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新規アポトーシス制御分子ヌクリングの炎症性及び腫瘍性疾患発症への作用機序の解明

ヌクリングノックアウトマウスやヌクリングノックダウンの系を用い、ヌクリングの遺伝子欠失はNF-・B活性化異常に伴うアポトーシス経路の異常を誘導し、その結果として細胞障害性ストレスに対して抵抗性を獲得していることを明らかにした。これが肝炎・肝癌発症率の上昇をもたらしている一因であることが強く示唆された。以上の成果は肝炎・肝癌発症機構の解明及び新規治療戦略への発展に結びつくことが期待される。本研究は、新規アポトーシス制御分子「ヌクリング」の、ヒト生体内における生理機能と病態における意義の解明を目標としている。ヌクリングKOマウスでは肝炎・肝ガンの自然発症率が生後一年を経過した集団で著増することが観察されている。我々はヌクリング失活によるNF-kB活性化異常が重要な発症の一因と考えている。本年度は、ヌクリングKOマウスにおけるNF-kB活性化異常の発症機序を解明するために、ヌクリングのNF-kB経路における作用機序を検討した。ヌクリングは細胞障害性ストレス応答蛋白として、特にTNFa刺激による発現誘導が強い。TNFaはNF-kB経路の活性化因子でもある。ヌクリングの発現にTNFa/NF-kB経路が関与しているか否かを検討した。具体的にはNF-kB活性化が認められないNF-kB p50 KOマウス由来の細胞を用いて、TNFa刺激によるヌクリングの発現をRT-PCR,Northem blot,Westem blot等で検討した。その結果、p50 KOマウス由来細胞ではTNFa刺激によるヌクリングの発現誘導が認められなかった。つまりヌクリングはNF-kB経路によって制御されていることが明らかとなった。TNFa刺激後、ヌクリングは一過性に発現上昇が観察される。このことからヌクリングは何らかの代謝経路により分解制御されていることが予想された。TNFa刺激により誘導される分解経路として、IkBaの分解を行うプロテアゾーム系、そしてアポトーシス経路におけるカスパーゼ系が挙げられる。そこで我々はこれらの分解経路に対する阻害剤を用いて、ヌクリングの発現に対する影響を調べた。その結果、ヌクリングはプロテアゾーム系・カスパーゼ系の両方の分解制御を受けていることを明らかにした。以上の結果をまとめ、Journal of Biochemistryに報告した。我々はヌクリング失活によるNF-κB活性化異常が重要な発症の一因と考えている。本年度は、ヌクリングのヒトホモローグ(hNucling,UACA)がマウスヌクリングと同様の生理機能を有するかどうかを明らかにする目的で以下の研究を行い、日本生化学会中国四国支部例会及び同年会等において発表した。1.ヒトヌクリング発現プラスミドベクターを作成し、マウスヌクリングと同様にヒトヌクリングにも培養細胞に於ける強制発現系でApaf-1の核内移行に伴うアポトーシス誘導活性があることを確認した。2.ヒトヌクリングもNF-κBと相互作用することを免疫沈降系及びDuolinkシステム(Olink Bioscience)で確認した。3.ヒト由来の培養細胞(HeLa細胞)を用いてTNFa等の細胞障害性ストレスで内在性ヌクリゾグの発現が上昇することを確認した。また以下の研究を行い、上記学会等において発表した。4.ヌクリングノックアウトマウスはLPS投与による細胞障害性ストレスに対して抵抗性を示すことを見いだした。この現象にはTNFαシグナルの関与が疑われ、特に肝ケッパー細胞を初めとしたマクロファージ系細胞の異常によるサイトカイン放出の異常が想定されたためこれを検討した。ヌクリングノックアウト(KO)マウスにおける肝炎・肝癌の自然発症率上昇の背景にNF-κBシグナルの活性化異常が疑われた。そこで、前年度までの研究期間に於いて、我々は実際にNF-κBの異常活性化をヌクリングKOマウス由来の細胞や組織で確認し、更にこの異常に関連して、同KOマウスでは肝炎・肝癌発症率の上昇をはじめとする種々の炎症性疾患を呈することを明らかとした。最終年度の成果:そこでこのようなNF-κBの異常が本当に生理的異常を引き起こしうるのかどうかを検討することにした。リポポリサッカライド(LPS)は生体内に進入するとToll様受容体(TLR4)を介してNF-κBを活性化し種々の生理活性物質産生を誘導することにより生体内に多大な影響を及ぼすことが知られていることから、この系をヌクリングKOマウスに導入することにした。野生型マウスで100%死に至らしめるに十分な量を同KOマウスに腹腔投与したところ、致死率数%という高い耐性を示した。LPSによって誘導されるサイトカインの標的臓器である肝臓に於いて、アポトーシス細胞死の有意な低下が野生型に比較して認められた。

また分子レベルで検討したところ、同KOマウスではNF-κBによって制御されている抗アポトーシス分子(cIAP1/2)の増加や、アポトーシス誘導分子Apaf1の減少などが確認された。以上より、ヌクリングの遺伝子欠失はNF-κB活性化異常に伴うアポトーシス経路の異常を誘導し、その結果として細胞障害性ストレスに対して抵抗性を獲得していることが明らかとなった。これが肝炎・肝癌発症率の上昇をもたらしている一因であることが強く示唆された。以上の成果は肝炎・肝癌発症機構の解明及び新規治療戦略への発展に結びつくことが期待されるため、これをまとめ、報告した(J. Biochem. 2013; 153 (1): 93-101など)。ヌクリングノックアウトマウスに於ける肝炎・肝癌の発症機構の解明に関しては当初予想されたアポトーシス障害が根本にあるということを、ヌクリングのNF-κBシグナル、免疫系、タンパク分解系などへ関与と共に明らかにし、これを学会あるいは学会誌等で発表できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。肝免疫系に於けるヌクリングの役割、肝癌発症に重票と思われる脂肪性肝炎(NASH)発症に対するヌクリングの関与を明らかにする。また神経変性疾患の病態である神経細胞死の異常亢進にヌクリングが関与しているかどうかを、薬剤誘導性パーキンソン病モデルマウスを用いて検討する。
肥満を有する大腸がん患者を対象とした術前減量プログラムの開発

本研究の目的は、肥満を有する大腸がん患者を対象に、術前減量プログラムを開発し、減量プログラム完遂率と減少率について明らかにし、臨床評価することである。対象者は、2016年10月2018年5月の間に、がん診療拠点病院の手術準備外来に通院し、clinical stage0IIIbと診断され、緊急的な手術を必要としない20歳以上80歳未満、かつbody mass index(BMI)25以上の腹腔鏡下手術を受ける待機的大腸がん患者とした。研究の趣旨に同意し、術前減量プログラムに登録・参加した患者40名のうち、包含基準と除外基準を満たす大腸がん患者26名を対象に症例集積研究を行った。術前減量プログラムの内容は、医師、手術準備外来看護師、栄養科、リハビリテーション科からなる多職種連携チームを結成し、術前48週の待機期間に510%の減量を目標とし、1外来看護師と栄養士との連携による糖尿病治療に準じたエネルギー摂取管理指導、2医師と理学療法士による1日60分のスロージョグを指導した。その結果、減量期間は38.0(最短6.0、最長82.0)日であり、プログラム完遂率は100%であった。減量は-3.5(+1.5-11.1)kgであり、減少率は-5.3(+1.6-10.8)%であった。術後合併症は26名中8名(30.8%)にみられ、その内訳は、手術部位感染が5名(19.2%)、イレウスが4名(15.4%)、排尿障害が3名(11.5%)、骨盤内膿瘍が3名(11.5%)であった。減少率が8.8%10.8%の対象者には、術後合併症は観察されなかった。以上のことから、臨床において、本プログラムの安全性が示唆され、減量効果が期待できることが明らかとなった。本研究では、肥満を伴う大腸がん患者の術後合併症の予防と低減を目的とし、術前減量プログラムの開発に取り組んでいる。これまでに、国立がん研究センター東病院では、大腸がん患者の外来初診時に肥満を認めた場合、減量介入を実践してきた。術前48週の待機期間に5-10%の減量を目標とし、1外来看護師と栄養士との連携による糖尿病治療に準じたカロリー管理指導、2医師とリハビリ指導員による1日1時間の有酸素性運動を指導した。なお、患者の心肺機能を初診時に検査し、運動実践が臨床的に可能かつ安全であることを確認した。20症例を対象とした予備検討の結果、減量介入群において手術時間の短縮が示され、手術リスクや合併症リスクの軽減につながる可能性が示唆された。この結果を踏まえて、平成28年度は、大腸がん患者に対して術前に介入可能な安全かつ効果的な「運動実践」と「食習慣改善」を併用した減量プログラムを開発した。本プログラムは、1食事・栄養、2エクササイズ、3プログラムに関する相談や進捗管理、安全管理による患者サポート、4メンタルサポートの要素で構成されている。手術前48週の待機期間に、1.プログラム完遂率が67%以上、2.初診時から手術当日までの体重減少率が5%以上、3.患者の栄養状態や精神状態を低下させないプログラムによる臨床試験にむけて、筑波大学体育系、医師、理学療法士、看護師、栄養士からなる多職種連携チームを結成し、手術準備外来の体制を整備し、プロトコルを作成した。次年度は、本年度に作製した術前減量プログラムによる、臨床試験を実施する予定である。肥満を伴う大腸がん術前患者における適切な食事・栄養プログラムの開発とエクササイズプログラムを多職種連携による検討を重ねて作成できた。食事・栄養プログラムについては、プロトコルに従って登録された患者に対し、初診外来から1週間後の外来で、運動指導の後に栄養食事指導を行う。入院時まで、食事記録票記入、写真画像撮影を継続して、2週間ごとの来院時の評価を継続する。また、エクササイズプログラムにおいては、活動量計を装着し、速歩またはスロージョグを推奨し、運動記録表及び活動量計による運動量計測を実施することとした。運動強度は自覚的運動強度(修正Borgスケール)に基づき、56を目安に行い、7以上の自覚症状では、運動の中止するよう指導することとした。登録日から手術入院前日までの期間において、毎日30分間の運動実践を目標に設定する。筑波大学体育系の田中喜代次研究室による減量プログラムの評価と多職種連携による減量プログラムの運用にむけた組織体制の整備を行ったことから、本年度の計画通りに進められている。肥満を伴う大腸がん術前患者を対象とした「運動実践」と「食習慣改善」による術前減量プログラムは、前年度のPilot Studyから安全性が確認されており、多職種連携チームで実施できるよう、「手術準備外来」の体制を整備した。研究対象者は、国立がん研究センターの「国立がん研究センターが扱う個人情報に関するガイドライン」に則り、届け出済みの国立がん研究センター東病院大腸外科データベースおよび診療録から登録集積し、「手術準備外来」において、術前指導を行う大腸がん患者とした。本研究のプロトコールは、以下の通りである。初診外来から1週間後の外来で登録された患者に対し、「手術準備外来」で指導及び評価を行う。登録後に、患者の術前減量プログラムのスケジュール管理及びプログラムの動機付けを行い、「手術準備外来」の後にリハビリテーション科において「リハビリテーション室」で理学療法士による運動指導を行う。運動強度は自覚的運動強度(修正Borgスケール)に基づき、5-6を目安に行い、活動量計による運動量計測を実施する。

「食習慣改善」については、栄養管理室で栄養士による栄養食事指導および指導用資料配付を行い、研究対象者が食事運動記録表に食事運動内容を記録し、データ化を行うことでプログラムのコンプライアンスを管理する。また、血液データおよび身体計測から、術前減量プログラムの経過を評価する。上述した「運動実践」と「食習慣改善」による術前減量プログラムの効果と安全性を検討するために、後方視的にデータ収集を開始する体制を整えた。術前減量プログラムの開発は予定通り終了したが、国立がん研究所センター東病院での運用に向けた体制作りに時間を要した。手術準備外来の医師、看護師との定期的な打ち合わせにより、改善を図り、次年度に減量プログラムの効果と安全性を検討する予定である。本研究の目的は、肥満を有する大腸がん患者を対象に、術前減量プログラムを開発し、減量プログラム完遂率と減少率について明らかにし、臨床評価することである。対象者は、2016年10月2018年5月の間に、がん診療拠点病院の手術準備外来に通院し、clinical stage0IIIbと診断され、緊急的な手術を必要としない20歳以上80歳未満、かつbody mass index(BMI)25以上の腹腔鏡下手術を受ける待機的大腸がん患者とした。研究の趣旨に同意し、術前減量プログラムに登録・参加した患者40名のうち、包含基準と除外基準を満たす大腸がん患者26名を対象に症例集積研究を行った。術前減量プログラムの内容は、医師、手術準備外来看護師、栄養科、リハビリテーション科からなる多職種連携チームを結成し、術前48週の待機期間に510%の減量を目標とし、1外来看護師と栄養士との連携による糖尿病治療に準じたエネルギー摂取管理指導、2医師と理学療法士による1日60分のスロージョグを指導した。その結果、減量期間は38.0(最短6.0、最長82.0)日であり、プログラム完遂率は100%であった。減量は-3.5(+1.5-11.1)kgであり、減少率は-5.3(+1.6-10.8)%であった。術後合併症は26名中8名(30.8%)にみられ、その内訳は、手術部位感染が5名(19.2%)、イレウスが4名(15.4%)、排尿障害が3名(11.5%)、骨盤内膿瘍が3名(11.5%)であった。減少率が8.8%10.8%の対象者には、術後合併症は観察されなかった。以上のことから、臨床において、本プログラムの安全性が示唆され、減量効果が期待できることが明らかとなった。平成29年度は、減量プログラムの臨床試験の開始にむけて、臨床試験の登録と登録集積を行う。選択規準は待機的大腸がんのcTanyN0-2M0、20歳以上80歳未満、BMI≧25の患者である。国立がん研究センター東病院での外来において、上記の対象患者は1ヶ月に平均で4例は外来受診患者がいる状況となっており、6ヶ月間で20例に対して臨床試験を行い、臨床への応用可能性と成果を検証する。平成30年度は、解析用データベースを用いて分析を行い、術後合併症および術後成績、安全性、体重減少について評価し、臨床への応用可能性と成果を検証する。また、臨床研究を行い、術後の大腸がん患者への体力測定を実施するため、予定通りの研究内容に関する研究費を使用する予定である。研究結果については、収集したデータを可能な限り学会発表し、論文執筆を順次行う。
芳香環化反応を鍵反応とする複素環化合物の新規合成法の開発

分子内にアジド基を有する1-Methoxy-4-(2-azidomethylphenyl)-8-phenylsulfonyl-2,6-octadiyne-4-(E)-ene(1)の芳香環化反応の検討を行った。1をベンゼン中、二当量のトリエチルアミンで処理したところ、室温で速やかに反応が進行して環化物として3-Benzenesulfonylmethyl-4-methoxymethyl-phenanthridine(2)と({ [11-(Methoxymethyl)spiro[3-hydroisoindole-3,4'-cyclohexane]a-11,14-diene-10-ylidene]methyl}sulfonyl)benzene(3)を与えた。2と3はそれぞれ9%、66%の収率で得られたが、その生成比は溶媒の極性とともに大きく変化した。すなわち、低極性溶媒であるジクロロメタン中では3/2が12.4であったのに対し、ジメチルスルホキシドのような高極性溶媒では3.4と大きく変化した。一般にエンインアレンの芳香環化反応ではラジカルが生成することから今回試みた分子内環化反応でもラジカルを経由した反応が起きると予想していた。しかし生成物の比率が溶媒の極性によって大きく左右されたことから、本反応では律連段階にイオン的な反応が関与することが示唆された。特に極性溶媒中で2の生成が増したことから、1から2の反応では分子内のアジド基のイオン的な相互作用が環化反応の開始に深く関わっていることが考えられ、求核財促進型の芳香環化反応が起きたと考えられる。一方、通常の芳香環化反応によって生じたσ,π-ビラジカルは、1,5-水素移動により速やかにπ,π-ビラジカルに異性化し、さらに双性イオンにイオン化することが考えられ、最終的にこのイオン種が分子内で環化してスピロ環化合物3を生じたと考えられる。エンインアレンの芳香環化反応によって生じるビラジカルは一重項ビラジカルであることから高いZwitterion性を有することが知られている。このビラジカルはベンジル位の置換基によってその反応性が大きく変わることを我々は見出しており、それを用いて幾つかの生体内炭素ビラジカル発生源を開発してきた。今回は、(1)求核試薬存在下での芳香環化反応、(2)ビラジカルの分子内付加反応を利用した複素環化合物の合成の2点を中心に検討した。1.10員環含硫黄エンジイン化合物がトリエチルアミンなどの塩基存在下で、エンインアレンを生じ、芳香環化反応を起こすことは既に報告しているが、今回、この反応を1級アミンの存在下で行ったところ通常の芳香環化反応は全く起こらず、1級アミンが三重結合に付加しながら環化反応が起き、芳香族アミン誘導体が得られた。反応機構の詳細は現在検討中であるが、「塩基促進芳香環化反応」が起きていると考えている。2.α,3-デヒドロトルエンビラジカルは分子内に反応性の異なる2つのラジカル種(σ-ラジカルとπ-ラジカル)を有することから、分子内でのラジカル補足反応において特異な反応性を示すことが期待される。分子内にアジド基を有する開環系含硫黄エンジイン化合物の芳香環化反応ではPhenanthridine誘導体が得られると考えていたが、予想に反してスピロ環骨格を有するイソインドール類が主生成物として得られた。この化合物は芳香環化によって生じたビラジカルのσ-ラジカルが1,5-shiftを起こし、アジドの付け根の炭素にラジカルがシフトした後に、π-ラジカルがパラ位でアジドに付加し、脱窒素が起きることによって生じたと考えられる。
内湾の底質汚染とイトゴカイによる汚染底質評価に関する研究

本研究は堆積物食性多毛類のイトゴカイを試験生物とする底質のバイオアッセイ法の開発である。汚染物質を重金属類(Cd、ZnおよびCu)とし、コンパクトな曝露実験系を確立した。急性毒性試験では、イトゴカイ成体に対するCdのLC50は7.65mg/L、ZnのLC50は15.9mg/L、CuのLC50は2.62mg/Lとなり、文献値とほぼ同様の値が得られた。一方、慢性毒性試験では成体および幼生ともLC50では判定できなかった。そこで、生死以外の判定方法としてイトゴカイDNAマイクロアレイを作成し、遺伝子発現変動解析を試みた。その結果、CdおよびZnに共通して発現変動した遺伝子が7種確認された。本研究は、検定生物として堆積物食性多毛類のイトゴカイを用い、汚染底質がイトゴカイに及ぼす生態影響を種々のケースで検討を行い、底質のバイオアッセイ法を確立することを目的としている。昨年度は、重金属類、PCB類及びダイオキシン類を含む洞海湾の汚染底質(浚渫予定のもの)を用いてイトゴカイのバイオアッセイを行ったが、実サンプルを用いた場合、底質中に汚染物質が複合的に含まれているため、どの汚染物質がイトゴカイにどのような影響を及ぼしているかを判定する点に課題が残った。そこで、本年度は汚染物質を重金属類とし、海水に亜鉛及びカドミウムを既知濃度添加した汚染海水を用いてイトゴカイのバイオアッセイを行った。その結果、以下のことが明らかになった。(1)イトゴカイを用いたバイオアッセイ(急性毒性)遠沈管(50ml)に清浄な底質と重金属類添加の汚染海水を入れてコンパクトなイトゴカイの生息環境を作り、96時間半数致死濃度を求めた。その結果、亜鉛ではイトゴカイのLC50が24.7mg/l、カドミウムでは11.4mg/lの値を得、カドミウムの方が生態毒性が高いことが示された。これらの値は既存の文献値と同レベルであることがわかった。文献値の結果はバイオアッセイに底質を加えない状態で行っており、底質を加えた系と加えない系で毒性影響に差がないことが判明した。(2)イトゴカイ遺伝子の発現変動で生物影響を判定(慢性毒性)昨年度得られたイトゴカイの遺伝子配列情報をもとにイトゴカイDNAマイクロアレー(9,223遺伝子)を新規開発した。このDNAマイクロアレー解析により、亜鉛及びカドミウムの毒性に関与する可能性の高い遺伝子群のスクリーニングに成功した。亜鉛及びカドミウムの曝露によってそれぞれ55及び21の遺伝子の発現が変化した。この結果からは、毒性影響を受けた遺伝子数では亜鉛の方がカドミウムより多いことが示唆された。本研究の目的は、北九州市の洞海湾に現存する汚染底質が堆積物食多毛類のイトゴカイにどのような毒性影響を及ぼしているかを明らかにすることである。また、その研究成果をもとに、イトゴカイを用いた汚染底質の毒性影響評価手法を開発することである。今年度の成果を以下に示す。1イトゴカイ飼育実験による汚染底質の毒性影響イトゴカイの飼育実験は、洞海湾の局所に存在するPCB類およびダイオキシン類を高濃度に含んだ汚染底質を用いて行い、それらの濃度とイトゴカイの生残率、幼生産出率、産出した幼生数、奇形幼生発生率などの関係を明らかにした。ダイオキシン類濃度とイトゴカイの生残率、幼生産出率との関係をみると、ダイオキシン類の基準値(150pg-TEQ/g・dry)を超えると、生残率は次第に、幼生産出率は急激に低下した。150pg-TEQ/g・dry付近でイトゴカイの生残率がほぼ50%であることから、ダイオキシン類の底質基準値はイトゴカイの半数致死濃度とほぼ一致しているといえる。PCB類濃度とイトゴカイの生残率、幼生産出率との関係をみると、ダイオキシン類と同様に濃度が高くなるに従い、生残率および幼生産出率は低下した。PCB類の基準値は10mg/kg・dryであるが、飼育実験では5mg/kg・dry程度で生残率は50%以下となり、幼生産出率も5%以下になった。このことから、PCB類に対するイトゴカイの半数致死濃度は5mg/kg・dry付近であり、現基準値以下でイトゴカイへの毒性影響は現れると考えられる。2イトゴカイの遺伝子配列の解明と発現変化の確認

清浄底質および汚染底質(PCB類の濃度をイトゴカイの半数致死濃度付近に設定)でそれぞれ飼育実験を行ったイトゴカイを用い、次世代シーケンサーで遺伝子配列の解析を行った。その結果、DNAマイクロアレー上に搭載するcDNA配列を20,328個確認した。本研究の目的は、堆積物食性多毛類のイトゴカイを検定生物とする底質のバイオアッセイ法を確立することである。当初、現場の汚染底質を用いてバイオアッセイ法の検討を行ったが、実試料は多岐にわたる汚染物質を含有し、安定した実験結果が得られないことから、汚染物質を重金属類(Cd、Zn、Cu)に絞り、コンパクトな曝露実験系を確立して、より簡単に繰り返しバイオアッセイ実験を行えるようにした。イトゴカイ成体の急性毒性試験では、イトゴカイに対するCdのLC50は7.65mg/L、ZnのLC50は15.9mg/L、CuのLC50は2.62mg/Lとなった。これらの結果を文献値と比較すると、Cuを除いて文献値の範囲内にあったため、今回開発した止水式曝露実験装置によるバイオアッセイ法はほぼ妥当と考えた。一方、慢性毒性試験はCdおよびZnについてそれぞれ急性毒性試験で得られたLC50の1/1001/10の濃度範囲で実験を行ったが、成体および幼生を用いた慢性毒性試験の両方ですべての濃度でほぼ100%の生存率となり、低濃度ではLC50をエンドポイントとすることは困難と判断した。生死以外の判定方法として、イトゴカイDNAマイクロアレイによる判定を試みた。イトゴカイDNAマイクロアレイは天草および洞海湾の泥でそれぞれ飼育したイトゴカイの間にみられた遺伝子発現プロファイルの差から、9,223遺伝子を搭載したものを作成した。CdおよびZnに曝露したイトゴカイ試料についてDNAマイクロアレイよる網羅的遺伝子発現解析を試みたところ、それぞれ23および54遺伝子の発現が変化し、これらの重金属類によって発現変動する遺伝子群のスクリーニングに成功した。また、これらの発現変動遺伝子のうち、両重金属類に共通して発現変動した遺伝子が7種あり、この7種の遺伝子がバイマーカーとしてのポテンシャルを有していることが判明した。海洋生態学(1)イトゴカイを用いたバイオアッセイ(急性毒性)本年度からイトゴカイの飼育に人工海水を用いることが可能になったこと(生活環を通した飼育で異常がみられないことを確認)及びコンパクトなイトゴカイの飼育装置を確立することができたことで、イトゴカイを用いたバイオアッセイが簡単にできるようになった。この結果、繰り返し実験や汚染物質を変えて実験することが容易になり、イトゴカイの曝露実験系を確立することができたと考える。また、重金属類添加海水でバイオアッセイを行った点で、本来の底質汚染評価の目的と研究方法が異なる危惧があったが、既存の文献値との比較から汚染海水と汚染底質でほぼ同様な結果が得られることを確認できた。(2)イトゴカイ遺伝子の発現変動で生物影響を判定(慢性毒性)昨年度の次世代シーケンス解析から得られたイトゴカイ配列情報を絞り込み、3540塩基長のマイクロアレー用オリゴDNAプローブ配列(9,223種類)を設計し、その塩基配列を基に新規にイトゴカイDNAアレーを作製した。イトゴカイへの慢性毒性評価方法を確立するために、このイトゴカイDNAアレーを利用して、低濃度の亜鉛やカドミウムに曝露したイトゴカイの遺伝子発現量の変化をスクリーニングした。遺伝子発現解析の結果、両重金属から共通に影響を受ける遺伝子を、発現量が増加するもの5種類、発現量が減少するもの2種類に絞り込むことに成功した。1洞海湾の汚染底質実態把握2007年に湾内7地点で採取した海底表層泥について、重金属および1,000種の化学物質の分析・解析を行った。
高温加熱の影響を受けたコンクリート構造物におけるあと施工アンカーの引抜き耐力

本研究では,高温加熱の影響を受けたコンクリートに埋め込まれたあと施工アンカーの引抜き耐力について検討を行った。2017年度は,金属拡張アンカー,接着系アンカーの引抜き特性に及ぼす供試体寸法および試験条件について検討を行った。そして,2018年度はその結果を踏まえて供試体を作製し,それぞれのあと施工アンカーが加熱の影響を受けて耐力が低下する温度帯について明らかにした。本年度は,まず,研究課題に関して適切な実験結果が得られるよう,あと施工アンカー(以下,アンカー)を施工する母材であるコンクリート供試体の寸法および引抜き試験時の拘束条件の影響について検討を行った。内容は以下のとおりである。一般に多く用いられている強度のコンクリート(呼び強度27)を用いて,高さ120mmの母材を作製した。その際,形状は円柱とし,母材径を100,150,200mmの3水準とし,引抜き試験時に外周面の拘束の有無を検討するために,外周面に用いる型枠を鋼管およびボイド管の2種類とした。そして,材齢8週以降に,母材中心部に直径12mmの金属拡張式アンカーを埋込み深さ60mm(アンカー径の5倍)で施工した。その後,アンカーの引抜き試験を行った。なお,アンカーの引抜き試験時に用いる載荷板の非拘束径は母材径100mmに対しては21,60mm,母材径150mmに対しては21,110mm,また,母材径200mmに対しては21,110,160mmとした。その結果,施工時において,母材径100mmで外周面の拘束がない場合でアンカー施工時(拡張時)に母材に亀裂が発生した。その他に関してはアンカーの施工を施工し,引抜き試験を行った。本実験条件の範囲では,各供試体で若干のばらつきがあるものの,母材径,外周面の拘束,載荷面非拘束径に関係なく,引抜き強度は25kN程度となった。しかし,破壊形式は,非拘束径が小さいとアンカーの引抜き,大きくなるとコーン状破壊,また,外周面の拘束がなく,母材径が小さいほどコンクリートの割裂破壊となった。本研究では,コンクリートが加熱されて強度特性が低下することが想定されるため,コンクリートの強度低下とアンカーの引抜き特性との関係が適切に評価できるよう,母材径200mm,外周面拘束あり,引抜き時の非拘束径を160mmとすることとし,母材の作製を終えた。当初は,2016年度に加熱後の,2017年度に加熱中の引抜き試験を実施する予定であったが,試験条件(母材寸法,拘束条件)の決定に時間を要したため,初年度の試験を2017年度に行うこととなった。しかし,その後は順調に進んでいる。コンクリート構造物で,火災などにより熱の影響を最も受ける部分は,受熱部である部材の表層部だが,その表層部には設備機器の取付けや耐震補強などの用途のために,あと施工アンカーボルト(以下,アンカー)が用いられている場合が少なくない。前述のとおり,コンクリートは熱の影響を受けると強度特性などの性質が変化するため,表層部に施工されているあと施工アンカーの引抜き特性も変化することが予想される。あと施工アンカーに関しては,工法,種類が多様であり設計指針も刊行されており,熱に関する検討も若干ではあるがなされている。しかし,あと施工アンカーの引抜き特性と高温加熱の影響に関する知見が不足しており,今後,利用の拡大が想定されるあと施工アンカーの耐熱性評価のためには,知見の蓄積が必要である。本研究では,あと施工アンカーが部材表層に施工されたコンクリート構造物が、800°Cまでの高温加熱の影響を受けた際のアンカーの引抜き特性を明らかにすることを目的とし,高温加熱の影響を受けたアンカー供試体の引抜き試験を行った。その結果,最大荷重は,加熱温度100°Cまでは有機系接着剤を用いたアンカー(以下,有機系)が最も大きく,無機系接着剤を用いたアンカー(以下,無機系),コンクリート打込み時に鉄筋が予め埋設されたもの(以下,先付)となり,150230°Cで有機系,先付,無機系となり,250°Cで先付,有機系,無機系の順となった。そして,300°C以降は先付,無機系,有機系と,加熱温度によって,最大荷重の大小関係が異なった。なお,本検討では,有機系が250°C,無機系が150°Cで最大荷重が大きく低下した。当初の申請通り実験は実施し,それと並行して解析を行っていく予定である。建築材料
熱方程式の解を保つ変換の研究

本研究の目的は、熱方程式の解を保つ変換について研究すること、特に具体的な形を求めること意識して調べることであった。これまでに得られた新たな知見として次のものがある。1.次元が異なるユークリッド空間上の熱方程式を保つ変換については、まず最初に、Appell変換の直接の拡張として、写像が時間座標毎には多項式写像にであり、かつ時間座標の変換が実解析的である場合にではあるが、熱方程式の解を保つ変換の形を具体的に、完全に決定した。さらに、それらの変換はすべてAppell変換の直和で得られることが示された。これは一般の場合の研究の指針になると期待される2.リーマン多様体上の熱方程式を保つ変換については、ユークリッド空間上の熱方程式を保つ変換の特徴付けを拡張する形で、特徴付けを得た。具体的な場合として、ユークリッド空間に回転不変なリーマン計量を入れた多様体上の熱方程式を保つ変換を調べ、空間方向の写像が原点を保つ場合、あるいは原点と無限遠点を入れ替える場合には、ほぼ形を決定することが出来た。その中に、ユークリッド空間では存在しない興味深い例を得た。また、通常の計量の場合のAppell変換の荷重関数の形が何に規定されているのかが明らかになった。3.半リーマン計量を持つ多様体上の熱方程式の解を保つ変換についても、リーマン多様体上の場合を拡張する形で、一般的な特徴付けを得た。現在、2、3の結果を論文として発表するべく準備中である。本研究の目的は、熱方程式の解を保つ変換について研究すること、特に具体的な形を求めること意識して調べることである。今年度に得られた新たな知見として次のものがある。(1)次元が異なるユークリッド空間上の熱方程式を保つ変換については、まず最初に、Appell変換の直接の拡張として、写像が時間座標毎には多項式写像にであり、かつ時間座標の変換が実解析的である場合にではあるが、熱方程式の解を保つ変換の形を具体的に、完全に決定した。これは一般の場合の研究の指針になると期待される。(2)ユークリッド空間上のpolytemperatureを保つ変換については、その特徴付けを熱方程式の解を保つ変換の場合を含む形で得た。さらに、次数が2以上の時には、熱方程式の解を保つ変換の内で時間座標の変換が一次分数関数であるようなものと、対応していることが解った。この対応は、写像はそのままで、荷重関数には時間座標の変換の分母を次数-1乗をかけるというものである。(3)リーマン多様体上の熱方程式を保つ変換については、ユークリッド空間上の熱方程式を保つ変換の特徴付けを拡張する形で、特徴付けを得た。具体的な場合として、ユークリッド空間に回転不変なリーマン計量を入れた多様体上の熱方程式を保つ変換を調べ、Appell変換の直接の拡張の場合には、ほぼ形を決定することが出来た。
ハドロン加速器のビーム高輝度化・大強度化

1.KEK-PS, J-PARCにおける、真空容器・入出射キッカー・加速RF空洞などのビームから見える機器との電磁的結合による通常のインスタビリティ、および電子雲不安定性の定量的研究。2.キッカーのビームへの働きの基本的な考察。3.2粒子模型による、フィードバック・ダンパーがある場合のヘッドテール不安定性の検討。(1)入射エネルギー(500MeV)における、1モニタ-1キッカーによる不安定性抑制の予備実験。アナログ信号処理により増大率約30ms、モード数=ゼロのヘッドテール不安定性の抑制に成功。(2)デジタル処理とアナログ処理の比較:Spring8の中村氏、小林氏の協力による、高速デジタル処理用のFPGAを用いた、デジタル処理によるフィードバック実験。前回と同じアナログ信号処理との比較を行ない、ほぼ同等の不安定性抑制効果を得た。(3)1粒子模型による実験の解析。(4)デジタル処理によるフィードバック(2モニタ-1キッカー):残留CODによるRFアンプ飽和のため、大きなフィードバック量が実現出来なかった。5.2モニター2キッカーに関する当初の基本的解析の修正(1粒子模型):(1)2モニター1キッカーで、フィードバック量の大きい場合(速い減衰)の1粒子模型による安定性の厳密解を求めた。通常のフィードバック量の小さい場合の近似解とは異なる振舞いをする。最適なパラメータを選択すると瞬時(加速器2ターン以内)の振動抑制を実現出来る。問題点:(a)減衰させるべき位置振動が一時初期状態より大きくなる、(b)安定性の範囲。(2)2モニタ-2キッカーにより問題点(a)を克服でき、安定性も向上する事がわかった。2粒子模型、および多粒子シミュレーションに拡張予定。KEK-PSにおいては、電子雲が、バンチしたビームでもデバンチしたビームでも観測されたが、J-PARCにおいては、ビーム不安定性を引き起こすと予想されるのは、バンチしたビームのみである。当研究の成果は、大強度・高輝度ハドロンビームの先進的ビーム力学に関するワークショップ:ICFA-HB2004においてR.Macek氏のサマリトークにおいて引用された。また、ダンパーの計算手段として、シミュレータ:MATLABを購入し、基本的な計算を開始している。ダンパーは、リング加速器を周回するビームの振動を周回毎に検出して、振動を減衰させるようなキックをビームに与える装置である。この構成の中の「ビーム進行方向に垂直なキックを与える装置」のビームへの働きの基本的な考察を行なった。その一部を、2004年日本加速器学会年会で発表した(三浦孝子、外山毅、五十嵐進、林直樹、KEK12GeV-PS/J-PARCにおけるベータトロンチューン測定)。また、日本の放射光リングの一つであるSpring8におけるビームダンパーの現状に関するセミナーを開発者の中村剛氏を招いて行ない、技術的な議論を行なった。1.2粒子模型による、フィードバック・ダンパーのある場合のヘッドテール不安定性の検討:J-PARCのパラメータを使用(T.Toyama, T.Miura、第2回日本加速器学会年会)。(1)入射エネルギー(500MeV)における、1モニタ- 1キッカーによる不安定性抑制の予備実験(外山毅,KEK Internal Report, SR-588)。(3)1粒子模型による実験の解析(ibid.)。(4)デジタル処理によるフィードバック(2モニタ- 1キッカー):残留CODによるRFアンプ飽和のため、大きなフィードバック量が実現出来なかった。現在、詳細解析中。3.2モニタ- 2キッカーに関する当初の基本的解析の修正(1粒子模型):(1)2モニタ- 1キッカーで、フィードバック量の大きい場合(速い減衰)の1粒子模型による安定性の厳密解を求めた。

通常のフィードバック量の小さい場合の近似解とは異なる振舞いをする。最適なパラメータを選択すると瞬時(加速器2ターン以内)の振動抑制を実現出来る。問題点:(a)減衰させるべき位置振動が一時初期状態より大きくなる、(b)安定性の範囲。(2)2モニタ- 2キッカーにより問題点(a)を克服でき、安定性も向上する事がわかった。2粒子模型、および多粒子シミュレーションに拡張予定。
遷移金属クラスターの多段階酸化還元能を利用した小分子の活性化

Cp'_4Fe_4(CO)_4(Cp'=C_5H_4Me)とLiAlH_4との反応により生成するアセチレンクラスターCP'_4Fe_4(HCCH)_2(1)は、一酸化炭素と水素の混合ガスから炭化水素化合物を合成するFischer-Tropsch反応における中間体のモデル化合物と考えられ、その反応性、特にアセチレンフラグメントの性質については興味が持たれる。本年度は昨年度に引き続き実験を行ない、Cp'_4Fe_4(HCCH)_2と臭素化剤であるNBSとの反応により、アセチレン水素の段階的臭素化に成功し、[Cp'_4Fe_4(HCCH)(HCCBr)]^+(1-Br)、[Cp'_4Fe_4(HCCBr)]+(1-Br_2)、[Cp'_4Fe_4(BrCCBr)(HCCBr)](1-Br_3)および[Cp'_4Fe_4(BrCCBr)_2]^+(1-Br_4)の選択的かつ高収率合成に成功した。クラスター1-Br_4については単結晶X線構造解析により、その構造を明らかにした。1-Brにおけるアセチレン上のブロモ基はピリジンにより容易に置換され、ピリジニウム置換のアセチレンクラスター[Cp'_4Fe_4(BrCCBr)(HCC・Py)]^<2+>がほぼ定量的に得られた。今後は遷移金属クラスター上で、末端アルキンの水素のブロモ化により、ブロモアルキンを反応中間体として発生させ、アルキン類の化学修飾反応へと応用していきたい。Cp'_4Fe_4(CO)_4(Cp'=C_5H_4Me)とLiAlH_4との反応により生成するアセチレンクラスターCp'_4Fe_4(HCCH)_2(1)は、一酸化炭素と水素の混合ガスから炭化水素化合物を合成するFischer-Tropsch反応における中間体のモデル化合物と考えられ、その反応性、特にアセチレンフラブメントの性質については興味が持たれる。本若手研究(B)では、1と臭素化剤であるNBS(NBS=N-ブロモスクシンイミド)との反応により得られた[Cp'_4Fe_4(HCCH)(HCCBr)]Br(2)の反応性に関する研究を行ったので報告する。2はその前駆体1および[1]^+と比較して、溶液状態および固体状態いずれにおいても、空気中で不安定であることがわかった。実際、2はアセトニトリル中、水と速やかに反応して、[Cp'_4Fe_4(HCCH)(CH)(CO)]Brと[Cp'_4Fe_4(HCCH)_2]Brのモル比1:1混合物へほぼ定量的に変換された。H_2^<18>OおよびD_2Oを用いた実験から、新しく生成したCOおよびHCCHの酸素および水素は水由来であることがわかった。この反応では、四鉄クラスター上で2分子のブロモアセチレンフラグメントHCCBrが、炭素-炭素結合の開裂を伴って、CH、COおよびHCCHフラグメントこ変換されており大変興味深い。また、2はグリニャール試薬RMgBrと反応して、炭素鎖が伸長した[Cp'_4Fe_4(HCCH)(HCCR)]Brを与えることがわかった。
ACサーボモータの高速応答化のための新しいインバータ制御法の開発研究

現在,日本の総電力の約4割に相当する莫大な電力が産業用途のモータによって消費されていると言われている。近年のエネルギー問題や環境問題に起因して,産業用途向けの可変速モータ駆動システムの高性能化,高効率化が強く望まれている。代表者らは安定・高効率・高速応答なACモータ駆動システムを実現するために,その電源装置であるPWMインバータに着目し,研究を行ってきた。平成23年度は,「埋込型永久磁石同期モータ(IPMSM)のd軸電圧を優先した新しい過変調方式」,「IPMSMの加速トルクを考慮したd軸電圧優先型インバータ混合変調方式」などに関する研究開発を行った。IPMSMは高効率かつ高トルク密度なモータとして近年注目を集めているが,反面,トルク脈動が大きいという問題点がある。このトルク脈動を抑圧して安定かつ高速にIPMSMを制御することは,産業的に大きな意義がある。代表者らの提案する手法は,インバータ電圧が不足するような極めて厳しい条件でモータを動作させた場合に頻発するワインドアップ現象とそれに起因する振動現象を効果的に抑圧し,安定な電流・トルク応答を実現するだけでなく,モータの動作条件に応じて出力電圧を適切に変化させることで,同時に高速な速度過渡応答と小さい全電流歪を容易に両立するものである。上記の研究は実用的で高性能な各種ACモータの制御システムの実現に役立つというだけでなく,地球温暖化やエネルギー問題に貢献し,次世代のパワーエレクトロニクス分野・モーションコントロール分野のさらなる応用や発展が期待できる。平成22年度は,「埋込型永久磁石同期モータ(IPMSM)のd軸電圧を優先した新しい過変調方式と電流PI制御器の新しいアンチワインドアップ制御法」に関する研究開発を行った。代表者らの提案する手法は,インバータ電圧が不足するような極めて厳しい条件でモータを動作させた場合に頻発するワインドアップ現象とそれに起因する振動現象を効果的に抑圧し,安定な電流・トルク応答を実現するだけでなく,過変調によりインバータ電圧を最大限出力しながらモータを駆動することで,同時に高速な速度・トルク応答をも実現するものである。
自閉症の生物学的超早期診断法の開発に関する研究

本研究では、自閉症の生物学的超早期診断法の開発を目的に、自閉症児・者の末梢血中の早期診断マーカーの探索と、日本人自閉症トリオ(当事者とその両親)サンプルのゲノムのCNV解析を行った。その結果、自閉症者の血清においてIL-1βをはじめとする8種のサイトカイン・ケモカインが増加していること、および、自閉症者の血漿ではグルタミン酸濃度が増加する一方でグルタミン濃度は低下しており、両濃度から自閉症診断判別式を求めたところ、感度90%、特異度91%の診断精度を示すことを見出した。さらに、日本人自閉症トリオサンプル100家系のCNV解析により未知のde novo CNVを18個同定した。これらの成果に立つ更なる検討により、近い将来に自閉症の超早期診断法が確立されるものと期待される。本研究の目的は、臍帯血を用いた自閉症の「血清生化学的診断法」の開発、および、血液、毛根、口腔内スワブなどの検体を用いた自閉症の「遺伝子診断法」の開発にある。平成22年度は、以下の研究を実施した。(1)血清生化学的マーカーの網羅的探索自閉症当事者および保護者の会「アスペ・エルデの会」の協力を得て、自閉症群(100例、年齢525歳)と健常対照群(100例、年齢525歳)を対象とした。何らかの薬物療法を受けている者、他の精神疾患やてんかんを合併する者、および、IQが70以下の者は除外した。また、性周期の影響を除外するために男性のみを対象とした。その結果、自閉症者30例(719歳)、および、適合する健常対照者30例(719歳)が選定された。研究についてすべての対象者とその保護者に説明し、書面での同意を得た。空腹時に採取した静脈血より血漿を調整し、サスペンジョン・アレイ法を用いて28種のサイトカイン、成長因子、細胞接着分子について血漿中濃度を網羅的に測定した。その結果、自閉症群においてIL-1β,IL-1RA,IL-5,IL-8,IL-12,IL-13,IL-17,GRO-αの8種のサイトカインが有意に増加していた。これらのサイトカインの血漿濃度と、臨床指標(年齢、IQ、臨床症状の重症度など)との関係について解析したが、有意な相関はなかった。これらサイトカインの上昇から、自閉症者において自然免疫の活性化、ヘルパーTリンパ球におけるTh1/Th2機能の不均衡、および、アレルギー反応の亢進が起きていることが示唆される。この所見はこれまでの自閉症に関する知見と矛盾せず、これらのサイトカインが自閉症の生物学的マーカーであることを示唆するものである。この研究成果については英文学術誌PLoS One誌に投稿し受理され、現在印刷中である。(2)浜松医科大学出生コホートにおいて、平成22年度末までに1200名の登録を完了した。全てのコホートについて、定期的な面接により発達指標を経時的に評価しつつ、追跡中である。(3)日本人自閉症トリオ(当事者とその両親、100家系)のDNAサンプル収集を完了した。平成23年度は、以下の研究を実施した。(1)血清生化学的マーカー探索の一環として、高機能自閉症児23例(年齢917歳)と定型発達児22例(年齢817歳)を対象に、空腹時に採取した静脈血より血漿を調整し、サスペンジョン・アレイ法を用いて41種のアミノ酸、および、アミノ酸関連物質の血漿中濃度を網羅的に測定した。何らかの薬物療法を受けている者、他の精神疾患やてんかんを合併する者、および、IQが70以下の者は除外し、性周期の影響を除外するために男児のみを対象とした。その結果、高機能自閉症児ではグルタミン酸が有意に増加し、グルタミンが有意に低下していた。ロジスティック回帰分析により、両者の血漿中濃度から自閉症診断のための判別式が得られ、その診断精度は感度90%、特異度91%であった。この結果は、これらのアミノ酸が自閉症の早期診断マーカーとなり得ることを示唆するものである。この研究成果については英文学術誌PLoS One誌に掲載された。(2)浜松医科大学出生コホートに登録された1200名について、臍帯血の採取と口腔内スワブによるDNA採取を継続中である。

また、自閉症発症リスクとして重要な母親の精神症状である産後うつ病について、コホート登録者の母親を対象に調査を行い、母親の出産時年齢が3035歳の場合に比べ、25歳未満の出産では産後うつ病発症リスクが2倍になることを明らかにした。この研究成果は英文学術誌Journal of Affective Disorder誌に掲載された。本研究の目的は、臍帯血を用いた自閉症の「血清生化学的診断法」の開発、および、血液、毛根、口腔内スワブなどの検体を用いた自閉症の「遺伝子診断法」の開発にある。平成24年度は、以下の研究を実施した。1浜松医科大学出生コホートに登録された1200名について、臍帯血の採取と口腔内スワブによるDNA採取を継続した。DNAが得られた各コホートの発達指標との関連について重回帰分析による統計解析を進めているが、データ量が膨大であるため、最終的な結論に到達するにはさらなる解析を要する見込みである。3その他、ミトコンドリア関連遺伝子群とProtocadherin αを、新規の自閉症感受性遺伝子として同定し、公表した。また、自閉症死後脳前部帯状回におけるグルタミン酸神経伝達系の異常を明らかにし、公表した。『9.研究実績の概要』に述べたとおり、各研究計画は当初の予定どおり進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。現時点において、日本人自閉症トリオDNAサンプルのCNV解析においては、既報のCNVに加え、多種多様なCNVが見出されている。その中には、いまだ機能の不明な遺伝子上のものも含まれており、それら遺伝子が自閉症の病態に果たす役割を明らかにするためには、当初の計画をはるかに超える詳細な機能解析研究が必要となる見込みである。
モレキュラーインプリント触媒の創製

最近モレキュラーインプリンティング法による分子認識高分子に関する研究は多く行われている。従来の高分子合成法に比べ、簡単に高分子に分子認識能を付与できるからである。今まで研究が行われたモレキュラーインプリンティング法の多くは、認識対象分子を機能性モノマー、架橋剤と一緒に重合させ、得られたポリマーからテンプレート分子を取り除いた後、高分子を磨り潰すため、形やサイズを揃えたポリマーを得るのが難しい。そのため、ポリマーの応用性が悪くなる弱点が指摘されている。この弱点を改善するために、本研究では新しいモレキュラーインプリンティング法の一つであるシリカ固定化テンプレートを用い、内分泌撹乱物質の一つとして報告されているビスフェノールAを認識するインプリントポリマーを合成し、その認識特性を調べた。ポリマーの合成には、アミノプロピルシリカにジフェノール酸をアミド結合させたものを固定化テンプレートとし、ビスフェノールAと水素結合が可能なメタクリル酸あるいは4-ビニルピリジンを機能性モノマーとして用い、架橋剤にはエチレングリコールジメタクリレートあるいはやスチレン/ジビニルベンゼンを用いた。得られたシリカ-ポリマーの複合体はシリカを溶かして鋳型分子をポリマー内から除くため酸性フッ化アンモニウムで処理し、最終的に球形のサイズが揃ったインプリントポリマーを得た。得られたインプリントポリマーをHPLCカラムに詰め、ビスフェノールAとその構造類似化合物に対する認識能や選択性を比べた結果、ポリマーはビスフェノールAに強く相互作用することがわかった。機能性モノマー4-ビニルピリジンを用いたポリマーがメタクリル酸を用いたポリマーに比べ強い相互作用を示した。また、架橋剤にエチレングリコールジメタクリレートを用いたポリマーがビスフェノールAに高い認識特性を示した。
「和漢軍書」出版の思想史的研究-作者・読者・地域社会-

近年の日本近世史研究は、文書史料に加えて、書物をも組み入れて歴史を叙述できるレベルに到達している。しかしながら現状では、書物の内容までをも踏まえた研究は少ない。いうまでもなく書物には、思想性があり、よって政治性を持つ、書物の内容、思想分析を行い、思想性、政治性を明らかにするような研究を行う必要がある。そのレベルまで研究を引き上げることができて初めて、書物が思想形成、主体形成にどのような意義を持ったのかを解明することができるであろう。このような問題意識から、私は、書物の思想、内容の分析を踏まえた「書物の思想史」を提起した、書物の受容の過程を思想形成の重要な契機として位置づけ、書物のなかでもとりわけ軍書、医薬・天文暦書に着目した、なぜなら、軍書、医薬・天文暦書は、領主層から被支配者民衆にまで広く流通していたジャンルであり、この考察により領主層から民衆までの広い層の教養形成、主体形成を視野にいれることができるからである。具体的には、河内屋可正と安藤昌益の思想形成の過程を明らかにすることを通して、『太平記評判秘伝理尽砂』をはじめとした軍書が近世の政治常識形成に大きな役割を果たすとともに、こうした政治常識が近世人の思想形成を方向づけたことを明らかにした。一方、医薬・天文暦書は、人はどこからきて何をすべき存在かというコスモロジー的裏付けを提供することによって近世人の思想形成に大きな役割を果たしたが、同時に、コスモロジーの深みから政治秩序を正当化し補完する機能を果たしていたと結論づけた、安藤昌益が既成の政治常識に疑問を感じそれを乗り越えようとするとき、既成のコスモロジーを克服すべく新たなコスモロジー(自然真営道)を作らざるを得なかったのである。1.特定領域研究(A)第1回研究集会に参加し、「「和漢軍書」出版の思想史的研究-作者・読者・地域社会-」という題目で発表する機会を得た。この発表では、私がこれまで行ってきた『太平記評判秘伝理尽鈔』(『理尽鈔』)を軸とした日本近世の政治思想史研究の成果を報告した。加えて、『理尽鈔』『太平記』が、当時「軍書」と呼ばれていたという事実に着目し、日本近世社会において「軍書」がどのような意義を有したのか、さらに東アジア世界全体のなかで「軍書」出版はどのような位置を占めるものなのか、という問題提起を行った。2.『理尽鈔』『太平記』を嚆矢とする「軍書」が、領主層から民衆までの各層にどのように読まれたかを明らかにすべく、社会各層の読書記録を掘り起こす作業を行った。大名家から農民(上層)までの読書記録を収集した。3.収集した「軍書」の読書記録を分析して、「軍書」がどのように読まれたか、分析作業を開始した。具体的には、河内国の大ヶ塚の富農・富商であった河内屋可正の読書記録『可正雑記』の分析をし、可正が『理尽鈔』及びその関連書の他にも、いくつもの軍書を読んでいることを明らかにした。4,武士層を中心に広く受容された『本佐録』の思想史的研究を行い、その思想的基盤が『理尽鈔』であることを明らかにし、論文「『本佐録』の形成-近世政道書の思想史的研究-」を執筆した。5.今日、書物に着目した思想史・文化史が、私や横田冬彦氏らにより推し進められているが、これに至る現在までの思想史・文化史の研究動向を整理し、今後の研究を展望した書物(『展望日本歴史16近世の思想・文化』、青木美智男氏と共編)を編んだ。6.当時広く読まれたと推定される「軍書」の版本・写本(あるいは活字本)を撮影・複写して収集する作業を開始した。