hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝学的手法による上皮細胞の蛋白質選別輸送の解析

薬物トランスポーターは、薬物の吸収を行う小腸や、排泄を担う肝臓や腎臓、および薬物の透過を制限するための血液脳関門などに発現する膜蛋白質である。それらは各種臓器の上皮細胞の特異的膜領域(管腔側もしくは基底膜側)に局在化して機能している。例えば最もよく知られた薬物トランスポーターの一つであるP糖蛋白質(PGP-1)は小腸上皮細胞においてアピカル膜(管腔側)に局在化し、薬物を細胞内から汲みだす機能を担っている。そのためPGP-1は薬物の吸収効率に大きな影響を及ぼしており、特に癌細胞においてはPGP-1の細胞膜での発現量増加が多剤耐性の大きな原因となっている。従って薬物トランスポーターのような蛋白質の膜局在化の分子メカニズムを明らかにすることは、薬物動態を調節する新しい手法の開発にもつながることが期待できる。そこで本研究ではPGP-1を題材として、アピカル膜への選別輸送に関与する分子群を遺伝学的手法により明らかにし、上皮細胞における選別輸送を体系的に解析することを見的とした。線虫は遺伝学的スクリーニングが可能であり、体が透明なので生きた個体のままGFP融合蛋白質の発現や細胞内局在を解析できるという利点を有している。申請者は、PGP-1のC末端にGFPタグが付加されたPGP-1-GFPを発現するトランスジェニック線虫の単離に成功し、ヒトなどの哺乳動物における小腸上皮細胞での局在と同様、PGP-1が腸上皮細胞のアピカル膜に局在化することを明らかにした。次にこのトランスジェニック線虫を用いて、EMS及びRNAiライブラリーを用いた遺伝学的スクリーニングにより、PGP-1のアピカル膜局在に関与すると考えられる遺伝子群を多数単離した。その中でも、ヒトSNAP29のホモログであるPHI-28の機能抑制は独特なPGP-1局在異常の表現型を示し、さらにヒト培養細胞を用いた実験系により、SNAP29とRab8が相互作用することを見出した。近年Rab8欠損マウスにおいて、腸細胞でアピカル膜タンパク質が細胞内に蓄積し、その局在異常を引き起こすことが示された。これは、線虫においてPHI-28の機能を抑制した際に観察されたPGP-1-GFPの局在異常と類似している。よって、腸細胞においてPHI-28/SNAP29とRab8の相互作用により、PGP-1のアピカル膜への局在化が制御されている可能性が考えられた。薬物トランスポーターは、薬物の吸収を行う小腸や、排泄を担う肝臓や腎臓、および薬物の透過を制限するための血液脳関門などに発現し、薬物動態に大きな影響を与える細胞膜蛋白質である。種々の薬物トランスポーターはそれぞれの機能に応じて、これらの臓器の上皮細胞の特異的膜領域(管腔側もしくは基底膜側)に局在化している。この局在化は薬物トランスポーターの機能発現に必須であるが、その局在化メカニズムに関しては大部分が未解明である。最もよく知られた薬物トランスポーターの一つであるP糖蛋白質(PGP-1)は小腸上皮細胞においてアピカル膜(管腔側)に局在化し、薬物を細胞内から汲みだす機能を担っている。よってPGP-1の膜局在化の分子メカニズムを明らかにすることは、薬物動態を調節する新しい手法の開発にもつながることが期待できる。当該年度においては、線虫を用いてPGP-1の局在化を制御する因子群の遺伝学的スクリーニングを行った。まずPGP-1-PFPを発現するトランスジェニック線虫を作成し、PGP-1のアピカル膜への局在を、生きた個体のまま蛍光実体顕微鏡レベルで観察できる実験系を確立した。次にこのトランスジェニック線虫を出発材料として、突然変異誘発剤(EMS)およびFeeding RNAiライブラリーをもちいて、PGP-1のアピカル膜への局在化に異常が観察される変異体をスクリーニングした。その結果、EMSによるスクリーニングでは約6000匹のF1世代を単離し、そこから生まれたF2を観察して、PGP-1の局在に異常が見られる10個以上の変異体の単離に成功した。一方、RNAiによるスクリーニングでは、PGP-1のアピカル膜局在化に関与すると考えられる約30種類の候補遺伝子を同定した。それらの中にはモーター蛋白質複合体であるダイニン・ダイナクチン複合体をはじめ、細胞内小胞輸送に関与すると考えられる複数の因子が含まれており、本スクリーニングの妥当性が示された。

そこで本研究ではPGP-1を題材として、アピカル膜への選別輸送に関与する分子群を遺伝学的手法により明らかにし、上皮細胞における選別輸送を体系的に解析することを見的とした。線虫は遺伝学的スクリーニングが可能であり、体が透明なので生きた個体のままGFP融合蛋白質の発現や細胞内局在を解析できるという利点を有している。申請者は、PGP-1のC末端にGFPタグが付加されたPGP-1-GFPを発現するトランスジェニック線虫の単離に成功し、ヒトなどの哺乳動物における小腸上皮細胞での局在と同様、PGP-1が腸上皮細胞のアピカル膜に局在化することを明らかにした。次にこのトランスジェニック線虫を用いて、EMS及びRNAiライブラリーを用いた遺伝学的スクリーニングにより、PGP-1のアピカル膜局在に関与すると考えられる遺伝子群を多数単離した。その中でも、ヒトSNAP29のホモログであるPHI-28の機能抑制は独特なPGP-1局在異常の表現型を示し、さらにヒト培養細胞を用いた実験系により、SNAP29とRab8が相互作用することを見出した。近年Rab8欠損マウスにおいて、腸細胞でアピカル膜タンパク質が細胞内に蓄積し、その局在異常を引き起こすことが示された。これは、線虫においてPHI-28の機能を抑制した際に観察されたPGP-1-GFPの局在異常と類似している。よって、腸細胞においてPHI-28/SNAP29とRab8の相互作用により、PGP-1のアピカル膜への局在化が制御されている可能性が考えられた。
粒子モデルの学習が,小学生の仮説設定局面の言語活動や仮説の記述に及ぼす効果

1研究の目的小学校理科において,科学的な概念の構造化や理解を図る観点から設けられた4つの科学の基本的な見方や概念の柱の一つである「粒子」に関わる学習の初期の段階で,教師が現代科学の見方に基づいた科学的な粒子モデルを児童に提示し教師と児童が同様の粒子概念を共有しておくことが,児童が観察した自然事象の説明や仮説の記述にどのような効果があるのかを解明すること。2研究の方法小学校第4学年の学習において粒子概念の学習に関連する「空気と水の性質」における空気の圧縮と水の圧縮の違いや,「金属,水,空気と温度1における温度と体積の変化や水の状態変化の学習で,目に見えない粒子の運動の様子の変かがわかるCGシミュレーションによる粒子モデルを指導に繰り返し示すことが、児童の観察した自然事象の説明や仮説の記述にどのような効果があるのかを児童が見せる様々な言語活動によって解明する。3研究の成果CGシミュレーションによる粒子モデルを児童に繰り返し示すことによって「直接見ることができないくらいとても小さな粒」「温度によって集まり方や動き方が変わるとても小さな粒」という粒子のイメージを教師や仲間と共有することができる。これらのイメージの共有により,児童は未知の実験の結果を論理的に正しく予想したり,観察した結果を粒子モデルを使って説明したりするなど,科学的な見方や考え方を促進する効果があることがわかった。しかし,粒子の膨張モデルは完全に払拭することはできないこともわかった。
カルシウムチャネル活性化物質ピンナトキシン類の全合成研究

ピンナトキシン類は1995年、上村らによって単離・構造決定された化合物群であり、Ca^<2+>チャネル活性化作用を示すことが知られている。我々はDiels-Alder反応を鍵工程とする計画に基づいて合成研究を開始した。これまでに二重ヘミケタール形成と分子内ヘテロMichael反応を組み合わせた新規ジスピロケタール構築法を開発し、C10-C31位部分に相当するフラグメントを立体選択的に得ることに成功している。また、α-メチレンラクトンを求ジエン化合物として用いてDiels-Alder反応を行うことでG環を構築し、閉環メタセシスを行うことで炭素27員環を形成することにも成功している。そこで、残る課題は官能基化と環状イミンの形成ということになるが、その検討のために基質の供給が不可欠となった。その過程で、従来のC10-C13フラグメント合成法が大量合成に適していないことが明らかとなり、不斉合成法の適用を検討することになった。C10-C13フラグメントはα-シリルオキシアルデヒドであることから、プロリン触媒を用いる不斉ヒドロキシアミノ化反応により得られると考えた。そこで4-ベンジルオキシブチルアルデヒドを調製し、反応条件の検討を行った。10モル%のL-プロリンを用いてクロロホルム中0°Cで反応を行ったところ、良好な収率で目的物を得るためにはニトロソベンゼンに対して2当量のアルデヒドが必要なことが分かった。水素化ホウ素ナトリウムでアルデヒドを還元後、THF中加熱還流下水素化リチウムアルミニウムと反応させることでN-O結合を開裂させることができた。この段階でHPLCにより光学純度を調べたところ、99.7%eeであることが明らかになった。その後4工程の変換を経てC10-C13フラグメントを調製した。現在、全合成の達成に向けた変換を行っている。我々はDiels-Alder反応を鍵工程とする計画に基づいて合成研究を開始している。本年度は全合成に向け、G環および炭素27員環の構築を行った。C10-C31フラグメントのC31位保護基を選択的に除去した後、Dess-Martin酸化、Horner-Emmons反応、Wittig反応を順次行い、Diels-Alder反応の基質となるジエンを得た。望みとする立体配置をもつ化合物を得るためには、位置選択性は勿論のこと、高いエキソ選択性を示す求ジエン化合物を探索する必要がある。種々検討した結果、C1位とC6位の間で環を形成させたα-メチレンラクトンを求ジエン化合物として用いると完壁な位置選択性で反応が進行し、良好なエキソ選択性(72:28)が発現することが明らかとなった。これにより全合成に必要な不斉炭素の構築は完了したことになる。望みとする異性体のC10位保護基を除去し、Dess-Martin酸化とGrignard反応によりC10位にビニル基を導入した。次にラクトン環を還元してジオールへと導いた後、C1位へアジド基、C6位へアリル基を導入した。得られたトリエンを第二世代Grubbs触媒存在下、塩化メチレン中加熱環流したところ、炭素27員環をもつ化合物が収率89%で得られることが分かった。現在全合成達成に向けた変換を検討中である。

この段階でHPLCにより光学純度を調べたところ、99.7%eeであることが明らかになった。その後4工程の変換を経てC10-C13フラグメントを調製した。現在、全合成の達成に向けた変換を行っている。
英語圏、準英語圏における英語アカデミックライティング教育の実際調査とその応用

最終年度は、調査の継続と3年間の調査結果のまとめを行った。調査の継続としては、一昨年度に訪問した香港城市大学、香港理工大学と共同開発するオンライン英語学習システム等の調査のため、香港教育大学、香港浸會大学、嶺南大学を訪問し、英語教育・英語学習サポートセンターの責任者にヒアリングを行った。また、準英語圏ではマレーシア科学大学、非英語圏ではヤンゴン大学、ヤンゴン外国語大学での調査を追加した。研究成果のまとめとその発表については、研究機関でのプレゼンテーション、大学紀要、商業誌等での報告を行った。本研究の出発点は英語アカデミック・ライティング(EAW)のマニュアル本の分析と、英語圏・準英語圏の大学におけるその使用実態について、特に大学附属のWriting center等での調査を行うことであった。成果として、英語圏の大学の調査結果よりも、準英語圏の大学の調査で得た英語学習支援におけるEAW教育の実態、つまり、限られた時間と資源の中で、授業だけでなくワークショップやe-learning等で、いかに学生をサポートしていくかの情報から、わが国の大学レベルにおける英語教育への示唆を得た。このテーマで、香港の大学より英語教育部局の責任者を招へいし、EAWを中心としたサポートシステムについてのシンポジウムを開催した。調査対象を非英語圏の大学にも広げ、タイ(タマサート大学、チュラロンコン大学)、ミャンマー(ヤンゴン大学、ヤンゴン外大)等で英語教育専門部局の担当者に英語教育、英語教育サポートに関するヒアリング調査を行い、Self- Access Learning Center等の関連施設を見学した。本研究を通して、EAWにおけるマニュアル本の使用についての実態を知りえただけでなく、とりわけ東アジア諸国・地域の準英語圏・非英語圏における、EAWを中心とする英語学習サポートシステムの有効性についての知見を得たことは大きな成果であった。また、平成29年度、平成30年度に予定していた英語圏におけるアカデミックライティング指導の現地調査を前倒しして行った。具体的には、5月にイギリス・サリー大学を訪問し、倫理学担当のGeoffrey Hunt教授の協力を得て、サリー大学でのアカデミックライティング教育、及び論文執筆における倫理的配慮等についてヒアリングを行った。さらに、準英語圏としてマレーシアのマラヤ大学、プトラ大学、香港の香港中文大学、香港理工大学、香港科技大学、香港城市大学を訪問し、各大学の英語教育担当者に面会し、アカデミックライティングをはじめとする英語教育の実際についてのヒアリングを行い、併せて英語学習支援を行う部署を見学し、アカデミックライティングのワークショップやe-learning等、英語学習のサポートシステムについての情報を収集した。本年度予定していた文献資料の収集とその記述内容分析に関しては、ほぼ予定通り、満足のいく結果を得ることができた。しかし、上記の基本文献を教科書として使用するアカデミックライティグの授業で配布されるシラバス、配布資料の収集、及び、英語圏(主に米国)の大学や学術組織(学会、出版社等)が出している論文執筆ガイドライン等の資料収集が不十分であり、それを継続して行っていく。現地調査に関しては、平成29年度、平成30年度に実施を予定していた分を前倒しして行ったが、さらなる現地調査(特に、英語教育担当部局の責任者へのヒアリング)が必要である。本年度はアカデミックライティング指導を中心とした大学レベルの英語学習支援についての実態調査、及びシンポジウムを行った。・英語圏の大学の調査として、平成30年3月19日20日にニュージーランド・ウエリントン市のVictoria University of Wellingtonを訪問し、英語教育担当の教員にヒアリング調査を行い、英語教育に関する関連施設の見学を行った。・平成29年10月20日、英語教育サポートシステムを中心に、国内の大学の中でも注目すべき英語教育を実践している神田外語大学(千葉県千葉市)を訪問し、担当事務責任者、SALC(Self-Access Learning Center)長、英語カリキュラム作成責任者等に面会し、ヒアリング調査を行い、英語学習センター等の関連施設を見学した。・昨年度に訪問調査した香港の大学の中から特に注目すべき英語教育実践を行っている大学(香港理工大学、香港科技大学)、及び(2)に記載した神田外語大学より、英語教育、英語学習サポートセンターの担当者を東北大学に招き、平成30年3月3日に「東アジアの大学における特色ある英語教育サポートシステムー香港と日本の例から」と題した英語による公開シンポジウムを開催した。シンポジウムでは、日本の大学英語教員、高校英語教員、英語教育専攻の大学院生、英語教育関連の出版社からの参加者を交え、発表者のそれぞれの大学での特色ある英語教育実践プログラム、学生の英語学習支援プログラムの報告をしていただき、意見交換・情報交換を行った。本年度予定していた英語圏(ニュージーランド)、非英語圏(タイ)における、アカデミックライティング指導を中心とした大学レベルの英語学習支援についての実態調査に関して、調査校の変更はあったものの、ほぼ予定通り実施し、満足のいく結果を得ることができた。調査は、英語学習支援に焦点を当て、アカデミックライティングのサポート等の実際を調査した。インターネットによる情報収集の他に、アカデミックライティング教育担当の教員、英語教育担当部局の責任者へ直接コンタクトをとり、ヒアリング調査、アンケート調査を行い、アカデミックライティング教育の実態を明らかにするための基礎資料を収集することができた。準英語圏・非英語圏の大学を調査対象と加えることに関しては、インターネット、書籍、既存の人的ネットワーク等による調査、及び、英語圏での現地調査の結果から得た示唆に基づき、本研究の成果をわが国の英語教育、それもとりわけ大学レベルの英語教育に応用するには、英語圏よりも、むしろ、準英語圏・非英語圏におけるアカデミックライティング教育、英語学習支援の実態を明らかにする方が有効であるとの結論に達したからである。

しかし、昨年度の調査で判明したアカデミックライティングのテキストを教科書として使用するアカデミックライティグの授業で配布されるシラバス、配布資料の収集、及び、英語圏の大学や学術組織(学会、出版社等)が出している論文執筆ガイドライン等の資料収集が不十分であり、それを継続して行っていく。分析は、論文構成、語学的側面、書式、引用、出版プロセス、統計、図表、研究法、倫理、法的知識の項目で各テキストの記述内容を比較し、それぞれの特徴を明らかにし、アカデミックライティングにおいて、どのような点が重視されているかをまとめた。最終年度は、調査の継続と3年間の調査結果のまとめを行った。調査の継続としては、一昨年度に訪問した香港城市大学、香港理工大学と共同開発するオンライン英語学習システム等の調査のため、香港教育大学、香港浸會大学、嶺南大学を訪問し、英語教育・英語学習サポートセンターの責任者にヒアリングを行った。また、準英語圏ではマレーシア科学大学、非英語圏ではヤンゴン大学、ヤンゴン外国語大学での調査を追加した。研究成果のまとめとその発表については、研究機関でのプレゼンテーション、大学紀要、商業誌等での報告を行った。本研究の出発点は英語アカデミック・ライティング(EAW)のマニュアル本の分析と、英語圏・準英語圏の大学におけるその使用実態について、特に大学附属のWriting center等での調査を行うことであった。成果として、英語圏の大学の調査結果よりも、準英語圏の大学の調査で得た英語学習支援におけるEAW教育の実態、つまり、限られた時間と資源の中で、授業だけでなくワークショップやe-learning等で、いかに学生をサポートしていくかの情報から、わが国の大学レベルにおける英語教育への示唆を得た。このテーマで、香港の大学より英語教育部局の責任者を招へいし、EAWを中心としたサポートシステムについてのシンポジウムを開催した。調査対象を非英語圏の大学にも広げ、タイ(タマサート大学、チュラロンコン大学)、ミャンマー(ヤンゴン大学、ヤンゴン外大)等で英語教育専門部局の担当者に英語教育、英語教育サポートに関するヒアリング調査を行い、Self- Access Learning Center等の関連施設を見学した。本研究を通して、EAWにおけるマニュアル本の使用についての実態を知りえただけでなく、とりわけ東アジア諸国・地域の準英語圏・非英語圏における、EAWを中心とする英語学習サポートシステムの有効性についての知見を得たことは大きな成果であった。
造血幹細胞の抑制性シグナル制御分子とその修飾による造血能増強

組織幹細胞のひとつである造血幹細胞の増幅及び維持の分子機構について、造血幹細胞の顕著な増加と造血能亢進がみられる抑制性アダプター蛋白質Lnk欠損マウスを起点とし、幹細胞が未分化のまま増加する分子機構、制御破綻過程を解析した。Lnk依存性制御機構による造血幹細胞の増幅及び機能制御の解明を目指した。1.造血幹細胞の増幅・維持におけるLnkファミリー蛋白質の標的分子群:造血幹細胞のアポプトーシス阻害や増幅に関与するシグナル系として、c-Mp1トロンボポイエチン(TPO)受容体系に注目し検討した。Lnk欠損によって生じる造血幹細胞の増加及び機能亢進が、トロンボポイエチン欠損下ではかなり正常化することをLnk/TPO重複欠損マウスを作成して確認した。また、無血清培養系を用いてLnk欠損造血幹細胞ではTPO依存性の増殖が亢進しており、TPO単独刺激でも自己複製がみられることを明らかにした。2.Lnkファミリー蛋白質の細胞骨格系制御への関与機構とその細胞機能への影響:Lnkファミリー蛋白質が細胞骨格制御にも関与することを示すデータを得ているので、そのシグナル伝達の分子機構について、また細胞接着及び細胞遊走制御機構との関係について解析した。Lnk欠損血小板は、フィブリノーゲン上で野生型血小板が示すラミリポディア形成を主とする形態を示さず、フィロポディア優位な形態を示すことを明らかにし、その分子機構について生化学的な解析を行なった。Lnkがアクチン細胞骨格系の制御に関与する可能性を示し、接着分子からの刺激受容系において制御機能を発揮していることを明らかにした。また、Lnk依存性制御機構修飾による造血幹細胞の増幅及び機能制御の基盤技術の開発を目指した。種々のLnk変異体を作製した結果、増殖抑制にはSH2ドメインが必須であり、SH2変異に加えてPHドメインならびにC末端領域の欠損を組み合わせると効率の良いドミナントネガティブ(DN)変異体として働くことがわかった。得られたDN-Lnk変異体をマウス造血前駆細胞にレトロウィルスベクターにより感染導入し放射線照射マウスへ移植したところ、骨髄再構築能の亢進が観察された。さらにDN-Lnk変異体の一過性発現によっても造血前駆細胞の生着能が亢進することが確認され、移植後早期段階でのLnk依存性経路の阻害が生着に有利に作用すると考えられた。Lnkが、B前駆細胞のc-Kit依存性増殖を制御すること、巨核球系細胞のc-Mpl依存性増殖あるいは成熟を制御すること、赤芽球系細胞ではEPO-Rシグナルを抑制する可能性が示されている。しかしながら、造血幹細胞での標的受容体および作用機序については未だ明らかではない。Lnkとともにファミリーを形成するAPS及びSH2-Bが、増殖シグナル制御とともに細胞骨格系制御に関与する知見が報告されているので、トランスウェル法を用いて造血前駆細胞の挙動を解析した。Lin-cKit+Sca1+細胞のCXCL12による遊走に変化はないものの、Lnk欠損群でVCAMへの接着が増強していた。サイトカインシグナルへの影響とともに細胞運動および細胞外基質との相互作用の変化が、Lnk依存性制御系の障害による造血幹細胞機能亢進の一因となっている可能性が示された。
C型肝炎ウィルスNS3蛋白によるp53の抑制およびCore蛋白との相互作用の解析

我々はC型肝炎ウイルス(HCV)非構造蛋白質NS3と癌抑制遺伝子p53蛋白の細胞内での結合には、NS3のアミノ末端側(a.a1055-1200)が必要と報告してきたが、GSTp53を用いたin vitroでの結合実験では、NS3の中央部分(a.a1201-1459)がp53との結合に重要であった。NS3がp53転写活性に与える影響については、p21プロモーターを用いたCATアッセイにて解析中であり、HCVコア蛋白とp53の結合も報告されていることから、NS3とコアの共発現によるp53転写活性への影響についても同様に解析中である。さらに、NS3がp53依存性アポトーシスに与える影響については、p53欠損細胞株SaOS2を用いて温度感受性p53変異体を発現する細胞株を作成し、そこにNS3を発現させ、p53依存性アポトーシスに対する影響をFACScanにて解析する予定である。また、NS3単独あるいはRasとコアの共発現による細胞形質転換の報告があることから、NS3とコアの共発現による細胞形質転換能について、NIH3T3細胞にて解析を行ったが、各蛋白単独及び両蛋白の発現による明らかな細胞形質転換は認められなかった。現在、ラット胎児線維芽細胞に変更して、同様の実験を実施中である。同時に、コアは癌化への関与を示唆する報告が多くあり、癌化機構についてMAPキナーゼカスケードの関与が考えられていることから、NIH3T3細胞を用いてコア発現細胞株とコントロール細胞株を作成し、血清除去やシスプラチン等の薬剤処理によるERK、JNK、p38の活性化について、ウエスタンブロット法により比較検討した。しかし、両細胞間で各MAPキナーゼの活性化に明らかな差は認められなかった。そこで、コア発現細胞株およびコントロール細胞株に活性型Rasを導入し、形質転換した細胞株を用いて血清除去によるアポトーシス誘導の程度を比較したところ、活性型Ras導入コントロール細胞株は抵抗性を獲得したのに対し、コア発現細胞株は活性型Ras導入によっても抵抗性は認められなかった。現在、この現象のメカニズムをRasを介したMAPキナーゼカスケードにおいて解析中である。
脊椎靱帯骨化症における靱帯細胞のmetaplasiaに関する免疫組織化学的研究

脊椎靱帯骨化症において靱帯組織が、骨組織へ変化する課程は様々な方向から検索されている。脊椎靱帯骨化を形成する細胞の由来に関して、血流を介して遊走してきた外来の細胞が寄与しているのか、あるいは内在する靱帯細胞そのものが、metaplasiaなどの過程を経て骨組織に移行するのかも未だ解明されていない。靱帯骨化の有無にかかわらず、ヒト培養靱帯細胞の膠原繊維合成には差がなく、靱帯を構成する線維芽細胞に形態学的な差があるとは考えにくいこと、靱帯組織内に周囲組織と隔絶された骨化組織の存在することなどから、変性、ストレス、老化、あるいは内分泌ホルモンなど何らかの外的要因が、局所の靱帯細胞に作用し、metaplasiaを経て骨化に進展するとの仮説をたてた。我々は、術中に採取した脊椎靱帯骨化組織におけるmetaplasiaの過程を、光顕的正常線維芽細胞、化生線維芽細胞、線維軟骨細胞、軟骨細胞、骨細胞に分け、免疫組織化学的にそれぞれのpheno typeを同定した。次に成長ホルモン、フィブロネクチン、サブスタンスPをそれぞれ添加し培養したヒト培養脊椎靱帯細胞で、pheno typeが再現されるかどうか検索した。骨化組織では化生線維芽細胞にS-100蛋白、線維軟骨細胞、軟骨細胞にS-100蛋白、テネイシンが陽性となり、線維芽細胞、化生線維芽細胞には5B5が陽性となった。ヒト培養脊椎靱帯細胞ではpheno typeは、5B5以外全く再現されなかった。脊椎靱帯細胞が骨化組織へ進展する前段階であるmetaplasiaを引き起こす外的要因を検索するために、ヒト培養脊椎靱帯細胞を用いたが、pheno type発現には至らず、培養条件など今後の検討を要すると考えられた。
セラミックコーティングの耐環境性機能の劣化過程において果たす皮膜欠陥の役割

耐熱性・耐食性・耐酸化性・耐磨耗性向上などの観点から行なわれているCVDならびにPVD(IM)コーティング膜の耐食性を中心とした耐環境性などの基本的特性を、欠陥の存在状態ならびに基材との密着性と関連づける観点から明らかにすることを試みた。すなわち、セラミックコーティングの耐環境性機能の劣化過程において果たす皮膜欠陥の役割と付着力の向上による同特性の改善の可能性を明らかにすることを意図した検討を行った結果、以下の事柄が明かとなった。1.間欠的な大気中AFM観察から、イオンミキシング(IM)法により作製したTiN薄膜においては、前処理として実施するN^+注入による下地層表面のクロム窒化物の形成に起因する下地層の耐食性の改善が、ピンホール欠陥存在時にも有効に作用し、下地金属の腐食を生じさせるには至らなかった。これに比較してダスト混入欠陥部においては、このような基材の表面改質効果が存在しないために、優先的な腐食を生じさせることを示した。したがって、イオンを打ち込みミキシング層を形成することによる基材との密着性の向上ならびに基材自身の表面改質効果が皮膜劣化抵抗性の改善に対して大きな役割を果たしている。2. CVD法により作製したTiN薄膜に対する同様な観察から、ピンホール欠陥における腐食の優先的な生成と密着性の良好でない薄膜/基材界面部での隙間腐食の進展がCVD薄膜の腐食劣化過程において重要である。3.密封型環境電気化学セルを装着した原子間力顕微鏡(AFM)を用いた液中その場観察から、CVDならびにIM法により作製したTiN薄膜が腐食劣化して行く過程の詳細なその場観擦を行い、同時に電位を一定速度で掃引するのに伴う腐食の進行の過程を把握した。また、これに対して皮膜中に存在するピンホールならびのダスト混入欠陥が関与する程度を明らかにした。これらの事柄から、CVDならびにイオンミキシング(IM)法により作製されたセラミック薄膜により付与される耐食性・耐摩耗性などの種々の機能が劣化するミクロ・ナノオーダーでの劣化過程を明らかにし、これらの過程の置いて果たす皮膜欠陥の役割を解明した。そしてさらに、N^+,Ar^+などのイオンを打ち込むことによるミキシング層の形成による密着性の改善と基材の表面改質効果がこれらの挙動に大きな影響を及ぼすことを示した。耐熱性・耐食性・耐酸化性・耐磨耗性向上などの観点から行われているCVDならびにPVD(IM)コーティング膜の耐食性を中心とした耐環境性などの基本的特性を,欠陥の存在状態ならびに基材との密着性と関連づける観点から明らかにした.すなわち,セラミックコーティングの耐環境性機能の劣化過程において果たす皮膜欠陥の役割と付着力の向上による同特性の改善の可能性を明らかにすることを意図した検討を行った結果、以下の事柄が明かとなった.1.SUS304ステンレス鋼基材上にCVDならびにイオンミキシング(IM)法により厚さ数μmのTiN薄膜を作製し,特に,蒸着速度,バイアス電圧などIM装置により成膜するに際しての最適な条件を明かにした.

2.SEM,XRD,ESCAを用いた検討から,皮膜の微細構造ならびに皮膜中に存在するピンホールなどの欠陥の存在状態の成膜手法の差異ならびに成膜条件に対する依存性を明らかにした.3.H_2SO_4ならびにKSCNを含む水溶液中での臨界不働態化電流密度(CPCD)の測定結果から,CPCD法によりコーティング皮膜の貫通欠陥率を求めた.そして,求められた欠陥率とポテンショスタット等を用いたIN-H_2SO_4ならびに3%NaCl水溶液中における通常の分極測定より決定した孔食電位などの電気化学的な特性値(腐食抵抗性)との対応関係を示した.4.密封型環境電気化学セルを装着した原子間力顕微鏡(AFM)を用いた液中その場観察ならびに間欠的な大気中AFM観察から,CVDならびにIM法により作製したTiN薄膜が腐食劣化して行く過程の詳細を把握し,これに対して皮膜中に存在するピンホールよりもダスト混入欠陥が関与する程度が著しいことを示した.さらに,その際に,イオンを打ち込みミキシング層を形成することによる基材との密着性の向上が皮膜劣化抵抗性の改善に対して大きな役割を果たすことを明らかにした.これらの事柄から,CVDならびにイオンミキシング(IM)法により作製されたセラミック薄膜により付与される耐食性・耐摩耗性などの種々の機能が劣化するミクロ・ナノオーダーでの劣化過程を明らかにし,これらの特性と皮膜中に存在する欠陥の形態ならびに分布状態との相関性を明らかにした.そして,N^+Ar^+などのイオンを打ち込むことによるミキシング層の形成がこれらの挙動に大きな影響を及ぼすことを示した.耐熱性・耐食性・耐酸化性・耐磨耗性向上などの観点から行なわれているCVDならびにPVD(IM)コーティング膜の耐食性を中心とした耐環境性などの基本的特性を、欠陥の存在状態ならびに基材との密着性と関連づける観点から明らかにすることを試みた。すなわち、セラミックコーティングの耐環境性機能の劣化過程において果たす皮膜欠陥の役割と付着力の向上による同特性の改善の可能性を明らかにすることを意図した検討を行った結果、以下の事柄が明かとなった。1.密封型環境電気化学セルを装着した原子間力顕微鏡(AFM)を用いた液中その場観察と電位ならびに電流密度の同時計測からSUS304ステンレス鋼基材上にCVDならびにイオンミキシング(IM)法により作製したTiN薄膜腐食劣化過程を観察するシステムを構築した。2.間欠的な大気中AFM観察から、イオンミキシング(IM)法により作製したTiN薄膜においては、前処理として実施するN^+注入による下地層表面のクロム窒化物の形成に起因する下地層の耐食性の改善が、ピンホール欠陥存在時にも有効に作用し、下地金属の腐食を生じさせるには至らなかった。これに比較してダスト混入欠陥部においては、このような基材の表面改質効果が存在しないために、優先的な腐食を生じさせることを示した。したがって、イオンを打ち込みミキシング層を形成することによる基材との密着性の向上ならびに基材自身の表面改質効果が皮膜劣化抵抗性の改善に対して大きな役割を果たすことを明らかにした。3. CVD法により作製したTiN薄膜に対する同様な観察から、ピンホール欠陥における腐食の優先的な生成と密着性の良好でない薄膜/基材界面部での隙間腐食の進展がCVD薄膜の腐食劣化過程において重要であることを明らかにした。
間質系幹細胞のexosomeを利用したmicroRNAによる肺高血圧症治療の検討

間葉系幹細胞MSCは、放出するexosome内のmicroRNA (miRNA)によって遺伝子転写後調整を行うことが明らかになっている。MSCは障害部位ホーミング効果を持ち、静脈注射で肺にトラップされるため、肺へのmiRNAデリバリーとして有用と考えられた。本研究は、肺高血圧モデルにおけるmicroRNAをスクリーニングの上、保護的microRNAs、または障害促進性microRNAのdecoyRNAをMSCに過剰発現させ投与し、肺へのドラッグデリバリー効果とmiRNAによる肺高血圧治療を検討している。第一にコントロール実験として、正常およびモノクロタリン誘発肺高血圧ラットを用い、MSCの静脈内投与の影響を検討した。培養MSCをラットへ静注し、肺高血圧が完成する28日後に各ラットにおいて、血行動態等の観察を行った。その結果、MSC投与は正常ラットに影響を与えず、また肺高血圧ラットにおいても肺高血圧、右心不全等の改善は見らなかった次に、ターゲットとするmiRNAをスクリーニングするため、中程度のPHモデルとされるモノクロタリン誘発肺高血圧と、重症度PHとされるモノクロタリン投与プラス片肺葉切除モデルの、miRNA発現の差異を検討している。これにより重症化する要因をmiRNAの観点から現在選別中である。ターゲットとするmiRNAのスクリーニングに、予定より時間がかかっているため遅れている.miRNA発現MSCを構築するためのmiRNA発現lentivirus vectorは、業者から購入することとし、構築・確認時間を短縮する予定である。ターゲットとするmiRNAを選別し、これを発現させるlentivirusベクターを購入する。このベクターをMSCに感染させることでmiRNA発現MSCを作成し、培養した後にストックとして保存する。培養したMSCを重症、及び中程度PHモデルに静脈注射することで、miRNAの定量化を行うとともに、PH発症に対する抑制効果の有無を検討する。MSCが肺組織でトラップされていることを確認するため、GFPを発現するMSCを用いる予定である。遺伝子転写後調整を担うmicroRNA(miRNA)は、様々な臓器の恒常性維持、疾病発症において中心的役割を担うことが明らかになりつつある。miRNAsと肺高血圧症の関係も報告されているが混沌としており、肺高血圧におけるmiRNAの機能解明が早急に求められている。一方で、その機能の解明、治療へ応用には、不安定なRNAを肺組織に局所的、安定的にデリバリーする必要があるが、確立された手段はない。間葉系幹細胞MSCは、放出するexosome内のmiRNAによって遺伝子転写後調整を行うことが明らかになってきた。更にMSCは障害部位ホーミング効果を持ち、静脈注射で肺にトラップされるため、肺へのmiRNAデリバリーとして有用と考えられた。そこで本研究は、肺高血圧モデルにおけるmicroRNAをスクリーニングの上、保護的microRNAs、または障害促進性microRNAのdecoyRNAをMSCに過剰発現させ投与し、肺へのドラッグデリバリー効果とmiRNAによる肺高血圧治療を検討するものである。第一にコントロール実験として、正常、およびモノクロタリン誘発肺高血圧ラットを用い、MSCの静脈内投与の影響を検討した。その結果、MSC投与は正常ラットに影響を与えず、また肺高血圧ラットいおいても肺高血圧、右心不全等の改善は見らなかった。両群ともMSCによる循環動態、体重、右心重量への有意な影響は見られなかった。間葉系幹細胞MSCのコントロール実験を行ったが、予定された肺高血圧ラットにおけるmiRNA発現のスクリーニング実験は終了していないため。ラットへのナイーブ培養MSC投与による循環動態の基礎データを取得するとともに、肺高血圧ラットにおいて、肺組織におけるmicroRNAのスクリーニングを行う。その結果をもとに当モデルにおけるターゲットとなるmiRNAを選定し、miRNA発現MSCを作成していく。microRNA

のスクリーニングの前に、MSCの静脈内投与による基礎的実験を行ったため差額が生じた。今後は計画されていた、ラット肺高血圧モデルの肺組織におけるmicroRNA発現のスクリーニングを行い、ターゲットを絞り込む予定である。miRNA発現MSCを作成するまでに至らなかったため、予定指定が動物実験を行っていないために生じた。今後はmiRNA発現lentivirus vectorを購入することで時間を節約し、miRNA発現MSCを作成する予定である。
希望に着目した社会科授業研究―授業実践の記録と教師の語りから―

本研究の目的は、教師が社会系教科の授業を通して実現しようとしてきた希望を、授業実践の記録と教師の語りから分析し、社会への希望を育む社会科授業の原理と方法を明らかにすることである。分析の結果、(1)教師が実現したいと願ってきた希望とその背景、(2)社会科の授業を通して生徒の形成した希望の特徴、(3)授業において希望を実現するための教師の方略を明らかにし、社会的な希望を育む実践例を提案した。この目的を達成するために、1年目は、理論的な枠組みを示した上で、これまでの授業実践記録を、希望の視点から分析した。本研究では、東京大学社会科学研究所が希望学の研究で提起した知見を参照し、希望を「具体的な何かを実現しようとする願い」と定義した。その上で、社会への希望を育む社会科授業の原理を探究する視点として、1教師が社会科の授業を通して実現したいと願ってきた希望とその背景、2社会科の授業を通して生徒の形成した希望の特徴、3授業において希望を実現するための教師の方略、の三つに着目することの重要性を明らかにした。この三つの視点から、これまでの代表的な社会科授業の実践記録を分析した。1の教師が実現したいと願ってきた希望については、社会の課題に向けられた希望、生徒の認識に向けられた希望、生徒の社会生活や社会との関わり方に向けられた希望の三種類があることを明らかにした。また、こうした希望は、社会的な文脈や、生徒とのやり取り、教師集団での探究活動から生じていることを明らかにした。2の生徒の形成した希望については、「自ら実現するのか、他者に実現を委ねるか」「個人が形成した希望か、共同で形成した希望か」で区分できることを示した。その上で、共同で形成し自らも実現に関わる希望を持つことが、社会に参加していく上で重要であることを指摘した。3の授業での方略については、現実の課題を隠さずに五感に訴える形で提示することと、成果をあせらずに待つことが、生徒の社会への希望を育む上で鍵になることを明らかにした。以上の成果は、社会への希望を育む社会科授業実践が成立する上で重要になる点を示しており、意義があるといえる。当初の計画の通り、本年度は、社会への希望を育む社会科授業の原理と方法を明らかにするために、理論的な分析枠組みを示した上で、これまでの代表的な授業実践記録を、希望の視点から分析した。その結果、研究実績の概要のような知見を得ることができた。中学校・高等学校の実践記録の分析結果については、学会発表を通して公表することができ、小学校の授業実践記録についても分析を進めることができた。過去の代表的な授業実践記録を中心に分析してきたため、近年の授業実践記録については今後も分析を続ける必要がある。2年目(平成29年度)は、教師のライフストーリーの語りと、現代社会の諸課題を取り上げた授業実践記録を主に分析した。教師のライフストーリーの語りを分析した結果、教師は、自身の言葉で授業を通して実現したい希望を形成しており、希望の背景には、生徒のニーズや、社会的な要請、学問的な要請があることを明らかにした。しかし、具体的な授業実践までは十分に分析できなかった。そのため、学会誌に掲載されている中等公民教育の授業実践記録を分析した。その結果、教師が現代社会の諸課題を教材化する際の根源的な問いには、「生徒が現代社会の諸課題に対峙していく上で求められる資質・能力は何か」「誰の視点からどのような現代社会の諸課題を取り上げるのか」という二つの問いがあることを明らかにした。また、多くの授業では、社会での現実と授業を如何に接続するのか、如何に生徒に切実性を持たせるのかということが課題となっており、この課題を克服する方法が授業を開発する際の重要な視点になり、生徒が授業を通して社会への希望を形成する上でも一つの鍵になっていた。本研究では、以上の知見を授業実践の開発へと応用し、社会科及び公民科で実践できる活動を提案した。具体的には、「社会的な見方・考え方」の視点と、社会に対する願い(希望)に着目し、自己とのかかわりを考えながらニュースを読み解き、紹介し合う活動を提案した。希望を持てず社会への参加意欲の乏しい若者の存在が学習指導要領改訂の際の議論でも重要な課題として取り上げられていた。こうしたなかで、本研究は、児童・生徒が社会への希望を形成した授業に共通してみられる開発原理と方法の一端を明らかにした点で、意義があるといえる。

研究の2年目にあたる平成29年度(平成30年3月31日まで)は、主に教師のライフストーリーの語りから、教師が社会系教科に見出した希望と、それを実現しようとしてきた過程を明らかにする。期間内に研究を遂行することを考慮し、既存の聴き取り調査の結果を中心に分析し、必要に応じて民間教育団体等に所属する教師の同意を得て、調査を追加する。教師の語りを分析する際に、(ア)教師が社会系教科の授業を通して実現したいと願ってきた希望、(イ)希望を抱くに至った背景、(ウ)希望を実現しようとした授業実践、(エ)希望を実現するための工夫と手段、(オ)授業の結果(児童・生徒が形成するに至ったと考えられる社会に対する希望)、に着目する。特に、(ア)(イ)の視点を中心に、教師が授業を実践する上で抱いてきた希望とその経緯を明らかにすることで、既存の教科の言説を教師の視点から捉え直し、教科教育の社会的な意義とこれからの可能性を教師の語りから社会的に構成する。研究の2年目は、本研究のまとめの年にあたるため、平成28年度の研究成果と総合しながら、最終的に社会への希望を育む社会科授業の原理と方法を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育学教科教育学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ベクター媒介性感染症の感染サイクルに関する保全医学的研究

本年度は、これまでに国内の蚊から検出した原虫DNAの塩基配列を解析し、国内における鳥マラリア原虫の分子疫学地図の作成を試みた。解析した41種7,837個体の蚊のうち、アカイエカ、クロフクシヒゲカ、ネッタイイエカ、ヒトスジシマカ、エゾヤブカ、サキジロカクイカ、トラフカクイカおよびキンイロヌマカの一種、計8種から鳥マラリア原虫遺伝子が検出された。調査地および捕集数により偏りはあるものの、原虫遺伝子検出率は0.4%から20%であった。検出された系統の多くはこれまで国内の野鳥や飼育下鳥類から検出された原虫系統と一致または非常に近縁であった。特に北海道、秋田県、東京都および神奈川県の4地域に分布するアカイエカから原虫DNAが検出され、その塩基配列も鳥類由来系統と近縁であったことから、本種は国内における鳥マラリア原虫の主要なベクターであることが示唆された。日本の蚊から検出された鳥マラリア原虫は10系統に分類されたが、蚊の種類と原虫系統の相関は認められず、これまでのところ原虫のベクターに対する特異性はないものと考えられた。また、蚊の捕集地別に検出された原虫の系統を比較したところ、捕集地のみに見られる系統と、複数の捕集地で見られる系統が認められた。よって国内には各地域共通の系統と地域特異的な原虫系統とが、モザイク状に分布していることが示唆された。本研究では、環境の変化に影響されやすいベクター媒介性感染症の分布をモニタリングして、国内の環境変化およびウエストナイル熱などの外来感染症の監視システムを構築することを目的としている。そのため、蚊によって媒介される鳥マラリアを対象に、国内各地の干潟・湖沼・森林地帯などの渡り鳥の中継地や留鳥の生息地域および動物園・水族館などの飼育施設において、ベクターとなる蚊の生息状況および鳥マラリア原虫の保有状況を調査し、現時点における鳥マラリアの分布を明らかにすることとした。本年度は、北海道、秋田、大分および長崎において、鳥類の生息地および動物園・水族館などの飼育施設において調査を行った。捕獲した蚊の種を同定して調査地における蚊の分布を明らかにし、蚊における鳥マラリア原虫の保有状況および蚊が吸血する動物種について、分子生物学的手法により解析した。その結果、これまで不明であった各調査地における蚊の種構成が明らかとなり、鳥マラリア原虫媒介蚊の生息が確認され、原虫DNAを保有している個体もいることが明らかになった。ただし、大分では原虫を保有している蚊は確認されなかった。さらに、吸血対象動物が明らかになり、蚊の生態に関する知見が得られた。また、長崎では日本で初めてケイジョウヤブカの成虫個体が確認されるなど、新たな蚊の生息状況が明らかになった。よって、国内各地で取りマラリア原虫が各種蚊によって伝播されることが示唆され、宿主鳥類の渡りなどによって病原体も移動し、各地で原虫系統のシャッフルなどが起こっている可能性も考えられた。なお、以上の研究成果の一部は、国際学術誌上、または国際学会および国内学会等で発表した(研究発表欄参照;国際学術誌1報、国際学会1件、国内学会3件)。
完備リーマン多様体の幾何的性質と理想境界との関係について

完備でR^2に同相なリーマン多様体をリーマン平面と呼ぶ。リーマン平面の全曲率はCohn-Vossenの定理により2pi以下であることが知られている。以前の研究において、リーマン平面内の極大測地線の振舞いについて全曲率が2piより小さい場合に調べた。ここで極大測地線とはR上で定義された一点でない測地線である。今年度の研究では全曲率が丁度2piのとき、および境界を持つ2次元リーマン多様体の測地線の振舞いについて結果を得た。この研究において理想境界の概念は非常に重要である。具体的には次を証明した。全曲率が2piのリーマン平面をMとするとき、任意の数nに対して、Mのあるコンパクト集合K_nが存在し、K_nの外側にある任意のMのproperな極大測地線に回転数がn以上の部分弧が存在する。ここで測地線がproperとはRからMへの写像としてproperということであり、回転数とはwhitneyが定義した位相的な回転数である。さらに、Mの全ての閉測地線がある一つのコンパクト集合に含まれるような全曲率をもつリーマン平面の極大測地線の振舞いについて調べた。このようなMはexpanding,contractingと呼ばれる2つのクラスに分類される。Mがcontractingのとき、Mのある十分大きなコンパクト集合の外側には極大測地線は存在しない。一方Mがexpandingのとき、そのような極大測地線は必ず存在し、その位相的な形は決定される。
DOCA-saltラットおよび自然発症高血圧ラットにおける降圧利尿系の役割

本態性高血圧発症・維持機構を明らかにすべく、鉱質コルチコイイド過剰による水・ナトリウム貯留型高血圧モデルであるDOCA-saltラットを用いて検討を行い、以下の結果を得た。5週齢のSprague-Dawleyラットに1週間水道水を飲水させた後、DOCA100mg含有pelletを皮下に植え込んだ(DSH)と対照群(Cont)にさらに1%食塩水4週間飲水させ、血圧、尿量(UV)、尿中Na排泄量(UNaV)、尿中カリクレイン排泄量(KAL)、尿中プロスタグラジンE2排泄量(PGE2)、尿中ジギタリス様因子排泄量(EDLF)を測定した。さらに、片腎摘を加えたNx-DSHおよびNx-Contにても同様の検討を行った。ContではUV、UNaVのみ有意に増加したが、DSHでは4週後に血圧は有意に上昇、KALは2週後、UV、UNaV、PGE2、EDLFは1週間より有意に増加し、KAL、PGE2、EDLFと血圧、UV、UNaVの間に正相関を認めた。Nx-DSHの血圧は2週目に著明に上昇、UV、UNaV、PGE2、EDLFは1週間後より有意に増加したが、KALに有意な変動は認められなかった。また、PGE2、EDLFは血圧、UV、UNaVと正相関したがKALにはかかる相関は認められなかった。Nx-Cont群ではUNaVは有意に増加したが他の因子に変動は見られなかった。以上のことから、DSHではKAL、PGE2は亢進し、これらが体液貯留・血圧上昇に防御的に作動し、一方、体液貯留に伴う昇圧系であるEDLFの上昇は血圧上昇に一部関与しているものと考えられた。Nx-DSHではPGE2、EDLFはDSHと同様の役割を果しているものの、代償的なKAL上昇は見られず、これが早期よりの著明な血圧上昇の一因と考えられた。現在、自然発症高血圧ラットにおけるこれら諸系の役割を検討中である。
道徳的ジレンマ状況における「行動」と「判断」の乖離に関する検討

本研究課題は、道徳的ジレンマ状況で人々の「判断」と「遂行」とが乖離する可能性と、その背後にある心的過程を解明することを目的とした。2018年度には、多数の人々の生命や社会正義を守るために少数を傷つける行為(道具的危害)が求められる場面を題材とした実験(参加者90名)を実施した。参加者の半数は、画面上に呈示されるジレンマについて、自らを行為者とした場合の遂行意図を回答した。残りの半数は、当該行為の許容度を評定した。分析の結果、全体的傾向として、行為の許容度の判断に比べ、遂行意図が低く示されることが認められた。意思決定過程をさらに詳細に検討するため、参加者のマウスカーソルの軌跡を解析したところ、行為を肯定(許容ないし遂行)した試行で「行為者」と「判断者」の間に特徴的な違いがみられた。具体的に、行為者は(1)各試行の初期段階には判断者より強く心理的葛藤を経験するが、(2)試行中盤で遂行の決断をした後は判断者よりも選択肢に向かい直進的に反応し、さらには(3)個人差として自己制御特性が高いほど葛藤が少ないといった知見が得られた。人は、道具的危害を遂行する必要性に迫られたとき、生じる葛藤をコントロール必要があり、それには自己制御過程が大きく関与するといえる。以上の結果は、2018年度中に海外学会にて報告した。2016年度からの期間全体を通して、道徳ジレンマでの人々の意思決定には、判断時に喚起される感情反応(対象への共感など)を合目的的に制御する過程が関わっており、それは特に「行為者」の立場で顕著であることが示された。この知見は、ジレンマ状況での意思決定に関して展開されている先行の議論に対し、自己制御の観点を組み込んだ視座を提供するものである。また、現実場面で人が人を傷つける状況を解釈する上でも有用な枠組みを提供する。現在、得られたデータをさらに解析した上で論文化する準備を進めている。本研究課題は、人への危害を含む反道徳的な行為に関して、人々が示す「判断」と「遂行」との乖離を明らかにし、その原因となる心理過程を探ることを目的とする。特に、行動の遂行に際しては、その行為を促す目標に沿った自己制御のプロセスが働くと想定し、その検証を行う。平成28年度は、まず、対象領域に関する基盤的理解の獲得を目指し、道徳判断・行動、自己制御、注意、感情、道徳哲学、倫理学といった幅広い領域の知見をレビューし、整理した。そのうえで、実証的研究として、特性的な自己制御能力が、道徳ジレンマへの反応に及ぼす影響を検討した。具体的には、参加者150名を対象に、エフォートフル・コントロール尺度日本語版(山形ら, 2005)を用いて、実行注意を軸とする認知的自己制御能力の個人差を測った上で、帰結主義的な道徳違反行為の是非を問う内容の12種類の道徳ジレンマ・シナリオを提示し、反応を求めた。さらに、参加者の共感的特性も交えて分析を行ったところ、自己制御特性と共感性が、交互作用的に道徳ジレンマへの反応を規定することが示された。既存の研究では、共感性の高さと反道徳的行為への否定的判断との関連がみられるが、本研究では、自己制御特性が高い場合には、共感性に関わらず人々が否定的に判断するという傾向が見出された。この結果は、これまでの理論的モデルに対して、自己制御能力が果たす役割を提起するものである。同時に、自己制御と道徳行動の関連性に主眼を置く、本プロジェクトの展望に大きく寄与する知見であり、平成29年度に実施するさらなる研究につながるものである。上記の研究に関しては、平成29年度中に国際学会にて報告予定である。また、平成28年度では、既得の研究データを国内外の学会で発表した他、論文が学術誌に掲載された。平成28年度の研究計画は、研究遂行に関わる基盤的知識の獲得・整理と、特性的な自己制御能力にフォーカスした実証的検討を目指すものであった。この目的に照らし、先行研究の精緻なレビューと、自己制御特性が道徳ジレンマ判断に与える影響に関する調査を実施した。以上より、当初の目的が、大部分は達成されたと考える。一方で、当初予期していなかった事柄として、平成28年度中の購入を予定していた視線計測装置(Eye Tribeトラッカー)の度重なる発売延期があった末、平成28年12月に同社製品の開発中止および事業撤退が発表された。平成29年度に同装置を使って注意制御のプロセスを測定する実験を計画しており、平成28年度には、実験実施の準備を進めておく予定であったが、その点で計画の見直しが生じている。そのため、特に平成29年度において、当初計画からの遅れが見込まれる。本研究課題は、一般に反道徳的と評される行為について、人々の「判断」と「遂行」の乖離という軸から解明しようとするものである。平成29年度は、前年度に得られた知見をベースに、さらに検討を推し進めた。道徳ジレンマに対する人々の回答傾向を精緻に分析したところ、「行動選択」と「判断」の間に生じる乖離は、自己制御能力(エフォートフルコントロール)のうち、行動の始発の制御に関わる次元との関わりが見出された。このことから、ジレンマ状況において人々がある行動を道徳的だと評価したとしても、実際に行動をとりうるかについては、関連した特定的な自己制御プロセスが関与することが明らかになった。