hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
材質認識と物体認識を融合した画像認識の新展開

類似画像から統計的に学習された文脈情報と既存物体検出の出力を条件付き確率場最適化により統合し、その出力を棄却するかについて再ラベリングを行った。現在、大規模実験を行い、手法の有効性について確認している段階である。本研究の目的は、これまで独立に行われてきた「材質認識」と「物体認識(形状認識)」を融合して処理し、互いのデータを補助的に用いることでそれぞれのタスクの認識率を向上させること、さらに材質・形状を手がかりとしたさらに細かな画像分類を可能とすることであった。しかし、深層学習など新しい手法の登場により両者の垣根がなくなり同等の問題として扱われるようになってきた。そのため、下記のように研究の力点を変え、材質認識、物体認識両方に一般的に利用可能な手法について研究を進めた。これまで行ってきた研究内容は大きく分けて3つある。1つめは、機械学習器の確信度判定である。正しく確信度を判定できれば、確信度が低い場合に別の特徴抽出や機械学習の手法を導入ことによって判定結果を正しいものに上書きできる可能性がある。この確信度判定について、解析的な手法と機械学習を用いる手法を提案した。2つめは、進化計算を用いたCNNの構造・パラメータ自動最適化の研究である。CNNに代表される深層学習は、研究者が手作業で特徴量抽出アルゴリズムを決定する必要がない画期的な手法とされているが、構造・パラメータについては研究者がやはり手作業で決定する必要がある。これらの最適化は探索空間が広く手作業による最適化は非常に困難であるため、進化計算による自動最適化について研究した。本年度は特に粒子群最適化法による最適化を行い、国内外での発表を行った。3つめは文脈に基づく物体検出・認識性能の向上である。画像中に共起している他の物体の情報や、物体の出現位置や大きさを考慮して確信度を再計算する手法を提案した。正しく確信度を判定できれば、確信度が低い場合に別の特徴抽出や機械学習の手法を導入ことによって判定結果を正しいものに上書きできる。CNNの構造・パラメータを進化計算による探索によって最適化した。研究内容について申請時の研究計画からの修正はあるものの、逆により汎用性の高い複数の課題について研究を行うことができ、予想以上の成果をあげている1つめの機械学習器の確信度判定については、国際会議(MMSP)、および2つの国内会議(ITE全国大会、IMPS)で賞を受賞しており、新規でかつ重要な研究課題であると認められつつある。
再生産労働の国際移転と台湾漢族の家族・親族の再編をめぐる社会人類学的研究

本年度は、台湾にて1回、インドネシアにて2回の実地調査を実施した。台湾では、国際結婚家族の家族観およびシングル男女の結婚観、家族観を調査したが、個人差階層差が大きく、調査を継続中である。インドネシア西カリマンタン州では、1970年代末に開始した国際結婚の要因を、女性の家族内におけるジェンダー役割、女性の労働に対する貨幣評価、未婚男女の結婚観および家族観などに求め、それらの特徴が華人に特に顕著なものなのか、あるいはエスニック・グループを超えた階層的特徴なのかについて調査した。また、国際結婚が現地華人男性の結婚難あるいは異民族結婚を引き起こしているという仮定の下、調査を実施した。その結果、若年華人女性の賃金は経済的に自立した生活を送ることができない水準であり、結婚あるいは都市、,海外出稼ぎへと駆り立てる要因となっている。他のエスニック・グループについては現時点での調査では、ムラユ人、ダヤック人は、世帯人数が華人ほど多くなく、家計負担者の収入の範囲で暮らし、海外出稼ぎや国際結婚に対する志向性が見られなかった。今年度は、国内研究会で4回、研究報告を実施した。特に7月「多元的想像・動態的現実としての『華人』をめぐる研究」(於東京外国語大学)にて、初めてインドネシア西カリマンタン州での世帯調査に基づく国際結婚輩出家族の特徴について報告した。そこでの議論を踏まえ、8-9月の調査を実施し、さらに12月東南アジア学会関西例会ワークショップ「ボルネオの中国と中国人」(於京都大学)にて、グローバルハイパガミー状況とチャイニーズネスを共有する地域間の結婚について報告した。研究成果の学術誌上の公開について、台湾の多文化主義が、国際結婚の増加に伴いコスモポリタン的多文化主義へ転向するとともに「台湾人」の身体を形成する「血」のメタファーも変化していることを吉原和男編『現代における人の国際移動』に寄稿した。本研究は、再生産労働の国際分業化時代において、台湾人男性と中国、東南アジア系女性とがブローカーの斡旋を経て形成した家族に着目し、家族・親族の再編について検討することを目的にしている。先進諸国の家庭の家事、介護、子供の養育といった再生産労働を、海外出身の女性に負担してもらうというケアの連鎖は、先進国による看護師、介護士、メイドの導入にとどまらず、結婚にも及んでいる。こうした潮流の下、誕生した家族像は、近代家族モデルからも外れた新たなものである。本年度は、文献調査に加え、台湾へ女性配偶者を多数輩出してきたインドネシアのアチェ州、西カリマンタン州にて予備調査を行った。インドネシアを選定した理由は、当該国出身の女性配偶者には華人で客家語を話す人が多く、研究者の従来の調査地とエスニシティ面で共通性しており、国際的な潮流に加え、当事者の特定のエスニシティへの偏向が加味されているという特徴によるものである。現地では、国際ブローカー婚の歴史、ブローカーやリクルーター、送出家族に聞き取り調査を行った。また、台湾では1960年代以降台湾へ移住したインドネシア華人の移動形式、身分、人数、華僑政策について文献調査を行った。そのほか、台中県で国際ブローカー婚の家族に、労働分担、家族成員の変化について聞き取りを行った。本年度は、本テーマに関連した成果を、世界海外華人研究学会第七回会議、および東洋大学アジア文化研究所共催「台湾めぐる境域」公開シンポジウムで報告したほか、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所『Field+』5号などで発表した。本年度は、台湾漢族の国際結婚、再生産労働に伴う国際移住の状況、諸要因、送出国、受け入れ国でのインパクトをさらに検討するため、国際結婚配偶者の主たる出身地であるインドネシア・ジャカルタ市、西カリマンタン州シンカワン市と、台湾台北市、台中市、新竹県にて調査を実施した。インドネシアには約三カ月滞在し、図書館、統計局にてシンカワン市の人口、産業、移動に関する資料を収集した。また、インドネシア科学院、タンジュンプラ大学を訪問し、研究者と意見交換を行った。シンカワン市では、国際結婚や海外出稼ぎ者を多く輩出している地域を選び、世帯ごとの成員、就業、移住経緯についてインタビューを行った。その結果、30年以上続くシンカワン市から台湾への移住は、一部の地域では1967年に生じた、ダヤック人による華人の虐殺事件が、大量の難民を生み出し、その解決策として台湾人との国際結婚が選択されたという歴史的要因や、ジェンダー別、長幼の別により家族内部でいかなる役割が割り当てられ、移住を行っているのかという家族戦略、労働力の外地への流出状況などが明らかになった。これらの成果の重要性は、インドネシア華人女性と台湾人男性との国際結婚が、単に再生産労働力の国際分業化の潮流と軌を一つにしているばかりではなく、ローカルな歴史事件の影響、特にインドネシア華人が受けた迫害が一要因にあることが明らかになったこと、また貧困を契機に移住が生み出されるプロセスを解明するのに大いに貢献できる点である。また、台湾での調査では、特にシンカワン市からの移住者が集う台北市、新竹県において、シンカワン出身者が形成しているコミュニティについて、予備調査を開始した。

インドネシア西カリマンタン州では、1970年代末に開始した国際結婚の要因を、女性の家族内におけるジェンダー役割、女性の労働に対する貨幣評価、未婚男女の結婚観および家族観などに求め、それらの特徴が華人に特に顕著なものなのか、あるいはエスニック・グループを超えた階層的特徴なのかについて調査した。また、国際結婚が現地華人男性の結婚難あるいは異民族結婚を引き起こしているという仮定の下、調査を実施した。その結果、若年華人女性の賃金は経済的に自立した生活を送ることができない水準であり、結婚あるいは都市、,海外出稼ぎへと駆り立てる要因となっている。他のエスニック・グループについては現時点での調査では、ムラユ人、ダヤック人は、世帯人数が華人ほど多くなく、家計負担者の収入の範囲で暮らし、海外出稼ぎや国際結婚に対する志向性が見られなかった。今年度は、国内研究会で4回、研究報告を実施した。特に7月「多元的想像・動態的現実としての『華人』をめぐる研究」(於東京外国語大学)にて、初めてインドネシア西カリマンタン州での世帯調査に基づく国際結婚輩出家族の特徴について報告した。そこでの議論を踏まえ、8-9月の調査を実施し、さらに12月東南アジア学会関西例会ワークショップ「ボルネオの中国と中国人」(於京都大学)にて、グローバルハイパガミー状況とチャイニーズネスを共有する地域間の結婚について報告した。研究成果の学術誌上の公開について、台湾の多文化主義が、国際結婚の増加に伴いコスモポリタン的多文化主義へ転向するとともに「台湾人」の身体を形成する「血」のメタファーも変化していることを吉原和男編『現代における人の国際移動』に寄稿した。台湾へ国際結婚の配偶者を30年以上輩出し続けている、インドネシア西カリマンタン州における調査により、送出要因を世帯戦略というミクロレベルおよび、1960年代後半に発生した華人虐殺事件の結果、多数の華人が難民化し経済的に上昇できなかったという歴史的要因を、具体例に基づき解明した。従来の研究では、受け入れ国台湾側で国際結婚が増加した要因を分析するに留まっており、本年度の調査では新たなデータを得ることができた。今後の方策としては、第一に、仲介業者を介した国際結婚の事例において、当事者にとっての「国際結婚」の位置づけ、家族と労働者の境界線はどの点において顕著であるのかを検討するため、台湾とインドネシア双方で当事者のライフ・ヒストリーの収集を行う。第二に、台湾、インドネシア双方で国際結婚が増加したことにより、新たな結婚難ないし多民族との通婚が進展している状況について調査を行い、グローバル・ハイパガミーの連鎖についてより広く解明する。第三に、従来得られた成果を順次報告し、新たに研究プロジェクトの立ち上げの準備に備える。
軟X線干渉計の開発と応用研究

干渉光学は可視光領域において華々しい成功を修め、現代の科学技術分野において欠くことのできないものとなっている。しかし、波長が短い電磁波である軟X線の領域を見ると、干渉光学の発展が極めて遅れており、軟X線の波としての性質を活用した計測が十分には行われていない。言うまでもなくこれが実現すれば、様々な応用分野が拓けると考えられるが、軟X線の波長は短く、適当な光学素子も乏しいことがこれまでの発展の妨げであった。我々は、軟X線よりも波長が短い硬X線干渉計研究の経験を生かし、それまでのアクティビティを軟X線領域へ拡張するという位置づけで本研究を行った。硬X線領域では結晶光学素子が使えるために、波長が0.1nm程度であると雖も干渉計構築が成功している。軟X線領域では結晶が使えないことや真空中での干渉計構築が条件となることなど、この領域固有の課題が多いが、我々の硬X線領域での研究実績を礎にすれば、軟X線干渉計の構築にもチャレンジできると考えた。軟X線源にはシンクロトロン放射光(波長13nm)を使い、基板なしRu/SiN薄膜をビームスプリッタに採用したマッハ・ツェンダー軟X線干渉計を試作した。この構成は、比較的干渉させ易く、且つ、応用への展開も比較的幅広く考えられることから選択した。4枚の光学素子を干渉するように配置するための精密調整軸を実質2つ設ければよいことを見出し、圧電素子を使った精密ステージを組み込んだ軟X線干渉計のプロトタイプを試作した。また、調整方法の確立も重要な課題と考えられ、我々は可視レーザーのvisibility測定に基づく方法を整備した。干渉実験は高エネルギー加速器研究機構の放射光実験施設で行った。しかしながら、現時点で干渉を観察するに至っていない。原因としては、除振の不足、基板なし薄膜の変形、等が疑われており、今後対応を施して実験を続ける予定である。干渉が観察できるようになれば、干渉計に光路長可変機構を加えて、軟X線フーリエ分光の開発へ展開する予定である。これにより、従来の軟X線吸収発光分野において、革新的な分解能実現を狙う。軟X線領域において、Mach-Zehnder型の干渉計の構築を実現するために、本年度において(1)採用する光学系の決定、(2)そのために必要となる光学素子(軟X線ハーフミラー及び軟X線ミラー)の仕様決定、(3)光学素子配置機構の必要精度に関する検討、及び(4)シンクロトロン放射光を利用することを前提とした装置化、を行った。(1)に関しては、我々が硬X線領域でこれまで培ってきた干渉計に関する経験をベースとし、ハーフミラー同士及びミラー同士をペアとして固定する構造を採用した。このとき、両ペア間のdisplacementが干渉に影響しないという利点があり、比較的容易にアライメントできる。(2)に関しては、軟X線を如何にコヒーレントに分割・結合させるかが課題となる。シンクロトロン放射光といえども空間的干渉性は必ずしも十分ではないので、我々は振幅分割方式を検討することとし、基盤除去型の薄膜をハーフミラーとして使用することを決定した。反射・透過率のシミュレーションによる検討を行い、まずは軟X線波長13nm近辺で照射角約20度において干渉計を組むこととした。

(3)に関しては、光路長の揺らぎを軟X線の波長より十分小さくすることが検討の基本となる。我々が採用している構成では、精度0.1μradの回転軸及び精度4nmの並行移動軸がそれぞれ一軸要求され、ウィークヒンジ機構をピエゾ素子で駆動するステージを使うこととした。なお、レーザー干渉計を用いて予備配置を行えるようにした。以上の準備段階を経て、(4)の装置化に進んだ。軟X線は空気中では吸収されてしまうので、シンクロトロン放射光の使用を前提として実験用真空チャンパを作製し、内部に納める軟X線干渉計を含めて、立上げ作業を進めている。なお、シンクロトロン放射光を用いた実験には課題申請認可を経てマシンタイムを獲得する必要があるが、平成14年度より実施できるよう準備を終えている。軟X線領城において、安定なMach-Zehnder型干渉計の構築を実現するために、前年度までの検討・設計を受けて、本年度では(1)光学素子配置のためのステージの製作、(2)シンクロトロン放射光(軟X線)を利用したX線ハーフミラーの性能確認、(3)干渉計としての組立法の検討、までを行った。各項目について、以下に内容を説明する。(1)軟X線干渉計は4つの光学素子を使用する。それらを配置するためのステージを、最小移動距離0.3nmのリニアステージと最小回転角6.9nradのウィークリンクヒンジ構成の回転ステージを組み合わせて構築した。ともに圧電素子により駆動するもので、また、真空中で軟X線を扱わなくてはならないため、超高真空対応仕様になっている。その他の自由度に関しては、比較的要求される位置精度が緩く、機械的精度に頼って予め固定することとした。すなわち、上記2つの自由度の微調整により、軟X線を干渉させるのに必要な調整が可能になる設計とした。(2)軟X線ハーフミラーとして、最終的に厚さ2.5nmのRu単層膜を採用した。ただし、支持膜として、厚さ約60nmのSiNがあるものである。この素子は、波長13nmの軟X線に対して、視斜角20度で使用したとき、反射波と透過波の強度がほぼ1:1となる設計となっている。実際に、シンクロトロン放射光(高エネルギー加速器研究機構)を用いて、反射率および透過率の波長依存性および視斜角依存性を測定し、設計性能を確認した。(3)我々が使用を予定している軟X線の波長が、可視光より一桁半短いこと、軟X線源の干渉性が必ずしも高くないこと、および、真空環境を想定せねばならないこと、を考慮すると、干渉光学系の配置は決して容易ではない。そこで、軟X線を照射する前の予傭調整が重要な意味を持ってくる。我々は可視光を干渉させそのvisibilityを測定することにより、最適位置近くまで事前調整を行うための手順を設定し、検証した。最適条件は光の波長に依存しないので、これにより軟X線の干渉が観察できる条件内に収めることができる。これで軟X線の干渉を観察するための実験準備が整ったが、残念ながらシンクロトロン放射光を利用するためのマシンタイムとの整合が悪く、本年度内で実験を実施するに至らなかった。しかし、近く放射光利用のマシンタイムが与えられるので、早速評価実験を開始させる予定である。実際に軟X線の干渉を観察することができれば、軟X線フーリエ分光への応用を目指し、まず光路長可変の光学系への改良に着手したい。
非線形な確率動的決定過程における不変埋め込み法による理論構築

目標集合を伴うセミマルコフ決定過程におけるリスク最小化問題を導入し,再帰クラスを伴う決定過程として定式化した.目標集合が吸収的であるとき,最適値関数が非線形な最適方程式の一意解であることを示した.また,最適値関数を値反復法で求めるとともに,最適定常政策の存在を与え,最適政策を求めるために政策改良法を導入した.さらに最適閾値確率は分布関数であること示し,これに対応する期待値が従来の概念による初期閾値に依存しない古典的マルコフ決定過程の期待値より大きいことを明らかにした.目標集合を伴うセミマルコフ決定過程におけるリスク最小化問題を導入し,再帰クラスを伴う決定過程として定式化した.目標集合が吸収的であるとき,最適値関数が非線形な最適方程式の一意解であることを示した.また,最適値関数を値反復法で求めるとともに,最適定常政策の存在を与え,最適政策を求めるために政策改良法を導入した.さらに最適閾値確率は分布関数であること示し,これに対応する期待値が従来の概念による初期閾値に依存しない古典的マルコフ決定過程の期待値より大きいことを明らかにした.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.(1)研究代表者は,目標集合を伴うセミマルコフ決定過程におけるリスク最小化問題を導入し,再帰クラスを伴う決定過程として定式化した.目標集合が吸収的であるとき,最適値関数が非線形な最適方程式の一意解であることを示した.また,最適値関数を値反復法で求めるとともに,最適定常政策の存在を与え,最適政策を求めるために政策改良法を導入した.この成果は大学院生阪口昌彦との共同研究である.この成果は論文としてまとめ,発表した.(2)研究代表者は,閾値確率を評価関数にもつ零和停止ゲームにおいて,ゲームの値関数が最適再帰方程式をみたすことを示し,鞍部点の特徴付けを行い,独立な確率変数列のモデルに応用し,ゲームの値関数と鞍部点を陽に求めた.この成果は論文としてまとめ,発表した.(現在掲載確定である)(3)研究分担者安田正實は,黄金最適性の観点から動的最適過程を導入した.パスが黄金とは,各推移で同じ黄金セクションを繰り返し次の状態に動くときをいい,政策が黄金とは適切な動作とともに黄金パスを導くときをいう.そのとき,問題はパスや政策が黄金かどうかである.この成果では無限期間での2次評価を最小にすることと平方根の最大化を考え,ともに黄金パスが最適であることを示した.この成果は論文としてまとめ,発表した.(4)研究分担者安田正實は,推移確率行列が未知のマルコフ決定過程の解析を,事前測度区間による区間ベイズ方の考え方を適応して研究した.そのために,未知の推移確率行列をある区間で推定した場合のモデルとして,区間推定マルコフ決定過程を定式化し,区間ベイズ手法により解析した.研究実施計画に従って,次の研究成果を得た1.研究代表者は,目標集合を伴うセミマルコフ決定過程におけるリスク最小化問題を導入し,再帰クラスを伴う決定過程として定式化した.目標集合が吸収的であるとき,最適値関数が非線形な最適方程式の一意解であることを示した.また,最適値関数を値反復法で求めるとともに,最適定常政策の存在を与え,最適政策を求めるために政策改良法を導入した,さらに最適閾値確率は分布関数であること示し,これに対応する期待値が従来の概念による初期閾値に依存しない古典的マルコフ決定過程の期待値より大きいことを明らかにした.この成果は論文としてまとめ,発表した2.研究代表者は,閾値確率を評価関数にもつ離散時間確率過程上の零和停止ゲームにおいて,ゲームの値関数が最適再帰方程式の一意解であること示し,鞍部点の特徴付けを行った.また,独立な確率変数列のモデルに応用し,ゲームの値関数と鞍部点を陽に求めた.この成果は論文としてまとめ,発表したなお,連携研究者の岩本誠一は,フィボナッチ2次方程式として知られている黄金比2次方程式の一般形を考え,固有値問題との関連を研究した.吉田祐治は,意志決定問題において重み付き集約作用素で与えられた効用関数を考え,変換不変量との関連を研究した.これらの成果は論文として発表された研究実施計画に従って,次の研究成果を得た.1.研究代表者は,閾値確率最小化問題において,従来は評価関数が正値のみを取る場合と割引型に対して研究されたが,ここでは負値を取る場合について研究した目標集合を伴うマルコフ決定過程におけるリスク最小化問題を導入し,再帰クラスを伴う決定過程として定式化した.目標集合が吸収的であるとき,最適値関数が非線形な最適方程式の一意解であることを示した,また,最適値関数を値反復法で求めるとともに,最適定常政策の存在を与え,最適政策を求めるために政策改良法を導入した.さらに最適閾値確率は分布関数であること示し.この成果は論文としてまとめ,発表した.2.研究分担者安田は,集合関数の下方からの強自動連続性と強収束の概念を導入し,単調測度の4つのタイプの下方からの強自動連続性を利用して,可測関数の列に対して,測度の収束と擬収束の関係を研究した.この成果は論文としてまとめ,発表した.3.研究分担者

吉田は,不確実性を伴う動的ポートフォーリオ割当てモデルにおいて,バリューアットリスクの概念を導入し,動的計画法アプローチにより最適性条件と最適ポートフォーリオを求めた,特に.最適な時間平均バリューアットリスクは,自然な条件のもとで最適方程式の解であることを示し,最適政策をその方程式から得た.これらの成果は論文としてまとめ,発表した.4.連携研究者は2次最適化問題に対して,主問題と双対問題の最適値と最適解の関係を研究しフィボナッチ数列との関連を研究した.この成果は論文としてまとめ,発表した.研究実施計画に従って,次の研究成果を得た.1.重み付きの準算術平均と領域変換に関する研究を効用関数と重み付き関数の観点から行った.インデックスを観測してこれらのインデックスが重み付きの準算術平均に対する単調性を与え,直接的な領域変換を用いた理由を研究しインデックスとの関係を議論し,領域変換に対するいくつかの例を与えた.この成果は論文としてまとめ,発表した.2.不確実性を伴う数理動的ポートフォーリオモデルをバリューアットリスク(VAR)の概念を用いて研究した.リスク評価は各期間で突然引き起こされる非期待値短期間リスクの和で構成される.動的計画のアプローチにより確率決定過程における最適なVARポートフォリオに対する最適性条件を得るとともに,最適なVARがその最適方程式の解であることを通常の仮定の下で示し,トレーディング戦略がその方程式から得られた.この成果は論文としてまとめ,発表した.3.4変数2次計画問題を主問題として,これと同値な制約問題(8変数)を媒介して双対問題(4変数)を導く過程に焦点を当てて,(i)ラグランジュ関数の鞍点が12元連立1次方程式の解として得られ、(ii)鞍点にフィボナッチ性が見られ、(iii)解が主、制約、双対の3つの問題のフィボナッチ最適解になっていることを示した.さらに、フィボナッチ鞍点には、フィボナッチ相補双対性とよばれる三位一体の関係が見られることを示した.これらの成果は論文としてまとめ,発表した.非線形な確率動的決定過程において,最近注目をあびているリスク最小化問題である閾値確率最小化問題において,負値に関して研究され応用分野が大きく広がり,数理経済学への応用を目指しているバリューアットリスクの概念もリスク最小化の一連の研究である.これらについて得られた成果はこの分野の発展に十分に貢献していて,当初の研究目的はおおむね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。非線形な確率動的決定過程として,当初の目的に挙げた結合型評価関数に関する研究は順調に進捗していて,研究期間内に成果を公表できると思われる.また,最適停止問題におけるリスク最小化に関する研究も順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
有顎脊椎動物生体防御の要、主要組織適合遺伝子複合体(MHC)分子の分子進化の解明

MHC分子群の全体像を明らかにし、MHC分子の分子進化を解明することを目的とする。研究がまだ非常に不十分であり、しかもMHC分子研究上動物系統発生的に鍵となる位置を占める魚類において、MHC分子群の解析を行った。軟骨魚類及び硬骨魚類ゲノム等からの単離解析を行い、また利用可能なデータベースを用いた解析を行った。新規遺伝子の配列を明らかにし、発現解析、遺伝子構造解析を実施した。また、分子内ドメインがMHC分子に関連していることが判明した分子について論文発表を行い、新規MHC関連分子については現在論文を準備中である。魚類MHC分子の遺伝子レベルでの網羅的単離解析を実施する。新規MHC遺伝子の解明を、実際の軟骨魚類及び硬骨魚類ゲノム等からの単離解析と、データベース解析を組み合わせて行なう。我々は、これまで軟骨魚類ドチザメ、エイ、硬骨魚類ニジマス、コイを扱っており、また、軟骨魚類のサメ、エイ、硬骨魚類ニジマス、フグ、メダカ、ゼブラフィッシュ等の各種データベースが利用可能である。現在、既に解析対象としうるMHC遺伝子の部分情報を複数得ている。新規MHC遺伝子を明らかにし、発現解析、遺伝子構造解析を実施する。本研究で明らかになるMHC分子の配列情報に基づき、重要な系統発生的位置を占める動物である魚類のゲノムからMHC分子の起源に関わる配列情報を解明し、またMHC分子群における構成分子の分子進化を解明する。魚類は、主要組織適合遺伝子複合体(MHC)分子研究上、動物系統発生的に鍵となる位置を占めている。現在、魚類(軟骨魚類及び硬骨魚類)より新規MHC関連遺伝子を明らかにし、遺伝子構造解析等を実施する研究計画が進行中である。明らかにされる新規MHC関連分子の配列情報の詳細な解析により、MHC分子群の分子進化の理解を進展させることを目指している。種々のデータベース解析と、実際にゲノムDNAまたはcDNAを用いたPCR実験法を組み合わせて、候補遺伝子断片の解明を行なっている。これまでの知見及び新たなデータベース解析により得られた知見に基づき、実験に使用する多種類のプライマーの設計及び合成を行なった。PCR実験の基質としては、サメ等の軟骨魚類、ニジマス等の硬骨魚類のDNA及びcDNAを使用した。PCR増幅反応により得られた遺伝子断片の部分配列の解析が現在進行中である。有望な候補遺伝子については遺伝子全体の配列を明らかにする予定である。また重要と考えられる遺伝子については、種々の組織、細胞のmRNAを用いRT-PCRにより発現状況の解析を行なう。さらに、エキソン/イントロン構造を解析し、完全な遺伝子配列を明らかにする。これまでに得られた部分的な遺伝子情報に基づき、既知のMHC分子群構成メンバー等との配列比較解析を進めている。遺伝子産物のアミノ酸配列の整列を行ない、新規MHC関連分子のMHC分子群中での分子進化的位置づけの解析を予定している。魚類グループは、動物系統発生的に重要な位置を占めており、主要組織適合遺伝子複合体(MHC)分子の進化研究においても大変重要なグループである。これまでの研究により、MHC分子群は最も原始的な有顎脊椎動物である軟骨魚類において初めて出現して来る事が明らかとなって来た。魚類よりMHC関連遺伝子群を明らかにし、遺伝子構造解析等を実施する研究計画を昨年同様進めている。新たに得られるMHC関連遺伝子群の配列及びその他の情報の詳細な解析を行う事により、MHC分子群の分子進化の理解を進展させることを目的としている。種々のデータベース解析と、実際にゲノムDNAまたはcDNAを用いたPCR実験法を組み合わせて、候補遺伝子断片の解明を昨年に引き続き実施した。今年度は、PCR法により候補遺伝子の断片を単離した後、RACE法により、全長のcDNAを単離する方法も進めた。ゲノムDNAを基質としてPCRを行い、産物を解析して、遺伝子のゲノム構造に関する情報を得る事を試みた。サザン解析により、候補遺伝子のコピー数を解析し、RT-PCRにより、発現状態の解析を試みた。これまでに得られた遺伝子情報に基づき、既知のMHC分子群構成メンバー等との配列比較解析を進めている。また、魚類のゲノム中で、MHC遺伝子群に近い領域に位置する関連遺伝子群の解析もMHC関連遺伝子群の網羅的解明に有用であり、それらの解析も行っている。MHC分子群の反応系に登場する他の重要な分子群のゲノム情報解析も同時に進めている。魚類よりMHC関連遺伝子群を明らかにし、遺伝子構造解析等を実施する研究計画をこれまでと同様進めている。

種々のデータベース解析と、実際にゲノムDNAまたはcDNAを用いたPCR実験法を組み合わせて、候補遺伝子断片の解明をこれまでと同様に引き続き実施した。更に今年度は、MHC関連遺伝子のalternative splicing formの存在が示唆される結果を得たので、PCR法を用いて更に詳細な解析を行なった。ゲノムDNA及びcDNAを基質としてPCRを行ない、産物の塩基配列を決定して比較検討した。また、これまでに得られた遺伝子情報に基づき、既知のMHC分子群構成メンバー等との配列比較解析を更に進めている。魚類のゲノム中で、MHC遺伝子群に近い領域に位置する関連遺伝子群の解析もMHC関連遺伝子群の網羅的解明に有用であり、それらの解析も引き続き行っている。MHC分子群の反応系に登場する他の重要な分子群の分子解析も進めている。主要組織適合遺伝子複合体(MHC)分子の進化研究において、魚類グループは動物系統発生的に大変重要なグループである。MHC分子群は最も原始的な有顎脊椎動物である軟骨魚類において初めて出現して来ている。本研究では、新たに得られるMHC関連遺伝子群の配列の詳細な解析を行う事により、有顎脊椎動物において生体防御の要として働いているMHC分子群の分子進化の理解を進展させることを目的としている。種々のデータベース解析と、実際にゲノムDNAまたはcDNAを用いたPCR実験法を組み合わせて、候補遺伝子断片の解明を実施した。これまでに得られたMHC関連遺伝子の部分配列を基に、遺伝子全体の配列を解析した。種々の組織、細胞のmRNAを用いRT-PCRにより発現解析を行ない、RACE法を用いてcDNA配列を解析した。MHC関連遺伝子の選択的スプライシング機構の存在については、MHCクラスI分子の軽鎖に関しても、PCR法を用いて詳細な解析を実施した。ゲノムDNA及びcDNAを基質としてPCRを行ない、産物の塩基配列を決定して比較検討し、エキソン/イントロン構造を明らかにした。また、得られた遺伝子情報に基づき、既知のMHC分子群構成メンバー等との配列比較解析を進めた。遺伝子産物のアミノ酸配列の整列を行ない、MHC関連分子のMHC分子群中での分子進化学的位置付けの解析を行なった。これまでのMHC関連遺伝子解析で得られた結果の総括を行なった。
ノントキシック版画技法の普及に向けた調査研究

ノントキシック版画技法研究の先進国(主にアメリカ・ベルギー)を対象に、技法研究や普及システムの特徴を、その実施方法や内容等から明らかにした。また、当該技法の特性を広く社会に示すために、作品画像データを収集し系統だてて分類した。なお、研究協力者らとともに、主に指導者や版画家らの基本的な支援体制について研究し、ワークショップを開発しその内容を書籍とウェブ上で公表した。本研究の目的は、ノントキシック版画技法の普及システムについて、欧米(アメリカ・ベルギー、スペイン、デンマーク)における技法研究や普及に関わる活動の特徴とその成立条件を調査研究し、わが国における新たな技法研究開発・普及システムの構築に活用しようとするものである。プロジェクト初年度である本年度は、当該分野の先進国であるアメリカを対象に現在の普及システムの特徴について訪問調査を行った。また、国内の動向についても訪問・聞き取り調査を行った。調査項目(A)普及システムの現状調査・分析:2014年3月25日29日:アメリカ・サンフランシスコで開催された版画の国際学会「The 2014 SGC International Conference」の開催に併せて、主にアメリカの教育現場における普及システムについて、それぞれ異なる州の教育機関に所属する5名の研究者に聞き取り調査を実施し、有意義な知見を得た。また、サンフランシスコ・シティーカレッジ、サンフランシスコ州立大学、カルフォルニア芸術大学、カラ・アートインスティチュート、クラウンポイント・プレス(民間版画工房)を視察調査した。ノントキシック技法誕生から30年が経過したアメリカであるが、完全にノントキシック化を実現している施設はごく僅かである。今回の視察先はいずれもノントキシック化されていなかった。一方で、ノントキシックの部分的な導入は積極的に行われていることが確認できた。調査項目(B):技法の体系化:関連資料・作品画像の収集については、アメリカ訪問調査中に積極的に行ったが、調査実施が年度末であったこともあり、それらの整理分析は現在進行中である。本研究の目的は、身体や環境に有害な材料・素材の使用を控えたノントキシック版画について、この分野をリードする国々における技法研究や普及に関わる活動の特徴とその成立条件を調査することにある。プロジェクト(3年度計画)の2年目となる平成26年度の研究成果は次の通りである。(1)普及システムの現況調査・分析:当該分野をリードする国内外の主要研究機関の訪問調査を行った。日本・ベルギー・オランダ・アメリカの研究機関やアトリエ等で指導的立場にある研究者・アーティストら十数名と直接コンタクトをとり聞き取り調査・資料収集を行った。ノントキシック化は版画制作の現場に共通した関心事ではあるものの、様々な教育的配慮・視座により、従来の技法に逆戻りする例も出て来ている。古典技法の伝承との兼ね合いをどのように取るべきかという共通課題に対する各機関の取り組みや将来構想に関する情報を集約できた。(2)技法の体系化:当該分野をリードするゲント美術学校版画アトリエの全面的な協力を得て、ノントキシック技法による版画作品の画像の撮影行った。200点に及ぶ画像を収集した。これらの成果は次年度随時発表の予定である。(3)普及システムの検証:ワークショップについては、福井県内の小中学校教員を対象とした研究会において教育現場でも活用可能な版画教材の紹介を行った。企画展については、ベルギー・セントニコラス美術館(6-10月)や東京での作品発表(3-4月)を行った。本研究の目的は、ノントキシック版画技法の普及システムについて、欧米における技法研究や普及に関わる活動の特徴とその成立条件を調査研究し、わが国における新たな技法研究開発・普及システムの構築に活用しようとするものである。本年度はプロジェクト3年目にあたり、当初計画では最終年度となっていた。しかし訪問調査予定地の情勢不安により渡航を28年度に延期することとし、補助事業期間延長承認申請を行った。○研究項目(A)普及システムの現況調査・分析について:過去2年間(平成25、26年)に、当該分野をリードする国内外の主要研究機関と民間アトリエの訪問調査・聞き取り調査を行い、ノントキシック技法を取り巻く現状と課題を調査分析する。○研究項目(B)技法の体系化について:関連資料・作品画像を収集し、ノントキシック技法を体系化する。○研究項目(C)普及システムの検証について:海外トップ研究者を招いた講演会・ワークショップ・企画展を開催し、積極的な研究成果のフィードバックの有用性について検証する。(A) (B):平成25・26年度に行った聞き取り調査と収集した関連資料の整理・分析を行った。調査研究結果は版画学会・学会誌45号に論文(全8頁)として発表予定である。(C):ベルギー・ゲント王立アカデミー・エヴェラールト教授と指導法の共同研究を行った。2日間で銅版画の主たる3つの技法を指導するワークショップを開発し、国内2カ所(西宮市、つくば市)でワークショップを実施した。これらの成果をもとに、指導者・版画家向け技法書(A4フルカラー・全28頁)を共同執筆し、平成28年3月に出版した。研究はおおむね順調に進展し、論文や技法書など研究成果の発表もできた。一方、訪問調査を予定していたベルギーにおいてテロ脅威度の引上げに伴う注意喚起があったため、渡航を延期し、28年度に実施することとした。そのため当初計画に変更が生じ、研究期間を3年から4年に延長した。<研究項目A>目的:ノントキシック版画技法の普及・導入支援システムに関する実態調査。

具体的な取り組み:ゲント美術アカデミーの共同研究グループと滞在期間中2度のミーティングの機会を持ち、各国版画専門家対象とした自記式アンケート調査の企画・設計を行った。<研究項目B>目的:指導者向け技法導入支援法の研究開発。具体的な取り組み:研究代表者と研究協力者(エヴェラールト教授グループ・3名)の協働により汎用性の高い指導法の開発を行った。特に世界中各地で容易に入手できる汎用的な材料・素材についての研究を進め、研究代表者は、以前より取り組んできた塩ビ板とアクリル系樹脂を使いたコラグラフの制作指導法について公開制作とワークショップを行った。<成果発表会(講義、ワークショップ)>5月10日(火)ゲント美術アカデミーにて研究者・学生・一般市民を対象としたワークショップを開催した。30名が受講。前半1時間はプロジェクターを用いた講義を行った。後半1時間は実演を伴う塩ビ板コラグラフのワークショップを行い、銅版画アクアチントと同様の効果を得られるカーボランダムの制作指導を行った。加えて、一版多色刷りの刷りを実演した。<学会発表>日時:12月3日(土)会場:町田市立国際版画美術館「ノントキシック版画技法の普及に向けたワークショップの開発」<成果発表展覧会>ゲント美術アカデミー内ギャラリースペース「Kamer108」での個展形式の作品発表を行った。公開制作した8点を展示した。ノントキシック版画技法研究の先進国(主にアメリカ・ベルギー)を対象に、技法研究や普及システムの特徴を、その実施方法や内容等から明らかにした。また、当該技法の特性を広く社会に示すために、作品画像データを収集し系統だてて分類した。なお、研究協力者らとともに、主に指導者や版画家らの基本的な支援体制について研究し、ワークショップを開発しその内容を書籍とウェブ上で公表した。本研究の核をなす現況調査は順調に進展している。しかし、収集した調査資料のボリュームが大きくそれらの整理が十分でない。次年度開催予定のワークショップや展覧会の準備は順調に進んでいる。28年度中に訪問調査を行い、その内容をまとめ発表する。なお、本研究課題は「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)」の内定を受け、国際共同研究として継続発展させる事となった。本課題では一部の国の調査に留まっていたが、国際共同研究によりその対象範囲を格段に広げたグローバルな観点でのデータ構築が実現し、当該研究領域に大きな進展をもたらすことが可能となる。美術日本、北アメリカ、ヨーロッパの現況の具体的分析を進め、それらの成果を発表する。平成27年度は海外トップ研究者を招いた講演会・ワークショップ・研究会・企画展を開催し、積極的に研究成果のフィードバックを行う。訪問調査は予定通り実施できた。調査項目(A)の普及システムの調査については順調に進んだが、その訪問調査が年度末であったこともあり、収集した資料の整理・分析には至って居ない。
ウエアラブルセンサーを用いた思春期うつ状態の早期発見

16人のボランティアに研究参加をいただいた。心電図より得られた自律神経機能については、数名は心電図の乱れが大きく解析が困難であったが、残りのケースについては夜間の自律神経系の回復を確認できた。その他の心理検査、加速度計のデータについては、特に問題なくデータが得られた。軽度のADHD傾向や、抑うつ、不安は認めるものの、実際の加速度計で睡眠潜時の延長や、睡眠効率の低下は認めず、自律神経の夜間の回復も良好であった。また心理検査では問題はないものの、全般的に睡眠時間が7時間未満のものも少数ではなかった。中学生の時点ではまだ、携帯が普及しておらず、ネット依存、スマホ依存を満たすものは認めなかった。しかしネット依存傾向と睡眠潜時には相関関係を認め(p=0.047)、ネット依存傾向が強いものほど、睡眠潜時が延長し、眠りにつくのが遅かった。さらに有意差は得られなかったが(p=0.051)、ネット依存が強いものほど、夜間の自律神経の回復の目安であるLnHFが低下傾向にあった。今後はケースを増やし性差を検討していく予定である。また外来の起立性調節障害と今回の健常群と自律神経の回復の程度を比較すると、起立性調節障害では、LnHFは低下していたが、健常群との有意差は認めなかった。健常者でのばらつきが大きいこと、起立性調節障害の病態を反映した違いを考慮していないことも関係していると推測された。また過眠症では日中の運動量が減少し、臥床時間が増えているが、内服治療により覚醒度が改善し、運動量も増え、睡眠時間が短縮していることが判明した。ウエアラブルセンサーの臨床的な有効性を確認できた。予想以上に研究への参加者が少なく難渋している。早朝の起立試験、1日ウエアラブルセンサーを装着するため抵抗感があるのかもしれない。中学校2校を訪問したが、予想以上に参加者が少なく、今後も父兄も含めて検査を周知し、その利点を理解いただき、研究への参加を促していきたい。また中学校1,2年生を対象にしていたので、今後は3年生あるいは小学校5,6年生も対象として検討していく。参加者が予想を下回り、謝金や追加の機器の購入をしなくても済んだため。
樹状細胞及びマクロファージの分化、応答へのｓｕｌｆａｔｉｄｅの作用解析

脾臓のCD8陽性樹状細胞(CD8+DC)およびCD8+DC様の骨髄由来樹状細胞(BMDC)を解析した。Toll様受容体9のリガンドであるCpGにより誘導されるBMDCのIL-12p70およびIFN-β産生は、sulfatideを添加した場合に転写レベルで阻害されることが示された。この時IL-12およびIFN-βの発現に重要な転写因子であるInterferon regulatory factor 1 (IRF1)の発現上昇には変化がなかったが、sulfatideによりIRF1の活性化、すなわち核内移行が阻害されることが明らかとなった。そこでIRF1の活性化に重要なMyD88との相互作用へのsulfatideの作用について検討したが、一貫した結果は得られなかった。またIL-12やその他炎症性サイトカインの産生が、RNA干渉法によりIRF1を低下させた際に変化するか検討している段階である。CpGを静脈投与したマウスより調整したCD8+DCのIL-12p70産生は、sulfatideを脾臓に直接投与した場合には阻害された。同様の結果がCD1d欠損マウスを使用した実験でも得られ、sulfatideの抑制効果はいわゆるII型NKT細胞の介さないことが強く示唆された。他方、Sulfatideを継続的に投与したマウスの脾臓および骨髄細胞を解析し、免疫系の細胞およびその前駆細胞の数や割合は対照群に比べ大きく変化しないことが示された。マクロファージをCpGで刺激し、sulfatideの影響を解析する実験も行った。IL-12産生はsulfatideにより抑制されるが、CD8+DCの場合と異なりその他の炎症性サイトカインはむしろ上昇傾向にあることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。脾臓のCD8陽性樹状細胞(以下CD8^+DC)および骨髄より誘導したCD8^+DC様の細胞を実験に用いた。糖脂質sulfatide添加によるCD8^+DCの炎症性サイトカイン産生低下は、Toll様受容体9のリガンドであるCpGを刺激に使用した場合に顕著であった。またsulfatideはこの時のIL-12産生に加え、I型インターフェロンも抑制することが明らかになった。炎症性サイトカインのIL-12については、細胞内のタンパク量がsulfatide処理により減少した。ところが、IL-12のmRNA量も低下する傾向を観察しているが有意ではない。したがって、sulfatideはIL-12の産生を翻訳あるいはそれ以前のレベルで制御していることが示唆された。マウス生体にCpGおよびsulfatideを投与する系でも、sulfatide投与による脾臓CD8+DCの細胞内IL-12レベルの低下が認められた。Sulfatide存在下あるいは非存在下でCpGにより活性化したCD8^+DCの網羅的遺伝子発現解析を行ったが、上記の現象に関連するような顕著な遺伝子群の発現変化はみられなかった。サイトカイン産生に関わる転写因子NFĸBの活性化はsulfatideによる抑制をわずかに受けるのみであったが、Interferon regulatory factor 1 (IRF1)の活性化は強く阻害された。加えて、CpG刺激時のCD8^+DCの炎症性サイトカイン産生の増強には1型インターフェロンが重要であることが明らかになった。従ってsulfatideはIRF1の活性化を抑制することによりI型インターフェロンおよび炎症性サイトカイン産生を抑制する可能性が示唆された。これはsulfatideの作用機序を解明する上で重要な一歩であり、この知見を参照しつつ今後生体内でsulfatideの作用を解析する予定である。

26年度が最終年度であるため、記入しない。CD8陽性樹状細胞を用いて、25年度中にsulfatideの分子レベルでの作用機序を解明する予定であった。I型インターフェロンの関与が示唆されるなど一定の進捗がみられたものの、作用機序を明らかにすることはできなかった。また予定していたIL-12のmRNA量の解析も検討中であり、少々遅れている。マウスにCpGと共にsulfatideを投与し、血清中や脾臓DCの産生する炎症性サイトカインがsulfatideにより抑制されるか検討する。さらにCpGをアジュバントとしてタンパク抗原に対するT細胞応答を誘導する実験にて、sulfatide投与がT細胞応答の性質に及ぼす影響を検討する。またマウスに継続的にsulfatideを投与し、脾臓DCマクロファージの分化への影響を検討する。DCに与えるsulfatideの影響がマクロファージでもみられるかについても検討し、成果の公表のための補助的な実験も行う。実験は現状の設備で行えるものと考えている。
ターミナル期の患者に対する退院支援と退院後のフォローアップのあり方に関する研究

昨年度は、東大病院医療社会福祉部師長に対するインタビュー調査や参加観察を行い、支援内容を記述した。今年度は、患者の退院後の生活についてフォローアップ調査を行った。対象は、東大病院内の協力を得られた5診療科を2002年9月11月に自宅退院した患者のうち、退院後もケアを必要とし、医療社会福祉部による退院支援を受けた患者とした。入院中に調査への協力依頼と情報収集を行い、退院10日以内に訪問調査、退院2ヶ月以内に電話調査を行った。なお、ターミナルケースから協力を得ることは難しいと判断されたため、ターミナルに限定せずに調査を実施した。本調査は東大医学部倫理委員会の承認を得た。包含基準に該当したのは6名で、年齢4186歳、性別は男性が5名、疾患は神経難病、脳血管疾患、循環器疾患などで、家族形態は独居1、高齢夫婦1、2・3世帯同居4であった。医療社会福祉部からは、退院前に訪問医、訪問看護ステーション、ヘルパー、通所施設などを紹介されていた。退院に向けての不安としては、病状の変化、サービスの内容の他、帰ってみないと分からないという声が殆どのケースで聞かれた。以前に入退院の経験がある場合でも、新ケース同様に不安を持っていた。退院後は、殆どのケースが紹介されたサービスを活用して生活していたが、初めから予定通りのケアプランを実施しているケース、様子を見ながら少しずつサービスを増やす予定のケース、家族内の介護職者の意見を入れてケアプランを大幅に変更したケースなど、様々であった。また、近医と東大病院の使い分け、家族介護の方法、在宅医療に要する物品の価格や運搬方法など、退院前には予測していなかった問題が生じており、通院時に医師に尋ねる、訪問看護師に尋ねるなどの対処がとられていた。入院中にもっと具体的な対処法を教えて欲しかったという意見があり、今後の支援の参考にすべきと考えられた。東大病院医療社会福祉部のターミナルケースへの退院支援について研究を実施した。今年度は、部の婦長に対するインタビュー調査や参加観察を行い、支援内容を記述した。以下にその内容を示す。病棟スタッフ(主に医師)からの依頼を受け、まず、情報収集と患者・家族との面接を行う。病状については、自宅療養が可能かどうかをみるとともに、余命予測についても確認する。それにより支援の進め方の速さが違ってくるからである。また、在宅療養に心を決めたとはいえ、患者・家族は不安を持ち続けているので、必要に応じて何度でも面接を行い、自らの選択に自信がもてるよう支援する。方針が決まると、関係機関との連絡・調整を行う。訪問医、訪問看護ステーションなどの選択にあたっては、在宅での看取りを含めた意向の確認が重要である。率直に患者の状況を説明し、できない場合に断りやすいような尋ね方をする。また、医療処置が必要な患者については、医師・看護婦ともケアに精通しているとともに、業者も含め密接に連携をとることが必要である。また、在宅で対応できない症状が生じて入院する場合に備え、患者宅から近い後方病院を探しておく。本人の事前受診が困難なので、家族に紹介状を持参させ、診療録を作成しておいてもらうようにする。患者・家族には、退院前に連絡先の一覧を渡し、退院後はまず訪問医や訪問看護婦に相談するよう説明しているが、退院後も連絡が入ることが多い。病状に関する相談に対しては、助言を行ったり、病棟スタッフに連絡したりする。介護が長引いたり、想像以上に負担が重かったりする場合は、家族の疲労を軽減するため、一時入院等を検討する。サービスの調整や再入院が必要な場合は、医療者間の橋渡し役として機能しており、外来や病棟のスタッフが直接相談を受けるよりも効率的な対応ができている。来年度は、患者の退院後の生活についてフォローアップ調査を行う予定である。

また、近医と東大病院の使い分け、家族介護の方法、在宅医療に要する物品の価格や運搬方法など、退院前には予測していなかった問題が生じており、通院時に医師に尋ねる、訪問看護師に尋ねるなどの対処がとられていた。入院中にもっと具体的な対処法を教えて欲しかったという意見があり、今後の支援の参考にすべきと考えられた。
科学的根拠に基づく安全な筋肉内注射技術に関する研究

1.これまで行ってきた超音波診断装置で測定した筋肉内注射部位の皮下組織厚の結果から注射部位の皮下組織厚のアセスメント式を導き出し、アセスメント式に基づく値を示した機器を考案した。アセスメント機器が実際に対象者の皮下組織厚を示しているかを検証するため、調査の同意を得た37名を対象としてアセスメント機器で測った値と、超音波診断装置で測った値を比べてみた。その結果、ほぼ一致する傾向がみられたが対象者の体格による誤差や、アセスメント機器の摘む圧によって誤差が生じることが予想された。機器についての看護師の面接調査では、「あなたは何センチです、と根拠があるのは良いが、ノギスだと動く、圧迫する強さで長さが変わる」等の課題が出された。今後、摘む圧を一定にできる機器の検討が必要である。2.三角筋部の注射の際、身長の違う対象でも同様に肩峰3横指下部でよいのか、の疑問に対して、山形大学医学部内藤輝教授(解剖学担当)の協力を得て解剖実習用遺体を用いて、身長約180cm 1体、140cm 1体の比較を行い、肩峰3横指下部は、神経や血管の走行位置からずれていることを確認した。筋肉内注射部位の皮下組織厚、筋肉厚、神経、血管の走行の観察を行った。共同研究者の渡辺皓教授とその指導の元に解剖実習用遺体で筋肉内注射部位の皮下組織厚、筋肉厚、神経、血管の走行の観察を行った佐伯街子前山形大学大学院生から注射部位の安全性についての知見を得た。3.筋肉内注射のみの用法である油性注射剤プロゲデポー(持田)が皮下に投与された場合の組織傷害性について実験動物(ウサギ)を用いて検討した。その結果、筋肉内に注射した場合と比べ,炎症性細胞の強い集積や浮腫など重篤な組織傷害像を確認し、さらに薬剤が長時間皮下に留まることを確認した。安全かつ期待される薬効を確実に得るためには、油性注射剤は確実に筋肉内に注射することの重要性が示唆された。科学的根拠に基づく安全な筋肉内注射技術の検討のために以下の研究を実施した。1.これまでの筋肉内注射部位の皮下組織厚の調査結果でエコーによる皮下組織厚の平均値と皮下脂肪計による肩峰3横指下部の値との間に強い相関関係があったため回帰式を求め、皮下組織厚のアセスメント式を算出した。その式を利用した簡便なアセスメント機器として、知覚計(ノギス)を改良し、三角筋部注射部位の皮下を摘んだ値から皮下組織厚が示される試行品の開発を試みた。この機器がどのように臨床で活用できるのかを検討するため、臨床現場で筋肉内注射5場面の参加観察を行った。前年度までの調査で対象数の少なかった女性を主な対象として、56名の筋肉内注射部位の皮下組織厚測定を行い、その際に開発した試行品を使用しその妥当性の検証を試みた。現在調査結果を分析中である。2.これまでの研究の成果報告会を研究者の勤務する大学及び病院2箇所で看護師を対象として行い、意見を得た。