hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
氷を機能性材料とする計測化学の展開

このことは、分離の最適化が温度やドーパント濃度で制御できることを示している。しかし、共晶点以下の低温でも分配が無視できず、この温度帯での熱力学的に予想できない液相の存在が示唆された。2.氷共存液相における異常促進反応クラウンエーテルのアイスクロマトグラフィー保持について、分配と吸着だけでは説明できない。そこで、錯生成を考慮した評価を行ったところ、ベンゾ24クラウン8では、同温、同イオン強度の水溶液に比較して約4桁錯生成定数が増加していることがわかった。この他、フルオレセインジアセテートの加水分解反応の促進、蛍光性色素ピラニンの蛍光特性などが共存液相中では水溶液とは異なることなどを見出した。3.電解質ドープ氷におけるイオンの挙動前年度のXAFSの測定で、電解質ドープ氷において、ドーパント濃度が低いときには、共晶点以下の温度で水和イオンが見られた。その時間変化を追跡したところ、水和イオンが数時間かけて塩結晶に変化する現象が観察された。このことを総合的に解析し、共晶点以下でも共存液相が存在し、塩の結晶化が相当な時間をかけて起きることを示した。'4.氷/有機相界面でのハイドレート生成THFハイドレートの氷/ヘキサン界面での生成を顕微ラマン測定により評価し、-2°Cにおいて約30μm程度の範囲にハイドレートが生成することを直接観察した。この温度がわずかに0.5°C低くなることでハイドレートの生成は抑制されることを見出した。この温度はアイスクロマトグラフィーで以前明らかにした界面擬似液相の発達温度に合致しており、THFハイドレートの生成に界面擬似液相が重要な役割を果たしていることを明らかにした。
癌細胞増殖を制御するCa^<2+>透過性チャネルの機能解析

TRPV2チャネルはPurkinje細胞などの神経細胞、肝臓・腎臓の上皮細胞、膵ランゲルハンス島の内分泌細胞や消化管の神経内分泌細胞、さらに肺・脾臓などに高発現している。肺・脾臓では主にマクロファージに限局して発現している。そこでマクロファージに発現するTRPV2の機能とその調節機構を下垂体由来のマクロファージ細胞株であるTtTM87細胞を用いて検討した。まずTtTM87細胞におけるTRPV2の発現をRT-PCRにより確認した。TRPVファミリーに属する他のチャネルの発現は極めて低かった。またパッチクランプ法によりRuthenium red感受性のCs+電流を確認した。この電流はdominant-negative型の変異TRPV2遺伝子導入により消失した。TT87細胞をfMLPで刺激すると細胞内カルシウム濃度([Ca2+]c)の増加が観察された。fMLPを局所的に投与すると、fMLP投与部位に一致して局所的な[Ca2+]c上昇が観察された。GFP標識したTRPV2をモニターすると、fMLPの局所投与によりTRPV2は局所的に細胞膜にトランスローケーションした。Ruthenium red投与あるいはdominant-negative型変異TRPV2遺伝子導入によりTRPV2チャネルを抑制すると、fMPLにより惹起される局所的な[Ca2+]c上昇は奥制された。FMPLによるTRPV2チャネルのトランスローケーションPI3キナーゼを抑制するLY294002の投与により抑制され、また百日咳毒素の前処置によって消失した。以上の結果から、マクロファージ細胞株TtTM87細胞にはTRPV2チャネルが発現し、fMLPによりPI3キナーゼ依存的機構によって細胞膜にトランスローケーションする。これがfMLPによる局所的な[Ca2+]c上昇に関与していることが明らかになった。1.癌細胞株で発現しているチャネル分子の検討:TRPV2チャネル分子がさまざまなヒト癌細胞株に発現していることを確認して、そのヴァリアントを同定した。さらに、その他のTRPVファミリーの発現を網羅的に検討して、どのタイプのTRPVがどのような癌細胞株に発現しているのか検討した。そし、それらのクローニングを行いシークエンスで確認を行った。2.チャネル分子の機能解析:CHO細胞にインスリンレセプターを発現させ出た細胞株にTRPV2を強制発現させるとインスリン刺激によりTRPV2が細胞膜にトランスロケーションして細胞内のCa^<2+>の流入がおこることを確認している。そこで、細胞内の局在および刺激に対しての変化を詳細に検討するために、TRPV2およびそのヴァリアントと蛍光タンパク質との癒合蛋白発現ベクター(V2-EGFP, V2 variant-EGFP)をつくった。living cellsにおいてチャネル癒合蛍光蛋白の細胞内局在をモニターした。血清等の刺激により、チャネル癒合蛍光蛋白が形質膜へのトランスロケーションをおこし、細胞内カルシウムの上昇を起こすダイナミックな動態を捕らえることに成功した。3.細胞増殖因子受容体とTRPV2チャンネル蛋白との関連性:インスリン受容体インスリン様増殖因子受容体の発現ベクターと異所性にTRPV2を強制発現させた種々の安定細胞株(TRPV2-cell lines)を作製した。CHO細胞にTRPV2を恒常的に発現させると形質膜に変化を認めるようになり、細胞骨格の制御機能とこのチャネル分子との関連性が示唆された。

さらに、その機序を解析するために内在性にTRPV2を発現している細胞やまた、異所性にTRPV2を発現させたTRPV2-cell linesを用いて膜受容体刺激による細胞内カルシウムの上昇、TRPV2のトランスロケーション、細胞形態の変化との関連性について検討を続けている。1.癌細胞株で発現するTRPVチャネルの検討:TRPV2チャネルがヒト癌細胞株に発現していることを確認した。その他のTRPVファミリーも検討して、どのタイプのTRPVが発現しているのか検討した。2.チャネル分子の機能解析:CHO細胞にインスリンレセプターを発現させた細胞株にTRPV2を強制発現させて、インスリンで刺激するとTRPV2が細胞膜にトランスロケーションして細胞内のカルシウムの流入が生じた。そこで、刺激に対しての細胞内の局在変化を検討するために、TRPV2と蛍光タンパク質との癒合蛋白発現ベクターをつくり、living cellsでモニターした。血清等の刺激により、チャネル癒合蛍光蛋白が形質膜へのトランスロケーションをおこし、細胞内カルシウムの上昇を起こすのを認めた。3.細胞増殖因子受容体とTRPV2チャネル蛋白との関連性:インスリン受容体,インスリン様増殖因子受容体の発現ベクターと異所性にTRPV2を強制発現させた細胞株を作製した。CHO細胞にTRPV2を恒常的に発現させると形質膜に変化を認めるようになり、細胞骨格の制御機能とこのチャネル分子との関連性が示唆された。4.内在性にTRPV2を発現している細胞株による検討:マクロファージでは、TRPVファミリーに属する他のチャネルの発現は極めて低く、主にTRPV2しているのを確認した。また、免疫組織学的検討で、細胞質にdot状の免疫活性を認めた。fMLP刺激によりPI3キナーゼ依存的にTRPV2チャネルが細胞膜にトランスロケーションするのを見出した。これがfMLPによる持続的な[Ca2+]c上昇に関与していることが明らかになった。マクロファージのchemtaxisにおける細胞内カルシウムの上昇にTRPV2が関与していることが判明した。TRPV2は細胞骨格等の制御に関与すると考えられさらに検討した。
腎細胞癌の血行性転移に関する基礎的研究-腎癌細胞の血管内皮細胞への接着、浸潤、増殖におけるVLA-4/VCAM-1経路の役割について-

(1)正常腎の近位尿細管上皮細胞にはみられないα4β1インテグリン(VLA-4)が腎細胞癌では高率に発現しており、遠隔転移の有無との間に臨床的に有意の関連が認められること、腎癌細胞株でもVLA-4が高率に発現していることを明らかにした。(2)次に血管内皮細胞におけるVCAM-1の発現とサイトカイン処理による変化を、蛍光抗体法、フローサイトメトリー、免疫沈降法を用いて蛋白レベルで調べたところ、無刺激では血管内皮細胞上にはほとんど発現されていないVCAM-1が、TNF-α、IL-4刺激によって一過性に強く発現されてくることがわかった。このことはRT-PCR法を用いた解析によって、遺伝子レベルでも確認された。(3)さらにVCAM-1のリガンドであるVLA-4をもつ腎癌細胞株の血管内皮細胞への接着はこれらのサイトカイン刺激によって飛躍的に高まることが明らかになった。また、この接着は抗VLA-4抗体、抗VCAM-1抗体によって強く抑制されることから、両者の接着にはVLA-4/VCAM-1分子が強く関与していることが示された。以上より、腎細胞癌の血行性転移にはVLA-4/VCAM-1分子ならびにTNF-α、IL-4といったサイトカインが重要な役割をはたしていることが示唆された。
現実的なSO(10)大統一理論の構成とそれによるクォーク・レプトンの現象論の解析

この科研費の支給された3年間は、課題研究にとって、まことに波乱に富んだ、しかし実りある年であった。この中で、研究分担者の岡田氏、共同研究者のクロアチアのMeljanac氏.Ilakovac氏、私の指導院生で学振研究員の菊池君を主とした共同研究者として、minimal SO(IO) GUTの理論(正式には、renormalizable minimal SUSY SO(IO) GUT)に大きな進展を得ることができた。具体的には、16番目の論文(General...)で、我々は世界で始めて、低エネルギーでquark-leptonの観測にあう現実的な模型のHiggs Superpotentialを構成し、そのGUTから標準模型にいたる対称性の破れのパターンをCG係数を含めて明らかにしたことである。このことによってGUTのより精密な、定量的解析が可能となり、それはまた新たな問題点もたらした。最も大きな問題点は、中間エネルギー状態の寄与が具体的に決まり、その結果、従来のMSSMで喧伝されてきた、gauge coupling unificationが成り立たなくなったことである。しかしこの困難は、2番目の論文(Solving..)によって、この模型を5次元時空に拡張することによって解決できることが示された。注意したいことは、この変更は、生じた困難を解決するだけでなく、従来minimal SO(IO)の弱点とされた、GUT後のcouplingの発散問題も陽子崩壊も解決できることである。このように我々の模型は、現実的ゆえに観測と理論の整合性の試練に立たされ、そのたびにより満足のいく理論へと進化しつつある。またGUT模型は、familyのたて構造存明らかにするが,現象論的質量模型は、異なる世代、横構造を明らかにすることを狙っている。この意味で両者は相補的関係にあり、福山と松田氏、西浦氏は、両者の密接な関係を明らかにしつつある。研究の主たるテーマは、ニュートリノの観測事実に基づくSO(10) GUT模型である。我々の模型はpredictive and minimal GUT modelとして、世界の先端を行くものである。すなわち、繰り込み可能で、minimalなSO(10)模型として、ごく自然に導かれる模型で、それ以上に何の仮定をおくことなく、quark-leptonのすべての観測事実を説明できる。最近のKamLANDなどのデータから2002年度に与えたデータ・フィットは、特にニュートリノの質量の2乗比で、合わなくなっているが、それは、インプットするデータのambiguity(例えば、strange quarkの質量の不定性を想起せよ。top quarkの質量でも、結果は微妙に動く)に部分的には、吸収される。もっと重要なことは、今まで無視してきたthreshold correctionをも取り込んだprecision calculationsがぜひとも必要なのである。そのための材料は、下記のクロアティアの研究者との共同論文で、準備した。ここでは、SO(10)から、標準模型にいたる対称性の破れとヒッグスの質量スペクトルが与えられている.すなわち、標準模型からいっきにGUTスケールですべての重い質量が生ずるのでなくて、標準->超対称性の回復->Intermediate scale (SU(5) or Pati-Salam)->SO(10)といったプロセスをたどる繰り込み群方程式を考慮して、quark-leptonの低エネルギー実験事実や、ゲージ結合のunification、陽子崩壊を総合的に扱わなくてはならない。この総合的テーマに我々は、まだ成功していないが、このような総合的な枠組みで、理論を展開しているのは、世界で我々のグループだけである.この科研費も2年目を迎えました。一年目、研究分担者、海外研究協力者との共同研究がすばらしい機能を発揮して

いわゆる(renormalizable) minimal SUSY SO(10) GUT(以下minimal SO(10) GUTと略)の3部作をだすことができました。これらは、我々の創出した模型として、世界的に知られています。ニュートリノ実験とのデータfitting、Higgsのsuperpotentialの導出とその標準模型への対称性の破れのCG係数の計算、より包括的なSO(10) GUTの群論的考察、LFV,陽子崩壊などへの応用など、すべてわれわれが、MohapatraやSenjanovicなど世界の他の大グループに先駆けて行っています。これは、SO(10) GUTでのもっともpredictiveな模型として世界の評価を受けるとともに、同様の研究で、常に世界の先端をなすものと自負しています。わが国では、minimal SO(10)模型として、Rabby達を代表される、nonrenormalizableな模型が、より流通しています。それぞれに一長一短があります。17年度は、この実績の更なる展開として我々の模型に基づいてSemileptonic LFVの包括的な理論を完成させました([Lepton Flavour Violating...])。これは、前年度の18th International Workshop on Tau Lepton Physics(Tau 04),Nara, Japan, 14-17 Sep 2004の招待講演を補完したものである。この論文は、これまでのleptonicなフレーバーの破れをsemileptoniなケースに拡張したものであり、単に既存の理論に我々の模型を適用したのでなく、semileptoniなLFVの理論そのものをも展開したのである。[Perturbative...]では、minimal SO(10)GUTの唯一の弱点(というか今後の克服点)である、GUTからプランクエネルギーまでの摂動可能な理論としてSO(10)の立場から考えたものである。更に今年の研究の特徴は、宇宙論的な展開を図ったことです。まず、minimal SO(10 GUTの枠内で論じたものとして[axion and right-handed....]では、strong CPの破れのエネルギースケールとSO(10)でのB-Lの破れのオーダーがほぼ等しいことに着目して、SO(10)から(10,1,3)に破れる位相としてaxionを同定し、axionの質量として、7.5x10^<[-5]>[eV]を得た。同じminimal SO(10)GUTから出発しても、Seesawのタイプによって、予言は変わってきます。[Non-thermal.....]では、Gravitino問題に抵触しないnonthermal leptogenesisでは、type Iは矛盾がないが、type IIでは、矛盾が起こることを示した。[Relativistic Gross-Pitaevskii equation....]
血栓性素因の分子生物学的解析とその臨床応用

昭和62年10月3日,研究分担者全員が東京医科歯科大学に集り,全体会議を行った.先ず,研究代表者により研究計画の説明が行われ,特に,本研究領域の本邦における共同研究の発展の必要性,可能性について説明があり,本研究が,昭和63年度重点領域研究の申請の準備にあたることが強調された.また,各研究分担者より本研究課題に関与する研究の進展状況の説明が行なわれた.その後,重点領域研究の申請について,分担研究者間において種々の意見が交換され,次の如く準備を進めることに意見が一致した.すなわち,研究班組織を,総括班と5計画研究班とする.研究計画班は,第1班:血液凝固・線溶調節因子の分子生物学的研究.班員6名.第2班:血友病・von Willebrand病の分子生物学的研究.班員4名.第3班:外因系血液凝固.班員5名.第4班:血小板膜の構造と機能.班員6名.第5班:血管内皮細胞由来の血栓調節因子.班員5名.また,各計画研究班の代表世話人として,第1班,青木延雄.第2班,斉藤英彦.第3班,岩永貞昭.第4班,山崎博男.第5班,居石克夫を選出した.総括班は,課題名としては,重点領域研究の全体の課題名「血栓性素因の分子生物学的解析とその臨床応用」を採用した.総括班は,各計画研究班の代表世話人をもって構成することにした.なお,班員の稲田祐二は, 63年に定年退官するため,同グループの斉藤佑尚を代りに班員とすることが了承された.さらに,計画研究の順調な進展をはかるため,本総合研究(B)の研究班員以外に,各研究課題領域でのエキスパート計7名を班員として本重点領域に参加するよう要請することにした.各計画研究班は,個別に,各々の詳細な研究計画を作成し,妥当な研究経費を算定し,重点領域計画研究への申請の準備を行った.なお,一部では,具体的な研究を発足させた.すなわち,線溶調節因子α2プラスミンインヒビターの遺伝子構造の解明である.昭和62年10月3日,研究分担者全員が東京医科歯科大学に集り,全体会議を行った.先ず,研究代表者により研究計画の説明が行われ,特に,本研究領域の本邦における共同研究の発展の必要性,可能性について説明があり,本研究が,昭和63年度重点領域研究の申請の準備にあたることが強調された.また,各研究分担者より本研究課題に関与する研究の進展状況の説明が行なわれた.その後,重点領域研究の申請について,分担研究者間において種々の意見が交換され,次の如く準備を進めることに意見が一致した.すなわち,研究班組織を,総括班と5計画研究班とする.研究計画班は,第1班:血液凝固・線溶調節因子の分子生物学的研究.班員6名.第2班:血友病・von Willebrand病の分子生物学的研究.班員4名.第3班:外因系血液凝固.班員5名.第4班:血小板膜の構造と機能.班員6名.第5班:血管内皮細胞由来の血栓調節因子.班員5名.また,各計画研究班の代表世話人として,第1班,青木延雄.第2班,斉藤英彦.第3班,岩永貞昭.第4班,山崎博男.第5班,居石克夫を選出した.総括班は,課題名としては,重点領域研究の全体の課題名「血栓性素因の分子生物学的解析とその臨床応用」を採用した.総括班は,各計画研究班の代表世話人をもって構成することにした.なお,班員の稲田祐二は, 63年に定年退官するため,同グループの斉藤佑尚を代りに班員とすることが了承された.さらに,計画研究の順調な進展をはかるため,本総合研究(B)の研究班員以外に,各研究課題領域でのエキスパート計7名を班員として本重点領域に参加するよう要請することにした.各計画研究班は,個別に,各々の詳細な研究計画を作成し,妥当な研究経費を算定し,重点領域計画研究への申請の準備を行った.なお,一部では,具体的な研究を発足させた.すなわち,線溶調節因子α2プラスミンインヒビターの遺伝子構造の解明である.
複合動詞を指標とした文章のジャンル判別の研究とその日本語教育への応用

本研究の目的は、専門日本語教育における論述文の効率的な指導のために、論述文のジャンルに特徴的な複合動詞の選定を行い、それらを指標として文章のジャンル判別が可能であることを実証的に明らかにすることである。さらにその成果を専門日本語教育における語彙教育の方法の改善につなげることを目標とする。本研究では対象とする文章資料として、論理が明示的だと考えられる論文に代表される論述文ジャンルとして工学論文、物理学論文、文学論文、経済学論文、経済学入門書を、それ以外のジャンルとして文学作品、新聞社説を選び、合計395編のコーパスを整備した。指標としては複合動詞の後項動詞から41項目を選び、各項目の各文章資料における使用回数を調査した。その調査結果を用いて各後項動詞の一文当たりの使用頻度を求め、ステップワイズ法による判別分析を行った結果、論理が明示的だと考えられる論述文ジャンルと、それ以外の文学作品ジャンル、新聞社説ジャンルが判別率67.1%で分離されることがわかった。また、判別に寄与する後項動詞は15項目(「だす」「こむ」「かける」「きる」「あがる」「まくる」「なおす」「いる」「たつ」「あげる」「いれる」「おわる」「つくす」「つづける」)であった。論述文ジャンルの中では文学論が特に複合動詞の使用が多くその種類も多様であった。限られた資料の範囲内ではあるが、複合動詞の後項動詞が文章のジャンル判別の指標として寄与する可能性が実証的に明らかになった。今年度は、小規模コーパスの整備、検索プログラムの修正と改善、複合動詞の選定という3つを柱に計画を進め、現在下記のような過程にある。現状では、多様なジャンルにわたる文章コーパスがまだ存在しないため、無料のものを中心に活用できる電子版文章コーパスを探し、そこから文章を選んで1編ずつテキスト形式に直す作業を行い、現在も継続中である。また、従来の研究成果として蓄積してきた論文コーパスの中で、テキスト数を揃える必要がある工学分野でテキスト数を増やすための打ち込み作業を行っている。さらに、ジャンル間で1編あたりのテキスト分量が大きく違うという問題があるため、文章量を揃えての比較が可能となるように、論文分野でより文章量の少ない工学系の講演論文300編を選び、テキスト形式に修正して、検索プログラムがかけられるように準備をしている。検索プログラムについては、大きなバグが出て解決できない状態でいるため、引き続き修正を行っているところである。複合動詞の抽出については、奈良先端科学技術大学松本研究室で開発中のプログラムの公開を待って使用する予定であったが、まだ公開されていない。そこで、より単純な現在の検索プログラムを用いて、活用変化ごとに検索を行うという方法を仮にとっているが、人手による作業のため、時間が非常にかかり、他の方法を検討する必要に迫られている。そのため、検索プログラム自体にも修正を加える必要が出てきている。また、どの程度の複合動詞が扱えるかについても、プログラムの性能によって作業状況に影響が出てくるため、検討中である。平成18年度は、まず昨年までに個人的に収集したコーパスの拡充を目的に、小説ジャンルについてネット上の既存コーパス(青空文庫)を用いて文章資料の更なる収集を進め、整備を行った。その結果、論文(物理学、工学、文学、経済学)、小説(近代小説、現代小説)、新聞社説の約350編の文章資料となった。昨年収集した工学系の講演論文コーパスからの300編の収集と整備は終わったが、文体が学術誌論文と若干異なることがわかり、現在、検索対象資料として利用するかどうか検討中である。また、昨年に引き続き、検索ソフトプログラムの修正を行った。今年度は上記のコーパス中約350編の文章資料を対象とし、複合動詞の使用頻度の調査を進めた。

これまでの作業で抽出された複合動詞の種類は多様なため、検索項目としての複合動詞の見直しを行い、その結果、指標として41の後項動詞(「かける」「かかる」「はじめる」「だす」「でる」「まくる」「つづける」「おえる」「おわる」「つくす」「きる」「とおす」「ぬく」「はてる」「そこなう」「そんじる」「そびれる」「かねる」「おくれる」「わすれる」「のこす」「あやまる」「あぐねる」「そこねる」「すぎる」「なおす」「なおる」「つける」「つく」「なれる」「あきる」「あう」「あわせる」「あがる」「あげる」「こむ」「こめる」「いる」「いれる」「たつ」「たてる」)を選定した。現在はこれらの項目の使用頻度の調査の途中である。また並行して平成19年度に行う予定の多変量解析の方法論の再確認と新たな手法について検討を行った。平成19年度は、二つの観点から研究を進めた。一つは、平成18年度に拡充、整備した小型の文章コーパスを対象とした複合動詞の使用頻度調査である。文章資料であるコーパスは、論文(物理学、工学、文学、経済学)、小説(近代小説、現代小説)、新聞社説という異なる7つのジャンルの350編の文章資料である。指標としての複合動詞は昨年度選定した41の動詞項目を用いた。41の後項動詞の項目は、「かける」「かかる」「はじめる」「だす」「でる」「まくる」「つづける」「おえる」「おわる」「つくす」「きる」「とおす」「ぬく」「はてる」「そこなう」「そんじる」「そびれる」「かねる」「おくれる」「わすれる」「のこす」「あやまる」「あぐねる」「そこねる」「すぎる」「なおす」「なおる」「つける」「つく」「なれる」「あきる」「あう」「あわせる」「あがる」「あげる」「こむ」「こめる」「いる」「いれる」「たつ」「たてる」である。現在、この使用頻度調査が終了したところである。もう一つの観点は、方法論の検討である。本研究の多変量解析の適用については、これまで文型を指標とした文章ジャンルの判別の可否について判別分析法を用いて実証してきたことをもとに考えている。しかし、判別分析法ではデータの持つ情報の一部を使い、捨てる情報があることから、その情報も含めた分析法として新たに主成分分析の検討を行った結果、判別分析を裏付ける結果を得られた。今後は、複合動詞を指標とした文章のジャンル判別の可能性についてもこれらの方法を適用する予定である。
近赤外光シングルトレーサーによるアルツハイマー病の二大病理像の同時イメージング

本研究課題は、アルツハイマー病の二大病理像である凝集した(βシート構造を持った)アミロイド-β(Aβ)・タウ蛋白質に結合した際に近赤外光領域の蛍光シグナルを発する化合物群を見いだし、その蛍光スペクトルの違いから脳内のAβとタウ蛋白質を個別に画像化する手法を開発することである。これまでのスクリーニングおよび化学構造-薬理活性相関研究により見出されたベンゾイミダゾール骨格を有する化合物BF-188は標的(アミロイド-βおよびタウ)に結合することにより異なる蛍光波長のシフトが観察され、マルチスペクトルイメージングにより両病理像を選択的に抽出することに成功した。BF-188の蛍光特性が生体透過性の高い近赤外光領域まで達していなかったので、さらに蛍光プローブのスクリーニングを実施した。スクリーニングの結果、In vivo計測も可能な近赤外領域の蛍光特性を有する新たな蛍光プローブのリード化合物を同定し、さらなる探索および最適化を進めた。波長シフトは不十分ではあったが、蛍光波長が近赤外領域に達していた蛍光プローブの開発に成功した。そこで、動物モデルを用いてIn vivoイメージングを行い、蛍光プローブの検証を行った。蛍光プローブを静脈から投与し、近赤外蛍光イメージング装置を用いて撮影すると、標的部位への蛍光プローブ集積が確認でき、βシート構造を有する蛋白質のイメージングに成功した。(抄録なし)本研究課題は、アルツハイマー病の二大病理像である凝集した(βシート構造を持った)アミロイド-β(Aβ)・タウ蛋白質に結合した際に近赤外光領域の蛍光シグナルを発する化合物群を見いだし、その蛍光スペクトルの違いから脳内のAβとタウ蛋白質を個別に画像化する手法を開発することである。本年度は、蛍光化合物の化学構造-薬理活性相関研究を行いながら、近赤外光領域に達する化合物をスクリーニングし、その結合性を評価することであった。これまで見出したBF-188の化学構造-薬理活性相関研究により、ベンゾイミダゾール骨格がAβ、タウに結合した際のスペクトルシフトに重要であることを明らかにした。しかし、この骨格での長波長化は難しいことが明らかになったため、研究室が保有する数千のライブラリー化合物の中から、Aβ、タウに結合した際に蛍光波長がシフトするものがないかスクリーニングを行った。スクリーニングの結果、新規構造のリード化合物を同定した。そこからさらに、そのリード化合物を基に化学構造-薬理活性相関研究を行い、誘導体を合成し、AD患者脳切片の染色を行ったところ、タウ蛋白を明瞭に染色し、タウ蛋白に結合した際に発する蛍光が近赤外光領域(Cy5, Cy5.5フィルターで染色像が確認できた)に達していた。今後、脳移行性評価を行い、脳移行性が十分であれば、in vivoイメージングの準備を進める。不十分であれば、化合物のさらなる構造最適化を行い、同様の評価を行っていく。Aβとタウ蛋白の両病理像に結合して、近赤外領域の蛍光を発する化合物をスクリーニングするという計画がおおむね順調に進み、タウ蛋白に関しては結合した際に、近赤外領域の蛍光に達する化合物が同定できたため。現在開発したリード化合物の血液・脳関門移行性評価を行い、脳移行性が十分であれば、in vivoイメージングの準備を進める。(抄録なし)
多臓器不全(MOF)発症機序の免疫学的研究

重症感染症から生じた敗血症に起因する多臓器不全のうち、特に肝障害は重篤な予後規定因子の一つであるにもかかわらず、その詳細な発症機序は不明な点が多く、未だ有効な治療法も確立されていない。本研究は、この重症感染症時の臓器障害発症の機序解析を、まず生体防御機構の主役を担う好中球の機能変化と、その動態に果たす補体系の役割を検討する事、次の実験動物重症感染症モデルを作製して、肝マクロファージ活性化機序及び好中球に及ぼす影響と、併せて脾マクロファージの活性化及び肝細胞への影響を検討する事により進め、真に有効な治療法確立を目的とするものである。まず臨床的研究に於いては、重症感染症、さらにこれより多臓器不全へと移行した患者より好中球を分離し、その機能を詳細に検討した。これら患者好中球は正常好中球と比較して、著しい血管内皮細胞への接着の増加を認め、同時に好中球表面の補体レセプター(CR3,CR4)の有意な発現増加を認めた。さらに活性酸素産生増加並びに蛋白分解酵素放出の増加が認められた。この結果、重症感染症においては好中球の過剰な活性化による血管内皮細胞の障害を契機として、さらに補体系も密接に関与して臓器障害を発症する事が明らかとなった。次に実験的研究においてLPS2回投与によるウサギの全身性Shwartzman反応では末梢血好中球の血管内皮細胞への接着が過剰に亢進し、叉ラットのLPS頻回投与によるEndotoxin Toleranceモデルでは、好中球の活性化は見られなかった。この結果臓器障害発症における好中球の重要性が動物実験においても確かめられた。さらに肝及び脾マクロファージも活性化され、サイトカンや酸化窒素などのToxic Mediatorを放出して、臓器障害の一端を担う事、さらにこの障害は蛋白分解酵素阻害剤、ステロイド等により改善する事が明らかとなり、今後の臨床応用が望まれる。重症感染症に高い頻度で合併する肝障害はしばしば肝不全へと移行し、未だ有効な治療法が確立されていない今日、非常に臨床家を悩ませているのが現状である。本研究の目的は、この敗血症肝不全の発症機序解析を生体防御機構の第一線に位置する好中球の機能変化と、その動態に果たすであろう補体系の影響を詳細に検討し、さらに実験動物重症感染症モデルを作製して肝マクロファージ活性化機序をこれら補体関連好中球機能変化を通し解析することにより、真に有効な治療法の確立を目指すことにある。まず臨床的研究においては、重症感染症、さらにこれより多臓器不全へと移行した患者より好中球を分離しその機能を詳細に検討。好中球表面の補体レセプター発現の増加に伴う血管内皮細胞への接着の亢進と、補体レセプターを介する活性酸素産生の増加と、蛋白分解酵素の放出が認められた。これらのことより敗血症における好中球の過剰な活性化による血管内皮細胞の障害による臓器障害と、さらにこの好中球の機能変化には補体系が密接に関与していることが示唆された。また、補体系を解析した結果、敗血症時に補体は活性化されており、補体系自身(C5b-9)による臓器障害も明らかとなった。次に、実験的研究においてLPS2回投与によるウサギの全身性Shwartzman反応には未梢血好中球の血管内皮細胞への接着が過剰に亢進し、一方ラットのLPS頻回投与によるEndotoxin toleranceモデルでは好中球活性化の亢進は認められなかった。

このようにEndotoxinによる臓器傷害には好中球の機能変化が重要であることは動物実験においても確認された。我々はさらに肝マクロファージの機能変化が好中球に及ぼす影響を詳細に検討し、重症感染症から肝不全に至る病態の機序解析を試みる。また、モノクローナル抗体、蛋白分解酵素阻害剤、ステロイド等薬物療法の可能性を探り、真に有効な治療法の確立を目指して行きたい。重症感染症から生じた敗血症に起因する多臓器不全のうち、特に肝障害は重篤な予後規定因子の一つであるにもかかわらず、その詳細な発症機序は不明な点が多く、未だ有効な治療法も確立されていない。本研究は、この重症感染症時の臓器障害発症の機序解析を、まず生体防御機構の主役を担う好中球の機能変化と、その動態に果たす補体系の役割を検討する事、次に実験動物重症感染症モデルを作製して、肝マクロファージ活性化機序及び好中球に及ぼす影響と、併せて脾マクロファージの活性化及び肝細胞への影響を検討する事により進め、真に有効な治療法確立を目的とするものである。まず臨床的研究に於いては、重症感染症、さらにこれより多臓器不全へと移行した患者より好中球を分離し、その機能を詳細に検討した。これら患者好中球は正常好中球と比較して、著しい血管内皮細胞への接着の増加を認め、同時に好中球表面の補体レセプター(CR3,CR4)の有意な発現増加を認めた。さらに活性酸素産生増加並びに蛋白分解酵素放出の増加が認められた。この結果、重症感染症においては好中球の過剰な活性化による血管内皮細胞の障害を契機として、さらに補体系も密接に関与して臓器障害を発症する事が明らかとなった。次に実験的研究においてLPS2回投与によるウサギの全身性Shwartzman反応では末梢血好中球の血管内皮細胞への接着が過剰に亢進し、叉ラットのLPS頻回投与によるEndotoxin Toleranceモデルでは、好中球の活性化は見られなかった。この結果臓器障害発症における好中球の重要性が動物実験においても確かめられた。さらに肝及び脾マクロファージも活性化され、サイトカンや酸化窒素などのToxic Mediatorを放出して、臓器障害の一端を担う事、さらにこの障害は蛋白分解酵素阻害剤、ステロイド等により改善する事が明らかとなり、今後の臨床応用が望まれる。
骨細胞アポトーシスに伴う成熟破骨細胞形成の時空間的な制御機構の解析

初代培養骨細胞のin vitro三次元培養系を用いて、骨細胞に物理的な負荷を与えた際に認められるアポトーシス及びRANKLの発現量変動がどのように制御されているのか、解析を行った。三次元培養した骨細胞に対し物理的なストレスを与えることで、マウスin vivoで認められるものと同様のアポトーシスの誘導とRANKLの発現量上昇が再現された。Caspaseに対する阻害剤の存在下ではRANKLの誘導が抑制され、また、細胞間の接触を物理的に抑制することでも同様の傾向が認められたことから、直接アポトーシスを起こした骨細胞からの何らかの接触刺激が一連の現象を制御していることが想定された。本研究課題は、骨吸収と骨形成の時間的・空間的な連動性のメカニズムの一端を明らかにすることで、骨代謝制御の理解を深めることを目的とする。骨基質中に埋包された骨細胞との接触により破骨細胞の分化が誘導されることが示されつつあり、メカニカルストレスに伴う骨細胞の細胞死が一連の現象の制御にどのように関与するのか解析を行う。これまでの研究より、マウス初代培養骨細胞のコラーゲン、マトリゲル混合ゲルによる三次元培養系を構築している。これに対してメスで切れ込みを入れ、骨組織で観察される微細な亀裂を模してその影響を検証した。核の二重染色により細胞死を観察したところ、ゲル破断部の近傍においてのみアポトーシスが認められた。破断部より同心円状に培養ゲルを切り出し、骨細胞中のCaspase-3/8の発現量を定量すると、同様に破断部近傍でのみmRNAの誘導が確認され、遠位ではその影響は認められなかった。一方で、破骨細胞活性化の主要なリガンドであるRANKLの発現量は、やはり破断部近傍で顕著な誘導が認められ、また、距離が離れるにつれてその程度は低下するものの有意に上昇していた。これらより、アポトーシス細胞だけでなく、何らかの刺激を受容した近隣の骨細胞でRANKLの発現が誘導されることが示唆された。RANKLの誘導がCaspaseの汎阻害剤の存在下では有意に抑制されたことも、この仮説を支持するものと考えられる。続いて、骨細胞密度を段階的に減らして同様の検討を行うと、細胞間接触のない状態では、破断部遠位でのRANKL誘導は認められなかった。混合ゲル中の物質の拡散性を蛍光標識された様々な分子で確認すると、抗体など高分子量のものはほぼ拡散しないのに対し、ペプチド程度の低分子量では遠位まで拡散した。以上から、アポトーシスに伴うRANKLの誘導は、骨細胞間の直接的な接触、もしくは分泌される低分子によると考えられた。骨細胞は、その生理的な重要性が主にin vivoでの解析から明らかにされつつあるものの、形質をよく反映したモデル細胞が確立されておらず、また骨組織より単離した初代培養骨細胞は培養に伴い脱分化を受けやすいことが研究の妨げとなっている。代表者等のこれまでの研究より、I型コラーゲンとマトリゲルを混合したハイドロゲルで包埋することで、骨細胞はその形質を長期に渡って保持することが示されている。今回の解析では、ハイドロゲルの局所をメスで破断すると、in vivoでの骨マイクロクラック周辺で観察されるものと同様に、骨細胞のアポトーシス、およびRANKLの発現誘導が認められた。ハイドロゲル中での三次元培養で、骨細胞のメカニカルセンサーとしての機能評価が可能なことは、今後の解析を進める上で非常に重要な知見であり、大きな進捗と考えられる。また、使用する混合ハイドロゲル中の物質の拡散性を確認したことで、RANKLの発現誘導に何らかの分泌因子が介在する場合には、その分子サイズからある程度の絞り込みが可能になると思われる。網羅的なオミクス解析を実施する前に対象を限定できることは、解析に要する労力、時間、コストを大幅に減らすことに繋がるものと期待される。以上より、本課題の進捗状況は概ね順調であると判断した。前年度に引き続き、生体内において骨細胞にかかるメカニカルストレスを模した、培養ゲルの破断ストレスによる骨細胞のアポトーシスが近傍の細胞に与える影響をより詳細に解析した結果、破骨細胞の分化・成熟を促進する主要な分子であるRANKLだけでなく、その阻害分子であるOPG、骨芽細胞による骨形成活性を負に制御するSOST等の発現変動が同時に認められた。一方で、ゲル破断面から距離が離れるほど一連の効果が減弱する傾向が認められることから、障害を受けた骨細胞から生じる何らかのシグナル、あるいは分泌因子が、骨カップリングの精密な制御機構の一端を担うことが推測された。続いて、培養面を分断するようにポアサイズの異なる多孔性のフィルターを配置し、細胞間の直接的な接触を徐々に制限したところ、ゲル破断を行なった側に存在する細胞では同様にRANKL等の誘導が認められた一方で、フィルターを挟んで逆側に存在する骨細胞への作用は有意に減弱していた。このことから、空間的な距離に加えて、骨細胞間の直接的な接触が刺激の伝達に不可欠である可能性が示唆された。ただし、多くの細胞間でのシグナル伝達に関わることが知られるConneixn43の阻害剤を用いた検討では有意な効果は得られず、調節機構の詳細に関しては今後の更なる検証が必要である。また、骨細胞から分泌されるシグナル調節因子として知られるプロスタグランジンE2、一酸化窒素の寄与を検証するために、それぞれの蛍光プローブ存在下でゲル破断ストレスを負荷したところ、破断面周囲での蛍光強度の増大が観察された。

しかしながら、それぞれのシグナル経路の選択的な阻害剤は有意ながらも弱い効果しか示さず、その寄与は小さいものと考えられた。今後、より網羅的なアプローチとしてショットガンプロテオミクスによる骨細胞分泌因子の一斉解析も検討しており、新規知見が得られることを期待している。初代培養骨細胞のin vitro三次元培養系を用いて、骨細胞に物理的な負荷を与えた際に認められるアポトーシス及びRANKLの発現量変動がどのように制御されているのか、解析を行った。三次元培養した骨細胞に対し物理的なストレスを与えることで、マウスin vivoで認められるものと同様のアポトーシスの誘導とRANKLの発現量上昇が再現された。Caspaseに対する阻害剤の存在下ではRANKLの誘導が抑制され、また、細胞間の接触を物理的に抑制することでも同様の傾向が認められたことから、直接アポトーシスを起こした骨細胞からの何らかの接触刺激が一連の現象を制御していることが想定された。初年度での解析からのみでは、隣接する骨細胞のアポトーシスとRANKLの発現誘導に、骨細胞間の直接的な接触が必要なのか、あるいは低分子の介在因子が分泌されているのかの判別が出来ない。この点を検証するために、多孔性のフィルターを用いることで細胞間の接触を制限した状態で同様の検討を行う。フィルターのポアサイズ等を変更することで細胞間の接触強度が変わることは、骨細胞-破骨細胞を用いた解析から検証できており、実験系として大きな問題は生じないと思われる。骨細胞間の直接的な接触の重要性が示唆された場合は、細胞間の情報伝達において主要な役割を担うギャップジャンクションの関与を想定して解析を行う。骨細胞に主に発現するConnexin43の発現抑制下で、同様に骨細胞にアポトーシスを誘導させた場合に、遠位の骨細胞へRANKL発現誘導が伝播されるか否かを検証する。また、どのような細胞内シグナル伝達経路が活性化されているかを明らかにするために、種々の蛍光プローブを用いたスクリーニングを並行して進める。骨細胞からの分泌因子の寄与が無視できない場合は、骨細胞の培養上清、および包埋するハイドロゲルを消化した産物中に含まれる分子の網羅的な同定を試みる。メカニカルストレスにより誘導されるアポトーシスと、他のケミカルな刺激によるアポトーシスなど、数種類の対照群を置きつつ特徴的な変動が認められる分子を探索する。解析に使用する高分解能のフーリエ変換質量分析計は他の研究課題でも使用しており、遂行に大きな問題はない。候補分子が同定された場合は、骨細胞における発現をshRNAで抑制、あるいは培養培地中に添加など行い、その効果を検証する。骨・軟骨代謝初年度では、概ね計画通りに実験試薬や消耗品を購入し、物品費として計上している。一方で、進行中の予備的な検討結果も多く、研究成果として学会での報告や論文投稿には至っていない。そのため、学会参加のための旅費や英文校正・投稿費用として計上していた費用が未使用となり、次年度に持ち越すこととした。初年度に引き続き、種々のin vitro解析を実施するために必要な実験試薬や消耗品の購入のために物品費を、また研究成果の報告のために、学会参加費として旅費を、論文投稿時の英文校正・投稿費用をその他の区分で使用予定である。
神経再生の実験的研究 血液-神経関門の破綻と再生

末梢神経には血中物質の神経組織内への物質移行を制御し、神経内の環境の恒常性を維持する血液ー神経関門(blood-nerve barrier)が存在する。従来その評価は静脈内に投与したEvans blue albuminやhorseradish peroxidaseの神経内膜内への漏出の有無により検討されてきた。しかしながらこの検討では定量的な評価は困難であり、詳細な血液ー神経関門の機能動態の解明には検討の余地があった。そこで血液関門に特異的な抗血液関門抗体を用いた免疫組織化学的手法に着目し、定量的に血液ー神経関門の破綻および再生を評価する方法を確立した。すなわち、血管内皮細胞マーカーとして抗rat endothelial cell antigen-1(RECA-1)抗体、血液関門因子マーカーとして抗endothelial barrier antigen (EBA)抗体を用い、全血管数に対するbarrier機能を持った血管の割合として数値化することにより血液ー神経関門の定量評価を行った。実験としては、ラットの坐骨神経圧挫モデルを作製し、神経再生過程における血液ー神経関門の時間的、空間的変化を検討した。その結果血液ー神経関門は、損傷後3日で圧挫部より中枢5mmおよび末梢全体にわたり有意にbarrier機能を持った血管の割合は低下し、その後21日までに徐々に回復した。一方、軸索は損傷後3日から変性が始まり、14日後では神経筋入口部まで再生軸索がみられ、軸索の再生が中枢側から徐々に起きるとそれを追いかけるように血液ー神経関門が回復することが推測された。本研究は、末梢神経損傷時の非侵襲的な画像診断法の開発を最終目的とし、その一助として動物の神経損傷モデルを用いた基礎的な実験を行う。今年度は、ウサギやラットを用いた坐骨神経圧挫モデルを作製し、神経の再生と血液-神経関門機能動態を調べるため、主に免疫組織学的手法により検討した。【方法】動物はラットおよび白色家兎を用い、坐骨神経の圧挫モデルを作製し経時的に坐骨神経を採取した。坐骨神経を、圧挫部およびその近位、遠位部分に分け、凍結切片を作製し以下の実験を行った。1.血液-神経関門破綻の指標としてEvans blue albuminを経静脈的に投与し、蛍光顕微鏡にてその漏出像を観察した。3.ラット坐骨神経の連続切片にて、血管内皮細胞マーカーとしてRECA-1を、血液関門因子マーカーとしてEBAおよびGLUT-1を用いたEvans blue albuminとの二重染色を行い、血液-神経関門機能動態を詳細に検索した。【結果】坐骨神経圧挫後、圧挫部および遠位部では、7日目をピークとしたEvans blue albuminの漏出像を認めた。ラット切片を用いた血液-神経関門機能検索では、正常神経では全ての血管内皮にEBA強陽性となるのに対して、圧挫部および遠位部では、圧挫後7日目をピークとしてその陽性度および陽性率が一過性に低くなった。3週では神経の再生も認められ、血液-神経関門機能もほぼ回復していた。【まとめ】以上より、末梢神経の変性および再生と血液-神経関門機能が相関していることが推測された。【目的】1)神経損傷後、損傷部の近位、遠位部分の血液-神経関門の破綻の有無、その範囲および経時的変化を明らかにする。2)神経再生と血液-神経関門との関係を明らかにする。【方法】ラットを用い、坐骨神経を坐骨結節部で血管クリップにて5分間圧迫して圧挫モデルを作製し、損傷後1,3日,1,2,3,4,8週に坐骨神経を圧挫部およびその中枢10mmから末梢35mmまで採取した。それを5mmごとに分け、凍結横断切片を作製した。1)血液-神経関門破綻の評価としてEvans blue albuminを経静脈的に投与し、蛍光顕微鏡にてその漏出像を観察した。2)坐骨神経の連続切片にて、血管内皮細胞マーカーとして抗RECA-

1抗体を、血液関門因子マーカーとして抗EBA抗体および抗GLUT-1抗体を用い、免疫組織化学的手法を用いて血液-神経関門機能動態を定量的に検索した。3)神経変性および再生を観察するため、抗Neurofilament抗体を用いて免疫組織化学染色を行った。【結果】1)損傷後1日目より圧挫部より末梢全ての部分で一斉にEvans blue albuminの漏出像を認め、1週目がピークとなり23週の間に漏出像は見られなくなった。2)抗RECA-1抗体では損傷後もコントロールと同様に抗原性は保たれていた。一方、抗EBA抗体はコントロールでは全ての血管内皮で強陽性となるのに対し、損傷後3日では圧挫部より中枢5mmおよび末梢側全ての部分でその陽性度および陽性率が有意に低下し、血液-神経関門が破綻していた。損傷後3週より圧挫部より徐々に陽性率が回復しており、それを定量的に評価できた。3)抗neurofilament抗体を用いた軸索染色では軸索の変性は損傷後3日より起こり、再生軸索は損傷後2週よりみられ、血液-神経関門は神経の再生に引き続いて回復していた。
放射空調の設計手法確立に向けた研究

本研究は、放射空調の設計手法の確立を目指す研究である。従来の空気を介する冷暖房とは異なり、放射空調は床や天井面等を水配管等で直接冷却・加熱することで冷暖房を行う。熱処理の過程が異なるため、放射空調の特徴とされる快適性・省エネルギー性を十分に活かすには設計条件の根本的な見直しが必要である。よって、本研究は建物及び空調システムの設計や解析に用いる前提条件に着目し、それぞれが最終的な設計・計算結果に与える影響の定量化を目指す。
日米企業における企業認識と再生行動の比較

本調査研究では、日米企業の再生行動、特に企業の再生状況の認識と実際の再生行動との関連性を検討し、両国での再生対応の相違について明らかにするため、国内上場企業5業種951社を対象に再生状況の認識と再生行動についてアンケート調査を実施した。結論として、早期段階での危機認識のみならず、加えて全社対応を早期に開始するという、認識と行動の連続した段階を経ることが、企業再生を迅速に完了するために必要な要素であることが本調査から明らかになった。本研究の目的は、企業再生における国内の早期対応企業の特徴が、米国企業の再生行動にも適応可能かどうかを両国の事例を比較し明らかにすることにある。具体的には、米国企業において早期に再生行動を実施できた企業とそうではない企業を比較し、再生必要状況の認識と実際の再生行動との関連性について、両国の企業再生における認識と対応の各特徴と相違を提示し、米国と比較し危機認識も対応も遅れがちな日本企業に対する早期再生への対策を得ようとするものである。平成25年度では、8月に渡米し現地法人での聞き取り調査を予定していたが、研究代表者の家庭的な事情により実施に至らず、補助事業期間延長承認申請を行い、平成26年度までの補助事業期間の延期を承認された。よって平成25年度の研究実績としては、平成24年度の実績と合わせ、米国企業における再生行動を、国内企業の再生行動の特徴と比較し、公刊資料および文献調査から組織的な相違点を整理することを中心に実施した。特に再生必要状況の認識と再生の開始時期では、組織内部の意思決定と株式市場での評価が開始時期に影響する可能性が高いと整理できたことから、聞き取り調査では企業の再生状況認識について内部環境と外部環境の両面から検討をすることに重点をおいた。以上より平成25年度ではヒアリング先への質問項目として以下の項目群に分けた問いを作成した。1危機指標、2危機認識の時期(12:再生必要状況であることの認識について)、3組織的な再生対応開始時期、4再生対応の実施期間年数、5具体的対再生対応策とその実施順序(35:再生対応行動について)とし、これらの項目を基準として、具体的な企業の個別事情を考慮しながら、聞き取り調査を実施する準備ができた。H24年度は、米国における再生成功企業へのアンケート調査の基礎準備として、既存研究・文献・公刊資料から米国再生成功企業の再生行動について日本企業のケースと比較し整理した。再生必要状況の認識と実際の再生行動との関連性について両国の企業再生における認識と対応の特徴は、1)危機感認識の時期・契機では、米国企業は日本企業に比べ総じて再生状況の初期段階で意識できており、その契機は株式市場での評価影響が大きい。また2)組織全体としての再生対策が宣言されるまでの時間と行動段階へ移行するスピードも、組織意思決定面・法制度手続き面の双方において米国企業は機動性が高いと言える。よって再生必要状況の認識(認識時期、認識の指標)と再生の開始時期では、組織内部の意思決定と株式市場での評価に影響する可能性が高いと整理できることから、企業の再生状況認識は内部環境と外部環境の両面から検討をする必要があることが指摘できた。本研究の目的は、企業再生における日米両国での早期対応企業の特徴を比較し明らかにすることにある。公刊資料および文献調査から、米国企業における再生行動の組織的な特徴として1)米国企業では再生状況の初期段階で危機認識がされ、その契機は株式市場での評価影響が大きいこと、2)再生対応の宣言および行動開始の迅速さ(組織意思決定・法制度手続き双方で米国企業は機動性が高い)が挙げられた。本年度は上記米国企業の再生行動の特徴に基づいて、日本国内の企業を対象に質問票調査を実施することで、両国の再生行動の比較を試みた。質問票においては、1経営課題、2危機認識の状況、3業績変化に対する行動(対応策)、4利害関係者との関係、の質問群を準備し国内上場企業(5業種)を対象に調査を実施した。調査結果から、日米両国の企業再生において、再生状況の初期段階で危機認識が重要であることと同時に、再生対応の宣言および対応行動開始の迅速さが、ともに企業の再生行動の成功を左右する可能性を示唆できた。

よって、早期段階での危機認識のみならず、加えて全社対応を早期に開始するという、認識と行動の連続した段階を経ることが、企業再生を迅速に完了するために必要な要素であることが本研究から明らかになった。経営学平成25年度8月に予定していた米国企業への聞き取り調査が、渡航直前の親族の入院により研究代表者が看護をする必要が発生したため、調査が遅れている。このため補助事業期間延長承認申請書を提出し、1年間の期間延期の承認を得ており、平成26年度に未実施となった調査を実施する。H24年度の研究計画より進捗が「やや遅れている」理由については、既存研究および関連文献の論点を整理することに予定より時間がかかったためである。またアンケート項目の選定についても既存研究での論点が統一的ではなかったため、検討に時間を要した。以上の理由より本研究の進捗状況がやや遅れている。平成25年度に実施できなかった米国企業への聞き取り調査を中心に実施する。これまで公刊資料および文献調査から、米国企業における再生行動の組織的な特徴として1)米国企業では再生状況の初期段階で危機認識がされ、その契機は株式市場での評価影響が大きい。2)再生対応の宣言および行動開始の迅速さ(組織意思決定・法制度手続き双方で米国企業は機動性が高い)が挙げられた。よって上記特徴を基盤に展開した質問事項として、再生必要状況の認識と再生行動を中心とし、次の項目群に分けた質問項目を作成した。平成26年度においては1危機指標、2危機認識の時期(12:認識)3組織的対応開始時期、4再生対応の実施期間年数、5具体的対応策とその順序(35:行動)、の質問項目に従い実際の米国企業を対象に聞き取りを実施し、検証する。これまでの研究代表者の研究結果から、両国の市場特性と組織特性は再生認識と再生行動に影響しうると判断できる。平成24年度の成果からも、特に再生必要状況の認識(認識時期、認識の指標)と再生の開始時期では、組織内部の意思決定と株式市場での評価が開始時期に影響する可能性が高いと整理できた。よって平成26年度の聞き取り調査の分析視点として、企業の再生状況認識については内部環境と外部環境の両面から検討をすることに重点をおく。具体的には比較の際に、外部環境として、企業再生法制度の相違、CEO人材市場、企業統治、金融市場とし、内部環境として、トップの交代、金融機関等の融資、外部リーダーの関与の有無、事業の外部委託や縮小均衡の有無、大幅な戦略変更の有無などの具体的対応策について比較検討を行う。以上の聞き取り調査結果から、再生対応が比較的早期に行われる米国企業の再生行動について分析し、日本企業に見受けられる慢性的な赤字経営状況に陥りやすい経営上の原因およびその対策について検討を試みる。H25年度は、アンケート調査と補足インタビュー、データ分析を行う。選出した米国企業100社に対し、質問票を郵送するアンケート調査を実施する。会社の危機を何を指標にして認識したのか、また、危機感を覚え始めた時期や契機と、組織全体としての対策が打ち出されるまでの時間、再生の成否と再生成功までに要した年数等を中心に質問項目を作成する。補足的インタビュー調査は、質問票調査により回答のあった米国企業のうち、カテゴリー分類を行い、各分類の代表的な企業に対して補足的にインタビュー調査を実施する。