hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタンハイドレート開発のためのCO2ハイドレートを利用した浸透特性改質の研究

日本近海の深海底面下にあるメタンハイドレート(MH)が天然ガス代替エネルギーとして期待されている.MH層にフラクチャーを導入できれば,刺激の負荷とメタンガスの生産を効率よく実施できるはずである.しかし,MH層ではフラクチャー表面からの逸水が大きく,フラクチャーを十分に大きくすることが容易ではないことが予想される.一方,MHが存在する温度・圧力環境ではCO2もハイドレート化を起こす.本研究では、この性質を利用してフラクチャー面からの逸水を抑制する可能性を検討した.昨年度には,噴霧ノズルを用いることで微粒状のCO2を分散させた水(CO2エマルション)を作成できること,また,そのエマルションを適当な温度・圧力環境に置くことでCO2ハイドレートが形成され,攪拌を行えば十分間程度の短い時間でハイドレートの形成が起こることを明らかにした.それを踏まえて本年度では,エマルションを多孔質体に圧入したときの挙動を調べる室内実験を行った.そこで,圧入に必要な量のエマルションを作成するための装置,ならびに,そのエマルションを円柱状多孔質体に開けた坑井に圧入するための装置を作製した.実験の結果,水を流しただけでは何も変化が起きなかったのに対して,エマルションを流した場合には,攪拌や保持時間を要すことなく,流量一定の条件でも注入圧が徐々に大きくなっていくことがわかった.この現象は,発生したCO2ハイドレートが多孔質体の間隙を埋め,浸透率を低下させたことで起きたものと考えられる.これらのことから,CO2ハイドレートによってフラクチャー面からの逸水を抑制できる可能性が明らかとなった.日本近海の深海底面下にあるメタンハイドレート(MH)が天然ガス代替エネルギーとして期待されている.MH層にフラクチャーを導入できれば,刺激の負荷とメタンガスの生産を効率よく実施できるはずである.しかし,MH層ではフラクチャー表面からの逸水が大きく,フラクチャーを十分に大きくすることが容易ではない.一方,MHが存在する温度圧力環境ではCO2も容易にハイドレート化を起こす.本研究では、この性質を利用してフラクチャー面からの逸水を抑制する可能性を検討する.地層の間隙にCO2ハイドレートを発生させて浸透性を低下させるためには,(i)液体CO2と水との接触面積が十分に確保されていること,(ii)地層の境界面(フラクチャー面や坑井壁面)から所定の奥行き深さまで液体CO2が一様に浸入すること,(iii)その後,所定の時間(誘導時間)でハイドレートが生成すること,が必要である.そこで,上記(i)と(ii)の条件を達成するために,液体CO2の粒子を極微細にして水に混ぜたエマルジョンを用いることとし,噴霧ノズルによってエマルジョンを作成する装置を昨年度に作成した.そのエマルジョンを別途用意した攪拌機付きの圧力容器に封入して保持することでCO2ハイドレートが形成される挙動を観測した.その結果,温度と圧力が同じでも,適度な攪拌がないとCO2ハイドレートが形成されにくいことがわかった.次に珪砂を詰めた圧力容器にエマルジョンを注入した際のCO2ハイドレート形成挙動を調べたところ,CO2ハイドレートが形成されるまでに要する時間が珪砂なしの場合に比べて大きく減少し,十分間程度まで短くなることがわかった.前者の実験結果を考慮すると,珪砂を詰めた圧力容器の場合には間隙を縫って流れるときに攪拌と同様な効果が生まれるため,CO2ハイドレート形成に要する時間が短くなったと考えられる.日本近海の深海底面下にあるメタンハイドレート(MH)が天然ガス代替エネルギーとして期待されている.MH層にフラクチャーを導入できれば,刺激の負荷とメタンガスの生産を効率よく実施できるはずである.しかし,MH層ではフラクチャー表面からの逸水が大きく,フラクチャーを十分に大きくすることが容易ではないことが予想される.一方,MHが存在する温度・圧力環境ではCO2もハイドレート化を起こす.本研究では、この性質を利用してフラクチャー面からの逸水を抑制する可能性を検討した.昨年度には,噴霧ノズルを用いることで微粒状のCO2を分散させた水(CO2エマルション)を作成できること,また,そのエマルションを適当な温度・圧力環境に置くことでCO2ハイドレートが形成され,攪拌を行えば十分間程度の短い時間でハイドレートの形成が起こることを明らかにした.それを踏まえて本年度では,エマルションを多孔質体に圧入したときの挙動を調べる室内実験を行った.そこで,圧入に必要な量のエマルションを作成するための装置,ならびに,そのエマルションを円柱状多孔質体に開けた坑井に圧入するための装置を作製した.実験の結果,水を流しただけでは何も変化が起きなかったのに対して,エマルションを流した場合には,攪拌や保持時間を要すことなく,流量一定の条件でも注入圧が徐々に大きくなっていくことがわかった.この現象は,発生したCO2ハイドレートが多孔質体の間隙を埋め,浸透率を低下させたことで起きたものと考えられる.これらのことから,CO2ハイドレートによってフラクチャー面からの逸水を抑制できる可能性が明らかとなった.
数値解析による頭部周辺の音場解析と個人性要因の解明

頭部周辺,特に外耳周辺の音響現象を数値シミュレーションにより解析し,耳元で観測される頭部伝達関数の個人性の要因について検討した。その結果,正中面内の様々な位置の音源に対して,耳介キャビティ内で生じる共鳴現象の詳細が明らかになった。さらに,耳介上部の構造がHRTFに大きな影響を持つこと,また,結果として,知覚的にも音像定位に大きな影響を持つことが明らかになった。簡略化された頭部形状を持つ擬似頭のHRTFを境界要素法による数値計算と実測によって取得し,それらを比較することで,「胴体の有無」がHRTFに与える影響について検討を行い,1)胴体の存在によって主に低域周波数でスペクトルにノッチ(谷)が生じること,が明らかになった。また,実際の人の頭部の磁気共鳴画像による形状計測と光造形装置を用いて実頭を模した擬似頭を作成するとともに,同様の形状を持つ数値計算用頭部モデルを作成し,数値計算・擬似頭による実測・実頭による実測の三者の結果の比較を行った。その結果,2)実頭を対象とした場合にも,前述の「胴体の有無」による影響が生じることが確認され,3)毛髪や皮膚の吸音特性がHRTFに与える影響は小さく,また,胴体の影響は別途考慮する必要があるものの,4)音像定位に重要な役割を果たすとされる高域のスペクトル上のノッチは概ね再現された。また,定位実験を行った結果,音像定位精度及び頭外定位率において,計算値と測定値の間でその結果にほぼ違いはなく,頭部表面を音響的に剛(完全反射)と仮定したBEMによる数値計算によって,心理的・物理的両面から見て高精度なHRTFの推定が可能であることが明らかになった。数値計算において耳介形状に変化を与える際にターゲットとする部位を明らかにするために,予備的検討として実耳の各部位を充填し,耳介形状を変化させた場合のHRTF測定及び音像定位実験を行った。その結果から,5)特に仰角方向の音源の定位において重要な役割を果たす耳介部位が示唆された。ヒトの頭部・耳介形状,寸法変化が,両耳間時間差,両耳間音圧差,振幅特性スペクトルといった頭部伝達関数(HRTF)に含まれる物理量に与える影響を明らかにするために,磁気共鳴画像により得られた耳介コンピュータモデルと数値シミュレーションを用いて耳介キャビティ内で生じる共鳴現象を観察し,共鳴が周波数特性上に現れるノッチ(谷)やピーク(山)といった特徴の生成にどのように寄与しているのか検証した。その結果,HRTFの振幅特性にノッチが生じる周波数では,耳介キャビティ内に,1本の節を持つ1次モード,平行な2本の節を持つ2次モード,2本の平行な節とそれに直交する1本の節を持つ(1,2)モードのいずれかが発生しており,ノッチが生じる際には耳介キャビティ内において発生するモードの次数には共通したパターンが見られることが明らかになった。外耳道入口に共鳴の節が存在する場合にHRTFにノッチが生じるが,節の位置によって決定されるモード形状は,音源位置や周波数によって敏感に変化し,このことが音源位置によって大きく変化するHRTFのノッチの現れ方の原因となっていることが分かった。また,耳介の一部を吸音性としたシミュレーションの結果から,耳介上部(耳甲介艇・舟状窩)の形状がノッチ生成に大きな影響を持っていることが分かった。さらに,耳介細部を粘土で充填した場合のHRTFの測定結果や主観実験(音像定位実験)によって同様の結果を得ており,耳介,特にその上部の構造がHRTFの主要な物理的特徴,そして音像定位に大きな影響を与えていることが明らかになった。
光合成生物の高温ストレス応答と熱ショック蛋白質

groEL1及びgroEL2の大腸菌欠損株への導入:大腸菌のHSP60(GroEL)欠損株にgroEL1及びgroEL2を導入した導入株を30°Cで培養し、破砕抽出した粗抽出液のSDS-PAGE像には導入前の欠損株と比べていずれも60kDa付近のバンドの増加が見られた。これらのバンドについてはN-末端アミノ酸配列の分析からそれぞれS.vulcanusのGroEL1及びGroEL2蛋白であることを確認した。次にこれらの導入株について温度感受性を調べた結果、groEL1導入株では、Wild株と同じく42°Cでの生育が見られるようになったが、groEL2導入株では、この温度での生育が見られなかった。これらのことから以下の結論を得た。a)S.vulcanusのGroEL1蛋白は大腸菌のGroEL蛋白の代替蛋白として高温度耐性に機能を発揮できる。b)S.vulcanusのGroEL2蛋白は大腸菌のGroESとComplexを形成しないかあるいはしても高温耐性に寄与できないため大腸菌のGroELの代替蛋白とはなり得ない。c)大腸菌の熱ショック誘導系がS.vulcanusの熱ショックプロモータ配列(かなりの相同性がある)を認識して働くことから類似のメカニズムが存在する可能性が高い。2種のHSP60蛋白の単離と性質:S.vulcanusにおいて熱ショックによって大量に蓄積するGroEL1蛋白を硫安分画と疎水クロマトグラフィーで単離した。この標品は通常のHSP60に共通している14量体を形成しておらず推定分子量は2量体を示唆した。HSP16蛋白の単離と性質:S.vulcanus細胞の粗抽出液をSDS-PAGEで分析すると50°Cではほとんど見えないが、63°Cでは顕著に顕れる16kDa付近のバンドがありHSP16と命名した。同様なバンドは常温性ランソウSynechocysitis sp.PCC6803においても見られ、両者のN-末端アミノ酸配列はかなりの相同性をもっていることが分かった。分子量は20数万と推定され、10数個の分子量1万5千程度のサブユニットから構成されている複合体と考えられる。精製を進めてSDS-PAGEでほぼ単一のバンドを示す標品を得た。蛋白分解酵素で切断して得られた断片で得られた内部のアミノ酸配列の一部が、これまで知られる高等植物及び酵母の小分子量HSPの配列とかなり相同性があることが分かった。また変性酵素蛋白の活性回復を促進する活性がみられた。
報酬系活性化ＢＭＩによる慢性痛解消の再生医学的検証と高次脳機能解析

慢性疼痛診療の現場で遭遇することの多い難治性の神経障害性疼痛の発症においては、脊髄を含めた痛覚伝導神経回路の器質的・機能的な可塑的変化が原因であることが示されている。昨年まで我々はその中でも、中枢神経系のペインマトリックス、脊髄後角の各線維層、グリア細胞と脊髄後角ニューロンの関連性について示唆に富む実験結果を得ているので、本年は、昨年までの研究成果の延長として、神経障害性疼痛のモデル動物では脊髄後角のGABA作動性ニューロン数が減少するという過去の報告をより高精度で確認することを試み,脊髄後角での制御された神経再生は「慢性痛」治療に必須であることを再度実証できたと考えられる。特に中枢神経系のペインマトリックスは様々な変容をきたすと報告されており、それを構成する脳部位の特定が進んでいる。昨年の当科の研究でもいわゆる感情面からの疼痛認知修飾をfMRIなどを用いて明らかにしたが、これまでの当方からの(Oginoetal.Anesth Analg 2014, Ogino et al. Cerebral Cortex 2007,Kakeda etal.Neuroreport 2010)を更に推し進める結果となっているので、本年のSocial Neuroscience掲載論文もこれらを補強する結果となっている。現実の臨床においても認知行動療法など高次脳機能の修飾が疼痛治療の主軸の一つとして捉えられるべきであると広く認知されつつあるので、こうした部位での神経可塑性制御も慢性痛治療には欠かせないことが引き続き証明できている。末梢神経障害性の痛みでは下行性制御系の活動が重要である事が臨床症例おいても再確認されているが、本年の基礎、臨床研究も整合性のある研究成果であり、動物実験において三環系抗うつ薬や抗てんかん薬が末梢神経障害後の痛み誘発性鎮痛の減弱を回復させることが再確認された。本年我々はその中でも、脊髄後角の脱抑制、すなわちGABA受容体やグリシン受容体など脊髄後角ニューロンの興奮を抑制するシステムの機能低下が、重要な役割を果たすことを更に明確に示すことができた。実際に、神経障害性疼痛のモデル動物では脊髄後角のGABA作動性ニューロン数が減少することが報告されているが、脊髄後角での制御された神経再生は「慢性痛」治療に必須であることをこれまで以上に実証できたと考えられる。特に中枢神経系において、ペインマトリックスの存在が明らかにされ、それを構成する脳部位の特定が進んでいる。今回の当科の研究ではいわゆる感情面からの疼痛認知修飾を同法を用いて明らかにした。これまでの当方からの報告(Ogino et al.Anesth Analg 2014, Ogino et al. Cerebral Cortex 2007, Kakeda et al. Neuroreport 2010)を更に推し進める結果となった。現実の臨床においても認知行動療法など高次脳機能の修飾が疼痛治療の主軸の一つとして捉えられるべきであると広く認知されつつある。こうした部位での神経可塑性制御も慢性痛治療には欠かせないことが画像データから証明された。今回の研究により、末梢神経障害性の痛みでは下行性制御系の活動が重要である事が臨床症例おいても確認された。関連する研究として、動物実験において三環系抗うつ薬が末梢神経障害後の痛み誘発性鎮痛の減弱を回復させることが確認された。また臨床的研究としてペインクリニック外来を訪れた慢性痛患者を対象として、問診票による神経障害性スコア(painDETECT Questionnaire)とMRI画像での大脳形態(voxel-based morphometry)の相関を検討した結果、両側前帯状回、右後帯状回との正の相関が認められた。神経障害性疼痛の発症においては、脊髄を含めた痛覚伝導神経回路の器質的・機能的な可塑的変化が原因であるが、平成28年度において我々はその中でも、脊髄後角の脱抑制、すなわちGABA受容体やグリシン受容体など脊髄後角ニューロンの興奮を抑制するシステムの機能低下が、重要な役割を果たすことを更に明確に示すことができた。これまでに神経障害性疼痛のモデル動物では脊髄後角のGABA作動性ニューロン数が減少することや、グリア細胞の活性化が報告されているが、脊髄後角での制御された神経再生は「慢性痛」治療に必須であることをこれまで以上に実証できたと考えられる。中枢神経系において、ペインマトリックスの存在が明らかにされ、それを構成する脳部位の特定が進んでいるが、今回の当科の研究では、臨床例のデータに基づき、いわゆる感情面からの疼痛認知修飾に関してMRI法を用いて明らかにできた。これまでの当方からの報告を更に推し進める結果となった。現実の臨床においても認知行動療法など高次脳機能の修飾が疼痛治療の主軸の一つとして捉えられるべきであると広く認知されつつあり、臨床例での実践を当分野でも実践している。その背景にある大脳特定部位での神経可塑性制御も慢性痛治療には欠かせないことが今回の画像データから証明された。平成28年度の研究により、末梢神経障害性の痛みでは下行性制御系の活動が重要である事が臨床症例おいても確認された。疼痛診療の現場で遭遇することの多い難治性の神経障害性疼痛の発症においては、脊髄を含めた痛覚伝導神経回路の器質的・機能的な可塑的変化が原因であることが示されている。

本年我々はその中でも、中枢神経系のペインマトリックス、脊髄後角の各線維層、グリア細胞と脊髄後角ニューロンの関連性について示唆に富む実験結果を得ることができた。昨年までの研究成果の延長として、神経障害性疼痛のモデル動物では脊髄後角のGABA作動性ニューロン数が減少することが報告されているが、脊髄後角での制御された神経再生は「慢性痛」治療に必須であることを再度実証できたと考えられる。中枢神経系のペインマトリックスは様々な変容をきたすと報告されており、それを構成する脳部位の特定が進んでいる。本年の当科の研究でもいわゆる感情面からの疼痛認知修飾をfMRIなどを用いて明らかにした。これまでの当方からの報告(Ogino et al.Anesth Analg 2014, Ogino et al. Cerebral Cortex 2007, Kakeda et al. Neuroreport 2010)を更に推し進める結果となった。現実の臨床においても認知行動療法など高次脳機能の修飾が疼痛治療の主軸の一つとして捉えられるべきであると広く認知されつつある。こうした部位での神経可塑性制御も慢性痛治療には欠かせないことが再度証明された。本年の研究により、末梢神経障害性の痛みでは下行性制御系の活動が重要である事が臨床症例おいても再確認された。並行する研究として、動物実験において三環系抗うつ薬が末梢神経障害後の痛み誘発性鎮痛の減弱を回復させることが確認された。慢性痛の主たるものである神経障害性疼痛の発症においては、大脳皮質と脊髄を含めた痛覚伝導神経回路の器質的・機能的な可塑的変化が原因とされており、平成29年度はその中でも長期の慢性痛状態における脊髄後角の脱抑制、すなわちGABA受容体やグリシン受容体など脊髄後角ニューロンの興奮を抑制するシステムの機能低下を証明することができた。本年までの実験により神経障害性疼痛のモデル動物では脊髄後角のGABA作動性ニューロン数が減少することやグリア細胞の活性化が報告されているが、脊髄後角での制御された神経再生は「慢性痛」治療に必須であることを更に実証できたと考えられ、神経系の正常に近い再生の意義が再確認できた。帯状回周辺を中心とするペインマトリックスの慢性痛における意義が報告されており構成する脳部位の特定が引き続き進んでいるが、本年の当科の研究でも臨床例のデータに基づき、心理面、社会的側面からの疼痛認知修飾に関して客観性を持つMRI法などを用いて明らかにできた。本年もこれまでの当方からの報告を更に推し進める結果となった。慢性痛の臨床においても認知行動療法など高次脳機能の修飾が疼痛治療の主軸の一つとして捉えられるべきであると広く認知されつつあり、臨床例での実践を当分野でも実践している。その背景にある大脳特定部位での神経可塑性制御も慢性痛治療には欠かせないことが昨年に引き続き画像データからも証明された。末梢神経障害性の痛みでは下行性制御系の活動が重要である事が臨床症例おいても確認されているが、動物実験でも検証できている。関連する研究として、動物実験において三環系抗うつ薬が末梢神経障害後の痛み誘発性鎮痛の減弱を回復させることが長期飼育後にも確認された。慢性痛は長期に続く痛みであることから、短期的な視点のみでは真の解明は難しく、両側前帯状回、右後帯状回の量的変容が再確認できたことの意義は大きい。
「好ましさの学習」の社会的意義に関する実験的検討

視覚-視覚の評価的条件づけ手続きが、社会的に有意味な条件刺激に対して適用可能であることを実証した。またその手続きにおいて意味般化現象が生起することを実証した。以上の結果により、評価的条件づけが現実社会における宣伝・広告において効果を発揮する可能性を強く示唆した。19年度の研究成果「社会的に有意味な態度対象への好き嫌いを、刺激の単純な対提示によって操作可能であることを検証した」2つの心理実験を実施した。実験1では、全参加者の半数であるA群では語"日本"に対してポジティヴな性格特性語を、語"アメリカ"に対して、ネガティヴな性格特性語を繰り返し対呈示した。残り半数であるB群では、この組み合わせを逆転させて対呈示した。この手続の後、語"日本"および"アメリカ"の瞬間呈示が引き起こす自動的評価をemotional primingによって測定した。その結果、A群はB群に比べて、語"日本"をよりホジティヴに評価した。以上の結果から、国名のような社会的に有意味な態度対象に対する好き嫌いをevaluative conditioningによって操作可能であることが示された。実験2では語ではなく、国家概念への好き嫌いを操作可能か検証した。全参加者の半数であるA群では、日章旗の画像に対してポジティヴな画像を、星条旗の画像に対してネガティヴな画像を繰り返し対呈示した。その後、参加者が"日本"という概念を"アメリカ"という概念も比べてどの程度好んでいるかを、潜在的連想テスト(Implicit Association Test)によって測定した。その結果、A群の参加者は、B群の参加者に比べて、日本を好む度合いがより強く、この差が有意であることが明らかになった。以上の結果から、語を用いた好き嫌いの学習によって、概念に対する好き嫌いをも操作可能であることが示された。態度対象と情動刺激を対呈示することによって、その態度対象に対する好き嫌いを操作することができると言われている評価的条件づけ(evaluative conditioning)の社会的有用性を評価するための社会心理学実験を行った。より具体的には、(1)社会的に実在する事物への評価を変えることが出来るか、また、(2)学習に用いた態度対象だけではなく、それに関連する他の刺激にまで学習効果が般化するかを実験により検証した。実験1においては、語「日本」と語「アメリカ」を条件刺激として、これらにポジディヴ・ネガティヴ感情語を対呈示することにより、これらの語への評価が変化するか検証した。学習後、自動的な評価を検出する為の情動プライミング課題を行うことにより、評価が変化していることを確認した。実験2においては、上記と同様の学習後、それぞれに関連した視覚刺激である日章旗画像と星条旗画像を用意し、これらに対する自動的評価を情動プライミング課題により検証した。その結果、これらへの評価も語「日本」「アメリカ」と同様に変化していることが見いだされた。実験3においては、上記とは逆に、日章旗画像と星条旗画像を条件刺激として、これらにポジティヴ・ネガティヴ画像を対呈示した。この手続きの後、日本と米国という2つの概念に対する評価を測定する為の潜在的連合テスト(IAT)を行った。その結果、これらの概念への評価もまた、学習によって変化していることを確認した。以上のように、評価的条件づけは社会的に有意味な態度対象に対して適用可能で(実験1)、しかも学習効果は意味的に関連した別の対象にも及び(実験2)、かつ学習によって概念そのものへの評価が変化する(実験3)ことが明らかになった。以上のことから、評価的条件づけには社会的有用性がある。
「伝統的な言語文化」の指導における神話教材の開発

本研究では、神話教材の現代的意義を明確にするために、「世界の神話と比較する視点」・「現代神話を創造する読み」・「言語生活の観点から神話の比喩を読む」という三つの視点を提案した。この視点から『古事記』冒頭の話の紙芝居を作成して実演し調査を行った。小・中学生の約割以上が「もっと知りたい」と答えた。発達段階に応じて、受容の仕方に共通点と相違点があった。そこから、神話は、小学校低学年に限定せず、中学生にも有効な教材であることがわかった。学習者は、日本の神話から様々な神の概念を得ることができる。本研究は、戦前の神話観から脱却して、学習者の読みを主体とした現代の神話を構築する方向性を明らかにした。昨年度に作製した神話の紙芝居の第1回(『古事記』の冒頭の「いざなぎの命といざなみの命の話」)を実演し、アンケート調査を実施した。対象者は、山形県・神奈川県の小学校2年生6年生まで、492名。山形県内の中学1・2年生、188名。山形大学の1年生、94名。古事記冒頭の話を知っていたのは、小・中学生で7.8%、大学生で16.7%であった。「外国の神話は読んだことがあるが、日本の神話は初めてだった」という記述も、小学生から大学生まで見られた。このように日本の神話に触れる機会が極端に少ないことは、神話に対する拒否感があるのかと推測したが、この話を「好きではない」と答えたのは、全体の3.9%であった。さらに、神話をもっと「知りたい」と答えたのは、81.1%であった。小学生から大学生まで、神話の具体的な内容に驚き興味をもったことが明らかである。内容について、「面白いと思ったこと・感動したこと」、「難しかったこと・疑問に思ったこと」、「その後の展開の予想」などについて、記述を求めた。「面白いと思ったこと・感動したこと」については、具体的なエピソードの意外性にたいする驚きの記述が多かった。また、そのエピソードの意味を、現代と結びつけて考えたり、昔の人の考え方として現代と比較しながらとらえている記述も多かった。「難しい点」としては、神様の多さや神名の難しさがあげられていて、年齢が上がると共に多くなっていた。「紙芝居」というメディアの効果につながる記述も多かった。さらに、第2作目の作品を完成させ、新たなアンケートを作成した。また、それぞれの作品における指導者用テキストを作成している。指導者用テキストには、世界の神話との比較検討を通して、古事記神話の解釈が偏狭にならないように、現代に生きる新たな視点からの解釈に取り組んでいる。現行学習指導要領小学校(国語)に、戦後初めて、「神話」が教科内容として位置づけられた。しかし、日本の神話は戦後まったく教育の外に置かれていたので、国語科における神話教材の意義や開発についての研究は行われてこなかった。教科書にも、「いなばのしろうさぎ」の一部分の要約や絵本が載せられているだけである。そこで、本研究では、国語科における神話の今日的意義を踏まえた新たな解釈を提示して、神話教材の開発をすることが目的である。戦前及び戦中の神話解釈から脱却するために、西郷信綱の「神話は独自な比喩表現であるからその意味は曖昧多義であり、一義化することが難しい。一義化できれば、それはもう神話でないとさせいえなくもないような本質を神話はもっている。」という指摘により、まず、現代に生きる神話という文化的教育的観点から、新たな解釈の立場を明確にして、一貫した解釈をまとめた。古事記神話に関する主な研究書によって、従来の解釈や説の分かれる部分について考察し、本研究の独自な立場を明らかにした。さらに、絵本・児童書を多く集めて目を通し、共通の傾向や問題点を整理して、本研究で作成する教材の特徴を明らかにした。視覚的要素を取り入れた教材化のために、古代の服装や生活道具についても調べた。それをもとにして、古事記「冒頭の天地創造(別天神)・二神国生み・黄泉の国」までの内容を、紙芝居の形で教材化した。紙芝居は、従来の形式にとらわれず、国語科の教材となり得るように、文字も入れながら独自のものを作成した。文章は、対象学年に応じて3種類を用意した。この紙芝居を、大学生・大学院生・現職教員を対象に実践したところ、神話を知らない対象者から、現代に生きる文化的教育的観点からの解釈に驚きと共感が得られた。現職教員からは、児童・生徒を対象にした時の実践についての助言を得ることができた。最終年度に実施した研究の成果。『古事記』神話の冒頭

「神々の誕生と国生みの話」の紙芝居を作成し、小・中学校で実演して行った調査結果をまとめて、「神話教材の開発についてー学習者の発達段階による解釈の違いに着目してー」として、全国大学国語教育学会(筑波大会)で発表した。大学生を対象として、「うけいと天の石屋戸」を実演し感想のまとめを行った。第3部「須佐之男命と八岐大蛇」の紙芝居を作成した。3年間の研究成果報告書『「伝統的な言語文化」の指導における神話教材の開発』をまとめた。研究期間全体を通じて実施した研究の成果。現行の学習指導要領(国語)の小学校低学年の内容に「神話」が明記されたが、戦後の国語科教育には神話教材に対する研究や実践の蓄積がなく、神話に対して抵抗感をもっている教師もいて実践においては様々な課題が指摘されている。そこで本研究では、神話教材の新たな現代的意義を明確にするために、「世界の神話と比較する視点」・「現代神話を創造する読み」・「言語生活の観点から神話の比喩を読む」という三つの視点を提案した。これに基づいて『古事記』冒頭の話から紙芝居を作成し、小・中学生、大学生、現職教員に実演して調査を行った。小学生の約8割が日本神話を知らなかったが、紙芝居実演後に「もっと知りたい」と答えた者は約9割になった。紙芝居は神話の理解に有効であり、学習者の発達段階によって受容の仕方に大きな違いがあることがわかった。神話には教訓的な文言はなく、解釈は読者に委ねられている。神話の比喩は、時代や読によって、様々に解釈が可能である。本研究において、『古事記』神話は、小学校低学年だけでなく、中学生から大学生にとっても解釈の広がりをもたらす教材となることがわかった。そして、戦前の神話観から脱却して、学習者の読みを主体とした現代の神話を構築する方向性を明らかにしたことが、大きな成果である。国語科教育1神話教材の開発にあたっては、神話としての性格が顕著に表れている話を取り上げることを重視した。そこで、『古事記』神話の冒頭部分の教材化に取り組んだ。しかし、この部分は原典では、多くの難解な神名があり、現代語訳のままでは教育現場にそぐわない部分もあり、それらをどのように表現するかが大きな課題であった。そこで、古事記の研究書や児童向けの読み物を検討して、物語の中心人物(神)を焦点化して紙芝居化する場面を設定し、神話は大きな比喩であるという観点から現代にもつながる解釈を加えた。さらに、独自のキーワードを設定して、文字だけの画面を複数枚入れて、内容や解釈を確認するポイントを作製した。その作品を小学校・中学校・大学で実演し、アンケート調査を行った。アンケートの結果、小学2年生から大学生まで、物語はおおむね理解されたことがわかった。また、通常の授業では教室に入らない児童や反応しない生徒たちが積極的に発言した事例が数多くあった。対象者の興味は物語の内容だけでなく、古人の考え方や自然現象の理解など広く多様であった。しかも、8割以上の対象者がさらに知りたいと答えたように、神話の象徴性の深さと、それ故に広がる解釈の多様性、そこに現代にもつながる真実性を感じ取っていることで、神話の教材化の意義や、神話教材がもつ可能性の大きさが明らかになった。ある小学校では、紙芝居を見た5年生が、学芸会で神話劇を発表した。台本は児童が考えた。
オートファジー制御による食道癌化学療法抵抗性克服の検討

オートファジーは細胞内の恒常性を維持するための自己貪食機構として知られているが、近年、腫瘍組織においてオートファジーが腫瘍内環境の維持によりがんの増殖に寄与していると報告されている。今回、食道扁平上皮癌におけるオートファジー関連タンパクLC3とマイトファジー関連タンパクPink1発現の意義について検討した。食道癌切除標本217例におけるLC3およびPink1の免疫組織学的評価の結果より、食道扁平上皮癌術前化学療法症例におけるPink1発現は、化学療法抵抗性に関連し、予後増悪因子であることが示唆された。食道癌切除症例254例(術前化学療法159例、術前治療なし95例)を対象として、オートファジーマーカーであるLC3とミトコンドリア・オートファジーであるマイトファジーのマーカーであるPink1の免疫染色を行って、それらの発現と化学療法感受性を含めた臨床病理学的因子との関係を調べた。LC3発現は腫瘍深達度、リンパ節転移、化学療法の有無を含めたいずれの臨床病理学的因子との関連も認めなかった。一方、Pink1は、リンパ節転移あり症例、術前化学療法施行症例で有意にPink1高発現が多かった。LC3とPink1発現と予後との関連を調べると、全254例ではいずれもそれら発現と予後との関連を認めなかった。しかし、術前化学療法を施行した159例のみで解析を行うと、LC3発現は予後との関連を認めなかったが、Pink1についてはその高発現例は有意に予後不良であった。また術前化学療法を施行した159例で化学療法の効果とそれら発現との関連を調べると、LC3高発現、Pink1高発現症例ではいずれも有意に化学療法の効果が低かった。同159例において予後に関する多変量解析を行うと、PInk1発現は独立した予後不良因子であった。以上の結果より、オートファジーマーカーであるLC3とマイトファジーマーカーのPink1の発現は化学療法抵抗性に関連することが示唆され、特に、Pink1発現は術前化学療法施行症例の予後にも関連することが示唆された。臨床検体を用いた解析は、ほぼ順調に進んでいる。食道癌細胞株TE11をシスプラチン暴露すると、LC3-IIとPink1の発現が経時的に増強することが確認され、シスプラチン投与によりオートファジーとマイトファジーが惹起されることが示唆された。次にシスプラチン暴露下でクロロキンを用いてオートファジーを抑制すると、TE11のシスプラチン感受性が増強した。同様に、シスプラチン暴露下で、si-Pink1にてマイトファジーを抑制すると、TE11のシスプラチン感受性が増強した。これらのことから食道癌のシスプラチン抵抗性にオートファジーとマイトファジーが関与することが示唆された。in vitro studyがほぼ予定通り、進んでいる。食道癌切除例217例(術前治療58例、術前化学療法159例)を対象としてLC3、Pink1の免疫染色を行い、その発現と臨床病理学因子との関連を検討した。正常食道扁平上皮ではLC3、Pink1ともに低発現だったが、食道癌ではLC3高発現群は47.9%に、Pink1高発現群は48.4%に認めた。Pink1高発現群は術前化学療法例において有意に多かった(未治療例:36.2%,化療例:52.8%,p=0.032)。術前化学療法159例では、病理学的奏効例(grade 1b以上)の割合はLC3高発現群で20.7%、低発現群で42.9%であり、奏功例が低発現群で有意に多かった(p=0.004)。Pink1においても同様に奏効例が低発現群で有意に多かった(高発現群17.9%、低発現群46.7%、p<0.001)。術前未治療例ではLC3、Pink1発現は有意な予後因子ではなかったが、術前化療症例では、Pink1高発現は有意な予後増悪因子であった(p=0.007)。多変量解析でもPink1高発現は腫瘍深達度、リンパ節転移とともに食道癌術前化学療法例における独立予後増悪因子であった(p=0.042)。食道扁平上皮癌細胞株(TE11)を用いてLC3,Pink1の化学療法による変化、化学療法感受性との関連を検討した。シスプラチン暴露により、時間依存性、濃度依存性にLC3のオートファゴソーム膜結合型であるLC3-IIとPink1の発現が誘導されることをwestern blottingにて確認した。オートファジー阻害作用を持つクロロキンを投与すると食道扁平上皮癌細胞株のシスプラチンと5-FUに対する感受性が増強することをWSTアッセイにて確認した。また、si-Pink1を食道扁平上皮癌細胞株にtransfectすることでPink1発現を抑制すると、同様にシスプラチン、5-FUに対する感受性が増強した。

臨床検体を用いた解析はほぼ終了し、その結果を踏まえて食道癌細胞株を用いたin vitro studyを施行予定である。研究データをまとめて論文発表の予定。腫瘍学今年度の臨床検体を用いた解析が、予定よりも低コストで施行できたため。次年度の食道癌細胞株を用いた実験に使用予定である。追加実験、および論文作成料等に使用予定。
転写産物の高精細プロファイリングによる転写と転写後プロセシングの共役機構の解明

計画Aとして、当初は5-ブロモウリジン(BrU)による線虫新生RNAの標識を計画していたが、ビーズで精製後の溶出の容易さや特異性を考慮し、4-チオウリジン(4SU)による代謝標識とビオチン化した上での精製を試み、これまでに、哺乳類培養細胞を用いた代謝標識と精製のプロトコルを確立した。線虫を用いて4SUによるRNAの代謝標識と精製が可能であることも確認し、標識時間をより短くして新生RNAの継時的な変化を追跡するためのプロトコルを検討中である。また、同様の手法で4-チオウリジン三リン酸(4SUTP)によるNuclear Run-On法での新生RNAの標識も確認できた。線虫胚および幼虫由来初代分散細胞での標識は試みるに至らなかった。平成25年度新学術領域研究「ゲノム支援」の支援を受けて、同調した線虫のL1幼虫の細胞質、核質、クロマチン画分の全RNAの大規模シーケンス解析し、得られた結果の生物情報学的分析を行った。その結果は、核質画分でもクロマチン画分でも、mRNAのほとんどがすでにプロセシングが完了しているという想定外のものであった。これは、新生RNAのプロセシングが極めて速やかに行われるか、プロセシングを受けたRNAが長時間核内にとどまっていることを示唆している。上記の結果は、新生RNAの継時的動態、細胞内動態を解析するには、新生RNAの代謝標識を行ったうえでの経時変化の追跡や細胞分画が欠かせないことを示す。これを計画Cとしていたが、4SU標識法を検討したため予定より遅延している。本研究課題が平成2728年度に継続になったことから、引き続き平成27年度にこの内容を計画している。計画Dの変異型RNAポリメラーゼIIを持つ線虫の作製方法として、当初の計画にはないCRISPR/Cas9系による内在性ama-1遺伝子のゲノム編集による改変を試みたが、これまでのところ変異体は得られていない。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の計画Aとして、線虫における新生RNAの標識方法および経時変化の解析方法の確立を目指した。そのために、5-ブロモウリジン(BrU)存在下で線虫を飼育して個体レベルで新生RNAの標識することを試みたが、これまでのところ、新生RNAがBrU標識された証拠は得られておらず、同様に細胞外にBrUを添加する線虫胚および幼虫由来初代分散細胞での標識は試みるに至らなかった。一方、線虫胚から細胞核を取り出し、5-ブロモウリジン三リン酸(BrUTP)を用いたNuclear Run-On法により新生RNAをBrU標識する試みについては、さまざまな条件検討を行い、新生RNAをBrU標識した上で抗BrdU抗体を用いた免疫沈降によりある程度濃縮するプロトコルを確立するに至った。計画Bとして、mRNAの細胞内動態の解析方法の確立を目指した。そのために、線虫個体の細胞の細胞質、核質、クロマチン画分の分画方法の確立を試みた。各画分に特異的に存在すると考えられるタンパク質やRNAをマーカーとしていくつかの緩衝液や分画方法を比較し条件検討することで、L1ステージに同調した線虫から上記3つの画分を安定的に分画し、分解させずにRNAを調製するためのプロトコルを確立した。さらに、このプロトコルに従い、野生型および比較のために転写や選択的スプライシングに異常がある2種類の変異体株の同調したL1幼虫からそれぞれ3つの細胞画分を調製し、全RNAを調製した。本研究の平成25年度の計画に基づく上述の各分画の全RNAの大規模シーケンス解析について、新学術領域研究「ゲノム支援」の平成25年度の支援課題に応募して採択され、各画分の全RNAのシーケンス解析を依頼し、解析を待っているところである。

計画Dの変異型RNAポリメラーゼIIを持つ線虫の作製方法として、当初の計画にはないCRISPR/Cas9系による内在性ama-1遺伝子のゲノム編集による改変を試みたが、これまでのところ変異体は得られていない。26年度が最終年度であるため、記入しない。計画Aの新生RNAの生体内や初代培養での標識方法の確立については、少なくとも短時間の標識ではBrUによる標識が確認できなかったが、代替策として計画していたNuclear Run-On実験系では10分程度の反応で新生RNAをBrU標識できることが確認できており、次の段階へ進むことが期待される。しかし、所期の目標を完全に達成するためには、生体内で継時的に新生RNAを標識できる新たな方法の検討を要する。計画Bの細胞分画については、哺乳類培養細胞を用いた同様の分画や、線虫を用いた他の目的の研究について文献をもとに、条件等を行い、所期のプロトコルを確立することができた。さらに、計画どおり、野生型と変異体から3つの細胞分画の全RNAを調製することができた。しかし、本計画を担当していた大学院生がプロトコルを確立した段階で学位審査の準備に入り、その後その大学院生が体調を崩して実験ができない状態になった。そのため、担当者を変えてRNAの調製を行い実際の試料が調製できたのが年度末になったことから当初の予定どおり年度内にRNAシーケンス解析結果を得るには至らなかった。計画Cとして、計画Aで確立する予定だった線虫個体で新生RNAを標識するプロトコルと計画Bで確立した細胞分画方法を組み合わせて、新生RNAの計時変化を解析する計画であったが、計画Aでの生体内での新生RNA標識法が当初の予定どおりには進んでおらず、計画Cには着手できていない。計画AについてはBrU以外の化合物を用いて新生RNAを代謝標識する方法についても検討を要する。4-チオウラシルとT.gondii由来のウラシルホスホリボシルトランスフェラーゼを組み合わせた方法を検討する予定である。計画Cについては、Nuclear Run-On法と細胞分画法を組み合わせることで、核質分画とクロマチン分画の新生RNAについては精製して解析することが期待される。しかし、Nuclear Run-On法では長時間の追跡ができないため、計時変化の解析には向いておらず、所期の目的達成のためには、計画Aで新生RNAを生体内で代謝標識する方法の確立が待たれる。その他については、所期の計画どおり平成26年度の計画を遂行する予定である。
遺伝子の分節構造に着目したゲノム遺伝子の自然史学的研究

本研究では、遺伝子を分節構造体と捉えるとともに、遺伝子をゲノム上の有機集合体を見据えて、過去2年間において以下のような研究を行った。1.HLAゲノムの進化的動態の解析2.微生物全ゲノム比較によるオペロン構造の進化的解析3.大腸菌株のゲノム比較による進化速度の推定4.ミトコンドリア全ゲノム配列に基づく脊椎動物の系統解析6.アセチルコリン受容体遺伝子の分節構造の進化解析7.真核生物のプロテオソーム手法に基づいた新遺伝子の発見8.ホヤのメラニン合成系遺伝子の進化的解析9.ゲノム情報のデータベースデザインの研究10.大量ゲノム情報の処理ソフトの開発研究これらの研究は、一見脈絡が無いように見えるが、それぞれがゲノムの進化学的解析(1、2、3、4)、遺伝子やタンパク質の分節進化解析(5、6)、遺伝子やタンパク質の有機集合体としての解析(7,8)、そしてゲノムの情報生物学的研究開発(9,10)と分けることが出来る。これらの研究はそれぞれの種々の国際学術誌に出版されたが、全体を通しての成果は、遺伝子やその制御領域の有機集合体としてのゲノムの自然史的研究に貢献をもたらすと信ずる。ゲノム解析として、ヒト組織適合性抗原遺伝子領域の塩基配列決定をその進化的解析を行い、その領域が大規模な複製やSINEやLINEなどの反復配列の挿入や欠失などの進化的要因によってダイナミックに変化していることを明らかにした。また、この領域の中には未知の遺伝子が数個発現している可能性があることを示した。つまり、ゲノムはこのような大規模変化と突然変異などの小規模変化を綯い交ぜにしながも、時々刻々と進化しているのである。タンパク質のレベルでは、特にperiplasmicタンパク質群の高次構造の進化的解析を行い、高次構造の進化的変異がアミノ酸配列から推定される系統進化に一致することを示した。さらに、このタンパク質群の進化経路に沿って、高次構造がどのように変異を遂げてきたか詳細に推定した。それによると、このタンパク質群を構造的に2つ分ける大規模な構造変化は進化過程でただ一回起こり、その後微少変化が続き現在のタンパク質群に進化したということになる。また、系統進化研究面では、ミトコンドリア全領域の塩基配列情報にもとづいて、多種の脊椎動物の系統関係を解析した。その結果、部分領域から得られた系統関係とは違った、しかもより信頼できる脊椎動物の系統進化の描像が明らかになった。これらの研究成果は、生物の自然史を遺伝子あるいはタンパク質レベルで解析する道筋を拓き、より定量的な結果にもとづいて議論を進めることを可能にしたといえる。これらの成果は関連分野の国際-流誌に発表されたか印刷中である。ゲノム解析の昨年度の延長として、まずヒト組織適合性抗原遺伝子領域の解析をさらに進めた。この領域には多くの遺伝子が存在すると同時に、数10キロ塩基対の長さに及ぶゲノム断片の重複が2箇所あることが示唆されている。当研究では、これらのそれぞれの断片に相同なLINE配列が存在することを発見し、これらのゲノム断片が重複の結果生成されたことを決定的に証明した。さらに、2組の重複断片について相同なLINE配列を比較して、それぞれの進化距離を求めた。その結果、2組の断片のLINE配列間の進化距離は有意に異なっていることが分かった。つまり、2つのゲノム断片重複は進化の異なった時点で起こったことが明らかになった。一方、他の研究で報告されたヒトとゴリラのLINE列を比較して、LINEの塩基置換速度を推定した。この速度値と重複断片のLINE配列間の進化距離から、2組のゲノム断片の重複は、それぞれ約25万年前と約50万年前に起こったことが推定された。これらの1組の重複断片にはHLAのBとCの遺伝子座が存在し、もう1組の重複断片には、MICのAとB遺伝子座が存在する。当研究はこれらの遺伝子座の起原と進化について、新しい知見を与えるものと思われる。この他に、遺伝子やゲノムの自然史的研究から、(1)真核生物では始めてのエポキシダーゼ遺伝子の発見、(2)大腸菌ゲノムの株間の比較研究による塩基置換速度の推定、(3)ホヤの色素遺伝子の起原の推定とその進化、(4〉微生物ゲノム遺伝子の比較研究によるオペロン構造の進化などについての実積を挙げた。
銀河乱流の数値実験的研究

1.銀河乱流の発生・加速と銀河内のガスの流れ。銀河乱流(ガス雲の無秩序運動)の発生と加速の様子を調べるために、銀河星間ガスをガス雲の集団としてモデル化し、重力多対問題としてコンピューターシミュレーションを行なった。ガス雲同志の重力相互作用によって、銀河乱流運動が増大する様子を詳しく解析した。ガス雲の集団を巨視的に見ると、ガス雲の重力相互作用により粘性が生じ、粘性によって銀河回転の運動エネルギーがガス雲の無秩序運動(銀河乱流)の運動エネルギーに転換されると解釈できる。これらの性質は、粘性流体と本質的に同じもので、銀河乱流の発生は、粘生流体の加熱と非常に良く対比出来ることが解った。ガスの表面密度が大きい場合には、ガス雲が集まって大きな密度揺らぎ(一時的なガス雲の集団)を生じ、ガス雲の集団同志の重力相互作用が銀河乱流の加速を促進することが解った。このとき、粘性トルクによる動径方向の各運動輸送が盛んになり、銀河面内のガスの再配分が促進されて、ガスが中心に向かって能率良く流れ込む事が明らかになった。2.乱流ダイナモによる銀河磁場の発生と大局的磁場構造。乱流ダイナモ機構によって生成される銀河磁場の大域的な構造(大域的モード)の性質を調べた。M51の様な回転曲線を持つ銀河では、中心域でα効果が重要であることを示した。大域的な非軸対称モードは、軸対称モードに比べて、成長率が低く,さらに、磁場が半径方向の非常に狭い領域に局在することが解った。従って、従来の乱流ダイナモ機構では、渦状銀河に支配的に観測されている渦状磁場を再現できないことが決定的になった。乱流ダイナモに及ぼす渦状密度波の効果を調べた結果、いくつかの条件が満たされれば、密度波によるダイナモパラメータの振動は非可逆的にダイナモ作用と結合し、磁場の生成が著しく促進されることが解った。
ウイルス増殖阻害特殊環状ペプチドの作出及び作用機序の解析

近年、第3世代の抗体医薬として特殊環状ペプチドが注目されている。インフルエンザウイルスHA蛋白質に対して結合する特殊環状ペプチドを創成し、治療に用いられているリレンザと同等の良好な阻害活性を見出した。これら特殊環状ペプチドの亜型を超えたインフルエンザウイルス増殖阻害効果における作用機序を明らかにし、新たな抗ウイルス剤として治療ペプチドの開発をめざした。特殊環状ペプチド(No. 24)のインフルエンザウイルスの増殖阻害活性の作用機序の解析を進めた。本研究で開発した特殊環状ペプチドは、インフルエンザウイルスの粒子表面のHAタンパク質に結合するため、その作用機序としてはウイルス生活環においてHAが関与するステップ(HAの開裂、細胞への吸着、ウイルス膜と細胞膜との融合、ウイルス粒子形成、出芽)であると想定され、これまでに中和活性を示すデータを得ている。そこで、まずNo. 24ペプチドのHAの結合部位を同定するため、H5N1のVac-3株とH1N1のPR8株をNo. 24ペプチドと反応させ、それぞれ20 μM, 0.1 μMで増殖してくる変異ウイルス(エスケープミュータント)を単離した。これらのウイルスのHA配列を解析したところ、Vac-3株のエスケープミュータントではHA遺伝子に変異は検出されていないが(PA, NA遺伝子上にはアミノ酸置換を伴う変異が見出された)、PR8株のエスケープミュータントではHA遺伝子に2箇所のアミノ酸置換変異(E232G, L345I)を見出した。特殊環状ペプチド(No. 24)のインフルエンザウイルス増殖阻害の作用機序は、HA結合を介したウイルス粒子の中和活性(細胞への吸着阻害)に加え、細胞内での侵入に必須のステップ(HAによる膜融合)を阻害する活性を有することが明らかとなった。また、ウイルス侵入以降のステップにも作用する可能性も示唆された。さらに、インフルエンザウイルス感染動物モデルを用いて特殊環状ペプチドの感染防御効果及び治療効果について検討していく。特殊環状ペプチドはアミノ酸がメチル化されているものを用い、さらに環状化することにより、動物体内での安定性を100ー1000倍に高めたものである。インフルエンザウイルスHA蛋白質に対して12-15アミノ酸からなる特殊環状ペプチドを創成し、治療に用いられているリレンザと同等の良好な阻害活性を見出した。しかし、低分子ペプチドがインフルエンザウイルス増殖を阻害する機序は不明である。従って、これら特殊環状ペプチドの亜型を超えたインフルエンザウイルス増殖阻害効果における作用機序を明らかにし、新たな抗ウイルス剤として治療ペプチドの開発をめざす。1)H5N1インフルエンザHA蛋白質に特異的に結合する環状化安定ペプチドをすでに取得している。特殊ペプチドライブラリーをクローニングして24のシークエンスを得た。これら24種類の特殊ペプチドは特異性、親和性双方から「H5N1インフルエンザウイルスHAを特異的に認識するペプチド」であった。2)この24種類のペプチドについて、H5N1インフルエンザウイルス感染増殖阻害試験を行ったところ7種類のペプチドに抗ウイルス活性が認められた。3)抗ウイルス活性が認められたペプチドの1つは現在治療で用いられているリレンザと同等以上の非常に強い阻害活性を示した。4)抗ウイルス活性が認められたペプチドの1つはH5N1亜型の中ほとんどのクレードに対しての非常に強い阻害活性を示した。最初のスクリーニングから得られた24種類の特殊環状ペプチドについて、H5N1インフルエンザウイルス感染増殖阻害試験を行ったところ7種類のペプチドに抗ウイルス活性が認められた。また、抗ウイルス活性が認められたペプチドの1つは現在治療で用いられているリレンザと同等以上の阻害活性を示すなど、予想以上の結果が得られている。さらに阻害活性の最適化を進め、動物試験へとつなげることを目指す。特殊環状ペプチドによるインフルエンザウイルス増殖阻害機序は不明である。これらHAを標的とした特殊環状ペプチドの亜型を超えたインフルエンザウイルス増殖阻害機序を明らかにする。さらに阻害活性の認められた特殊環状ペプチドの感染動物(マウス等)におけるインフルエンザウイルス感染症に対する治療効果の検討を進める。感染増殖阻害機序の解析に必要な細胞培養試薬・染色試薬及び器具類を購入する。また、感染動物固体での治療効果を評価するための特殊環状ペプチドの大量作成及び動物の購入を計画している。