hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルボプラチン+パクリタキセル療法の制吐療法選択基準の作成

【目的】子宮体癌、子宮頸癌、卵巣癌の術後や再発症例に対する化学療法として繁用されるカルボプラチン+パクリタキセル療法は、日本癌治療学会編「制吐薬適正使用ガイドライン」ver. 1.2において中等度催吐性リスクに分類されるが、カルボプラチンを含むレジメンはオプションとしてアプレピタント(APR)の追加併用も推奨されている。APRは薬物代謝酵素CYP3A4の阻害薬であり、CYP3A4やCYP2C8で代謝されるパクリタキセルはAPR併用により血中濃度が上昇し、副作用の発生頻度が増加する可能性がある。効果と毒性の観点からその使用については検討を行い選択基準の作成の必要があり、本研究は必要なエビデンスの創出が目的である。【方法】カルボプラチン+パクリタキセル療法の制吐療法選択基準の作成を目的として、長崎大学病院産婦人科においてカルボプラチン+パクリタキセル療法(weekly TC療法)が施行された患者のデータを使用し、後方視的コホート研究を行った。【結果】知覚神経障害発症のリスク因子は、パクリタキセル治療歴なし(OR : 11.5, 95%CI : 1.6-238.1)、APRの併用あり(OR : 7.4, 95%CI : 2.0-33.5)であることを明らかにした。APRを併用した群(APR併用群)は、APRを併用しなかった群(APR非併用群)よりも倦怠感、知覚神経障害の発生率が有意に増加していた。【考察】本研究はWeeklyTC療法のみの検討しか行っておらず、今後はMonthly TC療法についても検討を行う必要がある。本研究よりAPRを併用した場合、知覚神経障害や倦怠感など患者のQOLに関わる副作用頻度を増加させることが示唆される。選択基準の作成には至っていないが、今後も継続して検討を行っていく。
視点変換体験の質的研究に基づく自己意識と他者理解の理論モデル構築

本研究は、「視点変換体験」(ビデオカメラとヘッドマウント・ディスプレイを用いて通常とは異なる視点から自己の身体を知覚する体験)と称する体験について記述し、得られたデータに基づいて自己意識と他者理解の理論モデルを構築することを目的として始まったものである。体験プログラムを作成して8名にインタビューを実施したところ、視点変換体験が日常的な自己の様式を変容させ、身体外部の視点に同一化する自己と、体性感覚に同一化する自己に、自己意識を分裂させうることが判明した。他者の視点から自己を見る経験は日常生活でも想像上で生起しているが、これが知覚的に生起すると、自己の空間的分裂または拡張を促進すると考えられる。本研究の目的は、「視点変換体験」と題する体験を記述し、その結果にもとづいて自己意識と他者理解の理論モデルを構築することにある。2015年度は、本研究の理論的な出発点となる「身体的間主観性」について総括するとともに、「視点変換体験」の質的研究を進めるための体験プログラムを立案した。具体的な研究実績は以下の通りである。(1)哲学者メルロ=ポンティの「間身体性」を社会的認知の基礎理論として定式化した。間身体性は、もらい泣きやつられ笑いのように、自己の身体と他者の身体が、知覚と行為の連鎖を通じて潜在的にひとつの系を成している状態を指す。代表者はこれを心理学的な観点からとらえ直し、非言語的な「相互行為の同期」「行動の同調」という二つのパターンとして整理し、理論モデルとして提示した。成果はTheory & Psychology誌に論文として掲載された。(2)上記モデルを出発点として、身体性から自己意識と他者理解が成立する発生的起源について考察し、この考察をもとに「視点変換体験」のプログラムを立案した。反省的自己意識の身体的基盤は、自己の身体を対象として知覚する経験にあり、さらにこの経験は、自己の身体が他者によって対象化される経験にその基盤を持つ。以上を踏まえ、ヘッドマウントディスプレイを装着した状態で、他者の視点からビデオカメラで撮影された自己の身体を見る一連の体験プログラムを立案した。今後、質的研究のためのデータ収集を進める。(3)以上の理論的考察は、関連研究会でその要旨を報告するとともに、日本心理学会でもシンポジウム(「他者感へのエンボディード・アプローチ」)を企画するなどして、その萌芽的アイデアを発表した。また、本計画の研究方法に関連して、現象学的な質的研究を解説した英文書籍(Darren Langdridge著『Phenomenological Psychology』)の翻訳を進めた。邦訳書が間もなく刊行される予定である。2015年度は3年計画の1年目であり、次の3点を目標として設定した。(1)これまでの理論研究の成果を論文化し、次年度以降の研究の基盤とする。(2)「視点変換体験」の体験プログラムとインタビュー計画を立案する。(3)関連する内容の研究発表および翻訳を進める。(1)については、成果をまとめた論文が国際誌Theory & Psychologyに掲載された。同論文は、間身体性の概念に基づいて従来の社会的認知のモデルを批判し、非言語行動の同期と同調の観点から新たな理論モデルを提示したものである。また、身体性の観点から日本文化における自己を再考した論文も年度末に出版され、当初の予定をやや上回る成果を挙げることができた。(2)については、ヘッドマウントディスプレイとビデオカメラを購入し、それらを試験的に用いてさまざまな視点から身体を見る体験を探索した。その過程で、(A)三人称のパースペクティヴから腕を見ると腕の所有感にゆらぎが生じること、(B)前面と背面から自己の上半身を見ると著しい違和感が生じること、(C)視点を変えた状態では特定の身体運動に困難が生じること、を見出した。これらを視点変換体験の具体的プログラムとして立案し、所属先の倫理委員会に研究計画を提出した。現在まで、順調に計画は進展している。(3)については、本研究に関連して「他者感」という概念を新たに導入し、関連するシンポジウムを日本心理学会で開催するとともに、他の研究会でも講演を行った。また、2015年初頭から現象学的な質的研究の教科書(『Phenomenological Psychology』)の邦訳に2名の研究者と共同して取り組み、すでに翻訳作業を終え、近日中の刊行を予定している。以上の理由により、「(2)おおむね順調に進展している」と自己評価した。2016年度の研究実績は主に以下の3点に要約できる。(1)視点変換体験の質的研究を進めるため、具体的な体験プログラムを立案し、プログラム参加者(6名)へのインタビューを実施した(代表者の主催する研究会のワークショップで実施)。視点変換体験とは、ビデオカメラとヘッドマウント・ディスプレイを用いて、通常とは異なる視点から自己の身体を見る体験のことである。これは三人称的な視点から自己の身体を対象化して見る体験であり、想像上でしか経験できない自己身体の客観視を現実化する点に特徴がある。プログラムは、側面と背面から、全身または右腕を見ることを中心に構成した。現状で明らかになりつつあるのは、この経験が、身体化されている日常的な自己のあり方に一種の分裂を導き入れるらしいということである。

いわば、「身体を見る自己」と「身体を感じている自己」へと自己が二重化するようである。(2)この発見は、身体化された自己意識の柔軟性、および自己意識と多感覚統合との関連を示唆している。この発見を受けて、多感覚統合によって自己意識に体外離脱的錯覚を引き起こす実験事例(フルボディ錯覚)、および解離性の意識障害によって自己と身体が分離する症状(離人症性障害)について、先行研究のレビューを行い、理論的考察を進めた。(3)本研究での質的研究は、その理論的基礎を現象学に置いている。現象学的質的研究について方法論的な再考察のため、関連する英書(Darren Langdridge著『Phenomenological Psychology』)の翻訳を仲間の研究者と共訳で進めた。成果は、2016年7月に『現象学的心理学への招待ー理論から具体的技法まで』(新曜社)として出版された。自己評価は「(3)やや遅れている」を選択した。理由は以下の通りである。前項で述べた通り、計画当初、本研究の目的は「視点変換体験」と題する体験を質的に記述し、その結果にもとづいて自己意識と他者理解の理論モデルを構築することに置いていた。しかし、実際に視点変換体験のプログラムを組み、参加者へのインタビューを実施してみたところ、この体験は自己意識と深い関係が見られるものの、他者理解や社会的認知と直接には連動しないことが明らかになってきた。最大の理由は、本体験プログラムがヘッドマウント・ディスプレイを用いるため他者との視線のやり取りが成立せず、社会的相互作用が体験の現場で生じないことにあると思われる。この点については、本研究の仮説的見通しが不十分だったと言わざるをえず、当初意図した通りの成果は出ていない。しかしその一方で、視点変換体験は、私たちが通常経験している「身体化された自己」のあり方をゆさぶり、「身体から離れた自己」についての錯覚的経験をもたらす効果を持っていることは明らかになりつつある。この点は、当初の目的である自己意識の解明と直接につながる論点である。そこで、2016年度からは、自己意識と身体性の連関に焦点を絞って研究を進めることにした。また、この点と深く関係する実験心理学の知見(ラバーハンド錯覚およびフルボディ錯覚をめぐる諸実験)、また、精神医学の知見(離人感・現実感消失障害)について文献を調査し、理論的考察を補った。なお、離人症とフルボディ錯覚における自己と身体の関係については、すでに複数の研究会で発表を実施するとともに、論文を投稿済みであり、研究は順調に進展している。本研究の目的は、「視点変換体験」と題する体験を記述し、その結果にもとづいて自己意識と他者理解の理論モデルを構築することにある。視点変換体験は、ビデオカメラとヘッドマウント・ディスプレイを用いて通常とは異なる視点から自己の身体を見る体験のことである。2017年度の研究実績は2016年度の成果と密接に関係し、次のように要約できる。2016年度に具体的な体験プログラムを立案し、6名へのインタビューを実施したところ、視点変換体験が、身体化されている日常的な自己のあり方に一種の分裂を導き入れることが明らかになった。
超広域バイオテレメトリ・テレモニタリングシステムの開発

一般家庭における独居老人や在宅患者の生体情報常時モニタリングの実現をめざし、実用的なテレモニタリング手法およびそれを実現する試作システムの開発を行った。研究経過は、以下のとおりである。1.心理的・肉体的に負担なく、日常生活の妨げとならないバイタルサインセンサとして、指輪型脈波テレメータを設計・試作した。脈波信号の品質、信号伝送距離、寸法、重量、電池寿命等の点で、実用上の要求を満たすテレメータが得られた。2.被験者に対する低拘束性とテレメトリの広域性という相桔抗する要求を同時に満たす方法として、至近電波と移動体通信を利用する二段階テレメトリ手法を新たに考案した。3.PHS端末を用い、上記手法を具体化する超広域テレモニタリングシステムを開発し、試作装置を作成した。4.試作システムを用い、通常状態での動作試験および考え得る悪条件下での特性解析を行い、開発した手法および試作システムの実用性・有用性を検証した。これらの研究をとおし、以下の成果が得られた。まず、対象者の日常生活を妨げることなく、ほとんど無意識のうちにバイタルサインを常時検出することが可能となった。また、従来家屋内に限られていたテレモニタリングの範囲を、広くほぼ国内全域にまで拡大する手法が新たに開発された。さらに、屋内屋外を共通の端末でカバーし、しかも屋内では回線使用料も不要な実用性の高い手法が得られた。そして、本手法および試作システムが、実用条件下でも良好に働くことが実証された。本研究は、一般家庭における老人や在宅患者の生体情報の常時モニタリングをめざし、実用的なテレメトリ・テレモニタリング手法およびそれを実現するプロトタイプシステムを開発することを目的とする。初年度は、主としてバイタルサイン検出方式、生体信号の取得・変調方式、屋内外共通データ伝送方式の開発などを行った。具体的には、本年度の研究をとおし以下の成果が得られた。1.手部第3指または第4指基部における光電脈波の検出をめざして、室内照明光や屋外日光などの影響を除去しつつ日常動作時にも安定した脈波の得られる検出方式を開発した。2.信頼性の高い生体信号リアルタイム伝送をめざし、データのサンプリング方式、変調方式、データフォーマット方式、データ伝送における誤り制御方式などを開発した。3.これらの方式を具体化する脈波センサおよび計測装置を設計試作した。実際の被験者における脈波計測などをとおし、試作装置の基本動作を確認した。4.屋内外ともに同一のPHS端末を用い、屋内ではコードレスホン回線、屋外ではPHS回線に自動的に接続する手法を開発した。5.モバイルPCを中心に、屋内外共通端末によるデータ伝送手法を具体化するシステムを設計し、ソフトウェア・ハードウェアを開発試作した。6.試作システムを用い、屋内・屋外それぞれにおけるデータ伝送の基本動作を確認した。また屋内から屋外、屋外から屋内への移動に伴う回線切り替え実験を行い、良好に動作することを確かめた。本研究は、一般家庭における老人や在宅患者の生体情報常時モニタリングをめざし、バイオテレメトリ技術、移動体通信技術を総合することにより、実用的なテレメトリ・テレモニタリング手法およびそれを実現するプロトタイプシステムを開発することを目的とする。前年度の結果を踏まえ、本年度は次のような実績が得られた。2.被験者に対する低拘束性とテレメトリの広域性という相拮抗する要求を同時に満たす方法として、至近電波と移動体通信を利用する二段階テレメトリ手法を新たに考案した。

まず、対象者の日常生活を妨げることなく、ほとんど無意識のうちにバイタルサインを常時検出することが可能となった。また、従来家屋内に限られていたテレモニタリングの範囲を、広くほぼ国内全域にまで拡大する手法が新たに開発された。さらに、屋内屋外を共通の端末でカバーし、しかも屋内では回線使用料も不要な実用性の高い手法が得られた。そして、本手法および試作システムが、実用条件下でも良好に働くことが実証された。
情報環境場における情報の時空間的配置に着目したアクティブインタラクション技術

1.画像の知的提示技術に関する検討情報の内容、ユーザの要求、適用対象等に応じた、画像情報の表示形態の知的制御方法を検討した。画面上でのユーザの着目領域に基づき、注視時間が一定(3秒)以上になると注視部分の画像の解像度を上げる、視線方向の移動に伴って移動経路の周辺部分のみ解像度を上げる、注視点近辺のオブジェクトのみを3次元的に表示する、という各表ホ方法について、実際に表示画像の生成を行い効果を確認した。2.情報の時空間的配置に着目したアクティブインタラクション技術に関する検討ユーザとコンピュータとのより自然なインタラクション形態として、空間的な位置関係や時間的な順序関係を表す言葉によって注目対象を指示する方法を検討した。まず、「上、右、となり、もっと左」といった空間的な位置を表す言葉、「昨日の、いつもの」等の時間を表す言葉のリストアップを行った。これらの言葉の多くは暖昧さを含んでいるので、各言葉によって表される空間的或いは時間的な範囲を、ファジィ集合とインタラクションの履歴から推測し処理を行う。ディスプレイ上にランダムに配置された対象群に対して、時空間を表す言葉によって指示を行うシステムを試作して実験を行い、人間を相手に言葉で指示するのと同様な感覚で、対象群の中から特定の対象を選択することが可能であることを明らかにした。また、言葉が表している範囲の基準にはユーザ毎に特徴がある。これをシステム側が学習することによって、個々のユーザに適した形で対象の選択をより効率良く行えることを確認した。3.擬人化エージェントの生成方法に関する基礎検討ユーザが良く知っている人物の似顔絵を利用した擬人化エージェントをコンピュータとのインタフェースの中で使用すると、より効果的なインタラクションが可能となる。この様な観点から、固有空間を利用した似顔絵生成手法をベースとして、擬人化エージェントとしての動画像表現について検討を行った。似顔絵においては、実写の顔画像と異なり顔部品の特徴が極端に強調されていることを踏まえた上で、音声に同期した適切な口形状変化の生成方法並びに表情付け方法を開発した。作成した似顔絵アニメーションに対して主観評価実験を行い、考案手法の有用性を確認した。情報環境場からのユーザへの情報提示という観点から、画像の知的提示技術に関する検討を行なった。また、情報の時空間的配置に着目したアクティブインタラクション技術について基礎検討を行なった。1画像の知的提示技術に関する検討画像・映像情報を予め定められた固定の方法で表示するだけでなく、情報の内容、ユーザの要求、適用対象等に応じて、表示形態を知的に制御する方法を検討した。すなわち、画面上でユーザが着目している領域が検出できたとして、注視時間が一定(3秒)以上になると注視部分の画像の解像度を上げる、視線方向の移動に伴って移動経路の周辺部分のみ解像度を上げる、注視点近辺のオブジェクトのみを3次元的に表示する、という各表示方法について、実際に表示画像の生成を行なった。これにより各画面表示手法の効果を確認した。2情報の時空間的配置に着目したアクティブインタラクション技術に関する基礎検討画面内に提示された情報に対し、我々が普段日常生活の中で行なっている空間的・時間的な指示動作に近い形でインタラクションを行なう方法を検討した。すなわち、空間的配置、時間的配置の各々に対して、「上、下、右、となり、手前、もっと左」、「何日の、昨日の、いつもの」等の指示語のリストアップを行なった。

これらの指示語の多くは曖昧さを含むため(例えば、「上」と言っても、どの範囲が「上」であるのかは、指示語だけからは限定できない)、各指示語と画面上や時間軸上に配置された実際の対象物との対応付けの仕方を定めた。その上で、音声で入力されたこれらの指示語に対し、具体的なインタラクション動作を行なうことができる簡易なシステムを構築した。実際にインタラクション動作を実行させることにより、提案手法の原理的な動作形態と効果を確認した。平成12年度における基礎検討の成果を踏まえて、情報の時空間的配置に着目したアクティブインタラクション技術に関する具体的検討を行った。また、コンピュータ等のシステム側からの情報提示の仲介役として、ユーザとの対話が可能な擬人化エージェントの生成方法について基礎的な検討を行った。1情報の時空間的配置に着目したアクティブインタラクション技術に関する検討ユーザとコンピュータとのより自然なインタラクション形態として、空間的な位置関係や時間的な順序関係を表す言葉によって注目対象を指示する方法を考案した。「右」「その隣」「もっと上」といった空間的な位置を示す言葉や、「昨日」「少し前の」「その前」等の時間を示す言葉には、いずれも暖昧さが含まれている。そこで、各言葉によって表される空間的或いは時間的な範囲を、ファジィ集合とインタラクションの履歴から推測し処理を行う。暖昧さを含んだ言葉に基づく対象へのアクセス動作を調べるために、ディスプレイ上にランダムに配置された対象群に対して、時空間を表す言葉によって指示を行うシステムを試作した。本システムを用いた実験により、人間を相手に言葉で指示するのと同様な感覚で、対象群の中から特定の対象を選択することが可能であることを明らかにした。また、言葉が表している範囲の基準にはユーザ毎に特徴があり、これをシステム側が学習することによって、個々のユーザに適した形で対象の選択をより効率良く行えることを確認した。2擬人化エージェントの生成方法に関する基礎検討ユーザが良く知っている人物の似顔絵を利用した擬人化エージェントをインタフェースの中で使用すると、コンピュータとのより効果的なインタラクションが可能となる。この様な観点から、固有空間を利用した似顔絵生成手法をベースとして、擬人化エージェントとしての動画像表現について、検討を行った。似顔絵においては、実写の顔画像と異なり顔部品の特徴が極端に強調されていることを踏まえた上で、音声に同期した適切な口形状変化の生成方法並びに表情付け方法を開発した。作成した似顔絵アニメーションに対して主観評価実験を行い、考案手法の有用性を確認した。
乳幼児期の象徴化を生みだす分離と言葉に関する臨床心理学的研究

本研究では、言葉を話し、自身を物語り、他者とコミュニケーションをとるようになる過渡期にあらわれる乳幼児期特有のことばをとらえ、(1)分離のプロセスと言葉、(2)身体感覚をともなう言葉、(3)遊ぶことと話すこと、の3つの研究項目について検討している。30年度は、29年度から引き続き、乳幼児の養育者を対象に質問紙調査を実施した。その結果を、「乳幼児の言葉にみる音感性の移行対象ー移行対象としての言葉をとらえる試み1」(日本心理臨床学会第37回大会,2018)として研究発表をおこなった。“不思議な言葉"というキーワードで、約半数の養育者から回答を得ることができ、濁音や破裂音、呪文のような言葉など、不思議な響きや意味の分からない言葉を心にとめる養育者の感受性と、子ども自身が独自の「ことば」を創り出し、自分のもの(所有の感覚)として愛着をもって使っていることがとらえられた。さらに、質問紙調査実施後に、協力の得られた対象者にインタビュー調査をおこなったところ、養育者も身体感覚をともなう歌や踊りが、乳幼児期特有の言葉や感情体験に重要な要素ではないかと感じていること、子どもと養育者のあいだだけで通じる言葉を楽しみながら使っていることなど、環境側の要因についても検討点が見いだされた。また、分離にまつわるテーマとして、離乳のプロセスを検討したところ、F.Dolto(1984/1994)が述べているように、母親と子どもとの身体的距離と情緒的距離のあいだで、言葉がどのように象徴的機能を果たしていくのかという重要な局面であることが示唆された。本研究が、追加採択を受け、初年度後半から開始したため、研究協力機関との調整等により全体的にやや遅れて進んでいる。1基礎的データ収集のため、質問紙調査およびインタビュー調査の実施。2言語的・非言語的コミュニケーションの様相を身体感覚の次元からとらえるために、母子相互作用の観察研究および母親の情緒応答性調査をおこなう。3言葉の発達に問題をもつ子どもや自閉症スペクトラムの子どもについてもデータを収集し、他者と共有する言葉と魔術的な言葉や移行対象と自閉対象の比較研究をおこなう。乳幼児期の心理臨床において、言語発達の遅れや場面緘黙、吃音、自閉症スペクトラム障害など「言葉」をめぐる問題は大きなテーマである。本研究では、言葉がまだ出ていない状態(infant)から、言葉を話し、物語る(narrative)ようになる過渡期にあらわれる、完全な象徴機能をもつ前の“移行対象としての言葉"をとらえ、分離のプロセスと言葉、身体感覚をともなう言葉、遊ぶことと話すこと、の3つの研究項目についてとらえ、他者と共有できる言葉と魔術的な主観的言葉との質的吟味をおこなうことを目的としている。追加採択による年度後半からの研究開始だったため、研究計画を調整し、本年度は、乳幼児の言葉における音の響きと身体性について、F.DoltoやD.N.Sternらの理論から検討した。既存の言葉を使いながらも、言葉の意味や用法などの秩序にとらわれない子どもの創り出す独特の言葉を取り上げ、カテゴリー性の情動ではなく、体験の全体性を有する生気情動を表す動的な特徴を有していることを明らかにした。たとえば、オノマトペに代表されるような音の響きから直接的な感覚的イメージを想起させる特徴を、子どもが創り出す言葉から見出し、音による聴覚的感覚から触覚や味覚といった別の知覚様式へと変換する無様式知覚がベースになっていることや、養育者も子どもとの間でオノマトペを多用しており、音の響きによる生気情動レベルでの関わり、つまりは情動調律を可能にしていることが示唆された。言葉の意味内容の理解による体験の共有という側面ではなく、音感性から言葉をとらえることによる身体感覚をともなう体験の共有を検討することは、乳幼児とのかかわりにおいて新たな視点になり得ると考えられる。追加採択により年度後半から研究に着手したため。調査協力を得る予定の幼稚園等の施設との調整において、年度末での調査実施は、施設側に負担をかけること、対象の子どもの月齢が、当初の予定と差異が生じるため、次年度に実施することに研究計画を見直したことによる遅れである。本研究は、完全な象徴機能をもつ前の乳幼児特有の言葉について、分離のプロセスと言葉、身体感覚をともなう言葉、遊ぶことと話すこと、の3つの研究項目から検討し、他者と共有できる言葉と魔術的な主観的言葉との質的吟味をおこなうことを目的としている。29年度は、乳幼児期特有の言葉の基礎的データの収集として、協力が得られた幼稚園において、子育て支援事業に参加している12歳児および在園している3歳児および4歳児とその保護者を対象に質問紙調査を実施した。その結果からは、破裂音を発する唇の感触や音のリズム、強弱など子どもの身体感覚と結びついており、前言語的で無様式な総括的体験(Stern,1985/1989)という全体性をそのまま抱えるために、その子どもが発見し、創り出した言葉であることが示唆された。また、保護者も、何を意味しているかわからないが、子どもにとって大切な言葉として、子どもの微妙な感情状態を表していることに関心を向けていることも示された。1歳後半から2歳代という再接近期に顕著に使われ、3歳になるといつの間にか必要としなくなっていることも明らかになり、言語発達途上で発音がただ難しいというだけでなく、音感性の移行対象として機能していると考えられ、乳幼児期における分離と象徴化についてさら検討をおこなうこととなった。また、愛着物としての移行対象や就眠時行動、離乳のプロセス、母子間の情緒的関わり合いについてのデータも収集し検討をおこなっている。

10月の追加採択を受け研究を開始したため、研究協力機関との調整等により、29年度から質問紙調査を実施した。ここから観察研究やインタビューなどを含めた継続的な研究に協力してくれる対象者との調整を始めているため、全体的にやや遅れている。本研究では、言葉を話し、自身を物語り、他者とコミュニケーションをとるようになる過渡期にあらわれる乳幼児期特有のことばをとらえ、(1)分離のプロセスと言葉、(2)身体感覚をともなう言葉、(3)遊ぶことと話すこと、の3つの研究項目について検討している。30年度は、29年度から引き続き、乳幼児の養育者を対象に質問紙調査を実施した。その結果を、「乳幼児の言葉にみる音感性の移行対象ー移行対象としての言葉をとらえる試み1」(日本心理臨床学会第37回大会,2018)として研究発表をおこなった。“不思議な言葉"というキーワードで、約半数の養育者から回答を得ることができ、濁音や破裂音、呪文のような言葉など、不思議な響きや意味の分からない言葉を心にとめる養育者の感受性と、子ども自身が独自の「ことば」を創り出し、自分のもの(所有の感覚)として愛着をもって使っていることがとらえられた。さらに、質問紙調査実施後に、協力の得られた対象者にインタビュー調査をおこなったところ、養育者も身体感覚をともなう歌や踊りが、乳幼児期特有の言葉や感情体験に重要な要素ではないかと感じていること、子どもと養育者のあいだだけで通じる言葉を楽しみながら使っていることなど、環境側の要因についても検討点が見いだされた。また、分離にまつわるテーマとして、離乳のプロセスを検討したところ、F.Dolto(1984/1994)が述べているように、母親と子どもとの身体的距離と情緒的距離のあいだで、言葉がどのように象徴的機能を果たしていくのかという重要な局面であることが示唆された。本研究が、追加採択を受け、初年度後半から開始したため、研究協力機関との調整等により全体的にやや遅れて進んでいる。「移行対象としての言葉」という観点からの実証的研究はこれまでほとんど行われておらず、調査研究による移行対象としての言葉の実態把握、従来の移行対象・移行現象の実態把握をおこなう。具体的には、1歳後半から2歳代を中心に、自分に対する呼称やその子どもがよく言う言葉やフレーズ、独特の言い回しなどと、特定の愛着物の有無やそれに対する呼称、就眠時行動と離乳のプロセスなどに関する質問紙調査を実施し、基礎的データーを収集する。また、乳幼児期の言葉および子どもと養育者(主に母親)の相互作用の特徴と変容過程をとらえるために、母子相互作用の観察研究等の縦断的研究をすすめていく計画である。それらの結果をもとに、分離のプロセスとの関連、移行対象としての愛着物と言葉との違い、移行対象と自閉対象との違いなどを検討し、乳幼児の象徴形成について考察する。1音感性の移行対象の様相をとらえるため、質問紙調査と保護者へのインタビューを通して、基礎的データ収集を継続する。2情緒的相互関係における言語的・非言語的コミュニケーションの様相を身体感覚の次元からとらえるために、母子相互作用の観察研究および母親の情緒的応答性調査をおこなう。3言葉の発達に問題をもつ子どもや自閉症スペクトラムの子どもについてもデータを収集し、他者と共有する言葉と魔術的な言葉や移行対象と自閉対象の比較検討する。
負イオンではいけませんか?プロテオミクスの本質的問題点の克服を意図した挑戦

MALDIにおける負イオン検出の検討および活用●負イオン化のためのマトリクス条件を最適化した。●ヒト血清アルブミン上の網羅的化学修飾スクリーニング法を開発した。ESIにおける負イオン検出の検討および活用●負イオンのための溶媒条件を最適化した。●各種化学修飾ペプチドのフラグメンテーションを精査した。●負イオンの特徴的フラグメンテーションを利用する化学修飾スクリーニング法を開発した。【研究の目的】本研究では、質量分析(MS)におけるペプチドの負イオン化条件を精査し、そのイオン化・フラグメント特性を戦略的に活用した新技術、即ち『次世代型プロテオミクス』の創生を目的とする。マトリクス支援レーザー脱離イオン化(MALDI)法、エレクトロスプレーイオン化(ESI)法などのソフトイオン化法は、質量分析法(MS)によるタンパク質解析を可能とした。しかしながら、そのイオン化は、専ら酸性条件下の正イオン生成に限られ、ペプチドを敢えて積極的に負イオン化して解析する発想は国内外、例が無かった。しかし、正イオン検出を用いる限り、『定量分析に不向き』、『同定信頼性が低い』、『翻訳後修飾解析が困難』などの問題が避けられない。そこで、負イオンの積極的な活用という発想の転換のもと、以下研究を行い成果を挙げた。【研究成果】1. MALDIにおける負イオン検出の検討および活用:前年度確立した、感度・再現性よく正・負両イオンを生成するMALDI条件を用い、これと複数のプロテアーゼを用いる新規タンパク質同定法を開発した。本法が、ペプチドの検出効率を著しく向上させ、タンパク質の同定精度を著しく改善する事を明らかにした。本法をヒト血清アルブミン(HSA)の精密解析に応用した所、100%の配列カバー率が可能であり、HSA上の網羅的化学修飾解析に活用できる事も見出した。2. ESIにおける負イオン検出の検討および活用:•各種化学修飾ペプチド(酸化、糖化、脂質化、薬物付加など)を調製し、これらのフラグメンテーションを精査した。負イオンにおいて、化学修飾ペプチドから特徴的フラグメンテーションが効率よく見られる事を明らかにした。特徴的なフラグメンテーションをパターンする事により、化学修飾ごとのスクリーニングを容易にする技術を開発した。マトリクス支援レーザー脱離イオン化(MALDI)法、エレクトロスプレーイオン化(ESI)法などのソフトイオン化法は、質量分析法(MS)による蛋白質の同定を可能とした。しかしながら、そのイオン化は、専ら酸性条件下の正イオン生成に限られ、ペプチドを敢えて積極的に負イオン化してプロテオミクスに活用する発想は国内外、例が無い。そこで、負イオンの積極的な活用という発想の転換のもと、以下研究を行った。【研究実績】1. MALDIにおける負イオン検出の検討および活用:MALDI法におけるマトリクスを精査し、感度・再現性よく負イオンを生成する条件を見出した。その応用として、プロテオミクスにおける同定精度向上を目的とした新規peptide mass fingerprinting法を開発し、酸性ペプチドの検出効率を著しく向上させる事を見出した。更に本法が、血清アルブミンの被修飾部位解析に活用できる事も見出した。2. ESIにおける負イオン検出の検討および活用:溶媒に加える揮発性塩基、有機溶媒を精査し、感度・再現性よく負イオンを生成する条件を見出した。負イオン化ペプチドのフラグメンテーションを精査し、未修飾および化学修飾ペプチドの特徴的なフラグメンテーションパターンを見出した。当初、平成24年度計画に入れていた『ESIにおける負イオン検出の検討および活用』を開始しており、その応用である『翻訳後修飾解析スクリーニング法』の検討に入りつつある。MALDI法、ESI法における負イオン検出条件を最適化し、その負イオン化ペプチドのフラグメンテーションを精査し、未修飾および化学修飾ペプチドの特徴的なフラグメンテーションパターンを見出したので、今後、負イオン化ペプチドの特徴的フラグメンテーションとタンデムMS法を組合せ、「ペプチドの超高感度分析法の開発」、「蛋白質の翻訳後修飾解析スクリーニング法の構築」、「活性化薬物付加蛋白質のスクリーニング法の構築」へと展開する。以下の平成24年度計画に基づき、研究費は、共通機器の質量分析使用料、HPLC用カラム、ペプチド、活性化薬物標品の購入に当てる。【ペプチドの超高感度分析法の開発】先に研究室で見出した、各種酸化修飾アンギオテンシンを測定対象とした、感度・選択性に優れたLC-ESI/SRM法を開発する。【蛋白質の翻訳後修飾解析スクリーニング法の構築】特徴的フラグメンテーションを活用した翻訳後解析スクリーニング法を化学修飾ペプチドをモデル化合物として検討する。

ニュートラルロススキャン・プリカーサーイオンスキャン等のリンクドスキャンを駆使し、化学修飾に応じたスクリーニングの方法論を検討する。【活性化薬物付加蛋白質のスクリーニング法の構築】上記方法論を各種活性化薬物と蛋白質の付加体へ応用し、薬物の潜在的副作用予測システム構築の可能性を検討する。
看護技術教育におけるＩＣＴを活用した自己学習支援システムの有効性に関する研究

本研究の目的は、前回の看護技術に対する自己学習支援システムに改良を加えることが、学生の主体的な学びにつながるのか評価することである。結果、自己学習の記載者は1割程度だったのが、3割に増加した。記載数も、1年間で20件程度だったのが、300件以上と増加した。ただ、今回新たに追加した機能に関しては、積極的に利用する者がいる反面、その利用者は記録書き込み者の半分以下であった。以上の結果より、本システムの改良は、学生の主体的な学習のより一層の向上に寄与する一方で、いくつかの課題も明らかになった。平成25年度前半は、以前の自己学習システムの運用、学生、担当教員のヒアリングから現行のシステムの課題を明らかにした。具体的には、以下の点が明らかになった。1複数回利用している学生は、毎回の自己学習に明確な目標を立てて取り組んでおり、自己の学習項目に対する評価も記載していた。しかし、一方で登録のみの学生は、毎回の練習に明確な目標を立てていないのでこのフォーマットでは書きにくい、学習を記録を残す手順が複雑で面倒くさい、などの意見が得られた。2動画教材の利用状況に関しては、授業前日、授業当日の閲覧が他の曜日に比べて明らかに多く、授業の予習目的として活用していた。学習記録の記載件数に関しては、授業当日の書き込みが他の曜日に比べて明らかに多く、授業での演習内容を基にした自己学習の振り返りとして活用していた。自己学習の実習室利用者数は、スキルチェックが予定されている授業日の平日2、3日前から増加し、授業前日、当日にピークになっていた。3教員が学生の学習記録を確認する操作が複雑である。学生の学習記録を並び替えたり、検索できないと一貫したサポートができにくい、などの意見が得られた。したがって、平成25年度後半はこの課題について、自己学習システムの改善を目的とした。具体的には、1学習記録のフォーマットを必要最低限にして、登録の操作を1クリックでできるようにした。2学生の学習記録を並べ替えたり、検索できる機能を持たせた。3本システムの位置づけを自己学習の支援であることをより明確にし、教員からのサポート機能を充実させた。4その他の付加したり充実させた。平成26年度の開始前にはシステム改善はほぼ終了し、今後は新システムの活用度、有効性の評価について検証を行っていく、また、必要な改善についてはその都度対応していく予定である。平成26年度は、前年度末に実施した学生、担当教員からのヒアリングに基づき1学習記録のフォーマットを必要最小限にし、学生が1クリックで登録を終えるよう操作性の簡便化2教員が学習記録を技術カテゴリーごとに並べ替えるほか、検索もできるようサポート機能の充実を実施して、運用を開始した。その結果、以下の点が具体的に明らかとなった。1前年度から引き続き今年度も学習記録を行った学生からは操作性が改善されたという評価を得た。22年生前期について学習記録を書き込んだ学生数、書き込み件数とも増加した。3本年度はじめてシステムを使用した1年生については、前年度1年生との比較で書き込んだ学生数、書き込み件数はともに減少した。4学習記録内容について記録文字数の増加などの明らかな変化は見られなかった。以上の結果より今回のデータからは操作の簡便化を反映した顕著な変化は見られなかった。ただ、比較検討している対象(学生)が異なりその特性も異なる可能性があること、各学習記録の内容に関する質的な検討はまだ途中であることから、今後もこの理由についてより詳細な検討を進めていく。さらに今までの検討から、学生は自己学習の記録を残すことの意味自体を十分に理解していない可能性が示唆され、実際の授業内で提出しているレポートと混同している者も少なくなかった。したがって、学生に対しては自己学習に取り組む意味、そしてその内容を整理して記録する意味、残した記録を経時的に活用していくことのメリットなどを強調し、自己学習支援システムを使うことで自らの自己学習の取り組みにメリットが実感できるような仕掛けを引き続き検討していく予定である。平成27年度は、本自己学習システムの通常の運用と平行して、学生の学習記録の質的評価を行った。具体的には、システムに記録された2年間の自己学習記録をテキストマイニングによって分析し、自己学習記録の記載内容の変化を確認することとした。今回は実施内容の詳細のみを対象データとし、学習進行別の変化をみるため、学年次と前後期ごとに学生の記録をまとめ、1年次前期分を1文書とみなした。同様に1年次後期分を1文書とし、2年次前期分の計3文書とした。テキストマイニングには統計ソフトRと、R上で形態素解析を実行するRMeCabを使用した。文書では「看護師」を「看護者」や「Ns」、「患者」を「対象者」「Pt」など表記のゆらぎを辞書整備や文字置換などで調整の上、索引語頻度(文書別の語の出現頻度)を局所的重みとして分析のキーとなる重要語を判別した。抽出された重要語をノードとする語の共起関係(ノードとした語が別の語と隣接して出現する関係)を算出した。共起関係のなかから、いずれかの文書で出現頻度に関するT値と共起関係に関するMI値がともに有意となる語を抽出した。その抽出語をノードとする共起関係をさらに算出して、1年次前期から2年次前期にかけて有意な共起関係が出現する語に着目して、文書の記述内容の変化を確認した。その結果、1年次前期から2年次後期にかけての全文書で有意な共起語がみられたのは「負担」のみであった。

そこで、全文書で有意な共起語がみられた「負担」が各文書内で実際にどのようにつかわれているかをさらに確認した。その結果、1年次前後期を通じて、具体的な個別の技術内容や行為の記述にとどまっていたものが、2年次前期にはより広い観点からの記述となって、患者負担の原因や軽減策の考察につながっていることが確認できた。次年度に最後の大規模改良を行う予定であるが、今までの取り組みから改良に必要なポイントが明確になっているため。平成28年度は、今までの本システムの利用状況などから、最終年度に向けての自己学習支援システムの最終的な改良を行い、今までと同様、主に基礎看護技術を学習している大学1、2年生に自由に使用してもらった。平成27年度までのシステムから大きく改良した点は、1看護技術の自己学習としての目標だけではなく、より大きな目標として「自分の将来的な目標」を書く欄を設けた点。これによって、学生は日々の自己学習に置ける頑張りを自分の最終的な目標と関連付けて取り組めるように配慮した。2自己が今まで記載してきた学習記録の検索機能を付加して、過去の学習記録が容易に振り返れるよう工夫した点。これによって学生は特定の看護技術項目のみを指定して、自己の学習記録の経時的な推移を確認することが可能になった。3学習記録を記入する際に、前回の記載したものが表記されその内容を確認しながら新たな学習記録を記載できるよう工夫した点。これによって、学生は過去の学習記録と意識しながら、今回の学習記録を記載できるようになった。4各学年の前期、後期の節目で、自己の取り組みに対する中間評価を行うフォーマットを設けた点。これによって、授業がない長期休暇中であっても、自分の課題や取り組みの不足している部分ついて評価して、今後の自己学習に取り組めるようになった。5他の学生の閲覧、記載内容の全体的な実績がトップページに表記されるように工夫した点。これによって、他の学生と刺激しあいながら取り組めることが可能となった。次年度は最終年度となることから、今までの改良点について改めて整理し、変遷してきた本システムの利用状況や自己学習支援システムの有効性に関して最終的な評価を行う予定である。システムの最終的な改良までは終了しており、残すは最終的な有効性の評価に関してデータ整理のみのため。本研究は、前回の科学研究費補助金(平成21年度平成24年度)で作成した看護技術に対する自己学習支援システムに改良を加えることで、学生の主体的な学びにつながるのか、その有効性を評価することことである。この自己学習支援システムは1自己学習に対する計画、振り返り、評価を行えるe-ポートフォリオ、2学生の学びについて教員とやり取りできる機能、3学生同士が匿名で意見交換できる掲示板機能、4基本的な看護技術に関して確認できる動画、で構成した。今回の研究期間(平成25年度平成29年度)の最終年度までの期間では、この基本構成機能のつながりをより強化し、記載するフレームワークも問題解決プロセスのプロセスを意識したものへと変更を加えた。また、研究期間中にも、学生が自己の学習の経時的な振り返りや特定の項目についての検索などが出来る機能、自分の目標について明確化できるフレームワーク等を随時追加し、学生に自由に使用してもらった。
複素座標法と解析的微分法で最適化した光イオン化断面積の理論的研究

原子や分子の光イオン化過程を理解するには、通常の電子束縛状態だけでなく連続状態も定量的に記述する必要がある。この目的のために、解析的微分法で最適化した複素数軌道指数を持つスレーター型(cSTO)基底関数を数個用いることでクーロン関数を表現する計算手法を開発し、同時に最適化された軌道指数が、複素平面上で円弧上に分布するという面白い特徴を分析した。分子への応用を目的に、cSTO基底関数をN項のガウス型基底関数で展開する方法(cSTO-NG基底関数)を開発し、He原子の自動イオン化過程や水素分子の2電子励起状態自動イオン化状態の複素エネルギーの計算に応用し高精度な結果を得た。将来の分子系への応用計算を念頭に置き、その準備として、水素様原子の1s,2p,3dなどの始状態からの光イオン化過程、およびHeの2電子励起状態を経由する自動イオン化を含む光イオン化過程の量子化学的計算手法の開発を行い、その手法に含まれる様々な特徴を明らかにした。1.昨年度までの研究により、光イオン化過程の断面積を、分子と光の相互作用を1次の摂動とする非同次シュレディンガー方程式の解の虚部の情報から得ることが可能であり、基底関数を最適化することで、従来は困難であった角度依存性の情報まで得ることが可能になりつつある。今年度は、特に非同次項が、双極子モーメントをlength-formにとるかvelocity-formに取るかによってその表現が変化する自由度と、連続状態を展開する基底関数の関係について調べた。その結果、特に基底関数の原点付近の振る舞いが計算精度やその収束性に影響を及ぼすことを明らかにした。2.振動数依存分極率αが、複素数軌道指数ζの解析関数として振る舞うζの領域において、αの実部も虚部も、ζの実部と虚部の2変数の関数とみなすとLaplace方程式を満たす。この数学的な関係を用いると、αのζ依存性をDirichlet型境界条件を使った積分表示の形式で表現することが出来、新たな解析接続法を示すことができる。この方法を発展させて、実数基底関数だけで、従来は不可能であった共鳴幅の狭い自動イオン化断面積を計算出来ることをHeの2電子系で示した。3.複素数基底関数の軌道指数はNewton-Raphson法で最適化しているが、その時の2次微分の情報を含むヘッシアン行列の固有値解析を行った結果、重要な寄与をする基底関数としては、非同次項を表現する始状態である束縛状態と同じ動径関数の振舞をするものと、終状態である連続状態の動径関数の振る舞いをするものであることが分かった。将来の分子系へ応用計算を念頭に置き、その準備として、水素様原子の1s,2p,3dなどの始状態からの光イオン化過程を扱った。1次摂動連続関数を、数個のc-STO、c-GTO(それぞれ複素数軌道指数ζiを持つ、Slater-type orbital、Gauss-type orbital)を用いて展開し、その展開係数だけでなく{ζi}についても最適化する一般的計算手法を完成させ、またそのプログラムを作成した。具体的には、振動数依存分極率α(ω)のζiに関する2次微分までの解析表式を誘導し、軌道指数をNewton-Raphson法を用いて最適化した。特にc-STOを用いることで、1次摂動波動関数の虚部には正則クーロン波動関数の情報が、またその実部には非同次項である双極子モーメント×始状態波動関数と非正則クーロン波動関数の和の情報が、r=0からr=10-20bohr程度まで正確に表現されることを確認した。計算精度は、r=1020bohr程度まで保障されるので、その領域内で1次摂動波動関数の関数値とその1次微分をWKB解にマッチングし、光電子の感じるポテンシャルが簡単に表現できるrが大きな領域まで補外し、漸近領域における位相シフトを簡単かつ高精度に計算する手法を開発した。この手法により、2p→ks,kdだけでなく3d→kp,kfについても、クーロンの位相シフトや、光電子の空間分布の角度依存性を表現する異方性パラメータβを有効数字3ケタの精度で得ることに成功した。最適化された軌道指数{ζi}は、複素平面第4象限において扇形に分布することが分かった。この現象を分析したところ、実軸に近い軌道指数は非同次項の振舞いを表現するために、また虚軸に近い軌道指数は正則クーロン波を表現するために、寄与していることが分かった。この分析を元にして、さらに最適化の収束性を高める工夫を行っている。将来の多電子分子系の計算のための準備として、水素様原子の光イオン化過程、およびHeの2電子励起自動イオン化を含む光イオン化の計算方法の開発を行い、その手法に含まれる様々な特徴を明らかにしてきた。1.これまで、光イオン化過程の断面積は、光との相互作用を1次摂動とする非同次シュレディンガー方程式の解の虚数部分から得られること、さらに基底関数に含まれる複素数軌道指数を最適化することで、光電子の角度依存性の情報まで得られることを明らかにした。2.これまでは主に複素Slater型(cSTO)基底関数を使用してきたが、今年度は特に、分子への応用を念頭におき、複素Gauss型(cGTO)基底関数の応用可能性を調べた。その結果、cSTOの場合のように軌道指数を単純に複素数にする方法で軌道指数を最適化することは不可能であった。

この原因は、指数関数の指数部がcSTOの場合は-ζrであるのに対して、cGTOの場合は-ζrrであるため、本来のCoulomb波が持つ特徴をcGTOは表現できないためと考えている。3.数値的に解いた1次摂動波動関数の特徴を検討した結果、その実部と虚部には、連続状態波動関数のそれぞれ余弦的、正弦的振舞いが含まれるだけでなく、実部には非同次項の存在による、双極子モーメント関数×初期状態波動関数の振舞が含まれることが明らかになった。cGTO基底関数を使った場合の困難は、この点が密接に関係しているため、1次摂動波動関数の実部は、実数関数を柔軟に表現するために実数に制限したGTO基底関数を使って、さらに連続状態波動関数は、cSTO基底関数を有限個のcGTOの線形結合で表現するcSTO-NG基底関数を作ることで、問題を解決しつつある。4.将来的には、様々のクラスター化合物の光電子スペクトルの理論解析を行う予定である。その準備として、研究分担者の岩田らと、水クラスター内の水素結合ネットワークを解析を行った。1.多電子分子系の光イオン化断面積の定量的評価のために、特に連続状態波動関数を表現することのできる基底関数の開発を行っている。昨年度までの研究で、光イオン化過程は束縛連続状態間遷移であり半衝突過程の1種であることを用いて、その量子遷移を非同次シュレディンガー方程式を用いて扱い、特に終状態の散乱状態を、その変分計算による複素数一次摂動解の虚数部分から得る一連の計算手法を開発した。2.複素数軌道指数を持つスレーター型軌道(cSTO)を使って、振動数依存分極率の変分計算により最適化し、さらにWKB解に接続することで、位相のずれを高精度に得て、光電子の角度依存性まで計算することができた。しかし分子計算に必要な複素ガウス型軌道(cGTO)では意味のある解に収束しなかった。3.cSTOを最小二乗法によってN個のcGTOで表現するcSTO-NG基底関数を準備した。4.今年度はこの基底関数を水素原子の光イオン化過程の異方性パラメータの計算に応用し、cSTOそのものとほぼ同程度の精度を得ることができた。ただし、この計算では原始基底関数の個数が数10個にもなり、多電子分子系への適用を困難にする。そこで基底関数の他の構築方法として、5.空間的になめらかな振動を表現するには、GTOの軌道指数は実数のままにし展開係数の方を複素数化する方法を考えた。実際、20個の実数GTOの軌道指数が等比級数をなすように固定し、その振動数依存分極率を、さらに1個追加したcGTOの複素数軌道指数について最適化した結果、cSTOの結果と同程度の計算精度を得ることに成功した。6.分担研究者である岩田氏は、複雑な電子状態、特に分子間相互作用の解析のために、局所射影分子軌道摂動論の構築とその高並列計算プログラム、および水素結合ネットワーク系における、非加成的相互作用の解析方法を開発した。原子や分子の光イオン化過程を理解するには、通常の電子束縛状態だけでなく連続状態も定量的に記述する必要がある。この目的のために、解析的微分法で最適化した複素数軌道指数を持つスレーター型(cSTO)基底関数を数個用いることでクーロン関数を表現する計算手法を開発し、同時に最適化された軌道指数が、複素平面上で円弧上に分布するという面白い特徴を分析した。分子への応用を目的に、cSTO基底関数をN項のガウス型基底関数で展開する方法(cSTO-NG基底関数)を開発し、He原子の自動イオン化過程や水素分子の2電子励起状態自動イオン化状態の複素エネルギーの計算に応用し高精度な結果を得た。