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ドイツ大衆社会成立期における文化構造の転換-技術変化と生活感覚変容の総合的検討

研究会その他の議論を通して、19世紀末から20世紀初頭にかけての文化的状況を、精神史、文学、建築、デザイン等の視点からとらえ、その構造的な変革と生活者の意識変化、感覚変容の問題を考察した。具体的な研究内容を、主要なキ-ワ-ドを付けて、以下に記す。1.(ベルリン文学)、大衆レベルでの文化現象のディテ-ルを、ベルリン都市文学の分析を通じて渉猟した。都市文化におけるカウンタ-カルチャ-が大衆文化の動向に大きな力を及ぼし、大衆小説、大衆雑誌ばかりでなく、新しい「キャバレ-」文化の興隆などが、時代意識の陰の部分とかかわりながら、近代市民文化に対する大衆文化を築き上げた。2.(ユングの深層心理学)このような大衆文化の動向は、フロイトからユングへと連なる心理学の成果とも重なる。無意識の世界に科学が入り込み、自然科学的認識が新しい文化形成の刺激になっていったと同時に、科学的認識では到達しえない非合理的世界への関心も高まった。3.(バウハウスとモダニズム)自然科学的認識と工学的技術の進歩が大衆化時代の新しい生活商品を大量生産ラインに乗せると同時に、新しい生産にふさわしいデザインや機能がさまざまの商品に求められることになり、美的感覚が機能と結びつく。4.(カフカとシオニズム)その一方で、自然科学主義的な合理主義では片づかない精神や魂の根元的な問題への関心は、20年代のアヴァンギャルド芸術に顕著に認められる他に、たとえばユダヤ問題などにも微妙に関わっている。本研究では、カフカの文学を通して、反ユダヤ主義的民族主義とシオニズム的民族主義とのふたつの民族主義の間で同化ユダヤ人たちが西欧近代世界のなかで行き場を失っていくことが論議された。この問題は30年代のナチズムにおいて一層深刻なものとなる。今年度の共同研究においては主として以下の6点について討議され、新たな知見が得られた。1.19世紀後半の歴史主義は既に、〈時代からの様式の自由〉、〈様式のカタログ化〉という事態を表していたが、ユーゲントシュティールはそれを一歩進めて〈様式からの形の自由〉をもたらし、既に進行しつつあった〈様式の死〉を完成させた。それはその後の近代デザインの地平を切り拓くものであった。2.このプロセスには、当時流布しつつあった複製技術(写真)が大きな役割りを果たしている。写真から今日の映像文化・コンピューター文化に至る複製技術を、複製→他文脈への搬入という〈引用メディア〉.として捉えなおすとき、我々は近代→現代における様々な文化現象を、引用機能の増大という観点から捉えてゆくことができる。3.技術変化に伴う感覚変容は、文学作品においても検証することができる。たとえば、フォンターネヤリリエンクローンの叙情詩に現われた鉄道のモティーフの分析、また、その後のダダ文学における音声誌(バル、ハウスマン等)の分析によって、きわめて具体的に把握される。4.建築に関しては、ドイツにおける近代建築・都市計画の展開をジッテ、シュトゥッベンの理念を対比させつつ検討し、さらに、「田園都市」運動にあった思想と経済をテッセノウを具体例として考察した。5.また、日本における西欧受容の問題を、具体的な建築・都市調査(田園調布・福岡・横浜・大倉精神文化研究所)を通して考察した。6.新カント派とフロイトの思想に様々の点で合理主義と非合理主義両方の面があることを見出し、討議した。7.第一機械時代における感覚変容(1920年代)を経て、現在我々の感覚は、既に第二の波-電子テクノロジー時代における感覚変容の波-に洗われつつあることが確認された。

研究会その他の議論を通して、19世紀末から20世紀初頭にかけての文化的状況を、精神史、文学、建築、デザイン等の視点からとらえ、その構造的な変革と生活者の意識変化、感覚変容の問題を考察した。具体的な研究内容を、主要なキ-ワ-ドを付して、以下に記す。1(ベルリン文学)、大衆レベルでの文化現象のディティ-ルを、ベルリン都市文学の分析を通じて渉猟した。都市文化におけるカウンタ-カルチャ-が大衆文化の動向に大きな力を及ぼし、大衆小説、大衆雑誌ばかりでなく、新しい「キャバレ-」文化の興隆などが、時代意識の陰の部分とかかわりながら、近代市民文化に対する大衆文化を築き上げた。2.(ユングの深層心理学)このような大衆文化の動向は、フロイトからユングへと連なる心理学の成果とも重なる。無意識の世界に科学が入り込み、自然科学的認識が新しい文化形成の刺激になっていったと同時に、科学的認識では到達しえない非合理的世界への関心も高まった。3.(バウハウスとモダニズム)自然科学的認識と工学的技術の進歩が大衆化時代の新しい生活商品を大量生産ラインに乗せると同時に、新しい生産にふさわしいデザインや機能がさまざまの商品に求められることになり、美的感覚が機能と結びつく。4.(カフカとシオニズム)その一方で、自然科学主義的な合理主義では片づかない精神や魂の根元的な問題への関心は、20年代のアヴァンギャルド芸術に顕著に認められる他に、たとえばユダヤ問題などにも微妙に関わっている。本研究では、カフカの文学を通して、反ユダヤ主義的民族主義とシオニズム的民族主義とのふたつの民族主義の間で同化ユダヤ人たちが西欧近代世界のなかで行き場を失っていくことが論議された。この問題は30年代のナチズムにおいて一層深刻なものとなる。
岩澤不変量に関連した代数体の研究

2. kを総実な有限次代数体とするとき、kを最大実部分体とするCM体の全体をΩとし、Ω_3={K∈Ω|Kの岩澤μ^-_3-不変量及び岩澤λ^-_3-不変量が共に0に等しい}とおく。木村巌氏の協力を得た研究代表者は、Datskovsky-WrightによるDavenport-Heilbronnの理論の一般化を土台にしてΩ_3の部分集合が持つΩにおける密度の下からの評価を与えることにより、Ω_3が無限集合であることを示すことができた。そして、そのような結果をまとめた論文を日本数学会の“Journal"に発表することになった。論文では上記の成果のいくつかの応用例にも触れる予定である。また関数体に関する類似の結果が木村氏により雑誌“Manuscripta Mathematicae"97(1998),81-91に発表された。3.アメリカ数学会からの依頼に応じて、研究代表者の論説“岩澤不変量について"(“数学"48(1996),358-371)を英訳したものを書いて“Sugaku Expositions"に投稿した。直訳をするのではなく、“数学"における不十分な記述を補充するように努め、ごく最近の結果についても言及した。2.κを総実な有限次代数体とするとき、κを最大実部分体とするCM体の全体をΩとし、Ω_3={K∈Ω|Kの岩澤μ^-_3-不変量及び岩澤λ^-_3-不変量が共に0に等しい}とおく。また関数体に関する類似の結果が木村氏により雑誌“Manuscripta Mathematicae"に発表されることになった。3.アメリカ数学会からの依頼に応じて、研究代表者の論説“岩澤不変量について"( “数学"48(1996),358-371)を英訳したものを書いて“Sugaku Expositions"に投稿した。4.尚、“研究目的欄"にも書いたように、今後number knotsの研究に取り組みたい。2. kを総実な有限次代数体とするとき、kを最大実部分体とするCM体の全体をΩとし、Ω_3={K∈Ω|Kの岩澤μ_3-不変量及び岩澤λ_3-不変量が共に0に等しい}とおく。そして、そのような結果をまとめた論文を日本数学会の“Jourrlal"に発表することになった。
美術館における視覚障がい児の美術鑑賞学習支援に関する実証的研究

本研究は、学習支援施設・学習資源として位置付けられ、社会貢献が認められる美術館に焦点を合わせている。「見る」(視覚)行為が前提として捉えられている「鑑賞」という体験に疑問を投げかけるため、視覚障がい児の美術鑑賞方法を通じてその体験を考察することで、再度「鑑賞」体験を見直すことを目的としている。既存の鑑賞方法に目を向け、「鑑賞している」ととらえられる行為を明らかにすることを行った。平成25年度の成果は以下の通りである。1英米美術館の報告書等の資料の分析、およびその考察の論文化を行った。平成24年度実施した海外調査等を通じ入手した資料に基づき、美を感じるために作られた「触覚」をめぐる言説について考察した。英米におけるタッチ展という展示形態に注目した。3人の人物の言説を通じて、触覚が、どのように美を感じ取る感覚、そして美術作品を享受するための感覚としても示されるようになってきたのか、その歴史過程の一端を明らかにした。2愛知県における美術館の教育普及事業の調査および関連講演会等での意見交換を行った。名古屋ボストン美術館・名古屋市美術館や愛知県立美術館を中心に愛知県で行われる視覚障がい者向けのワークショップの調査を行った。その中でもボランティア団体YWCAの取り組みは、ミュージアム・アクセス・ビューが進めてきた「対話による美術鑑賞」の誕生に大きく関与しており、両団体の関係者にインタビューを行うことで、考え方あるいは目指す方向性の違いを明らかにした。また、愛知県立美術館で行われたシンポジウムシンポジウム「地域と美術館をつなぐ美術を通した学びから」に参加し、調査できなかった美術館の事業についての知見を得るとともに、イギリス・アメリカの取り組みの状況を加えた意見交換を行った。3米国NYの美術館を中心にFW調査を行いった。文献資料収集に加え作品の展示方式やタッチツアーに含まれない作品との相違点なども調査した。4米国の美術館が作成したAudio descriptionの内容分析を行った。また、ADの内容分析を参考に実際ADのテクストを作成し発表したことで、芸術学・表象論を専攻する研究者からいくつかの示唆を受けた。3・4に関しては今後学会等で発表していく予定である。(抄録なし)本研究は、学習支援施設・学習資源として位置付けられ、社会貢献が認められる美術館に焦点を合わせている。(抄録なし)
要保護児童・ネグレクト家庭における支援類型化の試み

わが国で扱う児童虐待事例の半数はネグレクトであり、その多くは子どもが親と住み続ける。そのため市町村ベースにした虐待再発防止のための支援のあり方が重要な課題となる。本研究においては、1.地域ネットワークが活発な10都市で在宅支援するネグレクト163事例について、在宅アセスメント指標項目及び社会資源項目を利用し量的分析を実施した。虐待の程度、支援期間、親の問題意識、要保護児童対策地域協議会支援から分析した。ネグレクト事例の86.5%は中度以下で支援期間は長かった。児童は総じて年齢が上がるについて心身や行動状況は悪化していた。親の問題意識が乏しく拒否的であれば、支援ネットワークが組まれにくく、適切なサービスが届きにくかった。2.質的分析では成功事例を分析し援助プロセスを明確にした。3.以上から要保護児童・ネグレクト家庭への支援の基本姿勢、支援のために必要な社会資源を分類、重症度からみた支援領域、要保護児童対策地域協議会の支援ネットワークとしてかかわる関係機関連携を年齢別に16タイプ提出した。【研究の目的】増加する一方の児童虐待の中で、在宅支援の対応が苦慮されているネグレクトに焦点をおく。目的は1)育児の放任・及び怠慢(ネグレクトといわれる)家庭の子どもと親を中心とした地域における支援・社会資源内容をアセスメントし、その促進要因、阻害要因を明らかにする。2)その上で効果的な支援の類型化を試みる。ネグレクトの支援類型化研究は我が国初めての試みである。3年のうちの1年目の研究成果【研究方法】8都市163事例について量的分析をした。調査時期は2009年9月12月である。主任研究者らが発展させてきた指標(注:在宅支援のために多機関間で、リスクや課題を明らかにし、社会資源利用を検討するために開発してきた。)および、岩手県立大学三上氏の発展させてきたネグレクトアセスメントを同時に利用しネグレクトの問題要因と社会資源状況を含め要保護児童対策地域協議会活動である個別ケース検討会議実施状況を調査項目に入れた。【結果と考察】対象となったネグレクト事例は、支援後おおむねリスク要因項目は軽減されていた。しかしながら、ネグレクトの程度が重度の場合、子どもの身体状態や行動の問題、日常的ケアされていない、親の養育意欲、虐待自覚、生活環境の問題が関係し、個別ケース検討会議を実施していたが、支援状況をみると、社会資源の利用が少なく、拒否的傾向にあることが判った。またネグレクトアセスメント(NASCR)利用結果から、乳児についてはアセスメントの際に、住居環境への視点が重要であることが明らかになった。さらに支援類型にむけての課題に取り組みたい。研究の目的は、1)育児の放任・及び怠慢(ネグレクトといわれる)家庭の子どもと親を中心とした地域における支援・社会資源内容をアセスメントし、その促進要因、阻害要因を明らかにした上で、2)効果的な支援の類型化を試みることにある。3) 1年目の量的調査、2年目の質的調査結果から得られた知見について3年目においては、いくつかのプログラムを実施し、短期における成果をも試み、報告書を作成する。研究2年目である平成22年度においては、平成21年度の報告書作成、子ども虐待防止学会分科会にて報告、量的分析と継続をし、質的調査を実施した。質的分析については具体的には、専門家からのヒヤリング調査を踏まえたうえで、ネグレクト事例についてはベテランの相談者から10事例の検討を行った。逐語録を作成した上で、共通する支援法則を導く試みをした。ネグレクト事例が慢性にならないために必要なアセスメントと支援を検討し、一方、長期支援に必要な場合の支援の基本について共通項目提示を試みた研究の目的は、a.育児の放任・及び怠慢(ネグレクトといわれる)家庭への地域における支援実態を受理時と現在の時点で調査し、ネグレクト家庭の実態を明らかにする。子どもにとっての促進要因、阻害要因を明らかにする、b.支援の類型化を試みることにある。研究実施計画(1)量的調査、(2)質的調査(事例分析、スペシャリストからの聴き取り調査)、(3)量的分析の再調査及び、子どもの虐待の程度、支援の時期の長さ、親のプラス面(問題意識)と支援状況、要保護児童対策地域協議会での支援の在り方を分析・検討する。

結果1)子どもの虐待の程度は、養育意欲の低下、生活環境の悪さ、親の問題意識の低さと関連した。学齢児以上になると状況(精神的状況、気になる行動)が悪化する傾向にあった。2)ネグレクトの支援は長期化する割合が高いが、短期事例は親子の愛着関係に問題がなく、具体的支援が入ることで終了する傾向が強かった。3)長期事例で親が拒否的な場合には機関連携が有効に機能せず、サービスや支援につながりにくく、子どもの状況改善が困難になっていた。親との信頼関係に基づいたソーシャルワークが行える相談者の継続的な確保が重要であった。4)長期化するほど、要保護児童対策地域協議会での個別ケース検討会議開催は曖昧であった。効果的な支援には、アセスメントと役割分担さらには調整役が機能している点であった。ネグレクトに関する研究報告は医療ネグレクト以外きわめて少なく、現場は支援の在り方に困っていることも多いので、報告書においては、ネグレクト事例の支援プロセス図、子どもの年齢に応じた社会資源・サービス支援の分類と要保護児童対策地域協議会の機関間連携を示した子どもの年齢別の支援ネットワーク16類型を提出した。
血液透析患者の閉塞性動脈硬化症に対するマグネシウム製剤の効果の検討

閉塞性動脈硬化症(ASO)は透析患者に高頻度に発生し、QOL低下や下肢切断・死亡リスクの上昇に関わる。透析患者のASOの病態には下肢動脈の血管石灰化が密接に関与しているため、血管石灰化への対策はASOの進行抑制に重要と考えられる。近年、マグネシウムの血管石灰化抑制効果を示す基礎的・臨床的な研究が相次いで報告されている。本研究は血液透析患者に対する12か月間の酸化マグネシウム錠の投与が下肢血流の指標である皮膚組織灌流圧(skin perfusion pressure)にもたらす効果を検証することを目的としたランダム化比較試験である。
ヘッドマウントディスプレイを用いたインプラント手術支援システムの構築

本研究の目的はインプラント手術をより安全に効率よく行うためのシステムを開発することである。.インプラント手術の際には様々な情報を一元的かつリアルタイムで把握する必要がある。そこで我々はヘッドマウントディスプレー(HMD)を用いて必要な情報を手術を止めることなく確認できるシステムを構築し、手術の安全性や効率を改善する方法について研究を行った。大学病院等でインプラント手術を希望される患者の多くは、術中の全身管理を必要とする患者が多く認められる。また歯科治療中では患者の顔を見ながら状態を把握することが多いが、インプラント手術では覆布をかける必要があるため患者の顔などを確認することが困難である。そのため本研究費でコンピュータに接続できる全身管理モニターを購入しHMDでリアルタイムで確認できる用にした。これによりインプラント手術に集中しながら患者のバイタルサインを随時確認することができ、より安全なインプラント手術を施行することが可能となった。さらに、インプラント治療における教育および手術記録の保持を目的としてヘッドマウントディスプレーに取り付けたCCDカメラによりインプラント手術を撮影できるようにした。これまでは手持ちのビデオカメラを用いていたが、口腔内の狭い領域では撮影が困難であった。本システムを用いることによりHMDに映っている映像を確認しながら術中記録が可能となった。インプラント手術中は両手を清潔に保つ必要があるため、手で装置を操作することができない。そのため、現在はより使いやすいシステムとするため、無線でコンピュータを操作できるようにボイスオペレーティングが可能なシステムの開発に着手しているところである。ハプティックデバイスというPC上にて触力覚をもつ装置を導入することにより、三次元で表示される物体を触知し、加工することが容易であるシステムの構築を目指している。すでに我々は、CT画像から得られる患者顎骨データを用いて、インプラント術前診査、診断をこのハプティックデバイスを用いて三次元的にシミュレートし、臨床的に実用化している。この三次元データよりラピッドプロトタイピングを用いて、患者個々の実体顎骨モデルを製作し、さらに実際の手術に際し、事前にシミュレートされた位置に埋入することができる顎骨上に直接適合するサージカルテンプレートを製作し、臨床の使用に耐えうることを確認している。今回、さらにインプラント手術を支援するために、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を用いて、術中に必要な情報を手術と並行して見ることができれば、手術の安全性や効率を改善できると考えた。HMDを利用すれば、にB5サイズモニターと同程度の大きさの映像として、各種診断材料を術中に見ることが可能である。各種診断材料としては、三次元顎骨シミュレーションモデル、口腔内写真、レントゲン(デンタル、パノラマ、CT)、術前歯列模型や実体顎骨モデルを提供することができた。特に二次元CT画像と三次元骨モデルは非常に有用であること確認できた。現在血圧、脈拍、SpO2等のバイタルサインについても表示できるよう検討している。教育的な配慮についても小型CCDカメラをHMDに搭載し、術者の目線から得られる画像を周囲に提供することができた。通常では見ることができない方向から手術野が確認できることは教育において非常に有効であると考えている。次年度についてはさらに音声入力装置を搭載し、コンピュータ上での各種操作を術者が管理し、必要な情報をリアルタイムで簡単に提示できるようシステムを構築していく予定である。インプラント手術の際には様々な情報を一元的かつリアルタイムで把握する必要がある。そこで我々はヘッドマウントディスプレー(HMD)を用いて必要な情報を手術を止めることなく確認できるシステムを構築し、手術の安全性や効率を改善する方法についての研究を行った。

また歯科治療中では患者の顔を見ながら状態を把握することが多いが、インプラント手術では覆布をかける必要があるため患者の顔などを確認することが困難である。そのため本研究費でコンピュータに接続できる全身管理モニターを購入し、HMD上でリアルタイムに確認できるようにした。これによりインプラント手術に集中しながら、レントゲン画像情報や手術シミュレーションのみならず、医療情報患者のバイタルサインを随時確認することができるようになり、より安全なインプラント手術を施行することが可能となった。さらに、インプラント治療における教育および手術記録の保持を目的として、HMDに取り付けたCCDカメラによりインプラント手術を撮影できるようにした。これまでは手持ちのビデオカメラを用いていたが、口腔内の狭い領域では撮影が困難であった。本システムを用いることによりHMDに映っている映像を確認しながら術中記録が可能となった。インプラント手術中は両手を清潔に保つ必要があるため、手で装置を操作することができない。そのため、現在はより使いやすいシステムとするため、無線でコンピュータを操作できるようにボイスオペレーティングが可能なシステムの開発に着手しているところである。
炭素繊維強化プラスチックのマトリックス樹脂選択指針の構築

本研究は、現在の炭素繊維強化プラスチック(CFRP)の力学的特性の停滞をブレークスルーするためには、「どのような物性を有する樹脂をCFRPのマトリックス材として選択すべきか?」の命題に対して明確な答えを提示することを目的として、破断繊維に隣接する繊維表面の応力集中緩和を誘起するマトリックス樹脂を発見し,マトリックス樹脂のどの物性が支配因子であるかを明らかにすることを行う。研究目的を達成するために、3つの研究課題を設定している。(課題1)マトリックス樹脂の力学的特性評価(課題2)フラグメンテーション試験とばね要素モデルによる応力集中係数の推定(課題3)サイズスケーリング手法による強度予測と実験手法による強度・弾性特性評価平成30年度は、(課題1)主剤と硬化剤の配合量を変化させて作製した4種類のマトリックス試験片の強度・弾性特性ならびに変形特性の測定を行った。データマイニング手法の一つである自己組織化マップの作成に用いる基礎データを取得した。(課題2)課題1で基礎物性を取得した4種類のマトリックス樹脂を用いて、炭素繊維を1から4本含むマルチファイバーフラグメンテーション試験片を作製した。フラグメンテーション法とばね要素モデルを用いることで、破断繊維に隣接する繊維表面に生じる応力集中係数を定量的に推定することに成功し,さらには、マトリックス種によりその値が異なることがわかった。(課題3)課題1で基礎物性を取得した4種類のマトリックス樹脂を用いて、炭素繊維が一方向に配向した一方向材を作製した。課題2で推定した応力集中係数を一方向材の強度予測に用いることで、マトリックス樹脂の種類によらず実験から得られた一方向材の強度を高い精度で予測できることがわかった。交付申請書に記載した平成30年度の研究実施計画に対して、研究実績の概要で記載した成果を挙げることができており、おおむね順調に進展していると判断している。本研究を遂行する上で特に大きな問題点は無い。したがって、平成31年度も研究計画を変更することなく、研究計画調書に記載した3つの研究課題をスケジュールに沿って遂行をしていく予定である。特に、マトリックス樹脂材料のどの物性が、破断繊維に隣接する繊維表面の応力集中の支配因子であるか不明であることから、課題1に関する研究に注力する。当初、2018年12月22から24日の予定で福井大学で開催された日本機械学会M&M2018材料力学カンファレンスに参加をして、研究成果の一部を口頭発表する予定であったが、強度予測手法の構築に関する成果を当初の計画以上に進展させることができたことから、平成30年度中に2本の査読付き国際論文を執筆し投稿することとした。このため、研究成果の発表は次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることにした。
候補者の民族背景が投票行動に影響を及ぼす政治的条件の解明

本研究は、選挙において候補者の民族背景が有権者の投票行動にどのような影響を及ぼすのか、とりわけそうした効果は候補者の所属政党や選挙制度によってどのように・どの程度変化するのかを、日本でウェブ上のサーベイ実験を用いて解明しようとするものである。平成30年度は、平成29年度に行った分析と学会発表で得たフィードバックをもとに追加のサーベイ実験を計画・実行した。より具体的には、実験で用いる候補者の所属政党を、2017年の総選挙時に生じた政党の分裂・再編状況に合わせて自民党・立憲民主党・共産党の3政党とし、各候補者が主張する政策分野を3つに絞ったうえで、異なる候補者同士の選挙で繰り返し投票を尋ねるプログラムを作成した。これにより、前回課題となった以下2点を検討するデータを取得することができた。詳細は省くが、まず、小選挙区でいわゆる左派政党所属のマイノリティ候補者が得票減につながるメカニズムを、候補者が表明する政策との関連から検証することが可能となった。第二に選挙制度との関連でも、小選挙区制度におけるマイノリティ候補者の得票減効果が、比例代表制度下で弱まるメカニズムを検討できるようになった。現時点では、取得したデータの詳細な分析が十分にできていないが、前回(2017年)の実験調査にて取得したデータと合わせて分析を行えば、研究計画に記述した当初のリサーチクエスチョンー候補者の民族背景による投票の効果が、所属政党、選挙制度と政治状況によってどの程度変わり得るのかーに真正面から答えることができるようになったといえる。論文については、春学期中に大幅な修正を行ったものの、残念ながら出版にまでは至っていない。代わりに、研究の結果概要を示した報告論文を1本執筆し、大学・学部の紀要に提出した。研究期間が終わった後も、成果の出版に向けて継続的に取り組んでいきたい。本研究では、候補者の民族背景が有権者の投票行動に及ぼしうる影響と、それが候補者の所属政党や選挙制度によってどの程度に変化しうるのかを、サーベイ実験を行うことで解明しようとしている。平成27年度には、このための実験デザイン・プログラムの構築(被験者に提示する情報および質問項目の確定)と、可能であれば予備調査の実施を計画していた。しかし、このうち遂行することができたのは、プログラム改善のために先行研究を広く調べ、以前計画者が行った同種の実験の中で利用した質問に加えて、新たに有用であろう質問を特定したり、提示する情報内容を検討したまでである(現在も継続中)。一方、もともと計画はしていなかったが重要な進捗事項として、以前行った同種の実験データを再分析し、昨年9月(アメリカ政治学会)と10月(日本政治学会)に学会発表を行った。その際、討議者より大変有益な助言を得たが、中には今回の研究に深く関する重要な指摘を含んでいたため、次回調査にも当然応用するつもりである。研究自体に問題が生じているのではなく、単純に研究をするための時間をほとんど確保できていないことが原因である。その詳細をここで報告するのは適切でないと思われるが、より具体的には、計画申請当時には予測していなかった、主に本務校での研究以外の業務(新たな授業準備や学内行政)に多くの時間を割かねばならず、研究を後回しにせざるを得ない状況が1年を通じて続いた。研究の遂行自体に関しては以下の問題を除き特に障害はないため、本年度以降はとにかく研究時間を確保できるよう努めたい。平成27年度末時点では当初の予定より大幅に遅れていたが、平成28年度の進捗により概ね元の予定に戻すことができた。具体的には、2017年2月に第1回本調査(サーベイ実験)を実施し、そこで得たデータを分析可能な状態に加工し終えた。分析途上ではあるが、上記から得られた分析結果の概要を報告する。第1回の本調査を分析したところ、1.候補者の民族背景は日本の主要4政党(自民・民進・維新・共産)から出馬していても得票を押し下げる効果を持つが、2.その効果量は自民党において最も大きく推定された。しかし、2017年2月時点で自民党は最も支持を集める人気の政党であることから、この効果は他の政党に比して相対的に大きいだけである可能性が高いことが推察された。選挙制度との関連では、3.小選挙区制度と比べて比例代表制度下では上記の効果が緩和される傾向が見られ、こちらは研究開始時に想定した仮説を支持している。しかしこれは、比例代表制度によって候補者の民族性が「埋没」したことによる効果なのかまだ明らかでない。いずれにせよ今回の実験により、13のような、これまでの投票行動研究では全く検証されてこなかったような影響の詳細ー候補者の民族背景が得票に与える影響の程度は、所属する政党や選挙制度によって組織的な制約(あるいは促進)を受けることーが次第に明らかになりつつある。平成28年度末に本調査を行ったことにより、研究計画書にある当初の予定に近い段階にまで計画を進めることができた。ただし、以下の点においては最初の研究計画から重要な変更している。

当初の計画では本調査の前に一度パイロット調査を行い(第2段階)、その結果から有用な質問を選定・修正して本調査を行うことを予定していた(第3段階)が、近年の調査費用単価の上昇により、調査回数を2回に分けると予定した参加者数が確保できなくなる(端的に言うと、予算が足りない)問題が明らかになった。そこで研究計画を練り直し、委託先の調査会社とも相談・交渉して、調査を統合することにした。具体的には、500人に対して多くの質問を尋ねるパイロット調査と、4000人に対してやや少ない質問を尋ねる予定だった本調査を合体させ、4500人以上の参加者を確保しながら、非常に多く(160問)の質問を尋ねる大規模な本調査を1回行った。当初の予定より質問数を増やし、実験プログラムも多少複雑化させたため、プログラム作成とデータの加工には多くの時間を要したが、これらもすべて平成28年度末までに終了することができた。本調査では、研究計画書に記述・計画した内容をほぼそのとおり実行することができたし、意図していた分析に必要な変数や参加者も十分確保し、現れるであろうと想定していた効果や、そのいくつかの特徴についても概ね確認することができた。本研究は今のところ目に見える形での成果を示すまでには至っていないが、内容においては妥協・ダウングレードをせず、慎重に進めることで着実な進展を遂げていると考えている。本研究は、選挙において候補者の民族背景が有権者の投票行動にどのような影響を及ぼすのか、とりわけそうした効果は候補者の所属政党や選挙制度によってどのように・どの程度変化するのかを、日本でウェブ上のサーベイ実験を用いて解明しようとするものである。平成29年度は、平成27年度末に行った実験調査を分析し、カナダ政治学会にてその成果を発表した。発表では、カナダにて同じテーマを研究している討議者より大変有益な批判的質問とアドバイスを貰うことで、論文をより比較政治学的な視点から書きなおした。具体的には、候補者の民族背景による得票減の効果は、いわゆる右派政党から出馬したときのほうが大きいはずだが、日本では左派政党(旧民進党、共産党)での効果が比較的大きかったのは何故かについて、理論的説明と実証を求められた。このため、同年度の夏から秋にかけてデータを再分析し、政党の大きさと効果の関係の分析部分を論文から切り離して前述の分析に特化するなどした。その結果の詳細をここに示すことはできないが、左派政党の支持者が、政治的左右とあまり結びつかない政策次元において候補者背景から政策選好を類推するため、左派政党であっても得票減につながる可能性が示された。このメカニズムの検証作業は現在も継続中で、第2回目の追試実験にも引き継ぐ予定である。また、平成29年度には学会発表での示唆をもとに2回目の追試実験を計画していたが、1)学会発表での助言により、実験内容に改善の余地があることと、2) 2017年10月の総選挙前後に旧民進党が分裂し、1回目と同様の実験を行えなくなったことにより、無理に年度内には行わず、時間をかけて適切な形に設計し直した実験を平成30年度に実施することにした。学会発表で指摘された内容・助言の反映と、日本の政治状況(政党情勢)の変化により、平成29年度中に行う予定だった追試実験を延期することにしたため遅れが生じている。また、平成29年度10月から2月までは、本務校での教育・学内行政の業務がやむなく急増したため、研究に割く時間はほとんどなかった。政治状況の変化を除けば、研究計画に問題は生じてないため、平成30年度こそ研究時間を確保できるよう努めたい。
マイクロＲＮＡ機能推定に向けたネットワーク解析手法の開発

本研究では主として2個の成果がある。一つは与えたれた生物学的ネットワークを探索するアルゴリズムの構築である。たんぱく質相互作用等のネットワークとマイクロRNAのターゲットとする遺伝子群を与えた時、複数のマイクロRNAがターゲットとする部分ネットワークを高速に探索する。もうひとつはネットワークを構築する統計的なアルゴリズムである。転写因子やマイクロRNAによる転写制御は、複数の因子が同時に関わることで転写の制御が行われる。その関係を統計的有意性を持って発見できる手法の開発に成功した。短鎖RNA(miRNA)は,タンパク質へと翻訳されない短いRNAであり,他のRNAと相補鎖を形成することで,対象の機能を阻害する.今までのmiRNA研究は機能するmiRNA配列の発見が中心であったが,未だに明確な機能はほとんど分かっていない.近年,次世代シーケンサを利用し,ゲノムワイドにmiRNAが制御する遺伝子を観測する事が可能となった.本研究ではこの情報を利用することでmiRNAの機能を予測する手法を開発する.本目標に向け,特にmiRNA-遺伝子の制御関係ネットワークと,パスウエイ情報という異種ネットワークを組み合わせて解析する手法を構築する事が目標である.この目標を達成するため,平成24年度はアルゴリズムの開発・調査,及び,データの収集と予備実験を行った.アルゴリズムの開発では,提案者らの開発したアルゴリズムCOIN[CIKM2010]を利用し,高速シーケンサを用いてmiRNAターゲット探索を行うHITS-CHPの実験結果とたんぱく質相互作用ネットワークの情報を組合せて解析を行った.その結果,異なる2つのmiRNAがインシュリンや細胞周期制御に関連したネットワークを同時に制御している事が示唆される結果を得た.また,ターゲットのネットワークの形状と既に知られている遺伝子機能を調べることで,miRNAが制御する対象に,miRNAがターゲット遺伝子に結合する際に必要となるDICER1が含まれているため,対象のmiRNAの働きが強くなると,対象の遺伝子活性が落ちると同時に,miRNAの活動に必要な因子も弱まり,miRNAの活動も弱くなるというフィードバックが働いている事も示唆する結果が得られている.短鎖RNA(miRNA)は,タンパク質へと翻訳されない短いRNAであり,他のRNAと相補鎖を形成することで,対象の機能を阻害する.今までのmiRNA研究は機能するmiRNA配列の発見が中心であったが,未だに明確な機能はほとんど分かっていない.近年,次世代シーケンサを利用し,ゲノムワイドにmiRNAが制御する遺伝子を観測する事が可能となった.本研究ではこの情報を利用することでmiRNAの機能を予測する手法を開発する. miRNA解析の困難なところの1つは,1つのmiRNAが複数の遺伝子に対して同時に働くことであり,また,同時に,1つの遺伝子が複数のmiRNAに影響を受けることである.つまり,一つ一つのmiRNAに着目したのでは必ずしもその機能を明らかにすることが出来ず,複数のmiRNAが合わさった機能を調べられない限り,その機能が明らかにならないことである.本研究では,まず,本当に複数の効果が合わさる現象を解析しようとした場合に,既存の多重検定補正法で有意な結果が現れにくいのかに関して,数値実験を用いて検証をし,更に,数理統計基盤として,無限次数多重検定法(LAMP)を開発した.複数のmiRNAを検定した時には,結果の偽陽性を防ぐために,得られたp値に対し,検定したmiRNAの個数で割る操作をしたp値を利用しないといけない(Bonferroni補正).また,2つ以上のmiRNAの効果を考えた場合には,考えうる組合せ数で割る必要がある.組合せを考えると,検定数が爆発的に増加するため,有意な結果が現れる可能性が絶望的に低くなり,結果として,複数の重ねあわせ効果は無いと考えられてしまうことが多かった.本年度は,更にこの多重検定補正の手法に関し,速度は犠牲にしつつも,より精度高く補正できる手法FastWYを開発した.短鎖RNA(miRNA)は,タンパク質へと翻訳されない短いRNAであり,他のRNAと相補鎖を形成することで,対象の機能を阻害する.今までのmiRNA研究は機能するmiRNA配列の発見が中心であったが,未だに明確な機能はほとんど分かっていない.近年,次世代シーケンサを利用し,ゲノムワイドにmiRNAが制御する遺伝子を観測する事が可能となった.本研究ではこの情報を利用することでmiRNAの機能を予測する手法を開発する.本研究では,昨年度までに,本当に複数の効果が合わさる現象を解析しようとした場合に,既存の多重検定補正法で有意な結果が現れにくいのかに関して,数値実験を用いて検証をし,更に,数理統計基盤として,無限次元多重検定法(LAMP)を開発した.更にこの多重検定補正の手法に関し,速度は犠牲にしつつも,より精度高く補正できる手法FastWYを開発した.これらの手法を比べることで,統計的有意性と機能配列の比較を行った.これらの手法を実際に生命科学データに適用すると,全ての組合せを探索できる一方で,実際に結果を見てみると,生物学的な見地から見て偽陽性と思われる発見も多かった.本年度は,タンパク質相互作用(PPI)やパスウエイの様なネットワーク情報を事前知識として変数間(対象遺伝子間)の依存関係に入れることができるよう,gLAMPを開発した.PPI情報とmiRNAのターゲット遺伝子情報を組み合わせることで,複数miRNAが制御するネットワークを発見できる可能性が示唆された.本研究では主として2個の成果がある。

もうひとつはネットワークを構築する統計的なアルゴリズムである。転写因子やマイクロRNAによる転写制御は、複数の因子が同時に関わることで転写の制御が行われる。その関係を統計的有意性を持って発見できる手法の開発に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。バイオインフォマティクス26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に想定していた,新型シーケンサから得られたデータの収集,我々が開発しているアルゴリズムのそのデータへの適用が終了し,生物学的に有意義と考えられるネットワークを抽出することができている.このため,概ね順調に進行していると考えられる.miRNAの機能解析手法を作るという目標に対し,昨年度ネットワーク解析技術を作成した上で一定の成果を生んだが,機械学習的な結果は,「最も良い」結果であってもそれが「十分有意」であることは示せなかった.これは,機械学習やデータマイニング分野の手法一般的に言えることであるが,最も良い予測は,与えられたデータの中で最も良いものであり,一歩引いて見た時に,効果があるものかどうかは別の問題であることが多かった.本年の研究では,良い予測がどれだけ有意であるかの統計的な有意性を与えられるため,miRNAの解析にとどまらず,機械学習・データマイニング,あるいは,統計の分野に対しても影響を与えられるものであると考えられる.これは,本研究として十分な進展である.26年度が最終年度であるため、記入しない。既に開発したアルゴリズムが,解析に有用であることが示せている.現在の方針に則り,アルゴリズムの改良,データ収集を進め,研究を進めていく.昨年度,ネットワーク解析技術を構築し,本年度は,統計的に有意な組合せを得る技術を構築した.今後は,これらのデータを組合せ,実データへと適用していく.miRNAのデータは,研究開始当初に比べ,急激に増加している.更に,miRNAの多様な機能と制御機構が発見されている.このように取り巻く環境は変化しているが,その結果,解析技術への期待は高まっていると考えられる.多様なデータを同化させることで,機能解析手法の精度を高めていく.26年度が最終年度であるため、記入しない。新型シーケンサのデータの増加量は多い一方で,ハードディスクの値段が叢書予想以上に下がらず,必要な量を入手できない可能性があったため,来年度予算と合算して購入する.私の異動に伴い,計算機の増強と,人件費に関する支出を,異動後支出できるようにすることで,安定した計算機稼働と,雇用をすることが可能になると判断したため.本年度は,計算機中のハードディスクに関して増強を行う.更に,人件費に関しては,短期的なアルバイトを雇用することで,データとプログラムの整備を行う.
広帯域反射防止膜の基礎研究

大型光学赤外線望遠鏡で必要となる極限的性能をもつ光学素子を、国立天文台で稼働中のイオンビームスパッタ装置を活用して開発することが本研究の目的である。光学薄膜の特性は、その光学膜厚(屈折率n×物理膜厚d)で決まる。イオンビームスパッタ装置は成膜速度が遅いため、物理膜厚dはかなり精密にコントロールできる。あとは屈折率が波長に対してどのように変化するか(屈折率分散)がわかれば、光学薄膜を設計することが可能となる。イオンビームスパッタ法では膜物質がほぼ酸化物に限られるので、屈折率が近い2つの物質で成膜することになる。そのため、広帯域反射防止膜の設計においては、屈折率を詳細に把握しておくことが大事である。多くの成膜サンプルの分光光度計測定データを分析すれば、屈折率分散を3桁の精度で決められるはずである。そうやって得られた屈折率の値を、エリプソメータによる測定などと比較して、正確なデータベースを構築することが重要である。光学薄膜の最適設計には薄膜計算ソフトを使うが、正確な設計を行うためにこのデータベースを活用することになる。今年度は、できるかぎり詳しく把握した屈折率分散を用いて広帯域反射防止膜を設計した。特に、これからの光学天文学に貢献するために、大型光学素子への応用を重視した。この目的のために、成膜対象の手前にマスクを設置して、成膜の一様性を大きな面積において実現できるようにした。これは充分な効果があり、大口径レンズへの成膜が可能となった。また、新しい試みとして、赤外域で使われることが多いシリコン基盤への成膜についても考察し、本研究は完了した。イオンビームスパッタ法は成膜スピードが遅いのが欠点であるが、その特徴を逆に利用すれば膜厚を精密にコントロールできるため、高機能な誘電体多層膜が製作できる。特にレンズ等、透過で使う光学素子にコートされる広帯域反射防止膜の成膜には、この方法が適している。光学薄膜の最適設計には薄膜計算ソフトを使うが、その準備として、屈折率分散の情報を得ることが必要である。光学薄膜の特性は光学膜厚で決まるが、その算出に関係するからである。分光光度計による単一の測定で屈折率分散や吸収を求めることは困難であり、実際に使用する成膜装置を使って何十種類もの光学薄膜サンプルを製作し、それを測定することによって屈折率分散を求める。その過程では、膜厚計による物理的膜厚測定、エリプソメータによる屈折率測定の情報も利用して、簡単な測定で屈折率分散を決める手法を確立しておくのが良い。今年度は、これまでに蓄積してきた屈折率の情報を整理し、何種類かの反射防止膜をテストした。イオンビームスパッタ装置は順調に稼動しており、最適成膜条件を実現することが可能な状態にある。数十層の薄膜プロセスを行うためには、長時間にわたり装置を安定に運転することが必須であるが、これについても目処がたっている。
完全全脳虚血後の脳障害に及ぼす硫酸マグネシウムの効果

本研究において硫酸マグネシウム(Mg)は、Flinkの低Mg血症時の補正法を参考にして投与した。その結果、有意の虚血後の神経機能の改善効果を得、かつ心拍数、平均動脈圧、心係数等の体循環系への影響が最も少ないMg(マグネゾ-ル^R、Mg:813mEq/L)投与法は、虚血解除直後より15分間に3.2ml/kg/h、15分後より3時間後まで0.4ml/kg/h、以後48時間後まで0.1ml/kg/hであった。本投与法での血中Mg濃度は臨床的に治療効果が認められている子癇の治療濃度(4ー6mEq/L)に近似していた。本投与法で、脳血流再開後の遅発性脳血流減少(DHP)が有意に改善され、脳脊髄液(CSF)中のMg濃度の有意の上昇を認めた。DHP改善作用はMgの血管内皮細胞におけるCa拮抗作用の結果と考えられた。コントロ-ル群においてMgはCSF中へ移行しがたく、虚血後には容易に移行したことより、本研究における脳虚血(植物状態を惹起する脳虚血時間)後には血液脳関門の透過性が亢進したことがうかがえた。一般に脳保護効果の期待されたCa拮抗薬、興奮性アミノ酸拮抗薬などは一過性脳虚血後の脳保護善効果が認められているが、心停止蘇生後のような重度の完全全脳虚血後の脳保護効果は認められていない。現時点において、虚血性脳障害は虚血中あるいは虚血後の興奮性アミノ酸の過剰放出に伴い、CaーchannelやAMPA、Kainate、NMDA、APー4などの興奮性アミノ酸受容体、あるいはIPーcycleなどを経由した細胞内Caの過剰流入とそれに続く代謝障害により惹起されると考えられている。したがって、これらの経路の一つをブロックしても脳保護効果が期待できないことがうかがえる。ここで、MgはL、T、N型のCaーchannel以外に、NMDA受容体を含むreceptorーoperated Caーchannel、leakーoperated Caーchannel、NaーCa交換機構など広範な非特異的なCa拮抗作用を有する。これらの作用によりMgは虚血後の神経機能の改善効果を発揮したものと推察される。
がん局所加温療法に関する基礎的、臨床的研究

8MHzRF誘電加温装置とAPAS型マイクロ波加温装置を用いて通常の方法では治癒不能と考えられた難治性悪性腫瘍を対象に、放射線あるいは制癌剤併用加温療法を行なった。放射線との併用の場合は2Gy週5回、計50Gy又は4Gy週2回、計40Gyに42.5°C30-40分間の加温を週1-2回、計10回行なった。集められた症例は63例で、その内訳は転移性腫瘍24例,軟部組織腫瘍7例,乳癌6例,直腸癌,子宮癌,肺癌,喉頭癌各3例,耳下腺癌,肝癌各2例,胃癌,前立腺癌,皮膚癌,上顎癌,頬粘膜癌,扁桃癌,膵癌,尿管癌,膀胱癌,口腔底癌各1例であった。腫瘍の占拠部位を体表面からの深さで分類すると、表在性(深さ3cmまで)22例,浅在性(深さ3-6cm)28例,深在性(深さ6cm以上)13例であった。放射線併用加温療法の効果を、腫瘍縮小率で判定した結果、完全退縮は63例中33例(52.4%),部分退縮25例(39.6%),無効5例(8.0%)であった。腫瘍効果と病巣の深さとの関係を調べると、表在性腫瘍の完全退縮率は68.2%,浅在性腫瘍53.6%,深在性腫瘍23.1%であり、病巣が深部になるに従って腫瘍効果が減少した。これは深部臓器に対する加温がなお十分でないことが最大の原因と考えられ、従って今後更に加温装置を改善する必要がある。組織内加温療法については、電極針を病巣に直角に刺入し、電極間距離を3-4cmとし、8MHzRF誘電加温により加温する方法を開発した。本法により、病巣が限局性に、かつ均等に加温されることが示された。腔内加温療法については、食道癌を対象に研究を行なった。すなわち、食道腔内に電極を挿入してRF誘電加温装置により加温し、これに放射線,抗癌剤併用治療を行ない、放射線+抗癌剤併用群と治療効果を比較した。その結果、病理学的にも、また2年生存率の上からも、加温併用群の方が明らかに優れた結果が得られた。
教育資源調達手法総動員による教育組織パフォーマンス向上策の学際的研究

財政制約下において、公財政支出教育費の枠を越える新たな財源調達手法を見出すことをねらいとして、i)基金を設定している大学、コミュニティスクールへの質問紙調査、ii)海外大学の基金戦略のヒアリング調査、iii)スクールファンドを設置する小中学校へのヒアリング、iv)京都大学同窓会への質問紙調査、を実施した。こうした作業を通じて、新たな財源を調達するためには、大学の場合はi)知財戦略の強化、ii)寄付獲得のための戦略、iii)寄付目的の明示・情報提供、iv)大学の研究成果の開示、v)大学の教育研究の役割・成果を示す客観的データの明示(エビデンスの明示)、vi)寄付者が寄付し易いように寄付手法を多様に設定する、等の条件が重要ということが明らかになった。本年度の研究では、まず国内調査として、コミュニティスクールの指定を受け、スクールファンド等を設けている小・中・高総計650校を選び、校長およびPTA役員に対する調査票調査を実施した。また大学基金を設置している大学についても650校を対象に調査票調査を実施した。この調査の目的は、i)寄付等の貨幣的資源の調達量、ii)寄付等の貨幣的資源による教育・研究内容の多様化・活性化状況、iii)多様化・活性化促進構造と促進条件の探索、である。22年度では調査票の配布と回収までを実施し、23年度で分析を推進することとしている。調査票の作成に先立ち、先進的なコミュニティスクールである、新宮市立光陽中学校、津市立南が丘小学校へヒアリングに行き、関係資料等の収集に努めた。大変ユニークな実践があり、学習指導要領外の多様な教育活動の実践と予算配分を超える外部資金調達は不可分一体である実情も明らかになった。地域経済、父母・地域住民の日常の消費行動と学校支援の同時展開など多様な組み合わせによる財源調達行動が見られた。また外国事例として、米国、英国へ調査に赴いた。米国では、ニューヨーク州立大学の基金担当者へのインタビューを行い、基金調達の状況について意見交換を行った。近隣のマンハッタンという経済の中心地からの資金導入のための実務的戦略について多くのことを学んだ。また私立大学であるコロンビア大学の基金担当者の所へ行きインタビューを行った。こちらでも基金のための財源調達の戦略-特に国際戦略について詳しい情報を得た。さらに英国のケンブリッジ大、オックスフォード大、ロンドン大学の基金担当当局へ行き、基金のキャンペーンの内実、財源調達状況、高等教育財源に占める基金の歴史的傾向について貴重な情報を得た。平成23年度は22年度に続き、スクールファンドを設置していると考えられる学校(コミュニティスクール、基金を設置している大学)についてのアンケートは当初計画通り実施できた。しかし同窓会を通じた寄付等に関する意識調査については、同窓会名簿の公開に関する制約が厳しく、平成23年度内に同窓会名簿が入手できず質問紙調査が実施できなかった。平成24年度に各同窓会事務局に交渉したが賛同を得られなかったため、一般公開されている別の資料(役員四季報:東洋経済新報)により、名前の掲載されている企業役員名簿の中から京大卒業生を1000名拾い出し、質問紙を郵送し、200人程度の方から回答を頂いた。京都大学の近年の教育・研究・社会貢献活動についての認知度は総じて低く、OBからすると今の京都大学の状況について分からないとの回答が多く見られた。同窓会関係の情報発信を強化することが重要な課題であることが浮き彫りに浮かびなったと言える。また法人化以降、京都大学の財務構造が大へん厳しい状況にあることも殆ど伝わっていない状況であった。企業としてのCSRについては高い関心を持っておられるものの、国内の教育部門-特に大学へのCSR活動としての意識はさほど高くはない事実が明らかになった。しかし、大学の行う社会貢献活動への参加については、極めて高い関心のあることが分かった。またそのためには、大学の研究・教育・社会貢献の関連についての明確な情報の提供、貢献活動に参加する直接的な負担の軽減といった条件の整備が必要だとのことも分かった。公財政支出教育費の削減が続く状況の中で、安定的な財源確保のためには、大学の知財戦略の強化、世論喚起・政治過程への働きかけ、使途目的の明確化による卒業生・父母・地域・企業からの寄付の導入、といった戦略の有効性が明らかになった。平成25年度の課題は、財政制約下の教育組織における教育パフォーマンス向上を誘導する仕掛けを提言し、スクールファンドを設置している教育組織への指導・助言・相談業務を広く展開する目論見をもっていた。学内の基金担当資金部局との連携、国立大学・私立大学間の情報交換、共通課題の検討会への参加については実現し、高等教育機関の関係では、調査研究結果を公開し有意義に活用する機会があった。

行動経済学の研究成果を取り入れた資源提供に伴う「フレーミング効果」や資源調達主体側の「ナッジ」の存在については、調査アンケートからその存在を肯定する可能性は推論されたが、政策実験によって確認するところまでは到達できなかった。この点はまだ検証が不十分な今後の課題として残った。さらに今回の研究から、公財政支出教育費の枠を超えた資源調達システムの構築が、教育組織の効果に極めて大きなインパクトを持つソーシャルキャピタル構築に何らかの重要な役割を果たしているのではないか、という仮説を提示するに至った。スクールファンドを設置している学校の状況、同窓会の意識調査までは何とかデータを取得することができた。同窓会については当初の目論見通りの調査をできなかったが、修了・卒業者が母校の現状について如何なる認識を持ってられるかを客観的に把握できた。また公財政支出教育費の削減の中でその枠を超える財源調達手法としての寄付の有効性、効果的に活用するための条件等についても新たな知見を獲得することができた。やはり資源制約が厳しくなった場合、公財政で支えられる部分の削減を寄付要求の理由にすることは効果的でなく、大学の社会貢献の部分-この中には直接的な社会貢献に限らず、研究・教育を通じてなされる社会貢献もあるが、そこに参加を求めるという戦略の有効性を把握できた点は大きな成果であった。また修了・卒業生が現在の京都大学の状況についてあまり認知していないという現状を踏まえ、新たな広報戦略を考える契機となったことも研究成果の一つであると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今回の修了・卒業生対象の調査では、同窓会が発行して一般に頒布している名簿でも勝手に住所・氏名を使って調査票の送付をすることは許可されなかった。同窓会の幹事会・理事会の承認が必要という条件があり、個人情報保護の問題による研究推進の制約が極めて厳しく、阻害要因となった。今後研究目的での個人情報の使用を認めるような信頼関係に基づく枠組みが必要かと思われる。また同窓会の有力者との個人的信頼関係の構築も課題であると思われる。