hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
BBS活動についての犯罪社会学および社会福祉学的研究

本研究では、更生保護やBBS活動の歴史的経緯や現代社会における意義を踏まえ、今何が求められているのか、という点についての分析を行うことを目的とした。また、その際、先行研究では十分に行われてこなかった、犯罪社会学理論や社会福祉学的視点からの考察を行うことを重視した。結果として、ボランティアとして活動することの意義や難しさや、今日、更生保護はどのように理解されているのか、理解されるべきなのか、ということについて、新たな知見を得ることができた。また、個々の活動実践について、いかなる観点から評価し得るのか、という点について、理論的な視点から整理することができた。【研究目的】本研究は、更生保護を支えてきた重要な活動の一つであるBBS(Big Brothers and Sisters movement)活動を対象とし、歴史的経緯から活動の意義や目指されるべき方向性を明らかにし、現状との比較・分析を行うことを目的とする。BBS活動についての論考は散見されるが、その数は少なく、また、ほとんどが活動紹介に基づく意義や成果の報告に留まり、理論的側面からの基礎研究は全く見当たらない。特に、罪を犯した者の「社会の一員としての立ち直り」を目指すべきものであるにもかかわらず、更生保護活動自体への社会学的観点からの分析は等閑視されてきた。本研究を、これまで行われてこなかったBBS活動に対する社会学的基礎研究の糸口としたい。【平成25年度の研究実績】平成25年度は、更生保護制度、BBS活動、司法福祉制度のそれぞれについての分析を行うことを計画していた。それぞれの制度は日本で始まった訳ではなく、欧米の影響を大いに受けている。さらに、刑事司法の分野においては、少年非行をめぐる世論の動向の影響等も大きく受けている。したがって、単なる制度の羅列に留まらず、どういった社会的背景から、あるいはどういった思想や理論の影響を受けているのか、という点にも注意を向け、制度と制度の因果的連関を明らかにし、史的展開を社会学的に明らかにすることを課題とした。またこの作業を通じて、現代日本における更生保護のあり方を浮かび上がらせ、その中にBBS活動がどう位置付けられているかということについての一定の見解を浮かび上がらせることも合わせて課題とした。本研究に類する先行研究はなく、かつ更生保護制度やBBS活動についての先行研究もほとんどない上に、現存資料そのものが入手困難である。そのため、平成25年度は徹底的な文献資料の収集とその精査に努めた。【平成26年度の研究実績】平成26年度は、前年度に不十分であった資料の収集と分析を行った。直接原典にあたって精査する等の実作業に時間が割かれざるを得なかったものの、その分有益な資料を手に入れることができた。また、分析を進める過程で新たに必要となる新規資料の収集や、新たに出版された書籍類の獲得にも努めた。分析においても制度の詳細やその成立背景の事情等について、先行研究とは異なる視点を見つけ出すよう努めた。その結果、学会報告を2本、論文投稿を1本実施した。また、本来は平成26年度中に調査を実施・完了する予定であったが、諸般の事情から十分に行うことができなかった。その一方で、当初予定していなかった関係団体・関係機関からの御協力を得ることもでき、少しずつではあるが良い聞き取り調査ができていると考えている。またその際、先行研究では十分に行われてこなかった、社会学、とりわけ犯罪社会学理論に基づく分析と、社会福祉学的視点からの考察を行うことも、目的の一つとして掲げた。上記目的を達成するため、当初予定では最終年度は各種調査によって得られた知見を整理・分析することを予定していた。しかし、インタビュー調査自体の進行が遅れていたことから、実際にはむしろ、数多くのインタビュー調査を実施する結果となった。ここでも調査協力を得ることに難航した。その大きな理由として、同一人物が複数の役割を重複して担っており、そのため、調査協力においても同一人物が複数回参加するということになり、その日程調整が難航したためである。しかし、異なる役割を内面化し、葛藤しながら役割期待を果たす、実践者としての困難さに気付くことができたため、研究成果としては結果的に有意義なものが得られたと認識している。また、当初予定していたBBS会員と共に行うグループワークについては、事前準備の段階から時間を割いた検討を行い、研究者と実践者双方の意見をしっかりと出し合いながら、良い相互作用の中で実施することができた。

その結果、研究者と実践者との間で問題と認識している論点のズレを確認しつつ、それを一部の実践者への伝達に留まらず、グループワークという主体的な営みの中で数多くの実践者と共有し、さらにグループワークの成果を形に残すことで、参加できなかったより多くの実践者との共有も図ることができ、研究と実践の良い相互作用を巻き起こすことができた。その他、3ヶ年に渡る研究成果の報告にも努めた。学会報告等の機会はなるべく多く作ることができたが、力及ばず論文化に至る成果は少なくなってしまった。本研究では、更生保護やBBS活動の歴史的経緯や現代社会における意義を踏まえ、今何が求められているのか、という点についての分析を行うことを目的とした。また、その際、先行研究では十分に行われてこなかった、犯罪社会学理論や社会福祉学的視点からの考察を行うことを重視した。結果として、ボランティアとして活動することの意義や難しさや、今日、更生保護はどのように理解されているのか、理解されるべきなのか、ということについて、新たな知見を得ることができた。また、個々の活動実践について、いかなる観点から評価し得るのか、という点について、理論的な視点から整理することができた。平成26年度は、平成25年度に遅れの発生した資料収集と分析を行わざるを得ず、さらに、現存資料の少なさから原典にあたって精査する等の実作業に時間が割かれざるを得ず、物理的な時間をさらに要した。しかし、その分、十分な作業を行うことはできたため、成果としては非常に良好であると考えている。分析内容においては、制度論・政策論ベースで積み重ねてきた分析内容に対して、社会学的な観点からさらなる分析を行うことができた。例えば少年法改定や更生保護法成立の時代背景や、立案者の思惑と世論との関係といった、先行研究で十分に触れられていない論点についての分析を進めることができた。さらに、社会病理学、社会福祉学の領域において更生保護を捉え直すことの意義と、その反対に更生保護研究を手段とした社会病理学、社会福祉学の有り様についての問題提起も行うことができている。現在は犯罪学理論に基づいた実践活動の分析を引き続き行っているが、犯罪社会学の領域においても同様のスタンスで分析結果をまとめていきたいと考えている。聞き取り調査においては一定の成果を上げつつあると考えている。協力予定の機関・団体についても調査の趣旨を御理解いただいているが、具体的な日程調整が難航していることが、遅れが発生している要因である。また、BBS会員への聞き取り調査についても、協力の内諾を得てからの調整に時間がかかり、特に大学生への聞き取り調査ということもあって、就職活動等の事情から協力予定者が引退するといった事情から、一から趣旨説明と協力依頼を行わねばならなくなったことも、遅れが発生した要因である。幸い、平成27年度前半には完了する目途を立てることができた。一部先行して実施することができた分に関しては、過年度中の研究によって得られた仮説とは異なる新たな気付きを得ることができるなど、成果としては非常に良好であると考えている。更生保護平成27年度は最終年度にあたるが、過年度までの遅れを取り戻す作業も含んでいるが、大きく3つの事柄に取り組んでいきたい。1つ目は、調査の継続実施と分析である。
保育教育困難幼児に対する認知特性を生かした保育支援

保育所または幼稚園など幼児集団に通う子どものうち満3歳以上で、明らかな知的障害を伴わないが、行動面・社会面の問題により保育者が保育困難さをもつ子どもを対象に、(1)認知特性、特に認知処理過程のアンバランス、プランニング、注意などを査定する心理学的バッテリーを実施し、その行動指標を明らかにした。(2)日常保育活動のうち、保育参加という視点からとらえた知的遅れのない保育困難幼児の特徴を明らかにした。(3)特別ニーズ保育児の小学校への申送りに関する調査結果から保育臨床支援における連携について明らかにした。【内容】申請者が長年関わっている自治体であるK市公立保育所全73園の3歳児クラス以上に在園している幼児の全数調査により、知的に明らかな遅れがないが園生活での保育教育困難幼児を指摘された子どもの分析から以下の結果を得た。第一に、担任が保育困難を感じるのは、3歳児クラス5歳児クラス全在園児(4,806名)の12%(580名)であった。第二に、保育集団の中で示される保育困難は、次の6つの要因から構成された。すなわち、(1)衝動や攻撃、(2)一方的主張、(3)情動コントロール、(4)活動参加困難、(5)不器用や場適応、(6)不注意であった。第三に、保育困難幼児への対応で保育者が具体的に直面していることとしては、上述の保育困難を構成する6つの要因にとどまらず、安定した保育面での対応の基礎となるような育ちの問題として、(1)保育士への依存や注意ひき行動、(2)活動会費や意欲の乏しさ、(3)生活習慣、(4)コミュニケーションの希薄さ、(5)養育環境などが指摘された。第四に、保育困難を感じる幼児の男女の比率に差がなく、低年齢でも、その、は顕著であった。【意義・重要性】(1)データは公立保育所全園の全数調査として資料的価値が高い。(2)幼児期における保育教育での特別な配慮を要する幼児は12%をめやすとして支援システムを構築する基礎データを提供した意義がある。(3)特別な配慮を要する保育困難幼児への外部の専門家との連携開始を3歳とし、保育支援を実施しながら幼児期から学齢期にいたる育ちをフォローする必要性が指摘されたことは実践的価値が高い。【内容】政令指定都市K市公立保育所73園全数調査(2008年度調査)に引き続き2009年度は、首都圏保育所3歳児・4歳児・5歳児クラスにおける,明らかな知的遅れはないが,保育園生活で行動面や対人関係など社会面での適応が難しく,特別ニーズ保育が必要な子どもの実態調査を園長および担任保育者に対して行った。2008年度調査と2009年度首都圏調査による227保育所における特別ニーズ保育児の出現数を比較検討した。その結果11から2%、男児は女児よりも34倍の存在が示された。またおもに他者とトラブルを引き起こしたり集団保育の困難につながる行動に関連するものとして「[衝動・攻撃」「一方的主張」「情動コントロール」「活動参加」が指摘された。保育という生活をともにする場で気になる個人の認知・行動特性や環境的要因として「基本的生活習慣」「人間関係の基礎となる活動」が指摘された。【意義・重要性】(1)特別ニーズ保育児の保育困難要因として「衝動・攻撃」「一方的主張」「情動コントロール」「活動参加」の4要因は保育士がとらえる特徴的行動であり,アセスメント項目として有効である。(2) 12%の子どもに対して,幼児期の特別ニーズ保育が必要との視点で日常支援の枠組みを構築していく必要性が指摘された。(4)保育教育困難の中核としての「理解・ことば」「衝動・攻撃」「一方的主張」が、発達の中でどう変化するか保育教育現場での対応のありかたを検討することが継続的課題とされた。「保育教育困難幼児に対する認知特性を生かした保育支援」においては、保育所または幼稚園など幼児集団に通う子どものうち満3歳以上で、明らかな知的障害を伴わないが、行動面・社会面の問題により保育者が保育困難さをもつ子どもを対象に、その特性を明らかにし、保育支援に向けての方向性を明らかにすることを目的として計画された。より具体的に述べると、(1)認知特性、特に認知処理過程のアンバランス、プランニング、注意などを査定する心理学的バッテリーを実施市、個人の特性を明らかにすること、(2)日常保育活動のうち、あらかじめ選択したいくつかの場面のビデオによる行動観察を分析し保育教育困難児としてとらえられる特徴をしめすこと、(3)上記で述べたような類型化された査定結果と日常行動観察との詳細な対応比較分析を行なうこと、(3)幼児期の教育保育現場で保育者が活用しうる「保育困難幼児に対する認知特性を生かした保育教育支援」に向けての試案を作成することをめざした。

その結果、(1)保育者がとらえた知的遅れのない保育困難幼児の特徴として「衝動性」、「一方的コミュニケーション」、「場面の切りかえ」、「不器用・新奇場面での適応」、「活動参加」の5つの要因がとらえたれた。(2)保育教育困難幼児に対しての個別特性を明らかにするため、新版K式発達検査で認知のアンバランスが予測された幼児に対してWISC-III、K-ABC、およびDN-CASでとらえられる認知特性をみると、検査においては、認知のアンバランスなどの特性がとらえられる事例と、必ずしも認知のアンバランスがとらえられない事例がみられた。(3)検査結果の類型と日常行動観察の不一致事例については、日常保育との詳細な比較対応を行い、継続的な保育支援の方向を明らかにした。(4)就学支援に焦点をあてて、ニーズに基づくアセスメント、専門家との連携と協働、保小連携についてのあり方を明らかにした。
Pareto非効率の程度を表す指標の研究

本研究では、以前の報告で述べた、提案したパラドックスの大きさを表す指標に基づき、分散コンピュータシステムについて、数値的な検討を引き続き行った。システムに、新たにネットワーク結合あるいは処理容量が追加される場合、少なくとも一部のユーザに対する効用が向上することが期待されるが、Nash均衡(やWardrop均衡)の場合、全てのユーザの効用が劣化する場合があり、その場合がパラドックスである。ネットワーク結合あるいは処理容量が追加されると、全てのユーザの効用が向上することが自然に予想される。その大きさの尺度も考えられる。また、Nash均衡は、一般的にPareto最適でないが、Pareto最適な指標であるfairnessとPareto集合との関係を数値的に検討した。既に提案してあるNash proportionate fairnessとの関連も検討した。特に、Nash均衡、Pareto最適な状態の集合、および、その中の各種のFairnessを達成した状態、の間の関係について、分散システムのモデルについて、数値的な検討を行った。まず、一般的なFairnessが、各ユーザの取り得る効用の集合が凸である場合に、一意に定まることを示した。各ユーザの効用集合が凸でない場合を含む一般的なFairnessの概念を拡張した定義を見出し、その定義によると、各ユーザの効用集合が凸でない場合でも、Fairnessが一意に定まることを証明した。さらに、昨年度に引き続き、Nash proportionately fairな状態を数値的に検討した。Nash proportionately fairなPareto最適状態が必ずしも存在しないことを、見出した。これらの、研究成果について、いろいろな機会を捉えて発表し、専門家の意見をあおいだ。本研究では、まず、Pareto superiority (優位)よりも強い、Pareto strong superiority (強優位)の概念を新たに提案した。すなわち、システム内2つの状態AとBに対して、全てのユーザに対して、Aにおけるユーティリティが、Bにおけるユーティリティよりも大きいとき、状態Aは、状態BよりもPareto強優位であるとする。このPareto強優位の概念を用いて、Braessパラドックスなどの、逆説的な現象を明確に説明することを試みた。あるNash均衡状態に対して,各ユーザの決定の自由度がより低い、Pareto強優位な別のNash均衡状態が存在するという、逆説的な例が,Braessパラドックスなどのパラドックスである。具体的には、状態Bに対して、新たに結合を加えた状態をAとし、A, B共にNash均衡の場合、各ユーザに決定の自由度が増加するにもかかわらず、かえって全てのユーザのユーティリティが減少するという逆説的な現象が、パラドックスである。提案したPareto強優位の概念に基づき、システムに2つの状態AとBがあるとき、各ユーザのAにおけるユーティリティに対するBにおけるユーティリティの比を考え、その最小値を、AのBに対するPareto強優位の程度を表す指標と提案した(ユーティリティの値が正であるという場合のみを考える)。それに基づき、パラドックスの大きさを表す指標を提案した。提案した指標に基づき、分散コンピュータシステムについて、数値的に検討し、パラドックスの大きさが最大になるのが対称的なシステムの場合であることを観測した。また、状態A, B共にNash均衡の場合、各ユーザの決定の自由度の増加により、全ユーザのユーティリティが向上する場合が逆説的でなく自然であるが、その向上率についても検討し、限りなく大きくなる場合を見出した。本研究では、昨年度の報告で述べた、提案したパラドックスの大きさを表す指標に基づき、分散コンピュータシステムについて、数値的な検討を行った。これに対して、Nash均衡やWardrop均衡において、ネットワーク結合あるいは処理容量が追加されると、全てのユーザの効用が向上することが自然に予想される。提案したパラドックスの大きさの尺度にならって、ユーザの効用が向上する大きさの尺度も考えられる。これに基づき、全てのユーザの効用が限りなく大きくなることがある場合の存在が確認された。また、ネットワークを構成するコンピュータが同様である対称的な分散システムの場合、どのような静的な負荷分散方式によっても、容量追加によって、全員の効用が、向上することがないことを示した。これは、対称的な分散システムの場合にパラドックスが限りなく大きくなりうることと対照的である。パラドックスは、これまで、「ネットワークのルーティング」とそれに等価な「分散システムの負荷均衡」において見いだされたが、フロー制御においてもパラドックスが発生する例を新たに発見した。このように、提案したPareto非効率の程度を表す指標に基づいて、様々な議論を展開することができた。

また、Nash均衡は、一般的にPareto最適でないが、Pareto最適な指標であるfairnessとPareto集合との関係を数値的に検討した。既に提案してあるNash proportionate fairnessとの関連も検討した。特に、Nash均衡、Pareto最適な状態の集合、および、その中の各種のFairnessを達成した状態、の間の関係について、分散システムのモデルについて、数値的な検討を行った。まず、一般的なFairnessが、各ユーザの取り得る効用の集合が凸である場合に、一意に定まることを示した。各ユーザの効用集合が凸でない場合を含む一般的なFairnessの概念を拡張した定義を見出し、その定義によると、各ユーザの効用集合が凸でない場合でも、Fairnessが一意に定まることを証明した。さらに、昨年度に引き続き、Nash proportionately fairな状態を数値的に検討した。Nash proportionately fairなPareto最適状態が必ずしも存在しないことを、見出した。これらの、研究成果について、いろいろな機会を捉えて発表し、専門家の意見をあおいだ。
肋間神経を用いた(神経縫合による)横隔神経再建の試み

(1)横隔神経も他の末梢神経と同じように神経外科的処置によって再建できることを確認する。(2)修復に要する時間を知る。(3)修復過程を横隔神経と横隔膜で観察する。これらの目的で昨年度に引続き以下の実験を行った。雑種成犬14頭(718kg)を用いた。GOF麻酔下に左開胸し、左横隔神経を横隔膜上3cmで鋭的に切断し、切断端どうしを縫合した。縫合はEpiーperineurial sutureで、9ー0針付きナイロン糸を用いた。1)手術前後と4週間毎に両側の横隔膜筋電図と経皮的頚部横隔神経刺激を行い神経伝導の有無を調べた。記録には表面電極を用いた。2)手術後4週目、8週目、12週目に45頭ずつ両側開胸し神経伝導を評価した後、犠牲死せしめ神経の組織学的評価、横隔膜の組織化学的評価を行った。結果は1)雑種成犬を対象に横隔神経を横隔膜上3cmで鋭的切断し、一次的に縫合すると、いったん横隔神経の神経伝導は途絶する。横隔神経刺激、横隔膜筋電図で経過を追い、手術後8週間目から神経伝導の回復を確認できた。横隔神経再生速度はおおよそ0.72mm/日と計算され、他の末梢神経の再生速度(1mm/s)とほぼ合致する。2)手術後4週間目の横隔神経(縫合部末梢側)では、ミエリンのdegenerationがおこり(Waller変性)、殆ど再生線維はみられなかった手術後8週間目、12週間目の標本では多数の再生線維が認められた。3)横隔膜は、手術後4週間目には、特にtype II線維において著明な筋線維の萎縮がみられ、酸化酵素活性(NADHーTR染色)が低下して筋線維のtypeの判別が困難となった。手術後8週間目、12週間目には、時間の経過と共に筋萎縮は改善し、NADHーTR染色でも筋線維の区別が再び可能となる傾向にあった。実験対象として雑種成犬を用いた。全麻下に左開胸して横隔膜上3cmで左横隔神経を切断し、切断端どうしをマイクロサ-ジエリ-の手技で縫合再建した。手術前、手術後、術4週間毎に横隔膜筋電図と頚部からの横隔神経刺激を行い横隔神経伝導の断絶、回復を評価した。この横隔膜上3cmでの切断では手術後ほぼ2ヶ月目から頚部横隔神経刺激により横隔膜の活動電位が記録され、神経伝導の回復が認められた。手術を行った雑種成犬は3群に分け、それぞれ術後4週間、8週間、12週間目に一期的に両側開胸し、頚部横隔神経刺激による横隔神経の活動電位を測定した後屠殺し両側横隔神経、両側横隔膜を標本として採取した。横隔神経はトルイジンブル-染色を行い神経伝導の回復したものでは神経軸索の回復を確認した。横隔膜(筋)はATPase、NADH-TR染色を行い経時な筋線維のタイプの変化を検討中である。(3)修復過程を横隔神

経と横隔膜で観察する。これらの目的で昨年度に引続き以下の実験を行った。雑種成犬14頭(718kg)を用いた。GOF麻酔下に左開胸し、左横隔神経膜上3cmで鋭的に切断し、切断端どうしを縫合した。縫合はEpiーperineurial sutureで、9ー0針付きナイロン糸を用いた。1)手術前後と4週間毎に両側の横隔膜筋電図と経皮的頚部横隔神経刺激を行い神経伝導の有無を調べた。記録には表面電極を用いた。2)手術後4週目、8週目、12週目に45頭ずつ両側開胸し神経伝導を評価した後、犠牲死せしめ神経の組織学的評価、横隔膜の組織化学的評価を行った。結果は1)雑種成犬を対象に横隔神経を横隔膜上3cmで鋭的切断し、一次的に縫合すると、いったん横隔神経の神経伝導は途絶する。横隔神経刺激、横隔膜筋電図で経過を追い、手術後8週間目から神経伝導の回復を確認できた。横隔神経再生速度はおおよそ0.72mm/日と計算され、他の末梢神経の再生速度(1mm/s)とほぼ合致する。2)手術後4週間目の横隔神経(縫合部末梢側)では、ミエリンのdegenerationがおこり(Waller変性)、殆ど再生線維はみられなかった手術後8週間目、12週間目の標本では多数の再生線維が認められた。3)横隔膜は、手術後4週目には、特にtype II線維において著明な筋線維の萎縮がみられ、酸化酵素活性(NADHーTR染色)が低下して筋線維のtypeの判別が困難となった。手術後8週間目、12週間目には、時間の経過と共に筋萎縮は改善し、NADHーTR染色でも筋線維の区別が再び可能となる傾向にあった。
スケーラブルかつディペンダブルな大規模P2Pグリッドコンピューティングの研究

本研究の目的は,ネットワークに接続された数万台のPCの計算資源を有効利用し,簡便にスケーラブルな高性能計算を可能にする汎用的なフレームワークを構築することである.昨年度の大容量コンピューティングのための並列プログラミングモデルについて検討を基に,このプログラミングモデルを実現するキーコンポーネントの一つで,かつペタバイトスケールのwebデータ解析・物理実験から得られた観測データの解析などのプログラミングモデルの対象であるデータインテンシブなアプリケーションの効率的な実行を支援するシステムの設計・開発をおこなった.データインテンシブなアプリケーションの効率的な実行を支援しスケーラブルな1/0性能を実現するため,分散並列ファイルシステムとジョブスケジューリングシステムが強固に連携しデータアフィニティを最大限に活用するシステムを設計し,提案をおこなった.ジョブ実行要求をジョブスケジューラがデータの依存性を解析し,また,ファイルシステムノードのモニタリングを行い,データレプリケーションのレプリカ数やデータ配置やプロセスのノードへの割り当の最適化を行う.グリッド上で動作するアプリケーションで必要とされるプロセス同士で自由にデータ通信を可能にさせるデータ管理レイヤの開発を行った.アプリケーションで求められるデータ通信パターンを利用し,複数のデータ転送手法の中から最適な手法をシステムが自動的に選択し,効率的なデータ転送を実現する.データ転送パターンのベンチマークを作成し,それを用いて最適なデータ通信手法を明らかにし,効率的なデータ転送を実現することが可能になった.本研究の目的は,ネットワークに接続された数万台のPCの計算資源を有効利用し,簡便にスケーラブルな高性能計算を可能にする汎用的なフレームワークを構築することである.このために,グリッド向け遠隔手続き呼び出し(RPC)機構を中心として並列分散プログラミングシステムを開発している.当該年度の成果,進捗は以下の通りである.2.RPC機構において,ネットワーク通信で行っていたデータ通信をドキュメントベースに変更することにより,従来のRPC機構で一緒に行ってきたデータ通信と計算を分離することが可能になった.これによって,各拠点でのジョブスケジューリングで管理されている計算資源を利用可能になり,使用できる計算環境を広げられた.さらに計算ノード側の耐故障性も保証できる.また,ジョブスケジューリングで管理された計算機をRPCから利用できるようになった.4つのスケジューラに提案システムを実装し,予備的な性能評価を行い,従来のシステムと同程度の性能が得られていることがわかった.3.基本的にRPC機構では通信は1対1で行うため,スケーラビリティーを妨げる原因となっている.そこで,広域ネットワーク上のネットワークトポロジを考慮した効率的なデータ転送を行うミドルウエアレイヤの開発を行った.データ転送部分にP2Pファイル共有ソフトと分散ファイルシステムを利用した.性能評価では,本システムを利用しない従来のシステムと比較して高いスケーラビリティーを実現できた.4.高いスケーラビリティーを確保すべく,それらの要素技術である,分散ハッシュアルゴリズムやデータの配布を効率よく行うためのマルチキャストについての調査を行った.本研究の目的は,ネットワークに接続された数万台のPCの計算資源を有効利用し,簡便にスケーラブルな高性能計算を可能にする汎用的なフレームワークを構築することである.当該年度の成果,進捗は以下の通りである.1.大規模P2Pグリッドでの大容量コンピューティングのためのプログラミング環境について検討を行った.この数万台規模の広域に分散された動的に変化する計算環境上で,計算インテンシブな処理やペタスケールの分散するストレージデータを活用するデータインテンシブな処理が必要な多数のジョブを実行可能なプログラミングモデルについて提案を行った.これまでのプログラミングモデルを調査し,大容量コンピューティングに合うプログラミングモデルについて検討した.そして,グリッド向けの並列分散ファイルシステム上に大規模P2Pグリッド大容量コンピューティングを支援するためのプログラミングモデルを構築することを提案した.このフレームワークでは,処理する対象のデータに対して大域的かつ統一的な操作を行う高階関数であるmap, reduce, filter, scanを用いてそれぞれのデータへの処理およびフローを記述用いることとした.2.グリッド上で動作するRPCアプリケーションでRPC機構では通信は1対1で行うため,スケーラビリティーを妨げる原因となっている.そこで,プロセス同士で自由にデータ通信を可能にさせるデータ管理レイヤの開発を行った.データ管理レイヤでは,データ転送パターンに対して最適なミドルウエアを利用できるよう複数のデータ転送レイヤを活用する.必要とされるデータの通信パターンに分けて特性を明らかにし,効率的なデータ転送を実現できるフレームワークを提供した.本研究の目的は,ネットワークに接続された数万台のPCの計算資源を有効利用し,簡便にスケーラブルな高性能計算を可能にする汎用的なフレームワークを構築することである.昨年度の大容量コンピューティングのための並列プログラミングモデルについて検討を基に,このプログラミングモデルを実現するキーコンポーネントの一つで,かつペタバイトスケールのwebデータ解析・物理実験から得られた観測データの解析などのプログラミングモデルの対象であるデータインテンシブなアプリケーションの効率的な実行を支援するシステムの設計・開発をおこなった.データインテンシブなアプリケーションの効率的な実行を支援しスケーラブルな1/0性能を実現するため,分散並列ファイルシステムとジョブスケジューリングシステムが強固に連携しデータアフィニティを最大限に活用するシステムを設計し,提案をおこなった.ジョブ実行要求をジョブスケジューラがデータの依存性を解析し,また,ファイルシステムノードのモニタリングを行い,データレプリケーションのレプリカ数やデータ配置やプロセスのノードへの割り当の最適化を行う.グリッド上で動作するアプリケーションで必要とされるプロセス同士で自由にデータ通信を可能にさせるデータ管理レイヤの開発を行った.

アプリケーションで求められるデータ通信パターンを利用し,複数のデータ転送手法の中から最適な手法をシステムが自動的に選択し,効率的なデータ転送を実現する.データ転送パターンのベンチマークを作成し,それを用いて最適なデータ通信手法を明らかにし,効率的なデータ転送を実現することが可能になった.
Smacペプチドを用いての悪性グリオーマに対する分子標的治療の研究

治療耐性悪性グリオーマ細胞ではアポトーシス抑制蛋白が(IAP)増加してアポトーシスが生じにくい。我々はミトコンドリアより放出されるペプチドSmac/DIABLOのN末端4個を含む8アミノ酸残基と細胞膜透過構造を持つペプチドを合成し投与することによってIAPを阻害しアポトーシスを促進させ、治療効果を増強させる試みを行った。まず対象となる樹立悪性グリオーマ培養細胞に対して抗腫瘍剤エトポシドを投与しアポトーシスが誘導される事を確認、更にエトポシド投与の際にミトコンドリア内にあった内因性smacが経時的に減少し、細胞質内に増加すること事を認めた。同様の方法で細胞質内のXIAPを同定した。次に合成したSmacペプチドを投与する事で阻害量を増加させ細胞死を誘導する実験系を構築した。合成ペプチドは投与後6時間後、濃度10μ/mlの条件で効率よく細胞質内に導入されることが判明した。更にペプチド投与6時間後に各種濃度のエトポシドに被曝させ経時的に細胞増殖抑制評価およびCaspase3および9の活性測定によるアポトーシス定量を施行したところ40μ/mlの濃度において有意差5%以下で細胞増殖は抑制され細胞死は有意に促進された。今回、我々の研究により合成ペプチドと既存の抗腫瘍薬エトポシドを併用することで単独療法より有意にアポトーシスを誘導することが判明した。今後、低分子Smac合成ペプチド適切な投与法の開発により悪性神経膠腫に対する斬新な治療法として今後新たな展開が期待される。実験脳腫瘍、特に治療耐性を有し細胞死機構に障害が生じた悪性グリオーマ細胞におけるアポトーシス誘導の効率化を目的とした治療実験を施行した。ミトコンドリアより放出されるペプチドSmac/DIABLOは、アポトーシス抑制蛋白(IAP)を阻害しcaspase 9を活性化させてアポトーシスを促進させる働きを持つが、この活性促進機能にはSmac N末端4アミノ酸残基が必須である。今回はこのN末端4個を含む8アミノ酸残基と細胞膜透過構造を持つペプチドを合成投与することにより、IAPを阻害しアポトーシスを促進させ、治療効果を増強させる実験を行った。まず第一段階として、対象となる樹立悪性グリオーマ培養細胞に対して抗腫瘍剤エトポシドを投与しアポトーシスが誘導される事を確認、更にエトポシド投与の際にミトコンドリア内のSmacが経時的に減少し、細胞質内に増加すること事を認めた。以上よりエトポシド誘導性アポトーシスにおいてSmacがミトコンドリアから細胞質内に放出されることを証明した。このことは悪性グリオーマ細胞においてSmacにより阻害されるIAPが細胞質に存在することが示唆された。第二段階として、合成したペプチドによる治療実験系を構築した。まずは導入条件を検証した結果、合成ペプチドを濃度10μg/mlとし投与、6時間後に最も効率良く細胞質内に導入されることを明らかとした。エトポシド40μg/mlに加えて合成Smacペプチドを投与することにより腫瘍細胞死が有意に促進されることが示された。現在は低濃度エトポシドとの併用による効果の増強、caspase活性の定量やFCMなどのストラテジーを展開しつつある。更に耐性細胞を対象としてアポトーシスの誘導増強効果を検証中である。今後、動物実験においてその効果と安全性を検証し、更には他の抗腫瘍薬や放射線治療との併用により新たな悪性グリオーマ治療のストラテジーとして精力的な研究を行う予定である。
ラオーコオン群像とドイツ十八世紀の美学

1)ラオーコオン群像の成立について、従来の諸研究をふまえながら、最も妥当と思われるベルナルト・アンドレーエの説を詳細に検討した。とくに、その主張の根幹をなす、ヘレニズム期の小アジア・ペルガモンにおいて原像が成立した、とする点について、様式、当時の政治史との関連のなかでその妥当性を検討した。さらに、ヴァティカンの像がその原像の大理石コピーである。とする点もさまざまな観点から検討した。2)ラオーコオン像について記したプリニウスの「博物誌」のテクストについて、解釈上の問題点を概観した。3)ラオーコオン像の再発見(1506年)については、その場所については不明確とされている。諸種の研究を参考に、これを可能な限り確定する試みを行なった。4)ラオーコオン像の、欠損していた右腕を発見したユダヤ系美術商、ルードウィッヒ・ポラックについて、その生涯を略述し、「ラオーコオン」問題は20世紀におけるユダヤ人迫害の歴史とも関連していることを示した。また彼の論文「ラオーコオンの右腕」を翻訳して、発見の経緯を明らかにした。またこれは、ラオーコオン像の修復に関わる問題点を示すことにもなった。5)古代世界でラオーコオンをもっとも詳細に記述したのはヴェルギリウスの「アエネーイス」である。そのテクストから、ローマ建国神話におけるラオーコオン像の意味づけを読み取る試みを行なった。6)レッシングの「ラオーコオン」において、その論説を支える多くの問題のなかから、2点について従来の研究成果を検討し、この著作の美術史的、文献学的側面を紹介した。7)古典研究上の、インターネットから得られる情報を最も概観できる形で紹介した。lインターネットによる情報収集1)古典文学関連の有用なサイトにより、多くの電子化されたテクストを入手した。主なものはHomeros:Ilias,Odysseia,Vergil:Aeneis,Plinius:Historia Naturalis等である。これによって諸種の検索が飛躍的に容易になる。ヴェルギリウスにおけるラオ-コオン描写の語彙のコンコーダンスを作製した。プリニウスでは重要な語であるstatuaria arsの用例を収集し、データ化しつつある。2)ヴァティカン美術館等のサイトから、古代彫刻についての画像情報を得ることができた。3)古代ローマ関連のサイトから、ラオ-コオン群像が置かれていた時代のローマの地誌的情報を得ることができた。2 Bernard Andreae:Laokoonund die Grundung Roms(1986)などにより、ラオ-コオン群像のオリジナルはヘレニズム時代のブロンズ像である、とする新説を検討した。また同時に、ラオコオン群像と同じ作者銘をもつ、スペルロンガの「スキュラ像」についての考古学・美学的研究の現状を把握することができた。また、このふたつの群像の比較によって、ヘレニズム彫刻の歴史についてより明確な概念を得ることができた。3 18世紀ドイツの、古代彫刻に関する言及を収集した。ヴィンケルマン、レッシング、ゲーテ、ヘルダーらの言及を比較することにより、美術観の推移を明らかにすることができた。また、この流れをより根本的に理解するために、当時の「視覚」の概念をめぐる議論を追跡している。4上記1やその他の資料から得られたヴィジュアル情報を、パソコンに画像保存した。これにより、たとえば彫刻作品をテーマ別に画像処理してデータ化することが可能となる。

とくに、その主張の根幹をなす、ヘレニズム期の小アジア・ペルガモンにおけて原像が成立した、とする点について、様式、当事の政治史との関連のなかでその妥当性を検討した。さらに、ヴァティカンの像がその原像の大理石コピーである、とする点もさまざまな観点から検討した。2)ラオーコオン像について記したプリニウスの「博物誌」のテクストについて、解釈上の問題点を概観した。3)ラオーコオン像の再発見(1506年)については、その場所については不明確とされている。諸種の研究を参考に、これを可能な限り確定する試みを行った。4)ラオーコオン像の、欠損していた右腕を発見したユダヤ系美術商、ルードウィッヒ・ポラックについて、その生涯を略述し、「ラオーコオン」問題は20世紀におけるユダヤ人迫害の歴史とともに関連していることを示した。また彼の論文「ラオーコオンの右腕」を翻釈して、発見の経過を明らかにした。またこれは、ラオーコオン像の修復に関わる問題点を示すことにもなった。5)古代世界でラオーコオンをもっとも詳細に記述したのはヴェルギリウスの「アエネーイス」である。そのテクストから、ローマ建国神話におけるラオーコオン像の意味づけを読み取る試みを行なった。6)レッシングの「ラオーコオン」において、その論説を支える多くの問題のなかから、2点について従来の研究成果を検討し、この著作の美術史的、文献学的側面をを紹介した。7)古典研究上の、インターネットから得られる情報を最も概観できる形で紹介した。
木材のニオイの成分と生理・心理的影響

木材のニオイが気分に及ぼす影響を検討することを目的として、ストレスの評価に用いられているPOMS(感情プロフィール検査)75項目から、気分の変化を表す尺度の抽出を試みた。抽出は適・不適を問うアンケート調査や数ppbに調整した低い濃度の木材のニオイを20名の被験者に嗅がせる官能検査によって行った。得られた結果を因子分析法により解析したところ、POMSの28項目によってニオイの影響の8割以上が解釈でき、木材のニオイが人の気分の疲労感、活気、および緊張感・不安感に影響を及ぼすことが明らかとなった。次いで、7樹種の針葉樹材のニオイが気分に及ぼす影響を検討するために、10名の被験者に内田クレペリン検査による精神的な負荷を与え、検査前後の気分の変化を前述の28尺度によって評価させた。その結果、ニオイを与えない場合と比較して、木材のニオイを与えた場合では疲労感や緊張感・不安感が低減し、活気が増大する傾向が見られた。(P≧0.05)。これとは別に、安静状態の6名の被験者に木材のニオイを与えた場合と与えない場合の脳波を測定し、その周波数分析を行ったところ、有意な差は認められないものの木材のニオイによってβ波に対するα波の増加傾向が見られ、より安静な状態となることが示唆された。CNVを指標としてニオイが覚醒水準に及ぼす影響を検討した実験ではニオイが覚醒水準を低下させ、鎮静的に作用することが示唆されているが、本実験結果はこれを支持する結果であった。これらの心理的・生理的検討を考えあわせるとニオイは過度の覚醒を抑制させ鎮静的に作用し、課題負荷時の疲労感や緊張感を低減させるものと推測できる。また、ニオイの有無によって課題の達成率に有意な差が認められないことから、ニオイの鎮静、あるいは覚醒抑制作用の程度は精神作業の結果に影響を及ぼすほど大きいものではないと考えられる。(P≧0.05)。
高機能ノードの積極利用を実現する介入型経路構戌に関する研究

本研究は大きく分けて,(1)経路設定アルゴリズムの設計および特性の理論解析,(2)コンピュータシミュレーションによる特性評価,(3)実装および実験ネットワークによる特性評価,(4)実際のネットワークを利用しての特性評価,の,合計4段階,2カ年計画で遂行した.平成18年度は,このうち(2)(3)(4)を遂行した.(2)コンピュータシミュレーションによる特性評価昨年度に引き続き,段階(1)で実施した経路再構成アルゴリズムの比較および特性の理論解析結果を受けて,特にそのトポロジ構造が不均質な実際のネットワークを想定し,理論解析が不可能である様々なネットワークトポロジにおける提案方式の有効性を検証するため,ノード数や各ノードからの経路の分岐数,ネットワーク密度など,様々なネットワークパターンおよびパラメータを用いて計算機シミュレーションを行い,提案方式の有効性を検証するとともに,提案方式と従来方式の比較検討を行った.(3)実装および実験ネットワークによる特性評価段階(1),(2)で確立された経路再構成アルゴリズム,およびパラメータなどを用いて,実装を行った.(4)実際のネットワークを利用しての特性評価(3)で実装された高機能ノードについて,実際のネットワークを利用した実証実験を行い,提案方式の有効性を実用レベルで確認した.本研究は大きく分けて,(1)経路設定アルゴリズムの設計および特性の理論解析,(2)コンピュータシミュレーションによる特性評価,(3)実装および実験ネットワークによる特性評価,(4)実際のネットワークを利用しての特性評価の,合計4段階,2カ年計画を予定している.平成18年度は,このうち(1)および(2)が該当する.(1)経路設定アルゴリズムの設計および特性の理論解析本研究では,まず,経路の遅延や,リアルタイム性を維持するためにアプリケーションで設定される遅延要求,さらに経路上の高機能ノード(QMLSルータ)の存在数,存在位置など,送受信間の通信品質に影響を与える各種のパラメータについて検討を行い,再構成経路設定の指針を定めた.続いて,この設定指針に基づいて実際に再構成を行うためのアルゴリズムを幾つか設計し,それらの比較および特性解析を理論的に行うと同時に,従来の最短経路を用いた経路再構成方式との比較検討を行った.(2)コンピュータシミュレーションによる特性評価段階(1)で実施した経路再構成アルゴリズムの比較および特性の理論解析結果を受けて,特にそのトポロジ構造が不均質な実際のネットワークを想定し,理論解析が不可能である様々なネットワークトポロジにおける提案方式の有効性を検証するため,本研究で予算申請を行っている高速ワークステーションを用いて,ノード数や各ノードからの経路の分岐数,ネットワーク密度など,様々なネットワークパターンおよびパラメータを用いて計算機シミュレーションを行い,提案方式の有効性を検証するとともに,提案方式と従来方式の比較検討を行った.本研究は大きく分けて,(1)経路設定アルゴリズムの設計および特性の理論解析,(2)コンピュータシミュレーションによる特性評価,(3)実装および実験ネットワークによる特性評価,(4)実際のネットワークを利用しての特性評価,の,合計4段階,2カ年計画で遂行した.平成18年度は,このうち(2)(3)(4)を遂行した.(2)コンピュータシミュレーションによる特性評価昨年度に引き続き,段階(1)で実施した経路再構成アルゴリズムの比較および特性の理論解析結果を受けて,特にそのトポロジ構造が不均質な実際のネットワークを想定し,理論解析が不可能である様々なネットワークトポロジにおける提案方式の有効性を検証するため,ノード数や各ノードからの経路の分岐数,ネットワーク密度など,様々なネットワークパターンおよびパラメータを用いて計算機シミュレーションを行い,提案方式の有効性を検証するとともに,提案方式と従来方式の比較検討を行った.(3)実装および実験ネットワークによる特性評価段階(1),(2)で確立された経路再構成アルゴリズム,およびパラメータなどを用いて,実装を行った.(4)実際のネットワークを利用しての特性評価(3)で実装された高機能ノードについて,実際のネットワークを利用した実証実験を行い,提案方式の有効性を実用レベルで確認した.
韓国憲法の持続と変化:新制度論における制度的均衡と均衡制度の観点から

本研究は、韓国憲政史における歴代憲法の持続と変化のダイナミズムについて、新制度論における制度的均衡と均衡制度の観点から実証的に解明しようとするものである。韓国憲法の生成・持続・変化のダイナミズム(均衡制度)は、その核心である大統領制がどのようにデザインされ、政治的効果や帰結(制度的均衡)をもたらすのかに大きく規定されていることが明らかになった。敗者(少数派)の同意と勝者(多数派)の自制、そしてそれらを担保する民主主義の源泉でありアンカーとしての市民というエージェンシーの存在を可能にするように憲法がデザインされている場合、憲法は持続するが、そうでない場合、憲法は持続せず変化する。1948年憲法や1962年憲法は持続せずそれぞれ新憲法で以って代替された半面、1987年憲法は今日においても依然として現行のままであるというヴァリエーションが見られるのも、こうした理由である。本研究は韓国憲政史における歴代憲法の持続と改正について新制度論における制度的均衡と均衡制度の観点から実証的に解明しようとするものである。まずは理論に重点を置くという所期の計画に従って,平成19年度は新制度論における制度的均衡と均衡制度の最新の理論的成果の吸収に努め,韓国という事例への適用可能性を検討した。一方で,制度はインセンティブ付与を通じて,アクターが自らの目的や利害を追求する玉で選択可能な手段や戦略を制約することで,アクターの行動や相互作用を構造化する(制度的均衡)。他方,制度はパレート最適なゲームのルールというよりもアクターによる暫定的な均衡戦略であるため,均衡が崩れると変化するものである(制度均衡)。つまり,憲法という制度は大統領や市民などアクターの行動パターンを律する独立変数として機能すると同時に,アクターによる政治変動の帰結として改正される従属変数でもあり,政治変動の契機になる媒介変数でもある。韓国の場合,李承晩や朴正煕は憲法改正を行って権座にとどまろうとしたのに対して,金泳三や金大中は憲法改正を行わず所定の任期で退いたのは,前者が強欲な暴君ネロだったからであると一般には考えられているが,金泳三や金大中も李承晩や朴正煕と同じくらい強欲で,できることならば憲法改正を行ってでも権座にとどまりたかった暴君ネロだったが,そうできなかったのはなぜか,というパズルにして解くべきである。歴代憲法の持続性の差は,大統領と市民の遵法ゲームとして解けるはずであるということを確認した。成果としては,広い意味の憲法システムに該当する選挙制度の政治的効果(制度的均衡)について日本選挙学会のアジア部会で英文で報告し,学会誌に掲載された.本研究は、韓国憲政史における歴代憲法の持続と変化のダイナミズムについて、新制度論における制度的均衡と均衡制度の観点から実証的に解明しようとするものである。平成19年度には、新制度論における制度的均衡と均衡制度の最新の理論的成果の吸収に努め、韓国という事例への適用可能性を検討したことを踏まえ、平成20年度は、新制度論のレビューを継続して行いながらも、重点を実証に移していった。理論面では、憲法の持続と変化のダイナミズムにとって重要なのは、敗者(少数派)の同意と勝者(多数派)の自制、そしてそれらを担保する民主主義の源泉でありアンカーとしての市民というエージェンシーの存在を可能にするように憲法がデザインされているかどうか、という点であるということが明らかになった。1948年憲法や1962年憲法は持続せず、それぞれ新憲法で以つて代替された反面、1987年憲法は22年後の今日(2009年)においても依然として現行憲法のままであるというヴァリェーションが見られるのも、こうした観点から合理的に説明することが十分に可能である。実証面では、特に現行の1987年憲法への憲法改正をめぐる国会内外の政治過程を中心に検討した。国会内のものは、大韓民国国会内のサイト「憲法知識データベース」や議事録を活用しながら、事実の再構成を試みた。また、国会外のものについては、資料収集を引き続き行った。成果としては、韓国の憲法の根幹である大統領制や大統領選挙などについて、国内外の学会で積極的に発表を行い、学会誌に公表した。今年度は本研究を完成させ、次の研究課題の導出に努めた。

韓国憲法の生成・持続・変化のダイナミズム(均衡制度)は、その核心である大統領制がどのようにデザインされ、政治的効果や帰結(制度的均衡)をもたらすのかに大きく規定されていることが明らかになった。その意味で、政治制度の一つとして韓国憲法を位置づけ、新制度論における制度的均衡と均衡制度の観点からアプローチするという本研究の手法は妥当であることが確認された。今年度も国内外で精力的に成果を公表した。第1に、韓国憲法の核心である大統領制について多国間比較と時系列比較の中で位置づけ、「比較執政制度論における韓国の大統領制」という次の研究課題の端緒とした。第2に、韓国憲法だけでなくあらゆる憲法に内在している民主主義と立憲主義の原理的な対立・緊張関係について論じたポレミカルな新書を韓国語に翻訳し、研究成果を調査対象国の一般読者向けにも積極的に還元した。第3に、広い意味での憲法に相当する選挙制度について、韓国を事例に制度的均衡の観点から整理した論文を公共し、投票行動研究のフロンティアに一助した。
シナプスの可塑性を高める内因性物質の探索

これまでの研究で、ラット視覚皮質の錐体細胞にて、ムスカリン受容体アゴニスト刺激にともなって細胞内IP3濃度が中等度に増加しているとき、活動電位の発火頻度が高い場合に限って神経細胞内でIP3-assisted CICRという細胞内カルシウム遊離が起こり、これがトリガーとなって興奮が抑制されることを見いだした。また、このIP3-assisted CICRには過興奮抑制の導入という機能的意義のあることを報告した。本年度は、こうした過興奮抑制作用が起こるときのチャンネル機構をカレントクランプ法とボルテージクランプ法並びにカルシウムイメージング法とを用いて調べ、(1)カルシウム感受性のKチャンネルのうち、BKチャネルは関与しないこと、(2)Mチャンネルは関与しないばかりか、IP3-assisted CICRに先立って抑制を受け、この過興奮抑制にむしろ拮抗的に作用すること、(3)SKチャンネルがIP3-assisted CICRの主たる標的チャンネルであることを明らかにした。他方、IP3-assisted CICRの過興奮抑制作用が起こるためには、カルシウムチャンネルとIP3受容体間の機能的カップリングが必須であり、このカップリングが生後1週には未熟であって生後2週までに完成することを見出した。さらに、このカップリングがアンカー分子によって担われている可能性を検討した。実験の結果、既知のある種のアンカー分子であってIP3受容体との分子的結合が生化学的に証明されている分子の関与が示唆されつつある。(1)新規の記憶促進物質や神経回路構成因子を発見すること、(2)損傷を受けた脳組織に、胎児ブタの中枢神経組織そのものを移植し再生外科手術へ応用することをめざしている。(i)胎児脳組織をそのまま移植片として利用すると、損傷を受けた脊髄組織の修復が促されること、(ii)地胎児脳エクストラクトを脊髄損傷モデルにおける脊髄断端に投与すると、再生例が著増すること、(iii)胎児脳エクストラクトに細胞内カルシウム動態を変容させる分画のあることを確かめている。本年からは、特に胎児脳エクストラクトのなかから脊髄伝導路の軸索再生に促進的作用をもつ分子を単離することにも注力している。脊髄再生を成功に導くような因子のうちのひとつは、グリア細胞が脊髄切断後に死滅することなく、軸索再生をあたかも助けるかのように軸索伸長方向に配向するようになることであるのが明らかとなってきた。これに依拠して、胎児脳エクストラクトの中から軸索再生に促進的作用をもつ分子を単離するためのアッセイシステムとして、培養グリア細胞膜上にある種のチャンネル系分子が発現することを指標として採用し、胎児脳エクストラクトを細分画化していくことに取り組んだ。(b)については、一部の細分画に関して、これがチャンネル系分子を発現させ、かつラット脊髄損傷モデルにおいて脊髄断端注入後に脊髄再生を著明に促進させる、という活性の相関性を持つことを確認することができた。上記(iii)については、本年より、脊髄再生との関連のより明確な培養アッセイシステムを開発すべく務めている。具体的には、成長円錐でのカルシウム増加パターンを計測し、そのパターンを変化させるような分画を胎児脳エクストラクトの中から得るようにする。
鋼構造物の破壊確率と荷重・強度の設計値の推定法に関する基礎的研究

1.基礎理論に関しては、ある程度の成果を得て、それを論文としてまとめた。2.以下のような知見を得て、それらを論文としてまとめた。(1)破壊確率の小さい構造物、例えば活荷重を受ける鋼橋などの設計法を確立する際、破壊の原因となる大きな活荷重や非常に小さい強度に関するデータが少なく、現時点では、破壊確率や安全性指標を用いる信頼性理論の使用は適切でない。(2)当初は、構造物全体の破壊確率を求めることを目標としていたが、それ以前に、構造物全体の終局強度特性、および終局状態に至るまでの種々の限界状態の特性を明らかにする必要があることがわかった。(3)構造物の破壊の原因の多くは、ヒューマン・エラー、未知現象、および災害・事故などの予期せぬ過大荷重などである。(4)パラメトリック解析において、ヒューマン・エラー、未知現象、および災害・事故などの予期せぬ過大荷重を、いかに対処するかについて、検討を行うことが必要である。(5)今後、これらの事項をいかに構造物係数という安全率で評価するかについて検討する必要がある。(6)ニールセン・ロ-ゼ橋を対象としたパラメトリック解析においては、降伏点のばらつきが終局強度に及ぼす影響が最も大きいことがわかった。初期たわみの有無は、終局強度、および、そこに至るまでの挙動に大きな影響はない。しかし、残留応力の有無は、終局強度にあまり影響しないが、降伏が早められるため、終局強度に至るまでの変位が大きくなることがわかった。(7)降伏も設計上の1つの限界状態となるため、残留応力が降伏に及ぼす効果に着目したパラメトリック解析も行う必要がある。(8)既設構造物の場合、材料の機械的性質、作用荷重、構造物の重要度、作用応力、および強度が、新設構造物より、精度よく推定できる。それらを考慮した耐荷力評価法を提案した。2.現在までに得られた知見をまとめると、以下のようになる。(1)破壊確率の小さい構造物、例えば鋼橋などの設計法を確立する際、破壊の原因となる大きな荷重や非常に小さい強度に関するデータが少なく、現時点では、破壊確率や安全性指標を用いる信頼性理論の使用は適切でない。初期たわみの有無は、終局強度、およびそこに至るまでの挙動に大きな影響はない。(7)降伏も設計上の1つの限界状態となるため、残留応力が降伏および終局強度に及ぼす効果に着目したパラメトリック解析も行う必要がある。