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放射線腸炎に対する自家脂肪組織由来間葉系前駆細胞を用いた再生治療

放射線腸炎は、放射線による晩期有害事象の一つで、難治例の治療が課題となっている。また東日本大震災後の原発事故において、高線量作業環境下の事故による急性放射線障害の発生に備えるため、再生治療の研究は重要である。本研究では、ヒト自家組織由来間葉系前駆細胞の初代細胞株が、無血清培養液環境下で、最終分化せずに前駆細胞機能と多分化能を維持したまま細胞分裂できることを明らかにした。一方、難治性放射線皮膚潰瘍や腸病変・瘻孔に対する自家間葉系前駆細胞を用いた治療例の比較解析も行った。原子力災害時に、放射線腸炎をはじめ確定的影響の可能性のある症例を、どのように迅速スクリーニング可能かも検討した。放射線腸炎は、放射線治療の代表的晩期有害事象の一つで、昨今の強度変調放射線治療などの放射線治療の進歩により、腹部領域への悪性腫瘍に対する治療数全体は増加することが想像される。新しい治療は放射性腸炎の発生頻度は減少すると思われるが、症例数自体は増加すると予想される。また2011年3月11日の東日本大震災後の原子力災害からの復興において、福島県では特に、原発事故後の廃炉に向けた復旧作業中の事故による急性放射線障害に対しても治療法を確立しておく必要があると考えられる。放射線腸炎は、放射線治療の晩期有害事象の一つで、難治例への治療が課題となっている。また2011年3月の東日本大震災後の原発事故において、高線量作業環境下の事故での急性放射線障害の発生に備えるためにも、再生治療などの開発研究は重要である。本研究ではまずヒト自家組織由来間葉系前駆細胞の初代細胞株が、ES細胞用の培養液環境下で、最終分化せずに前駆細胞機能と多分化能を維持したまま細胞分裂できることがを明らかにした(PLoS ONE 27;6: e19354, 2011)。また晩発性の有害事象には、年齢の要素も考えられるので、臓器は異なるが放射線の感受性に対する年齢の検討も行った(J Rad Res in press)。一方、難治性放射線皮膚潰瘍やクローン病潰瘍・瘻孔に対する間葉系前駆細胞を用いた治療症例の比較解析も行った(Clin Plast Surg 39:281-92, 2012)また高線量放射線照射による組織弾力性低下・瘢痕化、前駆細胞の定着阻害、血流低下などの再生を阻害する局所環境改善をめざして、FGFを用いた治療も動物モデルにて検討した(Wound Repair Regen 21:141-154, 2013)。次に、研究代表者の福島県立医科大学への異動に伴い、原子力災害時の急性放射線障害を視野に入れた基盤研究へシフトすることが重要となった。そのため内部被ばく(Radiat Res 80:299-306, 2013)や外部被ばく( Fukushima J Med Sci 60:207, 2015)の検討を行うとともに、原子力災害のような被災者が多く医療の需要と供給のバランスが崩れた状況下で、放射線腸炎をはじめ将来確定的影響の可能性のある症例を、実用的な手段として、どのようなスクリーニングが可能かも検討した(Health Phys 107:10-17; 2014)。被ばく医療学研究代表者が福島県立医科大学に異動したことにより、本研究は当初予想した放射線治療後の有害事象としての放射線腸炎に対する細胞治療という意味だけでなく、事故原発の廃炉に向けた作業中の急性放射線障害に対する緊急被ばく医療治療への応用可能な基盤研究とすることも大切であると思われる。そのため実際の放射線治療後の放射線腸炎の患者への臨床研究については、前臨床研究レベルまでの基礎研究や基盤研究に限定していて、予定していない。よって臨床応用という面では達成度は不十分ではあるが、まだまだ検討すべき課題があり、一層の基盤研究が重要であると考える。2011年3月に発生した東日本大震災に伴う原子力災害において、研究代表者が長崎大学の被ばく医療支援を担当していたこと、さらに福島県立医科大学に異動となったため、当初の研究計画は実施しにくい状況ではあるが、基盤研究や一部臨床研究は共同研究者により進められている。福島第一原発の廃炉作業中に高線量被ばく患者が万一発生した時に備える意味でも、消化管障害に対する再生治療法開発は喫緊の課題なので、より現実的な再生治療の開発をめざしている。2011年3月に発生した東日本大震災に伴う原子力災害に対し長崎大学からの被ばく医療支援を、研究代表者が中心として行っていたことと、さらに原子力災害後の福島県民健康調査を遂行する主導的役割を担うため、研究代表者が長崎大学より福島県立医科大学に新設された臨床教室へ教授として異動となったため、基礎研究は共同研究者により進行しているが、臨床研究が十分進行していない状況である。

動物実験における有効性の検討を行い、その結果もし細胞移植の効果が何らかの重要なサイトカイン等の発現により規定されていると推定されるならば、中和抗体やsiRNAなどによる検討を行う。その結果次第ではサイトカインカクテル治療の効果も検討する。実際の症例の病理解析によりそれらの遺伝子発現と病態の変化の関連を検討する。自家脂肪組織由来前駆細胞の放射線腸炎への臨床応用への可能性がもしあると判断されるならば、ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針への申請に必要な研究データ集積を行う。脂肪組織由来の再生細胞を用いた臨床研究が困難な時は、研究計画で示していた基礎研究をより精力的に進め、放射線腸炎に対する脂肪組織由来前駆細胞の局所へのリクルート効果機序の科学的根拠を中心に研究する。すなわち放射線障害動物モデルにおいて、平成25年度で研究した増殖因子以外の、抗線維化因子、抗炎症因子、血管新生因子を中心に検討する。長崎大学だけでなく福島医科大学においても本研究の臨床研究面が遂行できるよう現在セットアップしている。また臨床研究が困難な時は、研究計画で示していた基礎研究をより精力的に進め、放射線腸炎に対する脂肪組織由来前駆細胞治療の効果機序の科学的根拠を中心に研究する。すなわち放射線動物モデルにおいて、各種cDNAマイクロアレイを用いて抗線維化、抗炎症、血管新生因子解析を中心に検討する。症例の病理解析や動物実験などに必要な試薬やその他の諸費用。関連する学会発表、論文作成などに必要な費用。学会発表や共同研究などの打ち合わせに必要な旅費等。主任研究者が異動となり、研究スペースの関係で、研究に必要な備品等の購入時期を遅らせなければならなくなったため。次年度の早い時期に、予定していた備品等の購入を行う予定。放射線腸炎動物に対し自家脂肪組織由来前駆細胞(ADRC)治療実験を行い、病変部位に遊走している色素処理ADRCを、フローサイトメトリーで回収し、単一細胞PCRcDNA Microarrayで比較検討する。それによりADRCの放射線腸炎細胞治療における重要な効果機序候補分子を探索する。その候補遺伝子の発現を動物実験に加えて、ヒトの放射線腸炎症例においても解析する。
ゲノム情報を利用した転写因子の標的遺伝子単離法の開発

高等植物の発生過程は多くの転写因子の空間的、時間的に特異な発現によってコントロールされていると考えられる。ホメオボックスやZnフィンガーなどのモチーフを利用したスクリーニングやゲノムプロジェクトなどによって、これまでに数多くの転写因子をコードする遺伝子がクローン化されてきた。しかしこれらの転写因子が発現制御する標的遺伝子群についてはほとんど明らかにされていない。我々はマウスを実験材料として、転写因子の抗体を用いた標的遺伝子クローン化法を開発し、Hox遺伝子のいくつかの標的遺伝子を特定してきた。本研究の目的は、ゲノム情報の明らかになっている線虫をモデル動物として、効率の良い標的遺伝子群の単離法を開発し、多くの動物種で保存されている、発生過程における転写調節機構を明らかにすることである。昨年度作製したタグ付き転写因子導入線虫個体を用いて、転写因子が生体内で結合している配列を濃縮したDNAプールを調製した。この中に濃縮された配列(標的配列)をゲノムDNAチップを用いて検出することができることを示すためにチップを試作し、条件の検討を行った。昨年度作製した、短い(約100bp)線虫ゲノムDNA断片をλgt10ベクターに組み込んだライブラリーを用い、その挿入配列をPCR法によって調製した。このゲノム断片をスポットしたゲノムDNAチップを試作した。線虫全ゲノム中の標的配列を明らかにするためには、10万スポットのチップを必要とするが、今回は1000スポットのチップを作製し、ラジオアイソトープラベルプローブによる検出、Cy3,Cy5を用いたcomparative hybridizationなどの条件について検討を行った。
組織ペプチドーム解析を可能とする技術開発と新規生理活性ペプチドの探索・同定

生理活性ペプチドは生体の情報伝達に不可欠な物質で、組織や細胞が産生するペプチド総体(ペプチドーム)をカタログ化できれば、生理活性ペプチドの発見、創薬、診断法開発に活用できる。培養細胞のペプチドーム解析法を開発し研究を進めてきたが、組織については世界的にも解析法が作成されていない。本研究では組織中の消化・分解ペプチドを特異的に標識する方法を開発し、動物組織に適用して妥当性を検討した。本法による分解ペプチド標識率は予想を下回ったが、標識されたペプチドは分解ペプチドと推定され、それらの排除により内在ペプチドを高い精度で選出可能となった。本法により、組織ペプチドーム解析の精度が大きく向上した。組織のペプチド総体(ペプチドーム)を解析できれば、生理活性ペプチドの発見や診断法開発などにおいて有効なリソースとなるが、タンパク質の消化・分解に由来するペプチドの生成が不可避で内在ペプチドとの識別できないため、十分な研究が実施できていない。本研究では、内在/分解ペプチドの識別法を作成して、有効な組織ペプチドーム解析を実施可能とする。本年度は、ラット下垂体、副腎髄質を対象に組織試料の標識試薬添加前および添加後の処理法、標識試薬の脱離条件などを検討した。組織試料を一定時間、標識試薬に浸漬後、急速加熱処理しプロテアーゼを失活させた後、抽出した。逆相カラムで濃縮し、ゲルロ過HPLCで分離したペプチド画分をLC-Maldi法で解析し、試薬導入率は標識/非標識ペプチドのピーク面積比より算出した。4°C、10分程度の標識試薬への浸漬ではほとんど標識されず、消化が推定されるペプチドでも標識率は低かった。標識試薬と組織をホモジナイズ後、熱処理した際は標識が確実に進行し、分解ペプチド(推定)は高い標識率が観測された。試薬の細胞内移行率の低さが原因と考えられ、組織の細片化や消化分散後、標識試薬入り培養液で加温、振盪、灌流などの条件を設定し時間経過と標識率を検討し、生理的条件に近く簡便でかつ短時間に実施できる方法や条件を検討している。実際、副腎髄質のあるタンパク質では、既報の生合成直後の切断部位に由来するペプチドは全く標識されず、他の部位に由来するペプチドには全て高率で標識されており、方法論の正しさは確認された。一方、標識ペプチドからの試薬脱離を検討した結果、中性条件で3週間、1%TFA条件で室温12時間あるいは50°Cで4時間までは試薬の有意な脱離はなく、pH、温度などの保存条件を管理すれば、安定的に標識率を算出できることが分かった。組織ペプチドームを解析できれば、生理活性ペプチド等の探索の有効な情報源となるが、タンパク質の分解ペプチドと内在ペプチドとが識別できず、研究の進展を阻害している。本研究では、内在/分解ペプチドの識別法を作成し、組織ペプチドーム解析を実施可能とする。先ず、標識試薬の脱離は後処理に必要な酸性条件で起こるが、脱離速度は遅く、時間や保存条件を管理すれば軽微で、調製・保管後に解析可能なことを確認した。一方、標識条件の設定は困難で、標識試薬存在下で組織をホモジナイズすると、標識された分解ペプチドが多数生成するが、種々の微小組織サイズで標識試薬溶液へ長時間浸漬しても、十分に標識されなかった。標識試薬の細胞内移行は容易と推定されるが、細胞取込型染色剤で均一に染色される灌流条件でも標識率は低かった。しかし、一部ではあるが70%以上標識された分解ペプチドも検出されたため、細胞内構造が保持された条件では消化・分解は起こりにくく標識率が低いと仮定し、ペプチド解析実験を開始した。標識試薬溶液で浸漬した下垂体中葉、あるいは灌流した視床下部を詳細解析した結果、明確な標識ペプチド(標識率20%以上)は数%に過ぎないが、前者ではプロセシング以外の切断、後者では細胞内タンパク質の切断による標識率が高く、標識体は分解ペプチドと推定された。以上より、低率でも標識されれば分解ペプチドと判定するのが妥当と推定された。その為、分解ペプチドの検出には、標識に由来する一定質量差を持つ全ピーク対を同位体ピーク群毎に比較し、低標識率でも定量比較可能なシステムの開発が不可欠と考えられた。並行実施したペプチド抽出法や解析法の改善により、視床下部でも従来より遥かに多くの内在ペプチドを同定できた。特異的切断による生成と推定される新規ペプチドを、少数ではあるが同定した。合成ペプチドを調製し、確立した評価系による活性測定を開始した。組織ペプチドームを解析できれば、生理活性ペプチド等の探索の有効なリソースとなるが、タンパク質の分解ペプチドと内在ペプチドとが識別できず、研究の進展を阻害している。

本研究では、内在/分解ペプチドの識別法を作成し、組織ペプチドーム解析を実施可能とする。昨年度の研究で、標識試薬の脱離は、分離・保存条件を管理すれば少なく、包括解析が可能なことを確認した。一方、標識条件の設定が困難で、標識試薬と組織をホモジナイズ後、消化酵素を熱処理した際(失活処理)は、分解ペプチドに高い標識率が観測された。細片化組織を標識試薬と4°Cで浸漬後、失活処理、解析した結果では、標識率は低かった。標識試薬の細胞内移行率の低さが原因と考えられたため、加温・振盪、灌流などの条件を検討したが、ホモジナイズ時の1/10程度で、細胞死由来と考えらる標識ペプチドが増加した。培養細胞(神経内分泌細胞など)による検討では、試薬と完全に反応できる培養細胞上清でも標識率が低い上、消化が推定されるペプチドでも標識率が低く、細胞内で既に消化されている可能性が示唆された。細胞自身についても、反応時間に相関し標識率は上昇するが、細胞内タンパク質由来ペプチドに比して分泌タンパク質由来ペプチドの標識率は一般に低く、試料調製時の分解による標識が示唆された。これらを踏まえ、標識率が低くとも分解ペプチドとの判定が適切と考えられた。組織ペプチドーム解析が進められないため、暫定的にペプチド含量が非常に高い下垂体中様を、標識試薬存在下で切除、抽出し、主要なPOMC由来ペプチドが非標識であることを参照しつつ、ペプチドの網羅的解析、同定を行い、非標識ペプチドのリスト化を進めた。スクリーニング法については、アポエコーリンマウスを導入し、タンパク質発現レベルが高い系統を確保した。培養細胞を用いた数種の評価系について稼働状態とした。培養細胞を用いた事前検討では、細胞内への移行は速やかと推定されたが、実際に組織レベルで実施した場合は、小組織の細片でも細胞内への浸透率は低かった。消化・分解ペプチドが高率に標識される条件を設定する必要があるが、生理的条件に近く迅速に実施でき細胞死が起こらないことが必要であり、さらに多くの条件を検討して早期に条件設定する予定である。スクリーニング法については、広範な探索に適するアポエコーリンマウスを導入済みであり、培養細胞系については既知の生理活性ペプチドを用いて対象細胞の拡大や新規測定法の導入などを進めている。25年度が最終年度であるため、記入しない。培養細胞を用いた事前検討では標識試薬の細胞内移行は速いと推定されたが、温度を下げた状態では培養細胞でも組織でも移行率が悪いことが判明した。これが最大の問題点であるが、24年度までの研究により、以下のことが明らかとなった。(1)細胞や組織を標識試薬とホモジナイズなどにより一斉に撹拌する場合は、混合以降に起こる消化・分解反応は正確に検出できることが確認された。細胞培養上清についても、同様に標識試薬との混合が完全に実施できるので、有用性は確認できた。(2)細胞培養上清のペプチド解析結果より、分泌以前に正規の切断部位以外の消化・分解が、細胞内でも既に一部で起こっていることが推定された。(3)培養細胞については、標識試薬と長時間と加温し、細胞内に十分に移行すれば標識率は上昇するが、分泌タンパク質由来ペプチドと細胞内タンパク質由来ペプチドとで標識率が異なる可能性がある。人為的な細胞回収、抽出作業中の変化は明確に検出、排除でき、これがタンパク種による標識率の違いに反映している可能性がある。
病・障害当事者による災害支援活動をめぐる組織間ネットワーク研究

日本における病者・障害者による当事者社会運動組織と災害における「災害弱者」対策への当事者団体活動に関する歴史を明らかにするために、災害時における病者・障害者支援に関するデータ収集、阪神・淡路大震災時に設立された活動団体といった震災・災害時の病者・障害者に関する事例収集に関する調査をおこない、アーカイブスのウェブ公開や『大震災の生存学』などの編纂をおこなった。日本における病・障害当事者による災害支援活動の歴史について、支援活動を担う当事者団体に着目し、それらの団体が病・障害当事者運動組織から再編されてきた歴史を組織間ネットワーク研究から明らかにする。本研究は、日本における病・障害当事者による災害支援活動の歴史について、支援活動を担う当事者団体に着目し、それらの団体が病・障害当事者運動組織から再編されてきた歴史を組織間ネットワーク研究から明らかにする。本研究は、(A)当事者活動として組織的に災害支援に関わっていく歴史的資料のアーカイヴ構築、(B)活動の社会過程に関する実証研究にもとづいておこなわれる。まず、(A)について戦後における病者・障害者に関するデータを網羅的に収集する。平成25年度は、(A)に関する取組みとして、アーカイヴス構築のためのデータ収集として、(1)災害時における病者・障害者支援に関するデータの収集、(2)戦後の震災・災害時の病者・障害者に関する事例の収集を集中的におこなった。これらのアーカイヴスは、平成26年度以降の基礎的なデータとなる。平成26年度は平成25年度からおこなっているデータ・事例収集の継続とネットワーク分析にむけたデータベース作成に集中的に取り組んだ。また、研究成果物として共編著の編集にも取り組んだ。平成27年度はこれまでの研究活動を通じた共編著『大震災の生存学』(青弓社、2015年11月)を刊行した。『大震災の生存学』では、阪神・淡路大震災と東日本大震災において障害当事者団体による復興活動のほか、高齢者・移住外国人といった人びとの社会関係についての論文を収録することができた。『大震災の生存学』の刊行が1年以上遅れ、かつ、追加調査を中心的におこなう予定であった時期に本務が多忙となったため、分析に遅れが出ている。平成28年度はこれまでのデータ・事例についての追加のとりまとめと論文作成に着手したが、掲載に至ることはできなかった。本課題については、研究期間後も継続して成果発表に取り組む。データ収集やコード化作業についてはおおよそ予定通りに進めることができたが、成果のひとつである共編著の刊行が遅れ、全体スケジュールにやや遅れが出てしまっている。追加調査にもとづくデータ・事例収集にもとづく病・障害当事者の運動組織活動とネットワークに関する分析を完了させ、論文作成に着手し、とりまとめをおこなう。社会学データ・事例収集にもとづく病・障害当事者の運動組織、組織的活動、組織間ネットワークに関するコード化を完了させ、ネットワーク分析にもとづく論文作成に着手する。やや遅れが出ている成果出版物(障害者や病者、高齢者、マイノリティなどについて「社会関係」の視点から編纂した共編著)について早期に取り組み、最終年度としてのまとめをおこなう。災害時における病者・障害者支援に関するデータ、戦後の震災・災害時の病者・障害者に関する事例をほぼ予定通り収集することができた。2014年度に刊行予定であった成果物の発刊が2015年11月となり、当初の予定より1年以上の遅れとなった。また、追加調査を予定していた時期に本務が多忙となり、計画を予定通りに実施することができなかった。成果のひとつである共編著の刊行が遅れ、全体スケジュールにやや遅れが生じ、研究計画を予定通り推進することができなかった。資料収集・調査については最低限にとどめ、データ分析・成果発表を集中的におこなう。今後は、平成25年度と同様に国立国会図書館や神戸大学附属図書館「震災文庫」などのデータベースによって資料を補いつつ、災害支援に関する当事者団体の会報を収集・整理する。さらに平成26年度の新たな課題として、協議会・連合の設立とその影響に関する分析について分析をはじめる。全体スケジュールにやや遅れが出てしまったため生じた資料収集やデータ入力に関わる人件費・謝金を当初の年度計画よりも拡大して運用する。それ以外の部分については、計画通りこれまで収集・整理したデータをもとにイベント分析、ネットワーク分析をおこなう。また、これらの分析過程において必要となったデータ・資料について、補足的な資料収集とインタビュー調査をおこなう。
生涯学習振興の実態と行政の役割についての追跡的調査研究

「生涯学習振興法」に基づく各府県及び市町村の生涯学習振興の実態とその推進行政の課題について、事例研究的に考察した。研究対象の地域選択に当っては、日本生涯教育学会の研究報告書(昭和59年)を参考にし、歴史的過程を重視した。本研究の成果を、今後の研究課題という観点から、生涯学習行政の課題について整理すると、とくに次の5点が指摘できよう。1.国の審議会答申や各省庁の生涯学習関連の事業補助金が、府県でのその施策の展開に大きな効果をもっているが、これまでの社会教育等の取り組みの成果を反映させた施策を展開させる条件を考究する必要がある。2.府県、市町村とも、首長の生涯学習の理解とその振興へのリーダーシップが、その施策の取り上げ方に大きくかかわっており、重要なポイントになっている。3.府県のその基盤整備の程度とそれへの熱意も、市町村の取り組みの大きな要因であるが、市町村でのその施策の成果の定着を図る方策について検討する必要がある。4.地域住民の学習ニーズの多様化と高度化に対応して、広域的な学習機会を計画的に提供する必要がある。5.生涯学習へのきっかけを十分につかみ得ていない人々への対応策を、社会教育のあり方や、それへの府県の支援の方法なども含めて、具体的に考案されるべきであろう。「生涯学習の振興のための施策の推進体制等の整備に関する法律」に基づき、各府県において展開されている生涯学習振興の施策の実態とその推進の行政の特性について、歴史的かつ地域的特性などとの関連において追究してきた。本年度は主として、秋田・千葉・京都・広島・大分・宮崎の各府県及び国立社会教育研修所などにおいて研究資料の調査収集を行った。生涯学習行政は、その対象領域が広範囲にわたり、したがって生涯学習の振興は基本的には総合行政としての性格をもっている。このため教育委員会が管轄している範囲をかなり超え、したがって推進行政には新しく予算が相当に必要となることもあって、教育委員会が単独に主体的に生涯学習振興にかかわる行政を推進することには限界がある。そのような生涯学習行政の特質から、その振興を図る上で、知事のリーダシップがきわめて重要であり、このこととも関連して、府県の総合計画に生涯学習の振興が、いかに位置づけられ、そして具体的にどのように構成されているが、当該府県の生涯学習推進の行政のあり方を根本的に規定している.と考えられる。以上のように生涯学習の振興が知事のリーダーシップのもとで、総合行政として取り組まれる必要もあるため、昭和56年の中央教育審議会答申「生涯教育について」などによる国・文部省のその振興の基本方針が明示が府県の取り組みにとくに重要な意義をもっている。なお、更に資料分析をすすめることにより、来年度の各府県市町村の生涯学習振興の実態とその推進行政の課題についての調査研究の基盤を構築することを、現在、めざしている。「生涯学習振興法」に基づき、各府県および市町村で展開されている生涯学習振興の実態とその推進行政の課題について、その地域特性などとの関連において考察した。本年度は、とくに、秋田県と4市町、千葉県と4市町、静岡県と3市町、宮崎県と4市町に重点をおいて、研究資料・情報の調査収集を行った。本研究の成果を、今後の研究課題という観点から、生涯学習推進の行政課題について整理すると、とくに次の5点が指摘できよう。1)国の審議会答申や各省庁の関連事業への補助金が、府県でのその施策の展開に大きな効果をもっているが、これまでの社会教育等への取り組みの成果を反映させた施策も展開されつつあり、それを更に発展させる条件を考究する必要がある。2)府県のみでなく市町村でも、その首長の生涯学習についての理解とそれの振興へのリーダーシップが、生涯学習振興の施策の取り上げ方に大きくかかわっており、重要なポイントになっている。3)府県の生涯学習の基盤整備の程度とそれへの熱意も、市町村の取り組みに大きく関係しており、今後、市町村でのその振興施策の成果の定着を図る方策について検討する必要がある。4)地域住民の学習ニーズの多様化、高度化に対応して、市町村域をこえた広域的な関連事業の計画的展開が必要である。そのための方策を検討する必要がある。
気管浸潤食道癌に対する気管再生による合併切除再建

大型動物(ブタ)の皮下脂肪を用いて、脂肪由来幹細胞の単離を行い、軟骨細胞への分化誘導を行った。軟骨細胞への分化の誘導は可能であり、器質の産生も確認できたが、増殖能が悪いため、これら培養細胞のみを用いた組織の形成は困難であった。一方で、線維芽細胞への分化は比較的容易かつ分化後の細胞増殖も比較的スムーズの行われており、以後線維芽細胞で実験を進めることとした。次に、これら培養細胞を立体的に構築していくプロセスに進むこととした。3Dプリンティング技術を用いた方法も最近報告されているものの、気管の形状を、2か月程度の期間で安定的に作成するには、現時点では極めて困難であるため、すべての気管の構造を培養細胞で補うこととはしない方針とした。培養細胞はコラーゲンシートにて3D培養を行い、線維芽細胞による細胞シートを作成することとした。細胞シートを張りつける基軸としては、1自己由来の組織(軟骨、骨など)、2生体適合性の吸収素材(金属、線維など)を考えている。自家耳介軟骨を用いた気管切除再建については、実際に臨床応用として1例行い、実現性があることを学会で報告し、現在症例報告として論文を執筆中である。自己由来の軟骨や骨を用いた方法は、比較的容易であり、細胞シートを組み合わせることでさらに安全に応用できることが示唆された。また、生体適合性吸収素材については、Mgを用いた実験を進めている。これまでMgシートの皮下への植え込みにより吸収や周囲組織への炎症の波及などの検討をウサギを用いて行ってきた。Mgは水と反応して、水素ガスが発生するものの、Mgに小孔を開けて、体外に出すことで、炎症の程度を軽減できることが明らかになった。Mgを基軸として用いることにより、切除する気管の形状に合わせた再生気管を作成することができるため、汎用性においては自己組織に比べて高いため、今後もMg素材の開発も進めていく。本研究を始めるにあたっては、自己培養細胞のみでの気管再生を目標としていたが、切除気管の大きさと再建に至るまでの期間を考慮した場合、安定的に再生することができないことが明らかになった。そこで我々は、より簡便に気管の再生を行うこととした。気管においては、気密性と耐圧性を担保できる組織の再生がカギとなる。気管の一部を再建する場合、組織構築まで同一の気管を再現する必要はないため、上記の条件を満たす複合組織片の作成に取り組むこととした。細胞組織と自家組織片もしくは生体適合性吸収素材を用いた複合組織としての再生気管の作成に現在取り組んでいる。全て自家培養細胞のみでの気管再生は癌患者の時間的制約もあり困難であることが明らかになった。一方で自己組織や生体適合性吸収素材を利用した複合組織として気管としての機能を果たす立体構造であれば作成可能であると考えられ、複合組織移植片の移植による気管再建の方針として研究を進めることとする。切除に必要な組織の形状や大きさなどについては、CT検査の画像と3Dプリンター技術を用いて作成していくこととする。大型動物(ブタ)を用いた実験で、再生気管の基質となる組織の再生の検討を行った。ブタの耳介軟骨、骨髄、脂肪組織のそれぞれから軟骨細胞、骨髄由来幹細胞、脂肪由来幹細胞の単離を行った。それぞれの細胞培養の結果をもとに、脂肪由来幹細胞は、採取量が最も多く採取における侵襲性が低い、幹細胞の割合が多い、細胞増殖が速い、など臨床応用するには最も適していると考えられた。脂肪由来幹細胞の増殖及び軟骨細胞への分化を行っているが、どの段階で分化誘導するのが最も効率的であるか、などの検討も行っている。一方で、脂肪由来幹細胞からのみでの気管再生を行う場合、再生気管の大きさに制限が出てくる可能性がある(採取できる脂肪量は患者の体形に依存しており、また再建手術を行うまでの治療期間は約2か月程度)。そこで、自己の軟骨組織を利用して、培養組織とのフグ号組織としての再生気管を作成する方法も考案した。耳介軟骨及び肋軟骨を基質として用いることができれば、さらに大きくかつ強度を持った再生気管を作成できる可能性がある。耳介軟骨を用いた気管への移植を行い、半年後においても軟骨基質の残存を確認しており、より短期間での気密性・耐圧性を有した再生気管を作成することが可能になってくると考えている。吸収性気管ステントの素材として、現在心血管領域において臨床応用が始まっているMgを候補として検討を始めている。強度においては十分であること、気管の形状を作成することが可能であることは明らかになった。Mgは早期に水素ガスを発生し組織を傷害するとの報告があるため、現在ウサギを用いて、皮下移植モデルにおける生体に対する反応性の実験を始めている。同時に、Mg合金の生体への吸収速度についても検討している。大型動物(ブタ)の耳介軟骨、骨髄、脂肪組織のそれぞれから軟骨細胞、骨髄由来幹細胞、脂肪由来幹細胞の単離を行った。それぞれについて単離は実現可能な手技であることは明らかになったが、単離後の細胞増殖において、軟骨に分化した細胞の増殖は極めて遅く、臨床応用には不適であることも明らかになった。骨髄由来幹細胞および脂肪由来幹細胞において、細胞増殖実験を行ったところ、特に脂肪由来幹細胞の増殖が速く、また採取の侵襲性から最も臨床応用に適していることが分かった。現在、脂肪由来幹細胞の増殖及び軟骨細胞への分化を行っている。吸収性気管ステントの素材として、Mgを候補として検討を始めている。

CT画像を用いた3D構築によって気管形状を立体的に構築することが可能であり、それを鋳型にしたMg合金による筒状の作成は可能であった。Mgは早期に水素ガスを発生し組織を傷害するとの報告があるため、現在ウサギを用いて、皮下移植モデルにおける生体に対する反応性の実験を始めている。同時に、Mg合金の生体への吸収速度についても検討している。大型動物(ブタ)の皮下脂肪を用いて、脂肪由来幹細胞の単離を行い、軟骨細胞への分化誘導を行った。軟骨細胞への分化の誘導は可能であり、器質の産生も確認できたが、増殖能が悪いため、これら培養細胞のみを用いた組織の形成は困難であった。一方で、線維芽細胞への分化は比較的容易かつ分化後の細胞増殖も比較的スムーズの行われており、以後線維芽細胞で実験を進めることとした。次に、これら培養細胞を立体的に構築していくプロセスに進むこととした。3Dプリンティング技術を用いた方法も最近報告されているものの、気管の形状を、2か月程度の期間で安定的に作成するには、現時点では極めて困難であるため、すべての気管の構造を培養細胞で補うこととはしない方針とした。培養細胞はコラーゲンシートにて3D培養を行い、線維芽細胞による細胞シートを作成することとした。細胞シートを張りつける基軸としては、1自己由来の組織(軟骨、骨など)、2生体適合性の吸収素材(金属、線維など)を考えている。自家耳介軟骨を用いた気管切除再建については、実際に臨床応用として1例行い、実現性があることを学会で報告し、現在症例報告として論文を執筆中である。自己由来の軟骨や骨を用いた方法は、比較的容易であり、細胞シートを組み合わせることでさらに安全に応用できることが示唆された。また、生体適合性吸収素材については、Mgを用いた実験を進めている。これまでMgシートの皮下への植え込みにより吸収や周囲組織への炎症の波及などの検討をウサギを用いて行ってきた。Mgは水と反応して、水素ガスが発生するものの、Mgに小孔を開けて、体外に出すことで、炎症の程度を軽減できることが明らかになった。Mgを基軸として用いることにより、切除する気管の形状に合わせた再生気管を作成することができるため、汎用性においては自己組織に比べて高いため、今後もMg素材の開発も進めていく。本研究を始めるにあたっては、自己培養細胞のみでの気管再生を目標としていたが、切除気管の大きさと再建に至るまでの期間を考慮した場合、安定的に再生することができないことが明らかになった。そこで我々は、より簡便に気管の再生を行うこととした。気管においては、気密性と耐圧性を担保できる組織の再生がカギとなる。気管の一部を再建する場合、組織構築まで同一の気管を再現する必要はないため、上記の条件を満たす複合組織片の作成に取り組むこととした。細胞組織と自家組織片もしくは生体適合性吸収素材を用いた複合組織としての再生気管の作成に現在取り組んでいる。脂肪由来幹細胞からのみでの気管再生を行う場合、再生気管の大きさに制限が出てくる可能性がある(採取できる脂肪量と再建手術を行うまでの治療期間)。そこで、自己の軟骨組織を利用する方法も考案している。耳介軟骨及び肋軟骨を基質として用いることができれば、さらに大きくかつ強度を持った再生気管を作成できる可能性がある。
血栓症予防看護ケアとしての足浴やアロマオイル足浴の臨床的有用性の科学的実証研究

本研究では、アロマオイルを組み合わせた足浴の血栓症予防効果について科学的に検証した。その結果、アロマオイルとしてローズマリーを組み合わせた足浴の場合、健常女性では37°C、40°C及び43°Cという広範な湯温を用いた20分の足浴により、足浴後20分までのいずれかの時間で血管内皮細胞で産生される線溶阻害因子であるプラスミノゲンアクチベータインヒビター-1の血漿濃度が低下することによる血栓症予防効果が認められた。現在、長期臥床の患者様を被験者として、同様な検討を実施している。我々はこれまでに、40°Cの湯温を用いた足浴では、足浴中、あるいは足浴後に血漿プラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度の一過性の低下と血漿組織因子経路インヒビター濃度の一過性の増加が認められること、およびアロマオイル(マジョラム、ペパーミント、レモン、ライム、ラベンダー、ローズマリー)の混合液を足浴前に手に刷り込んだのちに足浴を実施した際には、40°Cに加えて、43°Cの湯温を用いた足浴でも血漿プラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度の一過性の低下が認められ、37°Cの湯温を用いた足浴で血漿組織因子経路インヒビター濃度の一過性の増加が認められた。本年度は、これまでに得られた足浴の湯温の違いの血漿プラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度及び血漿組織因子経路インヒビター濃度の変動機序、さらにはアロマオイル混合液中でもっとも血管内皮細胞によるプラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度を低下させ、組織因子経路インヒビター産生を増加させるアロマオイルを特定するため、培養血管内皮細胞のプラスミノゲンアクチベータインヒビター及び組織因子経路インヒビター産生に及ぼす温度及び種々のアロマオイルの影響を検討した。その結果、血管内皮細胞による組織プラスミノゲンアクチベータインヒビター産生、及び組織因子経路インヒビター産生はその温度依存性に低下し、また6種類のアロマオイルのうち、レモン及びライムは、37°Cにおける血管内皮細胞による両者の産生に影響せず、マジョラム、ペパーミント、ラベンダー、ローズマリーは37°Cにおける血管内皮細胞による両者の産生を低下させることが明らかになった。以上の結果により、ボランティア被験者で得られた足浴、及びアロマオイルを組み合わせた足浴の血漿プラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度の低下作用は、本研究結果により部分的には説明できることが明らかになった。本研究では、これまでにアロマオイルの混合物(ペパーミント、マジョラム、ライム、ラベンダー、レモン及びローズマリー)を手に擦り込んだ後の足浴では40°Cに加えて43°Cの湯温を用いた足浴が血管内皮細胞で産生される線溶阻害因子であるプラスノゲンアクチベータインヒビター(PAI)-1濃度を低下させることによる線溶促進活性に基づく血栓症予防効果を有することを明らかにするとともに、培養血管内皮細胞を用いたin vitro解析により、これらのアロマオイルのうち、ローズマリーが内皮細胞におけるPAI-1産生量を低下させることを明らかにしてきた。本年度は、ローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴の血漿PAI-1濃度及び血栓形成のマーカーである血漿Dダイマー濃度に及ぼす影響を検討した。健康な女性被験者を無作為に37°C足浴群、40°C足浴群及び43°C足浴群の3群(各群n>10)に分け、ローズマリーを手に刷り込んだ後、足浴前、足浴10分後、足浴20分後(足浴終了後0分後)、足浴終了後10分後及び足浴終了後20分後に手指から微量採血法による採血を行い、得られた血漿中のPAI-1及びDダイマー濃度をELISAにより測定した。その結果、足浴前に比較して40°C足浴群では足浴20分後、足浴終了後10分後及び足浴終了後20分後で血漿PAI-1及びD-ダイマー濃度が有意に低下し、43°C足浴群では足浴終了後20分後で血漿PAI-1濃度のみが有意に低下すること、加えて37°C足浴群では、足浴10分後、足浴終了後10分後及び足浴終了後20分後で血漿PAI-1及びD-ダイマー濃度が有意に低下することが明らかになった。以上の結果から、ローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴では、37°C及び40°Cの湯温で線溶促進活性の増加と血栓形成の抑制に基づく血栓症予防効果が示唆され、43°Cの湯温で線溶促進活性に基づく血栓症予防効果が示唆された。これまでに、我々はローズマリーを組み合わせた20分の足浴では、検討したすべての湯温(37°C、40°C及び43°C)で線溶阻害因子であるプラスミノゲンアクチベータインヒビター-1の血漿濃度の低下に基ずく血栓症予防効果を示唆してきた。本年度は、ローズマリーを組み合わせた足浴の線溶促進因子である組織プラスミノゲンアクチベータの血漿濃度に及ぼす種々の湯温の影響について検討した。

その結果、37°Cの湯温を用いたローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴では、足浴前と足浴経過時間中における血漿組織プラスミノゲンアクチベータ濃度との間には有意な差は認められなかったが、40°Cの湯温を用いたローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴では、足浴前に比較して20分の足浴後の20分後に、血漿組織プラスミノゲンアクチベータ濃度が有意に増加すること、43°Cの湯温を用いたローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴では、足浴前に比較して20分の足浴後の10分後と20分後に、血漿組織プラスミノゲンアクチベータ濃度が有意に増加することが明らかになった。以上の結果より、ローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴の線溶促進因子の血漿濃度に及ぼす影響では、40°Cと43°Cの湯温を用いた際に組織プラスミノゲンアクチベータの血漿濃度の増加による線浴促進作用に基づく血栓症予防効果が示唆され、来年度に予定している血栓傾向の患者におけるローズマリーを手に擦り込んだ後の種々の湯温を用いた足浴のプラスミノゲンアクチベータインヒビター-1や組織プラスミノゲンアクチベータの血漿濃度に及ぼす影響を検討するにあたって、十分に期待が持てる結果となった。臨床において、血栓傾向の患者でローズマリーを組み合わせた足浴の血栓症予防効果を検証するための施設決定に手間取ったため、昨年度はその実施まで至らず、進捗状況としてはやや遅れている。現時点で、血栓傾向の患者でローズマリーを組み合わせた足浴の血栓症予防効果を検証するための研究を実施できる施設を見つけることができたので、順調にいけば、来年度は予定した研究を実施できるものと考えられる。足浴は主として、患者様への清潔援助を目的とするもっとも基本的な看護ケアのひとつで、足浴についてはこれまでに、入眠導入促進効果、血液循環改善効果、リラクゼーション効果、疼痛緩和効果、免疫機能促進効果などの効果が明らかにされているが、足浴の血栓症予防効果に関してはいまだ明らかではない。足浴においては更湯が一般的であるが、炭酸水、薬用植物、アロマオイルなどを用いる場合もあり、炭酸水使用時には糖尿病性足病変の改善及びその予防効果が確認されており、足浴に使用する湯の種類を変化させた場合の効果には無限の可能性が秘められていると考えられる。我々は昨年度までに、健常女性を被験者として、ローズマリーをお湯に添加するのではなく直接10分間手に擦り込んだ後の足浴では、37°C、40°C及び43°Cという幅広い湯温を用いた20分間の足浴で、血管内皮細胞が産生・分泌する線溶阻害因子であるプラスミノゲンアクチベータインヒビター-1(PAI-1)の血漿濃度の低下による血栓症予防効果を明らかにしてきた。本年度は、整形外科領域の超音波検査により血栓形成が認められない、入院期間が10日以上の患者様に対して足浴前後に微量採血を実施し、得られた血漿中のPAI-1濃度を測定した。その結果、残念ながら、40°Cの足浴を実施した被験者(n=3)については足浴前後で血漿PAI-1濃度の有意な差は認められなかった。今後はローズマリーを手に擦り込んだ後の40°Cの湯温を用いた20分間の足浴については被験者を増やして検討を進めることとし、被験者の同意が得られれば、37°C及び43°Cの湯温についても同様の検討を実施し、ローズマリーを手に擦り込んだ後の足浴の血栓症予防効果について、長期臥床の患者でも科学的に検証する予定である。本研究では、アロマオイルを組み合わせた足浴の血栓症予防効果について科学的に検証した。その結果、アロマオイルとしてローズマリーを組み合わせた足浴の場合、健常女性では37°C、40°C及び43°Cという広範な湯温を用いた20分の足浴により、足浴後20分までのいずれかの時間で血管内皮細胞で産生される線溶阻害因子であるプラスミノゲンアクチベータインヒビター-1の血漿濃度が低下することによる血栓症予防効果が認められた。現在、長期臥床の患者様を被験者として、同様な検討を実施している。本年度はアロマオイル(ローズマリー)を使用して足浴を実施した際、足浴に使用した湯温の違いにかかわらず、足浴(20分)を実施したその20分後に抗血栓性を評価することができることを明らかにできたことから、おおむね順調に進展していると考えている。
GaAs高指数面および無極性面基板上、窒化物半導体結晶の配向メカニズムの解明

本研究では、様々な面指数を有するGaAsを初期基板として窒化物半導体結晶の成長を行い、半極性面成長の検討を行った。平成23年度は、GaAs(113)A、(113)Bおよび無極性面GaAs(110)上へのInN成長を行い、その配向および双晶抑制メカニズムを解明した。平成24年度には、その他の指数面であるGaAs(112)A、(112)B、(114)A、(114)B上へのInN成長について検討を行った。その結果、当初の予想通りいずれの指数面上への成長においても比較的高温での成長においてはInN[0001]方向がGaAs[111]方向に平行となるように配向し、結晶表面には様々な面指数を有するInNを成長することに成功した。また、InNの極性による熱安定性の違いまたはキャリアガス中への微量水素添加を利用して結晶面内に発生する双晶の混入も抑制できることを明らかにした。窒化物半導体を用いたデバイス作製時に問題となる内部電場およびピエゾ分極電場の影響による発光効率の低下の解決のためには、InNの半極性結晶成長技術の確立が重要である。本研究では様々な指数面を有するGaAsを初期基板として窒化物半導体結晶の成長を行った。既往の研究ではサファイアを用いるのが一般的であり、本申請研究のように極性を有する基板を用いることで、InNの極性制御および双晶形成の抑制が効果的に制御できることが優位な点である。平成23年度は、GaAs(311)A、(311)Bおよび無極性面GaAs(110)上へのInN成長を行い、その配向および双晶抑制メカニズムの解明を行ったが、最終年度である平成24年度には、その他の指数面であるGaAs(411)A、(411)B、(211)A、(211)B上へのInN成長について検討を行った。GaAs(211)Aおよび(211)B上への成長においては、GaAs(110)やGaAs{311}上での成長と同様、InN[0001]方向がGaAs[111]方向に平行となるように配向するため、(211)Aおよび(211)BそれぞれInN{10-15}および{10-11}の成長が確認された。成長温度の影響により、その配向関係が崩れ、低温成長においては上述の面方位両方に配向したInNが成長することが確認され、これは基板面内の4つのGaAs<111>、<-111>、<-11-1>、<11-1>軸に沿ってInN<0001>およびInN<000-1>が配向するためと考えられた。成長温度の高温化により、単一の面方位に制御できることも明らかにし、これはInNの極性による熱安定性の違いに起因しているものと考察した。本課題研究では、水素の微量添加によっても極性安定性の制御ができることも明らかにしていることから、更なるInN成長の配向制御が可能であると考えている。内部電場およびピエゾ分極電場の影響による発光効率の低下の解決に重要となるInNの半極性結晶成長のため、様々な指数面を有するGaAsを初期基板として窒化物半導体結晶の成長を行った。平成23年度は、高指数面GaAs(311)A、(311)Bおよび無極性面GaAs(110)上へのInN成長を行い、その配向および双晶抑制メカニズムの解明を行った。半極性InN成長に関しては、いくつかの報告はあるが無極性基板であるサファイアを用いるのが一般的であり、本申請研究のように極性を有する基板を用いることで、InNの極性制御および双晶形成の抑制が効果的に制御できる。GaAs(110)上への成長において、通常の成長条件ではInN(10-13)および(10-1-3)の半極性成長が生じ、それぞれInNの[0001]方向がGaAs<111>A(Ga極性)および<111>B(As極性)方向に平行に配向し、双晶の形成が確認された。

結晶成長中に水素を微量(系内ガス総流量の0.6%)添加あるいは成長温度の高温化(600°C以上)により双晶形成の抑制が可能で、InN(10-1-3)(N極性)のみの成長が可能であることを明らかにし、そのメカニズムを提案した。GaAs(311)Aおよび(311)B上への成長においては、GaAs(110)上での成長と同様、InN[0001]方向がGaAs[111]方向に平行となるように配向するため、InN{10-14}および{11-22}面の成長が生じる。GaAs{311}面ではGaAs<111>(Ga)、<-111>(As)、<-11-1>(Ga)、<11-1>(As)の軸方向が90°間隔で存在するため、通常の成長条件では、InN{10-14}、{11-22}およびそれらの双晶が成長する。成長温度の高温化によりそれらの抑制効果を確認し、メカニズムを明らかにした。研究計画において、平成23年度には無極性面および高指数面GaAs基板上のInN成長において、配向方向の把握およびその配向メカニズムについて明らかにすることを目標とした。研究実績概要に記した通り、InN[0001]方向とGaAs[111]方向が平行となるように成長することが明らかとなり、双晶形成メカニズムおよびその制御手法も確立した。また、双晶形成および制御手法の研究において、国際会議において優秀ポスター賞を受賞した。他の指数面GaAs{411}{211}についても検討しているが、InN層の配向傾向はGaAs(110)上のそれと酷似していることが明らかとなり、様々な面方位を有するInN結晶成長が可能である。以上のように、平成23年度に計画していた検討事項については、ほぼ達成しており概ね順調に研究が進展していると考えている。InNの成長温度の高温化(600°C以上)による配向制御および双晶形成抑制について明らかにしたが、InNの分解温度付近での結晶成長となり、特にGaAsとInN界面での分解が顕著に生じることがわかっている。成長層の厚膜化のために成長時間を増加すると、成長層の剥離および劣化が生じ、問題となる。GaAs(110)上への成長において、低温においても水素ガスの微量添加による双晶形成の抑制が確認されており、そのメカニズムについても明らかとなったことから、他の指数面上での結晶成長にも適用し、その効果を確認する。また、更なる結晶品質向上を目的として、GaAs表面の窒化および低温バッファ層挿入の効果を検討する。様々な面極性を有するInN成長後、InGaN薄膜成長を実施し、その発光特性、結晶構造、In取り込み傾向の評価を行い、下地結晶の極性の影響を明らかにする。平成23年度の研究において、当初予定していたガス供給ラインの増設については、結晶成長装置の安定稼働、実験実施回数の確保を考え見送ることとした。また、結晶成長に伴う石英部品の消耗・劣化は想定していたものに比べ軽微だったため、新規購入が必要ではなくなり、平成24年度に繰り越すこととした。平成24年度は、ガス供給系および石英部品の更新を行うと共に、InNの膜質向上のため反応管構造の一部改良を行う。また、研究実施に必要となる種々の消耗品(GaAs基板、原料ガス、薬品類等)の購入費および成果発表のための渡航費を計上する。当初の研究計画で懸念された、準安定相である立方晶InNの混入はこれまで実施した研究においては確認されていないため、その対策として考えていたAlAsバッファ層挿入に関しては、実施を保留することとした。したがって、当初計上していたターシャリーブチルアルシン原料およびその容器に関しては購入を保留する。
外国人介護福祉士の事前学習用英語版ICTプログラムの開発-言語文化の理解に向けて-

要介護者への質の高い介護の提供と日本人介護福祉士との円滑な協働を第1に考え、外国人介護福祉士候補者に日本で介護を行う上で必須の言語と文化に関わる、専門知識・技術の理解に向けて事前に学習させる、英語版ICT (Information and Communication Technology)プログラムを開発した。本プログラムの主たる特徴は、外国から介護福祉士候補者が来日する前に自国で事前学習ができる、ICTを活用したユビキタスなeラーニング形式の教材であることである。要介護者への質の高い介護の提供と日本人介護福祉士との円滑な協働を第1に考え、外国人介護福祉候補者に日本で介護を行う上で必須の日本語と文化、専門知識・技術の理解に向けて事前に学習させる英語版ICT(Information and Communication Technology)プログラムの開発が本研究の目的である。そのため、介護福祉士に必要とされる特化した日本語の抽出を目的に、現場の介護福祉士5名を対象に24時間の通常の介護業務で使用されている日本語についてICレコーダーを用いて録音した。録音されたデータをテープ起こしし、その後、介護福祉領域の日本語をさらにサブグループ化しジャンル分析を行った。つまりデータをコーパス化し、言語的な情報(頻度、品詞、統語構造など)を中心にジャンル分析を行った。ジャンルごとの特有な日本語(語彙)のみならずジャンル別に交わされた典型的な会話も抽出し、会話集として整理・まとめた。次年度(平成22年度)は、この基礎会話データの有効性を現場の介護士に検証してもらい、検証後はこれらの介護現場の基礎会話を英訳する作業を行う。外国人介護福祉士候補者用の冊子(英語版)としてまとめる予定である。要介護者への質の高い介護の提供と日本人介護福祉士との円滑な協働を第1に考え、外国人介護福祉候補者に日本で介護を行う上で必須の言語と文化に関わる、専門知識・技術の理解に向けて事前に学習させる英語版ICT (Information and Communication Technology)プログラムの開発が本研究の目的である。今年度(平成22年度)は、次の作業を終えるに至った。(1)介護福祉士国家試験の過去問題の英文翻訳。(2)最終年度に予定している調査実施に向け、インドネシアの大学・附属病院に調査協力依頼・快諾を得ることができた。(3)ICTプログラムのデザインについての打ち合わせ。要介護者への質の高い介護の提供と日本人介護福祉士との円滑な協働を第1に考え、外国人介護福祉士候補者に日本で介護を行う上で必須の言語と文化に関わる、専門知識・技術の理解に向けて事前に学習させる英語版ICT(Information and Communication Technology)プログラムの開発が本研究の目的である。本プログラムの特徴は、主に次の3点である。1)介護福祉士候補者が来日する以前に自国で事前学習ができる、ICTを活用した二・ビキタスなeラーニングの形式であること、2)介護福祉士の技術・質の向上を狙った学習内容を提供できること、3)介護福祉士候補者向けに国家試験:の過去問題を英語で提供・支援すること、である。今年度(平成23年度)は、昨年度同様に、次の作業を終えるに至った。(1)介護福祉士国家試験の問題過去2年間の英文翻訳。(2)ICTプログラムのデザインについての打ち合わせと試作継続。過去3年間の国家試験問題を電子化し、コーパスを利用し言語的な情報(頻度、品詞、統語構造など)を分析し、外国人候補者向けに試験の傾向を抽出するという、当初初年度に計画をしていた研究成果が未発表であるため、発表先を再検討することが課題として残っている。要介護者への質の高い介護の提供と日本人介護福祉士との円滑な協働を第1に考え、外国人介護福祉士候補者に日本で介護を行う上で必須の言語と文化に関わる、専門知識・技術の理解に向けて事前に学習させる英語版ICT (Information and Communication Technology)プログラムの開発が本研究の目的である。1)介護福祉士候補者が来日する以前に自国で事前学習ができる、ICTを活用したユビキタスなeラーニングの形式であること、2)介護福祉士の技術・質の向上を狙った学習内容を提供できること、3)介護福祉士候補者向けに国家試験の過去問題を英語で提供・支援すること、である。しかし継続的な調査から、特に受入れ施設および外国人介護福祉士候補者にとっては、言語と文化に関わる専門知識の習得や介護専門技術の理解よりも国家試験に合格することが何よりも優先順位の高い要望であることが明らかとなった。また政府は「看護師・介護福祉士試験の在り方見直し」の中身として、母国語・英語での試験実施などを検討すると「新成長戦略」で明記し、外国語による国家試験実施の可能性に言及した。以上の状況判断より、今年度(平成24年度)は、次の作業に焦点を当てて行った。1介護福祉士国家試験の過去問題の英文翻訳の継続。2過去の国家試験問題の日英のバイリンガル版ICTプログラムのアップ、および試運転。3日英のバイリンガル版ICTプログラムの学習者向けマニュアルの作成。