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金属(アルミニウム、鉄)中の不純物原子間相互作用エネルギーと格子歪の第一原理計算

密度汎関数法のGGAに基づくKKR-Green関数法の第一原理計算を用いて金属中の不純物原子間相互作用エネルギーの計算を行い、相互作用のメカニズムを解明した。具体的には、金属中の添加元素や、不純物元素などを母体金属における不純物原子として考え、母体元素がFeの場合を中心として置換型不純物の2体原子間相互作用エネルギーを中心に周期表に沿って計算した。本研究の目的は,密度汎関数法の一般化密度勾配近似(GGA)とフルポテンシャルKKR-Green関数法に基づく(GGA-FPKKR法の)第一原理電子構造計算プログラムで格子歪効果も取り入れた計算を行い,代表的な実用金属材料であるアルミニウム(Al)、鉄(Fe)中の添加元素を母体金属(Al,Fe)に対する不純物原子として扱い、不純物原子-母体原子、不純物原子-不純物原子間の相互作用エネルギーを算出してまとめ、データベース化して公開するとともに、相互作用のメカニズムを解明することである。この目的を実現するため、本年度は、以下のことを行った。(1)最近接位置の不純物原子間相互作用エネルギー(2体間の相互作用)の計算置換型不純物を取扱い、格子歪を無視した計算を行った。また、相互作用エネルギーは、同種元素間相互作用エネルギー、および、異種元素間相互作用エネルギーを周期表に沿って計算しデータベース化を行っている(次年度も継続して行う)。(2)3体,4体の不純物原子間相互作用エネルギーの計算不純物が最近接位置で3体、4体の集合体を形成する場合の相互作用エネルギーを求めるためのプログラムコードの整備を行い(特にbcc構造を中心)、一部計算を実行した(次年度も継続していく)。(3)格子歪効果の取扱いのためのプログラムコードの整備を行った。上記については、金属学会にて発表したとともに、一部について論文発表の準備を進めている。上記目的を実現するため、本年度は、以下のことを行った。(1)1不純物周りの格子歪および歪エネルギーの計算置換型不純物を取扱い、1原子不純物の場合について格子歪を考慮した計算を行い、力の計算と力の大きさがひずみに及ぼす効果を系統的に調べた。(2)格子間位置不純物の取扱いの試みと予備的計算を行った。上記について、金属学会にて発表したとともに、一部について論文発表の準備を進めている。本研究の目的は,密度汎関数法の一般化密度勾配近似(GGA)とフルポテンシャルKKR-Green関数法に基づく(GGA-FPKKR法の)第一原理電子構造計算プログラムで格子歪効果も取り入れた計算を行い,代表的な実用金属材料であるアルミニウム(Al)、鉄(Fe)中の添加元素を母体金属(Al,Fe)に対する不純物原子として扱い、不純物原子-母体原子、不純物原子-不純物原子間の相互作用エネルギーを算出してまとめ公開するとともに、相互作用のメカニズムを解明することである。上記目的を実現するため、本年度は、2原子不純物周りの格子歪および歪エネルギーの計算を行うためのプログラム整備および予備的計算を実行し、本計算方法の有効性を確認した。具体的には、Fe中のPACプローブ(Sn)と不純物Xの周りの力を計算し、力の大きさが格子歪、および、相互作用エネルギーにおよぼす効果を調べた。
２０世紀前半の帝国日本における水稲品種技術の社会的影響の研究

(1)本研究での成果をもとに『稲の大東亜共栄圏ー帝国日本の「緑の革命」』を刊行し、世に問うたこと。これによって、日本一国ではなく、帝国レベルでの品種改良の概略が明らかになった。(2)第二回東アジア環境史学会で、帝国日本の品種改良について報告したこと。これによって、アジア各地のさまざまな環境史研究者からの意見を聞いたり、議論をしたりするのみならず、研究ネットワークの構築の礎を築くことができた。2010年度で本研究成果において最も重要な成果は、Japanese Rice Varieties in Colonial Korea:from the View of Nagai Isaburoである。ここでは、朝鮮総督府農事試験場で育種家として研究と指導を行い、のちに文筆家としての活躍した永井威三郎について論じた。本研究の調査出張などで収集した論文や新聞雑誌をもとに、朝鮮半島の農民たちが新技術の普及によってどのように生活が変わったのか、あるいは変わらなかったのかについて永井がどのような調査を行ってきたのかを考察した。ここでは、新しい技術の導入が必ずしも朝鮮半島の農民の生活を改善しているわけではないことを告白し、そのためには旧来の伝統的な技術も用いるべきであるとさえ論じていた。ここには、日本の帝国支配における科学技術導入の限界が垣間見え、本研究の重要な画期となった。また、副産物として、単著『カブラの冬-第一次世界大戦期ドイツの飢饉と民衆』では、永井威三郎が第一次世界大戦期ドイツ敗北の原因について論じている本『日本の米』を発見した成果を発表した。ここでは、品種改良の重要性として、あるいは「大東亜戦争」下の食糧政策の重要さを、ドイツの敗北の体験から少年少女に訴えている。また、海外での英文での発表ではアジアやヨーロッパの研究者から多くのコメントを頂戴し、参考になった。なお、計画に記した品種のデータベースの作成は予想以上に難航し、来年度は計画を立て直して、鋭意作成に務めていきたい。また、海外での史料調査もほとんどできなかったので、これも2011年度にドイツを中心に収集を行いたい。平成23年度は、水稲品種の生産者・消費者・技術者の新品種受容に関する資料の収集および整理を行った。また、ヨーロッパからの育種技術の紹介がきわめて重要であることが判明したことと、科学技術の社会史の方法がヨーロッパ、とくにドイツで進んでいることから、ドイツでの文献調査を行なった。ベルリン大学の図書館や国立図書館で、育種学や科学史の基本的な情報を知ることができた。とくに20世紀前半のドイツでは、大農ではなく小農に有効な品種改良を目指した歴史があり、とくにドイツ育種学の研究者であるジョナサン・ハーウッド氏とコンタクトをとることによって、そのあたりについても知ることができた。また、台湾において蓬莱米の社会的受容の史料を収集するため、国立台湾大学(旧帝国大学)付属図書館で、膨大な数にのぼる磯永吉文庫を調査し、重要な史料については、複写した。ここでは、これまで言及されることのなかった『磯永吉追悼集』を発見し、そこに寄稿している杉山龍丸という人物から、蓬莱米が戦後インドに渡っていること、さらに杉山龍丸の祖父が杉山茂丸で、彼の孫文とのネットワークが、台湾を農業研究拠点とする総督府のプロジェクトに結びついていたことを明らかにした。また、磯永吉が、フィリピンの調査(蓬莱米の移植が可能かについて)を陸軍の要請を受けて行っていたことを示す報告書を発見し、そこから、磯永吉と軍部のコネクションについても知ることができた。さらに、本プロジェクトの最終目標である『帝国日本における水稲品種の技術社会史』執筆を予定より早めにスタートさせた。最終年度の2013年度は、前年度に刊行したこの研究プロジェクトの報告書である『稲の大東亜共栄圏ー帝国日本の「緑の革命」』をめぐって、その残された課題の整理にあてられた。(1)国際シンポジウムにて。2013年10月に台湾花蓮で開催された「東アジア環境史学会」で“Green Revolution" in the Japanese Empireというタイトルで報告した。アジア各地の研究者から「緑の革命」に対する評価はもっと厳しくてもよい、という日本とは反対の反応が多く、非常に刺激を受けたので、この点をとくに今後の課題として取り組みたい。(2)研究成果の社会への還元。2013年11月23日から24日まで、「食に関するビブリオ・トーク」を、熊本市立図書館、慶誠高校、くまもと森都心プラザで行なった。ここでも、当研究プロジェクトの成果の一部を紹介し、市民の方々と討論する機会をもつことができた。(1)古書店のカタログ、東京大学および京都大学の大学図書館での調査によって、効率的に資料を収集することができた。この資料を用いて、帝国日本の稲の品種改良に関する詳細なノートを地域ごと(東北、北海道、朝鮮半島、台湾、そのほかの占領地)作成することができた。(2)「満洲国」の水稲品種改良や農事試験場の農業技術研究を課題とする研究者と意見交換をし、育種にかんする具体的な情報を収集することができた。

(3)仁部富之助や宮澤賢治などの、より地元に根差した水稲品種にかかわる史料を読み込むことによって、民衆レベルでの品種の普及のダイナミズムの一端を知ることができた。(4)なお、副産物として、作家の夢野久作の息子である杉山龍丸(インドのグリーンファーザーと呼ばれた運動家)について調査を進めることができた。彼の足跡を追うことで、磯永吉が開発した蓬莱米が戦後、インドでも普及したことを知り、その背景を考察することができた。また、杉山と磯の交友関係についてもより深く知ることができた。以上の研究に基づき、当初の予定通り、20世紀前半の稲の育種事業から戦後の緑の革命へのつながりを描いた『稲の大東亜共栄圏ー帝国日本の<緑の革命>』を吉川弘文館より上梓することができ、書評や紹介記事などの多くの反応を得た。なお、秋田や岩手、韓国への出張は、京都大学および東京大学での資料収集および事実確認が思った以上に進展したため、今回は取りやめた。おおむね、予定どおり、調査を実施することができた。ただし、品種改良のデータベースについては、農業技術研究機構作物研究所稲研究部の「イネ品種データベース」という詳細なデータベースが存在しているので、本研究では断念することにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、本年度において、無事に『稲の大東亜共栄圏』を上梓することができた。「順調に進展している」という評価は、おおむね、この達成ゆえに下している。理由としては、科研費を使用しての、古書店、東京大学・京都大学の図書館などでの資料収集が思った以上にはかどったこと(東北や韓国への出張の手間がはぶけたこと)。さらには、情報収集に際して、隣接諸分野の専門家のネットワークを利用できたこと。また、これまでの年度の研究の蓄積があったことが挙げられる。今後は、データベース作成に使用するはずであった労力および資金を、史料収集費用にまわしたい。それによって、『帝国日本の品種改良』(仮)を執筆するさいの補足調査を行いたい。最大の目標であった研究書の公刊を終えたので、今後は、執筆過程で生じた様々な課題をピックアップし、整理をしたい。本の書評のなかで、近代品種を受け入れた農民の側の反応をもう少し丁寧に書くべきだ、というものがあった。これについては、三年間の研究では大きく踏めこめなかった点だが、最後の一年間でなんとかその糸口を探りたい。そのためには、これまで以上に資料収集を各地で行う必要があるだろうし、聞き取り調査や農業試験場の資料なども探索することも考えなければならない。
子ども虐待予防に資する「ソーシャル・キャピタル」醸成方法に関する研究

本研究の目的は、地域の子育て支援のためのソーシャルキャピタルを醸成することをめざしてコミュニテイ・ミーテイング(本研究では寄り合いと称した)という手法で地区に介入しそのプロセスを記述しその意義を考察することである。A地区において、ニーズ基盤調査やニーズ把握のインタビューを行い、寄り合いの準備会を行った後、住民・行政職員・大学とで協力して寄り合いを行った。その結果、参加者は子育て中の人々には交流の場が必要と認識し、寄り合い後に子育て広場が住民によって開設するに至った。寄り合いを通して人間関係も深まり、子育て支援に関与したいという人も出現したことからソーシャルキャピタル醸成に寄与したと考えた。子どもの虐待を予防することを目的にある1地区(自治体連合会)に研究者が行政職員等と協働しながらコミュニテイ・ミーテイング(以下CMと略す)という方法住民との協働活動をおこし地域のソーシャルキャピタル(対象地区住民からソーシャルキャピタルはわかりにくいということで、絆強化と称している)を醸成していくプロセスを記述し、その効果を明らかにする。昨年度はフィールド選定と地区への説明を行い、今年度は住民と行政と大学でCMための準備会を行った。その中で準備として必要なことや、地域の子育てに関する状況に関して討議した。地域の状況として地区でのスポーツフェステイバル等で人々が出会う場面があるがが一時的であること、乳幼児の小さな子をもつ母親が集まる場がないこと、また地域で世代間が交流の場が少なくことがあり、CMのテーマを「子育てを通して、気心をしれたつながりをつくろう」と決めた。また、準備会の討議からCMのイメージづくりが必要となり、CMおよび絆強化をイメージできる研修会「絆ワークショップ」を2人の講師を招き、地域内の絆を話し合う場面も設け3月に行い、参加者からCMのイメージができたという声も聞かれた。また、本研究の対象地域の一部(約290世帯)に対して、地域の絆の状況を把握するための調査を行い、手渡し郵送回収で年度末に回収を終え回収率は20%強であった。また、対象地区への本研究の周知をはかるため、昨年度行った講演会やCM準備会の内容を伝えるため2回の地区内新聞を発行した。本研究はアクションリサーチ研究であり、本年度の目標は研究を行うための土台固めとして、CM準備会、新聞発行、ワークショップを行った。地区内を歩いている時に住民に呼び止められ研究について意見を言われたり、学生が地区内を歩く姿が話題になったりと、本研究のことが少しづつ認知されている状況であると言える。本年度はコミュニティーミーティング(以下CMと称す)を実施した。まず、CMの住民の参加者について、主任児童委員、地区社会福祉協議会の会長、地区自治会長と検討し、参加候補者に対し説明会を開き参加について同意を得た。行政側の参加者については今まで係わっている部局に選出をお願いし、その方々へ個別に説明し同意を得た。メンバーは住民18名、行政4名、関係者2名、大学側(学生含む)10名で、合計34名であった。CMは9月から12月まで月1回で4回実施した。話し合いの内容は、1回目は現状認識の共有で,小さい子どもの遊び場が少ない、転入者が地域内の組織になじむのが難しい等があがった。第2回では課題を整理して、現状認識から世代を超えた交流の場をつくろうということになり、第3回目には実施に向けての具体的な提案を検討し、対象は未就学児・学童、場所は公民館か小学校、実施内容としては世代が交流できるようにしたい、高齢者の方にも役割を担っていただいたらよいのでは等の多くの発言が得られた。第4回目は実施に向けての話し合いの中で参加者の数名が中心的に計画していきたいという意見が述べられ、子どもと親を対象に規模は小さなものでも来年度の4月から実施する方向でCM参加者を中心に動いていくということになった。CMの評価としては終了後、CMの3回以上の参加者へのインタビューを住民5名と行政3名に対し行った。この結果については現在分析中である。一連の本研究での活動の状況を地区住民に知っていただくための新聞「あらたまっこ新聞」を3回発行した。内容は昨年度実施したワークショップに関する記事、この地区で行った調査の結果について、そしてCMの内容である。この新聞は地区自治会を通し回覧した他、地区内の小学校、幼稚園、近隣地区の保育園で800部を配布した。子どもの虐待を予防することを目的にある1地区(自治体連合会)に研究者が保健師等と協働しながらコミュニテイ・ミーテイング(以下CMと略す)という方法を行いながら介入していき、活動した内容を地区住民の方に知っていただき賛同または協働活動をおこすような地域のソーシャルキャピタルを醸成していくプロセスを記述し、その効果も明らかにすることを研究目的としている。本年度は特にフィールド選定と地域の住民に対して研究実施の広報活動を行った。

フィールド選定に当たっては、行政職員に研究の説明を行い協力をえられることになり、フィールド選定を行政職員の協力のもとに、1つの自治会連合会をフィールドとするが、地理的にあまり広くなく、人口規模も10000人以下という条件のもとで選定を行い、A地区(人口3300人、年少人口11.0%、地区内小学校1)に決定した。その後A地区の自治会長(8人)や民生・児童委員、A地区の住民が通う小学校のPTA役員および子ども会役員への研究説明と協力依頼を実施した。また、地区の状況把握のため、地区担当保健師や主任児童委員、近隣地区にある保育所の保育士へのインタビューを行った。また、地区住民へ研究の広報活動として、本研究に関する地区新聞の発行、キックオフの講演会をテーマ「地域の子育ての輪を広げよう」として行った。A地区の状況として、インタビューでは虐待を疑われるケースはほとんどいないこと、小学校入学以降は子ども会へ参加する割合が高いが、乳児期や幼児期の保育所や幼稚園へ入る前は、親同士が顔見知りになるチャンスが少ないこと、そのため相談相手がいないで子育てをしているケースもあること、地区内および家族内でも世代間での交流が少ない可能性があることが話された。講演会には周知期間が1ヶ月と短かったが、地区住民等33名、市役所関係者等13人が参加した。本研究の目的は、地域の子育て支援のためにソーシャルキャピタル醸成することをめざしてコミュニテイ・ミーテイングという手法を用いある地区に介入し、そのプロセスを記述し、コミュニテイ・ミーテイングの意義を考察することである。最終年度の今年度は、昨年実施したコミュニテイ・ミーテイング直後のインタビューの分析を行うとともに、一年後インタビューを関係者7名,またコミュニテイ・ミーテイングを契機に実施し始めた「子育て広場」の関係者にグループインタビューを行った。1年後インタビューでは、「参加者の中には普段は遠慮していて思いを口にすることはないのにコミュニテイ・ミーテイングに参加した時は言語化できた人がいたと思う。そのことにより、子育て中の親子の交流する場の必要性が地域の方々に理解され、実施に向けての熱意ある人が行動に移せたことがよかった」という意見があった。またコミュニテイ・ミーテイングを契機に開設されるようになった「子育て広場」では、自治会役員・民生児童委員の方が参加しているので、いままで顔合わせることがなかった子育て世代と知り合う機会となっているとのことである。この「子育て広場」において本研究で新聞発行を担ってきた学生が自分たちで作成したシナリオを基に2回劇を演じ、参加した親子に大変好評であった。本大学の研究発表の場(オープンリサーチフォーラム)で、「地域の絆づくり」についてセッションを行った。新聞発行も今年度内に3回行い、4年間で9号発行した。本研究の経緯は、初年度はフィールド獲得とフィールドへの参加協力依頼と、地区の現状把握のために地区事業への参加や関係者へのインタビューを行った。2年目には、地区状況把握のための調査実施、コミュニテイ・ミーテイングの実施のための準備会を2回実施した。3年目には住民・行政・大学の3機関によるコミュニテイ・ミーテイングを実施、今年はまとめた。
構造相転移に伴う結晶構造の変化

原子変位や原子集団の配向が相転移温度を境いにして変化する相転移を、構造相転移という。定義を厳密に適用すると相転移の多くは構造相転移に分類されるため、この相転移機構を理解することは極めて大切である。この考え方に沿って以下の研究が行われた。1).高温における相転移研究を遂行するため、現有のX線自動回折計に設置可能な高温用クライオスタットを作製した。現有の低温用クライオスタットと併用し、以下の成果をあげた。2).硫酸グリシン結晶は典型的な秩序無秩序型相転移をすると考えられていたが、永久双極子能率の大きさが温度依存することが分った。この結果は構造相転移が持つ複雑な性質を浮き彫りにすると同時に、構造相転移を理解していくうえで、この点を積極的に考慮しなければならないことを明らかにしており、今後の指針を与えるものとなった。3).SrTi【O_3】結晶の相転移機構を非調和原子ポテンシャルの決定により解明するため、本科研費により導入したパーソナルコンピューターを用いて計算の能率化を計り、構造相転移機構がソフトモードにより生じることを原子レベルで明らかにした。4).さらに、Li【H_3】【(SeO-3)-2】結晶の融解機構,DSP結晶の秩序無秩序型相転移機構,水素結合型相転移物質であるK【H_2】P【O_4】,(【NH_4】)【H_2】P【O_4】,K【H_3】【(SeO-3)-2】等の結晶の相転移機構の研究が、構造変化に注目する立場で行われており、収束の段階である。最後に、これら一連の相転移に伴う構造不安定の研究が完結し、公表されることで、構造相転移が微視的立場からより深く理解されるようになると期待される。
大規模アスリートコホートによるパフォーマンスおよび損傷に関連する遺伝子多型の探索

本研究の目的は、大規模アスリートコホートにおける競技パフォーマンス、トレーニング効果およびスポーツ傷害に関連する遺伝要因について検討することであった。初年度である26年度は運動パフォーマンス、トレーニング効果やスポーツ傷害などに関連する遺伝子多型に関するシステマティックレビューを行い、日本人において検出頻度が高い多型(マイナーアレル頻度が5%以上)を抽出した。その結果、ACTN3 R577X, ACE I/D, MCT1 A1470Tなど計20個ほどの遺伝子を選定した。現在、1,089名のアスリート(陸上、レスリング、体操、アメリカンフットボール、バスケットボールなど)のDNAを抽出を行い、多型を分析中である。今後、ターゲットとなる遺伝子多型を解析しまた、上記の本研究の対象者から199名のレスリング選手を対象としてMCT1遺伝子A1470T多型と競技実績との関連性を検討した。ケースコントロール研究を行った結果、MCT1遺伝子のAA型を有するレスリング選手の割合は、コントロールと比較して有意に高いことが明らかとなった(OR; 1.40, 95%CI;1.02-1.93, p=0.037)。さらに46名のレスリング選手を対象に無酸素性テスト時の血中乳酸濃度の測定を行ったところ、AA型を有する選手は血中乳酸濃度が低く推移することが示された。このことから、MCT1遺伝子多型はレスリング選手の競技パフォーマンスに関連する可能性が示唆された。今後は、その他の競技種目における競技実績、競技種目、体力要素および既往歴等の調査を行い、遺伝子多型との関連性を検討する。26年度が最終年度であるため、記入しない。
カエル核白内障の自然発症に対する力学的ストレスの作用機序の解明

I.カエル水晶体の含水率とクリスタリン組成水晶体周辺部の含水率は70%前後でありゾル状態であった。中心部に移行するに従って含水率の低下が進み、ゾルからゲル状態への層の移行がみられた。最終的に核では20%前後と著しい含水率の低下がみられ、核は事実上鋼球体であった。水晶体構造蛋白質(α、β、ρ、γ-クリスタリン)の組成は含水率の低下即ち中心部に移行するに従って、α、β、ρ、-クリスタリンの減少とγ-クリスタリンの増加が認められた。さらに、中心部ほど不溶性クリスタリンの増加がみられた。II.水晶体の顕微鏡観察水晶体の物性は周辺部と核では著しい相異があり、凍結切片を作製するさい核は粉状に粉砕されてしまう。他の方法による切片の作製も同様容易ではなく、顕微鏡観察による力学的ストレスの解析にはなお検討する必要が残った。III.熱力学的ストレスによる影響加熱によ変性を調べると50°Cより表面の白濁が進行し、その後完全に白濁変性する。しかし、この白濁は中心部では認められず透明な状態を維持している。一方、-80°Cで凍結後、室温に戻すと、水晶体周辺部は依然透明であるが核は白濁変性を起こした。この傾向はトノサマガエルより食用ガエルでみられ、また大きい水晶体ほど白濁の程度が著しかった。変性の起こらない温度領域で低温高温の反復処理(0と40°C、それぞれ5分を一日反復負荷)を行ったが顕著な変化は観察されなかった。IV.超音波による影響超音波(1MHz、8w/cm^2)処理を20°Cで5分行うと周辺部と核の中間層に気泡形成が認められ、この中間層に最も強い振動の力学的ストレスの影響が現われた。以上、水晶体を核、中間層および周辺部の3層に分けて考察することができた。含水率の高い水晶体周辺部はゾル状態であり振動などの力学的ストレスに対して柔軟に対応できる反面熱に弱い構造となっている。中心部の核は含水率を極端に下げて蛋白質の高密度化を達成して熱や力学的ストレスに対処できる丈夫な構造になっている。ところが中間層は周辺部と核の両者の特徴を兼ね備えてはいるが、相反する性質が混在するが故にかえって力学的ストレスに対応しきれていない可能性がある。カエルの白内障はまさしくこの領域に集中していることから、力学的ストレスとの因果関係が示唆された。
異方性液体(液晶)で膨潤した高分子ゲルの物性

高分子ゲルの異方性液体(液晶溶媒)中での膨潤挙動を調べることを目的とし、ポリブタジエンゲルを数種の液晶溶媒で膨潤させ、平衡膨潤度を温度を変数として測定した。測定には偏光顕微鏡を用い、系の相挙動も同時に観察した。用いた液晶の種類により、平衡膨潤の規模に大きな差がみられたが、以下の共通な性質が見い出された。(1)ゲル内部の液晶の相転移温度は外部の純液晶よりも約1°C程度低下する。(2)ゲル内外で液晶の相が異なる温度領域(ゲル内部はネマチック相、ゲル外部は等方相)では、平衡膨潤度は温度によらずほぼ一定に保たれる。(3)液晶の相転移温度近傍で、平衡膨潤度は温度変化に対し、規模は小さいながらも不連続に変化する。(1)については、ゲル内部に取り込まれている液晶の体積分率が液晶の種類によって大きく異なる事実に基づいて考えると、相転移温度の低下度はゲル網目による単なる不純物効果では説明できない。ゲル内部で液晶richな相が形成されるようなミクロ相分離構造などがその理由として推定されるが、現段階では推測の域を出ない。(2)については、液晶溶媒の相が異なっていることにより、ゲル内外での液晶溶媒の流出入が妨げられていると考えられる。(3)については、液晶溶媒がネマチック相-等方相転移することにより、ゲル網目に対する親和性が不連続的に変化したことに起因すると考えられる。不連続変化が小さいのは、ネマチック相が本質的にポリドメイン構造であるために巨視的には溶媒の異方性効果は小さく抑えられることに原因があると思われる。末端架橋反応によって直径約1mm程度の円柱状のポリブタジエンゲルを作製し、化学構造の異なる4種の低分子液晶中で膨潤させ、温度を変数として平衡膨潤度を測定するとともに、ゲル中の液晶の相挙動を観察した。調べた全ての液晶に共通して、ゲル中での液晶相-等方相転移温度は約1°C低下することがわかった。ここで興味深いのは、液晶の種類によってゲル膨潤度はかなり異なっており、すなわち液晶の相転移に対する不純物濃度は相当異なっているにも拘わらず、相転移温度の低下度が同程度であることである。ゲル外部にある液晶がゲル内部の液晶相の形成を誘起している可能性が考えられ、次年度にこの問題を解明できる実験を計画している。また、平衡膨潤度については、液晶の種類に拘わらず、等方相の方がネマチック相よりも大きくなるとともに、相転移温度近傍においては興味深い膨潤挙動が観察された。ゲル外部の液晶すなわち純液晶とゲル内部の液晶では相転移温度が異なるため、ゲル外部はネマチック相であるがゲル内部は等方相であるという温度領域が約1°Cの範囲で存在するが、この温度領域では平衡膨潤度はほぼ一定に保たれることがわかった。ゲル内外で液晶の相が異なるため、ゲル内部の液晶溶媒の流出入が凍結されている可能性がある。また、液晶相転移温度近傍では、温度変化に対して膨潤度が比較的大きな不連続変化を示した。膨潤溶媒である液晶の相転移に伴って、液晶とポリブタジエン間の熱力学的な親和性が不連続に変化したためと考えられる。
ランダム媒質の中の拡散過程の研究

本研究は,主としてランダム媒質の中の拡散過程の長時間後の極限的振る舞いに関するものである.「ランダム媒質の中の」の代りに「ランダムポテンシャルをもつ」という表現を用いることもある.1.半直線[0,∞)上のブラウンポテンシャルをもつ反射壁拡散過程に対して,その適当なスケーリングのもとに得られる極限の確率過程が時間的非一様な自己相似レヴィ過程になることが示され,そのレヴィ測度の具体的な形が求められた(研究発表の欄の第1の論文).2.R=(-∞,∞)におけるランダムポテンシャルとして原点の左側ではブラウン運動,右側では恒等的に0としたものを考え,このランダムポテンシャルをもつR上の拡散過程の長時間後の極限的振る舞いに関しては従来よく研究されていたモデルの場合とは著しく異なった新しい結果が得られた(研究発表の欄の第3の論文).3.多次元timeのブラウン運動の種々の領域での最小値,最大値の分布の滑らかさについての結果が得られた.この結果を用いて,多次元timeのブラウン運動の見本関数に対しては「相異なる時点で同じ値の極小値をとることはない」ことが示された.このことは媒質が多次元の場合,例えばランダム媒質として多次元timeのブラウン運動をとった場合の研究へ進むためにも必要なステップとしての意味がある(研究発表の欄の第9論文).4.マルコフ過程の従属操作は時間的一様の場合に限るものであったが,時間的に非一様なマルコフ過程に対しても拡張された意味での従属操作が可能であることがわかった.また,これに関連して不連続型のマルコフ過程の乗法的汎関数のあるクラスについて具体的表示が得られた.これらは,ランダム媒質が時間とともに変化する場合の研究のための予備的考察(マルコフ過程の種々の構成法の検討)としてなされた.本研究は,主としてランダム媒質の中の拡散過程の長時間後の極限的振る舞いに関するものである.「ランダム媒質の中の」の代りに「ランダムポテンシャルをもつ」という表現を用いることもある.1.半直線[0,∞)上のブラウンポテンシャルをもつ反射壁拡散過程に対して,その適当なスケーリングのもとに得られる極限の確率過程が時間的非一様な自己相似レヴィ過程になることが示され,そのレヴィ測度の具体的な形が求められた(研究発表の欄の第1の論文).2.R=(-∞,∞)におけるランダムポテンシャルとして原点の左側ではブラウン運動,右側では恒等的に0としたものを考え,このランダムポテンシャルをもつR上の拡散過程の長時間後の極限的振る舞いに関しては従来よく研究されていたモデルの場合とは著しく異なった新しい結果が得られた(研究発表の欄の第3の論文).3.多次元timeのブラウン運動の種々の領域での最小値,最大値の分布の滑らかさについての結果が得られた.この結果を用いて,多次元timeのブラウン運動の見本関数に対しては「相異なる時点で同じ値の極小値をとることはない」ことが示された.このことは媒質が多次元の場合,例えばランダム媒質として多次元timeのブラウン運動をとった場合の研究へ進むためにも必要なステップとしての意味がある(研究発表の欄の第9論文).4.マルコフ過程の従属操作は時間的一様の場合に限るものであったが,時間的に非一様なマルコフ過程に対しても拡張された意味での従属操作が可能であることがわかった.また,これに関連して不連続型のマルコフ過程の乗法的汎関数のあるクラスについて具体的表示が得られた.これらは,ランダム媒質が時間とともに変化する場合の研究のための予備的考察(マルコフ過程の種々の構成法の検討)としてなされた.(1)本研究で取り扱われたランダム媒質の中の拡散過程のクラスをより的確に表わすには,ランダムポテンシャルをもつ拡散過程と云った方がよい.1^。.半直線[0,∞)上のブラウンポテンシャルをもつ反射壁拡散過程の極限的振る舞いについてはよく知られているが,このことに対して確率過程の収束の観点からの再検討を行った.この際,確率過程の収束としては最も弱いタイプである「有限次元分布系の収束」しか成立しないが,極限過程が時間的に非一様な自己相似レヴィ過程になることが証明された.また,そのレヴィ測度の具体的な形が求められた(研究発表の欄の第2の論文).2^。.IR(-∞,∞)におけるランダムポテンシャルとして原点の左側ではブラウン運動,右側では恒等的に0としたものを考え,このランダムポテンシャルをもつIR上の拡散過程X(t)の極限的振る舞いについて研究した.従来よく研究されていたモデルの場合とは著しく異なった結果が得られた.とくにλ^<-1/2>X(λt)はλ→∞のとき確率1/2で反射壁ブラウン運動に収束し,残りの確率1/2では恒等的に0という確率過程に収束することがわかった.さらに0【less than or equal】s【less than or equal】tでのX(s)の最小値に関する極限定理も得られた.結果の一部分は1999年度日本数学会秋季総合分科会において発表(口頭)された.(2)時間的非一様なマルコフ過程における従属操作はどのように考えればよいか,について新しい考えを提案した(研究発表の欄の第1の論文).この研究は,ランダム媒質が時間と共に変る場合の研究のための予備的考察の段階として,時間的非一様なマルコフ過程の構成問題について検討したものである.

1.R=(-∞,∞)におけるランダム媒質として原点の左側ではブラウン運動,右側では恒等的に0となるものを考え,その中を動く拡散過程X(t)の極限的振る舞いについての前年度の研究成果を受けつぎ発展させ,河津・鈴木・田中による共著論文としてもとめた.とくにX(t)の最小値に関する極限分布の明確な形を与えた.2.媒質が多次元の場合,例えばランダム媒質として多次元timeのブラウン運動をとり,その中を動く拡散過程の長時間後の振る舞いに関する研究,とくに極限分布の存在証明を目標にした.目標は達成されなかったが,そのアプローチとして必要な多次元timeのブラウン運動X(x)そのものに関する研究を行い,次のような新しい結果を得た.(1)ある種の條件をみたすx-領域に対しては,そこでのX(x)の最小値,最大値の確率分布は滑らかな密度関数をもつ.(2)ほとんどすべての見本関数は次の性質をもつ.「相異なる2つの時点で同じ値の極小値(または極大値)をとることはない」.これらの結果は,多次元ブラウン媒質の場合,1次のときの類推において「谷(valley)」の考察を進めて行く際に役立つものと考えられる.3.前年度の成果のひとつである「時間的κ一様なマルコフ過程に対しても拡張された意味での從属操作が可能である」に関連して,不連続型のマルコフ過程の乗法的汎関数のあるクラスについての研究を行い,具体的表示を得た.これは,ランダム媒質が時間と共に変化する場合の研究のための予備的考察(時間的非一様なマルコフ過程の種々の構成法の検討)としてなされたものである.
コーホート研究による青年期における社会性の形成要因の解明と発達モデルの構築

本研究は社会性の発達的変化の機構解明を目指すコホート研究である。誕生時より継続中の協力者は185名で、対象者と両親からの聞き取りを行い、対象者の特性と家庭、学校などの環境要因との関係性から、社会的行動の形成機構の解明を行う。今後3年間に先頭グループが高校2年生に達し、就労や進路決定選挙などの社会参加など、社会的活動に参加していく準備を始める。続く本体グループも中学受験・高校進学といった大きなライフイベントを経験していく。そこで本研究では、このような大きな変化を経験する青年期中期の社会的行動と発達過程での諸要因との関係性を検討していく。また、これまでに収集されたデータの公開に関して検討を進める。
カイパーベルト小天体の共鳴構造の解明とその進化

本研究ではカイパーベルト天体の長期の力学的挙動および進化、特に各種の共鳴現象の構造を小惑星帯における共鳴構造と対比しながらしらべた。以下に本研究で明らかにされた主要な結果を箇条書きにする。1)本研究では多種ある平均運動共鳴の中で海王星との(p:p+1)共鳴にあるカイパーベルト天体の運動を重点的に調べた。臨界引数が90度近傍を振動する2:1平均運動共鳴を除き平均運動共鳴の臨界引数は180度の周りを振動する。これは小惑星帯の平均運動共鳴(p+1:p)の臨界引数がO度の周りを振動するのとは異なる点である。また平均運動共鳴にあって同時に古在共鳴や永年共鳴が重なって起こる多重共鳴領域を半解析的に求め、数値計算によって確かに存在しうることを確かめ、それらの軌道安定性をも調べた。2)また巨大惑星(木星、土星、天王星)の摂動をも考慮して平均運動共鳴近傍に異なる初期条件の多数(数万体)のカイパーベルト天体を配置し、それらの時間発展を500万年にわたって追跡し,大局的な運動の安定性を調べた。長期安定な軌道群の挙動は上記に述べた半解析的理論の予想とかなりよい一致を示した。しかし上記理論からは予想されなかった興味ある現象が見つかった。それは平均運動共鳴領域内にいた天体が共鳴領域の外に出る現象と、逆に平均運動共鳴領域外にいた天体が平均運動共鳴に捕獲される現象である。3)小天体の相互作用を考慮した時に現れる特異な現象として昇交点運動の連動がある。すなわち小天体がほぼ同一軌道面内をうんどうし、これらの軌道面が摂動天体の潮汐力によって歳差運動するのである。この昇交点の歳差運動は小天体間の相互作用R_pと摂動天体からの摂動力R_tの大小関係に依存する。R_p>>R_tのときには昇交点の連動が起こる。R_p<<R_tの場合には昇交点の連動は起こらず、古在共鳴効果によって離心率と軌道傾斜角は大きく変化する。R_pがすこしばかりR_tより大きい場合には昇交点の連動ばかりでなく、近点の連動も起こる。これらの連動運動は惑星運動の永年摂動論で理論的に説明できることがわかった。現在軌道が決められていて、軌道長半径が35AUから50AUの間にあるカイパ-ベルト小天体は39個である。39個の小天体について3億年の数値積分を行い軌道の特徴を明らかにした。カイパ-ベルト小天体と海王星の平均運動の比が正確に3:4、2:3、1:2の共鳴関係にある天体は、それぞれ、2、12、1個の天体で、これは、小惑星帯における木星との4:3共鳴(チューレ群2個)、3:2共鳴(ヒルダ群66個)の構造に対応していた。また、海王星との共鳴関係にはないが、軌道が安定であった19天体は全て離心率が小さく海王星には接近しない軌道であった。半解析的な一次の永年摂動論によると、2;3共鳴では離心率が0.24付近に近日点引数が秤動する領域、すなわち古在レゾナンスの領域が現れる。

この秤動領域は軌道傾斜角が増加するにつれて、秤動の振幅は大きくなるが、軌道傾斜角が臨界傾斜角(63.4度)以上では消滅する。これは数値積分の結果と一致し、共鳴構造の解明に半解析的な一次の永年摂動論が使用できることを示している。しかし、この永年摂動論では、海王星以外の摂動天体の影響を太陽の赤道部の脹らみの効果と等価として考えている。離心率の大きな天体に適応出来るかどうか、今後検討しなければならない。臨界引数の振幅により、古在レゾナンス領域及び昇交点経度の差の秤動領域がどう変化するかを明らかにした。海王星との共鳴関係が崩れた場合、小天体の離心率と軌道傾斜角の値により、軌道長半径が大きく変化するグループ、離心率が大きく変化するグループ、軌道傾斜角が大きく変化するグループに分類できた。このことが共鳴構造の進化にどう影響するか、また、多数のテスト天体を配置した数値シミュレーションによってカイパ-ベルトの群や空隙という共鳴構造の生成・進化を明らかにすることが今後の研究課題である。現在軌道が決められていて,軌道長半径が35AU(海王星の軌道長半径)より大きいカイパ-ベルト天体はほぼ70個に達している。昨年度はカイパ-ベルト天体の長期軌道進化を議論するときに重要となる平均運動共鳴と古在レゾナンスのカップリング効果を数値的に調べた。この際カイパ-天体間の相互作用は無視してきたが、本年度は相互作用を取り入れた古在レゾナンスを重点的に調べた。小天体の相互作用を考慮したときに現れる特異な現象として昇交点の連動がある。すなわち小天体はほぼ同一軌道面内を運動し、この軌道面が摂動天体の潮汐力によって歳差運動をするのである。この昇交点の連動は小天体の相互作用R_pと摂動天体による潮汐力R_tの大小関係に依存する。R_p>>R_tのときには昇交点の連動が起こる。この現象は理論的には惑星永年摂動論を適用して説明できる。R_p<<R_tのときには昇交点の連動は起こらず、古在共鳴効果によって軌道傾斜角と離心率は大きく変化する。R_pがすこしばかりR_tより大きいときには昇交点の連動ばかりでなく近日点の連動も起こる。この理論的な説明が次年度の大きな課題である。ここで見つけられた昇交点と近日点の連動現象とその理論的説明は天王星の楕円リングの保持メカニズムの説明に応用できるかもしれない。軌道長半径が35AU(海王星の軌道長半径)より大きいカイパーベルト天体は本年はじめの時点でほぼ100個も発見されている。昨年度は共鳴関係にないカイパーベルト天体の古在共鳴を調べたが、本年度は多種ある平均運動共鳴の中で海王星との(p:p+1)共鳴にあるカイパーベルト天体の運動を重点的に調べた。臨界引数が90度近傍を振動する2:1平均運動共鳴を除き平均運動共鳴の臨界引数は180度の周りを振動する。これは小惑星帯の平均運動共鳴(p+1:p)の臨界引数が0度の周りを振動するのとは異なる点である。また平均運動共鳴にあって同時に古在共鳴や永年共鳴が重なって起こる多重共鳴領域を半解析的に求め、数値計算によって確かに存在しうることを確かめ、それらの軌道安定性をも調べた。また本年度は巨大惑星(木星、土星、天王星)の摂動をも考慮して平均運動共鳴近傍に異なる初期条件の多数(数万体)のカイパーベルト天体を配置し、それらの時間発展を500万年にわたって追跡し、大局的な運動の安定性を調べた。長期安定な軌道群の挙動は上記に述べた半解析的理論の予想とかなりよい一致を示した。しかし上記理論からは予想されなかった興味ある現象が見つかった。
遊牧地域(モンゴル国)における市場化に適応した農業・牧畜業振興のための基礎条件

遊牧地域において、市場経済化の波に適応した農牧業の振興のための基礎的条件を解明する、という研究目的に沿って現地調査を行い、いくつかの知見を整理した。1先ず、調査によって明らかになった実態と問題は以下の通りである。(1)遊牧民の生産と生活には市場経済に適応するための努力がみられ、私有化による家畜の数は増加しつつある。しかし、地域的に差異があり、また、牧草の養牧力と家畜数のバランスが崩れてきた。(2)農地が極端に減少しつつあり、作物生産が衰退している。家畜の増加との跛行性が著しい。(3)私有化に伴って、加工企業などのアグリビジネスが活動しているが、経営力が不足している。(4)大都市での卸売市場の整備がすすんでいるが、全体として交通、流通が混乱している。(5)協同組合の編成を含んでいくつかの民営の経営形態が出現しているが、まだ安定、定着するまでに至っていない。2これらの問題を克服して市場化に適応した生産-加工-流通-消費を貫いた連結システムを構築することが肝要である。そのためには、必要条件と十分条件とを平行的に整備することが欠かせない。(1)必要条件:生産、流通設備の強化。そのための社会的資本の拡充。農牧業振興のための制度の整備と政策的支援。(2)十分条件:旧国営農場、集団農業(ネグデル)にとって替わる、新しい農牧業の担い手(民営の経営形態)の成長と技術的、経営的能力の成熟。さらには地域的コミュニテイの成長。次の各分野について調査を行い、一定の知見を得た。1遊牧民の実態と協同組合化についてネグデルの解体と家畜の私有化によって家族単位の遊牧形態が主流となっているが、市場経済化に対応するにはホトアイル形態の共同体、さらにはより大きい単位での生産、流通の共同化が必要であり、新しい牧民の協同組合の芽生えが散見された。家畜の頭数を増やす方策として、家畜預託制度が工夫されてぃる。これは協同組合の役割の1つとして注目に値する。2農畜産物の加工企業と流通について市場化の進展により、自給経済は次第に商品経渣に移行している。生産-加工-流通-消費の循環システムが混乱しており、ウランバトルに人口が集中して商人の活動が活発である。その分、地方の牧民が不利な境遇にある。加工企業は民営の経験が浅く、設備の老朽化による非効率を克服し得ない状況にある。3家畜飼育について各地域で家畜の飼育頭数は増えている。しかし、市場化のなかで、市場のニーズによって家畜の頭数が左右される度合いが強くなり、それが生育条件に適合しない場面が生ずる危険性がある。(ヤギの頭数の異常な拡大など)。4作物生産について国営農場の解体から民営による作物生産に移行しているが、農用地の荒廃と生産資材の欠乏、などによって、生産の減少傾向に歯止めかがからない状況にある。技術的には休閑地の活用と地力の増強維持が重要である。1遊牧民の実態と協同組合化についてホトアイル形態の家族共同組織を基礎として、各地域で郡(ソム)単位の協同組合が組織され、県(アイマグ)、全国連合会(ナマック)の段階的組織が次第に整備されてきた。大都市(市場)からの距離の違いによって商品経済化の仕方に差異がでている。大都市近郊では個人での対応、遠隔地では共同化での対応に分化する方向にある。また、大都市近郊においては、少数の家畜を伴った定住的家族農家とそのグループが出現するなど、いくつかのタイプの農業経営組織が活動するようになった。2家畜飼育と作物生産の跛行性について各地域で家畜の飼育頭数は増加している。反面、作物生産は衰退傾向が続いており、跛行性が著しい。

家畜の頭数を増やす方策としての草地の改良、飼育技術の改良の課題は多いが、制度としての協同組合と遊牧民との家畜預託制度が家畜増産のインセンテイブになっている。作物生産については市場経済化に伴う旧国営農場の解体と民営カンパニーへの移行はスムーズではなく、農用地の荒廃、不耕作地化、生産資材の欠乏が改善されておらず、生産技術面の改善課題とともに、農業カンパニーの経営改善上の課題も多い。3農畜産物の加工と流通について商品化された食品の需要は増加しているが、生産-加工-流通-消費のフードシステムの確立のうえで、商人の活動が活発であり、遊牧民が不利な立場におかれている。協同組合の活動が期待される。研究の最終年度にあたり、現地(モンゴル)の補足調査と資料収集、および研究のとりまとめについて検討を行った。あらたに加えらるべき知見の概要は以下の通りである。1.遊牧農業の実態と市場対応について遠隔地では畜産物の販売市場が乏しいために、市場化に応じて商人への依存度が高く、旧ネグデルに替わる自主的な共同販売組織が求められているが、その動きは緩慢である。一方、大都市の人口増加に対応した近郊では、旧国営農場の遺産を受け継いだ民営農場と並んで中小の家族経営が育っている。これらの担い手の成長のためには、潅漑条件と技術力とが決め手となっている。2.協同組合の組織化について農牧業協同組合の連合会は次第に組織化され、事業の分野が広がってきた。しかし、金融事業の不備が農・牧民の地位向上にとっての大きな弱点になっている。3.アグリビジネスについて大都市の食料消費は量の増大、種類の多様化、品質の高度化が進んでいるが、これに対応した生産、加工、流通の体制が追いつかず、いきおい、輸入依存度が増加している。4.自然災害への対応について2000年は、まれにみるソド(雪害)に見舞われ、おびただしい家畜が死亡した。民営化以後は、冬季に備えた飼料の備蓄、畜舎の整備がおろそかになり、保険制度も不備であるため、被害、損害が増加している。これの政策的改善が急務である。
HLA検査後のプレート内リンパ球からのDNA抽出法の検討とDNA解析への応用

平成5年,ホルマリン固定リンパ球からのDNA抽出法の検討を中心に行ってきた。しかし,ホルマリン固定臓器に比べ,ホルマリン固定リンパ球は急速に細胞内へホルマリンが浸透し,抽出されるDNAは急激な低分子化現象が起こることが判明した。そこで6年度はHLA検査後の残りの少量のリンパ球を用いてDNA抽出を行い,そのDNAについてHLA DQ α,LDKR,GYPA,HBGG,D7S8およびGC型の解析を行った。1.HLA DQ α型については,26家系のHLA検査結果からA-B-Cハプロタイプ型を判定し,その結果とHLA DQ α型との連鎖傾向を調査した。その結果、A24-Cwx-BW52とDQ α1.3,A24-Cw7-B7とDQ α1.1,A2-Cw7-B7とDQα1.1型等の強い連鎖関係が判明した。また特徴的な連鎖としてA30-Cw6-B13とDQ α2型のハプロタイプがみられた。この連鎖は集団遺伝学的みてA30-Cw6-B13の多くみられる中国や韓国との人種的移動に重要なマーカーになりえるものと示唆された。2.LDKR,GYPAL,HBGG,D7S8,GC型については,257名を対象として各型の遺伝子頻度の分布を調べると共に,その親子鑑定への有用性を検討した。各型の検出は,一回の検査で5座位が検出可能なPM-PCRキットを用いて実施した。判明した各遺伝子型の観察値はHardy-Weinbergの法則に基づく期待値によく一致した。またGYPAとGCについては,MN式とGC型との対応性を確認したところ,MN式はM=GYPA A,N=GYPA B,GC型は2=GC A,1F=GC,1S=GC Cの完全な対応性が確認された。さらに親子鑑定資料については肯定例(14件)では,PM-PCR法ですべて矛盾なく,父権肯定総合確率も平均77%を示した。また否定例では,11件中8件がPM-PCP法で否定され,親子鑑定に非常に有用性がもたれる結果であった。以上,HLA検査後の残りの少量のリンパ球からでも充分なDNA解析が可能であった。今回、親子鑑定時のHLA検査後のプレート内リンパ球を用いたDNA解析の検討を試みた。HLA検査後のため、使用するリンパ球はすでにホルマリン固定された状態であり、本年度は、ホルマリン固定リンパ球からのDNA抽出法の検討を中心に行ってきた。【.encircled1.】:新鮮リンパ球と10%ホルマリン固定したリンパ球について、通常のフェノール法でDNA抽出を行い、その収量について比較検討した。その結果、新鮮リンパ球では16.2±3.0mug(10^6個)に対し、ホルマリン固定リンパ球では1.9±0.8mugしか回収できなかった。【.encircled2.】

:また、ホルマリン固定リンパ球を経時的にDNA抽出を行ったところ、新鮮リンパ球では10.8mugに対し、ホルマリン固定6時間で5.7mug、1日後で3.3mug、5日で1.5mug、10日で0.9mugと固定1日から急激に回収量は低下することが判明した。【.encircled3.】:ホルマリン固定リンパ球をマイクロプレート内でSDS・プロテキナーゼK処理を行い、リンパ球の変化を経時的に顕微鏡で観察した結果、24時間処理(56°C)でもリンパ球膜の溶解がほとんど起こらないことが確認された。【.encircled4.】:そこで、他の数種類の蛋白質分解酵素類や界面活性剤を駆使し、DNA抽出の検討を行ったところグアニジン塩酸・パパイン混合液を使用して前記と同様にリンパ球膜を観察した結果、ホルマリン固定された膜でも溶解(56°C6時間)することが判明した。【.encircled5.】:この新しいグアニジン・パパイン法で従来のSDS・PK法との比較を行ったところ、SDS・PK法で1.1±0.3mug(10^6個)であったが、グアニジン・パパイン法で3.4mugと従来法の約3倍量のDNA回収が可能であった。【.encircled6.】:現在は固定リンパ球から抽出した試料の性状(低分子化の状態)の検討や、実際のHLA検査済プレート内からDNA抽出を試みている。ホルマリン固定リンパ球は、ホルマリン固定臓器に比べ,ホルマリンが急速に細胞内へ浸透し,抽出されたDNAは急激な低分子化現象を起こすことが判明した。そこで本年度はHLA検査後の残り少量のリンパ球を用いてDNA抽出を実施し、HLA DQα,LDKR,GYPA,HBGG,D7S8,GC型のDNAタイピングを行った。1.HLA DQ α型については,26家系のHLA検査結果から、A-C-Bハプロタイプ型を判定し、その結果とHLA DQα型との連鎖傾向を調査した。その結果、A24-Cwx-Bw52とDQα1.3,A24- Cw7-B7とDQα1.1,A33-CwX-B44とDQα1.2型等の強い連鎖関係が判明した。また特徴的な連鎖としてA30-Cw6-B13とDQα2型のハプロタイプがみられた。この連鎖は集団遺伝子学的みてA30-Cw6-B13の多くみれれる中国や韓国との人種的移動に重要なマーカーになりえるものと示唆された。2.LDKR,GYPA,HBGG,D7S8,GC型については、血縁関係のない日本人(187名)を対象として各型の遺伝子頻度の分布を調べると共に、その親子鑑定への有用性を検討した。各型の検出は,一回の検査で5座位が検出可能なPM-PCRキットを用いて実施した。判明した各遺伝子型の観察値はHardy-Weinbergの法則に基づく期待値によく一致した。また従来のMN式とGC型検査成績との対応性をみたところ,MN式は,M=GYPA A,N=GYPA B,GC型は2=GC A,1F=GC B,1S=GC Cの完全な対応性が確認された。さらに親子鑑定資料については、従来の検査結果で父子関係が肯定された資料では,同様にすべて矛盾しなかった。また否定例では,11例中8例がLDLR,GYPA,D7S8,GC型のいずれかの型で否定された。本法は,DNAタイピングが簡便,迅速で,同時に5つの型判定が可能な点,従来のMN式,GC型における表現型の結果を遺伝子型でさらに確認できる点など,親子鑑定に非常に有用性がもたれる結果であった。