hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
革新的細胞チップ技術を用いた感染症に対する個の免疫医療の創成

細胞チップを用いた個の免疫医療の創生を目的として、1)磁気盤をチップに配置した磁気チップに、磁気ビーズをコートした細胞を播種する方法を開発した。2)抗原特異的サイトカイン産生T細胞を、各ウエルから細胞を1個づつ回収し、TCR alpha鎖、beta鎖の遺伝子配列を効率良く決定することができた。3)細胞チップ上で抗原特異的CD4+ T細胞を検出する方法を確立した。4)取得したTCRの機能解析法を改良した。5)sTCR(V領域とC領域を含む2量体)とscFv-TCR(単鎖可変領域からなる1量体)の構築に成功した。6)中和能を有するヒト抗ウエストナイルウイルスモノクローナル抗体を4個樹立した。本研究は、我々が独自に開発した「リンパ球チップ」という革新的なリンパ球単離技術を基盤として、抗体およびT細胞受容体(TCR)cDNAを迅速に単離し、感染症に対する「個の免疫医療システム」を確立することを目的としている。平成26年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1)リンパ球チップ法のための、新規マイクロウエルチップの開発を目的として、磁気盤をチップに配置した磁気チップに、磁気ビーズをコートした細胞を播種する方法で、細胞導入率を飛躍的に上げることができた。本年度は、1個1個の細胞の回収率の向上に挑戦した。具体的には、富山県工業技術センターと連携し、各ウエルから細胞を下面に吸引する方法、あるいは上方から磁気を利用して吸い上げる方法の両者について検討した。下面から細胞を吸引する方法については、技術上ハードルが高いが、上方から細胞を吸引する方法に進展が見られた。2)抗原特異的T細胞の単一細胞の検出法(T-ISAAC)の確立を目的として、直径10μmのウェルに1個づつT細胞を播種し、チップ上で細胞をPMA/ionomycinで刺激し、23万個のT細胞のサイトカイン産生を単一細胞レベルで検出できる方法を確立している。今回、サイトカイン産生T細胞を、各ウエルから細胞を1個づつ回収し、遺伝子解析を行った結果、α鎖、β鎖の遺伝子配列を効率良く決定することができた。3)次に、抗原特異的CD8+T細胞をT-ISAACで検出するために、MHCクラスI分子を発現したミセルを作製し、チップ内で抗原刺激をしたが、バックグランドが高く、再現性が取れなかった。ミセルの作成法にも問題があった。そこで、CD8+ T細胞自身のMHCクラスI分子に抗原ペプチドを負荷し、チップ内で刺激したところ、抗原(ペプチド)特異的にサイトカイン産生細胞を検出することができた。平成27年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1)細胞チップ上で抗原特異的CD4+ T細胞を検出する方法を確立した。実験には、I-Ab MHCクラスII分子に結合した結核菌由来ペプチドを認識するP25TCRトランスジェニックマウスを用いた。まず、I-Ab分子を発現した細胞から細胞膜ミセルに抗原ペプチドを負荷してT細胞を刺激した結果、ペプチド負荷でT細胞のサイトカイン産生が見られた。次に、I-Ab分子組換えタンパクを細胞で発現させ、界面活性剤で抽出後、抗原ペプチドを負荷してT細胞を刺激した結果、抗原ペプチド負荷によりT細胞のサイトカイン産生が見られた。2)単一細胞からのTCR遺伝子の単離は、T細胞の持つTCR-mRNAの量が少ないため、困難を伴う。この困難を克服するために、T細胞をあらかじめanti-CD3,IL-2, IL-4,マイトゲン等でin vitroで活性化して、RT-PCRを行うと増幅率が上がるかどうかを検討した。その結果、活性化によりTCR遺伝子の単離の確率が飛躍的に上昇した。3)これまで、取得したTCRの機能解析は、発現ベクターに組み込んだTCR遺伝子を、レトロウイルスベクターを用いてTCR欠損、CD4あるいはCD8遺伝子を導入したT細胞株(TG40)に導入し、TCR/CD3分子を膜に発現させて、ペプチドを発現させた抗原提示細胞で刺激し、活性化マーカーCD69の発現あるいはIL-2産生をFACSで測定してきたが、バックグランドが高いという課題があった。そこで、EG40細胞以外のさまざまな細胞株に外来性TCRを発現させ、機能解析ができるか否かを検証した。その結果、他の細胞株を用いて、より確実に迅速に機能解析が行えることが示された。また、その細胞株で直接、細胞を傷害できる可能性も示された。本研究は、我々が独自に開発した「リンパ球チップ」という革新的なリンパ球単離技術を基盤として、抗体およびT細胞受容体(TCR)cDNAを迅速に単離し、「個の免疫医療システム」を確立することを目的としている。これまでの研究成果として、1)まず、新規マイクロウエルチップの開発を目的として、磁気盤をチップに配置した磁気チップに磁気ビーズをコートした細胞を播種する方法で、細胞導入率を飛躍的に上げることができた。2)次に、抗原特異的T細胞の単一細胞の検出法(T-ISAAC)の確立を目的として、各ウェルに1個づつT細胞を播種し、チップ上で細胞をPMA/ionomycinで刺激し、23万個のT細胞のサイトカイン産生を単一細胞レベルで検出できる方法を確立した。3)また、抗原特異的CD8+T細胞をT-ISAACで検出するために、CD8+ T細胞自身のMHCクラスI分子に抗原ペプチドを負荷し、チップ内で刺激し、抗原特異的にサイトカイン産生細胞を検出することができた。

さらに、平成27年度の研究実績として、1)細胞チップ上でCD4+ T細胞を抗原ペプチド刺激しサイトカインを産生させ、抗原特異的CD4+ T細胞を検出する方法を確立した。2)次に、T細胞をあらかじめanti-CD3,IL-2, IL-4,マイトゲン等でin vitroで活性化することでTCR遺伝子の単離の確率が飛躍的に上昇させた。3)また、EG40細胞以外のさまざまな細胞株に単離したTCRを発現させ、機能解析が確実で迅速にできるシステムを開発中である。このように、本研究は目的に沿って、概ね順調に進展しているといえる。平成28年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1)TCRは抗体と同様にMHC/ペプチドの形で抗原(ペプチド)に特異的に反応するが、抗体と異なり膜型蛋白であるために、T細胞に発現させる形でしか扱うことができない。それを可溶化型にすることでモノクローナル抗体と同様に、病変部位の検出やがん治療に応用できる可能性がある。しかし、可溶性型TCRを作成する場合、TCRベクターを大腸菌で発現させると構造が不安定になることが指摘されている。そこで、2種類のsTCR(V領域とC領域を含む2量体)とscFv-TCR(単鎖可変領域からなる1量体)のTCR遺伝子を構築した。この遺伝子をCHO細胞に発現させ、安定化した可溶化TCRを得ることができた。さらに、可溶性TCRを、ビオチンを用いてマルチマー化(4量化)することで、より安定した高親和性の可溶化TCRを得ることができた。2)日本脳炎ウイルス(JEV)に近縁のウエストナイルウイルス(WNV)は、高齢者層を中心に致死性の脳炎・髄膜炎を惹き起こす蚊媒介性のヒト感染性ウイルスであり、本邦にも普遍的に存在する自然宿主(鳥・蚊)と国際間の交通事情によりウイルス侵入の危険は常在しており、また今後の高齢化を鑑みれば、その感染症対策は急務である。これまでに、日本脳炎ワクチン接種によって獲得されるウエストナイルウイルスに対する交差中和抗体ができる可能性が示唆されている。そこで、本研究では、日本脳炎ワクチン接種後約1ヶ月後の血液から、ヒト抗ウエストナイルウイルスモノクローナル抗体およびウイルス特異的TCRを4個樹立した。これらの抗体のウエストナイルウイルス感染に対する予防・治療効果を、マウスを使った動物実験で確認した。細胞チップを用いた個の免疫医療の創生を目的として、1)磁気盤をチップに配置した磁気チップに、磁気ビーズをコートした細胞を播種する方法を開発した。2)抗原特異的サイトカイン産生T細胞を、各ウエルから細胞を1個づつ回収し、TCR alpha鎖、beta鎖の遺伝子配列を効率良く決定することができた。3)細胞チップ上で抗原特異的CD4+ T細胞を検出する方法を確立した。4)取得したTCRの機能解析法を改良した。5)sTCR(V領域とC領域を含む2量体)とscFv-TCR(単鎖可変領域からなる1量体)の構築に成功した。6)中和能を有するヒト抗ウエストナイルウイルスモノクローナル抗体を4個樹立した。
損〓脳の修復過程の免疫組織学的検討

脳に損傷が生じた場合、マクロファージとアストロサイトは損傷脳組織における液性情報(サイトカインや神経栄養因子など種々の生物学的活性物質)をひきがねとして活性化、動員され、組織の修復、治癒が進むと考えられるが、詳細は十分にわかっていない。我々は、免疫組織学的手法を用い、初年度は損傷脳における細胞の発現・形態変化などの自然経過について検討した。マクロファージとアストロサイトを抗ED-1抗体、抗GFAP抗体で同定し、これらの細胞の増殖能を評価するために抗PCNA抗体で二重染色を行った。この結果、脳損傷後3日から7日をピークとして、まずマクロファージ、続いてアストロサイトが出現すること、BBBを越えて遊走したマクロファージは局所で増殖・増加したのに対し、アストロサイトは損傷局所において既存の細胞が活性化されGFAP陽性に転じたと考えられた。これら細胞の活性化にはサイトカインなどを介した情報伝達が関与していると推測され、それ以後の年度では損傷脳で早期から増加するインターロイキン(IL-1β)に着目し検討した。初年度に行った免疫組織染色法に加えて、ICAM-1(細胞間接着因子)染色を追加し、抗IL-1βモノクローナル抗体を投与し損傷治癒とくにICAM-1の発現に及ぼす影響を検討した。その結果、損傷周辺部にICAM-1陽性細胞が出現し、これはGFAP陽性のアストロサイトであることが明らかとなった。しかも、これは高濃度の抗IL-1βモノクローナル抗体の損傷脳局所への注入により抑制された。外傷後の急性期炎症性反応に、ICAM-1がグリア細胞に発現すること、このグリア細胞でのICAM-1の発現にIL-1βが関与していることが示唆された。損傷脳の修復における生物学的活性物質の役割については、未だ解明されていないことが多い。今後もこれらの産生や増加が治癒に働くのか、機能回復との関連はどうかなど、修復過程の中での位置づけ、相互の役割等について検討していく必要がある。脳での組織修復に重要な働きを持つと考えられている、マクロファージとアストロサイトを抗ED-1抗体、抗GFAP(glial fibrilary acidic protein)抗体を用いた免疫組織染色で同定し、その数や分布の変化を損傷後1、3、5、7、10、14日目に経時的に観察した。加えてこれらの細胞の増殖能を評価するために抗PCNA(proliferating cell nuclear antigen)抗体を合わせて用い、前述の抗体と共に二重染色を行った。損傷後1日目よりマクロファージは損傷部周辺に出現し、3日から5日目に数・分布ともに最大となり、7日目以降減少した。アストロサイトは同様に1日目より見られ、遅れて5日から7日目に最大となり、14日目でも維持されていた。抗PCNA抗体でみた増殖能はマクロファージが3日から5日目に約40%の細胞に見られたのに対し、アストロサイトは経過中数%に過ぎなかった。この結果から脳損傷後にBBB(blood brain barrier)を越えて遊走したマクロファージは局所でも増殖・増加したのに対し、アストロサイトは既存の細胞が活性化され、GFAP陽性に転じたと考えられた。この損傷局所での細胞変化にはサイトカインなどを介した情報伝達が関与していると推測されるので、次年度以降の研究はそれらを明らかにする方向へ進めていく。本年度は損傷脳の修復、治癒過程に影響する因子のうち、修復過程の阻害因子と考えられるβAP(ベータアミロイド蛋白)の前駆物質であるβAPP(precursorベータアミロイド蛋白)について検討した。

このためにラットに損傷脳を作成し、Anti-Alzheimer precursor protein A4による免疫組織染色を行い、実際にβAPPが経時的にどの部分に蓄積するかを観察し、前年度の成果とあわせて損傷治癒に対する影響を検討した。その結果、脳損傷24時間後に、破壊されたaxonや腫大したastrocyteのみられる損傷部を中心としてβAPPの免疫組織染色が認められた。復、NGF(Nerve grouth factor)の損傷部局所への投与によって、βAPPがより広い範囲で染色された。以上より、脳損傷がβAPPを誘導すること、NGFがβAPPの発現を促進する方向に働くことが示唆された。また、最終年度(平成9年度)に行う予定であった治癒促進性に働くと考えられるIL(インターロイキン)-1βに関しても検討を始め、ある程度の実験結果が得られている。最終年度は、これらの結果をまとめ、統合的に脳損傷後の修復過程を検討する予定である。IL-1βは損傷脳で早期から増加し、治癒促進作用を持つと考えられるが、その中和抗体を投与することにより損傷部での治癒過程がいかに変化するか検討した。そのためにまず、初年度に行った免疫組織染色法に加えて、ICAM-1(Intercellular Adhesion Molecule-1、細胞間接着因子)染色を追加し、細胞間接着分子の発現、動員される炎症細胞の分布などを経時的に観察・検討した。ついで、この実験モデルにおいて、種々の濃度における抗IL-1βモノクローナル抗体(MAb)を投与し、抗IL-1β抗体の投与が損傷治癒とくにICAM-1の発現に及ぼす影響を検討した。その結果、損傷周辺部にICAM-1陽性細胞が出現し、二重染色の結果、それらの多くは、GFAP陽性のアストロサイトであることが明らかとなった。ICAM-1陽性グリア細胞は、外傷後24時間から増加し、48時間後にピークとなり、7日間続いた後に減少した。100および500μg/mlという高濃度の抗IL-1βモノクローナル抗体の損傷脳局所への注入により、24時間および48時間後のICAM-1陽性グリア細胞の出現が抑制された。外傷後の急性期に、ICAM-1がグリア細胞に発現し、外傷後の炎症性反応に関与している可能性が示唆された。抗IL-1β抗体の投与により、ICAM-1陽性グリア細胞の発現が抑制されたことは、外傷後のグリア細胞でのICAM-1の発現にIL-1βが関与したことを示唆している。損傷脳の修復における生物学的活性物質の役割については、未だ解明されていないことが多い。今後も、生物学的活性物質の産生や増加が、治癒に働くのか、機能回復との関連はどうかなど、修復過程の中での位置づけ、相互の役割等について検討していく必要がある。
肺微小環境再生に関与する脂質の解析

1) MALDi-IMS解析によりiECネットワーク単独で得られたm/zはLC-MSを併用することで複数の脂質が同定された。Co-cultureは、ネットワークに用いるiECの細胞数とGFP-HPMSCの比率を10:1で行い48hr後にGFP-HPMSCがほぼ単一細胞としてネットワークの分岐起始部や隣り合う分岐起始部を結ぶネット上に生着している様子が蛍光顕微鏡でとらえられた。同部位をMALDI-IMS解析した。単一細胞のGFP-HPMSCはimagingではiECと判別ができずPCA解析やHCA解析でもiECと異なるグループにはならなかった。またiECとGFP-HPMSCが接している部位の微小環境部位とその周囲との間にはimagingで大きな差をとらえられなかった。2) GFP-HPMSCの細胞数を少数多数の3濃度にふりわけ、マトリゲル内のiECネットワークの局所に接種し24hr後にMALDI-IMS解析を行った。高濃度のGFP-HPMSCは24hrの早期にiECネットワーク内へ広がりiECネットワーク単独で同定された脂質とは明らかに異なるm/zが得られた。上記1),2)を行いMALDI-IMSでin vitroにおけるiECとHPMSCのco-cultureで微小環境の代謝の変化を観察できる可能性が示された。2)iPSCからiECへの分化過程で変化をする脂質をreverse-phase ultra-high-pressure liquid chromatography (UHPLC)の手法で明らかにした。成熟したECとiECの分化過程で細胞脂質構成を比較した。iECを2-3代継代することでmatureなECと近似した脂質構成になることを明らかにした。このことはiECと他の細胞をco-cultureした際の微小環境変化を解析するための有用なiECの基礎的データとなると考えられた(Nakamura Y, Shimizu Y (corresponding) et al. submitting)。H28年度に予定したiPSCからECの分化誘導に関しては、複数の分化誘導方法を試し、既存の手法の変法にて最も効率よく簡便にECを誘導する方法を見出した。血管新生(血管内皮のネットワーク, iEC network)は、市販の血管新生キットのプロトコールを変法し長期的に安定したネットワークの維持ができる実験系を確立した。さらにfibroblastとiECのco-cultureによるネットワーク形成モデルも確立した。iEC networkをMALDI-IMSにて解析しnetwork部位に強いintensityを持つm/zのクラスターを見出している。また、通常のco-cultureでiECと肺性幹細胞(HPMSC)間の細胞質の交換を検討中である。これはiECnetworkとHPMSCのco-culture時の微小環境変化の前段階の検討である。H29年度予定であったMALDI-IMS解析が本年度進められている分、H28年度予定していたiEC networkとHPMSCのco-cultureをH29年度進める予定であることから、おおむね良好な進捗状況である。iECによるネットワークとHPMSCのco-cultureを行っている。MALDI-IMSの解析に至適なiECネットワーク(iECの細胞数)とHPMSCの細胞数の比率を調整中である。今後MALDI-IMSで得られたm/zを示す物質を同定するためにUHPLCの併用が必要なためやや進捗は遅れている。得られたm/zの同定のために、MALDI-IMSとUHPLC解析を組み合わせてデータベースと照合していく。UHPLC解析のためにマトリゲルを除去し細胞分離を行う。物品購入費において今年度残額(33393円)よりも大きい物品の購入を考えたため次年度使用額が生じた。ネットワーク形成におけるMALDI-IMS解析によって得られたデータが多いため、解析に時間がかかり、解析終了後に次の実験ステップへ進みたいため、新たな物品の購入を控えた。また細胞などのco-cultureの至適条件検討などの探索に時間をかけたため新たな物品の購入を控えた。現在ネットワーク形成時のMALDI-IMSのデータ解析がほぼ終了した。co-cultureの実験ステップへ入っていくため今後試薬や物品など大幅な物品購入を予定している。物品購入において次年度使用額も併せて有効に物品購入に使用予定である。
社会学的・情報学的手法による数学基礎論史の解明

先の2年間の研究で、数学のレオポルト、生命科学のヒューゴのクロネッカー兄弟などの人と人の関係性様を通して、数学と生命科学をまたぐ史料を殆ど発見できず、恐らくは存在しないと結論づけざるを得なかった。レオポルトのアーカイブは事故で失われたとことが知られており、この空白をヒューゴの側から埋めるというのが当初の計画であっただけに、研究の方向の変更が必要となり、今年度は、既知の一次史料研究で発見された数学基礎論史のデータを、social graph toolで分析することに研究の目的を変更した。より具体的なターゲットとしては、主にブールからラッセルの時代までの数理論理学と数学基礎論の発展とした。これには当初の興味の中心の一つであるクロネッカーなどのベルリン学派の非論理学的基礎論観も含んでいる。最終年度に始めた方向であるため、研究は十分には進まず、文献集めが中心で、social graph解析による新知見の発見までには至らなかった。しかしながら、この作業を通して、最近、19世紀から20世紀の文献で、従来ほとんど知られていなかった、あるいは、存在しないと思われていた文献が廉価な影印本として手に入るようになっていることが判明し、それにより新たな知見を幾つか得ることができた。その一つは、DedekindのWas sind und was sollen die Zahlen?が、アリストテレス論理学に写像を追加したものであるという代表者の主張を、彼のSchroederの論理学への言及から補強できるという事実、また、それにより、実はDedekindの論理は、現代のカテゴリー論のさきがけとみなせるという知見を得た。さらにはワイエルシュトラスの基礎論が、実は集合を忌避するものであったことも判明した。文献は十分集まったので、研究計画終了後も、研究を継続する予定である。本研究の目的は、19世紀の著名な生理学者であったE. du Bois-Reymondの不可知論(イグノラビムス論)への反発として知られる、ドイツの数学者Hilbertの全能論「我々は知らねばならない。我々は知るであろう」の成立の背景を、数学、哲学、生命科学関連の人物の人間関係を通して解明することを目的としている。数学と生命科学は一見直接の関連性がないにも拘わらず、ヒルベルトが生理学者の不可知論に強く反発した理由として、当時、この両者が現代の我々が考えるより近い関係にあった可能性があるのではないかというのが、本研究の元となった発想である。研究を開始する前までは、主にドイツ語圏の人間関係を元に研究を進める予定であったが、今年は、これをフランス語圏に拡張する可能性を追求した。この様に研究の方向を変えたのは、ヒルベルトにとって、数学における最大の敵対者であったLeopold Kroneckerの弟Hugoが、E. du Bois-Reymondに代表されるベルリン大学流の生理学をスイスに根付かせたことで知られる著名な生理学者であり、かつ、スイスにはフランス語圏があり、Hugoの生理学の影響が、そちらにも及んだ可能性が高く、その結果、フランス語圏にも、イグノラビムス論の影響があった可能性があることに気づいたからであった。しかし、代表者のフランス語能力は低いために、フランス語能力が高い資料調査のために雇用している研究員の助けを得て、この調査を行った。その結果、フランス語圏にも、イグノラビムス論が影響したことをサポートする史料をいくつか発見した。E. du Bois-Reymondの研究は、最近始まったばかりであり、多くはなされていない。それもあって、この発見は新知見であると思われる。当初、人間関係を分析するためのグラフツールを、代表者が開発したSMART-GSという史料分析用のツールに組み込んで得られた情報をデータベース化する予定であったが、この作業がまだ完成していない。また、フランス語圏に手を出したために、本来、中心となるはずだったドイツ語圏の研究が、ほとんど進まななかった。1年目は、フランス語圏の関連史料を調査した。その結果、昨年の報告に書いた通り、フランス語圏にもイグノラビムス論の影響があることを示す史料を発見したものの、肝心の数学との関係を示す史料が見つからなかった。本来の目的は、生物学などの、多分野を経由して、失われたクロネッカー史料などの欠落を補填するというものなので、数学との関連が蜜からねば、発見した史料も意味を持たない。そのため、計画を立案した際の方針に戻し、ドイツ語圏の生命科学、特に生理学・発生学関係の学者と、数学基礎論に関係する数学者の関係を示す史料の発見を試みた。しかし、ベルリン流の生理学をスイスに移植した生理学者ヒューゴ・クロネッカーの兄であるレオポルト・クロネッカーが、有名なナポリの生物学研究所Stazione zoologica di Napoliを短期間訪問していることが分かったものの、その目的など不明であった。ただ、この研究所がナポリに設置された理由が、ナポリという都市の風光明媚さに関わっていたらしいことがわかったため、あまり重要な訪問でない可能性が高い。この「発見」が象徴しているように、研究当初に期待していた、生命科学の研究者と数学者のインタラクションを示す史料は、殆ど見つからず、また、ヒューゴ・クロネッカー関連のアーカイブも存在しないらしいことが、調査の結果、判明した。このため社会学グラフのための、上記のデータや、当初判明していた、ヒューゴとレオポルトの関係など、既知のもの程度しか得ることができていない。

フランス語を理解する研究員を確保できたために、一年目に当初予定していなかったフランス語史料に手を出したが、イグノラビムス論の影響がフランスの生物学などにもあることが判明したものの、肝心の数学との関連性を示す歴史資料を見つけることができなかった。このため今年度は、当初の予定どおり、ドイツ語史料を主に探ったが、実績にも書いたように、存在を期待していた歴史資料が、殆ど見つからない。先の2年間の研究で、数学のレオポルト、生命科学のヒューゴのクロネッカー兄弟などの人と人の関係性様を通して、数学と生命科学をまたぐ史料を殆ど発見できず、恐らくは存在しないと結論づけざるを得なかった。レオポルトのアーカイブは事故で失われたとことが知られており、この空白をヒューゴの側から埋めるというのが当初の計画であっただけに、研究の方向の変更が必要となり、今年度は、既知の一次史料研究で発見された数学基礎論史のデータを、social graph toolで分析することに研究の目的を変更した。より具体的なターゲットとしては、主にブールからラッセルの時代までの数理論理学と数学基礎論の発展とした。これには当初の興味の中心の一つであるクロネッカーなどのベルリン学派の非論理学的基礎論観も含んでいる。最終年度に始めた方向であるため、研究は十分には進まず、文献集めが中心で、social graph解析による新知見の発見までには至らなかった。しかしながら、この作業を通して、最近、19世紀から20世紀の文献で、従来ほとんど知られていなかった、あるいは、存在しないと思われていた文献が廉価な影印本として手に入るようになっていることが判明し、それにより新たな知見を幾つか得ることができた。その一つは、DedekindのWas sind und was sollen die Zahlen?が、アリストテレス論理学に写像を追加したものであるという代表者の主張を、彼のSchroederの論理学への言及から補強できるという事実、また、それにより、実はDedekindの論理は、現代のカテゴリー論のさきがけとみなせるという知見を得た。さらにはワイエルシュトラスの基礎論が、実は集合を忌避するものであったことも判明した。文献は十分集まったので、研究計画終了後も、研究を継続する予定である。研究員に助けられてのフランス語文献の調査には、限界があることが判明し、また、この研究員が自己都合で辞職する予定であるため、フランス語圏の研究は中止し、ドイツ語圏の資料収集に研究の軸足を移すことにする。また、人間関係を分析するためのグラフツールはSMART-GSに組み込まずとも使用可能である。ソフト開発には時間がかかるので、SMART-GSへの組み込みは断念することも考えている。恐らくは期待していた様な史料は、ほとんど存在しないのではないかと、現在は、考えている。また、雇用していた研究員が兵庫県の大学に就職し、他に適任者がいないこともあり、時間がかかる史料調査を自分だけで行うことになった。そのため、数学史料の不在を、数学以外の分野を経緯して補填するという当初の計画は断念し、第一目的を、social graphを使う数学史研究という、当初計画の、もう一つの目的に変更することにした。
アマメシバ抽出物を用いた閉塞性細気管支炎発症機序の解明

Sauropus androgynus(SA、アマメシバ)の葉の抽出物の摂取に関連した閉塞性細気管支炎(BO)の発症の報告がある。SAが単球系細胞、気道上皮細胞および血管内皮細胞に与える直接の影響を検討した。単球系腫瘍細胞株(THP-1、RAW)、ヒト末梢血単球、ヒト肺胞マクロファージの培養液中にSAを添加すると、対照に比較して有意にTNF-αの産生が増大した。次にSAをヘキサン、アセトン、メタノール、水の順に溶解抽出し、それぞれの分画を単球系細胞培養液中に添加すると水溶性分画(aqSA)のみに強いTNF-α産生誘導がみられた。aqSAは単球系細胞株THP1よりのMIG,IP-10,MDC,IL-8,VEGF産生も有意に増強した。aqSA刺激による正常ボランテイア末梢血単球からのTNF-α産生誘導においては有意な個人差がみられ、SA関連BOの患者の単球からの産生は高い傾向にあった。SAを接種した人の一部のみにBOを発症することと関連する可能性がある。一方で肺胞上皮細胞については、SA(DMSO溶解液)、aqSAともに上記の炎症性サイトカイン、ケモカインの産生増強は認められなかった。血管内皮細胞に対するSAの影響を検討すると、aqSAは内皮細胞株MS-1の増殖を48時間で有意に抑制し、内皮細胞にアポトーシスを誘導した。さらにマウス気管支移植片を用いたBOモデルにおいてaqSAは有意に移植片の閉塞性炎症所見を増強していた。以上の結果から、aqSAにはBO発症に関連する物質が含有されている可能性が示唆され、ODSクロマトグラフィー等でさらに細分化を行うと、やや極性の低い分画に単球系細胞からのTNF-α産生誘導能が強く、aqSAの中で、比較的水親和性の軽度な分画に、単球系細胞を介して生体に炎症を引き起こす物質が含有されていることを示しており、最終的に原因物質の同定に向けてのさらなる探索が今後の検討課題である。単球系腫瘍細胞株(THP-1、RAW)、ヒト末梢血単球、ヒト肺胞マクロファージの培養液中にSA(DMSO溶解液)を添加すると、対照に比較して有意にTNF-αの産生が増大した。次にSAをヘキサン、アセトン、メタノール、水の順に溶解抽出し、それぞれの分画を単球系細胞培養液中に添加すると水溶性分画のみに強いTNF-α産生誘導がみられた。この水溶性分画を、分離TLC(thin-layer chromatography)を用いて分配するとRf値が中等度の分画に強いTNF-α産生誘導がみられ、silica gel column chromatographyでの分配でも、やや極性の低い分画にTNF-α産生誘導が強かった。これはSAの水溶性成分(以後aqSA)の中で、比較的水親和性の軽度な分画に、単球系細胞を介して生体に炎症を引き起こす物質が含有されていることを示唆していた。このaqSAは単球系細胞株THP1よりのIL-8,IP-10,VEGF産生も有意に増強した。

aqSA刺激による正常ボランティア末梢血単球からのTNF-α産生誘導においては、有意な個人差がみられ、機序は未解明であるが、SAを接種した人の一部のみにBOを発症することと関連する可能性がある。一方で肺胞上皮細胞については、SA(DMSO溶解液)、aqSAともに上記の炎症性サイトカイン、ケモカインの産生増強は認められなかった。内皮細胞に対するSAの影響を検討すると、aqSAは内皮細胞株MS-1の増殖を48時間で有意に抑制していた。これがaqSAによる内皮細胞のアポトーシスの誘導によるのかどうかは現在検討中である。Sauropus androgynus(SA、アマメシバ)の葉の抽出物の摂取に関連した閉塞性細気管支炎(BO)の発症の報告がある。SAが単球系細胞、気道上皮細胞および血管内皮細胞に与える直接の影響を検討した。単球系腫瘍細胞株(THP-1、RAW)、ヒト末梢血単球、ヒト肺胞マクロファージからSAは有意にTNF-αの産生を増大させ、その責任成分は水溶性分画(aqSA)に含有されていることが判明し、この成分は単球系細胞からTNF-α以外のサイトカイン、ケモカインも産生誘導した。また、aqSA刺激による正常ボランティア末梢血単球からのTNF-α産生誘導においては有意な個人差が存在し、SAを接種した人の一部のみにBOを発症することとの関連が示唆された。一方で肺胞上皮細胞については、SA(DMSO溶解液)、aqSAともに炎症性サイトカイン、ケモカインの産生増強は認められなかった。血管内皮細胞に対するSAの影響を検討すると、aqSAは内皮細胞株MS-1の増殖を48時間で有意に抑制し、内皮細胞にアポトーシスを誘導した。さらにマウス気管支移植片を用いたBOモデルにおいてaqSAは有意に移植片の閉塞性炎症所見を増強していた。以上の結果から、aqSAにはBO発症に関連する物質が含有されている可能性が強く示唆された。さらにODSクロマトグラフィー等でこのaqSAの細分化を行うと、やや極性の低い分画に単球系細胞からのTNF-α産生誘導能が強いことが判明した。これはaqSAに含まれる成分の中で、比較的水親和性の軽度な分画に、単球系細胞を介して生体に炎症を引き起こす物質が含有されていることを示しているが、最終的にSAによるBO発症の原因物質の単離までには到らなかった。今後、さらなる探索が必要である。
気相化学分離法を用いた265Sgの崩壊研究

超重元素シーボーギウム(Sg, Z=106)の化学研究に唯一利用可能な^<265>Sgの崩壊様式は現在までよくわかっていない。本研究では^<265>Sgの崩壊様式を明らかにするために、気相化学分離法によりSgを迅速に化学分離し、測定へ供するシステムの構築を目的として研究を進めた。オンライン等温ガスクロマトグラフ分離装置を開発し、Sgを模擬して同族元素であるMo, Wのオンライン気相化学分離を行った。同様に5族元素Nb, Taについても気相化学分離挙動を調べた。テスト実験として、超重元素ドブニウム(Db, Z=105)の化学分離を行い、同条件で化学分離できることを確認した。超アクチノイド元素シーボーギウム(Sg,Z=106)は、周期表上では第6族第7周期に位置する。超アクチノイド元素の化学的性質は、軽い同族元素とは異なる挙動を示す可能性があり、興味がある。本研究では、Sgの化学研究のために、気相科学分離法によるSgの化学分離手法を確立し、対象となる^<265>Sgの崩壊様式を明らかにすることを目的としている。初年度である今年度は、同族元素MoおよびWを用いて、製作したオンライン等温ガスクロマトグラフ装置の最適化を行った。製作した装置を用いて、オキシ塩化物として6族元素の気相化学分離を行ったところ、Wのオンライン分離において、最大で約15%の収率が得られることが分かった。また、反応室条件によって、化学分離に関わる揮発性化合物が異なる示唆が得られた。6族元素のオンライン気相化学分離では、化学分離に関わる化合物が複数存在する可能性は指摘されていたが、等温ガスクロマトグラフ挙動として、異なった挙動を観測したのは今回が初めてである。本結果をもとに、Sgの化学分離挙動に関する知見が広がると期待できる。また、これとは別に、本装置が5族元素に適用できる可能性があることもわかった。105番元素ドブニウム(Db)の気相化学分離挙動についても、Sgと同様、これまでにほとんど報告がなく、その化学的性質についてはわからないことが多い。本装置をほとんどそのまま5族元素に応用することにより、5族元素についても研究範囲を広げることが可能である。超アクチノイド元素シーボーギウム(Sg, Z=106)は周期表上では第6族第7周期に位置する。超アクチノイド元素の化学的性質は軽い同族元素とは異なる挙動を示す可能性があり、興味がある。本研究では、Sgの化学研究のために、気相化学分離法によるSgの化学分離手法を確立し、対象となる^<265>Sgの崩壊様式を明らかにすることを目的としている。これまで、Sgの同族元素MoおよびWを用いてオンライン等温ガスクロマトグラフ分離装置の最適化を進めるとともに、5族元素への適用可能性についても検討を進めてきた。2力年計画の2年目である今年度、さらに詳細に検討を進めたところ、Wオキシ塩化物の気相化学分離の際、実験条件によっては複数の揮発性化合物が分離に関与もしくは分離中に変換されてしまう示唆が得られた。これは対象核種の半減期の違いによって、異なる揮発性化合物が観測された過去の報告に対応する可能性がある。一方、5族元素Nb, Taについてオキシ塩化物としての化学分離を確認し、それぞれ約20%および10%の効率で気相化学分離することができた。Taオキシ塩化物の等温ガスクロマトグラフ分離挙動は、本研究で初めて観測することができた。さらに、Sg実験に先立ち、超アクチノイド元素ドブニウム(Z=105, Db)について本装置を適用した。DbはSgよりも数倍の反応断面積が期待できる。その結果、気相化学分離されたDbのα壊変イベントを観測することに成功した。本結果により、適切なSg生成条件を選択することにより、本装置を十分Sgに適用でき、Sgの気相化学分離が可能であることが確認できた。
ミトコンドリアサイブリッド細胞を用いたプロポフォール注入症候群の分子機構解明

プロポフォールは麻酔・集中治療領域で広く用いられている鎮静剤であるが、プロポフォール注入症候群(propofol infusion syndrome; PRIS)という稀ながらも致死的な合併症を生じる可能性があり、その機序の解明が求められている。PRISは代謝性アシドーシス・横紋筋融解・腎不全等全身の様々な臓器に障害をもたらす事から、我々は神経・腎・筋系など多様な出自の細胞、そしてPRISの発症機序として細胞のミトコンドリア機能の障害が示唆されることからミトコンドリアDNA異常をもつ細胞やミトコンドリア機能を抑制する薬剤を用いて、プロポフォールが細胞にもたらす影響を明らかにした。分子状酸素はヒトの生命維持に必須の物質であり生体で適切な酸素ホメオスターシスを維持することが麻酔を含めた周術期医学の最重要課題の一つである。生体内の構成細胞が必要とする最適な酸素濃度領域を能動的に構築するプロセスつまり酸素ホメオスターシスの制御と破綻を周術期医学の観点から明らかにするために本申請では以下の到達目標を掲げて研究を遂行した。○さまざまな体内組織由来の細胞株または初代培養を用いて、周術期使用薬剤による酸素代謝細胞の酸素代謝・消費量を直接測定する実験系を構築する。○特に,社会的にも大きな問題となっている静脈麻酔薬プロポフォールに着目して、プロポフォール注入症候群(PRIS)の分子機序の解明と治療法の開発を目指す。結果として今年度は以下の研究成果を得た。1.これらの細胞をプロポフォールを含む周術期使用薬剤で処理して、細胞外フラックス解析を行った。つまり細胞の酸素消費量(oxygen consumption rate, OCR)と細胞外酸性化速度(extracellular acidification rate, ECAR)を測定することにより細胞・組織のエネルギー状態の解析を行った。これにより薬剤が直接的に細胞の好気的・嫌気的な代謝に及ぼす影響を知ることができた。2.ミトコンドリア電子伝達系への影響の検討-細胞よりミトコンドリア分画を単離して酵素・基質を加えた再構成実験を行った。これにより酸素代謝に中心的な役割を果たすミトコンドリア複合体への直接影響を検討できた。以上の成果は学会発表を行い現在論文として公刊準備中である。当初計画を概ねクリアして複数回の学会発表と論文作成を行っているから。プロポフォール(propofol, 2,6-diisopropylphenol)はその中枢神経抑制作用を利用して手術室において麻酔薬として集中治療室においては鎮静薬として使用されていて患者管理に必須な薬剤である。疫学的にも高い安全を持つ薬剤と考えられているがプロポフォール注入症候群(propofol infusion syndrome, PRIS)と呼ばれる致死性な副作用を惹起することが知られていて臨床使用における大きな問題点となっている。この病態の分子機序を解明する目的でミトコンドリア遺伝子の変異体を細胞質移植法を用いて細胞に導入したtransmitochondrial cybrids細胞(Cybrids細胞)を作出してプロポフォールが細胞の有酸素・無酸素代謝のモード変換に与える影響と細胞の生死に与える影響を様々な臓器・組織由来の細胞を用いてプロポフォールの標的として細胞内オルガネラミトコンドリアを想定した研究を行った。神経芽細胞腫由来SH-SY5Y細胞ではプロポフォール50μM以上を6時間投与した場合に細胞死が惹起され、25μMではより長時間の12時間暴露すると細胞死が引き起こされた。これはC2C12細胞、HeLa細胞、P29細胞でも同様であった。また細胞死を引き起こしたプロポフォール暴露条件において、ミトコンドリアのcomplexI・II・IIIを抑制することで好気性代謝が抑制され嫌気性代謝へのシフトが生じ、ROS産生の増加が生じた。そしてこの作用はNACでROSを消去することにより打ち消された。又ミトコンドリア機能低下を基礎に持つP29mtA11細胞では、12.525μMの低濃度のプロポフォールであっても細胞死が誘導され、metformin・phenforminでミトコンドリア機能を抑制した場合にも同様のプロポフォールへの脆弱性が示された。逆にρ0細胞では50μM6時間のプロポフォール暴露による細胞死に抵抗性になった。以上を明らかにして結果を公刊した。プロポフォールの標的分子を同定する研究を進めていく。同時にこのプロセスを抑制する方策の発見を目指す。麻酔科学
炎症性サイトカイン抑制による肉腫の増殖・転移抑制

骨軟部肉腫の治療に関わる候補炎症性サイトカインとして、miRNA arrayを用いた発現解析によってIL-12、IL-18の関与が示唆された。転移機能の解析を並行し行うことができ、骨軟部肉腫株での研究で分子標的薬の使用によって、低濃度では腫瘍細胞の遊走能、浸潤能および血管内皮細胞への接着能の抑制によって転移を抑制することができうる。また、高濃度では腫瘍細胞の増殖能自体を抑制していた。軟部肉腫に対する炎症性サイトカイン抑制療法により、肉腫の増殖と転移を制御することを目的とし、肉腫での炎症性サイトカインを制御する因子とその抗腫瘍作用の機序を解明し、転移抑制の新たな治療法の可能性を立証する研究活動を行っている。自然発生マウス軟部肉腫細胞RCTと自然発生マウス骨肉腫細胞DunnとLM8を用いて、in vitroおよびin vivo実験を行う。また、ヒトの臨床所見を検討・収集することによって、候補炎症性サイトカインの測定を行い、形態学的、機能的検討を行っている。自然発生マウス軟部肉腫細胞RCTを用いて、in vitro実験に着手している。骨軟部肉腫の治療に関わる候補炎症性サイトカインとして、miRNA arrayを用いた発現解析によってインターロイキン-12 (IL-12)、IL-18の関与が示唆された。これらの知見によって、1)腫瘍の病勢に応じた治療の追加、2)肉腫と宿主との相互関係の把握、3)腫瘍切除による“付随抵抗性"の低下の病態把握といった研究の広がりをもち、今後の臨床応用への基礎となり、実際の臨床への応用を進めていく予定である。これらの研究内容のデーターがまとまりつつ学会発表や論文という形で発信していく予定である。また、この知見を踏まえ炎症性サイトカインの抑制作用をより強くするために、腫瘍温熱療法の臨床研究を複数科ですでに行っている。さらに、miRNA arrayを用いた発現解析によって、転移機能の解析を並行し行うことができた。骨軟部肉腫株での研究で分子標的薬の使用によって、低濃度では腫瘍細胞の遊走能、浸潤能および血管内皮細胞への接着能の抑制によって転移を抑制することができうる。現在、これらのデーターを英語論文として執筆中であり、投稿予定である。また、研究機関中に様々な症例を経験し、それらの特徴を詳細に検討し論文という形で報告した。富山大学医学部整形外科ホームページ骨軟部腫瘍学RCT細胞、Dunn細胞とLM8細胞の安定化に時間を要したことと、動物実験の実施許可に時間を要したためである。一方で、今後臨床への応用を図るために、臨床データの解析を行っている。その結果は主として論文や発表という形ですでに発信している。RCT細胞の安定化に時間を要しているため。RCT細胞、Dunn細胞とLM8細胞の培養およびin vivoでの継代の安定を確認の後、in vitroのおよびin vivo実験を速やかに行う。また、大学院生を入学させることができ、今後マンパワーの問題も飛躍的に解決できうる。RCT細胞が安定次第、予定していた平成24年度分と平成25年以降分の実験を並列して行う。RCT細胞の培養が安定した場合、in vitroおよびin vivo実験はすみやかに行うことができる。すなわち、in vitroでは、候補炎症性サイトカイン関連の遺伝子の同定を行い、並行してin vivoの治療研究を遂行する。また、本研究につながる臨床研究の国際学会誌への掲載が済んでおり、今後の研究のより効率的で確実な遂行に繋げる。計画より少し遅れ気味であったため、残額が生じた。in vitroで候補炎症性サイトカイン関連遺伝子同定のためのmiRNA array解析およいパスウェイ解析、in vivoの治療実験に使用する。助成金に余りが生じた理由として、使用するRCT細胞の発育がやや遅かったため、実験の進捗が遅れたことがある。しかし、既にその問題は解決しており、予定していた平成24年度分の実験に必要な研究費および並行して行う平成25年分の実験に必要な研究費を、進捗状況に合わせて使用する。
ボランティアにおける新しい公共性創出の可能性に関する日本と中国の比較研究

今年度は、以下の4点について研究をおこなった。1.災害ボランティアを中心とした日本におけるボランティア活動の現状平成16年10月に発生した新潟県中越地震での被災者支援をおこなうボランティア活動について、現地での調査および資料収集、またボランティアコーディネーターなどから意見を聴取した。ここでは、阪神淡路大震災の教訓がどのように生かされているのか、そして地域共同体が機能している社会でのボランティア活動はどのようになるのかについて特に注目した。さらに、学生が中心となっておこなっている長期支援活動に参与観察した。それらを元に、「災害復興期における公共性と市民活動」を著した。さらに、中越においてボランティア活動をおこなっている人びとを神戸に招き、阪神淡路大震災時に活動した人びととの交流をおこない、その様子を記録し、分析した。2.台湾における災害復興活動の調査平成17年8月におよび12月に台湾で、災害復興活動特に中山間地での活動調査をおこなった。それを元に、台湾における市民活動団体の活動について共著した。3.中国における災害救援活動とボランティア活動8月に北京で、災害救援とリスクマネージメントに関する国際学会に出席し、ボランティア活動についての情報を収集するともに、日本における活動に関する発表をおこなった。4.ボランティア活動とアイデンティティに関する国際比較研究ニュージーランドにおいて、日本、台湾、中国、アメリカ、ニュージーランドにおける社会的アイデンティティについての国際比較研究の打ち合わせおこない、その後、日本においてインタビューおよびアンケート調査をおこなった。1,ボランティア団体・NPO・NGOの資料収集公共性と記憶(4参照)からボランティア活動を考えるために、戦争や災害に関わる博物館でどのようなボランティア活動がおこなわれているのかを調査した。そして、調査先(東京・広島・長崎・沖縄)にて、適宜、必要となる資料を収集した。主に、災害救援および災害にまつわるボランティアを含めた関係者の「語り」に関わる資料である。これらの資料は、来年度以降の研究に活かされる予定である。また、随時、ボランティア・NPO・NGOに関わる資料(パンフレットなども含む)を収集、整理をおこなった。大阪NPOプラザではインキュベーターの役割について話を聞いた。2.ボランティア団体・NPO・NGOへのインタビュー阪神淡路大震災を機に設立された団体へのインタビューをおこなった(調査継続中)。3.中国のボランティア調査SARSなどのため、中国での調査は、藩陽(中国)にて予備的調査として施設見学や資料収集をおこなった。また、内蒙古自治区(中国)で砂漠緑化活動をおこなっている団体代表者にもインタビューをおこなった。加えて、台湾にて1999年の地震時におこなわれた救援活動について資料収集およびインタビューをおこなった。4.公共性についての検討公共性を支える「記憶」に焦点を当て、公共性の存立基盤について考察をおこなった。その際、博物館を対象として、いかにして公的な記憶が展示されているかについて論文としてまとめた。1.災害ボランティアを中心とした日本におけるボランティア活動の現状平成16年10月に発生した新潟県中越地震での被災者支援をおこなうボランティア活動について、現地での調査および資料収集、またボランティアコーディネーターなどから意見を聴取したした。2.台湾における震災5周年平成16年9月には台湾で集集大地震の5周年記念事業が行われた。それに参加することで、ボランティアがいかに活動したか。また、自身の記憶をどのように伝えようとしているかを調査した。さらに、台湾で災害ボランティア活動の資料収集をおこなっている研究者ともインタビューをおこなった。3.中国における公共性のあり方8月に北京で、中国社会科学院の研究者とインタビューをおこない、中国における市民活動の現状と展望について聴取した。あわせて、中国の公と私に関する資料収集をおこなった。4.グローバル化とNGOの関係日本および中国がおかれている現代的状況としてのグローバリゼーションにおいて、新しい公共性の担い手であるNGOについて研究を行った。主に、国内外の文献などを資料に論文作成をした。その際、NGO活動の正当性を問題とした。
標的酵素で活性化される共有結合医薬の開発

近年、標的酵素と共有結合を形成する共有結合医薬が大きな注目を集めている。共有結合形成に由来する強力な阻害能は非常に魅力的だが、標的外のタンパク質との反応による副作用が大きな問題となっており、この解決が強く求められている。このような背景を踏まえ、本研究では「標的酵素によって活性化される共有結合医薬」の開発を目指した。本戦略では、阻害剤は標的酵素が行う酵素反応によって活性化されて初めて反応性を獲得するため、標的外との共有結合形成は起こらず、共有結合医薬の標的選択性の問題を解決する有力なアプローチとなる。具体的には、求核的官能基を糖骨格の適切な位置に配置した核酸アナログを設計した。この化合物はポリメラーゼなどの標的酵素により求電子性の活性化体に変換され、これが標的酵素と共有結合を形成しその機能を阻害するものと想定した。本化合物を抗がんあるいは抗ウイルス活性の共有結合性医薬とし、「標的酵素による共有結合医薬の活性化」の戦略の有効性を実証する。今年度は設計した核酸アナログの合成と、予備的な活性評価を行った。アデノシンを出発原料として、2`水酸基の脱離基への変換、求核性官能基の導入等を経て、標的化合物の合成を行った。得られた化合物を用いてプライマー伸長反応を行い、ポリメラーゼに対するその阻害効果の評価を行った。その結果、想定する不可逆阻害効果を示すことを見出した。また、各種ウイルス感染細胞における活性評価実験により、予備的ながら良好な阻害効果を示すことを見出した。今後はさらなる構造最適化により、より高活性の化合物の創出を目指す。ポリメラーゼに対して想定する不可逆阻害活性を示す化合物を見出しており、更に細胞実験で比較的良好な活性を示す化合物を見出しているため。今後は、標的疾患に応じて核酸アナログの塩基の種類および求核性官能基の構造最適化により、高活性かつ選択性の高い核酸アナログの開発を行う。また、高活性を示した化合物について、affinity pull down実験などによりその詳細な作用メカニズムの解析を行い、高活性化合物の分子設計指針を得る。当初予定よりも化合物合成に費用が掛からなかったため。この差額分は翌年度において更なる誘導体合成やその活性評価に用いる。
18世紀イギリス大西洋経済の成長―商業ネットワークと金融制度の分析から―

昨年度に引き続き、ロンドンで在外研究を行った。国立公文書館と大英図書館、LSE図書館を研究の中心拠点として、大西洋貿易に関する統計資料やマニュスクリプト、二次文献調査を行い、ロンドン大学キングズ・カレッジのリチャード・ドレイトン教授らとの意見交換を行った。研究の目的は、18世紀大西洋経済を大きく支えていた黒人奴隷貿易を成り立たせていた対価となった商品(具体的には、インド産綿織物)とその流通過程を、私商人の史料をもとにして明らかにすることであった。とくに、18世紀末から19世紀初頭にかけて、インド産綿織物の卸商人として活躍していたトマス・ラムリー商会の販売記録簿や往復書簡を分析した結果、インドから輸入された綿織物が、ラムリーを介して、リヴァプールの奴隷商人の手に渡り、西アフリカに再輸出されていたのか解明することができた。それによって、イギリスの大西洋奴隷貿易の終盤においても、アジアと大西洋を結ぶ商業ネットワークが重要な役割を果たしていたことを明らかにすることができた。大西洋経済における金融制度の研究課題が残っていたが、ロンドン大学政治経済学院(LSE)の博士課程に進学することになったため、2011年9月をもって、日本学術振興会特別研究員を途中辞退することになった。本年度は、18世紀のイギリス大西洋経済の中核をなしていた大西洋奴隷貿易に関わる商業ネットワークを分析した。具体的には、まず、イギリスの貿易統計史料(具体的には、Customs 3およびCustoms 17)をもとにして、イギリスからアフリカに輸出(再輸出)されていた商品のなかで、黒人奴隷の対価として最も重要な位置をしめていたインド産綿織物に分析の焦点を定めた。そして、その流通に携わった商人の活動を明らかにするために、イギリスの国立公文書館に所蔵されているトマス・ラムリー商会の史料を用いて研究した。こうした実証研究を通じて、18世紀後半のイギリス大西洋経済の成長の要因についてアジア貿易を含めたグローバルな視点から考察する可能性を開くことができた。2010年4月と6月には、その中間報告として、大阪とピッツバーグで開催されたワークショップで研究発表をして、その成果の一部は、ワーキング・ペーパー"British Atlantic Slave Trade and East Indian Textiles,1650s-1808"Global nistory and Maritime Asia Working and Discussion Paper Series,Working Paper,vol.19,2010としてまとめた。また、2010年9月末以降は、ロンドンで在外研究を行っている。ロンドンでは、国立公文書館での調査に加え、リチャード・ドレイトン教授(ロンドン大学キングス・カレッジ歴史学科)をはじめとする多くの研究者との意見交換に努めてきた。それに加えて、2011年3月には、ロンドン大学東洋アフリカ研究学院主催のアフリカ史セミナーで報告する機会を得た。来年度の課題は、日本語の学術論文としての成果報告と、貿易の金融制度に関する研究になるだろう。