hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胚盤胞補完法による臓器特異的疾患モデルマウスの開発

HNF-1betaの遺伝子発現を70%以上抑制するshRNAベクターを3種類構築した。さらに東京農工大学からHNF-1betaの遺伝子発現を70%以上抑制するshRNAベクターを持つマウスES細胞を譲渡して頂いた。今後、GFP発現ベクターを、そのES細胞に導入しドナー細胞のマーカーとする。その一方で、腎臓欠損であるSall1ノックアウトマウスの受精卵の蓄積に向けた動物生産を行っている。具体的には熊本大学CARDから導入したSall1ノックアウトマウス精子をC57BL/6Jと体外受精し、個体作製した。その後、IQI/Jic系統と戻し交配を行い現在N5でヘテロの増産を行っている。膵臓欠損であるPDX-1ノックアウトマウスは、実中研で開発したものが前回の科研費の実験で凍結保存卵を使い切ってしまったため、熊本大CARDからの導入を試みたが、不調におわった。従って、広島大学にてゲノム編集により作製を開始した。PDX-1ノックアウトマウスが熊本大から入手できなかったが、現在ゲノム編集により作製中であり、既に胚移植を終えている。あと2年で十分にインジェクションに持って行けるスケジュールである。従って、おおむね順調である。ES細胞については、東京農工大から譲渡されたshRNA-ES細胞への蛍光マーカーの導入と3種類のshRNAベクターのES細胞への導入を行う。Sall1ノックアウトマウスについては、ヘテロ同士の受精卵の蓄積を行う。PDX-1ノックアウトマウスは開発を継続し、年末から受精卵の蓄積作業に移る。30年度の研究費で残額が生じたが、35,745円は軽微であり、30年度の計画は順調であった。その残額は、31年度では培地などの消耗品に充当される。
区域性胆汁鬱滞による肝細胞障害に関する臨床的、実験的研究

1.区域性胆汁鬱滞時に非胆鬱滞領域の肝ミトコンドリア機能が障害されるメカニズムを解明した。70%領域および90%領域の胆汁鬱滞モデルを作製し、胆汁鬱滞領域と非胆汁鬱滞の肝ミトコンドリア呼吸能、酸化的リン酸化系複合体の酵素活性、酵素量およびミトコンドリアDNAの変化を解析した。70%領域の胆汁鬱滞では、有意な変化は認められなかったが、90%領域の胆汁鬱滞のモデルでは、鬱滞領域だけでなく、非鬱滞領域の酸化的リン酸化能が傷害されていることが判明した。これまでに得られた知見と合わせると、非胆汁鬱滞領域に起こるミトコンドリア呼吸能の障害が、酵素量の減少による酸化的リン酸化系複合体酵素の活性低下によって引き起こされることが明らかになった。一方、ミトコンドリアDNAは、有意な変化を示さず酵素量の減少が起こったがメカニズムの解明は今後の課題である。2.臨床例では、術前、術中の各因子を解析した結果、術前の区域性胆管炎が、胆道癌に対する肝切除後の経過を左右する重大な危険因子であること、区域性胆管炎の治療には、胆汁を選択的にドレナージする以外無効であることが明らかとなった。現在、手術時に得られる肝組織をもとに分子生物学的、生化学的分析を行っている。3.総胆管結紮による閉塞性黄疸、および胆管内にE.Coli2x10^5を注入して肝全域の胆管炎モデルを作製し肝細胞を解析した。閉塞性黄疸下では、肝ミトコンドリアの酸化的リン酸化が障害されるが、胆管炎が加わるとさらにリン酸化能が障害されること、胆汁鬱滞を解除した場合、閉塞性黄疸単独に比べ胆管炎を合併している場合には、酸化的リン酸化能の回復が有意に遅れることが判明した。現在、この知見をもとに区域性胆管炎による肝ミトコンドリアの変化を検討している。Wistar系雄性ラットを用いて、70%領域胆管、90%領域胆管を選択的に結紮し、区域性胆汁鬱滞モデルを作製した。70%領域胆管結紮モデルでは、胆汁非鬱滞領域のミトコンドリア機能は、一過性に上昇した後、前値に復した。90%領域胆管結紮モデルでは、胆汁非鬱滞領域のミトコンドリア機能は、一過性に上昇したが、第4週目に胆汁鬱滞領域と同レベルまで低下した。同時期の血液生化学検査には異常を認めず、動脈血ケトン体比にも差を認めなかった。胆汁非鬱滞領域のミトコンドリア機能が低下したメカニズムは次年度に解明したい。区域性胆汁鬱滞解除後の変化は、胆汁外瘻モデルを作製したが、データが安定せず、現在胆汁内瘻モデルを作製し検討中である。胆管炎モデルは、閉塞性黄疸を作製した後、大腸菌、2×10^5個を胆管内に注入して作製した。現在、予備実験段階であるが、非感染群に比べ胆管炎群では、肝ミトコンドリア酸化的リン酸化能が低下することが示唆され、次年度に研究を継続する予定である。ミトコンドリア機能からみた術後肝不全、危険因子の解析は、本年度肝門部胆管癌を5例集積することができた。危険因子の解析には、引き続き、症例の集積が必要である。

1.区域性胆汁鬱滞が及ぼす肝細胞障害とその機序:70%領域および90%領域の胆汁鬱滞モデルを作製し、胆汁鬱滞領域と非胆汁鬱滞の肝ミトコンドリア呼吸能、酸化的リン酸化系複合体の酵素活性、酵素量、ミトコンドリアDNAの変化を解析した。70%領域の胆汁鬱滞では、非鬱滞領域の一過性ミトコンドリア機能進を認めた。90%領域モデルでは、3週以後、非鬱滞領域の酸化的リン酸化能が傷害されていることが判明した。この障害は、酸化的リン酸化系複合体酵素量の減少によって酵素活性が低下したための障害であった。一方、核DNAは、有意に増加し、非鬱滞領域の肝実質肥大とよく対応した。しかし、この肝実質の肥大を認め、血液中の生化学的検査値が正常であっても肝ミトコンドリアが傷害されていることが判明した。2.臨床例の解析:術前、術中の各因子を解析した結果、術前の区域性胆管炎が、胆道癌に対する肝切除後の経過を左右する重大な危険因子であること、区域性胆管炎の治療には、胆汁を選択的にドレナージする以外無効であることが明らかとなった。現在、手術時に得られる肝組織をもとに分子生物学的、生化学的分析を行っている。3.区域性胆汁鬱滞作製後の肝切除:モデル作製が困難で安定した結果が得られず、変更を余儀なくされた。4.胆管炎が及ぼす肝細胞障害の解明:閉塞性黄疸、および胆管内にE.Coli2x10を注入して肝全域の胆管炎モデルを作製し肝細胞を解析した。閉塞性黄疸下では、脱共役による酸化的リン酸化の障害による著しいエネルギー不足によるミトコンドリアDNAが増加し、電子伝達系酵素量、酵素活性ともに代償性増加を認めた。これに胆管炎が加わるとさらに酸化的リン酸化能は障害されるが、その機序は閉塞性黄疸単独と同様である。胆汁鬱滞を解除した場合、たんかんえんを合併しているとミトコンドリア機能の回復が有意に遅れることが判明した。この知見をもとに今後区域性胆管炎による肝ミトコンドリアの変化を検討する。
半導体シーケンサーによる口腔フローラの網羅的解析結果と健康との関連性の解明

本研究では日本人の口腔常在微生物叢の共通点と個人差の幅を明らかにし、さらに個人差と口腔の健康状態との関連の解明を目的とした。久山町住民の唾液マイクロバイオームはその細菌種構成から大きくタイプIとタイプIIに大別できた。両群の被験者を比較すると、タイプIIの被験者のほうが若く、肥満度(BMI)が低く、う蝕経験が少なく喫煙者が少ない傾向が認められ、これらの差はポアッソン回帰分析で有意であった。唾液中の細菌群集の主たる由来は舌苔と考えられており、今回の結果は年齢や肥満度といった全身状態が歯よりもむしろ口腔粘膜の細菌群集と関連している可能性を示唆し、舌苔の制御が健康管理に重要であると思われる。本年度は平成19年に採取した2343名の住民の唾液中の細菌構成と口腔の健康に関わる要因との関連の分析の最終確認を行い論文に纏めた。具体的には日本人の唾液マイクロバイオームのうち優占種の大半はどの住民にも共通しておりそれらが群集において大きな構成割合を占めること、構成比率の小さい菌種が多種検出される被験者ほど現在歯数が多いのに加えう蝕や歯周病など現在の口腔の健康状態が悪化していることが統計的にも確認された。さらに被験者に共通してみられる優占種はその共存関係から2グループに分類され、Neisseriaflavescens、Porphyromonas pasteri、Haemophilus parainfluenzaeなどの菌種の構成比率が高く、Prevotella histicola、Prevotella melaninogenica、Veillonella parvulaなどの構成比率が低い被験者では年齢が若く肥満のものが少なくう蝕経験の少ないものが多く喫煙者も少ないことも明らかとなった。本結果は学術誌への投稿を行い掲載に至った。さらに平成24年に採取した唾液検体については次世代シーケンサーIon PGMを用いた16S rRNA遺伝子解析および品質が問題ないシーケンスリードの選出を完了した。平成19年および24年に行った健康診査で得られた各被験者の口腔および全身の健康状態に関するデータを整理し、唾液マイクロバイオームの経時的変化を検討するデータセットの準備を進めた。完成したデータセットを用いた解析は基盤研究(A)に繰り上げ申請して採択された「宿主免疫を累加した分子疫学的アプローチによる口腔マイクロバイオームの病原性解明」の課題により実施する。予定していた平成24年の健康調査で採取された唾液中の細菌の16S rRNA遺伝子の半導体シーケンサーを用いたシーケンス解析についてはほぼ順調に進んでいる。さらに、平成19年度の健康診査で採取された唾液中の細菌の16S rRNA遺伝子のシーケンスデータについては検出菌種数および菌種の系統関係を考慮に入れたα-diversityの指標であるphylogenetic diversityと下記に示す口腔の健康評価結果を目的変数とした重回帰分析を行った結果、phylogenetic diversityが多数のう蝕歯、歯肉出血部位、深い歯周ポケット、欠損歯および喫煙と有意に関連していることが明らかとなった。1口腔の健康評価:歯周組織の評価は米国国民栄養調査(NHANES III)と同様の方法で、プロービングデプス、アタッチメントロス、プロービング後の出血、口腔清掃状態等を記録したもの。歯冠部齲蝕については学校歯科保健の診査基準に準じてCとCOを検出したもの、根面齲蝕についてはWHOの基準に準じてCを検出したもの。また、口腔粘膜病変については白板症、扁平苔癬、潰瘍、カンジダ症などの有無とその部位について診査し、WHOの基準に準じて記録したもの。27年度が最終年度であるため、記入しない。口腔衛生学平成19年度の健康診査結果については、細菌叢解析結果と下記に示す全身の健康との関連の解明を進め、さらに平成24年度の健康調査で採取された唾液中の細菌の16S rRNA遺伝子の半導体シーケンサーを用いたシーケンス解析が終了次第、平成19年度のデータ解析と同様に、口腔細菌叢と口腔および全身の健康との関連性の関係の研究を進める。Ion PGMを用いた16S rRNA遺伝子塩基配列解析法を確立することができた。一方でシーケンサーの実験条件の最適化には想定していた以上の時間がかかり、また一部検体については再解析が必要となったことから、平成19年採取検体の解析を完了することができなかった。このことから達成度はやや遅れていると判断した。24年度の健康診査受診者の細菌叢解析が完全に終了しなかったことから物品費および人件費に残余が生じた。また、予定していた学会出張を取りやめたことで旅費に残余が生じた。

その他の残余は24年度の健康診査受診者の細菌叢解析の終了に合わせて、住民への結果周知保酷書を作成する予定であったが、作成を翌年に延ばした。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年の健康調査で採取された唾液について、唾液サンプルからビーズ破砕法を用いて細菌DNAを抽出し、これをテンプレートとしてPCRによりアンプリコンを増幅し、平成19年度のサンプルと同様に半導体シーケンサーを用いたシーケンスを行う。得られたシーケンスデータと平成19年の一斉健康診査で得られている下記の口腔および全身の健康状況の健康指標を用いて、平成19年の健康調査時の唾液中細菌構成と各健康指標との関連性の横断的分析を行う。1口腔の健康評価:歯周組織の評価は米国国民栄養調査(NHANES III)と同様の方法で、プロービングデプス、アタッチメントロス、プロービング後の出血、口腔清掃状態等を記録したもの。歯冠部齲蝕については学校歯科保健の診査基準に準じてCとCOを検出したもの、根面齲蝕についてはWHOの基準に準じてCを検出したもの。また、口腔粘膜病変については白板症、扁平苔癬、潰瘍、カンジダ症などの有無とその部位について診査し、WHOの基準に準じて記録したもの。2全身の健康:心電図、肥満度(BMIおよび体脂肪率)、ウエストヒップ比、血液生化学検査(HbA1c、AST、ALT、ALP、LAP、LDH、γ-GTP、アミラーゼ、総コレステロール、HDL-コレステロール、LDL-コレステロール、中性脂肪、チモール、クンケル、総ビリルビン、尿素窒素、クレアチン、尿酸、総蛋白、アルブミン、A/G比、白血球数、赤血球数、血小板数、Na、K、Cl、Ca、IP、血清鉄など)、糖負荷試験(空腹時血糖値、2時間値、空腹時インスリン値、2時間値)、血圧、眼底検査、骨密度など。なお、インスリン抵抗性の指標としてはHoma's index(空腹時血糖値(mg/dl) ×空腹時インスリン(mU/ml)÷405)を用いる。今年度に、24年度の健康診査受診者の細菌叢解析を完全に終了することで物品費ならびに人件費については消費する。さらに旅費費ついては今年度予定の学会参加を予定より増やして、各方面に我々の研究成果の周知を広める。また、24年度の健康診査受診者の細菌叢解析の終了に合わせて、住民への結果周知保酷書を作成する。一部検体については再解析が必要となり、平成19年採取検体の解析を完了することができなかったことから、次年度使用額が生じた。次年度はDNA抽出用試薬、PCR用試薬、半導体シーケンサーのチップ及び試薬等の消耗品についての利用を予定している。
筋肉の疲労状態を考慮した作業負荷予測が可能なデジタルヒューマンモデルの開発

本研究は,筋肉の疲労状態を考慮した作業負荷予測が可能なデジタルヒューマンモデルを開発することを目的としている.本目的を達成するために以下に示す2つの課題に取り組み,英文誌への論文1報,国際会議での発表1件,国内学会での発表1件の研究成果があった.本研究では,まず従来の筋骨格モデルでは考慮されていなかった冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルを提案した.冗長筋とは,関節を駆動する際に駆動方向を妨げる方向に働く筋肉のことであり,冗長筋の影響が考慮できていないと,推定される筋肉負荷は実際より小さく見積もられることが知られている.本研究では,主動筋と冗長筋を連結したばねで表現したモデルを新たに提案することで,冗長筋の影響を考慮した筋力推定手法を確立した.本モデルを屈曲・伸展といった2次元動作の解析だけでなく,旋回運動などの動作にも適応して,その妥当性の検証を行った.本内容は,国際会議および国内学会で発表し,現在英文誌への論文を提出して査読中となっている.本研究では次に筋肉の疲労の程度を予測することが可能な筋の疲労・回復モデルを新たに提案した.本モデルの特徴は,これまで考慮できていなかった筋の速筋線維と遅筋線維の機能を考慮して,筋の疲労予測を可能にしたことである.速筋線維は大きな出力を発揮できる一方で疲労の進展が早く,遅筋線維は大きな出力を発揮することはできないが疲労の進展が遅いといった特徴を持っている.これらの機能を考慮しない場合では,予測した筋の疲労の程度と実際の疲労度合いに大きな差異があることが問題であったが,本研究ではこれらの課題を解決している.本内容は英文誌への論文がすでに掲載されている.上記の2つの確立した技術を合わせて,モーションキャプチャした人の動作から筋肉の負荷を予測して,その時間変化から筋の疲労の程度を予測するアプリケーションを開発して,その妥当性の検証を行った.本研究は,製造現場において,筋肉の疲労状態を考慮した作業負荷予測が可能なデジタルヒューマンモデルを開発することを目的としている.本研究では,従来の筋骨格モデルでは考慮されていなかった冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルを提案する.冗長筋とは,関節を駆動する際に駆動方向を妨げる方向に働く筋肉のことであり,冗長筋の影響が考慮できていないと,推定される筋肉負荷は実際より小さく見積もられることが知られている.次に,3次元動作の解析に供する全身の筋肉を含めた筋骨格モデルを構築する.さらに,筋肉の疲労および回復モデルを新たに提案して,時系列に変化する筋肉の状態を考慮した筋肉の機能を評価する.我が国では2007年に高齢化率が20%を超え,超高齢社会に突入している.また,若年層の製造業者の減少により製造現場での高齢化が大きな問題となっている.製造現場での作業者の高齢化が進むと,作業者の身体的な負担が増えるために作業の安全性や効率が損なわれることになる.本研究では,これらの課題を克服するために,作業者ごとに異なる筋力および疲労進展の程度などの身体特性を考慮して,作業時の筋肉の負荷を予測することが可能なデジタルヒューマンモデルを実現している.本研究成果によって,製造現場での人の作業において,筋肉の負荷の大小を事前に予測でき,負荷が大きい場合には作業条件の見直しや作業者の配置転換を行うことで,作業時の怪我を予防することができる.現在までに,冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルを新たに提案し,モデルの妥当性を検証した.また,筋肉の遅筋群および速筋群の機能を考慮した筋疲労モデルを新たに提案し,モデルの妥当性を検証した.本研究では,作業者ごとに異なる筋力および疲労進展の程度などの身体特性を考慮して,作業時の筋肉の負荷を予測することが可能なデジタルヒューマンモデルを実現することを目的としている.現在までの進捗状況は下記の通りである.・冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルの新たな提案およびモデルの妥当性の検証:従来の筋骨格モデルでは,人の身体特徴の特徴である冗長筋の機能を考慮していないため,推定される筋力は実際の筋力より小さく見積もられるという問題があった.本研究では,主動方向に作用する筋肉と拮抗方向に作用する筋肉を連結ばねで表現して,一方の筋肉が収縮して筋力を発揮する際に,もう一方の筋肉が定常状態を保とうとすることで収縮する機構をモデルで表現することで,冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルを新たに提案した.表面筋電計を用いた実験を行い,モデルによる予測結果と表面筋電計による測定結果を比較することでモデルの妥当性を検証した.・筋肉の遅筋群および速筋群の機能を考慮した筋疲労モデルの新たな提案およびモデルの妥当性の検証:従来の筋骨格モデルにおいて,筋肉の疲労の影響を考慮したものは少なく,考慮されていたとしても,筋肉の遅筋群および速筋群の機能を考慮していないため,限られた出力範囲でしか有効ではなかった.本研究では,筋肉の遅筋群および速筋群の機能を考慮した筋疲労モデルを新たに提案した.人の上肢先端にて出力可能な力および時間を実験にて測定し,モデルによる持続可能時間の予測結果と比較することでモデルの妥当性を検証した.現在までの進捗は概ね計画通りとなっている.本研究は,筋肉の疲労状態を考慮した作業負荷予測が可能なデジタルヒューマンモデルを開発することを目的としている.本目的を達成するために以下に示す2つの課題に取り組み,英文誌への論文1報,国際会議での発表1件,国内学会での発表1件の研究成果があった.

本研究では,まず従来の筋骨格モデルでは考慮されていなかった冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルを提案した.冗長筋とは,関節を駆動する際に駆動方向を妨げる方向に働く筋肉のことであり,冗長筋の影響が考慮できていないと,推定される筋肉負荷は実際より小さく見積もられることが知られている.本研究では,主動筋と冗長筋を連結したばねで表現したモデルを新たに提案することで,冗長筋の影響を考慮した筋力推定手法を確立した.本モデルを屈曲・伸展といった2次元動作の解析だけでなく,旋回運動などの動作にも適応して,その妥当性の検証を行った.本内容は,国際会議および国内学会で発表し,現在英文誌への論文を提出して査読中となっている.本研究では次に筋肉の疲労の程度を予測することが可能な筋の疲労・回復モデルを新たに提案した.本モデルの特徴は,これまで考慮できていなかった筋の速筋線維と遅筋線維の機能を考慮して,筋の疲労予測を可能にしたことである.速筋線維は大きな出力を発揮できる一方で疲労の進展が早く,遅筋線維は大きな出力を発揮することはできないが疲労の進展が遅いといった特徴を持っている.これらの機能を考慮しない場合では,予測した筋の疲労の程度と実際の疲労度合いに大きな差異があることが問題であったが,本研究ではこれらの課題を解決している.本内容は英文誌への論文がすでに掲載されている.上記の2つの確立した技術を合わせて,モーションキャプチャした人の動作から筋肉の負荷を予測して,その時間変化から筋の疲労の程度を予測するアプリケーションを開発して,その妥当性の検証を行った.今後の実施計画としては,下記の通りである.・3次元動作に作用する筋群を含めた筋骨格モデルの構築:現在までの進捗として,主動筋と冗長筋の組み合わせが決まれば,提案している冗長筋の機能を考慮した筋骨格モデルによって各筋の筋力を推定することが可能となっている.これまでに上肢の2次元運動に作用する筋群についてはモデルに組み込み,検証を完了している.作業時の筋肉の負荷を予測することが可能なデジタルヒューマンモデルの構築には,上肢の2次元運動に作用する筋群だけでは不十分であり,3次元運動に作用する筋群や下肢に存在する筋群,体幹部の筋群の評価も必要となる.これらの筋群に対して,主動筋と冗長筋の組み合わせを生理学的な知見からモデル化し,モデルの妥当性を検証する.・休憩を考慮した筋肉の疲労評価:現在までの進捗として,筋肉の遅筋群および速筋群の機能を考慮した筋疲労モデルを提案し,任意の大きさの出力に対して,持続可能時間を予測している.作業時の筋疲労を予測するためには,筋肉が出力を発揮していない休憩状態を考慮する必要がある.筋肉が出力を発揮していない休憩時の疲労回復の程度を予測できるようモデルを改良して,モデルの妥当性を検証する.・作業負荷および怪我発生率の事前予測:本研究では,産業応用として製造現場における作業動作に適用し,作業負荷や怪我発生率の事前予測を行う.作業動作をキャプチャして,逆動力学計算により各関節の関節トルクを算出する.算出した関節トルクから本提案モデルにより各筋肉の筋力を推定する.
妊娠高血圧症候群患者における妊娠転帰の予測に関するMRI有用性の検討

本研究では、妊娠高血圧症候群患者と診断された妊婦に対して、胎盤MRIを撮像し、得られた各種画像データから妊娠の転帰良好と予想される群、不良と予想される群とに層別化することにより、臨床的に各々の群に適した対応を発症早期からとることが可能となることを目的としている。妊娠高血圧症候群患者は、症例数が少ないことから、この結果をまとめるためには時間を要すると判断した。そのため、患者収集と並行し、過去に蓄積された症例に関し、intravoxel incoherent motion(IVIM)から導かれるfactorであるf値・D*値・D値、及びT2値、T2強調像から計測される胎盤体積、胎盤厚・胎盤床の長さ・面積を計測が胎盤機能をどの程度反映するかを先に検討し、妊娠高血圧症候群患者検討の際の基礎資料として使用することとした。24週から40週の妊娠患者でMRIを撮像された68例を対象としてドップラー超音波検査による臍帯動脈のP血管抵抗を示すpulsatility index(PI)をゴールドスタンダートとする。68例を低出生体重児群と妊娠経過に異状なく正期産のコントロール群に分類し、上記MRIから得られる値とPIを比較検討し、最も胎盤機能を反映する値を抽出する検討を開始している。前年度は撮像法を確立したが本年度はよりバイアスの加わらない方法で上記値を測定するためのROI計測自動化の手法を確立した。これにより、T2値計測のROIとIVIM各要素計測のROIを同一にすることが可能となった。現在、結果の検討を進めている。MRI撮像の環境整備は前年度に整えられ、本年度は解析方法が確立された。、妊娠高血圧症候群患者は数は蓄積されているものの頻度が少ないため、解析の基礎資料とする検討を開始している。こちらは、既に計測を開始、結果のまとめの段階であり、一定の結果を導くことが可能と考えている。次年度も、これまで以上に当院産婦人科医師と密なコンタクトをとりながら、妊娠高血圧症候群患者に関し、MRI検査のオーダーを頂くよう依頼する。また、患者の臨床データ(胎児発育不全の程度(SD)、出生児体重(percentile)、胎盤病理所見、MRIから出産までの日数、緊急帝王切開の有無、出産後の児の退院までの日数、等)は個人情報保護法に基づいて、これまで通りカルテ内にデータとして蓄積し、症例数が達し次第、解析のできる状態とする。基礎資料として用いる過去症例からの胎盤機能を反映する値の検討については、IVIMから導かれるf値・D*値・D値、及びT2値、拡散強調像から得られるADC値、T2強調像から計測される胎盤体積、胎盤厚・胎盤床の長さ・面積のうち、PI、出生予後との関係から比較検討に必要な項目の絞り込み、週数による値の補正方法の検討(Zスコアの利用等)を行う。その上で、上記の如く低出生体重児群と妊娠経過に異状なく正期産のコントロール群で各数値を比較し胎盤機能を最も反映する要素を抽出する。本結果も、結果、考察ができ次第学会、論文へ報告する。本年度は、まず、胎盤のMRIによる血流測定法として用いられているIVIM(intravoxel incoherent motion)の手法を臨床上撮像できるようMRIシーケンスの導入、手順等、撮像環境を整えた。更に、実際の患者において通常の高速T2強調像(HASTE)、高速T1強調像(VIBE)、拡散強調像、T2star画像に加えてIVIMを撮像し、画像を解析ソフトへ読み込み、計測を試みた。IVIM解析ソフトは、当科で作成したものを用い、実際の症例画像の解析により、IVIMのfactorであるf値・D*値・D値を導くことが可能であり、またIVIM曲線も血流を反映するfastcomponentと水の拡散を反映するslow componentが視覚的にも分離して描出されており、妥当なものであることは確認された。現在、対象としている患者群については、妊娠高血圧症候群患者7例、胎児異常43例、胎盤異常28例であり、この中には妊娠を継続しなかったために、転帰を評価するに至らなかった症例も複数あり。また、最も対象として重要な妊娠高血圧症候群患者の患者についてはまだ解析を行うには不十分であり、今後の症例の蓄積が必要である。MRI撮像の環境整備は今年度で整えられていると考えられる。施設の特徴として妊娠高血圧症候群患者の頻度がさほど高いわけではないが、それでも現在、症例収集はほぼ順調に数が増えている状態である。現状が継続する限りにおいては、次年度には解析可能な症例数を集めることが可能と考える。

そのため、患者収集と並行し、過去に蓄積された症例に関し、intravoxel incoherent motion(IVIM)から導かれるfactorであるf値・D*値・D値、及びT2値、T2強調像から計測される胎盤体積、胎盤厚・胎盤床の長さ・面積を計測が胎盤機能をどの程度反映するかを先に検討し、妊娠高血圧症候群患者検討の際の基礎資料として使用することとした。24週から40週の妊娠患者でMRIを撮像された68例を対象としてドップラー超音波検査による臍帯動脈のP血管抵抗を示すpulsatility index(PI)をゴールドスタンダートとする。68例を低出生体重児群と妊娠経過に異状なく正期産のコントロール群に分類し、上記MRIから得られる値とPIを比較検討し、最も胎盤機能を反映する値を抽出する検討を開始している。前年度は撮像法を確立したが本年度はよりバイアスの加わらない方法で上記値を測定するためのROI計測自動化の手法を確立した。これにより、T2値計測のROIとIVIM各要素計測のROIを同一にすることが可能となった。現在、結果の検討を進めている。MRI撮像の環境整備は前年度に整えられ、本年度は解析方法が確立された。、妊娠高血圧症候群患者は数は蓄積されているものの頻度が少ないため、解析の基礎資料とする検討を開始している。こちらは、既に計測を開始、結果のまとめの段階であり、一定の結果を導くことが可能と考えている。次年度は、これまで同様、当院産婦人科医師と密なコンタクトをとりながら、適応患者があればMRI検査のオーダーを頂くよう依頼する。次年度も、これまで以上に当院産婦人科医師と密なコンタクトをとりながら、妊娠高血圧症候群患者に関し、MRI検査のオーダーを頂くよう依頼する。また、患者の臨床データ(胎児発育不全の程度(SD)、出生児体重(percentile)、胎盤病理所見、MRIから出産までの日数、緊急帝王切開の有無、出産後の児の退院までの日数、等)は個人情報保護法に基づいて、これまで通りカルテ内にデータとして蓄積し、症例数が達し次第、解析のできる状態とする。基礎資料として用いる過去症例からの胎盤機能を反映する値の検討については、IVIMから導かれるf値・D*値・D値、及びT2値、拡散強調像から得られるADC値、T2強調像から計測される胎盤体積、胎盤厚・胎盤床の長さ・面積のうち、PI、出生予後との関係から比較検討に必要な項目の絞り込み、週数による値の補正方法の検討(Zスコアの利用等)を行う。その上で、上記の如く低出生体重児群と妊娠経過に異状なく正期産のコントロール群で各数値を比較し胎盤機能を最も反映する要素を抽出する。本結果も、結果、考察ができ次第学会、論文へ報告する。上にも記したが、症例の蓄積がまだ十分ではない状態であり、今後、症例収集後の解析の費用、学会、論文への発表が予定されている。次年度はそのための旅費等の発生が予想される。対象症例の蓄積がまだ解析に十分な数に達していないため、今後、症例収集後の解析の費用、学会、論文への発表が予定されている。また、基礎資料となる解析を進めており、次年度はそのための旅費等の発生が予想される。
生体高分子を足場とするソフトインターフェースを活用した超分子不斉光反応系の創製

ウシ血清アルブミン(BSA)と2-アントラセンカルボン酸(AC)の非常に複雑な結合挙動を、UV、CLI、蛍光スペクトルそしてニトロメタン添加系における蛍光寿命測定法など、各種分光法を駆使することにより検討した。BSAには、様々な基質に対する結合サイトが多数存在し、錯形成挙動は非常に複雑であるが、ACに対する結合サイトに関して、分光学的手法を駆使することにより、明確にAC-BSA錯体組成比ならびに、結合定数を明らかにすることができた。すなわち、BSAにはACに対する独立した4つのキラルな結合サイトを有し、第1、第2、第3、第4サイトにそれぞれ1分子、3分子、2分子、3分子のACが、5.3x10^7M^<-1>、1.3x10^5M^<-1>、1.4x10^4M^<-1>、3x10^3M^<-1>の錯形成定数で結合することを明らかにした。また、蛍光スペクトルより、BSAのAC結合サイトはかなり高い疎水性を示し、特に第1サイトはペンタンと同程度の極めて疎水性の高い空間であることが明らかとなった。さらに、ニトロメタンによるBSAに結合したACの消光実験より、各サイトの消光速度定数を求めた結果、第1サイトは約32倍、第2サイトは約8倍、水中のACよりニトロメタンによる消光を受けにくく、第3、第4サイトは水中のACと同程度の消光を受けることが明らかとなった。以上の結果より、第1、第2サイトはBSA内部に存在するのに対し、第3、第4サイトは表面近傍に存在することが示唆された。これらの情報により、ニトロメタンがサイト選択的消光剤として利用可能であることを明らかとした。上記知見を基に、BSAを不斉反応場とする、ACの超分子不斉光環化二量化反応を詳細に検討し、最高で58%eeと不斉光化学反応としては比較的高い値が得られ、BSAが超分子不斉光化学反応の有効な不斉反応場として機能することを初めて明らかにした。本年度は、生体高分子を足場とするソフトインターフェースを活用した超分子不斉光反応系創製に向け、実用的な光反応基質としてアントラセン-2-カルボン酸(AC)ならびに2-ヒドロキシアントラセン(HA)に着目し、その合成と物性評価、そして光反応特性について検討した。さらに天然生体高分子、特にアミノ酸配列はもちろんのこと、X線構造解析による立体構造が明らかとされており、また様々な基質との結合挙動について多く報告されているヒト血清アルブミン(HSA)が有するソフトインターフェースを反応場として活用する超分子不斉光化学反応について検討した。まず、HAの基質合成ならびにその光反応性について検討を行った。意外にもこれまでHAの光環化二量化反応に関する報告はなかった。種々の実験条件の検討・最適化を行い、中程度の収率でHAの合成法の確立に成功した。次に得られたHAの光反応性について検討した結果、光反応効率は高くはないもののAC同様、光照射により二量化反応が起こり、4種類の[4+4]環化二量体形成が確認された。しかし、HA、光二量体とも酸化されやすく、ACに比較して大気下での安定に劣る事も明らかとなった。そこでACを光反応基質とする超分子不斉光化学反応の検討を中心に研究を展開した。まずUV/Vis、円二色(CD)、蛍光スペクトル、そして蛍光寿命測定などの各種測定法を駆使し、ACとウシならびにヒト血清アルブミン(BSA,HAS)との相互作用について詳細に検討した。これら基底状態における相互作用に関する知見を元に、BSAの有するソフトインターフェースを活用した超分子不斉光化学を詳細に検討し、BSAの有するソフトインターフェースが有効な不斉反応場として機能する事を実証したウシ血清アルブミン(BSA)と2-アントラセンカルボン酸(AC)の非常に複雑な結合挙動を、UV、CLI、蛍光スペクトルそしてニトロメタン添加系における蛍光寿命測定法など、各種分光法を駆使することにより検討した。

上記知見を基に、BSAを不斉反応場とする、ACの超分子不斉光環化二量化反応を詳細に検討し、最高で58%eeと不斉光化学反応としては比較的高い値が得られ、BSAが超分子不斉光化学反応の有効な不斉反応場として機能することを初めて明らかにした。
大脳皮質神経回路における機能単位の発生的基盤：二光子励起法と分子遺伝学による研究

本研究では、分子遺伝学的な手法と二光子励起法によるin vivoイメージングを用いて解析し、個々の神経細胞の機能的特徴と神経回路構造との関係を明らかにすることを目標とした。昨年度の研究では、新しく開発されたカルシウム感受性タンパク質GCaMPを使用し、マウスの一次視覚野において異なる高次視覚野に投射をする神経細胞の活動を軸索末端のカルシウム応答を観察することにより解析し一次視覚野神経細胞と皮質皮質間神経回路の関係を明らかにした。本年度は更に、GCaMP3をCre-loxPシステムにより興奮性の神経細胞特異的に発現するマウスを用いて、一次視覚野、高次視覚野を含む大脳皮質のほぼ全域から自発的および刺激誘発的カルシウム応答を記録することが可能であることを見出した。この手法により、ヒトを被験者としたfMRI研究で示唆されてきた大域的神経回路構造が、神経活動を反映しているものであるとの証拠を得た。このように、本研究では主にマウスにおける実験により、本研究のテーマとしていた分子遺伝学的手法により神経細胞の機能と神経回路構造との関係を明らかにする試みに成功した。今後は、マウスの実験で培った来たGCAMPを用いたイメージング手法をネコやマーモセットなどの高等哺乳類における実験に適用することで、機能カラムの有無と局所・大域的神経回路との関係を明らかにしたいと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、発生学的に規定される局所神経回路の機能的性質を調べることにより、大脳皮質神経回路の"機能単位"の由来を明らかにすることである。大脳皮質の発生過程においては、単一の神経幹細胞から生み出される子孫神経細胞が、層構造に対して垂直方向に分布する(Sister Cells)。このような皮質に垂直な構造はHubel&Wieselらにより報告されてきた機能カラムとの関連を予想させる。最近、この予想を裏付ける証拠として、成熟した大脳皮質において、SisterCellsが特異的に結合した神経回路を作ることが分かった(Yu et al.2009)。一方、マウス一次視覚野において、機能的に類似した神経細胞同士が特異的に結合したsubnetworkを構成することも分かっており(Koetal.2011)、両者に密接な関係があることが期待される。しかしながら、実際にSister Cellsが機能的に類似した神経細胞から成る機能単位を構成するのか、という肝心な点については未だ分かっていない。そこで本研究では、(1)分子遺伝学的に標識した単一神経幹細胞由来のSister Cellsを、二光子励起法によるin vivoイメージングを用いて解析し、それらが機能的に類似した細胞から構成されているかを明らかにする。更に、(2)これらの神経細胞の可塑的な機能変化を複数日に渡って追跡し、Sister Cellsが類似した可塑的変化を示すような"可塑性の単位"としても動作しているのかを明らかにする。本年度は、受入研究室における研究の結果、Sister cellsが比較的類似した方位選択性を持つことが論文として報告された(Ohtsuki et al.2012)。現在、このような機能的類似性が、発達期においてどのように変化しているかを解析している。並行して、長期的な活動観察のためのカルシウム指示タンパクを視覚野の神経細胞に遺伝子導入する実験を行った。この結果、細胞体だけでなく、軸索や樹状突起における活動も当初の予想より容易に観察可能なことが分かった。大脳皮質の発生過程においては、単一の神経幹細胞から生み出される子孫神経細胞が、層構造に対して垂直方向に分布する(Sisler Cells)。本研究では、分子遺伝学的に標識した単一神経幹細胞由来のSister Cellsを、二光子励起法によるin vivoイメージングを用いて解析し、それらが機能的に類似した細胞から構成されているかを明らかにする。昨年度の研究では、カルシウム指示タンパク(GCaMP)を用いると軸索や樹状突起などの活動観察が可能なことが判明し、当初の予想よりも更に幅広く研究が展開する可能性が伺えた。本年度は、マウスの一次視覚野において、異なる高次視覚野に投射をする神経細胞の活動を軸索末端のカルシウム応答を観察することにより解析し、マウスの一次視覚野からは、異なる視覚反応特性を持つ高次視覚野に対して、その高次視覚野の特性に合わせた異なる情報が送られていることを明らかにした。この結果については、神経科学大会Neuro2013でポスター発表を行い、更にFrontiers In NeuralCircuit誌に投稿・受理された。本年度は更に、軸索末端の活動だけでなく、樹状突起の活動を観察することで、神経紬胞への入力を調べる技術の開発に取り組んだ。現在までに、樹状突起でのカルシウム応答を観察するところまでは達成したものの、神経細胞の発火に伴うバックプロパゲーションの影響が大きく、個々の入力と細胞体の発火とを切り分けて解析することが思ったよりも難しいことが分かった。

昨年度の研究では、新しく開発されたカルシウム感受性タンパク質GCaMPを使用し、マウスの一次視覚野において異なる高次視覚野に投射をする神経細胞の活動を軸索末端のカルシウム応答を観察することにより解析し一次視覚野神経細胞と皮質皮質間神経回路の関係を明らかにした。本年度は更に、GCaMP3をCre-loxPシステムにより興奮性の神経細胞特異的に発現するマウスを用いて、一次視覚野、高次視覚野を含む大脳皮質のほぼ全域から自発的および刺激誘発的カルシウム応答を記録することが可能であることを見出した。この手法により、ヒトを被験者としたfMRI研究で示唆されてきた大域的神経回路構造が、神経活動を反映しているものであるとの証拠を得た。このように、本研究では主にマウスにおける実験により、本研究のテーマとしていた分子遺伝学的手法により神経細胞の機能と神経回路構造との関係を明らかにする試みに成功した。今後は、マウスの実験で培った来たGCAMPを用いたイメージング手法をネコやマーモセットなどの高等哺乳類における実験に適用することで、機能カラムの有無と局所・大域的神経回路との関係を明らかにしたいと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。sister cellsが類似した機能的性質を持つことが既に示された。この結果、当初は2年目から開始を予定していた、カルシウム指示タンパクを用いた長期的な活動観察を予定より早く始めることが出来た。また、この結果、軸索や樹状突起などの活動観察が可能なことが判明し、当初の予想よりも更に幅広く研究が展開する可能性が伺えた。カルシウム指示タンパク(GCaMP)を用いると軸索や樹状突起などの活動観察が可能なことが判明し、その一部は論文として英文誌に発表することが出来た。また、このような新しく可能になった実験手法をsister cell集団に適用することで、sister cellにおける入出力と機能的類似性との関係が明らかするという、当初考えていたよりも幅広い方向に研究が進展していると考えている。今後は、sister cellsの機能的類似性が発達期においてどのように変化するかを調べる。また、安定した長期観察が出来る実験系の構築を行う。その後、環境の変化が神経細胞活動、特にsistercellsの機能的類似性に与える影響を調べる。更に、軸索や樹状突起のイメージングを応用し、sister cellsへの入力と、その出力との関係を調べる。現在までに、樹状突起でのカルシウム応答を観察するところまでは達成したものの、神経細胞の発火に伴うバックプロパゲーションの影響が大きく、個々の入力と細胞体の発火とを切り分けて解析することが思ったよりも難しいことが分かった。今後は、細胞体の発火を抑制することで、個々の入力の解析を効率的に行う方法を開発していく予定である。また、このような実験手法をsister cell集団に適用することで、sister cellにおける入出力と機能的類似性との関係が明らかする方向に研究を展開したい。
分子標的癌予防の実用化に向けて；安全かつ効果的な癌予防ジュースの創製の試み

提供された種々の天然果汁ジュースを、大腸癌予防を目的として、“分子標的癌予防"の概念に基づいたRBタンパク質再活性化による癌細胞増殖抑制能及び、発癌リスク因子である炎症を抑える抗炎症能について評価した。その結果、既に含有する成分で癌予防効果が報告されているジュースを含む複数のジュースが、大腸癌細胞に対する細胞周期G1期停止とRBタンパク質活性化による細胞増殖抑制効果や抗炎症能を有することを見いだしたが、他の多くのジュースはこのような性質を持ち合わせていなかった。今後はスクリーニングを広げることにより、さらに理想的なジュースの創製に近づきたい提供された種々の天然果汁ジュースを、大腸癌予防を目的として、“分子標的癌予防"の概念に基づいたRBタンパク質再活性化による癌細胞増殖抑制能及び、発癌リスク因子である炎症を抑える抗炎症能について評価した。今後はスクリーニングを広げることにより、さらに理想的なジュースの創製に近づきたい提供された種々の天然ジュースについて、コロニー形成抑制試験を行い細胞増殖抑制能を比較、順位付けした。また、フローサイトメーターを用いた細胞周期解析を行い、G1期停止作用が明確であったものはRPタンパク質のリン酸化状態(RBタンパクの活性化)についてwestern blot法で確認した。更に、外因性TNFα惹起によるIL-6産生量を指標とした抗炎症能評価も行い、炎症反応惹起前からサンプル添加した場合の抗炎症能の強さを比較、順位付けした。これらin vitro評価系での結果一覧から、最初の段階である大腸癌細胞レベルで、コロニー形成抑制能が強く、RBタンパク活性化を認め、且つ、抗炎症能効果を認めたジュースを複数選択できた。今研究に用いた天然ジュースはいわゆる果物果汁であり、薬や天然物からの精製成分など単一成分の大量投与と比較して副作用のリスクがきわめて低い安全な食品で、準備コストでも薬などと比較して大変安価である。一方で、癌予防効果の評価は癌抑制遺伝子RBという発癌に最も重要な遺伝子の働きに着目した「分子標的癌予防」の概念に基づいており、主たる作用機序が明確であるという利点がある。同時に、一般的な発癌リスク因子である炎症を押さえる効果を付加することで、より効果的な癌予防ジュースの作成を目指している。天然ジュースを用いた分子標的癌予防の概念に基づく大腸癌予防研究が成功すれば、食を通して科学的に、廉価に、癌予防を実践するための模範研究となり得る。初年度のスクリーニングにより、抗炎症能とRB再活性化によるコロニー形成抑制能(細胞増殖抑制能)を持つ2つのジュースを選択した。次に、選択した2つのジュースの混合により、相加相乗効果もしくは効果の相殺などが生じるかどうかを確認するために、混合比を変えたジュースについて初年度と同様の評価を行った。2つのジュースの混合は相加的な効果を示した。一方、選択したジュースにおいて、効果の減弱がin vitro評価項目の一部に対して見つかった。ジュース提供企業から別サンプルを追加供給して頂くなどして確認実験を行った結果、原因として保存期間に依存する可能性が示唆されたが、減弱分を考慮しても十分ながん予防効果を保持していると判断した。これらにより、in vitroスクリーニング評価からRB再活性化による増殖抑制効果と抗炎症能を併せ持つ有望ながん予防ジュース候補を選択できた。上記の効果減弱に対する確認実験を追加したこと、その後、in vivo実験に必要な量のジュース確保のためにジュース提供企業に尽力頂いたが予想外に時間が掛かったことなどで、結果として26年度に計画していたin vivo実験によるジュースの有効性評価は終了しなかった。がん予防当初の研究計画通り、個々の天然ジュースについてin vitro評価を行った。すなわち、大腸癌細胞株を持ちいて、コロニー形成抑制試験による細胞増殖抑制能、細胞周期解析とRBタンパク質のリン酸化状態、及び、抗炎症能評価を行った。これらの結果より、総合的に癌予防効果の強い、複数のジュースを選択した。しかし、選択した複数のジュースの混合ジュースについても同じin vitro評価系で効果確認が必要と判断し、評価実験を追加した。初年度の研究で選択した天然ジュースを用いて、in vivo評価を行う。まず、マウス大腸化学発癌モデルを用いて、生体での天然ジュースの癌予防効果とその作用機序を検証する。このモデルで癌予防効果とin vitro研究と同様の作用機序が確認できた天然ジュースは、更にヒト家族性大腸腺腫症モデルマウスでポリープ形成抑制に対する有効性評価を行う。
固・気界面の制御による透明導電性高分子薄膜の合成プロセスに関する研究

従来の透明導電性膜,無機半導体は,蒸着やスパッタリング等を行って作製されており,これには真空が必要なため大面積化が困難でしかも高価格であった.また導電性高分子の分野では,手間のかかる電気酸化重合や,製膜のできない化学重合の方法しか知られていなかった.我々は最近,直接導電性高分子薄膜を化学的に合成する方法を考案した.これは酸化剤例えば酸化第二鉄と高分子を溶媒に溶かした後,基板上にこの溶液を塗布し,乾燥後ピロール蒸気と接触させることでピロールを重合させ,透明導電性薄膜を生成するものである.このプロセスの確立を目指す今回の研究によって明らかになった点は, (1)反応は主に,塩化第2鉄によってピロールから水素が引き抜かれてポリピロールが生成する.(2)酸化剤の塩化第2鉄がポリピロールのドーパントとしても機能しているため,高い導電率が得られる.(3)FeCl_3によってポリピロールから電子が引き抜かれてホールが生成すると共にFeCl_3からドーパントとしてCl^-が供給される.キャリア濃度はドーパント(Cl^-)の濃度に比例すると考えられる.ドーピングにともなってポリピロールとFeCl_3間で,上述したような電荷移動錯体が生成し,バンド間遷移エネルギーが小さくなって光を吸収するようになる.それ故FeCl_3の濃度が低い部分で透明性が発現しているのである.(4)高導電性の維持のためには,キャリア移動度をおおきな値にする必要がある.気相反応には反応条件が温和なため,側鎖や架橋が導入されず,その結果おおきな移動度の高分子が生成するのである.以上述べたように,今回の研究では,透明導電性薄膜の高性能化につながる,多くの新しい知見が得られた.従来の透明導電性膜,無機半導体は,蒸着やスパッタリング等を行って作製されており,これには真空が必要なため大面積化が困難でしかも高価格であった.また導電性高分子の分野では,手間のかかる電気酸化重合や,製膜のできない化学重合の方法しか知られていなかった.我々は最近,直接導電性高分子薄膜を化学的に合成する方法を考案した.これは酸化剤例えば酸化第二鉄と高分子を溶媒に溶かした後,基板上にこの溶液を塗布し,乾燥後ピロール蒸気と接触させることでピロールを重合させ,透明導電性薄膜を生成するものである.このプロセスの確立を目指す今回の研究によって明らかになった点は, (1)反応は主に,塩化第2鉄によってピロールから水素が引き抜かれてポリピロールが生成する.(2)酸化剤の塩化第2鉄がポリピロールのドーパントとしても機能しているため,高い導電率が得られる.(3)FeCl_3によってポリピロールから電子が引き抜かれてホールが生成すると共にFeCl_3からドーパントとしてCl^-が供給される.キャリア濃度はドーパント(Cl^-)の濃度に比例すると考えられる.ドーピングにともなってポリピロールとFeCl_3間で,上述したような電荷移動錯体が生成し,バンド間遷移エネルギーが小さくなって光を吸収するようになる.それ故FeCl_3の濃度が低い部分で透明性が発現しているのである.(4)高導電性の維持のためには,キャリア移動度をおおきな値にする必要がある.気相反応には反応条件が温和なため,側鎖や架橋が導入されず,その結果おおきな移動度の高分子が生成するのである.以上述べたように,今回の研究では,透明導電性薄膜の高性能化につながる,多くの新しい知見が得られた.
在日日系ブラジル人と地域住民の関係の実態とその形成・阻害要因に関する社会学的研究

入管法改正によって、ブラジルからの日系人のデカセギが大量化して10余年が経過し、現在22万人のブラジル人が滞日する。デカセギ期間は長期化し、その一部は定住化する様相もある。しかしながら、ブラジル人と日本人との関係は希薄で、棲み分けと分離が進行している。分離を生み出す構造的要因として、第一に、ブラジル人の雇用は人材派遣会社経由の雇用であり、地域社会では派遣会社が一棟借りしたアパートや自社の住宅に彼らを住まわせるという「囲い込み」状況にあることがある。第二に、ブラジル人の集住地ではエスニック・ビジネスが集積し、エスニック・コミュニティやネットワークが形成され、日本人と接触しなくても日々の生活がおくれるようになっていることが挙げられる。ブラジル人の雇用形態の特徴から、多くのブラジル人が居住しているにもかかわらず、そのメンバーは入れ替わっており、日本人住民にとっては誰が住民かわかりにくく、「顔の見えない定住化」となる。いったん、ゴミ出し、騒音に代表される生活上のトラブルがおこると、問題をはらむ負の関係となる。文化摩擦の背景には、言語の壁、価値観・行動様式の違い、生活習慣の違いがあるが、構造的にもブラジル人と日本人が個人的な関係を結びにくい要因があることに留意する必要がある。日本人住民にとっては、ブラジル人のいる光景は見慣れたというだけで、概して人間関係形成に至らないが、日本語ボランティア、宗教団体、学校に通う子供をとおしての関係など、一部では日本人とのかかわりの芽がみられる。なお、学校現場では、小学校ではブラジル人と日本人の子供同士の人間関係ができる場合が多いが、中学校から編入した場合は適応上も深刻な問題を抱え、人間関係も形成しにくい。行政主導の国際交流イベントは相互理解への試みの一つだが、あまり実効をあげていない。ブラジルからの日系人のデカセギが始まって10年余を経過し、現在では23万人のブラジル人が滞日している。本年度は不況の深刻化が彼らの生活に与えた影響と、それにもかかわらず滞在が長期化している実態をふまえて調査を実施した。ブラジル人の雇用の特徴として人材斡旋会社への所属による職場と住居が連動していることがあるが、不況下で解雇即住居の喪失とならないよう、公営住宅への入居者が増加している。これは長期化要因と家族滞在による子供の教育問題も関係している。集住地では行政のポルトガル語対応や生活相談などの整備、また国際交流と銘打ったイベントが行われ、一定の成果をあげ、またエスニック・コミュニティ(互助というよりビジネスを通しての関係。結束は堅くない)が形成されている。それは彼らの適応にとって利点はあるが、日本社会と接触せずに生活することができ、むしろブラジル人と日本人との分離を生みだし、現段階ではこのコミュニティが日本社会との橋渡し機能を担うまでには至っていない。またブラジル人の人間関係のとり結び方自体が日本文化とは異なり、「場」によって構成されるのではなく、個人的なネットワークによって拡大していく性質をもつので、職場、近隣、学校などの共通の「場」が人間関係形成にとって必ずしも十全に機能しない。また日本人側の外国人それもデカセギに来日した外国人に対する偏見も指摘できる。基本的に日本社会との架け橋になるブラジル人・日本人のリーダーがでてくるか否かにかかっている。日本人との関係では言語の壁が大きいが、不況に入り、職場の確保、長期化への対応から近年はブラジル人側の日本語熱が高まっているので、言語の壁による日本人との関係の阻害要因はいくぶん解消される可能性がある。日本人地域住民とブラジル人との関係は疎遠という言葉につきる。その要因としては、(1)言語の壁、(2)文化の壁、(3)居住地域の棲み分け、