hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IoT時代におけるインバウンド観光行動モデルの構築と地方創生に向けた政策提案

インバウンド観光促進のため、インバウンド観光客が入手する情報や来日時のSNS投稿内容の詳細を明らかにするとともに、インバウンド観光に関係する事項についてそのメカニズムを定量的に明らかにした。具体的には、次の通りである。1.国籍別のインバウンド観光客の事前入手情報とSNS投稿内容について、それらを整理分析し、特徴を明らかにした。このとき用いたデータは、Nightleyによる「inbound insight」および観光庁による「訪日外客人消費動向調査」である。これらの成果については、国際会議で発表済みである。2.国籍別のインバウンド観光客の来日時のSNS投稿内容をカテゴリ化し、詳細を明らかにした上で、国籍別の特徴を明らかにした。これに加え、投稿内容や投稿時の気持ちや感想により日本の観光に対する評価の1つとしてまとめた。このとき、投稿された内容のみならず、国籍別の投稿スタイルについても明らかにした。この成果は、国内会議で発表済みである。3.観光資源や宿泊施設となる空き家について、それに影響を与える要因を明らかにするために、モデル構築を行った。これにより観光促進につながるだけではなく、同時に社会問題となっている空き家の増加への対処方法の1つとなる可能性があることを明らかにした。モデル構築においては、ケーススタディ地域を徳島県の石井町とし、仮定したモデルを適用した。この成果については、都市計画学会論文集に論文として公刊されている。4.以上のような地域課題解決に向けた人材育成のため、ルーブリックおよびヒアリングにより、実践的学習の評価を行った。計画では、平成29年度に行うことを予定していた訪日外国人の周遊行動を把握することができる統計データ(NTTドコモ:モバイル空間統計による訪日外国人統計データ)を用いた分析に取り掛かった。また、多様なデータを用いて、国籍別のインバウンド観光客の特徴を明らかにした。さらに、観光に深く関わる事項について定量的に明らかにするとともに、こういった社会問題に取り組む人材育成方法の検討にも着手することができた。これまでの2年間の成果や解析データを用いて、より精度の高い、インバウンド観光モデル構築に取り組む。そして、地方創生のための政策提案とシミュレーションを試みる。以下に具体的内容を示す。これらの研究成果を研究論文として公表するとともに、研究発表を行う予定である。1.国籍別インバウンド観光客の行動について、さらに精度の高いモデル構築を行う。また、国内観光客に着目したモデルとの比較を行い、行動要因の違いを明らかにする。2.地方創生のための地域政策の提案を行う。このとき、各地域が描く将来ビジョンを整理した上で、各地域の特性を活かした政策提案となるよう配慮する。3.「1」で構築したモデルを用いて、「2」で提案する政策のシミュレーションを行う。インバウンド観光の旅行客の来日促進のための施策提案のために、インバウンド観光に関する事項の現状分析を行うとともに、観光情報掲載状況と交通利便性を用いて移動要因を明らかにした。このとき、各要因の観光交流に対する影響度合いを定量的に明らかにするために、インバウンドに関する観光行動モデルを構築した。1.海外から日本への旅行者がどの国から日本のどの地域に訪れているかを把握した。用いたデータは、JNTOによる2015年の訪日外客人数および、観光庁による2015年の消費動向調査である。2.海外から目的地への交通利便性の現状を把握した。このとき、出発地から日本の各空港への交通利便性は、航空の直行便数とフライト時間を用いて表現した。また、日本の各空港から目的地への交通利便性は、航空・鉄道・道路による移動時間のうち、最短時間となるものを移動時間として用いた。3.『Tripadvisor』、『Michelin Travel』、『japan-guide.com』の3つのウェブサイトに掲載されている情報により、地域の魅力発信の状況を都道府県別に明らかにした。4.このように明らかにした地域の交通利便性や観光地の魅力などに関する情報を説明変数とし、インバウンド観光行動モデルを国別に構築した。これにより、旅行者の行動に与える要因とその影響の度合いを定量的に明らかにした。旅行者は地域の魅力に関する情報を得た地域を目的地として選択することを確認した。さらに、出発地から目的地までの交通利便性にも強い影響を受けることを明らかにした。以上のことより、地域の魅力を向上させることに加え、情報発信を行うこと、また、移動時間距離短縮の重要性を定量的に明らかにすることができた。これらは、インバウンド観光促進策を検討する際に資する情報を提供するものである。計画では、平成29年度に訪日外国人の周遊行動を把握することができる統計データ(NTTドコモ:モバイル空間統計による訪日外国人統計データ)を入手し、現状分析を行う予定であった。このデータは、基地局エリアごとに携帯電話の台数を把握し、その普及率を考慮した上で人口推計したものであり、国籍などの属性別に分析が可能となる。このデータの入手にあたって、研究目的を達成できるデータの粒度やそれに掛る費用とのバランスなど検討項目が多く、データ入手が当初の計画より遅くなった。そのため、本データを用いての分析は次年度以降に行うこととした。一方で、入手済みのデータを用い、モデル構築を行った。これは次年度以降に検討する内容であったが、その基礎的分析に着手できている。

具体的には、次の通りである。1.国籍別のインバウンド観光客の事前入手情報とSNS投稿内容について、それらを整理分析し、特徴を明らかにした。このとき用いたデータは、Nightleyによる「inbound insight」および観光庁による「訪日外客人消費動向調査」である。これらの成果については、国際会議で発表済みである。2.国籍別のインバウンド観光客の来日時のSNS投稿内容をカテゴリ化し、詳細を明らかにした上で、国籍別の特徴を明らかにした。これに加え、投稿内容や投稿時の気持ちや感想により日本の観光に対する評価の1つとしてまとめた。このとき、投稿された内容のみならず、国籍別の投稿スタイルについても明らかにした。この成果は、国内会議で発表済みである。3.観光資源や宿泊施設となる空き家について、それに影響を与える要因を明らかにするために、モデル構築を行った。これにより観光促進につながるだけではなく、同時に社会問題となっている空き家の増加への対処方法の1つとなる可能性があることを明らかにした。モデル構築においては、ケーススタディ地域を徳島県の石井町とし、仮定したモデルを適用した。この成果については、都市計画学会論文集に論文として公刊されている。4.以上のような地域課題解決に向けた人材育成のため、ルーブリックおよびヒアリングにより、実践的学習の評価を行った。計画では、平成29年度に行うことを予定していた訪日外国人の周遊行動を把握することができる統計データ(NTTドコモ:モバイル空間統計による訪日外国人統計データ)を用いた分析に取り掛かった。また、多様なデータを用いて、国籍別のインバウンド観光客の特徴を明らかにした。さらに、観光に深く関わる事項について定量的に明らかにするとともに、こういった社会問題に取り組む人材育成方法の検討にも着手することができた。本年度に入手したデータを用い、より詳細なインバウンド観光の現状分析を行い、モデル構築に取り組む。以下に具体的内容を示す。これらの研究成果を研究論文として公表するとともに、研究発表を行う予定である。1.inboundinsightによるSNS解析データを用いて、国籍別インバウンド観光客のSNS投稿内容をカテゴライズし、地域の魅力分析を行う。さらに、各国の観光情報サイトに掲載されている日本の観光情報および先に示したSNS投稿内容とインバウンド観光客数との関連性を解明する。2.NTTドコモによるモバイル空間統計による訪日外国人統計データ等を用いて、国籍別の周遊行動を明らかにする。3.「1」および「2」の分析結果を基に、理論的なインバウンド観光の行動モデルを構築する。これまでの2年間の成果や解析データを用いて、より精度の高い、インバウンド観光モデル構築に取り組む。そして、地方創生のための政策提案とシミュレーションを試みる。
協働的な学習の効果を高める教育評価論の構築

子どもたちが探究的な学習に協働で取り組むことが重要視されている。しかし、そうした協働的な学習の評価に悩まされている教師は多い。これまで様々な解決策が提案されてきたが、いずれも妥当性・信頼性・公平性に課題がある。その原因は、従来の教育評価論がもっぱら個人レベルの評価を対象としてきたことにある。そこで本研究では、協働的な学習を教育評価論の射程に入れ、あるべき教育評価の基準と方法を開発・検証し、学校現場および学会に発信することを目的とする。本研究は、次の2点を課題としている。1文献調査と海外研究者へのインタビュー調査によって、協働的な学習を評価するという営みの原理・構造と、満たすべき規準(妥当性、信頼性、公平性)のあり方を解明すること。2文献調査で得た知見を、実践において検証することで、効果的に協働的な学習を評価するための評価基準・方法の方向性を指し示すこと。2018年度は1のうち特に文献調査に取り組んだ。これにより、集団の持つ知を前進させることを視野に入れた協調学習について、その知をどう捉え、評価していくかという方途について示唆が得られた。具体的には、第一に、コンピューターを媒介としたCSCL(Computer-Supported Collaborative Learning)研究のうち、「グループ認知(Group Cognition)」論を検討することを通じて、集団を主体として捉える教育目標ー評価モデルが直ちに個性軽視や黎明期社会心理学でいうところの「集団錯誤」につながるわけではないことを確認した。共同体における知識構築に関心が集まっている現在、集団を学習主体あるいは分析単位として、すなわち評価の単位として捉えることが有効になってきている。第二に、1980年代後半に開発された認知的徒弟制(Cognitive Apprenticeship)モデルの検討を行い、集団(あるいは共同体)の文化を創造していく学習過程における協調学習の位置づけと特徴を確認した。それは、協働で問題解決を行う中で、熟達者の実践に対する見方・考え方をともに作り上げていくという点、学習における協働が熟達化の実践に埋め込まれた形で要求されるという点、学習者たちが異なる役割や観点に立ち、お互いの用いる方略を明確化・検討しあうという点を特徴としていた。以上の成果は論文として発表した。2018年度に予定していた現地調査については、調整が滞ったため未だ実施できていない。しかしながら、資料提供を受けるなどによってある程度の成果は得られている。今後さらに調整を進め、まとまった渡航計画を確保できる時期に現地調査を行う必要がある。またこれにより、2019年度に予定していた文献調査を一部前倒しして実施することができた。特に未入手の文献の収集および調査については、資料提供などもあり、ほぼ計画以上の進捗を示すことができている。2019年度は、文献調査も引き続き行いつつ、1のうち特に現地調査、および2の実践に取り組む予定である。調査対象としては、昨年度の作業から対象を再吟味したうえで、候補を絞っている。2として、教育実践においてデザイン・リサーチを行い、既に試案として構築しているモデルを、1の理論的検討や実践における知見にて改善・検証することを進めていく。これにより、協働的な学習に対する効果的な評価を実現するための評価基準と評価方法の方向性を明らかにする。

2018年度に予定していた現地調査については、調整が滞ったため未だ実施できていない。しかしながら、資料提供を受けるなどによってある程度の成果は得られている。今後さらに調整を進め、まとまった渡航計画を確保できる時期に現地調査を行う必要がある。またこれにより、2019年度に予定していた文献調査を一部前倒しして実施することができた。特に未入手の文献の収集および調査については、資料提供などもあり、ほぼ計画以上の進捗を示すことができている。2019年度は、文献調査も引き続き行いつつ、1のうち特に現地調査、および2の実践に取り組む予定である。調査対象としては、昨年度の作業から対象を再吟味したうえで、候補を絞っている。2として、教育実践においてデザイン・リサーチを行い、既に試案として構築しているモデルを、1の理論的検討や実践における知見にて改善・検証することを進めていく。これにより、協働的な学習に対する効果的な評価を実現するための評価基準と評価方法の方向性を明らかにする。
女性管理職のキャリア形成に関する比較研究

本研究は、企業における女性のキャリア形成と昇進のジェンダー差を、日仏企業と両国の女性へのライフ・ヒストリーのアプローチを用いて得られた質的データを中心に比較した。両国ではマネジメント層への進出の男女差が存在していたという共通点があるものの、国の女性施策、企業の女性活用の推進、女性自身の自律的キャリア形成の意識と行動という3点で、近年のフランスは大きな変化を遂げ、マネジメント層への女性の進出が進展している。日本においてマネジメントとジェンダーの問題をより広い視点からとらえ、女性の活躍を様々な角度から更に推進する方策の必要性が見出された。当研究は、日本企業における女性社員のマネジメントの中心ポジションへの進出の遅さを、日本企業・外資系企業の人事管理制度を中心に比較分析・考察することを目的として開始した。当該年度は、先ず諸外国における女性と雇用、キャリア形成に関する先行研究のレビューと、外資系企業(アパレル、消費財、金融、エンターテイメントなど)の人事担当者へのヒヤリングを並行して実施した。外資系企業の調査からは、主に目標管理制度と職務給制度に基づく個別の人事管理が進展と、男女共に与えられる公平な機会と報酬が女性のマネジメントポジションへの進出を後押ししていることが見出され、企業内の人事制度の重要性を確認した。一方、これまでの国内の女性・育児・福祉政策が、企業の国籍に関わらずビジネスの場における女性の能力・技術育成と進出を阻害している点も浮き彫りになった。文献からは、女性政策が進んでいる欧州諸国の政府-企業-個人の三者の関係性における、男女平等思想の浸透と女性のマネジメントへの進出の促進が概観された。そこで研究のスコープを外国企業に広げ、現地企業とそこに勤務する女性達へのインタビューを研究に含めることとし、H23年4月に英国を訪問、BritishSociological Associationでの発表を実施した。発表内容について欧州各国の研究者よりフィードバックを得ることができたが、そこで見出されたのは、欧州各国においても、一般的に女性の縁辺労働化やマネジメントへの進出の機会の男女差は未解決の問題であり、事例を基にした質的データの収集の重要性と、欧州(特に北欧諸国)に対する安易な礼さんは適切でないことが明らかになった。政府の女性・育児・福祉政策と企業のマネジメント戦略の不整合の問題は、現代の各国社会に偏在する可能性が高く、今後の研究を通じて、更に分析を深める必要性が確認された。当研究は、日本企業における女性社員のマネジメントの中心ポジションへの進出の遅さを、日本企業・外資系企業の人事管理制度を中心に比較分析・考察することを目的として開始したが、平成22年度より研究スコープを欧州企業に広げ、政府の女性・育児・福祉政策と企業のマネジメント戦略の不整合性の問題を中心として事例研究を実施することとした。本年度は引き続き欧州各国の制度とマネジメントに関する文献をレビューしながら、欧州調査を中心として活動を実施した。事例調査の中心は2012年2月にフランスで実施し、合計3社6名の女性管理職と、1名の国際機関勤務の女性、1名の特許事務所勤務の女性に対してにライフヒストリーのアプローチを用いたインタビュー調査を実施した。フランスは近年女性の出産と子育てを促進する施策を取っているが、企業内マネジメントにおける女性の地位は日本同様に低く、本研究で着目する、女性・育児・福祉政策と企業のマネジメント戦略の不整合性という点で示唆する点が多くあった。見出されたいくつかの問題点の中で特に際立ったのが、1)社会における階層差とそれによる様々な機会の差、2)学歴が卒業後の進路に及ぼす影響の大きさ、3)人々の価値観や組織内に残る男尊女卑の価値観、4)出産・子育て促進政策による女性のキャリア形成への妨げ、5)経済環境が悪化することにより、上記4点が更に強化されている状況、である。以上の結果を踏まえ、一国の社会規範や文化という理由づけでは説明しきれない状況を、社会と企業マネジメントに内在する様々な障碍や格差と政府の施策との連関を中心に分析することにより、雇用とマネジメントの分野での女性の問題を更に深く理解し、将来の企業マネジメントと人々のキャリア形成に役立てることを目標とする。本研究は、日本企業における女性社員のマネジメント層への進出の遅さを、日本企業・外資系企業・外国企業の人事管理制度と女性の経験を中心に比較分析・考察することを目的とした。初年度は諸外国における女性と雇用、キャリア形成に関する先行研究のレビューと外資系企業の人事担当者へのヒヤリングを並行して実施した。2年目はフランス調査を中心に研究を実施した。フランスでは合計3社6名の女性管理職と、その他2名の女性に対してライフヒストリーのアプローチを用いたインタビュー調査を実施した。最終年度の本年度は、前年までの研究を基に、日本とフランス企業の事例を比較分析し成果を発表した。

フランスと日本では、1)男性を中心とする確固とした政治・経済システムが築かれており、性別役割分業やジェンダー規範に対する意識が今だに社会に残っている、2)学歴や家族的背景が就職とその後の昇進に決定的な役割を果たし、マネジメントや専門分野(理工系、法学など)を学ぶ女性が男性と比較して少ないことから、結果的に管理職層候補者となる女性の数が限られてしまう(この点はフランスにおいて特に強い影響がみられた)などの類似点があった。一方、国家レベルの女性施策、企業の女性活用の推進、女性自身の自律的キャリア形成の意識の3点で、近年のフランスは大きな変化を示し、将来女性の活躍が日本に比べ大きく進展する可能性が見出された。日本においてマネジメントとジェンダーの問題をより広い視点からとらえ、女性の活躍を様々な角度から更に推進することが急務であることが確認された。以上の研究結果を中心に、本研究期間中に学会7回(H.24年度5回、招待講演3回、日・英・米の社会学・経営学学会中心)、査読論文2本(H.24年度1本)、Book chapters 2本(H.24年度1本)の成果を発表し、今後も研究を基に継続的に論文・学会での発表を続けていく予定である。研究初年度の平成22年度、2年目の本年度の活動を通して、事例の収集と文献のレビューをかなりの割合で実施することができた。次年度は、2年間の結果を基に事例のフォローアップと成果発表に注力したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。上述のように、事例研究と文献レビューより多くの知見を得ることができた。今後は事例のフォローアップと、できる限り新たなデータの蓄積を進めながら成果を発表していくごとに加え、平成25年度以降の研究の更なる発展の為に、本研究で十分調査しきれなかった点や、新たに浮かび上がってきた問題などに注目し、国際共同研究も視野に含めた課題設定を並行して実施する必要がある。
赤潮藻類をピンポイント攻撃する安全かつ実用的なバイオレメディエーターの開発

Pseudoalteromonas sp. A-28株は、赤潮藻skeletonema costatumに対する殺滅活性をもっている。その機構を明らかにすることができれば、赤潮藻をピンポイントに攻撃する新しい生物農薬が開発できる可能性がある。そこで、本菌が細胞外に分泌する蛋白質について調べたところ、幾つかの蛋盲質にプロテアーゼ活性が認められた。まず、第一のプロテアーゼは、1,10-phenathrolineにより活性阻害を受けることから、メタルプロテアーゼであることがわかった。このメタルプロテアーゼは、empI遺伝子によりコードされていることがわかった。また、このメタルプロテアーゼをコードする遺伝子を大腸菌で発現させたところ、分子量38kDaのメタルプロテアーゼが菌体外に分泌生産されることが認められた。精製したプロテアーゼを赤潮藻skeletonema costatumに与えたところ、殺藻活性が検出された。この結果から、Pseudoalteromonas sp. A-28株が菌体外に生産するメタルプロテアーゼが確かに赤潮殺藻物質であることが証明された。さらに第2のプロテアーゼとして、A-28株がもう一つ赤潮を殺藻するプロテアーゼを細胞外に分泌することがわかった。このプロテアーゼは分子量50kDaのモノマーであった。PMSF(フェニルメチルスルフォニルフルオライド)とDIP(ジイソプロピルフルオロリン酸)で活性が阻害されたことから、このプロテアーゼはセリンプロテアーゼであることが示された。このセリンプロテアーゼをコードする遺伝子は、キチン分解活性をもつ海洋性細菌として分離されたAlteromonas sp. O-7株の菌体外セリンプロテアーゼAprIをコードする遺伝子と高い相同性を示した。Pseudoalteromonas sp. A28株が生産する赤潮殺藻物質は、分子量50kDの菌体外セリンプロテアーゼであった。精製プロテアーゼのトリプシン消化物をSDS-PAGEで分離し、6断片についてTOF質量分析でアミノ酸配列を決定した。その配列をもとにタンパク質データベースを検索したところ、Alteromonas sp. O-7株のセリンプロテアーゼIに高い相同性が見い出された。そこで、セリンプロテアーゼIをコードするaprI遺伝子をプローブとしてA28株染色体をサザン解析した結果、2-kd EcoRI断片に強いシグナルが検出された。その2-kd EcoRI断片をクローニングを試み、それに成功した。さらに、取得した2-kb DNA断片のDNA塩基配列を決定し、その配列をコンピュータ解析したところ、5'末端が欠けたORFが見い出された。この部分的ORFがコードする遺伝子産物のアミノ酸配列をもとにblastp解析を行ったところ、O-7株のセリンプロテアーゼIが最も高い相同性を示した。赤潮殺藻プロテアーゼのセリンプロテアーゼIの成熟タンパク質とC末端プロ配列に対応する領域のアミノ酸配列をもとにblastp解析したところ、成熟タンパク質領域はプロテアーゼIに最も高い相同性を示した。また、C末端プロ配列領域は、Alteromonas sp. O-7株のセリンプロテアーゼIとセリンプロテアーゼII及びShewanellasp.Ac10株セリンプロテアーゼ、コレラ菌メタルプロテアーゼのC末端プロ配列と高い相同性を示した。Pseudoalteromonas sp.A28株が生産する赤潮殺藻物質は、分子量50kDの菌体外セリンプロテアーゼであった。精製プロテアーゼIのN末端アミノ酸配列を決定したところ、Ala-Thr-Pro-Asn-Asp-Proであった。また、プロテアーゼIのトリプシン消化物をTOF-MSで分析し、内部のアミノ酸配列、Gly-Thr-Gly-Asp-Ala-Asp-Leu-Tyr-Val-Pro、Ser-Ser-Thr-Thr-Gln-Ser-Ala-Leu-Asnを得た。

これら配列を用いデータバンクに対して相同検索を行ったところ、Alteromonas sp.O-7株のAprIセリンプロテアーゼ(5)と高い相同性を示すことが分った。そこでO-7株のaprI遺伝子をプローブとしてA28株染色体からショットガンクローニングを行い、2.6kbの染色体DNA断片を得た。塩基配列を決定により2073bpのORFが見い出された。このORFがコードする遺伝子産物には、O-7株のAprIプロテアーゼが最も高い相同性を示した。35kDaのAprI成熟蛋白質とセリンプロテアーゼIのそれに相当する部分の相同性は非常に高く、83%のidentityであった。N-末端とC-末端のプロ配列に相当する領域間ではそれぞれ58,72%のidentityであった。平成12年度までの遺伝学的解析から、菌体外プロテアーゼがA-28株の赤潮殺藻物質であることが示唆されていた。そこで、菌体外プロテアーゼが赤潮殺藻物質であることを確認するため、A-28株の菌体外プロテアーゼの精製を行った。菌体外プロテアーゼは、限外ろ過で濃縮したA-28株の培養上清から、陰イオン交換クロマトグラフィーおよび調製用電気泳動の精製操作ののち、SDS-PAGE上で均一になるまで精製された。精製プロテアーゼの赤潮殺藻アッセイが行われ、赤潮殺藻活性が検出された。この結果から、菌体外プロテアーゼが確かに赤潮殺藻物質であることが証明された。A-28株の赤潮殺藻プロテアーゼ(プロテアーゼIと命名された)は分子量50kDaのモノマーであった。PMSF(フェニルメチルスルフォニルフルオライド)とDIP(ジイソプロピルフルオロリン酸)で活性が阻害されたことから、プロテアーゼIはセリンプロテアーゼであることが示された。プロテアーゼIをコードする遺伝子は、プロテアーゼIのN末端アミノ酸配列と内部のアミノ酸配列を基にDNAプローブを作成し、そのプローブを用いてクローニングされた。プロテアーゼIは、キチン分解性の海洋性細菌として分離されたAlteromonassp. O-7株の菌体外セリンプロテアーゼAprIと高い相同性を示した。プロテアーゼIのC末端領域には、繰り返し配列が存在した。プロテアーゼIの成熟蛋白質はそのうちひとつの配列を含んでいた。スキムミルクポリアクリルアミド電気泳動法により、Pseudoalteromonas sp.A-28株が細胞外に分泌する蛋白質のひとつに、プロテアーゼ活性が認められた。このプロテアーゼは、1,10-phenathrolineにより活性阻害を受けることから、メタルプロテアーゼであることがわかった.大腸菌の形質転換法により、empl遺伝子が細胞外に分泌するメタルプロテアーゼをコードしていることがわかった.このメタルプロテアーゼをコードする遺伝子を大腸菌で発現させたところ、分子量38kDaのメタルプロテアーゼが菌体外に分泌生産されることがわかった。
弾性定数を基点としたナノメカニクスの新展開～超音波計測と第一原理計算の融合～

固体の弾性定数は,室温から冷却することにより一般的に増加する傾向を示す.しかし,Pdの弾性定数は低温域で異常な温度依存性を示すことが報告されているが,その根本的な原因については殆どわかっていない.そこで報告者は密度汎関数理論に基づく第一原理電子論計算を行い,Pdの低温における異常弾性の根本的原因の究明を行った.報告者は本研究において,Pdの弾性定数における異常な温度依存性に及ぼす電子状態の影響に着目し,フォノン温度と電子温度という二つの独立したパラメータを導入した.フォノン温度は熱ひずみとして,緩和後の原子間距離の変化として導入する.電子温度はk点足し上げの際のブロードニングとして導入される.フォノン温度と電子温度を独立に導入し,Pdの弾性定数に及ぼすフォノンの影響が一般の材料と同様であること,および電子温度の影響によりせん断弾性定数C_<44>が顕著に減少することがPdの異常弾性の原因であることを明らかにした.次に,この理論計算結果を実験によって裏づけする,現実の材料中においてはフォノンと電子は熱平衡状態にあり,お互いの温度に瞬時に追随するため,片方の温度のみを固定して実験を行うことは困難である.しかし,巨視的にはフォノン温度とは熱膨張そのものであるため,原子間距離の変化(=弾性ひずみ)を与えることにより,現実の温度からフォノン温度のみを変化させた状態を再現することができる.一般的に,固体材料では塑性緩和のため大きなひずみを与えることはできないと考えられているが,厚さ数十nmという薄膜においては,転位の運動が阻害され10^<-2>オーダーの巨大な弾性ひずみが発生することが知られている.そこでSi基板上に製膜されたPdナノ薄膜の膜厚方向弾性定数の温度依存性をピコ秒超音波計測装置で精密に調査した.薄膜は基板との線膨張係数の違いにより,冷却にともなって膜厚方向に強く圧縮される.実験の結果,理論予測の通りPdナノ薄膜の膜厚方向弾性定数は通常の材料と似た挙動を示すことを確認した.固体の弾性定数は,室温から冷却することにより一般的に増加する傾向を示す.しかし,Pdの弾性定数は低温域で異常な温度依存性を示すことが報告されているが,その根本的な原因については殆どわかっていない.そこで報告者は密度汎関数理論に基づく第一原理電子論計算を行い,Pdの低温における異常弾性の根本的原因の究明を行った.報告者は本研究において,Pdの弾性定数における異常な温度依存性に及ぼす電子状態の影響に着目し,フォノン温度と電子温度という二つの独立したパラメータを導入した.フォノン温度は熱ひずみとして,緩和後の原子間距離の変化として導入する.電子温度はk点足し上げの際のブロードニングとして導入される.フォノン温度と電子温度を独立に導入し,Pdの弾性定数に及ぼすフォノンの影響が一般の材料と同様であること,および電子温度の影響によりせん断弾性定数C_<44>が顕著に減少することがPdの異常弾性の原因であることを明らかにした.次に,この理論計算結果を実験によって裏づけする,現実の材料中においてはフォノンと電子は熱平衡状態にあり,お互いの温度に瞬時に追随するため,片方の温度のみを固定して実験を行うことは困難である.しかし,巨視的にはフォノン温度とは熱膨張そのものであるため,原子間距離の変化(=弾性ひずみ)を与えることにより,現実の温度からフォノン温度のみを変化させた状態を再現することができる.一般的に,固体材料では塑性緩和のため大きなひずみを与えることはできないと考えられているが,厚さ数十nmという薄膜においては,転位の運動が阻害され10^<-2>オーダーの巨大な弾性ひずみが発生することが知られている.そこでSi基板上に製膜されたPdナノ薄膜の膜厚方向弾性定数の温度依存性をピコ秒超音波計測装置で精密に調査した.薄膜は基板との線膨張係数の違いにより,冷却にともなって膜厚方向に強く圧縮される.実験の結果,理論予測の通りPdナノ薄膜の膜厚方向弾性定数は通常の材料と似た挙動を示すことを確認した.
疎水性分子との協同的相互作用による高分子ゲルの構造形成と網目の役割

(1)ゲルの構造規則性と力学特性アクリル酸と長鎖アルキル基(例えばオクタデシル基、ヘキサデシル基、テトラデシル基)を有するアクリル酸エステルの共重合体ゲルを合成した。この際,ゲルのモノマー組成比・橋かけ密度などを系統的に変えながら、構造転移と力学特性の関係を明らかにした。また広角、小角X線回折装置により膨潤状態での高分子ゲルの構造を乾燥状態と比較しながら調べ、膨潤挙動と構造の関係、構造形成と網目の役割の関係を明らかにした。(2)ゲルの形状記憶能形状記憶メカニズムをゲルの変形過程の構造を調べることにより分子レベルで解明した。また、形状回復能を、発生する応力、回復速度から評価した。またゲルというこの材料の特徴である水の効果を明らかにするため、乾燥ゲルと膨潤ゲルについて弾性率や形状記憶能などの力学的特性を測定して、水の役割を明らかにした。(3)医療用人工透過弁の作製と評価得られた知見を基礎にして電気回路による加熱をスイッチとした医療用人工透過弁を作製し、その応答速度・形状回復機能・力学特性などの応答特性のデーターを蓄積した。これらのデーターは生体埋め込み型代替材料に応用するための基礎的知見となる。1)側鎖に長鎖(n)アニオン性基を持つ高分子ゲル例えば12-アクリロイルドデカン酸ゲルを合成した。これに鎖長(m)の界面活性剤n-アルキルピリジニウムクロリドを反応させ、相互作用の熱力学パラメータ・安定度定数(K)・結合度(β)及び協同性パラメータ(u)を評価し、nとmの相関を明らかにした。塩強度・媒体の誘電率等を系統的に変化させ、網目分子における静電相互作用・疎水性相互作用の役割を調べた。(安永・ぐん)2)ゲルの構造を広角および小角X線回折・電子顕微鏡・DSC等を用いて解析した。溶媒組成・温度・pH等外部環境の変化が構造形成または構造転移にあたえる効果を明らかにした。(長田・ぐん)3)ゲル中ミクロ場における電気伝導度・水の融点・転移熱・ヤング率等をゲルの構造形成と関連させて測定した。構造転移とこれらの値とその相関を調べた。その際、ゲルと対応する溶液との比較を行い、電気的ポテンシャル場・局所粘度・分子の運動性の違いを考慮に入れて、構造形成における網目の役割を明らかにした。局所粘度や運動性は蛍光測定・NMR等によって評価した。(長田・安永)(1)ゲルの構造規則性と力学特性アクリル酸と長鎖アルキル基(例えばオクタデシル基、ヘキサデシル基、テトラデシル基)を有するアクリル酸エステルの共重合体ゲルを合成した。
転写共役因子YAPを介したリゾホスファチジン酸のがん進展制御機構の解明

転写共役因子YAPと血管新生制御因子DLL4は、がんの進展に密接に関わることから医薬品の標的分子として期待されている。最近、血管内皮細胞において2つのリゾホスファチジン酸受容体(LPA4とLPA6)が、YAPを介してDLL4発現を抑制する作用を発見したが、この作用ががんの進展制御に果たす役割は不明である。本研究では、YAPのDLL4発現抑制の分子機構を明らかにするとともに、マウスのがんモデル解析により生体でのLPA4/LPA6のがん進展制御の役割を見出す。さらに、薬理学的解析により、がん病態に対する新たな治療薬開発のための有用な情報提供を目指す。
受容体を介した細胞内シグナル産生および収縮におけるCa^<2+>感受性調節機構の研究

本年度の研究では平滑筋の収縮に関与する受容体サブタイプの細分類および細胞内ca^<2+>シグナルに関して以下に示す知見を得た。1.家免動脈系におけるα_1-アドレナリン受容体サブタイプに関する知見家兎胸部および腹部大動脈にはα_<1A>-およびα_<1B>アドレナリン受容体サブタイプが存在すること、腎動脈および腸骨動脈にはα_<1A>-、α_<1B>-に加えてα_<1D>-受容体サブタイプが存在し、ノルエピネフリン収縮に関与していること、また、腸間膜動脈にはα_<1L>-受容体サブタイプが存在することを収縮実験および生化学的手法により明らかにした。このα_<1D>-受容体サブタイプを介した収縮反応は主として細胞外液Ca^<2+>により起こり、α_<1D>サブタイプがCa^<2+>チャネル活性の制御に関与していることを示した。さらに、[^3H]プラゾシン結合実験によって得られた知見から動脈血管系の各部位における作用薬に対する反応性の違いはこれらα_1-受容体サブタイプの分布密度の違いによることを示唆した。2.モルモット回腸縦走筋における細胞間Ca^<2+>波に関する知見本実験では細胞内Ca^<2+>画像解析システム(ARUGAS-50)を用いてCa^<2+>蛍光指示薬のfluo-3を負荷したモルモット回腸縦走筋における自発的細胞間Ca^<2+>波の性質についての検討を行った。この細胞間Ca^<2+>波はNa^+チャネル遮断薬のテトロドトキシンによっては影響を受けないがL-タイプCa^<2+>チャネル拮抗薬のニカルジピンによって抑制された。また、ムスカリン受容体作用薬のアセチルコリン、プロテインキナーゼC活性薬のホルボールエステル類および細胞内Ca^<2+>ストア枯渇薬のサイクロピアゾン酸によって増強された。これらの結果より、モルモット回腸縦走筋における細胞間Ca^<2+>波には、プロテインキナーゼCによって調節を受けているL-タイプCa^<2+>チャネルおよび細胞内Ca^<2+>ストアが関与している可能性が示唆された。本年度の研究では平滑筋の収縮に関与する受容体サブタイプの細分類および部位による分布密度の違いに関して以下に示す知見を得た。1.家兎動脈系におけるα_1-アドレナリン受容体サブタイプに関する知見家兎胸部および腹部大動脈にはα_<1A>-およびα_<1B>-アドレナリン受容体が存在し、腸間膜動脈、腎動脈および腸骨動脈にはα_<1A>-、α_<1B>-に加えてα_<-1D>-受容体サブタイプが存在することを収縮実験および生化学的手法により明らかにした。また、血管平滑筋におけるこのα_<1D>-受容体サブタイプを介した収縮反応は主として細胞外液Ca^<2+>により起こり、α_<1D>-サブタイプがCa^<2+>チャネル活性の制御に関与していることを示唆した。2.ラット輸精管におけるエンドセリン受容体に関する知見ラット輸精管における平滑筋収縮にはエンドセリンA(ET_A)-受容体が関与していることが明かになった。また、α_1-アドレナリン受容体が輸精管縦走筋の副睾丸側に高密度に存在するのに対して、ET-受容体は輸精管縦走筋の全体にわったって分布していることを示唆した。また、このET_A-受容体はET_<A1>およびET_<A2>の少なくとも2種類の受容体サブタイプに細分類される可能性を示唆した。さらに、輸精管収縮に関与する支配神経の終末には、神経伝達物質の遊離を促進的に調節しているET_A-受容体が存在していることを収縮実験により明らかにした。2.モルモット回腸縦走筋における細胞間Ca^<2+>波に関する知見本実験では細胞内Ca^<2+>画像解析システム(ARUGAS-50)を用いてCa^<2+>蛍光指示薬のfluo-3を負荷したモルモット回腸

縦走筋における自発的細胞間Ca^<2+>波の性質についての検討を行った。この細胞間Ca^<2+>波はNa^+チャネル遮断薬のテトロドトキシンによっては影響を受けないがL-タイプCa^<2+>チャネル拮抗薬のニカルジピンによって抑制された。また、ムスカリン受容体作用薬のアセチルコリン、プロテインキナーゼC活性薬のホルボールエステル類および細胞内Ca^<2+>ストア枯渇薬のサイクロピアゾン酸によって増強された。これらの結果より、モルモット回腸縦走筋における細胞間Ca^<2+>波には、プロテインキナーゼCによって調節を受けているL-タイプCa^<2+>チャネルおよび細胞内Ca^<2+>ストアが関与している可能性が示唆された。
量子エンタングルメントで探る量子重力理論の構造

本年度は量子エンタングルメントで探る量子重力理論の構造というテーマに基づき、ホログラフィー原理を軸とした研究を中心に実施した。近年の研究によって量子重力理論において時空の幾何学的な性質は量子エンタングルメントの性質だけでは十分捉えることができず、計算複雑性(computational complexity)という量子情報論的量が重要な役割を果たすことが指摘された。このことを近年研究が飛躍的に進展した2次元のAdS時空と1次元の量子力学系の間に成立するAdS/CFT対応において研究した。AdS時空を記述するJackiw-Teitelboim模型(JT模型)と呼ばれる2次元のディラトン重力理論を半古典的に解析し、JT模型におけるholographic complexityと呼ばれる時空の幾何学的な量が、そのホログラフィック双対と考えられるSachdev-Ye-Kitaev模型という1次元量子系における計算複雑性とどのような関係にあるか議論をした。本年度はまた2次元及び4次元の超共形場理論においてインターフェースと呼ばれる非局所的な対象に付随する(エンタングルメント)エントロピーの振る舞いを解析した。2次元においては局所化という計算技術を用いて具体的・明示的にエントロピーの計算を行った。その結果、インターフェースのエントロピーは2次元超共形場理論のモジュライ空間の幾何学的な情報を持つCalabi's diastasisという量によって表されることが明らかとなった。4次元理論においてはホログラフィー原理及び共形場理論のエンタングルメントエントロピーとAdS上の時空の幾何学的量を結びつける笠-高柳の公式を用いてホログラフィックにインターフェースに付随するエントロピーを計算し、4次元超共形場理論のモジュライ空間上のCalabi's diastasisと対応があることを予想した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。量子重力理論が時空の幾何学をどのように記述しているのかという問題に対して、近年AdS/CFT対応というAdS上の量子重力理論と共形場理論(CFT)の間の等価性を用いて活発な議論が行われている。本研究はAdS/CFT対応において量子エンタングルメントをはじめとするAdS側の時空の幾何に関わるCFTの諸量を用いることで、上述の問題を理解することが目標である。本年度は特にAdS時空の局所的な幾何構造をCFT側から調べる事に注力した。本年度の前半は3次元pure AdS時空の局所励起状態の双対状態をCFTにおいて構築し、その時間発展を調べた。古典重力を双対に持つと期待されるCFTに対しては、励起がAdS時空の因果構造に沿った時間発展をすることを数値計算で示した。また、AdS時空の境界付近を解析的に調べ、時空に局所励起が与えられたことによるエンタングルメントエントロピーの増加分が、時空のエネルギーの増加分に比例していることを確かめ、「エンタングルメントエントロピーに関する第一法則」が成立していることを示した。本年度の後半は3次元AdSブラックホール時空上の局所励起状態のCFT双対を構成し、それを用いて時空の幾何構造を解析した。2つのブラックホールがワームホールで接続しているような時空では、ブラックホールの外部、内部で共に古典重力で期待される時空の幾何構造が再現されることがわかった。一方、時空に一つのブラックホールのみがあるような時空では、ホライゾンから離れた外側の領域では古典重力で期待される時空の幾何構造が再現されるということが明らかになった一方で、ブラックホール時空の内側の領域を探索していくと、ある時空の地点で古典近似の取り扱いが破綻し、古典重力の計算からずれてくることが判明した。このことはファイアーウォール問題とも関わり、これを詳細に理解することは今後の重要な研究課題である。本年度は当初計画していたpure AdS時空の局所的な幾何構造の解析に加え、次年度に予定していたブラックホール時空の解析にも取りかかることができた。そのため当初の計画以上に進展していると言える。古典重力を記述するEinstein重力理論においては時空の幾何学が本質的な役割を果たし、一般座標変換と重力の性質をまとめ上げていた。Almheiri et al.によるファイアーウォール問題の提唱によって、ブラックホール時空で量子効果を考えるとブラックホールのホライゾンの内部で時空の幾何学的な記述が破綻してしまう可能性が示唆された。前年度はAdS/CFT対応を用いてこのファイアーウォール問題を解析するため、漸近的にAdSな3次元ブラックホール時空を考え、その内部に作用するスカラー場の演算子と同じ役割を果たす2次元CFTの演算子、“ブラックホール内部のバルク局所演算子"を構成できるかという問題に取り組んだ。本年度は議論を漸近的平坦な時空に拡大し、物質の崩壊によってできる4次元漸近的平坦なシュワルツシルトブラックホール内部において上述の幾何学的記述の破綻の可能性を探るために、この時空中の無質量スカラー場の量子化の観測者依存性に関して包括的な解析を行なった。場の量子化における観測者依存性は、Einstein重力理論における一般座標変換が量子論的にどのような作用をもたらし、量子重力理論において時空の幾何学的な記述がどのように実現されているかをを考える上で重要な問題である。(i)ブラックホールに自由落下する観測者、(ii)ホライゾンからある一定固有距離を保って、ホライゾンの外に留まっている観測者、(iii)ホライゾン内部でシュワルツシルト座標系の時間的座標に沿って落下する観測者、の3つの観測者に関するスカラー場の量子化を考え、ヒルベルト空間の構造を比較した。

(i)にとっての真空に対してシュワルツシルト粒子((ii)の観測者にとって自然な粒子)の期待値を考えたところ、それがUnruh効果のように熱的な振る舞いを示すことを見出した。本年度は当初の計画にあった漸近的にAdS計量を持つブラックホール時空の局所的な幾何構造の解析を、漸近的平坦な時空に拡大し、物質の崩壊によってできる4次元漸近的平坦なシュワルツシルトブラックホールの解析に取りかかることができた。そのため当初の計画以上に進展していると言える。本年度は量子エンタングルメントで探る量子重力理論の構造というテーマに基づき、ホログラフィー原理を軸とした研究を中心に実施した。近年の研究によって量子重力理論において時空の幾何学的な性質は量子エンタングルメントの性質だけでは十分捉えることができず、計算複雑性(computational complexity)という量子情報論的量が重要な役割を果たすことが指摘された。このことを近年研究が飛躍的に進展した2次元のAdS時空と1次元の量子力学系の間に成立するAdS/CFT対応において研究した。AdS時空を記述するJackiw-Teitelboim模型(JT模型)と呼ばれる2次元のディラトン重力理論を半古典的に解析し、JT模型におけるholographic complexityと呼ばれる時空の幾何学的な量が、そのホログラフィック双対と考えられるSachdev-Ye-Kitaev模型という1次元量子系における計算複雑性とどのような関係にあるか議論をした。本年度はまた2次元及び4次元の超共形場理論においてインターフェースと呼ばれる非局所的な対象に付随する(エンタングルメント)エントロピーの振る舞いを解析した。2次元においては局所化という計算技術を用いて具体的・明示的にエントロピーの計算を行った。その結果、インターフェースのエントロピーは2次元超共形場理論のモジュライ空間の幾何学的な情報を持つCalabi's diastasisという量によって表されることが明らかとなった。4次元理論においてはホログラフィー原理及び共形場理論のエンタングルメントエントロピーとAdS上の時空の幾何学的量を結びつける笠-高柳の公式を用いてホログラフィックにインターフェースに付随するエントロピーを計算し、4次元超共形場理論のモジュライ空間上のCalabi's diastasisと対応があることを予想した。本年度の研究により、AdS時空の幾何構造を調べる上でCFTの相関関数の振る舞いをより詳細に理解する必要があることが判明した。近年発展しているCFTのテクニックを駆使する事によってCFT相関関数を詳細に解析していきたい。特に、より高次元の時空の理解に向けて高次元CFTの解析も視野に入れて研究を進めたい。そのような知見が得られたのちに、ブラックホール時空の内部の幾何構造についての解析をさらに推し進めていくことを考えている。本年度の研究により、時空の幾何学的記述に関係する場の量子化の観測者依存性について具体的な計算を展開し、漸近的平坦なブラックホール時空上で詳細な知見が得られた。
冠動脈不安定粥腫に対するアトロバスタチンの粥腫安定化効果の検討

光干渉断層画像を用いて不安定冠動脈粥腫の主体である、脂質コアと薄い繊維性被膜を定量的に測定し、アトルバスタチンを無作為に高用量と低用量に振り分け1年間投与がそれらに与える影響について調査したところ、冠動脈プラークの体積、OCTで計測された繊維性被膜厚、Lipidpool最大角度の変化には両群間で有意な差を認めることができなかった。しかし、本研究で冠動脈不安定粥腫を生体内で検出可能であることが証明され、それら冠動脈不安定粥腫は冠動脈の特定の部位に分布していることがわかった。高い画像解像度を有するOptical Coherence Tomography(OCT)を用いて今まで検出が困難とされてきた不安定冠動脈粥腫の主体である、脂質コアの正確な検出と薄い繊維性被膜を定量的に測定し、それら将来の急性冠症候群発症に寄与すると推測される冠動脈プラーク成分がHMG-CoA阻害剤のアトルバスタチン投与にてどのように変化するかを調べる目的で本研究を行っている。現在のところ40人の急性心筋梗塞患者を登録し、その内35人には冠動脈責任病変以外の冠動脈3枝すべてにOCTおよび血管内超音波検査(IVUS)を施行することができ、解析可能なOCTおよびIVUSデータを得ることができた。また、全ての登録患者の血中high sensitive CRP濃度やInterleukin 6濃度を測定することができた。Baselineの手技で得られたOCTデータを解析すると、35人の急性心筋梗塞患者の内薄い繊維性被膜を有する冠動脈不安定プラーク(Thin-cap fibroatheroma: TCFA)は27人(77%)にみられ、それらの繊維性被膜厚の平均は57.4±5.4μmであった。責任病変以外の部位にもTCFAが認められたのは27人(77%)で、右冠動脈に多く分布していた。35人の登録患者を18人の高容量アトルバスタチン(20mg/日)投与群と17人の低用量アトルバスタチン(5mg/日)投与群に無作為に振り分けて現在1年後のFollow-upが始まるところである。本年度は登録した患者全てに対して1年後に再度OCTおよびIVUSを行い、プラーク体積、繊維性被膜厚、Lipid poolの最大角度の変化を観察する予定である。平成20年に登録した35名の患者(18人の高容量アトルバスタテン(20mg/日)投与群と17人の低用量アトルバスタチン(5mg/日)投与群)の内、2名が非心臓死、3名が追跡不能(住居の移動など)、2名がFollow-upのIVUSおよびOCT検査を拒否にてFollow-up不可能となったが、残りの28名に対して登録から1年後にFollow-upのOCT(光干渉断層画像)およびIVUS(血管内超音波)検査を施行した。結果は高用量のアトルバスタチンと低用量のアトルバスタチンでLDLコレステロールの変化率には意な差を認めたが、high-sensitive CRPをはじめとする血中のバイオマーには有意な差を認めることができなかった。また、IVUSで計測された冠動脈プラークの体積、OCTで計測された繊維性膜厚の変化(3.3±6.2 vs. 4.1±7.1μm)、Liid pool最大角度の変化(12±22 vs. 11±19°)には両群間で有意な差を認めることができなかった。以上の結果および平成20年に得られた結果よりアトルバスタチンの投与にて冠動脈不安定粥腫の持っ繊維性被膜厚やヒコのサイズを縮小させることができず、HMG-CoA阻害剤の持っ冠動脈不安定粥腫の安定化作用に関しては解明することができなかった。しかしながら、これまで生体内では検出不可能とされていた冠動脈不安定粥腫をOCTで検出することが可能となり、それら冠動脈不安定粥腫は冠動脈の特定の部位に分布していることがわかった。本研究により発症後の治療には高額の医療費が必要となる急性心筋梗塞の発症を未然に防ぐことができ、それにより総医療費の削減にも大きく貢献できるとものと考えられる。
Nd:YAGレーザーの小児歯科臨床応用に関する研究

幼若永久歯平滑百エナメル質の白濁と粗造感を呈する初期う蝕に対するNd : YAdレーザーの照射と酸性フッ素燐酸溶液塗布の併用による経過観察での臨床的有用性について評価した。幼若永久歯2本を対象歯として、白濁部位こNd : YAGレーザー照射(20pps,40mJ,0.5s)し、その後の2年間の経過観察を行った。その結果、白濁の程度に変化が特に認められながった歯は16本(50%)、エナメル質に透明感が認められた歯は8本(25%)、白濁のほぼ消失が認められた歯は5本(15.6%)、う蝕への進行を認めた歯は3本(9.4%)であった。さらに探針での触診では27本(84.4%)が滑沢な表面を呈し、歯髄や歯周組織への侵襲は認められなかった。Nd : YAGレーザーとフッ素塗布の併用が初期う蝕の進行抑制に有用であることは示されたが、う蝕へ進行した症例もあったことにより、適応症についての配慮な主検討課題も残された。また、外傷等により脱落した乳歯および永久歯の再植に際して病的吸収や脱落を防止に対するNd : YAGレーザーの応用の可能性を検討することを目的として、抜去歯歯根セメント質へNd : YAGレーザーを照射してその効果を検討した。これまでに象牙質へのNd : YAGレーザーにより破骨細胞の象牙質への接着が抑制されることを報告してきたが、歯根膜由来線芽細胞のセメント質、レーザー照射面に対する接着性は特に抑制されないことが示された。しかし、その接着性の相違を規定する要因は不明であり、引続き検討しなくてはならない課題として残されている。1.人工的初期齲蝕エナメル質へのレーザー照射による影響について(1)エナメル質表面の形態的変化(SEM観察)矯正的理由により抜去された幼若小臼歯に人工的初期脱灰巣を形成(6%セルロース入りpH4.5の乳酸緩衝液に4日間、8日間浸漬)した後、エナメル質表面に1)レーザー照射、2)レーザー照射後APF塗布、3)APF塗布後レーザー照射の処理を施しその直後のエナメル質表面をSEM下で観察を行った。また、前述の1)、2)、3)の各処理後に再石灰化液に2週間浸漬し、同様にSEMにて表面の観察を行った。その結果以下の所見を得た。(1)4日間脱灰のエナメル質表面は、1)、2)、3)いずれの処理直後も細かなクラックがみられたが、8日間脱灰エナメル質においてはAPF塗布後レーザー照射エナメル質がクラックの形成が少なかった。(2)各処理後再石灰化液に浸漬したエナメル質表面は、いずれも石灰化物が一層沈着した像が見られたが、フッ素塗布後レーザー照射エナメル質がもっとも平滑であった。(2)エネメル質表層下のCa,P,Fの動態について(EPMA観察)(1)8日間脱灰後各処理直後の表層下についてEPMAにより観察したところ、レーザー照射後フッ素塗布エナメル質の表層下にはフッ素の取り込みが殆ど見られなかったが、フッ素塗布後レーザー照射エナメル質の表層下では、フッ素濃度が高い部位が認められた。2.レーザー照射象牙質に対する線維芽細胞の接着についてウシの前歯歯根象牙質切片にNd:YAGレーザーを照射して、その切片上にヒト線維芽細胞を播種して2日間培養して観察したところ、レーザー照射象牙質への接着を認めた。1.人工的初期う蝕