hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
４技能を関連させた英語指導法の開発と中高英語教育への応用

(3)に関しては、中部英語教育学会福井大会の問題別討論会で「中学校英語授業で予想される変化とそれに応じた指導のあり方」について発表し、「4技能を統合的に活用するコミュニケーション」について問題提起を行った。さらに、各地の教員研修セミナーでの発表や議論を通して、GWRによる指導法の位置づけと意義の明確化を図った。平成24年度の研究における3つの重点は、1大学生英語学習者のGWRにおける英語使用の実態分析、2技能を統合して行う英語指導のための教材開発、3技能を統合した指導のあり方の中高英語教員への提案であり、それぞれの達成度は以下の通りである。1大学の授業で実施したGWRの活動で、学習者30名に対して3回分の発話をICレコーダーに録音し、その後、発話の文字起こしを行った。これらを基礎資料として分析を行った結果、大学生のGWRを用いた一連の学習によって、学習者の発話の正確さが向上することが明らかになった。学習者は、GWRによる自律的な学びを通して、正確な英語を定着させることができた。しかし、学習者の発話を詳しく分析すると、自律的な学習活動のみでは改善されにくい言語材料が存在することも同時に明らかになった。2昨年収集した資料やBBCの語学学習サイトにおける素材などを活用し、大学生の学習用、ならびに、技能を統合して行う英語授業を教師が体験的に研修できるような英語教員ワークショップ用の教材開発を行い、大学の授業や教員研修会で活用した。。3「4技能を統合的に活用する英語授業のあり方」について大学の紀要や英語教員を対象とした英語教育情報誌に論文を掲載し、複数の技能を統合した指導のねらいや意義、さらに、具体的な授業のあり方を紹介した。また、鳥取、熊本、福岡、東京、愛知、岐阜等で英語教員研修セミナーを開催し、4技能を統合した指導について発表や提案を行った。参会者との議論を通して、複数の技能を統合して行う英語指導法の位置づけと意義の明確化を図り、具体的な指導のあり方を広めることができた。平成23年度の研究における3つの重点は(1)大学生英語学習者のGWRにおける英語使用の実態把握、(2)大学生のGWRに活用できる教材開発のための英語圏における教材化可能な素材の収集、(3)中高新学習指導要領におけるGWRによる指導法の位置づけと意義の明確化を行うための学会や教員研修セミナーなどにおける情報収集であり、それぞれの達成度は以下の通りである。(1)大学の授業で実施したGWRの活動で、学習者30名に対して3回分の発話をICレコーダーに録音し、その後、発話の文字起こしを行った。これらをPCに保存し今後の分析の基礎資料とした。(2)平成9月9日20日まで、渡英し現地の語学教育教材、現地の新聞雑誌、その他の出版物など教材収集を行った。また、英国における外国語教育政策の中心的な立場であるThe Language Company代表のDr. Lid King氏や外国語教員研修の拠点であるCILT(National Language Centre)の主要な関係者らと最新の外国語教育指導法や教員養成、ウエブ上の活用可能な教材などについて意見交換を行った。帰国後は、それらの素材を活用して、大学生が行うGWRに活用可能な教材の開発を行った。(3)中部英語教育学会
ロジウム(I)錯体の新規補助配位子の開発とヒドロホルミル化における選択性の研究

ヒドロホルミル化におけるRh(I)触媒はCO圧下、5配位錯体が触媒種であると考えられるので、ジエカトリアル2座配位を有利とするbiteangle 120°の新規配位子13を設計合成した。[Rh(CO)_2(acac)+ligand]のin situ触媒前駆体で、スチレンのヒドロホルミル化を行ったところ、選択的な分岐アルデヒド生成のtumover frequency (TOF) [Rh atom^<-1>・h^<-1>,30°C]で示した触媒効率は、2(9.7)>1(4.6)>3=^^Ph_2P(CH_2)_2PPh_2(3)>Ph_2P(CH_2)_4PPh_2(1.8)となった。酢酸ビニルのヒドロホルミル化でも全く同じTOFの順序であった。従って、これらRh(I)の補助配位子における広いbite angle(120°)は触媒活性を維持する上で極めて優れていると結論できる。しかしこれらは[2.2.1]heptane骨格からのペンダントの立体崇高さが不足している為、分岐アルデヒドでの不斉誘起が見られなかった。式1に従って新たにジホスファイト4を合成し、Rh(I)/4系触媒でナフロキセン合成へのヒドロホルミル化を試みた結果、反応は容易に完結するが不斉収率は14%eeに止まっている。
圧力刺激応答分子の理論デザインをめざした分子物性に対する圧力効果の解明

1)分子物性に対する高圧力の効果と分子の圧力応答に対する量子化学計算物質に圧力をかけると、物性の変化が観測される。加圧により分極を誘起する圧電効果(piezoelectric effect)は代表的な例である。分子系の材料を用いて圧電効果を誘起するには、分子性結晶における分子間相互作用を制御したり、圧力による分子変形を利用したりする手法が考えられる。合理的な分子設計や、圧力応答物性の理解と予測のためには、圧力による構造変化と、それによって誘起される物性値の変化を矛盾なくモデル化する手法が必要であり、本研究ではXPPCMを用いた量子化学計算による圧電効果のモデル化を行った。モデル化合物として、Donor-acceptor置換した[6]heliceneを取り上げた。Donor/acceptorとしてNH2/NO2を考えた。Heliceneは、高圧に応答する適度な剛直性を有すると考えられ、高圧を印加することで、Donor-acceptor間の距離が変化し、分子内の分極が誘起されると考えた。XPPCM量子化学計算による結果では、圧力を上げる事でDonor-acceptor間の距離が減少し分子の双極子モーメントや静的分極率が増加するという圧電効果が認められた。これはNH2とNO2間の距離に依存して電荷移動か促進され、分子内分極が増大する事による。一方で分極率の変化は、分子構造の変化だけではなく、分子の電子状態が圧力の影響で変化する効果に起因する事が明らかになった。本研究から、分子性材料の圧電効果においては、圧力などの外部の力学的な刺激が分子構造を変化させ、その構造変化により誘起される電子状態の変化が物性に影響するというメカニズムを見出した。当初の計画に沿って研究が進んでおり、論文や学会における成果公表も進んでいる。当初の計画に沿って、圧力により光物性を変化させるピエゾクロミック分子のメカニズム解明と合理的な分子設計を、量子化学計算により進める。分子の量子化学計算により高圧力の効果を考慮する事ができる方法論であるXP PCM法を用いて、分子の分光学的な物性に対する圧力効果を検討した。本年度は主に、以下の2つの分子系について研究を行った。1.PYPはバクテリアの青色光受容体であり、光吸収により引き起こされるp-クマル酸チオエステルのcis-trans異性化反応により、信号伝達を行っていると考えられている。タンパク質中のような混みあった環境では、通常の溶媒中とは異なる反応経路をとる可能性があり、高圧力のモデルを用いれば混みあった環境の効果を抽出できると期待される。本研究では、一重項励起状態を経て異性化する経路は、色素分子の体積変化が大きく高圧力下では不利であり、基底状態で異性化する経路の方がコンパクトで高圧力下では有利であることが分かった。タンパク質中でも光励起直後に基底状態に失活し、その際に得る余剰の熱エネルギーを使って異性化している可能性を示した。2.アントラセンシクロファン分子とその光二量体の[4+4]環化付加反応と逆環化付加反応は特異な圧力依存性を示す事が知られているが、反応過程を分光学的測定により観測可能である事をXP PCM法による理論計算から示した。アントラセンシクロファン分子は、圧力により2つのアントラセン分子の相互作用の強さが変わるので、圧力効果をUV-visスペクトルの変化から測定可能である事を理論計算から予測した。アントラセン光二量体は、末端ベンゼン環の成すはさみ角度が圧力により大きく変化する。一方、双極子モーメント微分ベクトルの大きさは、ベクトル合成則から、このはさみ角にとても敏感である。双極子モーメント微分ベクトルの大きさは赤外分光で観測可能であるから、結果、はさみ角の圧力変化を赤外分光で観測できる事を理論計算から予測した。圧力による分子変形の測定に高圧赤外分光が有効である事を示した。計画していた高圧力下にある分子系の分光学的物性を理論から予測することが可能となった。さらに、高圧分光物性の発現に関する新しいメカニズムを見出す事が出来た。

一方で分極率の変化は、分子構造の変化だけではなく、分子の電子状態が圧力の影響で変化する効果に起因する事が明らかになった。本研究から、分子性材料の圧電効果においては、圧力などの外部の力学的な刺激が分子構造を変化させ、その構造変化により誘起される電子状態の変化が物性に影響するというメカニズムを見出した。当初の計画に沿って研究が進んでおり、論文や学会における成果公表も進んでいる。当初の計画通りに、分光学的物性以外の分子物性に対する圧力効果の研究を進め、圧力応答分子の設計指針を得ることを目指す。また、研究成果の公表を進める。当初の計画に沿って、圧力により光物性を変化させるピエゾクロミック分子のメカニズム解明と合理的な分子設計を、量子化学計算により進める。既存設備を利用した研究を進めつつ専用の計算機を購入する計画であったが、既存設備を利用した研究が計画以上に順調に進んだ。本年度は既存設備を利用した研究を優先して、次年度の研究に予算を集中することでより大きな成果を上げることができると判断した。次年度の研究計画に沿った計算機の仕様策定を行い、必要な計算機を購入する予定である。また、学会参加費と旅費を別予算から支出する事ができたため、本研究に関わった大学院生が、次年度の学会にて発表する旅費に充填した方が良いと判断した。既存の設備を用いて研究が進捗した事と、物品調達の計画が年度を跨いだため、実際の購入は次年度に繰り越した。次年度は当初計画していた計算機を調達して研究を進める。
地域再生のための地域構造改革政策のあり方について

2008年度は「地域の活力向上のための地域経済政策のあり方」の一環として、「公務員制度のあり方」の成果を論文掲載させ、新たなテーマである」コンパクト・シティの効率性」に関連する論文執筆及び報告を行ってきた。前者の成果は既にパブリッシュされ、以下のジャーナルに掲載された。(1)「地方公務員給与水準決定に関する統計分析」経済政策ジャーナル5-2, 83-86. (長嶋佐央里氏と共著)[査読付論文」また、関連論文として、以下の2点を成果としてパブリッシュした(2)「地域間経済格差」上村敏之・田中宏樹編著r検証格差拡大社会』日本経済新聞出版社.第7章所収.「査読なし」(3)「地域間格差と地域再生」改革者2008年12月号. 32-35.「査読なし」これらの研究成果(1)では、地方公務員に生産性の高い人材が集中することで、地域経済の生産性を高めるに至らず、地域経済が停滞していると結論づけている。そうしたことから、地域経済の生産性向上のための一つの手段として、地方公務員制度改革の方向性として、給与水準を地域で上がる税収と連動する成果主義の導入を提案した。また、(2)、(3)では、地域間所得格差について言及をしており、格差の方向としては、拡大傾向を示しているものの、その水準は時系列的にも国際的にも、決して高いものではないことを指摘している。それにも関わらず、格差拡大が話題となるのは政治的な要因と地域の生産性の格差が拡大している点にあると結論づけている。後者の成果としては、日本経済政策学会、日本財政学会、地方財政研究会等で成果報告をし、査読付ジャーナルへの投稿を行ったところである。本年度は、地域経済の発展を阻害する要因のひとつとして、地方公務員の給与水準を挙げ、生産性の高い人材が公務に偏っているため、民間部門にそうした人材が回らず、地域の経済成長を抑制している可能性を実証的に検証した。これまでこうした地方公務員の給与に関する研究は、統計的な数値に基づく研究は数少なく、情緒的な議論が中心であったが、本研究は公表きれている統計データ(「地方公務員給与の実態」、「賃金センサス」等)に基づく分析を行った点は特筆すべきところである。この統計処理により、国家公務員給与に準拠した地方公務員給与は、地方部では地元の民間企業の給与水準と乖離し、地域経済の成長を阻害している可能性が高いことを示した。国家公務員給与は民間企業の水準を基準に決められているが、民間企業が都市部に偏っていることから、平均化すると都市部の水準に偏る傾向がある。その国家公務員給与を基準とする地方公務員給与は必然的に都市部の民間部門の給与水準に引っ張られることになる。結果として、民間部門の給与水準が低い地方部では、公務員給与が高く、地元民間部門との乖離が生じていることが明らかとなった。
白色不朽菌を用いる有機性有害物質汚染水及び汚染土壌の浄化方法の開発に関する研究

環境浄化に用いるための基礎として、白色腐朽菌P.chrysosporiumの増殖特性及び数種の難分解性物質に対する同菌の分解特性、リグニン分解酵素の発現条件、水系及び土壌系からの難分解性物質除去への白色腐朽菌の適用性について検討をおこなった。得られた主要な知見は以下の通りである。1)P.chrysosporiumの菌体増殖に対して大きく影響する因子として、培養温度とpHが挙げられる。増殖にはビタミン類、特にチアミンが必須因子であった。2)P.chrysosporiumはアゾ染料を脱色し、また2,6-DCPとMCPAといった有機塩素化合物濃度を減少させた。3)Lipは培地中の炭素源が消費されて後に発現し、MnPは炭素源または窒素源のいずれかが消費された後に発現することが分かった。高いLip活性を得るにはある程度窒素濃度が高い方が有利であった。4)P.chrysosporiumが窒素源として利用できるものはアミノ酸、硝酸塩、アンモニア性窒素があげられるが、アンモニア性窒素が最も好ましい。6)十分に生育した菌体を用いて廃水処理を行う際に適用できる処理培地の組成を検討した結果、低濃度のアンモニア性窒素が含まれる培地において高い酵素活性が得られた。7)固定化担体としては酵素活性とアゾ染料の脱色の点から、付着担体としてのポリウレタンフォームが優れていることがわかった。アスペンチップを付着担体とした場合、培地を入れなくてもP.chrysosporiumの増殖が認められた。8)ポリウレタンフォームを付着担体とする固定床式の回分装置では、処理培地を用いてリグニン分解酵素が発現した。難分解性物質を含む水・土壌の浄化にきわめて有用であると期待されている白色腐朽菌P. chrysosporiumの基本特性、物質分解特性、有する酵素とその作用等について検討した。得られた主な成果は以下の通りである。1.菌体増殖に最適な温度は30°C付近、最適pHは4付近、必須物質はチアミンであることが明らかになった。2.P. chrysosporiumは2,6-DCP、MCPAといった有機ハロゲン化合物のほか、各種のアゾ染料の分解能力を有していた。ニトロ化合物については、ジニトロフェノールは分解できたが、ジニトロクレゾールに対する分解活性は低く、酸化ステージの高い物質については還元反応後に作用させる方が有利であると推定された。3.P. chrysosporiumの有する酵素にはリグニンペルオキシダーゼ(LiP)とマンガンペルオキシダーゼ(MnP)があり、LiPは易分解性物質欠乏下である程度窒素濃度が高い時に、MnPは易分解性物質またはアンモニア性窒素のどちらか一方が欠乏した時に強く発現することが明らかになった。また、アゾ染料の脱色は炭素制限下で顕著であった。4.炭素制限下でLiP活性が高まるためには易分解性物質の二次代謝物であるベラトリルアルコールが必須である。また、界面活性剤Tween80は、酵素の細胞外への分泌や基質の細胞内への取込みを促す効果を有していると推定された。5.粗酵素液によるアゾ染料の脱色は粗酵素液濃度が高いほど促進され、この反応は酵素が関与するフリーラジカル反応と考えられた。本研究では、多種類の有機性有害物質、難分解性有機物質を同時に分解できるリグニン分解菌の1種である白色腐朽菌(Phanerochaete chrysosporium)をとりあげ、これを用いるバイオレメディエーション技術を確立することを最終目的としている。今年度は、同菌の固定化法と固定化した菌を利用するバイオリアクターに関する検討を行った。得られた主な結果は以下の通りである。1.アゾ染料の分解をめざして、ナイロン、ポリウレタンフォーム、アスペンチップ、PEGペレットの4種の固定化

担体について検討したところ、アゾ染料の脱色と酵素活性の発現の点から、Phamerochaete chrysoporiumの固定化には付着担体としてのポリウレタンフォームが優れていることがわかった。2.ポリウレタンフォームを付着担体とする固定床式のバイオリアクターを構成し、アゾ染料の回分分解実験を行ったところ、炭素制限下においてアゾ染料が分解され、リグニン分解酵素の1つであるグリニンペルオキスダーゼ(LiP)が関与していると考えられた。3.上記2において、易分解性物質であるグルコースの欠乏とともにLiP活性が発現したが、グルコースが存在しない系ではLiPの発現はみられなかった。しかし、グルコースを新たに添加することにより、LiP活性が上昇し、マンガンペルオキシダーゼ(MnP)の発現も見られた。この結果、数種混合したアゾ染料の95%以上がこの回分処理方式で脱色され、同方式は少なくとも水処理に利用可能であるとの見通しを得た。今後はさらに連続処理装置による検討を試みる予定である。また、土壌系についても油分を主な対象として、Phanerochaete chrysosporiumによる油分分解と酵素活性との関わりについて検討を続けている。本研究課題は、近年問題になってきている有機性有害物質、難分解性有機物質を広範囲に分解できるリグニン分解菌の一種(Phanerochaete chrysosporium)を取り上げ、同菌の汚染水及び汚染土壌への適用に関する基礎的かつ工学的な検討を行うことを目的としている。このため、本研究課題ではP.chrysosporiumによる分解条件と分解特性、および分解生成物と分解機構について検討することにより同菌利用の基礎を確立することが重要である。本年度においてはP.chrysosporiumが生産し分解の主体であるリグニンペルオキシダーゼ(LiP)のより効率的な生産方法に関して研究をおこなった。同菌は生育後、炭素源欠乏状態においてLiPを生産するという特性を有する。このため、従来は生育用の培地でLiPを生産させることが常識であった。本研究では生育用培地とは別にLiP生産用培地を設定し、それぞれに適切な条件を設定することでより効率的なLiPの生産への可能性を示した。その結果、ベラトリルアルコール(VA)の添加時期はLiP活性発現の時期に影響を及ぼすが、LiP活性発現に関与するVAの添加は生育途中の菌にとって重要であるのに対して、ある程度生育した菌に対してはむしろ炭素源がその発現に必要な因子であることなどがわかった。現在は同菌あるいはそれが産するリグニン分解酵素による分解生成物および分解機構について検討を開始している。難分解性であるアゾ染料を対象基質として選択し、同菌によって分解される過程で発生する分解生成物の同定をNMR(核磁気共鳴装置)などを用いて試みている。
生後早期のラット耳下腺にみられる粘液細胞の動態について

生後早期のラット耳下腺の終末性集落と腺房には、生後1週頃まで粘液細胞がみられる。この粘液細胞に含まれる分泌果粒の形態と性状が耳下腺の発達に伴ってどの様に変化していくか、また粘液細胞が漿液細胞に分化するか否かについては未だに不明である。粘液細胞の動態を調べる目的で、生後3-10日のWistar系ラットを用いて微細構造の観察および抗Protein B1抗体による免疫染色を行い、以下の所見を得た。粘液細胞に含まれる分泌果粒は、電子密度の低い明るい果粒や、明るい基質の中に電子密度の高い芯をもつ二相性の果粒であった。生後3日頃は明るい果粒が多数であったが、時間の経過とともに二相性の果粒が数を増していった。また二相性果粒の芯の部分の電子密度が徐々に高くなり、芯の大きさも増していったため、漿液果粒と非常に似た形態を示すものがみられるようになった。生後7日頃には電子密度の低い明るい果粒や二相性を示す粘液果粒と、均一で高い電子密度の漿液果粒が1個の細胞に混在している像が観察された。抗Protein B1抗体による免疫染色を施し光顕観察を行ったところ、生後3日より陽性細胞が認められ、時間の経過とともに陽性細胞は数を増していった。電顕レベルで観察したところ、漿液細胞は抗Protein B1抗体によって金粒子で票識された分泌果粒が生後3日より認められ、その後徐々にに数を増していった。しかし粘液細胞に含まれる明るい果粒や二相性の果粒には金粒子は認められなかった。微細構造の観察において、粘液果粒が時間の経過とともに漿液果粒に似た形態へ変化していったこと、また粘液果粒と漿液果粒が1個の細胞に混在している象が観察されたことから、粘液細胞が徐々に漿液細胞へと変化していく可能性が考えられる。しかし粘液果粒と漿液果粒はその形態のみならず果粒の成分にも違いがあり、少なくとも粘液果粒が粘液細胞特有の形態を示している時にはProtein B1を含まないことが明らかになったと思われる。
生物へ目を参考にしたアクティブな視覚の計算理論に関する研究

従来,生物の視覚研究では,視覚は行動から切り離され,行動とは独立したセンサーとしてその計算理論が研究されてきた.しかし,生物の視覚は常に生物の運動と共に存在し,目や体の運動と切り離して独立に処理や解釈が行われているとは考えられない.人間の目も,高速に視線を移動するサッケード運動,両眼の中心を物体上で合わせるバ-ジェンス制御,対象物を滑らかに追跡するパース-ト運動,頭の回転運動を補償する前庭性動眼反射(VOR)など種々の運動を行っているが,これらの運動は視覚の計算を容易に行うためであると考えられる.本研究では,人間の目を参考にしたアクティブな視覚の計算理論を明らかにし,視覚情報と目の運動情報を統合化することにより観測者の運動に依らない安定した環境表現を作成し,ロボットの環境の計測・認識・行動方法を確立することを目的とした.本年度は,人間の目を参考にして目の運動制御と目の構造に関する研究を行った.まず,目の運動制御については,ジャイロセンサーを用いて人間の前庭動眼反射(Vestibulo Ocular Reflex : VOR)と同様の機能を実現した.この機能は,ロボットのボディが激しい運動をしたり,不整地を走行するときにでも,対象物体を注視しつづけるために重要な機能である.本研究では,モータとセンサのダイナミクス及びキネマティクスを考慮し,さらに視覚処理と融合することにより,人間と同等の周波数域まで注視性能を向上する方法を開発した.次に,目の構造に関する研究においては,人間の網膜の構造を参考にしたLPM (Log Polar Mapping)画像を用いて能動的にカメラを制御することにより,動物体を検出し追跡する研究を行った.本研究では,人間と同様の複数の視差フィルタを用いることにより,動物体を検出し注視し続ける手法を開発した.従来,生物の視覚研究では,視覚は行動から切り離され,行動とは独立したセンサーとしてその計算理論が研究されてきた.しかし,生物の視覚は常に生物の運動と共に存在し,目や体の運動と切り離して独立に処理や解釈が行われているとは考えられない.人間の目も,高速に視線を移動するサッケード運動,両眼の中心を物体上で合わせるバ-ジェンス制御,対象物を滑らかに追跡するパース-ト運動,頭の回転運動を補償する前庭性動眼反射(VOR)など種々の運動を行っているが,これらの運動は視覚の計算を容易に行うためであると考えられる.本研究では,人間の目を参考にしたアクティブな視覚の計算理論を明らかにし,視覚情報と目の運動情報を統合化することにより観測者の運動に依らない安定した環境表現を作成し,ロボットの環境の計測・認識・行動方法を確立することを目的とした.本年度は,人間の目を参考にして目の運動制御と目の構造に関する研究を行った.まず,目の運動制御については,ジャイロセンサーを用いて人間の前庭動眼反射(Vestibulo Ocular Reflex : VOR)と同様の機能を実現した.この機能は,ロボットのボディが激しい運動をしたり,不整地を走行するときにでも,対象物体を注視しつづけるために重要な機能である.本研究では,モータとセンサのダイナミクス及びキネマティクスを考慮し,さらに視覚処理と融合することにより,人間と同等の周波数域まで注視性能を向上する方法を開発した.次に,目の構造に関する研究においては,人間の網膜の構造を参考にしたLPM (Log Polar Mapping)画像を用いて能動的にカメラを制御することにより,動物体を検出し追跡する研究を行った.本研究では,人間と同様の複数の視差フィルタを用いることにより,動物体を検出し注視し続ける手法を開発した.本研究では,生物の目の運動に基づいたアクティブな視覚の計算理論を明らかにし,視覚情報と目の運動情報を統合化することにより観測者の運動に依らない安定した環境表現を作成し,ロボットの環境の計測・認識・行動方法を確立することを目的としている.本年度は,視覚の計算を容易にしていると考えられる人間の目の種々の運動を調査した.人間は,高速に視線を移動するサッケード運動,両眼の中心を物体上で合わせるバ-ジェンス運動,対象物を滑らかに追跡するパース-ト運動,頭の回転運動を補償する前庭性動眼反射(VOR)など種々の運動を行っているが,これらの眼の運動により視覚の計算が容易になることがわかった.例えば,パース-ト運動を行うことにより,対象物体の映像は明瞭に撮像でき,逆に背景の映像は動きによりぶれることにより,信号のS/N比を大きくすることができる.また,バ-ジェンス運動を行うことにより,対象物体の両眼視差を小さく保つことができるために,物体の形状の検出が容易になる.さらに,頭の回転運動を補償する前庭性動眼反射(VOR)は,頭の回転速度を検出して逆の方向に眼を運動させる運動で,自己運動や外乱の基でもパース-ト運動やバ-ジェンス運動を行うことを可能としている.実際に,眼の運動を利用した視覚の計算方法として,両眼視差に基づいた物体の追跡方法を提案し,ヘッドアイシステムを用いた実験によりその有効性を確認した.従来,生物の視覚研究では,視覚は行動から切り離され,行動とは独立したセンサーとしてその計算理論が研究されてきた.しかし,生物の視覚は常に生物の運動と共に存在し,目や体の運動と切り離して独立に処理や解釈が行われているとは考えられない.人間の目も,高速に視線を移動するサッケード運動,両眼の中心を物体上で合わせるバ-

ジェンス制御,対象物を滑らかに追跡するパース-ト運動、頭の回転運動を補償する前庭性動眼反射(VOR)など種々の運動を行っているが,これらの運動は視覚の計算を容易に行うためであると考えられる.本研究では,人間の目を参考にしたアクティブな視覚の計算理論を明らかにし,視覚情報と目の運動情報を統合化することにより観測者の運動に依らない安定した環境表現を作成し,ロボットの環境の計測・認識・行動方法を確立することを目的とした.本年度は,人間の目を参考にして目の運動制御と目の構造に関する研究を行った.まず,目の運動制御については,ジャイロセンサーを用いて人間の前庭動眼反射(Vestibulo Ocular Reffex : VOR)と同様の機能を実現した.この機能は,ロボットのボディが激しい運動をしたり,不整地を走行するときにでも,対象物体を注視しつづけるために重要な機能である.本研究では,モータとセンサのダイナミクス及びキネマティクスを考慮し,さらに視覚処理と融合することにより,人間と同等の周波数域まで注視性能を向上する方法を開発した.次に,目の構造に関する研究においては,人間の網膜の構造を参考にしたLPM (Log Polar Mapping)画像を用いて能動的にカメラを制御することにより,動物体を検出し追跡する研究を行った.本研究では,人間と同様の複数の視差フィルタを用いることにより,動物体を検出し注視し続ける手法を開発した.
漁獲ロボットの運動制御に関する研究

本研究は水産分野等への応用を念頭に置いたユニークな水中マニピュレータ(これを漁獲ロボットと呼ぶ)を開発することを大目標としている。当該研究期間における研究成果は,そのための基礎的研究として行った水中移動物体の運動制御手法に関するものである。とくに水中移動物体のダイナミクスにおける強い非線形性に着目し,この非線形特性を考慮した制御系の設計・解析を行うためのシステマティックな手法について検討した。制御系設計の手法として非線形状態フィードバックによる厳密な線形化および線形ロバスト補償機を組み合わせる方法を適用した。実際の物理システムをモデル化する際には,不確かなダイナミクスやパラメータ誤差等,何等かの形で必ずモデル化誤差が生じる。それゆえ,これらの誤差の存在下では厳密に線形化することはできない。また,状態を観測する際の誤差にも影響を受けるはずである。筆者らはこの点を設計段階で陽に考慮し,このように不完全に線形化されたシステムを不確かさの存在する線形システムとして捉え,線形ロバスト制御の問題として制御系設計・解析する方法を検討した。今回,線形ロバスト制御方法として構造化変動に対するスケーリング付H∞制御を用いた。この枠組みにおいて,筆者らは新たに1)パラメータ変動としての観測誤差の陽な表現2)変動の無相関性を考慮した構造化変動の低次元化3)実変動の符号を考慮した非線形フィードバックゲインの設定を考慮した設計手法を各々提案した。多項式表現による非線形項を含んだ簡単な1入力1出力系に対して数値実験を行い,これら設計手法の有効性を確認した。1.本年度の成果本年度は水中における剛体のダイナミクスをモデル化する目的から,基本的な問題である浮体の波浪による動揺運動を対象とし,流体力の数値計算を試みた.具体的には,いくつかの仮定の基で定常状態のみに着目した境界値問題として,ディフラクションおよびラディエイションの速度ポテンシャルを求めることになる.これに対して以下の二つの手法を適用した.(1)差分法数学的な記述の容易さから,まず本手法の適用を試みた.しかし,境界条件の一つである放射条件を正確に考慮することが難しく,繰り返し法による演算では計算値が収束しないという問題を含んでいる.得られた計算結果に関しては,他の手法による計算結果と比較検討する必要がある.(2)グリーン関数による境界要素法この手法は放射条件を満たすことが分かっている特解を用いて計算する方法である.その意味で差分法よりも正確な計算結果が期待できる.現在,本手法のプログラムを制作中である.2.来年度の計画グリーン関数法による計算を行い,差分法の結果と比較することで両手法の本問題への適用性について検討する.その後,完全没水体の動力学問題に対象を移し,浮体定常問題の結果をふまえて計算手法を適用する.本年度は,水中における剛体のダイナミクスモデルとして付加慣性を含む貫性項,非線形粘性力項,非線形ポテンシャル力項により成るモデルを考え,このような非線形モデルに対する制御系設計手法について検討を行った.非線形システムに対する制御系設計の手法として,非線形状態フィードバックによる大域的線形化と線形化されたシステムに対する線形ロバスト制御設計手法を組み合わせることを試みた.非線形状態フィードバックによる線形化手法は,モデルがある程度正確であれば制御則も単純で,線形化されたシステムには線形システムの設計手法として得られた多くの成果を直接適用できるという点で有用である.しかし,実際にはモデル誤差や観測誤差が大きく影響し,この手法だけでは初期の仕様が満足できない場合が多い.とくに水中物体などでは,方向によっても貫性項が大きく変動するなど,モデル誤差は無視できない問題である.ゆえに制御系には,何らかの適応性,あるいはロバスト性が要求される.そこで,本研究ではモデル変動や観測誤差によって生じる線形化の劣化の問題を,線形システムに対するロバスト制御問題の枠組みで処理する手法を考案した.具体的にはモデル変動あるいは誤差,および観測誤差によって生じる影響を線形システムに対するモデル変動および外乱に対するロバスト安定・ロバストパフォーマンス問題としてμミュウ設計の枠組み捉えられるように定式化を行った.

さらに単純な非線形システムに対して本手法により得られた制御系設計と非線形フィードバック+LQ制御の場合との比較をシミュレーションにより行い,その効果を確認した.昨年度は,水中移動体の運動に流体力等の非線形力が大きく影響することを考慮し,このような非線形システムの制御系として非線形状態フィードバックおよび線形ロバスト補償器による制御系についての検討を行った.モデル誤差や状態観測誤差が存在する非線形プラントについては,非線形状態フィードバックによる厳密な線形化は不可能である.この不完全に線形化されたシステムをパラメータ誤差や外乱の影響を受ける線形システムとみなし,構造化変動を考慮した線形ロバスト制御問題としてスケーリング付H∞補償器を設計するための定式化を行った.さらに簡単な例題をもとに制御系設計を行い,シミュレーションにより本設計手法が有効であることを確認した.本年度は,引き続き本制御系設計手法に関する研究を行った.とくに,このような制御系の制御性能とプラントに存在する非線形項の種類やノイズの性質との関連について検討した.代表的な非線形項として,流体力に見られる状態の多項式項,重力や浮力等に見られる三角関数項を考慮した.また,観測ノイズの性質として,白色ノイズ,有色ノイズ,様々な周波数の正弦波ノイズを考慮した.さらに,これらの要因に対して,設計段階で観測誤差を陽に考慮した場合としなかった場合の追従制御における制御性能の違いをシミュレーションにより解析した.その結果,これらの具体例についてある程度の知見は得られた.しかし,一般的な結論を得るためにはさらなる検討を要する.
低酸素応答因子HIF-1αによる薬剤耐性獲得機構と癌幹細胞維持機構の解析

日本人の癌の部位別死亡順位で、肺癌は男性で1位、女性では大腸癌に次く2位であり、その制圧は医学における重要課題の一つである。EGFR陽性非小細胞肺癌(NSCLC)ではゲフィチニブ等の分子標的薬による治療が効果を上げているが、これらの治療では再発例に対しての治療は困難である。癌が再発する過程では、残存する癌幹細胞と薬剤耐性獲得が問題となり、効果的な肺癌の治療を目指すためには、これらの機構を解明してそれを標的とする必要がある。本研究では、これらの機構のkey分子を探し、薬剤耐性獲得機構の解明、さらに癌幹細胞への効果的な治療法の開発を目指すことを目的とした。本年度では、ゲフィチニブにより新たなHIF-1aの分解経路の解析を進めた結果、ゲフィチニブによるオートファジーの亢進によりHIF-1aが分解されることを明らかにした。ゲフィチニブ処理によりオートファジー関連分子のLAMP2A、LC3の発現が上昇すること、オートファジー阻害剤と同時処理することによりHIF-1aの分解が抑制されることを明らかにした。また、オートファジーに関与していることが報告されているPTENを欠損している細胞株ではゲフィチニブによるHIF-1aの分解は起こらず、オートファジー関連分子のLAMP2A、LC3の発現上昇も見られなかった。これよりPTEN依存的なオートファジーによりHIF-1aが分解されることが示唆された。また、ヌードマウスを用いた細胞移植実験により、HIF-1a高発現細胞株では野生型の細胞株よりも高い腫瘍形成能を示すことが明らかになった。さらに得られた腫瘍を組織染色した結果、HIF-1a高発現細胞株では筋層への浸潤が多く見られた。これよりHIF-1a高発現細胞株では転移能も上昇していることが示唆された。2019年の1月に所属研究室の移転作業があり、移転準備および再開作業に伴い2ヵ月間完全に実験を停止した。加えて、移転作業により複数の機械での不具合が生じ、思うような実験再開が難しかった。最終年度では、細胞でのジーンチップ解析と並行して腫瘍組織でのジーンチップ解析を行い、腫瘍形成能、転移能に関する因子がHIF-1aの転写活性の有無によってどのように変化しているのかを捉える。細胞レベルでの実験からマウスを用いた実験へと移行し、ゲフィチニブ投与と同時投与することでより高い抗腫瘍効果を示す薬剤を探す予定である。また、ここまでのデータをまとめ論文作成および学会発表へも力を入れる予定である。ゲフィチニブによるHIF-1aの分解経路については早々にまとめ論文作成を行う予定である。日本人の癌の部位別死亡順位で、肺癌は男性で1位、女性では大腸癌に次ぐ2位であり、その制圧は医学における重要課題の一つである。再発には、癌幹細胞の残存が大きく関与しており、癌幹細胞には転写因子HIF1aの発現が高いことも報告されている。本研究課題においてもHIF1aが高発現する細胞株では、ゲフィチニブ耐性を獲得することを示している。また、申請者はゲフィチニブ処理によりHIF1aの分解が新たな分解経路である事を示している。この分解経路の解明と薬剤耐性獲得機構のさらなる解明が本研究課題の特徴である。本年度では、HIF1aを高発現させた細胞株ではアポトーシス抑制因子であるmcl-1、bcl-XLの発現量が上昇している事を捉えた。さらにこれらの因子を欠損させた細胞株のゲフィチニブに対する感受性を調べた結果、薬剤耐性を失うことが明らかとなった。これより、HIF1aがアポトーシス抑制因子を高発現させ薬剤耐性を獲得して居る事が示唆された。また、HIF1a高発現細胞株では癌幹細胞数が野生型と比べ有意に増加し、HIF1a欠損細胞株では有意に減少する事も示し、HIF1aが癌幹細胞作製に大きく関与している事が示された。また、ゲフィチニブ処理によるHIF1aの新たな分解経路については候補となっていた3つのkey分子ではない経路である事が示された。これよりさらなるkey分子の探索を行っている。当核年度中にkey分子の探索が終了している予定であった新たな分解経路について遅れが生じている。候補としていた3つの分子について検討したが、いずれも関与していない事が明らかとなり、更なる分子の探索が必要となったため。また、平成29年7月1日から平成30年3月31日まで産休および育児休暇を取得したため研究が中断された。

本年度では、ゲフィチニブにより新たなHIF-1aの分解経路の解析を進めた結果、ゲフィチニブによるオートファジーの亢進によりHIF-1aが分解されることを明らかにした。ゲフィチニブ処理によりオートファジー関連分子のLAMP2A、LC3の発現が上昇すること、オートファジー阻害剤と同時処理することによりHIF-1aの分解が抑制されることを明らかにした。また、オートファジーに関与していることが報告されているPTENを欠損している細胞株ではゲフィチニブによるHIF-1aの分解は起こらず、オートファジー関連分子のLAMP2A、LC3の発現上昇も見られなかった。これよりPTEN依存的なオートファジーによりHIF-1aが分解されることが示唆された。また、ヌードマウスを用いた細胞移植実験により、HIF-1a高発現細胞株では野生型の細胞株よりも高い腫瘍形成能を示すことが明らかになった。さらに得られた腫瘍を組織染色した結果、HIF-1a高発現細胞株では筋層への浸潤が多く見られた。これよりHIF-1a高発現細胞株では転移能も上昇していることが示唆された。2019年の1月に所属研究室の移転作業があり、移転準備および再開作業に伴い2ヵ月間完全に実験を停止した。加えて、移転作業により複数の機械での不具合が生じ、思うような実験再開が難しかった。平成29年度に行う予定であったジーンチップ解析を行い、HIF1a発現細胞株と野生型との遺伝子発現パターンの相違をまとめる。また、マウスを用いた動物実験を早々に開始し、in vivoでのHIF1a発現の有無による腫瘍作製能や薬剤耐性について解析を開始する。その他は計画書通りに進行する。最終年度では、細胞でのジーンチップ解析と並行して腫瘍組織でのジーンチップ解析を行い、腫瘍形成能、転移能に関する因子がHIF-1aの転写活性の有無によってどのように変化しているのかを捉える。細胞レベルでの実験からマウスを用いた実験へと移行し、ゲフィチニブ投与と同時投与することでより高い抗腫瘍効果を示す薬剤を探す予定である。また、ここまでのデータをまとめ論文作成および学会発表へも力を入れる予定である。ゲフィチニブによるHIF-1aの分解経路については早々にまとめ論文作成を行う予定である。当核年度に行う予定であったジーンチップ解析が行えなかったため、次年度の研究計画に加えて行う。所属研究室の移転に伴い、実験停止期間が2ヶ月間あり、その後移転に伴う複数の機器の不具合より思うような実験再開が出来なかったため。
超臨界流体中の荷電種の反応性とクラスター-高速分光測定・伝導度測定による研究-

超臨界状態の最大の特徴は臨界点付近における圧縮率の発散的増大であるが,電子・イオンの移動度,電子反応速度のいずれに対しても圧縮率が支配的な決定因子である.1.Xe,Kr中では電子は準自由状態にあるので,電子移動度の記述に変形ポテンシャル理論が適用できる.ポテンシャルの揺らぎは媒質の密度揺らぎに起因するが,密度揺らぎの表現に等温圧縮率X^Tを用いると長い時間スケールの揺らぎを与え,特にX^Tの発散する臨界密度付近で過大な見積もりを与える.準自由電子はこのような遅い過程には影響されないので,揺らぎをX^Tの代わりに,断熱圧縮率X^Sによって音響フォノンとして取り扱うと(M.Nishikawa, Chem.Phys.Lett.114,271(1985)),臨界密度以下の低密度領域で電子移動度の密度変化を極めて忠実に再現することをKr中でも確認した.(論文準備中)2.Xe_2^*はXe_2^+と電子の再結合反応により生成するが,Xe_2^*は少量のエタンの追加により速やかに脱活性化される.3.電子の溶質分子による捕捉は,生成する負イオンが周囲の媒質の分極によって安定化されるから,反応速度はX^Tの発散的に増大する領域で急激に増大する.C_6F_6+e^-→C_6F_6^-の反応速度定数は1×10^<15>m^<-1>s^<-1>にも達し著しく速く,活性化体積はX^Tのピークとなる圧力(密度)領域でおよそ-25/mol程度にも達することが判明した.この体積変化は負イオン周辺の密度増加による圧縮率の低下を考慮に入れたCompressible Continuum Modelでほぼ忠実に再現することができた.このモデルは熱力学的に安定なイオンクラスターを取り扱うので,活性錯合状態は最終状態C_6F_6^-に近いことが結論される.O_2による反応は同様な変化を示すが,2×10^<11>m^<-1>s^<-1>程度ではるかに遅い.小さいO_2^-イオンによる分極の強さと捕捉される準自由電子のエネルギー状態(V_0)のギャップが大きいためと思われる.4.C_6F_6^-の移動度を測定し,電荷移動反応C_6F_6^-BQ→C_6F_6+BQ^-が拡散律速で,クラスターサイズ=反応断面積が最大となるX^Tのピーク密度で最大値1.8×10^<11>m^<-1>s^<-1>を示す.このような興味深い結論を得ることができたのは,ブルックヘブン国立研究所・化学部の光化学・放射線化学グループの協力により同部の2Mev Van de Graaff加速器と10ピコ秒パルス・レーザー電子線加速装置(LEAF)を使用できたことによるものである.超臨界状態の最大の特徴は臨界点付近における圧縮率の発散的増大であるが,電子・イオンの移動度,電子反応速度のいずれに対しても圧縮率が支配的な決定因子である.1.Xe,Kr中では電子は準自由状態にあるので,電子移動度の記述に変形ポテンシャル理論が適用できる.ポテンシャルの揺らぎは媒質の密度揺らぎに起因するが,密度揺らぎの表現に等温圧縮率X^Tを用いると長い時間スケールの揺らぎを与え,特にX^Tの発散する臨界密度付近で過大な見積もりを与える.準自由電子はこのような遅い過程には影響されないので,揺らぎをX^Tの代わりに,断熱圧縮率X^Sによって音響フォノンとして取り扱うと(M.Nishikawa, Chem.Phys.Lett.114,271(1985)),臨界密度以下の低密度領域で電子移動度の密度変化を極めて忠実に再現することをKr中でも確認した.(論文準備中)2.Xe_2^*はXe_2^+と電子の再結合反応により生成するが,Xe_2^*は少量のエタンの追加により速やかに脱活性化される.3.電子の溶質分子による捕捉は,生成する負イオンが周囲の媒質の分極によって安定化されるから,反応速度はX^Tの発散的に増大する領域で急激に増大する.C_6F_6+e^-→C_6F_6^-の反応速度定数は1×10^<15>m^<-1>s^<-1>にも達し著しく速く,活性化体積はX^Tのピークとなる圧力(密度)領域でおよそ-25/mol程度にも達することが判明した.この体積変化は負イオン周辺の密度増加による圧縮率の低下を考慮に入れたCompressible Continuum Modelでほぼ忠実に再現することができた.このモデルは熱力学的に安定なイオンクラスターを取り扱うので,活性錯合状態は最終状態C_6F_6^-に近いことが結論される.O_2による反応は同様な変化を示すが,2×10^<11>m^<-1>s^<-1>程度ではるかに遅い.小さいO_2^-イオンによる分極の強さと捕捉される準自由電子のエネルギー状態(V_0)のギャップが大きいためと思われる.4.C_6F_6^-の移動度を測定し,電荷移動反応C_6F_6^-BQ→C_6F_6+BQ^-が拡散律速で,クラスターサイズ=反応断面積が最大となるX^Tのピーク密度で最大値1.8×10^<11>m^<-1>s^<-1>を示す.このような興味深い結論を得ることができたのは,ブルックヘブン国立研究所・化学部の光

化学・放射線化学グループの協力により同部の2Mev Van de Graaff加速器と10ピコ秒パルス・レーザー電子線加速装置(LEAF)を使用できたことによるものである.媒質:超臨界キセノン1.パルス伝導度法:の電子捕捉反応速度測定.2MeV Van de Graaff装置X線パルス(幅60600ns)使用1-1.O_2(e^-+O_2→O_2^-)等温圧縮率が極大を示す62bar付近で,反応速度定数は2×10^<11>m^<-1>s^<-1>から1×10^<12>m^<-1>s^<-1>へ急速に増加する.2.パルス時間分解-分光法:10MeVレーザー電子加速器LEAF(30psecパルス)使用2-1.電子移動反応C_6F_6^-+O_2→C_6F_6+O_2^-をC_6F_6^-の540nm吸収ピークの減衰から測定した.反応速度は予想される拡散律速反応速度より一桁低い.2-2.CO_2混合系で,波長範囲3301000mmで時間分解吸収スペクトルを測定した.パルス直後,450500nmにミニマム,900nmにブロード・ピークを観測した.マイクロ秒後では,550nm付近に若干のピークが認められる.550nmのピークはCO_3によるもので,パルス直後に見られる吸収は,その前駆体によるものと考えられる.1.超臨界キセノン中の電子捕捉反応速度の測定伝導度法によるピラジの電子捕捉反応速度圧力変化の測定.ピラジン,酸素(前年度測定)ともに電子を捕捉して陰イオンとなる.ピラジンによる反応速度定数k_aは酸素の場合より高いが,圧縮率が極大となる62bar付近におけるk_aの上昇は緩やかである.活性化体積も従って小さい.原因は分子体積が大きいためで,電子付着により生成する陰イオンの電荷密度が低く,十分周囲のキセノン流体を電縮できないためと考えられる.2.超臨界クリプトン中の電子移動度の測定2 MeV Van de Graaff加速器と8 MeVレーザー電子加速器(LEAF)を併用して飛行時間法により,低温恒温槽を工夫して-42°C迄の測定に成功した.LEAFの短いパルス幅(30 psec)を利用してパルス直後の電子熱平衡化に至るまでの過渡的現象を追跡したが,キセノンの場合のような異常信号は観測されなかった.キセノンの場合同様,運動量移行散乱断面積のRamsauer極小の存在は,高電場下の電子ドリフト速度の極大値の存在で確認された.臨界密度n_c以下の密度領域におけるクリプトン中の移動度は,キセノン中の揚合より大きいが,キセノンと同様の密度変化を示しn_c/2付近で極小となる.この変化もキセノン中同様,西川の変形ポテンシャルモデルによって説明できることを見いだした.
失業問題と環境問題を統合した国際的な財政・公共政策の理論と実践

本研究では、租税政策を中心的な政策手段に据えた上で、発展途上国で深刻な失業問題、そして、世界的に問題となっている環境問題を統合した総合的な国際的財政・公共政策である国際協調的政策手段の設計を行い、政策提言を試みた。その成果を論文としてまとめた。以下は本研究課題研究の主要成果である。1.租税政策を中心に据えた上で、失業問題、特に、失業給付の正当性についてさらに検証を深めた。そして、当該問題を発展途上国問題を含めた国際的見地から検討し、政策提言を行い、その実施可能性について検証した。2.環境問題の対策を最適課税論的なピグー租税・補助金政策の見地からだけではなく、租税改革の見地からも検討した。国際間、特に国際協調的な政策問題に発展させることによ吠より実現可能な国際的な環境対策の問題として位置付け、総合的な国際協調政策を提言し、実施可能性を検証した。3.租税政策を中心政策に据え、失業問題・環境問題を同時に解決できる国際的な公共政策の提言、および実施可能性の検証が最終課題であるが、まず、ピグー課税による外部不経済を生み出す財への増税により、国際的な経済不効率を是正し、さらにこの増収をもとに、労働課税の減税が可能となれば、労働インセンティブの創出効果が期待され、いわゆる二重配当効果の可能性が見られることが分り、国際的に問題となっている失業問題の対策も同時に可能となることを検証することができた。今後は課題研究終了後も、これらの検証の結果を踏まえた上で、より総合的に失業問題と環境問題を捉え、そして、国内外により実践的な実現可能性の高い政策提言を試みてゆく予定である。環境問題の対策を最適課税論的なピグー的租税・補助金政策の見地から検討を試みた。我々が日常的に消費する財には環境汚染のような外部不経済を生み出すものが多く見られ、その例としてガソリン等が考えられる。本研究では、この消費をいかにして適正な水準の消費とし、かつ大気汚染等の問題を同時に解決できる最適な租税体系はどのようなものであるかを理論的に検証した。導かれた結論は、ガソリンのような財に課税されるピグー税を含んだ消費税の財源を別立てとし、空気清浄設備の投資等に用いることの有用性を示唆する事が出来た。この政策により、ピグー税によって効率性の歪みを是正し、この財源によって環境整備を行なう事は、受益と負担の側面が明確であり、租税原則の中立性・公平性・簡素性を満たす租税政策であると言える。したがって、この政策は、国際的にも問題となっている環境問題の解決策のひとつとして、国際的な公共政策の提案を試みる事を将来的に可能とする事が予想される。一方では、国際的に深刻な失業問題が存在している。上述の環境問題を解決するためだけの租税政策では不十分であり、外部不経済を生み出す財への増税収入を通常の財などへの減税に振り向け、かつ社会的な厚生を高める事は出来ないであろうかという政策的な問題が存在する。いわゆる当該財課税の二重配当効果の可能性である。この可能性が支持されれば、労働に対する課税の減税を可能とし、雇用創出効果をもたらす事が出来る。つまり、失業問題と環境問題を同時に解決できる国際的な公共政策の提言の可能性である。これについては、引き続き来年度の研究によってさらに推し進めて行く予定である。今年度は、租税政策を中心的な政策手段に据えた上で、発展途上国で深刻な失業問題、そして、世界的に問題となっている環境問題を統合した総合的な国際的財政・公共政策である国際協調的政策手段の設計を行い、政策提言を試みた。以下は今年度の課題研究の主要成果である。1租税政策を中心に据えた上で、失業問題、特に、失業給付の正当性についてさらに検証を深めた。

そして、当該問題を発展途上国問題を含めた国際的見地から検討し、政策提言を行い、その実施可能性について検証した。2環境問題の対策を最適課税論的なピグー租税・補助金政策の見地からだけではなく、租税改革の見地からも検討した。国際間、特に国際協調的な政策問題に発展させることにより、より実現可能な国際的な環境対策の問題として位置付け、総合的な国際協調政策を提言し、実施可能性を検証した。3租税政策を中心政策に据え、失業問題・環境問題を同時に解決できる国際的な公共政策の提言、および実施可能性の検証が最終課題であるが、まず、ピグー課税による外部不経済を生み出す財への増税により、国際的な経済不効率を是正し、さらにこの増収をもとに、労働課税の減税が可能となれば、労働インセンティブの創出効果が期待され、いわゆる二重配当効果の可能性が見られることが分り、国際的に問題となっている失業問題の対策も同時に可能となることを検証することができた。今後は課題研究終了後も、これらの検証の結果を踏まえた上で、より総合的に失業問題と環境問題を捉え、そして、国内外により実践的な実現可能性の高い政策提言を試みてゆく予定である。