hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバリゼーションに対する西欧主要国の対応

またこのテーマで最先端の研究を行っているイギリスのウォーイック大学のグローバリゼーション・地域化研究センターとの連携も深めてゆきたい。研究の2年度目になる平成14年度では、以下のような研究実績をあげた。(1)グローバリゼーシヨンに関する理論研究が大きく揺らぎ始めたということである。それは2つの方向で生じ、一つは2001年9月11日の同時多発テロであり、もう一つが反グローバリズムの運動の世界的な広がりである。このため本研究は、このような事実を踏まえ、グローバリゼーションに関する理論の現状をもう一度再検討することを迫られた。この成果の一つが、高橋進、「岐路に立つヨーロッパ:グローバリゼーションとポスト9・11」(『神奈川大学評論43』、2002年11月)であり、再検討の結果は、高橋進が準備している著書の一部として活用する予定である。(2)西欧主要国に研究としては、中山洋平は、2002年春のフランスの大統領選挙の分析を行った。この選挙は、2002年9月のドイツの連邦議会選挙と同様、具体的な選挙争点の背後に、グローバリゼーションに仏独はどのように政治経済体制上の選択を行うのかという問題を抱えており、グローバリゼーションの衝撃-政治経済体制の選択-選挙の具体的争点-選挙による有権者の判断、という流れを解析する上で、興味深い選挙であった。なお高橋進は、2002年9月のドイツの連邦議会選挙に関して、『エコノミスト』、NHK「視点・論点」で解説を行っている。加えて安井宏樹は、ドイツの社会民主党(SPD)が、党綱領の改定に取り組んでおり、その中心テーマの一つがグローバリゼーションであるため、それを担当しているSPD党幹部会附属基本価値委員会の中間報告の翻訳を行ない、それを公表した。またグローバリゼーションへの対応を考える時、リーダーシップの問題が確実に存在するが、五百旗頭薫は、近代日本のリーダーシップの祖型を摘出すべく、韓国での国際会議で報告を行なった。また伊藤武は、グローバリゼーションを歴史学がどのように捉えるのかという問題を提起し、論文を公表した。
幼児の皮膚バリア機能を入院中の心理、生理的アセスメント指標に応用する先駆的研究

1.研究の最終目的は,皮膚バリア機能(経表皮水分蒸散量:Transepidermal Water Loss,以下TEWLと示す)を子どもの心理・生理的状態のアセスメント指標として子どものケアに応用し,小児看護の新たなケア技術とツールを開発することである。しかし,皮膚バリア機能は様々な要因が複雑に関与することが多くの研究で示唆されており,段階を経た探求が必要であることから,まず短期入院中の幼児期の子どものTEWLとその影響要因について質的・縦断的に記述し,短期入院中の幼児のケアにおけるアセスメント指標としての皮膚バリア機能の実現可能性を探ることを本研究の目的としている。2.初年度(平成28年度)はプレテストを実施し,データ収集時の困難さや進行が低下する要因を抽出してデータ収集法の修正や早期対策を練り実行することが主な活動であった。3.2年目(平成29年度)は研究者の所属異動のため,テータ収集の場所を異動先の病院に変更するため,移動先の研究倫理委員会で承認を得ることやデータ収集する病棟を選定して依頼する等データ収集再開の準備活動が中心となり,データ収集に遅れが生じた。初年度に実施したプレテストの3ケースを分析した結果を,第37回日本看護科学会学術集会で報告した。先の科学研究費助成を拝受し実施した本研究の基盤となる研究成果をジャーナル掲載するため前倒し支払い請求(10万円)を行った。4.最終年度(平成30年度)はデータ収集を中心に活動した。また、先の科学研究費助成で実施した研究成果として、幼児の経表皮水分蒸散量についての因果モデルを検討し,第38回日本看護科学会学術集会で報告した。データは目標とする対象者数にほぼ到達しているが,対象者の背景に少しばらつきが認められたためデータ収集の継続が必要である。その後,分析を加速させる予定であるため,本助成事業期間の延長申請を行った。本助成事業期間2年目に研究者の所属異動によりデータ収集施設の変更が必要となり,再度データ収集施設内の研究倫理委員会で承認を受け,データ収集する病棟の選定や説明等、データ収集のための準備に時間を要したためにデータ収集が停滞した。最終年度はデータ収集を主に活動したが、対象者にばらつきが生じため,データ収集の継続とデータ分析のための事業期間延長申請を行ったことから,研究の進行が遅れている。事業期間延長した平成31年度は不足しているデータ収集後,データ分析を行い,学際的分析の際に説明できるように準備をするめる。学際的分析に向けて、皮膚科(アレルギー科兼任)や小児皮膚科を専門にする研究者、幼児の教育心理や保育を専門にする研究者やCLS等の実践家、小児看護学でフィジカルアセスメントを専門にする研究者を選定し、分析コンサルテーションを依頼する。それらの専門的分析結果を概観しながら、影響要因を抽出して、皮膚バリア機能についての概念枠組みを作成する。それらの過程から、次の研究段階である実証研究のための概念モデルの構築や科研申請の可能性を検討する。研究成果の学会発表や学会への掲載に向けて準備をすすめる。1.研究の最終目的は、皮膚バリア機能(経表皮水分蒸散量:Transepidermal Water Loss、以下TEWLと示す)を子どもの心理、生理的状態のアセスメント指標として子どものケアに応用し、小児看護の新たなケア技術とツールを開発することである。皮膚バリア機能は様々な要因が複雑に関与することが多くの研究において示唆されているため、段階を経た探求が必要である。そこで、本研究では、先行研究の導いた幼児の皮膚バリアの概念関連図案を基に作成した研究枠組みを基に、入院中の幼児期の子どものTEWLとその影響要因を質的に記述し、入院中の子どものケアにおける幼児の皮膚バリア機能の概念モデルを作成して、実現可能性を探ることを研究目的としている。2.初年度の平成28年度の研究実施計画は、研究計画の詳細を詰め、所属施設の研究倫理審査委員会で承認を得ること、データ収集施設と研究協力者を決定すること、年内に23例のプレテストを試行してデータ収集時の困難さや進行が低下する要因を抽出しデータ収集法の修正や早期対策を練り実行することが主な活動内容とした。3.平成28年度に実施した研究内容は上記の計画に沿って、研究内容を詳細化して研究計画書を作成し、所属施設の研究倫理審査委員会を受け、1年間のプレテストの実施が承認された。病棟看護師長と看護スタッフに研究協力を依頼し、3例のプレテストを施行した。その結果、データ収集のタイミングを子どもや家族の入院生活の経過やパターンにさらにフィットさせる必要性が生じた。修正を試みた後に3例を実施し、データ収集方法を具体化した。計画外の実施として、研究予算の減額に対して、測定機器の購入台数を減らし、過去の研究時に使用していた機器で、測定値の不安定さが懸念され使用していなかった機器を修理したため、予算不足が生じ、前倒し支払い請求(10万円)を行った。研究倫理委員会における承認が1年間のみとなったため、平成28年度内に再度、研究倫理委員会に提出する予定を立てたが、プレテストに時間を要した。また、研究代表者本人の所属施設の変更に伴って、データ取集施設の変更が必要となった。現在、移動後の所属施設の研究倫理委員会について情報収集中であり、審査申請が遅れている。そのため、本格的なデータ収集の開始も遅れている。

1.研究の最終目的は、皮膚バリア機能(経表皮水分蒸散量:Transepidermal Water Loss、以下TEWLと示す)を子どもの心理、生理的状態のアセスメント指標として子どものケアに応用し、小児看護の新たなケア技術とツールを開発することである。皮膚バリア機能は様々な要因が複雑に関与することが多くの研究において示唆されているため、段階を経た探求が必要である。そこで、本研究では、先行研究の導いた幼児の皮膚バリアの概念関連図案を基に作成した研究枠組みを基に、入院中の幼児期の子どものTEWLとその影響要因を質的に記述し、入院中の子どものケアにおける幼児の皮膚バリア機能の概念モデルを作成して、実現可能性を探ることを研究目的としている。2.初年度の平成28年度は、プレテストを実施し、データ収集時の困難さや進行が低下する要因を抽出してデータ収集法の修正や早期対策を練り実行することが主な活動であった。3.2年目の平成29年度の活動は下記の1)3)である。1)研究者の所属が変わったため、テータ収集の場所を移動先の病院に変更するために、移動先の研究倫理委員会で承認を得る必要性が生じた。12月に研究倫理委員会に審査申請を依頼し、2018年3月に承認を得た。データ収集する病棟を選定して依頼し、4月からデータ収集を再開する予定である。そのため、データ収集に遅れが生じている。2)平成28年度にプレテストとして収集したデータを3ケース分析した結果を、第37回日本看護科学学会学術集会で報告した。3)以前に科学研究費を拝受して実施した、本研究の基盤の1つとなる研究結果をジャーナルに掲載した。その際、掲載費用を予算計上していなかったため、予算不足が生じ、前倒し支払い請求(10万円)を行った。研究者の勤務先の移動によりデータを収集する施設を変更する必要性が生じた。対象者の適切な選定と現実的なデータ収集のあり方の観点から、データ収集に適した施設を検討することに時間を要したため、今年度はデータ収集が停滞し、研究の進行が遅れている。1.研究の最終目的は,皮膚バリア機能(経表皮水分蒸散量:Transepidermal Water Loss,以下TEWLと示す)を子どもの心理・生理的状態のアセスメント指標として子どものケアに応用し,小児看護の新たなケア技術とツールを開発することである。しかし,皮膚バリア機能は様々な要因が複雑に関与することが多くの研究で示唆されており,段階を経た探求が必要であることから,まず短期入院中の幼児期の子どものTEWLとその影響要因について質的・縦断的に記述し,短期入院中の幼児のケアにおけるアセスメント指標としての皮膚バリア機能の実現可能性を探ることを本研究の目的としている。2.初年度(平成28年度)はプレテストを実施し,データ収集時の困難さや進行が低下する要因を抽出してデータ収集法の修正や早期対策を練り実行することが主な活動であった。3.2年目(平成29年度)は研究者の所属異動のため,テータ収集の場所を異動先の病院に変更するため,移動先の研究倫理委員会で承認を得ることやデータ収集する病棟を選定して依頼する等データ収集再開の準備活動が中心となり,データ収集に遅れが生じた。初年度に実施したプレテストの3ケースを分析した結果を,第37回日本看護科学会学術集会で報告した。先の科学研究費助成を拝受し実施した本研究の基盤となる研究成果をジャーナル掲載するため前倒し支払い請求(10万円)を行った。
遺伝子治療用MLVベクターの組み込み指向性を制御する細胞因子の同定

免疫不全症の遺伝子治療では、治療用のレトロウイルスベクターの組み込みによるがん遺伝子の活性化により、副作用(白血病)が発生した。そこで、ベクターの安全性の再評価のために、ベクターの組み込み性状を解析し、特有の組み込み指向性とそれに伴う標的宿主遺伝子の転写制御を明らかにした。さらに、白血病に関与したがん遺伝子の活性化の機序をベクター組み込みの観点から解析し、がん遺伝子近傍でのベクター組み込み特性およびその頻度を算出した。これらの結果は、より安全な遺伝子治療を考える上で重要である。X連鎖童症複合免疫不全症に対する遺伝子治療では,治療用のMLVベクターの挿入変異によるがん遺伝子の異常活性化が起こり,結果として白血病が発生した。このため,MLVベクターの挿入変異の解明は,遺伝子治療の安全性を考える上で重要課題である。我々は,T細胞株におけるMLVベクターの組み込み部位を解析し,転写開始点近傍への組み込みが有意に起こること,その組み込み指向性が挿入変異に関与する可能性を報告してきた。本年度は,MLVベクターの挿入変異のメカニズムを解析し,以下の実験結果を得た。MLVベクター感染T細胞クローニンを用炉て,標的遺伝子の転写(mRNAレベル)への影響を検討したところ,MLVベクターが転写開始点近傍に組み込まれたT細胞クローンでは,コントロールに比べて,有意にmRNAの発現量が増加していた。この転写活性化と,MLVベクター由来のウイルスRNAと標的遺伝子RNAとが融合したFusion transcriptの産生量との間に正の相関を認めた。さらに,ウイルスプロモターによる直接的な標的遺伝子の活性化を見出した。これらの結果から,MLVベクターの転写開始点近傍への組み込み指向性が,標的遺伝子の転写調節異常に関与することを示唆した。さらに,先述した白血病症例で,ベクター挿入変異により活性化したがん遺伝子に着目し,その転写開始点近傍への組み込み部位を詳細に解析したところ,同一遺伝子の限られた領域においても,組み込みパターンおよびその頻度に差異があるという予備的な知見を得た。現在,MLVベクターの組み込み指向性を制御する細胞因子の探索も進めている。X連鎖重症複合免疫不全症に対するレトロウイルス遺伝子治療では、顕著な治療成績が得られた。一方、治療後、11名中2名の患者が、白血病を発症した。いずれの症例においても、治療用のMLVベクターのがん遺伝子LMO2の転写開始点近傍への挿入と、挿入変異によるLMO2の異常活性化が起こっていた。これらのことが、白血病発症の一因であると考えられている。本年度は、先述したベクター挿入変異によるLMO2の異常活性化のメカニズムを明らかにする目的で、T細胞株を用いて、LMO2の転写開始点近傍におけるMLVベクターの組み込み特性を解析した。PCRによりベクター挿入部位を決定したところ、LMO2の転写開始点から上流約2kb付近に、MLVベクターが高頻度に組み込まれる領域を見い出した。その高頻度領域における組み込み頻度は、約44000個の導入細胞当たり1個であった。さらに、別のT細胞株においても、この高頻度領域が認められたが、HeLa細胞では、認められなかった。現在、この細胞特異性について検証を進めている。この高頻度領域には、先の白血病(1例)で報告されたベクター挿入部位も含まれていた。プロモーターアッセイの結果、白血病で報告された挿入部位と我々が見出した高頻度領域の代表的な挿入部位にMLVのlong terminal repeat (LTR)を挿入すると、LMO2のプロモーター活性が有意に上昇した。これらの結果は、ベクター挿入変異を理解する上で重要である。現在、MLVベクターの組み込み指向性を制御する細胞因子の探索も進めている。他の論文で、MLVの組み込みに重要なインテグラーゼに結合する細胞因子がいくつか同定されたが、MLVベクターの組み込み指向性を説明できるものではなかった。今後、MLVベクターの組み込み特性に関して、包括的な理解が進み、安全な遺伝子治療が確立されることを期待したい。
色盲遺伝子キャリアの色覚とカテゴリー識別

メスはもともとX染色体を2本持つため完全な色覚異常をきたすことは希である。しかし、1本のX染色体上に赤緑色覚異常の原因となる遺伝子を、もう1本のX染色体上に正常視物質遺伝子も持つ色盲遺伝子キャリアの色覚は通常とは異なる可能性がある。そこで、平成19年度、20年度は、M視物質とほぼ同じ波長吸収特性を持つハイブリッド遺伝子(L4M5)を1本のX染色体上に持つキャリアのメスを対象として(1)石原式を模した色覚テスト票による色覚判定、(2)カラーカモフラージュ条件での色・図形弁別テストを行った。平成21年度はその結果をまとめ、色盲の原因遺伝子を1つもつキャリアが、色盲テストをバスし、かつ、カラー・カモフラージュの影響を受けにくいことを明らかにした。この成果を11月にタイでおこなわれた3rd International Congress on the Future of Animal Research(第3回動物実験の将来についての国際会議)で発表した。この会議では、東南アジアの霊長類を研究するアジア、ヨーロッパ、アメリカの霊長類研究者が一堂に会し、霊長類研究についての情報交換をおこなった。一方、霊長類の高次脳機能は良く発達しており、環境要因により適切な判断をおこない行動選択できる。このような「思考」過程を効率的に進めるためには、具体的なものをとりまとめカテゴリー化する能力が必要不可欠である。そこで、(3)自然の写真を用いたカテゴリー化のテストも行った。平成21年度は新しい写真セットを導入して継続しカラー写真でカテゴリー化できたサルは、訓練なしでモノクロ写真のカテゴリー化を行うことを明らかにした。本研究の目的は、カニクイザルの色盲遺伝子キャリアの色覚を調べ、視物質遺伝子を巡る進化についての新たな手がかりを取得することである。ヒト女性のキャリアについては、正常とは異なる色覚を示唆するいくつかの報告があるが、その詳細は不明である。一方、キャリアの色覚についての動物実験はこれまで全く行われていない。そこで本研究では、M視物質とほぼ同じ波長吸収特性を持つハイブリッド遺伝子(L4M5)を1本のX染色体上に持つキャリアのメスを対象として行動テストを行い、キャリアの色覚と自然条件におけるその優位性について検討する計画である。平成19年度は、1頭のキャリアのメスを用いて、(1)石原式を模した色覚テスト票による色覚判定、(2)カラーカモフラージュ条件での色・図形弁別の行動実験を行った。予備的な解析では、石原式を模した色覚テストでは正常、カラーカモフラージュ条件では色盲個体に類似した優位性を示した。さらに、(3)自然の写真を用いたカテゴリー化をテストするために、飼育施設で接することのできるサル、ヒト、植物の写真と、彼等が見慣れていないサル、ヒト、植物の写真を多数用意して刺激画像づくりを行った。また、1頭のサルでヒトとサルの写真による標本見本合わせ課題の予備訓練を行った。
レアメタル回収のための溶媒抽出に基づく革新的分離媒体の開発

さまざまな資源を有効に利用するために、金属の高性能な分離材料を開発し、溶媒抽出の原理に基づいたレアメタルの高効率分離回収システムを構築する。自由な分子設計が可能なイオン液体の特性に着目して、レアメタル選択的な機能を有する溶媒を合成し、これを一材料として抽出溶媒あるいはポリマー等と複合化した分離剤(膜)に調製する。原料資源に応じた新しいレアメタルの高度分離システムを提案する。
Stat3による造血調節機構の解析とその破綻による疾患モデルの作成

血小板造血におけるStat3の機能をIn vivoで解明するために、赤血球・血小板系に特異的に発現するGATA-1の発現調整領域を用い、この下流にdominant negative型Stat3(stat3F)を結合させたトランスジェニックマウス(Stat3FTg)を作成した。このマウスを用い、以下の知見を得た。1.このマウスの血小板では、Stat3Fの過剰発現を認め、またトロンボポエチン(TPO)によるStat3の活性化が抑制されていた。2.末梢血検査では、血小板数を含め、コントロール群と差異を認めなかった。また、骨髄における巨核球の出現頻度ならびにその形態にも相違は見られなかった。3.コロニーアッセイでは、CFU-Mkレべルには差異を認めなかった。4.さらに、ストレス状態での造血においてStat3が果たす機能を調べるために、Tgマウスに(1)抗血小板抗体、(2)5FUをそれぞれ投与することにより血小板減少状態とし、以後の血小板数の回復過程について解析を行った。その結果、抗血小板抗体投与後の血小板回復については、Tgマウスとコントロール群との間に相違は見られなかったが、5FU投与後の血小板数の回復は、Tgマウス群において有意に遅延していた。また、骨髄における巨核球の出現にも遅延が見られた。以上の結果より、Stat3は、定常状態における造血の維持には、必ずしも不可欠ではないが、ストレス状態において急激に造血能が上昇するさい、重要な機能を果たすものと考えられた。また、(1)Stat3が機能するステップとしては、成熟した巨核球ではなく、より未熟な前駆細胞レベルであり、(2)これらの造血前駆細胞の増幅を調整していることが考えられた。
新型発電プラント構成材料を対象とした結晶方位解析による新たな余寿命評価技術の開発

高温先進耐熱材料は強化組織により高温域において高強度を有するが、その組織形態の複雑さから当該材料の実使用環境であるクリープおよびクリープ・疲労条件下での劣化および損傷の定量的把握は十分になされていないのが現状である。そこで詳細なEBSD解析から得られる結晶方位差の定量的損傷評価への応用を模索し、クリープ・疲労損傷においては、広範囲に損傷が形成するクリープ効果とき裂成長経路近傍に局所的高損傷度をもたらす疲労効果が複合的に作用し、広範囲に高度の損傷を形成すること定量的に明らかにした。本研究は、1)高温先進材料の破壊に至るまでの損傷形成形態、き裂発生・成長形態をごく初期から寿命の末期まで連続観察実験により高精度で把握すること。2)EBSD法による局所結晶方位解析を同時に実施し、上記の高温力学的特性との対応関係を明らかにすること。3)EBSD法をハイブリッドした新たな手法に基づいて、溶接継手部における構造脆性から、材料自身の脆性度を分離評価し、両者の脆性度の定量的評価を行うこと。4)局所的多軸応力によるクリープき裂成長挙動、変形特性および破壊形態の脆性的性質への遷移メカニズムを明らかにし、高温構造健全性を支配する溶接継手部の健全性評価に資する重要な知見を提供することを目的としている。初年度は、研究目的の1)と2)について、試材の調達および実機の主要配管溶接継手と同じ溶接施工条件による試験片の作成、高温連続観察実験による損傷形成、き裂発生成長挙動の高温力学特性の把握、さらに、EBSD・OIM解析を併用したごく初期からの損傷に対応するひずみ解析を行い、従来の方法では観察が困難であった損傷を、実験的に捉えることに成功した。最終年度では初年度の実績として確立された手法について、クリープ・疲労損傷に対する適用性、さらに実機で生じる多軸応力場での損傷への展開を研究の主としてきた。最終年度に実施した実験により、材料の枠組みを超えた、幅広い高温環境下における微視損傷計測の可能性を示す十分な実験的結果を得ることができ、本手法は新たな損傷評価手法となりえることを証明できたと考える。さらに、実験と並行して、溶接部を模した構造の3次元モデルに対して、弾・塑性クリープ有限要素解析を実施することにより、溶接部の局所多軸応力による構造脆性を定量化することに成功した。これらのことより、材料工学および構造力学の学理を有する新たな高温構造健全性評価手法の提案を行うことができたと考える。当該年度は、試材の調達および実機の主要配管溶接継手と同じ溶接施工条件による試験片の作成、高温連続観察実験による損傷形成、き裂発生成長挙動の高温力学特性の把握、さらに、EBSD・OIM解析を併用したごく初期からの損傷に対応するひずみ解析を行った。試材の調達と試験片の作成は、研究代表者が幹事を務める日本学術振興会第129委員会の協力によりW添加9Cr鋼(ASME Codeに準拠したP92鋼)と改良9Cr鋼(NF616、ASME Code P91)の母材と溶接継手材を得ることができた。また、本試験片を用いた高温連続観察実験について、実験に用いる試験機(本試験機の観察ユニットの高度化のためにデジタルマイクロスコープを物品費として計画調書にて計上していた)は、震災による建屋内の落下物で加熱部と光学観察ユニットが損傷を受け、修復には多額の費用が掛かることもあり(現在においても復旧の見込みが立たず)、代替の特型装置(仕様はほぼ同じである)を用いて検証実験から開始した。現在まで、本研究の目的の主である損傷形成、き裂発生成長挙動の観察を代替装置で行うことが確認できた。さらに、EBSD・OIMを用いた損傷観察については、EBSD・OIM解析に供する試験片の前処理に関わる普遍性の問題について、振動式自動研磨機(当該年度の物品費として計上した)の導入により解消し、かつ作業時間の短縮を行うことができた。これによりクリープ損傷に対応した粒界ひずみをごく初期から検出することができ、損傷度を表す指標を確立することができた。当該年度では、従来の方法では観察が困難であった損傷を、実験的に捉えることのに成功し、かつこの損傷のごく初期からの経時的変化の追従性に関わる実験手法を確立することができた。さらに、損傷度を表す評価指標を確立することができた。高温連続観察実験について、実験に用いる試験機は、震災による建屋内の落下物で加熱部と光学観察ユニットが損傷を受けてしまい現在においても復旧の見込みが立っていない状況である。しかし、当研究室では同様の仕様の特型試験機を2台所有しており、震災の影響を免れた試験機を代替として使用した。これにより、当該装置の検証

予備実験を行わなければならず、当初の計画より若干の遅れが生じてしまったが、研究計画調書において物品費として計上していたデジタルマイクロスコープによる観察系の高度化が事実上出来なくなった代わりに、振動式自動研磨機を購入しEBSD・OIM解析に供する試験片作成時間の短縮を図り、現在では研究計画調書に記載した通りの実施状況にある。研究計画調書において当該年度は、試料準備、実験手法の確立、EBSD・OIM解析における普遍性に関わる解析条件決定が主であり、これらの項目は達成できたと考えている。当該年度で確立された微視損傷の観察実験手法の他材料への適用性と、クリープ・疲労損傷に対する適用性、さらに実機で生じる多軸応力場での損傷への拡張発展が今後の研究の主となる。他材料への適用性については、平成23年度に準備した試験片を用いて実験を実施する。また、これらの材料に対して、クリープ・疲労重畳条件下での試験も実施し、その損傷形成形態の時間依存機構(クリープ機構)と繰返し依存機構(疲労機構)の分離評価を実施する。本評価は、クリープ損傷と疲労損傷の個々における力学特性とメカニズムの考察を基盤として実施する。さらに、実機で生じる多軸応力場での損傷への拡張発展については、局所的応力場を発現する環状切欠き試験片を作成、実験を実施し、同様に解析を行う。また、実験と並行して、溶接部を模した構造の3次元モデルに対して,弾・塑性クリープ有限要素解析を実施し,溶接部の局所多軸応力による構造脆性を定量化することを試みる寿命評価指標の検討を行う。消耗品目中の溶接継手試験片は,材料費,溶接継手材の作成費および試験片の加工費を含めて予算を計上した。また,R熱電対,赤外線加熱ランプおよび赤外線加速用石英ロッドについては,高温条件下における試験機の長時間の稼動による消耗品の老朽化に対応するために申請した。その他の事項の計算機使用料は,東北大学サイバーサイエンスセンターの汎用構造解析プログラムMarc/Mentatの使用料で,本研究における解析規模からCPU稼働時間を計算し予算を計上した。
イスラエル建国前後におけるシオニズムの政治思想史的研究

平成19年度、本研究がおこなったのは、前年度までの研究をうけて、1.1930年代から1940年代にいたる時期のシオニズム全般の思想的な動向の追跡、2.イスラエル建国をめぐるシオニズム諸派の思想な対立、3.本研究がとりわけ注目しているマルティン・ブーバー、ジュダー・マグネス、ハンナ・アーレント、レオ・シュトラウスなどの思想家たちの諸著作の解読以上3点についての研究に時間が費やされた。本研究の主要な、あるいは最終的な目標は(3)の研究をすすあることであるが、前年度の研究の結果から、2の動向、とりわけ1930年代までのイギリスを中心としたシオニズムの活動がしだいにアメソカに拠点を移していくこと、およびアメリカでのユダヤ人の社会的・階層的なポジションに由来する独特の思想と行動により注意を払う必要が生じたため、同方面の事跡の探索にかなりの勢力と時間を割かざるをえなくなり、ひるがえって3に力を傾注できなかったのはやや残念であった。しかし本研究の主要なターゲットの1人であるハンナ・アーレントの著作The Jewish Writinsの翻訳作業が筆者もその一員として開始され、2008年度には刊行されることが決定し、そのうえで上記の2007年度における研究成果は活かされることとなった。筆者は2008年度は在外研究のため、上記翻訳以外の研究成果の発表は2009年以降になる見通しであるが、いずれにしてもまったく未開拓であること領域についで一定の見通しを与えること、その政治思想的意義を明らかにする成果をおおやけにする予定である。平成17年度、本研究がおこなったのは、まずもって19世紀後半から20世紀中葉にいたるシオニズムの歴史的な経緯の主要な流れを概括的にせよ把握すること、また、そのうえで、シオニズムとそれをとりまくさまざまな思想的な潮流についてのいちおうの理解を得ることであった。そのために、20世紀における(2次にわたる世界戦争と密接に関連する)イスラエル建国前後の歴史的な事実をめぐる歴史的な研究、19世紀後半から顕著になってくる反ユダヤ主義とそれにたいする反動としてのシオニズムをめぐる思想史的な研究を2本の柱として、数多くの先行研究を探索することに多くの時間をついやすこととなった。これと関連して、イスラエル建国にともなって抗争を繰り広げることとなるイスラエルおよびパレスチナの政治家をはじめとする当事者たちの証言もふれるようにつとめた。本研究においては、筆者の専攻との関係もあり、たんに歴史的な研究や思想史的な研究であるにとどまらず、研究のテーマにとって枢要と目される思想家の思想研究をおこなうことが大きな目標となっている。現段階では、どの人物にスポットライトを当てるべきかを検討しはじめるにとどまっているが、さしあたって、マルティン・ブーバー、ハンナ・アーレント、ジュダ・マグネス、レオ・シュトラウス、エマニュエル・レヴィナスなどをはじめとする、この問題で重要な役割を演じていると思われる思想家たちの文献にふれ、今後の方向性を探ろうとしているところである。平成18年度、本研究がおこなったのは、1930年代後半から1940年代半ばにいたる時期のシオニズム内部各派の動向、とりわけナチス・ドイツによるユダヤ人弾圧への対応、およびそうした第二次世界大戦の推移にともなうイスラエル建国に向かう動きにたいする反応、そしてそのなかでの個別の思想家たちの理論的な作業と交流について、或程度の見通しをつけることであった。前年度の実績報告書にも記したように、マルティン・ブーバー、ジュダー・マグネス、ハンナ・アーレント、レオ・シュトラウスらのこの時期に執筆されたものの読解に多くの時間が費やされたが、それ以外の関連する数多くの著述家たちの著作にもふれざるをえなかった。上記のM・ブーバー以下数名の思想家たちの思想的な交流は、ブーバーの書簡集から少なからざる手がかりをえることができたが、混乱する時代背景のなかで不明な点も少なくなかった。これについては、2006年にドイツを訪問し、いくつかの機関で調査にあたったが、少なくとも文献的な面からいえば、必ずしも大きな収穫があるとはいえなかった。とはいえ、遅ればせながら、2007年3月にはハンナ・アーレントのこの時期のユダヤ関連の著述(ただし英語中心で、ドイツ語も英訳される)がまとまって出版されることになり・今後はこの書物を中心に、明確な方向性をもつ研究が可能になると思われる。

筆者は2008年度は在外研究のため、上記翻訳以外の研究成果の発表は2009年以降になる見通しであるが、いずれにしてもまったく未開拓であること領域についで一定の見通しを与えること、その政治思想的意義を明らかにする成果をおおやけにする予定である。
食事摂取基準の活用に向けた障がい児および有疾患児におけるエネルギー必要量の評価

日本人の食事摂取基準における幼児の推定エネルギー必要量は、諸外国のデータのみに基づいて策定されているため、日本人を対象としたエビデンスは皆無である。本研究では日本人幼児を対象にエネルギー必要量を実測し、食事摂取基準の妥当性を検証した。本研究では5都道府県にまたがり66名の幼児を対象に二重標識水法を用いてエネルギー必要量を評価したところ、食事摂取基準における推定エネルギー必要量よりも有意に過小評価をしていた。小児期の健康に寄与する大変意義深い結果が得られ、食事摂取基準の改定および活用を通じて国民の健康に寄与することが期待される。健康維持のためのエネルギー必要量は、食事摂取基準により定められているものの、同基準は健常者のみのデータに基づいている。さらに、健常児においても、食事摂取基準策定に必要なエネルギー消費量に関するデータは、その測定の困難さゆえにほとんど見当たらない。そこで本申請課題では、特にエビデンスの不足している35歳の障がい・疾患を有する小児および健常児を対象に、もっとも妥当性の高い二重標識水法を用いてエネルギー必要量を明らかにすることを目的とした。初年度である平成25年度は交付申請後すみやかに対象者の募集を行い、協力の得られそうな園にて研究説明会を実施したところ、予定人数を大幅に上回るエントリーがあったため、本年度はデータ収集を集中的に行った。二重標識水法によるエネルギー消費量測定期間は8日間とし、期間中に数回採尿をおこない、得られた尿検体は同位体比質量分析計を用いて分析するまでの間、冷凍保存される。基礎代謝量は、仰臥位にて20分以上安静を保持した上で、呼気ガス分析計(ArcoSystem社製、AR-1)を用いフード法にて測定した。さらに、二重標識水法による測定期間中は3次元加速度計(オムロンヘルスケア社製、HJA-350IT)を装着し、身体活動の量、強度、時間に関するデータを収集した。また、3日間(平日2日間、土日1日間)の食事記録より食事によるエネルギー摂取量を算出し、栄養評価を行った。現在、得られたサンプルを分析中であるが、本申請課題の達成によって、これまでのところエビデンスが不足している低年齢層において非常に重要なデータを得ることができ、食事摂取基準のさらなる発展のためのエビデンスを蓄積することができる。すなわち、食事摂取基準における策定資料を提供することができ、さらに発展させることで小児の健全な発育を支援できるとともに、国に利益を還元できる点でも非常に意義のある研究といえる。平成26年度は、昨年度までの測定実施状況を考慮し対象者の選定を行なった。一地域のみで得られた値を日本の小児を代表するデータとして論ずることはできないため、当初計画通り国内複数地域での調査を試みた。本年度は、昨年度の北海道に加え、研究参加へ同意の得られた近畿地方において測定を実施した。35歳の幼児17名(男児9名、女児8名)を対象とし、二重標識水法を用いた総エネルギー消費量、間接熱量測定法を用いた基礎代謝量、食事記録法による総エネルギー摂取量の調査を行った。二重標識水法は1週間の調査期間中毎日採尿を行い、現在尿中安定同位体の分析中である。食事記録は、二重標識水法実施期間中のうち平日2日休日1日の記録を行なった。間接熱量測定法は、早朝空腹時に20分以上の安静ののち、フード法にて15分以上連続した呼気ガスの分析を行った。安定同位体および食事記録の解析には高い専門性と時間を要することから本年度中に結果を出すことはできていないものの、これまでのデータと合わせ延べ44名(平均年齢4.4±0.7歳)の調査が完了した。既に解析が終了している基礎代謝量は、男児で約850kcal/day、女児で約800kcal/dayであり、国内外の各推定式より算出した基礎代謝量よりも概ね低値であった。総エネルギー消費量および総エネルギー摂取量の解析結果を待つことになるが、基礎代謝量が低値であったことは、幼児期の食事量を考える上で重要な知見が得られたといえる。平成27年度は、助成期間を通じてこれまで関東地方、近畿地方、北海道地方在住の対象の測定を実施してきたため、当初計画通り日本の子どもの代表性を確保するべく、四国地方・九州地方にて対象者の募集を行ったところ、九州地方より13名のエントリーが得られた。研究へ参加を希望した対象者および代諾者より参加への同意を得た後、二重標識水法を用いた総エネルギー消費量、間接熱量測定法を用いた基礎代謝量、食事記録法による総エネルギー摂取量の調査を行った。二重標識水法は1週間の調査期間中、毎日採尿を行い、尿中の安定同位体比の減衰率から総エネルギー消費量を評価する。総エネルギー摂取量は、総エネルギー消費量測定期間中3日間、写真と食事記録の併用法より計算した。間接熱量測定法は、早朝空腹状態にて20分以上安静を保持した上で、15分以上の連続した呼気ガス分析を行った。さらに、本年度中は、昨年度までに調査を行った二重標識水法による安定同位体比の分析を実施した。総エネルギー消費量の算出まですべての解析が完了した33名分のデータでは、1日の総エネルギー消費量は男児で約1350kcal、女児で1160kcalであった。残りの30名すべての解析結果を待つことになるが、日本人幼児の総エネルギー消費量は、食事摂取基準における推定エネルギー必要量とおおむね一致していた。

本研究は、日本人幼児におけるエネルギー必要量策定の根拠となる初めての資料であり、幼児期の食事量を考える上で貴重なデータが得られたといえる。日本人の食事摂取基準における幼児の推定エネルギー必要量は、諸外国のデータのみに基づいて策定されているため、日本人を対象としたエビデンスは皆無である。本研究では日本人幼児を対象にエネルギー必要量を実測し、食事摂取基準の妥当性を検証した。本研究では5都道府県にまたがり66名の幼児を対象に二重標識水法を用いてエネルギー必要量を評価したところ、食事摂取基準における推定エネルギー必要量よりも有意に過小評価をしていた。小児期の健康に寄与する大変意義深い結果が得られ、食事摂取基準の改定および活用を通じて国民の健康に寄与することが期待される。昨年度において当初予想以上に対象者を募ることができたため、測定調査の負担を昨年度に集中させることができ、今年度は安定同位体分析に時間を確保することができた。また、今年度も異なる地域でのデータの採取が実施できたことから、全体の計画を考慮すると概ね順調に進展しているといえるため、現在までの達成度を(2)と評価する。応用健康科学平成27年度は、採取したサンプルの分析を中心に解析を行う。また、これまでのところやや低年齢の幼児および女児の対象者が少ないため、必要に応じて追加で測定を実施する予定である。平成25年度の測定実施にあたって対象者のリクルートを行ったところ、当初予想していた交付申請時の予定人数を大幅に上回るエントリーがあった。本研究で対象とする35歳の幼児の場合、幼児の通う園・保護者および幼児本人の協力を得ることは成人を対象とするよりもはるかに困難であるため、測定の機会に恵まれることは少ない。そこで、今回エントリーした者の内、特に来年度小学校に入学することによって研究対象から除外されることとなる年長児を中心に、できるかぎりエントリーした者の測定を実施した。そのため、前倒し支払い請求をすることとなったが、これは研究が当初予定よりも進展したためといえ、現在までの達成度を(1)と評価する。今年度測定対象者の安定同位体分析および食事記録の解析を一部次年度に残してしまったため、分析費用として次年度に繰り越すこととした。平成25年度は当初予定よりも対象者数が増えた結果、測定を中心に行なってきた。今後は、採取したサンプルの分析を中心に解析を行い、それらの中間結果を考慮した上で必要な対象者を追加し、本申請課題を効率よく実施していく予定である。当初予定では平成26年度に行う予定だった計画の一部を平成27年度に繰り越した結果生じた次年度使用額であるため、全体の計画にはなんら支障はなく、使用しなかった次年度繰越額は当初予定平成27年度計画の中で使用する。測定対象者が当初予定を大きく上回ったため、対象者増加による対象者謝金および実験消耗品・測定期間延長による旅費が増加したため、前倒し支払い請求を行った。前倒し支払い請求は10万円単位でしか請求できないため、前倒し支払い請求後必要な経費を差し引いた額がそのまま次年度使用額となった。当初予定では平成26年度に行う予定だった計画の一部を平成25年度に前倒して実施した結果生じた次年度使用額であるため、全体の計画にはなんら支障はなく、使用しなかった次年度使用額は当初予定通り平成26年度計画の中で使用する。
運動後の過剰酸素摂取(EPOC)における脂質代謝亢進とβレセプターブロックの影響

運動後、酸素摂取量が数時間に亘って亢進する運動後の過剰酸素摂取(EPOC;excess post-exercise oxygen consumption)のメカニズムの1つとして考えられている運動後の交感神経系の亢進の持続とこれによりもたらさせるとされるTriglycerde-fatty acid cycleの影響を検証することを目的とし、脂肪細胞のβ_<1,2>レセプターをブロックするβブロッカー(propranorol,商品名インデラル錠)を運動前2時間、運度終了直後および運動終了後3時間にそれぞれ30mgを経口投与した。被検者は健常男性(3034才)5名で、日常不定期ではあるが何らかの運動・スポーツ活動を行っているものである。また、βブロッカーを投与せず運動を行った実験と運動を行わず安静を保持した実験を対照実験として行った。βブロッカーの投与量に関し、国内では健常者への運動実験はもとより安静実験をおこなった先行研究もほとんどなく、国外で行われている先行研究での1回の投与量(90mg)は日本人には多過ぎるとの意見があり、成人本態性高血圧者への投与量30mgを血中の半減期(4時間)との関係から3時間後とに3回投与した。その結果、安静時、運動時ともに心拍数の減少から投薬の効果が認められた。また、運動後両実験ともにEPOCは認めらたが、βブロッカー使用による脂質代謝亢進への影響だけからはEPOC全てを説明するには至っていない。これはβブロッカー使用時、運動終盤の疲労度が大きく、対照実験との運動量が同一に行えなかった(時間は同一)ことも考えられるが、現在、(1)日本人を対象とした際のβブロッカーの投与量、投与時期、投与間隔、(2)質量分析計の使用による呼気ガス分析精度を上げ現在再検討中である。また、propranprolではブロックできない、β_3レセプターの影響も考え、肥満者を対象とした実験の必要性を認め、検討中である。
衛星観測データによる黄砂エーロゾルの移流拡散とその特性評価に関する研究

春季、中国北部の砂漠地帯から巻き上げられた黄砂は、東アジア地域における大気エーロゾルの主要構成要素であり、気象への影響や砂漠化の問題として近年注目されている。本研究では、衛星データと黄砂の長距離輸送順・逆シミュレーションを併用することにより、黄砂エーロゾルの広域の時・空間分布とその特性(サイズ分布、屈折率、光学的厚さ)を抽出するアルゴリズムを検討した。(1)2002年3月17日に東北北部、北海道南部に強い黄砂現象が観測された事例について、その黄砂の発生源及び発生量を推定する方法が提案された。黄砂発生源及び発生量の推定には、長距離輸送順・逆シミュレーションが有効であること、また、各地点で継続的に観測されている大気浮遊粒子状物質量やライダー観測結果、MODIS等の衛星画像を併用することが重要であることが示された。(2)衛星データから陸域上に薄く分布する黄砂エアロゾルの可視・近赤外波長帯における光学的特性を推定するためには、地表からの反射輝度を無視することができない。この研究では、陸域上の黄砂エアロゾルの光学的パラメータの値をADEOS/POLDERによる輝度と偏光データから地表反射率と同時に推定する方法が提案された。6Sで使われている大気モデル、および、JungeのPower-lawに従うサイズ分布を採用し、443nm、670nmの波長帯それぞれについて推定した。その結果、各波長帯から推定された黄砂の屈折率、サイズ分布はかなり近い値が堆定されることが分かった。(3)地上からの大気偏光観測が黄砂飛来時期に継続的に観測されてきた。その結果、黄砂飛来時とそうでない時に計測された偏光度の波長依存性に違いがあることが分かった。この結果は、濃度の薄い黄砂が大気中に存在するか否かを判別するために応用できる。本研究では、東アジアを中心に、衛星データと黄砂の長距離輸送シミュレーションを併用することにより、黄砂エーロゾルの広域の時・空間分布とその特性(サイズ分布、屈折率、オングストローム係数)を抽出するアルゴリズムを検討する。本年度は以下の2点について研究した。(1)黄砂の移流拡散を長距離輸送シミュレーションにより黄砂長距離輸送機構を評価する。(2)地上観測による大気偏光度の解析(1)の成果:ECMWF(European Center of Medium-Range Weather Forecasts)に与えられている風データを基に、黄砂観測地点から逆に長距離輸送シミュレーションを行うことにより、黄砂発生地点・時間を推定し、その後、その発生地点から再度黄砂の輸送シミュレーションを行うシステムを構成した。その結果、1)黄砂が石川県で観測された1997年4月13,14日の黄砂発生源は中国北京の北部のモンゴル高原であることが見出された。また、2)1997年4月13日に衛星観測されたADEOS/POLDERデータにみられる薄い雲の分布はシミュレーションから得られた濃度分布パターンとよい一致が見出された。(2)の成果:黄砂の偏光度の波長依存性を調べるために、偏光観測機器PSR1000で大学構内(石川県金沢市)のビル屋上より偏光度を測定している。2000年と2001年において、黄砂飛来日に観測されたデータとそうでない日に観測された偏光データの差異を調べた。その結果、1)黄砂飛来日に測定された偏光度は可視・近赤外波長帯すべてにおいて黄砂が飛来していない日の偏光度より低いことが分かった。また、2)黄砂飛来日(2000年4月9日)とそうでない日(2000年3月18日)の黄砂の光学的特性を放射伝達式を用いて推定した。黄砂飛来日においては、550nm波長の黄砂の光学的厚さt(550)=0.6、屈折率N=1.55、サイズ分布(Junge power-lawの指数)a=4と推定され、飛来日ではない日においては、t(550)=0.35,N=1.35,a=4.5と推定された。

その結果、各波長帯から推定された黄砂の屈折率、サイズ分布はかなり近い値が堆定されることが分かった。(3)地上からの大気偏光観測が黄砂飛来時期に継続的に観測されてきた。その結果、黄砂飛来時とそうでない時に計測された偏光度の波長依存性に違いがあることが分かった。この結果は、濃度の薄い黄砂が大気中に存在するか否かを判別するために応用できる。本研究では、東アジアを中心に、衛星データと黄砂の長距離輸送順・逆シミュレーションを併用することにより、黄砂エーロゾルの広域の時・空間分布とその特性(サイズ分布、屈折率、黄砂大気の光学的厚さ)を抽出するアルゴリズムを検討した。(1)MODIS衛星データと長距離輸送シミュレーション結果とを比較・検討することによって、黄砂長距離輸送機構を評価した。2003年3月17日に東北、北海道南部で観測された黄砂現象を対象にして、ECMWF(European Center of Medium-Range Weather Forecasts)で作成された風データを基に、黄砂が観測された日時から逆方向に輸送経路を計算し、東北、北海道南部に飛来する黄砂の発生場所(中国北部の砂漠地域)、発生日時を推定した。その後、推定された黄砂発生場所・日時を出発点とした輸送シミュレーションにより黄砂濃度分布を計算し、MODIS衛星画像と比較した。その結果、シミュレーションと衛星画像の黄砂分布と非常によい一致が得られた。(2)地上観測による可視・近赤外波長帯の偏光度より黄砂エーロゾルの光学的特性を評価した。日本海より約10km内陸部にある金沢工業大学キャンパスで自動偏光分光放射計PSR-1000を用いて大気の偏光観測を行った。散乱角90度、120度で測定された多波長偏光データから地上反射率と黄砂の粒子分布(Junge-powerの指数a)、屈折率Nr、550nmにおける黄砂の光学的厚さτ(550)を同時に推定するアルゴリズムを検討した。黄砂飛来時の偏光データの波長依存性は黄砂飛来のない日のものと異なり、その特性は大気中の粒子のサイズ分布の違いによって説明できることを見出した。
特異抗体による血中AGEs測定法の開発と血管合併症マーカーへの診断応用

Advancedglycation end-products(AGEs)によるタンパク質の非酵素的修飾は,主として,タンパク質の構造変化に伴った機能低下を引き起すと考えられており,糖尿病合併症や動脈硬化症をはじめとした血管合併症との関連が強く示唆されている.本研究では,AGEs構造体に対する特異的モノクローナル抗体を用いた血中AGEsの簡便・迅速・高感度測定法を構築して,臨床応用可能な血管合併症マーカーを開発することを目的としている.現在までに,世界に先駆けて10種類のAGEs構造体に対する特異的モノクローナル抗体の作製に成功した.また.開発した抗体を用いた測定系を駆使し,アルギニン由来AGE構造体の一つであるカルボキシエチルアルギニンが糖尿病性腎症患者血中に蓄積することを見出した.さらに最近では,AGE生成の主要な前駆物質と考えられている中間体アルデヒドの中で,メチルグリオキサールが,血清タンパク質のAGE化および機能低下に顕著な影響を与えることを見出した。Advancedglycation end-products(AGEs)の蓄積は糖尿病合併症や動脈硬化症などの血管合併症との関連が強く示唆されており,これら疾病のマーカーとしての臨床応用が期待されている.本研究では,AGEs構造体に対する特異的モノクローナル抗体ライブラリーを作製し,得られた抗体を用いた血中AGEsの簡便・迅速・高感度測定法を構築して,臨床応用可能な血管合併症マーカーを開発することを目的としている.AGEs構造体と総称されるアミノ酸修飾構造体のほとんどは,分子量が500以下の低分子物質である.このAGEs構造体に対する抗体を得るため,3種の代表的な架橋剤(EDC,BS3,グルタルアルデヒド)を用いて,AGEs構造体の一つであるカルボキシメチルリジン(CML)をキャリヤタンパク質に結合させ,抗体作製を試みた.3種全ての架橋剤において,CMLをキャリヤタンパク質に結合することはできたが,グルタルアルデヒドを用いた場合においてのみCMLに対して特異的なモノクローナル抗体(2G11)を得ることに成功した.2G11とヒト水晶体レンズタンパク質の反応性は,HPLCにより定量したCML含量と良好な相関を示したことから,本抗体がin vivoサンプルにおけるCMLの解析に応用可能であることが示唆された.加えて同様の方法により,CMLに加えて,CEL,2-SCおよびCMCに対する特異抗体の作製にも成功した.現在,得られた抗体を用いて,各AGEs構造体の競合ELISA測定系の構築を行っている.Advancedglycation end-products(AGEs)によるタンパク質の非酵素的修飾は,主として,タンパク質の構造変化に伴った機能低下を引き起すと考えられており,糖尿病合併症や動脈硬化症をはじめとした血管合併症との関連が強く示唆されている.本研究では,AGEs構造体に対する特異的モノクローナル抗体を用いた血中AGEsの簡便・迅速・高感度測定法を構築して,臨床応用可能な血管合併症マーカーを開発することを目的としている.現在までに,世界に先駆けて10種類のAGEs構造体に対する特異的モノクローナル抗体の作製に成功した.また.開発した抗体を用いた測定系を駆使し,アルギニン由来AGE構造体の一つであるカルボキシエチルアルギニンが糖尿病性腎症患者血中に蓄積することを見出した.さらに最近では,AGE生成の主要な前駆物質と考えられている中間体アルデヒドの中で,メチルグリオキサールが,血清タンパク質のAGE化および機能低下に顕著な影響を与えることを見出した。
数学教育における問題点の研究と新しい教材の開発

最近の、パーソナルコンピュータの発達により、これを学校教育の中でどのように活かしていくか、ということは、世界的に焦眉の急の問題として追及されている。本研究では、以下のことについて、特に研究をすすめた。(1)どのような教材が、パソコンの利用で、効果的になるか。現在多く利用されているのは、ドリルとしての用法であるが、本研究では、生徒が、学習に、より多くの興味、関心、意欲をよせるためのパソコンの効果的利用法を追求している。意外性により関心を高める方法。現象的に見せることにより、理解をより深める方法。自ら発見する喜びを与える方法。等々、種々の観点がある。(2)画像、音声の利用は、前項の見地にたっても、特に関心のもたれることである。本研究では、レーザーディスクを、数学教育でどのように活用していくか、ということに一つのポイントをおいている。特に一斉授業の中での利用が中心とする課題である。残念ながら、システムの構築に手間どり、まだ自前のディスクを作って実験授業をするという段階にまではいたらなかったが、既存のディスクを使って、どのようなことができるか、ということについて研究をすすめた。(3)高等学校における情報処理の授業が、主に数学科の教師が担当している現状に鑑みて、どのような授業を展開すべきか、ということについての研究をすすめた。(4)各学校においては、パソコンの利用として、授業時間割作成、成績処理などのCMI的な使い方も重要となっている。これについて、実施しているところの間での情報交換を行い、これらに伴って生ずる困難性、およびそれらをどのように解決しているか、ということを、論じている。また、更に、このような利用法の発展も、大きな関心がもたれるところである。