hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スコロホッドの埋め込み及び関連する変分不等式の研究

幾何Brown運動の時間積分により与えられる,いわゆる指数Brown汎関数の確率分布の性質を調べる上で有用な道具の一つにBougerolの等式(1983年)がある.この等式は,独立なBrown運動に指数Brown汎関数を代入して得られる確率変数はBrown運動の双曲線正弦関数への代入に同分布であると主張する.2018年度は,前年度途中からの研究に引き続きBougerolの等式について考察を行った.その結果この等式の成立は,松本--Yorの2000年の結果を援用してある特殊なパラメータをもつ一般化逆Gauss分布の族の性質に帰着されることが分かり,あわせてBougerolの等式のいくつかの拡張を得た.指数Brown汎関数は幾何Brown運動の時間積分で与えられ,従来のBougerolの等式は時間積分の終端時刻が非ランダム,つまり決定論的な場合にその成立が知られていた.主だった拡張の一つに,その決定論的な時刻をBrown運動の汎関数として定まるある拡散過程に関する停止時刻に置き換えても同様の等式の成立することが挙げられ,このことは従来より知られているBougerolの等式の証明からは非自明な拡張である.また同様の手法により,Cauchy分布に従う1次元確率変数がもつ一種の不変性を導いた.これらの研究結果を論文にまとめ,現在学術誌に投稿中であり,プレプリントサーバarXiv.org上でもその原稿を公開している.また,年度内の投稿および公開には至らなかったものの,上記の研究に関連して,指数Brown汎関数の分布を記述する際にも現れるHartman--Watson分布の密度関数に対し,Yorの公式(1980年)として知られる従来の積分公式とは異なる積分表現を見出し,その表現の応用も含めた原稿の準備を投稿に向けて行った.「研究実績の概要」の項目に記載した2018年度の研究成果と,当該科学研究費補助金の主たる研究課題であるSkorokhod(スコロホッド)の埋め込み問題とは,Brown運動との共通の土台をもつものの,直接的な結びつきの強いものではない.そのため,「やや遅れている」との自己評価に留めた.なお,「研究実績の概要」の項目において述べたように,2018年度の主だった研究成果の一つに,従来は決定論的な時刻において成立が知られていた等式の,ある種のBrown汎関数から定まる拡散過程の停止時刻(従って元々のBrown運動に関する停止時刻でもある)の場合への拡張があり,その証明において松本--Yorの2000年の結果が一つの鍵となる.彼らの結果の帰結に得られる事実として,上述の拡散過程の正の値への初期到達時刻における幾何Brown運動の値が,ある特殊なパラメータをもつ一般化逆Gauss分布を実現することが挙げられる.一般化逆Gauss分布という具体的な確率分布の例に対して,(対数をとることにより)Skorokhodの埋め込み問題の解答を与えている,との観点に立てば,この事実は興味深いものであると考えている.「研究実績の概要」の項目に記載した2018年度の研究成果は,Bougerolの等式およびBrown運動の指数汎関数の研究において意義あるものと考えているが,研究課題の主目的の遂行との観点からは本筋そのものに属する内容とはやや趣を異にするため,「現在までの進捗状況」の項目においては「やや遅れている」との自己評価に留めた.しかしながら,2018年度の研究で得られた知見は,研究目的を今後遂行する上でも有用であると考えられる.Skorokhodの埋め込み問題に対しては,その問題が提唱されて以来,50余年の間に様々な解が構成されているが,「底(てい)のBrown運動の汎関数として与えられる拡散過程の到達時刻をBrown運動に代入することによって,ある特定の確率分布を実現する」との方向性の結果は,知り得た限りでは既存の研究結果には見受けられないようである.「現在までの進捗状況」の項目において触れたように,ある種の一般化逆Gauss分布に対しては上述の実現が可能であり,この事実を足懸りに,より一般の拡散過程を考えることによって汎用的な解の構成法が得られる可能性もある.このように,2018年度の研究で得られた知見を生かしつつ引き続き研究課題に取り組む.ガウス空間上,すなわちガウス確率測度を底の測度にもつ確率空間上に定義されるオルンシュタイン-ウーレンベック半群は超縮小性をもつことが知られている.この超縮小性は底の空間の次元に依らず定式化されるため,マリアバン解析や場の量子論のような無限次元解析において重要である.また,この性質は指数関数型の超縮小性とも同値であることが知られている.平成29年度の研究では,超縮小性におけるべき関数と指数型超縮小性における指数関数の特殊性に関心を抱いて考察を行い,これら二つの超縮小性を包括する不等式の族を確率解析の手法により導いた.その系としてガウス空間上の対数型ソボレフ不等式の拡張も得られる.対数型ソボレフ不等式は,一次の偏導関数が可積分性をもてば元々の関数そのものの可積分性が改善されると主張し,やはり無限次元解析において重要な不等式である.平成29年度の研究ではその後さらに考察を進め,これらの結果はいわゆるΦ-エントロピー不等式と密接なつながりのあることを見出した.より正確には,超縮小性を包括する上述の不等式の族は,関数Φがある条件をみたすΦ-エントロピー不等式の族と同値であり,この同値関係はオルンシュタイン-ウーレンベック半群を含むより一般のマルコフ半群の枠組みにおいても成立することを明らかにした.

なお,本研究成果をまとめた論文を学術誌に投稿済みである(前半部分の研究結果をまとめた原稿はプレプリントサーバarXiv上で公開済みである).この研究成果は超縮小性,指数型超縮小性および付随する対数型ソボレフ不等式,そしてポワンカレの不等式(より一般にΦ-エントロピー不等式)を包括する枠組みを与えるものであるため,マルコフ半群とその生成作用素の研究において意義深いものと考えている.「研究実績の概要」に述べた平成29年度の研究成果は,オルンシュタイン-ウーレンベック半群の超縮小性と指数関数型の超縮小性,そしてガウス空間上のΦ-エントロピー不等式を直ちの系にもつ.この点からも,マリアバン解析といった経路空間上の無限次元解析において少なからず意味のある結果であると捉えている.しかしながら現時点の理解においては,当該科学研究費補助金の研究課題であるスコロホッドの埋め込みやそれに付随する変分不等式の解析に即座に結び付くとのものではないため,「やや遅れている」との自己評価に留めることとなった.幾何Brown運動の時間積分により与えられる,いわゆる指数Brown汎関数の確率分布の性質を調べる上で有用な道具の一つにBougerolの等式(1983年)がある.この等式は,独立なBrown運動に指数Brown汎関数を代入して得られる確率変数はBrown運動の双曲線正弦関数への代入に同分布であると主張する.2018年度は,前年度途中からの研究に引き続きBougerolの等式について考察を行った.その結果この等式の成立は,松本--Yorの2000年の結果を援用してある特殊なパラメータをもつ一般化逆Gauss分布の族の性質に帰着されることが分かり,あわせてBougerolの等式のいくつかの拡張を得た.指数Brown汎関数は幾何Brown運動の時間積分で与えられ,従来のBougerolの等式は時間積分の終端時刻が非ランダム,つまり決定論的な場合にその成立が知られていた.主だった拡張の一つに,その決定論的な時刻をBrown運動の汎関数として定まるある拡散過程に関する停止時刻に置き換えても同様の等式の成立することが挙げられ,このことは従来より知られているBougerolの等式の証明からは非自明な拡張である.また同様の手法により,Cauchy分布に従う1次元確率変数がもつ一種の不変性を導いた.これらの研究結果を論文にまとめ,現在学術誌に投稿中であり,プレプリントサーバarXiv.org上でもその原稿を公開している.また,年度内の投稿および公開には至らなかったものの,上記の研究に関連して,指数Brown汎関数の分布を記述する際にも現れるHartman--Watson分布の密度関数に対し,Yorの公式(1980年)として知られる従来の積分公式とは異なる積分表現を見出し,その表現の応用も含めた原稿の準備を投稿に向けて行った.「研究実績の概要」の項目に記載した2018年度の研究成果と,当該科学研究費補助金の主たる研究課題であるSkorokhod(スコロホッド)の埋め込み問題とは,Brown運動との共通の土台をもつものの,直接的な結びつきの強いものではない.
エピジェネティック修飾シトシンを含むオリゴ核酸の実用的合成法の開発

本研究では、エピジェネティック修飾シトシンを含むオリゴ核酸の実用的な合成法を確立すべく、フッ素化されたメチル基をエピジェネティック修飾前駆体として活用する新規合成法の開発を行った。その結果、市販の2'-デオキシシチジンから6工程で2'-デオキシ-5-トリフルオロメチルシチジンのホスホロアミダイト体を得ることに成功し、さらにこれをオリゴ核酸へと導入することにも成功した。また、得られたオリゴ核酸をアルカリ水溶液で処理したところ、期待通りトリフルオロメチル基の加水分解が進行し、5-トリフルオロメチルシトシンをエピジェネティック修飾シトシンである5-カルボキシシトシンへと変換することに成功した。さらに、固相担体に保持された未精製のオリゴ核酸に本手法を適用すると、固相担体からの切り出し、脱保護およびトリフルオロメチル基の変換が一挙に進行し、目的のオリゴ核酸が効率的に得られることを見出した。なお、5-ホルミルシトシンおよび5-ヒドロキシメチルシトシンの前駆体として利用できると期待したジフルオロメチル基やモノフルオロメチル基を有するシトシンのオリゴ核酸への導入は本研究期間内に達成できなかった。一方、5-トリフルオロメチルシトシンおよび5-トリフルオロメチルウラシルを有するオリゴ核酸を様々なアミン類で処理することにより、トリフルオロメチル基をニトリルやアミジン、アミドなど様々なカルボン酸誘導体へと変換できることを見出した。以上のように、本研究により確立した手法は、エピジェネティック修飾シトシン含有オリゴ核酸を簡便に合成できるだけでなく、1種類のオリゴ核酸を様々な修飾オリゴ核酸へと変換するオリゴ核酸合成後修飾にも適用可能であり、本合成法が汎用性の高い手法であることを明らかにした。エピジェネティック修飾シトシンを含むオリゴ核酸を簡便に得るため、フッ素化されたメチル基をエピジェネティック修飾前駆体として利用する合成法を検討した。まず、フッ素化されたメチル基としてトリフルオロメチル基を用いることとし、5-トリフルオロメチルシチジンのホスホロアミダイト体の合成を行った。その結果、市販の2 ́-デオキシシチジンから6工程で5-トリフルオロメチルシチジンのホスホロアミダイト体を得ることに成功した。続いて、これをDNA合成機を用いてオリゴ核酸へと導入した後、炭酸カリウムのメタノール溶液を用いて固相担体からの切り出しと脱保護を行うことで、5-トリフルオロメチルシトシン含有オリゴ核酸を合成した。目的のオリゴ核酸が得られたので、次にトリフルオロメチル基の加水分解反応を検討した。5-トリフルオロメチルシトシン含有オリゴ核酸を水酸化ナトリウム溶液で処理したところ、期待通り加水分解が進行し、エピジェネティック修飾シトシンの一つである5-カルボキシシトシンの合成に成功した。一方、オリゴ核酸を濃アンモニア水で処理するとトリフルオロメチル基がニトリルへと変換された。さらに、メチルアミンやピロリジンを用いた場合には対応するアミド体が得られることが明らかとなった。以上のように、オリゴ核酸中の5-トリフルオロメチルシトシンをエピジェネティック修飾シトシンである5-カルボキシシトシンへと変換することに成功した。また、同オリゴ核酸をアミン類で処理することによりトリフルオロメチル基を様々な官能基へと誘導できることも見出した。従来、人工オリゴ核酸を多種類合成するためにはモノマー合成、オリゴ核酸合成、固相担体からの切り出しと精製のサイクルを繰り返さなければならないが、本法は1種類のオリゴ核酸から様々な誘導体を単工程で合成できるため、効率的な手法である。平成29年度の計画に記載したフルオロメチル化されたシチジンのホスホロアミダイト体の合成とオリゴ核酸への導入、さらに得られたオリゴ核酸を用いたエピジェネティック修飾シトシン含有オリゴ核酸への変換を達成できたことから、本研究は順調に進展していると考えている。

以上のように、本研究により確立した手法は、エピジェネティック修飾シトシン含有オリゴ核酸を簡便に合成できるだけでなく、1種類のオリゴ核酸を様々な修飾オリゴ核酸へと変換するオリゴ核酸合成後修飾にも適用可能であり、本合成法が汎用性の高い手法であることを明らかにした。平成29年度はオリゴ核酸中の5-トリフルオロメチルシトシンを5-カルボキシシトシンへと変換することに成功したので、平成30年度はジフルオロメチル基やモノフルオロメチル基の簡便な導入法を開発し、5-ホルミルシトシンや5-ヒドロキシシトシンへの変換を試みる予定である。また、上記検討によりエピジェネティック修飾シトシン類の簡便な合成法が開発できれば、オリゴ核酸中のシトシンの位置選択的修飾法の開発へと展開する。具体的には、オリゴ核酸の二重鎖や三重鎖形成能を利用し、シトシン塩基の反応性を適切にコントロールすることにより望みの位置でのフルオロメチル化が達成できると考えている。次年度使用額(B-A)は64円であり、計画通り使用していると考えている。
膜透過ペプチドを側鎖に持つ新規生分解性高分子を用いた抗体医薬の経鼻吸収促進

研究代表者の研究室では、膜透過ペプチドをヒアルロン酸に固定化した膜透過ペプチド固定化ヒアルロン酸を創製し、その高い安全性とタンパク質医薬に対する優れた吸収促進作用を立証してきた。本研究では、近年急速に開発が進められている抗体医薬に対する本ヒアルロン酸誘導体の吸収促進作用を明らかにする。本研究を通じて、従来までは注射剤のみであった抗体医薬の非侵襲的投与法を確立し、苦痛の少ない抗体医薬治療への貢献を目指す。
毛髪および爪の試料を利用した慢性ストレス指標の確立：妥当性の検証

「ストレスホルモン」として知られているコルチゾールは従来、血液や唾液から測定されることが多いが、これらの試料のコルチゾールは、日内変動や急性ストレスなどのその時点の影響が大きく、慢性ストレスの評価指標として用いるには必ずしも適していない。本研究ではこういった問題点を考慮し、数週間数か月の長期的なコルチゾールの分泌の評価手法として毛髪や爪の試料に注目し、毛髪や爪のコルチゾールの妥当性を検証する。本年度は、妊娠というコルチゾールが上昇する状況に注目し、妊娠女性から継続的に爪を採取する研究計画をたてた。長岡技術科学大学において倫理審査を受けた後に、共同研究者の協力のもと、山口県内の産婦人科で妊娠初期の女性の募集を行った。手の爪を15日おきに、足の爪を30日おきに、産後1年まで継続的に採取することとし、また、それとあわせて、アンケートへの記入も求め、それらを郵送で回収する手続きとした。得られた爪からは、申請者らが確立した手法(井澤他、2016)により、洗浄、粉砕、抽出の前処理を行った後に、酵素免疫測定法によって、コルチゾールの定量を行う予定である。2019年3月末の時点で14名の妊娠女性が研究にエントリーした段階である。一般的に妊娠後期にコルチゾールが上昇することが知られており、爪は根元から先端まで伸びるために数か月のタイムラグがあるため、出産後に採取された爪において、コルチゾールの上昇が観察されることが予想される。妊娠初期の女性30名を対象に、2018年中に研究を開始する予定であったが、2019年3月末の段階で募集できたのは14名であり、進捗に若干の遅れがあるため。すでに研究がスタートした14名に加えて、さらに募集を継続し、目標対象者数に達するように努める。爪の採取が完了したものから順番にコルチゾールの定量分析を実施する予定である。本研究ではこういった問題点を考慮し、数週間数か月の長期的なコルチゾールの分泌の評価手法として毛髪や爪の試料に注目し、毛髪や爪のコルチゾールの妥当性を検証するために、従来からの指標(唾液)との比較を行った。具体的には、24名の健常者を対象に30日間の唾液採取を実施した。1日あたり3回(起床直後、30分後、就寝前)、自宅で唾液を採取させた。唾液は酵素免疫測定法によって測定した。また、それと同時に毛髪と手の爪の採取を実施した。毛髪は、唾液採取期間が終了したタイミングで、後頭部の根元から実験者が採取した。爪は8か月の期間、15日に1回のペースで対象者自身で継続的に採取させた。採取した毛髪・爪試料からは、申請者らが確立した手法により、洗浄、粉砕、抽出の前処理を行った後に、酵素免疫測定法によってコルチゾール濃度を測定した。その結果、30日間の唾液コルチゾール値(積分値)は、毛髪の根元から1センチ部分(最近1か月に伸びた毛髪部分に相当)のコルチゾールと中程度の相関を示した。爪のコルチゾールに関しては、数か月後に採取した爪のコルチゾールと唾液コルチゾールの間に中程度の相関が認められた。実験を行うフィールドを変更したため、実験の開始が遅くなったが、現時点では実験も完了し、進捗として問題ないと判断している。

得られた実験結果について、統計解析を進め、学会発表や論文発表を行う予定である。また、足の爪試料も同時に収集したため、コルチゾールの測定を行う予定である。
繊維製品の国際生産の政策と戦略に関する研究

本研究では日本と中国の合弁繊維(紡績)企業についてモデルを構築した。このモデルに対して、生産の全般的計画理論を適用し、品種と数量を変数とする数理計画を行った。国際企業として両国の制約をとり入れ制(条件)約式を作成した。モデルの目的は合弁企業の利益最大化することを目標として、多期間にわたるn種類の製品によって得られる総利益最大化を目的とした。制約条件として、(1)投資額の制約,(2)市場需要量の制限,(3)製品販売のratio制限,(4)非負性を考慮した。さらに解析にあたり合弁企業の諸費用を教育費、合弁後の生産費、生産関連費,市場販売活動費に分けて定式化にのぞんだ。さらに中国における合弁企業は合弁期間中で設備投資の償却回収ができない。そのため第一期間に利益がのぞめるのでモデルの中にこの点を考慮して定式化している。以上の計画は線型動態計画法に最終的には帰着するものであった。本研究中、考えられるいろいろな点に出会った。分化の違いからくる労働者の生産意識・技術の高低(国によって)からくる教育訓練のむつかしさ・技術レベル(例えば結果として生産数量に表われる)と技術開発(投資レベル)又は技術革新による生産設備の高性能性との関係の定量性についての検討・さらに両国(2国間合弁のような)の富の配分や協調システムの機能分担程度などである。これらの問題は定式化には入れにくいものがあり・経験と勘の取り扱いにより定性的に考察した。政策決定に対してはこれらの諸点の考慮がなされた。では先の定式化によるモデル解法では計画期間として6期間、製品の種類は2,中番手混紡糸(70/30%)ポリエステルと(綿とスフ)であった。企業の総投資額は6億元,合弁法人税0.15,日本側出資比率75%とした。その結果は生産投資の方法を提示した。また利益あげる生産品を日本と中国向けに対して明らかにできた。生産と需要量の関係も一部分かった。
GBウィルス感染の頻度と肝病変に関する遺伝子学的検討

持続的または一過性の肝機能異常を呈したHAV、HBV、HCV陽性患者および非ウイルス性肝炎患者、血液疾患患者、慢性関節リウマチ患者においてその血清100ulよりRNAを抽出しGBV-C/HGVの5′UTR領域を増幅するプライマー対を用いたRT-PCRにより慢性関節リウマチ患者の検出を行った。HAV陽性者および血液疾患患者においては各10例中陽性者は認められなかった。HBV陽性者では134例中11例(8.2%)、HCV陽性者では207例中16例(7.7%)、非ウイルス性肝炎患者では46例中1例(2.2%)、慢性関節リウマチ患者では131例中15例(11.4%)のGBV-C/HGV-RNA陽性者が認められていた。それぞれの陽性症例については現在GBV-C/HGVのNS3領域とNS5領域を増幅するプライマー対を用いてRT-PCRを行い各領域での検出感度および遺伝子構造の検討を行っている。今回の結果ではHBV、HCV陽性患者および非ウイルス性肝炎患者の慢性患者において、肝病変の進行度によるGBV-C/HGVの陽性率の差はみとめられておらず、GBV-C/HGVの肝病変に対する関与はさらなる検討が必要と思われた。また陽性者のウイルス型はすべてNew type(アジア型)であり遺伝子型による肝機能、肝病変への差についての検討はなされなった。非ウイルス性肝炎患者でGBV-C/HGV陽性者に関しては経時的にGBV-C/HGV-RNAの検出を行ったが、一時的に陰性化することもあり肝機能と相関については充分な検討がさらに必要であると思われた。慢性関節リウマチ患者ではGBV-C/HGVの陽性率が11.4%と高く、GBV-C/HGVが非肝疾患に関連する可能性が示唆されており、現在陽性患者の滑膜細胞および関節液でのGBV-C/HGV-RNAの検出と陽性者のGBV-C/HGVの塩基配列の決定の実験を行っている。
「軍事力」と「政治力」―米中関係における「影響力」の検証

米中関係における「政治力」と「軍事力」との相克は、日本をも含めたアジア太平洋国際関係の中で次第に顕著になっている。中国による周辺国へのパワーの行使は、「三歩進んで二歩下がる」ようなもので、非常に強圧的に見えるときと、非常に協力的に見えるときとの二つが混在している。軍事力という物理的強制力をどのような形態でオブラートに包み、周辺国に自発的に中国に協力させている。米中関係は、中国が言う「新型大国間関係」を構築しつつあり(と中国は唱えている)、その意味でも、複合的な相互依存関係が顕著になりつつある。どのような米中交渉が行われているか、今後も検証を続ける予定である。米中関係に関する研究は従来から行っていたが、この一年はとくに両国が発表する声明や、外交交渉全般に関して研究を行った。研究そのものはそれほど遅滞なく進行し、かつて出した書籍の重版や、論文、学会発表等を行ったが、基金そのものは翌年度に主に使用することを考えて、全額を使用しなかった。第一に、類似する研究費によって海外での調査を行うことができたため、本予算によって海外出張を行う必要が低くなり、2013年度はむしろ研究遂行に必要な物品のために大体の予算を費やした。第二に、2014年度において特別研究を大学より命じられることがすでに明らかになっていたため、翌年度には大きな予算を海外調査に割くことが可能となることが本研究を開始する段階で分かっていたこと、との二つが挙げられる。研究そのものは、霞山会『東亜』への論文執筆、海外メディアに対して発表を行ったエッセイ、日本国内・海外での学会での発表、国際会議のコーディネートといくつかの成果を挙げることができる。とりわけ、本研究課題のように、現在進行中の課題を追求する際には、どうしても自らの意見を日本国内だけでなく、海外にも披露しないといけない。もっとも、本研究課題に直接に関連する成果もあれば、米中関係全般に関する成果もあり、両者が混在しているのが現状である。本研究課題そのものは初年度が終わったばかりなので、翌年度はこの成果を素にいくつかの論文を執筆していくことを考えている。2014年度はサバティカルの年度であり、主として台湾に滞在して研究活動を行った。米中関係における「影響力」の行使が軍事力に裏打ちされたものから、政治的交流を目指すものまで多岐に渡ることを前提として、どのような交渉案件が両国間で挙がっているか、資料を収集した。また、台湾に滞在することによって、中台関係における「影響力」行使が次第に非軍事的なものに変容していることを再度確認し、中台関係は米中関係の函数でもあることを検証した。この米中関係における「政治力」と「軍事力」との相克は、日本をも含めたアジア太平洋国際関係の中で次第に顕著になっている。軍事力という物理的強制力をどのような形態でオブラートに包み、周辺国に自発的に中国に協力させるかという方法は、日本でもよく引用される「戦わずして勝つ」孫子の兵法に近似している。以上の目的を果たすために、台湾に滞在して研究活動を行った。また、米国に調査に赴き、ニクソン大統領図書館、カーター大統領図書館で資料収集を行った。さらに、ニューヨークでコロンビア大学図書館でも資料収集を行い、何人かの国連関係者にもインタビューを行った。2015年度は、6月の北京への出張と、7月の国際シンポジウムの開催とに大きなエネルギーを注いだ。6月の北京への出張は、習近平政権が考案した「一帯一路」構想に対する意見聴取と現地での評価についてインタビューを試みた。これだけスケールの大きな構想は将来予測が難しく、評価はまちまちで、中国国内でも投資額に見合う成果が得られるかどうかは、意見が分かれるところであった。7月の国際シンポジウムは、東シナ海・南シナ海の平和と安定のためにはどのような施策が考えられるかを中心に米国、中国、ベトナムから研究者を招聘し、それぞれの立場から海洋安全保障に関する意見を表明してもらった。「領有権」「排他的経済水域」「航行の自由」といった海洋空間特有の用語の用い方も各国によってまちまちで、とくに中国の用いる南シナ海の「管轄権」という概念は、二国間交渉であれ、多国間交渉であれ、中国に特有な用語の使用法である。こういった一連の研究会を円滑にこなすために、本プロジェクトは研究推進員を恒常的に雇用する必要があり、ポスドク研究員や大学院博士課程の学生に資料整理、シンポジウム開催に関するロジ等について助力を得た。

どのような米中交渉が行われているか、今後も検証を続ける予定である。海外における資料調査は進行しているので、研究成果を執筆する必要がある。国際関係論最終年度は、研究成果のまとめに入りたいと考えている。単に米中二国間関係にとまらず、両国間の狭間にある日本の動向に関しても、論文を執筆する予定である。また、本研究は「影響力」という国際政治上の基本概念を扱う研究でもあるので、国際政治研究に関する概念規定に関しても、論文をまとめたいと考えている。初年度の研究予算を全額使用しなかったが、研究成果の進捗状況から考えれば、それなりに課題そのものは進行している。本研究課題に関しては、海外での調査が欠かせないところもあり、翌年度には長期間にわたる海外出張を予定している。本研究課題において重要なのは、テーマに沿った論文を今後も発表していくことである。とくにタイムリーに変化する東シナ海・南シナ海の安全保障に関して米中間がどのような声明を発表しているかをフォローし、適宜コメントも出していく必要がある。サバティカル中であったため、別研究費を優先的に使用したため。次年度においては、長期間にわたる海外での調査を予定している。これによって、現在進行中の米中関係に関する課題を観察することが可能となる。第一には、現地でのインタビューを行うこと。第二には、それらを文章にして発表すること。第三には、可能ならば、書物にそれらをまとめていくことの三つが目標とするところである。物品で購入が必要なものが多々あるとともに、本テーマに関する海外出張の必要性が生じている。理由は二つ。第一に、2013年度は類似課題の研究費によって海外での調査のほとんどを賄うことができたこと。第二に、2014年度において長期の海外調査を計画しており、そちらに多くの予算を傾注したいと考えたこと。2014年度の海外調査、及びその関連費用において使用する予定である。
高強度インターバル泳における評価法の開発

高強度インターバル泳におけるトレーニング負荷に影響を与えると考えられる要因について、エネルギー供給機構や局所筋酸素動態、ストロークパラメータなどから多角的に評価し、トレーニングの目的や個人の特徴に応じた合理的で効果的な高強度インターバル泳について検討することを目的とした。その結果、今まで示されていた泳速度、休息時間だけでなく、休息の状態によってもトレーニング負荷に大きく影響を及ぼすことが示された。以上のことから、高強度インターバル泳を組み立てる場合、その目的に応じて、泳速度だけでなく、休息時間の長さやアクティブリカバリーやパッシブリカバリーといった休息状態も考慮すべきであることが示唆された。水泳のインターバル泳におけるトレーニング負荷は泳速度だけでなく,休息時間からも影響を受ける.しかし,それらに関して科学的な根拠に基づいた有益な情報が少ないため,トレーニング現場では、指導者の経験や勘に基づいて休息時間が決定されることが多い.そこで本研究では,高強度インターバル泳に焦点をあて,そのトレーニング負荷に影響を与えると考えられる休息時間の長さおよび泳能力のタイプなどについて,エネルギー供給機構の測定やストロークの分析などから多角的に評価し,そこで得られたデータから,トレーニングの目的や個人の特徴に応じた合理的で効果的な高強度インターバル泳のトレーニング法について検討することを目的とした.水泳のインターバル泳におけるトレーニング負荷は泳速度だけでなく、休息時間からも影響を受けるが、科学的な根拠に基づいた有益な情報が少ないため、トレーニング現場では、指導者の経験や勘に基づいて休息時間が決定されることが多い。そこで本研究では、高強度インターバル泳に焦点をあて、そのトレーニング負荷に影響を与えると考えられる泳速度、休息時間の長さ、休息状態などについて、エネルギー供給機構や局所筋の酸素動態やストロークパラメータの測定などから多角的に評価し、トレーニングの目的や個人の特徴に応じた合理的で効果的な高強度インターバル泳のトレーニング法について検討することを目的とし、以下の3つの課題について検討を行った。課題1)インターバル泳の休息時間の違いにおけるエネルギー供給機構の貢献度について検討を行い、休息時間の違いがエネルギー貢献度に大きく影響することを示し、国際学会(Be Active 2012)にて発表した。課題3)休息状態の違い(アクティブリカバリーとパッシブリカバリー)におけるエネルギー供給機構の貢献度および筋酸素動態について検討を行い、パッシブリカバリーの方が、筋中の再酸素化が高まることを示し、日本水泳水中運動学会にて発表した。以上の結果から、高強度インターバルトレーニングを設定する上で、目的に応じて泳速度だけでなく、休息時間や休息状態も考慮すべき重要な要素であることを示唆した。水泳のインターバル泳におけるトレーニング負荷は泳速度だけでなく、休息時間や反復距離から影響を受ける。しかし、それらに関して科学的な根拠に基づいた有益な情報が少ないため、トレーニング現場では、指導者の経験に基づいて休息時間や反復距離が決定されることが多い。そこで本研究では、高強度インターバル泳に焦点をあて、そのトレーニング負荷に影響を与えると考えられる休息時間の長さや、反復距離、泳能力のタイプなどについて、エネルギー供給機構の測定やストロークの分析などから多角的に評価し、そこで得られたデータから、トレーニングの目的や個人の特徴に応じた合理的で効果的な高強度インターバル泳のトレーニング法や評価法を開発し、トレーニングの目的に応じたインターバル泳のガイドラインを示すことを目的とした。そのために、23年度では、インターバル泳および間欠的運動の代謝特性に関する先行研究を収集し、専門家とのディスカッションなどを含めた情報収集を行なった。さらに、本研究では、水泳時におけるインターバル運動について実験を行なうため、水中環境下で使用可能な特殊なフェイスマスクを作成し、そのフェイスマスクの妥当性について検証実験を行なった。その結果、今回作成した特殊なフェイスマスクは、サイズや装着具合など若干の問題点はあるものの、既製品のフェイスマスクとほぼ同程度の値を得ることができ、多少の改良を加えることによって本研究において使用可能であることが示された。また、このフェイスマスクを用い、中程度強度におけるインターバル泳に関して予備実験を行ない、休息時間の違いにおけるエネルイギー供給機構の貢献度について検討した。本研究では,水泳中の呼気ガスを採取するため,水泳用牽引負荷装置および水中環境下で使用する特殊な呼気ガス分析用フェイスマスクを作成する必要があった.そのため,23年度に引き続き,水泳中の動きをできる限り制限しないよう,牽引負荷装置やマスクについて試行錯誤を行ないながら実験を遂行した.上記のような理由から多少の遅れが懸念されたが,実験も順調に進んでおり,その研究成果を国際学会(Be Active 2012: Australian Conference of Science and Medicine in Sport)において発表していることから,現在のところ,おおむね順調に進展していると判断できる.本研究では、水泳中の呼気ガスを採取するため、水中環境下で使用可能な特殊な呼気ガス分析用フェイスマスクを作成する必要があった。フェイスマスクを作成する上で、水泳中の動きをできる限り制限しない工夫や、被験者ごと頭部の大きさによってサイズ調整できるような工夫など、試行錯誤しながら作成を行なった。

また、作成したマスクの妥当性を検証する必要があったために既製品のハンスルドルフ社製マスクと比較することで検証実験を行なった。このようなことから多少の遅れが懸念されたが、予備実験も完了していることから、現在のところ、おおむね順調に進展していると判断できる。25年度では,水泳のトレーニング現場で行なわれている高強度インターバルトレーニングをシミュレートして実験を行なう予定である.本実験は全て水泳中の呼気ガスを採取するため,2324年度に作成した水泳用牽引負荷装置を用いて,キック泳における牽引泳について検討を行うことで負荷の一定化を図りながら実施する.被験者は,普段から十分トレーニングを行なっている大学競泳選手男子12名を対象とする.インターバル泳の試技は,全て最大酸素摂取量に相当する負荷で行なうため,1分ごとに加重負荷を上げていく多段改善増負荷法にて各被験者の最大酸素摂取量およびそれに相当する負荷を測定する.インターバル泳の試技は,最大酸素摂取量に相当する負荷で60秒間の水泳運動に対して,休息時間はそれぞれ20秒,40秒,60秒の3種類とし,それを10回繰り返す.また,各試技を陸上および水中からビデオカメラを用いてそれぞれ撮影を行い,撮影された映像をコンピュータに取り込み,動作解析ソフトエウア(Flame-DIAS;DKH社製)を用いて,キック頻度などのパラメータを詳細に解析する.平成24年度では、水泳のトレーニング現場で一般的に行われている高強度インターバル泳を用いてトレーニング負荷の検討を行なう。被験者は、普段から非常に良くトレーニングを行なっている全国大会出場レベル以上(入賞経験者を含む)の大学競泳選手とする。本実験における試技は全て屋内25mプールで行なう。水泳中の呼気ガスを分析するため、測定は独自で作成した水中牽引測定装置を用いて、牽引泳によって行ない、水泳中の負荷の一定化を図りながら実施する。なお、試技については、一般的に行なわれている高強度インターバル泳の試技を考慮し、1分間で疲労困憊に至る強度(100m全力泳を想定)を用いて、その強度で数種類の休息時間、反復距離の組み合わせを決定する。また、各試技を陸上および水中からビデオカメラを用いてそれぞれ撮影を行なう。撮影された映像をコンピュータに取り込み、動作解析ソフトウエア(Flame-DIASII;DKH社製)を用いて、ストローク頻度やストロークコーディネーションなどのストローク特性を詳細に解析する。また、研究成果を平成24年11月に開催されるAustralian Conference of Science and Medicine in Sportで発表する予定である。
ゲフィチニブ血中濃度モニタリングによる肺癌患者の個別化治療の可能性の検討

ゲフィチニブで治療を受けた、進行非小細胞肺癌症例のゲフィチニブ血中濃度を測定し、その抗腫瘍活性との相関を統計学的に解析した。その結果、内服開始後8日目の血中濃度(トラフ値)と3日目の血中濃度(トラフ値)の比が、ゲフィチニブの抗腫瘍活性と相関することが明らかとなった。一方で、有害事象と血中濃度の相関は統計学的に認めなかった。上皮成長因子(EGF)受容体チロシンキナーゼ阻害薬gefitinibは肺非小細胞癌の分子標的薬として開発され、奏効例での効果は著しい。しかし、薬剤性肺障害の有害事象等もあるなど臨床上の課題も多い。申請者はgefitinibの血中濃度の測定法(HPLC法)を樹立し、gefitinib投与後の測定を行ったところ、患者間で血中gefitinib濃度(トラフ値)の散布度が大きいことを見いだし、なんらかの因子が薬物動態と関わっている可能性と薬物動態の差異が臨床効果や有害事象と関連するのではないかと仮説をたて、その検証を行った。申請者は、今年度中にgefitinibの血中薬物動態と臨床効果(奏効率・生存率)、有害事象(特に肺障害)との関連性について検証を進めている。その結果、gefitinibのD3、D8の血中濃度(トラフ値)とその臨床効果および肺臓炎といった有害事象については相関関係がないような傾向を示すデータがそろってきている。一方で、EGFR-TKI変異と血中濃度との相関関係も認めないようなデータが集まりだした。一方で、D8/D3値という、血中濃度の立ち上がりの指標となる値と臨床効果については、一部の症例で相関がありそうな傾向が出てきた。本研究は規在症例集積を進めているところであり、さらに症例を集め、統計学的な信頼性の高い解析を行う予定としている。申請者はgefitinibの血中濃度の測定法(HPLC法)を樹立し、gefitinib投与後の測定を行ったところ、患者間で血中gefitiniib濃度(トラフ値)の散布度が大きいことを見いだし、なんらかの因子が薬物動態と関わっている可能性と薬物動態の差異が臨床効果や有害事象と関連するのではないかと仮説をたて、その検証を行った。投与3日目(D3)における血中濃度トラフ値の中央値は662ng/ml、投与8日目(D8)における血中濃度トラフ値の中央値は662ng/ml、D8/D3の中央値は1.587であった。各々の因子と無増悪生存期間の相関関係について単変量解析を行った結果、非喫煙者、腺癌D8/D3高値(中央値以上)、がそれぞれP=0.0494、0.0207、0.0158で有意に予後良好であった。これらの因子を対象にCox比例ハザードモデルで多変量解析を行った結果、非喫煙者およびD8/D3高値(中央値以上)がそれぞれP=0.0160、0.0110と独立した予後因子であることが明らかとなった。一方、測定可能な症例より同遺伝子変異を解析し、D8/D3値と層別化した生存解折をした結果、D8/D3値の高値かつEGF受容体遺伝子変異陽性群が最も良好な無増悪生存期間を示した。一方で、D8/D3値の低値かつEGF受容体遺伝子変異陰性群が最も予後不良であった。D8/D3値は薬剤のAccumulation indexに相当すると考えられるため、同値の改善を図るようなゲフィチニブ投与方法を工夫すれば、同薬剤の抗腫瘍効果をより高めることができる可能性がある。
英語教育・学習の動機づけ理論の精緻化に関する国際比較検証研究

本研究は,4年間の研究期間を設定し,学校英語教育における動機づけの理論的精緻化を,後期中等教育課程(日本の高等学校)の教室を対象として長期間参与観察によって解明する質的研究である。具体的には,観察事象を主体者(授業者・学習者)と地域性(日本・中国・韓国)に着目し,動機づけに関する4つの理論(複雑系理論(CDST)・活動理論(AT)・複線経路等至性アプローチ(TEA)・Directed Motivational Currents(DMC))に基づいて解釈する。H30年度は日本(富山),韓国(水原),中国(北京)において,それぞれのフィールドで2年目の研究が順調に進み,予定通りのデータ収集を実施することが出来た。加えてこれらのデータを本研究全体の目的の1つである複線路等至性アプローチ(TEA)を援用して分析し,この理論に基づく研究成果を出すことが出来た。具体的には,富山では,富山国際大学付属高等学校での参与観察を継続的に実施し,3名の英語科教員に対し,延べ3回のインタビューを実施した。また6名の焦点化生徒に対し,合計7回のインタビューを実施した。水原では,研究協力者の教員の京畿科学高等学校での授業をH30年10月に参与観察し,H30年3月時の焦点化生徒へのインタビューを実施した。北京では,H30年9月に北京理工大学付属中学で2名の研究協力者の授業参与観察と,これら協力者へのインタビュー,焦点化生徒へのインタビューを実施した。これらのデータのうち,富山国際大学付属高等学校の1名の教師と,京畿科学高等学校の教師のデータをTEAによって分析し,アメリカ応用言語学会で口頭発表を行った。現在3つの研究サイトとも関係は良好であり,本研究者の実績・助言を先方の研究協力者も受け入れてもらい,有益な関係の元,良質のデータが収集できている。日本サイト:富山国際大付属高校英語科の全面的協の元,3名のネイティブ英語教員の授業を参与観察が出来,6名の焦点化生徒へのインタビューが出来た。韓国サイト:研究協力者の英語教員の京畿科学高等学校における2年目の授業を参与観察し,H30年3月時の参与観察生徒へのインタビューを実施することが出来た。中国サイト:H29年9月より研究フィールドとなっている,北京理工大学附属中学での授業参観と研究の2年目に入った。2名の研究協力教員の授業を参与観察し,それぞれの焦点化生徒へのインタビューを実施した。これらの成果のうち,日本サイトと韓国サイトの結果をTEAを援用して分析し,アメリカ応用言語学会で発表できたことも計画がおおむね順調に進展していることを示している。・収集出来たデータ分析の迅速化:現在インタビューデータの収集は極めて順調に進んでいるものの,それらをNVivo上で分析し,テーマごとにまとめた発表へつなげる作業に若干の遅れが出ている。このため,学会発表の内容を論文にまとめる作業を進めることが喫緊の課題となっている。・本研究の最後の理論であるDMCについてはまだその理論理解・援用方法への着手に至っておらず,今後この理論の本研究への取り込みが必要となっている。H29年度は日本(富山),韓国(水原),中国(北京)において,英語科全体の協力体制の確立(富山),これまでの協力者の転勤に伴う新しい高校での観察開始(水原),そして全く新しい中・高一貫校における観察の開始(北京)という,極めてスムーズかつ有意味な研究フィールドの確立が実現した。これに併せ,主として複雑系理論(CDST)と複線経路等至性アプローチを念頭に置いたデータ収集を実施した。まず富山では,これまで一部の英語科教諭の協力を得て来た富山国際大学付属高等学校から,英語科全体規模の研究協力を得られた。これによって,1年生6名の生徒とこれらの生徒を教える複数の英語教師の授業参観が実現し,そこから学習者と授業者の英語学習・英語授業に対する動機づけデータが収集できた。水原では,これまで8年間の本研究協力者の英語科教諭がH30年3月より新しい高校へ転勤となったため,H29年7月時点の城南外国語高等学校での実践からのデータと,H30年3月の京畿科学高等学校での実践データとの比較検証が可能となり,予期せぬメリットを掌握することができた。北京では,H29年9月の訪問より新しい小・中・高一貫校(北京理工大学付属中学)における実践観察が実現し,これによってH29年9月とH30年3月の2度にわたり,データが収集できた。・日本サイト:富山国際大付属高校英語科の全面的協力が得られた。これにより,本研究者がこれまで同校の協力下で実施して来た,特定の同校英語科教員の授業に基づいた限定的な研究から,同校全体を視野に収めた研究が可能となった。具体的には、固定した6名(1-1, 1-2各3名)の1年生生徒に対し,共通した3名の英語教師の授業を継続観察出来ている。・韓国サイト:これまで8年間継続的に本研究者の研究に対して協力のあった英語科教諭が,H30年3月より前任の城南外国語高等学校から京畿科学高等学校へ転勤となった。

このため,H29年7月に前任校での参観から収集したデータと,H30年3月に転勤先の高校での実践から収集したデータが比較出来るようになり,学習者・教育環境の差が授業者の英語教育への動機づけにどのような影響を与えるかが検証可能となっている。・中国サイト:H30年9月より,北京理工大学附属中学での授業参観と研究が可能となった。これにより,北京市内でも優秀な小学・中学・高校の一貫校での研究が可能となっている。加えて,偶然にも,2005年北京で初めて小学校英語授業を参観した際の英語教師が同校の小学部で教鞭を取られており,13年振りに授業参観とデータ収集が出来た。これにより,長期の時間経過を伴ったこの教師の英語教育に対する動機づけ分析が可能となっている。本研究は,4年間の研究期間を設定し,学校英語教育における動機づけの理論的精緻化を,後期中等教育課程(日本の高等学校)の教室を対象として長期間参与観察によって解明する質的研究である。具体的には,観察事象を主体者(授業者・学習者)と地域性(日本・中国・韓国)に着目し,動機づけに関する4つの理論(複雑系理論(CDST)・活動理論(AT)・複線経路等至性アプローチ(TEA)・Directed Motivational Currents(DMC))に基づいて解釈する。H30年度は日本(富山),韓国(水原),中国(北京)において,それぞれのフィールドで2年目の研究が順調に進み,予定通りのデータ収集を実施することが出来た。加えてこれらのデータを本研究全体の目的の1つである複線路等至性アプローチ(TEA)を援用して分析し,この理論に基づく研究成果を出すことが出来た。具体的には,富山では,富山国際大学付属高等学校での参与観察を継続的に実施し,3名の英語科教員に対し,延べ3回のインタビューを実施した。また6名の焦点化生徒に対し,合計7回のインタビューを実施した。水原では,研究協力者の教員の京畿科学高等学校での授業をH30年10月に参与観察し,H30年3月時の焦点化生徒へのインタビューを実施した。北京では,H30年9月に北京理工大学付属中学で2名の研究協力者の授業参与観察と,これら協力者へのインタビュー,焦点化生徒へのインタビューを実施した。これらのデータのうち,富山国際大学付属高等学校の1名の教師と,京畿科学高等学校の教師のデータをTEAによって分析し,アメリカ応用言語学会で口頭発表を行った。現在3つの研究サイトとも関係は良好であり,本研究者の実績・助言を先方の研究協力者も受け入れてもらい,有益な関係の元,良質のデータが収集できている。日本サイト:富山国際大付属高校英語科の全面的協の元,3名のネイティブ英語教員の授業を参与観察が出来,6名の焦点化生徒へのインタビューが出来た。韓国サイト:研究協力者の英語教員の京畿科学高等学校における2年目の授業を参与観察し,H30年3月時の参与観察生徒へのインタビューを実施することが出来た。中国サイト:H29年9月より研究フィールドとなっている,北京理工大学附属中学での授業参観と研究の2年目に入った。2名の研究協力教員の授業を参与観察し,それぞれの焦点化生徒へのインタビューを実施した。
児童生徒の死亡事故を経験した養護教諭の心理的安定プロセスの検討

学校では日常的に多くの事故が発生している現状があり、児童生徒の傷病はいつどこで発生するか予測することは難しく、一刻を争うケースでは校内の連絡体制や緊急時の連携・役割分担がいかに機能するかにより結果が大きく左右されるといわれている。このような学校の日常で起こる事故は、生命の危機にさらされる人の数は少ないが、特に死亡事故や大きな障害が残るような事故の場合、事故にあった児童生徒と近い関係にあった児童生徒や教職員、事故を目撃した児童生徒や教職員、救急処置にあたった養護教諭などの関係者にとっては大きな危機状態であり、その経験については明らかにされていない現状がある。本研究では、児童生徒の死亡事故を経験した養護教諭への面接調査を通して、死亡事故を経験した養護教諭が事故の事後処理に関わりながら学校全体の子供たちに対応するなかで、心理的安定までにはどのようなプロセスをたどるのかを検討する。今年度は、延期していた研究協力者へのインタビューを行うとともに、生徒の交通事故死を経験した養護教諭の体験を検討した。異なる条件下で登下校中の生徒の交通事故死を経験した3名の高校に勤務する養護教諭のインタビューデータを生徒の死亡を確認した後に学校全体に目を向けて養護教諭が行ったアセスメントに焦点をあてて分析を行った。その結果、生徒が相談しやすい保健室の環境づくりに努めたり、教職員と役割分担をして友人の死を悲しむ生徒の対応をしたり、スクールカウンセラーとの連携において担任とつなぐなどコーディネートの役割を果たしていた。さらに、登下校中の事故は学校管理下の範囲とされるものの、養護教諭は直接救急処置を行わなかったこともあり、養護教諭自身の心理的動揺は少なく、冷静に生徒の対応にあたっていたことが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度は、文献収集を行うとともに、日本学校心理学会、日本学校保健学会等に参加して関連研究の最新の情報を収集し知見を深めた。あわせて、所属大学院の倫理審査委員会の承認を経て、研究の目的・意義・方法を文書及び口頭で説明し同意を得られた協力者へのインタビューを行い、データの分析を行った。その結果、養護教諭の心理的負担を軽減し回復を促進させた要因としては、様々な制度の改善によって学校環境が整っていったこと、元気な生徒たちとの日常的な関わりがあったことが挙げられた。また、心理的負担を増強し回復を抑制した要因としては、他者の悲しむ姿や心情に触れたことが挙げられた。2017年度にインタビュー調査を予定していた研究協力者について、協力者の都合により予定していた時期に調査を行うことができなかった。本研究を遂行するためには、本研究協力者へのインタビビューは不可欠であるため、再度日程調整を行い2018年度に延期して実施することとなった。今後、本研究において以下の計画で進めていく。

12017年度に行ったインタビューデータの分析過程において、データ解釈の妥当性を高めるために大学教員等専門家のスーパーヴァイズを受ける。2延期していた研究協力者への面接調査を行い、インタビューデータの分析を進めていく。3本研究において得られた成果について、学術学会にて発表し、広く意見・評価を得る。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
Notch/RBP-Jシグナルによるリンパ球分化制御の研究

Notchシグナルによる胸腺細胞の分化制御について、活性型Notch受容体の強制発現によるGain-of-FunctionとNotch1受容体やJagged2と呼ばれるリガンドの遺伝子欠損によるLoss-of-Functionで結果が一致せず論争が続けられてきた。そこで、我々は全Notchシグナルのエフェクター分子であるRBP-Jを胸腺細胞特異的に欠損させ、胸腺細胞の分化制御におけるNotch/RBP-Jシグナルの作用点の明確化を試みた。その結果、Notch/RBP-Jシグナルが胸腺細胞のγδT細胞への分化を抑制し、同時にαβT細胞への分化を促進することを明らかにできた。さらに、抹消にてNotch/RBP-JシグナルがTh2ヘルパーT細胞への分化を促進することで、ヘルパーT細胞分化を調節し免疫応答を制御することを世界に先駆けて明らかにした。また、我々は、Notch/RBP-Jシグナルを負に調節する分子として同定したMintの欠損マウスを解析することにより、Notch/RBP-Jシグナルが胸腺細胞の初期分化を負に制御していること、ならびに脾B細胞分化と同様に、胸腺細胞分化においてもMintがNotch/RBP-Jシグナルを負に調節していることを明らかにした。また、Cre/loxP系を用いたMint分子の組織特異的欠損マウスを樹立、解析することによりMintが生後の神経細胞の生存を制御していることを明らかにした。1.Notchシグナルによる胸腺細胞の分化制御について、活性型Notch受容体の強制発現によるGain-of-FunctionとNotch1受容体やJagged2と呼ばれるのリガンドの遺伝子欠損によるLoss-of-Functionで結果が一致せず論争が続けられてきた。矛盾する結果が生じた原因に、1)哺乳動物にはNotch受容体が4種類、また、そのリガンドが5種類以上が存在する為、Gain-of-Functionから示唆されるNotchシグナルの作用点にて、Notch1やJagged2以外の分子が機能する可能性、2)Notch1やJagged2の遺伝子欠損を他の受容体やリガンドが代償する可能性、3)活性型Notch受容体の強制発現が生理的レベルを超えたものである可能性が挙げられる。その結果、Notch/RBP-Jシグナルが胸腺細胞のαβT細胞対γδT細胞の運命決定に重要である一方、CD4SP細胞対CD8SP細胞の運命決定には作用しないことを明らかにできた。さらに、末梢にてNotchシグナルがヘルパーT細胞分化を調節することで免疫応答を制御することを世界に先駆けて明らかにした。2.我々は脾B細胞分化においてNotchシグナルを負に調節する分子としてMintを同定した。Mintは脾臓に加え、胸腺にも強く発現され胸腺細胞の分化制御にてNotchシグナルを負に調節する可能性が示唆されるが、Mint欠損マウスが胎生致死するため詳細な解析が困難であった。そこで、我々はCre/loxP系を用いたMint分子の組織特異的欠損マウスを樹立、現在、胸腺細胞特異的Mint欠損マウスの解析を進めている。
日本古代の「京」の形成と朝鮮三国の都城

日本古代の都城の成立を考えるにあたっては、これまで中国の影響が重視されてきた。たしかにそのような側面は否定できないが、しかし日中の都城には基本的な原理において大きな相違があり、すべてを中国文化の影響に帰することは困難である。一方日本では律令制以前の7世紀後半、すなち天武天皇の時代に「倭京」が設定されていたことが知られ、唐との国交が中断していた時期にさえ、すでにその萌芽がみられるのである。古代国家の形成期にあたるこの時期、日本の政治制度や文化は中国ではなく、むしろ朝鮮半島の影響を受けたことがよく知られているが、このような観点から朝鮮三国の都城を概観すると以下のようになる。(1)高句麗では4世紀半ばに王都の整備が進められるが、5世紀以降に造営された平嬢城・長安城は広大な外城を備え、それは当時支配層を構成した貴人の組織である「五部」の制と対応していた。(2)百済でも王都の五部と地方を統治する五方からなる、五方五部制が設けられ、6世紀前半は泗〓城が成立した時点には「五部」を編成する場となったとみられる。(3)新羅の王都慶州では、日本の都城に類似した「条坊」の遺址がみられ、坊・里が存在したことが早くから知られているほか、いわゆる王京六部の設置、あるいは京位と外位の対照的なあり方からみて、京の存在が支配層の編成と密接に関連していたと推測される。さて日本の都城は、王権を構成した畿内豪族の拠点たることを大きな特徴としていたが、平面プラン等の問題はさておくとしても、朝鮮半島の都城と基本的原理を共有することが判明した。日本の都城形成に際しては、こうした朝鮮三国の都城、とりわけ新羅のそれが大きな影響を与えたことが考慮される必要がある。