hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国の21世紀をみすえた農村制度改革―ミクロデータの分析―

さらに、家族数と口糧田面積、労働者数と責任田面積を単純回帰することによって、口糧田と責任田の平等配分についての検証を試みたが、平等配分がなされていない村もあることが確認された。2002年度は、中国農業部農村経済研究センターの農家固定観察点ミクロデータを用いて、現地調査の結果も踏まえながらパネルデータ分析を行なった。中国の農業発展を支えたのが「双層経営体制」であり、「集団経営能力」と「個別経営能力」を有効に活かそうとする制度である。この「経営能力」に注目し、(1)省ごとの「集団経営能力」の格差、(2)農家ごとの「個別経営能力」の格差、(3)双層経営体制下の生産要素投入構造、(4)個別経営能力の決定要因を、Yotopolusの利潤関数に基づいたパネル分析により検証した。第一に、中国全国の利潤関数を計測し、省ごとの能力格差をテストした。パネル分析の結果省ごとに個別効果があり、省ごとに集団経営能力が利潤に貢献していることが検証された。さらに生産関数の生産弾力性から、ひとつには、個別農家の投入物財の弾力性が大きく、農民負担を通した集団による投入物財の弾力性が小さいこと、ふたつめとして、資本投入よりも土地投入の生産弾力性が大きいことがわかった。第二に、河北省、山西省、黒龍江省、安徽省、山東省、寧夏自治区の省ごとに利潤関数を計測し、個別農家ごとの能力格差をテストした。その結果、食糧生産で「個人経営能力」の個別農家間で格差があると認められたのは河北省、山西省、黒龍江省であった。「集団経営能力」は山東>安徽>寧夏>山西>黒龍江>河北と計測されたので、集団経営能力の高い省では、個人経営能力に格差は現れないことになる。集団の力の強い省では個人格差は現れず、集団の力の弱い省では「個別経営能力」の格差が有効に働くと言えるかもしれない。第三に、個別経営能力に格差があると認められた河北、山西、黒龍江省に対し、個別経営能力の決定要因に関する重回帰分析を行った。党員、幹部、教育など外的条件は個別経営能力に無関係であるが、人的資本の蓄積は個別経営能力の向上に関係があるといえた。2003年度は、現地調査の結果も踏まえながら、中国農業部農村経済研究センターの農家固定観察点ミクロデータを用いたパネルデータ分析の総括的な研究を行なった。中国農村の「双層経営体制」のもとでの「村集団経営能力」と「農家経営能力」の関係を、理論的、計量経済学的に分析した。双層経営体制のもとでは次のような問題が引き起こされる。貧困村の場合は村経営能力がなく農家経営能力の発揮によってのみ、農業経営が発展することになる。郷鎮企業などで裕福になった富裕村の場合は、「以工補農」という形で農業において村経営能力が発揮される。村経営能力の発揮は均等的な社会サービスとして提供されており、逆に経営能力のある農家のインセンティブをなくしてしまい、農家経営能力が発揮できない状況をもたらしてしまうのである。この制度上の問題をパネル分析によって実証的に明らかにした。利潤関数の定数項は農家や村が特異的にもつ経営能力と解釈できる。一元配置固定効果推定によって利潤関数を計測し、固定効果がある場合に経営能力があると判断できる。また二元配置固定効果推定による計測によってさらに、時間とは別の本源的な経営能力の格差を、固定効果を判断することによって検証できる。
無機炭酸利用能を持つ細菌群集の海洋物質循環過程への関わり

海水中には、炭素量換算すると大気中の二酸化炭素の60倍にも相当する大量の無機炭酸が存在している。このような無機炭酸を有機物に変換する能力を持つ細菌の生物量や無機炭酸を有機物に変換するプロセスとその活性を調べるための方法について検討した。亜寒帯、中緯度、亜熱帯の3つの海域で考案した方法を検証するとともに、海域による違いについても調査した。海洋では、植物プランクトンの光合成による有機物生産を始点とし、これを動物プランクトンなどの高次栄養段階者が順次捕食していく「古典的食物連鎖」と、従属栄養細菌による有機物の分解・利用を中心とする「腐食食物連鎖(微生物ループ)」の2種類が物質循環を駆動している。細菌群集は表層から(光の届かない)深層まで、現場の物理的環境を問わず広く存在し、物質循環駆動の上で極めて重要な役割を担っている。一方、海水中には、炭素量換算すると大気中の二酸化炭素の60倍にも相当する大量の無機炭酸が存在しており、海洋細菌の中には、有機物(だけ)ではなく無機炭酸を餌(基質)として取り込み、自身の体(有機物)に変換する能力を持つ細菌が存在することが明らかになりつつある。このような未知の食物連鎖が海洋の物質循環に潜在的に寄与している可能性を検討することは非常に重要である。本研究では、無機炭酸利用能を持つ細菌の種類や存在量について調べる方法および無機炭酸を取り込んで有機物に変換するプロセスとその生産速度を知るための分析方法について検討し、現場実験によって検証することを目的としている。平成19年度は、無機炭酸利用能を持つ細菌の存在量として、過剰量の重炭酸塩を添加し、細胞分裂阻害剤と共に培養したときに、細胞が肥大・伸張する細菌をその指標とする方法を考案した。種類を調べる方法についても検討を進めている。また、有機物生産速度とそのプロセスを調べる方法として、放射性同位体標識した重炭酸塩を細菌細胞全体へ取り込む速度および細菌細胞のうちタンパク質画分へ取り込む速度を調べる方法について検討を行った。過去に採取・保存しておいた外洋の深層水を用いて検討した結果、細胞全体に取り込まれる重炭酸塩のうちタンパク質画分に取り込まれるものは、全体の20%程度であることが見積もられた。次年度は現場実験での検証を行う。海洋細菌の中には、有機物だけではなく無機炭酸を基質として取り込み、有機物に変換する能力を持つ細菌が存在する。本研究では、無機炭酸利用能を持つ細菌の存在量や種類について安価に調べる方法および無機炭酸を取り込んで有機物に変換する速度等を知るための分析方法について検討し、現場実験によって検証することを目的とした。平成20年度は、前年度に確立した無機炭酸利用能を持つ細菌の存在量について調べる方法に加え、Catalyzed Reporter Deposition(CARD)-Fluorescence in situ Hybridization (FISH)法を用い、その種類について調べる方法を確立した。また、細菌群集が無機炭酸を取り込んで有機物に変換する速度を調べる方法として、放射性同位体標識された重炭酸塩を用いた測定を検討した。これらを用い、平成20年度89月に実施された、学術研究船白鳳丸KH08-2次航海において、亜寒帯、中緯度、亜熱帯の3種類の海域において、無機炭酸利用能を持つ細菌群集の割合と種類および無機炭酸を利用した有機物生産速度等について、方法の検証および評価を行った。無機炭酸塩利用能を持つ細菌群集は中深層で割合が多くなる報告があったことから、本研究では水深100mおよび2,000mのふたつの水深で実験を行った。実験の結果、無機炭酸利用能を持つ細菌の割合と無機炭酸を利用した有機物生産速度との間には相関が確認された。また、一概に、中深層で存在割合と無機炭酸を利用した有機物生産速度が高いとは言えず、亜寒帯海域の両水深と中緯度および亜熱帯海域の2,000m水深では無機炭酸利用能を持つ細菌はほとんど確認されなかった。
凍結・融解法によるDNA1分子の輸送操作と反応操作

酵素反応を局所化することによる1分子DNAの切断操作はすでに実現している紫外線レーザーに代わるものとなることが期待され、同時に、この方法により得られた切断断片を対象としたリンカーDNAとの連結反応、PCR増幅と組み合わせることによりゲノムDNA解析の簡素化が期待される。本研究はレーザーによる局所温度制御を用いて酵素反応の局所化を実現することを目的としている。そのために、まず、赤外線吸収ガラス上で酵母染色体DNAをアガロースゲルに固定し、0°C付近まで冷却した。そのゲル中に制限酵素EcoRIおよびその反応バッファーを拡散させ、蛍光観察した結果、制限酵素によるDNAの切断反応は完全に抑制されていることが確認された。この試料にYAGレーザー(波長:1064nm,出力100mW)を照射したところ、レーザースポロット近傍のみの温度が酵素反応至適温度まで上昇し、その領域のみでDNAの切断が生じていることが確認された。今後、酵母染色体DNAより短いT4 DNAなどを用いて、レーザー出力と酵素反応活性化領域との相関を調べる予定である。また、この手法で調製されたDNA断片をPCR法により増幅するためには既知配列を持つリンカーDNAと連結を行う必要がある。しかし、酵素反応が活性化するバッファーが蛍光観察を阻害するために顕微鏡視野内でDNA連結反応を活性化することは困難であった。そこで、観察と連結酵素反応の活性化が両立する条件を調べた結果、DNA標識蛍光としてはYOYOを用い、反応バッファー中のマグネシウムイオン濃度を2mMまで低下させると、両立が可能であることが明らかになった。現在のところ、顕微鏡視野内におけるDNA連結反応は確認されていないが、今後、進めていく予定である。
組織型プラスミノゲン活性化因子とマトリックスメタロプロテアーゼの認知症での役割

血管性認知症の病態解明のために組織型プラスミノゲン活性化因子(t-PA)遺伝子欠損マウスを用いて検討を行った。t-PA投与によって、脂質代謝に関連する受容体に結合し内皮の活性化、血管内皮増殖因子の産生誘導し、脳防御機能を変化させ、細胞死によって曝露される活性酸素によってさらに細胞を分解する酵素が増加し活性化された。血管性認知症に内因性t-PAが潜在的な逃避行動すなわち歩行へのモチベーションに対して関与している可能性が示唆された。ローズベンガルと緑色光による光化学反応で緑色光照射部位選択的に血管内皮を傷害し血栓性閉塞を組織型プラスミノゲン活性化因子(t-PA)遺伝子欠損マウスの左大脳皮質に作製した。障害7日後までの運動機能、運動学習、短期記憶および神経症状の観察を行った。障害7日後での脳梗塞巣の大きさおよび神経症状には、野生型と欠損型で差がなかった。オープンフィールド試験である半径10cm円からの脱出する時間において、野生型では脳障害を与えていないマウスに対して有意に脱出時間の延長を認めたが、欠損型では脳障害の有無に関わらず、脳障害を与えていない野生型と同程度であった。そこで、選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害薬アトモキセチンを投与したところ、野生型ではあまり薬の影響は受けなかったが、欠損型マウスでは、薬の効果が野生型と同程度まで現れた。アトモキセチンは多動性障害・注意欠陥の治療薬であり、シナプス間隙のノルアドレナリン濃度を上昇させることで欠損型の多動性障害を抑制したと考えられた。さらに肝臓障害修復時に障害周囲での貪食細胞の集積にウロキナーゼ型PA(u-PA)が重要である点を示し、脳虚血境界領域においても貪食細胞でのt-PAの産生が上昇する点が似ていることを示した。脳虚血によってノルアドレナリンを介して内因性t-PAが脳障害後のマウスの潜在的な逃避行動すなわち歩行へのモチベーションに対して関わっており、脱抑制あるいは衝動性に内因性t-PAが関与している可能性が示唆された。マウス微小血管内皮培養細胞を用いて、低酸素・低グルコース(OGD)による虚血刺激を行ったところ、血管内皮増殖因子(VEGF)の産生が誘導し、さらに組織型プラスミノゲン活性化因子(t-PA)によって促進されることを見出した。VEGFは、微小血管の透過性を上げ、さらに血管新生など様々な作用を有する機能タンパク質であることが知られている。そこで、VEGFに着目し、培養内皮細胞を用いてt-PAのVEGF産生のメカニズムを検討した。t-PAは特定の受容体を有しない酵素で、低密度リポタンパク質受容体ファミリー(LDLRs)と結合することが知られている。このVEGF産生上昇は、LDLRsの阻害薬で抑制され、t-PAの酵素活性を失活させた場合においても上昇を認めなかった。タンパク質レベルにおいてもmRNAと同様な結果だった。また、VEGFの内皮細胞での受容体VEGFR-2のリン酸化においても同様の結果が得られた。マウスでの中大脳動脈閉塞モデルからt-PAを脳虚血開始4時間後にt-PAに投与するとその2時間後に一過性のエバンスブルー(EB)の漏出の増大を認めた。動物モデルにおいてもt-PAによる透過性の上昇をLDLRs阻害薬が抑制し、不活化t-PAでは透過性に変化がなかった。また、VEGFR-2の阻害薬SU-1498および増殖因子受容体のリン酸化阻害薬スニチニブにおいてもt-PAによる透過性の上昇は抑制した。これらのことから、虚血4時間以上のt-PA投与によって、LDLRsに結合し内皮の活性化、VEGFの産生誘導し、その産生されたVEGFがVEGFR-2を介してBBBの透過性を上昇させたのではないかと考察した。このことは、機能タンパクが虚血下における血液脳関門を通過する可能性を示唆するメカニズムと考えられる。そこで、神経細胞死によって曝露される活性酸素に着目し、脳血管内皮培養細胞を用いてt-PAと活性酸素の相乗効果についてマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の産生を検討した。t-PAと活性酸素の相乗効果によって転写因子であるNF-kBの核への移行が増加し、MMP-9の産生は増加した。

この機構の一部にNF-kBの阻害因子であるI-kBが分解されていることを見出した。これらのことから、脳梗塞によって曝露される活性酸素によってMMP-9産生が増加し、t-PAによって活性化されたプラスミンによってMMP-9が活性化されることが、脳障害後のマウスの潜在的な逃避行動すなわち歩行へのモチベーションに対して関わっており、脱抑制あるいは衝動性に内因性t-PAが関与している可能性が示唆された。血管性認知症の病態解明のために組織型プラスミノゲン活性化因子(t-PA)遺伝子欠損マウスを用いて血栓性閉塞モデルを作製した。行動薬理学的観察により選択的ノルアドレナリン再取り込み薬を投与により、シナプス間隙のノルアドレナリン濃度を上昇させることで欠損型の多動性障害を抑制すること見出した。さらに肝臓障害修復時に貪食細胞の集積にウロキナーゼ型PAが障害周囲で重要である点を示し、脳虚血において虚血境界領域にておいても貪食細胞でのt-PAの産生が上昇する点と似ていることを示した。電子顕微鏡観察により、t-PAに投与すると一過性のBBBの透過性の増大を認め、虚血開始24時間後までにアルブミンの内皮細胞への取り込みは観察されたが、貪食細胞の集積は認めなかった。そこで脳血管内皮培養細胞系にて、血管内皮増殖因子(VEGF)の産生がt-PAの酵素活性によって促進されることを見出した。このVEGFの上昇は、低密度リポタンパク質受容体ファミリー(LDLRs)阻害薬で抑制され、脳動物モデルにおいてもVEGF阻害によりBBBの透過性を抑制した。また、活性酸素の相乗効果によりI-kBが分解されており、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の産生が増加することを見出した。これらのことから、虚血4時間以上のt-PA投与によって、LDL受容体に結合し内皮の活性化、VEGFの産生誘導し、その産生されたVEGFがVEGFR-2を介してBBBの透過性を上昇させ、細胞死によって曝露される活性酸素によってMMP-9産生が増加し活性化されることが、脳障害後のマウスの潜在的な逃避行動すなわち歩行へのモチベーションに対して関わっており、脱抑制あるいは衝動性に内因性t-PAが関与している可能性が示唆された。中枢神経薬理t-PA遺伝子欠損マウスを用いた行動薬理学的な評価により、脳虚血後の情動障害に内因性t-PAが関与していることを見出した。また、選択的ノルアドレナリン(NE)再取り込み阻害薬の効果の違いから、神経シナプス間隙のノルアドレナリンが関与している可能性を見出した。前年の内皮でのMMP-9産生亢進の結果、肝臓での傷害後のリモデリングで線溶系因子が重要である結果とともに虚血境界領域の神経細胞におけるt-PA/Pli/LRP/MMPs/NEの調節機構という新しい足掛かりができ、その解明を着実に進めている。機能タンパクの候補としてVEGFを見出した。前年度までのt-PA遺伝子欠損マウスを用いた行動薬理学的な評価により、脳虚血後の情動障害に内因性t-PAが関与していることを発見した。また、選択的ノルアドレナリン(NE)再取り込み薬の効果の違いから、神経シナプス間隙のノルアドレナリンが関与している可能性を見出した。虚血境界領域の神経細胞におけるt-PA/Pli/MMPs/VEGF/NEの調節機構の解明と脳梗塞後の情動障害および認知機能にどの様に関わっているか研究を進める予定である。
マントル物質のダイナミックスに関する研究

マントル物質の流動とマントル物質の溶融に伴う分離のプロセスを解明すべく、いくつかの視点からの研究を行ない、また、新しい手法確立のための設備を整備した。設備としては、マントル物質の流動性の研究を行なうためにガス圧式高温低速度変形実験装置の設計・製作に着手した。現在、高温・高圧容器の製作を完了し、歪と応力を制御する機構の開発を行なっている。また、マントル物質の高圧下での溶融分化のプロセスを研究するための装置として、2000トンプレスを新たに設置し超高圧下での高温状態を安定につくりだすための準備をすすめている。以上のような装置の開発・設置と平行して名古屋大学、愛媛大学に既設の高圧装置を利用して、種々の研究を行なった。地球のコアを構成するFe合金系については、Fe-Ni-FeO-FeSの4成分系について、15GPa程度までの溶融関係の大局が明らかになった。マントル主成分系については、【Mg_2】Si【O_4】-MgSi【O_3】-FeSi【O_3】についての20GPaまでの溶融関係がほボ明らかになり、【Mg_2】Si【O_4】が2段階の不一致溶融を起すこと、水和硅酸塩が2200°C、20GPaでも安定であり、マントル深部での水の担い手として存在し得ることなどの重要な結果が得られている。また。超高圧下でのメルトの密度や粘性の測定、新しい測定法の開発も行なわれると共に、メルトの密度の理論的推定法も検討された。このようにして得られたパラメーターと上記の溶融関係の結果をもとに、マグマオーシャン中の分別晶出、対流、部分溶融による分化などについての種々の検討がなされた。その結果上部マントルがレルゾライト組成の共融メルトとして生みだされたはずであるという結論や、下部マントルがほぼ純粋なペロブスカイトでなければならない必然性などが導かれた。また。
希土類金属水素化物の秩序-無秩序転移の探索に関する研究

1.放射光X線回折実験ダイヤモンドアンビルセル中で高密度水素流体と直接反応させて作製したイットリウム3水素化物について高圧下X線回折実験を行った。低圧hexagonal相と高圧cubic相との中間状態(11GPaから22GPa)の構造に焦点を当て、その構造変化の過程を詳細に調べた。これまでに行った研究から中間状態の構造は低圧相と高圧相の二相共存状態ではないことを明らかにしている。そこでイットリウム金属面の積層周期、積層シーケンスを変化させた数種類の長周期積層構造モデルで回折パターンのシミュレーションを行い、実験結果を再現する構造モデルの探索を行った。その結果、14.0GPaの回折パターンは27層の金属面で構成されるユニットセルの菱面体構造(27R)モデルでよく再現できることを明らかにした。また異なる圧力点17.9GPaでは、14.0GPaの27R構造とは異なる積層シーケンスを持つ27R構造が最も実験結果をよく再現する。このような長周期積層構造は母体金属では出現しないため、金属格子間に侵入した水素原子がその形成に関係していると考えられる。このように常温高圧下ではイットリウム3水素化物の金属格子はhexagonal相-cubic相の中間状態においても秩序相を形成している。このとき水素原子も秩序配列をしているかどうかは実験的に明らかにすることは出来なかった。しかしながら得られた構造モデルでは水素原子位置の競合が実現する可能性があるため、秩序配列した金属格子中で水素原子の無秩序化が起こっている可能性がある。2.高温用ダイヤモンドアンビルセルの作製高温実験用として製作してもらったダイヤモンドアンビルセルのテストを行った。材質としたインコネルがダイヤモンドアンビルセル材料としては軟らかく、現状のデザインではあまり高圧までかけられないため、新たなデザインを考案している。1.試料合成・放射光実験希土類金属であるイットリウム及びランタンにおいて、ダイヤモンドアンビルセルを用いて金属と高密度水素流体との直接反応を利用して水素化物の合成を行った。ダイヤモンドアンビルセルへの水素ガス充填は物質材料研究機構物質研究所に設置されているガス充填装置を使用して行った。このように合成した試料に対して、SPring-8の専用ビームラインBL22XUに設置されているダイヤモンドアンビルセル用回折計を使用して高圧下X線回折実験を行った。イットリウム水素化物では約50GPaまで、ランタン水素化物では約60GPaまでの圧力領域で放射光X線回折実験を行い、回折パターンの圧力変化を調べた。金属試料は金属箔から削り出した金属片を使用することにより、デバイリングの強度分布がほぼ均一で、また顕著な回折線幅の広がりが少ない回折パターンを得ることが出来た。2.結果(1)イットリウム水素化物初期圧力で単相の3水素化物構造(hexagonal構造)が得られたる試料において、およそ50GPaまでの回折パターンの圧力変化を測定した。この結果、およそ12GPaから20GPaの広い圧力範囲に渡る中間相を経てhexagonal構造からfcc構造へ転移し、その後50GPaまでfcc構造からの相転移は観測されなかった。また、回折パターンを詳細に調べた結果、中間相はこれまで考えられていたようなhexagonal構造とfcc構造との二相共存状態でないことを明らかにした。さらに、圧力誘起絶縁体-金属転移が観測されてるおよそ23GPaにおいて、金属格子には大きな変化は無いことを確かめた。この結果は絶縁体-金属転移が水素原子の変位によって引き起こされることを示唆している。(2)ランタン水素化物ランタン水素化物において高圧下での相転移の探索を行った。ランタン水素化物は常温常圧で金属格子がfcc構造であるが、20GPa以上で構造相転移を起こすことが分かった。高圧相の特定は未だ出来ていない。また、イットリウム水素下物と異なり、60GPaまで金属化は観測されなかった。3.装置整備ダイヤモンドアンビルセルへの液化水素充填装置の立ち上げを行った。

しかしながら得られた構造モデルでは水素原子位置の競合が実現する可能性があるため、秩序配列した金属格子中で水素原子の無秩序化が起こっている可能性がある。2.高温用ダイヤモンドアンビルセルの作製高温実験用として製作してもらったダイヤモンドアンビルセルのテストを行った。材質としたインコネルがダイヤモンドアンビルセル材料としては軟らかく、現状のデザインではあまり高圧までかけられないため、新たなデザインを考案している。
有機－無機プロセスを用いた骨内インプラント材の先進的表面の設計開発

本研究においては、歯科インプラント材料の高機能化に役立つ、新しいバイオナノ界面モデルの提案を目的としている。具体的には、細胞の足場となる歯科インプラント材料の表面を形成するための無機材料の表面ナノ・ミクロ構造を、有機分子の自己組織化秩序を利用した集合体をテンプレートとすることで適切に制御して作成し、この表面を用いた生体との相互作用が、適材適所にコントロール可能となることを目指した。平成30年度は、有機分子に脂肪酸を用い、その自己集合構造により形成される脂肪酸カルシウムを反応場に利用した水熱合成法により、ナノ・サブマイクロオーダーの構造を有するハイドロキシアパタイト粒子を合成した。添加する脂肪酸の種類を変化させることでその成長方向を規定し、濃度を変化させることによりナノオーダーの長距離秩序状態を変化させ自己組織化の程度を適切に制御して、生成物の形状制御が可能とした。得られたハイドロキシアパタイト粒子は、透過型電子顕微鏡による観察、X線回析法やフーリエ変換赤外分光法にて、物性解析を行った。次いで、ハイドロキシアパタイト粒子と有機分子との架橋形成を促進させ両親媒性分子とし、気ー水界面にて単層膜を形成させた。この膜をガラス基板の片面にディップコーティングにて移しとり成膜した。成膜したナノシートの接着強度の強化と、有機分子を除去するため焼結した。上記新規表面改質にて開発した材料表面の物性評価と、表面が与える細胞への影響について、培養細胞を用いた調査・研究を開始している。おおむね順調に進展している、を選択した理由は、均一でナノオーダーの構造を有する均一なハイドロキシアパタイト粒子を合成できたこと、作成したハイドロキシアパタイト粒子と有機分子を架橋形成させ両親媒性分子とし、気ー水界面にて単層膜を形成できたこと、ディップコーティングにてガラス基板上に移しとり成膜できたこと、が要因として挙げられる。均一な無機粒子を合成するには、最初に形成される核形成や、その成長速度などについての精密な制御が必要であり、多くの研究が行われてきた。本提案では、有機分子の自己集合構造により形成される脂肪酸カルシウムを反応場に利用することにより、課題をクリアした。形成されたナノシートの詳細な物性評価はこれからではあるが、焼結後膜が基板から剥離することなく通常の細胞培養操作を行うことができているため、現在の作成方法で今後の材料ー細胞相互作用の調査を行っていく予定である。今後の推進方策については、作成したハイドロキシアパタイトナノシートの詳細な物性評価を行うこと、そのシート上で骨組織に関連した細胞の培養を行い、材料ー細胞相互作用を調査すること、を予定している。ハイドロキシアパタイト結晶は結晶面が二つあり、結晶成長を制御することでその形態や配向性を制御する研究が報告されている。それら研究結果を踏まえて、本提案である、脂肪酸をテンプレートとした低温・低圧の環境調和型水熱合成法により作成したハイドロキシアパタイト粒子により形成される薄膜が、いかなる表面を形成しているのか、また骨関連細胞を用いて、その挙動に与える影響について観察を行っていく。

今後の推進方策については、作成したハイドロキシアパタイトナノシートの詳細な物性評価を行うこと、そのシート上で骨組織に関連した細胞の培養を行い、材料ー細胞相互作用を調査すること、を予定している。ハイドロキシアパタイト結晶は結晶面が二つあり、結晶成長を制御することでその形態や配向性を制御する研究が報告されている。それら研究結果を踏まえて、本提案である、脂肪酸をテンプレートとした低温・低圧の環境調和型水熱合成法により作成したハイドロキシアパタイト粒子により形成される薄膜が、いかなる表面を形成しているのか、また骨関連細胞を用いて、その挙動に与える影響について観察を行っていく。旅費が予定より少なかったため、次年度使用額が生じた。物品費に振り替える予定とした。
プロスタノイド受容体CRTH2を介する高次脳機能調節のメカニズムの解明

プロスタグランジンD2受容体CRTH2は、末梢炎症での機能解明が進んでいる分子である。一方で、近年、CRTH2が情動・認知機能障害の発現に関与することが明らかにされつつある。本研究では、病態モデル動物を用いた検討から、脳局所における神経機能制御に、同領域のCRTH2シグナルが関与する可能性や、認知機能障害時の神経機能の変化にCRTH2が関与する可能性を見出した。これらの結果は、病態時の情動・認知機能障害の発現に関与するCRTH2の役割の解明に寄与するものである。我々は、CRTH2が情動・認知機能障害の発現に関与することを見出し、世界で初めて高次脳機能におけるCRTH2の役割を明らかにした。その後、我々は、がん病態モデルなど、複数の病態モデルで認められる情動・認知機能障害にCRTH2が関わることを明らかにしてきたものの、CRTH2による神経機能の調節メカニズムは、未だ不明である。本年度は、情動・認知機能障害を示す動物モデルにおいて、CRTH2シグナルの活性化に関与する脳領域とタイムウィンドウの特定を目的とした。CRTH2 mRNAの脳内発現分布を調べた結果、情動・認知機能調節において重要とされる脳領域である、海馬等を含む脳内の広い範囲に発現が認められた。次に、がん病態モデルマウスの各脳領域における、CRTH2のリガンド、PGD2の合成に関連する酵素の発現量を解析した。その結果、がん病態モデルマウスの扁桃体および前頭前皮質において、2-アラキドノイル酸をアラキドン酸に変換する酵素であるモノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL)の発現上昇を確認した。また、新たな知見として、リポ多糖の急性投与により誘発される情動・認知機能障害は、CRTH2の拮抗薬の前投与では改善するものの、後投与では改善しないことを明らかにした。今後は、MAGLと情動・認知機能障害との関連を明らかにするとともに、CRTH2シグナルにより機能調節される神経細胞種等を明らかにすることで、CRTH2による神経機能調節のメカニズムを明らかにする予定である。本研究では、情動・認知機能障害を示す病態モデルの脳内において、CRTH2シグナルが活性化する脳領域の特定を達成できた。CRTH2の脳内発現分布の解明については、免疫染色法、ウエスタンブロッティング法、in situ hybridization法により解析したが、CRTH2の特異的なシグナルは得られていない。一方で、新たな知見として、リポ多糖急性投与モデルにおけるCRTH2の時間依存的関与を明らかにすることができた。このことから全体としては順調に進んでいると考える。その後、がん病態モデルなど、複数の病態モデルで認められる情動・認知機能障害に、CRTH2が関わることを明らかにしてきたものの、CRTH2による神経機能の調節メカニズムは、未だ不明である。そこで、本年度は、炎症病態のモデル動物で認められる認知機能障害へのCRTH2の関与および、CRTH2シグナルが関与する神経活性の調節メカニズムの詳細を明らかにすることを目的した。がん病態モデル動物で認められる認知機能障害に、CRTH2拮抗薬が与える影響を評価したところ、CRTH2拮抗薬は障害を改善しなかった。一方で、2-アラキドノイル酸をアラキドン酸に変換する酵素であるモノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL)の拮抗薬は、本モデル動物で認められる情動機能障害の発現を抑制することを明らかにした。これらのことから、がん病態モデル動物で認められる情動機能障害の発現に、MAGL-CRTH2シグナルが選択的に関与する可能性が示された。CRTH2が関与することが報告されている、リポ多糖が誘発する扁桃体中心核における神経活動の亢進に関して、迷走神経の切除は、リポ多糖が誘発するc-Fos陽性細胞数の増加には影響を与えなかった。また、迷走神経の切除を行ったマウスにおいて、CRTH2拮抗薬は、リポ多糖が誘発するc-Fos陽性細胞数の増加を抑制した。これらのことから、リポ多糖による扁桃体中心核における神経活動の亢進は、迷走神経ではなく、脳局所におけるCRTH2シグナルの活性化を介して引き起こされる可能性が示された。今後は、がん病態モデルの情動機能調節におけるCRTH2シグナルの関与について、より詳細に明らかにしていく予定である。具体的には、がん病態モデルを用いて、MAGLの阻害剤を用いた行動薬理学的解析やMAGLの免疫染色を予定している。

また、CRTH2シグナルにより機能調節される神経細胞種等を明らかにする目的で、CRTH2遺伝子欠損マウスにおけるノルアドレナリン受容体等の発現量の解析を予定している。医歯薬学
薬剤含浸処理した出土木製品の接着の力学的研究-各種保存処理法と接着剤の適合性-

近年、出土木製品の保存処理法が数多く研究開発され、糖アルコール含浸法(SA法)・高級アルコール法(HA法)・脂肪酸エステル法(HSM法)のように実際に遺物の保存処理に用いられているものもある。これら新しい処理法について、適切な処理期間や遺物の寸法安定性、質感、保管時の経時変化などの研究成果が報告されている。一方、出土木製品の大部分は埋没中に劣化し、何らかの物理的な力によって変形や折れ、欠損している。このような遺物に考古学的資料としてより高い価値を与えるためには、薬剤含浸処理などによって強化後、接着や補填などの作業をして復元しなければならない。先述の新しい方法によって処理された遺物の多くは接着特性の違いを考慮せず、従来と同様の材料・手法で復元されることが多い。本研究では、曲げ接着強さ試験によって、特にHSM法におけるエポキシ系接着剤の接着力不足が著しいこと、また、接着剤の打ち抜きによる剪断強さ試験によって、エタノールがエポキシ系接着剤に悪影響を与えることが確認できた。さらに、HSM法で処理した試料木材を油面接着剤で接着し曲げ接着強さ試験を行ったところ、良好な結果を得ることができた。(1)非水系の処理法で保存処理した遺物であっても保管・展示中の温湿度は厳しく管理すべき。(2)エタノールは接着剤への悪影響が著しいので慎重に取り扱わなくてはならない。(3)「接着」が最も問題になる処理法はPEG法とHSM法である。PEG法は保管環境によって対応すべきあると考える。HSM法は引き続き油面接着剤を検討することによって改善できる可能性がある。市販の口30mmスギ角材を50mmの長さに切断し、エポキシ樹脂系(セメダイン(株)製ハイスーパー5分型)とシアノアクリレート系((株)アルファ技研アルテコZ-106)の接着剤を用い、2個ずつその断面で接着した。この試料を島津製作所製オートグラフ(AGS-H)に3点曲げ試験治具を取り付け、スパン70mm、ヘッド速度5mm/minで接着面の強度を測定した。その結果、前者は最大荷重が100250kN、後者は200300kNだった。次に含浸薬剤が接着性に与える影響を調べるため、出土流木から30×30×50mmの試料を切り出し、ポリエチレングリコール含浸法、アルコール・キシレン樹脂法、真空凍結乾燥法、糖アルコール含浸法、高級アルコール法、脂肪酸エステル法の6種類で処理した後、同様に接着し、接着面の強度を測定した。どちらの接着剤の接着強度も木材自身の強度より大きく、劣化しやすい広葉樹の出土材では接着面以外で破断した。実際め保存処理では、劣化して脆弱な広葉樹においても接着面で破断することがあるので、接着剤の接着力を含浸薬剤が阻害するような条件を促進し、再度測定を行う必要がある。薬剤による充填剤そのものの強度低下を調べるため、充填剤に保存処理用薬剤を添加したものを硬化させてシート状にした試験片でJIS K 7214(プラスチックの抜き打ちによるせん断試験方法)に準じて試験を行う予定であったが、抜き打ちによるせん断試験治具が用意できなかったので次年度に行う予定である。細長い遺物を接着剤で接合し、両手で支え持った場合を想定した(1)曲げ接着強さ試験と、遺物の欠損個所に充填した接着剤単体の強度を調べる(2)打抜きによるせん断強度試験を行った。(1)出土流木から直方体木片を切り出し各種保存処理法で処理する。これを5個1組として、1個はそのまま、2個は正方形の面をエポキシ系接着剤で、残り2個はシアノアクリレート系接着剤で、木口面の方向を揃えて突合せ接着し3種類の試料としてJIS K 6856を参考に島津製作所(株)製オートグラフAGS-H 5KN型に3点曲げ試験治具を装着し

3点曲げ試験を行った。AXR法とFD法、SA法ではじゅうぶんな接着強度が期待できる結果となった。PEG法ではPEG #4000またはその水溶物がエポキシ系接着剤の接着性を低下させている可能性を示唆している。HSM法では接着強度が非常に小さく12-ヒドロキシステアリン酸メチルまたはエタノールが接着性を低下させている可能性が強い。(2)エポキシ系接着剤をシート状に硬化させ、保存処理によって遺物内に残留する薬剤に所定の温度で1週間浸漬して試料とし、色と硬さの変化を観察した後、JIS K 7214に準じてオートグラフAGS-H5KN型にプラスチックせん断試験ジグを装着し打抜きせん断試験を行った。エタノールに浸漬した試料板は強度低下が著しい。処理工程や表面処理でエタノールを用いるAXR法・HA法・HSM法・PHG法では遺物内部に残留しないよう留意しなくてはならない。また、60°Cの12-ヒドロキシステアリン酸メチルに浸漬した試料板でも強度低下が著しかった。接着時・接着後の遺物中にエタノールに溶解した状態で存在した場合、劣化を促進すると考えられる。経験的には、展示・保管中に発生する出土木製品の接着剤劣化による障害の多くはPEG法においてであり、HSM法での不具合はほとんどが接着中または接着直後に生じている。出土木材を糖アルコール含浸法・アルコール-キシレン-樹脂法・凍結乾燥法で処理した試料では、現在使用している接着剤(エポキシ系:セメダイン(株)製ハイスーパー5分型、同社製ハイスーパー30分型、シアノアクリレート系:(株)アルファ技研製アルテコZ-106)によって木材強度以上の接着強度を得るため、遺物に新たな折損部分を生じさせる恐れがある。ポリエチレングリコール含浸法では、木材自身の強度よりやや小さく適当な接着強度ではないかと考える。しかし、高温・高湿環境での長期保管では強度低下が著しい。保管環境の改善によって対応するのが適当と考える。脂肪酸エステル法では、特にエポキシ系接着剤で接着した試料の接着強度が小さいため、新たな接着方法を研究する必要がある。アクリル樹脂(パラロイドB-72)などのプライマーを塗布して薬剤を遮断しようとするとプライマー自体が剥離する。そこで油面接着剤(モルケミカル(株)製オイルコートゲル2液型)を用いて接着した試料を、JISK6856を参考に島津製作所(株)製オートグラフAGS-H5KN型に3点曲げ試験治具を装着して3点曲げ試験を行い、比較的良好な接着強度を得ることができた。油面接着剤は本来、防錆油や切削油などが付着した鋼材を洗浄せずに接着するために極性の低いポリマー・オリゴマー・モノマーを配合するなど親油性を向上させることによって開発されたものであるから、実用化するためには長期の耐久性を含めて今後充分検討を加える必要がある。
細胞選択的侵入ペプチドを用いた新規光がん治療薬の開発研究

本研究の目的は、光で励起し、活性酸素種を産生する光増感剤を内包させた輸送担体を作製し、がんなどの特定の細胞の内部まで効率良く輸送担体を送達し、効果的に治療可能な手法の開発を行うこと、さらに腫瘍担持マウスにおいても同治療効果を発揮可能な新規手法を確立することである。研究期間内には1)種々の光増感剤および細胞膜透過性ペプチドを輸送担体に組み込んだ複合体の作製、2)腫瘍細胞への標的能力の付与効果の確認を主に行った。1)については本年度も引き続き検討を行い、より高効率に光増感剤を内包可能にするために最適化を行った。輸送担体に組み込む光増感剤の検討および最適化として、輸送担体に組み込んだ光増感剤を平成29年度と同様にゲルろ過法や吸光度測定を行うことで、輸送担体への内包量などを確認した。結果として輸送担体に内包可能なもの(ポルフィリンの誘導体)を3種類見出すことができ、その後の最適化でテトラフェニルポルフィリンが最も効率よく内包されることを見出した。また、光増感剤と同様に組み込む細胞膜透過性ペプチドの配列についても平成29年度に引き続き検討した。細胞膜透過性ペプチドについては3種類を作製・評価した。申請者がこれまでに行っていた研究において、輸送担体に付加することで細胞侵入能が増加したペプチドを選出し、細胞外マトリックスにより切断されるアミノ酸配列を付加した変異型細胞膜透過性ペプチドを作製した。2)腫瘍細胞への標的能力付与効果については、変異型細胞膜透過性ペプチドを用いて検討した。細胞外マトリックスによる切断を受ける前後での輸送担体の細胞内取り込み量を比較したところ、細胞内取り込み量は一定の効果が得られたが切断を受ける前の変異型ペプチドを用いた際にも一定量の細胞内取り込みが起こっており、この点については切断配列を含むリンカー配列などのさらなる検討が必要である。本研究の目的は、光で励起できる光増感剤を内包させた輸送担体を作製し、がんなどの細胞内部まで効率良く送達することで効果的に治療可能な手法の開発および腫瘍担持マウスにおいても効率的に送達し効果を発揮可能な手法の確立することである。研究期間内に明らかにしようとすることは1)光増感剤および細胞膜透過性ペプチドを輸送単体に組み込んだ複合体を作製すること、また、2)腫瘍への標的能力の付与や腫瘍担持マウスにおける抗腫瘍効果の確認である。このうち、当該年度では1)についてはまず輸送単体に組み込める光増感剤の検討を行った。輸送担体に組み込んだ光増感剤についてはゲルろ過法や光増感剤の吸光度より内包されていることを確認した。結果として輸送担体に内包可能なもの(ポルフィリンの誘導体)を3種類見出すことができた。さらに光照射による活性酸素種の産生についても評価を行った。また、光増感剤と同様に組み込む細胞膜透過性ペプチドの配列についても検討した。申請者がこれまでに行っていた研究において輸送担体と組み合わせることで細胞侵入能が増加したペプチドから選出し、細胞外マトリックスメタロプロテアーゼに認識され、切断されるアミノ酸配列を付加した変異型細胞膜透過性ペプチドを作製し、腫瘍細胞などを用いて評価を行った。また異なる輸送担体についても同様の評価を行った。2)については当該年度は検討していないため、次年度(平成30年度)検討する予定である。当初の計画では一つの高分子ミセル輸送担体のみで検討を行っていく予定であったが、輸送担体の基盤となる疎水性部分のポリ乳酸の重合数により、光増感剤の組み込める量に変化が出たことなどから異なる輸送担体での評価も試みる検討をしているため、検討項目を計画時よりも増やした。昨年度は大学の異動に伴う研究環境の整備に時間がかかったこと、異動後の大学での業務は、以前の勤務先の内容と異なっていたことなどの理由により、異動直後は計画から少し遅れは生じたものの、新たな知見も得られており、研究は進捗しているために「おおむね順調に進展している」とした。

2)腫瘍細胞への標的能力付与効果については、変異型細胞膜透過性ペプチドを用いて検討した。細胞外マトリックスによる切断を受ける前後での輸送担体の細胞内取り込み量を比較したところ、細胞内取り込み量は一定の効果が得られたが切断を受ける前の変異型ペプチドを用いた際にも一定量の細胞内取り込みが起こっており、この点については切断配列を含むリンカー配列などのさらなる検討が必要である。本研究課題の今後の推進方策については、当初の研究計画を変更し異なる輸送担体も用いることとする。平成29年度に輸送担体の作製方法や評価方法については確立している。新たな輸送担体の候補としてラクトソームと類似した構造をもつポリ乳酸(疎水部)を核とし、親水部にグリコール酸をもつPLGAを用いて研究を行う。PLGAは類似構造をもつ輸送担体であるため、作製方法、評価方法については同様の手法で行う。また、細胞膜透過性ペプチドについては、リンカー部分をさらに検討することで細胞侵入能の高いペプチドを作製し用いることとする。平成30年度には、平成29年度に引き続き新たな輸送担体の評価を行いつつ、抗腫瘍効果の評価についても進めることで研究を遂行する。申請時および平成29年度に研究を遂行していたが、異なる所属機関に異動したため、研究の再実施までに遅れが生じたために、当該助成金が生じた。平成30年度は所属機関の変更もなく、また、研究実施における体制が整ったため、問題なく研究を行うことができる。平成30年度は検討する輸送担体の数が増えたため、その購入を前年度の当該助成金により行う。
アフリカ諸語における声調・アクセントの総合的研究

声調声調というと、東アジア大陸部のいわゆる単音節語をイメージすることが多い。しかしながら、これらをもって声調言語一般を語るわけにはいかない。アフリカにおいては多様な声調言語の類型が現れる。例えばコンゴのテンボ語のように、単語を構成する音節(あるいはモーラ)数に従って声調のパターンが等比級数的に増える言語もあれば、タンザニアのハヤ語のように互換の音節数に従って等差級数的に増える言語もある。さらにウガンダのニョロ語のように単語の音節数に関係なくパターン数2を保持する言語もある。さらにアフリカの声調・アクセント言語において重要なことは、声調の語彙的機能にも増して文法的機能が卓越していることである。研究代表者の梶は、すでに収集しているウガンダ西部のニョロ語、アンコレ語、トーロ語などのバンツー系諸語について、その声調パターンがアンコレ語的タイプから、ニョロ語、トーロ語的タイプへと単純化している通時的発展のプロセスを考察した。研究分担者の米田は、ナミビアのヘレロ語の動詞と名詞の声調を中心に調査・研究を行い、ヘレロ語で従来、単にダウンステップと呼ばれてきたものについて、その現象が起こる環境や条件を詳しく調べ、これが形態境界を表す機能を担っている可能性を明らかにした。これは、一般的に2つの連続を禁じるとしてきたOCPに3つの連続を禁止する例を提示したことできわめて重要である。またヘレロ語とタンザニアのマテンゴ語における声調と情報構造の関係について考察し、名古屋で開催された研究会で発表を行った。研究分担者の古閑は、これまで調査してきたガーナのアカン語の声調について分析を行った。アカン語は様々な方言に分かれており、アサンテ方言だけでは説明のつかないものについては、他方言を考慮に入れた通時的考察を加えた。研究分担者の品川は、これまで収集してきたタンザニアのルワ語、シバ語(西キリマンジャロ諸語)、ウル語(中央キリマンジャロ諸語)、およびロンボ語ムクー方言のデータを、声調パターンの面から整理した。また、声調面で特徴的なふるまいを見せるウル語の習慣相マーカーci-の形式特徴について、ライデン大学(オランダ)で研究発表を行った。研究代表者の梶は、ニョロ語動詞の変化形の声調を集中的に調査した。名詞では基底において、最後の音節がHになるものと終わりから2音節目がHになるものの2種類があり、それぞれ単独形では...HFと...FL、そして後に何かが続くと...LH、...HLと実現されるが、動詞の変化形ではパターンは2種類であるものの、後に何か続くとHが全く消えてしまう活用形があり、音韻論では処理できない統語的規則が働いていることが判明した。研究分担者の米田は、タンザニアとナミビアで現地調査を行い、スワヒリ語とヘレロ語に関するプロソディデータを収集した。スワヒリ語については、これまで「後ろから2音節目」と言われてきたスワヒリ語のアクセントが実際には様々な現れ方をしていることを明らかにした。ヘレロ語については、声調と情報構造との関係を調査した。研究分担者の古閑は、アカン語辞書刊行に向け、これまで収集してきたアカン語アサンテ方言語彙の最終チェックおよび編集を行った。またアカン語アサンテ方言とファンテ方言のデータを整理し比較研究を行った。特に音節構造と声調負担単位の関係について考察した。研究分担者の品川は、キリマンジャロ・バンツー諸語の声調現象に関して、これまでの調査によって得られたデータと先行研究とを突き合わせ、次年度以降の調査への基盤を整えた。また、キリマンジャロ・バンツー諸語に属するロンボ語が話されるキリマンジャロ州・ロンボ県に短期の現地調査に赴き、声調実現に関する基本的な事実を記述した。この現地調査によって、ロンボ語内部の方言差を確認するとともに、世代間の声調の変異が(おそらくはキリマンジャロ・バンツー諸語の中で最も)大きいことが明らかとなった。語彙的声調、文法的声調ともに、本来のパターンは老年層の発話には認められるものの、若年層と言わず50才代あたりの壮年層でも、声調面での対立がかなり曖昧化ないし簡略化されている。研究代表者の梶は、ウガンダ西部のニョロ語について調査を継続し、ニョロ語語彙集を完成させた。これは単に単語とその意味を記載したものではなく、様々な統語構文とその声調についても詳述したものである。研究分担者の米田は、9月にナミビアに於いてヘレロ語の声調の調査を行った。特に、語・句レベルの声調と節・文レベルの声調とのあいだに見られる相互干渉について調べた。ヘレロ語には「前主語接辞からHが3つ以上並ぶと2つめ以降のHにはダウンステップが起きる」とい規則があるが、従属節の動詞にこの規則が適用されるか否かを決定するのは主節の動詞のTAMであることが新たに明らかになった。この結果は日本言語学会において報告した。研究分担者の品川は、8月から9月にかけて東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において言語研修「チャガ=ロンボ語」を担当し、その過程でロンボ語のネイティブ講師として来日していたMonica Apolinari氏をコンサルタントとして、同言語の声調特徴についても調査した。その成果が2冊のテキストになっているが、声調面については『チャガ=ロンボ語(Bantu E623)基礎語彙集』の冒頭部分で、その出現パターンの概略をまとめた。

研究分担者の古閑は、8月、9月、1月に、アカン語語彙集作成のための追加調査をインフォーマントの居住する東京で行った。語彙集は完成間近であるが、声調や語義の再確認が必要なもの、編集過程で必要となった追加項目などの調査を行った。またアカン語アサンテ方言、ファンテ方言の、主に声調に関するデータの整理を行った。研究代表者の梶は、ウガンダのニョロ語の現地調査を継続し、主として動詞変化形と声調との関係を考察した。テンス・アクペクト・ムード(TAM)による活用形の1つ1つについて、非関係節形(基本形)、主語関係節形、目的語関係節形、時の条件節形、仮定の条件節形の5つの形があることを明らかにした。そして、時の条件節形は、目的語関係節形と同じであることが、すべてのTAMを通して明らかとなった。研究分担者の米田は、主にヘレロ語の動詞の声調パターンと共起する名詞の声調の実現形との関係について分析を行った。ヘレロ語では動詞に後続する名詞の声調の実現形が動詞のTAM形式によって決定されることはすでに明らかになっていたが、さらに、そのTAM形式の声調パターンのみならず、その形式のrealis/irrealisにも関係している可能性があることがわかってきた。研究分担者の古閑は、ガーナウェスタン州ボニェレ村において収集したンゼマ語(ニジェール・コンゴ語族クワ語派)名詞データを整理分析した。ンゼマ語の名詞は音韻形態統語論的特徴により2つのクラスに分類され、その1つ(不可譲渡名詞)は音韻形態統語論的環境により3つの形を取る。このうち特に声調の現れ方に注目し分析を行った。研究分担者の品川は、キリマンジャロ・バンツー諸語の声調に関して、1)ウル語の名詞声調パターンについての分析、2)ウル語、ロンボ語等における動詞構造初頭の高声調の実現/不在と節の種類、ならびに否定表示との関係の2点について研究を進展させた。とりわけ後者については典型的には主節肯定形で高声調が実現、非主節ないし否定の場合で高声調が不在というのが基本的なパターンであるが、分析の過程において言語間で高声調の出現パターンが異なることが明らかになり、かつその異なりはグラデュアルな様態を示すという示唆が得られた。声調声調というと、東アジア大陸部のいわゆる単音節語をイメージすることが多い。しかしながら、これらをもって声調言語一般を語るわけにはいかない。アフリカにおいては多様な声調言語の類型が現れる。例えばコンゴのテンボ語のように、単語を構成する音節(あるいはモーラ)数に従って声調のパターンが等比級数的に増える言語もあれば、タンザニアのハヤ語のように互換の音節数に従って等差級数的に増える言語もある。さらにウガンダのニョロ語のように単語の音節数に関係なくパターン数2を保持する言語もある。さらにアフリカの声調・アクセント言語において重要なことは、声調の語彙的機能にも増して文法的機能が卓越していることである。研究代表者および研究分担者が、アフリカのそれぞれの地域において、様々なタイプの声調言語・アクセント言語を調査し、データの収集とその実態の解明を行った。これにより、世界の声調言語には、東アジアの大陸部に見られるタイプのみならず、様々なタイプのものがあることが十分示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。
浸透に伴う細胞内カルシウムイオンの動員機構

車軸藻類Nitella flexilisの節間細胞を用いた。細胞の横断浸透法または細胞全体を浸透圧ショックを与えて細胞質を水和させたときの原形質流動の変化をビデオ録画より解析し、また細胞内Ca^<2+>濃度の変化を示すエコーリンの発光を光電子倍増管で光電流としてレコーダーに記録した。1)細胞を10 mM KClで処理すると膜の興奮性は無くなる。この様な細胞の液胞を低張液で灌流し、細胞質を水和させたところ、大きなエコーリンの発光が見られた。同様の現象はほぼ等張液につけた細胞を10 mM KCl液に戻して吸水させたときにも見られたので、細胞質の水和が細胞内Ca^<2+>貯蔵器官からのCa^<2+>放出を促すものと結論した。2)水和に伴うCa^<2+>放出に関係する細胞内小器官として液胞並びに小胞体が考えられる。液胞を1mM EGATを含む液で置き換えても、細胞横断浸透時、内浸透側で正常細胞と同じ時間経過で流動が停止する。このことは液胞はCa^2放出に関係ないことを示す。一方小胞体からのCa^<2+>放出にはリアノジン受容体およびIP_3受容体が関与することが動物細胞の知見から推察される。リアノジン、IP_3を細胞質に注射しても、流動及びエコーリンの発光には影響はなかった。またIP_3経路を阻害するヘパリン、TMB8も影響が見られなかった。更に小胞体のCa^<2+>ポンプを阻害するといわれているCPAも流動停止の回復に影響がなかった。以上の事実より小胞体は水和によるCa^<2+>動員には関与しないと結論した。最後に葉緑体の可能性を検討した。細胞をカルシュウ-ムのキレート剤EGTAを含む液で液胞灌流し、液胞膜を除去した後、絞り出し法により、葉緑体を含む画分と含まない画分とに分離した。これらに低張液を加えると、前者は顕著な発光を示すのに対して、後者は全く発光しなかった。このことは細胞質の水和により、葉緑体よりCa^<2+>が胞放出されることにより流動が停止することを示唆している。