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超越論的観念論的現象学と実在論的現象学に関する統合的研究の構築

今年度の研究成果は、(1)フッサールの超越論的観念論、(2)ミュンヘン・ゲッチンゲン学派における実在論的現象学、(3)両者の対立関係の三つトピックにわけて整理することができる。まず(1)については、フッサールの超越論的観念論において現実世界に関する見解が変化していることに着目し、それを現代の様相の形而上学の観点から議論する論文を発表した。この論文で示された最大の成果は、フッサールの立場変更が現代における可能主義から現実主義へ立場変更として正確に理解できること、その際に現実世界の現実性に関するユニークでさらなる考察に値する議論を残していることをそれぞれ明らかにした点にある。次に(2)については、主にインガルデンの知覚論に依拠しつつ、実在の経験の非志向性に関する研究を行った。ここでの成果は、インガルデンの志向性理論は見かけほど奇妙な立場ではないこと、インガルデンの感覚論はフッサールの観念論に対するもっとも有効な批判となっていることをそれぞれ示した点にある。最後に、(3)については、(1)と(2)の成果および平成23-24年度の成果を統合し、現象学的な観念論と実在論の対立を実在の根底の非物質性をめぐる対立として描き直すという成果を上げることができた。この成果の一部は平成26年度中に論文として発信されることが決定している。論部での成果発信の不足という問題は見られるとはいえ、以上によって、超越論的観念論的な現象学と実在論的な現象学を共通の地平で実り豊かな仕方で扱うという本研究課題の最大の課題は、達成を見たと言っていいだろう。(抄録なし)本年度は、(I)実在論的現象学における志向性理論の展開に関する研究および(II)フッサールの超越論的観念論的現象学に関する未公刊草稿研究を平行して行った。(I)について。本年度は、実在論的現象学派の中心人物の一人であるアレクサンダー・プフェンダーに特に着目して研究をすすめた。この研究の一部は八重樫徹氏(日本学術振興会特別研究員PD・大阪大学)と共同で行われ、同氏との共著による英語論文が2012年中に公刊される予定である(投稿済)。同論文では、1900年から1911年にかけてのプフェンダーにおける意志の理論の発展を、志向性理論における考察の深まりの過程と即応させつつ追跡した。プフェンダーの意志の理論についてはこれまでもいくつかの重要な研究がなされているが、体系的な志向性理論を取り上げる先行研究は皆無といってよい。そのため、同論文における成果は、国際的な実在論的現象学研究に対する独自の寄与であるだろう。また、プフェンダーの1921年の著作『論理学』における志向性理論とそれがインガルデンに与えた影響に関する研究にも着手し、現在進行中である。(II)について。本年度の11月から研究拠点をルーヴァン大学フッサール文庫(ベルギー)に移し、フッサールの未公刊草稿の調査を開始している。これまでに挙げられた成果としては、フッサールの超越論的観念論における「世界無化」の問題という、これまで否定的に評価されてきた問題にあらたにアプローチするための手がかりを得た。これによって、フッサールが初期観念論から脱却する過程をより詳細に追跡し、また成熟期の観念論により実り豊:かな評価を与えることが可能になりつつある。今年度は、以下の四つのテーマに即して研究を行った。(1)超越論的観念論の形而上学的含意(2)後期の行為論化された現象学(3)エディット・シュタインによるプフェンダーとライナッハの理論の統合(4)知覚の志向性に関するインガルデンの理論(1)については、超越論的観念論の形而上学的含意を「スーパーヴィーニエンス」という現代形而上学の概念を用いて解明する最近のフッサール解釈をとりあげ、この解釈が、その不十分さにも関わらず、超越論的観念論の形而上学的含意を明らかにするための出発点として有益であること明らかにした。また、超越論的観念論の形而上学的含意を、様相に関する現代形而上学の議論を踏まえてより積極的に明らかにする研究も行った。(2)については、フッサール文庫で現在編集作業中の意識の構造に関する草稿群のうち、行為と意志に関するものを調査し、後期フッサールの行為論化された現象学の基本的な発想を明らかにした。(c)では、シュタインの志向性理論に注目することによってライナッハからインガルデンに至る志向性理論の発展の中にプフェンダー的な観点を統合することが可能になることを明らかにした。また、後期フッサールの行為論化された現象学が(純粋意識よりも)「人Person」を重視している点を考慮するならば、同じく「人」を中心概念としたシュタインの志向性理論の研究は、二つの現象学の対立を扱う最終年度の研究に向けた予備作業として大きな意義のあるものであったといえる。(d)に関しては、インガルデンの知覚論が、コンラート=マルティウスからの強い影響化で、フッサールの観念論的な立場を克服するような議論を提出していること、さらにその議論が、シュタインの志向性理論では簡単に触れられるにすぎなかった、「認識主観の世界からの因果的制約」という論点に関わることを明らかにした。

まず(1)については、フッサールの超越論的観念論において現実世界に関する見解が変化していることに着目し、それを現代の様相の形而上学の観点から議論する論文を発表した。この論文で示された最大の成果は、フッサールの立場変更が現代における可能主義から現実主義へ立場変更として正確に理解できること、その際に現実世界の現実性に関するユニークでさらなる考察に値する議論を残していることをそれぞれ明らかにした点にある。次に(2)については、主にインガルデンの知覚論に依拠しつつ、実在の経験の非志向性に関する研究を行った。ここでの成果は、インガルデンの志向性理論は見かけほど奇妙な立場ではないこと、インガルデンの感覚論はフッサールの観念論に対するもっとも有効な批判となっていることをそれぞれ示した点にある。最後に、(3)については、(1)と(2)の成果および平成23-24年度の成果を統合し、現象学的な観念論と実在論の対立を実在の根底の非物質性をめぐる対立として描き直すという成果を上げることができた。この成果の一部は平成26年度中に論文として発信されることが決定している。論部での成果発信の不足という問題は見られるとはいえ、以上によって、超越論的観念論的な現象学と実在論的な現象学を共通の地平で実り豊かな仕方で扱うという本研究課題の最大の課題は、達成を見たと言っていいだろう。従来の計画では、本年度の研究は上記の(II)を中心に行われるはずであったが、実際には、(II)を進めつつも(I)に大きな重点を置くという仕方で研究が進められた。こうした予定変更の最大の理由は、プフェンダーに関する共著論文の執筆依頼を受けたという外在的なものである。とはいえ、こうした予定変更によって研究全体の進捗状況に特に影響は出ていないように思われる。そればかりか、本年度に前倒しされた実在論的現象学研究によって、今後の研究計画を修正する必要があることも明らかになった。したがって、本年度の研究は総体的にはつつがなく実施されたといっていいだろう。前年度の研究計画変更に伴い今年度も計画からの変更が生じたが、「後期フッサールにおける行為論化された現象学」と「実在論的現象学における志向性理論の発展」という二年間で予定されていた研究を期間内に進めることができた。さらには、この研究成果の一部は第三年度に計画された研究の成果と見なしうるものであり、その点では本研究は当初の計画以上に進展していると言えるかもしれない。とはいえ、成果の公表状況に遅れが出ているため、総体的にはおおむね順調に進展していると判断するのが妥当であるように思われる。上述の予定変更を受け、今年度も(I)と(II)を平行して進めるかたちで研究を進める(ただし、重点は(II)に置かれる)。まず(I)については、フッサール文庫での超越論的観念論的現象学に関する文献調査を引き続き行い、その成果を国際学会(北欧現象学会大会およびHusserl Arbeitstage)で報告し、論文として公にする作業を進める。(II)については、本年度の成果を踏まえ、プフェンダー(および彼に強い影響を与えたTh.リップス)の重要性により着目しつつ、コンラート=マルチウス、シェーラーおよびインガルデンの実在論的現象学についての研究を行う。この研究の成果に関しては、最終年度の序盤での発信を目指す。「現在までの達成度」欄で言及した成果の公表状況の遅れを取り戻すべく、来年度は当初の計画よりも研究発表および論文作成に若干多くの時間を割くつもりである。
透明でフレキシブルなグラフェンアンテナの特性制御と設計

グラフェンはわずか原子1層の炭素材料であり、高い導電性や透明性などの特異な特性を有する材料である。本研究の目的はグラフェンを電極材料とする透明でフレキシブルなアンテナの特性を制御し、その設計手法を確立することである。一方でその特異な物性により従来のマイクロ波工学で用いられる電磁界解析手法では解析できないため、薄膜導体内部を解析する有限要素法などにより解析を行い、グラフェンアンテナの設計手法の確立を目指す。また導電率が金属に比べ約1桁低いためグラフェンアンテナの放射効率は低いという課題があるため、キャリアドーピングなどによりグラフェンの導電率を制御し放射効率の向上を目指す。
癌発生におけるジェネティック－エピジェネティク制御機構の解明と臨床検査法の確立

口腔・咽頭癌罹患率は1975年の統計開始から現在までおよそ5倍の増加率を示しており、先端的医療の導入、とくに低侵襲でがんの早期発見および予防法の導入が必須である。これまでいくつかの腫瘍マーカーが同定されているものの、特異性の低さから有用な結果は得られていない。そこで、前癌病変であるヒト口腔白板症に着眼し、正常細胞から異型、悪性転化までの機構を細胞DNAの修飾、関連する因子の遺伝子制御などエピジェネティクスに制御されるシステムの作動原理を一元的に解析することで、発癌に関与するマーカーを同定し、遺伝子工学的に制御することで口腔咽頭癌の診断・治療・予防法を確立し遺伝子治療薬開発に役立てることである。
機械的同期法による時間分解静電気力顕微鏡の開発

時間分解静電気力顕微鏡を確立するために、有機太陽電池薄膜を試料として開発を行った。PEDOT-PSS/ITO基板上にPCBM/MDMO-PPVをスピンコートし試料として用いた。暗条件において、周波数変調ケルビンフォース顕微鏡測定によりドナーとアクセプターが相分離したドメイン構造と表面ポテンシャルの良い相関を得た。実験結果から、最表面はPCBMであると同定できた。暗条件における周波数変調静電気力顕微鏡測定において、トポグラフとは著しく異なる局所分極画像を得た。さらに、532nmレーザー光の照射により、光誘起電荷による静電気力を検出した。現在、光誘起電荷の画像取得を試みている。平成25年度は測定装置の開発と太陽電池薄膜を用いた試験的な測定を試みた。励起光の導入には、二つの方法がある。第一の方法は、試料表面に対して極めて浅い角度で、光てこ系とほぼ垂直の方向からの光導入である。この方法では、探針直下の試料表面に光が正しく照射しているかどうかの判断がきわめて難しかった。レーザー照射のタイミングにより、カンチレバー振幅に変化が現れる。これは、実際に光起電力による静電気力生成によるものであると考えられるが、励起用レーザーの光てこ光学系への迷光により、フィードバックが不安定になるので、安定な画像を得るには至らなかった。第二の方法は、透明基板を用いて、基板裏側から励起光照射を行う方法である。この方法は、探針直下に確実に光照射できるが、真空チャンバーへの光導入が難しく、光てこ系への迷光も大きくなるので、光てこ系に波長フィルターを設置するなどの準備が必要である。したがって、この方法の試みは平成25年度には行わず、26年度の課題とすることにした。フィードバックが不安定であるという問題を残しているが、時間分解画像取得への準備として、太陽電池P3HT/PCBM薄膜の時間分解静電気力顕微鏡画像の取得を試みた。タッピングモードでフィードバックをかけ、試料ー探針間の距離を一定に保ちながら、周波数シフトの画像を取得した。振幅フィードバックによるトポグラフ像と周波数シフトによる引力像では全く異なる画像の得られることが分かった。励起光の照射タイミングにより、周波数シフト像に若干の変化が認められたが、確実はデータを得るには至っていない。装置のチューニング、試料の最適化を続け、平成26年度に確実なデータを得る必要がある。時間分解静電気力顕微鏡の実現を目指して装置開発を行い、試料として有機太陽電池に焦点を絞り研究を進めてきた。まず、良く確立した有機太陽電池としてMDMO-PPV:PCBM薄膜をPEDOT:PSS/ITO基板上にスピンコートにより作製し、真空中で暗条件下において、周波数変調ケルビンフォース顕微鏡(FMーKFM)および周波数変調静電気力顕微鏡測定(FMーEFM)を行った。MDMO-PPVとPCBMはマイクログレインに分離して、ブレンド状になることが知られている。FM-KFMのコントラストはトポグラフと良い一致を示したが、FM-EFMのコントラストはトポグラフと著しく異なり、グレインバウンダリーで特徴的なコントラストを示した。FM-EFM画像から、ドナーとアクセプターの境界で、大きな分極が存在することが示唆された。また、トポグラフではひとつに見えるグレインの内部にFM-EFMではいくつかの境界が存在することもわかった。次に光照射による電荷のトラップと長寿命電荷の再結合ダイナミクスを明らかにするため、試料背面から光照射が可能な試料ホルダを作製した。光照射による周波数シフト変位の観測に成功したが、探針のコンディションによる影響が極めて大きく、安定な画像を得るには至っていない。しかし、装置的な枠組みは完成し、標準試料としての有機太陽電池薄膜の調製もほぼ確立できたので、引き続き、実験条件の最適化を続け、当初目的を達成したい。化学研究室の立ち上げ作業が続いていることから、装置の状況が不安定であり、研究時間も不足しているなど、主に環境的な要因による。平成25年度の結果をもとに、装置の改良を行う。励起用光源から光てこ系への迷光を低減する。これによってフィードバックが安定化し、高い分解能の画像が取得できるようになると期待できる。また、太陽電池試料の作製条件を検討し、時間分解静電気力測定にもっとも適したP3HTとPCBMの混合比や溶媒の選択を行う。これらの改良や条件検討により、明確な時間分解特性を示す静電気力画像を得ることを目標とする。研究室が立ち上げ段階にあり、充分な実験回数を実施できなかった。したがって、試料作製のための試薬代などが、予想よりも少なくなった。前年度に実施できなかった実験を実施して遅れを取り戻すために、今年度は予定よりも多数回の実験を行う。そのための試料作製費(試薬代)として使用予定である。
脂質二分子膜による光エネルギー変換機能の高効率化に関する研究

植物が営む光合成の人工的模倣に関する研究の一環として、水中に形成させた球状の脂質二分子膜を反応場とする光誘起電子輸送反応の高効率化のために、新規増感剤の開発、および反応の諸条件の検討を行った。さらに、光誘起電子輸送系に白金微粒子、あるいは白金(II)錯体を用いた触媒反応系を連結することによって、可逆的に酸化還元反応を行う電子供与体を用いる新規な光水素発生系の構築に成功した。平成20年度においては、光合成生物がもつ光捕集系のモデルとなるような光感応性両親媒性分子の設計と合成を行い、さらにDPPC、あるいはPOPCベシクルを反応場とする光誘起電子輸送反応系の反応効率を高めるために、効率を支配する様々な因子の最適化を行った。光感応性両親媒性分子の設計と合成に関しては、ピリジニウム基を親水部とする新たな両親媒性ピレン誘導体を設計し、その合成に成功した。ベシクルにも良好に取り込まれ、吸収および蛍光スペクトルの詳細な検討により、溶液中ではピレン部位と親水部が接近した屈曲形のコンボメーションをもつのに対して、ベシクル中では直鎖構造をとっていることが判明した。電子輸送反応効率を支配する因子の最適化については、まず、様々な誘導体の調製が可能であり、また電子輸送効率に対する置換基の効果を系統的に調べることができる点から1,6-ピレンジカルボン酸に注目し、種々の検討によりその収率のよい合成法を確立した。次いで、6位に種々の長鎖アルキル基をもつ1,6-ピレンジカルボン酸誘導体を合成し、光誘起電子輸送反応の増感剤としての有効性を評価した。その結果、従来の増感剤と比較して高い電子輸送速度が観測され、1,6-ピレンジカルボン酸誘導体は、期待どおり良好な増感剤となることが判明した。さらに、電子輸送効率の増感剤濃度依存性の詳細な検討から、DPPCベシクルに旨おいて、ピレンカルボン酸メチルを増感剤とする系に少量の1-ヒドロキシメチルピレンを添加すると電子輸送効率が著しく向上することを見出した。恐らく、吸収光量の大きいピレンカルボン酸メチルが光捕集系を構成し、吸収された光エネルギーが高い電子輸送効率をもつ1-ヒドロキシメチルピレンに移動し、それが増感翔となって電子輸送が進行したものと解釈される。この結果は、光合成生物がもつ光捕集系と反応中心との関連をモデル化したものと見なすことができ、極めて興味深い結果である。本年度は、前年度までに構築したベシクルを反応場とする光誘起電子輸送反応系を、さらに光合成を模倣した人工的な光エネルギー変換システムへと進化させるために、この系の高機能化に関する研究を積極的に推進した。この反応系を高機能化するためには、光によって発生した正孔と電子を利用する多電子的酸化還元触媒系との連結が必要となる。まず、白金微粒子を触媒とする水の還元反応系との連結を試みたが、微量の水素発生に成功したものの、白金微粒子を保護する界面活性剤とベシクル構成分子との相互作用などにより、良好な反応系を構築することができなかった。このため、触媒系を白金分子触媒に変更し、光吸収部位を連結した新規な白金分子触媒を合成したところ、この分子はベシクルを反応場とする安定な光水素発生反応の触媒として機能することが判明した。また、長鎖アルキル鎖をもつ白金分子触媒をベシクル疎水場に取り込ませることによって、ベシクル内水相の電子供与体から供給される電子を用いた光水素発生反応系を構築することに成功した。この反応系は16時間の光照射において触媒回転数30を示し、比較的良好な触媒反応系であることが確認された。さらに、研究期間を2ヶ月間延長して、ベシクルを反応場とする光水素発生反応系の最適化を行い、最も高い反応効率を示す電子伝達体濃度と触媒濃度を明らかにした。この結果は、緑色植物が営む光合成に近い人工的な光一化学エネルギー変換システムが構築できたことを意味しており、極めて興味深い結果である。これらの結果に加えて、コバルト錯体を触媒とする二酸化炭素光還元反応系の構築にも着手し、ベシクル疎水場に取り込ませることのできるコバルト錯体の合成を行い、その錯体が二酸化炭素光還元反応の触媒機能をもつことを明らかにした。本年度は、前年度までに作成したベシクルを反応場とする光誘起電子輸送反応系に触媒反応系を連結することによって、人工的な光エネルギー変換システムを構築するための研究を積極的に推進した。研究の結果、特に、白金分子触媒を用いる光水素発生系については、これまでに報告例のない新規なシステムの開発に成功した。すなわち、pH7.5の緩衝液中、内水相にアスコルビン酸ナトリウム、疎水場に増感剤となる1-ヒドロキシメチルピレンと新規に設計したアルキル鎖連結型白金(II)錯体を取り込ませたDPPCベシクル溶液を調製し、外水相にメチルビオロゲン(MV)を添加して光照射(>350nm)すると、水の還元が進行して水素の発生が確認された。

16時間の光照射による触媒回転数は30、MV還元体から水素への変換効率は65%程度と算出され、いずれも水素発生の触媒に白金微粒子を用いた場合と比較して格段に向上した。さらに、水素発生効率に対する増感剤や白金錯体の濃度依存性を検討し、最適条件を探索するとともに、水素発生機構の推定を行った。本系は、従来の犠牲試薬を用いた光水素発生系とは本質的に異なり、可逆的な酸化還元反応を行う少量の電子供与体を還元剤として、光エネルギーにより水から水素を発生させるシステムである。また、ベシクルを反応場とする光誘起電子輸送反応系を用いた二酸化炭素の光還元系についても研究を継続し、光増感部位を連結したコバルト(III)錯体の設計と合成、およびそのベシクルへの取り込みと二酸化炭素還元機能の検討を行った。以上のように、本研究の目的である、植物の光合成の本質的な理解に基づく物質変換に有効な光エネルギー変換システムの構築に成功し、さらなる展開への手掛かりを得た。
三次元不連続面破壊の複雑性の動力学研究

力学的未解明点が数多く存在する、地震などの災害の発生機構をより深く理解するに当たり、まず断層面や節理面等の地質学的不連続面においてどのように複雑な破壊が進展するのか明らかにする必要があると思われるが、ここでは、三次元的な広がりをもつ不連続面の破壊現象の諸々の複雑性に関して室内実験や理論、数値解析を通して動力学的に考察し、また、それらの破壊複雑性が不連続面周辺の構造物群等に与える影響を定量的に評価することを目的としている。研究最終年度である平成30年度は、前年度に引き続き、本研究課題で構築した破壊実験・計算機システムを使用し、脆性固体における衝撃的な三次元破壊進展や粒状体模擬斜面における波動や動的破壊の伝播、不連続に存在する亀裂群の動力学的弾性相互作用など、不連続面破壊の時空間的複雑性について、より高い精度での実験計測や理論考察を進めた。その結果、今まで認識されてこなかったが単純明快な三次元脆性固体破壊パターンや粒状体における二種の異なるエネルギー伝達機構などが明らかとなった。以上のような動的破壊多様性に関する研究成果については、22nd European Conference on Fracture(セルビア・ベオグラード)や2018 Seismological Society of Japan Fall Meeting(福島県郡山市)、2018 AGU (American Geophysical Union)Fall Meeting(米国・ワシントンDC)などの国際会議において発表を行ったほか、Springer社やElsevier社が発行する有力な学術誌にて論文を公表している。平成27年5月の小笠原諸島西方沖深発地震時には、史上初めて気象庁震度階級震度1以上の揺れを47都道府県全てで観測した。この異常震域発生や震度7を二度も観測した平成28年4月の熊本地震、さらに平成23年3月東北地方太平洋沖地震被害などで再認識されたように、地震破壊(の影響)の複雑性については未だ力学的に不明な点が多い。地震に限らず、斜面崩壊、トンネル崩落等の災害の多くは、断層面や節理面等の地質学的不連続面の破壊により引き起こされると考えられているが、本研究課題では、研究代表者のこれまでの不連続面破壊の発生機構の解明及び影響の定量的評価法の確立に向けた研究をさらに発展させ、三次元的に広がる不連続面の破壊の複雑性に関わる諸現象を動力学的に解析、実験で再現し、かつその構造物群への影響の評価を行うことを目的としている。研究開始年の平成28年度は、三次元的解析に必要となる条件を満たす実験・計算機システムを構築するため、非接触計測器等を活用して既存の破壊実験システムの改良を行い、より精密な高速度かつ高解像度の計測が可能となるように努めた。三次元形状の固体の破壊実験観察を通した、多次元物体の破壊規準に関する考察の研究成果については、2016 Seismological Society of Japan Fall Meeting(愛知県名古屋市)、2016 AGU (American Geophysical Union)Fall Meeting(米国・サンフランシスコ)などにおいて逐次最新のものを公表している。本科学研究費助成事業の第二年度である平成29年度も、当初の計画通り、脆性固体材料を用いた室内実験及び理論ならびに数値解析を引き続き推進し、三次元的に広がる物体の破壊現象の複雑性に関する理解を深める予定である。当初の計画通り、本科学研究費助成事業の最終年度である平成30年度も脆性固体を用いた実験観察ならびに理論、数値解析を推し進め、三次元不連続面の破壊に関する諸現象の時空間的複雑性についての理解を深化する予定である。
慣習法文書の史料的性格-西欧中世における「自由」と「権力」-

本科学研究費補助金の研究目的は、西欧中世における慣習法文書の史料的性格を再検討するものであった。慣習法文書は西欧中世における都市・農村の多様な性格を知るための貴重な史料であるが、同時代の人々にとっての意味、どの層の利益に関わる文書であるかは、長い論争の対象となっている。平成14年度においては、史料・文献収集をベルギー・王立図書館、リエージュ大学図書館で行い、慣習法文書の研究動向を整理した。慣習法文書をめぐっての研究をたどると、共同体説が古典的学説として後退し、領主の利益を強調する方向に傾いてきているが、特に20世紀第三四半期に開催された「自由と権力」と題した諸学会ではその傾向が極めて強くなっている。申請者は研究動向と平行して、現ベルギー南部のエノー伯領を対象として慣習法文書の具体的分析を行ったが、そこから得た結論は、領主権力を一義的に強調すべきではないということである。慣習法文書は領主によって起草された文書であるが故に、その文言に領主の利益が表現されることは自然であるが、領主が所領民との関係の文書化した背景には、そのような手段を領主にとらせた所領民の力が働いていたと考えられる。中世社会における対立と協調関係を捉え直す必要がると思われる。平成15/16年度においては、従来の慣習法文書研究が依然として領主と農村共同体に関わる文書という見方にとどまっている点に焦点をあて、エノー伯領の首邑モンスの特権の分析を行い、慣習法文書が都市・農村の区別なく、かつ長い時間にわたっての運動として捉える必要がある点を指摘した。今後の作業として、共同体を構成する多様な層の利害の究明が課題となろう。申請者は長くエノー伯領の慣習法文書を資料として都市・村落共同体の「自由」を検討してきた。本科学研究費補助金の研究対象は共同体の自由と支配者側の権力の相対的関係を再検討することにある。最近、なかんずく1990年代の研究をみると、共同体的利益よりも領主の利益に力点をおいての理解が強くなっており、西欧学界における慣習法文書研究は新しい局面を迎えたといってよい。申請者はこの点をふまえて、本研究において慣習法文書の性格を再検討しようとするものである。中世エノー伯領における慣習法文書の研究は、その発給状況からすると12/13世紀と14/15世紀に分けられる。本年度の作業は、慣習法文書発給の最盛期であり、さらに慣習法文書と同質の性格をもつ他類型の文書が出現する12/13世紀に焦点をあてて進められた。具体的には、1)ベルギーにおける史料・文献蒐集と、西欧中世の共同体の自由と領主権力との関係をめぐる研究動向の整理2)エノー伯領の個別居住地の慣習法文書をとりあげ、その発給時における共同体と領主との関係を究明し、慣習法文書が同時代人にとっていかなる位置をしめたのかの追究。特にエノー伯領の首邑となるモンスMonsの文書(1295年Jean d'Avesnesによって発給)の分析。今年度の研究成果は、「慣習法文書をめぐる最近の研究動向ー西欧中世における「権力と自由」ー」および「中世エノー伯領の慣習法文書の史料的性格ー最近の研究動向をめぐってー」という形でまとめた。慣習法文書(chartes de franchises)を、都市と農村を問わず領主と共同体との間の既存の慣習的諸関係を成文化した文書と理解することが、欧米の中世史家の間で通説なって久しい。しかし、実際の研究をみると、慣習法文書は農村的居住地の法として扱われている嫌いが強く、さらに共同体の自由という見方が大きく後退し、領主の利益を強調する方向に傾斜している。申請者が研究対象としているエノー伯領の慣習法文書の研究にも如実にそれが表れている。首邑

MonsとValenciennesの法は慣習法文書とみなされてはいないし、逆に後にボンヌ・ヴィルとなったSoignies, Fontaine-l'Eveque, Hal, Trazegniesは明らかに村落として位置づけられている。申請者は、かって1295年にエノー伯によって賦与されたMonsの文書を慣習法文書として取り扱った。本年度はMonsに与えられた諸特権を素材として、慣習法文書の性格を改めて検討し、「慣習法文書としてのモンスの特権」(藤井美男・田北廣道編著『ヨーロッパ中世世界の動態像』九州大学出版会、2004年)として公表した。Monsの文書が領主と共同体の双務的協定という性格をもち、農村的居住地の文書と理念的には同一の性格をもっていること、さらに、慣習法文書はしばしば各居住地の一個の文書を対象として検討されてきたが、広く慣習法文書を捉えようとする観点からすれば、居住地に賦与された複数の文書を取り上げ、時間的に持続する動きとして理解すべきことを指摘した。本研究は、慣習法文書(charte-loi)の史料的性格を再検討しようとするものである。申請者は近来の諸研究が強調する慣習法文書発給に作用する領主の利益を否定するものではないが、他方で、領主にこのような方向で慣習法文書の利用を志向させた状況(特に所領民の暗黙の力)を明らかにすることが必要と考える。今年度慣習法文書の内容の享受者について改めて検討しようとするのはこの故である。慣習法文書の享受者として通常分類されているのが、ブルジョアburgenses、他所者extraneus,聖人衆sanctuariiである。しかし、burgensesが通常自由保有農とされて彼らへの領主制的賦課が分析され、共同体の機構が明らかにされることはあっても、後2者について、彼らが慣習法文書起草にどのように位置づけられていたのかについては、これまで問題とされてこなかった。本研究では、まず聖人衆の具体的事例として、ソワニーの聖人衆(聖人ヴァンサン衆)に関する史料の分析を通して、慣習法文書と聖人衆との関係を究明することに努めた。ソワニーには1172年から1339年までの62通の史料が残されているが、本研究では12-13世紀に発給された35通の文書を分析した。これらの史料にはソワニー外に居住している自由人・農奴の托身に関するものであり、ソワニーに居住する聖人衆は現れない。他方、1142年ソワニーの聖ヴァンサン教会とブルジョアの請願に対してエノー伯ボードワン4世が発給した慣習法文書の18条に、「誰であれ町の中に居住し、聖人に従属する者は、聖人に負うものを支払い、自由であるように」とされている。これらの聖人衆は聖ヴァンサン衆とは限らない。ブルジョアと聖人衆の身分は並列されるものではなく、ブルジョアが居住地の自由の享受を通して領主の要求を忌避することへの懸念が18条に現れていると思われる。領主と所領民といった対峙的表現では整理しえない関係の中で人々は生活しているのであり、慣習法文書はそのような曖昧さ、矛盾を含む関係を包摂するものと言えよう。本研究の成果は2005年度明治大学『人文科学研究所紀要』に掲載される。
ランダム磁場中における相転移の研究

ランダム磁場効果の実験は,静磁場中の希釈反強磁性体を用いて,主として中性子散乱,比熱,磁化測定によって精力的な研究が進められてきた.しかし, 3次元磁性体の実験結果の解釈については問題点が多く,統一的な見解を得るための努力が続けられているが,今のところ, 3次元ランダム磁場Ising系が相転移を示すのか(de<3),あるいは,相転移が破壊されているのか(de≧3)が決定されていない.そこで,われわれはこの問題を解決させるためにRb_2Co_cMg_<1-k>F_4, Mコ_cZn_<FC>F_2についての比熱,磁化の測定を行い,すでに他のグループによって行われた種々の実験結果をも統一的に理解するための新しい見解を得ることができた.つまり,希釈反強磁性体に一様磁場をかけると,ランダム磁場のみならずスタガード磁場(スタガード磁化)が誘引されることが重要な点である.反強磁性体にかかるスタガード磁場は相転移を破壊するが,これとランダム磁場が共存することが問題の解釈を難しくしてきたものと考えられる.スタガード磁化が誘引されることは磁化測定に直接反映されている.静磁化率が,反強磁性体であるにもかかわらず, T_Nで発散する現象はすでにわれわれが見出している.比熱の実験の一例として, Nn_<0.8z>Zn_<0.18>F_2の実験結果について述べる.零磁場中での入型異常が磁場の増大とともに対称的に,かつ,鋭い異常を示すようになる.また,異常比熱の振幅も増大しており,磁場中での2次相転移の存在を示している.ところが,さらに磁場を増やすと,ピークは明らかにroundingを示すようになり,高磁場中では相転移がこわれることを示す.この奇妙な磁場依存性は,上記2つの競合する磁場が誘引された結果であろう.希釈反強磁性体の静磁場中での相転移現象の観測結果を説明する上記の議論から,ランダム磁場中のdeはde<3を満たすであろう.ランダム磁場効果の実験は,静磁場中の希釈反強磁性体を用いて,主として中性子散乱,比熱,磁化測定によって精力的な研究が進められてきた.しかし, 3次元磁性体の実験結果の解釈については問題点が多く,統一的な見解を得るための努力が続けられているが,今のところ, 3次元ランダム磁場Ising系が相転移を示すのか(de<3),あるいは,相転移が破壊されているのか(de≧3)が決定されていない.そこで,われわれはこの問題を解決させるためにRb_2Co_cMg_<1-k>F_4, Mコ_cZn_<FC>F_2についての比熱,磁化の測定を行い,すでに他のグループによって行われた種々の実験結果をも統一的に理解するための新しい見解を得ることができた.つまり,希釈反強磁性体に一様磁場をかけると,ランダム磁場のみならずスタガード磁場(スタガード磁化)が誘引されることが重要な点である.反強磁性体にかかるスタガード磁場は相転移を破壊するが,これとランダム磁場が共存することが問題の解釈を難しくしてきたものと考えられる.スタガード磁化が誘引されることは磁化測定に直接反映されている.静磁化率が,反強磁性体であるにもかかわらず, T_Nで発散する現象はすでにわれわれが見出している.比熱の実験の一例として, Nn_<0.8z>Zn_<0.18>F_2の実験結果について述べる.零磁場中での入型異常が磁場の増大とともに対称的に,かつ,鋭い異常を示すようになる.また,異常比熱の振幅も増大しており,磁場中での2次相転移の存在を示している.ところが,さらに磁場を増やすと,ピークは明らかにroundingを示すようになり,高磁場中では相転移がこわれることを示す.この奇妙な磁場依存性は,上記2つの競合する磁場が誘引された結果であろう.希釈反強磁性体の静磁場中での相転移現象の観測結果を説明する上記の議論から,ランダム磁場中のdeはde<3を満たすであろう.
がんの免疫遺伝子治療への応用をめざしたEBウイルスベクターの開発

研究代表者らが開発したAK-BACシステムは、約170キロベースのサイズを有するEBウイルスゲノムを大腸菌内の相同組換え法により改変し、組換えウイルス産生を行なう新しい方法である。AK-BACとはAkata細胞(バーキットリンパ腫細胞株)由来のEBVゲノム全長を有するBACクローンであり、大腸菌内で増殖可能であること、および大腸菌内における効率の良い相同組換え法により迅速かつ確実に改変できることが特徴である。本年度はこのシステムのさらなる改良を行なうとともに、がんの免疫遺伝子治療への応用に向けての第一歩を踏み出した。第一に、BACクローンDNAを細胞へ再導入してウイルス産生細胞を樹立する過程の効率化に成功した。第二に、BACシステムで作製・産生した組換えウイルスの力価の検討を行なった結果、リンパ球不死化能という点で、野生型EBウイルスと同様の力価を示すことを明らかにした。第三に任意の外来遺伝子をEBウイルスゲノム上に試験管内のライゲーション反応によりに組み込める新しい方法を確立した。第四に、この方法を用いて実際に腫瘍特異抗原Muc1およびWT1遺伝子を組み込んだ組換えウイルスゲノムを大腸菌内で作製し、これらのBACクローンを再導入したAkata細胞において、両者が蛋白質レベルで高発現することを確認した。さらにMuc1組込み組換えウイルスを産生し、Muc1を発現する不死化リンパ球細胞株(LCL)の樹立することに成功した。このようにAK-BACシステムは腫瘍特異抗原を高発現するLCLの樹立に有効であることから、こうしたLCLを抗原提示細胞として用いる細胞性免疫誘導への応用の可能性が示唆された。
出血性潰瘍の病態と先端技術による治療、特に高齢者の短期・長期予後

出血性潰瘍の病態について:1263例の上部消化管出血の病態について調べた。出血源の分析を行った結果、消化性潰瘍によるものが全体の56.4%を占め、欧米と比べて胃潰瘍からの出血例の多いことが本邦の特色といえる。高齢者になるに従って、出血源は胃体部の高位に発生する傾向が強かった。破綻血管の性状について、microangiogramによる分析を行った結果、しばしば漿膜下の太い血管が筋層を貫通して斜めに立ち上がり、潰瘍府に向かうことが分かった。出血性潰瘍の治療:出血性潰瘍の治療として、従来は外科手術が第一選択とされた時代があるが、いまや出血性潰瘍は心疾患・高血圧・糖尿病・腎不全等、基礎疾患を合併している頻度が高いことから、特に内視鏡を用いた積極的保存療法が出現した。これが今回の我々のテーマである。そこで、我々は第一にレーザー止血法の検討を行った。この方法は、遠隔操作で止血できる利点があるが、装置が大掛かりで移動性に難点がある。その点、ヒータープローブは、同じ熱による止血法として効果の点でも、持ち運びが可能な点でも非常に優れた方法であることが分かった。89例の出血例に対して、94.4%の止血率であった。外科手術療法と保存的療法との比較検討:それぞれの短期・長期予後について調べた。潰瘍が瘢痕化するまでの間の短期予後は、449例中の11.8%であった。うち、再治療で止血したものは62.8%で、緊急手術率は32.5%であった。一方、止血後6ヶ月以上に再出血を認めた長期予後は132例中の17.4%であり、緊急手術になったものはなかった。保存的治療群59例の出血死亡率は、11.8%であった。一方、外科手術群228例の手術死亡率は5.7%であった。待機手術例ではゼロであった。合併疾患をもった高齢者の成績を向上させることが今後の問題点である。今回の我々の研究の特徴は、同一施設の内科と外科との共同による研究であることにある。即ち従来の出血性潰瘍の臨床研究は、外科の報告をみると、手術例の統計が主となることから、出血性潰瘍の本来の病態をつかむことは難しい。一方、内科からの報告をみると保存的治療を行ったものの経過がわかっても、全体としての病態を把握できない欠点がある。我々は、かねてより内科・外科の外来を訪れた出血性消化性潰瘍患者をまとめて観察することにより、極めて自然な形での実態をとらえることが必要と考えて次の計画を立てた外来を訪れ、内視鏡検査室で必ず出血源の確認を行うために内視鏡検査を行う。その結果、入院を必要とするものと、そうでないものとを選別する。この結果、入院を必要とした症例のみをいわゆる顕出血例として取り扱った。今回の対象は全て顕出血例を取り扱った。内視鏡は、緊急内視鏡検査を行うことを常とした。緊急内視鏡検査とは、出血のエピソ-ドがあって、最終出血から24時間以内に行うか、或いは出血中に行ったものを云う。以上の顕出血例の臨床経過と、止血後、退院したのちの経過を追跡した。今回の治療法は主として、エタノ-ル局注法・ヒ-タ-プロ-ブ法、そしてNd.YAGレ-ザ-法により積極的な内視鏡的止血を行った。今回は、短期予後を中心に報告する。19711979年の前期の出血性胃潰瘍の短期予後は、出血例166例中保存的止血可能であったものは、125例(75.3%)であり、緊急手術となったものは41例(24.7%)であった。一方19801987年後期の成績は、283例中240例(84.8%)が止血成功、緊急手術43例(15.2%)であった。

潰瘍が瘢痕化するまでの間の短期予後は、449例中の11.8%であった。うち、再治療で止血したものは62.8%で、緊急手術率は32.5%であった。一方、止血後6ヶ月以上に再出血を認めた長期予後は132例中の17.4%であり、緊急手術になったものはなかった。保存的治療群59例の出血死亡率は、11.8%であった。一方、外科手術群228例の手術死亡率は5.7%であった。待機手術例ではゼロであった。合併疾患をもった高齢者の成績を向上させることが今後の問題点である。1.出血性胃潰瘍の占居部位について、特に加齢現象との関連について一般に胃潰瘍の好発部位は、胃角部を中心に発生するが、出血性胃潰瘍についてみると、ほぼ占居部位に変化はない。しかし、高齢者の出血性潰瘍のの占居部位については、胃体部の高位に占居するものが多いことがわかった。この現象は、胃粘膜の萎縮が加齢現象として、次第に高位に移動することと関連があると考えられる。2.出血量について胃体部の高位に占居する潰瘍からの出血は、出血のスピ-ドと出血量が他の部位の出血に比べて異なり、大量出血となるので注意を要する。これは殊に、小弯側にできた潰瘍からの出血に関与する血管は、高位潰瘍となると左胃動脈領域の血管の比較的本幹に近い分岐のものであることから、短時間に大量の出血がみられることになる。出血量の点で高齢者の高位潰瘍がの出血は大量であることがわかった。3.高齢者にみられる出血性潰瘍胃潰瘍患者の合併小基礎疾基礎疾患出血性潰瘍の場合、基礎疾患に何らかの合併する病変をもっていることが多い。殊に、高齢者においては合併する率が高くなる。出血性潰瘍にて手術を必要とする場合、特にこの合併疾患によりその予後が不良となることが多い。我々の施設で19711988年の間に出血性潰瘍により手術を行った症例は228例あり、そのうち手術御ケ月以内に死亡した所謂手術死亡例は、13例(5.7%)である。この13例の死亡例のうち11例(84.6%)は、基礎疾患を合併していたものであった。その種類は、糖尿病、肝硬変、心疾患、呼吸器疾患等である。高齢者の出血性潰瘍症例に対して、外科手術を行うことのできない、所謂poor risk症例に対して、先端技術を用いた治療の必要性が明らかになった。1.高齢者における外科手術の侵襲について(術後合併症の検討)高齢者において胃切除を行った場合の術後の状況を調べる目的で、我々の施設で行った胃切除術後の臨床経過について調べた。すなわち最近5年間に、早期胃癌のために胃切除を行った322例の術後経過を年齢構成別に調べてみた。最近は、良性疾患における手術例が激減したために胃切除後の経過として、上記の早期胃癌の症例を対象とし、その術後愁訴を調べた。その結果、手術死亡は322例中1例(0.3%)であり、この1例は、術後に脳出血のために死亡した症例であった。一方、術後合併症については、特に80才以上の高齢者にその発生頻度が高くなり、肺合併症、感染症、肝障害、精神症状等が3.4%、5.0%、5.0%、5.3%にみられた。更に術後愁訴として、食事の摂取量、術後体重の推移、そしてPerformance status(P.S.)等の経過を調べてみると、いずれも80才以上の症例では、回復が後れ、P.S.では70才80才以上の症例では術後のP.S.2,3の症例が多いことが分かった。すなわち、床に臥している時間が多くなるという結果であった。このことから、特に高齢者の場合の胃切除は避けるべきと考える。2.高齢者の消化管出血に対する先進技術による保存的治療についてレーザー治療の成積が90%台の止血率であること、永久止血が得られたることは、ほぼ確実なデーターとして臨床例で証明されている。
カテキンオリゴマーの交感神経刺激作用を介するサルコペニア予防作用の検証

カテキンオリゴマーの混合物であるflavan 3-olsのについて廃用性筋委縮に対する有効性を確認した。C57Bl/6マウスを対照群(vehicle )・flavan 3-ols群(50mg/kg)の二群に分け、このうち半数は懸垂装置を用いて、後肢を懸垂した状態で二週間飼育し採血・解剖を行った。中間筋である腓腹筋・前脛骨および遅筋であるひらめ筋筋においては、有意な重量の低下が認められたが、flavan 3-ols投与群においてはこの低下が顕著に抑制された。速筋である長肢伸筋では尾懸処置によって重量の低下は認められなかったが、flavan 3-ols投与によって増加が見られた。・廃用性筋委縮モデル動物に対するテアフラビンの有効性の確認カテキンオリゴマーの一種であるテアフラビンについて廃用性筋委縮に対する有効性を確認した。C57Bl/6マウスを対照群(vehicle ;distilled water, po)・テアフラビン群(50mg/kg in DW, po)の二群に分けた。このうち半数には稼働域を滑車により拡大した懸垂装置を用いて、後肢を懸垂した状態で二週間飼育した。二週間の飼育後、ペントバルビタール麻酔下で採血・解剖を行い、後肢から中間筋である腓腹筋・前脛骨筋、速筋である長肢伸筋および遅筋であるひらめ筋を摘出して重量を計測したところ、尾懸垂群においてヒラメ筋の有意な重量の低下が認められたが、テアフラビン投与群との間に差異は認められなかった。また各筋肉の半分はTissue-Tek OCTcompound 4583により凍結ブロックを作成し、クリオスタットによって切片をHE染色後、筋断面積をImage Jを用いて解析したが、実験群間に有意な差異は認められなかった。。またヒラメ筋における筋分解酵素であるユビキチンリガーゼ(MuRF-1・MAFbx-1)を測定したところ、尾懸垂群で有意な上昇が認められた。一方、尾懸垂-テアフラビン群においては同様な変化が見られなかった。また筋合成酵素であるp70-S6Kの発現をWestern Blott法で測定したところ、実験群間に差異は認められなかった。カテキンオリゴマーであるプロシアニジン類については同用量で筋萎縮の抑制が認められるものの、テアフラビンではその効果が無かったことから、有効性の発現には微細な化学構造の違いが大きく影響することが示唆された。計画書に記載した実験については、ほぼ予定通り実施できている。プロシアニジンとテアフラビンの作用強度の違いについては、別途実験を計画して検証することを計画中である。近年、高齢化の進展によって運動器の障害であるロコモーティブシンドロームが医学的にまた社会的に大きな課題となっている。ロコモーティブシンドロームの大きな要因として、老人性筋萎縮症あるいは寝たきりなどで生じる廃用性筋委縮症がある。これまでにこれらの筋委縮症の予防に対して、幾つかのポリフェノール類の有効性が報告されてきたが、その作用メカニズムは不明であった。我々はこれまでにカテキンオリゴマーが交感神経活動を亢進させることで、血中のカテコールアミン濃度を上昇させ、骨格筋の代謝を促進することを見出している。そこで本研究ではカテキンオリゴマーであるテアフラビン・プロシアニジン(flavan 3-ols)が交感神経活動の亢進を介して、廃用性筋萎縮モデルである尾懸垂マウスの筋重量の低下に影響するか否かについて検討を実施した。尾懸垂群においてひらめ筋・腓腹筋・前脛骨筋の有意な重量の低下が認められたが、flavan 3-ols投与群においてはこの低下が顕著に抑制され、長肢伸筋では尾懸処置によって重量の低下は認められなかったが、flavan 3-ols投与によって増加が見られた。またヒラメ筋における筋分解酵素であるユビキチンリガーゼ(MuRF-1・MAFbx-1)は、尾懸垂群で有意な上昇が認められた。一方、尾懸垂-flavan 3-ols群においては尾懸垂による増加を抑制した。また筋合成酵素であるp70-S6K発現は、懸垂群では有意な低下が認められたが、flavan 3-ols群においては増加した。昨年度カテキンオリゴマーであるテアフラビンについて同様の検討を実施したが、顕著な効果が認められなかったことから、ポリフェノールの筋委縮の予防作用は微細な化学構造の違いが大きく影響することが示唆された。同じカテキンオリゴマーであっても、プロシアニジンとテアフラビンで作用に違いが見られたことから、微細な化学構造が作用発現に影響することが示唆された。今後、測定項目を増やして両化合物の差異について観察を続ける。

機能性食品学実験系を確立することを目的に、予備試験を実施する予定を組んでいたが、良好な実験成績を得ることができたたため、これを本試験とすることができたため、期間の短縮および経費の節約となった。節約した経費については、カテキンオリゴマーのうち既に有効性が確認されているプロシアニジンに絞って、その構成成分の作用の違いについて詳細に検討することを計画している。
神経堤症治療に向けたES細胞由来の神経堤細胞の分化機構の解析

本研究は、「神経堤症の治療をめざして、ES細胞から誘導した神経堤細胞を用いて、その移動機構や分化機構を解明するもの」である。神経堤細胞の移動・分化を詳細に解析するためには、ES細胞から誘導した神経堤細胞のみを純化して、解析することが必要であった。このため、神経堤細胞の発生初期から発現する転写因子Sox10のゲノムの下流に、蛍光タンパク質(GFP)を相同組み換えによって導入した遺伝子改変ES細胞を作成し、Sox10陽性(GFP陽性)を指標にES細胞由来の神経堤細胞を純化することを計画した。本研究の初年度に、その遺伝子改変ES細胞を樹立する事に成功した。このES細胞を用いてSox10陽性(GFP陽性)を指標にセルソーターを用いてES細胞由来の神経堤細胞を純化する事にも成功した。純化したES細胞由来の神経堤細胞は移植実験により、生体内の神経堤細胞と同様の移動能を有していることが観察された。樹立したES細胞を用いて神経堤細胞への分化過程を他の神経堤細胞のマーカーKit分子の発現と合わせて詳細に調べたところ、神経堤細胞には未熟なもの(Sox10+/Kit-細胞)と、より分化したもの(Sox10+/Kit+細胞)が存在することが見いだされた。樹立したES細胞を用いて遺伝子改変マウスの作成にも成功した。このマウスは、Sox10陽性(GFP陽性)を指標に生体での神経堤細胞の挙動が観察できるのみならず、生体から神経堤細胞を単離して、その分化能等を詳細に解析することが可能である。今後、このマウスの神経堤細胞の解析を通して、神経堤細胞由来の各組織の発生を明らかにするとともに、生体から神経堤細胞を単離し、その分化能の解析・移植応用により、神経堤症治療に貢献していく。我々はマウスのES細胞を用いて神経堤細胞を誘導する培養システムを確立し、このシステムを用いて神経堤細胞研究を行ってきた。しかし、この培養では神経堤細胞のみが単独で誘導されているのではないため、本研究の目的のためには、神経堤細胞のみを純化して、その分化誘導を詳細に解析することが必要であった。このため、神経堤細胞の発生初期から発現する転写因子Sox10に着目し、Sox10遺伝子のゲノムの下流に、蛍光タンパク質であるGFPを相同組み換えによって導入した遺伝子改変ES細胞を作成し、Sox10陽性(GFP陽性)を指標にES細胞由来の神経堤細胞を純化することを計画した。本年度においては、ゲノムPCRを行ってマウスゲノムライブラリーからSox10ゲノムを単離し、Sox10ゲノムの下流にGFPタンパク質をコードする遺伝子をInternal Ribosomal Entry Site (IRES)の制御下に挿入したターゲティングベクターを構築し、このターゲティングベクターをマウスES細胞に遺伝子導入してSox10の発現とGFPタンパクの発現が同調して起こる遺伝子改変ES細胞を樹立する事に成功した。また、樹立したES細胞を用いてSox10陽性(GFP陽性)を指標にセルソーターを用いてES細胞由来の神経堤細胞を純化する事にも成功した。樹立したES細胞を用いて遺伝子改変マウスの作成にも着手した。このマウスが作成されれば、生体での神経堤細胞の挙動が観察できるのみならず、生体から神経堤細胞を単離して、その分化能等を詳細に解析することが可能となる。このマウスの作成は現在進行中である。

平成18年度においては、ES細胞から誘導した神経堤細胞を純化する目的で、神経堤細胞の発生初期から発現する転写因子Sox10遺伝子のゲノムの下流に、蛍光タンパク質(GFP)を相同組み換えによって導入した遺伝子改変ES細胞を作成し、Sox10陽性(GFP陽性)を指標にセルソーターを用いてES細胞由来の神経堤細胞を純化する事に成功した。本年度においては、純化したES細胞由来の神経堤細胞の生体での挙動を調べる目的で移植実験を行った。ニワトリ胚に移植し移動能を調べたところ、生体内の神経堤細胞と同様の移動能を有していることが観察された。器官培養したマウス胎仔腸管にES細胞由来の神経堤細胞を移植したところ、一部に神経系の細胞に分化しているものも観察された。また、樹立したES細胞を用いて神経堤細胞への分化過程の解析も行った。Sox10、Kitの発現を分化過程に沿って調べたところ、分化してくる神経堤細胞にはSox10+/Kit-、Sox10+/Kit+が存在し、両方とも多分化能を有しているが、前者の方がより未熟な神経堤細胞であることが見いだされた。本年度においては、樹立したES細胞を用いて遺伝子改変マウスの作成にも成功した。このマウスは、Sox10陽性(GFP陽性)を指標に生体での神経堤細胞の挙動が観察できるのみならず、生体から神経堤細胞を単離して、その分化能等を詳細に解析することが可能である。現在まで、このマウスのGFP陽性細胞の分布が、既に報告されている神経堤細胞の生体内での分布と同様であることを確認した。また、このマウスを詳細に解析すると、皮膚に神経堤細胞様の細胞が存在していることを新たに見いだした。現在、さらに解析を行っている。