hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品関連物質の坑変異原性について

ケルセチンの代謝活性化による変異原性(TA98)を抑制した化合物はPーアルセノソベンゾイックアシド,アソジン,Pートリルアルソン酸の3種であった.3茶の成分に関する研究:紅茶,ウーロン茶,日本茶,プアール茶の熱水抽出物について抗変異原物質の検索を行った.その結果日本茶がAFー2の変異原性を最も強く阻害した.また抽出物を高速液体クロマトグラフィーによって分画した結果通常いわれているカテキン類とは異なるフラクションに抗変異原活性が最も強くみられた.1物理的な反応による抗変異原性エームズテストにおける変異原の中で水に難溶なものは希釈溶媒に水を用いると変異原性が高まるというデータを得た。すなわち1-トニトロピレンをジメチルスルホキシドで2mg/m1に溶かし、希釈溶媒として水とジメチルスルホキシドを用いた時の変異原性をTA98,S9mik-プレインキュベーションの系で比較すると水を用いた時の方が約2.5倍高い変異原性を示した。この傾向は水に難溶な他の変異原でも確認された。この現象の機構は細菌の表面に存在する脂質と溶媒の溶解度との分配系数の差によって化学物質の菌体への物理的な吸着力が決定されることによるものと推定している。これは見方を変えれば変異原の溶解度を高める物質は水に難溶な変異原の活性を抑制するということで、新しい型の抗変異原性を提示したと考えている。2メイラード反応物の助および抗変異原性アラニンと同モルのグルコースを加え、沸騰水内で10時間加温して作成した既知変異原(AF-2.MNNG)対する作用をE.coli WP2uvfA(trp-)を用いて調べた。その結果低い投与量(10μ1/plate以下)ではAF-2の変異原性を助長し、高い投与量(100μ1/plate以上)ではMNNGの変異原性を抑制した。この様な効果はリジン,アルギニン,アスパラギン酸およびグルタミン酸とグルコースのMaillard反応物にも見られた。Maillard反応物は抗酸化作用をもつものが多く、そのため代謝活性化を阻害し抗変異原性を示すと考えられているが本実験では代謝活性化の系は用いていないので細菌の修復系に作用している可能性が強いと推定し、今後その実証を行う予定である。
ハイブリッド低気圧の実態と構造及び力学

傾圧性と積雲対流に伴う凝結加熱の両方がその発達に重要な役割を演ずるハイブリッド低気圧の実態と構造及び力学を事例解析、線形安定性解析、数値実験により調べた。その結果、梅雨前線上に生ずるメソαスケールの低気圧や冬季日本海を含む高緯度の海洋上にに発生するポーラーロウ、日本付近に豪雨をもたらす温帯低気圧などの低気圧の特性や力学が環境場の構造や凝結加熱によりどのように変化するかが明らかになった。本研究は、(1)事例研究、(2)理論解析、(3)数値実験の3つの課題を互いに密接に連携をとりながら遂行し、新野が全体の総括を行う計画で研究を遂行している。以下、平成18年度の研究実績の概要を各課題ごとに述べる。(1)事例研究(担当:新野)2005年10月に日本海に発現したポーラーロウの事例について、気象庁のルーティン観測データと客観解析データを用いて、低気圧の構造と上層擾乱も含む環境場の特徴を詳しく解析した。また、気象庁領域モデル(RSM)と気象庁非静力学モデル(JMANHM)を用いた数値シミュレーションにより、低気圧の再現を試みると共に、感度実験を行い低気圧の構造や発達機構を調べた。(2)凝結熱を伴う非地衡流傾圧不安定の理論解析(担当:伊賀)本研究では、鉛直方向のシアだけでなく南北方向にもジェット状の構造を持つ基本流で凝結加熱を考慮した場合の非地衡風の傾圧不安定の特性を調べるため、まず理想化した帯状流ジェットの線形不安定性の定式化を行い、行列法を用いてこの問題の固有値問題を解くプログラムを開発した。このプログラムを用いて、基本場のジェットの幅や傾圧性の強さ、凝結熱の大きさなどに対する不安定モードの特性の依存性を調べた。(3)ハイブリッド低気圧の数値実験(担当:柳瀬、新野)対流圏全層に及ぶ傾圧場や様々な緯度・季節における温度・水蒸気量の異なる環境におけるハイブリッド低気圧の発達・成熟を理想化した数値実験により再現するために非静力学モデルの境界条件等の改修を行い、水平格子間隔5kmの水平解像度を用いて、凝結加熱と傾圧性の度合いに応じて、低気圧の特性がどのように変化するかに関する基礎実験を行った。本研究は,(1)事例研究,(2)理論解析,(3)数値実験の3つの課題を遂行し,新野が全体の総括を行う形で研究を進めている。本年度の研究実績の概要は下記の通りである。(1)事例研究(担当:新野)2005年の梅雨前線上のメソα低気圧数例について,ルーティン観測と客観解析のデータを用いて,低気圧の構造他の環境場の特徴を解析した。また,気象庁の領域モデルや非静力学モデルを用いた数値シミュレーションにより,低気圧の再現を行い,詳しい解析を行った。更に,凝結熱や海面からの潜熱,顕熱フラックスの効果を調べる感度実験を行い,低気圧の発生,発達の機構や構造の変化を把握した。(2)凝結熱を伴う非地衡流傾圧不安定の理論解析(担当:伊賀)引き続き,鉛直方向のシアに加えて南北方向にジェット状をした基本流で凝結加熱を考慮した場合の非地衡風の傾圧不安定の特性を線形理論により調べた。この際,基本場としては梅雨期のメソαスケール低気圧が卓越する時期の環境の気候場を,梅雨前線南端の位置を揃えた平均により求め,その構造,力学,エネルギー収支などを詳細に調べると共に,観測で得られた擾乱の東西一鉛直構造の南北方向の変化と比較検討した。また,事例研究,数値実験の結果と比較して,相互の妥当性を検討した。気候場を求めるに当っては,その平均操作により,ジェットの幅が広め,傾圧性が弱めに出る可能性もあるので,これらのパラメータや凝結加熱の強さなどが変化した場合の増幅率最大の擾乱の特性についても調べた。(3)ハイブリッド低気圧の数値実験(担当:柳瀬,新野)平成19年度に行った様々な凝結加熱,傾圧性のもとでの予備的な水平解像度5kmの数値実験の結果を検討した。続いて,より幅広いパラメータ範囲と多様なパラメータ値に対して,本格的な数値実験を行い,これらの数値実験で得られた結果のエネルギー収支や熱収支,渦度収支などの詳細な解析を行った。ハイブリッド低気圧の実態と構造及び力学を明らかにするため、前年度に引き続き事例研究、理論解析、数値実験を平行して行った。事例研究においては、凝結熱と傾圧性の双方が重要な役割を演ずる顕著な事例(2003年10月13日の低気圧など)について、ドップラーレーダー等も含むルーティン観測データと客観解析データを用いて、低気圧のメソスケール構造の特徴を明らかにした。

理論解析については、引き続き鉛直方向と南北方向にシアを持つ基本流において、鱗加熱を考慮した場合の非地鯉の傾圧不安定の特性を線形安定性理論にもとついて調べた.基本場としては梅雨期のメソαスケ-ル低気圧が卓越する時期の環境の気候場を念頭に置いて解析したが、ジェットの幅や傾圧性凝結加熱の程度が異なる場合に、卓越する擾乱の構造・力学・エネルギー収支などがどのように変化するかも調べ、これらの結果に基づいて、個別の事例研究・とりわけ梅雨時の多様な環境場及びその中に生る擾乱の構造・力学に関する検討を行った。数値実験については前年度に行った凝結加熱・傾圧性を幅広いパラメー範囲で変化させた雲解像数値実験の結果について詳細なエネルギー収支や熱収支・渦度収支などの解析を行い、低気圧の構造と力学、エネルギ-収支に対する凝結加熱・傾圧性の効果を明らかにした。また、理想化実験の結果に基づいて、事例研究の数値シミュレーションで得られた低気圧の構造や線形不安定論の結果との比較検討を行った。
改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の開発

既製のキットを単に組み立てるのではなく,自ら工夫,製作,改良を行うことは技術教育上も,それに続く知的財産に関する教育上も有効であり,そのために効率的に改良が行える教材を開発した。また学習過程における模倣と創造の関係性に関する調査,検討を行った。日中で共通に利用できる知的財産に関する教材を開発した。中国,米国,韓国について知財教育の状況の調査を行った。日中については子どもたちの知的財産に関する知識,意識のアンケート調査を行い,比較した。米国だけでなく,中国,韓国も知的財産教育にかなり力を入れている。日本においても対応が必要である。平成25年度に計画した項目とその実績は以下のとおりである。(1)改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の開発・授業実施協力チームを対象とした研究会の開催:三重県内で中学生向けに行う合宿型のロボット作り「Jr.ロボコン2012in三重」,及び中学生創造アイディアロボットコンテスト三重県大会の打ち合わせの機会に合わせて本研究に関する意見交換を行った。・改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の改良と授業実践:上記のJr.ロボコンin三重において省エネルギーに関して改良活動に力点を置いたロボット作りを実践いただいた。・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表:上記の実践結果は環境・エネルギーに関する報告会で報告いただき,その上で次年度に実施する改良活動に力点を置いた授業実践のあり方について意見交換を行った。(2)中国,米国の教育との比較・実践・中国・米国で実施されている技術/知財教育手法の調査・整理(継続):12月に中国国内の協力中学校にて試行授業を行うに先立っての事前アンケートを実施,分析した。米国については,米国研究者とのメールによる意見交換,インターネット上の情報に加え,技術/知財教育に関する書籍をいくつか集積し,分析を進めた。・中国で実施する改良活動に力点を置いた技術/知財教育の改良と実践:日中で共通で実施できるように工夫した授業を11月に日本国内の商業高校で実施した。授業に先立ち事前,授業後に事後アンケートを生徒向けに行い,その分析を行った。これに基づき中国でも試行授業を行う予定で,予定している中国国内の中学校に置いて事前アンケートを実施した。授業実践は平成26年5月に実施予定である。・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表:日本国内の商業高校で実施した試行授業と事前事後のアンケート結果について学会で発表した。平成24年度に計画した項目とその実績は以下のとおりである。(1)改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の開発・中学校技術科教諭を中心とする授業実施協力チームの編成、・改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の検討,指導案づくりとその試行実践:三重県内で中学生向けに合宿型のロボット作りを実施している中学校教諭らに協力を呼び掛け、協力チームを編成するとともに、合宿型のロボット作りで改良活動に力点を置いた技術/知財教育を進めていただいた。、・すでに実施されている中学校技術・家庭科技術分野の技術/知財教育授業の整理:仙台、東京(2回)において開催された関連研究会に参加し、調査・整理を進めた。、・授業実施協力チームを対象とした研究会の開催:前述の合宿ロボット作りを担当する技術科教諭向けのメーリングリストにより本研究の主旨説明を行い、合宿ロボット作りの打ち合わせの際に意見交換を行った。、・上記試行結果の分析と改良案の検討、まとめ、発表:合宿型のロボット作りの実践についてまとめ、3月に三重大学で開催された関連の研究会で中学校教諭に発表いただいた。(2)中国、米国の教育との比較・実践・中国国内の特定の中学校、教員養成系大学とからなる実施チームの編成:5月に中国内蒙古師範大学を訪問し、同大学の研究者と研究打ち合わせを行い、中国国内の協力中学校についても依頼した。、・すでに中国・米国で実施されている技術/知財教育手法の調査・整理:6月に奈良において開催された関連の国際シンポジウムに参加・調査し、この結果を含めて整理を進めた。、・中国で試行実施する改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の検討,指導案づくりと実践:(1)の合宿型のロボット作りの実践を踏まえた中国版の実践方法の検討を進めた。、・上記試行結果の分析と改良案の検討、まとめ、発表:関連の発表を9月と11月に関係する研究会で発表した。平成26年度は本研究の最終年度にあたり,以下に示した計画の2項目ともこれまでの研究をまとめ,外部発表を行うことを重きを置いて進めた。(1)改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の開発

「電気おもしろものづくり」と題しての出前授業を平成27年2月から3月にかけ3回,異なる内容で小学校中・高学年向けに実施し,小学生にとってはチャレンジングな内容で改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の可能性を探る実践を行った。発明クラブの実践など「発明」を主眼にした活動は国内外とも多くの事例が見られるが,発明を内包したより大きな知財の観点から実施している例は限られる。これまでの[発明学入門」を「知財学入門」として実践した例についてその発展部分と課題をまとめ,論文化した。これまでの日本の知財教育の進展について調べた結果を書籍の一部としてまとめ,出版した。(2)中国,米国の教育との比較・実践平成26年5月に中国内モンゴル自治区の中学校において,日中で共通に実施できる義務教育段階の知財教育の試行授業を行った。これを国内で行った試行例と比較した結果をまとめ,学会で発表した。中国内モンゴル,武漢,上海において知財に関する意識調査を平成26年2月から3月にかけて行い,これまでにすでに実施済みの国内外の意識調査と合わせて分析を進めている。日中の知財の取り扱いについての調査から得られた知見を学会で発表し,また書籍の一部としてまとめ,出版した。米国の発明に関する子ども向けの書籍を購入し,その内容の傾向を調べた。韓国についても調査を拡げた。具体的には韓国の研究資料のあらましを日本語に翻訳し,その研究内容を調べた。また平成26年4月に大邱(テグ)教育大学を訪問し,知財に関する教員養成の状況、および大邱市内の小中学校内に併設されている発明教室を訪問し,聞き取り調査を行った成果について学会で発表した。知財教育当初平成24年度に実施予定であった「指導案づくりと実践」、「米国訪問調査」のうち,指導案づくりと実践を平成25年度に行った。ただし,中国における実践は平成26年5月に実施予定である。米国訪問調査は平成25年度においては米国研究者とのメールによる意見交換,インターネット上の情報調査,及び米国の関連書籍の集積・調査に変えた。これは調査を進めた結果,米国における改良活動に力点を置いた技術/知財教育は学校現場よりも民間で提供している学校外での取り組みが大きな役割を果たしており,この情報はインターネット上,民間が発刊している書籍で情報が得られる一方,訪問調査対応については慎重であることによる。上記のほかに平成25年度に予定していた以下の計画は上記の研究実績の概要で示したとおりほぼ予定どおり進展している。改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の開発・授業実施協力チームを対象とした研究会の開催・改良活動に力点を置いた技術/知財教育手法の改良と授業実践・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表(2)中国、米国の教育との比較・実践・中国・米国で実施されている技術/知財教育手法の調査・整理(継続)・中国で実施する改良活動に力点を置いた技術/知財教育の改良と実践・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表以上のように,平成24年で積み残した部分は回復し,平成25年度実施予定であったものはほぼ予定どおりすすめていることから,「おおむね順調」と判断した。
NMR構造解析のための磁場配向DNA分子の設計

約100ベースのsingle stranded DNAを得るためにM13バクテリオファージから精製した長鎖のsingle stranded DNAを切断した。2ケ所で合成DNAをアニールさせ制限酵素で切断した。アガロースゲルで分離し、ゲルエクストラクションキットで精製した。しあしキットのアフィンティが十分ではなく十分量得ることができなかった。DNA2重螺旋はその螺旋軸を磁場に対して垂直に向けようとする。DNA2重螺旋を環状にし平面的な分子とすることによって、その効果を増強して液晶にする事を目的にしている。まず、環状DNA2重螺旋を作るための方法を検討した。プラスミドも環状であるが大きすぎて平面的な性質を持たない。プラスミドを作る技術をそのまま応用して小さなものを作るのは反応効率の点で難しかった。さらにできたものが平面的であるとは思えない。というのは2重螺旋の巻き数によって、全体が超螺旋を作ってしまうからである。2重螺旋の1つの鎖を3ケ所で分断して環状と言うよりは3角形で巻き数が自由になれるようなものを作るのがよいと思われる。まず、1本めは100200塩基の大きさで環状にする。この大きさのものを大量に取るために1本鎖DNAをゲノムとするファージを用いる方法を用いた。相補鎖をあてがい必要な大きさのものを制限酵素で切り出す。環状にする部分も相補鎖をあてがいリガーゼを用いて繋ぐ。3角形の3辺に相当する相補鎖を混ぜアニールすることによって平面的な3角形の分子ができる。思ったものができているかは、十分量作って濃厚溶液にして磁場で配向するか調べてみないと分からない。今、効率を最適化しスケールアップする段階である。
結晶質岩の疲労劣化における構造的劣化促進要因の解析

長期にわたり徐々に進行する岩盤の劣化メカニズムは、とくに解明の急がれる重要な課題である。そこで、本研究では、長期にわたり繰り返される圧縮応力の変動によってもたらされる岩盤の疲労劣化について、内部に発生する欠陥やクラックの進展を詳細に観察、解析することにより、疲労劣化に特徴的な劣化メカニズムの理解を目指す。研究期間内に目指す具体的な目標は、工学的に重要な岩種の1つである結晶質岩を対象として、室内試験を行うことにより、疲労劣化のプロセスを解析し、疲労劣化を促進する構造的な要因を推定することである。とくに、通常の載荷試験では欠陥があまり進展しないと考えられている一軸圧縮強度の50-70%程度を最大載荷応力とした条件で疲労試験を行い、岩石の疲労について解析を行い、疲労劣化に特徴的な構造的な劣化促進要因の特定を目指す。これまで、内部状態のばらつきがなるべく少ないサンプルを作成、選定することを行い、内部の劣化状況を定量的に解析するためのマイクロフォーカスX線CTによる選定試料の撮影などを行った。さらに、実験における劣化段階の判定について検討を加え、サンプルに貼付したひずみゲージによりひずみ挙動を参考に劣化段階を判定する手法を採用することとし、この手法の高精度化を検討した。ところが、実験システムのデータ取得機器の不具合の可能性が判明し、影響を検討した結果、研究期間を1年延長し、実験システムを再検証の上、より精度の高い実験を行い、解析をすすめることとした。試験に供する結晶質岩の岩石サンプルの選定、実験結果のばらつきを抑えるために内部状態のばらつきが少ないサンプルの作成・選定を行った。また、劣化段階の判定を精度よく行う手法の検討を行った。しかしながら、実験システムのデータ取得機器の不具合の可能性があり、研究期間を1年延長し、再検証の上、より精度の高い実験を行うこととした。このようなことから、研究遂行が遅れていると判断せざるをえない。実験後の解析手法は、これまでの研究で概ね確立されているので、これまでの詳細な検討を踏まえて、適当な実験条件を設定し、研究計画を完遂したい。さらに、劣化状況の観察のためのマイクロフォーカスX線CTによる試料の内部撮影が有効である可能性が示唆されたことから、これらの成果も研究の解析に組み込む予定である。実験システムのデータ取得機器の不具合を解消し、より精度の高い実験を行い、研究を遂行する予定である。実験後の解析手法は、これまで行ってきた研究で概ね確立されているので、これまでの詳細な検討を踏まえて、適当な実験条件を設定し、研究計画を完遂したい。長期にわたり徐々に進行する岩盤の劣化メカニズムはとくに解明の急がれる重要な課題である。そこで、本研究では、長期にわたり繰り返される圧縮応力の変化によってもたらされる岩盤の疲労劣化について、内部に進行するクラックの発生・進展を詳細に観察、解析することにより、疲労劣化に特徴的な劣化メカニズムの理解を目指す。研究期間内に目指す具体的な目標は、工学的に重要な岩種の1つである結晶質岩を対象として、室内試験を行って疲労劣化プロセスを解析し、疲労劣化を促進する構造的な要因を推定することである。とくに、圧縮破壊強度の50-70%程度を最大載荷応力とした条件で岩石の疲労劣化について解析を行い、構造的な劣化促進要因の特定を目指す。本年度は、まず試験に供する結晶質岩の岩石サンプルの選定を行い、サンプルの個体差による実験結果のばらつきを極力抑えるために、内部状態のばらつきがなるべく少ないサンプルを作成、選定することを行った。つぎに、重要な指標となる劣化段階の判定について、これまで、サンプルに貼付したひずみゲージによるひずみ挙動を参考にしながら劣化段階を判定する手法を取り入れていたが、これにデジタル画像撮影・解析を組み合わせる手法を検討した。これらの検討結果を、実実験において検証の予定であったが、最終的に実験システムの調整が上手くいかなかったことから、試験実施ができず次年度に繰り越すこととした。しかしながら、実験システムの調整が上手くいかなかったことから、予定していた試験実施を次年度に繰り越すこととした。平成28年度中にこれらの検証を行うことができなかったことから、研究遂行が若干遅れていると判断せざるをえない。実験後の解析手法は、これまでの研究で概ね確立されているので、計画の大きな遅れにはならないと予想している。とくに、通常の載荷試験ではクラックがあまり進展しない圧縮破壊強度の50-70%程度を最大載荷応力とした条件で岩石の疲労劣化について解析を行い、疲労劣化に特徴的な構造的な劣化促進要因の特定を目指す。本年度は、昨年度に引き続き試験に供する結晶質岩の岩石サンプルの選定を行い、内部状態のばらつきがなるべく少ないサンプルを作成、選定することを行った。さらに、内部の劣化状況を定量的に解析するためのマイクロフォーカスX線CTによる選定試料の撮影などを行った。

つぎに、実験における劣化段階の判定について検討を加え、サンプルに貼付したひずみゲージによりひずみ挙動を参考に劣化段階を判定する手法を採用することとし、この手法の高精度化を検討した。これらの手法を実実験において検証の予定であったが、最終的に実験システムの調整が上手くいかなかったことから、試験実施ができず次年度に繰り越すこととした。試験に供する結晶質岩の岩石サンプルの選定、実験結果のばらつきを抑えるために内部状態のばらつきが少ないサンプルの作成・選定を行った。また、劣化段階の判定を精度よく行う手法の検討を行った。しかしながら、実験システムの調整が上手くいかなかったことから、予定していた試験実施を次年度に繰り越すこととした。実実験が実施できなかったことから、研究遂行が遅れていると判断せざるをえない。しかしながら、実験後の解析手法は、これまでの研究で概ね確立されているので、これまでの詳細な検討を踏まえて、適当な実験条件を設定し、研究計画を完遂したい。一方、実実験が遅れてはいるが、劣化状況の観察のためのマイクロフォーカスX線CTによる試料の内部撮影が有効である可能性が示唆されたことから、これらの成果も研究の解析に組み込む予定である。長期にわたり徐々に進行する岩盤の劣化メカニズムは、とくに解明の急がれる重要な課題である。そこで、本研究では、長期にわたり繰り返される圧縮応力の変動によってもたらされる岩盤の疲労劣化について、内部に発生する欠陥やクラックの進展を詳細に観察、解析することにより、疲労劣化に特徴的な劣化メカニズムの理解を目指す。研究期間内に目指す具体的な目標は、工学的に重要な岩種の1つである結晶質岩を対象として、室内試験を行うことにより、疲労劣化のプロセスを解析し、疲労劣化を促進する構造的な要因を推定することである。とくに、通常の載荷試験では欠陥があまり進展しないと考えられている一軸圧縮強度の50-70%程度を最大載荷応力とした条件で疲労試験を行い、岩石の疲労について解析を行い、疲労劣化に特徴的な構造的な劣化促進要因の特定を目指す。これまで、内部状態のばらつきがなるべく少ないサンプルを作成、選定することを行い、内部の劣化状況を定量的に解析するためのマイクロフォーカスX線CTによる選定試料の撮影などを行った。さらに、実験における劣化段階の判定について検討を加え、サンプルに貼付したひずみゲージによりひずみ挙動を参考に劣化段階を判定する手法を採用することとし、この手法の高精度化を検討した。ところが、実験システムのデータ取得機器の不具合の可能性が判明し、影響を検討した結果、研究期間を1年延長し、実験システムを再検証の上、より精度の高い実験を行い、解析をすすめることとした。しかしながら、実験システムのデータ取得機器の不具合の可能性があり、研究期間を1年延長し、再検証の上、より精度の高い実験を行うこととした。
グリセオ-ル酸(CAMP-分解酵素阻害剤)による緑内障の基礎的研究

1.眼圧、血圧動態の研究(1)眼清の動態GA処理眼と対処眼の間に生じた最大眼清差は0.5%エステルGAでは1.2mmHg、1%GAエステルでは2.0mmHg、2%GAエステルでは3.8mmHgと用量依存性の反応があった。(2)血圧の動態2%GA100μ1結膜下注射は血圧、心拍数に何等影響を及ぼさなかった。2.毛様体上皮細胞のcAM動態の研究GAの添加によって家兎虹毛様体組織中のcAMP濃度は著明に上昇した。100μ1GAエステル添加では同量のIBMX添加時は比べ4倍以上のcAMP濃度が得られた。3.形態学的研究光顕レベルでも、電顕レベルでも、GAエステル点眼後、いずれの時点でも毛様体上皮細胞、角膜、網膜には変化を見出せなかった。4.眼房水動態の研究フルオロフォトメトリ-角膜法で求めた房水産生量は、GA処理眼では2.63±0.27μ1/min、対象眼では3.35±0.27μ1/minとGA処理眼で有意に減少していた(p<0.05)。房水流率、ぶどう膜強膜流出量に、にはGAエステルを点眼しても影響がなかった。5.GAの眼内移行の検討トリチウムでラベルした、2%GAエステルを点眼すると、点眼1時間後の時点で総点眼量の12.367%が結膜に、0.065%が角膜に、0.010%が前房水に、0.017%が虹彩に、また、0.010%が毛様体に検出された。6.GAのメラニン色素との結合実チモロ-ルとGAエステルの合成メラニン色素との結合量を測定した。チモロ-ルはメラニン色素に濃度依存的に結合した。しかし、GAエステルはメラニン色素と結合しなかった。1.眼圧,血圧動態の研究(1)眼圧の動態健常白色家兎に対する1%GA50μl点眼では点眼後2時間の時点で2%GAの点眼では15時間の後の時点で有意な眼圧下降が得られた。GA処置眼と対照眼の間に生じた最大眼圧差は0.5%GAでは1.2mmHg,1%GAでは2.0mmHg、2%GAでは3.8mmHgと用量依存生の反応がみられた。1%GAの結膜下注射ては注射後4時間と5時間の2時点で、2%GAの結膜下注射では注射後3、5、6時間の3時点で処置眼の眼圧は有意に下降した。1%GA硝子体内注入では有意な眼圧下降が5日間持続し、その最大眼圧下降幅も4.2mmHgと大きかった。0.003%イソプロテレノール単独点眼では最大2.75mmHgの眼圧下降が得られ、1%GA単独点眼では最大2mmHgの眼圧下降が得られた。この両者の組み合わせ点眼では、最大5.0mmHgの眼圧下降が得られた。(2)血圧の動態2%GA100μl結膜下注射は血圧、心拍数に何等影響を及ぼさなかった。2.毛様体上皮細胞のcAMP動態の研究

ラジオイムノアッセイ法と高速液体クロマトグラフィー法(HPLC)の両者で毛様体上皮細胞のcAMP濃度を検討をしたが、いずれの場合でもGAの添加によって家兎虹彩毛様体組織中のcAMP濃度は著明に上昇した100μlGA添加では同僚のIBMX添加時と比べ4倍以上のcAMP濃度が得られた。3.形態学的研究光顕レベルではGA投与後24時間の時点で毛様体突起の軽度は膨化と毛細血管の軽度の拡張がみられたが、毛様体上皮細胞、角膜、網膜には何等変化が無かった。電顕レベルではGA点眼後、いずれの時点でも毛様体上皮細胞、角膜、網膜には変化を見出せなかった。1.眼房水動態の研究フルオロフォトメトリ-角膜法で求めた房水産生量は、GA処置眼では2.63±0.27μ1/min、対象眼では3.35±0.27μ1/minとGA処置眼で有意に減少していた(p<0.05)。房水流出率、ぶどう膜強膜流出量、房水蛋白濃度にはGAエステルを点眼しても影響がなかった。GAエステルの眼圧下降機序は、主として房水産生の抑制によるものと考えられた。また、GAエステルの点眼は、血液房水関門に大きな影響を与えないと考えられた。2.GAの眼内移行の検討トリチウムでラベルした、GAエステルを点眼すると、点眼1時間後の時点で総点眼量の12.367%が結膜に、0.065%が角膜に、0.010%が前房水中に、0.017%が虹彩に、また、0.010%が毛様体に検出された。3.GAのメラニン色素との結合実験GAエステル、チモロ-ルのメラニン色素との結合量を測定した。メラニン色素はド-パとチロシナ-ゼから合成した。チモロ-ルメラニン色素に濃度依存的に結合した。しかし、GAエステルはメラニン色素と結合しなかった。チモロ-ルの白色家兎に対する眼圧下降作用は、有色家兎に対するものよりも大きかった。GAエステルの眼圧下降作用は白色家兎、有色家兎の間で差がなかった。
一酸化窒素により生じるDNA損傷の遺伝的影響と修復機構の解明

一酸化窒素はDNA塩基の脱アミノ化を誘発し、グアニンからはキサンチンとオキザニン(Oxa)が生成する。これまでの研究で、Oxaは生体内物質とクロスリンクし、二次的損傷に変化するとを明らかにした。本研究では、これらの遺伝的影響と修復機構を検討した。まず遺伝的影響を検討するため、Oxaおよびスペルミン(Sp)とクロスリンクしたOxa(Oxa-Sp)を含むオリゴヌクレオチドを鋳型としてin vitroでDNA複製を行い複製が阻害される部位、複製阻害の強さ、損傷部位に取り込まれるヌクレオチドを解析した。OxaおよびOXA-Spは、それぞれ中程度および強い複製阻害効果を示した。Oxaには、dCMPおよびdTMPが1:0.72の効率で取り込まれ、Oxa-SpにはdAMPが低い効率で取り込まれた。よって、Oxaは中程度の致死効果を示すが、損傷乗り越え合成(TLS)が起こるとG:C-A:T transitionを誘発すること、一方Oxa-Spは強い致死効果を示すが、TLSが起こるとG:C-T:A transversionを誘発することが示された。次に修復機構を検討するため、塩基除去修復酵素を用いてOxaに対する除去活性を検討したが、その結果これらのOxaに対する除去活性は極めて弱かった。一方、Oxa-Spに対する活性は用いたすべての塩基除去修復酵素で認められなかった。Oxa-Spはかさ高い損傷であることから、ヌクレオチド除去修復(NER)機構により修復される可能性が高い。そこで、UvrABCヌクレアーゼおよび細胞粗抽出物を用いて、Oxa-Spに対するNER切断活性を検討した。Oxaを含む基質は切断されなかったが、Oxa-Sp含む基質は効率良く切断され、Oxa-SpがNER機構により修復されることが明らかとなった。これまでの研究で、Oxaは生体内物質とクロスリンクし、二次的損傷に変化することを明らかにした。本研究ではそれらの遺伝的影響と修復機構を検討した。Oxaは複製阻害を示したがOxa-Spは複製を阻害した。OxaにはdCMPおよびdTMPが1:0.72の効率で取り込まれることが示されOxa-Spでは,dAMPが低い効率で取り込まれた。よって,Oxaは中程度の致死効果を示すが,損傷乗り越え合成が起こるとG:C-A:T transitionを誘発すること、一方Oxa-SpはOxaより強い致死効果を示すが,損傷乗り越え合成が起こるとG:C-T:A transversionを誘発することが明らかとなった。次に修復機構を検討するため、塩基除去修復酵素を用いてOxaに対する除去活性を検討した。その結果,AlkA, hMPGでOxaの除去活性が認められた。しかし,両酵素のOxaに対する除去活性は極めて弱かった。Oxa-SPはかさ高い損傷であることから、ヌクレオチド除去修復機構(NER)により修復される可能性が高い。そこでUvrABCヌクレアーゼおよび細胞粗抽出物を用いてOxa-Sp DNAに対するNER切断活性を検討した。Oxaを含む基質は切断されなかったが,Oxa-Sp含む基質は効率良く切断された。これらの酵素はOxa-SpがNER機構により修復されることを示している。
体系的観点をとりいれた最適性理論にもとづく日本語音韻史研究

本研究では、次の2点を中心とする成果をえた。第一には、京阪語史の中で生じたと考えられる分節-超分節特徴間の相関(すなわちVoiceless-HighPitch v.s. Voiced-LowPitch)について、そのような有標性制約のランキング昇格が体系的に生じたと考えられる時期は、平家正節期よりも下ると考えられる点。第二に、通常白声や口説で無譜記になることがない、WH疑問文中のFocus要素である疑問詞が、無譜記となる一つの場合として、罵倒のような強い感情態度を伴う表現に直接後続した場合があり、その場合両者が統語的修飾関係になくても、Focus要素より左周辺部に位置したEmphatic要素の卓立により、Focus要素の卓立が抑制されたケースとみなしうる点を、最適性理論の枠組みをもとに分析した点、である。本研究では、日本語の現代諸方言音調データと平家正節を中心としたアクセント史資料データをもとに比較・対照研究を行い、体系的観点をとりいれた最適性理論の枠組みにもとづき、理論的分析を行おうとしている。研究初年度にあたる平成20年度には、アクセント史資料の文献調査を行うとともに、海外の関連シンポジウムに出席し、理論的枠組みの最新の研究動向について、情報収集をおこなった。また、これまでの調査結果にもとづき、現代共通語・京都語・倉敷語および平家正節データという四つの日本語変種における「モ」のアクセントデータを対照し、下の11.に記した研究論文1篇の発表をおこなった。そこでは、主に次の2点について論じている。1)現代京都語で生じている低起無核化は平家正節期よりも新しい発達と考えられる点、2)共通語と、倉敷語をはじめとする5地点の岡山語・広島語データとを調べると、全面否定の「不定語+モ」のアクセントを、各地の基底における不定語およびモのアクセント特徴指定だけからすべて計算することはできないと考えられる点。研究2年目にあたる平成21年度は、前年度に引き続き、資料のデータベース化をさらにすすめるとともに、海外の関連学会に出席して理論的枠組みの最新動向について情報収集を行い、また平成21年度中に成果を刊行・発表するところまでは進まなかったが、これまでの本研究による成果をもとに、共著図書(岩波書店『シリーズ日本語史第1巻音韻史』等)へ寄せる原稿草稿を執筆して編集者のもとへ届けるとともに、国内の関連学会(日本語学会)でのシンポジウム企画(2010年10月23日「イントネーション研究の現在」)を主担当者として立て、また、単独で平成22年度に海外の国際会議(2010年5月28日International Phonetics-Phonology Conference Shanghai)で研究成果発表を行うためのアブストラクト投稿を行い、発表を受理されている。翌平成22年度に本研究により得た成果を本格的に発表するための礎となる活動を着実に進めた年であったといえる。本研究では、日本語の現代語音調データと平家正節を中心としたアクセント史資料データをもとに、体系的観点をとりいれた最適性理論の枠組みにもとづき、理論的分析を行った。研究最終年度にあたる平成22年度は、これまでに行った資料の調査・データベース化作業と理論的分析結果をもとにさらにそれらをブラッシュアップし、研究成果の発表を積極的に行った。具体的には次の3種の成果発表を行った。1)海外で催される国際会議で本研究成果の一部を盛り込み3件の発表を行った。2)国内で刊行される日本語音韻史をテーマにした単行本の記述に本研究成果の一部を盛り込んだ。3)国内の関連学会で開催されるシンポジウムの企画運営に参画しそこでの討議に本研究成果の一部を反映させた。2)岩波書店刊『シリーズ日本語史第1巻音韻史』の本研究代表者担当部分(2011年秋刊行予定)。3)日本語学会2010年秋季シンポジウム「イントネーション研究の現在」の企画に携わり、司会を務め、そこでの討議に本研究成果の一部を反映させた(『日本語の研究』7-2:75-80に報告掲載)。
高等教育における物質科学教育用総合学習教材開発のための基礎的研究

高等教育における,物質科学教育用総合実験教材を開発するための基礎的研究として,以下の内容について検討を行った。(1)物質の磁気的,電気的性質についての実験教材として磁気天秤の開発と教材化。(2)物質と電磁波の相互作用による諸現象を考察する実験教材として電波吸収体を用いたマイクロ波の反射,透過,吸収実験教材の開発。(3)物質の熱化学反応についての実験教材の開発。(4)物質の磁気的,電気的性質について考察するためのトルク磁力計の開発と教材化。(5)物質と電磁波の相互作用による諸現象を考察するために,電波吸収体を用いた物質中の電磁波の位相速度を測定する実験教材の開発(6)磁性体の磁気相転移と電気伝導に関する物性実験教材の開発。(7)物質の熱化学反応と反応速度の学習についての実験教材の開発。これらの研究を基に,物質の熱的性質や,熱分解反応を測定・解析する手法を用いた実験教材を開発し,熱分解反応におけるいくつかの典型物質,及び(当該反応を学習するのに適した物質とその反応)を提案した。そして,これまでに検討した物質科学教育用教材を用いた総合的学習教材について検討した。高等教育における,物質科学教育用総合実験教材を開発するための基礎的研究として,本年度は(1)物質の磁気的,電気的性質についての実験教材として磁気天秤の開発と教材化,(2)物質と電磁波の相互作用による諸現象を考察する実験教材として電波吸収体を用いたマイクロ波の反射,透過,吸収実験教材の開発,(3)物質の熱化学反応についての実験教材の開発を行った。(1)教育用高温磁気天秤の開発と教材化磁場09kOe,温度範囲77K1300Kので磁性体の磁化曲線,及び磁化の温度依存を測定する磁気天秤を製作し,鉄属元素,希土類元素,及びその化合物を用いて,物質の磁気的性質を理解するための実験教材の検討を行った。本装置では,鉄,ニッケル,コバルト等の典型的な強磁性体や,各種反強磁性体の磁化過程,磁気相転移温度の考察が可能である。(2)電波吸収体を用いたマイクロ波の透過,反射,吸収特性実験教材の開発電磁波は直接感知することができないため,波動としての性質や物質との相互作用を理解することが比較的困難である。可視光線による種々の教材に加えて,マイクロ波を用いて反射,透過,回折等の波動の性質と電磁波の吸収を測定し,電磁波動の性質を理解するための教材開発を行った。本教材は近年,携帯電話やマイクロ波通信などの発達に伴い,社会問題化している電磁干渉や電波障害などの現象を理解する電磁環境教育用教材としても利用かのうである。(3)熱測定における実験教材の開発物質の熱的性質や,熱分解反応を測定・解析する手法を用いた実験教材を開発し,熱分解反応におけるいくつかの典型物質,及び(当該反応を学習するのに適した物質とその反応)を提案した。高等教育における,物質科学教育用総合実験教材を開発するための基礎的研究として,本年度は(1)物質の磁気的,電気的性質について考察するためのトルク磁力計の開発と教材化,(2)物質と電磁波の相互作用による諸現象を考察するために,電波吸収体を用いた物質中の電磁波の位相速度を測定する実験教材の開発,(3)磁性体の磁気相転移と電気伝導に関する物性実験教材,(4)物質の熱化学反応と反応速度の学習についての実験教材の開発等を行った。(1)教育用磁気異方性測定装置の開発と教材化身近な強磁性体である,鉄,ニッケル,コバルトを用いて,強磁性体の磁気異方性を測定する装置を開発し,磁気異方性を学習する実験教材の検討を行った。(2)単層型電波吸収体を用いた物質中の電磁波の位相速度測定実験単層型電波吸収体の1/4λ共鳴現象を利用して,整合厚みと整合周波数から,損失媒質中における電磁波の位相速度を測定する実験教材の検討を行った。(3)磁性体の磁化率,電気抵抗率の測定による磁気相転移の観測液体窒素等の寒剤を用いて,磁性体の磁化率,及び電気抵抗率を測定し,磁気相転移に伴うこれら物理量の異常を観測して,相転移の考察を行う実験教材の検討を行った。

(4)物質の熱化学反応と反応速度学習教材の開発物質の熱化学反応に伴うエネルギー変化,エントロピー変化などを測定し,反応機構,反応速度等を考察する実験教材について検討を行った。本研究で検討を行った教材を総合して,物質の物理的,化学的性質の測定による物質科学実験用教材モジュールについて検討した。
トポロジーにおける実験数学

本研究は,トポロジーにおける実験数学の研究形態のプロトタイプを提案することを主眼として,この1年間企画調査を行った.当初の予定通り,夏にイギリスを訪問し,Experimental Mathematics誌の初代編集長であったD.Epstein教授,および実験数学を代表する書物Indra's Pearlsの著者のであるC.Series教授,D.Wright教授とトポロジーにおける実験数学の現状について意見交換し,米国および英国の情報を収集した.その結果,実験数学の裾野が拡がる過程では,実装するアルゴリズムに話を絞るのが数学上の問題と計算上の問題を同じ土俵で議論するのに有効であり,さらに協調的な実験数学の研究につながる例が多かったことを知った.そこで12月に予定していた研究集会「トポロジーとコンピュータ」は,このことを念頭においてプログラムを組み東工大で開催した.とくに,多項式解法プログラムの作成者と基本群の表現の研究者の共同研究の発表では,当初は違う問題を解く目的で設計されたアルゴリズムがこの場合に妥当であるかどうかを,実験成果だけからでなくより実証的に示せないかなどの,数学と計算の双方で新たな課題が出るという討論の展開があった.確かにアルゴリズムは,論証を重んじる数学と技術を重視する計算を結びつけるスポットであり,それを主役に置くことにが実験数学の研究およびその発表形態のプロトタイプになり得ることが確認できた.今後はこの企画調査の成果を,サマースクール形式でのプログラミング技術講習会,およびアルゴリズム指向の新しい研究集会の企画につなげ,平成17年度に実行に移す予定である.本研究は,トポロジーにおける実験数学の研究形態のプロトタイプを提案することを主眼として,この1年間企画調査を行った.当初の予定通り,夏にイギリスを訪問し,Experimental Mathematics誌の初代編集長であったD.Epstein教授,および実験数学を代表する書物Indra's Pearlsの著者のであるC.Series教授,D.Wright教授とトポロジーにおける実験数学の現状について意見交換し,米国および英国の情報を収集した.その結果,実験数学の裾野が拡がる過程では,実装するアルゴリズムに話を絞るのが数学上の問題と計算上の問題を同じ土俵で議論するのに有効であり,さらに協調的な実験数学の研究につながる例が多かったことを知った.そこで12月に予定していた研究集会「トポロジーとコンピュータ」は,このことを念頭においてプログラムを組み東工大で開催した.とくに,多項式解法プログラムの作成者と基本群の表現の研究者の共同研究の発表では,当初は違う問題を解く目的で設計されたアルゴリズムがこの場合に妥当であるかどうかを,実験成果だけからでなくより実証的に示せないかなどの,数学と計算の双方で新たな課題が出るという討論の展開があった.確かにアルゴリズムは,論証を重んじる数学と技術を重視する計算を結びつけるスポットであり,それを主役に置くことにが実験数学の研究およびその発表形態のプロトタイプになり得ることが確認できた.今後はこの企画調査の成果を,サマースクール形式でのプログラミング技術講習会,およびアルゴリズム指向の新しい研究集会の企画につなげ,平成17年度に実行に移す予定である.
高放射線感受性である学童・幼児を護るＥＳＤ　教育・保育者用簡易土壌測定法の構築

福島第一原子力発電所の事故によって汚染された教育・保育施設のさらなる回復とともに、教育・保育者が自ら放射能の測定・評価を行い、放射線や放射能汚染から子どもを護るための、持続可能な開発のための教育(ESD)を行うプログラムを作成することを目的としている。特に、今後汚染状況が変化し、正確な評価が難しくなると予想される福島第一原子力発電所事故による「土壌中の放射性セシウム」の測定に関する安価かつ簡易の試料採取方法・解析方法を開発し、本方法を教育・保育施設に実践してもらう。さらに継続的に本方法を発展させていき、よりよい放射能教育環境の構築を目指す。
神経断裂に対するシュワン細胞封入ポリマーカプセルによる修復

新生児ラット(Day1-3)の後根神経節を摘出し、Kimらの方法で培養してシュワン細胞の大量培養を行った。ラット顔面神経の頭蓋外に出た部位を露出し、脳動脈瘤クリップ(スギタ1番)でcrush injuryを与えた(2分間)。その後、シュワン細胞をコラーゲンゲル0.3mlに1.0x10^8/mlの濃度で調節し、それをポリマーカプセル(クラレ社)内部に塗布してcrush injury部を被覆した。対照群はコラーゲンゲル0.3mlのみをポリマーカプセル内部に塗布して被覆した。機能回復の程度は誘発筋電図にて神経伝導速度を25mmの神経距離で、crush前、crush直後、crush後14日目と経時的に測定した。Crushinjury前の神経伝導速度は47.6±6.8m/s(mean±SE)であったが、crush直後は11.8±2.7m/sに低下した。crush後14日目には、対照群は11.2±3.6m/sであったのに対して、シュワン細胞を移植した群では30.3±8.6m/sまで有意に回復した。シュワン細胞の同種移植による神経機能回復は効果は認められるものの、免疫拒絶の問題、シュワン細胞のどの物質または機能によって神経再生が行われたかが明らかでない。以上の理由より今後、臨床で汎用性に用いる治療法としては問題が多いと考えられた。そこで、現在はapoptosis抑制遺伝子のBcl-2を髄腔内に導入することにより、神経細胞等の一時的にしても虚血および神経損傷に対する耐性を獲得させる研究の方向に移行している。Hvj-LacZおよびHvj-Bcl-2をラット大槽内に導入したところ、脳幹部を中心に広範囲に神経細胞に遺伝子発現されるようになることが確認され、これより生理学的検討を行う予定である。14日目の誘発筋電図測定後、ラットを潅流固定し、ポリマーカプセルで被覆した神経を摘出し、パラフィン包埋して形態学的に検討した。しかしながら、形態学的にs-100蛋白陽性細胞は神経周囲に存在したが、内因性の細胞か移植した細胞かを同定することができなかった。今年度の研究により、同種シュワン細胞をcrush injuryした顔面神経周囲に移植することで、14日以内という比較的はやい時点で機能回復しうることが示唆された。しかしながら、移植細胞の同定、機能回復のメカニズムは明らかにできず、来年度の課題として残った。

ラット顔面神経の頭蓋外に出た部位を露出し、脳動脈瘤クリップ(スギタ1番)でcrush injuryを与えた(2分間)。その後、シュワン細胞をコラーゲンゲル0.3mlに1.0x10^8/mlの濃度で調節し、それをポリマーカプセル(クラレ社)内部に塗布してcrush injury部を被覆した。対照群はコラーゲンゲル0.3mlのみをポリマーカプセル内部に塗布して被覆した。機能回復の程度は誘発筋電図にて神経伝導速度を25mmの神経距離で、crush前、crush直後、crush後14日目と経時的に測定した。Crushinjury前の神経伝導速度は47.6±6.8m/s(mean±SE)であったが、crush直後は11.8±2.7m/sに低下した。crush後14日目には、対照群は11.2±3.6m/sであったのに対して、シュワン細胞を移植した群では30.3±8.6m/sまで有意に回復した。シュワン細胞の同種移植による神経機能回復は効果は認められるものの、免疫拒絶の問題、シュワン細胞のどの物質または機能によって神経再生が行われたかが明らかでない。以上の理由より今後、臨床で汎用性に用いる治療法としては問題が多いと考えられた。そこで、現在はapoptosis抑制遺伝子のBcl-2を髄腔内に導入することにより、神経細胞等の一時的にしても虚値および神経損傷に対する耐性を獲得させる研究の方向に移行している。Hvj-LacZおよびHvj-Bcl-2をラット大槽内に導入したところ、脳幹部を中心に広範囲に神経細胞に遺伝子発現されるようになることが確認され、これより生理学的検討を行う予定である。
好中球細胞外トラップが誘導する膵癌転移形成促進性微小環境の解析

癌間質相互作用が重要な役割を果たしている膵癌の転移形成において好中球細胞外トラップ(Neutrophil extracellular traps:以下NETs)が癌関連線維芽細胞を活性化し、転移促進的な微小環境を形成する可能性が示唆されており、本研究において、膵癌肝微小転移巣の癌関連線維芽細胞の誘導におけるNETsの役割を明らかにし、肝転移を制御する治療標的となりうるか検討することを目的としている。膵癌自然発生モデルであるKPCLマウスにおいてNETsによって放出された細胞外DNAを可視化するため、解剖前に細胞膜非透過性核染色剤を血管内に投与し、腫瘍を取り出して蛍光顕微鏡で観察したところ、病巣内で細胞外DNAが観察され、NETsが誘導されていることが示唆された。GFPを導入した膵癌細胞を脾臓に局注し形成した肝転移モデルマウスを経時的に解剖して観察したところ、微小転移巣で癌関連性線維芽細胞の出現に先立って好中球の集簇が見られた。また、NETs阻害剤であるDNaseIを腹腔内に投与すると、肝転移の形成が抑制され、その微小転移巣をGFP、α-SMAの免疫染色で観察すると、コントロール群と比較して、癌細胞数が減少し、癌細胞に対する癌関連線維芽細胞の割合(α-SMA/GFPの面積比)も有意に低下していた。in vitroでは、好中球と膵癌細胞を間接共培養すると、NETsの形成が促進され、さらに、NETsを誘導した好中球と肝星細胞との間接共培養では、肝星細胞の遊走能が亢進した。以上より、膵癌細胞が好中球と相互作用することによってNETsがおこり、癌関連線維芽細胞の誘導を促進することで、肝転移形成を促進している可能性が示唆された。以上についての論文作成中である。NETsが肝転移形成において促進的な役割を果たしている点までは検討が進んでおり、今後はその転移促進の機序の解明と治療標的となり得る因子の検討を行っていく。マウスモデルでの解析を進め、NETsによる転移形成機序を解明する。その一方で、ヒト由来の試料を用いた実験モデルを作成し、ヒト膵癌肝転移におけるNETsの働きについての検討を進める。NETsが肝転移形成において促進的な役割を果たしている可能性がわかり、研究計画はおおむね順調に進展しており、資金を有効に使うことができたため。次年度は研究用試薬、器材等に使用予定である。
近似法とその応用

1.バナッハ空間において、有界線形作用素の反復からなる近似法に対して、その飽和属をバナッハ部分空間の相対完備化によって特徴づけた。この結果は、各種の積分作用素、マルチプライヤ-作用素、総和法によって誘導される近似法へ応用される。2.正標数体上の射影平面内の完備非特異曲線についての手短な証明。また、正標数体上の射影空間内の完備既約曲線に付随して現れる数列のosculating developablesを用いた解釈。3.A-型代数群のコホモロジ-について、表現論的方法とコホモロジ-作用素を使って、Andersen-Jantzenの問題を解決。4.量子力学における観測理論に対して、群論的手法を応用し、波束の収縮、エントロピ-生成等について研究。5.ベ-タ分布の幾何学的応用としてIR^nのball内のN個の点の集合の超平面上のN個の点による近似。n点集合による近似に関するJohnson-Lindenstraussの補題の改良。6.一般化されたflag多様体をファイバ-とする任意のk-orientable/fibrationをk-係数セ-ルスペクトル列が自明であるための必要十分条件を求めた。7.複素超曲面上の孤立特異点のミルナ-数を一定に保つ変形のパラメ-タ-を変数として含む原子形式の検算を行い、またその際現れるAppellの超幾何微分方程式の局所解の状況を中心に調べた。8.バナッハ空間において、合成積作用素からなる近似法に対して、その近似精度を核関数の高次のモ-メント及び被近似要素の連続率を用いて評価。この結果は、各種の関数空間を含む育次バナッハ空間における合成積近似法へ応用される。9.ヒルベルト空間上のハイポノ-マル作用素と複素平面内の閉集合に対して、解析的ベクトル値関数の存在に関するK.Clanceyの結果のM-ハイポノ-マル作用素に対する予想。10.超準解析を用いたLoeb測度の見地より、非可換確率論における有限で離散な超準的In-型因子からII_1-型因子が構成できる。