hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
OATPの迅速機能評価系の構築及び飲食物に含まれるOATP阻害物質の検索

5-carboxyfluorescein(5-CF)がOATP2B1の蛍光性プローブ基質であることを見出し、OATP2B1の迅速簡易機能評価に利用可能であることを明らかにした。5-CFを用いてOATP2B1機能に対する各種飲料の影響を評価し、コーヒー(抽出液)が強力かつ持続的な阻害活性を有することが明らかになった。この原因物質として、抽出液と同様の阻害活性を有していたコーヒー含有成分であるchlorogenic acidが示唆された。以上の結果より、OATP2B1の基質となる医薬品の服用時にコーヒーの摂取に注意が必要であることが示唆された。本課題は、小腸で有機アニオン性医薬品の吸収を担っているorganic anion transporting polypeptide 1A2(OATP1A2)及びOATP2B1の蛍光性基質を利用した機能評価系の構築を試み、その評価系を用いてOATPに対する飲食物中成分の影響を探るものである。今年度はまず、機能評価系の構築のために、MDCKII細胞にOATP1A2または2B1の遺伝子を導入し、これらのトランスポーターを高発現する安定発現細胞を作製した。次いで、この安定発現細胞を用いてOATP1A2及び2B1によって輸送(細胞内取り込み)される蛍光性基質の検索を行った。その結果、これまでに代表者らが見出していたOATP2B1の基質である5-carboxyfluorescein(5-CF)が検索の対象とした他の蛍光性物質よりもOATP2B1による輸送活性が高いことが明らかになった。一方、OATP1A2については、高い輸送活性を有する蛍光性の基質を見出すことはできなかった。OATP2B1の機能評価系構築のため、5-CF輸送の最適な試験条件の検討を行い、弱酸性条件(pH5.5)において高い輸送活性を有する一方、中性条件(pH7.4)においてはほとんど輸送活性がないことが明らかとなった。このpH依存性は、OATP2B1の代表的な基質であるestrone sulfate(ES)ではみられない性質であるが、消化管内のpHは弱酸性であることから、pH5.5で試験を行うこととした。また、5-CF輸送の濃度依存性について検討したところ、これまでにES等の他の基質で見出されている二相性がみられ、OATP2B1には5-CF輸送についても高親和性及び低親和性の基質認識部位が存在することが示唆された。これらの試験結果をもとにOATP2B1の機能評価の条件を設定した。次に、この評価系が妥当であることを確認するために、ES及び5-CFの輸送に対する各種阻害剤の影響を比較検討したところ、両基質の輸送に対する阻害活性に良好な相関がみられ、本評価系が妥当であることが示された。蛍光性の基質を用いたOATP2B1の迅速機能評価系が構築できた一方、OATP1A2が輸送活性を有する蛍光性基質を見出すことができておらず、OATP1A2の蛍光性基質の検索については今後も検討を続ける必要がある。しかしながら、ヒトの小腸における有機アニオン性医薬品の吸収に対する寄与はOATP1A2よりもOATP2B1の方が大きいと考えられており、薬物吸収において、より重要度の高いOATP2B1の機能評価系が構築できたことは大きな進展であると考えられる。本課題は、小腸で有機アニオン性医薬品の吸収を担っているorganic anion transporting polypeptide 1A2(OATP1A2)及び2B1(OATP2B1)の蛍光性基質を利用した機能評価系を構築し、その評価系によりOATP1A2及び2B1に対する飲食物中成分の影響を探るものである。前年度までに、MDCKII細胞にhumanOATP1A2または2B1を高発現させた安定発現細胞を作製し、5-carboxyfluorescein(5-CF)がOATP2B1の機能評価に利用可能であることを見出した一方で、OATP1A2の機能評価に利用可能な蛍光性基質を見出すことはできていなかった。これらの成果をもとに、OATP2B1については飲食物中成分による影響の評価を行い、OATP1A2については引き続き蛍光性基質の検索を行った。OATP1A2の蛍光性基質を見出すには至らなかった。一方、5-CFを用いたOATP2B1の迅速機能評価系を用い、OATP2B1機能に対する各種飲料の影響について検討したところ、コーヒー(抽出液)による有意な阻害効果が見出された。さらに、OATP2B1の典型的な基質である[3H]estrone sulfate(ES)の輸送に対しても、コーヒーは有意な阻害効果を示した。そこで、OATP2B1によるES輸送に対するコーヒーに含有される各種成分による影響を評価したところ、chlorogenic acidが特に強い阻害活性を有することを見出した。また、OATP2B1安定発現細胞をあらかじめコーヒーに暴露させ、コーヒーを除去した状態でESの輸送活性を評価したところ有意な阻害がみられた。この持続性の阻害効果はコーヒー除去後2時間以上持続した。以上の結果より、OATP2B1の基質である医薬品の服用に際して、コーヒーの飲用に注意を要する可能性が示唆された。

以上の結果より、OATP2B1の基質となる医薬品の服用時にコーヒーの摂取に注意が必要であることが示唆された。引き続きOATP1A2が輸送活性を有する蛍光性基質の検索を行い、OATP1A2の迅速機能評価系への利用の可能性を探る。蛍光基質を利用した機能評価系が構築できたOATP2B1に関しては、本評価系を用いて飲食物中に含まれる物質による影響を評価し、OATP2B1の輸送に影響を及ぼす物質については、その詳細なメカニズムを解明することにより、OATP2B1の基質である医薬品と飲食物のとの相互作用の予測に利用可能な情報の集積を目指す。薬物動態学
耐薬品性に優れたフッ素系高分子からなるイオン穿孔膜作製法の研究

本研究課題は、重イオンビームを用いて、産業レベルで現実的な作製手法のないフッ素系高分子のイオン穿孔膜作製手法及び孔径制御手法を開発することを目的としている。平成27年度においては当初計画していた「雰囲気制御下で照射できるチェンバーを作製し、飛跡内生成官能基の分析及びイオン穿孔形成挙動の分析を行うこと」について予定通り成果を得ることができた。平成28年度においては、平成27年1月7日から平成29年3月31日に産前産後の休暇と育児休業により補助事業を中断したため、成果を上げることができなかった。平成29年度は、平成27年度に作製したチェンバーを使用する高崎量子応用研究所TIARAのサイクロトロンが、メインコイルの故障のためイオン穿孔作製に必要なエネルギーをもった重イオンを生成することが不可能となり、作製チェンバーを使用した雰囲気制御の実験が実施できなかった。その代わりとして、目的である「フッ素系高分子のイオン穿孔における孔径制御手法」を達成するため、TIARAのタンデム加速器を用いて、フラーレンクラスタービームを用いてイオン穿孔の孔径制御を行った。平成30年度はフラーレンクラスタービームがフッ素系高分子に与える影響を炭素単原子ビームが与える影響と比較することで論理的に検討し、最終年度として、フッ素系高分子のうちPVDF膜に焦点を置いてこれまでの成果をまとめ、酸素中照射とフラーレンクラスター照射を使ったエッチング可能なイオントラックサイズの制御法として、国内及び国際学会にて発表し、論文を執筆・投稿した。本研究は、重イオンビーム照射を用いて、産業レベルで現実的な作製手法がないフッ素系高分子のイオン穿孔膜作製手法及び孔径制御手法を開発することを目的としている。今年度は、まず初めに、原子力機構高崎研TIARAサイクロトロンの末端に、大気中に引き出したビームを雰囲気制御下で照射できるチェンバーを作製した。この照射チェンバーの開発により、フッ素系高分子であるPVDF膜に対して、520 MeVの大面積均一アルゴンビームを酸素中で照射することに成功した。照射膜のフーリエ変換赤外線分光法の結果、通常の真空中照射と比較して、酸素中で照射した膜の飛跡内には、酸素含有の官能基がより高濃度で形成されることがわかった。また、化学エッチング処理によって照射膜に穿孔を作製し、その表面を走査型電子顕微鏡で観察した。その結果、酸素中での照射により、エッチング処理の初期における孔径の増大速度が速くなることを見出した。96時間の浸漬によって、穿孔径は、真空中での照射の場合は約250 nmであったのに対し、酸素中での照射の場合は、約550 nmにまで達した。これらの飛跡内生成官能基の分析及びイオン穿孔形成挙動の分析の結果、酸素中照射による穿孔径拡大の理由は、照射中の酸素の存在がエッチング可能な飛跡を増大させたためとわかった。すなわち、飛跡内で生成したラジカルは、再結合あるいは消滅の前に酸素と反応したため、真空中での照射に比べて、飛跡内には酸素含有官能基がより高濃度に形成されたと言える。これにより、化学エッチング処理中に飛跡のエッチングが促進され、その範囲も拡大したと考えられる。この成果は、本課題での作製手法が、エッチング処理時に飛跡内への溶液の浸透が促進され、飛跡以外の領域に損傷を与える強酸化剤を添加することなく、高い効率でフッ素系高分子の特長を保持したイオン穿孔膜が作製できることを示している。当初の計画では、雰囲気制御下で照射できるチェンバーを作製し、飛跡内生成官能基の分析及びイオン穿孔形成挙動の分析を行うことを予定していた。チェンバーの開発による照射実験手法の確立、官能基の分析、穿孔形成挙動の分析のうち走査型電子顕微鏡を用いた手法は、予定通り成果を得た。年度途中の育児休暇により、コンダクトメトリー装置を用いた穿孔形成挙動の分析が中断されたが、顕微鏡による結果を補填する結果が得られており、穿孔形成挙動を明らかにできる成果を得る見通しがある。このことから、休暇前の期間内においては、当初の目的を達成するよう進展していると言える。本研究課題は、重イオンビーム照射を用いて、産業レベルで現実的な作製手法がないフッ素系高分子のイオン穿孔膜作製手法及び孔径制御手法を開発することを目的とし、平成27年度においては当初計画していた「雰囲気制御下で照射できるチェンバーを作製し、飛跡内生成官能基の分析及びイオン穿孔形成挙動の分析を行うこと」に対して、チェンバーの開発による照射実験手法の確立、官能基の分析、穿孔形成挙動の分析のうち走査型電子顕微鏡を用いた手法について予定通り成果を得ることができた。平成28年度においては交付申請書に記載した計画に基づき、前述の平成27年度に得た各分析結果を、照射実験及びエッチング条件へ繰り返しフィードバックさせることにより、最も高い効率で穿孔を作製でき、かつ孔径も制御できる手法を開発し、同時に親水性官能基(ヒドロキシ基(-OH)やエーテル結合(-O-)、カルボキシ基(-COOH))がより多く飛跡内に生成できる条件を特定して、得られた成果の論文発表を行う予定であったが、産前産後の休暇と育児休業を平成27年度途中から取得したことに伴い、平成27年1月7日から平成29年3月31日まで、補助事業を中断したため、平成28年度において研究実績として報告できる成果をあげることができなかった。中断に対して、産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う補助事業期間延長承認申請を行い、1年度の補助事業期間延長が認められたため、当初計画どおりに補助事業の目的達成を図る予定である。

育児休業により平成28年度は研究を中断したが、中断前の進捗状況は順調であり、次年度も順調に実験できる見通しがあるため。本研究課題は、重イオンビームを用いて、産業レベルで現実的な作製手法のないフッ素系高分子のイオン穿孔膜作製手法及び孔径制御手法を開発することを目的としている。平成27年度においては当初計画していた「雰囲気制御下で照射できるチェンバーを作製し、飛跡内生成官能基の分析及びイオン穿孔形成挙動の分析を行うこと」について予定通り成果を得ることができた。平成28年度においては、平成27年1月7日から平成29年3月31日に産前産後の休暇と育児休業により補助事業を中断したため、成果を上げることができなかった。平成29年度は、平成27年度に作製したチェンバーを使用する高崎量子応用研究所TIARAのサイクロトロンが、メインコイルの故障のためイオン穿孔作製に必要なエネルギーもった重イオンを生成することが不可能となり、作製チェンバーを使用した雰囲気制御の実験が実施できなかった。その代わりとして、目的である「フッ素系高分子のイオン穿孔における孔径制御手法」を達成するため、TIARAのタンデム加速器を用いて、フラーレンクラスタービームを用いてイオン穿孔の孔径制御を行った。フラーレンクラスターのビームを用いた理由は、フラーレンが炭素原子60個からなるサッカーボール状構造であるがゆえに、炭素単原子の60倍の重さ(質量数720)のイオンを、フッ素系高分子膜に照射したことと同じ影響を与えることができるというアイディアに基づく。結果として、炭素単原子ビームとの比較を通し、複数のイオンが局所的かつ同時に衝突することでイオントラックのエッチング可能な領域が拡大し、孔径制御ができることがわかった。平成28年度は研究を中断したが、中断前までは順調に進捗し、酸素雰囲気中照射によってフッ素系高分子PVDF膜における穿孔径の拡大、及び開孔速度の加速を明らかにすることができた。平成29年度は当初予定していた加速器(高崎量子応用研究所TIARAサイクロトロン)の故障に見舞われたものの、代替の加速器(高崎量子応用研究所TIARAタンデム加速器)を用いて代わりとなる実験を行った。これにより、当初予定していた高エネルギー重イオン照射ではなく、フラーレンクラスタービーム(炭素60個)を一斉に材料に導入する照射条件でも孔径制御ができることを明らかにした。平成29年度は、平成27年度に作製したチェンバーを使用する高崎量子応用研究所TIARAのサイクロトロンが、メインコイルの故障のためイオン穿孔作製に必要なエネルギーをもった重イオンを生成することが不可能となり、作製チェンバーを使用した雰囲気制御の実験が実施できなかった。
前立腺癌幹細胞を標的とした新しい分子治療の開発

前立腺基底細胞特異的表面マーカーCD44は膜貫通型の糖蛋白質で、さまざまな臓器の分化や癌の転移に関与していることが示されている。生後10日目のマウス前立腺から抗CD44抗体を用いて、CD44陽性および陰性細胞をそれぞれFACAソーティングで単離し、mRNAを抽出、Protein Tyrosin Kinase (PTK)遺伝子をスクリーニングした。PTKは細胞の増殖のみならず、接着や移動にも関与する蛋白質で、そのシグナルの活性化により癌遺伝子として働くことが知られている。同定された14種類のPTKのなかで、colony stimulating factor-1受容体(CSF-1R)ならびにJak family kinaseに属するTyk2に着目した。免疫組織化学染色による検討で、CSF-1RおよびTyk2の発現は、正常組織と比較し、前立腺癌組織において亢進していた。CSF-1/CSF-1Rシグナルの機能解析のために、野生型CSF-1R及び変異型CSF-1Rを有するレトロウイルスを作製し、CSF-1/CSF-1Rシグナル伝達系による前立腺癌細胞の腫瘍形成能、浸潤能を検討した。CSF-1/CSF-1Rシグナル伝達系は前立腺癌細胞の増殖能は変化させないが、腫瘍形成能、浸潤能を亢進させた。また、Tyk2に対するsiRNAを作成し、前立腺癌細胞に導入したところ、Tyk2のシグナルを抑制することにより、その浸潤能を抑えることができた。Tyk2に特異的なPTK inhibitorを用いた検討でも同様の結果が得られた。これらの結果から、未分化な前立腺細胞からスクリーニングされた遺伝子が、前立腺癌治療の有用な分子標的となる可能性が示唆された。前立腺においてCD44は発達段階の未熟な前立腺上皮のみに発現し、そのリガンドであるヒアルロン酸との結合を阻害することにより、マウス前立腺の分枝上発育が著しく抑えられる。生後10日目のマウス前立腺から抗CD44抗体を用いて、CD44陽性および陰性細胞をそれぞれFACAソーティングで単離し、mRNAを抽出、Protein Tyrosin Kirase(PTK)遺伝子をスクリーニングした。同定された14種類のPTKのなかで、colony stimulating factof-1受容体(CSF-1R)ならびにC-terminal src kinase(Csk)の2つに着目した。CSF-1Rは、ネコ肉腫ウイルスから同定された癌遺伝子v-fmsのプロトオンコジーンc-fmsの遺伝子産物である。CSF-1Rの発現は、正常組織と比較し、前立腺癌組織において亢進していた。CSF-1/CSF-1Rシグナルの機能解析のために、野生型CSF-1R及び変異型CSF-1Rを有するレトロウイルスを作製し、CSF-1/CSF-1Rシグナル伝達系による前立腺癌細胞の腫瘍形成能、浸潤能を検討している。一方、Cskは最初の癌遺伝子として同定されたSrcの活性を制御する。Srcは細胞の増殖のみならず、細胞の分化、接着、移動、アポトーシスなど様々な細胞応答に関与している。しかし、その活性を制御するCskの発癌及び癌進展に関する報告はいまだに少なく、前立腺癌とCskに関する報告はみられない。今回、我々は、Cskの前立腺癌における発現につき検討し、少なくとも前立腺癌細胞株ではそのmRNAおよび蛋白質の発現がみられた。
骨メカノセンサーネットワークによる機械刺激受容シグナル伝達機構の解明

ヒトの体を内側から支えている骨には3種類の細胞が存在する。その一つである骨芽細胞は機械刺激を受けると細胞外からチャネルタンパク質を介したCa^(2+)の流入により細胞内のカルシウム濃度が上昇することが知られている。骨芽細胞には複数の機械刺激受容チャネルが発現しているが、どのような刺激に対してどのチャネルが応答するかはわかっていない。研究の結果、低浸透圧刺激に対してはTRPV2, TRPV4はあまり関与しないことが明らかとなった。これらは骨芽細胞、破骨細胞、骨細胞と呼ばれ、3種類の細胞が相互に連携したシステムネットワークを構築している。特に外的な力学的刺激に対しては敏感であり、機械刺激に応答して骨量の調整を行っていることが知られている。骨芽細胞は機械刺激を受けると細胞内のカルシウム濃度が上昇することが知られており、このカルシウムは細胞外からチャネルタンパク質を介して流入していることがわかっている。このチャネルタンパク質はtransient receptor potential(TRP)チャネルの一つであるTRPV4が担っていることが報告されているが、我々の研究の結果、マウスの骨芽細胞株の一つであるMC3T3-E1細胞にはこのほかにも多くの機械的刺激により活性化されるTRPチャネルタンパク質が発現していることが明らかとなった。そこでこれらのTRPチャネルが機械的刺激に対してどのように使い分けされているかを目的としていくつかの刺激方法(せん断応力刺激、浸透圧刺激)を用い、個々の刺激に対してどのようなTRPチャネルが応答するかをfura-2を用いた細胞内カルシウム濃度測定を行った。その結果、いずれの刺激においてもMC3T3-E1細胞内では細胞内のカルシウム濃度上昇が見られた。さらにTRPVの阻害薬であるruthenium red存在下では細胞内カルシウム濃度上昇が抑制されたことからTRPVサブファミリーに属するチャネルタンパク質の関与が示唆された。しかしながら浸透圧刺激においてはTRPV4の浸透圧感受性を阻害する17-ODYAを適用しても細胞内のカルシウム上昇は抑制されなかったことから、浸透圧刺激による細胞内カルシウム上昇においてはTRPV4の関与が小さいのではないかと考えられた。そこでこれらのTRPチャネルが機械的刺激に対してどのように使い分けされているかを目的としていくつかの刺激方法(せん断応力刺激、浸透圧刺激)を用い、個々の刺激に対してどのようなTRPチャネルが応答するかを細胞内カルシウム濃度測定で行った。まず、TRPV2,TRPV4に対するsiRNAを作成し、MC3T3-E1細胞に適用してノックダウン効率をreal-time PCR装置を用いて見積もったところ、それぞれ約20%程度にまで発現を抑制することが出来た。このsiRNAを適用したMC3T3-E1細胞に対して浸透圧刺激を加えたところ、細胞内のカルシウム上昇はコントロール細胞と比べて変化はなかった。一方、せんだん応力刺激を加えたところ、TRPV2,TRPV4の発現を抑制した細胞で細胞内のカルシウム上昇が抑えられる傾向が見られた。このことは細胞に与えられた機械刺激の種類により応答するセンサータンパク質が異なることを示唆している。
傾変異がなす組合せ論的構造の研究

2018年度は主にアファインD型およびアファインE型のクイバー(有向グラフ)におけるmaximal green sequence(MGS)に関する研究を行った。MGSはKeller氏によって導入さたクイバーの変異の列であり、多元環の表現論的な観点での解釈および研究もなされている。以下に具体的な研究成果を挙げる。1. sinkおよびsource変異に関するMGSの長さの不変性の研究:非輪状のクイバーに対して、そのsinkやsourceにおける変異とよばれる操作が定義される。このsinkおよびsourceでの変異に関して、MGSの長さが不変であるという結果がアファインA型および頂点の個数が8以下であるようなアファインD型のクイバーに関して知られていた。本研究ではこの事実が任意のアファインA・D・E型のクイバーに対して成り立つことを示し、現在論文にまとめている。2.具体的な長さの決定:A・D・E型およびアファインA・D・E型のクイバーにおけるMGSには長さの上限があることが知られておりその値がA・D・E型、アファインA型および頂点の個数が8以下であるようなアファインD型のクイバーに対して知られている。本研究では静岡大学の中島健氏との共同研究でアファインD型およびアファインE型のクイバーに対してMGSの長さの上限を計算するアルゴリズムを作りコンピュータプログラムとして実装した。その結果として任意のアファインE型のクイバーに対してMGSの長さの上限を決定した。当初の研究計画であった非輪状のクイバーに対するmaximal greensequenceの長さに関して、アファイン型の場合に一定の研究成果を挙げることができたため。今後はアファインD型のクイバーにおけるmaximal green sequenceの長さの決定を最初の目標とする。頂点の個数が8以下の場合で矢の向き付けが特別な場合にはその値が計算されており、一般の場合に関する予想が提示されている。したがってまずは今年度の研究で得たアルゴリズムをもとに、この予想にある値を長さにもつMGSを構成し、その後その値より大きな長さをもつMGSが存在しないことを傾変異理論を用いて示していく予定である。有限次元多元環の表現論の目的の1つは与えられた有限次元多元環の加群圏の構造を理解することにある。加群圏の構造が同じになるような2つ多元環は森田同値であるとよばれ、全ての有限次元多元環はクイバーとその関係式で与えられる多元環と森田同値になる。したがってこのようなクイバーと関係式で表される多元環が有限次元多元環の表現論において基本的な研究対象となる。一般に加群圏の構造は複雑であり、全体を理解することは困難である。そこで性質の良い部分圏を考察、分類するという研究が多くなされてきた。そのような部分圏の1つがねじれ類である。特別なねじれ類は傾加群やその一般化である台τ-傾加群によって分類されるため、それらの分類手法である傾変異理論が近年注目されている。傾加群の変異(半順序)構造から道多元環(クイバーで与えられ関係式のない多元環)をどの程度復元できるかという問題に関して、答えが知られていたが、当該年度は台τ-傾加群の傾半順序構造に関してその類似結果を得ることができた。以下にその詳細を述べる。クイバーと関係式で表される2つの多元環が傾半順序構造を共有するとき、それぞれのクイバーはループと多重辺を除き一致することを示した。また一般ブラウアーツリー多元環、A型前射影多元環、中山多元環など重要な多元環を含むクラスを導入し、そのクラスに属する多元環と傾変異構造を共有するような多元環の完全な特徴付けを与えた。さらにこれらの結果を用いることで幾つかの先行研究に対する統一的な証明を与えることができた。当初の研究計画通り台傾加群のなす半順序構造がもつ情報を取り出し、それをもとに幾つかの重要な多元環に対し目標の結果を得ることができたため。

引き続き一般の多元環に関する傾変異構造を解析していく。特に導来同値な2つの多元環の傾変異構造の関係を調べていく。今後はアファインD型のクイバーにおけるmaximal green sequenceの長さの決定を最初の目標とする。頂点の個数が8以下の場合で矢の向き付けが特別な場合にはその値が計算されており、一般の場合に関する予想が提示されている。したがってまずは今年度の研究で得たアルゴリズムをもとに、この予想にある値を長さにもつMGSを構成し、その後その値より大きな長さをもつMGSが存在しないことを傾変異理論を用いて示していく予定である。予定していた研究集会に参加できなかったため。翌年度分として請求したものについては主に出張費用および図書費用に充てる。講義や学内業務の関係で定期的に参加を予定していたセミナーへの参加ができなかったため。翌年度分として請求したものについては主に出張費用および謝金に充てる。
自由の経験-ベルクソンとジャネの対話より-

哲学と心理学の関係はフランス思想史研究における重要なテーマである。現在準備中の博士論文では、哲学者アンリ・ベルクソン(1859-1941)と心理学者ピエール・ジャネ(1859-1947)という2人の同時代人を主な対象としている。両者はそれぞれの分野の中心人物であっただけでなく、互いの視座から哲学と心理学が共有しうる様々な問題にアプローチしていた。その要にあるのが自由の問題である。2人の諸著作を読み合わせることは、前世紀初頭のフランスにおける哲学と心理学の対話の一端を解明することにつながるといえる。平成19年後半から20年6月まではフランスにて研究を進めた。パリ高等師範学校のヴォルムス教授から論文指導を受けることが主たる目的であった。また、パリ第五大学付属図書館、サン・タンヌ病院精神科付属図書館などにて、ベルクソンとジャネ双方が参照していた心理学、精神医学関連の文献を調査した。両者の言説の接点を実証的に究明するためには不可欠な作業であった。6月6日には、パリのピエール・ジャネ研究所の年次学会にて口頭発表をおこなった。ベルクソンがとりわけ注目し検証した当時の失語症研究の一端を解明するため、ジャネの師であった神経科医のシャルコの業績を確認するとともに、この病がはらむ心理学的問題を3者のやりとりのなかで抽出しようと試みた。帰国後の11月28日には、東京の朝日カルチャーセンターでの連続講座の一こまを担当した。哲学と心理学双方にかかわる無意識の問題をめぐるベルクソンとジャネの考え方の類似点を明らかにする発表をおこなった。平成21年3月には、科学研究費補助金にて再度フランスでの文献収集をおこなった。こうした論文執筆作業と並行するかたちで、ジャネの主著『L'Automatisme psyohologique』の翻訳を進めている。既に下訳は終わり現在は推敲中である。共訳者の藤岡教授(日本社会事業大学)には出版社との折衝をお願いしている。企画が通った折には早々の出版が見込まれる。現在準備中の博士論文では、哲学者アンリ・ベルクソン(1859-1941)と心理学者ピエール・ジャネ(1859-1947)という2人の同時代人を主たる対象としている。双方はそれぞれの分野の中心人物であっただけでなく、互いの視座から哲学と心理学が共有しうる様々な問題にアプローチしていた。前期は名古屋大学にて受入教員の飯野教授のセミナーに出席し、フーコーの『狂気の歴史』を講読した。心理学の歴史を批判的に記述したこの著作は本研究における重要参考文献のひとつである。夏季からは科学研究費補助金によりフランスに渡航し、パリ高等師範学校のヴォルムス教授に論文指導をお願いしている。1月には教授主催の勉強会にて中間発表をおこなった。また、パリ第五大学医学部図書館、サンタンヌ病院精神科付属図書館などで、ベルクソンとジャネ各々が参照していた当時の心理学・精神医学関連の文献を調査している。双方の言説の接点を実証的に究明するためにもこれは不可欠の作業である。この論文執筆作業と同時に、ジャネの初期作『L'Automatisme psychologique』の翻訳を進めている。当初の計画通り既に下訳は終わろうとしている。飯野教授にはその一部を校閲していただいた。共訳者の藤岡教授(日本社会事業大学)には出版社との折衝を図っていただいている。目下のところは、本年(平成20年)6月のピエール・ジャネ研究所年次学会での発表原稿を準備している。平成19年度の具体的な研究成果としては、『ベルクソン年報3』(2007)にジャネの諸著作を紹介した書評が掲載されたことがあげられる。

哲学と心理学双方にかかわる無意識の問題をめぐるベルクソンとジャネの考え方の類似点を明らかにする発表をおこなった。平成21年3月には、科学研究費補助金にて再度フランスでの文献収集をおこなった。こうした論文執筆作業と並行するかたちで、ジャネの主著『L'Automatisme psyohologique』の翻訳を進めている。既に下訳は終わり現在は推敲中である。共訳者の藤岡教授(日本社会事業大学)には出版社との折衝をお願いしている。企画が通った折には早々の出版が見込まれる。
分析哲学における論理と数学の哲学の歴史的展開と現代的課題

最終年度である本年は、個々の分担課題での研究をいっそう深化させるとともに、研究課題全体の総合的な展望を与えることに努めた。具体的には、論理と数学の哲学の歴史的展開については、(1)フレーゲの一般性の概念をフレーゲ自身のテキストに即して研究し、現代論理学形成の現場に新たな光をあて、(2)集合論の誕生する歴史的文脈に即してポアンカレとラッセル・ツェルメロとの論争を再構成することで、構成主義的数学観について新たな知見をうるとともに、(3)ウィトゲンシュタインの直観主義哲学への批判を考察するための新たな視角を提供し、(4)ラムジーの真理と信念の理論をプラグマティズムという観点から総合的に把握する新しい試みを行なった。論理の哲学の現代的課題については、(5)意味論・真理論の古典的枠組みへの状況理論からの根底的批判をふまえ、(6)状況理論の日本語の意味論への応用に新たな手がかりを与え、(7)「論理定項とは何か」という根源的な問題について近年の研究を洗い出し、隠された問題設定を新たに明るみに出した。数学の哲学の現代的課題については、特に集合論の基礎付けの問題について、(8)D・ルイスのメレオロジーによる集合論の再構成や、(9)M・ダメットのクラスの一元論の観点からの集合論批判を検討して、現代の集合論の哲学にとって焦点となっている問題について新たな知見をうるとともに、(10)直観主義タイプ理論の最近の研究動向について把握した。こうした成果をふまえ、歴史的文脈と現代的問題状況の両面から、数学の哲学において集合論の占める位置について新しい把握の可能性を提示し、また、それと密接に関係する直観主義をはじめとする構成主義的立場について、数学の哲学および論理の哲学の双方から検討を加え、直観主義タイプ理論や状況理論など、計算機科学や他の経験科学との接点に位置する理論の哲学的な課題を明確化した。今世紀における分析哲学の発展において中心的な役割を果たした論理と数学の歴史的展開を跡づけ、今後の研究において広く共有されうる総括的な展望を提示するとともに、現代において著しい発展を遂げた経験諸科学および計算機科学との関連をも視野におさめて、今後の研究に確固たる方向づけを与えることを目的として本研究は発足した。初年度にあたる今年度においては、主として各分担課題に関してそれぞれ多くの新たな知見を得ることができた。具体的には、まず歴史的な展開に関しては、(1)論理学の成立と展開に関して、ラッセルと初期のウィトゲンシュタインの間の見解の対立が判断と命題の相互依存関係に関する対立に帰着すること、(2)ゲ-デルの不完全性定理が、「皮相な形式主義」、プラトニズム、直観主義にとっては深刻なものとはならないのに対してヒルベルトの形式主義のプログラムにとっては深刻な衝撃となるのは、それぞれの立場が数学的言明の意味をどのように考えるかによること、さらに近世哲学との関連に関して(3)カント-ルの集合論の背後にある哲学的見解とライプニッツの哲学との類似と差異、(4)自己言及のパラドックスおよび不完全性定理のような自己言及の問題と伝統的な自己認識の問題との関連、等が明らかになった。また経験諸科学および計算機科学との関連に関しては、(5)状況理論が人工知能研究におけるフレ-ム問題の解決や日本語の意味論への応用において有効であること、(6)カント-ル以降の集合論の相対化の進行とパラレルな相対化の過程が、線形論理を始めとする非古典論理のプログラミング方法論や並列処理への応用という形で、論理においても進行していること、等が明らかになった。

最終年度である本年は、個々の分担課題での研究をいっそう深化させるとともに、研究課題全体の総合的な展望を与えることに努めた。具体的には、論理と数学の哲学の歴史的展開については、(1)フレーゲの一般性の概念をフレーゲ自身のテキストに即して研究し、現代論理学形成の現場に新たな光をあて、(2)集合論の誕生する歴史的文脈に即してポアンカレとラッセル・ツェルメロとの論争を再構成することで、構成主義的数学観について新たな知見をうるとともに、(3)ウィトゲンシュタインの直観主義哲学への批判を考察するための新たな視角を提供し、(4)ラムジーの真理と信念の理論をプラグマティズムという観点から総合的に把握する新しい試みを行なった。論理の哲学の現代的課題については、(5)意味論・真理論の古典的枠組みへの状況理論からの根底的批判をふまえ、(6)状況理論の日本語の意味論への応用に新たな手がかりを与え、(7)「論理定項とは何か」という根源的な問題について近年の研究を洗い出し、隠された問題設定を新たに明るみに出した。数学の哲学の現代的課題については、特に集合論の基礎付けの問題について、(8)D・ルイスのメレオロジーによる集合論の再構成や、(9)M・ダメットのクラスの一元論の観点からの集合論批判を検討して、現代の集合論の哲学にとって焦点となっている問題について新たな知見をうるとともに、(10)直観主義タイプ理論の最近の研究動向について把握した。こうした成果をふまえ、歴史的文脈と現代的問題状況の両面から、数学の哲学において集合論の占める位置について新しい把握の可能性を提示し、また、それと密接に関係する直観主義をはじめとする構成主義的立場について、数学の哲学および論理の哲学の双方から検討を加え、直観主義タイプ理論や状況理論など、計算機科学や他の経験科学との接点に位置する理論の哲学的な課題を明確化した。
FXPRLアミド配列を持つ昆虫ペプチドホルモンの受容体の解析と応用

FXPRLアミド配列を持つ昆虫神経ホルモンの受容体を解析するために、プローブとなるリガンドの調整を行った。トリチウムおよびヨウ素を用いた放射性プローブは体色黒化赤化ホルモン(MRCH)、フェロモン生合成活性化神経ペプチド(PBAN)受容体と結合はしたものの非特異的な結合が多く、以降の解析が不可能であった。そこで、新たにPBANのC末端ペプチドTKYFSPRLアミドを出発物としてN端末にアビジン結合部位、リジン残基に架橋部位、C末端に受容体結合部位を持つmulti-functionalな非放射性のFXPRLアミド受容体プローブをデザインし、合成した。このプローブは元の生物活性を保持しており、カイコフェロモン腺から可溶化したPBAN受容体と共有結合で架橋することにより安定なリガンド-受容体複合体を形成し、アビジン-パーオキシダーゼによるルミノールの酸化で発するケミルミネッセンスによりPBAN受容体を感度良く検出することができた。この方法を用い、PBAN受容体を電気泳動により精製した。また、ホルモンの受容体との結合に伴って引き起こされるシグナル伝達を生化学試薬を用いて検討した結果、ペプチドホルモンのシグナルは細胞膜の受容体に伝えられた後、カルシウムイオンチャンネルの開口→カルシウム-カルモジュリン複合体の形成→プロテインホスファターゼの活性化→アシルCoAレダクターゼの活性化、という細胞内情報伝達系を介してフェロモン生合成系に伝えられ、その最終過程が促進されることが示唆された。本年度は、FXPRLアミド配列を持つ昆虫神経ペプチドホルモンのうち、特にアワヨトウの体色黒化ホルモンに注目し、ペプチドホルモンと受容体タンパク質との結合について、以下の研究を行なった。1.本ホルモンをペプチド合成機にて合成し、受容体を検出するために、放射性ヨウ素あるいはトリチウムにて標識した。放射性ヨウ素による標識には、クロラミンT法を、トリチウムによる標識には、トリチウムラベルされたスクシンイミジルプロピオネートとペプチドのアミノ基を反応させる方法を用いた。2.これらの標識ペプチドと同じ構造を有する非放射性標識ペプチドについて生物検定を行なったところ、もとのペプチドホルモンと同程度の生物活性を示した。このことから、標識による失活はなく、標識ペプチドが受容体タンパク質との結合実験に使用できることがわかった。3.本ホルモンが作用するアワヨトウ幼虫の真皮あるいはカイコ雌成虫のフェロモン腺を緩衝液中でホモジナイズし、遠心分離により分画した。各画分を受容体試料として、上記の標識ペプチドを用いて結合実験を行なった。その結果、タンパク量の増加に伴い、標識ペプチドの結合量が増えていた。しかしながら、高濃度の非標識ペプチドの添加によっても、結合量の減少は認められなかった。すなわち、ここで採用した方法ではペプチドの受容体タンパク質への特異的な結合は検出できなかった。今後、標識化合物の核種や標識方法、電気泳動など結合実験の方法についてさらに検討し、研究を進める予定である。前年度調製した放射性標識ペプチドはアワヨトウ幼虫の真皮あるいはカイコフェロモン腺の膜画分との結合実験において、結合はしたものの非特異的な結合が多く、以降の解析に支障をきたした。そこで本年度は新たに非放射性標識ペプチドを調製するとともに、ホルモンの受容体との結合に伴って引き起こされるシグナル伝達を解析した。1.PBANのC末端ペプチドTKYFSPRLアミドを合成した後、N末端アミノ基にスペーサーを介してビオチンアミドを、リジンの側鎖のアミノ基にスペーサーを介してアジドニトロフェニルアミノ基を導入した非放射性のFXPRLアミド受容体プローブを調製した。このプローブはN末端にアビジン結合部位、リジン残基に架橋部位、C末端に受容体結合部位を持つmulti-functionalなリガンドであり、かつ、元の生物活性を保持していた。そこで、カイコフェロモン腺から受容体を可溶化し、プローブと結合させた後、365nmの光照射でリガンド-受容体複合体を形成させた。

この複合体を電気泳動ゲル上でアビジン-パーオキシダーゼとアフィニティー結合させ、ケミルミネッセンスで検出したところ、プローブに結合した受容体の特異的なバンドが認められた。現在、このバンドのアミノ酸配列決定を試みている。2.ホルモンの受容体との結合に伴って引き起こされるシグナル伝達を生化学試薬を用いて検討したところ、フェロモンの生合成は細胞外のカルシウムイオンの流入、カルモジュリン、ホスホプロテインホスファターゼを介してアシルCoAレダクターゼに伝えられることが示唆された。
治療抵抗性うつ病に対する、愛着障害に焦点を当てた認知行動療法の開発

うつ病患者のうち約半数は不適切な養育環境で育っていることが近年明らかになり、それらの患者の多くは治療抵抗性うつ病であることがわかった。そして不適切な養育環境と治療抵抗性うつ病を媒介するものは、愛着障害であることが解明された。本研究では、治療抵抗性うつ病の治療において、愛着障害に焦点を当てた治療を認知行動療法に組み合わせることで、治療成績の向上を目指す。今年度は、治療抵抗性うつ病に対する、愛着障害に焦点を当てた認知行動療法の治療者マニュアルの作成を行った。マニュアル作成に先駆けて、愛着障害に焦点を当てた認知行動療法によって回復した症例を、日本精神神経学会及びアジアの家族療法学会であるTJKカンファレンスにおいてそれぞれ一例ずつ報告し、「他者と繋がりたい気持ちが抑圧されている人に対してはどう対応すべきか」「親にクライエントの気持ちを伝えても伝わらない場合はどうするの」などの様々な意見を得た。それらの意見を踏まえて、マニュアル第一版の内容を決定した。マニュアルの中心的な要素は、(1)患者とセラピストとの間、および(2)患者と身近な人との間に信頼を芽生えさせることとした。(1)に関しては、構造を必要最小限に設定し、患者が来談し続けられることを最優先にすること、患者が生き続けられることを目標とし変化を性急に求めないことを重視することとした。そのため数年を要することも多くある。(2)に関しては、患者が親やパートナーにこれまで抱えてきた葛藤を伝え、自分を抑え過ぎずに関わる事のできる関係性を目指すこと、親やパートナーへの葛藤を含めて自分の心のうちを伝えられる相手を見つけることの2点を必要不可欠な事柄として設定した。最終的なセラピーのゴールは困った時に頼りにできる安全基地を作ることとした。研究1)「愛着障害に焦点を当てた認知行動療法」の治療者マニュアルの作成今年度は、マニュアルの作成に重点を置き、パイロットケースでの実践を2019年4月から始める準備ができた。まず、評価尺度を決定した。アタッチメント・スタイルの評価に関しては、安心アタッチメント人物・スタイル質問紙(SAFS)およびadult attachment relationship questionnaire(RQ)を使用することとした。これにより、安全基地となってくれている人の人数、および対人関係における関係の持ち方を評価することができる。そして、ベースライン、半年後、1年後にうつ病重症度とアタッチメント・スタイルがどのように変化するかを評価することとした。パイロットケースでの評価には1年かかるため、研究期間内に成果を出すためにも、できるだけ早期にケースシリーズを開始することに力を注いだ。研究2)どのような両親の養育態度の組み合わせが、愛着障害をもたらすかどのような両親の養育態度の組み合わせが、子供に愛着障害をもたらし、ひいては成人してから治療抵抗性うつ病に至るのかを明らかにするため、治療抵抗性うつ病患者100名に対し、幼少時の親との関係及び、アタッチメント・スタイルを評価し、相関を明らかにする。幼少時の親との関係に関しては、Parental Bonding Instrument(PBI)、アタッチメント・スタイルに関しては、adult attachment relationship questionnaire(RQ)を使用することとした。今年度は、対象者の抽出を行い、主治医らの許可を得て研究を開始する準備ができた。研究1)「愛着障害に焦点を当てた認知行動療法」の治療者マニュアルの作成パイロットケースでの愛着障害に焦点を当てた認知行動療法の実績を蓄積する。そしてベースライン、半年後、1年後におけるアタッチメント・スタイルの変化及びうつ病の重症度の変化を評価し、ケースシリーズとして報告する。その実践により、マニュアルの実施可能性について再検討し、改善する。また、同時にデルファイ法によって、複数の専門家及び患者にマニュアルについての意見を集い、得られた結果をフィードバックして再度意見を集うことを繰り返し、統一的な見解を得る。その上で、研究期間内にマニュアルを完成させる。研究2)どのような両親の養育態度の組み合わせが、愛着障害をもたらすか治療抵抗性うつ病患者100名に対して、幼少時の親との関係およびアタッチメントスタイルを評価することに関しては、群馬病院の外来に通院中の持続性抑うつ障害と診断された患者に対して、外来の待ち時間に協力を依頼する。すでに対象者の抽出はできているため、次年度の施行は可能である。

(2)に関しては、患者が親やパートナーにこれまで抱えてきた葛藤を伝え、自分を抑え過ぎずに関わる事のできる関係性を目指すこと、親やパートナーへの葛藤を含めて自分の心のうちを伝えられる相手を見つけることの2点を必要不可欠な事柄として設定した。最終的なセラピーのゴールは困った時に頼りにできる安全基地を作ることとした。研究1)「愛着障害に焦点を当てた認知行動療法」の治療者マニュアルの作成今年度は、マニュアルの作成に重点を置き、パイロットケースでの実践を2019年4月から始める準備ができた。まず、評価尺度を決定した。アタッチメント・スタイルの評価に関しては、安心アタッチメント人物・スタイル質問紙(SAFS)およびadult attachment relationship questionnaire(RQ)を使用することとした。これにより、安全基地となってくれている人の人数、および対人関係における関係の持ち方を評価することができる。そして、ベースライン、半年後、1年後にうつ病重症度とアタッチメント・スタイルがどのように変化するかを評価することとした。パイロットケースでの評価には1年かかるため、研究期間内に成果を出すためにも、できるだけ早期にケースシリーズを開始することに力を注いだ。研究2)どのような両親の養育態度の組み合わせが、愛着障害をもたらすかどのような両親の養育態度の組み合わせが、子供に愛着障害をもたらし、ひいては成人してから治療抵抗性うつ病に至るのかを明らかにするため、治療抵抗性うつ病患者100名に対し、幼少時の親との関係及び、アタッチメント・スタイルを評価し、相関を明らかにする。幼少時の親との関係に関しては、Parental Bonding Instrument(PBI)、アタッチメント・スタイルに関しては、adult attachment relationship questionnaire(RQ)を使用することとした。今年度は、対象者の抽出を行い、主治医らの許可を得て研究を開始する準備ができた。研究1)「愛着障害に焦点を当てた認知行動療法」の治療者マニュアルの作成パイロットケースでの愛着障害に焦点を当てた認知行動療法の実績を蓄積する。そしてベースライン、半年後、1年後におけるアタッチメント・スタイルの変化及びうつ病の重症度の変化を評価し、ケースシリーズとして報告する。その実践により、マニュアルの実施可能性について再検討し、改善する。また、同時にデルファイ法によって、複数の専門家及び患者にマニュアルについての意見を集い、得られた結果をフィードバックして再度意見を集うことを繰り返し、統一的な見解を得る。
現代中国における労働権の権利構造とそのメカニズムに関する研究

現代中国は法が規定する権利しか保護せず、その保護を求める行動にも法が規定する手続きの完全な順守を求める構造がある。労働権は現代中国法の権利の原型であり、この構造は労働権の形成過程の分析から論証できる。法が規定しない労働力の提供は労働権としての合法な対価でなく、労働権として保護されない。私たちの権利論との違いは、現代中国の権利論が法の与える合法性に支えられている点にある。立法権の独占に特徴がある。つまり、少数の立法関係者が合法性の付与権限を独占しているのである。今日中国が係わる諸問題の根本の問題は、現代中国の権利論から「法による支配から法の支配への移行」を促す論理を見出せない点にある。2011年度の研究目的は、当初の計画どおりに本研究の前提となる中国法の権利構造とそのメカニズムの解明を中心に実施した。具体的には、私が所有権の法的構造を転換する契機と仮定している56年の私有家屋改造実施意見に関係する史料収集とその分析及び日本の先行研究を法学(とくに法解釈学)の視点に基づいて整理した。前者は(1)関係史料の検索であり、後者は(2)研究方法論の巨視的検討であると位置づけられる。本年度の研究成果について。(1)については、実施意見を作成するための基礎資料を送付した調査地の一部(北京市・上海市・天津市・山東省済南市・同青島市)の档案館を訪問して関係史料の存否を検索した。中央へ送付した基礎資料の原本が保管されているはずである。だが、いずれの档案館においても今回の検索ではその所在を確認できなかった。但し、この検索の過程で当時の状況について推測される間接史料を若干入手して分析した。ソ連法の法継受をはじめとする制度の移植に対する意識をあらためて確認できた。他方で、隣人をはじめとする他者と自分の間の環境の不公平から保護を要求する強い意識、すなわち現実の人間の感情も看過できないとの認識に至った。なお、残りの調査地である遼寧省瀋陽市・黒竜江省ハルビン市・江蘇省南京市・同無錫市・同蘇州市の档案館への訪問が時間的制約から本年度中に実施できなかった。(2)については、50年代から今日に至るまでの日本における現代中国法研究について整理した。研究動向を回顧すると、法解釈の本質的探究の欠如等が原因となって理論研究よりも制度研究に傾斜しているといえる。それゆえに理論研究への回帰が必要であり、直面する課題は研究上のコンセンサスの確立にあるとの結論をえた。本研究の最終目標は、純粋に法学的なコンセンサスの形成を促進することにある。よって、この結論は、次年度以降の理論研究における分析視点の外枠を示したものといえる。2013年度は、1前年度までに実施できなかった档案館における史料検索と2労使関係(労使紛争を含む)の傾向性に関する定点観測、および3社会保障体制の施行状況の調査を行なった。まず1については、1956年1月公布の私有不動産改造意見を作成する前提となった調査報告書の中で、未検索だった南京市、ハルビン市および無錫市について史料検索を実施した。この結果、存在するはずの10本の調査報告書の有無について確認できた。同時に当該文書は「中共中央文件選集」として公開されたが、各地の調査報告書と同意見の作成過程を実証するものではなかった。各地の調査報告書については上海、南京および瀋陽のもののみが現時点では確認できる。中央档案館所蔵の档案の確認が不可欠であることが分かった。次に2については、上海および南京で定点観測を行なった。特に上海市では、現地の法律事務所のスタッフから労使紛争の傾向を確認すると同時に、それが集団労使紛争となる場合とならない場合の背景的違い等について意見交換を行なった。なお、本年度は「労働者概念の転換と現代中国法」(『転換期中国の政治と社会集団』国際書院2013年所収)を上梓した。そこでは、労働者概念の転換とその論理を、労働法制および失業法制の変遷の両面から検討した。現代中国が転換期にあるとすれば、従前の労働者概念を維持することは今後難しく、この概念に代わる普遍的な主体概念が必要になろう。3については、上海、南京、ハルビンおよび無錫の労働市場を調査した。特にハルビン市においては、政府機関が職業紹介などの従来の公的サービスに加えて、労使間の労働契約等の締結から管理までを一元化してサポートする新たな試みを実施していた。これは、政府が派遣業務や企業法務を引き受ける仕組みであり、今後の定着と中国全土への普及の有無が注目される。

1社会保障制度改革と労働権の関連性についての検討、2労使紛争の傾向性についての定点観測、3各地の档案館における史料検索を実施した。1については、中国の失業保障の法的構造について現地調査で運用実態を確認したうえで、その限界についてまとめた(「中国失業保障の法的構造とその限界に関する研究」)。また、日本と中国の社会保障制度に関する異同について、胡光輝講師(北陸大学)と意見交換した。これらの分析を通して、中国法が規定する労働権の権利主体は、労働者とそれと相対する失業者とが、労働法制の事情(より多くの働く人を労働者にしたい)と失業法制の事情(基金の枯渇を懸念してできるだけ失業者としたくない)を背景に分離しつつあることが明らかになった。これは、これまでの中国法における労働権のあり方に影響し、その権利理論の前提を転換する恐れがある。2については、労働環境の変化やインフレによる生活環境の変化を背景に、労使の間に信頼関係が築けない原因を探究した(「中国における賃上げ政策と顕在化する労使関係上の課題」)。日本では統計上個別的労使紛争の割合が低下し、集団的労使紛争の割合が上昇した点を捉えて、その傾向性に変化が見られるとする指摘が多い。しかし、定点観測で得た現在のデータからは、紛争を起こす主体が個人か集団かによって傾向性に明確な違いは見られていない。引き続き定点観測を行なう必要があろう。3については、5か所の档案館を訪れた。瀋陽市档案館では口頭で該当する史料はないとの回答があった。蘇州市档案館では口頭で内部文献として保管している旨の回答があったが、内部文献であるためにさらなる要件(上級の档案館または現地研究機関等の紹介状)が必要として開示を拒否された。南京市、蘇州市および哈爾浜市の档案館は、この要件を検索するために必要とされ検索できなかった。この4か所については、紹介状を入手して再実施したい。本年度は、これまでの調査および分析すなわち、労使紛争を含む労使関係の実態調査とそこにおける労使双方の権利意識に関する定点観測のほか、現代中国法の前提となる権利論の形成初期における史料の整理とその分析を総括し、中国的権利論を支える法的論理の解明を目的とした。現代中国法の権利論の形成は、ソ連法の継受より始まり、社会主義改造政策期における土地私有制の否定によって理論的には確立したと言える。但し、ここで、どのような力学が作用したかについては公開史料に未だ限りがあるため、今後の課題とせざるを得なかった。また、日本における現代中国法研究のこれまでを整理し、その課題を意識しながら現代中国の社会と法の関係を論証し、私たちの権利論とは異なる権利論に立脚することを論証した。独裁国家の法という従来の評価からの進展を試みた。否定的な評価から出発するのではなく、その法の下で営まれてきた人間の英知と法のあり方について、変わらない法的論理を探究してこれを初歩的に明らかにした。そして、中国的権利論に立脚した現行法が、新しい法律の制定や社会秩序の不安定化など様々な原因によって変容しつつあること、それが不変の論理を堅持する中での営みであることを法学理論として論証した。とくに経済の停滞を見越した中での現行の社会保障体制の理論的限界と、立法・政策の方向性を不変の論理に照らして、その論理的整合性から論証した。強権的に映る彼らの行動や手法の中にも彼らなりに順守する「法」が存在することを明らかにした点は、従来の評価を修正する契機になると思われる。