hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水代謝異常症におけるバソプレシン分泌と腎アクアポリン水チャネルの動態

体重250-300gの雄性SDラットをウレタン麻酔下で気管内挿管して左内頸動脈からカテーテルを挿入して脳内血管に損傷を引き起こし、くも膜下出血モデルを作製する。手術手技が煩雑のため、完成したモデルラットの作製までにはまだ時間を要する段階である。プレレミナリーに手術、覚醒後48時間までのメタボリックスタディをスタートした。血清Na、血漿浸透圧、血漿AVP濃度を測定し、sham群との対比からSIADHの病態ができ上がるか検討中である。In vivo研究では、くも膜下出血モデルにおける水電解質代謝とアクアポリン2(AQP2)水チャネルの動態を解析した。モデルラットは体重250-300gの雄性SDラットをウレタン麻酔下に気管内挿管して左内頸動脈からカテーテルを挿入して脳内血管に損傷を引き起こし、くも膜下出血モデルを作製した。術後水30 ml/kgの経口水負荷後、24時間で低Na血症が招来されるが、sham手術群では血清Naは基準値内であった。現在血漿バソプレシン(AVP)値、腎内AQP2蛋白の発現、さらには脳内AQP4水チャネルの発現を次年度に向けて検討中である。臨床研究では、感染症急性期にみられる電解質異常、特に血清Na濃度の変化を検討した。急性感染症患者63例(74.9±13.5歳)を血清Na値で3群に分けた。A群:血清Na≦134mmol/1(9例)、B群:134<血清Na≦140 mmol/1(39例)、C群:血清Na>140 mmol/1(15例)。入院時の循環血液量(対退院時で比較)の変化は、低Na血症群(A)は+1.8%、他の2群はそれぞれ-4.7%、-6.0%であった。炎症性サイトカインである血漿IL-1βは、3群とも高値だが、とくにA群で著しい高値を示した。血漿AVP値は3群とも高値で、群間に差異を認めなかった。感染症の治療経過で体液量の正常化と血清Na値の変化を検討すると、B、C群では体液量の改善に伴って血漿AVP値は正常化したのに対して、A群では血漿AVP値の正常化はむしろ血漿IL-1β値の低下に一致した。感染症急性期では、正・高Na血症群では体液喪失に傾くことが生理的刺激となりAVP分泌亢進に繋がるが、低Na血症群ではIL-1βによるAVPの不適切分泌を引き起こしSIADHの病態を形成することが示唆された。今年度は2つの臨床研究を行った。(1)急性心筋梗塞(AMI)発症後72時間以内にみられる低Na血症と短期・長期予後との関係、および血漿バソプレシン(AVP)濃度との関係を検討した。AMIで入院、PCIを施行した140例において血症Na濃度が135mmol/l以下は29例(20.9%)に認められた。低Na血症群では短期予後で心不全発症例、入院病日の延長が有意に高値であった。また平均920日観察した長期予後でも心死、心不全への移行例が低Na血症群で有意に増加していた。AMI発症後72時間以内に低Na血症を呈した患者では、血漿AVP濃度が4.5pg/ml(対照2.6pg/ml)と有意に高値であった(p=0.003)。AMI発症例で梗塞範囲が広い場合、心拍出量の低下からAVPの分泌亢進を招き低Na血症を惹起することが想定される。AMI病初期に出現した低Na血症はAMI自身の疾患予後を予測する指標として有用であることが示された。
反応性非平衝プラズマのモデリング

I.ラジカルの空間反応と輸送を含む反応性非平衝RFプラズマのモデル建設とシミュレーション技法の開発i)モンテカルロモデル(田頭,酒井,北守)昨年度開発した電子と正・負イオンの運動をポアソン電界下でモンテカルロ法によって求めると共にラジカル発生レートのギャッブ間分布を求める手法をもとに、発生ラジカルの反応と拡散過程を拡散方程式に適切な境界条件を与えて解く手法を開発し、シランガスプラズマについてシミュレーシヨン計算を行なってアモルファスシリコンの堆積率毎分約50Åという妥当な値を得ることに成功した。ii)ハイブリッド流体モデル(佐藤、田頭)モンテカルロ法で電子エネルギー非平衝領域の電子群の性質を計算し、平衝領域では計算速度の速い差分法による手法を昨年度開発したが、これで求めたラジカル発生レートをもとにラジカルの反応、拡散を計算する手法を完成し、シランおよびシランと水素混合プラズマについて計算を実行し妥当な結果が得られることを示した。iii)緩和流体モデル(真壁、諸隈)電子エネルギ非平衝の効果を運動量およびエネルギー非平衝の時定数を導入して表現する手法を昨年度開発したがこれをメタンについでシランプラズマにも拡張し、負イオンの著しい効果について予測した。II.プラズマの時間・空間分解計測(真壁、諸隈)マルチチャネルアナライザ及びEWSを導入して本格的に計測を行なう装置を建設し、メタン、シラン及びアルゴンプラスマについて実測を行なった。III.電子スオーム計算(生田)生田の開発したFTI法をRF電界下に適用範囲を拡張し、シランについて電子スオームの諸特性を計算した。IV.電子衝突断面積の決定(中村)希ガスとのガス混合による電子スオーム法による断面積決定手法を用いてシランの電子衝突断面積セットを決定するとともにメタンの断面積決定の準備を行なった。
非等方かつ長距離相関のある物理系に対する汎関数繰り込み群による理論的解析

中性子性の中心付近では、非常に密度の高く冷たい核物質が存在すると考えられている。その極限的な状況下でどのような物性が発現するかを見るためには、核物質を記述する基本理論である量子色力学の立場から考えることは重要である。本年度の研究では、その際に障害となる有限密度量子色力学(QCD)の符号問題を近年発達してきているLefschetz thimble上の経路積分に基づいて考察した。本研究手法の基本的なアイディアは、多変数振動積分を評価する際に元の積分路を複素空間内で符号問題が緩和されるように変形させることである。Cauchyの積分定理のおかげでこの変形のもとで分配関数は変化せず、さらにPicard-Lefschetz理論により元の振動積分が収束性の良い積分の和に分解できる。この分解における各積分路はLefschetz thimbleと呼ばるので、この計算手法はLefschetz thimble上の経路積分と呼ばれている。本年度は特に、軽いクォークを含むQCDの計算に現れる符号問題の構造について研究を行った。クォーク化学ポテンシャルμを導入すると、核子質量をMとしてμ<M/3でバリオン数密度が立ち上がるべきであると期待されているが、実際に有限密度QCDを近似的に計算するとパイオン質量の半分ですでにバリオン数密度が立ち上がってしまう。この非物理的な振る舞いを理解することが重要である。そこで問題を簡単化し、1サイトの電子系をLefschetz thimble上の経路積分を考察した。この模型は厳密に計算でき、さらにその符号問題の性質は有限密度QCDのそれと酷似している。そこでは、元の積分路が複数のLefschetz thimbleに分解され、それらを足し上げるときに起こる複素位相の干渉がこの現象の理解に重要であることを示した。この知見を実際のQCDに応用することは今後の課題である。27年度が最終年度であるため、記入しない。強相関多体系の物性を理解するうえで必要な道具である場の量子論の非摂動論的な取り扱いは未だ困難な点が多い。本年度の研究では主に汎関数繰り込み群(FRG)による非摂動論的場の理論の取り扱いをBCS-BECクロスオーバーを通して重点的に調べた。BCS-BECクロスオーバーの定性的な側面は、平均場近似を用いた解析により大まかな枠組みは分かっている。そのため新しい理論をこの系に応用することで、理論を発展させるべき道筋が明確になり、理論の新しく応用のある手法を開発することができる。その一方で、BCS-BECクロスオーバーの定量的な側面は未解明の部分も多く、ここに開発した新たな理論と手法を応用することで、BCS-BECクロスオーバーの物理自体に対しても理解を深めることができる。フェルミオン多体系の超流動転移の定性的性質はBCS理論で普遍的に記述され、更に定量的な議論をするにはGorkov補正を加える必要がある。本年度の研究では、補助場によるCooper対や複合ボソンの自由度を導入しないFRG (f-FRG)を発展させ、f-FRGとBCS理論およびそのGMB補正の関係を明らかにした。さらに、通常は議論が難しい自己エネルギー補正の効果もf-FRGに取り込み、その相転移温度や化学ポテンシャルへの影響をFRGの観点から明確にした。その一方で、理論にフェルミオンの自由度しか陽には含まないf-FRGを用いてBEC側の物理を議論することは一般に困難であったが、four-fermion vertexに赤外正則化を導入するvertexIR regulatorを用いたf-FRGを開発し、この困難を解消した。これらの研究結果を応用して、f-FRGの解析手法がNSR理論(NozieresとSchmitt-Rinkにより提案されたBCS-BECクロスオーバーを有限温度の場の理論で記述する基本理論)とどのように関係するのかを明らかにした。中性子星内部の構造を理論的に調べるためには、有限温度・有限密度においてフェルミオン多体系の示す相構造を明らかにする必要がある。しかしながら、そこでは符号問題と呼ばれる困難がしばしば現れ、その場合には数値的格子場の理論の計算手法や平均場近似が破たんしてしまうことが知られている。汎関数繰り込み群は平均場近似に基づいて有効作用の形を仮定し、非摂動的に平均場解の揺らぎを取り入れていくため、符号問題のある系への応用を考えるためにはまずその回避策を確立することが重要である。その回避策の一つとして近年提案されたLefschetz thimbleの方法に注目した。Lefschetz thimbleとは、一変数の積分における最速降下曲線の多変数への一般化であり、この積分法は場の変数の空間を複素化することで振動積分を振動のない収束性の良い積分に書き換えることができる。本年度の研究では、Lefschetz thimbleの基礎的性質を調べ、実時間経路積分でのトンネル効果の記述や行列模型の相転移現象の解析に応用した。実時間経路積分を用いた量子トンネル効果の半古典的記述を提案した。通常、トンネルに対応するような古典運動方程式の解が存在しないため、経路積分を用いた実時間トンネル効果の記述は知られていない。しかし、Lefschetz thimbleを用いた半古典近似では、複素化された場の運動方程式の解を用いた記述が許されるためにこの困難を回避することができる。一般的な立場から半古典近似に対応する計算を行うと、近似的なゼロモードが古典解周りの揺らぎとしてあらわれ、そのような量子揺らぎの取り扱いを考える必要がある。

そのような近似的ゼロモードを、O(n)シグマ模型を用いて再現し、その時の揺らぎの取り扱いをLefschetz thimbleの立場から考察した。中性子性の中心付近では、非常に密度の高く冷たい核物質が存在すると考えられている。その極限的な状況下でどのような物性が発現するかを見るためには、核物質を記述する基本理論である量子色力学の立場から考えることは重要である。本年度の研究では、その際に障害となる有限密度量子色力学(QCD)の符号問題を近年発達してきているLefschetz thimble上の経路積分に基づいて考察した。本研究手法の基本的なアイディアは、多変数振動積分を評価する際に元の積分路を複素空間内で符号問題が緩和されるように変形させることである。Cauchyの積分定理のおかげでこの変形のもとで分配関数は変化せず、さらにPicard-Lefschetz理論により元の振動積分が収束性の良い積分の和に分解できる。この分解における各積分路はLefschetz thimbleと呼ばるので、この計算手法はLefschetz thimble上の経路積分と呼ばれている。本年度は特に、軽いクォークを含むQCDの計算に現れる符号問題の構造について研究を行った。クォーク化学ポテンシャルμを導入すると、核子質量をMとしてμ<M/3でバリオン数密度が立ち上がるべきであると期待されているが、実際に有限密度QCDを近似的に計算するとパイオン質量の半分ですでにバリオン数密度が立ち上がってしまう。この非物理的な振る舞いを理解することが重要である。そこで問題を簡単化し、1サイトの電子系をLefschetz thimble上の経路積分を考察した。この模型は厳密に計算でき、さらにその符号問題の性質は有限密度QCDのそれと酷似している。そこでは、元の積分路が複数のLefschetz thimbleに分解され、それらを足し上げるときに起こる複素位相の干渉がこの現象の理解に重要であることを示した。この知見を実際のQCDに応用することは今後の課題である。符号問題がある場合の非摂動計算は特に難しいが、Lefschetz thimble積分法という新たな手法を研究に取り入れ、その基本的な性質を議論した。とくにLefschetz thimbleの手法の物理への応用として、実時間経路積分におけるトンネル効果や行列模型の相転移について新しい記述法を提案した。27年度が最終年度であるため、記入しない。Lefschetz thimbleの方法の基本的性質を明らかにすることで、符号問題のある経路積分を符号問題のないものへと具体的に書き換える手続きを完成させる必要がある。この書き換えを行い、まず符号問題のない平均場近似を確立させる。さらに、汎関数繰り込み群を応用することで揺らぎの効果を非摂動的に取り入れる。これにより、エキゾチックな超流動も系統的に取り扱えるようになることが期待される。初年度は汎関数繰り込み群(FRG)を冷却フェルミオン系に応用した。そのなかで、ボソン化を導入せずにFRGをフェルミオン多体系に応用する手法としてfermionic FRG (f-FRG)を提案し、BCS-BECクロスオーバーに適用した。
出芽酵母における新規細胞質局在化RNAの局在化機構と生理的意義の解明

細胞内におけるRNAの局在化は、RNAの翻訳制御を介して遺伝子発現を調節する。これまでに酵母からヒトに至るまで、多くの生物種で局在化RNAの例は知られている。しかし、その詳細が解析されている例は少なく、局在化RNA機構の全容は明らかとなっていない。RNAを可視化する方法を用い、局在化RNAのスクリーニングにおいて新規に同定した出芽酵母の局在化EGD1 mRNAは、細胞質に大きく凝集した局在を示す。この細胞質への特徴的な局在化にはEGD1 mRNAの5'上流領域及びEgdlpへの翻訳が必要であり、凝集したEGD1 mRNAはEgdlp及びRNAの代謝に関わるP-body因子と共局在していることが明らかになった。また、この局在構造(EGD1顆粒と命名)は、阻害剤を用いた解析により、微小管依存的に形成されていることが示された。今年度はEGD1顆粒の生物学的意義を解明するため、恒常的に強く発現するTDH3(GAPDH)プロモーター制御下で、EGD1を発現させた場合における細胞への影響を調べた。その結果、EGD1 mRNAの5'上流領域の不足によりEGD1顆粒を形成できない細胞では、vector及びEGD1顆粒を形成できる細胞と比較して強い生育阻害や縦長化や肥大化などの細胞形態変化が見られた。このEGD1顆粒形成不全による細胞形態の変化については、EGD1顆粒を形成できるプラスミドを細胞内で共発現させると改善が見られた。よって、EGD1顆粒の形成が細胞の機能にとって重要な役割を持つことが示唆された。RNAの細胞内局在化は、遺伝子発現を空間的に制御するために不可欠な現象である。出芽酵母において、新規に同定したEGD1 mRNAは細胞質に大きく凝集した局在を示す。これまで、同様の局在様式を示す局在化RNAは知られておらず、EGD1 mRNAの局在化機構の解明を行うことで新たな局在化RNA像の確立を目指している。今年度は、EGD1 mRNA局在化の生理的意義を明らかにするために、Egd1pと共に複合体を形成して機能しているEgd2pに着目した実験を行った。EGD1 mRNAと共にEGD2 mRNAを過剰発現させると、5'UTRを含めたEGD2 mRNAを共発現させた時にのみ、EGD1 mRNAの細胞質局在率が減少する可能性が考えられた。この時のEgd2p量を、抗Egd2p抗体を用いて調べた結果、5'UTRの有無によってEgd2p翻訳効率に差異が見られ、Egd2pが多く存在するとEGD1 mRNAの局在率が減少することが分かった。また、EGD1 mRNAの局在場所と既知の細胞小器官との関連性を探るために、ER、ペルオキシソーム、液胞、アクチンなどのマーカータンパク質にRFPが付加した株を用いて、EGD1 mRNAの局在の様子も調べた。その結果、調べたいずれの細胞小器官とも共局在しないことが分かった。今後はEGD1 mRNAの局在化かEgd2pによってどのように制御されているのか、また具体的にEGD1 mRNAの局在がどのように構成、維持されているのかなど、さらなる局在化機構の解明を目指したい。本研究により、単なる時空間的な遺伝子発現調節だけでなく、タンパク質複合体形成調節という、RNA局在機構の新たな側面を開拓して行ければと考えている。細胞内におけるRNAの局在化は酵母からヒトに至るまで広く保存された時空間的なタンパク質発現の制御機構である。出芽酵母におけるスクリーニングで同定した新規局在化EGD1 mRNAは細胞質に大きく凝集した局在を示す。これまでの解析から、その局在化には5'UTR及びORFの配列が重要であり、Egdlpへの翻訳が必要であることが示唆された。また凝集したEGD1 mRNAはEgdlp及びRNAの代謝に関わるP-body因子と共局在する。今年度はより詳細なEGD1 mRNA局在化機構の解明を目的とし、まず、EGD1 mRNAの局在化と細胞骨格系の関連性を調べた。微小管及びアクチン重合阻害剤で処理した細胞でのRNAの局在観察を行った結果、微小管の重合をbenomylにより阻害した細胞ではEGD1 mRNAの細胞質局在が消失した。一方、アクチンの重合を阻害した場合には斑EGD1 mRNAの局在化に顕著な変化は見られなかった。よって、細胞質でのEGD1 mRNAの局在化が微小管依存的であることが明らかとなった。さらにEGD1 mRNAの局在場所に存在するRNAについても解析した。他の様々なRNA分子の局在を、EGD1 mRNAが凝集した局在を形成する条件下で調べた結果、EGD1 mRNA以外の非特異的なRNA分子もEGD1 mRNAによく似た細胞質局在を示すことが分かった。面白いことに、EGD1 mRNAに類似した配列を有するRNA分子では10%前後の局在率を示すのに対し、ベクターのみでは2.4%とその局在率には差が見られた。よって、EGD1 mRNAの局在場所には非特異的なRNAも含まれるものの、EGD1 mRNAに類似した配列を有するRNAほど局在しやすい構造であることが考えられた。

RNAを可視化する方法を用い、局在化RNAのスクリーニングにおいて新規に同定した出芽酵母の局在化EGD1 mRNAは、細胞質に大きく凝集した局在を示す。この細胞質への特徴的な局在化にはEGD1 mRNAの5'上流領域及びEgdlpへの翻訳が必要であり、凝集したEGD1 mRNAはEgdlp及びRNAの代謝に関わるP-body因子と共局在していることが明らかになった。また、この局在構造(EGD1顆粒と命名)は、阻害剤を用いた解析により、微小管依存的に形成されていることが示された。今年度はEGD1顆粒の生物学的意義を解明するため、恒常的に強く発現するTDH3(GAPDH)プロモーター制御下で、EGD1を発現させた場合における細胞への影響を調べた。その結果、EGD1 mRNAの5'上流領域の不足によりEGD1顆粒を形成できない細胞では、vector及びEGD1顆粒を形成できる細胞と比較して強い生育阻害や縦長化や肥大化などの細胞形態変化が見られた。このEGD1顆粒形成不全による細胞形態の変化については、EGD1顆粒を形成できるプラスミドを細胞内で共発現させると改善が見られた。よって、EGD1顆粒の形成が細胞の機能にとって重要な役割を持つことが示唆された。
放射線感受性予測の基礎研究

腫瘍治療における放射線感受性に関与する因子を大別すると増殖性腫瘍細胞の数、血流及び酸素濃度のような生理的特性、宿主との相互作用(免疫、増殖制御因子など)、腫瘍細胞固有の感受性などがある。本研究は腫瘍細胞固有の感受性のメカニズム、関与因子の解明を通して、新しい感受性予測法、感受性制御法の開発を目的としている。本年は、放射線による二重鎖切断に依存し、放射線感受性に関与すると考えられているDNA依存性プロテインキナーゼ(DNA-PK)とがん抑制遺伝子であり細胞死、細胞周期制御に関与するp53遺伝子、放射線感受性に関与する他の遺伝子病ataxia telangiectasia遺伝子(ATM)や、未解明のナイミ-ヘン染色体不安定症候群、XRCC2、XRCC8感受性相補群について解明が進められた。精製しDNA-PKをサブユニットに分離し、特性を調べた研究から温熱による放射線の増感作用が、そのKu-サブユニットの熱不安定性のためであることが解明された。p53欠失のトランスジェニックスマウスを用いた放射線誘発奇形・胎児死の研究から、正常型p53が放射線照射後アポトーシスによる受精卵・胎児死をおこすことにより、奇形児の増加を阻止していることが分かった。一方、培養腫瘍細胞においてもp53の遺伝子操作により細胞を感受性に転換することが一般的には容易でなく、感受性に関与する他の未知因子の存在をもっと考慮すべきという結果が得られた。腫瘍細胞のp53をモニターすることにより放射線感受性を予測又操作するためにはこれから多くの研究が必要であることが示された。
教科構造再構築のための史的研究(1)-手工・工作・工芸ならびに技術の教育-

1.本研究は平成5年度、6年度を一区分として標題の課題をまとめたものである。2.標題に示したように、日本における「ものづくりの教育」は、教科のカテゴリー区分が固定的であり、相互関係が希薄であることについては多くの人が認めている。にもかかわらず再構築が不可能な理由にはさまざまな要因があるが、史的研究が少ないのが大きな原因である。前年度は日本に移入された手工・工作教育の必然性について主として文献の整理を中心に展開したが、当該年度もこれを引き継ぎ、「手渡す」システムと「量産」のシステムとの差違を意識しつつ、両者の連結を試みる視点をもとに教科の再構築のための基礎データを作成した。(図表1)3.手工・工作・工芸ならびに技術の教育では、松原郁二(故人)がもっとも関心を持ちかつ真摯な立場で制度・理論・実践にかかわっていたが、その資料は散逸していた。その大要について可能な限りの資料を収集し、要約して表としてまとめた。(図表2)4.本研究の過程で実施された資料収集と分類・整理は、研究者間で現在開発普及がなされているデータベース化の基礎研究と相関をもたせ、広義の芸術教育に位置づけ、さらに明治初期から1945年までの手工・工作教科書、同教授書、同指導書、技法手引書について、横浜美術館所蔵の資料ならびに各地の図書館の蔵書カードから得られる書誌事項をまとめて、データベース化を試みつつある。これらは再整理の上、斯界の研究者の指針として供したい。1.明治19年に制度化された「手工科」は、その起源において共同体的感性、方法をもつと同時に経済主義を併せ具えていたがために、この分野の教育は常に両者の葛藤によって本質をめぐる論議がなされてきた。また本来なら「手渡す教育」から純正なデザイン教育(計画の論理・量産・間接性)へ移行するはずのものが、デザインと生活の表層のレベルでの結合が反発をまねき、造形教育分野の最大の領域である絵画による教育の優先を相対的に温存、拡大化させてきた。これについての思考の逆転を研究の中軸に置いた。日本に移入されたものづくり教育(フィンランド:ウノ・シグネウスによる)の本来の意図には、産業構造の急変革と影響によって手渡すサイクルが崩壊し、同時にそれは児童・青年の人格形成にまで及んだことの打開のために、初源的なものづくり文化(Sloyd)を教育の手段とすることを草案したものであり、またその方向で工作・工芸教育の骨格は潜在化されつつも引き継がれてきた。本研究の再認識は、手渡すシステムと「量産」のシステムの差異を意識しつつ両者の連結を行い、質の高い「もの」づくりの教育をあらためてモデルし、構造化しようとする展望を常に根底に置き研究を進めてきた。3.東京師範学校・東京高等師範学校と連なる系譜を軸とし、ついで教育制度に関わる美術教育史、研究の基礎的な枠組みを提示し、これと連動、相関する技術教育史を重ねた。4.本研究の過程で実施された資料収集と分類整理は、関係データベース化の基礎研究と位置づけ、明治初期から昭和初期までの手工・工作教科書、同教援書、同指導書、技法手引書について、筑波大学に所蔵の資料ならびに各地の図書館の蔵書カードから得られる書誌事項をまとめてデータベース化を試みつつある。(図表1)

3.手工・工作・工芸ならびに技術の教育では、松原郁二(故人)がもっとも関心を持ちかつ真摯な立場で制度・理論・実践にかかわっていたが、その資料は散逸していた。その大要について可能な限りの資料を収集し、要約して表としてまとめた。(図表2)4.本研究の過程で実施された資料収集と分類・整理は、研究者間で現在開発普及がなされているデータベース化の基礎研究と相関をもたせ、広義の芸術教育に位置づけ、さらに明治初期から1945年までの手工・工作教科書、同教授書、同指導書、技法手引書について、横浜美術館所蔵の資料ならびに各地の図書館の蔵書カードから得られる書誌事項をまとめて、データベース化を試みつつある。これらは再整理の上、斯界の研究者の指針として供したい。
ウシ卵巣機能の調節メカニズム:血管新生と血管トーヌスを支配する局所因子によるクロストーク

最終年度の半年間で、これまでの一連の研究成果の取りまとめを中心に行った。1)ウシの黄体退行のプロジェクトでは、子宮からの退行シグナルであるPGF2αと同時に、退行中には黄体からもPGF2αが卵巣静脈中に放出されていることを発見した。2)自然退行中のウシ黄体内では、血管作動性ペプチドであるエンドセリン-1(ET-1)とアンギオテンシンII(Ang-II)が退行開始直後から分泌が増加し、半日遅れてPGF2α分泌も増加すること、そしてこれら3つの因子の黄体内分泌パターンはお互いに有意に関係することを示した。3)ウシ卵管上皮細胞の培養系を用いて、N型糖鎖の変換の第一段階を触媒するNアセチルグルコサミニルトランスフェラーゼI(GnT I)活性を検索した結果、培養液中に活性を初めて見いだした。GnT I活性は、卵胞期から排卵期に活発になる内分泌因子(LH,E2)や卵管内局所因子(TNFα,VEGF)で刺激されたことから、生体内での卵管液中のGnT I活性は排卵前後に著しく上昇するものと考えられた。すなわち、排卵期に上昇したウシ卵管液中のGnT I活性が、細胞外グリコシル化を促進し、受精や初期胚の発生に適した卵管内微環境を整えるのに寄与していることが推察された。4)ウシ卵管上皮細胞の培養系を用いて、血管内皮細胞成長因子(VEGF)システムの発現について、内分泌ホルモンを中心に刺激作用について検討した結果、LHとE2はVEGFと協調して卵管上皮細胞からのPGや収縮性のペプチドを強く刺激すること、VEGF自身はVEGFシステムを急速に抑制することが明らかになった。このことから、卵管内では、排卵に向けてVEGFシステムは活発になり、排卵直後からは、逆にVEGFシステムは抑制され、そのことが、卵管の伸縮活動を抑制して、受精卵が卵管内に留まる事を調節していることが考えられた。
ヒト腸管定着性増強を目的とした乳酸菌での腸管定着性因子FimHタンパク質の発現

本研究では,宿主細胞表面への乳酸菌の付着性向上および乳酸菌と病原性細菌との付着競合阻害を目的とし,E.coli由来Type 1線毛のFimHを乳酸菌で産生させるために,Lactobacillus helveticus CP790株由来のプロモーター,シグナル配列とアンカー配列を含んだプロティナーゼ(prtY)遺伝子を応用した。シャトルベクターpHY300PLKを用いてprtY遺伝子をサブクローニングしpY790を構築,さらにそのドメインにPCR増幅したfimH遺伝子を組み込んだ(pYEFH01の構築)。pYEFH01でE.coliJM105とLactobacillus casei CP680を形質転換し,その菌体タンパク質を抗FimHマウス血清および抗PrtYマウス血清を用いウェスタンブロッティング法に供し,両抗体に反応するタンパク質(分子量約40,000)を検出した。融合タンパク質の機能を解析するために,両形質転換体の菌体タンパク質をそれぞれ用い,Type1線毛をもつE.coli ORN103(pSH2)のヒト結腸線癌由来Caco-2細胞への付着阻害試験を行なった。その結果,各形質転換体の菌体タンパク質の添加によりE.coli ORN103(pSH2)の付着が阻害された。このことから,産生された融合タンパク質がCaco-2細胞への付着性を有し,結果的にE.coli ORN103(pSH2)のCaco-2細胞への競合阻害することが認められ,各形質転換体はFimHと同じ機能を示す融合タンパク質を菌体内で産生していることが示めされた。以上,L.caseiにおいて融合タンパク質遺伝子を発現させるためのプラスミドpYEFH01が構築できた。産生されたこの融合タンパク質は,同じマンノースを認識し付着するE.coliを競合阻害することが認められた。大腸菌の細胞組織への付着機構の一つに,タイプ1型線毛があり,上皮細胞などのマンノースを認識し,細胞へ付着する機能を持つ。このような付着機構は,大腸菌以外の病原菌や,細菌が放出する毒素でも多く見られ,細胞組織へ付着することによって,疾病が引き起こされる原因になる。乳酸菌においては,細胞への付着機能は確認されているが,線毛がないので,このような付着機構をもたないため,その付着性は低いと考えられる。乳酸菌がこのような細胞組織付着性タンパク質を発現することで,ヒト腸管への付着性を高めることが期待される。本研究では,乳酸菌(グラム陽性菌)のヒト腸管定着性を高めることを目的とし,大腸菌由来線毛の付着性タンパク質(FimH)を乳酸菌で発現するように,遺伝子を構築した。FimHを菌体外へ分泌させ,菌体表層に固定するためにLactobacillus helveticus CP790のプロテアーゼ(prt)遺伝子(山本ら,1999)のシグナル配列とメンブランアンカー配列を利用したFimHを含む融合タンパク質の発現を試みた。すなわち,グラム陽性・陰性菌のシャトルベクターpHY300PLK(Tc^rTakara)にprt遺伝子を導入し,pr遺伝子領域のSpel-Bpu1 102lサイトに,PCRで増幅したfimH遺伝子のフレームを合わせる形で,同方向に組み込んだ(シークエンスで確認)。このプラスミドによる大腸菌のTc^r形質転換体(pHY/prt/fimH株)はFimH抗体に反応した。次に,pHY/prt/fimH株の菌体破砕液を,Rlラベルした大腸菌のCaco-2細胞への付着阻害試験に用いたところ,細胞への付着を競合阻害していた。このことから,pHY/prt/fimH株はFimHを含む融合タンパク質を発現し,細胞付着を獲得したと考えられた。
放電プラズマによるガス状環境汚染物質の処理技術に関する総合的研究

本研究は、平成5年度より3カ年計画で開始されたもので、その目的は、大気圧力下での空気あるいは、その燃焼排ガスを様々な放電プラズマリアクターを通過させて非熱平衡放電プラズマに曝すことによって、空気中あるいは燃焼排ガス中に希薄に存在している環境汚染有機気体(フロン,トリクレン,アセトン等の有害揮発性有機物)、あるいは、燃焼によって形成されるNO_xなどを除去するための基礎技術を確立することを目的として発足したものである。特に、研究者相互間の交流によって研究の発展を図ることを主要目的としている。最終年度に当たる平成7年度には、筑波地区にて低温・高温プラズマ、粉体環境など様々な研究設備、研究状況を見学すると共に、多くの討論を行った。化学工学、分析、電気工学、機械工学の様々な専門家がそれぞれの技術を互いに伝えることあうことで相互の研究発展に重要な意見交換をした。秋には、岡山大学で情報交換を行うと共にそれぞれの研究発表を行うことができた。更に、3カ年の総決算として、平成7年12月26日、東京大学山上会館の大会議室において、総まとめのシンポジウムを開催した。年末の忙しい時期にも拘わらず60名以上の参加を得て熱心な討論が終日繰り広げられた。これら三カ年の研究成果として、以下のことが明らかとなった。揮発性有機物の処理は、最終的には酸化反応であり、最終生成物としては炭酸ガスや水が形成されること、その酸化反応の途中においては高速電子、あるいは窒素ラジカルなどの影響と思われる炭素結合の切断などが確認されたことなどが明らかになった。NO_x処理においては、残存酸素濃度依存性が高いこと、放電だけでは除去できず、アンモニアやその他の添加物が必要なこと、触媒反応との併用で効果が大きくなることなどが明らかとなり、また、従来、実験グループで異なっていた性能を示す数値が、お互いに比較できる値となりつつあり、性能評価の比較検討がはじめて実現可能となり、実用化までの障壁を大いに減らすことが出来た。本研究は、平成5年度より3カ年計画で開始されたもので、大気圧下で各種放電プラズマを発生させ、このプラズマを用いて大気中に比較的希釈な状態で大気汚染ガス、フロンならびにその他のガス状有機物さらには排気ガス中に含まれることの多い、NO_Kなどの除去技術をそれぞれの研究者の行っている基礎研究をもとに互いの情報交換などと研究上の交流を主目的にしたものである。そのため、平成5年度には、7月、9月、11月(1回は九州で都合のつく者のみ参加)、12月、1月に会合を開き、電気、機械、化学の各分野での交流を図った。特に、11月1日にはシンポジウム形式で各分野での研究現況を紹介し、更に平成6年1月には本研究成果発表として広く一般の方にも呼びかけて60名の参加を得、熱心な討論、交流が図られた。その結果、有機物の処理では酸化反応と還元反応の両方があること、酸素と窒素の両方のラジカルが分解反応に寄与していること、水分の含有が酸化反応では有効であることが複数の研究者の間で明らかにされた。また、酸素の少ない燃焼排ガス処理でもアンモニアやメタンガスなどの添加物により極めて効果的にNO_K除去がなされること、水分添加が有効なこと、高速電子ビーム照射でも類似の反応が認められ、特に、エアロゾル形成があること、エネルギー効率向上が今後の議論の中心になること、電源との整合が問題となることなどが明らかにされた。現在、中間状態での反応生成物を分析中であり、これらの結果から反応機構を解明し、より効果的な手法を共同で開発する。

本研究は、平成5年度より3ヵ年計画で開始されたもので、大気圧(空気あるいはその燃焼排ガスを対象として)下で各種の放電プラズマを発生させ、このプラズマを用いて大気中に比較的希釈な状態で存在する大気汚染ガス、フロンなどのハロゲン化ガス状有機物ならびに一般的なガス状有機物、さらには排気ガス中に含まれることの多い、NOxなどの除去技術をそれぞれの研究者の行っている基礎研究をもとに互いに情報交換などと研究上の交流を主目的にしたものである。平成6年度には、特に、燃焼排ガスについての検討に重点を置き、8月に北海道で研究発表を行うと共に、北海道で最新鋭の石炭火力、苫東火力発電所を視察し、環境対策の現状、問題点現在研究中の高圧流動床などについて調べた。更に、11月には、わが国最大級の石炭火力発電所、松浦火力発電所も視察し、現在開発中の新方式の集塵、NOx,SOx対策を様々な角度から検討し、放電処理の可能性とその必要要件を検討できた。12月には、今年の集大成として分担者以外の関心のある研究者にも参加を呼びかけて2回目の研究成果発表を東工大で開催し、発表件数17件、海外からの出席者を含めて参加者80名以上と極めて盛況であった。今年の成果の特徴は、アンモニア添加でNOx処理効果が極めて大きくなること、水分の影響も大きいこと、パルス放電は有効であるが電源効率の改善が望ましいこと、ハロゲン系の有機物分解では中間生成物に対する注意が必要なこと、分解率を上げると中間生成物もなくなり酸化物などの最終分解物となることなど極めて有益な結果が得られ、これらの成果の一段の飛躍が実用化へ向けての急務であることが明らかとなった。本研究は、平成5年度より3カ年計画で開始されたもので、その目的は、大気圧力下での空気あるいは、その燃焼排ガスを様々な放電プラズマに曝すことによって、空気中に希薄に存在している環境汚染有機気体(フロン,トリクレン,アセトン等の有害揮発性有機物)、あるいは、燃焼によって形成されるNOxなどを除去するための基礎技術を確立することを目的とし、特に、研究者相互間の交流を中心にしているものである。その最終年度に当たる平成7年度には、まず筑波地区における放電プラズマの応用研究状況を低温・高温プラズマ、粉体環境など様々な研究状況を見学すると共に、早朝より深夜までの討論を通じて、化学工学、分析、電気工学、機械工学の様々な専門家がそれぞれの技術を互いに伝えることあうことで相互の研究発展に重要な意見交換ができた。また、秋には、岡山大学で情報交換を行うと共にそれぞれの研究発表を行うことができた。一部には英語の発表も含まれていた。更に、3カ年の総決算として、平成7年12月26日、東京大学山上会館の大会議室において、総まとめのシンポジウムを開催した。年末の忙しい時期にも拘わらず60名以上の参加を得て熱心な討論が終日繰り広げられた。これらの成果として、揮発性有機物の処理においては、最終的には酸化反応であり、最終生成物としては炭酸ガスや水が形成されること、その酸化反応の途中においては高速電子、あるいは窒素ラジカルなどの影響と思われる結合の切断などが確認されたことなどが明らかにされた。
混合系の熱物性値に関するデータベースシステムの開発

流体の熱物性値に関する正確な数値情報は学術的にも工学的にも重要である。現時点で最も信頼できる数値情報を広範囲の研究者に迅速・適切に供給する目的で、すでに純物質を対象とした流体の熱物性データベースを試作した。340流体の12種の物性を便宜的に分類した7種の物理状態につき収集し、厳密な評価を行った最確値を入力するとともに、多目的に利用できる10種の検索システムを完成し、共同利用のために公開している。本研究では、この純物質データベースを基礎として、混合系の物性値情報ファイルを構築して付加し、2成分系データを圧力・温度・組成の関数として入力を続けた。検索用のプログラムを設計し、また実測値の不足を補うため混合則に関する検討を行った。本年度の研究成果は次の通りである。1混合系データの選定と入力....昨年度までは輸送性質である粘性率と熱伝導率データを取り扱ったが、本年度は熱力学性質として密度・圧縮因子・比熱容量のデータを収集・評価し入力した。測定者による相違が大きいため、選定に手間どったが、約100系のデータを入力することができた。2混合則の選択と算出システムの設計....混合系に関する実測値の不足を補うため、純物質のデータを用いて、任意の組成の混合系データを計算する約30種の混合則を選択した。物性の種類と流体の組合せにより最適の混合則を判定するため、グラフィック表示機能を利用して検討するプログラムの設計を行った。3混合系データベースの総合的評価....本年度までに構築した混合系物性値情報ファイルを従来のデータベースに付加し、システムの構成や機能を総合的に検討した。以上のように、入力データは必ずしも多くはないが、本データベースを混合系に拡張するためのすべての設計を完成し、所期の目標に達したものと考えられる。
運動トレーニングが骨格筋のマイオカイン分泌速度に与える影響に関する研究

最大酸素摂取量の170%の強度で20秒の自転車エルゴメータ運動を10秒の休息を挟み、78回行い疲労困憊に至る運動後に、血中のマイオカインの1つであるSPARCの濃度が上昇することが知られている。SPARCは大腸がん予防機序に関するマイオカインであることが知られており、このような疲労困憊に至る高強度・短時間・間欠的運動を用いたトレーニングによる大腸がん予防効果の機序として考えられている。本研究では、傷害の発生する可能性のある疲労困憊まで行うのではなく、同様の運動を3セットのみ行った場合の血中SPARC濃度を明らかにすることを目的とした。その結果、このような疲労困憊に至らない高強度・他時間間欠的運動では、血中濃度は安静時の値に対して上昇しないことが明らかとなった。またテニスのシングルスの試合形式での30分間の練習後の血中SPARC濃度は運動前の値と比べて変化がないことも明らかとなった。1年目の到達目標について概ね達成できている。今後、高強度・短時間・間欠的運動のセット数を多くした場合の血中SPARC濃度の変化を明らかにして、大腸がん予防に有効な高強度・短時間・間欠的運動及びそれを用いたトレーニングを開発する。
埋土種子を含めた森林植物の種多様性および遺伝的構造の解明とその保全

(1)森林植物および埋土種子集団の種多様性を評価するために,隣接するブナ林と人工林についで林床植生と埋土種子組成を比較した。林床植生の種多様性評価には,三重大学演習林の林床をスズタケが覆うブナ林および間伐直後の保育されている林齢25年のヒノキ人工林において,20m×15mの調査プロットを各1個設置し植生調査を行った。また,埋土種子の種多様性評価には,各方形区から土壌サンプルを48個ずつ採取し,発芽法により埋土種子の種組成を計測した。林床植物と埋土種子集団の種組成を林分間で比較した。その結果,林床植生ではブナ林で36種,人工林では109種が出現した。埋土種子の種数では,ブナ林と人工林ともに40種が出現した。埋土種子の本数では,ブナ林で619本,人工林では341本が出現した。木本では,ブナ林542本,人工林124本と大きな差があった。埋土種子について出現本数と林床における出現の有無を比較したところ,ブナ林では林床に出現しない種が数多く埋土種子に出現したのに対し,人工林で埋土種子に出現したもののほとんどはその林床に出現する樹種であった。林床にササを伴う天然林の地表では,暗い光条件下にあるうえに撹乱の頻度も僅かである。そこでは,散布種子の発芽は困難であり,埋土種子の種子数が多くなったと考えられる。人工林において林床管理が行われるところでは,散布種子の発芽が促進されるため,埋土種子に至る割合が低下するものと考えられる。(2)森林植物の遺伝的多様性を評価するため,コバノミツバツツジの遺伝分析を行うための予備的解析として,樹木サンプルからDNAを抽出した。DNA分析に用いるマーカー遺伝子座を決定するために,ホンシャクナゲ用に開発されている既存のマイクロサテライトマーカーを用いた実験を行っている。今後,得られた分子情報を解析し,樹種の遺伝構造ならびに遺伝子流動の推定を行う。天然林に隣接する人工林では,天然林からの種子の供給があるため,供給される種子の種類と量は天然林の場合と大差ないと予測される。両林分では,林床植生だけでなく埋土種子集団の種組成にも顕著な差異はあるのだろうか。林床の状態と撹乱体制が全く異なる2つの林分において,林床植生と埋土種子組成を比較した。森林植物の種多様性を評価するために,三重大学演習林の天然生ブナ林およびヒノキ人工林において,20m×15mの調査プロットを各1個設置し,植生調査を行った。埋土種子の種多様性を評価するために,各方形区から土壌サンプルを48個ずつ採取した。これに5°Cで2ヶ月間の低温湿層処理を施し,土壌サンプル別にプランターに播いた。発芽実生を週1回の割合で測定した。植物種組成と埋土種子種組成をブナ林と人工林との間で比較した。林床植生では,ブナ林で36種が出現しスズタケが優占していた。人工林では109種と多種が出現した。埋土種子の出現本数では,ブナ林の619本に対し,人工林では341本と少なかった。特に木本についてみると,ブナ林542本,人工林124本と大きな開きがみられた。埋土種子の木本種について,出現本数と林床における出現の有無を比較した。ブナ林では林床に出現しない種が数多く埋土種子に出現したのに対し,人工林で埋土種子に出現したもののほとんどはその林床に出現する樹種であった。

林床にササを伴う天然林の地表では,暗い光条件下にあるうえに撹乱の頻度も僅かである。そこでは,散布種子の発芽は困難であり,埋土種子の種子数が多くなったと考えられる。人工林において林床管理が行われるところでは,散布種子の発芽が促進されるため,埋土種子に至る割合が低下するものと考えられる。(2)森林植物の遺伝的多様性を評価するため,コバノミツバツツジの遺伝分析を行うための予備的解析として,樹木サンプルからDNAを抽出した。DNA分析に用いるマーカー遺伝子座を決定するために,ホンシャクナゲ用に開発されている既存のマイクロサテライトマーカーを用いた実験を行っている。今後,得られた分子情報を解析し,樹種の遺伝構造ならびに遺伝子流動の推定を行う。
ＱＣＤ真空凝縮の外場依存性がヘビークォークハドロンに及ぼす効果の解明

ハドロンに外場を掛けることによって、その性質がどのように変化していくかについては古くから議論されており、外場中のQCD真空の性質を理解する上でも重要なテーマである。本研究は、QCD和則やポテンシャル模型などの理論手法を用いて外場中のハドロンに関する解析を行うことにより、外場中のハドロンとQCD真空の関係について系統的な理解を行うことを目的とする。採用第二年度は、以下のテーマで外場中でのハドロンの振る舞いについて、詳細な解析を行った。(1)QCD和則による核媒質中のD中間子の解析(2)QCD和則による磁場中のD中間子の解析(3)ポテンシャル模型による磁場中のハドロン励起状態の解析。(1)では、QCD和則と呼ばれるQCDに基づく理論手法を用いて、核媒質中のD中間子の振る舞いを詳細に解析した。解析から得られたD中間子質量シフトは、カイラル対称性の回復やクォーク間のパウリ効果などの様々な密度効果を反映しており、有限密度におけるQCD真空の性質やD中間子・核子間相互作用を明らかにする上で極めて重要な結果である。これらの結果は論文としてまとめられ、Physical Review Cに掲載された。(2)では、QCD和則を用いて、磁場中のD中間子を解析することで、スピン固有状態の混合やランダウ準位、磁場によって変化するQCD真空凝縮が磁場中のD中間子質量へ与える影響を明らかにした。これらの結果は論文としてまとめられ、Physical Review Dに掲載された。(3)では、構成子クォーク模型に基づく非等方シュレディンガー方程式に対して円柱座標ガウス展開法を適用することで、磁場中のハドロン基底状態・励起状態のエネルギー準位と波動関数を精密に計算することに成功した。主な結果は論文としてまとめられ、Physical Review D (Rapid Communications)に掲載された。27年度が最終年度であるため、記入しない。核媒質中のD中間子は、カイラル対称性の破れ・回復、中間子・核子間相互作用の決定、中間子・原子核の束縛状態の有無などの文脈において議論され、興味を持たれている。核媒質中のD中間子は実験的に未だ実現に至っていないが、将来的にはJ-PARCやGSIなどの実験施設にける低エネルギー重イオン衝突実験による研究計画が期待されている。本研究では、QCD和則と呼ばれる理論的手法を用いて核媒質中のD中間子の振る舞いを解析した。解析から得られたD中間子質量シフトは、カイラル対称性の回復などの様々な密度効果と密接に関係しており、有限密度におけるQCD真空の性質やD中間子・核子間相互作用を明らかにする上で極めて重要な結果である。さらに、将来的な実験計画の提案を与えることも期待される。一方、磁場中のハドロンについては、RHICやLHCにおける相対論的重イオン衝突実験において非常に強い磁場が生成されることが理論的に予想されており、そのような強磁場環境下においてハドロンの性質がどのように変質するかについて多くの議論が交わされている。本研究では、QCD和則を用いて磁場中のD中間子の性質を明らかにすることを目的とする。磁場中の中間子では、スピン固有状態の混合やランダウ準位による質量シフト、QCD真空凝縮の変化などの磁場中で特有の現象が現れることが予想されており、本研究ではQCDからこれらの現象がどのように記述されるかについて定性的・定量的な議論を行う。本年度は、QCD和則を用いて(1)核

媒質中のD中間子、(2)磁場中のD中間子についての研究を行った。(1)については、最大エントロピー法を用いて核媒質中のD中間子スペクトル関数を導出した。得られた結果について、現在物理的な解釈を行っている段階である。(2)について、磁場中のD中間子OPEを計算し、QCD和則による解析を行った。これらの研究内容について、国際会議・国内会議において計6件の発表を行った。内容をまとめた論文は現在準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。QCD和則から得られた解析結果について、物理的意味の解釈を行い論文にする予定である。問題点のひとつとして、QCDから得られた結果とハドロン有効理論からの予想の間の不一致について、可能な解釈の提案と解析の改善を試みる。QCD和則を用いた発展的な研究課題として、磁場中でのD*中間子やρ中間子の解析も行う予定である。
看護基本技術習得の基盤となる能力育成のための支援プログラムの開発

本研究の目的は「看護実践の基盤となる能力」を、望ましい生活習慣の確立、自己の健康意識の確立、日常生活の家事行動の自立、手先の器用さ、アサーティブネス、自己効力感と規定し、これらの能力の育成プログラムを作成することであった。看護学生の「看護実践の基礎となる能力」の評価において、その能力の未熟が示唆された。しかし、これら能力は短期間に育成できるものではなく、望ましい生活習慣の確立、自己の健康意識の確立、日常生活の家事行動の自立、手先の器用さは日常生活や中等教育において継続的に、さらにアサーティブネス、自己効力感は看護基礎教育全体において育成する必要性が示唆された。今後は、今回できなかったプログラムの完成とともに、自己学習できる環境整備を行っていきたい。現代の未成熟な看護学生に対しては、看護技術を学習する前に、「生活習慣の確立」「家事行動の自立」「手先の器用さ」にくわえ、対人スキルとしての「アサーティブネス」や「自己効力感」、看護の概念のひとつである「健康観」といった能力を身につけていることは、看護基本技術の効果的な習得につながると考えた。そこで本研究は、看護基本技術の習得の前段階教育として、「看護実践の基盤となる能力」を育成するための支援プログラムを開発するものである。<プログラム作成について>看護実践の基盤となる6つの能力のうちプログラムの作成の目処がついたもの・・「アサーティブネス」「手先の器用さ」<評価方法について>プログラムの実施前後に、「生活習慣の確立」「家事行動の自立」「手先の器用さ」「アサーティブネス」や「自己効力感」、「健康観」に関する実施前評価が必要であることが確認された。そのため家事行動の自立」は実態調査用紙を作成する。「手先の器用さ」はタオル絞りで事前評価を行う。「アサーティブネス」は日本語版Rathus Assertiveness Schedule(J-RAS)を使用する。「自己効力感」はGeneral Self-Efficacy Scaleを使用する。看護実践力を評価するためには、実践力が評価しやすい看護技術に焦点を絞って検討することが確認された。次年度は、「自己効力感」と「アサーティブネス」の「血圧測定」の看護技術能力との関係、「手先の動き」と「アサーティブネス」の強化プログラムの有効性について研究を遂行する。有効性が確認されたものから順次web化していく。昨年の研究会において、プログラムの実施前に、「生活習慣の確立」「家事行動の自立」「手先の器用さ」「アサーティブネス」や「自己効力感」、「健康観」に関する実施前評価が必要であることが確認された。今年度は、「血圧測定」の看護技術能力との関係、「生活習慣の確立」「手先の動き」と「アサーティブネス」「自己効力感」「家事行動の自立」の強化プログラムの有効性について研究を遂行することにした。「手先の器用さ」の事前評価は研究に同意の得られた学生48名に対し「タオル絞り」の実験を行なった(研究1:半数近くの学生はタオル絞りを習った経験がなく、7割の学生は正しく絞ることができなかった)。同時に、これらの学生に対し、自己効力感「GSES(General Selff-Efficacy Scale)」と「家事行動の自立」について調査した(研究2)。また、研究1の結果に基づき対照群と強化群に分け、強化群に対し手先の動きの強化プログラムとして"ミサンガ"を作成してもらった(研究3)。さらに、対象群と強化群の学生の看護技術テスト(バイタルサインの測定)の合格の割合を比較した(研究4)。また、強化する看護技術の参考資料の作成のため、基礎看護学実習において学生が経験した看護技術の実態を調査した(研究5:実習で経験が90%以上を示した項目は、療養環境整備、ベッドメーキング、バイタルサインの測定であった)。研究1と5についてはそれぞれ報告した。次年度は研究2.3.4についてまとめる予定である。さらに、「アサーティブネス」に関する調査を実施する予定である。今年度は「看護実践の基盤となる能力」(望ましい生活習慣の確立、自己の健康意識の確立、日常生活の家事行動の自立、手先の器用さ、アサーティブネス、自己効力感)のうち、アサーティブネス、自己効力感に関する調査とアサーティブネスの介入調査を計画した。アサーティブネス(J-RASによる)と自己効力感(GSES)との関連では、A大学2年生52名に行なった調査では、J-RASの平均値(±SD)-18.3(±25.6)、最大値46、最小値-64であった。GSESの平均値(±SD)50.1(±9.5)、最大値73、最小値32であった。J-RAS得点とGSES得点との相関係数は、0.43((p<0.01)で有意であった。

さらに、調査結果の信頼性を高めるため、B大学の2年生、71名にも同様の調査を行った結果、J-RASの平均値(±SD)4.7(±10.6)、最大値24、最小値-24であった。GSESの平均値(±SD)47.2(±9.6)、最大値75、最小値32であった。J-RAS得点とGSES得点の相関係数は、それぞれ、-1.83で有意差は見られなかった。さらに、A、B大学において基礎看護学実習においてアサーティブになれなかった状況を質問し、内容分析した。アサーティブネスの介入研究はできなかったが、アサーティブになれなかった状況の結果を用いた具体的事例を用いて、プログラムを作成する予定である。さらに、生活習慣の確立については、「食」に関わるプログラムを作成し、「"甘み"に関する教育内容の再構成と指導」について北海道教育学会に発表した。また、看護技術教育における「自然排泄の援助」の授業プログラムを作成し、看護学生に実施した。その結果、学生の排泄行動の自立の変化と、「自然排泄の援助」のについての看護実践能力育成への可能性が示唆された。