hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集合化を特徴とする動的酸化還元系分子の集積合成：次元的秩序性の外部刺激制御

外部刺激に対してその物性値を可逆的に変化させる応答性分子は、将来的に分子素子への展開が期待されるほか、表示材料やメモリーとしての応用が可能である。電気化学的な入力に対して色調を変化させるエレクロトクロミズム系はその代表例であり、可逆な酸化還元反応を行う物質群がその役割を担う。電子授受に際して可逆なC-C結合の形成/切断を伴う動的酸化還元系は電気化学的双安定性を特徴とし、その機能開発に際して優位性を持つ。本研究では、[1]集積合成法を駆使して初めて入手可能となった新規物質について、[2]新規に開発された集積合成法により入手可能となった様々な新規物質について、その特異な機能開発研究を実施した外部刺激に対してその物性値を可逆的に変化させる応答性分子は、将来的に分子素子への展開が期待されるほか、表示材料やメモリーとしての応用が可能である。本研究では、[1]集積合成法を駆使して初めて入手可能となった新規物質について、[2]新規に開発された集積合成法により入手可能となった様々な新規物質について、その特異な機能開発研究を実施した電位の入力に対応して物質の色調が変わる現象は「エレクトロクロミズム」と呼ばれ、調光材料や表示機能への応用が期待されている。ここで、分子への入力として用いる外部刺激には電位以外にもさまざまなもの利用可能であり、出力として検出する物性値も多様性がある。H21年度は、より高度な応答機能の実現をめざし、立体配置の安定なビナフチル骨格を組み込むことで、キロオプティカル応答をも示す酸化還元対の設計とその集積合成を計画した。ここで中性状態でのジヒドロヘリセン骨格が蛍光性であることも多重応答機能の獲得には有利な点である。ビフェニル骨格に四つのアリール基が置換したヘキサフェニルエタン誘導体3aは、二電子酸化に際してC-C結合が切断され、トリアリールメチリウムに特徴的な強い発色を示す安定なジカチオン4a^<2+>を与える。そのヘリシティや軸不斉は容易にラセミ化するが、新たに合成した1-2^<2+>は、光学活性体が安定にとりだせることを見出した。これにより、電気化学的入力に対し、UV-Visスペクトルや蛍光スペクトルばかりでなく、円二色性(CD)スペクトルもが変化する三重出力応答挙動を実現した。また長鎖アルキル基を導入したジカチオンは多くの溶媒に可溶となり、このものが興味深い「ソルバトクロミズム挙動」を示すことを見出した。上記の化合物の合成ルートでは、基質への四重の付加やワンポット反応などの集積的な手法により合成の効率を高めており、今後は、新規反応手法の採用等で更なる高度集積化を図る予定である。本年度は、非対称置換したヘキサフェニルエタン型電子供与体の動的酸化還元挙動に基づく三色エレクトロクロミズムのヒステリシスをテーマとして研究を展開した。電位の入力に対応して物質の色調が変わる現象は「エレクトロクロミズム」と呼ばれ、調光材料や表示機能への応用が期待されている。これまでの、9,9,10,10-テトラアリール-9,10-ジヒドロフェナントレン型電子供与体についての研究から、その酸化還元に際するビフェニル型ジカチオンとの相互変換は、ビフェニル型カチオンラジカルを共通の中間体として進行することが明らかにされている。これは、4つのアリール基がすべて等しい化合物を用いた場合、どのような中間体も有意な濃度で存在せず、ジヒドロフェナントレン型電子供与体とビフェニル型ジカチオンのみが関与するエレクトロクロミズム系となることを意味する。一方、9-及び10-位に電子的特性の異なるアリール基が置換した9,10-ジヒドロフェナントレンと対応するビフェニルジイルジカチオンの相互変換では、還元段階でのみカチオンラジカル中間体が有意な濃度で生じるため、ヒステリシスを伴う三色エレクトロクロミズムを示す。このような色調変化は他に類を見ないものであり、特異な応答性として興味深い。但し、非対称に置換されたジカチオンの前駆体となる、2種類のアリール基が導入されたジオールの合成を従来のバッチ型反応で行うと、対象型化合物や一置換体を含む複雑な混合物となり、目的物の分離精製が困難という問題点があった。本年度は、その非対称に置換されたジオールの合成法についても詳細な検討を加え、フローマイクロリアクターによる集積合成が非常に有効であることが実証された。フローマイクロリアクターによる空間的集積は、アリレンジハライドの選択的なモノリチオ化と、生じた活性種の異なる求電子剤との段階的な反応を可能とする。このようにして非対称性を導入されたヘキサアリールエタン誘導体では、対称型化合物には見られない特異な物性の発現や構造的特徴を示すことが期待される。23年度には、標題化合物を効率的にフロー合成し、対称型化合物のみの研究では明らかにできなかった極度に伸長したC-C結合長への置換基効果についての詳細な検討を行った。

5,6-ジブロモアセナフテンを出発物とし、フローマイクロリアクターによってBuLiと4,4'-ジメトキシベンゾフェノンを段階的に反応させる際の条件検討を行い、混合後のリアクター長を最適化することで、74%の収率で一置換体を選択的に合成することできた。次に、先の最適条件を用いて、3種類の非対称二置換体a, b, c(置換基X, Y)の合成を行った。いずれもXとしてアニシル基とし、aではYとしてトリル基、bではYとしてフェニル基、cはではYとしてクロロフェニル基を持つケトンを用いてフローマイクロ合成を行い、非対称置換ジオール体の粗生成物を得、環状エーテルとして精製し、それぞれ良好な収率で得ることに成功した。得られた環状エーテルを強酸性脱水条件下でジカチオン塩とした後、THF中でZn還元することにより、目的の非対称1,1,2,2-テトラアリールピラセンを76%、81%、75%の収率で得た。これらはいずれも安定な薄黄色結晶であり、蒸気拡散法でX線構造解析に適した単結晶を得て、低温X線構造解析により、その詳細な分子構造を決定することに成功した。本年度は、本新学術領域の複数の研究グループと共同研究を実施することで、集積型合成を駆使して得られるようになった化合物群の機能開発および特異な構造探索を行なうこととした。具体的な共同研究先は、1)京都大学吉田研究室(A01班、領域代表)、2)京都大学大野研究グループ(A02班、公募班員)、3)北海道大学谷野研究室(A02班、計画班員)、4)慶応義塾大学垣内研究室(A01班、公募班員)である。上記4つの研究グループとの共同研究を通じて、1)非対称テトラアリールピラセン誘導体のフローマイクロリアクター合成を吉田研究室永木講師の指導のもとで行い、極度に伸長したC-C結合長の"expadability"という特性に対する更なる調査を進め、非対称に置換したMeO,F置換化合物が、複数の擬多形結晶中で異なる結合長を示す現象を見出した;2)金触媒反応を鍵とする連続環化によって大野研究グループで新たに合成された強蛍光性縮環カルバゾール類について、その酸化還元挙動やスペクトル特性を調査し、NIRまで吸収を持つカチオンラジカル種の単離やそのX線構造解析を行なうとともに、多重クロミズム応答機能の開発に成功した;3)ジビニルシクロプロパンの転位反応を利用した新規アズレン合成法に基づく両性酸化還元系の開発に成功した;4)同一空間かつ時間的反応集積化を活用して垣内研究室で合成されたビフェニル-2,2'-ジイルビピリジンを用いた、新規な動的酸化還元骨格の開発を検討中である。1)については、本領域成果報告会を兼ねた国際学会ISIS-8で発表しており、また論文発表もなされている。2、3)も既に論文発表されている、4)は現在進行中であるが、着想に関する論文は、ごく最近発表された。具体的な共同研究先は、1)京都大学吉田研究室(A01班、領域代表)、2)京都大学大野研究グループ(A02班、公募班員)、3)筑波大学市川研究室(A03班、公募班員)、4)関西学院大学羽村研究室(A03班、公募班員)である。上記4つの研究グループとの共同研究を通じて、1)非対称テトラアリールピラセン誘導体のフローマイクロリアクター合成を吉田研究室永木講師の指導のもとで行い、極度に伸長したC-C結合長に対する置換基効果を調べ、結晶中での分子間相互作用程度の弱いエネルギーで、結合長が変化するという"expadability"という特性の発見に至った;
ローラによる機械要素の電食に関する基礎的研究

本研究では,種々の表面粗さのS45C調質ローラに対して,まず種々の接触応力,印加電圧の下で,ローラ間電流の測定を行い,ローラ間電流に及ぼす接触応力,印加電圧,短絡時の最大電流,表面粗さの影響について検討を加えた.つぎに種々の印加電圧,電流下において二円筒試験を行って,摩耗量,疲労寿命に及ぼす印加電圧,電流,表面粗さの影響について検討を加えた.さらに,表面粗さの異なるローラの,各種電圧下におけるピッチングの発生状況についても比較・検討を行った.本研究により明らかになった諸点を要約すると次のようになる.(1)運転時のローラ間電流Iは,表面粗さR_y,印加電圧V_0,短絡時の最大電流I_0にかかわらず,ヘルツ応力σ_Hの増加とともに増大する傾向があるが,σ_Hがある値以上になると各I_0に対してほぼ一定値になる.また,Iがほぼ一定になるσ_Hは,R_y,V_0,I_0の増加につれて減少する.(2)ローラの摩耗量は,V_0≦10V,I_0≦0.4Aでは,いずれのR_yにおいても,V_0にかかわらずほとんど変わらない.V_0>10V,I_0>0.4Aの場合には,摩耗量はV_0,I_0の増加とともに増大する傾向を示すが,その程度はR_yの増加につれて小さくなる.(3)ローラの疲労寿命N_cは,V_0にかかわらずR_yの増加につれて減少する.またN_cは,V_0≦10Vでは,いずれのR_y,V_0にかかわらずほとんど変わらない.V_0≧20Vでは,N_cは,V_0の増加とともに小さくなる傾向を示すが,R_yが大きくなるとN_cに及ぼすV_0の影響は小さくなる.(4)ローラの損傷は,R_y,σ_H,V_0,I_0にかかわらず,ころがり方向に広がった扇形をしており,き裂がローラ表面に発生し,内部ころがり方向に伝ぱしてピットが形成されたピッチングである.本研究では,S45C調質ローラに対して,まず種々の接触応力下で種々の電圧を印加した場合の,ローラ間電流の測定を行い,ローラ間電流に及ぼす接触応力,印加電圧の影響について検討を加えた.つぎに種々の電圧下において二円筒試験を行って,摩耗量,疲労寿命に及ぼす印加電圧の影響について検討を加え,印加電圧がある程度高い場合には摩耗量がかなり大きくなり,ピッチングに対する寿命もかなり小さくなることを示した.さらに各種電圧下におけるピッチングの発生状況についても比較・検討を行った本研究により明らかになった諸点を要約すると次のようになる.(1)ローラ間電流は,静止時ではヘルツ応力σ_Hにかかわらず,各印加電圧V_oに対してそれぞれ一定になる.運転時では,Voにかかわらず,σ_Hの増加につれて,ローラ間に流れる電流が増大する傾向があるが,それぞれのV_oに対してσ_Hがある値以上になるとほぼ一定値になる.(2)ローラの摩耗量は,V_o≦10Vでは,ほぼ同じ程度であるが,V_o≧20VではV_oの増加につれて増大する傾向を示し,V_oが10V以下の場合には,摩耗に及ぼす電食の影響は少ないと考えられる.(3)疲労寿命は,V_o≦10Vでは,あまり変わらないが,V_o≧20Vでは,V_oの増加につれて短くなる.(4)ローラの軸方向断面形状のうねり高さは,V_oの増加につれて増大する.(5)ローラ表面は,V_oの増加につれて黒くなる.(6)損傷1個の面積は,V_oの増加につれて小さくなる傾向がある.本研究では,種々の表面粗さのS45C調質ローラに対して,まず種々の接触応力,印加電圧の下で,ローラ間電流の測定を行い,ローラ間電流に及ぼす接触応力,印加電圧,短絡時の最大電流,表面粗さの影響について検討を加えた.つぎに種々の印加電圧,電流下において二円筒試験を行って,摩耗量,疲労寿命に及ぼす印加電圧,電流,表面粗さの影響について検討を加えた.さらに,表面粗さの異なるローラの,各種電圧下におけるピッチングの発生状況についても比較・検討を行った.本研究により明らかになった諸点を要約すると次のようになる.(1)運転時のローラ間電流Iは,表面粗さR_y,印加電圧V_0,短絡時の最大電流I_0にかかわらず,ヘルツ応力σ_Hの増加とともに増大する傾向があるが,σ_Hがある値以上になると各I_0に対してほぼ一定値になる.また,Iがほぼ一定になるσ_Hは,R_y,V_0,I_0の増加につれて減少する.(2)ローラの摩耗量は,V_0≦10V,I_0≦0.4Aでは,いずれのR_yにおいても,V_0にかかわらずほとんど変わらない.V_0>10V,I_0>0.4Aの場合には,摩耗量はV_0,I_0の増加とともに増大する傾向を示すが,その程度はR_yの増加につれて小さくなる.(3)ローラの疲労寿命N_cは,V_0にかかわらずR_yの増加につれて減少する.またN_cは,V_0≦10Vでは,いずれのR_y,V_0にかかわらずほとんど変わらない.V_0≧20Vでは,N_cは,V_0の増加とともに小さくなる傾向を示すが,R_yが大きくなるとN_cに及ぼすV_0の影響は小さくなる.

(4)ローラの損傷は,R_y,σ_H,V_0,I_0にかかわらず,ころがり方向に広がった扇形をしており,き裂がローラ表面に発生し,内部ころがり方向に伝ぱしてピットが形成されたピッチングである.本研究では,種々の表面あらさのS45C調質ローラに対して,まず種々の接触応力,印加電圧の下で,ローラ間電流の測定を行い,ローラ間電流に及ぼす接触応力,印加電圧,表面あらさの影響について検討を加えた.つぎに種々の電圧下において二円筒試験を行って,磨耗量,疲労寿命に及ぼす印加電圧,表面あらさの影響について検討を加えた.さらに,表面あらさの異なるローラの,各種電圧下におけるピッチングの発生状況についても比較・検討を行った.本研究により明らかになった諸点を要約すると次のようになる.(1)運転時のローラ間電流Iは,表面あらさR_y,印加電圧V_O,にかかわらず,ヘルツ応力σ_Hの増加とともに増大する傾向があるが,σ_Hがある値以上になると各V_Oに対してほぼ一定値になる.また,Iが各V_Oに対してほぼ一定値になるσ_Hは,R_y,V_Oの増加につれて減少する.(2)ローラの磨耗量は,V_O≦10Vでは,いずれのR_yにおいても,V_Oにかかわらずほとんど変わらない.V_O≧20Vの場合には,磨耗量はV_Oの増加とともに増大し,その程度はR_yの増加につれて小さくなる.(3)ローラの疲労寿命N_cは,V_OにかかわらずR_yの増加につれて減少する.またN_cは,V_O≦10Vでは,いずれのR_y,V_Oにかかわらずほとんど変わらない.V_O≧20Vでは,N_cは,V_Oの増加とともに小さくなる傾向を示すが,R_yが大きくなるとN_cに及ぼすV_Oの影響は小さくなる.(4)ローラの損傷は,R_y,σ_H,V_Oにかかわらず,ころがり方向に広がった扇形をしており,き裂がローラ表面に発生し,内部ころがり方向に伝ぱしてピットが形成されたピッチングである.本研究では,種々の表面粗さのS45C調質ローラに対して,まず種々の接触応力,印加電圧の下で,ローラ間電流の測定を行い,ローラ間電流に及ぼす接触応力,印加電圧,短絡時の最大電流,表面粗さの影響について検討を加えた.つぎに種々の印加電圧,電流下において二円筒試験を行って,摩耗量に及ぼす電流,表面粗さの影響について検討を加えた.さらに,各種運転条件のローラに対して,繰返し数の増加にともなう表面粗さ,ローラ表面のうねりおよび表面状態の変化についても比較・検討を行った.本研究により明らかになった諸点を要約すると次のようになる.(1)運転時のローラ間電流Iは,表面粗さR_y,印加電圧V_0,短絡時の最大電流I_0にかかわらず,ヘルツ応力σ_Hの増加とともに増大する傾向があるが,σ_Hがある値以上になると各I_0に対してほぼ一定値になる.また,Iがほぼ一定になるσ_Hは,R_y,V_0,I_0の増加につれて減少する.(2)ローラの摩耗量は,R_y,V_0,I_0,σ_Hにかかわらず,低速ローラと高速ローラとではほとんど変わらない.(3)ローラの摩耗量は,V_0≦10V,I_0≦0.4Aでは,いずれのR_yにおいても,V_0にかかわらずほとんど変わらない.V_0>10V,I_0>0.4Aの場合には,摩耗量はV_0,I_0の増加とともに増大する傾向を示すが,その程度はR_yの増加につれて小さくなる.(4)ローラの表面粗さは,V_0,I_0にかかわらず,繰返し数Nの増加につれてN=1×10^5までに減少して0.41.0μm程度の粗さになり,N=1×10^6では0.30.6μm程度となり,実験前と比べてかなり小さくなる.
RETチロシンキナーゼを介した細胞内シグナル伝達系の解析

RETプロトオンコジーンは神経の発生分化、腎臓の形成、遺伝性腫瘍疾患である多発性内分泌腫瘍症(MEN)2A、2B型、家族性甲状腺髄様癌(FMTC)、遺伝性の腸管神経変性疾患であるHirschsprung病に関与することが知られている。RETの持つこれらの幅広い生理的機能および疾患の発生メカニズムを明らかにするため、RETチロシンキナーゼの関与する、複数のアダプター蛋白を介した細胞内シグナル伝達系の解析を進めた。(1)過去に報告された、アダプター蛋白SHCのPTBドメインと神経栄養因子NGFのレセプターであるTRKAとの結合を示す立体構造をもとに、SHCのPTBドメインとRETのチロシン1062周囲のコンセンサス配列との結合について立体構造をシミュレーションした。この結果、RETの3'側のスプライシングによって生じるshort、middle、longの3っのアイソフォームのうち、short typeとの結合が、TRKAとの結合様式とエネルギー的に最も近いことが示唆された。また、long typeも、過去の研究結果が示すとおり、十分な結合性を示すことが示された。一方、middle typeの結合性は、立体構造の上からも、不安定であることが明らかとなった。(2)RETを発現する神経系細胞株では、リガンドであるGDNF刺激によって、RETはラフトに移動し、ラフトに存在するアダプター蛋白SNT/FRS2をチロシンリン酸化する。一方、MEN 2A型変異RETを発現する甲状腺髄様癌の細胞株では、RETはラフトに移動せず、SNT/FRS2のチロシンリン酸化は認められなかった。以上より、RETの生理的なシグナル伝達系と、MEN 2A型で発症する腫瘍とのシグナル伝達との違いに、ラフトを介したSNT/FRS2の活性化の有無が関与している可能性が示唆された。(3)RETを発現する細胞株に、レトロウイルスによってSNT/FRS2と、そのシグナル伝達に関与するC末側の欠損体を導入した。その結果、C末側の欠損体を導入した細胞株では、MAPKの活性化が低下していることが示された。
microRNAによるSrcがん形質発現シグナルの制御

がん原遺伝子産物Srcは多くのがん組織において発現・活性が亢進しており、細胞の増殖・浸潤など様々ながん形質の発現にSrcを鍵分子とするシグナル伝達系が深く関与していることが示されてきた。本研究では、c-Srcによるがん形質と相関するmicroRNAについて標的分子を解析することにより、SrcシグナルのmicroRNAを介した遺伝子発現制御機構を明らかとした。複数のmicroRNAは複合的にmTORC2の活性抑制を担う、あるいはSrcがんシグナル発信の場である細胞接着斑に関与する複数の因子の発現制御を行うなど協調してシグナルネットワークを制御しがん形質を抑制することが明らかとなった。今年度は、microRNAとがん形質発現に重要なシグナルネットワークとの関わりを、Srcシグナル制御機構を軸に解明するため、がん形質と相関するmicroRNAについて標的分子を解明しシグナル経路について詳細な解析を行った。そのため、1)がん形質と相関するmicroRNAの役割の解析及び、2)Src自身のmicroRNAによる発現制御の解析を行った。その結果、1)については、Src活性化に伴い発現低下が見られ、再導入によってがん形質を抑制するmiR-424/503クラスターの標的遺伝子を探索し、mTOR複合体2 (mTORC2)の構成因子であるRictorであることを明らかとした。このmiRNAクラスターは、Src活性の高い大腸がんや前立腺がんの細胞株及び組織において発現が低下し、標的分子Rictorの発現と逆相関することを見出した。さらにこれらのがん細胞株を用いて、miR-424/503クラスターの機能を詳細に解析したところ、miR-424/503クラスターにより発現制御されるRictorの発現亢進により、mTORC2が活性化され腫瘍形成や浸潤能の亢進に寄与することを明らかとした。さらに2)については、Src自身のmicroRNAによる発現制御の可能性を考え、Srcの3'UTR配列を標的とし得るmicroRNAをスクリーニングし、miR-Xを同定した。このmiRNAはSrcの発現の高い大腸がん細胞株において発現が低下し、これらがん細胞に導入すると、腫瘍形成や浸潤能などがん形質が抑制されることを見出した。これらにより、microRNAによるSrcシグナルの亢進とそれに伴う下流microRNAの発現変動及び標的因子の発現調節、その結果としてのがん形質発現といった新たなシグナルネットワークが示唆された。そのため、昨年に引き続き1)がん形質と相関するmicroRNAの役割の解析、2)Src自身のmicroRNAによる発現制御の解析、3)SrcシグナルによるmicroRNAの発現制御機構の解析を行った。その結果、1)については、Src活性化に伴い発現低下が見られ、再導入によってがん形質を抑制するmicroRNAの標的遺伝子を探索し、細胞接着斑からのシグナルに重要なpaxillinであることを明らかとした。このmicroRNAは、Src活性の高い大腸がんや前立腺がんの細胞株及び組織において発現が低下していた。さらにこれらのがん細胞株を用いて、このmicroRNAの機能を詳細に解析したところ、microRNAによりpaxillinの発現が抑制されると細胞接着斑の形成が不全となり、腫瘍形成や浸潤能の低下に寄与することを明らかとした。さらに2)については、昨年同定したSrc自身の発現を制御するmicroRNAについて、より詳細な機能を解析した。その結果、このmicroRNAはSrcだけでなくSrcががん化シグナルを発信する場である細胞接着斑に存在する分子の発現を同時に抑制し包括的にSrcがん化シグナルを抑制することが明らかとなった。3)については、1)で機能を明らかとしたmicroRNAについて、Srcシグナル下流経路の阻害剤を用いて発現のレスキューを調べたところ、主にSrc下流からRasを介したPI3K経路によって発現が抑制されることが示唆された。そのため、昨年に引き続き1)がん形質と相関するmicroRNAの役割の解析、2)SrcシグナルによるmicroRNAの発現制御機構の解析及びを行った。その結果、1)については、Src活性化初期に発現低下が見られ、再導入によってがん形質を抑制するmicroRNAの標的遺伝子を探索したところ、Src自身とそのファミリー、またSrcの基質としてSrcがんシグナルを伝達するFerキナーゼであることを明らかとした。このmicroRNAは、Src活性の高い大腸がんの細胞株及び組織において発現が低下していた。さらにこれらのがん細胞株を用いて、このmicroRNAの機能を詳細に解析したところ、microRNAによりSrc及びFerの発現が抑制されると細胞接着斑の形成が不全となり、腫瘍形成や浸潤能の低下に寄与することを明らかとした。さらに2)については、これまでSrc活性化により発現が低下しSrcがんシグナルを抑制するmicroRNAについて、それらのSrc活性化による発現制御メカニズムを解析した。その結果、Src活性化に伴い、これらのmicroRNAは段階的に発現低下し、それぞれが標的分子の発現抑制を介して包括的にSrcがん化シグナルを抑制することが明らかとなった。

複数のmicroRNAは複合的にmTORC2の活性抑制を担う、あるいはSrcがんシグナル発信の場である細胞接着斑に関与する複数の因子の発現制御を行うなど協調してシグナルネットワークを制御しがん形質を抑制することが明らかとなった。本研究ではこれまでの研究を発展させ、Srcがん形質発現に関与するmicroRNAとその機構をより包括的かつ詳細に解明することを目標としている。そのため、期間内にSrcによるがん形質と相関するmicroRNAについて標的分子を解明しシグナル経路を明らかにすること、さらに細胞内シグナルに加え、細胞間コミュニケーションの解析へと展開させるべく、新たにmicroRNA含有エクソソームの研究に取り組むことを計画している。3年計画の2年目である平成26年度は、microRNAによるSrcシグナルの亢進とそれに伴う下流microRNAの発現変動及び標的因子の発現調節とその結果としてのがん形質発現機構の解析を行った。その結果、SrcシグナルがmicroRNAを介してSrcがん化シグナルを発信する場である細胞接着斑に存在する分子も同時に制御し、それらが実際のがんにおいても機能していることを見出した。このように今年度の結果を次年度行う予定SrcシグナルによるmicroRNAの発現制御機構やmicroRNAとSrcシグナルの時系列解析につなげることができたことから、概ね順調と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子腫瘍学来年度は、今年度得られた結果をもとに、1) microRNAとSrcシグナルの時系列解析、2)SrcシグナルによるmicroRNAの発現制御機構の解析、及び3)がん形質とmicroRNA含有エクソソームに取り組む。具体的に1)については、Srcシグナルの誘導発現系を用いて、がん化過程において発現の変動するmicroRNAを経時的にマイクロアレイで追跡する。現在いくつかのmicroRNAが異なるタイミングの発現変動を示すことを見出している。ここでは、より詳細にアレイ解析による網羅的解析と、リアルタイムPCRによる定量的解析に加え、microRNAの標的遺伝子の発現変動も合わせて解析する。発現変動の時系列解析や染色体上の位置からSrcシグナル依存的なmicroRNAの発現制御ネットワークを明らかにしたい。2)については、Srcシグナルに依存するどのような経路でmicroRNAの発現が変化しているのか解析する。具体的には、今年度制御機構を明らかとしたmicroRNA以外について、Srcシグナル下流で重要なPI3K,MAPK経路などの阻害剤等でmicroRNAの発現変化が回復するか調べ、重要なシグナル経路を限定していく。
天然ガス改質システム用混合導電体の研究

スピンコーティング法を用いて作製した、CeO_2-CoFe_2O_4混合イオン導電体薄膜と多孔質支持基板からなる複合構造体の作製方法を明らかにするために、薄膜および多孔質支持基板の作製条件を検討した。まず硝酸塩または酢酸塩を出発原料としたCeO_2およびCoFe_2O_4前駆体溶液の作製と有機物熱分解温度および結晶化温度と膜の結晶性、微細組織との関係を明らかにした。まだ、膜と同じ組成を有する多孔質焼結体の作製条件について、出発原料、仮焼粉末粉砕条件、焼成条件の最適化を行った。次いで、多孔質支持基板と薄膜との界面に、スパッタ法で作製したCeO_2バリア層を挿入することで、従来よりも薄いCeO_2-CoFe_2O_4薄膜でリークのない酸素透過膜構造体を作製することが可能なことを明らかにした。また、新規材料の探索に関しては、CeO_2ナノ結晶やペロブスカイト系BiFeO_3に注目し、その作製条件について検討を行った。CeO_2系材料では、結晶組織を微細化することで、電気伝導性に加えてイオン導電性も発現されることを見いだし、CeO_2系多孔質支持体上にCeO_2ナノ結晶薄膜を作製した複合構造体の酸素透過速度の測定を試みた。特に、SrをドープしたBiFeO_3系材料は、予想以上に高いイオン導電性および電子電導性を示すことを発見した。また東北大学との共同研究で、BiFeO_3系材料が還元性雰囲気の中でも安定に存在することから、従来の天然ガス改質システムの動作温度である1000°Cよりも低い800°C前後で使用可能な酸素透過膜用材料として、さらには酸素センサ用材料としても応用が期待できることを明らかにした。本研究では、化学溶液を用いたコーティング法によりナノ組織構造を制御したスピネルドープCeO2混合イオン導電体薄膜を、気孔率および気孔径などのマクロ組織構造を制御した膜と同じ組成の多孔質基板上に成膜させた混合イオン導電体薄膜複合構造体を作製し、実用化可能な高い酸素透過速度(約10μmol/cm2s)の達成を目指すとともに、複合構造体に適した新規混合イオン導電体薄膜材料の探索を試みている。スピンコート法を用いたCeO2-MnFe2O4混合イオン導電体薄膜の作製方法を明らかにするために、まず硝酸塩または酢酸塩を出発原料としたCeO_2およびMnFe_2O_4前駆体溶液の作製と有機物熱分解温度および結晶化温度と膜の結晶性、微細組織との関係を明らかにすることを試みた。その結果、酢酸塩を出発原料とすることで、CeO_2-MnFe_2O_4混合イオン導電体薄膜の作製は可能であるが、より精密な酸素焼成雰囲気制御が必用であることが明らかとなった。また、膜と同じ組成を有する多孔質焼結体の作製条件について、出発原料、仮焼粉末粉砕条件、焼成条件の最適化を行った。今後は、多孔体上の混合イオン導電体膜の膜厚を減少させるために、スパッタ法と化学溶液法を併用した成膜方法の検討を行う。新規材料の探索に関しては、CeO_2ナノ粒子やペロブスカイト系BiFeO_3に注目し、その作製条件について検討を行った。次年度は、これら新規材料の焼結体もしくは薄膜を作製し、酸素透過速度の測定を試みる。
禅宗教団の成立史的研究

研究分担者には課題に従って着実な研究の深化が図られ、別記の通りの研究成果が発表された。その他にも論文発表が相次ぎ、幾度かの共同討議と相俟って研究は所期の成果を上げていると言える。主な成果としては、鈴木哲雄は、中国禅宗の拠点であった浙江江西地方の実地調査を踏まえた研究を進めた。『浙江江西地方の禅宗史蹟訪録』(仮題)を出版準備中である。木村清孝は、禅宗の源流を探るべく、初唐と言う時代に、華厳経信仰形態の諸相を広く民間の具体的な実践の様子について調査研究した。石井修道は、宋代禅と道元教団と言う課題から、宋代禅を代表する看話禅を形成する一源泉として『宗門統要集』(1093)と言う禅籍に注目し、その影響関係を調査し発表した。吉津宜英は、華厳と禅の融合と対立と言う課題に従って圭峯宗密以降の趙宋華厳学と禅宗との交流について研究発表した。石川力山は、日本中世曹洞宗教団の展開。中世の禅宗教団の特色として、日本固有の霊山信仰、葬送儀礼等の民間信仰の要素に着目した。同時に庶民信仰に重要な意味を持っていた陰陽道と禅宗との影響関係も大きな意味を持っていたことを明らかにした。吉田道興は、東晋時代慧遠の念仏結社「白蓮社」のその後の影響を、南宋の茅子元や、元末明初の「白蓮教」まで追跡して民間宗教の運動の流れとして解明した。並河孝儀は、原始仏教教団の修行法である禅定の方法について教典律典を渉猟整理した。沖本克己は、唐代の禅宗教団を中心に調査し、「禅宗の教団」(一)-(四)を執筆発表した。中島志郎も、高麗時代の禅宗の動向について研究発表した。また、代表者の本務校を始め、各所属機関では将来の研究の為の基礎資料として禅宗文献を中心に多くの文献について、データー入力に取り組み、データーベース化を実現することが出来、広く公開することが可能となった。吉津宜英は、華厳と禅の融合と対立と言う課題に従って圭峯宗密以降の趙宗華厳学と禅宗との交流について研究発表した。石川力山は、日本中世曹洞宗教団の展開中世の禅宗教団の特色として、日本固有の霊山信仰、葬送儀礼等の民間信仰の要素に着目した。

吉田道興は、東晋時代慧遠の念仏結社「白蓮社」のその後の影響を、南宋の芽子元や、元末明初の「白蓮教」まで追跡して民間宗教の運動の流れとして解明した。並河孝儀は、原始仏教教団の修行法である禅定の方法について教典律典を渉猟整理した。沖本克己は、唐代の禅宗教団を中心に調査し、「禅宗の教団)(一)-(四)を執筆発表した。中島志郎も、高麗時代の禅宗の動向について研究発表した。また、代表者の本務校を始め、各所属機関では将来の研究の為の基礎資料として禅宗文献を中心に多くの文献についてデーター入力に取り組み、データーベース化を実現することが出来、広く公開することが可能となった。共同研究最終年度に当たる本年度は、前年の研究を継続、発展させて研究成果発表に向けてとりまとめの段階に入った。各研究者には別記の通りの研究成果が発表されたが、総体として所期の成果を達成しつつある。即ち、木村清孝は、中国の法蔵教団に於いて雨乞い等の呪術儀礼が行われた意味、さらに李通玄の華厳思想の禅的性格、新羅の義湘の華厳思想の独自性等について考察を深めた。吉津宜英は、日本の鎌倉時代の華厳学者である明恵の仏教において華厳と禅と密教が如何に融合しているかを検討した。石井修道は、宋代禅と道元禅の関係について、連続面と非連続面という視点で、『永平略録』を取り上げ、如淨門下の無外義遠を通して宋代禅と道元の非連続面を考察した。石川力山も、道元没後の曹洞宗教団について、日本固有の霊山信仰や葬送習俗を禅宗儀礼に習合させる一方で独自の公案禅体系を確立して行った、その過程を、抄物や切紙資料を通じて解明した。沖本克己は、唐代の禅宗教団を中心に調査し、禅宗の教団の全体的な考察を発展させた。佐々木閑は、教育制度上の重要な役職であった和尚とその類語である阿闍梨を取り上げ、その意味の変遷の過程をインド、及びスリランカ資料を基に調査した。中島志郎は、高麗時代の禅宗の動向について、知訥の看話禅の思想を重点的に研究し発表した。衣川賢次も、広く民衆仏教の実態について敦煌文書の分析を中心に、文献的に解明した。並川孝儀は、原始仏教教団における禅定の在り方を考察し、特に部派仏教の観法である順解脱観法の「不浄観」について、阿含、ニカーヤ、律典、及び論書の研究史をまとめた。また、代表者の本務校を始め、各所属機関では研究の基礎資料として禅宗文献を中心に、データーベース化を実現し、広く公開することが可能となった。来年度はこれら研究成果の成稿を待って、早い段階に公表する予定である。
音声・言語・画像情報の統合化による概念の獲得に関する研究

本研究は、人間の幼児がどのような情報によって概念形成を行なっているかを考察し、工学的に概念形成メカニズムを計算機上で実現することを目的とした。人間の場合、いくつかの感覚器を単独であるいは組み合わせて使用し、外部からの刺激を感じてそれらの情報が脳に伝えられ様々な概念を獲得していると考えられる。その中でも特に、視覚と聴力が最も重要な役割を果しているであろうことは容易に想像がつく。そこでこの視覚と聴覚によって得られる情報、つまり音声と画像の情報を用いて計算機に物の名前や位置等の概念を学習させるシステムを作成した。つまり、ある物を表現する画像があったとするとその画像を説明する文を音声によって与えることにより、逐次画像上の形状・色・大きさ・位置といった概念に対応する音声言語を獲得すること、逆に言えば、ある「音」に対応する形状の概念を獲得することが本研究の目標である。但し、物の名前や位置等の概念を単語として与えるのではなく、簡単な文の音声データとそれに対応する画像データを用いて、形状・大きさ・位置・色等の概念を形成することとした。このことから、画像同士の類似性の自動判定・音声同士の類似性の自動判定・画像と音声の対応付け等の機能が基本操作となる。画像情報と音声情報から概念と文法を獲得するシステムを作成し実験を行なった。概念の獲得では対象概念を概ね獲得することができた。left-to-right型HMMによる概念の発声順序、即ち、文法の獲得を試み、正しく獲得された概念を含む画像に対しては全て正しい文を生成できた。本システムでは、音声のスポッティングが動機となって学習が行なわれるため、音声のスポッティングの性能が概念及び文法の獲得に大きく影響する。実際の音声と画像入力を用いて獲得された概念をHMMの入力として文法を獲得した場合、与えられた画像に対して、約50%が正しい概念の系列(文)に変換できた。
学びの主体形成を促すパーソナル・ライティングの具体的指導方法の開発と拡張

パーソナル・ライティングの教育方法の特徴は、自己省察(自己と対象の「掘り下げ」と「とらえ返し」)といった思考方法に主眼が置かれていること、および単なる文章作成の技術的向上にとどまらない、他者と表現行為を交換すること、が認められた。また、このような思考と表現者相互の関係作りによって、学生は粘り強い推敲と思考の習慣が身につき、書き手としての「自己」が「他者」や「社会」に開かれた存在として変容し「学びの主体」へと形成されることが明らかになった。さらに、パーソナル・ライティングを受講した元学生への追跡調査を実施したところ、パーソナル・ライティングの実践には「学生の自己形成史を促進する学びの構造」が存在することと、この構造の働きによって、学生の「学びのモチーフ(動機とテーマ)に連繋する自己形成史」と「人生のモチーフ(動機とテーマ)に連携する自己形成史」が促進され、それらは卒業後の人生にも影響していることが明らかになった。また、これらの研究結果を得るために、大学教育研究においては後発とされている質的研究方法(インタビューによる学生の追跡調査)にも工夫を凝らした。これらの研究成果の一端が、2018年6月に大学教育学会において奨励賞を受賞した。また、2019年3月の大同大学FD講演会では「『書くこと』『学ぶこと』という視点から大学教育を考える」というタイトルで講演(招待)を行った。加えて、パーソナル・ライティングの具体的な教育方法の拡張のためのワークショップも行った。本研究の目的であった(1)大学生の学びの主体形成を促すパーソナル・ライティングの具体的指導方法を開発・実施すること、(2)主に文学部の初年次教育分野で開発されたパーソナル・ライティングを他分野や他大学に応用したり、実施の可能性を高めたりすることによって、その拡張を図ること、(3)それを通じて、大学の種別や分野を問わないパーソナル・ライティングの理論化を行うこと、を達成することがおおよそできた。当初の研究目的がおおよそ達成できたため、残りの一年間でこれらの成果を書籍化(単著)していく。ギデンズ(Anthony Giddens)は,後期近代社会に生きる人々は「自己の再帰的プロジェクト(the Reflexive Project of the Self)」,すなわち自己の物語による自己アイデンティティの構築と再編を行うことで,その「時代を生き抜く」可能性を示している.それはまた,近年,「21世紀を生きる新しい能力」が教育目標として注目され,これまでは自然に身についてきたであろう「自己との関係」と「他者との関係」を教育目標に設定する議論にも通底する.さらに,マゴルダ(Marcia B. Baxter Magolda)は,これらの問題を背景に「セルフ・オーサーシップ(Self-Authorship)」の重要性を提示しているのである.このような問題意識から,当該年度は,パーソナル・ライティング(以下、PWと記す)による「書く」経験が,大学生の「自己形成史」にどのような「意味」をもたらしたかを,長期的なスパンから明らかにした.そのことによって,後期近代に生きる大学生の自己形成史の促進に有効な教育方法のひとつとしてPWを提示できうると考えたからである.調査は,2011年度・大学初年次生に実施したPWの元受講者(当事者)15名に対して,PWが彼らの自己形成史にどのような意味をもたらしたのか,についての聞き取り調査を行った.分析の結果,彼らにとってのPWの意味は「学びのモチーフ」と「人生のモチーフ」に連繋する自己形成史を促進する学びであるということと,その学びの構造は「自分探し」の欲求に自らの存在意義とその可能性を見出しうる「実存的な学び」であることが明らかになった.これらの結果から,後期近代社会に生きる大学生の自己形成史を促進する新しい学びとしての可能性がPWには一定程度認められた,ということができる.当初の研究計画および方法から変更を行った。それによって、今後の研究の布石となる研究成果を一年目で出すことができた。

本研究の目的であった(1)大学生の学びの主体形成を促すパーソナル・ライティングの具体的指導方法を開発・実施すること、(2)主に文学部の初年次教育分野で開発されたパーソナル・ライティングを他分野や他大学に応用したり、実施の可能性を高めたりすることによって、その拡張を図ること、(3)それを通じて、大学の種別や分野を問わないパーソナル・ライティングの理論化を行うこと、を達成することがおおよそできた。パーソナル・ライティングの教育的効果を促進し得る「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」(注1)を質的・量的に明らかにしながら、学生に生じ得る「深い学習」「深い理解」「深い関与」(注2)に関する分析を行った。その結果、現代の大学生の文章力低下の原因と、パーソナル・ライティングの実践が学生の学びの主体形成や書く行為への内発性を促しうることが一定程度明らかにできた。現在、これらの成果の理論化に従事している。同時に、本実践は申請者の経験的な実践知に拠るところが多かったため、上記の理論化とともに汎用化への実践研究も開始する段階にある。それによって、単なる自己流の経験的な指導ではなく、明確且つ汎用的な指導方法を開発し、その拡張と理論化を図ることが可能となるだろう。(注1)「学習活動の構造」:パーソナル・ライティングの学習活動の構造を、エンゲストロームの活動システムである6つの項・<主体><対象><共同体><道具><分業><ルール>(Engestrom,1994)に照らし合せて明らかにする。「学習活動のプロセス」:パーソナル・ライティングの学習活動のプロセスを、「学習サイクルの6つのステップ」(動機付け・方向づけ・内化・外化・批評・コントロール)(松下,2015)に照らし合せて明らかにする。(注2)「深い学習・深い理解・深い関与」:パーソナル・ライティングを受講した学生の学習をめぐる「深さ」を、深い学習・深い理解・深い関与といった「深さ」の系譜(松下,2015)に沿って明らかにする。パーソナル・ライティングの教育的効果を促進し得る「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」を明らかにしながら、学生に生じ得る「深い学習」「深い理解」「深い関与」に関する分析は実施済である。その結果、現代の大学生の文章力低下の原因と、PWの実践が学生の学びの主体形成や書く行為への内発性を促しうることが一定程度明らかになった。同時に、本実践は申請者の経験的な実践知に拠るところが多かったため、上記の理論化とともに汎用化への実践研究も開始段階にある。それによって、単なる自己流の経験的な指導ではなく、明確且つ汎用的な指導方法を開発し、その拡張と理論化を図ることが可能になると考えるからである。今後は、事例研究の成果をもとに理論研究に力を入れる。また、パーソナル・ライティングの有効性を他大学・他分野をフィールドに実践・検証を行う。当初の研究目的がおおよそ達成できたため、残りの一年間でこれらの成果を書籍化(単著)していく。パーソナル・ライティングの教育的効果を促進し得る「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」を質的・量的な方法で明らかにしながら、学生に生じ得る「深い学習」「深い理解」「深い関与」に関する内実を明らかにした。
高次嗅覚中枢における情報統合のメカニズム

本研究は嗅覚を支える神経回路における、情報処理様式の解明を目的とした。実験対象にはショウジョウバエの成虫を用いた。ショウジョウバエ成虫の嗅覚受容細胞は匂い物質と結合すると、その情報を嗅覚一次中枢の投射細胞に伝える。投射細胞はキノコ体とlateral hornという嗅覚二次中枢に投射する。キノコ体は学習や記憶に、lateral hornは生得的な行動に関与していると考えられている。これらの脳領域は、同じ嗅覚一次中枢から情報を受けているにも関わらず異なる機能を生み出している。嗅覚二次中枢における情報処理の様式を解析するため、本研究では投射細胞を人為的に発火させつつ嗅覚二次細胞から電気生理学的に応答を記録した。投射細胞の発火には光感受性タンパク質と二光子励起法を用いた。二光子励起法を用いて光感受性タンパク質を刺激し細胞を発火させる技術は、世界的に見ても完全には確立されていない。そこで研究代表者らは、まずこれまでに開発された光感受性タンパク質の変種を投射細胞に発現させ発火させることができるか評価した。その結果ReaChRという変種が多くの投射細胞を高い時間・空間分解能で発火させられることが分かった。キノコ体のKenyon細胞は、複数の投射細胞から入力を受ける。研究代表者らはこれらの投射細胞がほぼ同時に入力を送った場合Kenyon細胞はどのように応答するか調べた。その結果二つの投射細胞が短い時間差で発火した場合の応答は、各投射細胞を刺激した応答の線形和にほぼ等しいことが分かった。この線形性は入力を送る投射細胞数が増えてもおおむね保存されていることが示唆されている。これらの結果は、複数の投射細胞が短い時間内に入力を送らなければKenyon細胞は発火しないという、これまでの予想を実験的に示している。Lateral hornに関しても興味深い知見が得られている。今後論文発表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は嗅覚を支える神経回路における情報処理様式の解明を目的とする。実験対象にはショウジョウバエの成虫を用いる。ショウジョウバエ成虫の嗅覚受容は、嗅覚受容細胞が匂い物質と結合することから始まる。嗅覚受容細胞は情報を嗅覚一次中枢である触覚葉に運びそこで投射細胞と結合する。投射細胞はキノコ体とlateralhornという嗅覚二次中枢に投射する。キノコ体はすでに匂い記憶が形成される高次脳領域であるので、匂いの認識に必要な基本的情報処理は嗅覚二次中枢で完結すると考えられている。本研究ではまず嗅覚二次中枢における細胞同士の機能的配線図を作成する。光を与えると細胞の発火を誘起する光感受性タンパク質チャネルロドプシンを投射細胞に発現させ逐次刺激する。一方で高次脳領域の特定の細胞から電気生理学的手法で応答を記録し、これらの細胞がどの投射細胞から入力を受けているかを系統的に調べる。高い時間・空間分解能での光刺激を可能にするため、パルスレーザによる二光子励起を用いる。二光子励起を用いてチャネルロドプシンを刺激し細胞を発火させる技術は、世界的に見てもいまだ完全には確立されておらず、またショウジョウバエの細胞に適用された例は報告されていない。チャネルロドプシンに関しては、これまでに様々な用途に特化した変種が開発されている。そこで研究代表者らは、これらの変種をショウジョウバエ成虫の投射細胞に発現させ、パルスレーザで刺激し、投射細胞を発火させることができるか評価した。その結果、ChR2ARという近年開発された変種が、多くの投射細胞を高い確率で発火させられることが分かった。研究代表者らは現在このChR2ARを多くの投射細胞に発現させ、各投射細胞がどの程度の確率、また時間・空間分解能で発火するかを評価している。この評価後には、嗅覚二次中枢の細胞から電気生理学的に記録を取りつつ投射細胞を刺激することで、嗅覚情報がどのように高次脳領域で処理されるのかを解明する実験に着手する。

研究代表者らはこれらの投射細胞がほぼ同時に入力を送った場合Kenyon細胞はどのように応答するか調べた。その結果二つの投射細胞が短い時間差で発火した場合の応答は、各投射細胞を刺激した応答の線形和にほぼ等しいことが分かった。この線形性は入力を送る投射細胞数が増えてもおおむね保存されていることが示唆されている。これらの結果は、複数の投射細胞が短い時間内に入力を送らなければKenyon細胞は発火しないという、これまでの予想を実験的に示している。Lateral hornに関しても興味深い知見が得られている。今後論文発表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。ショウジョウバエ成虫の嗅覚一次中枢の投射細胞に光感受性タンパク質チャネルロドプシンを発現させ、パルスレーザを用いた二光子励起で刺激する実験を進めている。チャネルロドプシンにより投射細胞を発火させることに成功しており、今後各投射細胞がどの程度の確率、また時間・空間分解能で発火するかを評価する。研究代表者らはショウジョウバエの投射細胞にチャネルロドプシンを発現させ、二光子励起で刺激する実験を行っている。現在各投射細胞がどの程度の確率で発火するかを評価しているが、この発火確率はできるだけ高いことが、研究目的を達成する上で望ましい。そこで遺伝学的手法や、レーザに関する光学的手法を交えながら、投射細胞を効率よく刺激できる刺激のプロトコルを探索している。
看護職配置に関する看護トップマネジャーの意思決定要素分析に基づく算定モデルの構築

本研究の目的は,病院の看護部トップマネジャーの病棟看護師配置に係る意思決定要素を反映させた配置数の算定方法を開発することで,フィールドワーク技法を用い調査した.その結果,トップマネジャーの看護師配置にかかる意思決定要素が,高齢患者,緊急入院患者,退院支援患者,看護師の看護実践能力であることを見出した.さらに,看護必要度評価外の小児,産科患者も算定に組み入れた.これらの要素とそのウェイトを組み込んだ算定方式で各病棟の看護師配置数を推定し、実際の配置数を比較した.そして,ほとんどの病棟で,診療報酬制度の要件は満たすが,患者ケアの質的な面において看護師の手が足りない状況にあることが示唆された.調査協力施設として予定した8施設について,平成24年度に予定していた6か月分のデータに基づく看護職配置数の計算結果を,トップマネジャーとミドルマネジャーに示し,インタビュー調査を実施した.いずれの施設でも各病棟の特徴は読み取れるという意見が出された.さらに新規入院患者数以外に,看護職配置数算定に係わる意思決定要素を示してもらい,それらを含めた2か月分のデータの提供を受けた.複数の意思決定要素について,手がかかる度合い(S)を1.02.0の範囲で設定した.全病棟における各病棟の各要素の比率を求め,全要素に等しく手がかかる度合いを乗じて,看護職配置数を計算した.それをトップマネジャーとミドルマネジャーに提示し,インタビュー調査を実施した.その結果,実際の看護職配置数と計算結果を比較すると,実際の看護職配置数が計算結果の範囲内に入る病棟とそうでない病棟があった.前回のインタビュー調査で示された意思決定要素の影響の度合いがマネジャーのイメージと異なっていたり,データ収集の段階で,各病棟間でそれらの要素についての共通認識がなされていないという意見があった.そこで,提供された2か月分のデータに必要データを追加したり,新たにデータ収集し再度計算後にインタビュー調査を行うことになった.また,看護職配置数を考慮する各要素の手がかかる度合いについて,マネジャーはイメージするのが難しく,予め意思決定要素別に手がかかる度合いを変えて計算し,その結果を示した上でインタビュー調査を実施することになった.なお,研究協力施設8施設中の1施設については,複数の意思決定要素を含めたデータ提供が遅れ次年度持ち越しとなった.研究協力施設として予定した8施設に,平成24年49月分の看護職配置数算定のための基礎データの提供を要請した.8施設のうち7施設からデータの提供を受け,残る1施設は別の施設に変更し,データ提供を待っている.先にデータ提供を受けた7施設について,提供されたデータをもとに患者数,患者分類II及び看護必要度と入院数に基づく看護職配置数を算定し,グラフ化して提示した.その説明とともに,トップマネジャー及びミドルマネジャーへのインタビュー調査を実施した.現在,インタビュー調査で得られた音声データの書き起こし,整理,分析を行っている.現段階では,トップマネジャーが考慮及びミドルマネジャーが希望している要素をどの程度含めているかという実感は不明確であったため,平成25年度2か月分の新たなデータ提供を要請し,それに基づき算定する際に,それらの要素の考慮比率を示し,インタビュー調査することとした.平成24年度6か月分のデータをもとに,看護必要度と新規入院患者数を要素として看護職配置数を病棟ごとにグラフで示したことにより,調査対象施設の現状をトップマネジャー及びミドルマネジャーが理解できた.また,看護必要度と新規入院患者数という要素を加味する割合を変えた場合の配置数を知ることで,各病棟の特徴を具体的に見出す機会となった.平成25年度の研究成果を拡張し,研究協力8病院について病棟の看護職配置数に係る要素の同定をはかった.看護マネジャーへのインタビュー調査により示された要素は,各病院により異なった.病院毎にそれらの要素がどの程度看護職配置数決定に影響するかを判断するために,看護必要度のみで手がかかる度合いを判断できる患者へのウェイトを基準の1.0とし,各要素にウェイトをつけ(重み付け),各病棟の看護職数(新患者タイプ対応配置数)を算定した.その結果,後期高齢患者数の割合で,それに伴う危険行動を示す患者数や指示の理解が不可能な患者数の割合,また,緊急入院患者数の割合について,それらのウェイトを1.5くらいにした時に実際の看護職配置数に近似した.これらの傾向は,各病院で共通しており,看護職配置数決定に影響する要素としてあげられた.さらに,患者サイドに看護必要度によるタイプ分けが存在するように,看護職サイドには臨床での看護実践経験レベルの違いが存在する.看護職数を単なる頭数としてではなく,実践的に一人前とする看護職レベルを基準として看護職の実効配置数を算定した.8病院から実際の看護職配置数を役割等級別のデータが提供された.病院により役割等級と経験年数は異なり,役割等級を上級,中級,初級の3段階,経験年数を56段階に分けられていた.それに対しウェイト(重み付け)を設定し実効配置数を算定した.インタビュー調査からは,初級=0.5,中級=1.0,上級=1.2とするウェイトが指示された.それをもとに算定した実効配置数は,実際の看護職配置数より減少した.これらの結果から,実効配置数は,実際の看護職配置数及び入院基本料7対1配置数,新患者タイプ対応配置数より少なく,看護職の質的側面からは患者ケアの手が足りない傾向が示された.平成26年度の研究成果を拡張し,研究協力病院8施設中4施設から,平成26年度1ヶ月分のデータ提供を受け,病棟の看護職配置数に係る要素の同定をはかった.