hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員養成における現場体験学習の効果向上を目指す学習支援システムとプログラムの構築

3年間で4つの目的について、次の様に概ね順調な成果が得られ、構築した学習プログラムを教職科目に実装することができた。残した課題の一部については研究を継続する。1.「ビデオアノテーション機能を持つ学習支援システムに、指導案とビデオを連動して視聴する仕組みを作り、授業観察することで、教師の定型的・適応的行動の理解促進効果を検証」という目的は、目的の仕組みをシステムに実装して実験し、学生から教師の定型的・適応的行動に着眼した観察支援の可能性をアンケートより確認できた。2.「システムを用い、学生の観察フィルターを変容させ、教師の教育観への理解を深化させる方法として、授業ビデオ分析を助ける様式の利用、他学生の分析結果との比較、モデル教師との意見交換等の方法について有効性を検証」という目的は、他学生のコメントと比較できるシステム機能が自己のコメント分析に有効であるという結果を得た。加えて、様式の作成機能をシステムに実装し、教育観を深める等に有効な様式を検討する仕組みを開発した。しかし、モデル教師との意見交換は実施できなかった。3.「上記のシステム及び方法を用いた学習プログラムが、現場体験学習での教師理解の向上に有益であるかの検証」という目的は、アンケートと観察コメントから、教師理解の向上が期待できる結果を得た。特に、システムを使った学生の観察コメントから、熟練教師の授業観察での発話内容が推論的である点と同じ特徴が確認でき、授業活動への推論を促す訓練としての有効性を確認した。4.「様々な教師の授業ビデオ観察を通して、学生が志向する教師に出会えた場合、その教師理解への欲求が高まるかの検証」という目的は、模擬授業等で学生が行う科目と共通する授業ビデオを観察させることで、授業実践に影響を与えられるという結果を得たが、学生が志向する教師と出会えた場合の効果までは検証できなかった。本研究は、現場体験が重視される昨今の教員養成において、学生の授業実践力の育成に寄与する学習支援システムと学習プログラムの構築を目指す。具体的には、ビデオアノテーション機能を有するシステムにより、授業実践に対する観察力を育む訓練プログラムを開発し、教師の定型的・適応的行動への理解促進、学生が既得している観察フィルターの適正化、教師の教育観への理解の深化を図るものである。さらに、実践力を磨くにあたって極めて重要な要素である、学生の志向に合った教師との出会いを、複数のモデル教師による授業ビデオが視聴でき、かつ、その教師と時間と場所の制約を越えて対話できるシステムによって、その出会いの確率を高め、威光対象となる教師からの学びへとつなげることを目指している。2016年度は研究開始年度であり、年度前半において、大阪成蹊大学教育学部2年生前期配当の専門選択科目「教育の事例研究」を使って、ビデオアノテーション機能を有するシステムによる実証実験を行った。当該授業の4回目(2016年5月12日)と13回目(7月12日)を使い、教諭歴30年の滋賀県の現職教諭の授業ビデオを観察させ、学生の観察の変化を調査した。この間、2年生のほとんどは2週間の小学校でのインターンシップを体験しており、体験との関連性も調査した。アンケートとビデオ観察の書き込みから、観察力向上の有効性が期待できる結果を得た。上記の実証実験等から、当該システムのビデオ観察の書込み様式が一つでは、分析の観点がその様式に縛られてしまうことが危惧されるため、授業ビデオを分析する様式を追加・変更する機能を追加した。また、ビデオ内の授業活動をより詳細に分析できるようにする目的で、ビデオ画面とは別に、授業指導案や配布物なの授業資料が提示できる画面を表示することのできる仕組みを追加した。2016年度は5つの事柄について、それらの実施を計画した。(1)開発済みのビデオアノテーション機能を持つ学習支援システムを、授業ビデオを観察できる仕組みに改修する。具体的には、授業ビデオを共有・選択する機能、指導案とビデオを連動表示する機能、教師行動を分析する様式を登録する機能などをシステムに追加する。(2)モデル教師となる教員を探し、その授業を撮影又は撮影したものを入手し、学習支援システムのビデオライブラリに登録する(数名分の授業ビデオを予定)。(3)入手したビデオを学習支援システムに登録し、改修によって学生の授業観察の訓練に利用できるかを、研究メンバーと数名の学生の被験者により機能テストを行う。(4)機能テストより問題点を洗い出し、学習支援システムの改善を図る。(5)日本教育工学会の全国大会又は研究会にて、改修した学習支援システムの新規性を中心に発表し、研究者との意見交換を図る。(1)については、指導案とビデオを連動表示する機能と、教師行動を分析する様式を登録する機能を学習支援システムに追加し、改修を行った。(3)については、大阪成蹊大学で行われている授業を使い、予定していた規模より多い、30名ほどの学生を対象に実証実験を行うことができた。また、他者のコメントを確認できる点や観察する視点の増加等について有効であることが分かった。(5)については、日本教育学会の全国大会および日本教育工学会の研究会で発表し、意見効果を行うことができた。しかし、(2)については、授業ビデオの登録が1件のみにとどまっており、授業ビデオの本数の充実を図る必要がある。また、(4)については、(3)の実証実験を行った授業の時期が前期であったため、(1)でのシステム機能追加作業が間に合わず、機能テストは2017年度に改めて行うこととなった。

現場体験が重視される昨今の教員養成に対応すべく、本研究では、大学の教員養成の中で、学生の授業実践力の育成に寄与する学習支援システムと学習プログラムの構築を目指している。具体的には、ビデオアノテーション機能を有する学習支援システムにより、授業実践に対する観察力を育む学習プログラムを開発し、教師の定型的・適応的行動への理解促進、学生が既得している観察フィルターの適正化、教師の教育観への理解の深化を図る。そして、この目的を達成するため、本研究助成2年目の2017年度については、学習支援システムを利用した学習プログラムの実証実験を行い、学生の観察力の変化を検証すると共に、授業ビデオを増やすことを計画として掲げた。この計画に基づき、まず、2016年度に当該システムに追加した授業指導案や配布物などの授業資料を表示する機能の学習効果を図るために、教育学部の4回生を対象に実証実験(2017年8月8日)を行った。その結果、授業ビデオと併せて関連資料を提示する新機能について、その有効性に関する高い評価をアンケートより得た。特に、有効性に関する記述として、教師の定型的・適応的行動に着眼したコメントが確認できた。次に、実証実験に利用する授業ビデオの充実を図るために、3本の現職教諭による特色のある授業を収集・収録した。そして、これらの授業ビデオを利用して、教職課程を受講する2年生4年生を対象とした2つの教職に関する科目の中で3回の実証実験(2017年11月17日12月8日)を行った。現在、この分析を進めている。さらに、当該システムについては、ビデオアノテーション機能を使って熟達者の授業を観察し、そこから得たものを自分の授業実践にフィードバックすることを促すための機能を追加した。これは、継続的な授業実践力の向上を支援する仕組みの実現に向けた準備として行った。本研究の具体的な課題として、次に示す(a)(d)を明らかにすることを挙げた。(a)ビデオアノテーション機能を持つ学習支援システムに、指導案とビデオを連動して視聴する仕組みを作り、これにより授業観察することで、教師の定型的・適応的行動の理解促進効果を測る。(b)このシステムを用い、学生の観察フィルターを変容させ、教師の教育観への理解を深化させる方法として、授業ビデオの分析を助ける様式の利用、他学生の分析結果との比較、モデル教師との意見交換などを行い、それらの方法の有効性を検証する。(c)以上のシステムと方法を用いた学習プログラムが、学生の現場体験での教師理解の向上に有益であるかを検証する。併せて、(d)様々な教師の授業ビデオ観察を通して、学生が志向する教師に出会えた場合、その教師理解への欲求が高まるかを検証する。2016、2017年度の研究を通して、(a)及び(c)については、授業指導案とビデオを連動して視聴する機能を当該システムに組み込むことができ、実証実験を通して、その機能の有効性が確認でき、一部の学生のコメントから、教師の定型的・適応的行動に着眼した記述が確認できた。(b)については、当該システム利用の利点として、他学生の分析結果と比較できることに有効性があるとする記述をアンケートより得た。
プライバシー意識の国際比較―ネットにおける個人情報の開示に影響を与える要因

日本人がインターネットを他の国の人々と比べて信頼しないのはなぜか、という問題意識に基づき、信頼度とインターネット上のプライバシーなどとの関連を実証的に分析することを目指している。日本人の文化的特性が、インターネット上の信頼度を規定しているのではないかという仮説に基づき、台湾との比較調査を行う。台湾を比較対象にした理由は、台湾は日本とにた経済レベルの国でありながら、過去の研究においてネット上の自己開示度においてきわめて大きな違いが見られたからである。今後の研究では、インターネットの行動の一つとしてSNS(Social Network Service)に焦点をあてる。SNSに焦点をあてることによりネットワークの規模や相互作用の頻度などの測定が容易になると考えられるからである。このような問題意識にたって平成30年度は数回、共同研究者との間で研究会を開き、質問文や調査方法などについて検討した。また、別予算ではあるが本研究で用いる予定の質問文について日本人を対象とした予備調査を実施することもできた。また、一部の質問は中国語に翻訳済みであり、平成31年度に台湾で実施する調査において使う予定である。また、WIP(World Internet Project)で行われる39カ国の国際比較調査については、他国チームと意見交換をしており、完全ではないが一部の質問項目について台湾の比較分析とは別に多国間の国際比較分析を行うことを予定している。研究会を開催して質問文の検討をおこなった。さらに、関連した予備調査を別の経費で実施することができ、使う予定の質問文についても含めることができた。また、いくつかの質問項目については、当該年度の予算を用いて中国語の翻訳をおこなった。日本と台湾において調査を行い、比較研究を行う。比較可能性をたかめるために、どのような対象を選んで調査するのが好ましいのかを検討する必要がある。また、文化差を説明する変数についても、今後さらに検討を進める必要がある。一部の費用を次年度繰越としたためである。
Lenti-CRISPR感染リンパ節転移モデルを用いた転移支配遺伝子の探索と制御

1マウス口腔由来の扁平上皮癌細胞株を、マウスへ移植し、転移したリンパ節から分離したがん細胞をさらに次のマウスへ移植した(In vivo passage)。2RNAメチル化のN6-メチルアデノシン(m6A)に着目し、m6A脱メチル化酵素のリンパ節転移に与える影響について詳細な解析を進めた。前年度までにm6A脱メチル化酵素はヒト食道扁平上皮癌細胞の増殖を制御することが分かったが、細胞周期の解析からG1からS期への進行に不可欠であることが分かった。RNA-seqによるm6A脱メチル化酵素ノックダウン細胞の遺伝子発現解析により、m6A脱メチル化酵素の標的遺伝子候補を同定することができた。高頻度リンパ節転移モデルにおけるin vivo CRISPRscreeningのwet解析のパートを完了させることができた。現在、次世代シーケンス解析中であり、次年度はシーケンスで得られたデータのdry解析により転移支配遺伝子を同定できる見込みである。また、m6A脱メチル化酵素によるヒト食道扁平上皮癌細胞の増殖制御のメカニズムも解明されつつあり、リンパ節転移巣における癌細胞の増殖に対する治療標的となることが期待される。以上より、本課題は、おおむね順調に進展していると判断した。1今後はシーケンスで得られたデータのdry解析によって転移支配遺伝子の候補を同定する。同定された候補因子について、CRISPR-Cas9によるノックアウトを行い、高頻度リンパ節転移モデルで検討する。2ヒト食道扁平上皮癌細胞におけるm6A脱メチル化酵素の標的遺伝子候補について、m6A-RIPにより実際にmRNAのメチル化の制御を検討し、増殖制御のメカニズムを解明する。さらに、m6A脱メチル化酵素ノックダウン癌細胞のヌードマウスへの移植により、in vivo増殖におけるm6A脱メチル化酵素の役割も明らかにする。これらの解析によりリンパ節転移巣の増殖に対する新たな治療標的の探索を進める。1マウス口腔由来の扁平上皮癌細胞株(NRS1M1)細胞を、マウス背部へ移植し、転移したリンパ節から分離したがん細胞をさらに次のマウスへ移植、これを繰り返すことで高頻度リンパ節転移モデルを構築した(In vivo passage)。In vivo passageの継代数が進むにつれて腫瘍増殖速度が上昇した。リンパ節転移への影響は現在解析中である。2DNAメチル化,ヒストン修飾などエピジェネティクスに加えて,近年RNA修飾によるepi-transcriptomeが注目されている。最も多く存在するRNAのメチル化であるN6-メチルアデノシン(m6A)に着目し、m6A脱メチル化酵素であるALKBH5やFTOのリンパ節転移に与える影響について調べた。CRISPR-Cas9ゲノム編集によって作製したALKBH5欠損、ヒト食道扁平上皮癌細胞株(TE5, TE9; 8))を用いてin vitro assayを行った。Western Blotによるタンパク発現の変化、RT-qPCRによるRNAレベルでの発現変化、Growth assayやMigration Assay(Transwell chambers (Corning, NY, USA))を行ったが、有意な変化は認めなかった。RNA干渉(siRNA, shRNA)を用いて、上記のin vitro assayを続けた。ヒト食道扁平上皮癌細胞株(TE5, TE9)に対するsiRNA/shRNAによるALKBH5ノックダウンは増殖能を明らかに低下させた。またEカドヘリン発現をタンパクレベル、RNAレベルともに上昇させた。高頻度リンパ節転移モデルを構築した(In vivo passage)。今後はIn vivo passage 0, 1, 2, 3それぞれの細胞株を用いて、網羅的遺伝子発現解析を行い、リンパ節転移促進因子の同定を行う。さらには、この樹立した高頻度リンパ節転移モデルに、Lenti-CRISPR libraryを導入し、in vivo passageを行うことでリンパ節転移抑制因子を同定する。(当初の予定よりやや遅れていると判断)一方、当初の研究予定にない、CRISPR-Cas9ゲノム編集によって作製したALKBH5欠損、ヒト食道扁平上皮癌細胞株(TE5, TE9; 8))を用いたin vitro assayを行った。近年RNA修飾によるepi-transcriptomeが注目されているため、並行して本研究も実施して行く。(当初の計画以上に進展していると判断)総合的に、本課題は、おおむね順調に進展していると判断した。

以上より、本課題は、おおむね順調に進展していると判断した。今後の研究の推進方策に関しては以下の通りである。1マウス由来の癌細胞を用いた高頻度リンパ節転移モデル(In vivo passage)は完成したが、ヒトTE1細胞株においては移植再現性が確認できなかった。そこで、癌幹細胞(CSC)は自己複製能を持ち、癌の転移巣形成に大きく関わっているため、CSCの特性の1つである、Spheroidを形成した細胞群を作製し、移植を行う予定である。2腫瘍増殖能の著しい低下により移植必要細胞数を確保できないため、薬剤誘導性にshALKBH5が発現するベクター(Tet pLKO.1 puro; addgene)を移植可能なヒト食道癌細胞株(OE21またはspheroid形成させたTE1)へ導入する。この薬剤誘導性shALKBH5発現ベクター導入ヒト食道癌細胞株をマウスの背部皮下へ移植し、生着が確認されたところで、誘導薬剤(テトラサイクリンまたはドキシサイクリン)をマウスへ経口投与する。薬剤誘導性にALKBH5発現が抑制され、腫瘍増殖が抑えられるかを確認する。3マウス由来の癌細胞を用いた高頻度リンパ節転移モデルで得られたサンプル、In vivo passage 0, 1, 2, 3それぞれの細胞株を用いて、網羅的遺伝子発現解析を行い、リンパ節転移促進因子の同定を行う。さらには、この樹立した高頻度リンパ節転移モデルに、Lenti-CRISPR libraryを導入し、in vivo passageを行うことでリンパ節転移抑制因子を同定する。1今後はシーケンスで得られたデータのdry解析によって転移支配遺伝子の候補を同定する。同定された候補因子について、CRISPR-Cas9によるノックアウトを行い、高頻度リンパ節転移モデルで検討する。2ヒト食道扁平上皮癌細胞におけるm6A脱メチル化酵素の標的遺伝子候補について、m6A-RIPにより実際にmRNAのメチル化の制御を検討し、増殖制御のメカニズムを解明する。さらに、m6A脱メチル化酵素ノックダウン癌細胞のヌードマウスへの移植により、in vivo増殖におけるm6A脱メチル化酵素の役割も明らかにする。これらの解析によりリンパ節転移巣の増殖に対する新たな治療標的の探索を進める。
重力を感受する内皮細胞のオーキシン横輸送に果たす役割

植物の重力応答機構の解明は、植物の重力環境への適応と進化の意味を理解する上で重要な研究課題である。本研究では、キュウリ芽生えの重力形態形成(ペグ形成)とオーキシンの輸送の関わりを明らかにすることを目的にしている。前年度までに、私はキュウリ芽生えの重力形態形成において、重力感受細胞である内皮細胞で発現するオーキシン排出キャリアCsPIN1の局在パターンを免疫組織化学的に解析し、CsPIN1が重力感受細胞である内皮細胞の細胞膜に局在し、その局在が重力刺激に応答して局在が変動することを見いだした。これらの結果より、重力刺激依存的なキュウリ芽生えの形態形成にはCsPIN1を介したオーキシンの輸送が関与するという新規モデルを提唱し、Plant Physiologyに原著論文として投稿し、論文が受理された(2012年1月)。本年度は、さらに上記の結果が真の重力応答であることを確認するために、国際宇宙ステーションを利用した宇宙実験に参加し、宇宙の微小重力環境下で育てた芽生えにおいて、前年度までの結果の再現性を検証した。その結果、宇宙実験でも前年度までの結果が再現され、重力刺激を受けたペグ形成領域では、内皮層を通って上側から下側へオーキシンが輸送されることにより、オーキシンの偏差分布が誘導される仮説を提唱した。これらの研究成果により、1920年代に提唱された「屈性の原因はオーキシンの横輸送によるオーキシン偏差分布に起因する」とするColodny-Went説の分子レベルでの理解が可能となった。本研究結果は植物生理学において極めて大きい意義を持つ研究成果であった。私は,平成21年度,キュウリ芽生えの根と胚軸の境界領域の重力感受細胞であると推測される内皮細胞で発現しているオーキシン排出キャリアであるCsPIN1の免疫組織化学染色を行う際の固定液を検討し,従来よりも強いCsPIN1に対するシグナルを得ることに成功した。本方法を用いてCsPIN1の重力応答性を解析した結果,重力刺激を与えて横倒した芽生えの境界域の上側に位置する内皮細胞の下側の細胞膜のCsPIN1タンパク質の蓄積量が,重力刺激を与えてから30分後に増加することを発見した。また,境界領域のオーキシン量を測定するために,首都大学東京生命科学専攻小柴研究室と共同研究を進めた.内部標準として^<13>C-IAAを用い、GC-SIM-MSにより,境界領域に重力刺激を与えて経時的にオーキシンを定量した定量し,境界域の上下のオーキシンの偏差分布は重力刺激を与えてから30分後に認められることを明らかにした.このことより,境界域のオーキシンの偏差分布の誘導にCsPIN1の蓄積の変化が機能している可能性を示唆した。さらに,境界領域の上下におけるCsPIN1タンパク質の生化学的な量の差異を検証するために,境界領域の上下を切り分けて総膜画分タンパク質を抽出し,CsPIN1抗体を用いた免疫ブロッティングを行った結果,境界領域の上下ではCsPIN1タンパク質の量は同量であることを明らかにした.このことより,境界領域の重力刺激依存的なCsPIN1の局在変動は,CsPIN1のタンパク質量の変動を伴わない重力応答であることを明らかにした.本研究成果は,内皮細胞が重力刺激に応答してオーキシンの偏差分布を誘導する新しいモデルを提唱できる点が評価される。当研究室では、これまでに、ペグ形成にはオーキシンが重要であること、膜貫通型タンパク質であるオーキシン排出キャリアCsPIN1が、ペグ形成部位(TR領域)の重力感受細胞である内皮細胞に発現していることを明らかにしてきた。そこで、前年度までに、私はCsPIN1の局在パターンを免疫組織化学的に解析し、CsPIN1がTR領域において内皮細胞の細胞膜に局在し、その局在が重力刺激依存的に変動することを明らかにした。加えて、TR領域のオーキシン量を定量解析した結果、CsPIN1の局在変動のタイミングと同調する形でオーキシン量が変動することを明らかにした。本年度は、さらにCsPIN1局在とオーキシン変動、最終的な形態であるペグ形成に関する知見を深めるために、オーキシン輸送阻害剤(TIBA・PBA)を用いた研究を行い、これらの薬剤がキュウリ芽生えの重力形態形成(ペグ形成)、CsPIN1の蓄積パターン、オーキシンの分布に与える影響について解析し、オーキシン輸送阻害剤は、CsPIN1に影響を与え、重力刺激によるオーキシンの偏差分布の誘導を阻害し、重力形態形成を阻害する可能性を見出した。今後、本研究を継続することにより、オーキシン輸送阻害剤がCsPIN1の蓄積パターンに影響を与えて重力形態形成を阻害するメカニズムに関する新知見が得られると期待される。前年度までに、私はキュウリ芽生えの重力形態形成において、重力感受細胞である内皮細胞で発現するオーキシン排出キャリア

CsPIN1の局在パターンを免疫組織化学的に解析し、CsPIN1が重力感受細胞である内皮細胞の細胞膜に局在し、その局在が重力刺激に応答して局在が変動することを見いだした。これらの結果より、重力刺激依存的なキュウリ芽生えの形態形成にはCsPIN1を介したオーキシンの輸送が関与するという新規モデルを提唱し、Plant Physiologyに原著論文として投稿し、論文が受理された(2012年1月)。本年度は、さらに上記の結果が真の重力応答であることを確認するために、国際宇宙ステーションを利用した宇宙実験に参加し、宇宙の微小重力環境下で育てた芽生えにおいて、前年度までの結果の再現性を検証した。その結果、宇宙実験でも前年度までの結果が再現され、重力刺激を受けたペグ形成領域では、内皮層を通って上側から下側へオーキシンが輸送されることにより、オーキシンの偏差分布が誘導される仮説を提唱した。これらの研究成果により、1920年代に提唱された「屈性の原因はオーキシンの横輸送によるオーキシン偏差分布に起因する」とするColodny-Went説の分子レベルでの理解が可能となった。本研究結果は植物生理学において極めて大きい意義を持つ研究成果であった。
結晶性Ｍｏ－Ｖ－Ｏ複合酸化物の触媒構造設計による低級アルカン選択酸化触媒活性制御

結晶性Mo3VOx複合酸化物触媒(MoVO)は{Mo6O21}6-五員環ユニットと金属酸素八面体で構成され、構造内には5、6、および7員環を有する。MoVOは異種金属導入や骨格金属置換に対して柔軟な構造であり、これにより触媒活性を制御できる。しかし、これまでの研究では限られた金属(Te, Sb, Nb等)しか構造内に導入できてなく、種々金属をMoVO内に導入する技術の開発が望まれていた。これまでに我々は、MoVO合成の前駆体溶液に存在する対カチオンをアンモニウムイオンからアルキルアンモニウムイオンに変えることで、種々アルキルアンモニウムイオンを構造内に含むMoVOの合成に成功している。興味深いことに、対カチオンがアンモニウムイオンの場合、MoVOに異種金属を加えてもその金属種に由来する酸化物相が形成するだけであったのに対し、アルキルアンモニウムイオンを対カチオンとすると、種々金属が構造内に導入したMoVOが得られることを見出した。プロピレン用工業触媒との対比から、プロパン選択酸化用の触媒としてBiが構造内に導入されたMoVO(MoVBiO)の合成はこれまでに熱心に研究されていたが、これまでに成功を見なかった。しかし、合成時の対カチオンをエチルアンモニウムイオンとすることで、今回初めてMoVBiOの合成に成功した。MoVBiOではBiは構造の6員環に位置し、エチルアンモニウムイオンは7員環に位置していた。MoVBiOはMoVOよりもはるかに高いプロパンアンモ酸化能を示したことから、Bi導入の優位性が見て取れた。また、MoVOの5員環部にWが導入されたMoVWO、MoVOの7員環部にFeが導入されたMoVFeOの合成にも成功した。MoVOとMoVWOはエタンの酸化に活性を示したが、MoVFeOはエタン酸化に全く不活性であった。触媒の部分構造が触媒活性に影響する様子がクリアに見て取れた。27年度が最終年度であるため、記入しない。結晶性Mo3VOx複合酸化物触媒(MoVO)は低級アルカンの選択酸化反応に非常に活性の高い触媒であり、特に、エタン酸化的脱水素反応については世界最高活性を達成している。この触媒は結晶構造中の7員環ミクロ細孔(直径0.40 nm)にエタンを取り込み活性化するため、ミクロ細孔全体が反応に関与することが我々の研究で明らかになっている。そのため、ミクロ細孔の制御がエタン選択酸化触媒能に強く関与していることが予想される。MoVOは酸化還元により7員環ミクロ細孔径が制御可能であることを我々は以前に報告した。今回、MoVOに酸化還元処理を行うことで、触媒の構造、ミクロ細孔性質、およびエタン酸化触媒反応活性能の関連を検討した。MoVOは還元処理を行うことで、5つの金属酸素八面体で構成されるペンタマーユニット中の、7員環に面した金属-酸素-金属結合の酸素が優先的に脱離し、しかもこれは再酸化で元に戻らないことを明らかにした。この酸素が脱離することでエタン選択酸化触媒能は3倍以上に増大した。一方、還元が過度に進行すると、7員環を取り囲む5つのMoで構成される五員環ユニットが膨張して7員環を圧迫することが分かった。これにより、エタンの細孔内へのアクセスが制限され、触媒活性能は著しく減少した。酸化還元によるMoVOの7員環近傍の局所的な構造変化がエタン選択酸化触媒反応に大きく影響する様子が見て取れた。本研究により、エタン選択酸化触媒反応の分子レベルでの理解が可能となった。

MoVOとMoVWOはエタンの酸化に活性を示したが、MoVFeOはエタン酸化に全く不活性であった。触媒の部分構造が触媒活性に影響する様子がクリアに見て取れた。本年度の研究により、結晶性Mo3VOx複合酸化物触媒(MoVO)の酸化還元による局所的な構造変化と、構造中の特定の酸素が触媒活性に大きく作用することを明らかにできた。これにより、MoVOの局所的な触媒構造と触媒活性の強い相関が見て取れた。この成果は本研究課題の「結晶性Mo-V-O複合酸化物の触媒構造設計による低級アルカン選択酸化触媒活性制御」について、触媒構造の制御すべき箇所を特定できたことを意味し、本課題を大きく進展させることができたと考える。また、本年はMoVO触媒構造を変えることなく、第三金属を構造内に含む触媒群を合成することができた。この触媒群と第三金属を含まないMoVOの触媒反応活性を比較することで、触媒反応における第三金属の役割を明らかにできた。また、これにより、触媒能を制御することができた。触媒構造中に、局所的に異金属を添加することで触媒活性能を制御できたことは、本研究課題の大きな前進であると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。エタン選択酸化反応における、結晶性Mo3VOx複合酸化物触媒(MoVO)の活性酸素種の同定、およびミクロ細孔と同定した酸素種が有効である新たな反応の開拓を行う。さらに、幅広い種類の第三金属を触媒構造内に添加することで、触媒反応への第三金属の添加効果を明らかにし、新たな反応への展開も行う。
人工雪を用いた降雪風洞実験による屋根雪分布形状の推定と実務設計への展開

北海道・東北・北陸地方などの多雪地域に建設する建築物は、屋根雪荷重を考慮して設計する必要がある。特に、工場や体育施設などの大スパン建築物では、構造体重量を少なくして応力を低減させることが有利となる一方で、雪荷重の占める割合が増大するためその荷重評価が特に重要となる。近年の雪工学研究の発展により、地上積雪の深さや重量については観測資料に基づく統計的な算定が可能となった。しかし、屋根雪の分布は、風の吹き払い・吹きだまり効果によって著しく偏分布をすることがあり、その形状推定は必ずしも容易ではない。本研究は、積雪寒冷地において、1回の吹雪現象によって形成される建築物屋根雪の偏分布形状を予測するための実験的手法を検討したものである。その一つは、人工雪を用いた低温室内における降雪風洞実験である。水平屋根を有する実在建物の野外実測調査結果と実験で得られた縮尺模型の屋根雪分布とを比較した結果、実験風向や実験風速を野外条件と近似させることにより、当該風洞実験が屋根雪の分布パターンをある程度再現できることを示した。二つ目は、屋根雪の偏分布現象は、屋根面近傍の流れ場の影響を受けることから、屋根面の風圧分布特性に注目した。5種類の屋根形状について、一般の風圧風洞実験から得られる平均風圧分布と降雪風洞実験から得られる屋根雪分布両者の増減特性とを比較した。その結果、両者に相関関係があることが分かった。この関係を利用して、屋根面の平均風圧係数に基づいて屋根雪偏分布形状を工学的に推定し得る実用的方法を提示することができた。北海道・東北・北陸などの多雪地域に建つ建築物では、屋根雪の吹き払いや吹きだまりによって屋根面における積雪量が偏在することがあり、設計上その影響を考慮しなければならない。この屋根雪の偏分布形状を推定する手法の一つとして、降雪風洞実験が挙げられる。本研究は、人工雪を用いた低温室内での降雪風洞実験により、信頼性の高い屋根雪分布形状予測手法の確立を目的の一つとしている。実験モデルとして、札幌市郊外に建つ水平屋根を有する実在建物を選定し、その屋根雪実測資料と風洞実験結果とを比較して、実験手法の照査を行った。その結果、人工雪を用いた降雪風洞実験は、その風向・風速を野外条件と近似させることによって、屋根雪分布形状のパターンバリエーションの推測がある程度可能であることが分かった。また、他の屋根形状として、切妻屋根を選び、それの積雪分布特性について検討した。屋根雪の偏分布現象は、屋根面近傍の気流性状と密接な関連があるため、風工学の分野における風洞実験手法や成果を利用して、屋根雪分布形状を推定できれば大変都合がよい。本研究では、気流の乱れあるいは渦による圧力の変動に着目し、屋根面全域における変動風圧係数の分布特性と屋根雪分布形状両者の相関性を検討した。上記の水平屋根を有する建物を対照として実験を行った結果、風圧の変動が大きいほど積雪深は小さくなり、概ね両者が相関性を有していることを確認した。この時の適用条件として、降雪風洞実験における風速が挙げられ、本実験の範囲では屋根高さ風速1.51.7m/s程度において有効であった。屋根雪の偏分形状予測を目的として、札幌市郊外に建つ正方形水平屋根を有する実在建物を対象とした吹雪風洞実験および一般の風圧風洞実験を行った。1.屋根雪深さの実測調査の結果、屋根面の対角線方向(風向角45°と記す)をなす主風向において、風上側角部から風下側に向かって屋根雪のV字形吹き払い域が発生した。2.人工雪を用いた降雪風洞実験を行い、実験風向・風速および実験気温を野外条件と近似させることにより、前項の屋根雪の偏分布形状を概ね再現できることを検証した。当該実験手法が、屋根雪分布形状の推定法として有効性を有していることを示した。

3.屋根雪の偏分布現象は、屋根面近傍の気流性状と密接な関連がある。筆者らは、風向角45°の場合、風上側角部から風下側に向かって屋根面に発生する気流の円錐渦とV字状の屋根雪の吹き払い域形状とが近似していることに着目した。風圧風洞実験により得られる屋根面の変動風圧分布と降雪風洞実験により得られる屋根雪の偏分布との関連性を検討した結果、両者に強い相関性が認められた。このことは、屋根面の風圧分布特性から屋根雪分布形状を推定できる可能性があることを示唆している。建築物の設計用雪荷重を算定する際、風の吹き払い・吹きだまり効果に起因する屋根雪の偏分布形状を適切に推定しなければならない。屋根雪の積もり方と屋根面近傍の気流流線および屋根面の風圧力は密接な関係があると考えられる。筆者らは、屋根面の風上から風下へ向かう風圧分布に着目し、その圧力勾配が積雪深分布へ及ぼす影響について焦点を合わせることにした。屋根形状として、パラペットなし水平屋根、パラペットを有する水平屋根、二段水平屋根、半球ドーム屋根および切妻勾配屋根の計5種類を選定して、人工雪を用いた降雪風洞実験および屋根面の風圧風洞実験を行った。各屋根それぞれのセンターライン断面において、2次元物体周りの流れ場に焦点をあてて得られた成果は、次のように纏められる。1.1回の吹雪による屋根雪の偏分布形状は、屋根面平均風圧分布の増減特性と概ね相関関係があることを示した。積雪の増加要因として負圧の減少あるいは正圧の増大を、逆に積雪の減少要因として負圧の増大あるいは正圧の減少を挙げることができる。特に、パラペットなし水平屋根および半球ドーム屋根において、これらの関係が顕著に認められた。2.パラペットなし水平屋根および半球ドーム屋根を対象として、屋根面の平均風圧係数に基づき、屋根雪偏分布形状を簡略的に推定する方法を提示した。これは、従来経験的に行われてきた偏分布予測に対し、風工学的根拠を与えるものであり、実務設計への展開方法を示したものと言える。
時間分解ESRによる短寿命常磁性種の研究の新展開

本研究の目的は時間分解ESR(TRESR)による短寿命三重項状態と中間体ラジカルの研究の新しい展開をはかることで,その方向は二つに大別される。第一は方法論の展開で,CIDEPーENDORと遅延過渡章動法を試みた。ENDOR用の特殊キャビティを設計,製作し,CIDEPーENDORの実験準備は完了したが,これを用いて種々の実験を行うには至らず,今後の課題として残された。遅延章動法による三重項ダイナミクスの研究についても予備的な実験は完了し,今後興味ある系への利用の見通しが得られた。第二の方向は化学的に興味ある新しい系への研究の展開で,この方向では以下に記す興味ある成果が得られた。(I)短寿命三重項状態の研究a)分子内水素結合系の三重項状態メチルサリチレ-トとその関連化合物の三重項状態について混晶を用いて詳細な実験的研究を行って零磁場分裂テンソルやスピン密度を決め,さらにUHF法を用いての計算結果と比較検討してその電子状態,構造について知見を得た。また,ベンゾオキサゾ-ル,ベンゾチアゾ-ルの三重項状態のTRESRによる研究を種々の溶媒中で行い,その三重項状態の性格を明らかにした。b)ピリジン置換体の三重項状態、チシアノピリジンの三重項状態について混晶を用いて詳しい実験を行うと共に,ab initlo計算,りん光観測の結果も加えて三重項状態について詳細に調べ,この三重項状態が^3nπ^*ー^3ππ^*の振電相互作用で大きく歪んでいることを明らかにした。c)C_<60>,C_<70>の三重項状態,C_<60>,C_<70>の三重項状態をTRESRで調べ,その電子状態と低温におけるダイナミクスについて興味ある知見を得た。(II)光化学初期過程の研究ベンジルの光反応で生じるCIDEPについて,分極の生じる機構,低温イソプロパノ-ル溶液中で観測されるシグナルの遅い立ち上りの原因の解明を中心に詳しい研究を行って興味ある知見を得た。本研究の目的は,(1)時間分解ESRにおける新しい方法論の開発を試みること,(2)従来の方法を用いて化学的に興味ある問題への展開をはかる.の二つである。第一の課題については,主として遅延過渡章動法を用いて短寿命三重項状態のダイナミクスの研究を試み,この方法が10100μsの寿命の三重項状態の研究に十分有用であることが示された。CIDEPーENDORの試みについては,ENDOR用キャビティの納入が予定より遅れ,この方法の検討は次年度の課題として残された。第二の課題については以下のような実績を得た。(1)カルボニル分子の水素引き抜き反応における重水素効果アセトンなどの脂肪族カルボニルの三重項状態の水素引き抜き反応について,CIDEPスペクトルの詳しい解析から重水素効果について詳しく調べた。その結果k_H/k_Dは常温から-40°Cまで34の値で,ほとんど温度変化しないことが示され,古典的な遷移状態論からの予測とは合わないことが明らかにされた。(2)ベンジル光反応におけるCIDEPの機構,ベンジルの光反応で生じるCIDEPは2ープロパノ-ル中で速い立ち上りと遅い立ち上りの2成分から成る。遅い成分について温度,溶媒,濃度依存性について詳しく検討を行い,そのCIDEPの機構について考察した。

その結果は三重項ー二重項の相互作用によって生じる機構から予測されるものと矛盾しないことが明らかにされた。(3)ハロゲンを含むベンゼン置換体の三重項状態の挙動について,時間分解ESR法を用いて詳しい研究を行った。その結果,ゼロ磁場の様担により三つの場合に分類されることが明らかになった。この結果をベンゼン置換体における疑ヤン・テラ-効果の分子および溶媒依存性より説明することを試みた。その他に,ピラジン誘導体の三重項状態のゼロ磁場分裂の温度変化,ベンズオキサゾ-ルの短寿命三重項状態などについても興味ある知見を得た。本研究の目的は時間分解ESR(TRESR)による短寿命三重項状態と中間体ラジカルの研究の新しい展開をはかることで、その方向は二つに大別される。第一は方法論の展開で、CIDEPーENDORと遅延過渡章動法を試みた。ENDOR用の特殊キャビティを設計、製作しCIDEPーENDORの実験準備は完了したが、これを用いて種々の実験を行うには至らず、今後の課題として残された。遅延章動法による三重項ダイナミクスの研究についても予備的な実験は完了し、今後興味ある系への利用の見通しが得られた。第二の方向は化学的に興味ある新しい系への研究の展開で,この方向では以下に記す興味ある成果が得られた。(1)短寿命三重項状態の研究a)分子内水素結合系の三重項状態メチルサリチレ-トとその関連化合物の三重項状態について混晶を用いて詳細な実験的研究を行って零磁場分裂テンソルやスピン密度を決め、さらにUHF法を用いての計算結果と比較検討してその電子状態、構造について知見を得た。また、ベンゾオキサゾ-ル、ベンゾチアゾ-ルの三重項状態のTRESRによる研究を種々の容媒中で行い、その三重項状態の性格を明らかにした。b)ピリジン置換体の三重項状態、4シアノピリジンの三重状態について混晶を用いて詳しい実験を行うと共に、ab initio計算、りん光観測の結果も加えて三重項状態について詳細に調べ、この三重項状態が^3nπ^〓ー^3ππ^〓の振電相互作用で大きく歪んでいることを明らかにした。c)C_<60>,C_<70>の三重項状態C_<60>,C_<70>の三重項状態をTRESRで調べ、その電子状態と低温におけるダイナミックスについて興味ある知見を得た。(II)光化学初期過程の研究ベンジルの光反応で生じるCIDEPについて、分極の生じる機構、低温イソプロパノ-ル溶液中で観測されているシグナルの遅い立ち上りの原因の解明を中心に詳しい研究を行って興味ある知見を得た。
ペルオキシソーム形成過程のペルオキシソーム膜蛋白質特異的輸送の構造生物学的研究

普遍的なミトコンドリア外膜タンパク質の品質管理機構の解明のために、酵母Msp1、ヒトATAD1の結晶構造解析を行い、酵母Msp1では原子モデルを構築でき、その結晶構造はp97-D2ドメインと非常に似ていることを見出した。またペルオキシソームマトリックス蛋白質の移送に必須のPex7pに結合する新規AAAタンパク質として単離されたP7BP2の高速AFM観察では、AAA六量体リング構造の典型的な中央に穴のあるリング構造が観察され、1本のポリペプチド鎖で疑似六量体リング構造をとる、ダイニンタイプの新規AAA蛋白質であることがわかった。ペルオキシソーム膜蛋白質のペルオキシソームへの移送に必須の役割を持つシャペロン蛋白質Pex19pの結晶構造解析を中心とした構造生物学的アプローチで、膜蛋白質の移送メカニズムの解明を目指している。そのために、Pex19p全長をターゲットとした結晶化と平行して、機能領域毎の部分構造を個別に解析する方法を採用している。Pex19pのN末領域はプロテアーゼ感受性で、配列からも本来単独では決まった構造を取らない天然変性蛋白質の一種ではないかと推測しているが、この領域は、ペルオキシソーム膜蛋白質輸送に必須のPex3pだけでなく、マトリックス蛋白質輸送に関わるPex14pとも相互作用することがわかっており、PMP同様、これらパートナー蛋白質と安定な複合体を形成させれば、Pex19p-N末領域も一定の構造を取り、結晶化を有利に進められると考えられる。現在までにゲル濾過で安定したPex19-Pex3p複合体が精製できており、結晶化と同時に、高速原子間力顕微鏡(AFM)解析を熊本大学発生医学研究所との共同研究として行っている。またPex19p-N末領域単独、N末領域とPex14pの細胞質領域との安定な複合体の結晶化を進めている。またミトコンドリアやペルオキシソームといったオルガネラを細胞当たり1つだけ持ち、強酸性環境、中程度の高温で生育するCyanidioschyzon merolae(通称シゾン)のPex19pの結晶化も行っている。シゾンPex19pは精製の段階で高温(80度)に晒しても安定で、大腸菌発現系からコンタミ蛋白質を効率よく除去出来、かつこの熱安定性は結晶化により有利であると期待出来る。Pex3p、Pex14pのシゾンホモログのクローニング、発現系の構築も進行中である。本研究では、細胞質で合成されるペルオキシソーム膜蛋白質(Peroxisomal Membrane Protein; PMP)の正しい折りたたみと可溶化を助け、ペルオキシソームへ移送するシャペロン蛋白質Pex19pの結晶構造解析を中心とした構造生物学的アプローチで、PMPのペルオキシソーム特異的移送メカニズムの解明を目指している。Pex19pのN末領域はプロテアーゼ感受性で、一次配列からも、単独では決まった構造を取らない天然変性蛋白質の一種ではないかと推測しているが、この領域を固定化するためにMBPといった大きな蛋白質タグをN末に配し、MBPの最後のヘリックスをPex19pのN末端ヘリックス(15-40aaがPex3pとの共結晶構造からヘリックスであることがわかっている)と繋げることで、構造的に強固なもとし、Pex19p全長の結晶化を行っている。またこのフレキシブルなN末領域は、ペルオキシソーム膜蛋白質輸送に必須のPex3pだけでなく、マトリックス蛋白質輸送に必須のPex14pとも相互作用することがわかっており、Pex19p/Pex14p安定複合体の結晶化も進めている。これまで結晶構造が報告されているPex19p(66-77aa)ペプチドとPex14p(25-70aa)の双方を延長する形で、Pex19p-N末領域とPex14pの細胞質領域との安定な複合体の結晶化も行っている。真核生物の細胞諸機能は、高度に発達した様々なオルガネラによって支えられている。生体膜で仕切られたオルガネラが、正常に発達、機能するためには、細胞質で合成されたタンパク質が、特定のオルガネラへ正確に配送される必要があり、万一誤配送された不適切なタンパク質を分解、除去する品質管理機構が重要である。ペルオキシソーム膜タンパク質はPex19pによってペルオキシソームへと運ばれるが、最近、ミトコンドリア外膜に局在するAAAタンパク質Msp1/ATAD1が、ミトコンドリアに誤局在した、本来ペルオキシソームに運ばれるはずのPex15p/Pex26pタンパク質をミトコンドリア外膜から速やかに分解、除去することが報告された。Msp1/ATAD1は酵母からヒトまで、真核生物種間で高度に保存されていることから、普遍的なミトコンドリア外膜タンパク質の品質管理機構の解明に、Msp1/ATAD1の構造、機能解析を行った。これまでに酵母Msp1、ヒトATAD1の結晶化に成功し、現在、酵母Msp1では全320残基中230残基の原子モデルを構築し、構造精密化を行っている。ヒト由来ATAD1の結晶データからは機能を反映した6回対称性を持つことが示唆されている。またペルオキシソームマトリックス蛋白質の移送に必須のPex7pに結合する新規タンパク質として単離されたP7BP2の構造解析では、高速AFM観察で、AAA六量体リング構造の典型的なサイズである直径約16 nm、高さ約3 nmの円板型で、中央に穴のあるリング構造が観察された。

更にリングが開裂し、伸びたような構造も観察されたことから1本のポリペプチド鎖で疑似六量体リング構造をとる、ダイニンタイプの新規AAA蛋白質であることがわかった。これまでの生化学的な性格付けとあわせて、これらの結果を論文にまとめた。近日中に投稿予定である。普遍的なミトコンドリア外膜タンパク質の品質管理機構の解明のために、酵母Msp1、ヒトATAD1の結晶構造解析を行い、酵母Msp1では原子モデルを構築でき、その結晶構造はp97-D2ドメインと非常に似ていることを見出した。またペルオキシソームマトリックス蛋白質の移送に必須のPex7pに結合する新規AAAタンパク質として単離されたP7BP2の高速AFM観察では、AAA六量体リング構造の典型的な中央に穴のあるリング構造が観察され、1本のポリペプチド鎖で疑似六量体リング構造をとる、ダイニンタイプの新規AAA蛋白質であることがわかった。Pex14pの膜貫通領域(Trans-Membrane region; TM)にPex19p結合保存配列があるが、このTMを削った変異Pex14pDTMもPex19pと安定な複合体を形成することが複合体形成実験からわかった。一方、共結晶で見られた相互作用に重要な残基をアラニンに置換したPex14pF35Aは、野生型Pex19pと相互作用しなくなったことから、Pex14pはF35を主とする相互作用だけでPex19pと結合していると考えられる。逆に、Pex19pの66-77aaペプチドは、結晶中で見られる相互作用に重要な残基F70、F71、F75(human Pex19p)を全てアラニンに置換してもなお野生型Pex14pと複合体を形成した。つまりPex19pでは66-77aaだけでPex14pと相互作用しているわけではない。このことはin vivoでの変異細胞相補能でも同じ結果が確認されている。ただPex19pのC末ドメインはPex14pとは結合せず、フレキシブルなN末領域がPex14pの結合に重要であることが実験的に示されていることから、このPex19pのフレキシブルなN末領域が、その構造的な特徴を利用して、複数箇所で、柔軟にPex14pと多様な相互作用をしていると結論した。こうした、単独では構造を持たないPex19pの性質が、本質的にその機能に重要であり、それゆえに非常に構造生物学的アプローチを難しくしていることが、研究の進捗状況に影響を与えていると考えられる。生物学これまでの実験結果から、Pex19p/Pex14p複合体が複数の複合体状態の混在である可能性が強く示唆された。そしてPex19p/Pex14p安定複合体の結晶化に際し、単一の複合体状態を作り出すことが重要であると結論できた。そこでPex19pのこれまで知られていないPex14p相互作用部位を特定することが必須となってくる。このために、Pex19pまたはpex14pの様々な変異体を作成し、複合体形成実験を行う。Pex19pとPex14pの相互作用部位が全て特定できれば、単一の結合状態からなる複合体となる変異体複合体を精製し、結晶化を行うことが可能となる。こうしたPex19pの、単独では構造を持たないという構造上の特徴が、本質的にその機能に重要であり、それゆえに非常に構造生物学的アプローチを難しくしているが、逆にその困難を克服し構造解析に成功すれば、その構造情報から、Pex19pのシャペロンとしての働き、PMPの認識様式、さらには既知のPex3p構造とのモデリングから、PMPの膜挿入メカニズムにも迫る知見が得られると期待できる。
職務満足度等に対する非金銭的諸要因の影響に関する実証分析

本研究では、ある企業の実際の職場において、非金銭的な要因が従業員の仕事満足度に及ぼしている影響を検証した。当該企業から提供された詳細な人事データと、毎年実施した従業員意識調査の結果からパネルデータを構築した。過去のデータとの結合により、このパネルデータは10年以上にわたる全従業員の情報を含むものとなっている。この貴重なデータを用いて、特に人事評価の決定プロセスに関する公平性が、仕事満足度に及ぼす影響をパネル推定し、有意に正であるとの結果を得た。この結果はいくつかの学会で報告済みである。本研究のパネルデータは今後の研究の基盤となる。後続の研究およびデータ収集はすでに開始されている。本研究の目的は、ある企業の内部データを用いて、人事管理上の非金銭的諸要因が従業員満足度等に及ぼす影響を推計することである。この目的に向けて、ある企業(以下Z社)の詳細な内部データを用いたケーススタディを行う。本年度の研究実績の概要は次のとおりである。1.調査実施およびデータ統合:Z社において、2015年8月5日および6日の2日間にわたり従業員意識調査を実施し、全従業員の回答を収集した。また、本年度の人事マイクロデータも、Z社人事部より併せて受領した。従業員意識調査の結果をデータ入力すると同時に、人事マイクロデータのデータクリーニングを行い、両方を統合した単年度データセットを作成。さらに、過去年度のデータとの統合も行い、最新のパネルデータセットを構築した。2.本年度の傾向把握・報告:本年度意識調査データの一次集計を行って全体傾向を把握するとともに、昨年度、一昨年度の結果と比較して経年変化の傾向も確認した。また、その結果を取り纏めた報告書を作成し、Z社人事部および経営陣に対する報告会を実施した。3.計量モデルの検討:従業員満足度に対する過程公平性等の非金銭的諸要因の影響につき、論文の骨格となる計量モデルを検討し、暫定的な推定結果を得た。また、この結果について社会人対象の報告会を行い、討論を通じて多くの有益な示唆を得た。これらの示唆や、他の研究協力者からのコメント等を踏まえて、さらに改善を試みつつ、論文の執筆を進めている。4.次年度に向けた調査企画:来年度以降の従業員意識調査につき、調査内容の更新および実施方法等の検討に着手した。今年度の従業員意識調査を予定どおり実施し、必要なデータの収集を完了した。また、データの一次集計を通じた全体傾向の把握や、論文の骨格部分をなす計量分析の検討も進行している。この目的に向けて、ある企業(以下Z社)の詳細な人事データや従業員意識調査データを用いたケーススタディを行う。1.調査票の改定:長期にわたり使用してきた調査票の内容を、あらためて設問単位で要不要を検討し整理するとともに、近年の行動経済学的研究の成果を踏まえた設問を追加。Z社との調整を経て決定した。2.調査実施およびデータ統合:Z社において、2016年8月18日、19日および20日の3日間にわたり従業員意識調査を実施し、全従業員の回答を収集した。また、最新の人事マイクロデータも、Z社人事部より併せて受領した。3.本年度の傾向把握および報告:本年度の従業員意識調査データの一次集計を行って全体傾向を把握するとともに、昨年度、一昨年度と比較して経年変化の傾向も確認した。4.分析および学会報告:従業員満足度に対する過程公平性等の非金銭的諸要因の影響につき、最新のパネルデータセットを用いて分析を行い、日本キャリアデザイン学会第13回研究大会(2016年9月10日、愛知教育大学)にて発表を行い、多くの有益な示唆を得た。これらの示唆を踏まえて、論文としての執筆を進めている。今年度の従業員意識調査や人事マイクロデータの受領を予定どおり実施し、必要なデータの収集を完了した。それらのデータの一次集計を通じた全体傾向の把握も完了した。また、論文化に向けた分析を進めて学会報告を行い、その結果を踏まえて執筆を進めている。1.調査票の改定:過去年度からの継続性に留意しつつ、調査内容をあらためて設問単位で要不要を検討し整理するとともに、近年の行動経済学的研究の成果を踏まえた設問を追加。2.調査実施およびデータ統合:Z社において、2017年8月16日、17日および18日の3日間にわたり従業員意識調査を実施し、全従業員の回答を収集した。

従業員意識調査の結果をデータ入力すると同時に、人事マイクロデータのデータクリーニングを行い、両方を統合した単年度データセットを作成。さらに、過去年度のデータとの統合も行い、最新のパネルデータセットを構築した。3.本年度の傾向把握および報告:本年度の従業員意識調査データの一次集計を行って全体傾向を把握するとともに、昨年度、一昨年度と比較して経年変化の傾向も確認した。また、その結果を取り纏めた報告書を作成し、Z社人事部および経営陣に対する報告会を実施した。4.分析および論文執筆:本年度は、特に従業員の同好会活動に対する支援金支給について詳細なデータ・情報を収集し、従業員満足度に対するその影響につき、最新年度のパネルデータセットを用いて分析を行った。この結果は、2018年6月29日から行われる日本労務学会第48回全国大会にて発表予定である。学会報告準備と併せて、論文としての執筆を進めている。本研究では、ある企業の実際の職場において、非金銭的な要因が従業員の仕事満足度に及ぼしている影響を検証した。当該企業から提供された詳細な人事データと、毎年実施した従業員意識調査の結果からパネルデータを構築した。過去のデータとの結合により、このパネルデータは10年以上にわたる全従業員の情報を含むものとなっている。この貴重なデータを用いて、特に人事評価の決定プロセスに関する公平性が、仕事満足度に及ぼす影響をパネル推定し、有意に正であるとの結果を得た。この結果はいくつかの学会で報告済みである。本研究のパネルデータは今後の研究の基盤となる。後続の研究およびデータ収集はすでに開始されている。平成28年度は、ここまでに蓄積したパネルデータによる分析をさらに進め、論文の執筆を進める。並行して、従業員意識調査の調査票更新を進め、パネルデータの更新と新たな情報の獲得を目指す。平成29年度は、ここまでに蓄積したパネルデータによる分析をさらに深め、論文の執筆を進める。並行して、Z社人事部との協業の下で従業員意識調査の調査票更新作業を進め、データのアップデートと新たな情報の獲得を目指す。労働経済学論文原稿英訳の予算を計上していたが、現在執筆中である。また、当初は前任の同志社大学にて学生アルバイトの雇用を想定していたが、2015年8月時点で大阪大学に移動し、大阪大学人事統計解析センター内でデータ入力作業等を遂行できたため、結果として人件費が生じなかった。また、Z社への出張回数が想定よりも少なかった。論文原稿英訳の予算を計上していたが、現在執筆中である。また、当初は前任の同志社大学にて学生アルバイトの雇用を想定していたが、2015年8月時点で大阪大学に異動し、大阪大学人事統計解析センター内でデータ入力作業等を遂行できたため、結果として人件費が生じなかった。論文原稿を早期に完成させ、英訳する。また、本年度は従業員意識調査の調査票および実施方法の大幅改定を予定しているため、その打ち合わせ等のための出張回数が増えると想定される。また、調査票更新にかかわる調整等のため、Z社への出張回数が増える可能性がある。