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細胞に方向性を与える細胞内構造:神経細胞の極性逆転現象を用いた解析

大脳皮質の興奮性ニューロンと抑制性ニューロンは発生過程が著しく異なる。ニューロンの移動や軸索形成は環境因子によって制御されていると考えられているが、細胞自身が持つ自律的な発生プログラムの存在に焦点を当てた研究は少ない。そこで本研究では、興奮性と抑制性ニューロンの自律的な発生過程を比較検討した。ラット大脳皮質のニューロンを無血清低密度で3日間培養した。興奮性ニューロンは従来の記載どおり90%以上が既に軸索を持っていたのに対し、抑制性ニューロンは8%程度しか持っていなかった。培養を6日目まで延長すると抑制性も50%以上が軸索を持つようになった。このことから、抑制性ニューロンの自律的軸索形成は興奮性に比べて3日以上遅いことがわかった。抑制性ニューロンの行動をタイムラプス観察した。抑制性ニューロンは短い突起を伸ばし成長円錐をつけるが、それはまもなく消失し、反対側に別の突起が伸び始めるということを繰り返していた。また、ポリリジンをコートした基質であるにも関わらず、約50%の抑制性ニューロンで細胞体の移動が見られた。このことは、抑制性ニューロンが自律的な細胞移動のマシナリーを持っていて、興奮性ニューロンは持っていないことを示唆している。抑制性ニューロンをグリア細胞のシートの上に培養するとニューロンは自由に移動した。抑制性ニューロンの移動は頻繁に逆転していた。移動逆転に伴って新しい先導突起が出来ると中心体がそちらに向かって移動することがわかった。先導突起が中心体を引き寄せる力は、細胞核の移動が制限されている場面において顕著に認めることができた。この力は抑制性ニューロン特異的であった。以上のことから、抑制性ニューロンと興奮性ニューロンとは、自律的な発生プログラムに違いがあることが明らかになった。また、その違いは微小管系による移動マシナリーの違いとして顕著に観察された。神経細胞の樹状突起と軸索という2つの突起のアイデンティティーが何によって決まり、また、なぜ軸索は一本に制限されているのかはよくわかっていない。この問題に迫る目的で我々は、樹状突起付きの神経細胞を培養し樹状突起が軸索に変換する現象を観察してきた。今回は、この突起変換における細胞骨格の再編成について、また、アクチン繊維や微小管の軸索再生における役割を調べた。(1)樹状突起には両極性の微小管が混在するのに対し、軸索にはプラス端を遠位に向けた(Plus-end distal)微小管のみが存在する。われわれの培養系において培養して間もない神経細胞の樹状突起内には、極性の異なる微小管が混在していることが確認できた。24時間培養すると、元の樹状突起内でPlus-enddistalの微小管の比率が90%以上になっていた。培養三日間後には、全長にわたって極性の揃ったplus-enddistalの微小管束が形成されていた。このことから、樹状突起が軸索に変換するとき微小管が再編成されることがわかった。(2)軸索の伸長にはアクチン繊維と微小管が重要な働きをしている。サイトカラシンEによってアクチン繊維を壊して培養すると、樹状突起から軸索が再生する比率が高くなった。もともと長い微小管束を多く持つ樹状突起が軸索になり易く、アクチン繊維によるメカニズムが働くとそれが抑制されると考えられる。(3)次に、元の樹状突起がもともと持っている微小管をノコダゾル短時問処理によって壊して培養した。約半数の細胞で、軸索が2本以上発生した。以上のことから、アクチンは局所的に軸索形成を制御して短い距離の範囲内で軸索を一本に制限すること、また、細胞体に近い部分の微小管束が、細胞全体の極性を作ることが示唆された。

以上のことから、抑制性ニューロンと興奮性ニューロンとは、自律的な発生プログラムに違いがあることが明らかになった。また、その違いは微小管系による移動マシナリーの違いとして顕著に観察された。
「部屋」のトポス - ローベルト・ムージルと崩壊期のハプスブルク帝国の文化

十九世紀末から二十世紀初めにかけてのハプスブルク帝国における「部屋」のトポスについて研究することで、この多民族国家において他者からの分離と孤立の度を深めていった人々および個人にとっての心理的避難所として機能した「部屋」のはたらきを明確にするとともに、そのような内部としての「部屋」と外部にいる他者との関係をあらたに見直し、その当時に表された作品と作者と社会とをむすぶ糸について新しい見解を提示した。「部屋」のトポスについての建築論、文化論等の観点からの諸論述を調べるとともに、崩壊期のハプスブルク帝国に表わされた小説、建築理論、精神分析学における「部屋」のトポスの研究をすすめた。平成18年10月15日から平成19年2月15日まで「平成18年度大学教育の国際化推進プログラム(海外先進研究実践支援)」でドイツに滞在したので、日本文化における「部屋」の表象についての研究にも力を注ぎ、平成18年12月7日にエアランゲン・ニュルンベルク大学日本学科で、同教育学のリーバウ教授、同日本学のアッカーマン教授、東京学芸大学の山名助教授らと共に開いたワークショップでは、「<間>の感覚」と題する研究発表を行った(下記(3))。研究成果の概要は以下の通り。(1)「部屋」の歴史的変遷についての研究。-日本とヨーロッパにおける「部屋」の意味や価値の変遷について、歴史学者や地理学者の研究を含め、公共空間と私的空間とのかかわりを軸に、研究資料を幅広く集めて調査した。(2)文学作品等における「部屋」の研究。-特にムージルとカフカの小説における「部屋」の表象について、個人的なものと非個人的なものとの対立という観点から調査した。また、ウィーン分離派や建築家アドルフ・ロースにとっての「部屋」の表象についても調べた。そして、内部(プライベートなもの)と外部(パブリックなもの)の離反、その内部のなかの非個人的なものへの関心をあとづけ、フロイトの仕事の根拠に辿り着いた。(3)「部屋」の比較文化的研究-かつて日本では「部屋」は「間(ま)」として表象された。これはヨーロッパにおける「部屋」の観念とは異なる。その「間」の感覚は、明治以降、特に第二次世界大戦以降、日本人の日常生活から失われる傾向にあるが、プライベートでもパブリックでもない場と関わる。平成19年度には、主に以下の五つのことを行った。(1)崩壊期のハプスブルク帝国の文学(ムージル、カフカ、ブロッホなど)において表象されている「部屋」について調査する一方で、オットー・ヴァーグナーやアドルフ・ロースなどの建築家によって実際に建築された建物のなかの「部屋」についての文献を渉猟した。(2)グスタフ・クリムトとエゴン・シーレの絵画における「私」という主体についての研究を、「グスタフ・クリムトとエゴン・シーレのあいだ-ハプスブルク帝国の崩壊期における<他者>」という論文にまとめ、同僚2名と共に編集出版した『多言語・多文化社会へのまなざし-新しい共生への視点と教育』(白帝社)において発表した。(3)崩壊期のハプスブルク帝国の文化の歴史的変遷を、アメリカの文化史家カール・E・ショースキーの研究を基礎にして、大きく三つの時期に分類することを試みた。リンクシュトラーセの時代=擬古典主義の「通り」の時代、分離派の時代=合理的装飾の「建物」の時代、ポスト分離派の時代=個人と他者の関係性が問題となる「室内」の時代の三つである。この研究成果は、平成19年12月の世界文学会で口頭発表した。(4)伊勢神宮などの神社建築、三十三間堂や竜安寺などの寺院建築、京都御所や二条城などの歴史的建築物における建物と「部屋」を実地調査することで、日本におけるに「部屋」の基本的観念についての理解を深めた。(5)平成20年2月に出版された『クラウン独和辞典第4版』(三省堂)の改訂作業においては、固有名詞を担当し、ハプスブルク帝国に関する研究の一部をその記述に取り入れた。さらに、ローベルト・ムージルに関しては、現在、カール・コリーノ著『ローベルト・ムージルの伝記』(法政大学出版局)を共同翻訳中であり、平成20年度中にはその第一分冊(全体で三冊になる)を出版する予定である。平成20年度から、オーストリア文学研究会の学会誌編集長を務めることになり、その編集作業に多くの時間を取られたが、以下の活動を行なった。1.崩壊期のハプスブルク帝国における精神状況と人間関係のあり方を、〈リングシュトラーセの時代〉〈分離派の時代〉〈ポスト分離派の時代〉の三つに区分することを昨年度構想したが、その三つの時代の特徴をシュニッツラーの『アナトール』、『輪舞』、『夢小説』に則して具体的に検討し、その成果を世界文学会の会誌に発表した。2.ウィーンで文献調査及び実地調査を行った。オットー・ヴァーグナー、アドルフ・ロースの建築物や、現在ブルガリア文化会館として使われている、ヴィトゲンシュタイン設計の建築物の内部を詳しく調査することができた。また、ムージルの戯曲を実際に舞台にのせるときに使われた古い台本等を入手した。

3.これまで中央大学教授早坂七緒氏らと共に翻訳に取り組んできたカール・コリーノ氏の大著『ムージル伝記』(三分冊で出版予定)の第一分冊の出版にこぎつけた。4.アドルフ・ロースの建築思想をオットー・ヴァーグナーの建築思想と比較し、ロースに関する本邦未訳の三冊の研究書からの抜粋を翻訳し、ロースについての考察を深めた。5.ドイツ語圏以外の文学作品(ポオ、ドストエフスキー、イプセン、古井由吉等)における〈部屋〉の表象について調査し、それをムージルの〈部屋〉と連関づける試みを行なった。
作用素環の自己同型及び群作用の分類の研究

私は作用素環上の群作用の研究を主に行った。その結果としてまず離散従順群の単射的因子環への作用の統一的な証明を得た。つぎに戸松怜治氏との共同研究で、ロホリン的な性質をもつ一径数自己同型群の分類をおこなった。その応用の一つとして、単射的III_1型因子環の一意性を因子環の構造定理の観点から証明を与えることに成功した。また戸松怜治氏との共同研究で、コンパクト群の単射的因子環への作用の分類を行った。特にコンパクトリー群のような位相的によい性質をもつ群の作用の分類定理を得た。本年度は北海道大学の戸松怜治氏と共同で、von Neumann環への実数群の作用の分類について研究した。特に作用がロホリンの性質を持っている場合の分類を研究し、このような二つの作用が与えられた時に、漸近内部的な分だけの違いであれば、強コサイクル共役であることを示した。我々の分類定理では元のフォンノイマン環に単射性やマクダフ性の仮定は特に必要ない。特に単射的因子環のロホリン的な実数群の作用は、Connes-Takesakiモジュールで分類されることが分かる。この分類定理の応用として、単射的III型因子環の分類の別証明が得られる。特に単射的III_1型因子環の一意性が構造定理から導かれる。ただしこれは一部Connes-Haagerupの理論とモジュラー自己同型の特殊事情を用いているので、ロホリンの性質の特徴づけが得られることが望ましい。また我々の分類は単射的II_1型因子環の実数群の作用の分類にも応用できる。この方面では河東によってカルタン部分環を固定する作用の一意性や、無理数回転C*環からくる作用の分類が先駆的な結果として得られていたが、これらの作用がロホリン性を持つことが比較的簡単にわかるので、我々の分類結果から一挙に従う。また河東の結果をIII型に一般化した青井-山ノ内の分類結果も我々の分類から従う。ロホリン性の特徴付けはまた得られていないが、具体的な例ではたいていロホリン性を持つことがチェックできるので、我々の分類で知られている実数群の作用はほとんど分類できる。本年度は因子環への群作用の研究を主に行った。まず単射的因子環への離散従順カッツ環の作用の研究を行った。これは北海道大学の戸松怜治氏との共同研究で以前から進めていたものであるが、最近の安藤-ハーゲラップの超積フォンノイマン環の理論の成果も一部取り入れて、証明をより整備した。これによってかなりのクラスの離散従順カッツ環の作用の分類が得られた。その結果として連結単純リー群の単射的III型因子環への極小作用の分類が得られた。次に部分因子環のオービフォールド構成についての考察を行った。この構成でもっとも重要な点は接合積をとった際に主グラフの変化が起こるためのある種の障害類が消えるかどうかの判定である。一般的にはパラグループ理論のもっとも難しい議論を使わないとわからないのだが、主グラフにいい条件があるときは比較的容易に障害類が消えることが証明できた。その応用として主グラフがディンキングラフD_{2n}である部分因子環の存在が容易に証明される。片山-竹崎による外部的作用(G核)の分類の研究も行った。彼らの議論ではある種の群の分解が必要となるが、これを用いず直接分類する研究を行った。そのために彼らと違う不変量の定式化を行い(実際は同値なものであるが)、以前の私の群作用の統一的な分類の議論を適用した。またモデル作用の構成も群の分解を使わずに行った。これには一部林-山上による従順テンソル圏の両側加群での実現の結果を用いている。今年度は主に単射的因子環への一径数自己同型群の作用の研究を行った。岸本によって導入されたC*環上の一径数自己同型群のロホリンの性質をフォンノイマン環の場合に一般化した上で、ある種の単車的因子環へのロホリン性をもつ一径数自己同型群の分類を行った。この結果の系として単射的III_1型因子環の一意性の新たな証明が得られた。また以前に河東によって得られていた単射的II_1型因子環の一係数自己同型群の分類に関する結果がほぼ全て私の結果から従うこともわかった。この手法は戸松氏との共同研究でさらに発展させて一般の単射的因子環上のロホリン性を持つ一係数自己同型群の分類にまで一般化できた。この定理を応用するため様々な一径数自己同型群においてロホリン性を持つかどうかを確かめることが重要であるが、その際に一番有用な結果はロホリン性と不変的漸近内部性が互いに双対の関係にある、ということである。実際上述した単射的III_1型因子環の一意性においてはこの関係が本質的である。またほとんどの例においてロホリン性が直接わかることはあまりなく、普遍的漸近内部性の方が比較的確かめやすい。このアイディアを発展させて、無限テンソル積型一径数同型群や、クンツ環上の擬自由的な一径数同型群からくるような例の分類も可能となっている。また真にエルゴート的な流れはロホリン性を持つことが天井関数構成法を用いることによってわかる。これと上述の双対性を組み合わせることにより、コンヌによるIII_0型因子環が性質ガンマを持たないことの別証明を得た。

今年度は作用素環の群作用に関して次のことを研究した。ます単射的因子環へのG核(片山-竹崎の意味での外部的作用)の研究を行った。分類については片山-竹崎によって一応の分類定理は得られているが、彼らのアプローチでは3コサイクルに付随する分解群を利用する必要がある。この群の構成はあまり標準的ではないが、群作用の分類の手法を一般化して、分解群を用いないで彼らの分類定理を証明した。不変量としてはある種のコホモロジーが現れる。また実際に不変量を実現する作用を構成する問題があるが、片山-竹崎の不変量を記述の仕方を変えることによって、分解群を用いずに構成した。この構成では自由な外部作用の存在が必要となる。林-山上の理論の応用として、このような作用が得られることは知られているのだが、カテゴリー的な議論を駆使するので、彼らの構成を若干変えることにより、より見やすい作用の構成を行った。鍵となるのは離散従順群上にある種のエルゴート性を持つ確率測度の存在である。また部分因子環論から生じるテンソル圏とそのLongo-Rehren部分因子環についても研究した。特にテンソル圏が組みひも作用素を持ち、かつ非退化な極小拡張が存在する場合を考察した。この場合2つのLR部分因子環が得られこれらは接合積の関係にある。この状況で極小拡張に自然なgradingが存在することを示し、かつテンソル圏や、加群圏の理論を適用して、この接合積を与える作用がどのように生じるかを、gradingとの関係において研究した。最終年度においては主に部分因子環から生じるテンソル圏と自己同型の関係についての研究を行った。テンソル圏がgradingをもつときに、このテンソル圏は自明なgradingに対応するテンソル圏の拡大とみなせる。このとき生じる量子二重化のテンソル圏上にgradingに由来する対称性が生じるのだが、それを具体的にLongo-Rehren部分因子環上の自己同型として実現し、実際にどのような対称性となるかを具体的に計算して記述した。期間全体で実施した研究について。第一に作用素環上の群作用の分類について研究した。実数群の作用の分類について戸松怜治氏と共同研究しロホリン性を持つような作用の分類や性質を研究した。分類の応用例として単射的III_1型因子環の一意性の別証明を与えた。ただしこれにはConnes,Haagerupの結果を用いている。また今まで知られている実数群の作用の分類結果が我々の分類結果から従うことも示した。またコンパクトカッツ環の作用の分類も戸松氏と共同研究し、特に連結コンパクト群の作用の分類結果を得た。群の外部的作用の研究も行い、片山-竹崎のような一種の分解群を導入することなく、分類及びモデル作用の構成を与えることにも成功した。部分因子環の群作用についての研究では、オービフォールド構成法における障害類がいつ消滅するか、という問題で、複雑な計算を要しない簡明な十分条件を与えた。その応用としてはD_{2n}型部分因子環の存在が簡単に従うことを示した。私は作用素環上の群作用の研究を主に行った。その結果としてまず離散従順群の単射的因子環への作用の統一的な証明を得た。つぎに戸松怜治氏との共同研究で、ロホリン的な性質をもつ一径数自己同型群の分類をおこなった。その応用の一つとして、単射的III_1型因子環の一意性を因子環の構造定理の観点から証明を与えることに成功した。また戸松怜治氏との共同研究で、コンパクト群の単射的因子環への作用の分類を行った。
プロテインキナーゼCζの存在多様性と細胞増殖における役割

まず、WYF-31細胞の増殖制御に伴う1-PKCζ, h-PKCζK変化について10%FCS存在下で増殖期にある細胞と、0.5%FCS存在下で静止期にある細胞での比較を行った。その結果、増殖を制御させると可溶性画分、膜画分ともにh-PKCζK量が減少し1-PKCζの量が増加することが明らかとなった。このことは、1-PKCζ, h-PKCζ各々が細胞周期特異的な役割を果たしている可能性を示唆している。次に、両PKCζの差異を分子レベルで明らかにする目的でPKCζのC末端ペプチドに対する特異的抗体を作製し、更にこの抗体を用いた抗体カラムによる検討を行った。その結果、h-PKCζは効率よく抗体カラムに吸着するのに対し、1-PKCζはほとんど吸着しないことが明らかとなった。このことは、1-PKCζはintactの状態ではC末端の抗体に対し、認識されにくい構造になっていることを示している。そこで次に、1-PKCζ, h-PKCζは同一のタンパクに由来しているのか否かを検討するためWYF-31細胞にPKCζの遺伝子を導入し、stableにPKCζを高発現させた細胞を樹立し両PKCζの発現量を比較、検討した。その結果、得られた3株の高発現株いずれにおいてもh-PKCζの発現量がWYF-31細胞に比べて顕著に増大していること、1-PKCζの発現量についてはWYF-31細胞と差異は認められないことが明らかとなった。これらの結果は、h-PKCζは従来報告されているPKCζに相当するものであり、1-PKCζはh-PKCζとは別のタンパクに由来している可能性を示している。更に両者は外来性基質のリン酸化、及び自己リン酸化に関してco-factor要求性が異なることを確認しており、この結果も上記の可能性を示唆している。以上の結果から、WYF-31細胞にはPKCζのC末端ペフチド抗原に対するエピトープを共有し、酵素学的性質からも同じaPKCアイソザイムのグループに分類されるものの、従来のPKCζとは異なるタンパクに由来すると考えられる1-PKCζが存在することで、更に1-PKCζは静止期的WYF-31細胞において重要な役割を果たしている可能性が示された。
ミュータンスレンサ球菌の引き起こすIgA腎症悪化メカニズムの解析

これまでの臨床研究において、IgA腎症患者口腔内には、コラーゲン結合タンパク(Cnm)を菌体表層に発現する齲蝕病原性細菌Streptococcus mutans株の保有率が健常者と比較して有意に高いことを明らかにしてきた。さらに、IgA腎症患者群のうち、Cnm陽性S. mutans株を保有している患者群では、Cnm陰性S. mutans株保有群と比較して、齲蝕経験歯数およびタンパク尿の値が有意に高いことも示してきた。動物実験では、まずIgA腎症患者より検出したCnm陽性S. mutans株を齲蝕モデルラット口腔内に定着させ、齲蝕を誘発させた。菌の定着後、様々な時期において検討を行った結果、菌の定着後24週におけるラット腎臓において、IgA抗体およびC3抗体を用いた免疫染色を行ったところ、腎臓糸球体において、IgAおよびC3の沈着が確認され始め、菌定着後32週で、顕著に認められる結果となった。本研究の結果から、Cnm陽性S. mutans株によって口腔内で齲蝕を誘発させ、長期間飼育を行ったラットにおいて、菌が血液中に持続的に侵入することにより何らかの免疫異常を生じ、腎臓でのIgAやC3の沈着を促進させ、IgA腎症様腎炎を発症させている可能性が示唆された。現在、これら病態の発症のメカニズの詳細の解明のため、腎臓以外の臓器に着目し、屠殺時に採取した脾臓や腸より全RNAを抽出し、マイクロアレイにより遺伝子的発現の変化を網羅的に解析を行っていくところである。研究当初に予定していたう蝕モデルラットを用いた動物実験に関しては予定通りに進展している。今後は、腎臓以外の他の臓器に焦点を当て、病態発症のメカニズムの詳細を明らかにしていく予定である。今年度得られた結果は概ね予測通りであったため、次年度も申請書に記載した当初からの予定通り推進していきたいと考えている。また、順調にデータが得られているため、学術大会での発表を積極的に行い、論文発表を行いたいと考えている。これまでの臨床研究において、IgA腎症患者の口腔内から検出されるう蝕病原性細菌Streptococcus mutansでは、表層にコラーゲン結合タンパク(Cnm)の保有率が健常者と比較して有意に高いことを明らかにしてきた。さらに、IgA腎症患者群のうち、Cnm陽性S. mutans株を保有している患者は、Cnm陰性S. mutans株保有している患者と比較して、う蝕経験歯数およびタンパク尿の値が有意に高いことが示された。う蝕モデルラット動物実験では、IgA腎症患者より検出されたCnm陽性S. mutans株をラットの口腔内に定着させ、16、24および32週で腎臓の状態を評価した。各時期において体重や腎臓重量には両群の間に有意な差は認められなかった。また、屠殺時に摘出した腎臓を用いて、IgA抗体およびC3補体に対する抗体を用いた免疫染色を行ったところ、菌の定着後24週目のラット腎臓の糸球体では、IgA腎症患者と同様にIgAおよびC3の沈着が他の時期と比較して顕著に認められた。本研究の結果から、Cnm陽性S. mutans株が、口腔内でう蝕を誘発し、さらに血液中に侵入することにより何らかの免疫異常を生じ、腎臓でのIgAやC3の沈着を促進させ、IgA腎症を発症させている可能性が示唆された。現在、さらに長期にわたる病状の推移を観察するため、菌の定着後24週以降での、IgAおよびC3の沈着の程度の進行の度合い、病状悪化の程度を検討しているところである。得られた結果をもとに、Cnm陽性S. mutans株の関連するう蝕モデルラットにおけるIgA腎症発症の時期の特定および発症メカニズムに関しての詳細を追究していく予定である。研究当初に予定していたう蝕モデルラットを用いた動物実験に関しては予定通りに進展した。今後はIgA腎症を有する患者の口腔から分離されたS. mutans株の生物学的性状に関しての分子生物学的手法を用いて検討する予定である。

現在、これら病態の発症のメカニズの詳細の解明のため、腎臓以外の臓器に着目し、屠殺時に採取した脾臓や腸より全RNAを抽出し、マイクロアレイにより遺伝子的発現の変化を網羅的に解析を行っていくところである。研究当初に予定していたう蝕モデルラットを用いた動物実験に関しては予定通りに進展している。今後は、腎臓以外の他の臓器に焦点を当て、病態発症のメカニズムの詳細を明らかにしていく予定である。今年度得られた結果は概ね予測通りであったため、次年度も申請書に記載した当初からの予定通り推進したいと考えている。また、順調にデータが得られているため、当初の予定を前倒しして論文発表を行いたいと考えている。今年度得られた結果は概ね予測通りであったため、次年度も申請書に記載した当初からの予定通り推進していきたいと考えている。また、順調にデータが得られているため、学術大会での発表を積極的に行い、論文発表を行いたいと考えている。(理由)組織からのRNA抽出を行う予定であったが、動物実験が計画以上に時間を要したため。(使用計画)RNA抽出キットの購入
運動過程の客観的評価に基づく運動学習支援システムの開発

運動は生活習慣病の罹患率や死亡率を下げ、高齢者においても寝たきりや死亡を減少させる効果があるといわれているが、幼少期に体育が不得手であった者は成人してからの運動習慣が低いといわれていることから、体育授業の質の向上は高齢者の介護負担の抑制につながる長期的方策の一つであるといえる。しかしながら、学習者は運動の成功・失敗は知り得ても、自身の運動の過程を客観的に理解することはできず、模範的動作の習熟は困難な現状にある。本研究は、小学校・中学校の体育授業における運動学習場面を対象とした、MicrosoftのKinect for Windowsセンサーを用いた低コストで簡便な児童生徒の運動学習支援システムの開発を目的としている。平成30年度は、平成29年度までに開発したソフトウェアのプロトタイプに関して、学生や共同研究者に実際にソフトウェアを使用してもらった上で意見聴取を行った。その結果、「3次元の任意の視点から運動姿勢を確認できるようにしたい」「測定時は画面が遠くなり見づらいので拡大表示できるとよい」「手本となる動きとの比較をするだけではなく、リアルタイムで手本の動きを模倣することにより習熟を促す機能がほしい」といった意見・要望が上がったので、今年度はこれらの機能を実装した。一方、平成29年度中盤にKinectが販売中止となったことから平成30年度は他社後継機種の検討を行う予定であったが、Microsoft社が新型Kinectの開発を発表したため、他社デバイスへの移植作業は行わないこととした。該当研究における平成30年度の研究発表業績は査読付論文1件、国際学会発表1件、国内学会発表2件である。現在は、平成30年度に開発したソフトウェアの小中学校での実地評価を行うために調整中である。研究計画で平成30年度までに作成を予定していたKinectを用いた運動学習支援アプリケーションについては、必要となる機能、望ましいインターフェースを実装し、ほぼ完成を見た。しかしながら、小中学校の体育授業で実際に使用した上での評価は一部実施したものの、協力校の授業進行とのスケジュールが合わず、十分なデータが得られていない。従って期間延長した上で今年度はフィールド調査に重点を置く予定である。開発したソフトウェアを教育現場において教諭および生徒に実際に使用してもらい、その結果のフィードバックを受けてソフトウェアの改良を行うとともに、カメラ角度等のパラメータの設定や対象運動種目の検討を行う。平成28年度は、大きく分類して2段階で研究を行った。まず、本システムの開発準備として、必要となる要件や機能を探るために、過去の研究で開発したKinectセンサによる歩行分析システムを協力小中学校に持ち込み、体育や部活動における運動動作を生徒自身で計測してもらった上で使用感や効果について聞き取り調査を行った。また、教員からも体育授業における応用の可能性について意見聴取を行った。次に、上記調査を踏まえてソフトウェアのプロトタイプを開発した。現段階のソフトウェアでは、学習者の動作を測定した上で骨格をリアルタイム表示し、また学習者が自身の動きを確認することができるようにプレイバック機能およびスライドバーによるスロー再生、早送り機能を備えている。さらに、手本となる指導者の動きをあらかじめ記憶しておくことにより、指導者と学習者の動きを並べて表示し、その差異を確認することができる。該当研究における平成28年度の研究発表業績は、国内学会発表4件である。現在は、開発したソフトウェアのフィールド評価を行うべく準備中である。平成28年度の計画は、システムインタフェース確立のための体育教師に対する情報収集およびシステム開発と精度評価であった。研究計画は順調に推移しており、開発したシステムの教育現場における評価と効果測定のフェーズに移行している。平成29年度は、大きく分類して2つのフェーズで研究を行った。まず、平成28年度に開発したソフトウェアのプロトタイプに対し、学生に実際にソフトウェアを使用してもらった上で意見聴取を行った。その結果、「複数の運動者の動きを重ね合わせて比較したい」「記録したスティックピクチャの同期を取る機能がほしい」といった意見の他、共同研究者からは「肩回旋の角度や身体各体節がなす角度を可視化したい」「小中学生向けにアイコン等を用いたインタフェースとしたい」といった要望が上がり、今年度はこれらの機能を実装した。

一方、平成29年度中盤にKinectが販売中止となったことから後継機種の検討を行ったが、現段階では飛びぬけて有望と思われるデバイスが挙げられないため、今年度の開発はKinectを使用した上で小規模なものにとどめ、平成30年度にデバイスの選定とソフトウェアの移植作業を含め本システムの完成を目指すこととした。該当研究における平成29年度の研究発表業績は査読付論文1件、国内学会発表2件である。現在は、平成29年度に開発したソフトウェアの実地評価を行うべく準備を行っている。平成29年度の計画は、体育授業におけるカメラ位置・運動方向等のパラメータ設定であったが、本年度中盤にマイクロソフト社からKinectの販売中止が突如発表され、後継デバイスに移植する必要が生じたため、これを平成30年度に延期することとした。一方で平成30年度に実施予定であったインタフェース関連の開発等、デバイスに依存しない部分については平成29年度に前倒しして実施することにより、研究の遅れを最小限にとどめることとした。上述の外的要因を除けば研究計画は順調に推移している。運動は生活習慣病の罹患率や死亡率を下げ、高齢者においても寝たきりや死亡を減少させる効果があるといわれているが、幼少期に体育が不得手であった者は成人してからの運動習慣が低いといわれていることから、体育授業の質の向上は高齢者の介護負担の抑制につながる長期的方策の一つであるといえる。しかしながら、学習者は運動の成功・失敗は知り得ても、自身の運動の過程を客観的に理解することはできず、模範的動作の習熟は困難な現状にある。本研究は、小学校・中学校の体育授業における運動学習場面を対象とした、MicrosoftのKinect for Windowsセンサーを用いた低コストで簡便な児童生徒の運動学習支援システムの開発を目的としている。平成30年度は、平成29年度までに開発したソフトウェアのプロトタイプに関して、学生や共同研究者に実際にソフトウェアを使用してもらった上で意見聴取を行った。その結果、「3次元の任意の視点から運動姿勢を確認できるようにしたい」「測定時は画面が遠くなり見づらいので拡大表示できるとよい」「手本となる動きとの比較をするだけではなく、リアルタイムで手本の動きを模倣することにより習熟を促す機能がほしい」といった意見・要望が上がったので、今年度はこれらの機能を実装した。一方、平成29年度中盤にKinectが販売中止となったことから平成30年度は他社後継機種の検討を行う予定であったが、Microsoft社が新型Kinectの開発を発表したため、他社デバイスへの移植作業は行わないこととした。該当研究における平成30年度の研究発表業績は査読付論文1件、国際学会発表1件、国内学会発表2件である。現在は、平成30年度に開発したソフトウェアの小中学校での実地評価を行うために調整中である。研究計画で平成30年度までに作成を予定していたKinectを用いた運動学習支援
歪み超格子構造によるピコ秒/サブナノ秒偏極電子ビームの生成

我々の半導体光励起機構を用いるスピン偏極電子ビーム源はつぎの3つの物理的機構から成っている。(1)生成機構:GaAs系半導体の価電子帯電子の角運動量選択励起によりスピン偏極電子を生成する。(2)移行機構:この電子がスピン緩和を受けつつ半導体中を表面までドリフトする。(3)負の電子親和性(NEA)表面のポテンシャル障壁をトンネルした電子が電子銃の電界に導かれて偏極電子ビームが形成される。今年度の成果の1つは、新たに名古屋大学で試作したGaAs-GaAsP超格子構造フォトカソードから85%を超える偏極度、0.4%の量子効率を有する偏極電子ビームが生成できることが確認されたことであり、この性能はさらに向上できる余地がある。2つ目の成果は、イオン衝撃に対して破壊されやすく高い量子効率維持が難しい(3)のNEA表面を使う替わりに、安定なPEA表面を用いても偏極電子ビームを取り出すことが可能な「2光子励起型偏極電子源の着想」を得たことである。すでに、円偏光させた2光子(1064nm波長のレーザー光)でGaAs結晶を照射したときに生ずるフォトルミネッセンスの円偏光度(約26%)を確認し、この値より価電子帯から伝導帯へ励起された電子の偏極度が86%であることを確認できた。現在は、実用化を目指して、真空中へ引き出しビームの偏極度の測定実験を準備している。
石棺に塗布された赤色顔料についての基礎的研究

古墳時代の石棺への赤色顔料の塗布は、これまで漠然と棺内全面に塗布されていると考えられていた。しかし、本研究により部分的な塗布によるものが一定量認められることが明らかとなった。塗布された赤色顔料の種類については、朱とベンガラ(ベンガラは粒子形態から2分)が認められた。これらの違いは、時期、地域、石棺石材の産地、石棺形態など、様々な差との相関関係が認められた。今後、他の赤色顔料関係資料の調査を進めるとともに、他の考古資料の研究成果をも援用しながら、このような差が生じた背景を検討したい。本研究は、古墳時代の石棺に塗布された赤色顔料について、赤色顔料を形態や組成から分類を行い、どのような赤色顔料が使用されているかを明らかにする。さらにその塗布範囲(石棺内面か外面か、局所的か等)についても分類を行い、棺を赤く塗る風習の成立や展開について検討を行うものである。当該期の赤色顔料は遺骸頭部や副葬品に使用されていることも多いので、石棺への塗布の認定については目視と実体顕微鏡観察を十分行ない判断した。今年度は、その風習の出現地の一つと考えられている九州地方で調査を行った。本年度、大分県日田市との受託研究として行った吹上遺跡6次調査出土の4・5号甕棺墓で、甕棺内面に赤色顔料が塗布されていることを明らかにした。本科研費で北部九州の甕棺墓を精査したところ、吹上例と同時期の弥生時代中期後半の甕棺墓に同様な事例が一定量認められた。赤色顔料は一般的に朱とベンガラの2種類が知られているが、今回調査を行った甕棺墓では全て朱のみであった。弥生時代中期後半以降の墓制として箱式石棺墓がよく知られているが、これは棺内面にベンガラを塗布するという特徴がある。甕棺墓と箱式石棺墓という墓制の違いによって内面に塗布された赤色顔料が異なっている点は大変興味深い調査結果である。古墳時代の石棺では、内面にベンガラを使用するものだけが認められた。筆者による過去の調査で、内面に朱を塗布した事例は1例のみであったため、九州地方の石棺にはベンガラが塗布されることが特徴であったと考えられる。本研究は、古墳時代の石棺に塗布された赤色顔料について、赤色顔料の粒子形態や組成からの分類を行い、どのような赤色顔料が使用されているかを明らかにする。さらにその塗布範囲(石棺内面か外面か、また局所的か等)についても分類を行い、棺を赤く塗る風習の成立と展開について検討を行うものである。石棺を主な対象としたのは、木棺に比べ腐朽しない点から、粉体である赤色顔料の原位置を知ることのできる数少ない考古資料と考えたからである。今年度は、特に初期の石棺が数多く分布する中国・四国地方を対象とする予定であったが、赤色顔料が塗布されていたと想定される木棺痕跡が出土した新潟県胎内市の城の山古墳(古墳時代前期)の発掘調査に参加できたことから、赤色顔料使用の様相が断片的にしか知られていなかった日本列島東半部を中心に調査を行った。棺だけでなく埴輪に塗布された赤色顔料についても調査を行った。調査墳墓は、福井県5、富山県6、新潟県3、静岡県5、長野県3、神奈川1、千葉県4、群馬県4、栃木県5、福島県6の合計42基となった。調査の結果、西日本では一般的な棺内での朱とベンガラの使い分けが、古墳時代前期中頃の新潟県北部と栃木県北部で認められており、畿内への伝播とほぼ時間差が無いことが判明した。また、福井県にある前期後半の石棺では、石棺内に朱が塗布され、石室壁面にはベンガラが塗布されていた。この赤色顔料の使い方については、北部九州や讃岐の初現期の石棺を有する古墳においても共通しており、大変興味深い現象である。本研究では、弥生時代古墳時代の墳墓の埋葬施設(室、槨、棺)への赤色顔料の塗布について、その種類や塗布範囲の調査を行い、時期差や地域差等について検討することを目的とする。これまで墳墓から出土する赤色顔料の使用方法については、塗布や散布、敷かれたなどと言われることがあるが、使用対象が木棺や遺骸といった有機物であることが多く、実際にはその使用方法は明確ではない。ここでは、石棺や甕棺などの腐朽しない棺を主な調査対象とし、これらの点について検討を行うものである。丹塗土器や埴輪、主体部の赤色顔料などの関連資料についても積極的に調査を行い、石棺や甕棺などでの調査結果を、より多角的に検討する上での参考資料とした。主な成果は以下の通りである。・調査墳墓は、計19基となった。・発掘中の福岡県内の11墳墓の調査を行ない、墳墓での赤色顔料使用状況の地域性を把握できた。・赤色顔料の塗布・付着が明瞭な木棺の痕跡が残る新潟県内の前期古墳の報告書作成のため、昨年度に引き続き赤色顔料使用の様相が不明な東日本の古墳について調査を行い、その位置付けを行った。・個人で保管、管理されている赤色顔料について、整理に着手した。調査墳墓数が着実に増加しており、また新知見も得られており、概ね順調に進展していると判断した。

本研究では、弥生時代古墳時代の墳墓の埋葬施設(室、槨、棺)への赤色顔料の塗布について、その種類や塗布範囲の調査を行い、時期差や地域差、階層差等の有無を検討することを目的とする。これまで墳墓から出土する赤色顔料の使用方法については、塗布や散布、敷かれたなどと言われることがあるが、使用対象が木棺や遺骸といった有機物であることが多く、実際にはその使用方法は明確ではない。ここでは、石棺や甕棺などの腐朽しない棺を主な調査対象とし、これらの点について検討を行うものである。丹塗土器や埴輪、木棺の赤色顔料などの関連資料についても積極的に調査を行い、腐朽しない棺での調査結果をより多角的に検討する上での参考資料とした。今年度の特記すべき調査としては、発掘調査後に部材の一部が埋め戻される予定の玉丘古墳(兵庫県加西市)の長持形石棺の調査を行なうことができたことが挙げられる。大王墓にともなう長持形石棺は、現地に埋め戻されているものが多く、調査可能なものは大変少ない。今回の調査は大変貴重な機会となった。また、関連調査として実施していた城の山古墳(新潟県胎内市)の報告書をまとめ、東日本の前期古墳での赤色顔料の種類や使われ方等を初めて明らかにすることができた。事業全体の成果としては、石棺内面全面に赤色顔料を塗布する地域、部分的にしか塗布しない地域(蓋の合わせ面のみ塗布、蓋内面のみ塗布、蓋内面以外の内外面全面塗布など)が認められたことにより、塗布範囲に地域性があることが明らかになった。この地域性には年代差だけでなく、石棺材や石棺形態との関連性も認められた。石棺に塗布された赤色顔料については、地域や編年、塗布範囲等との相関関係があることが明らかになった。古墳時代の石棺への赤色顔料の塗布は、これまで漠然と棺内全面に塗布されていると考えられていた。しかし、本研究により部分的な塗布によるものが一定量認められることが明らかとなった。塗布された赤色顔料の種類については、朱とベンガラ(ベンガラは粒子形態から2分)が認められた。これらの違いは、時期、地域、石棺石材の産地、石棺形態など、様々な差との相関関係が認められた。今後、他の赤色顔料関係資料の調査を進めるとともに、他の考古資料の研究成果をも援用しながら、このような差が生じた背景を検討したい。今年度は、特に初期の石棺が数多く分布する中国・四国地方を対象とする予定であったが、幸運にも新潟県胎内市の城の山古墳(古墳時代前期)の発掘調査に参加できたことから、赤色顔料使用の様相が断片的にしか知られていなかった日本列島東半部を中心に調査を進めたため。次年度は、本研究の最終年度に当たるため、未着手の地域や時代の古墳の調査を実施し、研究成果を総括する予定である。考古学、文化財科学次年度は、中国・四国地方の資料を中心とする計画であるが、今年度と同様に赤色顔料が良好に残る棺が発掘調査中であれば、それ以外の地域でも積極的に訪問し、発掘現場での赤色顔料の調査を進めたい。棺を赤く塗る風習は、これまで弥生時代中期後半の箱式石棺墓と考えられていたが、同時期の甕棺墓でも確認することができた。各墳墓で使用された赤色顔料は、箱式石棺墓では内面にベンガラ、甕棺墓では内面に朱というように、墓制によって異なっていたことを明らかにすることができた。これらの成果は、本研究で初めて指摘することができた知見であり、今後、古墳時代への展開を考えるにあたって大変重要な成果と言える。公用車を使用したり、館の用務や他の科研費と連続して出張することができたので、旅費を節約できた。反面、調査地域が偏ってしまった。予定していた現地調査の回数が少なくなったため、次年度使用額が生じてしまった。
短波長自由電子レーザーを用いた電子緩和過程の解明と制御

身の回りで起こる数多くの物理的・化学的現象は電子の運動により引き起こされる。光合成等自然界で重要な反応の理解や半導体等電子デバイスの材料開発には電子の運動:電子ダイナミクスを知ることが欠かせない。電子ダイナミクスを調べる方法としてspLEAD電子分光法が最近提案された。X線等エネルギーの高い光で不安定になった物質にレーザーを照射すると、レーザーからさらにエネルギーを得て電子を出すspLEAD過程が起こる。この過程は物質内部の異なる電子との相関により引き起こされるため、この際に発生した電子を調べるspLEAD電子分光法を用いれば物質内部の電子ダイナミクスを詳細に知ることができると予想されている。
アディポサイトカインを応用した次世代再生医療システムの開発

脂肪組織中には体の組織を構成する様々な細胞に分化できる特殊な細胞(ADSC: Adipose Derived Stem Cell、脂肪幹細胞)が存在している。我々はこれまで代謝学的観点から脂肪組織を内分泌臓器として位置づけ、アディポサイトカインの概念を確立してきた。本研究において脂肪幹細胞を組織再生のための単なる細胞ソースのみとして捕らえるのではなく、有効なアディポサイトカインを分泌する自己由来細胞として次世代型再生医療システムに臨床応用することを目的として以下の研究を行った。1.マウス血管病への治療応用血管新生治療への試みとして、マウス白色脂肪組織より調整した細胞群を培養し、マウス下肢虚血モデルの虚血部位にinjectionし、その有効性を報告した。2.ヒト再生医療組織の生体への影響大阪大学未来医療センターにてGMP基準に準拠したCPC(セルプロセッシングセンター)でのヒト脂肪組織よりの細胞調整を行い、これを利用して角膜上皮細胞シートの作成さらにヒトへの移植を行った。慢性期効果判定が可能であった患者様に対して安全性および有効性を評価し、現在論文投稿中である。3.臍帯血造血幹細胞の体外増殖法の開発ヒト脂肪幹細胞の臍帯血由来幹細胞に対するフィーダー効果も見出された。本作用のメカニズムとして骨髄間葉系細胞に発現しているURB(Up-Regulated Bombesin receptor subtype3 knock out mouse)タンパクが脂肪前駆細胞に由来する血液系幹細胞増殖因子の一つとして機能する可能性があると考えられた。さらに本因子が脂肪組織に極めて高発現を示し、脂肪前駆細胞や脂肪前駆細胞由来の脂肪細胞から分泌される新規アディポサイトカインとして機能する事を論文報告した。目的:自己脂肪組織由来のアディポサイトカインを分泌するフィーダー細胞を用い、安全かつ有効な再生医療を実践するための、動物モデルおよびヒトでの臨床検討を行った。(*フィーダー細胞:胚性幹細胞、組織幹細胞、分化細胞など、組織再生に必要不可欠と考えられる細胞を分化または維持するための細胞のこと)。1.マウス血管病への治療応用血管新生治療への試みとして、マウス白色脂肪組織より調整した細胞群をEGFおよびVEGFを加えたEGM培地で培養し、マウス下肢虚血モデルを作成して10日後に虚血部位に1x10^6個ずつinjectionし、2週後、4週後の左右血流比(Laser Doppler Image測定)を検討し、その有効性を報告した。2.ヒト再生医療組織の生体への影響大阪大学未来医療センターにてGMP基準に準拠したCPC(セルプロセッシングセンター)でのヒト脂肪組織よりの細胞調整を行い、これを利用して角膜上皮細胞シートの作成さらに以下に示す研究ガイドラインにてヒトへの移植を行った。2.試験期間約1年間3.症例数10名4.適応疾患熱・化学腐蝕、Stevens-Johnson症候群など遷延性角膜上皮欠損5.方法患者さん自身のオートの脂肪前駆細胞をフィーダー細胞とした培養細胞シート移植6.エンドポイント:半年後安全性の評価;眼局所の顕微鏡観察、感染症検査有効性の評価;視力回復度と角膜透明度。目的:安全かつ有効な再生医療を実践するために、自己由来アディポサイトカインを分泌するフィーダー細胞を提供するためヒトでの臨床検討を行った。1.自己由来アディポサイトカインによる再生医療組織のヒト生体への影響角膜移植待機患者に対し、患者さん自身のオートの脂肪前駆細胞をフィーダー細胞とした細胞調整を行い、角膜上皮細胞シートの作成及び培養細胞シート移植(Phase I/II)研究を行なった。平成19年度中に移植後24ヵ月後の慢性期効果判定が可能であった3名の患者様に対して安全性および有効性を評価した。安全性に関しては眼局所の顕微鏡観察、感染症検査にて問題がなく、有効性に関しては視力回復度と角膜透明度が確認された。現在、論文投稿中である。

2.臍帯血造血幹細胞の体外増殖法の開発角膜上皮培養細胞シート移植と同様の細胞調整を行い、臍帯血由来の血液系幹細胞に対する効果を財団法人先端医療振興財団との共同研究により検討を行った。脂肪前駆細胞には骨髄間葉系細胞と同等のフィーダー効果があることが見出された。本作用のメカニズムとして骨髄間葉系細胞に発現しているURB(Up-Regulated Bombesin receptor subtype3 knock out mouse)タンパクが脂肪前駆細胞に由来する血液系幹細胞増殖因子の一つとして機能する可能性があると考えられた。さらにURBタンパクは脂肪組織に極めて高発現を示し、脂肪前駆細胞や脂肪前駆細胞由来の脂肪細胞から分泌される新規アディポサイトカインとして機能する事を論文報告した。
複合体形成に伴うエントロピー損失を高度に抑制したノルボルナン型人工核酸の開発

本研究では、核酸複合体形成の際に生じるエントロピー損失を最小限に抑制した人工核酸の設計・開発を行った。まず、核酸糖部のフラノースをノルボルナンに置換し、バックボーンを短縮化することで揺らぎを抑制した誘導体の合成に取り組んだ結果、重要中間体を得ることに成功した。しかし、それ以降の誘導体化の進行が難しかったため、ノルボルナン骨格の炭素原子の1つを酸素原子に置換した誘導体を設計、合成を開始した。現在核酸塩基部の導入まで行っており、さらなる誘導体化を進めている。本研究では標的核酸に対する親和性の飛躍的な向上を目指し、核酸の複合体形成に伴うエントロピーの損失を極めて高度に抑制したノルボルナン型人工核酸を開発する。開発した人工核酸の高い標的核酸親和性を利用して細胞系で翻訳系を阻害し、これまでにない高効率的な遺伝子発現制御システムを構築するとともに核酸医薬の素材として優れた分子を創出する。本研究の初年度であるH25年度では、設計したノルボルナン型人工核酸の化学合成を検討した。D-リボースを出発原料とし、当初立案した合成経路に従ってヌクレオシド合成を試みた結果、11工程で核酸塩基導入に必要なエポキシ体の合成に成功した。続いて、得られたエポキシ体に対してチミン塩基の導入を検討した結果、当初計画していた塩基性条件下では反応が進行しないことが明らかとなった。そこで、種々条件を検討した結果、トリメチルシリルトリフルオロメタンスルホン酸存在下で目的物を得ることに成功した。現在、引き続きヌクレオシドの合成を進めている。今年度は昨年度に引き続きノルボルナン型人工拡散のモノマー合成を進めた。まず昨年度達成した核酸塩基の導入に続き、架橋構造構築の検討を行った。種々反応条件や保護基を検討したものの、目的とするノルボルナン骨格の構築には至らなかった。そこで架橋構造の構築を容易に行うべく、ノルボルナン骨格中の1つの炭素原子を酸素原子に置換した誘導体の合成に着手した。同様に市販のD-リボースを出発原料とし、文献(Tetrahedron: Assymmetry 2002, 13, 1189; J. Am. Chem. Soc. 2007, 129, 6216.)に従って9工程で核酸塩基導入の前駆体を得ることに成功した。核酸塩基部の導入は光延反応によって容易に進行し、現在架橋構造の構築を検討している。26年度が最終年度であるため、記入しない。核酸化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画では、初年度にノルボルナン型人工核酸のヌクレオシド合成を達成する予定であったが、合成計画の変更等により核酸塩基導入段階までしか達成できなかったため。今後は、ノルボルナン型人工核酸のヌクレオシド合成を速やかに達成した後、オリゴヌクレオチドへと導入して機能評価を行う。また培養細胞系において遺伝子発現抑制効果を調べ、核酸医薬素材としての可能性を探る。
戦間期中国国内交易の研究

本研究は、戦間期の中国国内交易を数量的・その質的特質の両面にわたって考察することを、目的とするものであった。そのために、作業は統計整理と文献的資料整理を行った。それぞれの概略は以下のとおりである。1,統計整理作業まず中国海関(税関)統計について、港別貿易額・主要製品の流通額そして関税徴収額など関連する事項の数値を、データーベースソフトに入力した。また従来ほとんど知られていなかった香港の貿易統計についても、イギリスの公文書から統計を検索し、同じくデータ入力を行った。さらに日本側の経済調査報告書を利用して、以上の統計を補い得る情報を収集することに努めた。2.文献資料整理まず科学研究費を利用したものとして、英文による中国経済雑誌の収集を行った。また中国の文献として、当該期の中国経済雑誌の記事について収集整理を行った。さらに日本語文献については、国内各地の図書館において検索・利用を行った。以上のような作業の結果、当該期の中国国内の地域別貿易額の増加額・その差異について数量的な知見を得た。またこれまで知られていなかった香港の貿易状況について、統計的な展望を得られたことは成果と考える。その一方で、文献的資料を利用した分析については、さらに作業をすすめる必要を感じている。今後は今回の数量的把握をふまえて、中国交易の質について検討を続けて行きたい。
ソ連邦解体後のロシア国家の変動とイデオロギー状況

この1年間の研究を通しては西側のリベラル・デモクラシーのモデルに対する疑念が強く見られたロシアの政治変動とイデオロギー状況を『ソヴィエツカヤ・ロシア』、『ザ-フトラ』、『わが同時代人』など反エリツィン陣営のナショナリズムに依拠する新聞、雑誌の論調を分析することを通して明らかにすることに努めた。歴史にも西欧派の議論に対するアンチテ-ゼとしてのロシア的独自性、民族性・国家的誇りの議論はよく紹介されるが、同じ反西欧でも例えばチェチェン問題に見られるようにイスラムという全く異質な原理に直面し、それによる攻撃にさらされた時、ナショナリストのなかでどのような対応が見られたのかについてロシア文化や正教理念に根差した「小さなロシア」を唱導するソルジェニツィンに対して「ロシアの大国性」の宿命的性格を強調するミハイル・ナザ-ロフの議論を検討しつつ、明らかにした。そして今日「ロシアの大国性」を体系化するイデオロギーとしてユーラシア主義が再浮上していることを論じた。今日のロシアの政界においてユーラシア主義を唱導しているのはロシア連邦共産党の指導者ジュガ-ノフである。1996年の大統領選挙に望んだジュガ-ノフがいかなる形で「ロシアの大国性」の確立を展望したのかをこの研究のなかで明らかにしたが、それを通してロシア連邦共産党のイデオロギーがマルクス・レ-ニン主義、労働者の階級的原理に依拠するソ連共産党とは異質な構造を持っていることを論証した。総じてこの1年間の研究では、ロシア・ナショナリズム、ロシア国権議論についての展開を伝統的なロシアの政治文化の再確認という形でのみ位置づけるのではなく、議会政治の一応の定着、市場経済のなかでの新しいエリートの登場という環境のなかで、その論理構造にどのような新しい展開が見られるのかについて注目した。
DDS型光吸収超分子を用いた光温熱治療による難治性小児肺がん治療

小児固形がんは、原発浸潤巣・転移巣の適切な治療により予後を著明に改善できることが知られている。申請者は、診断と治療の一期的施行(セラノスティクス)を可能とした新しいDDS(ドラッグデリバリーシステム)型薬剤であるICGラクトソームが浸潤性がんモデル動物の病巣に選択的に集積することを証明し、ICGラクトソームの近赤外光吸収を利用した温熱作用によってがん病巣を縮退させることに成功した。本研究では、ICGラクトソームを用いた光温熱治療によるがん転移巣の治療技術を確立し、がん病巣の根治を目指す。