hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物のパターン形成過程にヒントを得た新しい応用モデルの構築

また、その論文公表に向けた作業においては遅れが出ているが、近日中の公表を予定している。よって、全体として当初の計画以上の進展とは言えないが、おおむね順調であると考える。第一にメッシュ生成手法の開発に関しては論文発表をもって成果を公表する。続いて骨のリモデリングに関する研究を推進する。現在、ネットワーク構造が存在すると仮定した上で、骨リモデリングの時間発展をシンプルに記述したモデルを中心に研究を行っているが、ネットワーク構造の形成過程を含めたより現実に近いモデルを構築することを目標とする。具体的にはネットワーク構造の形成過程を記述したとする先行研究にあるモデルを参考にし、自身が構築したネットワークモデルとの融合を検討する。
２次元滑らか結び目解け予想の解決

2次元滑らか結び目解け予想は1助変数の方法で初等的に解けるのではないかと考えて始めたのが1999年の論文であり、4次元空間内の向き付け可能な曲面を2次元ブレイド、さらにチャートという平面内グラフによって表現する方法が研究分担者鎌田聖一氏によって開発されていた。知られている反例は向き付け不可能な曲面に対するものしかないので2次元ブレイドを使用する限りこの反例について考慮する必要がないのも利点である。与えられた結び目と自明な結び目との間に交点を許した2次元結び目の1助変数族を構成することは簡単にでき、補空間の基本群の可換性から交点の生成・消滅がカスプによってのみ起こるようにできる。この1助変数族を2次元ブレイドの1助変数族に変換することはマルコフ型定理であって、研究分担者鎌田聖一氏との2017年の共著論文の手法をうまく用いれば可能である。交点は動かないとしてマルコフ型定理を適用するので、最後のカスプに対応するチャートでの変形つまりノードと端点の融合は別途強制的に行うことができる。このことによって、交点が2個以上ある場合に、2重点の逆像が2次元球面と区間の直積の中で絡まることは自然に避けられる。交点数を減らす部分までを定理とした報告を数理解析研究所講究録に発表しており、最終段階で扱うべき対象は交点数1の単純ブレイドの1助変数族に限られる。平成30年度の計画は、ここまでの部分の証明を詳しく書いた論文を書き上げて発表する予定であったが、最終段階での考察で自明なトーラス結び目を連結和すると自明になることが証明できるのではに興味が向いてしまい、そちらに力を注いだこともあり、論文執筆は次年度以降にずれ込むこととなった。これまでに得られた結果は本質的なところで図を使う場合が多く、執筆に手間と時間がかかっている。分かりやすい結果できれば予想の解決あるいはそれに近い結果を得たところで発表したいということもあり、進捗状況はやや遅れていると言わざるを得ない。我々以外にも予想解決に関心を持つ研究者も現れ、いろいろな解決方法にも目を注ぎながら、注意深く我々の研究を進める。まずは、問題となる2次元球面結び目は自明なトーラス結び目を連結和すると自明になることを証明するのがひとつの方策かと考える。それと並行して本来の研究目的達成に努力するのは当然である。家庭の事情もあり、平成30年度の旅費使用は小額となったが、研究進展に大変有効であった。従って次年度使用額は主に旅費に有効利用したいと考えている。
蔵漢訳『阿〓仏国経』比較研究

平成14年4月より,昨年度に終了したチベット語訳及び漢訳『阿〓仏国経』全6章の和訳の見直しを開始し,9月末に終了した。その際に,各章を内容に応じてさらに細分し,表題をつけ,それらに番号を付した。第1章は全149節,第2章は全81節,第3章は全38節,第4章は全118節,第5章は全69節,第6章は全160節である。これらの各節を番号順に並べ,表題を列挙した梗概一覧表を作成した。同年7月には,第4章「阿〓仏国土の菩薩の特徴」の内容分析を,韓国・東国大学校(ソウル市)にて開催された第53回日本印度学仏教学会学術大会で発表した。同年8月に同発表内容をもとに作成した論文を投稿し,同稿は同年12月発行の『印度学仏教学会』第51号に掲載された。内容は,この世と阿〓仏国土の声聞・菩薩の特徴を分析したものである。この世では,声聞が阿羅漢になるまでに4段階,菩薩が正覚者(ブッダ)になるまでには4から10段階の過程を経る必要があるが,この世よりもはるかに優れた世界,阿〓仏国土では途中の段階がなく,一足飛びに阿羅漢やブッダになることができる。すなわち,阿〓仏国土では段階的な向上よりも,一足飛びに向上することの方に価値を置いていることがわかる。同年10月からは,チベット語訳テキストのうち,ナルタン版,チョネ版,ラサ版の再校訂を開始し,平成15年2月に終了した。他の研究者の便に備えて,これら3本と,昨年度までに完了しているデルゲ版,北京版,ジャンサタム・リタン版,ロンドン写本,東京写本,トクパレス写本,プダク写本の7本,及び漢訳支婁迦識訳と菩提流志訳2本を合わせた合計12本の所在対照一覧表を作成した。一覧表は公開可能な状態である。
治安に対する不安が高齢者の健康に与える影響に関する大規模縦断研究

本研究は、日本の高齢者における犯罪不安と健康の関連について、そのメカニズムを説明するものである。最終年度は、整備が完了した高齢者32,747名の3波の縦断データ(2010年、2013年、2016年)を用いて縦断媒介分析を行い、2010年の犯罪不安が2013年の媒介変数への影響を経て、2016年の主観的健康にどのような影響を及ぼすのかを検討した。媒介変数にはうつ(心理的経路)、外出頻度(行動的経路)、他者への信頼(社会的経路)を用いた。また、各変数を当該変数の1期前の変数で調整する自己回帰モデルを導入することによって、推計のバイアスを減少させた。加えて、犯罪不安から媒介変数を経た主観的健康への間接効果の検定には、ブートストラップ信頼区間を用いた。分析結果から、犯罪不安から主観的健康の悪化に至る心理的経路、行動的経路、社会的経路はいずれも統計学的に有意であったが、媒介量が大きく異なることが明らかとなった。すなわち、犯罪不安による全体効果のうち各経路によって説明される割合は、心理的経路が7.7%、行動的経路が3.4%、社会的経路が33.0%であり、犯罪不安と主観的健康の悪化の多くが社会的経路によるものであることが示された。研究期間中に実施された複数の分析(2013年調査回答者を対象としたコホートデータ解析や3波縦断データの分析)から、一貫して、欧米の知見とは異なる結果が見いだされた。欧米の研究においては、犯罪不安と健康の関連の多くが外出控えなどの行動の変化によるものであったが、本研究で対象とした日本の高齢者においては、不安によって他者への信頼などの心理社会的側面が毀損されることで健康に影響が及ぼされることが示唆された。ここから、犯罪不安が高い状況でも他者や社会とつながることが容易となるようなまちづくり方略が、犯罪不安による健康影響を低減させるのに有効となりうることが示唆された。本研究は、高齢者を対象とした大規模縦断調査から得られたデータを用いて、わが国における地域の犯罪不安と高齢者の健康の関連について、そのメカニズムを説明するものである。これを通じ、日本における治安対策は、刑法犯認知件数の減少という犯罪学的政策課題であるだけでなく、高齢者の健康と関連する公衆衛生学的な課題でもあることを示す。本年度は、日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトにおける既存の約4万人の2時点縦断データ(2010年および2013年の郵送調査データ)を用いて、2010年時に測定した犯罪不安が、2013年時の心理的要因(うつ)、行動的要因(外出頻度、外歩きの時間)、社会関係的要因(他者への信頼、他者への援助行動、社会参加)を予測することを確認した。加えて、犯罪不安がそれら3つの要因を媒介して、2013年時の主観的健康と関連することを確認した。さらに、実際の犯罪件数である刑法犯認知件数は上記の3要因および健康アウトカムとは関連しないことが示された。ここから、公衆衛生学的な観点からは、実際の犯罪件数と人々が感じる犯罪不安は異なる社会的帰結を持つものであることが示唆された。これらの分析結果について、英語論文を作成中であり、平成29年度には公表する見通しである。また、上記メカニズムについて、より正確な因果関係を明らかにするために、第3波にあたる縦断調査を郵送法により行った。最終年度である次年度は、本年度行った調査のデータを整備し、3時点のデータを用いたパス解析を行い、各変数間の因果関係の特定を行う。また、本年度の分析に用いた健康アウトカムに加えて、要介護認定日や死亡日などを用いた比例ハザードモデルによる分析も実施する予定である。当初の計画の通り、既存のデータを用いて、犯罪不安と健康に関するモデルの妥当性を確認した。また、第3波となる郵送調査は予定通り完了しており、現在データクリーニング中である。データの整備が完了し次第、3時点パネルデータによる分析に着手することが可能である。ここまでは予定通りに研究を進めることができているため、概ね順調であると考えている。本年度は、新たに整備された2つのデータセットを用いて、健康と犯罪不安の関連を縦断的に分析した。第一に、2013年に実施された大規模社会調査(日本老年学的評価研究:JAGES)に参加した高齢者約9万人を最大1198日追跡し、2013年時点の犯罪不安と追跡期間中の要介護認定の発生の関連、および心理的要因(うつ)、行動的要因(外出頻度、外歩きの時間)、社会関係的要因(他者への信頼、社会参加)による媒介効果を、パス解析により検討した。その結果、心理的要因と社会関係的要因は、犯罪不安と要介護認定の関連をそれぞれ27.6%、7.6%説明することが示された。第二に、2010年、2013年、2016年の3波にわたって収集されたJAGESデータを用いて、2010年時点の犯罪不安と2013年の媒介変数の関連、そして2013年の媒介変数と2016年の主観的健康の関連についてのパス解析を行った。

結果から、心理的要因と社会関係的要因の媒介量はそれぞれ38.6%、13.6%であることが示された。欧米における知見とは異なり、日本の高齢者においては、犯罪不安による外出控えなどの行動抑制によってではなく、心理社会的側面が毀損されることで健康に影響が及ぼされることが示唆された。ここから、犯罪不安が高い人々の心理的ディストレスを低減させるような警察政策や、犯罪不安が高い人でも社会とつながることが容易となるようなまちづくり方略が、犯罪不安による健康影響を低減させるのに有効となりうることが示唆された。平成28年度に予定通り大規模調査を行い計画に必要なデータの収集が完了し、平成29年度には当該データと過去のデータおよび要介護認定データを結合・分析することにより、当初予定していた研究成果を得ることができた。しかしながら、データクリーニングや過去のデータとの結合によるパネルデータ化の作業に想定よりも時間を要し、全回答者のデータ整備が完了していない状況であり、引き続きデータ整備と分析結果の頑健性の確認の作業を要する。本研究は、日本の高齢者における犯罪不安と健康の関連について、そのメカニズムを説明するものである。最終年度は、整備が完了した高齢者32,747名の3波の縦断データ(2010年、2013年、2016年)を用いて縦断媒介分析を行い、2010年の犯罪不安が2013年の媒介変数への影響を経て、2016年の主観的健康にどのような影響を及ぼすのかを検討した。媒介変数にはうつ(心理的経路)、外出頻度(行動的経路)、他者への信頼(社会的経路)を用いた。また、各変数を当該変数の1期前の変数で調整する自己回帰モデルを導入することによって、推計のバイアスを減少させた。加えて、犯罪不安から媒介変数を経た主観的健康への間接効果の検定には、ブートストラップ信頼区間を用いた。分析結果から、犯罪不安から主観的健康の悪化に至る心理的経路、行動的経路、社会的経路はいずれも統計学的に有意であったが、媒介量が大きく異なることが明らかとなった。すなわち、犯罪不安による全体効果のうち各経路によって説明される割合は、心理的経路が7.7%、行動的経路が3.4%、社会的経路が33.0%であり、犯罪不安と主観的健康の悪化の多くが社会的経路によるものであることが示された。研究期間中に実施された複数の分析(2013年調査回答者を対象としたコホートデータ解析や3波縦断データの分析)から、一貫して、欧米の知見とは異なる結果が見いだされた。欧米の研究においては、犯罪不安と健康の関連の多くが外出控えなどの行動の変化によるものであったが、本研究で対象とした日本の高齢者においては、不安によって他者への信頼などの心理社会的側面が毀損されることで健康に影響が及ぼされることが示唆された。ここから、犯罪不安が高い状況でも他者や社会とつながることが容易となるようなまちづくり方略が、犯罪不安による健康影響を低減させるのに有効となりうることが示唆された。研究は計画通りに進展しているため、計画書に記載の通りの内容で進める。3時点のパネルデータを用い、本年度の分析で確認された犯罪不安から健康への心理的経路、行動的経路、社会関係的経路が、犯罪不安と健康の関連をどの程度説明するのかを明らかにするために、それぞれの経路の媒介量を算出する。また、犯罪不安の多寡が、長期的には要介護リスクや死亡リスクにまで影響を及ぼすのかを検討するために、2010年のデータをベースラインとしたコホートデータを分析する。
歯周病原細菌感染の関節リウマチ自己免疫応答に与える影響に関する研究

本研究は、関節リウマチ(RA)発症の一つとして歯周病原細菌の影響を検証することを目的とし、RAと歯周炎の共通発生機序の解明を試みるものである。RA患者(26名)を対象に、歯周治療前後(8週)における臨床指標および血清タンパクプロファイルの変化の比較検証を行った。これらの結果よりRAと歯周炎の共通発症因子となりうる血清タンパクの存在の可能性が示唆された。関節リウマチ(RA)発症因子の1つとして、歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis由来のペプチジルアルギニンデイミナーゼ(PAD)による蛋白シトルリン化の関与が示唆されている。本研究の目的は、RA発症におけるP. gingivalisの特異的関与を検証するために、RA患者の血清・歯肉溝滲出液(GCF)中に含まれる外来性(P. gingivalis)・内在性PADの発現、およびシトルリン化蛋白・同蛋白抗体の発現を同時に解析して、これらの分子生物学的解析結果と臨床所見とを組み合わせて総合的に統計解析することである。本研究の成果によって歯周炎とRAとの共通発症機序の解明と、2疾患の新たなリスク診断システムの構築を試みる。これまで患者血清からの標的タンパク質(外来性PAD)の検出法が確立されておらず、対象者の選定および、ELISA法等、解析の設定条件の検索に時間を要したが、予備実験からの結果をもとに、その後、RA患者血清からの外来性PADの検出を行うことが可能となった。現在、対象患者血清における外在性PADのELISA条件設定は確定し統計解析が完了しているが、GCF中の内在性、外来性PAD検出については既存の報告が少なく、血清サンプルより、検出が不安定で困難であるため、統計学的に解析可能な例数に達した時点での統計解析を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学27年度が最終年度であるため、記入しない。
パフォーマンス発揮を可能にする陸上競技会マネジメントモデルの構築：時間に着目して

競技会の主催者にとって、競技者がベストパフォーマンスを出せる競技会を開催することが理想でありながらも、これまでは経験等に頼るものが多かった。本研究では競技者がパフォーマンス発揮可能な競技会とは何かを明らかにすることを目的として研究を行った。主な研究成果としては、第一に競技者が競技会において、どの程度パフォーマンスを発揮できているかについての評価指標の開発・検討を行った。第二に競技会参加者の競技会に対する満足度とパフォーマンスへの影響度について質問紙による調査を行い、満足度と影響度についての比較検討を行った。第三に、実際に競技会運営に携わる関係者に競技運営についてのインタビュー調査を行った。平成26年度の主な計画は、陸上競技会マネジメントに関する国内外の文献調査を行い、これまで明らかにされてきた知見を整理するとともに、過去に行われた陸上競技会の「競技会パフォーマンス発揮度」と「時間」の関係性を明らかにすることであった。当初の研究計画では、オリンピック(陸上競技)および世界選手権(陸上競技)の過去のデータを収集する予定であったが、現在7割程度収集することができている。加えて、日本学生陸上競技対校選手権大会の過去10年間の記録についても収集することができた。競技会の分析については、まず「パフォーマンス発揮度」についての評価方法を確立することを1つめの課題として、様々な分析方法を検討している段階である。国内外の文献調査については、同様の研究があまりないため、競技会マネジメントに関する研究のレビューがまだ不完全でこれまで研究されてきた知見が整理できていないが、今後継続して調査を行う予定である。当初の研究計画では、平成27年度に行う予定であった、アスリート・コーチの考えるパフォーマンス発揮のための競技会像についての研究について、都市型市民マラソンの参加者に対して、「大会に対しての満足度調査」と「パフォーマンス発揮への影響度調査」を行うことができた。本調査で得られた知見をもとに、アスリート・コーチに対してパフォーマンス発揮できる競技会とその要因(とりわけ時間に関して)についての質問紙を作成し、調査し、パフォーマンス発揮ができる競技会の類型化を行う。平成27年度の当初の計画では、平成26年度で得られた結果に加え、さらに具体化させるためアスリート・コーチの視点からパフォーマンス発揮できる競技会とその要因(とりわけ時間に関して)について質問紙法およびインタビュー方を用いて調査することであった。実際の研究実績としては、都市型市民マラソン大会のランナーに対して、都市型市民マラソンの大会の運営に対する満足度と競技パフォーマンスへの影響度は必ずしも一致するものではないという仮説をもとに,都市型市民マラソンの大会全般の満足度と競技パフォーマンスへの影響度(以下,影響度)を比較し,満足度と影響度それぞれの傾向を分析することで今後の都市型マラソン運営の基礎資料を得ることを目的とした調査を行った。このことで大会全体の満足度とパフォーマンス発揮への影響度の相違について検討することができた。2つめの研究としては、陸上競技会において競技者がどのくらいパフォーマンスを発揮できているかを評価するため、Performance Factor(パフォーマンス発揮度)の評価方法について検討した。対象としては、2005年2014年までの日本学生陸上競技対校選手権大会男子100mの予選・準決勝・決勝とし、検討したPerformance Factorに基づき競技者のパフォーマンスについて評価し、考察を加えた。このことで、陸上競技の他の種目においても測定可能な評価方法を得ることができた。基本的には平成26年度から平成28年度にかけて各年度ごとの計画にしたがい研究を進めているが、収集したデータの分析に関して、少し時間がかかっていることやインタビュー調査の調整などが難ししこともあり、当初の計画からするとやや遅れているが、平成28年度は最終年度にあたるため、研究計画どおりの研究を推進し、まとめられるように努力していきたい。最終年度となる平成28年の主な計画は、2年間の研究成果を統合して、最終的な「アスリートのパフォーマンス発揮」を可能にする競技会マネジメントモデルを構築することである。ただし、構築された、マネジメントモデルが実際に活用可能なものでなくてはならないので、管理会計学的な検討を行い、実現可能な競技会マネジメントモデルであるかを検討した上で、現場へ提言することであった。管理会計学的視点で検討については、競技会の質や予算、リスクなど総合的に評価し、優先順位(プライオリティ)をつけるなどして、実現可能な競技会マネジメントモデルを模索を行ったが、競技会の性質や意義づけが多様であり、競技会マネジメントモデルを構築するまでには至らなかった。また、平成27年度より継続していた、競技会マネジメントを具体化させるため、アスリート・コーチの視点からパフォーマンス発揮できる競技会とその要因(とりわけ時間に関して)についての調査に関しては、マラソンランナー(参加者)の大会に関する満足度と競技パフォーマンスの影響度という形で調査を行い、研究報告を行った。研究総括として競技会マネジメントに関する結果及び考察を、研究代表者が携わっている、公益社団法人日本学生陸上競技連合の競技委員会委員へフィードバックし、意見交換などをい行い、タイムテーブルの変更など、より実務的に活用へ向けた取り組みを行うことができた。今後、本研究の総括を行い、研究成果を研究誌や学会発表などを通して広く公表する予定である。

第三に、実際に競技会運営に携わる関係者に競技運営についてのインタビュー調査を行った。研究の達成度については、研究計画どおり進めているが、過去データ収集についてやや収集が困難であり、時間を要している。平成28年度は、管理会計学的検討、競技会マネジメントモデルの構築、現場への提言が主な研究計画であるが、平成27年度からの継続課題であるアスリート・コーチへのインタビュー調査および競技会の類型化についても速やかに調査していきたい。スポーツコーチング研究計画に沿って研究を進める。過去データの収集については継続して行い、平行して競技会の分析および平成27年度の計画を予定どおりに行う。当該年度に予定していた、人件費・謝金の支出が無かったため次年度への使用額が生じた。次年度は人件費・謝金の項目で使用予定である。平成26年度に予定していたデータ入力等に関わる人件費等が、データ収集時期の関係で平成27年度に行うことになり、その予定していた人件費の支払いがなかったため。当該年度の調査および分析等で必要となる予定であった人件費・謝金については、次年度に人件費・謝金として使用する予定である。データ入力および分析補助に関わる人件費として使用。
２型糖尿病由来間葉系幹細胞の単離およびその機能解析

生活習慣病の一つである糖尿病は、血糖値のコントロールに加え、病状が進行した際には3大合併症に対する治療が必要となる。とりわけ糖尿病性壊疽を引きおこす創傷遅延はきわめて難治性であり、その遅延を引き起こす詳細な機序は未だ不明である。本研究では、糖尿病由来MSC(DAT-MSC)の特性を健常者由来MSC(AT-MSC)と比較検討することにより、創傷遅延を引きおこす原因遺伝子を探索することを目的に行った。申請者は、既にAT-MSCが他組織由来MSCと比較して、1)増殖能が高く、2)血管再生能に優れていることを報告している。当該研究では、DAT-MSCとAT-MSCにおいて、以下の項目について比較検討を行った:1)細胞形態、2)細胞増殖能、3)細胞分化能、4)細胞表面マーカー。3)の細胞分化能において、DAT-MSCがAT-MSCと比較して、脂肪への分化能が亢進していることが明らかとなったが、他項目において有意差は見られなかった。5)の比較項目として、創傷治癒モデルマウスを用いた創傷治癒能の解析を行ったところ、細胞移植後7日目において、DAT-MSCにおいて有意に低下していることが明らかとなった。両者間の遺伝子発現解析により、EGR-1 (early growth response factor-1)の発現が、有意にDAT-MSCにおいて上昇していることが明らかとなった。加えて炎症性サイトカインIL-6の発現がDAT-MSCにおいて有意に上昇していた。次にDAT-MSCの機能改善を目的として、細胞から放出されるマイクロベシクル(MV)をAT-MSCから回収し、その機能解析を行った。正常AT-MSC由来MVを取り込んだDAT-MSCは、細胞遊走能、生存能、血管再生能に係る遺伝子発現上昇が見られ、さらに、DAT-MSCと比較して有意に創傷治癒能が向上することが明らかとなった。生活習慣病の一つである糖尿病(DM)は、常日頃からの血糖値コントロールに加え、進行した際には3大合併症に対する治療が必要となる。DM性壊疽を引き起こす創傷遅延はきわめて難治性であり、その遅延を引き起こす機序は、未だ詳細には明らかにされていない。早期に創傷治癒効果を引き起こすための一つの治療法として、幹細胞治療法が挙げられる。間葉系幹細胞(MSC)は、様々な組織に存在していることが知られており、増殖・分化能に優れていることから幹細胞治療でのソースとして期待されている。しかし、一方では疾患を有する患者さんに由来するMSCは、健常人由来MSCと比較して異なる性質を有していることから、DM由来MSC自身の特性について解析することに加え、DM由来MSCにおいて創傷治癒遅延を引き起こす原因遺伝子を同定することを当該研究での主目的にしている。申請者は、既にヒト脂肪由来MSC(AT-MSC)が組織由来MSCと比較して、1)増殖能が高く、2)血管再生能に優れていることを報告している。当該研究では、nAT-MSC(健常人由来)とdAT-MSC(糖尿病患者由来)について、以下の項目について比較検討を行った。1)細胞形態、2)細胞増殖能、3)細胞分化能、4)細胞表面マーカーについては、3)において脂肪への分化能がdAT-MSCでnAT-MSCより亢進していることが明らかとなった。他の項目については、有意差は見られなかった。次に5)創傷治癒モデルマウスを用いた創傷治癒力の解析を行ったところ、AT-MSC投与後7日目において、dAT-MSCはnAT-MSCと比較して有意に創傷治癒力の低下が観察された。創傷治癒モデルマウスを用いた創傷治癒力の解析を行ったところ、AT-MSC投与後7日目において、dAT-MSCはnAT-MSCと比較して有意に創傷治癒力の低下が観察された。創傷治癒に関係する標的遺伝子の同定と、dAT-MSCとnAT-MSC間における、それら遺伝子群の発現解析を行う。加えて、糖尿病患者の創傷治癒遅延に関係していると考えられる候補遺伝子群に対して、nAT-MSCとの比較解析により、gain and loss機能解析を行うことで候補遺伝子を同定する。また、DM環境下におけるAT-MSCの機能を解析することを目的にDMマウスの準備を開始する。間葉系幹細胞(MSC)は、様々な組織に存在することが知られており、増殖・分化能に優れていることから、幹細胞治療のソースとして有望である。本研究では、糖尿病由来MSCの特性を健常者由来MSCと比較検討することにより、創傷遅延を引きおこす原因遺伝子を探索することを目的に行う。in vitroでの機能解析に加え、創傷治癒モデルマウスを用いたin vivoでの解析を行う。申請者は、既にヒト脂肪由来MSC (AT-MSC)が他組織由来MSCと比較して、1)増殖能が高く、2)血管再生能に優れていることを報告している。当該研究では、糖尿病患者由来AT-MSCと健常人由来AT-MSCにおいて、以下の項目について比較検討を行った:1)細胞形態、2)細胞増殖能、3)細胞分化能、4)細胞表面マーカー。3)の細胞分化能において、糖尿病患者由来AT-MSCが健常人由来AT-MSCと比較して、脂肪への分化能が亢進していることが明らかとなったが、他項目において有意差は見られなかった。

5)の比較項目として、創傷治癒モデルマウスを用いた創傷治癒能の解析を行ったところ、細胞移植後7日目において、糖尿病患者由来AT-MSCにおいて有意に低下していることが分かった。創傷治癒モデルマウスを用いたAT-MSCの創傷治癒能力について、健常者および糖尿病患者間での比較検討を行った。糖尿病由来患者AT-MSCでは、健常者由来と比べて創傷治癒遅延が顕著であることが明らかとなった。遺伝子発現解析により、接着因子であるCyr61の発現が有意に上昇していることが確認された。加えてCyr61の発現を調節してるEGR-1(early growth response factor-1)の発現が糖尿病患者由来AT-MSCにおいて、有意に上昇していることが明らかとなった。加えて、糖尿病由来患者AT-MSCの機能改善を目的とし、細胞から放出されるマイクロヴェシクル(MVs)を健常者由来AT-MSCより回収し、その機能解析を行った。その結果、MVsを取り込ませた糖尿病患者由来AT-MSCにおいて、細胞遊走能、生存能、血管新生能に係る遺伝子発現が上昇することが明らかとなった。さらに、健常者由来MVsを取り込んだ糖尿病患者由来AT-MSCは、創傷治癒機能回復能が改善することがマウスを用いた実験により明らかとなった。生活習慣病の一つである糖尿病は、血糖値のコントロールに加え、病状が進行した際には3大合併症に対する治療が必要となる。とりわけ糖尿病性壊疽を引きおこす創傷遅延はきわめて難治性であり、その遅延を引き起こす詳細な機序は未だ不明である。本研究では、糖尿病由来MSC(DAT-MSC)の特性を健常者由来MSC(AT-MSC)と比較検討することにより、創傷遅延を引きおこす原因遺伝子を探索することを目的に行った。申請者は、既にAT-MSCが他組織由来MSCと比較して、1)増殖能が高く、2)血管再生能に優れていることを報告している。当該研究では、DAT-MSCとAT-MSCにおいて、以下の項目について比較検討を行った:1)細胞形態、2)細胞増殖能、3)細胞分化能、4)細胞表面マーカー。3)の細胞分化能において、DAT-MSCがAT-MSCと比較して、脂肪への分化能が亢進していることが明らかとなったが、他項目において有意差は見られなかった。5)の比較項目として、創傷治癒モデルマウスを用いた創傷治癒能の解析を行ったところ、細胞移植後7日目において、DAT-MSCにおいて有意に低下していることが明らかとなった。両者間の遺伝子発現解析により、EGR-1 (early growth response factor-1)の発現が、有意にDAT-MSCにおいて上昇していることが明らかとなった。加えて炎症性サイトカインIL-6の発現がDAT-MSCにおいて有意に上昇していた。次にDAT-MSCの機能改善を目的として、細胞から放出されるマイクロベシクル(MV)をAT-MSCから回収し、その機能解析を行った。正常AT-MSC由来MVを取り込んだDAT-MSCは、細胞遊走能、生存能、血管再生能に係る遺伝子発現上昇が見られ、さらに、DAT-MSCと比較して有意に創傷治癒能が向上することが明らかとなった。
エリスロポエチンの神経細胞に対する作用

近年脳内において、エリスロポエチンの合成ならびに受容体が同定された。神経細胞におけるエリスロポエチンの作用を明らかにするために、私たちは細胞内へのカルシウムの取り込み、細胞内カルシウム濃度、細胞膜電位、細胞生存、ドーパミン合成ならびに遊離、一酸化窒素産生に対するエリスロポエチンの作用をエリスロポエチン受容体を有する神経分化誘導したPC12細胞を用いて検討した。10^<-12>ないし10^<-10>Mのエリスロポエチンは、細胞内へのカルシウムの取り込みならびに細胞内カルシウム濃度を用量依存性に増加させた。この作用は1 μMニカルジピンならびに抗エリスロポエチン抗体により抑制された。エリスロポエチンは細胞膜電位を脱分極させた。培養液中より血清ならびに神経成長因子を除去して5日間培養すると生存細胞数は対照群の50%に減少した。エリスロポエチンを血清ならびに神経成長因子を除去した培養液中に10^<-13>ないし10^<-10>M添加すると生存細胞数は増加した。この増加もまた、ニカルジピンならびに抗エリスロポエチン抗体により抑制された。10^<-13>ないし10^<-10>Mのエリスロポエチンはmitogen-activated protein kinaseを活性化した。さらに、10^<-13」>ないし10^<-10>Mエリスロポエチンはドーパミン遊離ならびにチロシン水酸化酵素活性を促進した。この作用もまた、ニカルジピンならびに抗エリスロポエチン抗体により抑制された。最後に、10^<-14>ないし10^<-10>Mのエリスロポエチンは一酸化窒素産生も促進した。しかし、一酸化窒素合成酵素の最大活性には影響を与えなかった。エリスロポエチンの一酸化窒素産生促進作用もまたニカルジピンならびに抗エリスロポエチン抗体により抑制された。以上の結果より、エリスロポエチンはカルシウムチャンネルを活性化することにより、神経の種々の機能を活性化することが示唆された。
Sioの同定と定量に関する研究

反応により発生するガスの温度が15002000°C、というような高温反応においてのガス種のその場(in-situ)測定を行うために赤外線を透過するKRS-5多結晶質ファイバ(IRファイバ)と水冷ブローブを組合せ、センサを開発することに成功した。これを用いて高温の実験炉においてCO,【CO_2】,【H_2】Oの定量分析をFTIRによって行った。一酸化炭素(CO),二酸化炭素(【CO_2】),水蒸気(【H_2】O)について赤外線吸収スペクトルを測定し、濃度と吸収の強度から検量線を作成することができた。測定条件は、温度1550°C,CO,【CO_2】分圧01.0atm(0100%),【H_2】O分圧00.1atm(010%),セル長30510mmで行った。その結果、2140【cm^(-1)】付近にCOの伸縮振動,24002150【cm^(-1)】に【CO_2】の逆対称伸縮振動(υ3),19001300【cm^(-1)】に【H_2】Oの全対称伸縮振動(υ2)による吸収が見られた。それぞれの吸収帯の面積を計算し、面積吸光度とした。CO,【CO_2】,【H_2】Oともに濃度と面積吸光度の間に良好な関係を得た。また本装置の測定感度について調べた結果、セル長200mmにおいて100ppmCOの検出が可能であることがわかった。次に二酸化珪素(【SiO_2】)を炭素(C)で還元することにより発生したガスの赤外線吸収スペクトルの測定を行った。温度およびセル長は検量線作成時と同様の条件で行い、Arガスを5ml/min流した。2140【cm^(-1)】付近にCOガスの吸収が見られた。検量線から調べた結果、CO分圧が約0.4atmであることがわかった。IRファイバとFTIRを用いて、赤外域に吸収を持つCO,【CO_2】,【H_2】Oが反応によって発生しているその場でリアルタイムに定量化することが可能となった。現在SiOガスについて確かな情報は得られていないが、今後、SiOガスについてスペクトルの測定を試みる予定である。
肺細菌感染症における宿主膜タンパク質シェディング誘導の病態生理学的意義の解明

我々はM16ファミリーに属するメタロプロテアーゼnardilysin (NRDc)が、ADAMプロテアーゼの活性化因子であることを明らかにし、ヘパリン結合性EGF様増殖因子(Nishi, Hiraoka他, JBC, 2006)、アミロイド前駆体タンパク質(Hiraoka他, J.Neurochem, 2007)、TNF-α(Hiraoka他, BBRC, 2008)など広範な膜タンパク質の細胞外ドメインシェディングの活性化に関与していること示した。本研究では、緑膿菌肺感染症の増悪に寄与していると考えられている、ヘパラン硫酸プロテオグリカン・シンデカン1のシェディング誘導機構におけるNRDcの役割を検討した。我々の研究で、1)リコンビナントNRDcを加えるとシンデカン1のシェディングが誘導されること、2)ADAMプロテアーゼの一つであるTNF-αconverting enzyme(TACE)をNRDcが活性化することでシンデカン1のシェディングが増強されること、3)我々が作製したNRDc欠損マウス(NRDc-/-)の肺で膜結合型(シェディングされていない)シンデカン1が増加していること、4)NRDc-/-に緑膿菌を経鼻感染させると、NRDc-/-の肺への感染が低下していること、を確認しており、緑膿菌肺感染症においてNRDcがシンデカン1のシェディングを介して感染性を制御していることを示した。緑膿菌などの病原菌は、宿主に感染するたあ様々な病原因子を有する。我々は嚢胞性線維症患者から単離した緑膿菌から、新規の毒力因子アズリンとシトクロムc551を同定し、これらが宿主免疫担当細胞のアポトーシス(Yamada,Hiraoka他,PNAS,2004)と細胞周期(Hiraoka他,PNAS,2004)を調節し、緑膿菌感染症増悪に寄与している可能性を示した。現在我々は、毒力因子に対する宿主応答としての、膜タンパク質細胞外ドメインの切断(シェディング)に注目している。例えば、共同研究者のParkらは、緑膿菌毒力因子によるヘパラン硫酸プロテオグリカン・シンデカン1のシェディングが、感染性を決定する重要な因子であることを報告している。我々はこれまでに、Ml6ファミリーに属するメタロプロテアーゼNardilysin(NRDc)が、切断酵素TNF-αconvertingenzyme(TACE)を活性化することで、HB-EGF、アミロイド前駆体タンパク質など、広範な膜タンパク質のシェディング誘導に関与していることを明らかにしている(Nishi他,JBC,2006,Hiraoka他,J.Neurochem,2007)。本研究では、内因性シンデカン1の発現が高い細胞:normal murine mammary gland(NMuMG)上皮細胞にリコンビナントNRDcを加えると、シンデカン1のシェディングが誘導されることを明らかにした。また、NRDc欠損マウスの肺上皮細胞において膜結合型シンデカン1の発現量が増加していることを明らかにした。以上の結果から、肺細菌感染症においてNRDcがシンデカン1のシェディングなどを介して感染性を制御している可能性が示唆された。
物体後流域の乱れを利用した微小デバイスからの伝熱促進

昨年度の研究に引き続き,風洞出口において速度分布が一様な気流を作り,その流れ中に気流を部分的に遮る物体として極薄の平板を設置し、その後流域に乱れを発生させた。本年度は,昨年度よりも気流速度の範囲を広げるために,大型の風洞装置を外注で作製した。物体後流の乱れ領域内の空間局所の気流の乱れ特性と熱伝達特性の関係を明らかにするために,熱線流速計を用いて後流域の速度分布と空間局所の速度変動を測定し,別途作成した微小発熱体を熱伝達係数測定用プローブとして用い,速度変動を測定した位置と同じ箇所での熱伝達特性を測定した。なお,微小発熱体には,サーミスタをヒーターとして封入した直径5mmのベアリング球を用いた。ただし,発熱体が微小なため,サーミスタのリード線からの放熱が無視できないので,次のような工夫をした。すなわち,上記の微小発熱体プローブとは別個に,あえてもう一対のリード線をベアリング球に接続した,いわゆるダミーのリード線つきプローブを作製し,双方のプローブを交互に同一測定箇所に設置して表面温度が等しい条件下で測定を行った。次いで、ダミーの無いプローブの放熱量とダミーつきプローブの放熱量の差からリード線からの熱損失分を求め,金属球自体からの正味の放熱量を求めた。上述のように測定した物体後流域の空間局所の熱伝達係数と気流の速度変動の関係を検討したところ,物体後流域のデッドスペース(物体の背後の領域)の外縁付近では気流の速度変動が著しく大きくなり,これに伴って熱伝達係数が一様気流中における値よりも数十%ほど増大することがわかった。さらに,熱伝達係数が最も促進される位置(垂直平板からの熱伝達が最も促進される座標)を実験式で表すとともに,一様流中よりも大きな値を示す熱伝達係数を表示する実験相関式を提出した。風洞出口において速度分布が一様な気流を作り,その流れの中に気流を部分的に遮る物体として極薄の平板を設置し、その後流域に乱れを発生させた。この乱れ領域内の空間局所の気流の乱れ特性と熱伝達特性の関係を明らかにするために,次のような測定を行った。先ず,申請の微小流速測定装置および熱線流速計を用いて,後流域の速度分布と空間局所の速度変動を測定した。また,別途作成した微小発熱体を熱伝達係数測定用プローブとして用い,速度変動を測定した位置と同じ箇所での熱伝達特性を測定した。次いで,ダミーの無いプローブの放熱量とダミーつきプローブの放熱量の差からリード線からの熱損失分を求め,金属球自体からの正味の放熱量を求めた。上述のように測定した物体後流域の空間局所の熱伝達係数と気流の速度変動の関係を検討したところ,物体後流域のデッドスペース(物体の背後の領域)を除く領域では,発熱体に吹き当たる気流の実流速の増加と共に熱伝達係数の増加が見られ,一様気流中における金属球からの熱伝達よりも電熱促進が見込まれることを確認した。さらに,デッドスペースの外縁付近では気流の速度変動が著しく大きくなり,これに伴って熱伝達係数が一様気流中における値よりも数十%ほど増大することがわかった。今後は更なるデータの蓄積を図ると共に,速度変動の度合いと熱伝達係数の増加割合の定量的把握を試みる。また,後流域の気流の乱れの様子の可視化も試み,乱れのスケールなどに検討を加える予定である。

上述のように測定した物体後流域の空間局所の熱伝達係数と気流の速度変動の関係を検討したところ,物体後流域のデッドスペース(物体の背後の領域)の外縁付近では気流の速度変動が著しく大きくなり,これに伴って熱伝達係数が一様気流中における値よりも数十%ほど増大することがわかった。さらに,熱伝達係数が最も促進される位置(垂直平板からの熱伝達が最も促進される座標)を実験式で表すとともに,一様流中よりも大きな値を示す熱伝達係数を表示する実験相関式を提出した。
食道癌発生における環境・遺伝要因の相互作用に関する総合研究

1.食道癌の高発地域(食道癌死亡率137/10万)、中発地域(76/10万)、および低発地域(8/10万)各々の住民300名(男150名、女150名)、食道癌患者それぞれを対象として栄養摂取状況および生活習慣の調査を行った。その結果、食道癌高発地域の住民は、肉類、果物類、芋類、野菜類の摂取量が著しく少ないことが明らかとなった。さらに食道癌高発地域の栄養摂取状況は食道癌患者に酷似していた。一方、従来食道癌の原因とされていた酸菜や古い穀類の摂取頻度、熱い物の摂取習慣は食道癌低発地域の方が多く、これらの食道癌への寄与は少ないと思われた。栄養素摂取量にも地域差がみられ、ビタミンCやカロテンの摂取量は食道癌高発地域住民において低かった。また、高発地域住民においては総摂取エネルギー量も低かった。血清ビタミンA、β-カロテンは低発地域住民が低い傾向であった。喫煙と飲酒習慣は食道癌の死亡率と関連性を持たなかった。2.食道粘膜組織にシトクロムP450およびグルタチオンSトランスフェラーゼが発現していることが明らかにされ、発癌物質の活性化や不活性化が食道で行われることが明らかとなった。2.食道癌患者65名のうち、SSCPでp53遺伝子変異が確認されたのは27名(41.5%)で、男女差は認められなかった。変異はエクンン5(9名)、6(3名)、7(3名)、8(12名)で、エクソン5と8に多く(78%)みられた。対象者の食生活状況をp53遺伝子変異の有無で比較した。両者の間に年齢、総摂取エネルギー、栄養素およびビタミン類の摂取量の差は認められなかった。穀類、緑黄色野菜類、その他の野菜類の摂取量にも差が認められないが、肉類の摂取量はp53遺伝子変異を持たない者の方が低かった。食生活習慣との関連性も検討した。p53遺伝子の変異は喫煙、飲酒、労働強度や辛い食べ物、熱い食べ物、干芋、古い穀類の摂取習慣、とうもろこしや粟の摂取習慣とも関連性を持たなかった。浅い井戸水の使用はほとんど全てのがん患者に認められ、p53変異との関わりは観察されなかった。1.食道癌高発地域の30%に食道癌家族歴がみられた。中発地域は5%、低発地域は1%以下であった。2.栄養摂取状況調査:食道癌の高発地域(磁県、男性食道癌死亡率137/10万)、中発地域(賛皇県、76/10万)、および低発地域(赤城県、8/10万)各々の住民300名(男150名、女150名)それぞれを対象として栄養摂取状況および生活習慣の調査を行った。同時に食道癌患者の栄養摂取状況調査も行った。

その結果、食道癌高発地域の住民は、肉類、果物類、芋類、野菜類の摂取量が著しく少ないことが明らかとなった。さらに食道癌高発地域の栄養摂取状況は食道癌患者に酷似していた。このような傾向は食道癌家族歴を持った者と持たない者の間にも見られ、食道癌の家族歴を持つ者は肉類、芋類、果物類、野菜類の摂取量がすくなかった。一方、従来食道癌の原因とされていた酸菜や古い穀類の摂取頻度、熱い物の摂取習慣は食道癌低発地域の方が多く、これらの食道癌への寄与は少ないと思われた。栄養素摂取量にも地域差がみられ、ビタミンCやカロテンの摂取量は食道癌高発地域住民において低かった。また、高発地域住民においては総摂取エネルギー量も低かった。3.喫煙と飲酒習慣の食道癌に対する寄与も検討しが、これらの習慣には地域差が認められなかった。4.食道粘膜組織にシトクロムP450およびグルタチオンSトランスフェーゼが発現していることが明らかにされ、発癌物質の活性化や不活性化が食道で行われることが明らかとなった。5食道癌組織p53の点変異とそのスペクトルを現在解析中である。中国河北省の食道癌高発地域(磁県)、中発地域(賛皇県)、低発地域(赤城県)住民および食道癌患者から約40名ずつのボランティアをそれぞれ募り、採血をした。血清を分離し、使用まで-85°C下で保存した。同時に喫煙歴も質問した。血清中ビタミンA,E、およびβ-カロテンは蛍光検出器を備えた高速液体クロマトグラフで測定した。血球中セレン濃度の測定は原子吸光法で測定した。1.喫煙歴:Pack yearsは癌患者>高発地域=中発地域>低発地域の傾向が認められたが、有意差は認められなかった。2.ビタミンA:血清ビタミンAは低発地域>高発地域>癌患者>中発地域であった。各群とも、非喫煙者のビタミンA値は喫煙者より高い傾向を示したが、有意差は認められなかった。3.β-カロテン:血清β-カロテン濃度は、低発地域>中発地域>高発地域>癌患者であった。また、低発地域では、非喫煙者>喫煙者で、喫煙が血清β-カロテン濃度に影響を与えることが明らかとなった。4.ビタミンE:血清ビタミンEは中発地域が最も高かった。しかし、他の3群間に差は認められなかった。また、喫煙の影響も認められなかった。5.血球セレン濃度:血球セレン濃度と食道癌とのエコロジカルな関連性は認められなかった。しかし、癌患者の血球セレン濃度は低い傾向であった。また、低発地域においては、血球セレン濃度は非喫煙者>喫煙者であった。6.食道癌高発地域、中発地域、低発地域でとれた、果物、野菜類のセレン濃度を測定したが、地域差は認められなかった。7.まとめ:食道癌高発地域住民の血清β-カロテンレベルは低く、食品からの摂取の低さが反映していると推測された。β-カロテンレベルの低いことが食道癌のリスクであるかもしれない。中国河北省磁県は食道癌の死亡率(140/10万)が高い地域である。従来から中国の食道癌の原因として遺伝や食生活等が挙げられてきたが、磁県における食道癌の原因は混沌としている。これまでの研究から、この地域の食道癌患者の特徴として、家族集積性と肉類やビタミン類の摂取量が極端に低いこと、および井戸水の使用頻度が高いことが判った。すなわち食道癌には遺伝と食生活が深く関わっていることが推察された。一方、食道癌の発生にはp53の点変異が関係している。本年度は食道癌発生の環境要因とp53の変異との関連性を明らかにし、より確実性の高い食道癌発生の原因を見い出すことを目的とした。【結果】67名のうち、DNAの抽出が出来なかった2名を除いた65名を解析対象者とした。SSCPでp53遺伝子変異が確認されたのは27名(41.5%)で、男女差は認められなかった。変異はエクソン5(9名)、6(3名)、7(3名)、8(12名)で、エクソン5と8に多く(78%)みられた。
全国情報ネットワークを用いたWilms腫瘍の臨床研究体制の確立

1996年日本ウィルムス腫瘍グループスタディが開始された。19961998年登録症例につき登録状況、治療状況、病理学的診断、分子生物学的評価及び進捗状況は後述する表の如くであり、以下に概略する。登録状況:1996年スタディ開始後から登録されたのは1996年が12例、1997年が17例、1998年が28例で計57例で、そのうち適格症例は1996年が9例、1997年が16例、1998年が28例、計53例あった。性別は男児26例、女児27例であり、臨床病期はstage Iが17例、IIが14例、IIIが10例、IVが5例、Vが6例であった。(1)治療状況:病期・病理に則り選択するregimenの施行状況、その治療結果・予後及び副作用報告について検討した。短期集中型プロトコールによりregimenは、EE-4Aが25例、DD-4Aが9例、RTKが2例、CCSKが1例であった。治療状況はほぼ順調である。(2)病理診断:グループスタディ参加施設での病理診断と同時にcentral review systemを施行した。標本送付は43例であり、腎芽腫が38例、MRTK4例、CCSK1例であった。(3)分子生物学的解析:WT1 geneにつきサザンプロット法、PCR-SSCP後、異常例については塩基配列の決定を行っている。アジア人でのウィルムス腫瘍発癌の意義を解明するのに有意義な結果であり、中国・韓国との協力研究体制を目指している。(4)情報の共有:得られたデータは汎用データベースマネジメントシステムを用いて保存し解析に用いている。現在、登録状況や検体送付状況、進捗状況などをインターネットを利用したイントラネットで情報共有できるシステムを、限られた施設で試験運用中である。今後は、全参加施設との情報伝達・共有の手段となるよう拡張を予定している。Wilms腫瘍は小児においても最も頻度の高い腎腫瘍であり、日本では年間100例以上の症例の報告がある。日本の癌治療におけるグループ研究の定着、また癌治療に不可欠な基礎的研究の普遍化のために、有病期間及び入院期間の短縮のため、新たな短期集中型のプロトコールを導入したグループスタディを行うことにした。病理診断については、central reiew systemを導入し、又、癌関連遺伝子の発現も検討した。更に、患者の診断・治療・経過情報をデータベース化し全国的なネットワークシステムを構成した。その結果、今年は13例の登録があり、1)病理診断では、1例に先天性間葉芽腎腫を認め、過剰な治療を行わずにすんだ。2)分子生物学的検討では、登録の6検体中、1例にWT-1遺伝子、エクソン3において電気泳動度の異常による偏位を認め、1例にWT-1遺伝子の欠損を認めた。3)ネットワーク化については、Wilms腫瘍の患者データベースの構造は、患者情報を保存するPatentファイルと、データや検体の送付・受領状況を把握するためのWorkファイルの2つを作成する事とした。Patientファイルには、登録状況を保存するRegistrationテーブル、標本チェックリストを保存するCheck Listテーブル、手術所見を保存するOperationテーブル、治療レジメの保存をするTreatmentテーブル、予後情報を保存するFollow Upテーブル、病理所見を保存するPathologyテーブル、遺伝子情報を保存するGeneテーブルを作成した。

WorkファイルにはAction Logテーブルを作り、各々の登録状況について調査票や検体が、いつどこに送付されたかを保存し、この進捗状況は、筑波大学のセンターと東京大学統計学教室からは全症例を参照することができるようにした。参加施設にいてはその進捗状況は、インターネット経由して参照可能となるようにシステムを構築中である。今年度は、グループスタディのシステム運用を目指して、登録状況、治療状況、病理学的診断、分子生物学的評価及び進捗状況の把握について検討した。(1)登録状況:小児外科学会悪性腫瘍委員会の報告症例数と比較したところ、年間30例から60例の報告例に対し、我がグループスタディは14例の登録であり(スタディ開始からほぼ半年間ではあるが)登録数の増加が急務である。年齢は5ヶ月から3才、性別は男児7例、女児7例であり、臨床病期はstage Iが2例、IIが6例、IIIが4例、IVが1例、Vが1例であった。さらに、組織標本・凍結標本送付が得られようにするためのスタディグループ側に必要な対応について検討中である。(2)治療状況:進行例において術前化学療法等、他治療試行中であり14例中3例が治療不適格症例であった。治療状況はほぼ順調である。(3)病理診断:グループスタディ参加施設での病理診断とcentral review systemにおけるそれを比較したところ、標本送付7例において、参加施設での診断とcentral reviewの結果は一致した。(4)分子生物学的解析:WT1 geneにつきサザンブロット法、PCR-SSCP-法後、異常例については塩基配列の決定を行った。送付標本5例中3例にエクソンの異常が認められた。(5)進捗状況の把握:データの収集、保存、情報提供の目的で構築したコンピューターハード・ソフトウェアシステム及びインターネットを利用したイントラネットの準備試験状況を検討した。東大生物統計学教室と筑波大学小児外科間のファイル転送は順調に行われている。参加施設との情報交換のためのネットワークの確立とともにセキュリティおよびプライバシーの保護につき検討中である。情報ネットワークを用いた日本ウィルムス腫瘍グループスタディウィルムス腫瘍腫瘍の有効な治療の基本は正しい病理診断にある。又、日本における更なる生存率の向上には、信頼できる統計学的価値のあるデータベースが必須となる。1996年に開始された日本ウィルムス腫瘍グループスタディは、これら問題点を解決すべく、central review systemを導入し、全国ネットワークによる情報のオープンシステムを開始した。今回、1996,1997年登録症例につき登録状況、治療状況、病理学的診断、分子生物学的評価及び進捗状況について検討した。(1)登録状況:1996年スタディ開始後から登録されたのは30例。年齢は8ヶ月から6才、性別は男児14例、女児16例であり、臨床病期はstageIが9例、IIが12例、IIIが4例、IVが2例、Vが3例であった。(2)治療状況:病期・病理に則り選択するregimenの施行状況、その治療結果・予後及び副作用報告について検討した。短期集中型プロトコールによるregimenは、EE-4Aが17例、DD-4Aが3例、RTKが2例であった。
人手によるファシリテーションを考慮した共創ワークショップ事例分析アルゴリズム

アイデア出しや討議をするための共創ワークショップ(共創WS)において,電子化付箋を利用した討議結果の分析技術やファシリテーションのための推薦機能の実現に向けて新たなアプローチが必要である.付箋への記述は最小限であり,その解釈は状況依存であるため,共創WSの結果を解釈するためには,付箋中のテキストのみならず,共創WS中の人手によるファシリテーションおよび付箋間のレイアウトや話題に関する背景画像等も考慮する新たな知識情報処理技術が必要である.本研究では,共創WSのログの分析アルゴリズムを実現/実装することにより,効果的なファシリテーションのための推薦機能が利用できる共創支援環境を構築する.アイデア出しや討議をするための共創ワークショップ(共創WS)において,電子化付箋を利用した討議結果の分析技術やファシリテーションのための推薦機能の実現に向けて新たなアプローチが必要である.付箋への記述は最小限であり,その解釈は状況依存であるため,共創WSの結果を解釈するためには,付箋中のテキストのみならず,共創WS中の人手によるファシリテーションおよび付箋間のレイアウトや話題に関する背景画像等も考慮する新たな知識情報処理技術が必要である.本研究では,共創WSのログの分析アルゴリズムを実現/実装することにより,効果的なファシリテーションのための推薦機能が利用できる共創支援環境を構築する.