hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本と中国の<高度経済成長期のメディアと表現>に関する多角的研究

本研究では、高度経済成長期というものを、政治、社会、経済のドラスティックな変化という側面からだけでなく、様々なメディアを通じて流布された「表現」のレベルから再検証することを目的として始められた。17年度の研究により、メディアの繁栄により現出された高度経済成長期渦中の日本の一般大衆の像については、ある程度具体的なイメージを得ることができたのを踏まえ、18年度では役割分担に従いながら相互批評を重ねる中で、各メンバーが論稿を纏め上げる作業を中心に進められた。各メンバーの研究成果は、平成19年9月に玉川大学出版部より刊行された『高度成長期クロニクル』にて公表された。また、平成18年9月には研究協力者である王成氏(中国・首都師範大学教授)の働きかけ、および日本の国際交流基金の協賛によって、北京の首都師範大学にて国際シンポジウム「中日高速経済増長期的媒体与表現学木研討会」が開催され、メンバー全員が口頭発表する機会を得たことで中国の高度経済成長期をめぐる諸問題についての認識が深まり、中国人研究者とも活発な意見交換を行うことができた。そこで得られた中国側研究者との交流により、前掲書の中に中国の高度経済成長期の文化状況に関する中国側研究者の論文を収録することが可能となった。総じて、高度経済成長がそこに生活する人々や社会全体に与える影響は、日本、中国といった国境を越えた普遍性をはらんでおり、文学や音楽をはじめとするメディア表現を分析することでその問題性が明らかになることが確認された点に、この研究の意義を位置づけることができると考える。福岡、東京に散らばるメンバーは研究実施計画にのっとり、役割分担領域に関する基礎的なデーター収集を行った。また、7月、11月、2月、3月には、各自得られた成果を元にして研究会を行い、そこで交わされた相互批評により、研究全体の方向性を確認することが出来たと考えている。現段階で、渡辺はベストセラーとなったにもかかわらず、小林秀雄「考へるヒント」をめぐって当代の評壇から言及が少ない点を梃子として、その当時の一般読者の実像について考察中である。石川は、「大学」をめぐる当代の言説を詳細に調査し、現在から当代を回想したところに立ち上がる懐古趣味的な思い出を拒絶して、リアルに時代を再現すべく、さらにジャンルを広げて調査を継続している。藤井は「内向の世代」の作家たちが注目を浴びた当時、その裾野領域にあった同人系雑誌の動向を洗い出す中で、特に総評系と国鉄系の同人雑誌に着目し、それらの小説の題材が変容していく過程の背後に高度経済成長期の影を追っている。瀧田は、当代の日本の流行音楽の変容過程をカバーポップス以後、日本の歌謡曲が洋楽の影響を受け、若者向けとして分化していく過程からフォークとロックの確立していく時期としてとらえ、それを基盤として高度経済成長期を迎えている現在の中国の流行歌との偏差をあぶりだそうと試みている。総じて本研究では、高度経済成長期の渦中の一般大衆の像を描き出していく方向に向かっており、当初の目論見がより具体化されていったことが、この1年の成果であったと考える。今後、中国の現状との比較を本格化させていく必要があり、その一貫として、研究協力者として様々な情報を提供してくれている王成氏を、北京に訪問することを18年度は計画している。17年度の研究により、高度経済成長期渦中の日本の一般大衆の像については、ある程度具体的なイメージを得ることができたのを踏まえ、18年度では各メンバーが前年度に蓄積したものを現在高度経済成長の真っ只中にある中国の現状と比較することを中心に作業が進められた。

平成19年9月には研究協力者である王成氏(中国・首都師範大学教授)の働きかけ、および日本の国際交流基金の協賛によって、北京の首都師範大学にて国際シンポジウム「中日高速経済増長期的媒体与表現学術研討会」が開催され、メンバー全員が口頭発表する機会を得たことで中国の高度経済成長期をめぐる諸問題についての認識が深まり、中国人研究者とも活発な意見交換を行うことができた。このシンポジウムでは2日間にわたって日本と中国から合計20人あまりの研究者が参加し、中国における村上春樹の受容、「紅学」の大衆化とマスメディア、中国における社会派推理小説、流行歌のゆくえ、中国と西洋のカルチャー衝突、消費時代における中国の人文科学と民族主義、高度経済成長期における国民所得分配と平等意識のなどのテーマで中国側研究者から口頭発表が行われた。また本共同研究のメンバーは、藤井が基調講演を行い、渡辺・石川・瀧田の三名は、各自の研究テーマに則した口頭発表を行った。このシンポジウムでの経験と、5月、7月、12月、3月に行われた研究会にて交わされた相互批評から、メンバーは、高度経済成長がそこに生活する人々や社会全体に与える影響は国境を越えた普遍性をはらんでおり、文学や音楽をはじめとするメディア表現を分析することでその問題性が明らかになるという実感を得ることができた。本研究により得られた成果は、平成19年9月に玉川大学出版部より刊行予定の『高度成長クロニクル』(仮題)にて公表される予定である。
散在する仏教遺跡群と周辺地域に対する包括的な保全計画のあり方に関する研究

本研究では、主に現地調査と文献調査により、ルンビニおよび周辺地域(インド北部を含む)における1仏教遺跡の成り立ち、2これまでの保全の取り組み(国連主導のもと1970年代に丹下健三が立案したマスタープランの進捗状況と都市計画及び建築許可に関する実態)とその評価、3仏教遺跡が直面する現代の課題を明らかにした。上記で得られたルンビニ地域の近代における形成史、周辺に散在する遺産群の特性の把握、遺産周辺地域の自然的・文化的景観と住居等の建造物の類型化、さらに既存の国内法を踏まえた課題の考察を踏まえ、仏教遺跡および周辺に関する包括的な保全計画のあり方として包括的保全手法を構築した。仏教遺跡は考古学的保全の対象となっているが、遺跡周辺を含む包括的な地域保全計画の取り組みは遅れている。本研究の対象地であるルンビニはネパール西部に位置し、ブッダ生誕の地として知られ、周辺にも多くのブッダ関連遺跡や自然的景観が残っており、1997年に世界遺産に登録され_一定の遺跡保全が行われている。ルンビニ周辺地域仏教遺跡の実態と、現地の法体系を踏まえた保全計画を調査し、単体の保全に留まらない、アジア地域における仏教遺跡を中心とした地域保全計画の方法論を明らかにすることを目的としている。平成24年度は、主として現地調査および文献調査を行い下記の3点について明らかにした。第一に、ルンビニおよび周辺地域(インド北部を含む)における仏教遺跡の成り立ちをUNESCOおよびネパール政府考古学局、国際専門家からの情報提供および現地調査をもとに、ブッダの生誕および生涯に関する遺跡、仏教に関連する王朝等の遺跡などに関して整理した。第二に、ルンビニにおけるこれまでの保全の取り組みを明らかにし、その評価を行った。特にネパール国内法、国連主導のもと1970年代に丹下健三が立案したマスタープラン(丹下プラン)の進捗状況、都市計画及び建築許可に関する実態を明らかにした。第三に、ルンビニ周辺地域が直面する現代の課題を、現地調査をもとに明らかにした。特に観光客の増大やそれに伴う観光施設の建設による文化的景観の喪失、観光開発の圧力、信仰上の理由による寄進などによる現状変更の実態を明らかにした。本研究は以下の4つの研究分野から成っている。すなわち、1ルンビニおよび周辺地域における仏教遺跡の成り立ちと現状把握、2これまでの保全の取組とその評価、3仏教遺跡が直面する現代の課題分析、4仏教遺跡および周辺に関する包括的な保全計画のあり方の研究、である。このうち、1は主として平成24年度に終了しているほか、2および3に関する予備的な調査を行った。平成25年度においては2および3に関して、集中的な調査を実施したほか、4に関して,予備的な調査を行った。具体的な内容は以下の通りである。2に関して、ネパールの国内法においてルンビニの保全整備を効果的に実施する施策に関して、ユネスコネパール事務所ならびにネパール政府考古学局への実態調査を実施し、現在進行中であるアジア開発銀行による観光関連の融資事業の影響が大きく、これをいかに保全整備に活用できるかという計画フレームの作成が重要であることを各関係者が一様に理解し、そのための調整を本研究と平行して始めていること。そのための調整役を東大チームが担っていることによって、おおきく保全整備の推進に実質的に貢献していることを明らかにした。また、ルンビニ周辺地区に間知る同様の取組については、実態調査を開始したが、ユネスコの日本信託基金による第二期事業の開始が当初予想の平成25年7月から1年ほど遅れることとなり、詳細の調査は次年度へ持ち越しとなった。3に関して、ルンビニ及び周辺地域の市街地開発の状況に関しては、包括的な状況把握がおこなわれ、インド国境からの工業生産品製造の圧力が高く、環境問題が発生していることが明らかとなった。インフラ整備に関しては、アジア開発銀行の融資事業の進捗に伴い、沿道の市街化が東側より徐々に進行している様子が明らかとなった。本研究は以下の4つの研究分野から構成されている。このうち、平成24年度には主として1を実施したほか、2および3に関する予備的な調査を行った。特に2に関して、ネパールの国内法においてルンビニの保全整備を効果的に実施する施策に関して、ユネスコネパール事務所ならびにネパール政府考古学局への実態調査を実施し、現在進行中であるアジア開発銀行による観光関連の融資事業の影響が大きく、これをいかに保全整備に活用できるかという計画フレームの作成が重要であることを明らかにした。平成26年度には、4を実施した。

ただし、ルンビニ周辺地区に存在する100を超える仏教遺跡の全体としての把握は、ユネスコの日本信託基金による第二期事業の開始が当初予想から1年遅れの平成26年7月から開始されたため、実態把握の途中段階で1年ほど中段を余儀なくされ、詳細の調査は次年度へ持ち越しとなった。4に関して、ルンビニの中心地区から開始された公庫調査が西のカピルバストゥ地区に移動してイギリスチームによって平成25年度より開始され、現状では、保全計画立案の基礎的な情報が徐々に明らかになりつつあるところである。特に追う中中心部でのグリッド上の道路遺稿が発見され、これを基礎とした導線ネットワークの立案に取りかかっているところである。また、東部のラーマグラマ地区に関しては、ユネスコの予算措置の影響を受け、平成27年度から28年度にかけて、科学研究費とは別途に、日本信託基金の資金を利用して調査研究を継続させる予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年8月に実施したルンビニ及び周辺地域に関する現地調査が順調に行われたため、作業を予定通り進めることが出来たため。ユネスコの第1期事業が平成25年7月までであり、そのためにネパール政府考古学局もまた、カウンターパートのイギリス、イタリアのチームも日程的な最終目標が設定されたため、作業の落ちこぼれがなくなったからである。ただし、平成25年7月以降は、それぞれの構成メンバーは、独自予算での作業を実施しなければならず、研究作業自体は進んでいるものの、各チーム間のコーディネート作業が必ずしも順調ではなくなっている。しかし、日本チーム内では本研究目標を達成するための自律的な研究作業には支障を来しているわけではない。むしろ、ネパール政府考古学局側に資金的余裕が乏しいため、現地スタッフに余力がないことがやや問題となっている。平成25年度は平成24年度の成果のとりまとめと、仏教遺跡および周辺に関する包括的な保全計画の樹立に向けて、保全対象の抽出と保全手法の検討を行う。平成26年度は、包括的な保全計画の在り方に関して、その実効性を明らかにしつつ、提言を行う予定である。平成26年度は研究の最終年度であるので、4つの研究分野のうち、4の仏教遺跡および周辺の関する包括的な保全計画のあり方研究を行う予定である。その成果として、ルンビニを含む広域の保全計画の提案をおこない、その中の重要地区の具滝的な保全整備施策を提案する予定である。そのために、平成25年度においてインド国内の主要仏教遺跡3箇所の予備調査を行った。その成果を活かし、さらにブータン国内の主要仏教遺跡の保全整備施策も参考にしつつ、ルンビニ広域圏の保全整備計画を提案し、それを一般化した散在する仏教遺跡群を面として保全整備するための方法論の確立を目指す。ルンビニ及びインド北部への現地調査を3人で2回実施する予定である。同時に資料収集を行うための経費を見積もっている。
c-Met/HGFレセプターを介した傷害認識-再生駆動システムの解析

傷害の察知と連携するc-Met/HGFレセプターのunfunctional(無傷)⇔functional(傷害)の機能変換機構の解明は、傷害組織特異的な再生駆動ならびに停止機構の解明につながるものと考えられる。本研究はc-Metレセプターの負の制御域(juxtamembrane領域)の欠失や領域内アミノ酸変異を導入したc-Metレセプター発現細胞を用いて、c-Metレセプター機能のON⇔OFF変換機構を生化学的に解明するとともに、傷害察知を介したc-MetレセプターのON⇔OFF変換の意義を遺伝子改変動物を用いて解明することを目的としている。1.c-Metレセプターのjuxtamembraneドメインを介した機能制御:c-Met/HGFレセプターのjuxtamembrane領域がc-MetのON⇔OFF機能変換に関与するものと推察した。そこで、1)リン酸化されたSer1002を認識する特異抗体の作成、2)Ser1002をAlaなどに置換したものやjuxtamembraneを欠質したc-Metを発現する細胞の樹立、3)HGF刺激による変異c-Metの活性化制御などの研究を行った。その結果、通常のc-MetはHGF刺激により急速な分解、一過的なチロシンリン酸化が引き起こされるのに対して、juxtamembraneを欠くc-MetではHGF刺激による分解が認められず、c-Metの活性化が長期に及ぶことが明らかとなり、これら結果から、juxtamembrane領域がc-Metの負の調節機能に関与する領域であることが示唆された。2.遺伝子改変動物を用いたc-MetのON⇔OFF機能変換の生理的意義の解析:Juxtamembraneを欠くc-Metを組織特異的に発現するノックインマウスを用いてON⇔OFF機能変換の生理的意義を明らかにする目的で、juxtamembrane領域をコードするexon14を欠質したc-Met遺伝子を相同組み換えにより導入されたES細胞を得た。現在、ノックインマウスの作成を急いでいる。
環境可変空間における異種金属クラスターの精密合成と機能制御

分子性金属酸化物であるポリオキソメタレートの特異な配位性空間を利用して、複数種の金属を精密配列した希土類金属および遷移金属多核構造を合成することに成功した。これらの多核構造体はルイス酸・塩基触媒特性や単分子磁石特性などの優れた分子特性を示し、原子レベルで構造や構成元素を設計することで機能制御できることを見出した。本研究では、分子性金属酸化物の特異な配位性空間を利用した異種金属多核クラスターの精密合成と、触媒特性や磁気特性などの機能制御を行うことを目的としている。昨年度までに、希土類金属二核構造の合成と、それらのルイス酸・塩基触媒特性、単分子磁石特性を明らかにした。本年度は、昨年度得た知見に基づいて、段階的な金属導入法を利用したジスプロシウムイオンー希土類金属イオン(ユウロピウム、イッテルビウム、ルテチウム)の異種二核構造および遷移金属多核構造の合成法をそれぞれ確立し、磁気特性の制御を行うことを目指した。有機溶媒中でシリコタングステートの配位サイトに二種類の希土類金属イオンを段階的に導入することで、ジスプロシウムイオンー希土類金属イオンからなる異種二核構造を合成することに成功した。交流磁化率測定の結果、これらの二核構造が単分子磁石特性を示すことを見出した。また、ジスプロシウムイオンに隣接して導入される希土類金属イオンのイオン半径を変えることで磁気異方性が変化し、ユウロピウムイオンを導入した場合に最も高い活性化障壁を示すことを明らかにした。さらに、同様の段階的な金属導入手法を利用して、遷移金属からなる異種多核構造を合成し、構造に応じて単分子磁石特性を制御することに成功した。本申請研究では、分子性金属酸化物であるポリオキソメタレートが有する配位性空間を利用して、異種金属からなる多核クラスターの合成と機能制御を行うことを目的としている。本年度は、(1)2つのシリコタングステートにサンドイッチされた希土類金属二核構造体の合成と、(2)これを用いたルイス酸・塩基触媒、単分子磁石の開発を行うことに成功した。種々の希土類金属二核構造をもつシリコタングステートが、トリメチルシリルシアニドを用いたカルボニル化合物のシアノシリル化反応の優れた触媒であることを見出した。単結晶X線構造解析および各種分光分析の結果、この高活性の要因は、希土類金属イオンと高い負電荷を持つシリコタングステートがそれぞれ同一分子上におけるルイス酸・塩基点として機能し、カルボニル化合物とトリメチルシリルシアニドを活性化できるためであることが示唆された。導入する希土類金属のイオン半径が大きいほど活性が向上し、ネオジム二核構造体が最も高い触媒活性を示した。また、ジスプロシウム二核構造体は、金属間の架橋配位子の形成と除去により、可逆にオン・オフ制御が可能な単分子磁石挙動を示すことを見出した。さらに、ジスプロシウムと種々の希土類金属からなる異種二核構造体の選択的な合成法を開発し、金属種に応じて単分子磁石の磁化反転の活性化障壁を制御することに成功した。ポリオキソメタレートを用いて、様々な種類の金属多核構造を効率的に合成する手法の開発に成功し、さらに、新たな触媒特性や磁気特性を見出すことができたため。ポリオキソメタレートからなるナノ空間を利用して2種類以上の金属イオンからなる異核構造の合成と機能開発を進めていく。(1)2種類以上の遷移金属からなる多核構造、(2)遷移金属と希土類金属からなる多核構造の合成を行うことを予定している。特に、ステップワイズに金属を導入する手法を用いて、空間内における金属配列を設計することで磁気的相互作用の制御を行い、単分子磁石としての性質の発現・制御を行う。計画変更で若干の残額が発生したが、次年度の試薬購入などの物品費として使用する予定である。
廃棄物系バイオマスからのエネルギー生成と窒素除去のハイブリッドシステムの開発

本研究の目的はエネルギー回収と低炭素化に対応する革新的廃棄物系バイオマス利活用システムを開発しようとするものである。廃棄物系バイオマスからの効率的メタン生成と発酵液の低炭素型高度処理を同時に実現するために、新規前処理ユニット、嫌気性膜分離反応槽を用いたメタン発酵ユニット、担体添加型一槽式ANAMMOXを用いた窒素処理ユニットを含む新規ハイブリッドシステムを開発する。具体的には、次の研究項目に取り組む予定:(1)バイオマスの分解を促進する前処理ユニットの研究、(2)AnMBRによる可溶化バイオマスのメタン生成の効率化、(3)担体添加型一槽式ANAMMOXを用いたメタン発酵消化液の高度処理、(4)システム評価と応用検討。この一連の研究を通して物質収支、エネルギー収支だけでなく、LCA評価も解析して、新しいシステムのエネルギー回収や低炭素化効果を明らかにする。平成30年度は中温条件で余剰汚泥を含む実廃棄物(4種類)の混合物を用いて嫌気性MBRの立ち上げを行い、混合メタン発酵の安定した処理が可能であるかどうかについて評価を行ったとともに、設計データを得た。AnMBRによる処理実験では、HRT30, 10, 5および3.5日の条件における流入CODのメタンへの変換率はそれぞれ、80%, 67%, 56%および46%であった。余剰汚泥を多く含む混合メタン発酵では、HRTを5日以下に短縮しない方がよいと考えられる。バイオガスの生成量は、HRT30, 10, 5および3.5日の条件に対応して、0.71, 0.62, 0.58, 0.46 L/投入g-VSであり、HRTの短縮に伴い顕著に減少したので、10日ぐらいが適切と考えられる。HRT5日におけるバイオガスの組成として、メタン(CH4)が57%、二酸化炭素(CO2)が33%,硫化水素(H2S)が1900ppmであった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には、次の研究項目に取り組む予定:1.バイオマスの分解を促進する前処理ユニットの研究、2.AnMBRによる可溶化バイオマスのメタン生成の効率化、3.担体添加型一槽式ANAMMOXを用いたメタン発酵消化液の高度処理、4.システム評価と応用検討。平成28年度研究は嫌気性膜分離法による廃棄物のメタン発酵の評価に焦点を絞り、実験装置を組み立て、破砕した生ごみを用いた連続実験を行い、水質浄化性能、メタン生成および膜分離機能に及ぼす滞留時間の影響を把握した。具体的には、室内メタン発酵装置を35°Cで運転し、水理学的滞留時間(HRT)を30日から10日まで段階的に変化させて、有機物の分解、バイオガスの生成量と組成、分離膜のろ過能力と洗浄頻度などにおよぼすHRTの影響を検討することで、要素技術である嫌気性膜分離メタン発酵法の基本的性能を把握した。特に膜分離を用いた嫌気性微生物濃度とSRT制御によりバイオメタン回収の増加を促進することができた。膜透過水のCOD濃度が300-500mg/L,NH4+-N濃度が700-900mg/L,メタン生成率が0.3-0.33 LCH4/g-投入CODのよい処理成績が得られた。本研究の目的は廃棄物系バイオマスからの効率的メタン生成と発酵液の低炭素型高度処理を同時に実現するための革新的廃棄物系バイオマス利活用システムを開発しようとするものである。全体システムは新規前処理ユニット、嫌気性膜分離反応槽を用いたメタン発酵ユニット、担体添加型一槽式ANAMMOXを用いた窒素処理ユニットを含む。平成28年度では、嫌気性膜分離法による廃棄物のメタン発酵の評価に焦点を絞り、実験装置を組み立て、破砕した生ごみを用いた連続実験を行い、水質浄化性能、メタン生成および膜分離機能に及ぼす滞留時間の影響を把握したので、当初計画した目標はおよそ達成できた。

平成28年度研究は嫌気性膜分離法による廃棄物のメタン発酵の評価に焦点を絞り、実験装置を組み立て、破砕した生ごみを用いた連続実験を行い、水質浄化性能、メタン生成および膜分離機能に及ぼす滞留時間の影響を把握した。具体的には、室内メタン発酵装置を35°Cで運転し、水理学的滞留時間(HRT)を30日から7.5日まで段階的に変化させて、(1)有機物の分解、(2)バイオガスの生成量と組成、(3)分離膜のろ過能力と洗浄頻度などにおよぼすHRTの影響を検討することで、要素技術である嫌気性膜分離メタン発酵法の基本的性能を把握した。平成29年度はAnMBRによる可溶化バイオマスのメタン生成の効率化について連続実験による検討を行ったとともに、後続アナッモクスプロセスの構築を行った。特にCOD/N比による影響を把握した。その結果、COD/N比が0.8以下の条件において一槽式アナッモクスが良好に維持できることを把握した。本研究の目的は廃棄物系バイオマスからの効率的メタン生成と発酵液の低炭素型高度処理を同時に実現するための革新的廃棄物系バイオマス利活用システムを開発しようとするものである。全体システムは新規前処理ユニット、嫌気性膜分離反応槽を用いたメタン発酵ユニット、担体添加型一槽式ANAMMOXを用いた窒素処理ユニットを含む。平成28年度では、嫌気性膜分離法による廃棄物のメタン発酵の評価に焦点を絞り、実験装置を組み立て、破砕した生ごみを用いた連続実験を行い、水質浄化性能、メタン生成および膜分離機能に及ぼす滞留時間の影響を把握したので、当初計画した目標はおよそ達成できた。本研究の目的はエネルギー回収と低炭素化に対応する革新的廃棄物系バイオマス利活用システムを開発しようとするものである。廃棄物系バイオマスからの効率的メタン生成と発酵液の低炭素型高度処理を同時に実現するために、新規前処理ユニット、嫌気性膜分離反応槽を用いたメタン発酵ユニット、担体添加型一槽式ANAMMOXを用いた窒素処理ユニットを含む新規ハイブリッドシステムを開発する。具体的には、次の研究項目に取り組む予定:(1)バイオマスの分解を促進する前処理ユニットの研究、(2)AnMBRによる可溶化バイオマスのメタン生成の効率化、(3)担体添加型一槽式ANAMMOXを用いたメタン発酵消化液の高度処理、(4)システム評価と応用検討。この一連の研究を通して物質収支、エネルギー収支だけでなく、LCA評価も解析して、新しいシステムのエネルギー回収や低炭素化効果を明らかにする。平成30年度は中温条件で余剰汚泥を含む実廃棄物(4種類)の混合物を用いて嫌気性MBRの立ち上げを行い、混合メタン発酵の安定した処理が可能であるかどうかについて評価を行ったとともに、設計データを得た。AnMBRによる処理実験では、HRT30, 10, 5および3.5日の条件における流入CODのメタンへの変換率はそれぞれ、80%, 67%, 56%および46%であった。余剰汚泥を多く含む混合メタン発酵では、HRTを5日以下に短縮しない方がよいと考えられる。
PPARγの内因性リガンドの精製と同定

チアゾリジン誘導体は脂肪細胞に発現しているPPARγに働きかけ脂肪細胞への分化を亢進し、in vivoでインスリン抵抗性を改善する。新たなチアゾリジン誘導体であるKRP-297をZucker fattyラットに投与するとBRL-49,653とは対照的に肝臓においてZucker fattyラットで低下していたパルミチン酸からのCO_2やケトン体産生能が回復することを見出した。また、肝臓での脂質産生や中性脂肪の蓄積の抑制という点でKRP-297はBRL-49,653より効果的であった。次にKRP-297のPPARファミリーの活性化能を検討するとPPARα、PPARγの活性化能のED_<50>はそれぞれ1.0μmol/L、0.8μmol/Lであった。また、PPARα、PPARγへの結合の解離定数はそれぞれ228nmol/Lであった。KRP-297はこれまでのチアゾリジン誘導体とは異なりPPARαに結合しかつPPARαを活性化することが明らかとなった。さらにKRP-297は肝でのacyl-CoA oxidaseの発現及び活性をそれぞれ1.5倍、1.8倍に上昇させた。KRP-297のPPARγの活性化作用はBRL-49,653に比べて弱いが、全身でのインスリン抵抗性改善佐用はBRL-49,653よりも良好である。このことはKRP-297のPPARγの活性化作用が存在し肝臓での脂質代謝改善佐用などを介して全身でのインスリン抵抗性改善作用に関与しているものと思われた(Murakami et al.,Diabetes 47:1841-1847,1998)。新たなチアゾリジン誘導体であるKRP-297をZucker fattyラットに投与するとBRL-49,653とは対照的に肝臓においてZuckerfattyラットで低下していたパルミチン酸からのCO_2やケトン体産生能が回復することを見出した。また、PPARα、PPARγへの結合の解難定数はそれぞれ228nmol/L、326nmol/Lであった。KRP-297のPPARγの活性化作用はBRL-49,653に比べて弱いが、全身でのインスリン抵抗性改善作用はBRL-49,653よりも良好である。このことはKPR297のPPARαの活性化作用が存在し肝臓での脂質代謝改善作用などを介して全身でのインスリン抵抗性改善作用に関与しているものと思われた(Murakami etal.,Diabetes47:1841-1847,1998)チアゾリジン誘導体は脂肪細胞に発現しているPPARγに働きかけ脂肪細胞への分化を亢進し、in vivoでインスリン抵抗性を改善する。新たなチアゾリジン誘導体であるKRP-297をZucker fattyラットに投与すると肝臓での脂質産生や中性脂肪の蓄積の抑制という点でBRL-49,653より効果的であった。次にKRP-297のPPARファミリーの活性化能を検討するとこれまでのチアゾリジン誘導体とは異なりPPARαに結合しかつPPARαを活性化することが明らかとなった。このことはKPR297のPPARαの活性化作用が存在し肝臓での脂質代謝改善作用などを介して全身でのインスリン抵抗性改善作用に関与しているものと思われた(Murakami et al.,Diabetes47:1841-1847,1998)さらに、我々は、PPARγの生体内の役割を明らかにするためにPPARγの欠損マウスを作製し、高脂肪食下では、PPARγヘテロの欠損マウスは野生型に比べ肥満になりにくくインスリン抵抗性の増悪は軽度であった(Kubota:Mol.Cell,4:597-609,1999)。

新たなチアゾリジン誘導体であるKRP-297をZucker fattyラットに投与するとBRL-49,653とは対照的に肝臓においてZucker fattyラットで低下していたパルミチン酸からのCO_2やケトン体産生能が回復することを見出した。また、肝臓での脂質産生や中性脂肪の蓄積の抑制という点でKRP-297はBRL-49,653より効果的であった。次にKRP-297のPPARファミリーの活性化能を検討するとPPARα、PPARγの活性化能のED_<50>はそれぞれ1.0μmol/L、0.8μmol/Lであった。また、PPARα、PPARγへの結合の解離定数はそれぞれ228nmol/Lであった。KRP-297はこれまでのチアゾリジン誘導体とは異なりPPARαに結合しかつPPARαを活性化することが明らかとなった。さらにKRP-297は肝でのacyl-CoA oxidaseの発現及び活性をそれぞれ1.5倍、1.8倍に上昇させた。KRP-297のPPARγの活性化作用はBRL-49,653に比べて弱いが、全身でのインスリン抵抗性改善佐用はBRL-49,653よりも良好である。このことはKRP-297のPPARγの活性化作用が存在し肝臓での脂質代謝改善佐用などを介して全身でのインスリン抵抗性改善作用に関与しているものと思われた(Murakami et al.,Diabetes 47:1841-1847,1998)。
ヒト終末呼吸ユニット(TRU)上皮幹細胞分離・培養と肺腺癌発がんメカニズムの解明

末梢肺に発生するTRU型肺腺癌は、非喫煙者・EGFR変異例が多いことなどが近年の研究でわかってきました。このタイプの肺癌は禁煙による予防効果が期待できないため、その本態解明と予防・根治法の開発が急務です。本研究ではこれまで長期培養が困難であったTRU型肺腺癌の起源細胞と想定されるヒト正常TTF-1陽性細胞の培養法を確立し、これまでほとんど認識されていなかったTTF-1/p63共陽性という特徴的な細胞を同定し、その性質の一部を明らかにしました。私はこの細胞をTRU上皮幹細胞かつTRU型肺腺癌の起源細胞と捉えることで、これまで明らかにされてきたTRU型肺腺癌の特徴をうまく説明できると考えています。1.TRU上皮幹細胞の分離・培養新規培養法の開発により、これまで長期培養が困難であったヒトTRU由来(TTF-1陽性)細胞の培養に成功した。この培養条件下では2種類のTTF-1陽性細胞を樹立することが可能であった。1つはTTF-1単独陽性、もう1つはTTF-1/p63共陽性というユニークな形質を示した。シングルセルクローニングの結果、前者は後者から分化することが明らかになった。ヒト成体肺においてTTF-1/p63共陽性細胞はTRUの入口部の終末細気管支から細気管支に限局して存在し、Club細胞と密接に接してその基底側に存在していることを明らかにした。私はこのTTF-1/p63共陽性細胞はin vitroにおいて自己複製能を有し、またTTF-1単独陽性細胞への分化することから、ヒトTRUの組織幹細胞である蓋然性が高いと考えている。2.幹細胞性維持に必要なnicheの解明TTF-1/p63共陽性細胞はin vitroでWnt3AとR-Spondin1のconditioned medium添加により、telomerase活性を維持し、通常の複製限界を超えて培養・維持可能であった。また培養維持のためにI型TGFβ受容体阻害物質であるA83-01の添加と間葉系細胞を用いたフィーダーが重要であった。3.TRU上皮幹細胞を用いたTRU-type肺腺癌モデルの作成hTERTを導入したTTF-1単独陽性細胞およびTTF-1/p63共陽性細胞を元にEGFRL858R、EML4-ALKなどの肺腺癌におけるdriver oncogeneを誘導性に発現できる細胞をレトロ/レンチウイルスを用いて作成した。TTF-1単独陽性の誘導性癌細胞については、免疫不全マウスへの腎被膜下移植の予備実験を行い、誘導性に発現させたがん遺伝子依存的に腫瘍形成能があることを確認した。1.TRU上皮幹細胞の分離・培養新規培養法の開発により、従来長期培養が困難であったヒトTRU由来(TTF-1陽性)細胞の培養に成功した。ヒト成体肺では、TTF-1/p63共陽性細胞はTRUの入口部の終末細気管支から細気管支のClub細胞と密接に接して存在していることを明らかにした。2.幹細胞性維持に必要なnicheの解明3.TRU上皮幹細胞を用いたTRU-type肺腺癌モデルの作成hTERTを導入したTTF-1単独陽性細胞およびTTF-1/p63共陽性細胞を元にEGFRL858R、EML4-ALKなどの肺腺癌におけるdriver oncogeneを誘導性に発現できる細胞をレトロ/レンチウイルスを用いて作成した。これら細胞を用いて免疫不全マウスへの腎被膜下移植の予備実験を行い、誘導性に発現させたがん遺伝子依存的に腫瘍形成能があることを確認したが、ヒト臨床検体に見られるのと同様の組織像は得られなかった。発がん促進のためにHPV16E6/E7とcMYCも同時に発現させたために低分化な腫瘍が形成されたものと考え、EML4-ALKのみを誘導性に発現する細胞を作製し、再度実験を行う方針とした。幹細胞性維持に必要なnicheの解明に関しては、in vitroでの長期培養に重要な因子がWntシグナルの活性化とTGF-βシグナルの阻害であることが明らかになった。これらのシグナルに関連する分子の成体肺内での発現に関してRNAscope(R) (次世代のRNA in situ hybridization)を用いた検討を開始したが、技術的な問題で良好な結果が得られなかった。残りの予算と研究期間内で生体内でのnicheについての解析結果を得ることは困難と判断し、今回の研究では断念することとした。TRU-type肺腺癌モデルの作成に関しては、免疫不全マウスへの腎被膜下移植の予備実験にて、hTERT導入TTF-1陽性細胞(2種類)に誘導性に発現させたがん遺伝子依存的に腫瘍形成能があることを確認したが、ヒト臨床検体に見られるのと同様の組織像は得られなかった。発がん促進のために肺腺癌のoncogene (変異EGFRまたはEML4-ALK)に加え、HPV16E6/E7とcMYCも同時に発現させたために低分化な腫瘍が形成されたものと考え、EML4-ALKのみを誘導性に発現する細胞を作製し、再度実験を行う方針とした。

上記のような研究上の理由に加え、平成27年度は研究代表者のその他の業務の多忙につき、研究遂行に想定以上に時間を要したこと、また論文投稿のために追加(再現)実験を施行することとしたため、研究が遅延した。そのため、科研費の補助事業期間を1年延長した。1.TRU上皮幹細胞の分離・培養新規培養法の開発により、従来長期培養が困難であったヒトTRU由来(TTF-1陽性)細胞の培養に成功し、2種類のTTF-1陽性細胞が含まれていることが明らかとなった。1つはTTF-1単独陽性、もう1つはTTF-1/p63共陽性というユニークな形質を示した。シングルセルクローニングの結果、前者は後者から分化することが明らかになった。ヒト成体肺では、TTF-1/p63共陽性細胞はTRUの入口部の終末細気管支のClub細胞と密接に接して存在していることを明らかにした。2.幹細胞性維持に必要なnicheの解明3.TRU上皮幹細胞を用いたTRU-type肺腺癌モデルの作成hTERTで不死化させたTTF-1単独陽性およびTTF-1/p63共陽性細胞を元にEGFRL858R、EML4-ALKなどの肺腺癌のdriver oncogeneを誘導性に発現できる細胞をレトロ/レンチウイルスを用いて作成した。これらの細胞を免疫不全マウスへ移植し、誘導性に発現させたがん遺伝子依存的に腫瘍形成することを確認したが、ヒト臨床肺癌検体と同様の組織像は得られなかった。発がん促進のためHPV16E6/E7とcMYCも同時に高発現させたために低分化な腫瘍が形成されたものと考えられた。そのため最終年度はEML4-ALKのみを誘導性に発現させるためのレンチウイルスを作成した。次期研究課題(16K21648)にて再度細胞に導入し検討する。末梢肺に発生するTRU型肺腺癌は、非喫煙者・EGFR変異例が多いことなどが近年の研究でわかってきました。このタイプの肺癌は禁煙による予防効果が期待できないため、その本態解明と予防・根治法の開発が急務です。本研究ではこれまで長期培養が困難であったTRU型肺腺癌の起源細胞と想定されるヒト正常TTF-1陽性細胞の培養法を確立し、これまでほとんど認識されていなかったTTF-1/p63共陽性という特徴的な細胞を同定し、その性質の一部を明らかにしました。私はこの細胞をTRU上皮幹細胞かつTRU型肺腺癌の起源細胞と捉えることで、これまで明らかにされてきたTRU型肺腺癌の特徴をうまく説明できると考えています。平成26年度の研究実施計画のうち、TTF-1/p63共陽性細胞がTRUの上皮幹細胞であるかどうかを明らかにする実験に関しては、培養法の開発と免疫不全マウスへの移植、3D培養を行ったが、まだこれらの細胞が多分化能を有するかどうかについては検討が不十分である。またTTF-1、p63はいずれも核内抗原であり、抗体を用いて生細胞をFACSによりsortingすることができないため、TTF-1/p63共陽性細胞を1細胞レベルで解析するのは困難であった。そのためシングルセル発現解析技術を用いた解析を施行することを検討したが、解析コストが高く断念した。一方、未分化状態と想定されるTTF-1/p63共陽性を維持したまま長期培養するために必要な因子を明らかにすることができたため、幹細胞が高率に含まれる細胞集団と低率に含まれる細胞集団の比較は可能となった。
電極触媒設計原理に関する基礎的研究

(1)n型及びP型半導体電極としてTiO_2単結晶、GaP及びSi単結晶をそれぞれ用い、水の分解、及びCO酸化、CO_2還元反応に対する光触媒反応を調べた。白金などを原子的分散状態で電極表面に一原子層以下析出させると、顕著な活性増大効果が現れ、0.5原子層程度の被覆率で極大を示す。またad-atomの存在により、メタノールなどの有用生成物も得られた。(2)一酸化炭素、メタノール、ホルムアルデヒド、ギ酸、エタノールの白金電極上のアノード酸化反応に対する各種ad-atomの被覆率を調べた。またメタノール、エタノールの遂次酸化反応の素過程に対する各ad-atomの効果を調べた。酸素吸着性ad-atomは全素過程又は一部素過程を促進し、酸素非吸着性ad-atomは第一段の素過程を抑制するため、全反応に対する賦活効果のないことがわかった。2.各種単結晶指数面の有機物酸化能白金、イリジウムの単結晶をつくり、各種指数面を切り出し、水素、酸素吸脱着ボルタングラムを測定し、各結晶面が基本的指数面から構成されるテラス、ステップからなることを明らかにした。白金48種の指数面上でメタノール、ホルマリン、ギ酸の酸化活性を調べ、面方位図上に活性序列マップを作製できた。これらの研究で、面により著しい活性、耐被毒性の差があることがわかった。3.高分散触媒の調整と触媒活性触媒比表面積は粒径に反比例する。一方で触媒反応は触媒表面で起こるので、粒径を微小にすると重量活性の増大が期待され、他方でいわゆる"粒子サイズ効果"によりその減少が予測される。後者は見かけ上の効果で、担体表面積を増大させ粒子間距離を引き離すと、超微粒子に至るまで粒径に反比例した高活性が得られることが分かった。(1)a)単結晶面の吸着特性:白金単結晶の32の高指数面を調整した。これらの高指数面の水素、酸素吸着のボルタングラムを測定した。その結果から単結晶面に現れる吸着波ピークが7種あり、酸素、水素のそれらは互いに対応するものであることを明らかにした。これから、更に上記の高指数面は、stepped surfaceからなることが明らかになった。b)単結晶面の触媒活性:上記stepped surfacesのギ酸酸化反応に対する耐被毒性、メタノール酸化反応等に対する触媒活性を測定した。その結果、stepped surfacesのギ酸酸化反応に対する耐被毒性は、活性サイトの数、吸着水素の有無には依存せず、活性サイトの集合状態に依存することが明らかになった。メタノール酸化に対しては(110)面が最も活性があり、(100)面が最も活性が低いことを確認した。(2)化学的安定なTi【O_2】電極でまず研究を始めた。原子的分散状態にある白金ad-atem電極において【H_2】発生は、Opt〉0.3で金属白金と同等の活性が得られ、これに対する光照射効果はほとんどないこと、他方【O_2】発生では、光照射により【H_2】O分解による【O_2】発生反応が著しく賦活され、θpt=0.5で極大を示す火山型の関係が新たに見出された。これは、ad-atomによる半導体電極触媒設計に重要な指針を与える結果である。(3)炭素鎮の異なるアルデヒドの白金多結晶電極上の酸化に対し、種々の、ad-atom効果を調べた。鎖長の如何にかかわらず、酸素吸着性ad-atomは賦活効果を示し、またそれ以外のad-atomにおいては、ad-atom占有サイト数に依存した賦活効果を示すこと、またこれらの効果は、鎖長の短いほど大きいことを見出した。

1.(1)単結晶面の吸着特性:イリジウム単結晶の種々の高指数面を調製した.これらの高指数面の水素,酸素吸着のボルタンモグラムを測定した.その結果から,単結晶面に現れる吸着波ピークが数種あり,酸素,水素のそれらは互いに対応するものであることを明らかにした.これから,更に上記の高指数面はstepped surfacesからなることが明らかになった.(2)次の段階として単結晶面の種々の高指数面(steppe surfaces)のギ酸酸化反応に対する耐被毒性,メタノール酸化反応等に対する触媒活性の測定を開始した.この研究を次年度に継続して行う.2.化学的安定なTiO_2電極に原子的に高分散した白金のadーatomの析出方法を明らかにした.モデル反応にCO酸化反応を用い,その酸化電流とadーatom被覆率の関係を調べ, θpt〈0.5で活性極大(約50倍の賦活)の現われることを見出した.その光触媒反応機構を提案した.光電極及び光触媒の金属触媒による賦活に於いて,触媒の分散法及びその被覆率の重要性を明らかにできた.次年度は,半導体単結晶:TiO_2同様TiSrO_3, ZnO, CdSeを白金adーatomで修飾してCO酸化の光触媒活性を調べる.更にまたCO還元の光触媒作用を調べる.3.酸素吸着性adーatomを有する白金電極上でメタノール酸化を行い,反応生成物と反応時間の関係を調べた.単味白金に於てはホルマリン,ギ酸が中間体として検出されたが, adーatom電極ではそれが極めて少なかった.メタノールの段階的酸化反応機構において,ギ酸から炭酸ガスへの酸化過程をadーatomが促進していることを明らかにした.次年度は,多結晶白金線電極を酸素非吸着性原子で修飾して,メタノール酸化の反応素過程への影響を明らかにする.1.半導体電極、金属電極及び金属フタロシアニン触媒担持ガス電極上でのCO_2還元に対するadーatom効果(1)P型半導体GaP及びSiを用い、スパッタリング法により金属被覆率θ_M=0.252原子層の範囲のPt、Pd、Ni、Cu等のad-atomを析出させ、光電気化学的CO_2還元反応を調べた。その結果Pt、Pdを析出させた場合、H_2、HCOOHの他、特に新たにCH_3OHの生成が認められ、θ_M〓0.5でその生成効率が極大(約13%)を示し、還元電圧も約1V近く低減でき、ad-atomによる吸着水素の接触還元機構により、還元選択性及び効率向上が可能なことが分かった。(2)各種金属による低温でのCO_2還元機構を調べ、特別な金属上でのみ、還元生成物が得られるものでないこと、しかし金属により選択性があること、及び低温での還元は常温のそれと全く別の生成物を与え得ることが分かった。これらの金属と他の金属のad-atomまたは合金化により、他の生成物分布に大きな変化が現れることが分かった。(3)ガス拡散電極を用いると高電流密度電解が可能で、フタロシアニン中心金属の種類により、反応選択性が著しいことが分かった。(1)48コの高指数面上での活性序列マップを作製できた。メタノール及びホルマリン酸化では(332)面が最大活性を示し(111)、(110)、(100)方向に除々に活性は低下する。耐被毒性は(321)面付近が最大であった。
災害に強い海岸防災林に用いる広葉樹の海岸環境耐性評価と将来の導入可能性について

南海・東南海地震が想定される我が国西南日本の海岸防災林造成にあたって、主林木として利用してこなかった広葉樹類と、従来は耐性が高いと言われてきたマツ類の特性を現地調査と室内実験によって比較検証し、高潮、飛塩、飛砂、強風、砂地といった海岸特有の環境に対する耐性を評価する。また、東日本大震災後に建設が進む人工盛土堤という新しい土壌環境や盛土堤背後の風環境の変化に対する樹木の耐性評価を行い、広葉樹類の海岸防災林への適切な導入方法やマツ類と広葉樹による複層の海岸林を造成する場合の適切な樹林構造の在り様を明らかにする。
変異導入法を用いたβ3インテグリンに関わるシグナル伝達分子の同定

インテグリンはαおよびβ鎖のヘテロ2量体構造を有する接着受容体として機能している。インテグリンはその構造を変化することにより非活性状態から活性化状態に移行し機能を発揮すると考えられている。しかしながら、インテグリンの活性化に関わるシグナル伝達機構の詳細は不明である。β3インテグリンはαIIβ3およびαVβ3により構成されている。αIIbβ3は血小板に特異的な発現を認め、血小板凝集に重要な働きを担っている。一方、αVβ3は血管構成細胞、腫瘍細胞および炎症細胞などに発現しており血管新生、腫瘍の浸潤・転移および創傷治癒に関与している。我々はインテグリンの活性化に関わる分子を同定するためにエネルギー依存性に活性化したキメラインテグリンαIIbβ3を発現する細胞株を樹立し、化学変異原を暴露させてインテグリンが非活性状態になるミュータントクローンを作製した。このミュータントを用いて発現クローニングを実施し、活性化を誘導する分子Integrin-linked kinase(ILK)を同定した。ILKのmRNAおよびgeneのシークエンス解析を発現クローニングに用いたミュータントにおいて行い、2種類のナンセンス変異を複合ヘテロ接合型で認めた。また、ミュータント細胞におけるILKの発現は欠如していた。化学変異原に暴露していない親株細胞を用いてILKのノックダウンを行ったところインテグリンの活性化状態が有意に抑制された。インテグリンはα鎖とβ鎖のヘテロ2量体構造を有する1回膜貫通型の接着分子受容体である。この分子は静止状態と活性状態の存在が知られているが、両状態を調節するシグナル伝達機構の詳細は不明である。β3インテグリンはαIIbβ3およびαVβ3より構成されるインテグリンファミリーである。αIIbβ3は障害内皮下組織への血小板の接着および凝集反応に必須の働きを担っている。一方、αVβ3は血管新生、腫瘍浸潤・転移あるいは創傷治癒に重要な分子と考えられている。本年度は以下の実験に取り組んだ。エネルギー依存性に活性状態にあるキメラインテグリンαIIbβ3を恒常的に発現するCHO細胞株を用いて化学変異原(EMS)を暴露させ、ゲノムワイドに変異を導入した。次に、活性状態から非活性状態となるキメラインテグリンを有する細胞集団を、セルソーターにより分取した。分取した細胞は限界希釈法によりクローン化した。クローン化した細胞に関して、新たにキメラインテグリンαIIβ3を一過性に過剰発現させ、依然として非活性状態であるクローン細胞を選別した。また、獲得した全てのクローン細胞にRT-PCRを用いたシークエンス解析を行い、キメラインテグリンに変異がないことを確認した。次に、EMS処理クローン細胞にcDNAライブラリーをトランスフェクションし、発現タローニングを行った。これまでのところ、非活性状態のキメラインテグリンαIIbβ3を活性状態に誘導するシグナル分子を1つ同定した。また、発現クローニングに用いたクローン細胞において、同定した分子の塩基配列を解析したところ、両方の対立遺伝子に停止コドンの挿入を確認できた。β3インテグリンは(αIIβ3およびαVβ3により構成されている。前年度はインテグリンの活性化に関わる分子を同定するためにエネルギー依存性に活性化したキメラインテグリンαIIbβ3を発現する細胞株を樹立し、化学変異原を暴露させてインテグリンが非活性状態になるミュータントクローンを作製した。このミュータントを用いて発現クローニングを実施し、活性化を誘導する分子Integrin-linked kinase (ILK)を同定した。

ILKのmRNAおよびgeneのシークエンス解析を発現クローニングに用いたミュータントにおいて行い、2種類のナンセンス変異を複合ヘテロ接合型で認めた。本年度はミュータント細胞におけるILK蛋白の発現が欠如することを確認した。また、化学変異原に暴露していない活性化インテグリンを発現する親株細胞を用いてILKのsiRNAを行った。その結果、ILK蛋白のノックダウンによりインテグリンの活性化状態が有意に抑制された。
真空電子波デバイスのための基礎研究-平面型フィールドエミッタの試作と電子波干渉現象-

本研究は、真空中電子の波動現象を電子デバイスに応用するための基礎研究として、化合物半導体を用いた平面型冷陰極およびそこから放出された電子の波動性の観測を行うための微細電極形成技術に関する研究を行った。化合物半導体を用いた冷陰極としては、InPデルタドーピング構造および、GaInAs/GaInP/InPヘテロバリア構造の二種類の構造を有機金属気相成長法により作製し、ヘテロバテリア構造において、4vまで再現性よく電圧がかかるようになった。現在再現性をなくす原因は熱と推定され、今後バリアにアルミニウム砒素を使い電流量を下げれば、10v程度までの再現性良好な素子ができると考えられる。電子放出を促進するため素子表面に蒸着する低仕事関数材料としてはセシウム、ランタノイド、バリウム等を試みたが、現時点では真空への電子放出は確認されていない。これは、蒸着時の膜厚制御を行えなかったためと考えられ、今後この膜厚測定を行いながらの蒸着で十分可能になると考えられる。また、また真空中での電子波干渉現象の観測の基礎として、極微細金属電極構造作製に関する研究を行った。電子ビーム蒸着、電子線ビーム露光、リアクティブイオンエッチング技術を組み合わせて、PMMA/Ge/PMMA多層レジスト構造を可能にし、今までより微細な周期でのリフトオフを可能にした。その結果、電子線ビーム露光装置の限界に近い50nm周期のAu/Cr極微細電極をInP上に形成することができた。また、この微細構造形成技術を結晶成長の前後で行うことをタングステンマークを用いることで可能にし、ヘテロ極微細構造と極微細電極構造の重ね合わせを可能にした。
広帯域テラヘルツパルス励起によるガス分子FIDの高分解能検出

時間領域分光法(THz-TDS)を用いたガスセンシングの分解能向上に関して,広帯域テラヘルツパルスで励起されたガス分子から放射される自由誘導減衰(FID)と基準周波数との中間周波を測定することにより,現状のTHz-TDSで報告されている数MHzの分解能に比べ1桁以上の分解能向上を行うとともに,一般的なCW光源では数MHzにとどまる1測定における測定周波数範囲を数GHzまで広帯域化することで,数百kHzの周波数分解能を有する広帯域分光装置の開発を行う.時間領域分光法(THz-TDS)を用いたガスセンシングの分解能向上に関して,広帯域テラヘルツパルスで励起されたガス分子から放射される自由誘導減衰(FID)と基準周波数との中間周波を測定することにより,現状のTHz-TDSで報告されている数MHzの分解能に比べ1桁以上の分解能向上を行うとともに,一般的なCW光源では数MHzにとどまる1測定における測定周波数範囲を数GHzまで広帯域化することで,数百kHzの周波数分解能を有する広帯域分光装置の開発を行う.
対人葛藤と葛藤解決方略に関する基礎的研究

(1)言い訳の原因帰属分類自分の行為に対する責任を認めた上で自分とその出来事とのつのつながりを弱める言明、言い訳についてWeinerら(1987)の研究を基に原因帰属次元の分類を行った。女子大学生42名を対象として、実際の自分が待ち合わせの時間に遅れた状況を想起させて自由記述させた。その結果、本当の理由を言い訳にした場合には怠慢が、うその理由を用いて言い訳にした場合には学校や職場での用事、病気を使用する頻度が最も多かった。しかしうそをついた場合の本当の理由は、怠慢が最多であった。次にこれらの使用された言い訳の原因帰属分類を行った。本当の理由は内的、不安定要因に、うその理由は外的、統制不可能、非意図的要因に最も多く分類された。うそをついた場合の本当の理由は内的、統制可能要因に分類された。自分と相手との親密度の差によって使用される言い訳には有意な差は認められなかった。言い訳をした後の相手の態度、対人関係も親密度の差によって認められなかった。なお、言い訳をしなかった場合は相手とかなり親しい関係である場合が多かった。(2)言い訳が受け手に与える影響について「試験前に借りたノートを返す約束の待ち合わせの時間に遅刻した」状況を設定して、遅刻する人物と持つ人物の2人を登場人物としてビデオに録画した。ビデオを見た被験者は登場人物の中の待つ人物つまり言い訳の受け手に自分自身を投影させて質問に答えた。実験条件として、言い訳(交通渋滞(不安定次元、外的次元、非意図的)と化粧をしていたこと(内的次元、安定次元、意図的))の2種類を用い、統制条件として何も言わない場面を設定した。その結果、交通渋滞つまり不安定、外的、非意図的要因に分類される言い訳の方が、化粧という言い訳よりも印象が悪くならなかった。さらに、何も言わない統制群は、通行渋滞よりは印象が悪くなったが、化粧という言い訳よりは印象は良かった。言い訳が分類される原因帰属次元によって、受け手に与える印象が異なること、さらに分類される原因帰属次元によっては、言い訳をしない方が受け手に対して印象を悪くさせないことが明らかにされた。