hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃癌における上皮間葉移行(EMT)の解析による治療応用

上皮間葉移行(EMT)新たな視点から胃癌の浸潤転移を抑制し進行胃癌の治療に役立てることを目的に研究した。手術で切除した胃を調べたところHOXB9というEMTを誘導する分子の発現がリンパ節転移や脈管浸潤と関連していることと、生命予後が悪いことを明らかにした。TMK-1という胃癌細胞にHOXB9の遺伝子を導入してEMTを誘導すると癌の悪性度が増す傾向がみられた。さらなる研究によりリンパ節転移抑制の観点から治療応用を切り開ける可能性が示唆された。胃癌切除検体におけるEMTの組織学的検討として、倫理委員会で承認を得た手順で、当院における胃癌手術検体の収集を行った。臨床病理学的因子との相関をみるため、データベースの構築を行った。今後、臨床病理学的因子(T,N,M,ly,v,予後など)との相関をみる。特にsmおよびmp程度に浸潤した癌を中心に検討し、EMTの初期の変化を捉える。さらにスキルス胃癌と非スキルス胃癌との比較検討を合わせて行うことで難治癌の治療応用を展望する。胃癌細胞に対するin vitroでのEMT誘導と転移浸潤能の検討するため、教室で保有する胃癌培養株TMK-1、MKN28、MKN45、MKN74について、EMTの状況をスクリーニングした。すなわち、定量的RT-PCRを用いて、N-cadherin,E-cadherin,Vimentin,slug,snail.twistの発現を定量的に評価した。この検討によりTMK-1が比較的epithelialな、またMKN74がmesenchymalな性格をもつことが明らかとなった。この結果を踏まえ、今後この2種の細胞を軸に、invasion assayやwound healing assayなどで転移・浸潤能を評価する。またEMT inducerやその阻害薬によりEMTの調節を行い、その形質がどのように変化するかを調査し、難治性胃癌の治療に応用に向けた研究を推進する。我々はこれまで胃癌の浸潤・転移におけるMMPの役割を明らかにし、MMP阻害の治療的応用可能性について報告してきた。また既に上皮間葉移行(Epithelial Mesenchymal Transi-tion: EMT)という新たな視点から消化器癌の研究を開始し、本年度の研究ではepithelialな性格を持つ胃癌細胞株TMK-1にEMT inducerのHOXB9を遺伝子導入しその変化を検討した。特に、EMTと浸潤転移能の関連を評価した。胃癌切除検体におけるEMTの組織学的検討では、既に倫理委員会で承認を得た手順で、当院における胃癌手術検体を用いて、EMT関連分子(HOXB9など)の発現と、癌細胞の浸潤形態とを比較検討した。さらに臨床病理学的因子(T, N, M, ly, v,予後など)との相関をみた。特にsmおよびmp程度に浸潤した癌についてはheterogeneityに注目して検討し、EMTの初期の変化を捉えた。具体的には、胃癌の分化度との関連が注目され、中分化管状腺癌と充実型低分化腺癌において特徴的なHOXB9の発現を認めた。In vivoでは、免疫不全マウスのxenograftモデルで、腫瘍形成能、組織学的な浸潤像を評価した。今回の検討では腫瘍の増殖能が創底に比し低く、評価困難であった。そこで胃癌培養株へ新たに遺伝子導入を行い、新たな実験系を構築する方針とした。またTet on/offによる遺伝子発現調節だけではなく、HOXB9の比較的高発現株であるMKN-74に対してshRNAを用いたknock outによる評価を行う方針とした。胃癌でのEMT研究は世界的に立ち遅れている。我々は以前からスキルスと非スキルス胃癌の相違に着目している点で世界的に独創的で研究成果が難治癌治療へ全く新規の戦略のひとつになりうる。また既に上皮間葉移行(Epithelial Mesenchymal Transi-tion: EMT)という新たな視点から消化器癌の研究を開始しており、昨年度の研究では胃癌細胞にEMT inducerのHOXB9を遺伝子導入し検討した。この細胞を用いて、EMTと浸潤転移能の関連を評価した。また大腸癌での検討で示唆される血管新生との関連に着目し、リンパ管新生を評価し分子標的治療の分子マーカーとしての臨床応用の可能性を探った。胃癌切除検体におけるEMTの組織学的検討では、EMT関連分子のHOXB9の発現と、癌胞巣の浸潤形態とを比較検討した。HOXB

9の発現は、N、ly、vと有意な正の相関を認め、HOXB9がEMTを介して胃癌の悪性化に関与している可能性が示唆された。胃癌細胞でepithelialな形質が強いTMK-1についてはHOXB9を遺伝子導入してEMTを誘導し、逆にmesenchymalな形質の強い培養株はsiRNAによるknock downによりepithelialな形質への誘導を試み、その後の浸潤能の変化を検討している。In vivoではxenograftモデルで、浸潤転移能を評価したが、腫瘍の増大能が低く、実験条件のさらなる最適がが必要であった。今後、さらなる研究の推進により、胃癌の悪性化におけるEMTの関与を明らかにし、リンパ節転移の観点から治療応用を切り開ける可能性があると考えられた。震災の影響により研究の進展に影響がみられたが、その後、in vitro、in vivoともに研究環境が復活し、おおむね順調に進展した。臨床検体については、適切な手術症例がなく、若干入手に難渋したが、最終的に69例の検体が得られ、免疫組織化学的評価と臨床病理因子との比較が可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。Epithelialな性格を有する胃癌細胞株のTMK-1にHOXB9を遺伝子導入して行った実験では、元来の胃癌の性格が大きく変化する可能性が考えられた。そこで、今後は、Mesenchymalな性格を有する胃癌細胞株のMKN-74でHOXB9の発現をknock downすることで、多面的に胃癌におけるEMT関与を明らかにする予定である。
インターネットと宗教的表象

前年度はアメリカの実態を対象としたが,今年度はその成果に基づき主に日本のサイトを対象として研究の展開と総括を目指した。手順と成果の概要を以下に示す。(1)「Yahoo!JAPAN」に登録された宗教関係のサイトをすべて閲覧し、内容の特徴と傾向をまとめた。主たるものはハードコピーし,今後の研究の基礎資料としてデータベース化した。(2)宗教サイトを運営する姿勢として、形だけのものと積極的なものに二分される。宗教活動の中でインターネットを積極的に活用しようとしている206のサイトにメールを送り(イスラム2、神道34、仏教117、キリスト教118、その他62)、ホームページの運営方針について予備的なアンケートを実施した。(3)78のサイトから回答を得た(イスラム2、神道6、仏教32、キリスト教21、その他17)。そのうち協力的に対応してくれた組織には持続的なコミュニケーションを試み、インタビュー調査も数回にわたって実施した。インターネットの普及により新たな信仰の形が出現することを予感しているところが多かったが、全体的にまだ模索中の段階にあるといえる。日本の場合はアメリカと異なり、特にニューエイジ的なサイトが突出しているわけでなく、原理主義的な傾向も希薄であった。今後さらに、インターネットの普及が宗教活動全体に及ぼす影響を多角的、有機的に調査研究すべきとの感触を得た。情報化時代における宗教的実践の将来は、社会科学的に追求すべき豊かな問題を含んでいるといえる。インターネットの内部で生起しているさまざまな宗教的コミュニケーションのあり方を調査し、その傾向を分析した。検索エンジンを有効に使いながら、どういったテーマに情報の集中が見られるかを明らかにし、特定のテーマに沿った宗教的表象の収集、分類、分析をおこなった。問題を発展させるため、二面からアプローチすることが必要と思われた。第一に、インターネット(主にWWW)に見られる宗教的表象の全体的な傾向を把握することで、グローバル・ネットワークと宗教的実践の結びつきの特徴を明らかにする問題がある。これまでの調査では、インターネットはきわめてアメリカ中心の傾向を持ち、宗教に限るならとりわけニューエイジと呼ばれる新宗教的な世界観を色濃く反映していることが確かめられた。このアプローチに沿って、カルト、ペイガン運動、UFOなどのテーマについて具体的な理解を深めた。第二に、インターネットをどのくらい有用な調査研究の道具と考えることができるかという問題がある。これは第一のアプローチと緊密に結びついている。インターネットの「世界観」に関係するテーマほど熱い議論を呼び、結果として豊かな情報が得られやすいことになるからだ。こうした観点に沿い、ヘブンズゲート、原理主義、堕胎などのテーマについて具体的な追究を行った。以上のような調査研究の結果、テーマと注目に値するサイトを絞り込むことができた。来年度はその結果に乗っ取り、対象とするサイトの管理者にインタビューなどを試み、問題をより有機的にとらえることを目指したい。
ポリウレタンの曲げ電歪(機構の解明)

ポリウレタンの曲げ電歪について、その諸性質および機構について調べた結果、以下の3つの結果を得た。(1)ポリウレタンに高電場を印加した状態で紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、電場印加によるスペクトル変化が見い出された。また、この変化はポリウレタン中のハードセグメントに起因するものであることも明らかにした。これらの結果から、曲げ電歪の発現には電極からポリウレタンへの電荷注入が重要な役割を果たしていることが示唆された。(2)ポリウレタンに種々の塩を微量添加し、曲げ電歪への影響を調べたところ、塩の種類によって屈曲の大きさや方向が異なることを見い出した。さらに、各種塩の効果を電気化学的視点から合理的に整理して説明することができた。これらの結果からも、曲げ電歪の発現には電極からポリウレタンへの電荷注入が重要であることが示唆された。(3)ポリウレタンの曲げ電歪におけるヒステリシスについて調べたところ、ポリウレタンに含まれる微量のイオン性不純物によるイオン分極が、ヒステリシスの発現に大きく関わっていることを明らかにした。ポリウレタンの曲げ電歪の機構を解明するために本年度は試料に電場を印加した状態での各種スペクトルの測定を行った。本年度は特に紫外可視吸収スペクトルの測定に重点を置き、以下の知見を得た。1.ポリウレタン膜の両面にイオンスパッタリングにより形成させた厚さ9nm程度の金薄膜は紫外可視領域の光をある程度透過できるので、この金薄膜を電極としてポリウレタンに電場を印加しながら透過法により紫外可視吸収スペクトルを測定すると言う新手法を確立した。2.ポリウレタンに微量の酢酸ナトリウムを添加した系では、電場印加による紫外可視吸収スペクトルの変化が確認できた。また、この変化は可逆的であり、速度的にポリウレタン膜の曲げ変形と対応するものである事も見い出した。3.上記2で述べたスペクトル変化がポリウレタンのどの部分構造に起因するものであるかを検討した結果、ハードセグメントの部分によるものである事を明らかにした。4.ポリウレタンに微量の酢酸ナトリウムを添加した場合、電場印加によって紫外可視光吸収が大きくなるだけではなく、屈曲変形も大きくなる事が見い出された。さらに一連の塩の添加について調べ、屈曲変形を増大させるための塩の種類、屈曲方向を制御するための塩の種類を明らかにした。5.電場印加による紫外可視吸収スペクトルの変化がほとんどない高分子と、ポリウレタン膜とが二層に重なった試料に上記1で述べた測定手法を応用し、正極面のみ(または負極面のみ)での電場印加による紫外可視吸収スペクトル変化を測定する手法を開発した。曲げ電歪は正極面/負極面で生じる歪に差があるとき起こる変形であるから、両極を別々に測定できるこの手法は曲げ電歪の機構解明に大きく役立つと思われる。
高分子ナノスフェアーの眼内動態の薬物動態学的評価

昨年の結果での高分子ナノスフェアーの眼内動態の結果をもとに、高分子ナノスフェアーに種々な薬物を入れて検討した。免疫抑制剤である、FK-506を用い、In vitroでの放出試験を行った。薬物放出濃度は約6か月間有効薬物濃度を維持できた。また、実験的サイトメガロウイルス網膜炎の作成とその治療を目的として、有色家兎にヒトサイトメガロウイルスを硝子体内投与し、実験的にサイトメガロウイルス網膜炎を作成した。サイトメガロウイルス網膜炎の治療薬である、ガンシクロビルを乳酸・グリコール酸共重合体(PLGA)に含有させロッド型に成型し、これを有色兎の実験的サイトメガロウイルス網膜炎の硝子体内に経強膜で挿入・逢着して、治療効果を判定した。サイトメガロウイルス硝子体内投与後、炎症は3週目に最も強くみられたが、治療群は有意に治療効果を認めた(p<0.01)。目的:全身投与された薬剤の眼内移行は血液-眼関門により制限される。そのため薬剤の硝子体内直接投与などが行われているが、硝子体内半減期が短いため、頻回投与が必要となり、感染・出血および網膜剥離などの合併症や患者の苦痛も多くなる。そこで、1回の硝子体内投与で網膜硝子体へ長期間薬剤を持続的に放出できる眼内での薬剤放出制御システムを確立することを目的として検討を進めている。今回、硝子体内に投与されたナノスフェアー(NS)の眼内での動態を生体眼で評価した。対照と方法:有色家兎眼に、粒子径それぞれ2×10^3、200および50nmであるpolystyreneの蛍光色素含有NSを硝子体内に各群5眼づつ直接注入した。対照としてフルオレセインナトリウム水溶液(FN)を注入した。蛍光濃度が10μg/mlとなるよう投与した。NSの眼部各組織への移行をフルオロフォトメトリーにより経時的に測定した。また投与1か月に蛍光顕微鏡によりNSの標的組織と排出路を組織学的に検索した。結果:FNは3日以内に眼内より消失したが(T_<1/2>=7.8±0.7時間)、NSは1か月以上にわたり眼内に存在した(2×10^3nm;T_<1/2>=5.4±0.8日、200nm;T_<1/2>=8.6±0.7日、50nm;T_<1/2>=10.1±1.8日)。また、粒子径が小さいNSほど長期間眼内に残存する傾向が認められた(r=-0.88)。投与1か月にNSは組織学的に網膜内と隅角に認められた。結論:NSを担体とした薬剤の硝子体内投与は、長期間にわたる網膜硝子体への放出制御システムとして有用である可能性が示唆された。
有機結晶・薄膜における中性ーイオン性転移とその制御に関する研究

中性ーイオン性(NI)相転移は、交互積層(DA)型の電荷移動(CT)錯体が、温度や圧力の変化に対して、ほぼ中性の状態から、各分子上に1/2スピンを持つイオン性の状態に変化する現象である。本研究は、NI転移を示すCT錯体、あるいは、NI相境界に近いCT錯体の単結晶・薄膜を作製し、多様な物性の測定を通じてNI転移系の総合的な特徴を明らかにすることを目的とした具体的には、外場(電場、磁場、光、圧力)によって、NI転移および関連する物性の制御を目指した。まず、NI相境界に近いTTFーべンゾキノン系の数種の錯体結晶に対して、圧力印加によって、NI転移が起こることを確認した。これらのCT錯体の高圧下での赤外振動スペクトルの測定によって、単に価数変化だけでなく、NI転移に伴う分子積層構造の変化も明らかにすることができた。これによれば、多くのNI転移は、I相でのスピンー格子相互作用によって、1次元積層構造の2量体化(パイエルス歪)を伴う。I相でのDAの2量体化は、極性を有する強誘電的ドメインを発生し、またそのドメイン壁は、荷電ソリトンとして振舞うことが期待される。この特徴を調べるために、電気伝導度および誘電率の非線形性、温度・圧力依存性、周波数特性などの詳しい測定を、TTFークロラニルを中心に、関連するNI転移系化合物について行った。その結果、電気伝導度は、NI相転移近傍で強く電場強度に依存し、高い電流密度領域では、負性抵抗特性を示す。また誘電率は、低いDC電場に対しては、NI転移点で発散的増大(>10^4)を示すが、その緩和時間は、その逆数が熱活性型になるような強い温度依存性を示し、また非線形性も著しい。一方、パルス光励起によっても分子ドメイン全体の価数の変化を示す強い光誘起スペクトル変化が観測された。これらの特異な現象の多くは、NI転移系に特有な低エネルギー励起の動力学によることが本研究で初めて明らかになった。中性ーイオン性転移(NーI転移)はドナー,アクセプター両分子から成る有機電荷移動錯体が,温度・圧力その他の刺激によってファンデルワールス固体的なほぼ中性の状態からイオン結晶的な状態へ相転移する現象である.本年度の研究計画では,(1)NーI転電を示す電荷移動錯体の試料作製,(2)圧力誘起NーI転移およびNI相の圧力ー温度相図,(3)ソリトン様の荷電素励起の非線形伝導特性,および(4)NーI転移における光励起効果の研究を予定した.このうち(1)(3)については順調に研究が進展し,所期の成果が達成された.また(4)についても既に測定系の整備を終え,現在研究を開始する所に到っている.具体的な経過は以下の通りである.(1)まず試料としてTTFーキノン系の数種の交互積層型電荷移動(CT)錯体の単結晶・薄膜を作製した.(2)次にこれらのCT錯体が,TTFークロラニル以外は温度変化によるNーI転移を起こさないことを確認した.更に圧力下での相転移の可能性を調べるために,高圧下での赤外振動分光測定および可視域の電子スペクトル測定を行い,各物質に特徴的なNーI転移と格子積層のパイエルス変形を見出した.またTTFークロラニルについては同様の測定を低温圧力下でも行い,伝導度測定から得られていた温度・圧力平面での相図に新しい知見を付け加えた.

(3)TTFークロラニル結晶について,NーI転移に関係した温度領域での非線形電気伝導度・負性抵抗現象の詳細な測定を行って,これがNーI転移系に特徴的な現象であることを確認した.またその現象論的および微視的機構のモデルの提案も行った.(4)光励起によって生成される緩和励起種のNーI相転移近傍での挙動とダイナミクスを調べるために,エキシマー励起色素レーザーを用いた光誘起吸収・反射分光系と時間分解測定系の整備を終え,来年度研究計画の重点項目である光誘起相転移の可能性について詳細な実験的検討を行うことが可能となった.中性-イオン性(NI)転移は、温度や圧力の変化に対して、ほぼ中性の交互積層型電荷移動(CT)錯体が、各分子上に1/2スピンを有するイオン性CT錯体に変化するような相転移現象である。本年度はNI転移を示すTTF-クロラニル結晶やNI相境界に近いと考えられるCT錯体を対象とし、このような価数の不安定性に起因する物性とその動的挙動について詳細な研究を行った。まず、NI相転移近傍で、電気伝導度がきわめて強い非線形性を有することを見い出した。この非線形電気伝導は電流制御型であって、更に高い電流密度の場合には、明確な負性抵抗特性を観測することができた。又、適当な外部負荷抵抗を直列に接続することで、温度に依存したヒステリシスループをもつ電流スイッチング現象が現れる。この効果は、種々のCT錯体のでの負性抵抗に対する域値電場の温度依存性から、NI相境界に近いCT錯体に特有な低エネルギー励起種(2量体化イオン性相での荷電ソリトンやNI相転移点近傍でのNIドメイン壁(INDW)など)のダイナミクスに起因すると考えられる。またNI近傍の種々のCT錯体について誘電率の温度・圧力・周波数依存性を測定した。NI相転移点では、巨大(>10^4)な静的誘電率が観測されるが、すべての場合に著しい周波数依存性を示し、その緩和時間(τ)の逆数は典型的な熱活性型の挙動を示す。しかもτ^<-1>の活性化エネルギーと伝導度の活性化エネルギーが多くの錯体で強い相関を示す。また誘電率にも著しい非線型応答が観測されることから、この異常な誘電応答も、束縛ソリトン対、またはNIDW対によると考えられる。又、そのようなNI転移糸に特有な低エネルギー荷電励起種の光注入を目的として、パルスレーザー光励起による過渡的光応答の測定を行った。その結果、スピン格子相互作用において、巨大な光誘起反射スピクトルが観測された。この現象は、I相中での中性ドメイン光生成であることが明らかとなった。
発達障害児者と支援者のためのサポートツールの開発研究

本年度の3つ研究計画(1発達障害児の行動評価システムの開発、2生理心理的手法を用いた認知・脳機能特性の解明、3ソーシャルスキルトレーニングツールの開発)とも、当初目標がほぼ達成できた。1ICTシステム開発については、他システムとの連携・利用の促進につなげるためシステムの各項目をICFコードを用いて標準化した。2について、他者の手の運動を、自身が運動せずに観察するときミラーニューロンシステム(MNS)が活性化しμ波の減衰が起る現象について、見るだけの時と意図的に模倣して見るときとμ波の減衰量を調べ、意図的に模倣して見た場合にμ波の減衰がより強くおきることが分かった。教育現場で動きを見て学ぶ場面で事前の「声掛け」の重要性を示せたといえる。また他者の表情等から意図・感情を読み取って自分の表情を作る場面では、他者の表情と表出する表情が一致する場合は反応速度が早く、不一致の場合は遅いことが知られているが、顔画像から性別を判断して特定の表情を表出する課題場面において、顔面筋電図から表出の反応速度を測定し、顔画像の表情(怒り・幸福・中性)と表出表情(怒り・幸福)の一致度による反応速度の差異を検討した。笑い・怒りとも、中性顔と比較して、一致の場合は早く促進、不一致の場合は抑制傾向がある。分散分析の結果、一致性の主効果が認められ、笑い・怒りとも、一致条件では促進、不一致条件では抑制効果が確認された。3について上記分析結果を事例検討会で検討し,表情スキルトレーニングプログラムの開発を行い、コミュニケーション支援方法を導出した。その他、就労準備プログラムの開発、顔面筋電図を用いた表情表出トレーニングのためのバイオフィードバックを用いたプログラムの開発を行った。これら研究成果は国内外の学会誌等に発表するとともに、発達障害児の学習教室の運営等、地域と連携した実践活動も並行して行い、成果の社会還元を行った。(抄録なし)1.発達障害児者と支援者を支援するためのICTシステム開発について・行動履歴データベースの解析より、子どもの状態の把握が可能となった(スモールステップでの向上がグラフ化される等、可視化による状態把握が可能となった)が、検討会の保護者の意見から、担任との密な連携、やりとりが有効であるのは、小学校低中学年までであり、小学校高学年10歳以上からは、(1)本人の自己理解を促すためのシステムが必要、(2)保護者の学び、成長を支えるシステム(個別ニーズに応じた専門家や支援者との協働による保護者支援体制を個別ケースに応じて組織化するシステム)の必要性が浮かび上がった。上記(1)を実現させるために発達障害者のためのICTを用いた5W1Hを用いたポジティブな記憶を想起させる日記帳システムの開発中。上記(2)を実現させるために、保護者支援を中心とした親の学びを支援する自己創生型の協働型支援システムの開発を行い現在運用中2.新しい検査法による生理的特徴(認知・脳機能)の検討発達障害児の多くでつまづきのある社会的認知能力に焦点をあて、特に模倣行動と、他者の表情、感情の理解、表情表出の能力を測定する課題検査を開発3.ソーシャルトレーニングソフトの開発・1.2.の分析結果を保護者・専門家・支援者と事例検討会で検討し、発達障害児の認知・脳機能の特徴に基づく支援として、発達障害児の苦手な部分を強化するための、相手の表情から感情を推し量ることができるような訓練と状況から援助行動を察することができるようなソーシャルスキルトレーニングソフトの開発を行った1.発達障害児者と支援者を支援するためのICTシステム開発について・学校でICTシステムを用いるためには、担任からの意見で、学校業務の多忙さによりシステムの利用が面倒であることがインタビュー調査により得られ、便利さ、有効性、ユーザビリティを向上させる必要があった。そこで学校でのケース会議や移行支援のとき、個別支援計画の作成が簡単にできるように、システム履歴から時系列の区間データをまとめ、支援者等の関係者にデータを提示しコメントを要求し、多角的な意見を集約した資料を自動で作成する機能の開発を行った。また保護者からの意見から、「本人の自己理解を促すためのシステム」、「保護者の学び、成長を支えるシステム」の必要性が浮かび上がり、本人と支援者との連携を行うシステムのプロトタイプ開発を行った。発達障害児者支援ツールの情報を連携するための共通言語の開発として、発達障害者の生活、行動に関する自然言語にICFコードを付加するためのコード化システムを開発した。2.新しい検査法による生理的特徴(認知・脳機能)の検討発達障害児の多くでつまづきのある社会的認知能力に焦点をあて、イメージによる模倣学習時の脳波特性と、他者の表情、感情の理解、表情表出の能力を測定する課題検査を開発し、脳波、筋電図を用いたコミュニケーション能力を測る実験を行った。3.バイオフィードバックを用いたソーシャルトレーニングツールの開発・1.2.の分析結果を保護者・専門家・支援者と事例検討会で検討し、発達障害児の認知・脳機能の特徴に基づく支援として、発達障害児の苦手な部分を強化するための、バイオフィードバックを用いたソーシャルスキルトレーニングツールの開発を行った。

2について、他者の手の運動を、自身が運動せずに観察するときミラーニューロンシステム(MNS)が活性化しμ波の減衰が起る現象について、見るだけの時と意図的に模倣して見るときとμ波の減衰量を調べ、意図的に模倣して見た場合にμ波の減衰がより強くおきることが分かった。教育現場で動きを見て学ぶ場面で事前の「声掛け」の重要性を示せたといえる。また他者の表情等から意図・感情を読み取って自分の表情を作る場面では、他者の表情と表出する表情が一致する場合は反応速度が早く、不一致の場合は遅いことが知られているが、顔画像から性別を判断して特定の表情を表出する課題場面において、顔面筋電図から表出の反応速度を測定し、顔画像の表情(怒り・幸福・中性)と表出表情(怒り・幸福)の一致度による反応速度の差異を検討した。笑い・怒りとも、中性顔と比較して、一致の場合は早く促進、不一致の場合は抑制傾向がある。分散分析の結果、一致性の主効果が認められ、笑い・怒りとも、一致条件では促進、不一致条件では抑制効果が確認された。3について上記分析結果を事例検討会で検討し,表情スキルトレーニングプログラムの開発を行い、コミュニケーション支援方法を導出した。その他、就労準備プログラムの開発、顔面筋電図を用いた表情表出トレーニングのためのバイオフィードバックを用いたプログラムの開発を行った。これら研究成果は国内外の学会誌等に発表するとともに、発達障害児の学習教室の運営等、地域と連携した実践活動も並行して行い、成果の社会還元を行った。学校と家庭をつなぐ発達障害者支援のケータイシステムについて利用者拡大のための啓蒙啓発活動を行ってきたが、利用者の伸びが少なかった。しかし、その対策を事例検討会などで検討し、保護者の支援、親の学びを支援する協働型、自己創生型システムの開発を行い、現在実運用し有効性を確認している。社会性認知能力を測るため、生理信号(脳波、顔面筋)を用いた課題検査を開発し、大学生の被験者で検査を実施し、課題の有効性を確認できた。上記から得られた知見より、社会性育成のためのソーシャルスキルトレーニングソフトの開発を行い、発達障害児を対象とし事例研究としてソフトウェアの有効性、妥当性の検査を行った。ICTシステムに関しては、ユーザビリティを考慮しながら、開発をスパイラルモデルで行う。脳波など生理信号を用いた課題について発達障害児で検査を行い、有効性、妥当性の確認を行う。社会性育成のためのソーシャルスキルトレーニングシステムの開発を引き続き行い、ICTシステムを用いた行動データ、生理信号を用いた課題検査の結果、ソーシャルスキルトレーニングシステムの学習結果を統合させ、発達障害児の個別ニーズに対応できる統合支援システムを構築する。(抄録なし)
連続して到来する>0.1PeVガンマ線バ-ストの探索

電気回路系や絶対時間測定の誤差において、未だ不本意な点があるが、検出機を設置している屋上を移転させられる可能性があるので、不完全な点は漸次改良することとして、平成元年8月から観測に入った。途中修理のためストップした時期もあるが、2月末までに総有効観測時間は1935.7時間、イベント数は31,750例あり、その平均頻度は16.4/hであった。観測されたTDCのデ-タにTOF法を用い、空気シャワ-の到来方向を定めた。その天頂角の誤差は約2度、方位角は約5度で、この誤差は当初の予期通りである。観測中のモニタ-は、時間当りの到来シャワ-のイベント数をパソコンによるオンライン解析することと、その到来時刻をパソコン画面上に表示することによって行われている。観測された殆どのイベントは平均頻度を中心としてポアソン分布に従うことが確かめらさている。しかし2月末までの観測中、3sigmaを越える例が数例あった(数を明確にしないのは、時間幅に依って異なるため)。更に0.8秒以内に10イベント以上入射した例が1例ある。これらのイベントが異常な現象であることを断定できる解析方法を検討中である。sigma値より大きく離れているイベントと天体現象との関連を調べること、50km以上離れた空気シャワ-観測装置(岡山大および乗鞍山頂)とのコインシデンスを取るためには絶対時間を精度よく決定する必要がある。その絶対時間を原子時計によりμsの精度まで高めること、またNIM/CAMAC回路では、1ms/eventのデ-タ蒐集が限度であるのでこれをディジタル・メモリ-を併用してμsまで接近したイベントを記録できるようにする方策を進めている。この研究の目的は、短い時間感覚(ms以上,数分間)の間に、連続して到来する高エネルギーγ線バーストが存在する可能性を確かめることである。この現象は原始ブラックホールの爆発、超新星爆発、パルサーのスピン・アップ、クォーク・マターの存在などと関連して数例の実験結果が示されているが未だに確認はされていない。近畿大助成金で完成させた5チャンネル(50cm×50cm)のAS検出器は、空気シャワー到来時間測定精度10ms、TOF測定精度10nsである。これを改良するために科研費によってCAMACシステムを導入して、更に4チャンネルの同型のAS検出器を加えて、空気シャワー到来時間測定精度数ms以内、TOF測定精度数nsを目指した。これによって空気シャワーの到来方向を約10度の精度からa few度まで改良し、シャワーの到来時間間隔は数ms以内で測定できる見通しである。現在、AS検出器を屋内に展開して回路の性能を調べつつ、バースト探索の為のデータ収集を始めているが、現象のプリント出力に秒のオーダーを必要とするので、この点を改良しなければならない。尚、学内の部屋の移転が8月までにある予定で、AS検出装置の展開は、それ以後にしないと測定中止をしなければならないから、このときまでに上記の改良を完成し、個々の回路の性能特性を完全に把握しておく予定である。そして平成元年度に1m×1mのシンチレーター4台を加えて観測に入りたい。電気回路系において、未だ不本意な点や、空気シャワ-が飛来した絶対時間の精度など、更に検討し改良せねばならない。これらは漸次改善することとし、一応本格的な連続観測を平成元年8月から開始した。8月17日から9月29日までの第1期、11月27日から12月26日までの第2期と更に談3期観測は続行して2月末までとあり、総有効観測時間は1935.7時間、イベント数は31750例で平均トリガ-頻度は16.4/hであった。

観測によって得られたTDCのデ-タにTOF法を用い、空気シャワ-の到来方向を求め、天頂角の誤差は約2度、方位角は約5度より小さい。これは当初の予期値と一致している。時間当りの到来シャワ-のイベント数をパソコンによるオンライン解析と、到来時刻をパソコン画面上に表示してモニタ-できる。殆どのイベントは平均頻度を中心としてポアソン分布に従うことが確かめられたが、上記の観測中、3sigmaを越える例が数例あった。(デ-タを採る時間幅に依って結果が変わるので解析が難しい)。更に0.8秒以内に10イベント以上入射した例が1例ある。これらのイベントが異常な現象であることを断定できる解析方法を検討中である。装置は安定に動作しているので、漸次改良を加えながら連続観測を続行しているが、sigma値より離れているイベントと天体現象と関連するためには絶対時間を精度よく決定する必要がある。その絶対時間を原子時計によりμsの精度まで高めること、またNIM/CAMAC回路では、1ms/eventのデ-タ蒐集が限度であるのでこれをディジタル・メモリ-を併用してμsまで接近したイベントを記録できるようにする方策を進めている。
難治性前立腺癌におけるアンギオテンシンII受容体阻害剤の抗腫瘍効果に関する研究

前立腺癌細胞におけるVEGFの発現について,2種類の細胞株(LNCaPおよびC4-2)を用いてホルモン抵抗性前立腺癌細胞株C4-2がVEGF産生に関与するのか検討した。その結果,C4-2はホルモン感受性前立腺癌細胞株LNCaPに比べ,有意にVEGFの産生が多く,ATIRの発現も強いことが判明した。また,これらの細胞株において,ATIR阻害剤が直接,抗腫瘍効果を認めるのか,in vitroにおいて検討を行ったところ,24-72hのATIR阻害剤の投与にてもこれら細胞株における細胞増殖に影響を認めなかった。以上から,ATIR阻害剤の抗腫瘍効果は,血管新生阻害が中心であることが示唆された。上記の2種類の細胞株によるヌードマウス皮下腫瘍モデルを確立し,28日後にその腫瘍増殖速度,腫瘍内の微小血管密度(MVD),ATIRの発現の差異等について検討を行った。その結果はin vitroで得られた結果に近似し,ホルモン抵抗性前立腺癌は腫瘍内の血管新生を多く誘導する傾向を認めた。さらに,上記のヌードマウス皮下腫瘍モデルにおいてATIR阻害剤を投与したところ,コントロール群に比して,有意に腫瘍容積が抑制されること,さらには血清PSAも抑制されることが確認された。以上の内容については,The Prostateに近々,publishされる予定である。(3)他癌における検討本研究は前立腺癌を対象としたものであるが,泌尿器科領域の他癌においても同様な現象が認められるのか,検討を加えた。KU19・19の皮下腫瘍モデルをヌードマウスに作成し,同様な検討を加え,膀胱癌においてもATIR阻害剤は血管新生を抑制することにより,抗腫瘍効果を発揮することが証明された。以上の内容については,Clin Cancer Res 12,2888-2893,2006に報告した。前立腺癌細胞におけるVEGFの発現について,2種類の細胞株(LNCaPおよびC4-2)を用いてホルモン抵抗性がVEGF産生に関与するのか検討した。その結果,ホルモン抵抗性前立腺癌細胞株C4-2は感受性細胞株LNCaPに比べ,有意にVEGFの産生が多く,AT1Rの発現も強いことが判明した(第14回泌尿器科分子・細胞研究会,盛岡,2005.2で報告)。また,これらの細胞株において,AT1R阻害剤が直接,抗腫瘍効果を認めるのか,in vitroにおいて検討を行ったところ,24-72hのAT1R阻害剤の投与にてもこれら細胞株における細胞増殖に影響を認めなかった。以上から,AT1R阻害剤の抗腫瘍効果は,血管新生阻害が中心であることが示唆された。次に,in vivoで検討を行った。上記の2種類の細胞株(LNCaPおよびC4-2)によるヌードマウス皮下腫瘍モデルを確立し,28日後にその腫瘍増殖速度,腫瘍内の微小血管密度,AT1Rの発現の差異等について検討を行っている。その結果はin vitroで得られた結果に近似し,ホルモン抵抗性は腫瘍内の血管新生を多く誘導する傾向を認めた。さらに,上記のヌードマウス皮下腫瘍モデルにおいてAT1R阻害剤を投与し,その効果について現在,検討中である。この結果については本年4月米国癌学会(AACR)ならびに第93回日本泌尿器科学会総会で発表する予定である。本研究は前立腺癌を対象としたものであるが,泌尿器科領域の他癌においても同様な現象が認められるのか,検討を加えている。膀胱癌(KU19-19)の皮下腫瘍モデルをヌードマウスに作成し,微小血管密度,AT1Rの発現について検討を行っている。

ホルモン抵抗性前立腺癌細胞株C4-2は感受性細胞株LNCaPに比べ,有意にVEGFの産生が多く,AT1Rの発現も強いことを示した。さらにこれらの細胞株において,24-72hのAT1R阻害剤の投与にても細胞増殖に影響を認めなかった。以上から,AT1R阻害剤の抗腫瘍効果は,血管新生阻害が中心であることが示唆された。次に,上記の2種類の細胞株(LNCaPおよびC4-2)によるヌードマウス皮下腫瘍in vivoモデルを確立し,28日後にその腫瘍増殖速度,腫瘍内の微小血管密度,AT1Rの発現の差異等について検討を行った。その結果はin vitroで得られた結果に近似し,ホルモン抵抗性は腫瘍内の血管新生を多く誘導する傾向を認めた。さらに,上記のヌードマウス皮下腫瘍モデルにおいてAT1R阻害剤を投与し著明な腫瘍抑制効果を認め,この結果については第94回日本泌尿器科学会総会で発表する予定であり,その内容は現在投稿中である。その他,泌尿器科領域の膀胱癌においても同様な現象が認められるのか検討を加えたところ,膀胱癌(KU19-19)の皮下腫瘍マウスモデルでも有意な血管新生を介する腫瘍抑制効果を認め,その内容については,2005年米国泌尿器科学会で発表し,近々論文に掲載予定である。
B細胞の膜結合免疫グロブリン分子と補体の相互作用に関する研究

この研究は、B細胞抗原レセプタ-としての細胞2量体IgM(mIgM)が、抗原受容に際して、分泌型の多量体IgMと同様に、補体を活性化する可能性、及びその結果おこる細胞膜へのC3b沈着が細胞応答の誘導、又は制御に何らかの役割を果たす可能性を調べることを目的としておこなわれた。マウス脾B細胞は、in virroに取り出した時点で、血清中の補体を活性化し、相当量のC3を細胞膜上沈着することが認められた。また、末梢リンパ球や、種々の培養細胞においても同様の現象がみられた。この自発的補体活性化は、C1活性化阻害剤及びトロンビン活性化阻害剤で阻止されず、血清中の補体制堂因子の不足が原因とも考えられなかった。そこで、種々の条件を検討したところ、(1)マウス末梢血リンパ球を赤血球とともに培養する。(2)高比重細胞(静止期リンパ球)を用いることで、ほぼ自発的補体活性化を阻止できることが分かった。こうして得た細胞に種々の抗免疫グロブリン抗体及びマウス新鮮血清を反応させて補体閣性化を調べてみると、(1)抗μ抗体F(ab')_2、抗κ抗体F(ab')_2を反応させることにより約10%の細胞に特異的なC_3沈着がおこること、(2)しかし、抗μ抗体F(ab')_2による細体活性化の誘導は、Mg-EGTAにより60%以上阻害されることが明らかとなり、mIgの架橋による補体活性化に補体古典経路ないし類似の機構が関与していることが示唆された。この補体活性化が、架橋された膜IgM分子そのものによるのか、膜IgMの架橋によって生じたB細胞変化に伴う二次効果によるのか、の疑問の解明は残された課題であるのか、膜IgMと膜IgDに上述の様な機能分離があることは、その生物学的意義を考えると極めて興味深い。β細胞抗原レセプターとしての細胞膜IgM(mIgm)が抗原受容に際して、分泌IgMと同様に補体を活性化して細胞腹にC3bを結合せしめ、そのことが細胞応答の誘導に何らかの役割を果す可能性を調べるべく、研究に着手した。マウス脾β細胞に、抗原代用の抗IgM、F(ab)^'_2でmIgMを架橋、補体を作用させて細胞腹に結合するC3b量を測定したところ、予想反し、mIgM架橋の有無にかかわらず相当量のC3b結合が認められた。新鮮分離Binvivoのβ細胞にはみられない補体活性化態がin vitrolの分離過程で獲得されることが判明した。このことは、in vitroにおけるβ細胞応答の研究結果に重大な疑義を投げかけるものであると考え、その原因究明を急いでいる。現在までに、(1)分離β細胞の補体活性化能はC1活性化阻害剤(NPGB、Mg-EDTA)に影響されず、mIgMが関与する経路によるとは考えられないこと、(2)トロンビン経由の補体活性化でないこと、(3)補体試薬中の補体体御因子の不足が原因ではないこと、が確認された。また、(4)β細胞の変化が低温、NH_4le、ナイロンウール処理等、β細胞分離操作や、分離過程での血漿成分の欠除によらないこと、が確認されている。フローサイトメトリーの結果、(5)分離β細胞は自発的補体活性化能(C3b結合量)においてきわめて不均一であること、(6)抗カッパ鎖抗体F(ab')_2によるmIgMの架橋は、このβ細胞の分布に著明な変化を与えないことを示していた。以上の結果より、β細胞は脾臓より分離される過程で細胞膜機能に重大な変化を受け、C1に媒介されない経路でC3活性化能を獲得するが、その機構として、(イ)脾組織中の細胞間相互作用の消失、(ロ)血流停止時に生成する未知因子、による腹変化の可能性が考えられる。

こうして得た細胞に種々の抗免疫グロブリン抗体及びマウス新鮮血清を反応させて補体閣性化を調べてみると、(1)抗μ抗体F(ab')_2、抗κ抗体F(ab')_2を反応させることにより約10%の細胞に特異的なC_3沈着がおこること、(2)しかし、抗μ抗体F(ab')_2による細体活性化の誘導は、Mg-EGTAにより60%以上阻害されることが明らかとなり、mIgの架橋による補体活性化に補体古典経路ないし類似の機構が関与していることが示唆された。この補体活性化が、架橋された膜IgM分子そのものによるのか、膜IgMの架橋によって生じたB細胞変化に伴う二次効果によるのか、の疑問の解明は残された課題であるのか、膜IgMと膜IgDに上述の様な機能分離があることは、その生物学的意義を考えると極めて興味深い。昨年度の研究実績では、マウス脾細胞をin viterに取り出して血清と反応させると、細胞上での自発的補体活性化がみられた。これを種々の細胞について観察したところ、多くのマウス培養細胞(特にB細胞系統及びマクロファ-ジ系統の細胞)で同様の現象がみられた。なお胸腺細胞では弱く、マウス赤血球ではほとんどみられなかった。代用抗原としての抗免疫グロブリンにより架橋されたB細胞上のmIgが、補体活性化をおこしうるか否かを検討するという本研究課題の所期の目的達成のためには、この自発的補体活性化を最小限におさえることが必要であるが、種々の条件を検討したところ、(1)マウス末梢血リンパ球を赤血球とともに培養する、(2)Percoll gradientにより高比重細胞(静止期リンパ球)を集めて用いる、ことでほぼ自発的補体活性化を阻止できることが分かった。こうして得た細胞に種々の抗免疫グロブリン抗体及びマウス新鮮血清を反応させて補体活性化を調べてみると、(1)拡μ抗体F(ab ́)_2、抗K抗体F(ab ́)_2を反応させることにより約10%の細胞に特異的なC3沈着がみられること、(2)拡δ抗体F(ab ́)_2では全くC3沈着がみられないことが明らかになった。この抗μ抗体F(ab ́)_2によると補体活性化は、(3)試薬中に混在するかも知れないintact IgGの影響によるものではないこと、(4)MgーEGTAにより60%以上の阻害がみられたことから、架橋に用いた抗IgM抗体そのものによる補体活性化ではない、補体古典経路あるいは類似の機構が関与していることが示唆された。この補体活性化が、架橋された膜IgM分子そのものによるのか、B細胞に生じた二次的作用によるのか、については残された課題であるが、膜IgMと膜IgDに上述の様な機能分離があることは、その生物学的意義を考えると極めて興味深い。
フランス憲法・行政訴訟における外国人の権利の展開とＮＰＯの役割

フランス社会ではNPOが法世界にも大きな影響を与えている。GISTI(ジスティ(=移民支援・情報提供団))というNPOは、国務院に数多くの訴訟を提起し、外国人の権利に関する判例形成に大きな貢献をした。この国務院判例における蓄積が、憲法院における外国人の権利の進展にも影響を与えたことが理解できた。特に1978年の国務院判決は、「法の一般原則」を根拠に、国籍保持者のみならず、フランスに合法的に居住する外国人にも「通常の家族生活を営む権利」を承認した。その後もGISTIは30年間に33に及ぶ事件を提訴し、外国人の人権保障に資する判決を得ることに成功した。本年度は、フランス憲法院の1990年代以降の「外国人の人権」に関する判例について包括的に収集・分析を行うとともに、外国人/移民の権利擁護のために訴訟提起等の活動を行ってきたNPOのGISTI(移民情報・支援グループ)の組織編制、活動内容、歴史に関する研究を行った。まず、「外国人の人権」に関する憲法院判例の研究については、フランス憲法判例研究会編(編集代表:辻村みよ子)『フランスの憲法判例II』(信山社、2013年3月発行)において、判例委員として参加し、第II章第1節「外国人の人権」の「解説」等を担当した。1990年代以降、「憲法院は、国家に対する外国人の地位の特殊性を承認する一方、外国人の有する基本権を明らかにする役割を果たしてきた」ということができる。しかし、重要判決である1993年8月12・13日の移民規制法判決が外国人の憲法上の権利を明確化して以降は、21世紀のサルコジ政権の下で「選別的移民政策」に基づく立法が次々と制定され、不法移民やロマの強制送還、テロとの闘争など数々の難問を眼前にして、それに対する憲法院の立憲主義的統制は緩やかになった。人権擁護機関としての憲法院の機能には、疑問符を投げかける学説も生まれており、むしろ、欧州人権裁判所の新たな動向が注目されていることが認識できた。次に、フランスにおける外国人の権利擁護機関であるGISTIがフランス社会において果たしている役割、その組織編制、活動内容および歴史について研究を行った。GISTIが発行した書籍・季刊雑誌のうち、現在入手可能なものすべてを購入し、図書館に寄贈するとともに、フランス・パリ市にあるGISTI事務所を訪問し、元代表でフランス公法・外国人法の権威であるパリ第10大学名誉教授のD・ロシャック氏らにインタビュー調査をおこなった。それにより、フランス型アソシアシオンの特徴を認識することができた。1.本研究は、フランス第五共和制下の移民政策および法制度の推移、外国人の権利をめぐる憲法院・国務院の諸判決およびフランス憲法学説の展開を、移民の権利擁護団体・GISTIの活動に焦点を当てて考察することを目的とする。1978年に外国人の権利に重要判決(GISTI判決)を国務院から引き出したこのNPOは、フランスにおける外国人の権利発展に大きな影響を与えていることを、インタビュー調査、文献研究、判例研究によって明らかにした。2.研究最終年度の研究活動として、パリ及びストラスブール5日間の調査を実施した。国際人権をめぐる法状況および外国人・移民の権利について、国際人権研究所長・元欧州人権裁判所所長のジャン=ポール・コスタ氏、エヴリ=ヴァル・デッソンヌ大学准教授のセルジュ・スラマ氏をはじめ、研究者・識者ら7名と意見交換を行った。また、GISTI発行の最新の文献を大学図書館に網羅的に所蔵し、GISTIが関わった判例を中心に文献研究を行った。3.研究期間全体を通しての成果:平成23・24・25年度のフランスでのインタビュー調査、文献調査を通して、1フランスにおける移民政策および外国人をめぐる法状況の展開、2GISTIの創設、歴史、組織、移民支援の活動の具体的内容、3〈Ferrandiz Gil Ortega事件>1974年7月23日国務院判決以降、GISTIおよびGISTI構成員が関わってきた30を超える行政訴訟(外国人・移民の権利をめぐる訴訟)の具体的内容を明らかにした。移民支援のNPOの役割という観点からフランスの法世界を考察することにより、<フランス型人権アソシアシオン>の機能を解明することができた。今後、学会発表、研究雑誌への投稿、ホームページへの掲載等を通じ、研究成果を還元していく。現在、我が国では「多文化共生社会」の実現が重要課題の一つとして位置づけられている。<グローバル化>が進展する現在、移民の定住化を前提とした議論を行い、法整備を行うことは避けられない。しかし、「共に生きる社会」の構築は垣根なしに困難な課題であり、英米型コミュノタリズムに基づく多文化主義モデルと異なるフランス型社会統合モデルも、積極面のみならず、様々な課題を露呈させてきた。

そこで、本研究は3年の研究期間を通じて、(1)この30年間のフランスの移民政策および法制度の推移、憲法院によるそれらに対する立憲的統制、憲法院・国務院の諸判決において明らかにさてきた外国人の諸権利の諸内容、それらに対する憲法学説の評価など、第5共和制憲法の下での外国人および移民の法/権利の状況を公法学的観点から明らかにすること、(2)さらに、1978年に外国人の権利に重要判決(GISTI判決)を国務院から引き出した移民の権利擁護団体・GISTIの活動に焦点を当て、このNPOがフランスの法世界に与えている現実の役割や影響を分析・考察していくことを課題としている。国務院の幹部で憲法院事務総長でもあったB・ジュヌヴォワ氏も、このNPOが数多くの訴訟を提起して判例形成に寄与してきたことを大いに評価し、さらにGISTIの企画への参加は弁護士の義務的研修プログラムとなるなど、法曹養成という観点からも注目される。本研究の一年目となる本年度は、1980年1月10日のボネ法以降、2011年6月12日のベッソン法に至る30年間のフランスの移民法制の史的展開を、国立移民史博物館を見学して入手した資料のほか、法案審議や憲法院における違憲審査の内容を文献調査することによってまとめるとともに、現在の「選択的移民」をスローガンとする法制度の下、受入統合契約の実態や外国人医療労働者の実情について現地でインタビューするなどして調査した。本年度の研究成果としては、フランスにおける外国人の権利擁護のために重要な役割を担っているGISTIに関する研究を進展させることができた。その組織編制、活動内容、歴史的展開について、文献研究によってだけでなく、GISTI事務所でのインタビュー調査によってその詳細について明らかにできたことが大きな前進面である。とりわけ、1GISTI発足から現代までの史的展開、2フランス国務院トップによってGISTIの活動が高く評価されていることの理由(とりわけ、1978年国務院「GISTI判決」をはじめ、これまでGISTIが直接的または間接的に関与してきた国務院判決のリストを入手できたこと)、3弁護士の司法修習や研修機関として活用されていることの意義、4GISTIが活動を行う上での事業収入や補助金などの収支状況等の知見を得ることができた。これら諸点から、アングロサクソン型(たとえば、アムネスティ・インターナショナル等)とは異なる「フランス型アソシアシオン」の諸特徴が存在することを認識することができた。NPOが公共空間を支える「フランス・モデル」ともいうべき状況については、紀要論文として現在執筆中である。さらに、憲法院における外国人の権利の展開については、2012年12月の移民政策学会冬季大会での報告、および共著(フランス憲法判例研究会編(編集代表:辻村みよ子)『フランスの憲法判例II』(信山社、2013年3月発行))において、発表の場を得ることができた。もっとも、EU統合が進展する現在のフランスにおいて、「外国人の人権」に関する公法学的研究を進める際には、フランス国内の国務院判決の研究はもちろんのこと、GISTIが関与するヨーロッパ人権裁判所の判例についてもフォローする必要がある。これら二点については、現時点で研究がほとんど未着手であり、反省材料である。
広汎性発達障害に併存する気分障害の早期発見のための投影法に関する検討

【研究目的】広汎性発達障害(PDD)児に併存した気分障害を早期に検出できる,投影法による心理検査バウムテストの指標を明らかにすることを目的とした.【研究方法】愛媛大学医学部附属病院精神科を受診したPDD児27名(M : F=22:5,平均10.0±2.6歳)と適応障害(AD)児24名(M : F=3:21,平均13.4±1.9歳)を対象に,バールソン児童用抑うつ性尺度(DSRS-C)とバウムテストを実施した.対象を1全PDD児と全AD児2主治医が抑うつ状態ありと判断したPDD児11名とAD児18名3主治医が抑うつ状態ありと判断したPDD児11名とないと判断したPDD児16名に群別し, DSRS-C得点とバウムテストの表現特徴について比較検討した.【研究成果】1PDD群とAD群の比較DSRS-C得点の総点の平均値はAD群で有意に高値だった.バウムテストではPDD児群に発達指標項目の出現総数,幹下直,幹上直項目が有意に多かった.2PDD(抑うつ+)群とAD(抑うつ+)群の比較DSRS-C得点の平均値はAD(抑うつ+)群で有意に高値だった.バウムテストでは,臨床心理士による印象評定で両群に有意差はなかったが,筆圧の変化がPDD(抑うつ+)群で有意に多かった.3PDD(抑うつ+)群とPDD(抑うつ-)群の比較DSRS-C得点の総点の平均値は両群で有意差はなかった.PDD(抑うつ+)群でバウムテストの筆圧変化と,気分の落ち込みの指標の総数が有意に多かった.【考察】PDD児の抑うつ状態はAD児のそれと比して,自記式抑うつ尺度DSRS-Cより,投影法であるバウムテストにおいて,より検出される可能性が示された.PDD児では発達指標が出現する可能性があるものの,バウムテストの指標,筆圧の変化および気分の落ち込みの指標が, PDD児の抑うつ状態の検出に有用な指標となると思われた.【研究目的】広汎性発達障害(PDD)児に併存した気分障害を早期に検出できる,投影法による心理検査バウムテストの指標を明らかにすることを目的とした.【研究方法】愛媛大学医学部附属病院精神科を受診したPDD児27名(M : F=22:5,平均10.0±2.6歳)と適応障害(AD)児24名(M : F=3:21,平均13.4±1.9歳)を対象に,バールソン児童用抑うつ性尺度(DSRS-C)とバウムテストを実施した.対象を1全PDD児と全AD児2主治医が抑うつ状態ありと判断したPDD児11名とAD児18名3主治医が抑うつ状態ありと判断したPDD児11名とないと判断したPDD児16名に群別し, DSRS-C得点とバウムテストの表現特徴について比較検討した.【研究成果】1PDD群とAD群の比較DSRS-C得点の総点の平均値はAD群で有意に高値だった.バウムテストではPDD児群に発達指標項目の出現総数,幹下直,幹上直項目が有意に多かった.2PDD(抑うつ+)群とAD(抑うつ+)群の比較DSRS-C得点の平均値はAD(抑うつ+)群で有意に高値だった.バウムテストでは,臨床心理士による印象評定で両群に有意差はなかったが,筆圧の変化がPDD(抑うつ+)群で有意に多かった.3PDD(抑うつ+)群とPDD(抑うつ-)群の比較DSRS-C得点の総点の平均値は両群で有意差はなかった.PDD(抑うつ+)群でバウムテストの筆圧変化と,気分の落ち込みの指標の総数が有意に多かった.【考察】PDD児の抑うつ状態はAD児のそれと比して,自記式抑うつ尺度DSRS-Cより,投影法であるバウムテストにおいて,より検出される可能性が示された.PDD児では発達指標が出現する可能性があるものの,バウムテストの指標,筆圧の変化および気分の落ち込みの指標が, PDD児の抑うつ状態の検出に有用な指標となると思われた.