した。中国に関してはアジア現代女性史研究会において、中華人民共和国創立時期から1950年代を中心に、WIDFの加入団体である中華全国婦女連合会に関する先行研究を読む研究会を行った。ロシアに関しては、日本において従来ほとんど全く紹介されていないソビエト反ファシズム女性委員会やWIDFに関与したニーナ・ポポワ、マリア・アブシアンニコワなどに関する調査に着手した。その他の国・地域に関しては、フランス・キューバ・モンゴル・イタリア・デンマークに関して文献収集を行った。とりわけデンマークに関しては、デンマーク研究者である田辺欧の協力を得て、当初の計画をこえる成果をあげた。藤目が渡航し、コペンハーゲン王立図書館において関連史料を収集し、生存者のインタビューをも行い、貴重な証言や写真などを入手することができた。2013年度の主要な研究実績は次のとおりである。(1)2012年度の継続研究。先ず英国とポルトガルに渡航して、モニカ・フェルトンの関係者にインタビューを行い、1950年代の国際民主女性連盟(WIDF)・国際平和評議会(WPC)に関する資料を収集した。その成果を反映させて、韓国の学術誌にフェルトンに関する論文を発表した。またフェルトンのインドにおける足跡をたどり、全インド平和評議会(AIPC)・核兵器の廃絶を唱えたラジャゴパラチャリに関する資料を収集・分析し、その成果の一部を論文にまとめ、発表した。リリー・ベヒターに関しては、フリードリヒ・カール・カウルの著書(Friedrich Kark Kaul, Ich sagte die Wahrheit ; Lilly Wächter, Ein Vorbild der Deutschen Frauen im Kamp um den Frieden,Deutscher Frauenverlage, Berlin, 1952 )の研究を行った。木戸衛一による同書の全訳を発表した。(2)2013年度にはキューバ・東欧・ロシア・モンゴル・中国などの女性運動に関する新たな研究に着手した。モンゴルに関しては、『モンゴル人民共和国における女性解放の歴史』をはじめ多数の女性史に関する著作がある歴史家チメッドツェレンに関する研究を行った。今岡良子がモンゴル国立大学に提出されたチメッドツェレンに関する修士論文について調査・研究し、その成果をまとめ、発表した。また、中国に関しては、朝鮮戦争時代の中華全国婦女連合会の活動調査を本格的に開始した。韓国研究者の梁東淑、中国研究者の西田千津とともに中国の瀋陽・丹東を訪ね、文献調査とフィールドワークを行い、その報告および研究の成果を発表した。2014年度には、予定した研究計画に基づいて研究を実施し、次のような成果をあげた。(1)西欧女性運動史の研究:英国人平和運動家モニカ・フェルトンに関しては、初期原水禁運動への貢献について論文を発表した。その後、フォローアップ調査のためにインドへの渡航調査を行い、研究交流や資料の収集を行った。西ドイツのリリー・ベヒターに関しては、フリードリッピ・カール・カウルの著作を全訳し、発表した。また、The Deutsche Digitale Bibliothek 's Service Centreの協力を得て、第二次世界大戦後の米国占領地域における女性運動の一次資料を入手した。(2)アジア女性運動史の研究:モンゴルの女性史家E.チメッドツェレンの履歴と著作リストを作成し、発表した。中国女性史に関しては、国際民主女性連盟の活動に関与した女性たちに光をあてて調査を行った。特に注目した女性の一人が作家の白朗である。研究会で白朗が1950年代に執筆した数編のルポルタージュをとりあげ、その一部を訳出した。日本女性史に関しては、梁東淑氏の協力を得て、広島と長崎の被爆体験と原水爆禁止運動を女性史の視点で再考する研究会とフィールドワークを重ねた。さらに、敗戦後の連合国占領軍および日米安保条約に基づく駐留米軍の基地周辺の女性史に着目し、2014年11月30日・12月1日には岩国市において金静媛氏の協力を得て、日韓近現代女性史のフィールドワークと研究会を行った。(3)ラテンアメリカ女性史の研究:国際民主女性連盟の朝鮮戦争真相F調査団に参加したキューバの法律家カンデラリア・ロドリゲスに関する調査を行った。

彼女が1993年に朝鮮民主主義人民共和国を再訪した旅行記であるkorea Revisited After 40Yearsは、ソ連・東欧社会主義圏崩壊後のキューバと朝鮮民主主義人民共和国の関係性を考察するためにも興味深い資料であり、アジア現代女性史研究会において全訳を行った。2015年度は第二次世界大戦の終結・広島と長崎への原爆投下から70周年という節目の年に当たり、原爆と戦争をめぐる日本の歴史認識をめぐる議論が様々なレベルで行われた。本研究では、これらの議論動向を注視しつつ、原水爆・核兵器という冷戦時代を象徴する問題を女性史の視点から調査・考察しようとした。特に、1945年の原爆被害を女性史の観点から再考すること、1954年のビキニ被爆を契機に高揚した原水爆禁止運動や世界母親大会などの国際女性運動の場において女性たちの果たした役割を明らかにすること、1960年代後半から70年代にかけて登場するウイメンズ・リベレーション運動以降の新しい国際的女性運動の潮流について調査することを重視した。2015年度の研究活動は、堀場清子氏やノーマ・フィールド氏の協力を得て、故三宅義子氏の女性学研究業績を全体的に検討し、冷戦時代の女性史を研究するためのフェミニスト・エピステモロジーの構築をめざす視点を検証するところから開始した。続いて、1950年代の日本における冷戦の影響とこれに対する社会運動に関する調査のために、神奈川県公文書館、岩手県二戸郡一戸町小繋、福岡県田川郡添田町落合などで文献収集・現地調査を実施した。さらに11月には、近藤和子氏、深江誠子氏、梁東淑氏らの協力を得て、スコットランドで長く平和運動・女性運動に従事してきたジャネット・フェントン氏(元・WILPF英国代表)とデビッド・マッケンジー氏(スコットランドCND)を日本に招待した。フェントン氏らの滞在中、1950年代から今日までの英国及びスコットランドにおける女性運動史に関するインタビューを行い、岩国市の米軍基地及び米軍住宅建設予定地の見学、広島市における核被害者世界フォーラム、大阪市におけるグリーナム女性平和キャンプに関するドキュメンタリーの上映会などの調査・研究活動において協力を得た。2015年度が第二次世界大戦終結・被爆70周年にあたることは本研究を構想したときから強く意識してきたことであり、最終年度ではないとはいえ、なんらかの形で中間的な総括が必要な年度になると考えていた。とはいえ、核兵器とフェミニズムの連関に関する調査は、本研究の初期にあたる2012年度・2013年度にはまだ漠然としたものであった。が、本年度には前年の2014年度の終わりに実施した英国調査をふまえて、1980年代の反核平和運動のニューウエーブを本格的な研究することができた。前年度までは冷戦時代の国際女性運動を体現する組織としてWIDFとその傘下で活動した各国女性団体に主に注目してきたが、今年度はこのような80年代の反核平和運動への着目を通して、WILPFやグリーナムコモン女性平和キャンプをはじめとするニューウエーブの女性運動の研究を進めることができた。
看護助手を活用した人事労務管理に関する研究－看護師不足の解消に向けて

本研究の目的は、多様な看護職種、特に看護補助者を用いた人事労務管理制度を構築することで、看護師不足を解消する可能性を検討することである。2014年度は州法などの文献資料を基に、アメリカの認定看護補助者の現状と歴史について把握し、相対的地位を理解することに努めた。オレゴン州の場合、看護補助者はSEIUが組織化することで、昇給や付加給付が保障されている。また、州法で可能な職務の範囲が明示されている。2015年度はネブラスカ州立医科大学でのインタビュー調査を実施した。これにより、幅広いな看護職種の活用実態を理解することができた。2016年度はテキサス州にて看護師派遣会社のインタビューを行った。本研究の目的は、多様な看護職種、とりわけ看護助手を用いた人事労務管理制度を構築することにより、看護師不足を解消する可能性を検討することである。日本の病院において従来行われてきた、「正看護師のみを重点的に用い、ゼネラリスト的に幅広い診療科、幅広い職務を担わせる日本の病院の人事労務管理」が、看護職という職種全体のもつ可能性を狭めているという仮説のもと、上級看護師から正看護師、准看護師、そして看護助手や病棟事務職等の多様な看護職に適切な役割分担を設定し、それぞれの職種の特性を活かすことのできる、新しい分業・協業体制を用いた人事労務管理システムの構築を検討してゆく。初年度にあたる2014年度は、第一段階として、州法を中心とした文献資料をもとに、アメリカの認定看護補助者の現状と歴史について把握し、アメリカの医療システム全体の中でそれがいかに位置付けられてきたのかを分析した。成果としてまとめたものが、早川佐知子(2014)「看護補助者活用の現状と課題ーアメリカCertified Nursing Assistantとの比較から」『日本医療経済学会会報』第78号、pp.79-115、である。この論文においては、1看護補助者と言えども、SEIUが組織化している医療機関があり、その場合には確かな付加給付や昇給システムが保障されるという点、および、2州法において看護補助者が携わることのできる職務が明文化されており他の看護職種との線引きがきちんとできているということ、以上2点をポイントにした。また、その前提として、Registered Nurseがなぜ現在のような高い地位を獲得したのかということについて分析した成果が、早川佐知子(2015)「アメリカの看護師と専門職化」『広島国際大学医療経営学部論叢』第8号、pp.53-91、である。本研究の目的は、多様な看護職種、とりわけ看護補助者を用いた人事労務管理制度を構築することにより、看護師不足を解消する可能性を検討することである。2年目に当たる2015年度は、当初の予定通り、アメリカにおけるインタビュー調査を中心に据えて実行した。2015年9月に、ネブラスカ州オマハにて、ネブラスカ医科大学付属病院のさまざまな施設、および、地域の医療センターにおいて、各看護職種の役割分担に関する聞き取りを行うことができた。特に、Nurse Practitioner(NP)の活躍が目覚ましく、医師と遜色ない職務を担当していることが明らかになった。これと同時に、看護補助職は、医療施設によって呼称がさまざまであり、事務的な職務の割合が多いタイプから、看護的な職務の割合が多いタイプまで幅広く存在することがわかった。このため、分析を行う際には、ひとくくりにすることなく、資格の有無や職務内容などを丁寧に見ることが欠かせないであろう。また、外部労働者である、派遣看護師の活用についても、本研究のひとつの課題であったが、ネブラスカ医科大学附属病院においては、救急救命部門での活用方法を聴くことができた。派遣看護師は、デスクワーク以外の職務については、正規雇用の看護師とほぼ同等の職務を任されているものの、精神疾患の患者等、訴訟につながるおそれのある患者のケアについては、原則として除外するとのことであった。このことは、派遣看護師の職務を分析する際に、ひとつの大きなポイントになると考えられる。この調査において得た知見を中心として、2015年12月に、日本医療経済学会学術集会において、報告を行った。計画通り、アメリカでの現地調査を実施できたことが、最も大きな理由である。こちらは、ネブラスカ医科大学看護学部の大きなバックアップを得ることができたおかげで、救急救命室から精神科クリニック、そして、日本ではあまり見ることのできないエイズクリニックや、地域の貧困層のためのヘルスセンターに至るまで、非常に幅広い看護の現場を見ることができた。また、ネブラスカ医科大学看護学部での養成の様子も見ることができ、収穫が大きかったと感じている。文献研究に関しては、オレゴン州のNurses Associationが組織化している、40余りの急性期病院の労働協約を用いて、それぞれの看護職種に関して、どのような規約が定められているのかという分析に時間を割いた。ネブラスカ州のように、労働組合のパワーが強くない州もあるが、東西両海岸沿いの州については、組織化率が高いため、この手法を用いた分析が非常に有効であることが明らかになった点も、大きな収穫の一つである。以上のように、現地調査と文献調査を同時に滞りなく進めることができたため、おおむね順調であると判断した。3年目に当たる2016年度は、アメリカにて医療専門職派遣会社のインタビュー調査を中心に据えて実行した。2016年9月に、テキサス州ダラスにて、医療系人材派遣会社Delta社を訪問し、インタビューを行った。

日本の人材派遣と最も異なるのは、法規制の有無であると考えられる。日本の場合、労働者派遣法において、各都道府県に事務所を設けなければならない旨の規制があり、地域に密着した営業活動が行われている。しかし、アメリカの場合はそのような法規制が存在しないため、ハブ型と呼ばれる本社ないしは営業所を1つ設け、電話やインターネットで全米をカバーするスタイルが一般的であるとのことであった。訪問したダラス本社も、日本の人材派遣会社の様子とは大いに異なるスタイルである。また、職種ごとのカテゴリーも、1医師派遣、2看護師日雇い派遣(Per Diem)、3看護師長期派遣(Traveler)、4その他の医療専門職という4つのカテゴリーに分けられていることが明らかになった。市場規模はどれもほぼ同じ程度であるから、23の看護師が半数を占めることになる。それだけ、看護師派遣のウエイトは高く置かれており、かつ、安定的な職種と見られているため、新進企業も進出を目論みているところが多いということが明らかとなった。また、この分野の優良企業やシェア上位の企業など、内部にしか明らかにされない情報を多く得ることができ、研究を前進させてくれる調査であった。ダラスでは、その他、ベイラー医科大学付属病院も訪問した。150年に渡る歴史のある病院であり、開業時からの経営史の資料を入手することができた。本研究の目的は、多様な看護職種、特に看護補助者を用いた人事労務管理制度を構築することで、看護師不足を解消する可能性を検討することである。2014年度は州法などの文献資料を基に、アメリカの認定看護補助者の現状と歴史について把握し、相対的地位を理解することに努めた。オレゴン州の場合、看護補助者はSEIUが組織化することで、昇給や付加給付が保障されている。また、州法で可能な職務の範囲が明示されている。2015年度はネブラスカ州立医科大学でのインタビュー調査を実施した。これにより、幅広いな看護職種の活用実態を理解することができた。2016年度はテキサス州にて看護師派遣会社のインタビューを行った。アメリカの事例と国内の事例を比較しながら、おおよその現状と歴史を把握することができ、また、それを研究成果として提示できたことから、おおむね順調であると判断している。そして、双方の看護補助者の処遇を比較した場合に指摘できることとして、労働組合の存在に着目したことは、これまでアメリカの看護職に関する先行研究でほとんど労使関係が取り上げられてこなかったことから、大きな前進であったと考える。ただし、アメリカの場合は州ごとに看護法が設けられており、看護補助者に関しても、州による違いが出てくるはずである。2014年度はオレゴン州の事例に特化して分析を行ったが、それを全体として相対化するには至ることができなかった。次年度以降、他州にもフィールドを広げ、それぞれがどのような意味を持つのかという点にも言及できればと構想している。
候補遺伝子アプローチによる薬剤毎の間質性肺炎原因多型の究明と診断法確立

重篤な薬剤副作用である間質性肺炎の原因同定を効率的に実施する手技の確立が目的であった。副作用は、発症頻度から、原因究明は検体数収集が可能となる市販後が主となる。副作用原因について臨床開発段階で推察できるのであれば、(副作用頻度が仮に一割程度でも服薬前診断で回避できるなら)副作用を主因とする開発中止を阻止し、治療の選択肢を増やす蓋然性が高まる。本来的に、臨床開発および市販後調査共に全ゲノム解析が理想ではあるが、現状ではコストと計算所要時間に無理がある。その打開策として、薬剤毎の薬物動態と薬力学関連遺伝子を候補として当該領域の多型と副作用の調査が出来ることが重要で、それでも副作用原因が同定されない場合にゲノム広全域にステージアップさせることが効率的となる。本課題は、間質性肺炎を招く薬剤で、1薬剤毎の薬物動態/薬力学関連(候補)遺伝子の抽出と、2ターゲット領域のシークエンス法を平成2527年度に確立する計画であった。平成26年度については、昨年度までの報告の通り、Illumina社GWAS Omin2.5Mによる遺伝子型と照合し、99%以上の一致を確認しており、候補遺伝子抽出の仕組みの構築が主たる作業となった。ここまでは順調に実施され、当年度時点において遺伝統計学的な手法を用い計算機上に実装するのが主たる内容であった。だが基本設計の部分での精度の確保が達成されておらず、更なる検討が必要と考えられる。この点は、機器製造者提供部分で解決できない情報処理が課題であるが、その精度についてはあるいは、今後医療制度内で懸案となる個人を識別する疫学的な情報より得られる臨床的知見との連携を、実装を見据えて情報面で計画する必要があるのではないかと考える。重篤な薬剤副作用である間質性肺炎の原因同定を効率的に実施する手技の確立が目的となる。しかし、臨床開発段階で副作用原因が推察できれば、(仮に副作用頻度10%でも服薬前診断で回避できるなら)副作用による開発中止を阻止、治療の選択肢を増やすことができる。本来、臨床開発および市販後調査共に全ゲノム解析が理想だが、現状ではコストと計算所要時間に無理がある。本課題は、間質性肺炎を招く薬剤で、1薬剤毎の薬物動態/薬力学関連(候補)遺伝子の抽出と、2ターゲット領域のシークエンス法を平成2527年度に確立する計画である。H25年度は、タキサン系について医療用・一般用医薬品集電子版からプログラムによる候補遺伝子抽出を試みたが、論文等の追加調査が必要で、開発を継続する。一方、候補遺伝子が抽出後の仕組みとして、その遺伝子全領域(プロモーター・イントロン含む)配列と領域内variation情報を取得、ターゲット領域を特異的に増幅するプライマー設計も実現した。増幅は510kb/PCRで、同領域を異なる2つのPCR産物をMiSEQ pair-end法にてリードし(2重確認)、各人の配列と多型情報を取得する仕組みを構築した。また、次世代シークエンサーで得られた多型情報の正確さを検証するために、数例についてIllumina社GWAS Omin2.5Mによる遺伝子型と照合し、99%以上の一致を確認した(不一致な多型は原因検索中)。以上、候補遺伝子抽出の仕組みが完成すれば、該当領域のシークエンス・多型情報が得られる状況を整備した。本課題(候補遺伝子シークエンス)は1候補遺伝子の薬剤毎の抽出システムの構築、2当該領域の次世代

シークエンサーによる配列・多型情報の抽出と原因同定、3原因遺伝子座位の服薬前診断法の確立と、大きく3項目から構成される。1は50%程度の達成、2はほぼ100%完成したが、今後に解析症例を追加して完成度を確認する。3は原因が同定されていないので未実施であるが、高精度タイピング法であるInvader, TaqMan,Golden-Gate法の手技は自身で確立できていて、またサンガー法による配列決定も実施できるので、短期間に完成できる。以上から、平成25年度の自己評価は達成度100%と判断している。薬剤毎の候補(薬物動態と薬力学関連)遺伝子の抽出が当初に予想した以上に難しい。情報が論文・著書・データベース等に分散していることと、その記載が大まかには統合されているが、完全な規格にはなっていない。そのため、情報の集約が非常に難しいことが判明している。プログラムによる候補遺伝子の自動選出の仕組みの完成度が低い場合も予測して、論文・著書・データベースのマニュアル操作による検索と製薬会社への問合せは担保していきたいが、副作用安全対策に関連する組織・施設には上司を通じて働きかけていたいと考えている。他の項目は、計画通りに達成できる見込みとなった。
〈美学＝感性学〉における快と感情

分析哲学における感情の命題的態度論(感情の認知理論および感情の知覚理論)の有効性と限界を見極めた上で、ハイデッガーに代表される感情の現象学との接点をもとめ、それを下に感情の原理論を新たに構築した。また感情の原理論の枠組みの下で、とくに感情と道徳(道徳の情操主義)、共感と利他主義、感情の義務論、アクラシア(意志の弱さ)と自己欺瞞といった、信念や感情にまつわる個々の問題を具体的に論じ、また美的経験や芸術経験と感情の関わりを、美的快、美的感情、美的義務論、美的アクラシア、フィクションと感情移入、悲劇の快のパラドクスといった論点において具体的に論じた。本研究の目的は、一方で感性に関わるヨーロッパの現象学の成果と、他方で英米の分析哲学の近年の成果とが、逆向きのアプローチと見えながら実は「感情=情態性」の構造論という一点に収斂するものであるとの認識のもと、新たに感情の原理論を構築する事にある。情態性の原理構造が確定される事で伝統的〈美学=感性学〉における美的快や美的感情をめぐる様々なアポリアー「快」の実質、「混合感情」、美的義務論、美的な「意志の弱さ」、「美的自己欺瞞」、「美的功利主義」、「共感や同情の美学」ーに新たな解決が期待される。初年度は準備作業として、まず(1)プラトンやアリストテレス、またゼノンやセネカらストア派の古代感情論、近代のデカルトやヒューム、20世紀に入ってシェーラーやハイデガー、サルトル、ボルノウ、そしてシュミッツやベーメらの感情論や知覚論など、西洋における伝統的な感性論の歴史的変化を、感情の原理論、感情と理性、感情と知覚、感情と信念・認識、感情と道徳、感情と快、感情と芸術、美的感情と美的快といった論点に注目して記述・分析した。ついで(2)伝統的な感情論とは逆のアプローチとして、信念・知識・欲求といった命題的態度をモデルとして感情をも命題的態度のひとつとして扱うことで、感情の合理性やその実践活動との関係を論じようとする近年の分析哲学における「感情の哲学」の成果と問題点を批判的に検討し、本研究のむかうべき方向を確定した。命題的態度論は感情の合理性を論じるには有力な方法ではあるが、感情の主体(一人称)と命題の判断主体(三人称)とが異なるために、感情に関わる一人称特権の問題をうまく扱えず、これを克服するには、感情を知覚とのアナロジーで論じる方向がある点で有力であることを突き止めた。その成果は論文「感情のトポグラフィー」(『國學院雑誌』第115巻第6号、平成26年6月)としてまとめられた。本研究の目的は、一方で感性に関わるヨーロッパの現象学の成果と、他方で英米の分析哲学の近年の成果とが、逆向きのアプローチと見えながら実は「感情=情態性」の構造論という一点に収斂するものであるとの認識のもと、新たに感情の原理論を構築する事をめざす。今年度は、昨年度に検討した感情と知覚のアナロジーをさらにくわしく検討し、心のホーリズムの枠組みのなかで、「知覚」に支えられた「信念」や「知識」そして「欲求」と「感情」とのちがいは何か、またそれらと「感情」がどのような関係に立つのかについて見きわめた。そして分析的なアプローチで明らかとなった「感情」の位置づけをもとに、現象学的な「情態性」の概念を、デヴィッド・ルイスの「自己についての(de se)態度」とつなげることで、分析系の感情の哲学でも、またヨーロッパの感情の現象学でも至りえなかった、めざされるべき情態性の構造論の概略を構築した。またこの構造論を踏まえて、道徳や行為と感情、倫理学と美学が交錯する領域における諸問題ー不合理な感情と理性による統御といった伝統的な議論、「意志の弱さ」、「自己欺瞞」、フィクションにおける共感や同情の美学と共感や同情の倫理学との交叉などーに対するあたらしいアプローチを試みた。またそのための歴史的考察を深めるべく、8月にベルギー・ロッテルダムでおこなわれた国際18世紀学会にも参加した。当初の計画では、今年度は心のホーリズムの枠組みのなかで、「知覚」に支えられた「信念」や「知識」そして「欲求」と「感情」とのちがいは何か、またそれらと「感情」がどのような関係に立つのかについて見きわめたうえで、分析系の感情の哲学でも、またヨーロッパの感情の現象学でも至りえなかった、めざされるべき情態性の構造論を展望することを目標としていたが、じっさいには、それを踏まえて、道徳や行為と感情、倫理学と美学が交錯する領域における諸問題ー不合理な感情と理性による統御といった伝統的な議論、「意志の弱さ」、「自己欺瞞」、フィクションにおける共感や同情の美学と共感や同情の倫理学との交叉などーに対するあたらしいアプローチの試みにまでいたった。

本研究の目的は、一方で感性にかかわるヨーロッパの現象学の成果と、他方で英米の分析哲学の近年の成果とが、逆向きのアプローチと見えながら、じつは「感情=情態性」の構造論という一点に収斂するものであるとの認識のもと、あらたに感情の原理論を構築することにある。初年度は準備作業として、古代感情論、近代の情念論、そして20世紀の感情論など、西洋における伝統的な感性論の歴史的変化を記述・分析した。ついで、伝統的な感情論とは逆のアプローチとして、分析哲学における信念・欲求の命題的態度論をモデルとする感情の命題的態度論の成果と問題点を批判的に検討した。その成果は論文「感情のトポグラフィー」(『國學院雑誌』、2014)として発表された。2年目は、現代のヨーロッパ哲学、とりわけ現象学における感情論、なかでもハイデッガーの「情態性」の概念を分析哲学における命題的態度論とつきあわせることで、そこに共通の感情の構造論を取りだすことを主眼とした。最終年度は、前年度までにえられた「情態性の構造論」という感情の原理論をもとに、その枠組みのなかで、美的快や美的感情にまつわる個々の具体的な諸問題、またそれをめぐるさまざまなアポリアやパラドックスに関する研究を体系的に再検討することをつうじて、芸術と感情のみならず、道徳の情操主義、不合理な感情、美的義務論、美的アクラシアといった問題に対するあらたな理論を構築することをめざした。その成果は「〈美学=感性学〉における快と感情」にかんする体系的な論究として、2017年度中に著書として公刊される予定である。またこれをもとに、2017年10月に開催される美学会全国大会においてシンポジウム「芸術と感情」を企画している。分析哲学における感情の命題的態度論(感情の認知理論および感情の知覚理論)の有効性と限界を見極めた上で、ハイデッガーに代表される感情の現象学との接点をもとめ、それを下に感情の原理論を新たに構築した。また感情の原理論の枠組みの下で、とくに感情と道徳(道徳の情操主義)、共感と利他主義、感情の義務論、アクラシア(意志の弱さ)と自己欺瞞といった、信念や感情にまつわる個々の問題を具体的に論じ、また美的経験や芸術経験と感情の関わりを、美的快、美的感情、美的義務論、美的アクラシア、フィクションと感情移入、悲劇の快のパラドクスといった論点において具体的に論じた。当初は、平成26年度の研究計画としては、とくに分析哲学における命題的態度論の有効性を見きわめ、本研究のむかうべき方向を確定することを目標としていたが、現時点で、命題的態度論の問題点を明らかにした上で(すでにあげた論文において)、あらたに感情と知覚との類似と差違を明確にすることで、心のホーリズムにおける感情の位置づけ(トポグラフィー)を確定するところまでいたっている。端的にいえば、判断や信念の三人称的客観性では感情の一人称性は論じることはできず、それゆえむしろ知覚との類比が有効ではあるが、この点に関するこれまでの先行研究の問題点は、これら両者の差異をどうとらえるかにある。本研究は目下、この点を明らかにするところまでいたっている。のこされた一年で、昨年度に確認した情態性の構造論にもとづいて、〈美学=感性学〉の立場から、美的快や美的感情にまつわる個々の具体的な諸問題、またそれをめぐるさまざまなアポリアやパラドックスに関する研究をあらためて体系的に再検討する。これによって、芸術と感情のかかわりのみならず、道徳や行為と感情、倫理学と美学が交錯する領域における諸問題を体系的に論じ、これによって、感性という次元における人間の世界と自己に対するかかわりを原理的に問うという意味で、まさに「感性学」としての「美学」のひとつの可能性を拓くことが可能となるはずである。またその成果は、著作のかたちでまとめる予定である。人文学今年度は、心のホーリズムの枠組みのなかで、「知覚」に支えられた「信念」や「知識」そして「欲求」と「感情」とのちがいは何か、またそれらと「感情」がどのような関係に立つのかについて見きわめることを目標とする。