hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物由来ＲＮＡウイルスが制御する非コードＲＮＡマシナリーの探索と解析

その結果、vSPOTがBDVリボタンパク複合体の活性に依存して形成されることが明らかとなった。4)タンパク質をコードしないEBLNのRNA構造を、RACE法及びノーザンブロット法にて決定した。平成24年度の研究計画では、3つの小課題を提案していた。そのうち、2課題についての順調な成果を得ており、残る1課題についてもプレリミナリーなデータを得ることに成功している。成果のあった1つ目の課題は、vSPOTマシナリーの構成タンパク質及び構成ncRNAの探索である。本年度の結果により、vSPOTマシナリーの構成分子候補を複数得ることが出来た。以上のことより、本小課題は計画通り進展していると考えられる。もう一つは、EBLNの構造解析である。EBLNの発現は総じてそれほど高くなく、実験に適したEBLNを見出すことが、その後の研究進展に必須であった。本年度は、様々な動物種のEBLNのうち比較的発現の高いEBLNをスクリーニングし、一つのタンパク質をコードしないEBLNの構造決定に至った。このことは、今後展開する予定の新しいncRNA(EBLN)の解析において基礎となる知見であり、必須である。さらには、EBLNが特徴的な核内局在を示していることも見出している。以上のことより、本小課題についてもおおむね順調に進展していると判断した。vSPOTに制御される遺伝子の探索については、現在マイクロアレイのサンプル調整および一部解析中であり、一部出ている結果からいくつかの候補遺伝子群は同定出来ている。今後、すべてのデータが出そろったところで、再度候補遺伝子群の評価を行なう。全体として、当初の計画より若干の変更点はあるが、大きな方向性に変化はなく、本研究課題の達成に向けて順調に進展していると考えられる。平成24年度に得られた結果をもとにして、vSPOTマシナリー及びEBLNスペックルの意義を明らかにすることを試みる。具体的には、HMGB1結合分子とvSPOTにより制御される分子からvSPOTマシナリーの機能を明らかにすることと、EBLNの機能解析の2つの小課題について進める。これらの解析結果を統合することで、核内長鎖ncRNAマシナリーの新しい存在意義を明らかにすることを試みる。1)vSPOTマシナリー構成分子の機能解析平成24年度に同定したHMGB1結合分子を過剰発現させたり、siRNAにてノックダウンしたりして、vSPOTマシナリーとの関連性を明らかにする。関連性がはっきりしない時のために、vSPOTに局在するRNAを次世代シークエンサーを用いて探索する予定である。また現在、vSPOTにより制御される遺伝子mRNAやタンパク質が、vSPOTに局在する可能性もある。これらの分子についても同様にvSPOTに与える影響を検討する。そして、影響のあった分子の機能からvSPOTの機能を類推する。2)EBLNの機能解析EBLNをノックダウンや過剰発現させることにより、EBLNの機能を明らかにする。検討する表現型は、その遺伝子配列の相同性から、宿主の他のEBLNに与える影響を第一とする予定である。表現型がない時には、核内の他のスペックルとの関連性を検討する。
様態性の尺度に視点を置く英語副詞配列の分析とその言語習得論的検証

本課題研究期間全体を通して、申請者の提唱する「様態性の尺度」という副詞の配列基準の妥当性を検証し、その成果を論文、研究書執筆等により公開した。具体的な研究成果は、次の5点である。1「様態性の尺度」と英語副詞配列傾向の相関、2様態副詞の結果用法と、結果構文における「結果」の概念の相違、3VP右方付加論に基づく文末状況副詞句配列の統語的妥当性、4副詞の多重主題現象及び補文中の副詞の文頭移動現象に主眼を置いた、文頭の状況副詞句生起条件、5文頭、文中央部、文末の状況副詞句(副詞的挿入句も含む)の「サスペンス効果」。以上の5項目についての研究を深め、学界の発展に貢献した。本年度は、叙述・修飾構造に関する最新の文献精読により理論的基盤を固め、その成果をコーパスから収集した用例に照らし合わせながら、記述的・説明的妥当性の高い副詞論を深化させた。具体的には、1文末における英語状況副詞句の機能統語論的分析を深め、複数の状況副詞句の不規則な配置に対する機能論的根拠を部分的に解明した。2文頭における状況副詞句の生起条件について、ヨーロッパ系の生成文法におけるカートグラフィック・シンタックスにも着目しながら、機能統語論に基づいた分析を行った。特に、上の2については、Haumann (2007)の節頭階層に依拠した、副詞が関与する多重主題構造(multiple-theme construction)の統語分析の延長線上に、Haegeman (2012)のカートグラフィック・シンタックスに基づいた節頭副詞統語論を位置づけ、(i)節頭(文頭)に複数の副詞が生起する多重主題現象についての機能論的分析、及び(ii)補文中の副詞の文頭移動現象の分析の2点に焦点を置き、研究を進めた。研究成果として、(i)については、<英語のような非CLLD型言語では、介入要素が存在する場合、その左方に主題要素を、移動または併合により配置することはできない>ことに着目することにより、機能論的根拠を部分的に解明した。(ii)については、統語分析の限界を踏まえ、Pesetsky (1987)の「指示性(referentiality)」の概念に加え、Haegeman (2012)の「Mod(ifier)P分析」を援用することにより、副詞句の長距離移動現象に対する機能論上の条件を部分的に解明した。当初の研究目的のうち、説明的側面については未解明項目が若干残ったが、記述的側面についてはほぼ計画どおり研究を進めることができた。研究成果の一部を論文(鈴木(2013))に纏め、社会に発信した。本課題研究期間全体を通して、1960年以降の英語副詞研究を、統語論的副詞論(副詞配置論、副詞認可論)と意味論的副詞論(機能論的副詞論、語彙意味論的副詞論、形式意味論的副詞論)に分類した上で、申請者の提唱する「様態性の尺度」という副詞の配列基準の妥当性を検証した。具体的には、英語叙述・修飾構造に関する次の5点に関する知見を深め、その成果を論文等により公開した。1「様態性の尺度」と英語副詞配列傾向の相関、2様態副詞の結果用法と、結果構文における「結果」の概念の相違、3VP右方付加論に基づく文末状況副詞句配列の統語的妥当性、4副詞の多重主題現象及び補文中の副詞の文頭移動現象に主眼を置いた、文頭の状況副詞句生起条件、5文頭、文中央部、文末の状況副詞句(副詞的挿入句も含む)の「サスペンス効果」、についての研究を深めた。研究計画最終年度には、本課題申請者が収集した用例や副詞研究文献で提示されている用例とその説明の対応関係が妥当なものであるか、ということについて、英語使用者(英語母語話者及び日本人上級英語使用者12名)を対象に、インタビュー及びアンケート調査を行った。結果として、英語副詞についての言語直観と、課題申請者が理論的に解明した内容との一致点及び相違点の導出に一定の成功を収め、結果として、日本人上級英語使用者の副詞的言語直観の獲得傾向は、意識的な文法学習量よりも自然な英語使用状況に接した時間量と相関するという結論を得た。同結論は、第2言語習得論における一般的仮説を間接的に検証したと言える。本課題研究期間中、学会発表1件、論文7本(詳細は各年度実施状況報告書に記載)、研究書1冊(『英語副詞配列論』(ひつじ書房、2014.2))を出版し、その内容を広く学界、社会に発信し、英語叙述・修飾構造論の今後の展開に貢献するための基盤整備を図ることができた。

以上の5項目についての研究を深め、学界の発展に貢献した。H23年度は、Ernst (2000, 2002)の「様態規則」とWickboldt (2000)の「様態副詞の事象完結一時取り消し機能」を組合わせながら、結果副詞と結果形容詞(結果構文における結果述語)が相補分布の関係にあることの反例と判断される用例を取り上げ、両品詞が関わる英文の文法性の違いを引き起こす原因を分析した。その研究成果を、日本言語学会(2011.11)における口頭発表及び本務校が発行する紀要への論文掲載により、学界に発信した。具体的には、結果副詞と結果形容詞による結果状態の具現化のされ方の違いを、コーパス等で収集した現実の用例を検討しながら、「事象完結一時取消機能」が適用され易いか否か、という点に求めた。結果副詞に同機能が観察される要因として、次の2点を導き出した。(1)結果副詞は、語彙的に様態副詞から統語派生しているため、様態規則(Manner Rule)における「比較」の概念を取り入れ易い、つまり、「比較」の概念が原因事象と結果事象の発生上の時間差を生み出す、及び(2)結果形容詞に比べて、結果副詞は主観的な判断を話し手が表明する場面で使用される傾向がある(cf. Broccias (2008))。この主観的判断が、「比較」の概念を結果副詞に取り入れ易くし、延いては、「事象完結一時取消機能」の適用を容易にしている。以上2点が、結果副詞と結果形容詞の機能論上の違いを生み出す主因である、という結論に達した。本研究の成果は、英語及び日本語の結果構文研究の進展に寄与することが期待される。上の研究と同時並行的に、Hasselgard(2010)の副詞論を援用しながら、文末における英語状況副詞句の機能統語論的分析も行った。同分析を次年度の研究で更に深める。1節頭(文頭)に複数の副詞が生起する多重主題現象についての機能論的分析、及び2補文中の副詞の文頭移動現象の分析の2点に焦点を置いた研究を順調に進め、来年度まで研究を延長している一部の研究項目を除いては、1と2についての理論的基盤の構築を、当初の計画通りおおむね終了させることができた。結果副詞と結果形容詞の意味機能の違いについては、コーパスやインターネット等を使用して、良質な用例を収集することができたため、今年度の比較的早い時期に分析結果を出すことができた。文末における状況副詞句の機能統語論的研究についても、Hasselgard (2010)などの副詞論を効率的に援用し、次年度の研究につながる考察・分析を行うことができた。平成2324年度に得られた成果が、英語使用者の学習可能性の観点から、妥当な記述・説明に至っているか、ということに対する言語習得論的・言語使用論的検証を行う。24年度末までに完成していない、申請課題の記述的・説明的研究項目の一部については引き続き研究を進めるとともに、以下の2点に着目しながら、英語副詞の言語習得論的検証を行う。1本課題申請者が収集した用例や副詞研究文献で提示されている用例とその説明の対応関係が妥当なものであるか、ということについて、英語母語話者(言語学を専攻としない者を選定)に対して、(i)個人面接(インタビュー)と(ii)アンケート調査(マークシートと記述併用)を実施する。2日本人英語学習者の副詞習得状況を調査し、その結果と本申請課題の記述・説明を照合し、矛盾する部分についての原因を究明する。つまり、日本人英語学習者の副詞の位置・配列の習得状況を調査することにより、英語副詞統語論・意味論の記述・説明を修正し、その精度を高める。文末の状況副詞句研究の継続と同時並行的に、文頭における状況副詞句の生起条件について、機能統語論に基づいた分析を深める。ヨーロッパ系の生成文法において最近注目されているカートグラフィック・シンタックスにも着目する。
多孔質単結晶中に生成する特異的低分子凝集構造の厳密観測

本研究は、単結晶形状を保ったまま様々なガス状ゲストを吸脱着できる単結晶多孔質固体を用い、ガス吸着現象を媒介として結晶中にゲストを配列させて単結晶X線構造解析によって状態観測する手法の開拓を行いつつ、同時に配位空間のホスト特性を構造化学的に明らかにしようとするものである。CO_2やO_2の包接結晶については報告済みであるが、これらは低温でのガス吸着構造であり、厳密には凍結構造と位置づけられるべきものであった。一方、相対的に高温ではガス吸着平衡状態が期待できる。そこで、室温高圧下(13MPa)のメタン吸着構造の直接決定を行った。その結果、メタン分子が結晶内微小空間の狭い部分に特異的に吸着しており、有機骨格で囲まれた空間に対するメタンの高い親和性が明らかとなった。球状のメタン分子は固体中でも回転し易いため、重心を結晶周期に沿わせつつもランダムな分子配向をとった"包接柔粘性結晶(inclusion plastic crystal)"を生成しているものと思われる。周囲のメタンは超臨界状態にあり、これは超臨界ガスの吸着平衡構造の観測例である。また、水素ガスの吸着貯蔵が最近注目されており、配位空間中での水素ガス吸着構造の観測は重要である。水素分子は分子径が2.4Åときわめて小さいが、本安息香酸ピラジン錯体結晶の最も狭い部位の径と同程度であり、ホスト-ゲスト相互作用が顕著に吸着状態に反映される可能性があった。大気圧下90Kでの単結晶X線構造解析から、弱くコンタクトした水素分子の2量体と思われる構造が観測された。これは結晶内微小空間による吸着状態安定化による水素の様な僅少の質量のガスの高密度吸着の可能性を示唆している。さらに、より複雑な包接状態が期待できるアルコール蒸気吸着では水素結合により会合したエタノール二量体の選択的生成が確認された。ホストの固体構造変化によるチャンネル構造の柔軟性とゲスト問の水素結合による会合体の生成により包接結晶が安定化されていると思われる。直鎖飽和1価アルコールについてメタノールからn-ペンタノールまで蒸気吸着による包接結晶構造を調べたところ、n-プロパノール以上では分子間水素結合は見られず、孤立した分子として観測され、ゲスト分子構造特性とゲスト凝集状態の相関が見られた。
人為的な生息地撹乱がもたらすシカの被害強度変動パターンの解明

農地や植林地という人為撹乱環境の存在が自然林におけるシカの被害強度をどのように変動させるのかを解明することを目的に調査を行った。解析の結果、シカ生息密度が高いほど植生への採食強度が高くなるという一般的な関係が得られる一方で、農作物依存度が高いほど採食強度が低くなる関係や、植林地割合が高いほど採食強度が高くなる傾向がみられた。以上のことから、森林植生への被害対策としてはシカの個体数管理だけでなく、生息地の人為撹乱(植林地化)や、人為撹乱環境の餌資源(農作物)の管理も重要であることが明らかになった。平成26年度は調査適地を選定するとともに、説明変数の一つであるシカ生息密度推定を行った。また、分析用にシカ糞をサンプリングするとともに、安定同位体比分析の導入可能性について検討した。調査地の選定では、大阪府北摂地域を調査地域とし、周辺の農地面積や植林地面積、シカ生息密度にグラデーションが出るように99ヶ所の調査地を選定した。その後、各調査地に50 m×4 mのベルトトランセクトを設置し、糞塊除去法(Koda et al. 2011)によるシカ生息密度推定を行った。ベルトトランセクトは長辺が東西方向もしくは南北方向となるように設置し、できる限り様々な地形環境をカバーできるよう留意して設置した。糞塊除去法による調査では、11月上中旬にトランセクト内のシカ糞塊の除去を、12月下旬から1月上旬に新規加入糞塊数の計数を行うことで、糞消失率の影響を受けることなく精度の高い密度推定を実施した。その結果、調査地域内のシカ生息密度は096.2頭/km2と地域によって大きく異なること、平均密度が15.4頭/km2であることが明らかになった。これらの成果は本研究の基盤データであるだけでなく、大阪府における鳥獣被害対策にも大きく貢献できる意義深いものである。また、農作物への餌資源としての依存度の定量評価に適した手法を検討するために、大阪府内で生産されている水稲等の農作物の安定同位体比分析を行った。その結果、自然植生の窒素同位体比が約-2‰であるのに対し、水稲では約5‰と有意に高いことが明らかになった。そのため、シカ糞の窒素同位体比の値から農作物への依存度を評価可能であることが示唆された。これらの成果は、本研究における一つの課題であった農作物への依存度の定量評価のブレイクスルーとなるものであり、研究目的達成のための今後の分析に貢献する重要な成果である。平成27年度は、選定済の調査地にて継続的なシカ生息密度推定調査を行うとともに、自然植生への被害強度の調査として採食頻度調査を行った。また、サンプリング済のシカ糞から植物DNAの抽出を進めるとともに、安定同位体比分析を実施した。採食頻度調査では、前年度に選定した99ヶ所の調査地にて樹高150cm以下の自然植生を種ごとに調べ、生育本数とシカによる採食痕の有無をそれぞれ記録した。その後、各調査地での採食頻度を、採食痕のみられた個体数/全生育本数として算出し、自然植生への被害強度の指標として用いた。その結果、採食頻度は概ねシカ生息密度分布と似通った分布傾向にあるものの、シカ低密度にもかかわらず高い採食頻度を示す調査地がみられるなど、シカ生息密度のみでは決まらない被害状況が明らかになった。シカ生息密度推定は前年度にも実施しているものの、推定精度の向上を目的として同様の調査手法で今年度も実施した。その結果、平均密度で15.6頭/km2と前年度(15.4頭/km2)とほぼ同等の推定結果が得られた。また、農作物への餌資源への依存度の評価のために、サンプリングしたシカ糞からの植物DNAの抽出と、安定同位体比分析を実施した。植物DNAの抽出は、DNeasy Plant Mini Kitを用いて行い、サンプリング済のシカ糞のうち約7割からの抽出を終えた。安定同位体比分析は、粉末状に粉砕したシカ糞をガスクロ燃焼装置付き質量分析計(Delta V advantage)で分析した。分析は京都大学生態学研究センターにて実施し、サンプルの約半数の分析を終了した。今後残りの分析を継続的に実施し、農作物への依存度を窒素同位体比等で定量評価する予定である。当初の予定通り、本年度中に自然植生への被害強度の調査を終了するとともに、分子解析手法による農作物への依存度の定量評価に着手できた。野外調査では、約100ヶ所もの調査地での植生調査を達成するとともに、精度向上を目指して今年度にもシカ生息密度推定調査とシカ糞のサンプリングを実施できた。分子解析では、分析終了サンプル割合は当初予定の7割には満たないものの、当初予定した倍近いサンプル数を対象に、植物DNAの抽出と安定同位体比分析という2種類の手法を併用して、半数以上のサンプルの分析を終了できた。以上のように、翌年度に実施する必要のある分析点数は予定より多くなったものの、当初予定以上の野外調査や分析を実施しており、全体としておおむね順調に進展できている。最終年度である平成28年度は、農作物への餌資源としての依存度の定量評価のための安定同位体比分析を継続して行うとともに、GISを用いたバッファ解析を行い、全ての調査・分析データを統合して一般化線形混合モデルによる解析を行った。安定同位体比分析では、前年度に引き続き京都大学生態学研究センターのガスクロ燃焼装置付き質量分析計(Delta V advantage)をお借りして、粉末状に粉砕したシカ糞の炭素・窒素安定同位体比を測定した。

GIS解析では、各調査地の中心点から、シカの行動圏に相当する半径500mのバッファを発生させ、バッファ内に含まれる農地割合や人工林割合をそれぞれ算出した。農地割合や人工林割合の算出にあたっては、環境省の25000分の1植生図を利用した。その後、これらの分析・解析結果と、前年度までに得た採食頻度の調査結果、シカ生息密度推定結果を用いて、統合的な解析を行った。観察された食痕数を目的変数、シカ生息密度、窒素同位体比、農地割合、人工林割合を説明変数、空間自己相関を考慮できるよう各調査地の位置関係をランダム効果とし、解析には一般化線形混合モデルを用いた。モデルではオフセット項を観察された総生育本数とし、ポアソン分布を誤差構造に用いた。解析の結果、シカ生息密度が高い方が採食圧が高くなるという一般的な関係が得られる一方で、窒素同位体比、すなわち農作物依存度が高いほど採食圧が低くなる関係や、人工林割合が高いほど採食圧が高くなる関係が得られた。以上のことから、森林植生への被害対策としては一般的なシカの個体数管理だけでなく、生息地の人為撹乱(人工林化)や人為撹乱環境の餌資源(農作物)の管理も重要であることが示された。本研究の結果を踏まえ、生息環境管理の重要性を加味した統合的な対策を構築していくことが必要であろう。農地や植林地という人為撹乱環境の存在が自然林におけるシカの被害強度をどのように変動させるのかを解明することを目的に調査を行った。解析の結果、シカ生息密度が高いほど植生への採食強度が高くなるという一般的な関係が得られる一方で、農作物依存度が高いほど採食強度が低くなる関係や、植林地割合が高いほど採食強度が高くなる傾向がみられた。以上のことから、森林植生への被害対策としてはシカの個体数管理だけでなく、生息地の人為撹乱(植林地化)や、人為撹乱環境の餌資源(農作物)の管理も重要であることが明らかになった。当初の年次計画の通り、本年度中に、1調査地の選定、2シカ生息密度推定、3シカ糞のサンプリングと予備分析、の3点を順調に行うことができた。調査地点数は99ヶ所と当初予定していた100ヶ所超よりやや少なくなったものの、調査地域を万遍なくカバーできるように選定できた。またシカ生息密度推定では、保全団体や国有林職員とも連携することで、糞塊除去法という精度の高い手法を用いて生息密度分布図が作成できた。加えて、密度推定と同時に効率よくシカ糞をサンプリングできたほか、安定同位体比分析から定量的に農作物への依存度を評価できる目途を立てることができた。以上のように、現在のところ、予想された障害を順調に克服しながら、おおむね計画通りに進展できている。今後は残るサンプルの安定同位体比分析及びDNA分析を終えるとともに、当初の予定通りGISを用いた人為的な生息地撹乱強度の定量化と、GLMMによる統合的な解析を行う予定である。森林科学今後は当初の計画通り、今年度中に自然植生への被害強度の調査とシカ糞分析を、最終年度にGISによる解析と全体の統合的な解析を進めていく予定である。なお、シカ糞分析では当初計画していた糞内残存物のDNA分析よりも、より定量性の高い安定同位体比分析による評価の目途が立ったため、安定同位体比分析を主軸として進めていく予定である。糞内残存物のDNA分析についても補完的に実施することで、農作物への依存状況を的確に把握していくことを計画している。
造形批評力の獲得を目指した校種間交流鑑賞プログラムの開発と普及システム作り

校種間交流鑑賞プログラムは期間内に60余件実施した。複数の大学間でプログラムを協働構築することでより効果的な成果が現れることが判明した。この仕組みは普及システムとしても有効で有る。造形批評力の獲得は、大学の授業『造形と批評』において、造形批評力を獲得する仕組みを研究し検証してみた。鑑賞対象を「事実」と「印象」に分け分析することで鑑賞者を造形的な特徴に着目させ、造形の持つ特徴を言語化して語らせることが有効であることが分かった。研究は次の4つの取り組みを通して造形批評力を獲得する方法を明らかにし、具体的プログラム開発を構築していくものである。実践するプログラムは、A「対話による鑑賞プログラム」、B「ワークショップによる題材開発」、C「学生による公開制作」、D「School Art Project」(学校を一時的に美術館にする取り組み)である。本年度は、Aに関しては17校で実施。Bについては5件実施。Cは2校。Dは2校。計26件のプログラムを行った。上記の4つのプログラムで行われる校種間交流鑑賞の場面において、対話する視点や扱う言葉によってどの様な造形的な気付きが生じるかを調査ししていく中で。造形批評力を育むキーワードとして、ファシリテータの質問力が浮かび上がってきた。これまでは、ファシリテーターは造形作品についてその内容を話す力という視点で造形批評力が育成されると捉えていたが、視点を変えて、作品について質問する力という視点で造形批評力を育成していくプログラムの方が有効ではないかという視点である。この実証は次年度の研究の課題となる。次に、具体的プログラム開発であるが、大学の科目で、学部1・2年を対象に「造形と批評」というプログラムを開設し、そこでの検証を試みた。そのカリキュラムは造形批評の能力を、「鑑賞」「言語化」という切り口で如何に育てられるかというプログラムで12回実施した。このプログラムの成果と課題は、内容が学部1・2年にしては高度でありすぎたという反省点が寄せられた。しかしながら、「言語化の中で、鑑賞力が意識され深く鑑賞することができるようになった」という感想もあり、次年度引き続き改善実施していく課題となった。本年度は、Aに関しては19校で実施。Bについては10件実施。Cは1校。Dは1校。計31件のプログラムを行った。上記の4つのプログラムで行われる校種間交流鑑賞の場面において、昨年度の総括から本年の課題となった、ファシリテータの質問力の視点で取り組みを行った。この取り組みは、具体的プログラム開発として取り組んだ「造形と批評」という授業での検証から、質問内容を作品から全ての人が見て取れるもの「事実」と、見て取れないもの「個人的な感情」とを分けることにより、質問の具体性が出てきた。また、プログラム開発として、上記の授業で行った、「事実」と「個人的な感情」を考え文字化するワークシートを開発し、一定の効果が出た。このワークシートは授業外の講習などでも使用し、その有効性が確かめられた。海外での対話型鑑賞プログラムは3月末に実施予定であったが、フランスでのISによるテロ事件を受け渡航を断念せざるを得ない状況になり、来年度への持ち越しとなった。I.協働でつくり出す4つのプログラムの取り組みを通して造形批評力を育む:3カ年で「対話による鑑賞プログラム」42件、「ワークショップによる題材開発プログラム」31件、「学生による公開制作」3件、「School Art Project」(学校を一時的に美術館にする取り組み)3件を実施した。この取り組みと並行して造型批評力の獲得の理論的研究を行った。その内容は、大学のカリキュラムに「造形と批評」を新設し、演習を通して上記の実践に伴う課題を検証しつつ、造形批評力獲得のプロセスを解明し、その成果を3年間かけて検証した。II.実践から分析、抽出する学びの要素を明らかにする:図工の学力見える化プロジェクトに取り組み、造型批評の観点から児童生徒が授業を通してどのような能力を育てているか分析し、ポスターにして視覚化した。また記録集の編集にも取り組んだ。III、日本、中国との比較を通してのプログラムの普遍化、一般化を図る:平成27年度に台湾の高工(高等学校)、中小學で取り組み、台湾国家教育研究院の美感教育チームと意見交換をしてその普遍性を確認した。IV.自己評価を充実させる方法開発-「記録と表現」の充実:記録と表現は冊子の編集という作業を通し、自己評価を充実させた。冊子「美術って必要なの?」(5000部印刷)では三年間のまとめとして4つのプログラムを振り返り、その成果を第3者からの寄稿文を中心に編集する取り組みを通して記録と表現の充実を図った。また、台湾での相対化の記録、及び、三年間の研究報告書もそれぞれ3000部印刷し関係各所に配布している。その他、本研究を通して、複数の大学間でプログラムを協働構築することでより効果的な成果が現れることが判明した。この仕組みは造型批評力の獲得についての普及システムとしても有効で有り、今後の研究に委ねたい。

この仕組みは普及システムとしても有効で有る。造形批評力の獲得は、大学の授業『造形と批評』において、造形批評力を獲得する仕組みを研究し検証してみた。鑑賞対象を「事実」と「印象」に分け分析することで鑑賞者を造形的な特徴に着目させ、造形の持つ特徴を言語化して語らせることが有効であることが分かった。造形批評力の獲得を実現する、普遍性・汎用性を持った校種間交流の鑑賞プログラムを構築という点では、全31件のプログラムを実施し成果が出た。また、造形批評力獲得プログラムの実施を通してファシリテーション能力の獲得に関する方法も見えてきた。課題であった作品に対する「質問力」という能力育成は、経験数も重要であることから、開発できたプログラムを利用し実践を重ねていく必要がある。美術科教員の質的向上に関しては、教員の研修に呼ばれて造形批評を使ったワークショップの実施機会も増えて昨年度より充実してきたが、研修後の教員の変化についての調査はできておらず来年度への課題となった。対象となった教員の評価は高かった。海外のプログラムの検証は、国際的なテロという事情により断念せざるを得なくなったが、次年度への延期という形で実施していく。自己評価を充実させる方法開発-「記録と表現」の充実に関しても本年度は実施ができずにいる。記録集の編集が遅れており来年度の実施となっている。表現については実践発表会を行い外部からの見学者も入れて報告をさせたところ、発表者に関しては十分に自己評価ができていた。この発表の機会は有効であると感じた。次年度は報告書等の編集を通してこの課題に取り組みたい。美術教育I.実践研究の中で造形批評力を育む言葉を明確にしていく研究については、引き続き造形と批評の授業やワークショップなどのプログラムに取り組む中で進めていく。II.プログラム開発を通して造形批評力を育む学習場面を整理していく研究に関しては、現場教師と協働で作り上げていくプログラムを充実させていく活動をする。毎年実施校を変えるのも良いが、何校かは継続して実施し、どの様な言葉かけや働きかけが造形批評力を育成する上で重要な要素となるか分析したい。造形批評力が伸びると思われる学習場面を整理するなかで、造形批評力を延ばす指導の要素を明らかにしていく。また、今までの活動の様子を振り返えり、文章に起こしていくことにより、このプログラムを体験した人から見た成長を確認していきたい。III、海外の学校との比較を通してのプログラムの普遍化、一般化を図る研究に関しては、プログラムを「対話による作品鑑賞」と新たなプログラムを開発していく。本年度実施できなかったフランスの中学・高等学校でそのプログラムの検証を行い、国内の中学校と比較をしていく。海外比較は、鑑賞行為の普遍性の検証をテーマに対話を成立させる要素の抽出、文化比較、学生交流による学びに対しての意識変化を調査していく。
旧世界におけるリーシュマニア症の病態疫学

旧世界、特にインド亜大陸、トルコ、東アジアにおける種々のリーシュマニア症について、病原原虫、媒介昆虫、患者、保虫宿主等からの多角的アプローチにより本症の病態疫学を解析した。これらの成果をもとに、内臓型リーシュマニア症に対する新規治療薬候補を得、皮膚型リーシュマニア症に対する検査用試薬の開発を行い、トルコおよびバングラデシュにおいては地理的およびヒトを含む保虫生物等と原虫の生態学的位置付けを考慮して実装可能なベクターコントロールを提唱した。内蔵型リーシュマニア症(VL)による様々な病態機序の解明にはマウスモデルが有用であると考え、マウスを用いた本症の病態モデルの確立に取り組んでいる。これまでに海外共同研究者と協力し得られた世界各地のL.donovani分離株のマウスへの感染実験を行い、そのうちマウスに感染性を示したL. donovani (MHOM/NP/03/D10)についてBALBcARag2KOマウスを用いて継代馴化することにより感染性が上昇した。本研究で作製されたVLマウスモデルが治療薬の評価に有用であるかを検討するために、既知の治療薬であるAmBisome®を用いた治療実験を行った。L. donovani D10株をBALB/cAマウスに腹腔接種し、感染の成立を確認し(LDU(原虫数/有核細胞1,000個);脾臓392±17、肝臓755±114)および肝脾腫が顕著になった感染49日目よりAmBisome®腹腔投与(200 μg/head)による治療を30日間行った。治療が終了した後の脾臓、肝臓のH.E染色及び抗リーシュマニア原虫モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学的解析、血液中の原虫遺伝子検索等の解析により、治療効果は明らかであった。本モデルは、これまでin vivoモデルが確立されていないことから困難とされていた新規VL治療薬のスクリーニングに有用であると考えられる。本研究では内蔵型リーシュマニア症(VL)の病態機序の解析、免疫学的生体防御機構の一端を明らかにするために、重篤な病態を再現できるVLマウスモデルを確立し、昨年度はLeishmania donovani感染に対する感受性にTh2反応、抵抗性にTh1反応が関与していることを明らかにした。本年度はさらに本病態マウスモデルを用いた治療薬in vivo評価系の有用性を示すことを目的とした。褐藻類ヒバマタ目ホンダワラ科アズマネジモクより単離したキノンテルペノイド10種についてin vitroにおける原虫増殖抑制効果を評価した結果、10種のうち6種が10 μg/mlの濃度で50%以上の増殖抑制効果を示した。100%の増殖抑制効果を示したキノンテルペノイドについて、本マウスモデルを用いてin vivo原虫増殖抑制効果を検討した。対照として既知の治療薬であるAmBisomeを用いた。感染7週後に重篤なVLを発症していることを確認後、30日間の腹腔内投与を行ったところ、治療終了翌日には双方の治療群の脾臓、肝臓においてLDUおよび培養法何れの方法でも感染原虫は観察されなかった。尚、このキノンテルぺノイドをsargaquinoidatic acidと命名し、抗リーシュマニ症治療薬として特許を取得した。また、本マウスモデルがVL治療薬のin vivo評価に有用であることが示された。リーシュマニア症の伝播機構、発生機構の解明を目的としたモンゴルにおける現地調査では、リーシュマニア原虫の主な宿主として考えられているRhombomys opimusを捕獲し原虫保有率を調査した。耳介部試料の培養では15.3%の原虫検出率、原虫粗抗原に対するELISA法およびLSUrRNA遺伝子を標的としたPCR法では共に53.8%の陽性を示したことから、モンゴル西部でR.opimusにおけるリーシュマニア原虫保有率は高いことが示唆された。リーシュマニア症の伝播機構、発生機構を多角的比較研究により解明することを目的として、海外共同研究者協力のもと本年度も引き続き現地調査を行った。1)ヒト皮膚型リーシュマニア症が蔓延しているトルコのAdana地域において、92頭のイヌを対象にリーシュマニア原虫分離またはLAMP法による感染率の推定を行った結果、感染率は17.4%であり、この地域においてイヌが重要な保虫宿主であることを示唆した。2)ヒト内臓型リーシュマニア症およびイヌリーシュマニア症が蔓延しているトルコのAydinにおいて媒介昆虫調査を行い、Phlebotomus tobbiの生態学的優先度を確認した。さらに、この地域に生息する5種Phlebotomus属サシチョウバエに対する長期残留型蚊帳の効果をWHO基準に基づき試験し、その有用性を示唆した。3)媒介昆虫種の明らかになっていないバングラデシュにおける調査では、P. argentipesの生態学的優先度を確認し、P. argentipesが媒介種として推測された。実験動物における病態形成機序を病理組織学的、免疫学的および免疫組織学的に解析を引き続き行った。

マウス実験的内臓型リーシュマニア症(visceral leishmaniasis, VL)において、Th1が抵抗性に、Th2が感受性に関与していることを明らかにするために、BALB/c、C3HへのL. donovani感染実験を行った。病理学的解析および免疫学的解析(感染12週マウス由来脾細胞を原虫粗抗原で刺激した際のIFN-γおよびIL-4産生量を測定)した結果、マウス実験的VLにおいても感染に対する抵抗性、感受性にTh1、Th2が関与していることが明らかとなった。リーシュマニア症の伝播機構、発生機構を多角的比較研究により解明することを目的として、海外研究者協力のもと本年度も引き続き現地調査を行うとともに、バングラデシュにおける内臓型リーシュマニア症患者の血清学的解析を行い、内臓型リーシュマニア症患者における血清B-cell activating factor(BAFF)濃度の増加を明らかにした。B-cell activating factor(BAFF)はB細胞の維持・分化に重要な因子であるが、自己免疫疾患などB細胞の異常を伴う疾患において過剰産生されることが知られている。Leishmania donovani感染マウス血清においてIgG濃度の増加およびBAFF濃度の増加が見られることを確認した。そこで、ヒト内臓型リーシュマニア症患者血中におけるBAFF濃度の増加について検討した。バングラデシュの内臓型リーシュマニア症患者、およびバングラデシュ健常人の血清におけるIgG濃度は、45.6 ±26.5 mg/ml(平均±標準偏差、以下同様)、10.8 ±1.73 mg/ml、であり、内臓型リーシュマニア症患者が健常人に比べて有意に高く、L. donovani感染マウスと同様、高IgG血症が起きていることが示された。次に各群の血清あるいは血漿におけるBAFF濃度を測定したところ、内臓型リーシュマニア症患者が健常人に比べて有意に高い値を示した。内臓型リーシュマニア症患者におけるBAFF濃度の増加率(患者と健常人の測定値の平均値を比較)は、1.96倍であり、BAFFの過剰産生が病態の悪化を引き起こすことが知られている自己免疫疾患などにおける過去の報告に匹敵するほどであった。本研究により、内臓型リーシュマニア症患者における血中BAFFの亢進を明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。寄生虫学・免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。バングラデシュの現地調査において新規ヒトリーシュマニア症の原虫株は樹立されなかったものの、バングラデシュでPKDLの発症機序について基盤となりえる多くの有用な所見が得られ、また媒介昆虫サシチョウバエの生態調査を行った。トルコでの現地調査では保虫宿主であるイヌのDNAおよび血清試料を収集し、解析を行っている。また、トルコにおいてサシチョウバエに対する薬剤試験を行い、現在結果解析中である。平成24年度前半まで、バングラデシュPost Kala-azar dermal leishmaniasis由来の原虫株の分離は1株のみであったが、後半より分離法の改良に伴いのヒト内蔵型リーシュマニア症患者よりの株の樹立効率があがり、リーシュマニア原虫間の比較検討試験が加速される。
拘束・残存・移行モデルによる原液DNAPLの地下水汚染修復支援数理ツールの開発

本研究は以下の5点をサブテーマとして実施した。(1)DNAPLの土壌空隙内拘束、残存を支配するパラメータの特性把握、(2)飽和帯における汚染源付近のDNAPL移行解析モデルの高精度化、(3)地層の汚染残留特性の把握と支配パラメータの同定、(4)不飽和帯・飽和帯DNAPL移行モデルの統合による数理ツールの開発、(5)汚染地層の残留特性をパラメータとしたDNAPL移行モデルの現地適用性検討。(1)では、DNAPLの土壌中残存のパラメータ(空隙内拘束係数)が、マクロ的なキャピラリー数とボンド数と関連づけられることを示した。土壌内における汚染物質の移動予測、浄化・修復に関わるパラメータとして、以下の成果が得られた。汚染物質の輸送を促進する土壌コロイド粒子の流出は付着水内のコロイド拡散が律速となる。コロイドを土壌に供給すると、その約50%が土壌内に補足される。コロイドの流速はトレーサー(臭素イオン)に比べ34倍大きく、農薬のコロイドへの吸着は土壌に比べ3x10^3倍と極めて大きい。土壌内の気体移動に関しては、気相率、間隙径分布などの土壌構造を考慮した新しいパラメータ予測モデルを提案した。これにより土壌特性からパラメータが簡便に得られ、汚染物質(気体)の土壌内挙動予測が可能となった。(2)では、IP (Invasion Percolation)理論にもとつくフィンガリングモデルと、本研究のモデルとを比較検討し、パラメータλの特性把握に基づき移行解析モデルの高精度化を行った。(3)では、不均質汚染地盤を想定したカラム実験により、流速が大きい場合でも溶出速度が小さくなることが確認された。(4)は、空隙、実験室、現地スケールのそれぞれについて、DLA (Diffusion Limited Aggregation)、IPに代表される確率的モデルと、移流分散式の差分式による数値手法の特徴を整理し、差分スキームの安定性、解の格子依存性、物質収支の格子依存について明らかにした。(5)においては、構築したモデルの現地適用性の検討を実施するとともに、健全な地下水資源を保全・利用する観点から、地下水資源マネージメントの枠組みを定め、汚染現地を含む局所的な地下水理モデルから、広域地下水盆水理モデルによる地下水流動解析にいたる数理的手法とその運用に関わる諸課題を明らかにした。本研究は、平成17-18年度の2ヵ年で以下の5点について実施する計画である。(1)DNAPLの土壌空隙内拘束、残存を支配するパラメータの特性把握(役割分担:佐藤、小松、伊藤、佐々木)(2)飽和帯における汚染源付近のDNAPL移行解析モデルの高精度化(役割分担:佐藤、佐々木)(3)地層の汚染残留特性の把握と支配パラメータの同定(役割分担:佐藤、伊藤、今村)(4)不飽和帯・飽和帯DNAPL移行モデルの統合による数理ツールの開発(5)汚染地層の残留特性をパラメータとしたDNAPL移行モデルの現地適用性検討本年度(平成18年3月31日)は、上記の5つの課題から、(1)(3)を実施した。(1)においては、DNAPLの輸送特性を把握するための第一段階として、水中懸濁粒子やコロイドなど不溶性物質の輸送特性の検討を行った。

立川ロームを用いてバッチ実験により土壌コロイドの生成と安定性を調べた結果、EC(電気伝導度)が低いほど、またpHが高いほどコロイド生成は増加し、pH6.5以上でコロイドの安定牲が高くなること等がわかった。また、カラム実験によりコロイド粒子の流出特性を調べた。人工降雨によるコロイド流出は、初期には時間とともに直線的に増加するが、一定時間後には時間の平方根に比例して増加することから、流出がコロイド生成の拡散律速であることが示された。コロイドを土壌に供給した場合、その約50%が土壌内に補足されること、コロイドとトレーサー(臭素イオン)のトランスポートパラメタを比較するとコロイドの流速はトレーサーに比べ、34倍大きいこと等が明らかとなった。(2)は、IP(Invasion Percolation)理論にもとづくフィンガリングモデルと、DNAPL原液液滴のランダムウォークモデルとを比較検討し、パラメータκの特性把握に基づき、DNAPL移行解析モデルの高精度化を行った。重力場を考慮したIP理論にもとづくフィンガリングモデルのパターンをもとにパラメータκの値を決め、原液液滴のランダムウォークと比較した結果、液滴ランダムウォークによる鉛直密度分布が、IP理論にもとづくフィンガリングの鉛直分布とほぼ同様の結果となることを確認し、構築したモデルの核となる部分の検証を行った。(3)については、地球化学モデリングソフトウェアPHREEQCIを試用して、地下水中のヒ素濃度と鉄の水酸化物の飽和度との関連を解析した。この手法をもとに、地下水中の汚染物質の吸脱着過程に土壌中の鉱物の飽和度がどのような影響を与えるかの定量的把握が可能となる。来年度は、5つの課題のうち、(3)(5)を実施する予定である。なお、本研究では、研究協力者として、伊藤一正((株)建設技術研究所・国土文化研究所)、今村聰((株)大成建設・技術センター)、佐々木孝((株)アーク情報システム・先端技術センター)の3名がプロジェクトに参加している。本研究は以下の5点をサブテーマとして実施した。(1)DNAPLの土壌空隙内拘束、残存を支配するパラメータの特性把握、(2)飽和帯における汚染源付近のDNAPL移行解析モデルの高精度化、(3)地層の汚染残留特性の把握と支配パラメータの同定、(4)不飽和帯・飽和帯DNAPL移行モデルの統合による数理ツールの開発、(5)汚染地層の残留特性をパラメータとしたDNAPL移行モデルの現地適用性検討。(1)では、DNAPLの土壌中残存のパラメータ(空隙内拘束係数)が、マクロ的なキャピラリー数とボンド数と関連づけられることを示した。土壌内における汚染物質の移動予測、浄化・修復に関わるパラメータとして、以下の成果が得られた。汚染物質の輸送を促進する土壌コロイド粒子の流出は付着水内のコロイド拡散が律速となる。コロイドを土壌に供給すると、その約50%が土壌内に補足される。コロイドの流速はトレーサー(臭素イオン)に比べ34倍大きく、農薬のコロイドへの吸着は土壌に比べ3x10^3倍と極めて大きい。
ゼブラフィッシュのミュータント解折によるセロトニン神経発生機構の研究

摂食、睡眠など脳のセロトニン(5HT)神経機能の重要性についてはよく知られているが、その発生・分化・維持機構についての知見は不足している。本年度は、中枢5HT神経の発生機構について検討するため、既に発表されているが殆どその性状が知られいていない2種のゼブラフィッシュ(ゼブラ)ミュータントを中心として解析を加えた。1)12年度の本補助金によって我々が新規にクローニングした5HTの律速合成酵素であるトリプトファン水酸化酵素(zfTPHa)のIn situハイブリダイゼーションを用いたスクリーニングの結果、脊索や神経底板の一部に欠損を示すミュータント(仮名U111)の脳幹縫線核領域の5HT神経の欠損を発見した。U111はIslet-1やgata3など他の脳幹神経マーカーを欠損していたことから、5HT神経の特異的ミュータントではない。2)SSLPマーカーを用いて、U111がwinged helix型転写因子の1つ(仮名wh1)に点突然変異を持つことを見いだした。3)U111は神経底板と中脳の一部のwh1の発現低下を示した。Nodal関連遺伝子2の機能欠損ミュータントであるone-eyedpinheadのwh1の発現が消失していたことから、wh1はnodal関連遺伝子の下流にあるものと思われる。またU111は後期発生過程において、神経底板のsonic hedgehogとtiggy-winkle hedgehogの発現減弱を示した。これはヘッジホッグシグナル因子であるsmoothened欠損ミュータントであるslow muscle omittedと類似していた。4)既に一部の知覚神経欠損を示すとして報告されているミュータント(仮名U112)は視床下部にみられる3つの5HT神経をいずれも完全に欠損していた。またU112は5HT抗体染色、のmRNA発現レベルとも脳幹縫線核領域の5HT神経の顕著な変形を示し、中脳後脳境界領域にまとわりつくように発現していた。この変形はNkx2.2発現の変形と一致していた。これらの成績はnodal関連遺伝子の下流でwh1が神経底板のヘッジホッグシグナルの発現を介在し、その結果として縫線核5HT神経発生に関与することを示唆する。現在この機序をさらに検討中である。今回、中枢5HT神経の発生機構をゼブラフィッシュ(ゼブラ)を用いて検討した。1)5HT抗体染色により、ゼブラの5HT免疫陽性(5HTir)神経は受精後約45時間(hpf)頃より中脳と後脳腹側部、及び松果体光受容細胞と頚部に発現が認められた。さらに72hpfまでには視床下部と中脳背側部にも観察された。5HTir神経の発現プロフィールはその後少なくとも100hpfまでは変化しなかった。2)Degenerate PCR法により、2種類のトリプトファン水酸化酵素(ZTPHa,b)のフラグメントを得た。これを鋳型としたプローブを用いたin situ hybridizationを行った結果、35hpfぐらいから、ZTPHaは後脳腹側部と松果体光受容細胞に、ZTPHbは松果体光受容器にのみ発現が見られた。4)初期胚のFgf-8発現に減弱を示すミュータント(ace,noi)は後脳の他、松果体頚部の5HT神経発生が著しく抑制されていた。Flhミュータントは松果体光受容細胞の他、松果体頚部の5HTir神経の発現がほぼ消失していた。これらの成績は少なくとも一部の中枢5HT神経発生にFgf-8が必要であることを示唆する。この他、後脳5HT神経にはShhが、松果体頚部5HT神経にはFlhの作用が必要とされるようである。

4)既に一部の知覚神経欠損を示すとして報告されているミュータント(仮名U112)は視床下部にみられる3つの5HT神経をいずれも完全に欠損していた。またU112は5HT抗体染色、のmRNA発現レベルとも脳幹縫線核領域の5HT神経の顕著な変形を示し、中脳後脳境界領域にまとわりつくように発現していた。この変形はNkx2.2発現の変形と一致していた。これらの成績はnodal関連遺伝子の下流でwh1が神経底板のヘッジホッグシグナルの発現を介在し、その結果として縫線核5HT神経発生に関与することを示唆する。現在この機序をさらに検討中である。
DNAチップを用いた歯周組織における内因性アデノシンの抗炎症作用の網羅的解析

そこで、HGFにアデノシン(100pM)存在下で1.5、3、6、12、24時間培養後、それぞれ全RNAを抽出し、RT-PCR法を用いて、GeneChipで高い発現が認められたTBP-2遺伝子について発現の確認を行った。その結果、HGF中のTBP-2mRNAの発現は、刺激後3時間をピークとして増加することが明らかとなった。さらに、HGFをアデノシン存在下で、アデノシンレセプターA1特異的アンタゴニスト(CPX)、アデノシンレセプターA2a特異的アンタゴニスト(CSC)を添加することにより、HGF中のTBP-2mRNA発現の増加は、CSC添加では著明な変化は見られなかったが、CPXの添加により抑制されることが確認できた。TBP-2は、ラジカル消去作用や抗酸化作用など細胞内外のレドックス環境を調節すると考えられおり、炎症歯周組織における酸化ストレスの制御への関与が強く示唆される。本研究の成果は、アデノシンレセプターを介した炎症反応制御を受けていると考えられている歯周病の疾患を理解する上で有益な情報を提供してくれるものと考えられる。(1)GeneChipを用いたアデノシン刺激による歯周組織構成細胞での遺伝子発現解析当研究室ですでに樹立している培養ヒト歯肉線維芽細胞(HGF)のin vitro培養系にアデノシンを添加し、3時間後、細胞を回収しRNAを調整した。コントロールとして、無刺激群を作成し、同様にRNAを調整した。各サンプルは、GeneChipアレイ(affymetrix社)を用いて解析を行った。細胞をアデノシンにて刺激した際の遺伝子発現変化の検出を行った。その結果、47遺伝子の発現の増加が認められた。また、無刺激の場合と比較してThioredoxin Binding Protein-2(TBP-2)mRNAの発現の著しい増加(Ratio=14.4)が認められた。(2)アデノシン刺激に反応する遺伝子群のRT-PCR解析HGFにアデノシン(100μM)存在下で1.5、3、6、12、24時間培養後、それぞれ全RNAを抽出し、RT-PCR法を用いて、GeneChipで高い発現が認められた遺伝子について発現の確認を行った。HGFをアデノシン(100μM)にて3時間培養することにより、HGF中のTBP-2 mRNAの発現は、アデノシンを用いて刺激することにより、刺激後3時間をピークとして増加することが明らかとなった。