hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属窒化物多層膜の弾性異常とその構造的要因

反応スパッタ法により作製したCrNの非化学量論性と物性の相関を明らかにした後、CrN/CN_x,CrN/TiNなどの多層膜を作製し、X線回折とRBSにより評価した構造と微小硬度の相関を検討した。CrN/CN_x多層膜では、基板温度が室温でるとき、人工周期3nm、CrN層/CN_x層の膜厚比3:1の試料が最大硬度を示し、CrN単層膜の約1.2倍、CN_x単層膜の約1.5倍の地であることを明らかにした。また、硬度のCrN層/CN_x層の膜厚比に対する依存性が最も大きく、人工周期の増大とともに硬度は低下したが、岩塩型窒化クロム無配向微結晶層と非晶質窒化炭素層が交互に積層した構造には変化が泣く、硬度の増大に対応する構造的特異性はみられなかった。最大硬度を示す設計膜厚で基板温度を300°Cとして作製すると硬度は増大したが、基板温度を400°Cとすると層縄紋構造が形成されなくなり、硬度の値も低下した。CrN層/Tin多層膜では、良好な岩塩型[111]配向性を示す試料が得られたが、界面における相互拡散層が1.0nm以上あり、微小硬度の値は同一条件で作製したCrNおよびTiN単層膜の微小硬度値の平均値に近く、顕著な硬度の人工周期依存性はみられなかった。以上のように、CrN/CNxの多層膜は弾性異常を示すことが明かとなったが、すでに弾性異常を示すことが報告されているTiN/CN_xおよびZrN/CN_x人工格子と比較すると、遷移金属窒化仏層が窒化炭素層より厚く人工周期が3nm以下の短周期人工格子で硬度が高くなる点は同様であるが、遷移金属窒化物層の結晶子サイズおよび界面構造に違いがみられることが判明した。遷移金属窒化物人工格子膜の弾性的性質と膜構造との関係を解明することを目的として、窒化クロム/窒化炭素多層膜および窒化クロム/窒化チタン多層膜を反応スパッタ法により作製し、構造評価と微小硬度測定を行った。窒化クロム/窒化炭素多層膜では、人工周期2-18nmの範囲で、窒化クロム微結晶層と非晶質窒化炭素が交互に積層したノンエピタキシャル人工格子が作製できた。微小硬度(試験荷重1g)を測定する人工周期3nm近傍の試料で硬度の増大が認められ、窒化クロムあるいは窒化炭素単層膜より高い硬度を示した。また、人工周期2.5nm一定とし、窒化クロムと窒化炭素の層厚比を変えた試料を作製すると、層厚比3:1近傍で最大硬度(窒化クロム膜の硬度の120%)を示す試料が得られた。膜構造との相関について、現時点では、窒化クロム層が結晶性を保っており窒化炭素層が0.5nm程度の膜厚である試料が最も硬度が高いと言える。今後、界面構造と微小硬度の相関について、XPSなどによる検討を進める計画である。一方、窒化クロム/窒化チタン多層膜では、人工周期3-18nmの範囲で、岩塩型構造の[111]配向多結晶層からなる一軸配向性エピタキシャル多層膜が得られた。ただし、X線回折パターンにみられる超格子反射の強度から、界面におけうる相互拡散が顕著であることが判明した。微小硬度の測定を行うと、窒化チタンおよび窒化クロム単層膜の硬度を超える値は得られなかったが、人工周期45nm以下の試料で硬度の相対的な増大が認められた。

また、RBSにより評価した窒化チタン層の窒素組成が定比組成からかなりずれていることが明かとなった。今後、製膜条件を最適化して、高硬度の得られる条件を探査する計画である。8年度に基板温度を室温としてCrN/CN_X人工格子膜を作製し、X線回折、RBSによる構造評価と微小硬度の測定を行った結果、人工周期3nm、CrN層/CN_X層の膜厚比3:1の試料が最大硬度を示し、CrN単層膜の約1.2倍、CN_X単層膜の約1.5倍の値であった。また、硬度のCrN層/CN_X層の膜厚比に対する依存性が最も大きく、人工周期の増大とともに硬度は低下したが、岩塩型窒化クロム無配向微結晶層と非晶窒化炭素層が交互に積層した構造には変化が無く、硬度の増大に対応する構造的特異性はみられなかった。9年度は、基板温度および窒素組成の効果を検討した。人工周期3nm、CrN層/CN_X層の膜厚比3:1の試料を基板温度を300°Cとして作製すると硬度は増大したが、基板温度を400°Cとすると層状構造が形成されなくなり、硬度の値も低下した。この結果から、硬度の増大には層状構造の形成が必要であることが示唆された。なお、微小硬度に対する窒素組成の顕著な影響は見られなかった。[CrN(t)/TiN(t)]n多層膜については、X線回折パターンのプロファイル解析を行った結果、良好な岩塩型[111]配向性を示すが、界面拡散層が1.0nm以上あることが判明した。[CrN(t)/TiN(t)]n多層膜において顕著な硬度の人工周期依存性はみられない原因の一つが、界面における相互拡散であることを明らかにした。また、CrN/NbN多層膜も作製したが硬度の増大はみられなかった。以上の結果をとりまとめ、多層膜の構造と微小硬度の相関について検討した。
ヒトパラインフルエンザウイルスのレセプター認識機構の解明と感染制御

平成26年度は引き続き、ヒトパラインフルエンザ1型ウイルス(hPIV1)及び3型ウイルス(hPIV3)のシアル酸認識特異性を比較するとともに、このシアル酸認識特異性がhPIV1とhPIV3のヘマグルチニンーノイラミニダーゼ(HN)糖タンパク質のどのアミノ酸残基に起因するものであるかを調べた。【具体的内容】末端シアル酸構造を改変したヒト赤血球(hRBC)および哺乳動物細胞を用い、hPIV1はa2,3型シアル酸を持つ細胞のみに結合・感染し、hPIV3はa2,3型に加え、a2,6型シアル酸を持つ細胞にも結合・感染することを明らかにした。【意義・重要性】細胞表面上の様々な糖鎖に対し、hPIV3はa2,3型とa2,6型シアル酸の両方を感染に利用していることが示唆された。以上の研究結果をまとめた論文は、2014年7月に国際学術誌Virologyに受理された。2,hPIV3のHN糖タンパク質においてa2,6型シアル酸への結合性を決定するアミノ酸残基の同定【具体的内容】HN1とHN3糖タンパク質のシアル酸結合ポケットでは、シアル酸と直接水素結合する8ヶ所のアミノ酸残基は保存されているが、その周辺9ヶ所のアミノ酸残基が異なっていた。変異を導入したHN3糖タンパク質の赤血球吸着活性を測定すると、275、277、375および408番目のアミノ酸残基をHN1タイプのアミノ酸残基に変異させると、HN3糖タンパク質がa2,6型シアル酸への結合性を失うことが明らかとなった。【意義・重要性】HN3糖タンパク質においては、275、277、375および408番目の4つのアミノ酸残基がシアル酸認識特異性を決定していることが示唆された。以上の研究結果をまとめた論文は、2015年3月に国際学術誌FEBS Letterに受理された。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、ヒトパラインフルエンザ1型ウイルス(hPIV1)及び3型ウイルス(hPIV3)のシアル酸認識特異性を比較するとともに、このシアル酸認識特異性がhPIV1とhPIV3のヘマグルチニン-ノイラミニダーゼ(HN)糖タンパク質のどのアミノ酸残基に起因するものであるかを調べた。1, hPIV1とhPIV3のシアル酸認識特異性の比較【具体的内容】末端シアル酸構造を改変したヒト赤血球(hRBC)を用い、赤血球凝集活性測定法及び赤血球吸着活性測定法により、hPIV1はα2,3型シアル酸を持つhRBCのみに結合し、hPIV3はα2,3型に加え、α2,6型シアル酸を持つhRBCにも結合することを明らかにした。同様に、哺乳細胞へのhPIV1及びhPIV3の感染性を比較したところ、hPIV1はα2,3型シアル酸を持つ細胞のみに感染し、hPIV3はα2,3型に加えα2,6型シアル酸を持つ細胞にも感染した。【意義・重要性】細胞表面上の様々な糖鎖に対し、hPIVIはα2,3型シアル酸のみを、hPIV3はα2,3型とα2,6型シアル酸の両方を感染に利用していることが示唆された。以上の結果を学術論文にまとめ、現在投稿準備中である。2, hPIV3のHN糖タンパク質においてα2,6型シアル酸への結合性を決定するアミノ酸残基の同定【具体的内容】HN1とHN3糖タンパク質のシアル酸結合ポケットでは、シアル酸と直接水素結合する8ヶ所のアミノ酸残基は保存されているが、その周辺9ヶ所のアミノ酸残基が異なっていた。変異を導入したHN3糖タンパク質の赤血球吸着活性を測定すると、375番目および408番目のどちらかのアミノ酸残基をHN1タイプのアミノ酸残基に変異させると、HN3糖タンパク質がα2,6型シアル酸への結合性を失うことが明らかとなった。【意義・重要性】HN3糖タンパク質においては、375番目と408番目の2つのアミノ酸残基がシアル酸認識特異性を決定していることが示唆された。以上の結果をポスター形式にまとめ、日本薬学会第134年会で発表した。2,hPIV3のHN糖タンパク質においてa2,6型シアル酸への結合性を決定するアミノ酸残基の同定【具体的内容】

HN1とHN3糖タンパク質のシアル酸結合ポケットでは、シアル酸と直接水素結合する8ヶ所のアミノ酸残基は保存されているが、その周辺9ヶ所のアミノ酸残基が異なっていた。変異を導入したHN3糖タンパク質の赤血球吸着活性を測定すると、275、277、375および408番目のアミノ酸残基をHN1タイプのアミノ酸残基に変異させると、HN3糖タンパク質がa2,6型シアル酸への結合性を失うことが明らかとなった。【意義・重要性】HN3糖タンパク質においては、275、277、375および408番目の4つのアミノ酸残基がシアル酸認識特異性を決定していることが示唆された。以上の研究結果をまとめた論文は、2015年3月に国際学術誌FEBS Letterに受理された。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らはこれまでに、hPIV1とhPIV3のシアル酸認識性を糖脂質との結合実験により明らかにしている。しかし、細胞表面上の様々な糖鎖に対しても、同様にhPIV1とhPIV3のシアル酸認識性を評価する必要があるとの考えから、掘り下げて研究を進めてきた。そのため、本年度初めに掲げた目標を達成するための研究着手まで、予定より時間を要してしまった。平成26年度は、「2, hPIV3のHN糖タンパク質においてα2,6型シアル酸への結合性を決定するアミノ酸残基の同定」の研究においてさらなる解析を進めるとともに、HN3遺伝子を持ち、かつ2で明らかとなった2つのアミノ酸変異を持つ組換えSeVウイルスを作製し、その感染性、病毒性を評価してゆく。もしHN3遺伝子を持つ組換えSeVウイルスの作製が困難な場合は、HN1遺伝子を持つ組換kSeVウイルスの作製を試みる。HN3タイプのアミノ酸変異を導入することで、α2,6型シアル酸に結合1生を示す変異型HN1糖タンパク質遺伝子を作製する。この変異型HN1遺伝子を導入した組換えSeVを作製し、その感染性、病毒性を評価してゆく。
脂肪酸がシグナルとして個体成長を促進するメカニズムの解明

食餌環境は動物の成長を促進する最も重要な環境因子であるが、個々の栄養素がそれぞれ、あるいは協調的にどのように成長を司る分子機構と相互作用するかは不明な点が多い。申請者は、線虫C. elegans(以下、線虫)が、栄養の貧富に鋭敏に応答し、個体成長を停止あるいは進行させる性質を用いて、脂肪酸とアミノ酸が、一時停止した個体成長を再始動させ促進する「シグナル」として協調的に機能することを示唆する知見を得た。すなわち、インスリン/IGFシグナリング(IIS)経路を恒常活性化させた線虫は、脂肪酸を与えるだけで、アミノ酸がなくともある程度成長をすすめる(Nature 2013; Curr Biol 2015;未発表データ)。一方、順遺伝学的スクリーニングにより、アミノ酸を与えるだけで、脂肪酸がなくともある程度成長をすすめる「脂肪酸非要求性変異体」群を単離することに成功している。そこで本研究では、IIS経路と並行に機能する「脂肪酸非要求性変異体」の原因遺伝子群を同定・解析することで、脂肪酸がシグナルとして成長を促進するメカニズムの解明を目指す。当該年度では、最初に「脂肪酸非要求性変異体」を4系統単離し、全ての変異体が同じ遺伝子に変異をもつことを見出した。これらの変異体は、標準培地上では野生型と見分けがつかない。また、新たに条件を変えてスクリーニングをおこなったところ、新たに2系統の「脂肪酸非要求性変異体」を単離することができた。この2系統の変異体は、それぞれ異なる形態的な異常を示すことから、先に単離した4系統の変異体の責任遺伝子とは異なる遺伝子の変異体であると示唆された。2回目のスクリーニングで、新たに2系統の変異体を単離することができたものの、成長速度が遅くマッピングに想定以上の時間を要しているから。すでに同定した責任遺伝子の発現パターンや、その栄養応答性を調べる。また、変異体を用いて、機能する組織の同定や、インスリン経路などの変異体との遺伝学的相互作用を調べる。また、残り2系統の変異体の責任遺伝子のマッピングも進める。責任遺伝子のマッピング作業に予想以上の時間を要したため
術後色素沈着症および老人性色素斑の治療を目的としたトレチノイン水性ゲル軟膏の開発

トレチノイン(RA)水性ゲルとヒドロキノン乳酸プラスチベースの併用療法は色素沈着症の色素消失に従来の方法に比べて、劇的な効果を示すことが我々の今までの検討から明らかとなっている。しかしながら、RAは安定性が非常に悪く、RA水性ゲルの調製後の使用期間を1ヵ月に設定し、頻回の調製を強いられている。また、製薬会社による製造も困難となっている。そこで、RA水性ゲル中のRAの安定性を高めることを目的として、ヒドロキシプロピル-β-シクロデキストリン(HP-β-CD)によるRAの包接化合物を調製し、RAの安定化を試みた。混練法によりRA : HP-β-CD複合体を調製した。包接化の確認はX線解析、DSC、IR測定により行った。RAとHP-β-CDのモル比は1:1または1:2とした。RA : HP-β-CD複合体に水性ゲルの各成分を加えてからゲル化する方法(Method1)とRA : HP-β-CD複合体にエマルゲン408加えて混和してから水性ゲルを加える方法(Method2)により軟膏を調製し、安定性を評価した。水性ゲル中のRAの定量は開発したHPLC-UV法により行った。RA : HP-β-CD複合体のXRDはRA特有の結晶構造が消失し、DSC曲線は、RAおよびHP-β-CDの各々に由来する吸収ピークは見られず、213°Cに新たな吸収ピークが観察された。さらにRA : HP-β-CD複合体におけるIRスペクトルはRAの二重結合に由来する1600cm-1にシフトした。これらのことから、RA : HP-β-CD複合体は包接化合物を形成している可能性が示された。水性ゲル中のRAの残存率は、従来ほRA水性ゲルに比して、2ヵ月後でMethod1のモル比1:2の軟膏で増加が見られ、安定性が改善されたことが示された。RAとHP-β-CDとの包接化合物形成によりRA水性ゲル中の安定性が向上するものと考えられた。院内製剤のトレチノイン(RA)水性ゲルとヒドロキノン乳酸プラスチベースの併用療法は色素沈着症の色素消失に従来の方法に比べて、劇的な効果を示すことが我々の今までの検討から明らかとなっている。RA : HP-β-CD複合体に水性ゲルの各成分を加えてからゲル化する方法(Method1)とRA:HP-β-CD複合体にエマルゲン408加えて混和してから水性ゲルを加える方法(Method2)により軟膏を調製し、安定性を評価した。

水性ゲル中のRAの定量は開発したHPLC-UV法により行った。RA : HP-β-CD複合体のXRDはRA特有の結晶構造が消失し、DSC曲線は、RAおよびHP-β-CDの各々に由来する吸収ピークは見られず、213°Cに新たな吸収ピークが観察された。さらにRA : HP-β-CD複合体におけるIRスペクトルはRAの二重結合に由来する1600cm-1にシフトした。これらのことから、RA : HP-β-CD複合体は包接化合物を形成している可能性が示された。水性ゲル中のRAの残存率は、従来ほRA水性ゲルに比して、2ヵ月後でMethod1のモル比1:2の軟膏で増加が見られ、安定性が改善されたことが示された。以上のことから、RAとHP-β-CDとの包接化合物形成によりRA水性ゲル中の安定性が向上するものと考えられた。院内製剤の一つである0.1%トレチノイン(RA)水性ゲル軟膏の品質改良を目的として、ヒドロキシプロピル-β-シクロデキストリン(HP-β-CD):RAの包接化合物形成による安定性の改善について検討を行った。混練法によりRA:HP-β-CD複合体を形成した。形成したRA:HP-β-CD複合体にエマルゲン408を加えずに水性ゲルの各成分を別々に加える作成法(Method 1)と従来の0.1%RA水性ゲル軟膏のRAの代わりにRA:HP-β-CD複合体を加える作成法(Method 2)の2種類の作成法で、RAとHP-β-CDのモル比1:1及び1:2の2種類の処方のRA水性ゲルを作成し安定性の評価を行った。またRA:HP-β-CD複合体(モル比1:1)が包接化合物を形成しているか検討するために粉末X線回折(XRD)、DSC及びIR測定を行った。1ヵ月後のRA残存率はControlと比較してMethod 1とMethod 2のモル比1:2の処方で有意な増加が起こった。2ヵ月後のRA残存率はMethod 1の2処方で高い残存率が観察された。RA:HP-β-CD複合体におけるXRDはRA特有の結晶構造が消失していた。またRA:HP-β-CD複合体におけるDSC曲線はRA、HP-β-CDに由来する吸熱ピークは消失し、213°Cに新たな吸熱ピークが観察された。そしてRA:HP-β-CD複合体におけるIRスペクトルはRAの炭素の二重結合に由来する1600cm^<-1>のピークが1604cm^<-1>にシフトした。以上のことからRA:HP-β-CD複合体は包接化合物を形成している可能性が示唆された。今後、この製剤の臨床効果の検討が望まれる。
超音速ガスパフによる完全無電極ヘリコンプラズマスラスターの高性能化

ヘリコンプラズマを利用した高周波プラズマスラスターは、高い電離度からアンテナ直下の中心軸付近で中性粒子が枯渇し、このため性能が制限される問題が報告されている。これに加え、放電管壁のプラズマによる損傷や、推力、比推力、推力電力比が未だ実用に足りない問題も抱えている。本研究では中心軸に積極的に中性粒子を供給する燃料供給法を開発し、電子密度の向上や放電管壁への熱負荷軽減を通して性能向上を狙うものである。ラバールノズルを用いた超音速ガスパフによって得られる収束度の高い中性粒子ガスビームによるプラズマ中心軸への燃料供給を提案し、これの実験環境の構築と推力向上の評価を行った。1年目は超音速ガスパフによる中性粒子ビームの生成実験とビーム評価のための計測器を開発した。ラバールノズルはロケットエンジンなどでよく使用される機器だが、本研究のように高真空下で微小なガス量を噴射する例は少なく、また、中性粒子ビームの空間粒子密度分布の定量的な計測例も無い。このため、放電加工によって製作した各種スロート径の微小径ラバールノズル(最小スロート径0.1 mm)の製作や小型電離真空計や小型ピラニゲージの開発を行い、評価環境を構築した。この結果、均一拡散の発散角と比較して細い収束ガスビームが得られるノズルの開発に成功した。2年目は中性粒子のプラズマ中心軸供給の実証実験として、中心部に挿入した細径石英管による直接ガス供給によるプラズマ生成実験を実施した。従来の放電管上流壁からの均一供給と比較してアンテナ下流かつ磁場発散部に直接ガス供給を行った場合で1.5倍程度の推力増加が確認された3年目はラバールノズルによる超音速ガスパフを用いたプラズマ実験を実施した。直接ガス供給の場合と同じく従来供給と比較して下流での電子密度および推力の増加傾向が確認され、本スキームの実効性を実証することができた。電極損耗の無い長寿命推進機として、放電管外周に巻いた非接触電極(アンテナ)から供給される高周波電力によって外部磁場下で生成されるヘリコンプラズマを利用したヘリコンプラズマスラスタが提案されており、このヘリコンプラズマスラスタの更なる性能改善のため新たな燃料供給法を提案し、この実証のための研究を行っている。ヘリコンプラズマはその高い電離度から中心軸付近で中性粒子が枯渇し、電子密度の上昇が制限される問題が報告されている。これに加え、将来のMW級電気推進機では放電管壁のプラズマによる損傷や、未だホールスラスタやイオンエンジン等と比べて推力、比推力、推力電力比において性能が劣る問題がある。本研究では中心軸に積極的に中性粒子を供給する燃料供給法を開発し、電子密度の向上や放電管壁への熱負荷軽減を通してヘリコンプラズマスラスタの性能向上を狙うものである。H29年度は集束中性粒子ビームによる中心軸供給を目指した超音速ガスパフ法のためのラバールノズル開発とその評価のための小型ピラニゲージの開発を行い、集束中性粒子ビームの生成を確認した。中性粒子供給の原理実証としてプラズマ中心軸に挿入した石英細管から中性粒子を供給する中心軸直接供給法についても評価を行っている。本方式は高密度プラズマに供給管が曝され損耗するため実際の推進機への応用は難しいと思われるが、より直接的で確実な供給法であるため、ラバールノズルによる間接供給法との比較が可能となる。これによる放電実験を行ったところ40%程度の推力の向上が認められ、中心軸への中性粒子供給の有意性が確認された。数Pa以下の高真空下において、ラバールノズルを用いた超音速ガスパフによる集束ビームを使用する分野として磁場閉じ込め核融合プラズマへの水素ガス供給がある。しかしながらヘリコンプラズマスラスタにおける燃料供給量は数十数百sccmと異なるため、この条件下で集束ガスビームを得るためのスロート径、供給ガス圧等の条件を調査する必要がある。スロート径0.4 mmとしたノズルでは集束ガス流が得られる圧力下においては数千sccmと過剰供給となったためスロート径0.1 mmのノズルを製作し、適切な供給量と集束ガスが得られることを確認した。一方、集束ガス流の評価には空間分解能と時間分解能の高く、0.110 Pa程度の真空度を計測可能な小型真空計が必要となり、このために小型ピラニゲージを開発して使用した。ガス流を阻害しないよう流れ方向と平行な薄型プリント基板を支持台とし、フィラメントに20 μm径、長さ10 mmの白金線を用い、0.110 Paの計測範囲において動作を確認した。石英細管による直接ガス供給では、放電管上流から軸方向に駆動可能な外形6 mm,内径3 mmの石英管を挿入し、高周波アンテナ前後にガス供給開口を配置して放電実験を行った。推力の評価にはターゲット型の推力スタンドを用い、ガス供給開口が高周波アンテナより下流に置かれた放電で推力が最大40 %向上することを確かめた。本方式では最も電子密度が高い中心軸に石英管が設置されており、衝突損失が発生していると考えられるため、石英管を使用しない超音速ガスパフ等の適用を考えれば実際の向上率は更に高いと考えられる。放電管外周に巻いた非接触電極(アンテナ)から供給される高周波電力によって外部磁場下で生成されるヘリコンプラズマを利用したヘリコンプラズマスラスタは電極損耗の無い長寿命推進機として実用化に向けた研究が国内外で積極的に行われている。本研究ではヘリコンプラズマスラスタの更なる性能改善のため新たな燃料供給法を提案し、この実証のための研究を行っている。

ヘリコンプラズマはその高い電離度から中心軸付近で中性粒子が枯渇し、電子密度の上昇が制限される問題が報告されている。これに加え、将来のMW級電気推進機では放電管壁のプラズマによる損傷や、未だホールスラスタやイオンエンジン等と比べて推力、比推力、推力電力比において性能が劣る問題がある。本研究では中心軸に積極的に中性粒子を供給する燃料供給法を開発し、電子密度の向上や放電管壁への熱負荷軽減を通してヘリコンプラズマスラスタの性能向上を狙うものである。H29年度は主にH28年度の研究で見出された枝管供給について研究を進めた。これまでは発散磁場中にアンテナを設置し、枝管のガス供給口はアンテナ下流の放電管軸中心に設置して放電を行っていたが、供給口の径方向・軸方向設置位置を変更して実験を行った。この他、発散磁場下に設置したアンテナと電子密度分布について、アンテナと接する磁力線領域において高い電子密度領域が形成されることが確かめられた。これらの現象について、今後は中性粒子とイオンの径・軸方向流速を計測できるレーザー誘起蛍光法により粒子挙動計測により特性の把握を行う計画である。一方、超音速ガスパフついては、単純円錐ノズルから本来のラバールノズルの曲面をより忠実に再現したノズルを作成するべく高分解能3次元プリンタによる樹脂ノズル製作を行い、より高い収束性を持ったガスビームの生成を目指している。発散磁場形状を持った高周波プラズマをプラズマ源とした電気推進機において、ガス供給法を従来の放電管上流部からの単純ノズルによる噴射から、プラズマ放電部に直接挿入した石英細管(枝管)から中心部に直接ガス供給することで推力が増加することがこれまでの研究で見出されている。これまでは発散磁場下にアンテナを設置し、枝管のガス供給口はアンテナ下流の放電管軸中心に設置して放電を行っていたが、供給口の径・軸方向位置を変更して実験を行った。その結果、径方向の推力依存性は殆ど見られず、軸方向についてはアンテナ直下、下流において推力が向上し、上流に設置した場合は従来の放電とほぼ変わらない結果が得られた。一方、放電を行わない状態において枝管ガス供給を行った際の中性粒子圧力分布を小型ピラニゲージによって計測すると、枝管ガス供給口の直前に高い圧力が集中しており、径方向供給位置の変化によりプラズマ生成は大幅に変化することが示唆される。この矛盾については今後調査が必要である。磁力線がアンテナと接する磁場配位では必然的に放電管壁と磁力線も接することになるため、プラズマ損失も増加すると考えられる。超音速ガスパフによる収束ガスビームの生成については、単純円錐ノズルから本来のラバールノズルの曲面をより忠実に再現したノズルを作成するべく高分解能3次元プリンタによる樹脂ノズル製作を試みた。ヘリコンプラズマを利用した高周波プラズマスラスターは、高い電離度からアンテナ直下の中心軸付近で中性粒子が枯渇し、このため性能が制限される問題が報告されている。これに加え、放電管壁のプラズマによる損傷や、推力、比推力、推力電力比が未だ実用に足りない問題も抱えている。本研究では中心軸に積極的に中性粒子を供給する燃料供給法を開発し、電子密度の向上や放電管壁への熱負荷軽減を通して性能向上を狙うものである。
メカニカルストレスの骨形成作用に関する研究

マウス頭頂骨縫合部にメカニカルストレス(MS)を負荷すると骨芽細胞の分化に続いて骨形成が刺激されるが、MSで誘導される遺伝子のひとつαアダプチンCの機能について調べた。MS負荷3時間後には、本遺伝子および蛋白質が主として間葉系の繊維芽細胞様細胞に誘導された。これらの細胞は同時刻にBMP-4遺伝子を発現する細胞を含むことから、骨芽細胞へと分化する細胞群と考えられる。電子顕微鏡を用いた解析および骨芽細胞の分化に関する解析により、α-アダプチンCは、エンドサイトーシスを高めることにより骨芽細胞の分化を高める可能性が強く示唆された。MS負荷により発現量が変化する遺伝子についてさらに検討するため、MSに曝されながらも決して石灰化しない歯根膜細胞と骨芽細胞とを比較検討した。歯根膜細胞は歯槽骨と歯のセメント質とを結合する靭帯細胞で、骨芽細胞と同様間葉系由来の細胞である。マイクロアレイによる遺伝子解析の結果、ホメオボックスを持つ転写因子Msx2が歯根膜細胞の石灰化を抑制していることが明らかになった。実際、骨芽細胞の分化成熟にともなってMsx2遺伝子の発現は消失すること、本遺伝子を強制的に発現すると骨芽細胞の石灰化が抑制されること、逆にMsx2を欠損させると歯根膜細胞も石灰化することが確認されたMsx2の発現量は腱細胞でも高いことから、Msx2の腱細胞における重要性も示唆された。そして、脊椎後縦靭帯骨化症(OPLL)患者靭帯の病変部では、Msx2発現量が症状の重篤度に反比例して減少することが示された。以上のことから、歯根膜等の靭帯や健の細胞と骨芽細胞とでは、MSの受容機構と応答性が異なること、前者においては石灰化抑制機構が働いているため、通常の生理的条件では石灰化しないこと、Msx2は、Runx2と直接結合してヒストンデアセチラーゼ活性を誘導することによりRunx2阻害作用作用を発現し石灰化抑制に寄与することもわかった。マウス頭頂骨縫合部にメカニカルストレス(MS)を負荷すると骨芽細胞の分化に続いて骨形成が刺激されることはすでに報告した。MSで誘導される遺伝子のひとつαアダプチンCは、エンドサイトーシスにかかわる被覆小窩や被覆小腔の構成分子であり、細胞の分化に積極的にかかわる可能性が考えられる。電子顕微鏡を用いた解析により、これらの細胞を含む領域に於いて、被覆小窩・被覆小腔が著明に増加すること、また、エンドサイトーシスを抑制するとMSによる骨芽細胞の分化が抑制されることから、α-アダプチンCは、エンドサイトーシスを高めることにより骨芽細胞の分化に寄与する可能性が示唆される。MS負荷により発現量が変化する遺伝子についてさらに検討するため、MSに曝されながらも決して石灰化しない細胞と骨芽細胞とを比較検討することを考えた。

歯根膜細胞では発現量が高く骨芽細胞には少ない遺伝子を調べた結果、ホメオボックスを持っ転写因子Msx2が歯根膜細胞の石灰化を抑制していることが明らかになった。さらに、骨芽細胞の分化成熟にともなってMsx2遺伝子の発現は消失すること、本遺伝子を強制的に発現すると石灰化が抑制されること、逆にMsx2を欠損させると歯根膜細胞も石灰化することがわかった。Msx2の発現量は腱細胞でも高いことからMsx2の腱細胞における重要性も示唆された。さらに、脊椎後縦靭帯骨化症(OPLL)患者靭帯の病変部ではMsx2発現量の減少が認められ、減少度と症状の重篤度との間に相関関係があることも明らかになったマウス頭頂骨縫合部にメカニカルストレス(MS)を負荷すると骨芽細胞の分化に続いて骨形成が刺激されることはすでに報告した。MSで誘導される遺伝子のひとつαアダプチンCは、エンドサイトーシスを高めることにより骨芽細胞の分化に寄与することを明らかにした。MS負荷により発現量が変化する遺伝子についてさらに検討するため、MSに曝されながらも決して石灰化しない細胞と骨芽細胞とを比較検討することを考えた。そのような細胞の代表として、我々は、世界ではじめて歯根膜細胞の樹立に成功した。歯根膜細胞は歯槽骨と歯のセメント質とを結合する靭帯細胞で、骨芽細胞と同様間葉系由来の細胞である。歯根膜細胞では発現量が高く骨芽細胞には少ない遺伝子を調べた結果、ホメオボックスを持つ転写因子Msx2が歯根膜細胞の石灰化を抑制していることが明らかになった。さらに、骨芽細胞の分化成熱にともなってMsx2遺伝子の発現は消失すること、本遺伝子を強制的に発現すると石灰化が抑制されること、逆にMsx2を欠損させると歯根膜細胞も石灰化することがわかった。さらに、脊椎後縦靭帯骨化症(OPLL)患者靭帯の病変部ではMsx2発現量の減少が認められ、減少度と症状の重篤度との間に相関関係があることも明らかになった。以上のことから、歯根膜等の靭帯や健の細胞と骨芽細胞とでは、メカニカルストレスの受容機構と応答性が異なること、前者においては石灰化抑制機構が働いているため、通常の生理的条件では石灰化しないことが明らかとなった。上記の石灰化抑制機構において、Msx2は、Runx2と直接結合してヒストンデアセチラーゼ活性を誘導することによりRunx2阻害作用作用を発現することもわかった。
世界諸英語に関する理解を深めるための映画英語教育

『世界の英語を映画で学ぶ』、『続・DVDで学ぶ世界の文化と英語』を含む4冊の書物を刊行した。学術論文5本、学会発表6回を行った。2013年11月にジェフ・リンジー氏のMagic Piano、2015年10月にジャスリン・フォード氏のNowhere to Call Homeの上映会・監督講演会を行った。2014年8月に公開シンポジウム「日本人の英語はどう聞こえるかー世界諸英語の時代のジャパニーズイングリッシュ」を開催した。世界の英語を映画で学ぶ研究会ウェブサイトで具体的な映画の特徴分析データを公開した。http://eureka.kpu.ac.jp/myama/worldenglishes/世界諸英語(World Englishes)に関する理解を深めるために、映画・英語教材を活用しながら英語教育方法について、理論的・方法論的に考察を重ねるという本研究の目的に対して、初年度の平成25年度は、これまでの5年間の準備期間を経て、本格的な研究を開始することができた。研究代表者および研究分担者が、本研究につながる段階として準備していた一般書・大学英語教育用概説書『世界の英語を映画で学ぶ』(松柏社、2013年、山口美知代編著)を刊行することができた。この本は、京都新聞をはじめとする全国10紙でとりあげられ、世界諸英語を映画を通じて学ぶこと、およびその研究・教育課題としての重要性を知らしめることができた。また、ロンドン大学夏期音声学セミナー講師であり映画監督であるジェフ・リンジー博士を招き、映画と英語に焦点をあて、京都府立大学で公開講演会(40名参加)およびワークショップ(20名参加)を2日間にわたって開催した。研究代表者は、マニラで開かれたAsiaTEFL第11回大会で、"Extra Language or Lingua Franca?"というタイトルで日本の大学における英語教育の問題点と可能性について口頭発表を行った。また、研究代表者、研究分担者は、論文を執筆し発表した。研究代表者および研究分担者は、国内での文献資料・映像資料収集を行い、映像資料分析を重ね、「世界諸英語を学ぶ映画・映像資料データベース」の作成へ向けて準備を進めた。また、研究報告書作成に向けて準備を進めた。世界諸英語(World Englishes)に関する理解を深めるために、映画・英語教材を活用しながら英語教育方法について、理論的・方法論的に考察を重ねるという本研究の目的に対して、2年次にあたる平成26年度は、学会発表、シンポジウム開催、報告書作成を大きな柱として研究を展開することができた。公開シンポジウム、平成26年8月2日13時半16時半に、京都府立大学大学会館2階多目的ホールにて「日本人の英語はどう聞こえるか?世界諸英語の時代のジャパニーズ・イングリッシュ」というテーマで行った。代表者・分担者・連携協力者が企画立案準備、代表者と連携協力者が講演、パネルディスカッションを行った。このシンポジウムの講演および質疑応答、パネルディスカッションの内容は、110名の来聴者に対して行ったアンケート結果と共に、活動報告書に収録している。なお連携協力者はこのシンポジウムの発表を踏まえた論文を発表している。学会発表として代表者が第5回映画英語学ワークショップで「世界諸英語を映画で学ぶ」を発表した。また本年度の活動報告書として、『科研費研究課題世界諸英語に関する理解を深めるための映画英語教育2014年度活動報告書』を27年3月に刊行した。これは、シンポジウムの報告を第一部とし、第二部「映画のなかの世界諸英語」では合計16本(韓国、タイ、フランス、ドイツ・オーストリア、ギリシャ、メキシコ・スペイン、イタリア、アメリカ、インド)の映画について、映画紹介および、英語の特徴、英語教材としての活用可能性を分析した。代表者が編集執筆、分担者・連携協力者も執筆。研究代表者は庄司博史編『世界の文字事典』(丸善出版)の英語の項目執筆を担当し、本研究での成果を踏まえて英語のつづりと音の対応関係、そのかな表記について執筆した。このほか、研究代表者、研究分担者は国内外で文献資料・映像資料収集を行い、分析を進めている。最終年度は、報告書「世界諸英語に関する理解を深めるための映画英語教育」を作成した。また、本研究課題の成果をウェブ上で広く、かつ継続的に発信していくためのウェブサイト「世界の英語を映画で学ぶ研究会」を作成し、公開した。2013年度から2015年までの3年間の研究期間には、書物として、『世界の英語を映画で学ぶ』(山口美知代編、松柏社)を2013年に刊行、『続・DVDで学ぶ世界の文化と英語On Board for More World Adventures』(小林めぐみ、Scott Berlin著金星堂)を2015年に刊行した。また、世界諸英語を用いた映画上映会および監督講演会を2回開催した。2013年11月にはジェフ・リンジー監督の、Magic Pianoを上映し、講演会を行った。2015年10月にはジャスリン・フォード監督のNowhere to Call Homeを上映し、講演会を行った。2014年8月には公開シンポジウム「日本人の英語はどう聞こえるかー世界諸英語の時代のジャパニーズ・イングリッシュ」を、ロバート・マッケンジー氏、渡辺宥泰氏をゲストスピーカーとして招聘して開催した。2014年11月にはキム・ヨン・シン氏を招聘し、音声学セミナーを開催した。2015年12月にはジェフ・リンジー氏を招聘し、音声学セミナーを開催した。いずれの行事も広く公開し、学内外の参加者を得た。

『世界の英語を映画で学ぶ』、『続・DVDで学ぶ世界の文化と英語』を含む4冊の書物を刊行した。学術論文5本、学会発表6回を行った。2013年11月にジェフ・リンジー氏のMagic Piano、2015年10月にジャスリン・フォード氏のNowhere to Call Homeの上映会・監督講演会を行った。2014年8月に公開シンポジウム「日本人の英語はどう聞こえるかー世界諸英語の時代のジャパニーズイングリッシュ」を開催した。世界の英語を映画で学ぶ研究会ウェブサイトで具体的な映画の特徴分析データを公開した。http://eureka.kpu.ac.jp/myama/worldenglishes/世界諸英語(World Englishes)に関する理解を深めるために、映画・英語教材を活用しながら英語教育方法について、理論的・方法論的に考察を重ねるという本研究は、おおむね順調に進展している。国内外からのゲストスピーカーも迎えた公開シンポジウムというかたちで、研究成果を社会に公開した。また、活動報告書の刊行、および関連業績発表により、研究成果を公開することができた。英語学各研究者が資料収集(映像資料、文献資料)を行っている世界諸英語を研究・教育するための映画・映像について、ウェブ上のデータベースというかたちで公表する準備を進める。また、報告書として刊行する準備を進める。さらに、学会(映画英語教育学会、JACET、AsiaTEFL)での口頭発表や論文作成などを通じて研究を進め、最終年度として成果をまとめていく。世界諸英語(World Englishes)に関する理解を深めるために、映画・英語教材を活用しながら英語教育方法について、理論的・方法論的に考察を重ねるという本研究に対して、おおむね順調に進展しているといえる。当初予定していた公開シンポジウムという形で、研究成果を社会的に広く公開することはできなかったが、代わりに、公開講演会、公開ワークショップを開催することができた。また新聞等のメディアを通じて、研究成果を世に知らしめることができた。これらを持って、シンポジウムと同等またはそれ以上の成果が得られたと考えている。シンポジウム開催および共同研究のために海外より連携研究者を招聘して謝金、旅費を支払ったが、当初の予算よりも低額となった。また海外の学会発表を予定していたが、申請者は国内で開催したシンポジウムでの発表に変更したため、旅費等が必要なくなったため。各研究者が資料収集(映像資料、文献資料)を行っている世界諸英語を研究・教育するための映画・映像について、データベースや報告書のかたちで公表する準備を進めていく。引き続き、学会での口頭発表や論文作成などを通じて、研究を進めていく。また、公開講演会、討論会を行い、広く研究成果を世に問うていく。学会発表(韓国にて在外研究中の研究分担者の日本での発表の旅費などを含む)を行う。データベースを作成する。報告書を刊行する。
テキストマイニング分析に基づく会計変化の本質の研究

本研究では,会計変化の本質を再検討することを目的として,財務報告会計の源流として知られている19世紀初頭から20世紀初頭の主要なイギリス鉄道会社の財務報告実務について,テキストマイニングを活用して分析した.固定資産に関する会計処理の変化を中心に検討し,その背景には資金調達不確実性の影響があったことを確認した.本研究の目的は,財務報告と管理会計の源流である19世紀イギリス鉄道会計の財務報告実務を,テキストマイニングで分析し(従来の歴史的研究もあわせて行う),会計変化の本質を再検討することである。最終的には,19世紀前半から20世紀中頃(国有化)までの分析結果を統合し,そこから鉄道業が直面してきた会計問題を大局的に把握し,現代の財務報告実務の生成に対する貢献を検討する。その意義は,130年という長期間,主要鉄道会社の会計変化を網羅的・客観的に分析,検討することにある。そこには,先行研究が見過ごしてきた会計問題や会計変化が存在し,これらをあわせて検討することが新しい分析視角から検討することにつながると考える。平成24年度の研究実績は以下の通りである。(2)会計の相対性という課題で本を出版することになり,その中の1章を担当することになった。これまでの研究成果をまとめて,論文を作成,提出した。近日発刊予定である。「London and Birmingham鉄道における減価償却の議論と実務の変化」竹田範義編著『会計のリラティヴィゼーション』創成社,近日発刊。本研究の目的は,現在の財務報告会計の源流として知られる19世紀イギリス鉄道会計の財務報告実務をテキストマイニングで分析し,主に固定資産に関する会計処理の変化を検討することにより,会計変化の本質を再検討した。平成25年度の研究実績は以下の通りである。(1)「London and Birmingham鉄道における減価償却の議論と実務の変化」竹田義範・相川奈美編著『会計のリラティブゼーション』創成社。London and Birmingham鉄道会社の分析から得られた知見を例としてあげ,決算書上の固定資産価額の引下げの背景を検討した。(2)「テキストマイニングを活用したGreat Western鉄道会社の会計変化の検討」大阪産業大学経営論集第15巻第1号,27-42頁。減価償却を実施する理由の変化について検討した。(3)「株式会社制度確立期の財務報告実務ー19世紀イギリス鉄道会社の会計実務ー」中野常男編著『近代会計史入門』同文舘。近日発刊。London and North Western鉄道会社およびGreat Western鉄道会社の分析から得られた知見を例にあげ,減価償却実務と財務報告実務について議論している。(4)「19世紀イギリス鉄道会社の固定資産に関する会計実務の変化」日本情報経営学会誌第35号第3号に投稿,結果待ち。London and North Western鉄道会社の資本的支出と収益的支出の区別に関する会計処理の変化とその背景を,同社の分析結果をもとに議論している。(5)「テキストマイニングを活用した19世紀イギリス鉄道会社における固定資産に関する資本的支出と収益的支出の区別」大阪産業大学経営論集,第16巻第1号に投稿,結果待ち。本研究では,会計変化の本質を再検討することを目的として,財務報告会計の源流として知られている19世紀初頭から20世紀初頭の主要なイギリス鉄道会社の財務報告実務について,テキストマイニングを活用して分析した.固定資産に関する会計処理の変化を中心に検討し,その背景には資金調達不確実性の影響があったことを確認した.2009年より,財務報告制度の源流である19世紀イギリス鉄道会計の財務報告実務に焦点をあて,会計変化とその背景についてテキストマイニングを活用した客観的分析に取り組んできた。まず,その基盤を築いたLondon and Birmingham鉄道会社(L&BR)の分析を行い,2010年の学会報告で「不鮮明な史料のテキスト化の不完全性が分析結果の有効性を保証しないのでは?」「テキストマイニングの分析結果からのみで当該会計変化の要因を資金調達方法の変化(資金調達不確実性の高まり)の影響と特定出来ないのでは?」という指摘を受けていた。そこで平成23年度はまず,分析済みのL&BRの全報告書について手入力で完全なテキスト化を行って同様の分析を行い,先の分析結果の妥当性を確認した。次に,19世紀前半から20世紀初頭までのイギリスを代表する他の鉄道会社についてもL&BRと同様の分析を行い,他の会社でも同様の会計変化に対して資金調達不確実性の高まりの影響があったことを確認した。さらに,両者の関係を統計的に分析することに挑戦した。19世紀後半までの成果は学会で報告した(2011年11月,28th Annual EAMSA Conference(in Sweden))。また,今回のアプローチとその成果について学会で報告した(2011年9月,日本会計研究学会第70回大会。10月,日本情報経営学会関西支部第217回例会)。さらに,2010年に報告を行った学会から,歴史的研究に新しいアプローチを適用し,資金調達方法の変化という新しい視角で会計変化を捉えたことを評価され原稿投稿の提案を受けた(Journal of Accounting & Organizational Change(査読付き))。報告原稿に修正を重ね,提出した(2011年9月,12月修正,2012年5月提出)。現在,結果を待ち。産前産後の休暇取得に伴う補助事業期間延長承認申請書の計画に照らすと,おおむね順調に進展している。平成24年度,残されている主な課題は次の通りであった。

11868年(鉄道規制法制定)までの各鉄道会社の分析結果に基づいて従来の歴史的研究による研究の続き(資金調達不確実性の影響の有無,監査システムの研究を含む)。2London and North Western鉄道会社について1923年(合併・消滅)までの分析。3Great Western鉄道会社について1933から1951年まで,1869から1947年(国有化・消滅)までの分析。4両鉄道会社間での分析結果の比較。51868年までの鉄道業全体の分析。61868年以降の鉄道業全体の分析である。さらに,719世紀を代表する鉄道会社であり,その会計実務がアメリカ鉄道会計に影響を与えた可能性が高いにもかかわらず,先行研究ではあまり注目されてこなかったGreat Western鉄道会社の会計実務の研究(帳簿組織の研究を含む)。当初の予定では,1から4を平成24年度,5から7を平成25年度に実施することになっていたが,現在,5の途中まで完了している。(1)L&BRとGrand Junction鉄道会社については全期間,London and North Western鉄道会社(LNWR)については20世紀初頭(1911年鉄道会社法制定)まで, London, Brighten, and South Coast鉄道会社については19世紀後半(1868年鉄道規制法制定)まで,Great Western鉄道会社(GWR)については19世紀中頃から19世紀後半までの期間について,テキストマイニングによる分析を完了した。(2)分析結果からは,各社が直面してきた多様な会計問題とその推移を推測することが出来た。具体的には,減価償却の問題,擬制資本の問題,営業費用の問題,監査の独立性の問題,資本勘定閉鎖の問題,在庫削減の問題,資本的支出の範囲の問題,資金調達の問題,現金管理の問題,社債の株式への転換の問題等である。そして,歴史的研究(アプローチ)により,それら会計問題の詳細とそれに対する取組み(会計変化)を調査した。さらに,その背後にあった資金調達不確実性の高まりの影響やその他の要因の影響を検討した。(3)会計変化と資金調達不確実性の高まりとの関係については,統計的分析に挑戦した。(4)さらに,上記の関係にはタイムラグが存在することから,その関係を正確に測定するために,ダイナミックワーピングによる統計的分析に挑戦することになった(高松大学准教授浮穴学慈氏との共同研究)。研究経過は概ね予定通りである。残されている主な課題について,平成25年度の具体的な計画は次の通りである。(a)上記4の成果として,2大鉄道会社であるLondon and North Western鉄道会社とGreat Western鉄道会社の分析結果の比較,検討結果(資金調達不確実性の影響の有無)について,論文を作成。
総合型地域スポーツクラブが構築する関係システムと設立運営の成否に関する質的検討

本研究は,総合型地域スポーツクラブの設立・運営の成否について,クラブが有する関係性という観点から検討をすることを目的とした.複数のクラブにおいてフィールドワークを行った結果,成功クラブは,近隣小学校との関係を良好な形で構築しているとともに,地域住民との関係をつくるべくクラブハウスを有効に活用していることが明らかになった.さらに,関係性は構築する先(ネットワークチャネル)だけでなく,関係性の質が重要であることが明らかになっている.停滞クラブは,成功クラブと比してクラブ外にネットワークを持っている人が少なく,成功クラブは,多くの人がクラブ外における「弱連結」を構築していることが明らかになった.大学が核となって運営している地域密着型スポーツクラブ(以下,「クラブ」とする)が結んでいる関係性を明らかにするために,2つのクラブを対象としたインタビュー調査を行った.Aクラブは,大学の授業とクラブの活動を関連付け,クラブでの活動を授業としていた.このことにより,教員・学生・大学院生がクラブ運営に一体となって取り組んでいることが分かった.Aクラブには,子ども対象,成人対象合わせて8つの教室があり,教員と学生が連携して運営と指導を行っていた.また,県の広域スポーツセンター等との良好な関係を築くなと外部団体との関係を結び,充実したイベントなどを年に数回行っていることが明らかになった.Bクラブは,有志の学生と大学院生たちがクラブに関わっており,子どもの運動遊び教室を運営していた.Bクラブは,近隣小学校と協力体制を築き,小学校の体育館を活動場所として活用していた.いずれのクラブも,大学が運営をし,地域住民がサービスを提供してもらうという形での運営スタイルであり,地域課題を地域住民とともに解決するという関係性は築けていないことが課題として考えられた.現在,総合型地域スポーツクラブが今後さらに発展し,スポーツ環境の充実に資する活動となるための関係チャネルとして,「中間支援組織」について研究を進めている.これまでのスポーツクラブ(総合型,地域密着型に限らない)は,強い連結に根付いた「タコツボ型」の組織であったと考えられる.しかし,地域密着型スポーツクラブが活発な活動をしていくためには弱連結のネットワークを活かすことが重要なのであることが考えられる.現在,この視点に基づいたフィールドワークを重ね,データ分析,論文執筆作業を進めているところである.本研究は,総合型地域スポーツクラブの設立・運営の成否について,クラブが有する関係性という観点から検討をすることを目的とした.複数のクラブにおいてフィールドワークを行った結果,成功クラブは,近隣小学校との関係を良好な形で構築しているとともに,地域住民との関係をつくるべくクラブハウスを有効に活用していることが明らかになった.さらに,関係性は構築する先(ネットワークチャネル)だけでなく,関係性の質が重要であることが明らかになっている.停滞クラブは,成功クラブと比してクラブ外にネットワークを持っている人が少なく,成功クラブは,多くの人がクラブ外における「弱連結」を構築していることが明らかになった.本研究は,総合型地域スポーツクラブ(以下『クラブ』)における関係性の構築に着目し,クラブの運営に対して有効な提言をすることがねらいである.今年度の研究活動は,複数のクラブでのフィールドワークを行い,参与観察やインタビュー等のデータに基づき分析を行った.データ分析の結果,クラブが地域住民と良好な関係性を構築するに際して,クラブハウスは「ホーム機能」を有すべきであるという仮説的知見が得られた.ここでのホーム機能とは,会員が「自宅(=ホーム)」のように感じられるようなクラブハウスという意味である.客人として持て成すのではなく,自分の居場所としてのクラブハウスを作る必要性が指摘できた.さらに,クラブにとって小学校は地域社会への玄関としての機能を有するという仮説的知見を提示した.小学校は地域の児童への教育をする社会装置であると同時に,保護者や祖父母に対して情報発信をする機能をも有する.その意味で,小学校はクラブが地域の人々と関係を構築する際の玄関としての機能を果たすと考えられる.クラブに関する先行研究は,ニーズ調査や設立による効果などに着目したものが多く,本研究のようにクラブをマネジメントする際に特に重視すべきポイントを実証的データに基づいて明らかにした研究は少ない.また,特徴の異なる地域(東京都と滋賀県)のクラブを対象としてフィールドワークを行い,両者に共通のポイントを明らかにしたという点においても意義があると考えられる.文科省が総合型地域スポーツクラブの育成を強力に推進するようになってから10年以上が経過し,今後は量的増加だけでなく,質的向上が求められる中で,本研究が提案する仮説的知見は重要になると考えられる.今後も,現場の声を反映させたデータに基づくクラブ研究を推進しなければならない.今年度は,活発に活動している総合型地域スポーツクラブ(以下,「活発クラブ」とする)と活動が停滞感もしくは閉塞感があるクラブ(以下,「停滞クラブ」)の比較をするために,複数のクラブでフィールドワークを行い,その特徴を質的に分析した.活発クラブは,決して課題がないわけではなく,危機感はむしろ大きいと言って良い状況であった.ただ,停滞クラブとの違いは必ず動きがあることであった.活発クラブはその特徴によって2つのグループに分類されると考えられた.一方は少数の熱心な人が目標に向かって頑張っている「リーダー型クラブ」,他方は多くの人の積極的関与が認められる「ネットワーキング型クラブ」であった.多くの活発クラブは前者の特徴を有していた.現時点で活発な活動を展開し,予算規模を経年的に拡大していた.