hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
潰瘍性大腸炎における腫瘍発生危険因子としてのエストロゲンレセプターメチル化の解析

methylationは25.4%であり,腫瘍非合併UCの4%に比較し有意に高値であった(p<0.001).また,大腸各部位における比較では,直腸から上行結腸までの広い範囲で,腫瘍合併UCの非腫瘍性上皮は腫瘍非合併UCより有意に%methylationが高かった(直腸,42.2% vs.6.9%,p<0.001;S状結腸,33.2%vs.3.8%,p<0.001;下行結腸,32.4% vs.5.4%,p<0.001;横行結腸,15.0% vs.3.6%,p<0.05;上行結腸,15.2% vs.1.7%,p<0.05;盲腸,13.6% vs.2.3%,NS).炎症の程度と%methylationには有意な相関を示さなかった.今年度の検討から,UCの非腫瘍性粘膜におけるERのmethylationの定量解析は,腫瘍発生のhigh risk群の拾い上げに有効なマーカーとなり得ると考えられ,更に腫瘍合併UCの非腫瘍性粘膜では広範囲にERのmethylationをみとめることから,例えば直腸生検材料の解析で,high risk群の拾い上げが行える可能性が示唆された.
宇宙論的スーパーストリングでさぐる余剰次元の物理

本研究の目的は、宇宙論的スーパーストリングを用いることにより、宇宙論的な観測から余剰次元の物理を引き出すことにあった。昨年度から開始した研究として、まず一般のストリングが背景時空に及ぼす影響を考察するため、一様等方宇宙で対称性の破れに伴って宇宙ひもが生成した場合、時空構造にどのような影響を及ぼすか、解析し、その結果をPhysical Review D誌に論文として刊行した。次に宇宙論的スーパーストリングと場の理論的なストリングの対応関係を明らかにする研究に着手した。アーベリアンヒッグスモデルにおいて無限に長いストリング解を得るためにニールセンとオルセンが仮定した解の構造を拡張し、軸方向に波を持った解を構成した。通常はこのような波はゲージモードとして除去可能であるが、軸状にゲージ荷の分布が見られる場合には物理的なモードとして存在することが可能である。次にこのような新しい励起を持つ拡張ニールセン・オルセン解をスーパーストリング理論から得られるFストリング解と比較することにした。Fストリングは余剰次元空間にも及ぶため、クレバノフ・ストラスラー型の余剰次元空間を渦巻くストリングの形状が観測可能な4次元時空にも現れることになる。この余剰次元の影響が、場の理論によって構成された拡張ニールセン・オルセン型のストリングにおける軸方向の波動と同一視できることを見いだした。すなわち、軸方向にゲージ荷をもった場の理論的ストリングとスーパーストリング理論におけるFストリングは互いに対応関係を持つのである。本外国人特別研究員は、来日・就任前に癌に罹患していることが判明し、来日後短時日のうちに母国英国に一時帰国し、治療に専念しなければなりませんでした。幸い治療は順調に進みましたが、折柄起こった東日本大震災後の混乱のため、再来日を延期せざるを得ず、本格的な研究のスタートが遅れたのが主たる原因です。しかしまた、英国ではわずか3年間の大学院生活で博士号を取得可能なため、5年間鍛えちれた本学博士と比べるとその実力不足は否めず、実力以上の目標を設定しすぎたきらいもあったと言わざるを得ません。本外国人特別研究員は任期終了後タイ国の研究機関に次のポストを得ましたが、現在も随時連絡を取り合い、当初研究計画を一部遂行中です。本研究の目的は、宇宙論的スーパーストリングを用いることにより、宇宙論的な観測から余剰次元の証拠に迫ることにあるが、本年度はまず一般のストリングが背景時空に及ぼす影響を考察した。すなわち、一様等方なフリードマン・ルメートル・ロバートソン・ウォーカー(FLRW)宇宙の中で、対称性の破れに伴って宇宙ひもが生じた場合、それが時空にもたらす影響がどのように伝搬するかを線型摂動論を使って評価した。その結果、光円錐の外側は厳密なFLRW計量にとどまっている、光円錐に沿って重力波のショック波が走り、光円錐とサウンドホライズンの間は重力波のみが存在する、サウンドホライズンの内側では重力ポテンシャルや流体の揺らぎが励起されている、宇宙ひもの十分近傍ではよく知られている欠損角のある時空構造に落ち着く、ということを示した。本研究については、学振研究員の須山輝明氏とともにすでに論文を執筆し、フィジカルレビューDへの掲載が決定している。また、宇宙論的スーパーストリングが膨張宇宙を運動する際、どのような作用関数に従うかを解析的に考察するため、通常の宇宙ひもの従う南部後藤作用に対して、余剰次元の存在がもたらす補正項を計算する第一歩として、具体的なループ解を余剰次元の効果を入れて構成した。余剰次元の存在が、4次元時空にはない自由度が運動に追加されることが特徴である。本研究については、現在論文を執筆しているところである。LAKE研究員は病気療養のため本国に一時帰国しなければならなかったため、やや遅れている。

しかしまた、英国ではわずか3年間の大学院生活で博士号を取得可能なため、5年間鍛えちれた本学博士と比べるとその実力不足は否めず、実力以上の目標を設定しすぎたきらいもあったと言わざるを得ません。高次元理論におけるストリングの解析解を求め、これを4次元時空におけるニールセン・オルセンストリング解を変更した近似解と比較し、その物理的意味を考察する。それに基づいて当初研究計画を遂行する。本外国人特別研究員は任期終了後タイ国の研究機関に次のポストを得ましたが、現在も随時連絡を取り合い、当初研究計画を一部遂行中です。
RDSを用いた社会ネットワークデータ構築に関する研究

社会ネットワークに関する関心の高まりと共に、健康分野においてもその実証的な把握が重要な課題となっている現状にある。しかし、現実の社会において社会ネットワークを適切に把握するためには、これまでとは異なる観点からデータを構築することが求められている状況にある。本研究は、こうした状況に対して、これまでとは異なる観点から、社会ネットワークデータの構築に関する検討を行うものである。そこで本年度においては、これまで実施した先行知見を踏まえるとともに、さらに当該研究において社会ネットワークを把握しうるために、加えるべき該当項目を勘案した形で最終的な調査票の項目を選定し、調査票を作成した。ついで、これらの調査項目からなる調査票を用いて、複数地点においてデータの構築を行い、その検証を行った。社会ネットワークに関する関心の高まりとともに、健康分野においてもその実証的な把握が重要な課題となっている。しかし、現実社会における社会ネットワークの把握のためには、これまでとは異なるデータ構築手法が求められている状況にある。本研究は、こうした状況に対して、Respondent Driving Sampling(以下RDS)といった新たなデータ構築手法に着目し、社会ネットワークデータ構築の可能性を明らかにすることを最終的な到達点とし、具体的な目的として、RDSによる小地域における社会ネットワークデータ構築を実際に行い、その課題を明確化することを目的とした。そこで初年度においては、調査実施に向けて調査地区の検討および調査票の設計を行った。調査対象地区としては、これまでの先行研究における調査データに含まれるジオデモグラフィックス類型を選定。さらに調査実務上の観点から、具体的な調査対象地区の絞込作業をおこなった。調査票の設計に関しては、先行する研究知見を踏まえ、さらに当該研究における当該項目を加えたものを勘案し、最終的なものとした。調査の実施に際しては、調査プロトコルを作成し、調査のトライアルのための準備を行った。なお当初の計画で予定していたサンプル数の確保には、想定以上の費用が生じるため、その点を踏まえ、サンプル数の再検討を行った。初年度においてデータ構築のトライアルを予定していた、当初想定していた以上にデータ構築費用がかかることが判明し、サンプル数の再検討が必要となったため。ただし、サンプル数の変更は、調査フレームおよびデータ収集そのものには、本研究において、重要なものではないと位置づけられるため、可能な限り少ない費用で、収集可能なサンプル数の検討を行った。社会ネットワークに関する関心の高まりと伴に、健康分野においてもその実証的な把握が重要な課題となっている現状にある。しかし、現実の社会において社会ネットワークを適切に把握するためには、これまでとは異なるデータ構築のための手法が求められている状況にある。本年度においては、前年度までの調査のための準備を踏まえ、トライアルを実施するに際して必要となる調査地点に関して、当初予定している地域とはことなる別の地域の再選定を実施した。調査対象の地域としては、これまでの先行研究における調査データに含まれる、社会地区類型(Geodemographics)をもとに想定される地域における類型を選定した。さらに調査を実施するに際しての実務上の観点から、具体的な調査対象地区の絞込作業を行い、複数の調査地点候補を選定し、より詳細な当該地域に関する検討を行った。また調査票の設計に関しては、これまで実施した先行知見を踏まえるとともに、さらに当該研究において加えるべき該当項目を勘案した形で最終的な調査票の項目を決定した。また具体的なデータの収集作業に関しては複雑なものとなる可能性が高いため、それへの対応を行うためのプロトコルを作成し、それに基づいたデータ取得のための机上シミュレーションを実施した。当初予定していたトライアルの調査地点では事実上、調査を実施することが不可能となり、トライアル調査および本調査を実施することが実際に可能な調査地点を再選定する必要があったため。本年度においては、前年度までの準備と検討を踏まえ、これまで実施した先行知見を踏まえるとともに、さらに当該研究において加えるべき該当項目を勘案した形で最終的な調査票の項目などの内容とともに、具体的なデータの収集作業に関しての調査プロトコルの最終的な確認を行った。また当該調査の実施に際しては、調査実施に関わる関係者らが当該調査に用いる手法を理解し、さらにその運用までを熟知する必要があることが判明したため、そのために当該調査手法の周知作業を行い、調査体制の構築を行った。具体的な調査内容に関しては、収集するデータセットそれぞれにおいて、紹介された者すべてが回答を行った場合、6段階目で累積サンプル数が想定数に達するが、これまでの調査の結果から、1番目の調査対象者から離れるに従い、回答率が下がることを考慮して、7段階目までの準備を行い、サンプル数に達した時点で作業を終了する形態をとり、そのために実施可能な体制を構築した。

当該調査の実施はかなり複雑なものであるため、事前にかなり入念な関係者らへの実施プロトコルの周知が必要であり、それを欠いた状態での調査の実施は、取得データの信頼性が著しく低いものとならざるを得ないことが判明したため、関係者間において、当該調査手法の理解と準備に時間を要したため。社会ネットワークに関する関心の高まりと共に、健康分野においてもその実証的な把握が重要な課題となっている現状にある。しかし、現実の社会において社会ネットワークを適切に把握するためには、これまでとは異なる観点からデータを構築することが求められている状況にある。本研究は、こうした状況に対して、これまでとは異なる観点から、社会ネットワークデータの構築に関する検討を行うものである。そこで本年度においては、これまで実施した先行知見を踏まえるとともに、さらに当該研究において社会ネットワークを把握しうるために、加えるべき該当項目を勘案した形で最終的な調査票の項目を選定し、調査票を作成した。ついで、これらの調査項目からなる調査票を用いて、複数地点においてデータの構築を行い、その検証を行った。初年度のトライアルがサンプル数の再検討を行う必要があるため、繰り越されてきているため、まずはデータ構築のためのトライアルを実施する。データ構築のトライアルに関しては、調査対象地域において、訪問留置法および一部面接法を用いてデータの収集を実施する。当初の予定では、RDSを用いたデータ収集の4段目において、想定サンプル数に達するとされていたが、サンプル数を減少させるため、想定の段数を実施できない。そこで、RDSにより構築されたデータの検証を行うために、別途、必要な段数を確保する方策を講じ、必要な段数を確保する形とする。また、本調査を調査開始2年目に予定しているが、上記のトライアルの実施状況を踏まえ、データ構築のコスト対応を合わせて行い、可能な限り当初想定していたデータ数を確保するための方策を検討する。トライアル調査および本調査を実施し、具体的なデータの構築を実施する。調査を実施し、データの構築を行う。調査対象地区は、先に再検討を行った地区とし、試行調査等を踏まえた作業手順を用いて調査を実施する。さらに、データ収集作業の信頼性を検証するために同一調査対象地区において、複数回のデータ収集作業を行いデータセットの構築を行う。構築されたデータは、関係者間で連鎖する、当該地域ネットワーク全体の部分ネットワークデータとみなし得る。そこでネットワーク内部においてどのような関係性が生じているかという点の検証を行うために、関係者間の関係を類別し、その類別ごとに両者間の認知もしくは評価の類似性に違いが生じるかに関する検証を行う。
歩行者の回遊行動誘発空間の創出による時間消費型の中心市街地再構築に関する研究

平成20年度は、綿密な現況把握を目的として、どのような路地空間が存在するのかを、物理的(空間的)特性により明らかにし、現行法において建築物の更新時に消滅の危険性がある路地空間の抽出を行った。また平成21年度は、歩行者の追跡やアクティビティ調査を実施して、どのような特性を持つ路地空間が、歩行者の如何なる行動を誘発するのかを明らかにした。さらに、路地空間に関連する建築基準法並びに都市計画法の整理を行った上で、建築物の建替えシミュレーションにより、路地空間の健全な維持における課題を明らかにした。H20年度は、綿密な現況把握を目的として、どのような通り抜け空間が存在するのかを、物理的(空間的)特性により明らかにした。1.通り抜け空間の空間特性による類型化現地踏査により対象地区から通り抜け空間を全て抽出し、それらの距離、幅員変化、断面形状、屈折点・屈曲点・交差点の数、端点の状況等によって空間特性を類型化する。2.通り抜け空間の構成特性による特徴把握1.で得られた類型ごとに、通り抜け空間に分布する要素や、店舗・住宅等の分布密度と、業種構成の傾向から、構成特性を把握した。3.現行制度における通り抜け空間消滅危険性の把握年度当初の予定では、上述の1、2の分析の結果をうけて、心象評価実験を行う予定であったが、研究を進めるうちに、現状把握は形状類型だけでは不十分であり、現行法や制度において、消滅危険性のある路地の把握は課題導出のためにも重要であると判断された。したがって、心象評価実験を行う前に、抽出された通り抜け空間を構成するパスの道路指定の状況と性質を整理し、現状のままでは消滅危険性の高い路地を抽出した。H21年度は、歩行者の追跡やアクティビティ調査により、どのような特性を持つ通り抜け空間が、歩行者の如何なる行動を誘発するのかを明らかにした。さらに、路地空間に関連する建築基準法並びに都市計画法の整理と、立て替えシミュレーションにより、路地空間の健全な維持における課題を把握した。1.歩行者のアクティビティ調査前年度までに得られた各通り抜け空間の類型ごとに、実際は歩行者が通り抜け空間をどのように利用しているのかを整理しその傾向をまとめた。2.アクティビティと空間・構成特性の関係商業街路における既往研究の成果に加え、通り抜け空間の物理的特性と歩行者の評価とアクティビティの関係を探った。その結果、路地空間を構成する建物用途は商業よりも住宅である程、また幅員は1.8m以下の路地において、立ち話や家事行為等の多様な活動が観察されることが明らかとなった。また、路地の階層性にも着目し、階層が深い程(街区を形成する4m以上の道路との距離が遠い程)路地空間への生活要素のあふれだしが多いことも明らかとなった。3.都市計画法・建築基準法による路地空間の健全な更新可能性と課題路地空間の関連法として、都市計画法ならびに建築基準法に着目し、現在の法律下において路地空間を健全に存続させるための方法を整理し、対象地域内の路地において立て替えシミュレーションを行った。また、路地空間を存続させながら建物更新を行った他地域の事例も整理把握し、現在の法律下における課題を明らかにした。
来院時心肺停止死亡例の死因究明における死後画像検索の有用性検討

死因究明には解剖が必要であるが、日本の解剖率は先進国の中で最低レベルである。救急病院の心肺停止症例を対象に死後画像が死因究明に有用であるかを検討した。死後CTは外傷性変化や出血性病変に有用であったが、虚血性病変や感染症には有用ではなかった。死後CTが治療効果判定目的で施行される一面もあった。検査等が全く施行されずに死亡診断書、死体検案書が作成された症例が多く、正確な死因究明が行われていなかった。医療事故調査制度の施行により死後画像が重要視され、正確な死因究明のために解剖率上昇はもちろんのこと、死後画像の普及とそれを補う補助検査の確立が急務であると考えられる。以前から昭和大学藤が丘病院では心肺停止患者への死後画像撮影を行っており、継続して心肺停止患者への死後画像撮影を行い、死因の推定を行っている。川崎市立多摩病院では死後画像撮影が今までに行われていなかったために死後画像撮影のプロトコールを作成した。充分な情報が得られるように撮影する必要があり、個々の症例で画像のばらつきがあっては、より正確に死因推定ができないからである。オートプシー・イメージング学会におけるAi認定施設として登録を行い、現時点では自施設内で死亡が確認された症例のみとしているが、今後は自施設外で死亡が確認された遺体の画像撮影に当病院内の機器の使用を拡げようと各部門と調整を図っている。自施設内で死亡が確認された症例においては積極的に死後画像撮影を行うよう院内で働きかけ、遺族への説明用のパンフレットを作製した。死後CTの死因確定率は30%前後とされており、死後画像撮影にてはっきりと死因が断言できる症例は少ないが、その中でも撮影をしたことで死因が即座に断定できたことで遺族の理解が得られた症例を経験した。解剖率の向上が優先されるべきではあるが、手軽な死後画像撮影により死因として明らかに断定できれば日本の解剖率の低さから懸念される犯罪の見落としや死因統計の不正確さを少しでも是正できるのではないかと思う。昭和大学藤が丘病院は3次救急病院であり、川崎市立多摩病院は2次救急病院である。この病院群の違いから、推定される心肺停止の原因疾患に違いが生じている印象があり、さらなる症例の蓄積が必要であると思っている。以前から昭和大学藤が丘病院では心肺停止患者への死後画像撮影を行っており、継統して心肺停止患者への死後画像撮影を行い、死因の推定を行っている。川崎市立多摩病院では昨年度に作成した死後画像撮影のプロトコールの検討・修正を行った。充分な情報が得られるように撮影することで、個々の症例での画像のばらつきを減らし、より正確に死因推定を行った。オートプシー・イメージング学会におけるAi認定施設を継続し、自施設内で死亡が確認された症例以外で、自施設外で死亡が確認された遺体の画像撮影に当病院内の機器の使用を拡げようと各部門と調整を図ったが、昨年度は自施設外の遺体の画像撮影は1例もなく、引き続き調整を図っていく。自施設内で死亡が確認された症例においては積極的に死後画像撮影を行うよう院内で働きかけ、遺族への説明用のパンフレットを用いて遺族へ死後画像撮影の意義について説明し、理解を得るようにした。死後CTの死因確定率は30%前後とされており、死後画像撮影にて死因が断定できる症例は少ないが、その中でも撮影をしたことで死因が断定できたことで遺族の理解が得られた症例を経験した。さらに、死後CTにおいて特定の疾患については否定することができ、その疾患について否定することでも遺族が安心した症例も経験した。解剖率の向上が優先されるべきではあるが、手軽な死後画像撮影により死因が明らかに断定できれば日本の解剖率の低さから懸念される犯罪の見落としや死因統計の不正確さを少しでも是止できるのではないかと思う。昭和大学藤が丘病院では継続して心肺停止患者への死後画像撮影を行い、川崎市立多摩病院では一昨年度に死後画像撮影のプロトコールを作成し、検討・修正を行った。充分な情報を得られるよう撮影することが個々の症例でのばらつきを減らし、より正確な死因推定が行える。オートプシー・イメージング学会におけるAi認定施設を継続し、自施設内で死亡した症例以外に自施設外で死亡が確認された遺体の画像撮影に当病院内の機器の使用を拡げたが、自施設外の遺体の画像撮影は1例も要請がなく、施行されなかった。死後画像撮影を積極的に行うよう院内で働きかけ、さらに遺族への説明用のパンフレットを作成した。これらによって死後画像撮影症例は増加した。死後画像撮影は3次救急病院では主に死因推定のために施行され、2次救急病院では主に治療効果判定を目的に施行されていた。死後CTの死因確定率は30%前後とされており、その中でも死因が特定できたことで遺族の理解が得られた症例や、治療の経緯・病状の進行について遺族が理解された症例を経験した。正確な死因究明には解剖率の向上が必須であるが、手軽な死後画像撮影により死因が特定できれば解剖率の低さから懸念される犯罪の見落としや死因統計の不正確さを少しでも是正できるのではないかと思う。

平成27年10月1日から施行された医療事故調査制度の中で死後画像撮影は重要視されており、死後画像撮影は今後死因究明において重要となり必須な検査になるであろう。今回の研究で、死後MRIは行うことができなかった。死後CTと比較すると撮影時間が長いことが遺族の了承を得られなかった理由である。死後CTで診断困難な点を補うために、死後CTで死因特定できなかった際に特定の部位のみ死後MRIを行うことで時間の短縮を図り、さらには近年注目されている採血による死因究明の補助も活用して、より正確な死因究明を行っていく予定である。死因究明には解剖が必要であるが、日本の解剖率は先進国の中で最低レベルである。救急病院の心肺停止症例を対象に死後画像が死因究明に有用であるかを検討した。死後CTは外傷性変化や出血性病変に有用であったが、虚血性病変や感染症には有用ではなかった。死後CTが治療効果判定目的で施行される一面もあった。検査等が全く施行されずに死亡診断書、死体検案書が作成された症例が多く、正確な死因究明が行われていなかった。医療事故調査制度の施行により死後画像が重要視され、正確な死因究明のために解剖率上昇はもちろんのこと、死後画像の普及とそれを補う補助検査の確立が急務であると考えられる。心肺停止症例は3次救急病院である昭和大学藤が丘病院では継続的に搬送されてくる。川崎市立多摩病院では、2次救急病院であり、3次救急病院ほどではないが、搬送されてくる。また、死後画像撮影について院内で浸透しつつある。死後画像撮影によって死因が推定もしくは断定できた症例もある。造影死後CTについては適した症例があまりなく、手技とCT装置の関係上ほとんど行えていない。死後MRIにおいては遺体の待機場所、搬送経路、予約患者様との兼ね合いなどから施行できていない。法医学今後は昨年度と同様に心肺停止症例に対し、死後画像撮影を行い、死因究明を行っていく。死後MRIにおいての遺体の待機場所、搬送経路、予約患者様との兼ね合いなどの問題点を解決すべく各部門と調整を図っている。また、自施設外で死亡が確認された遺体の画像撮影に当病院内の機器を使用すべく各部門と調整を図っていく。川崎市立多摩病院では、死後画像撮影について院内で浸透しつつあり、3次救急病院ほどではないが、少しずつ症例が搬送されてきている。MRIにおいては遺体の待機場所、搬送経路、予約患者様との兼ね合いなどがあり施行できていない。造影死後CTを施行するにあたり、CT装置寝台上で心臓マッサージをすることとなる。効果のある心臓マッサージをする必要があり、その際には寝台への負担が大きく、CT装置の故障につながる可能性が示唆された。用手的な心臓マッサージと同等の効果がある人工心臓マッサージ器を用いることで問題は解決されると思われ、その購入資金としたため。今後は本年度と同様に心肺停止症例に対し、死後画像撮影を行い、死因究明を行っていく。造影死後CTを施行するにあたり、CT装置の寝台上で心臓マッサージをすることとなる。
On Chip Detection of Tau Protein Using Microtubule Based Bioassay

申請者は、アルツハイマーのバイオマーカとして知られるタウタンパク質を迅速で低コストに検出する方法について研究を行った。まず、キネシン・微小管の移動機構を土台としたタウタンパク質を検出する4チャネル集積マイクロチップを開発した。これにより、異なる濃度のタウタンパク質の同時検出が可能となった。また、このマイクロチップを用いて、異性体タウタンパク質も検出できることを示した。さらに、微量濃度の変性タウタンパク質の検出のために新しいプロトコルを開発した。本研究で開発した手法は、感度のさらなる向上、最適化ののちに、クリニカルサンプルを用いた試験にも適用できると考える。バイオMEMS
低出力レーザー照射による培養線維芽細胞への影響に関する研究

培養細胞に対する低出力レーザー照射のための周辺機器の開発、および本研究における細胞培養手技を確立し、低出力レーザーをヒト歯肉線維芽細胞に照射し以下の実験を行った。1)Gin-1細胞に対する照射条件の検討(1)レーザー照射前後の細胞の形態学的変化を位相差顕微鏡下にて観察したところ、異常所見は認めなかった。(2)レーザー照射の有無によるマイトジェン活性の変化については任意に照射条件を設定し、放射活性を測定した。以上の結果からHe-Neレーザー照射群はワット密度:18.72mW/cm^2、ジュール密度:5.62J/cm^2に、半導体レーザーはワット密度:1.12mW/cm^2,ジュール密度:0.33J/cm^2の照射条件として以下の実験を行った。2)細胞数の変化を蛍光微量定量法で測定した。He-Neレーザー照射群は48時間後のDNA量の増加に半導体レーザー照射群では照射24、48時間後ともに、10%TIMP(-)FCS添加D-MEM培養条件下で照射の有無による有意差を認めた。3)細胞上清のTIMP-1分泌量およびTIMP-2分泌量をサンドイッチEIAで測定した。得られたTIMPs分泌量は、DNA1μg当たりの数値とした。両レーザーともTIMP-1分泌量はTIMP(-)10%FCS添加D-MEM培養条件下の細胞では、24時間後に照射による有意差を認めた。TIMP-2分泌量については測定用EIAの検出限界(10ng/ml)以下であった。4)RT-PCR法を用いてTIMPのmRNAの解析を行った。TIMP-1mRNAは照射2時間後にすでにmRNAの発現が、非照射群と比較して増加していた。TIMP-2mRNAについては発現量に差を認めなかった。以上から、TIMPs系を介する機構で、低出力レーザー照射がGin-1細胞に対して、細胞増殖促進に働くことが示唆された。今回、低出力レーザーによる治癒促進効果のin vivoでの検討のため,ヒト正常歯肉由来線維芽細胞(Gin-1細胞)を購入、培養し,実験するに当たっての必要細胞数を確保した.また、各培養細胞に低出力レーザーを均一照射するために、レーザーチップ及び,培養プレートの照射用固定装置など実験のための周辺機器を設計,開発した.また,今年度、実験に使用するレーザー装置であるHe-Neレーザー(タカラベルモント社製,ベルビーム)の長時間使用時の出力のばらつきの有無、導光ファイバーの劣化状態などを調べ、本実験に適するよう出力の調整、不良部品の交換を行い、同時に本装置のエネルギー密度の測定を行った.そのうえで,脆弱なヒト正常歯肉由来線維芽細胞(Gin-1細胞)において耐えうるエネルギー密度の検討をするため,照射出力は一定にして(約6W)、照射時間,照射距離などの条件を変えて実験を行い,レーザー照射群と未照射群の培養細胞の形態学的、生化学的性質に変化が出ないかどうかTIMP-1、TIMP-2など指標に用いて測定を行っている.現在、レーザー照射(エネルギー密度:520J/cm^2)による形態的な変化は認めておらず、この出力による生化学的実験結果の数値に有意な差は認めていない。今後は、エネルギー密度を更に上げ、約50100J/cm^2程度での実験を行い、チミジンの取り込みの相違や、コラゲナーゼなど他の指標についても検討を行っていく予定である。低出力レーザー(He-Ne laser ; 12mW)を培養ヒト正常歯肉線維

芽細胞(Gin-1 cell)に照射し以下の結果を得ている細胞に対する照射エネルギーを変化させthymidineの取り込みを比較した。ジュール密度3.6J/cm^2の条件下で対照群より有意に高い取り込みを認めた。◇レーザー照射後の細胞数の変化について細胞を1×10^4個に調整しD-MEMにて24時間培養した後、培養液を(1)D-MEM(2)TIMP-1&2 free-FCS(3)FCSの3種類に交換し、さらに3時間培養した後、ジュール密度3.6J/cm^2の照射条件でレーザーを照射し、照射群と対照群の24、48時間のDNA量を測定した。条件(2)の48時間後で細胞数の増加に照射群と対照群で有意差を認めた。◇レーザー照射によるTIMPs量の変化について上記実験培養液中のTIMP量を測定した。TIMP-1は、ジュール密度3.6J/cm^2の照射条件でTIMP-1&2 free-FCS培養液で培養した場合、24及び48時間後で有意差を認めた.TIMP-2はごく少量で,検出限定以下であったため有意差を認めなかった。以上よりHe-Neレーザーは、適正照射条件で培養細胞に対し、DNA合成の促進,および成長因子の一つであるTIMP-1の生成の促進効果があり、結果的に細胞の増殖を促進することが示唆された。今後レーザーの種類(照射波長)を変更した場合の細胞に対する変化を検討する予定である.1)Gin-1細胞に対する照射条件の検討(1)照射前後の形態学的検討レーザー照射前後の細胞の形態学的変化を位相差顕微鏡下にて観察したところ、異常所見は認めなかった。(2)レーザー照射の有無によるマイトジェン活性の変化について任意に照射条件を設定し、放射活性を測定した。その結果、有意差を得たワット密度:1.12mW/cm^2,ジュール密度:0.33J/cm^2の照射条件を以下の実験に使用した。2)細胞数の増加について細胞数はDNA量を蛍光微量定量法で測定した。照射群では照射24、48時間後ともに、10%TIMP(-)FCS添加D-MEM培養条件下の場合、細胞数の増加に有意差を認めた。細胞上清のTIMP-1分泌量およびTIMP-2分泌量をサンドイッチEIAで測定した。得られたTIMPs分泌量は、DNA1μg当たりの数値とした。TIMP-1分泌量はTIMP(-)10%FCS添加D-MEM培養条件下の細胞では、24時間後に照射による有意差を認めた。TIMP-2分泌量についてはすべての条件下で測定用EIAの検出限界(10ng/ml)以下であった。4)TIMP-1およびTIMP-2のmRNAの発現について逆転写PCR(RT-PCR)法を用いてTIMPのmRNAの解析を行った。TIMP-1mRNAは照射2時間後にすでにmRNAの発現が、非照射群と比較して増加していた。TIMP-2mRNAについては発現量に差を認めなかった。以上から、TIMPs系を介する機構で、低出力レーザー照射がGin-1細胞に対して、細胞増殖促進に働くことが示唆された。
コンピュータ・ネットワークと犯罪捜査

コンピュータ・システムやそれを世界規模で繋ぐコンピュータ・ネットワークの急速な発展・普及に伴い,それらを標的または犯行の手段とし,あるいはそれらが付随的な役割を果たす犯罪が増加してきているが,これらの犯罪の捜査においては,それらのシステムやネットワークの利用を跡付けたり,コンピュータ・システムや記憶媒体内に残された情報を発見し,保全することが重要となる。ところが,まさにその手続過程において,コンピュータ・システムやコンピュータ・ネットワークの特殊性から,法的にも様々な新奇かつ困難な問題が生じてくる。本研究では,(1)プロバイダーによる情報の保存・開示,(2)電子メール等の内容の閲覧と保全,(3)コンピュータ・システムおよび記憶媒体についての証拠収集・保全,(4)コンピュータ・ネットワークに接続されたコンピュータについての遠隔操作による証拠収集・保全,(5)外国に所在するコンピュータ・システムおよび記憶媒体についてのコンピュータ・ネットワークを介した証拠収集・保全,の各局面ごとに,そこで生じ得る法的問題点を抽出・分析し,諸外国での対応をも参考にしながら,法解釈論および立法論の両面にわたって,適切な解決策を見い出すことに努め,一定の成果を得ることができた。これらの成果の主要な部分は,雑誌論文等として公表され(11「研究発表」),学界や実務界での議論の展開を促したばかりか,欧州サイバー犯罪条約へのわが国の加盟を機に,近く予定される関連国内法の整備作業にも貢献するものと考えられる。そして,こうした法制の整備や議論の進展をも踏まえて,本研究の成果をより本格的な形でまとめるべく,さらに作業を続行中である。研究計画に沿って,(1)警察,検察庁および電気通信事業者団体をはじめとする関係官庁・機関からコンピュータ・ネットワーク関連犯罪ないし不正行為の実情について聞き取り調査を行うとともに,(2)欧米諸国の問題状況とそれに対する法的対応の状況について,関連文献・資料を収集して分析することにより,(3)問題点の整理と考え得る法的解決策の抽出を行った。これらの作業は,なお継続中であるが,平成12年4月にウィーンで開催された第10回国際連合犯罪防止会議において,「コンピュータ・ネットワーク関連犯罪」に関するワークショップに井上がパネリストとして参加する機会を与えられたため,上記作業の差し当たりの成果を基に報告を行い,欧米諸国から参加した専門家と意見を交換した(その成果は,近く公刊される予定である。)。また,同年7月に開催された第20回記念有斐閣法学講演会において,井上が,本研究の主題についての現段階での考え方の概要を公表した。コンピュータ・システムやネットワークをターゲットまたは手段とし、あるいはそれらが付随的な役割を果たす犯罪の捜査においては、その利用を跡付けたり、コンピュータ・システムや記憶媒体内に残された情報を発見し、保全することが重要となるが、コンピュータ・システムやネットワークの特殊性から、その手続過程には、法的にも様々な新奇かつ困難な問題が生じることが見込まれる。本研究では、(1)プロバイダーによる情報の保存・開示、(2)電子メール等の内容の閲覧と保全、(3)コンピュータ・システムおよび記憶媒体についての証拠収集・保全、(4)ネットワーク接続コンピュータについての遠隔操作による証拠収集・保全、(5)外国に所在するコンピュータ・システムおよび記憶媒体についてのネットワークを介した証拠収集・保全、の各局面ごとに、そこで生じ得る法的問題点を抽出・分析し、法解釈論および立法論の両面にわたって、適切な解決策を見い出すことに努めた。そのさしあたりの成果は、「11研究発表」の項に揚げた各論文で公表したが、その後さらに研究を進め、その結果を集成して、より包括的・本格的な形で公表すべく、準備中である。
主張における他者配慮の包括的理解および促進方法の開発

本研究の主な目的は,主張における「他者配慮」の効果について包括的に把握するとともに,促進方法の開発を試みることであった。これまでの主張における他者配慮に関する研究知見を整理するとともに,面接および質問紙調査に基づき,他者配慮の状況や動機などを調査し,尺度を作成した。また得られた知見をもとにプログラム案を実施した。その結果「評価懸念」と「自他尊重」を区別することが他者配慮において重要であることが示唆された。平成25年度は、他者配慮の効果について、包括的に把握することを目的として研究を実施した。主張における他者配慮に関する記述について,国内外の関連論文・文献や,一般図書等から幅広く収集を行った。また大学生約150名を対象に,他者配慮のエピソード(具体的場面・動機・効果)に関する自由記述を求めた。その結果,主張における他者配慮として,言語的表現だけでなく、非言語的表現の記述が複数見られ、表情や服装、化粧等の記述も見られた。また動機も個人的なレベルから道徳規範に基づくものまで様々であった。現在は、面接によってより詳細な大学生の他者配慮を明らかにするとともに、非言語的表現を含めて他者配慮の下位分類を整理し、チェックリストを作成予定である。平成26年度は,以下の内容を実施した。まず平成25年度からの継続内容として,「他者配慮の効果知見の整理」を実施した。具体的には平成25年度に実施した調査をもとに,大学生の他者配慮に関する自由記述の分類を実施した。さらに大学生を対象とした半構造化グループ面接を実施し,日常生活での自己主張と他者配慮の状況と,他者配慮が効果的であった場面,そうでない場面等について情報収集を行い,尺度案を作成した。また平成26年度に計画をしていた「児童期からの他者配慮の変化の検討」および「他者配慮の生起因の検討」については,半構造化面接で聞き取り調査を実施した。さらに平成27年度の計画内容である「他者配慮促進の方法の開発」についても,平成25,26年の調査結果をもとに,具体的な内容について検討を行った。またトレーニング開始に先立ち,学生に対してトレーニングの趣旨を説明し,参加者の募集を行った。平成27年度は以下の内容を実施した。まず平成26年度から継続する内容として、「児童期からの他者配慮の変化の検討」および「他者配慮の生起因の検討」を行った。具体的には、平成26年度の大学生に対する聞き取り調査において、期待する回答内容が得られなかったため、調査結果や先行研究を参考に、調査内容を再度検討した。その上で尺度案を作成し、大学生に対する質問紙調査を実施した。また平成27年度の計画内容である「他者配慮の促進方法の開発」についても、平成25,26年度の調査結果をもとに「他者配慮」の関連要因を整理・分類し,大学生向けのトレーニングについて具体的な内容の検討を行った。また効果の測定方法についての検討を行った。平成26年度時点で調査において期待する結果が得られず,当初の研究計画を変更し,追加の調査・トレーニング内容の検討が必要となった。それに伴い平成27年度も,調査およびトレーニング手法の開発・実施が遅れることとなった。主張性は自分の言いたいことを主張する「自己表明」と,その際に相手のことを考慮する「他者配慮」の側面からなる自己表現のスキル・行動傾向を指す。対人適応や精神的健康に役立つことが確認され,学校や職場におけるトレーニングも実施されている。また協調的文化の日本においては,「他者配慮」を重視した独自の主張スタイルが,適応の1つの形として報告されている(高木,2001)。しかしこれまでの研究では,「他者配慮」と対人適応・精神的健康との関連は,ポジティブおよびネガティブな結果が混在しており,それに対する実証的な検討はなされていなかった。よって本研究では,他者配慮の効果について包括的に検討を行うとともに,効果的な促進方法の開発を試みることを目的とした。まずは他者配慮の効果を包括的に把握するために,国内外の関連論文・文献の記述を収集するとともに,大学生を対象に他者配慮に関するエピソードや動機について自由記述調査を実施した。さらに得られた記述を分類し「他者配慮動機」に関する尺度を作成し,心理的要因との関連について検討を行った。また「他者配慮の促進方法の開発」について,大学生に対する予備面接およびトレーニングを実施した。その結果,「評価懸念」による他者配慮と「自他尊重」による他者配慮の違いを理解することが有効であることが示唆された。さらに成人(2060代)に対するWEBアンケートを実施し,年代による他者配慮の違いについて確認を行った。以上の研究結果より,他者配慮に関する包括的な知見が得られ,他者配慮のポジティブな側面を促進しうることが確認された。この点で,今後の主張性トレーニングや,日本における主張行動の理解に役立つと考えられる。平成26年度に計画していた「児童期からの他者配慮の変化の検討」および「他者配慮の生起因の検討」のについては,回答内容に偏りがあり,期待する結果が得られなかった。そのため,更なる調査が必要となった。それに伴い,学会発表および論文投稿が予定より遅れている。

平成27年度に調査を行った「他者配慮の促進方法の開発」について引き続き検討を行う予定である。研究を遂行する上での課題として,協力者確保の問題があるが,所属機関およびWEB調査会社のもとで募集・依頼を行うことが可能であるため,実施に支障はないと考える。発達心理学、臨床心理学平成26年度の研究計画を改良し,実施予定である。具体的には,平成26年度に実施した「児童期からの他者配慮の変化の検討」および「他者配慮の生起因の検討」について,調査項目を改善するとともに,調査人数を増やす予定である。また平成27年度に計画している「他者配慮促進の方法の開発」についても,平成25,26年の調査結果をもとに,大学生に対してトレーニングを実施し,他者配慮の促進方法について検討を行う予定である。研究の変更に際しては,所属機関の倫理委員会の承認を得て行うことから,計画変更後も適切に研究を遂行することが可能と考える。研究を遂行する上での課題としては,協力者の確保の問題があるが,その際はWEB調査会社や所属機関のもとで,募集・依頼を行うことが可能であるため,実施に支障はないと考える。他者配慮の記述収集および大学生への予備調査を実施済みである。予備調査では先行研究で得られなかったような、新たな他者配慮の記述が得られているため、検討を慎重に行っている。そのため、論文の執筆が予定よりやや遅れているものの、全体としては、おおむね順調である。予算立案時点では,トレーニングの実施とデータ分析及び学会での発表を予定していたが,研究計画の遅れがあったため,1トレーニング実施協力者への謝礼,2データの解析,3学会での研究成果発表にかかわる旅費,4学会参加費,等について未使用額が生じた。予算の立案時点では国内および国際学会での発表を予定していたが,研究計画の遅れがあったこと,また学内行事が重なり責任担当者に割り当てられたため,参加がかなわなかった。また国際学会(Society for Research in Child Development)は査読審査に通らなかったため発表することが出来なかった。本年度は,トレーニングの実施およびデータ解析を行い,学会での発表を予定している。(未使用額はその経費(上記14)に充てることとしたい。大学生への調査を実施し、分析と学会発表を行う予定である。研究計画変更の可能性は現在のところ低いが、もしあるとすれば、調査の回数や調査対象の人数が増えることが予想される。この点については、すでに複数の調査先を確保しており、実施に支障はないと考えられる。また日本の主張性研究の第一人者である濱口佳和氏より適宜指導を受けていること、調査実施の際は、所属機関の倫理委員会の承認を得て行うことから、計画変更後も、適切に研究を遂行することが可能と考えられる。本年度は国内・国際学会への参加と,トレーニング内容を録画するためにビデオカメラを購入予定である。また調査に必要な物品の購入と,研究遂行のためのアルバイトを雇用予定である。
人工呼吸中の加温・加湿効率

麻酔中や集中治療における人工呼吸中の下部気道の十分な加温・加湿はきわめて重要である。今回我々は麻酔中および集中治療部での人工呼吸中の下部気道における温度・湿度を測定し人工呼吸のモード、回路の影響を調べた。特に新生児集中治療の領域において高頻度オッシレーション換気法(High Frequency Oscillatory Ventilation; HFOV)を使用するが、この換気法に用いる人口呼吸器(Hummingbird、Humming II)について市販の回路とデュアルサーボ式加温加湿器(Fisher&Paykel MR600)を使用し加温・加湿効率を比較検討した。Hummingbird、Humming IIをテスト肺に接続して作動させ温度、湿度を定常状態にする。気管チューブ接続部の温度と相対温度を神栄社製デジタル温湿度計TR-CZを使用し測定し、絶対湿度は温度・相対湿度より計算する。人工呼吸器の設定条件は、日常臨床的に使用する条件とし、加温加湿器の設定温度を35°C、37°Cに設定し比較した。又、体重約3kgの家兎にネンブタール静脈麻酔下(15mg/kg)、気管切開を施行し内径4mmの気管チューブを挿入する。上記の各種人工呼吸器を装着し気管チューブ接続部における吸入気の温度・湿度を測定する。さらに気管内の温度を測定した。テスト肺を用いた実験ではHummingbirdよりHumming IIの方が温度・湿度とも有意に高かった。これはオッシレーションのためのピストンの位置が異なるためと考えられた。しかし、家兎を用いた実験では気管チューブ接続部での温度は差があるが、気管内の温度は有意な差はみられなかった。
高血圧症の病因解析システムの開発-摘出細動脈の壁周張力連続記録システムの開発

(1)縦方向標本を用いた摘出細動脈の機械的活動を記録する方法を開発した。(2)イメージセンサと万能投影機を用いて摘出細動脈の機械的活動を記録する方法を開発した。(3)摘出細動脈の内径・外径・壁厚連続記録システムを開発した。(3-1)特殊臓器槽を製作した。いろいろな臓器に分布する内径100μm以下の細動脈を剥離・摘出するためには、臓器槽を長時間4°Cに保持することが必要不可欠である。このような条件を満たし、同時に実体顕微鏡の下で容易に操作の出来る臓器槽を設計し、製作した。この臓器槽の作製により、実験に必要な高血圧症ラットの細動脈標本を容易に摘出することが出来るようになった。(3-2)外径50150μmの摘出細動脈の潅流標本を作製し、その内径・外径・壁厚を連続的に記録できる装置を開発した。生体用倒立顕微鏡に実体顕微鏡を組み込み、摘出細動脈標本への微小ガラス管の挿入と標本固定を容易にするシステムを設計・作製した。このシステムの上に摘出細動脈標本を固定し、37°Cに維持された保生液を標本内腔及び外膜側に別々に潅流出来る実験装置を製作した。この潅流細動脈標本の画像を倒立顕微鏡を介して拡大し、その画像がSITカメラに取り込まれ、TVモニタ上に投影され画像解析に供する光学系を設計・作製した。このTVモニタ画像を用いて、細動脈内・外径・壁厚をビデオ画素計数装置・データ解析装置及びソフトによりフレームグラバー、パソコンを併用して、血管平滑筋細胞や血管内皮細胞の細胞内カルシウムイオン濃度を継時的に測定できるシステムも設計・作製した。(4)上記(3)で作製した装置を用いて、イヌ脊髄のクモ膜下腔を走向する外径120150μm機能的細動脈の導物反応性を体系的に検索した。循環系は心臓・血管より成り,臓器・組織・細胞の生命維持に必要な内部環境の恒常性を保持することがその機能の本質である。その機能を発揮するにあたり、最も本質的な役割を担っている部分が微小循環系である。すなわち、その物質交換機能は各臓器の微小循環系を潅流する血流量によって制御されていると言い換えることも出来る。この臓器血液量の調節機構に関する生理・薬理学的研究は、古くから行われてきたにもかかわらずその成果は今だ十分とは言い難い。その原因は、臓器血流量そのものを直接制御している細動脈の機能と構造に関する充分な知識体系が確立されていないことにある。本研究の目的は、われわれが独自に開発した非接触型血管外径測定装置を発展させ、マイクロコンピュータと画像処理法を組み合せてin vitroの実験系において細動脈内径・外径・壁厚・壁周張力を連続的に記録できる装置を開発することにある。本年度の研究により当初の予定通り、外径の異なる2本の微小ガラス管法を用いて、摘出した細動脈標本に吸引を加えながらカニュレーションすることの出来る実験装置を開発することが出来た。(1)ガラス微小パイペット作製法まず使用微小ガラス管をアセトン溶液を真空ポンプで潅流することで十分に洗浄する。次に粘土錘をプーラーの電流を調節しながらくびれを持ったouter pipetteを作製し、その先端をピペット研磨器で丁寧に整形する。同じ方法にてinner pippetteを作製し、ガラス固定が十分出来るouter pippetteとinner pipetteを一対にして選択し、再度アセトン溶液にて洗浄する。(2)細動脈標本の摘出法ハムスターの頬袋を摘出しMOPS

溶液の中で十分に洗浄する。この標本を4°Cに保存したMOPS/アルブミン溶液の入った臓器槽の中に翻転する。一側の結合織膜と脂肪組織を丁寧に別離後、外径6080μmの細動脈を摘出する。これらの細動脈標本を倒立顕微鏡下にセットした特殊臓器庸内に移し、その両端に上記微小ガラス管パイペットを挿入し固定する。内腔、外腔にMOPS浴液を潅流し細動脈平滑筋の反応性を検索する。循環系は心臓・血管より成り、臓器・組織・細胞の生命維持に必要な内部環境の恒常性を保持することが機能の本質である。その機能を発揮するにあたり、最も本質的な役割を担っている部分が微小循環系である。すなわち、その物質交換機能は各臓器の微小循環系を灌流する血流量によって制御されていると言い換えることも出来る。この臓器血流量の調節機構に関する生理・薬理学的研究は古くから行なわれてきたにもかかわらず、その成果は今だ十分とは言い難い。その原因は臓器血流量そのもを直接制御している細動脈の機能と構造に関する十分な知識体系が確立されていないことにある。本研究の主な目的は、われわれが独自に開発した非接触型血管外径測定装置を発展させ、マイクロコンピュータと画像処理システムを組み合せて、invitroの実験系において細動脈の機能形態特性を連続的に評価できる装置の開発にあった。過去2年間の研究で装置はほぼ完成したので、本年度はこの装置を用いて脊髄のクモ膜下腔を走行する外径120160μmの機能的細動脈の薬理学的特性と体系的に解析した。その結果、この細動脈標本はノルエピネフリン、アセチルコリン、セロトニン、ドーパシン、ヒスタミン、PGF_<2α>、ATPの10μM投与、ならびにアンジオテンシンII、NPYの100nMまでの添加を行っても収縮反応を示さなかった。一方、トロンボキサンA_2のアナログであるU46619およびエンドセリン1(ET1)はこの標本に対して用量依存的な収縮反応を誘起した。また値濃度のET1の収縮反応は、インドメタシンの標本への前処置によって有意に増強した。しかしNO合成阻害薬L-NAMEは値濃度ET1の収縮反応に何らの影響を与えなかった。プロスタサイクリンのアナログであるTEI7165はこの標本に対して用量依存的な弛緩反応を誘起した。以上の事実よりET1は摘出イヌ後脊髄動脈の機能的細動脈においてPGI_2を合成・分泌することによって、血管緊張性を制御している可能性が示唆された。
照射認識視空間に基づく色の見えのモードの研究

色の見えのモードは簡単に言うと、その色が物体色に見えるか光源色に見えるかである。物体色はその字の如く物体の色である。これに対し物体の色ではなく光そのものの色が光源色である。色モード変化のメカニズムを我々は照射認識視空間Rという概念を導入して研究した。私たちがある空間を見ると、そこがどのような明るさの空間か、ほとんど一瞬のうちに認識することが出来る。この認識のことを照明認識視空間と定義した。この認識に至るにはその空間の諸物体の見えやその空間を照明する光源などの情報が用いられるが、それを初期視覚情報と定義した。Rには大きさがある。明るく認識したRはサイズが大きい。今、空間の中のある物体がスポット照明されると、照明が弱いときにはその物体の表面は物体色として、自然に認識される。局部照明の強さを上げていくと、やがてその表面の見えは不自然になり、表面が輝いて見え、不自然、明るすぎる、等の認識となる。このときの見えが光源色である。すなわち、局部照明された表面の明るさがRのサイズを超えたとき、表面が光源色に変わるのである。そこで本研究ではまず、Rのサイズを局所照明認識閾法で検討した。そして、空間を照明する主照明が強いほどRは大きいことを証明した。ついで、Rの形成過程を研究した。窓を介した2つの空間で、自空間から他空間を観察し、窓の大きさを変えることによって他空間の初期視覚情報を調節し、どのくらいの窓の大きさで他空間の照明認識視空間が形成されるかの検討をした。今回は、その検討にカラーネ-ミング法を採用した。これによって初期視覚情報の増大と共にRが形成されていく様が定量化できた。最後に、2つのRの間の関係を、他空間におかれた色票の色を観察することによって検討した。自空間の照度が高くなるほど、またそれへの初期視覚情報が増大するほど他空間への影響が大きいことが明らかになった。また、2つのRの間の連続性についても研究し、住宅の内から外を見た場合には自空間は他の空間の照度の約10分の1のとき連続性が最大になることを明らかにした。Rには大きさがある。まず中央にサイズ可変の窓を持つ隣り合った部屋A,Dを作成し、それぞれA光源D光源で照明できるようにして実験を開始した。当初の計画通り第一段階実験として部屋Aに置かれた種々の色票の色を部屋Dから眺めてカラーネ-ミング法で判定した。このとき窓のサイズを2度、4度、8度、20度と変えて被験者に見せる部屋Aの初期視覚情報を変え、色の見えに対する影響を調べた。その結果、色の見えは窓のサイズとともに徐々に変化するが、とくに2度から4度に広げられたときに色の変化が大きいことが分かった。つまり部屋Aに対する照明認識視空間はある特定の窓サイズで急激に形成されるのではなく、徐々に形成されていくが、しかしとくに窓の小さいときに形成が急速であることが分かった。第2段階の実験は、部屋Aに置かれた刺激色票に局所照明をほどこし、色の見えのモードが変化する局所照明認識閾を求めるものであるが、まず上記の部屋Aの色票に局所照明ができるよう修正し、ついでそれぞれの色票に対して局所照明認識閾を測定した。

窓サイズは上記と同じく2度、4度、8度、20度とした。実験の結果は、窓サイズが2度から4度に開げられたとき、閾にかなりの変化があるというものであった。つまり窓サイズが2度から4度に広げられただけの部屋Aの初期視覚情報の増大が、部屋Aの照明認識視空間の形成に大きく貢献することが示されたのである。これは上記のカラーネ-ミングの実験を確認するものであった。私たちがある空間に入ったとき、その空間内の諸物体の明るさや色などが所期視覚情報となって、その空間の照明状態が認識できる。この認識のことを照明認識視空間という。本研究は、D型光源で照明された被験者の居る空間(D室)から、それと異なるA型光源で照明された別の空間(A室)を見たとき、A室に置いた色票の色が両室を結ぶ窓の大きさ、D室の照度レベルに応じてどのように変化するかを検討した。窓の大きさは一辺が2,4,8,20度の4種類、D室の照度は0,0.1,0.32,1,3.2,10,32,100,270lxの9段階とした。A室の照度は270lx一定とした。テスト色票は9種類採用した。その結果、A室へのD室からの影響はD室の照度レベルが0lxから1lxまではほぼなく、1lxから両空間の照度が等しくなるまでは被験者室の照度の上昇と共に増大することが分かった。またテスト色票の色は照度の上昇とともにあるものは変化し、あるものは変化しない、また変化するものもその方向が色相環上で互いに逆方向のものがあるなど、複雑な変化をしたが、その理由を色度図によって説明した。この研究結果から、2つの空間の間に成立する連続感最大点の研究の重要性に気づき、両室をともにD光源で照明した状態でD室の照度を可変とし、どの照度レベルで両室が連続して見えるかを検討した。その結果、D室の照度はA室の照度の約10分の1であること、またD室の照度の調節にはある程度の許容範囲のあることが分かった。