hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際収支不均衡とグローバル経済

研究内容は、クローサーが分類した国際収支の6つの発展段階について、収集データ(175カ国×30年)を対象に、各国各年でどの段階にあるかを分類した。そして、各段階における一人当たり実質GDPの平均値が他の5段階の平均値と相互に異なるのかを統計的に対比較した。これは多重比較法と言い心理学・教育学でよく用いられる方法を本研究で経済学に適用した試みと言える。この結果、第1から第6段階にかけて、一人当たりGDPは、単調増加するものではなく、第4段階を頂点とすることが確認できた。この非単調な傾向は、過去の研究と整合的な結果となった。本研究は、成蹊大学経済学セミナー、及び、日本金融学会秋季大会にて報告した。グローバルな低価格競争と国内価格についての研究として、日本の貿易収支におけるJカーブ効果の実証分析を行った。入手したデータは、IMFのFinancial Statistics、及び、Direction of Trade Statisticsである。このデータを利用して、貿易収支と交易条件との関係について、時系列分析の方法を使って研究を行った。これによると、日本の対世界貿易のJカーブの形状は、2000年以前では対米貿易のJカーブ形状に大きく影響されていたが、2000年以降は対中国貿易や対産油国貿易とのJカーブ形状に少なからぬ影響を受けていたことが明らかになった。この研究は日本金融学会春季大会にて報告した。国際収支に関する研究は1回の大学セミナー、2回の国際学会を行い、専門誌への論文投稿の段階まで進んだ。また、貿易収支に関する研究も、今までの研究成果を整理・精査し、論文投稿の段階まで進んだ。さらに、「インフレーション・デフレーション、及び、金融政策」に関する研究を開始し、データ入手・文献調査を進め、現在、実証分析におけるさまざまな統計的テストを行っている。世界の対外純資産に関する研究では、GDPと経済の発展段階が非単調な関係にあることが明らかになった。この結果によって、この分野の過去の研究結果の解釈がより明確化され、その整合性が確認された。この研究成果について、2か所で論文報告を行いそこで得たコメントに基づき改訂を行っている。グローバルな価格競争の研究では、日本の貿易において、近年、中国や産油国との貿易の影響力が強くなっていることが、統計的検証によって明らかになった。この研究成果について学会報告を行い、そこで得たコメントに基づき改訂を行っている。既存の2つの研究成果については、論文の投稿や、再投稿、あるいは、投稿中における改訂などのために必要な研究の推進が予想される。そのため、さらなる他の研究成果の調査や今までの研究成果の頑健性テストや拡張といった作業が見込まれる。そして、今年度、新たに開始した「インフレーション・デフレーション、及び、金融政策」に関する研究については、その継続として、コンピューターを使用したデータ分析や関連文献の調査、さらに、研究成果の報告機会を得るなどの活動が見込まれる。また、これら計3つの研究と関連する研究として、さらなる発展拡張を目指した新しい研究の開始が見込まれる。本年度の研究では、計画に比べ、旅費が多めになり他の費目が少なめになった。
新規抗MRSA薬ダプトマイシンによる横紋筋融解症発現機構に関する研究

【研究目的】本研究では、重篤な副作用として横紋筋融解症の発現が報告され、臨床において注意喚起されている、新規抗MRSA治療薬ダプトマイシン(DAP)に着目し、骨格筋細胞毒性発現機構の解明を目的とした。【研究方法】骨格筋細胞へのDAPによる直接障害性を評価するため、ヒト横紋筋肉腫由来細胞(RD細胞)を用いて、下記の実験を行った。(1)DAP単独ならびにDAPとシンバスタチン同時処理による骨格筋細胞毒性の検討RD細胞を薬物処理した後、MTT assay法を用いて、細胞死を評価した。(2)DAPの細胞内外濃度の推移薬物処理したRD細胞の処理液(A:細胞外液)を回収し、残った細胞から破砕液(B:細胞内液)を作成し、サンプル(A)、(B)をHPLCで測定した。(3)DAPがモノカルボン酸輸送担体(MCT)の発現に与える影響RD細胞を薬物処理した後、細胞からタンパク質を抽出し、骨格筋細胞内の乳酸量の恒常性に寄与するMCTの発現量をWestern blot法で測定した。【研究結果】(1)DAP単独処理は、軽度ではあるが有意な骨格筋細胞への直接障害性を示した(時間依存的な毒性の増強は認められなかった)。また、シンバスタチンの併用はDAPの骨格筋細胞障害を増強させる傾向を示した。(2)DAPのほとんどは細胞外液から検出され、処理後72時間までその比率は変化せず、細胞内の蓄積性は観察されなかった。(3)DAPは乳酸の細胞外排泄に寄与するトランスポーターであるMCT-4の発現量を有意に低下させた。【研究成果】本研究によってDAPの骨格筋障害は濃度依存的なものであり、時間依存的な障害を示さない可能性が示唆された。また、DAPの濃度が20μg/ml(臨床上、横紋筋融解症の発現リスクの上昇が報告されている濃度域)以上において、シンバスタチンの併用が有意に骨格筋細胞障害を増強することが明らかとなった。さらに、DAPの細胞内蓄積性が認められなかったことから、DAPの骨格筋細胞障害は細胞膜を標的とした機序である可能性があり、DAPが細胞膜上のMCT-4の発現量の低下させることで、細胞内の乳酸蓄積量上昇による酸性化を引き起こすことが、骨格筋障害の機序の一つである可能性が示唆された。
戦後教育改革と教育ジャーナリズム・国民世論の動向に関する研究

(1)教育ジャーナリズムの中でも主に教育雑誌についての調査研究を進めた。敗戦によって各種の統制から解き放されたジャーナリズムは、1946年から一斉に活動を開始したが、教育ジャーナリズムの世界では、1947年から'49年にかけて、雑誌の簇生現象が生じた。'49年下半期から'50年にかけて、休刊・廃刊が相次いだが、それは流行に左右され易い教育ジャーナリズムの歴史的体質にも起因するものであった。(2)この期に創刊あるいは復刊された教育雑誌で、戦後約40年間続いたものは極めて少ない。総合的なものでは、「文部時報」、「(総合)教育技術」「職業指導」(後に「進路指導」)「教育と社会」(後に「社会教育」)「教育研究」「児童教育」「児童心理」があり、新聞では「日本教育新聞」「日教組教育新聞」(当初は「教育労働」)が挙げられる。(3)雑誌と新聞に次ぐ戦後的型態「第三の出版ジャーナリズム」として、時事通信社発行の通信誌「時事通信・内外教育版」がある。1946年10月創刊号から被占領期の300号(1952年2月)までの「記事総目録」を印刷・発行した。その研究資料的価値が高いと判断したからである。(4)戦後ジャーナリズムを規制した二つの大きな条件があった。その一つは、新聞出版用紙割当制度であり、もう一つは、占領軍による検閲制度である。いずれも被占領期のものであるが、前者については、総理府新聞出版用紙割当局編『新聞出版用紙割当制度の概要とその業務実績』がほとんど唯一の研究資料である。後者についても研究は緒についたばかりであるが、この検閲制には、反軍国主義・反超国家主義の側面と反占領政策批判の側面がある。戦後ジャーナリズムに占領政策批判がほとんど見られないのはそのためと解される。教育ジャーナリズムをみる場合もこの両面を見落すことができない。
アブリコソフ渦糸格子の融解相転移

最低ランダウレベルのギンツブルグ・ランダウ模型は波動関数を最低ランダウレベルにプロジェクトした場合と考えるので、電子系の強磁場下の問題に類似している。実際に、量子ホール効果の場合に議論されたように、ラフリンの波動関数は、状態和及び相関関数が議論できる。一方、このラフリンの波動関数は、電子の座標を複素数だとすると、複素平面で考えることができ、この座標を複素マトリックスの固有値として、ランダム行列で記述できることが知られている。従って、マトリックス模型は興味深い相転移を含んでいて、二次元量子重力の問題はその一面である。特に、マトリックスの種類を多くして、ランダム表面上にn種類のイジングスピンが置かれた模型を考察し、その自由エネルギー及び臨界指数をアブリコソフ磁束格子の融解の時と同様の方法で研究した。この問題で現われる臨界指数は共形場理論での中心電荷cに関係したものと予想されるが、二次元アブリコソフ渦糸格子の場合にはc=1の理論と関係していることを摂動論的に示した。アブリコソフ渦糸格子融解のシミュレーションとして、二次元系のギンツブルグ・ランダウ模型を時間依存のランジュバン方程式に基づいて数値計算した。比熱の振舞いは高次摂動展開の結果と一致し、三角格子が融解する点も、摂動計算の推定値と一致した。
幾何学的フラストレート系有機磁性体の合成と量子効果

隣接スピン間スピン間で磁気相互作用が競合する幾何学的スピンフラストレーション系においては、スピンの量子揺らぎの効果が大きくなり、スピン液体状態が実現するとされている。スピンの固体状態とも言うべき磁気秩序状態とは全く異なる非秩序状態の実現は、新しいスピン状態としての学術的な興味と、新しい磁気スイッチングデバイスとしての応用への期待がもたれている。スピンの量子揺らぎは、スピン量子数が小さい程、スピン-軌道相互作用が小さいほど大きくなる。本研究においては、C,H,N,Oといった軽元素のみから構成される有機ラジカル磁性体を用いて、S=1/2三角格子反強磁性体の構築および低温物性研究を行うものである。申請者は、独自の有機ポリラジカルアプローチにより、一連の正三角形および二等辺三角形磁性体の合成に最近成功した。本研究ではこのTNN系化合物の極低温領域における静磁化率、磁化測定、電子スピン共鳴実験を行い、基底状態におけるスピン状態の解明を日指す。(1)ニトロニルニトロキシドおよびイミノニトロキシドを含む三角スピン系物質4種類について、溶液の静磁化率および磁化測定を行い、分子内磁気相互作用を見積もった。(2)これら4種類の結晶の0.5Kまでの磁化率測定から、分子間磁気相互作用について考察した。(3)結晶構造制御を目指し、トリラジカルのカチオン化を試みた。隣接スピン間スピン間で磁気相互作用が競合する幾何学的スピンフラストレーション系は新しい磁気状態の発現に興味がもたれている。本研究では、理想的なハイゼンベルグスピン系である有機ラジカルを用いた反強磁性三角格子のスピン状態の解明を目指した実験的研究を行う。初年度である本年は、ニトロニルニトロキシドのトリラジカルTNNおよびその類縁化合物の結晶構造と磁化について検討した。これらの化合物はアセトニトリルを結晶溶媒として含む良質結晶を与え、TNN分子は結晶中でも三回対称性を持つことを明らかにした。ラジカル部位を1, 2, 3個イミノニトロキシドで置換したBNN, BIMTIMも同形晶を取ることを明らかにした。いずれの化合物もab面内に二次元三角格子を形成する。その三角格子の格子点には分子が位置している。さらにニトロニルニトロキシドラジカル間にはab面間の接近も見られた。つまり、TNNは三次元格子を形成するのに対し、TIMは二次元的なネットワーク構造をとっている。分子内相互作用と分子間相互作用を分離して決定するために溶液の磁化測定を行った。ニトロニルニトロキシド間の分子内磁気相互作用は2J/k_B=6Kであるのに対し、イミノニトロキシド間の相互作用はその1/3程度と小さいことを明らかにした。結晶の静磁化率挙動から、分子間相互作用の総和を平均場近似で見積もると、TIMの分子間相互作用は他の化合物の約半分と小さいことが明らかとなった。ラジカル種の違いによるネットワークパスの減少と関連付けられる。
多胎育児のソーシャルキャピタル形成を目指した多胎サークルと支援システムの検討

多胎育児サークル参加者のワークショップと、全国の自治体の母子保健と子育て担当者の郵送式調査2つの調査から検討した。結果として、多胎育児のソーシャルキャピタル形成を促進する要素のうち次に示す要素が考えられた。1つは、同年齢の複数の子どもを同時に育児する状況や多胎育児者が育児社会での少数派であることへの理解である。2つ目は、サークル内のメンバー同士および多胎親子と取り巻く人々との良いつながりが起因した互酬性と信頼性の規範である。3つめは、多胎児の親の交流の場の継続と発展と、複数の職種、ボランティア、OGの協働や互酬性のネットワーク、行政職員のソーシャルキャピタルの研修と指針との関与である。研究環境の整備として、プロジェクター、文献の購入等で調査訪問の準備を行った。調査対象リストアップとして、研究協力者と共に大阪府下の多胎サークルのリストアップをおこなった。多胎サークル35件を把握し、あと近隣府県などのサークル15件を追加予定である。先行研究、文献の検索として、学会参加と参考文献、先行研究の検索により、とくに、多胎育児支援、ソーシャルキャピタル形成の尺度について検討したが思わしい結果が得られなかった。文献が少ないことは先駆的研究であるとも考えられる。質問紙案の作成と検討として、共同研究者で質問紙案を作成し検討を行ったが、案では目的であるソーシャルキャピタルとしての多胎サークルの継続に必要な要素の抽出には困難が予想されたため、再構成することとなった。そのためにも新たな文献でソーシャルキャピタルの概念を共同研究者間で一致することの必要性が生じた。調査内容、項目は本研究の基盤であるため、修正作成の予定である。予備調査としてのサークルの運営状況の聞き取りを、5か所のサークルに対して行った。結果では、最近の母親はネット上の交流で済ませて対面式のサークルを避ける傾向があるのか、そのためか年々参加者が少なくなっている、かつ利用はするが世話役はしたがらない母の増加でリーダーの交代が難しい状況であり、将来の継続が危ぶまれることが分かった。このことも踏まえて質問紙に反映していきたい。ソーシャルキャピタルの諸概念をパットナムの原書から確認し、国内外の学会参加でソーシャルキャピタルに関連する研究の動向について情報収集した。世界多胎支援組織活動(ICOMBO)に参加し、グローバルな視点でのソーシャルキャピタルについて知見を得た。大阪府内一円の多胎児のサークル等交流の場の調査の協力を行った。結果を基に、平成27年度版大阪府内多胎サークル等交流の場一覧表とマップを6月には印刷し、当事者・保健福祉医療機関に配布予定である。これにより、当事者とサークルを、サークル同士の繋がりを促進でき、ソーシャルキャピタルの基盤づくりとなる。サークルに所属する双子育児経験者を対象にしたCBPRの手法でのワークショップの予備調査の計画立案をした。多胎サークル参加者を対象としたワークショップを全国の5か所で実施した。調査項目は、多胎育児上「困っていること」「助けとなるもの」とし、33名の参加者から「困っていること」は367票、「助けとなるもの」は220票の意見カードを得た。参加者が作成した親和図を研究者で再構成して分析した。「助けとなるもの」の主なものは、多胎サークル内の互助、多胎児の力と家族・近隣の共助が占めていた。「困っていること」は同年齢の複数の子どもの同時の育児故の経済面と身体面・精神面、少数派ゆえの情報の乏しさや環境の未整備・周囲の無理解からの孤立感があった。ワークショップで得られた意見を参考にして、全国の人口3万以上の無作為抽出した500の市区町の母子保健担当課と子育て支援担当課を対象に、行政の支援システムの検討として多胎育児支援の実際とソーシャルキャピタルの取り組みについて郵送式の質問紙調査を実施した。282票の回答(回答率28.2%)を得た。サークルへの支援有が24.1%であった。サークルの発展の目安としての参加者の増減と、人口・多胎出生数・運営主体・スタッフ・周知法・開催のきっかけ・効果・支援内容・ソーシャルキャピタルの取り組み項目・研修や指針の有無・ソーシャルキャピタル状況のとの関連を分析を試みた。以上から、多胎サークルのソーシャルキャピタル形成を目指した多胎サークルと支援システムは、それを支える行政のソーシャルキャピタルの取り組みについて検討の余地が大きいことが示唆された。個別事例のインタビュー調査と当事者への質問紙調査は今後実施し、それらを総合して分析を深めていく。ソーシャルキャピタルの諸概念の理解に時間をかけたことと、当事者が参加する研究プログラムにこだわって検討に時間を要した。公衆衛生看護5月に育児経験者の予備調査のワークショップを実施して、全国展開の研究アプローチのプログラム検討を行った。

当事者である参加者はいきいきとして「しかたがない」から自らの「提言の必要性」への気づきができ、その方法について考え始めるなど短時間で効果が出はじめ、参加者同士の繋がりを楽しめ再会を約束するなどエンパワメント効果の兆しがみえた。このプログラムで7月9月に全国のサークルの参加者に対して、CBPR法による調査を行い、その結果を基に11月に全国の保健や子育て支援機関への郵送調査を行う。6月には大阪府内のサークルマップの作成をして配布する。1月に分析し、2月に報告書作成を、3月に報告会を予定している。27年度は多くの作業が見込まれるために研究チームの強化として研究分担者を増員する。調査研究の根幹である質問紙作成について、より良いものに訂正修正を重ねている。社会学系のソーシャルキャピタルの概念をいかに公衆衛生看護学に応用させるかの点についてこだわり精査している。研究計画に時間がかかり、調査への取り掛かりが遅くなり実際の調査調査時期が次年度になった。調査は全国調査であるために、旅費・人件費・郵送費の多額な支出を予定している。調査対象者依頼ほぼ見通しが立っているため、質問紙ができ次第、調査員の研修の実施、研究倫理審査会への提出、承認後に調査を行う。予定では、9月に郵送調査、9月11月で訪問調査、12月2月で入力と集計、3月4月に分析を終了したい。27年6月に大阪府内サークル等交流の場一覧とマップの作成と配布のための印刷費と郵送費、27年7月9月に全国30か所のでの出張調査としての旅費、研究補助者の謝金、調査協力者の謝礼、調査結果入力の補助者の謝金、27年11月に全国の保健機関子育て機関の郵送調査費と調査結果入力の補助者の謝金を計画している。28年2月に報告書の印刷費用と28年3月に報告会の開催を計画している。調査用質問紙の作成が大幅に遅れたため調査が次年度に繰り越しとなり、調査旅費と通信費の使用がなかったこと、情報収集のための学会参加も近距離であったことで旅費の使用が少なかった。今年度は調査を実施・集計・分析をするために、旅費、通信費、謝金が生じ、11月には、外国での学会参加と発表を予定しているための旅費、参加費が生じる予定である。今年度は調査を実施するために、旅費、通信費、謝金が生じ、11月には、外国での学会発表を予定しているための旅費、参加費が生じる予定である。
新規オキシトシナーゼサブファミリーの生物薬学的研究

我々は胎盤性ロイシンアミノペプチダーゼ(P-LAP)および脂肪細胞由来ロイシンアミノペプチダーゼ(A-LAP)をこれまでにクローニングし、さらにA-LAPがMHC-クラスI提示抗原ペプチドの最終プロセシング酵素であることを示してきた。本研究ではこれらの成果を基に新規酵素を探索するとともに、従来の酵素を含めてその生理機能の探索を行った。P-LAPおよびA-LAPの類縁酵素を探索した結果、自血球由来アルギニンアミノペプチダーゼ(L-RAP)をクローニングした。これら3種の酵素はM1ファミリーのなかでも互いの相同性が特に高いことから、我々はこれら3酵素をオキシトシナーゼサブファミリーとして分類することを現在提唱している。オキシトシナーゼサブファミリー酵素の機能を検討した結果以下のような成果を得た。すなわち;1.腎臓の尿細管細胞においてバソプレシン刺激により、P-LAPが細胞内の小胞から細胞膜表面へ移行することを見いだした。このことはP-LAPが腎血管中のバソプレシンの活性を減少させることで尿の再吸収を調節する可能性を示している。2.A-LAPに関しては、抗原ペプチドのプロセシング酵素として、その小胞体貯留機構の解析を行った。その結果本酵素の特定の部位に結合し、自身は小胞体移行シグナルを有する新規タンパク質、AERA、を発見した。これを基に我々はA-LAPの構成するタンパク質複合体を網羅的に解析していく予定であり、その結果として近い将来小胞体における抗原ペプチドの処理機構の全貌が明らかになり、自己抗原の生成を阻害するなど新たな薬の創製に結びつくことが期待される。3.L-RAPの性状および機能解析の結果、本酵素は小胞体に局在し、かつ各種の抗原ペプチド前駆体を成熟抗原にプロセシングすることを見いだした。従って本酵素は第2の小胞体抗原プロセシング酵素であることを見いだした。胎盤性ロイシンアミノペプチダーゼ(P-LAP/オキシトシナーゼの腎臓における機能について解析を行った。組織染色の結果、P-LAPは腎臓の遠位尿細管および集合管に多く発現していた。そこでラット尿細管由来細胞NRK52E細胞を用いて同細胞内でのP-LAPの局在および挙動について解析した。その結果、NRK52E細胞においてP-LAPは小胞に局在しており、それはバソプレシン刺激によって細胞表面へと移行することが明らかとなった。バソプレシンはP-LAPの生理的基質であることから、P-LAPの腎臓における機能として、P-LAPはバソプレシン刺激によって細胞表面へと移行して過剰のバソプレシンを分解することで局所におけるホルモン濃度を調節していると考えられた。脂肪細胞由来ロイシンアミノペプチダーゼ(A-LAP)の小胞体的の貯留メキニズムiを解明する目的で、小胞体貯留に必要な分子内領域の同定を行った。その結果、約130アミノ酸からなるドメインが重要であることが明らかになり、本部位に結合しうるタンパク質分子の同定を酵母Two-Hybrid法によって探索し、候補タンパク質を得た。現在、候補タンパク質内のA-LAPとの相互作用領域の同定やMHCクラスI抗原ペプチドの生成における本候補分子の役割について解析を進めている。オキシトシナーゼサブファミリーに属する第3の分子として、白血球細胞から新規酵素遺伝子を単離した。本酵素はアルギニン遊離活性を有していたことから、本新規酵素を白血球由来アルギニンアミノペプチダーゼ(L-RAP)と命名した。L-RAPもA-LAPと同様に小胞体内腔に存在していること、抗原ペプチドの生成能を有することが明らかになったことから、L-RAPもMHCクラスI抗原の生成酵素として機能している可能性が考えられた。

A-LAPの活性発現調節機構を明らかにするため、点変異導入した変異体酵素の作製を行った。野生型および変異型酵素をバキュロウィルス発現系にて作製し、酵素活性を比較検討した。その結果、これまでに高血圧症との関連が示唆されている遺伝子多系型変異酵素(A-LAP^<L528R>)の活性は野生型に比べて顕著に低かった。さらにHis548の点変異体についても活性低下が認められた。このことは、これらアミノ酸残基がA-LAPの活性発現に重要な役割を果たしていることを示唆しており、その具体的役割について今後検討を進める予定である。P-LAPは、腎臓や脂肪細胞、神経細胞の調節性小胞に存在してcAMP刺激などによって細胞膜表面へと移行することが知られている。本酵素の膜移行の生理的意義およびメカニズムを明らかにする目的で、GFPやFLAGタグを付加したP-LAPを恒常的に発現する細胞株の作製を行い、発現株を得た。次年度は本細胞株を用いて小胞膜移行の生理的なStimulatorの探索や小胞を構成するタンパク質の同定などの解析を進める。野生型あるいは糖鎖の含有量を低下させた変異型A-LAPをバキュロウィルス大量発現系にて作製し、これを用いてタンパク質の結晶化を試みた。微細な沈殿が生じるような条件はいくつか見出せたものの、X線構造解析に使用できるような結晶が生じる条件の同定には至らなかった。使用細胞やウィルス作製法など大量発現系の条件を再検討した結果、タンパク質の発現量が向上し、さらには安定性もましたことから、酵素を安定に得ることが可能となった。そこで次に、精製度を上げたり、分離条件を検討した上で、結晶化へと取り組みたい。小胞体アミノペプチダーゼであるA-LAPのエクソン10にコードされている領域は、他のM1アミノペプチダーゼには認められない小胞体局在型酵素に特徴的なドメインである。分子系統樹から、本エクソンが分子進化の過程で挿入され、それによってユニークな機能を持ったA-LAP遺伝子が誕生したと推察される。A-LAPのエクソン10にコードされている24アミノ酸の役割について解析を行った。293細胞にA-LAPを発現させた場合、野生型酵素は小胞体内腔に局在するが、エクソン10を欠失したA-LAP(A-LAPΔ24)の場合は細胞外へと分泌された。このことは本領域がA-LAPの小胞体貯留において重要な役割を果たしていることを示唆している。また、A-LAPΔ24の酵素学的性状を野生型と比較したところ、それは野生型の約2倍の高値を示した。すなわち、A-LAP活性は他のM1アミノペプチダーゼと比較して相対的に低いが、それはエクソン10の挿入に起因していることが示された。A-LAPが弱い活性を持つことは、基質ペプチドをアミノ酸レベルにまで完全に消化せず、MHCクラスI分子との結合に適した鎖長(8-10アミノ酸)のペプチドの生成には有利であると考えられる。すなわち、A-LAPはエクソン10の挿入によって、MHCクラスI抗原ペプチドのトリミング酵素として重要な機能を獲得したと考えられる。
空間系統学的アプローチによるPodisma属昆虫における染色体分化プロセスの解明

染色体構造に多様な地域変異を有するフキバッタ亜科の1属であるPodisma属昆虫2種を材料に,染色体レースの空間分布状況の把握,地域集団が有する遺伝子型の特徴,また地域分化が生じた歴史的プロセスの解明を行った.北海道に分布するサッポロフキバッタでは,染色体レース間の交雑帯は存在したとしても非常に狭いこと(3km以内),またクサツフキバッタの遺伝構造解析からは,地理的に近接していても遺伝子型の構成が類似していない場合があることが明らかになった.染色体構造に多様な地域変異を有するフキバッタ亜科の1属であるPodisma属昆虫2種を材料に,染色体レースの空間分布状況の把握,地域集団が有する遺伝子型の特徴,また地域分化が生じた歴史的プロセスの解明を行った.北海道に分布するサッポロフキバッタでは,染色体レース間の交雑帯は存在したとしても非常に狭いこと(3km以内),またクサツフキバッタの遺伝構造解析からは,地理的に近接していても遺伝子型の構成が類似していない場合があることが明らかになった.これまでの調査で判明している異なる染色体レースの分布の境界地域(特に北海道東部北部中央部)を立田・秋元が集中的にサンプリングした.採集された標本は精巣および受精卵の核を取り出し,Cバンド法による核型分析を実施した.標本採集の際採集地点の地理情報を記録しておき,得られた核型分析の結果と合わせて地理情報システム(GIS)に入力した.染色体構造の観察の結果,数キロ毎のサンプリングを行ったにもかかわらず異なる核型を親に持つ交雑個体が発見されなかったことから,野外における交雑帯は仮に存在していたとしても数百1km程度の極狭いものであると推測された.採集した標本は直ちに無水アルコール中に保存するか凍結保存し,既に開発済みのクサツフキバッタ用のマイクロサテライトプライマー6座分の有効性を試すと共に,サッポロフキバッタ向けのマイクロサテライトプライマーの開発を試みた.現在クローニングによって得られた候補コロニーから,反復配列をもつ断片のシークエンスを行い,新たなプライマーを設計している段階である.クサツフキバッタPodisma kanoiの地域集団間の派生順序を推定するため,ミトコンドリアCOI領域約1.2kbpをダイレクトシークエンス法にて解読し,データのアラインメントを実施した.またこれまで得られているマイクロサテライトデータについて,読み取り精度の検証を行うと共に空間遺伝学的解析を実施した,その結果2050キロ離れた集団間で遺伝的類似性に明瞭な地理的傾斜が認められることがわかった.また遺伝的差異と集団間の地理的距離との間には有意な正の相関が認められたことから,観察された遺伝構造の相違は地域集団の成立過程を概ね反映していると解釈された,またPodismaと近縁なParapodisma属に含まれるミヤマフキバッタ種群において,近縁種と同所的に分布する地域で生殖的形質置換と思われる変異が交尾器に観察されること,また生殖的形質置換を引き起こすとされる同類交配が認められるか否かを確かめる交配実験を実施したデータを論文にまとめ,投稿した.その他関連研究として,動物プランクトンであるカブトミジンコの薬剤耐性レベルが集団の遺伝的類似性と関連性があるか調査したところ,中立遺伝マーカーの類似性と薬剤耐性の度合いとは直接関係しないことがわかり,それぞれが異なる進化背景により形成されてきたと結論づけられた.サッポロフキバッタPodisma sapporensisの染色体レースの交雑帯が野外で生じているか否かの調査を北海道で引き続き実施した.これまでの情報に基づけば,上川郡上川町と河東郡上士幌町を結ぶ三国峠付近でX0/XXレースがロバートソン転座型のXY/XXレースに置き換わると考えられてきたが,転座型のXY/XXレースは三国峠より北方の上川町南東部まで広がっていることが明らかになった.また国道273号沿いを調査し,南方の糠平付近までXY/XXレースが分布していることが明らかになった.糠平の南西に位置する幌加峠ではX0/XXレースが分布していることがわかっており,2つのレースが接触する地域は幌加峠と糠平を結ぶ約3kmの地域内に存在する可能性が高くなった.現在採集した個体については,遺伝子解析を行っている.またクサツフキバッタP.kanoiについては,これまで研究例が無かった鳥甲山頂付近で採集した標本について,6つのマイクロサテライト遺伝子多型を調査した.その結果鳥甲山に近接する地域で見つかっている遺伝子型とは異なるタイプを持つ個体が生息していることが新たに判明し,集団間の地理的距離が離れるにつれ,遺伝構造が徐々に異なると言った「距離による隔離」モデルでは本種の遺伝変異を説明出来ないことがわかった.これは最終氷期以降に遺存集団の分布の押し上げが生じた際,距離による隔離の効果のみで現存集団が成立した訳では無く,押し上げが生じる以前に固有の遺伝構造を持つ集団が隣接する地域があった可能性を示唆している.
対話的な相互作用を促す教師・学習者によるリヴォイシングの検討

本研究の目的は,他者との対話的な相互作用を促す教師・学習者によるリヴォイシングの特徴を明らかにすることであった。得られた知見として、学習者同士の小グループでの問題解決過程において、学習者は課題構造により異なるリヴォイシングを用いることで、互いの考えを共有したり、理解を精緻にしていること、ワークシートの配布方法によってもそうしたリヴォイシングを用いた対話的な相互作用の特徴が異なることが明らかとなった。これらの知見は、小グループでの協同学習過程をより詳細に捉える視点を提示すると同時に、より効果的な教育実践のための示唆を持つ。第1に、課題構造の相違が小グループでの問題解決過程における学習者によるリヴォイシングの機能に及ぼす影響を明らかにするために、大学生を対象に、正解が一義に決まる良定義課題と,正解が一義に決まらない不良定義課題の2題を4人1組で取り組む実験状況を設定し、その過程を検討した。その結果、良定義課題において学習者は,他者の考えに対してわからないところを尋ねる際や,そうした問いかけに応じて説明する際にリヴォイシングを行い,より精緻な理解を形成していることがうかがえた。他方,不良定義課題において学習者は,他者の考えを自分の既有知識やより日常的で具体的な言葉に言い換えたり,繰り返すことで同意を示す際にリヴォイシングを用いることで,自分なりに他者の考えを受容していることが示された。第2に、思考の外化を促す道具としてのワークシート(WS)の配布方法が,小グループでの問題解決過程における学習者によるリヴォイシングを含めたコミュニケーションに及ぼす影響を明らかにするために、WSをグループで1つ配布する【単一配布群】と,学習者各自に配布する【各自配布群】の2群を設定し,大学生4人1組が良定義課題に取り組む過程を質的に検討した。結果,【単一配布群】ではWSが共有スペースとして利用され,ある学習者が外化した内容に上書きしていくことでグループとしての理解が形成されていた。一方,【各自配布群】ではWSは個人スペースとして利用され,共同注意やシート・身体を中心に寄せることで共有スペース化し,そこに外化された思考について議論し,自分なりの理解を新たに自分のシートに外化していた。ここから,WSの配布方法により,学習者の協同過程およびWSの使用方法,形成される理解の意味が異なることがうかがえた。第1に、ペアや小グループでの協同学習における,学習者によるリヴォイシングの特徴と機能を明らかにするために、大学生を対象に協同学習場面を設定した実験を行い,(1)学習者はどのような場面でリヴォイシングを用いるのか,(2)学習者が用いるリヴォイシングにはどのようなヴァリエーションが見られるか,(3)学習者によるリヴォイシングは学習過程においてどのような機能を果たしているかを検討した。結果、正解が一義に決まる良定義課題において、学習者は他者の考えを確認したりわからないところを尋ねる際や、そうした問いかけに応じて説明する際にリヴォイシングを行うことで、より精緻な理解を形成していることが示された。さらには、問いかけに応じる説明を自分の言葉で換言したり確認、同意する際にリヴォイシングを行うことで、理解を共有していることが示された。くわえて、学習者のリヴォイシングは学習者間で相違があり、特定の相手と結びついていることが示された。これにより、従来は明らかにされてこなかった学習者によるリヴォイシングのヴァリエーションや学習過程におけるその機能が明らかとなった。第2に、次年度に学級全体での話し合いを中心とした授業において,教師によるリヴォイシング方法やその機能の時間的な変化を明らかにするための長期的な調査を行い,かつ十分なデータを収集するために,県内を中心に授業研究会や教師による自主的な勉強会に積極的・継続的に参加し,協力校および教師との十分なラポール形成を行った。その結果、平成25年度からすぐに調査を開始できることとなった。あわせて、予備的な調査として、リヴォイシングの基盤となる聴くという行為の、話し合いを中心とした授業における時間的な変化についての知見をまとめた。結果、児童は発言が誰によってなされたかを捉えながら、自己の言葉で能動的に推論して聴き、応じていくようになることが明らかとなった。第1に、思考の外化を促す道具としてのワークシート(WS)の配布方法が、小グループでの問題解決過程における学習者によるリヴォイシングを含めたコミュニケーションに及ぼす影響を明らかにするために、WSをグループで1つ配布する【単一配布群】と、学習者各自に配布する【各自配布群】の2群を設定し、大学生4人1組が良定義課題に取り組む過程を質的に検討した。結果、【単一配布群】ではWS上の外的表象について全員で共同注視や指差しを行うことで,内容を確認,共有しながら理解を形成していた。ただし,全員がWSに自身の考えを外化するわけではなく,外化に関して役割分担が生じていた。

一方,【各自配布群】では全員が各自のWSに自身の考えを外化し,自他のWSを指差したり自身のWSをグループの中央に寄せたりすることで,他者から援助を受けたり理解を共有したりしていた。さらには,他者のWSから考えを持ち帰り,自分のWSにその理解を書き加えることで,課題に対する自身の理解を精緻にしていた。第2に、思考の外化を促す道具としてのWSが小グループでの問題解決過程を媒介する特徴が、課題によってどのように異なるのかを検討するために、学習者各自に配布する【各自配布群】を設定し、大学生4人1組が良定義課題および不良定義課題に取り組む過程を検討した。結果、良定義課題においては自分や他者のWSへの指差しが頻繁になされていた。そして、学習者は(1)自分のWSに考えを外化し、指差しながら主張を行ったり、(2)他者のWSに書かれた図を指差して他者の考えについて確認したり疑問を投げかけたり,自身のわからないところを質問し,(3)それに対して指差された学習者がWSを指差しながら,あるいは新たに外化しながら応答して説明していた。一方、不良定義課題では学習者は主張に対して議論を経て同意した後,その内容をWSに書き留めていた。教育心理学当初の目的通り、平成25年度は前年度に分析を行ったペアや小グループでの協同学習における,課題構造の相違によるリヴォイシングの機能の相違について学会発表を行った。さらに、あらたに良定義課題における思考の外化を促す道具としてのワークシート(WS)の配布方法が,小グループでの問題解決過程における学習者によるリヴォイシングを含めたコミュニケーションに及ぼす影響を検討するために大学生を対象とした協同学習場面を設定した実験を行い、データを収集することができた。さらには、その内容について分析を行い、学会発表を行った。くわえて、実際の授業場面における教師のリヴォイシングおよび小グループでの問題解決時の学習者によるリヴォイシングのデータについても順次収集している。以上のことから、おおむね順調に進展していると捉えられる。当初の目的通り、平成24年度はペアや小グループでの協同学習における,学習者によるリヴォイシングの特徴と学習過程に及ぼす影響を明らかにするために、大学生を対象とした協同学習場面を設定した実験を行い、データを収拾することができた。また、平成24年度においては発表が間に合わなかったが、課題構造の相違によるリヴォイシングの機能の相違についても分析を終了している。加えて、次年度以降のためのフィールドとのラポールも十分に形成することができ、観察が可能な状態となっている。さらには、そのための予備的な知見として、聴くという行為の発達的変化についてもまとめることができた。まず、思考の外化を促す道具としてのワークシート(WS)の配布方法が,小グループでの問題解決過程における学習者によるリヴォイシングを含めたコミュニケーションに及ぼす影響について、より詳細な検討を行い、海外学会で発表予定である。次に、課題構造の相違による思考の外化を促す道具としてのワークシート(WS)の使用方法の相違を検討するために、大学生を対象とした協同学習場面を設定した実験を行い、データを収集する。これらを分析し、学会にて発表を行う。
センチネルリンパ節シンチグラフィにおけるオフセットエネルギーウィンドウ撮像の検討

乳癌患者56症例のセンチネルリンパ節シンチグラフィにおいて、通常行っているエネルギーウィンドウの140keV±10%を5つのウィンドウ(4%ごと)に分割してプラナ像の撮像を行った。得られた5つの画像(128.8keV±2%, 134.4keV±2%, 140keV±2%, 145.6keV±2%, 151.2keV±2%)に対してセンチネルリンパ節とバックグラウンドにROIをとり、それぞれのエネルギーウィンドウごとにコントラストを算出した。また、5名の臨床医に読影を依頼して5段階で評価し(1 :確実にない、2 :たぶんない、3 :疑わしい、4 :たぶんある、5 :確実にある)、平均が4以上の症例を全症例で割ったものをセンチネルリンパ節の検出率として評価した。145.6keV±2%のコントラストが最も優れていた(コントラスト: 0.743±0.20)。続いて140keV±2%(0.734±0.20), 151.2keV±2%(0.634±0.26), 134.4keV±2%(0.630±0.23)、の順でコントラストは低下し、最もコントラストが悪いのは128.8keV±2%(0.409±0.24)であった。140keV±10%から128.8keV±2%と134.4keV±2%を取り除いて145.6keV±6%にするとコントラストが0.635±0.22から0.730±0.20に有意に改善し(p=0.0063)、読影医の評価が4.74±0.58から4.94±0.20に有意に改善し(P<0.0001)、検出率が94.8%から100%に改善した。センチネルリンパ節が注入部位に近い場合、低エネルギー領域は散乱線を多く含むため、145.6keV±6%で撮像するとよい。今回の検討のように5つのエネルギーウィンドウで撮像することにより撮像後に状況に応じて適切なエネルギーウィンドウを設定することができる。
母親の育児行動に対する自律的動機づけを支えるアセスメントツールの開発

研究I.母親の育児行動尺度の作成育児行動に対する自律的動機づけの構造の確認に先立ち、母子のwell-beingを促進する母親の育児行動の内容を明らかにするために、子育て期母親役割尺度(寺薗・山口,2015)から、『母親の育児行動尺度』の項目を選定し、幼児を育てる母親を対象に質問紙調査を実施した。子どもは「幼児版QOL尺度(親用)」、母親は養育者としての発達を測定する「愛着-養育バランス尺度」との関連により妥当性を検証した。その結果、『母親の育児行動尺度』は「幼児版QOL尺度(親用)」と「愛着-養育バランス尺度」の「養育的因子」のいずれの尺度との間に有意な正の相関が認められ、質問項目の妥当性が確認された(次年度の学術集会にて発表予定)。研究II.母親の育児行動に対する自律的動機づけの構造解析乳幼児を育てる母親を対象に質問紙調査を実施し、育児行動に対する基本的心理欲求と動機づけ(小児保健研究78,33-40掲載)、母親の育児行動、well-being(育児に対する自己効力感と主観的幸福感)との関連を検討した。その結果、育児行動に対する3つの基本的心理欲求充足は自律性の高い「内的調整」と「同一化的調整」との間に正の相関、母親の育児行動尺度そしてwell-beingの指標でもある育児に対する自己効力感尺度と主観的幸福感との間に正の相関を認めた。このことから、母親の「自律性」、「有能感」、「関係性」の欲求が充足されたとき、育児に対する自己決定的な行動やwell-beingが高まる可能性が示唆された(次年度の学術集会にて発表予定)。母親の育児行動に対する自律的動機づけの構造の解析について更なる分析を行い、より詳細な影響関係を明らかにしていく予定である。平成30年度の研究計画では、解析用ソフトを用いて母親の育児行動に対する自律的動機づけの構造を確認する予定であったが、調査対象者の確保のために研究Iの調査時期が7月12月となったこと、そして、その後の研究IIの調査時期が平成31年2月3月となったことにより、分析が遅れ、次年度に解析することになった。以上のことから、当初の研究計画よりやや遅れている。令和元年度は、母親の自律的育児行動に対する動機づけの構造を検証していく。また、本研究で得られた知見をもとに、保育士が実際に活用できる保育士が実際に活用できるアセスメントツールを開発し、その効果と有用性を検討する。本研究では、Ryan&Deci(2000)の自己決定理論の枠組みを使用し、乳幼児期の子どもを持つ母親の育児行動に対する動機づけの構造を明らかにし、保育士が活用できる母親の育児行動に対する自律的動機づけを支えるアセスメントツールを開発することを目的としている。研究初年度は、乳幼児期の子どもを持つ母親の育児行動に対する基本的心理欲求充足と動機づけを整理し、測定可能な尺度を作成することを目的とした。そこでまず、母親の「育児行動に対する基本的心理欲求充足」尺度(20項目)と「育児行動に対する動機づけ」尺度(20項目)の質問項目を抽出し、発達心理学を専門とする研究者と内容を確認した。その後、育児中の母親5名と面談を実施し、質問項目を確認し、仮尺度を作成した。次に各尺度の質問項目の信頼性ならびに妥当性を検証するために、質問紙調査を実施した。調査対象者は保育所に通う子どもの母親329名である。なお、基準関連妥当性の検証のため、育児に対する自己効力感尺度(金岡,2011)を同時に調査した。その結果、母親の「育児行動に対する基本的心理欲求充足」尺度を構成する3因子の信頼性は確認された。そして、金岡(2011)の育児に対する自己効力感尺度との間にも有意な正の相関を認め、基準関連妥当性も確認された。この研究については、学会発表を行った。また、「育児行動に対する動機づけ」尺度を構成する5因子の信頼性と妥当性も確認された。今後、更なる調査・分析を行い、より詳細な影響関係を明らかにしていく予定である。平成29年度の当初計画は、1質問項目の検討、2内容的妥当性の検討により、母親の「育児行動に対する基本的心理欲求充足」尺度と「育児行動に対する動機づけ」尺度の原案を作成することであった。計画に沿って、年度中に尺度の原案を作成した。次年度の研究の準備として、質問紙調査を実施し、それぞれの尺度の妥当性・信頼性の検証をすることができた。以上のことから、当初の研究計画通りに進捗している。研究II.母親の育児行動に対する自律的動機づけの構造解析

乳幼児を育てる母親を対象に質問紙調査を実施し、育児行動に対する基本的心理欲求と動機づけ(小児保健研究78,33-40掲載)、母親の育児行動、well-being(育児に対する自己効力感と主観的幸福感)との関連を検討した。その結果、育児行動に対する3つの基本的心理欲求充足は自律性の高い「内的調整」と「同一化的調整」との間に正の相関、母親の育児行動尺度そしてwell-beingの指標でもある育児に対する自己効力感尺度と主観的幸福感との間に正の相関を認めた。このことから、母親の「自律性」、「有能感」、「関係性」の欲求が充足されたとき、育児に対する自己決定的な行動やwell-beingが高まる可能性が示唆された(次年度の学術集会にて発表予定)。母親の育児行動に対する自律的動機づけの構造の解析について更なる分析を行い、より詳細な影響関係を明らかにしていく予定である。平成30年度の研究計画では、解析用ソフトを用いて母親の育児行動に対する自律的動機づけの構造を確認する予定であったが、調査対象者の確保のために研究Iの調査時期が7月12月となったこと、そして、その後の研究IIの調査時期が平成31年2月3月となったことにより、分析が遅れ、次年度に解析することになった。以上のことから、当初の研究計画よりやや遅れている。平成30年度は質問紙調査を実施し、乳幼児期の子どもを持つ母親の育児行動に対する動機づけの構造の検証を中心に進めていく。令和元年度は、母親の自律的育児行動に対する動機づけの構造を検証していく。また、本研究で得られた知見をもとに、保育士が実際に活用できる保育士が実際に活用できるアセスメントツールを開発し、その効果と有用性を検討する。今年度分の調査実施に係る入力作業や集計作業については、独自で行うなどした。次年度は、多くの調査協力者に対する調査の実施並びに集計を必要とすることから、これらの費用が必要となる。研究Iに係る入力作業や集計作業については、独自で行うなどした。次年度は、研究成果の発表や論文投稿、保育士に長期間、調査の協力を得、調査結果の整理等必要とすることから、これらの費用がかかる。
波数空間分光法によるポラリトンの非線形光学応答の研究

本研究の目的は、励起子のポラリトンとしての特徴が励起子の光学非線形性に及ぼす効果を明らかにすることである。具体的には以下に述べる2通りの実験を行った。第一はサブピコ秒パルスを用いたスペクトル分解四光波混合である。サブピコ秒パルスは広いスペクトル幅を有するため、信号光のスペクトルから非線形性をもたらす励起準位のエネルギーや位相緩和時間を求めることができる。励起光の波長や強度を変えてスペクトルの遅延時間依存性を測定することにより、励起子ポラリトンの光学非線形性の機構を調べた。第二は励起子分子生成過程に関する実験である。励起子分子の2光子共鳴遷移による生成は励起子の非線形性の形態の一つである。2光子遷移においては通常2つの光子の偏光に関して選択則が存在する。しかし一方の光を励起子準位に共鳴させた場合、光は励起子ポラリトンとして振る舞う。この様な場合でも偏光選択則が成立するのか、もし成立しないとしたらその原因は何かということをポンプ-プローブ分光法を用いて調べた。第一の実験では試料としてポラリトン効果の大きい半導体ヨウ化鉛を用いた。四光波混合スペクトルには励起子遷移と励起子-励起子分子遷移に共鳴した構造が観測され、各準位を考慮したモデルによってスペクトルの特徴を説明することができた。また、四光波混合信号のスペクトル形状とその遅延時間依存性は励起光の波長に大きく依存することが分かった。このことは各スペクトル成分が異なった時間的振る舞いをすることを意味しており、励起子のポラリトン性が影響している可能性がある。第二の実験では、試料として塩化第一銅を用いた。偏光選択則は一方の光が励起子共鳴に近づくに従って破れることが分かった。これは励起子ポラリトン間の相互作用によりの偏光の乱れが生じているためと考えられる。半導体の励起子準位に共鳴した光を入射するとき、大きな光学非線形性を示すことが知られている。一方、励起子は結晶中の電磁場と相互作用してポラリトンと呼ばれる固有状態を形成する。ポラリトン効果のうち最も顕著なものは同一のエネルギーを持ち波数の異なる2つの横波モードが存在することである。本研究の目的は、2つのモードの光学非線形性を区別して検出することによって、非線形性のミクロな機構に関する知見を得ることである。具体的手法としては、2つのモードの波数が異なる励起子分子への遷移エネルギーが異なることを利用する。測定の基本配置は縮退2光束の四光波混合法である。エネルギーω_1のレーザー光を2本のビームE_1とE_22に分けて試料に照射し、E^*_1E_2E_2に比例した非線形分極による信号を検出する。このとき第3のレーザー光を照射してω_1のポラリトンモードの一方を励起子分子準位へ選択的に励起して消去すれば、そのモードによる非線形信号が減少することが予想される。このようにしてそれぞれのモードの寄与を分離することができる。今年度は測定の使用する光源の整備とその光源を用いた基礎的な測定を行った。試料としてポラリトン効果の大きな半導体ヨウ化鉛を用いた。まず、反射型配置で縮退四光波混合スペクトルを測定し励起子分子の2光子共鳴エネルギーを精密に求めた。次に2色の反射型偏光分光法を用いて、非縮退条件の2光子共鳴エネルギーを測定した。その結果、2つのモードのうち波数の大きな下枝ポラトリンによる信号が現れないことが分かった。これは、測定に反射型配置を用いたことが一因と考えられる。このため透過型配置による測定を行うために、真空蒸着膜を作製し、膜の質の評価及び改善を図っている。
新規脳梗塞治療薬Bevacizumabによる脳血管内皮細胞保護作用の検討

本研究において,われわれは以下の点を明らかにした.(1)ラット脳塞栓組織型プラスミノゲン・アクチベーター(tPA)投与モデルを確立し, tPA療法後の脳出血抑制を目的とする新規治療薬のスクリーニングが可能となった.(2)上記モデルにて,治療可能時間(3時間)を過ぎてtPA療法を行った場合,血管内皮細胞において高度のVEGF発現が生じていることを初めて明らかにした.(3)tPAと同時に抗VEGF抗体を投与することで,血管透過性を亢進し,血液脳関門を破綻させるVEGF発現の抑制が生じたことから, VEGF発現の抑制は, tPA療法の欠点を改善する手段として有望である可能性がある.本研究において,われわれは以下の点を明らかにした.(1)ラット脳塞栓組織型プラスミノゲン・アクチベーター(tPA)投与モデルを確立し, tPA療法後の脳出血抑制を目的とする新規治療薬のスクリーニングが可能となった.(2)上記モデルにて,治療可能時間(3時間)を過ぎてtPA療法を行った場合,血管内皮細胞において高度のVEGF発現が生じていることを初めて明らかにした.(3)tPAと同時に抗VEGF抗体を投与することで,血管透過性を亢進し,血液脳関門を破綻させるVEGF発現の抑制が生じたことから, VEGF発現の抑制は, tPA療法の欠点を改善する手段として有望である可能性がある.1.脳塞栓モデルにて均一なサイズの脳梗塞の作成五十嵐らの方法に従い(Neurol Res 24:311-316, 2002),オスSprague-Dawleyラットにおける均一なサイズの脳梗塞の作成に取り組んだ.ラット動脈血にトロンビンを添加し,内径0.38mmのポリエチレンチューブ内に注入,自家血血栓を作成した(長さ1mmの大きさに切り分ける).ラットを麻酔後,外頚動脈から内頚動脈内に挿入したポリエチレンチューブを通して,中大脳動脈起始部近傍に血栓を注入した.脳虚血導入24時間後,TTC染色による脳梗塞サイズの測定を行い,梗塞体積84.5±7.1/mm^3の均一なサイズの梗塞作成に成功した.2.抗VEGF中和抗体の血管内皮保護効果の検討局所脳虚血に対する血管内皮細胞の保護(vasoprotection)が,脳梗塞に対する新しい治療戦略となりうるかについて検討を行った.具体的には,脳梗塞急性期において脳虚血中心近傍に発現し,血液脳関門の破綻に関与する可能性が示唆されている血管内皮細胞増殖因子(vascu1ar endothelial growth factor;VEGF)を治療標的分子とし,血栓溶解薬「組織型プラスミノゲン・アクチベーター(t-PA)とVEGFシグナル・カスケードを抑制する治療薬の併用が,脳梗塞体積,浮腫体積,さらにt-PA療法後の出血に与える影響を検討した.まずこの検討のために,ヒト脳梗塞に対する血栓溶解療法時と病態が類似するラット脳塞栓モデルの作成を試み,ラット自家血血栓を用いた中大脳動脈の閉塞により,均一な体積の脳梗塞を作成することに成功した.さらに血管閉塞による局所脳虚血の24時間後に,TTC染色による脳梗塞体積の測定とspectro-photometric assayによる出血量の測定を行い,虚血後1時間目のt-PA投与では,著明に脳梗塞・脳浮腫体積が縮小するのに対し, 4時間目の投与では脳梗塞・脳浮腫体積の改善はなく,むしろ顕著な脳出血を合併し,運動機能および生命予後が悪化することを示した.この結果は,本モデルが,ヒトにおける脳梗塞の血栓溶解療法と病態が類似することを示唆し,治療薬の検討に有用であると考えられた.さらに本モデルに対する抗VEGF中和抗体の経静脈的投与は,血液脳関門を超えて脳内に入り,脳実質のVEGF発現を抑制することをWestern blot法および免疫染色にて明らかにした.以上の結果は, t-PAと抗VEGF中和抗体の併用が,脳内におけるVEGF抑制に伴う血液脳関門の保護に有効であることを示すもので,今後の治療への応用が期待できる.
細胞外非分泌型ヒト補体第二成分(C2)における蛋白細胞内輸送の異常機構の解明

1.二重染色を用いた間接蛍光抗体法によるC2 short蛋白の細胞内局在の決定in vitro (cell-free system)で翻訳された[^<35>S]標識C2 short蛋白が、雌鳥卵管から部分精製されたsignal peptidaseで切断されないとの結果を得た。しかし、現時点では、C2 short蛋白が、小胞体膜上か膜内のいずれに認められるのかは明らかでない。現在、検討中である。現在、検討中である。