hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般住民の入院経験・闘病経験を生かした新SP参加型教育システムの構築

本研究は、一般の方の入院経験や闘病経験を活かした、専門機関によるSPを活用せずに行える新SP参加型教育システムの構築および、その有効性と課題を検討するものである。新SP参加型教育システムは、社会福祉協議会の協力を得て高齢者サロンの高齢者に依頼し、彼らの入院経験・闘病経験を活かして新SP参加型教育で使用するシナリオを作成し実施した。実施後の検討においては、明らかに専門機関SPを使用したSP参加型教育が有効であり、課題として、一般住民SPには最低限のSP養成教育の必要性が示唆された。しかし、リアリティーや演習そのものの持つ緊張感などは、専門機関SPと同様の効果が得られていた。平成26年度の計画は、1対象地域の住民への研究説明、2SPとして参加してくれる地域住民を募りSP候補を決定、3SP候補者よりシナリオ作成に必要な情報フォーマットの提出であった。対象者には当初、平成26年度から本学で開始されるCOCの対象地域(野津原地区、富士見ヶ丘団地)の住民を考えていたが、COC実施の関係で富士見ヶ丘団地を除外し、野津原地区のみを対象とした。また、地域活動等に現時点で積極的に参加している高齢者の方が協力も得やすいと助言があり、対象住民を野津原地区の比較的活動の盛んな高齢者サロンに参加している高齢者に決定した。社会福祉協議会に協力を求め、紹介された6カ所のサロン(6か所で約100名の参加者あり)に研究協力を依頼し、その結果3カ所の高齢者サロンより研究同意が得られた。同意の得られた3カ所のサロンの参加者56名に、個人宛の研究目的およびご協力のお願い、協力いただける方の参加の意思の有無を把握できるチラシを配布した。同時にその3か所の高齢者サロンに赴き、サロン参加者に対して本研究および大学でのSP参加型教育の説明を口頭で行った。この結果、SP候補として21名の方から研究同意が得られた。次に、この21名の研究協力者へSPのシナリオ作成のために必要な家族背景や入院経験などの情報フォーマットの記入を依頼し提出していただいた。7080代の高齢者が多く、情報フォーマットの記入が不十分な方が多かったため、個別にインタビューを行い不足情報の収集に努めシナリオ作成が可能か否かを検討した。この結果、SPとして14名を決定した。当初の計画では、情報フォーマットをもとにシナリオを作成するのは平成27年度の計画だったが、SP参加型教育を行う平成27年度のコミュニケーション演習の実施時期がカリキュラムの変更により11月から6月に早まったため、26年度内にシナリオ作成は終了した。平成27年度の計画は、1.シナリオの作成、2.地域住民の入院経験・闘病経験を活かした新SP参加型教育の実践、3.新SP参加型教育システムの有効性と限界を検討することであった。1.シナリオ作成については、平成27年度のSP参加型教育を行うコミュニケーション演習の実施時期が11月から6月に早まったため、平成26年度内におおむね終了していた。当初の予定通り14事例を作成し、最終的にコミュニケーション演習時に学生が取り組みやすいことを考慮して、大きくは3つの場面設定(初対面時の情報収集場面、環境整備実施時のコミュニケーション場面、疾患に由来する不安や苦痛を訴える場面)としシナリオを完成させた。2.地域住民の入院経験・闘病経験を活かした新SP参加型教育の実践については、実施前に参加していただく地域住民SPの方々に完成シナリオの説明とともに演習オリエンテーションを行い、6月23日、25日の2日間でコミュニケーション演習を行った。急遽、体調不良で地域住民SPに1名欠員が出たため、最終的に13事例(1事例を演習両日で使用)で実施した。3.新SP参加型教育システムの有効性と限界の検討については、学生への授業前後アンケート(藤本・大坊のコミュニケーション・スキル尺度ENDCOREs、坂野、東條の一般性セルフエフィカシー尺度)を、平成25年度の専門機関SPを活用したSP参加型教育と比較した。また、更に詳細な検討のためにテキストマイニングを使用して、今回の地域住民SPとH25年度の専門機関SPの学生の書いた演習後レポートについて分析中である。新SP参加型教育システムの有効性と限界の検討をするため、学生への授業前後アンケート(藤本・大坊のコミュニケーション・スキル尺度ENDCOREs、坂野、東條の一般性セルフエフィカシー尺度)を使用した結果、明らかに専門機関SPを使用したコミュニケーション演習の方が、演習前後の結果に違いがみられ有効性が高いという結果が得られた。同時に、効果的なフィードバックの仕方やSPとしての心構えなど、基本的なSPに必要な教育を受けずに自らの入院経験・闘病経験のみで実践した今回のSPにおいては、SPとしての限界が明らかになった。しかし、授業後に記入してもらった自由記述の学生レポートにおいては、専門機関SPを活用したH25年度のコミュニケーション演習と同様に、今回の一般住民の入院経験・闘病経験を活かした新SP参加型教育でも、本物の患者に接しているようなリアリティーや演習そのものの持つ緊張感などを学生は感じられており、新SP参加型教育が従来の専門機関SPを活用したSP参加型教育に比べ、決して有効性が低いわけでもなかった。この点について更に詳細に分析するため、当初の分析方法にはなかった授業後の自由記述の学生レポートのテキストマイニングの分析を追加し、今回の地域住民SPとH25年度の専門機関SPの比較から、新SP参加型教育の有効性としての内容を明確にしたいと考え、検討を続けている。本研究の目的は、模擬患者(以下SP:Simulated Patientと略す)

参加型教育の経済的問題・短期間のSP養成・SPの質の担保という課題克服に向け、一般の方の入院経験や闘病経験を活かした、専門機関によるSPを活用せずに行える新SP参加型教育システムの開発であった。社会福祉協議会の協力を受け、高齢者サロンに参加している高齢者を対象にSP協力を依頼し、SP候補となる対象者14名の協力が得られた。更に、この方々の入院経験や闘病経験を活かしたシナリオを作成し、実際にSPとなって看護大学1年次生82名のコミュニケーション演習として、一般住民の入院経験や闘病経験を活かした新SP参加型教育の実施を行った。新SP参加型教育システムの有効性と限界を検討するため、学生への演習前後アンケート(藤本・大坊のコミュニケーション・スキル尺度ENDCOREs、演習に関する自由記述)を実施し、平成25年度に実施した専門機関SP活用のコミュニケーション演習前後アンケートと比較した。その結果、明らかに専門機関SPを使用したコミュニケーション演習の方が、演習前後の結果に違いがみられ有効性が高いという結果が得られた。同時に、新SP参加型教育の課題として、自らの入院経験、闘病経験のみでSP参加型教育を実践するのではなく、効果的なフィードバックの仕方やSPとしての心構えなど、基本的なSPに必要な教育の必要性が示唆された。しかし、演習に関する自由記述の学生レポートをテキストマイニングにて比較したところ、今回の一般住民SPを活用した新SP参加型教育でも、本物の患者に接しているようなリアリティーや演習そのものの持つ緊張感など、専門機関SPと同様の結果を学生は感じられていた。このことから、新SP参加型教育が従来の専門機関SPを活用したSP参加型教育に比べ、決して有効性が低いわけではないことが示唆された。本研究は、一般の方の入院経験や闘病経験を活かした、専門機関によるSPを活用せずに行える新SP参加型教育システムの構築および、その有効性と課題を検討するものである。新SP参加型教育システムは、社会福祉協議会の協力を得て高齢者サロンの高齢者に依頼し、彼らの入院経験・闘病経験を活かして新SP参加型教育で使用するシナリオを作成し実施した。実施後の検討においては、明らかに専門機関SPを使用したSP参加型教育が有効であり、課題として、一般住民SPには最低限のSP養成教育の必要性が示唆された。しかし、リアリティーや演習そのものの持つ緊張感などは、専門機関SPと同様の効果が得られていた。研究の進行状況としては、新SP参加型教育を実施する大分県立看護科学大学のコミュニケーション演習の時期が、計画当初の時期より早まった(11月から6月に変更)ため、全体的に前倒しの形となり早く進んでいる。具体的には、SP候補者から提出していただいた情報フォーマットをもとにシナリオを作成するのは平成27年度の計画だったが、26年度内にシナリオ作成は終了した。また、協力いただく地域住民SPに行う演習説明は、10月予定だったが4月に終了した。しかし、実際に市域住民の入院経験・闘病経験を参考にシナリオを作成してみて、比較年度のシナリオ内容とかなり差が生じることが明らかになっている。今回、地域住民の入院経験・闘病経験の情報として、入院時の不快や苦痛な経験をした対象者は比較的少なく、高齢者と言えど
ゲノム情報を活用した代謝ピラミッディングによる高油脂含有ダイズの作出

本研究において我々はダイズの葉身の遮光処理に応答した老化にさいの主要なタンパク質分解を担うオートファジーの活性化メカニズムに着目した.分岐鎖アミノ酸(BCAA)の細胞内プールの現象が酵母や動物細胞におけるオートファジー誘導シグナルとなることが報告されていたが高等植物でもBCAA減少がオートファジー誘導に関与するかどうかを検討した.ダイズのゲノム情報からBCAA特異的アミノ基転移酵素(BCAT)ファミリーを調査して,そのうちBCAA分解するミトコンドリア局在型BCAAアミノ基転移酵(mtBCAT)を同定して,発現解析を行った.ダイズ葉身への遮光処理および芽生えへのスクロース飢餓処理によるオートファジー誘導のモデル実験系を用いて,オートファジー誘導時のアミノ酸代謝遺伝子の発現誘導,アミノ酸含量変化の関係を調査した.ダイズ芽生えへのスクロース飢餓処理および遮光処理に応答してGmBCAT2の誘導に加えてGmBCATXがさらに顕著な発現増加した.ダイズ葉身のBCAA含量はコントロール区では増加する一方,遮光区では速やかに低下した.この結果からダイズにおいても遮光処理による糖欠乏がBCAA分解とBCAAプール減少を介してオートファジーを活性化することが示唆された.また遮光処理とスクロース飢餓処理においてプロリン分解に関与するProDH遺伝子の発現増加とプロリン含量が低下することが明らかとなった.このことは老化に伴うアミノ酸転流やアミノ酸異化反応に必要なグルタミン酸の供給量を増加させるために、細胞内プロリンがプロリン脱水素酵素(ProDH)によりグルタミン酸への変換されてることが示唆された.ダイズと同様にイネにおける遮光に応答した葉身老化および乾燥に応答したササゲ葉身の老化においてもmtBCAT遺伝子誘導とBCAAの分解が老化とオートファジー誘導に関与することを明らかにした.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ダイズの葉身老化における主要なタンパク質分解系のオートファジー(autophagy:自食作用)の制御に働く分岐鎖アミノ酸(Branched Chain Amino Acid, BCAA)に着目して,ダイズ葉の遮光処理により光合成を停止させた場合の,BCAA代謝酵素遺伝子(GmBCATs)の発現プロファイルを調査した.BCATsには細胞質,ミトコンドリア,葉緑体など細胞内局在を異にする複数の分子種がある.すでに糖欠乏処理により顕著に誘導されることを報告されているGmBCAT1は,遮光処理後,4日と8日において発現の上昇が観察された.一方,ミトコンドリア局在が推定されるGmBCATXは,遮光処理に応答して他よりも顕著な発現増加が観察された.このことから光合成低下に伴い,エネルギー供給を維持するためにミトコンドリア局在のBCATがBCAA分解を利用した呼吸基質供給に働いていると示唆された.さらにBCAA分解促進にともなう細胞内BCAAプールの減少はTORシグナルカスケードを介したオートファジー誘導にも働くと推測される.また乾燥ストレスに応答したササゲ葉身の老化進行についてクロロフィル含量(SPAD)と光合成最大収率(Fv/Fm)の変動をモニターした。「莢あり+乾燥区」では、SPAD値が乾燥処理8日目から10日目にかけて減少した。また、ザイモグラムの結果から10日目で液胞プロテアーゼが活性化されることが分かった。オートファゴソーム形成に働くATG8i(オートファジー関連遺伝子)の発現量は、コントロール区に比べて乾燥区では早期に増加し、「乾燥+摘莢区」では増加しなかった。以上の結果から乾燥にともなう光合成停止およびシンク機能の両者が葉身における糖飢餓シグナルとして働きオートファジー活性化を介して老化を促進することが示唆された。本研究では、以前に報告した糖飢餓応答性BCATに加えて遮光処理で顕著に発現を上昇するミトコンドリア局在GmBCATXは,を同定した。遮光によるミトコンドリア内でのBCAA分解促進減少がTORシグナルカスケードを介したオートファジー誘導にも働くことが示された。今後、Tilling法によりGmBCATXのノックアウト株をダイズ変異ライブラリーからスクリーニングする予定であり、今回、BCAA分解に働く第一候補遺伝子を同定できたことは大きな成果であった。.また乾燥ストレスに応答したササゲ葉身の老化進行についてオートファゴソーム形成に働くATG8i(オートファジー関連遺伝子)の発現が増加しすることから、結果から乾燥にともなう光合成停止およびシンク機能の両者が葉身における糖飢餓シグナルとして働きオートファジー活性化を介して老化を促進することが示唆された。そこでササゲの乾燥応答性老化促進メカニズムにおけるBCATの役割を調べるための候補遺伝子を絞り込む上でダイズBCATの同定が大きな意味があった。【目的】先行研究において子実肥大期や遮光処理によるダイズ葉身の老化の過程でバルクなタンパク質分解系のオートファジー(自食作用)が誘導されることを報告した(Nang et al., 2011;石橋,日本作物学会, 2016).そこでダイズの老化・オートファジー誘導メカニズムにおける分岐鎖アミノ酸(BCAA)代謝について着目した.BCAA代謝をになう鍵酵素,分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素(BCAT)のうち葉緑体局在型BCATはBCAA合成を行い,一方でミトコンドリア局在型BCATはBCAA分解を触媒している.今回,遮光処理による光合成能低下と老化誘導をオートファジー誘導のモデル実験系を用いて,ダイズBCAT遺伝子(GmBCAT)の発現誘導, BCAA代謝およびオートファジーの関係を調査した.【結果および考察】糖欠乏処理により顕著に誘導されるGmBCAT

1は,遮光処理後,4日と8日において発現の上昇が観察された(Yuasa et al, 2013).またこれまでに報告のないGlyma06g05280(GmBCATX)は遮光処理に応答して顕著な発現増加が観察された(Fig.1). GmBCAT1とGmBCATXはどちらもミトコンドリア局在シグナルをN末に持つことからBCAA分解に働くことが予想された.ダイズ葉身のBCAA含量はコントロール区では増加する一方,遮光区では速やかに低下した(Fig.2).この結果から光合成低下に伴い,エネルギー供給を維持するためにミトコンドリア局在のBCATがBCAA分解を利用した呼吸基質供給に働いていると共にBCAA分解を介してオートファジー誘導と老化の促進に働くことが示唆された.ダイズ葉身は遮光することによりSPAD値が減少しそして枯死した.遮光処理区ではダイズ葉身のSPAD値は4日目から低下し,8日目には約30%低下した.BCAT遺伝子産物には細胞質,ミトコンドリア,葉緑体など異なる細胞内局在が予測される複数の分子種がある.すでに糖欠乏処理により顕著に誘導されることを報告されているGmBCAT1は,遮光処理後,4日と8日において発現の上昇が観察された.一方,いまだ報告のないミトコンドリア局在シグナルを持つGlyma06g05280(GmBCATX)からは遮光処理に応答して顕著な発現増加が観察された.この結果から光合成低下に伴い,エネルギー供給を維持するためにミトコンドリア局在のBCATがBCAA分解を利用した呼吸基質供給に働いていると共にBCAA分解を介してオートファジー誘導と老化の促進に働くことが示唆された.これまでに共同研究者の佐賀大学農学部の穴井豊昭博士より恵与されたTilling法による1塩基変異ダイズDNAスクリーニング実験系のゲノムDNAライブラリーを使用してGmBCATのSNP変異体のスクリーニングを開始しており、Tilling法によるスクリーニングにより目的遺伝子の変異体を単離について実験を実施している.また遺伝子組み換え実験系による緑色蛍光タンパク質融合BCATの発言実験系に着手しており、近日中に共商店レーザー顕微鏡による観察を実施する予定である。以上のように、初期の目的と実験計画について順調に進展している.本研究において我々はダイズの葉身の遮光処理に応答した老化にさいの主要なタンパク質分解を担うオートファジーの活性化メカニズムに着目した.分岐鎖アミノ酸(BCAA)の細胞内プールの現象が酵母や動物細胞におけるオートファジー誘導シグナルとなることが報告されていたが高等植物でもBCAA減少がオートファジー誘導に関与するかどうかを検討した.ダイズのゲノム情報からBCAA特異的アミノ基転移酵素(BCAT)ファミリーを調査して,そのうちBCAA分解するミトコンドリア局在型BCAAアミノ基転移酵(mtBCAT)を同定して,発現解析を行った.
狭頭症の異常形態形成のメカニズム解析

これまで狭頭症で生じる頭蓋形態メカニズムは明らかにされていない。その理由としていくつか動物モデルは存在するものの、ヒトとの頭蓋形態が異なるために正確にヒトの病態を反映しているとは言いがたいためである。今回われわれはヒト頭蓋骨のCTデータをもとにコンピュータ上に本疾患を擬似的に作成し、病態の発生シミュレーションを行った。コンピュータ上に作成された頭蓋変形と実際の臨床患者とを比較することで、新たな病体メカニズムの理論を構築するに至った。そしてこれまでの術式を見直し、術後の頭蓋がどのように変化していくかの検討を行い、よりよい術式の開発に至った。本年は、男女それぞれ10名の新生児正常頭蓋のCT画像を撮影し、これをDICOMデータ処理ソフトIntage Volume Editor(サイバーネットシステム社製)を用いて、CT値を基に、皮膚・皮下組織・硬膜・脳の形状データを抽出し、ポリゴン(STL)データ化した。得られた形状データには、アーチファクトによるノイズや欠損が含まれるため、リバース・エンジニアリングソフトRapidformXOS2(INUS Technology社製)により修復した。さらに解剖学と連携のもと、人の新鮮屍体検体を用いて、引っ張り試験を行い物性値の収集を行った。得られた応力変位曲線から、それぞれの組織に固有の物性値を計算した。骨に関しては、CT値から骨密度・物性値を計算した。これらのデータを、先のモデルに代入することで正常頭蓋シミュレーションモデルを作成した。この正常頭蓋シミュレーションモデルから頭蓋縫合を抽出し、一部を癒合させた病態を作成、これを狭頭症モデルとした。本モデルに頭蓋内圧をかけて、構造解析を行い、実際の狭頭症患者の臨床データと比較検討した。本年においては斜頭(片側冠状縫合早期癒合)を主に検討したが、その結果、閉鎖した部位に高い応力が発生しており、左右で変形を呈していた。しかしながら臨床データで認められる眼窩周辺への変形(応力)が認められなかった。そこで、冠状縫合から連続した頭蓋底までを閉鎖させたモデルを作成し、構造解析を行った結果、より臨床データに近い、変形形態が得られた。これまでは一縫合のみが原因と考えられていた病態が頭蓋全体を病態ととらえることで、その発生メカニズムが推測できる可能性が示唆された。従来、狭頭症の変形は、早期癒合した縫合の成長を他の開大した縫合が代償するとされてきた。しかし今回、実際の狭頭症患者の臨床データと正常頭蓋から作成したシミュレーション・モデルによる構造解析により求められた結果の比較を行った結果、単に開大した縫合だが代償するだけでは狭頭症による本来の変形はきたさないことが分かった。本シミュレーションから得られた結果としては1.早期癒合した縫合は本来の方向には成長できなくなるが、縫合の長さを増すことで成長を代償しようとする。2.そして癒合した縫合は“隣接"する縫合を自らに引き寄せることで、成長を代償しようとする。3.引き寄せられた縫合は、自身の本来の成長が阻害されるため、過成長することで対応する。4.さらに引き寄せられた縫合は自身の過成長を少しでも和らげようとするため、隣の縫合を引き寄せる。この反応は頭蓋全体に連鎖する。5.1つの縫合内に癒合と開存を認める場合、上記反応は開存側をメインとして起こる。そして開存部分の縫合とその隣接骨も過成長し代償するが、それは最も大きな力である。という新しい説を立案するに至った。また狭頭症の治療として、行われてきた術式の妥当性を、生体力学的視点から再検証した。その結果、術式と手術を行う年齢によりその後の成長を阻害する可能性が示唆された。本シミュレーションを駆使して、術前に最も術後の成長を阻害せず、なおかつ整容面にも配慮した最も良好な結果が得られる頭蓋形成を立案できるに至った。本結果は症例の10年以上に及ぶ経過を見て評価する必要がある。形成外科従前の予定通り、本年は1頭部モデルの作製、2物性値の収集、3構造解析の実行を行うことが出来た。そして3からは新たな知見として、狭頭症の一つである斜頭(片側冠状縫合早期癒合症)において、従来は頭蓋冠の冠状縫合のみがその病態の原因であると考えられていたが、実際は頭蓋底にまでその病態が及んでいるという新知見を得ることができた。本結果を、本研究の第1報として学会発表を行った。今後は引き続き、斜頭以外の病態(短頭・長頭)に関しても同様の構造解析を行う。また同様にして、いわゆる寝癖による変形とその予防に向けた解析を行う予定である。さらに作製したシミュレーション・モデルを改良し、従来までの術式による術後頭蓋モデルを作製し、その術式の除圧効果を解析する。

狭頭症の治療として、行われてきた術式の妥当性を、生体力学的視点から再検証する。さらにより高い圧がかかる部分をいかに効率的に除圧するかということを想定し、新たな術式の手術シミュレーションを行い、臨床応用前にその術式の妥当性について検討し、臨床応用を行う。シミュレーションに使用するコンピュータソフトであるMimics(Materialis社)は、従来はソフト購入後「年間ライセンス」ならびに「保守費用」がかかる状態であった。しかしながら翌年にソフトの大幅なバージョンアップが予定されており、本導入に際しては新たにソフト購入代が必要という状態となった。販売元の協力により、従来ユーザ(ソフト保有者)には「保守費用」が免除され、その免除金額で新バージョン導入という形をとることとなった。そのため保守費用の30万円が次年度使用額となっている。上述の如く、本年度の保守費用はソフトのバージョンアップ費に充てる見込みである。(旧バージョンを使用している状態では、年間ライセンス契約等ができず、ソフトが使用できない状態となってしまうため、購入は必須である)
福祉国家再編期における英国の公共図書館政策

本研究の目的は,英国における福祉国家の再編への公共図書館政策の対応を解明することである。ポール・ピアソンの「福祉国家再編の3次元」を用いて,公共図書館政策の中長期的変化を分析した結果,採用された再編の方向性は,「再調整」,特に公共サービスの提供のあり方を改革する「合理化」が中心であることが明らかになった。また本研究は,中央政府の監督の手段である「審問」の実施,及び,利益集団として政策過程に登場しつつある市民団体が,2010年以降の公共図書館政策において注目すべき事項であると指摘し,「審問」の有効性や政策アアクターとしての市民団体の特徴について分析した。1.政治学の理論に基づいた英国の公共図書館政策の整理福祉国家再編期の政治を理論的に分析する方法を比較検討し,公共図書館政策の分析に有効な方法を決定した。政治学のPaul Piersonによる福祉国家再編の3つの次元(再商品化,コスト削減,再調整)を用いて,福祉国家再編期における英国の公共図書館政策を整理し,その特徴を明らかにした。この研究の成果は,2010年10月の日本図書館情報学会研究大会において発表し,現在,論文執筆の準備を進めている。2.中央政府による自治体への行政介入の事例に関する調査英国の公共図書館行政における中央地方政府間関係の実際と関係者の認識を調べるために,中央政府が自治体による図書館閉鎖を問題視して行政介入したWirralの事例に焦点を当てて,文献調査とインタビュー調査を行った。まず,Wirralの公共図書館や英国図書館において,Wirralの図書館の歴史や統計などの背景情報,公共図書館に関する中央地方政府間関係を知る手掛かりとなる行政文書や報告書などの資料を収集した。次に,Wirralでの行政介入の実際とその後の経過,関係者の認識等に関し,Wirralへの行政介入に際し中央政府側の調査官を務めたSue Charteris氏,公共図書館関連の専門職団体の理事のJohn Dolan氏に対し,インタビュー調査を実施した。またWirralの図書館長Sue Powell氏,図書館閉鎖に反対した市民団体代表のAlec McFadden氏に対し,書面によるインタビューを別途実施し,回答を入手した。現在,調査結果の分析を進めている。2011年秋の学会において,研究成果を発表する予定である。1.英国の公共図書館政策の変化についての分析政策に関与するアクターとアクター間の関係性に着目して,英国の公共図書館政策の変化の分析を進めた。英国では,現在,中央政府からの補助金の大幅削減によって,自治体の運営する公共図書館サービスの閉館が相次いでいる。公共図書館行政の監督権限を有する文化・メディア・スポーツ省も,財政再建に伴う政府の機能縮小によって,積極的な改善策を打ち出せないでいる。このような状況のもとで,市民が自ら団体を組織して閉館に反対する運動を展開し,それらの団体が利益集団としての機能を持つようになってきた。平成23年度は,全国規模で活動を展開する代表的な2団体(Library Campaign,Voices for the Library)について,公共図書館政策におけるアクターとしての役割を明らかにするために次の調査を実施した。まず,両団体が下院の特別委員会に提出した意見書などを中心に,関連文献による調査を行った。次に,2012年1月から2月にかけて現地を訪問し,両団体の役員を対象とするインタビュー調査を実施し,活動の実態や公共図書館に対する見解について調べた。2.日本の公共図書館政策の変化についての分析英国と同様に福祉国家再編期にある日本の政策変化について,前年に引き続き,関連文献の調査を進めると共に,連携協力者等と定期的な議論を行った。特に,市民の政策への関与という視点から,図書館友の会や図書館協議会の活動,市民が参画しての熟議の実践等に着目した。3.学会発表・論文執筆平成22年度に実施した調査結果に基づき,中央政府の行政監視の方法の変化について,研究発表を行い,その後,論文を執筆して,日本図書館情報学会誌に投稿した。投稿した論文は,2012年1月に受理された。英国では,財政緊縮を背景に,政府機構の縮小や行政サービスの見直しという形で,従来の福祉国家政策からの転換が図られつつある。このような変化に伴い,図書館政策を担う中央政府内の専門的機関が廃止・縮小され,地方自治体においても,分館の閉館,開館時間の短縮,直営からボランティアによる運営への転換が進行している。一方で,地方自治体の図書館サービス削減に対しては,中央政府や司法が介入する事例が出現すると共に,一般市民も各地で反対運動を展開している。これらの福祉国家再編期における英国の公共図書館政策の変化について,政策に関与するアクターという観点から分析を進め,今年度までの研究成果のとりまとめを行った。1.2012年5月の日本図書館情報学会2012年度春季研究集会において,図書館サービスの削減に反対する市民団体を支援する2つの全国的団体(Library CampaignとVoices for the Library)についての調査結果を発表した。

構成メンバー,活動,他の団体との連携等の点からそれぞれの団体の特性を明らかにした。2.2012年12月に,慶應義塾大学においてワークショップを開催し,これまでの2年間の研究の成果について報告した。ワークショップでは,近年の日本と英国の公共図書館政策の共通点,相違点,今後の動向等をテーマに,図書館情報分野の研究者や図書館員と議論を行った。この議論をふまえたうえで,福祉国家再編に伴う英国の公共図書館政策の変化についての論文の執筆に着手した。3.これまでの調査で得られたデータ,ワークショップにおける成果発表や議論の記録等をとりまとめ,webサイトに公開する準備を進めた。平成23年度の研究実施計画をほぼ達成することができた。英国・日本の公共図書館政策についての調査を当初の予定通り実施した。研究の成果の一部を学会で発表し,論文に執筆した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,次の手順で研究を進める。まず,公共図書館政策に関与する市民団体の調査結果を研究発表し,論文として執筆する。次に,日本と英国の公共図書館政策の変化をテーマとするワークショップを開催し,これまでの研究成果を発表し,出席者からフィードバックを得る。ワークショップの準備と並行して,これまでの3年間の研究の成果を英文の論文にまとめ,英国の図書館情報学分野の学術雑誌に投稿する。
巨大単細胞海藻クビレズタにおける翻訳後生体分子の局在解析による形態形成機構の解明

巨大な単細胞生物である緑色海藻クビレズタCaulerpa lentillifera(流通名:海ぶどう)を用いて,巨大単細胞生物が部位ごとに異なる形態を作り上げるために,各部位にどのような生体分子が局在化する必要があるか特定を目指す。本研究ではタンパク質生産の過程における生体分子の局在に着目し, RNAからタンパク質が翻訳される部位および合成されたタンパク質が局在する部位を網羅的に把握するため,クビレズタの各部位からタンパク質に翻訳中のRNAと合成されたタンパク質を抽出し,それらを次世代シークエンサーと質量分析装置で網羅的に検出,判別する手法を用いる。
腫瘍幹細胞を治療標的とした低酸素誘導因子制御による治療戦略の開発

ヒト膠芽腫細胞株から凝集塊を形成する浮遊細胞群を誘導し,抗CD133モノクロナール抗体を用いてフローサイトメトリーでCD133陽性細胞を選別し,CD133陽性細胞の割合と低酸素負荷との関連を検討した.常酸素細胞群ではCD133陽性細胞の割合は0.74.0%であったが,低酸素負荷(5%酸素)群では8.444.5%まで増加し,低酸素負荷による腫瘍幹細胞の増加が確認された.低酸素負荷によるCD133陽性細胞の増加は,低酸素誘導因子抑制薬であるフラボピリドールにより抑制されなかった.ヒト膠芽腫細胞株から凝集塊を形成する浮遊細胞群を誘導し,抗CD133モノクロナール抗体を用いてフローサイトメトリーでCD133陽性細胞を選別し,CD133陽性細胞の割合と低酸素負荷との関連を検討した.常酸素細胞群ではCD133陽性細胞の割合は0.74.0%であったが,低酸素負荷(5%酸素)群では8.444.5%まで増加し,低酸素負荷による腫瘍幹細胞の増加が確認された.低酸素負荷によるCD133陽性細胞の増加は,低酸素誘導因子抑制薬であるフラボピリドールにより抑制されなかった.ラット可移植性腫瘍株(グリオーマ:C6,RG2,乳癌:W256)をマルチガスインキュベーターを用いて低酸素条件下に単層培養し,各培養細胞について三重標識組織激射能測定を(^14C-Azomycin,3H-TdR,99mTc-DTPA)を行い,腫瘍増殖能と低酸素状態との関連を解析した.腫瘍増殖能はいずれの細胞株も低酸素状態で24時間目には常酸素細胞の30%以下に低下し,5%O_2で6日間(慢性期)培養されたRG2とW256の増殖能は低下したが,C6は常酸素細胞と同程度まで回復した.慢性期における低酸素負荷(2%O_2)ではすべての腫瘍株で増殖能が有意に低下した.一方,14C-Azomycinの細胞集積量は常酸素細胞群,5%O_2負荷群,2%O_2負荷群の比較では,いずれの腫瘍株においても,2%O_2負荷群が最も高集積を示し,常酸素細胞群が最も低く,14C-Azomycinは低酸素状態を反映するトレーサとして有用と考えられた.次いで,各腫瘍細胞の低酸素誘導因子の発現量についてはRT-PCRを用いて低酸素誘導因子のmRNAの定量を試みたが,低酸素負荷(酸素濃度勾配)と低酸素誘導因子の関連は明らかにできなかった.腫瘍幹細胞発現についてはMiltenyi Biotec CD133 Cell Isolation kitを用いてmagnetic labelingを行い,フローサイトメトリーでCD133陽性細胞を選別し,その発現量を定量し,CD 133陽性細胞の占める割合と低酸素負荷との関連を現在,検討中である.ラット可移植性腫瘍株(グリオーマ:C6, RG2,乳癌:W256)をマルチガスインキュベーターを用いて低酸素条件下に単層培養し,各培養細胞について三重標識組織放射能測定を(^<14>C-Azomycin, ^3H-TdR, ^<99m>Tc-DTPA)を行い,腫瘍増殖能と低酸素状態との関連を解析した.腫瘍増殖能はいずれの細胞株も低酸素状態で24時間目には常酸素細胞の30%以下に低下し,5% O_2で6日間(慢性期)培養されたRG2とW256の増殖能は低下したが,C6は常酸素細胞と同程度まで回復した.慢性期における低酸素負荷(2% O_2)ではすべての腫瘍株で増殖能が有意に低下した.一方,^<14>C-Azomycinの細胞集積量は常酸素細胞群,5% O_2負荷群,2% O_2負荷群の比較では,いずれの腫瘍株においても,2% O_2負荷群が最も高集積を示し,常酸素細胞群が最も低く,^<14>C-Azomycinは低酸素状態を反映するトレーサとして有用と考えられた.次いで,ヒト膠芽腫細胞株(U87)を表皮増殖因子と塩基性線維芽細胞増殖因子を含む無血清培地で培養し,凝集塊を形成する浮遊細胞群を誘導し,抗CD133モノクロナール抗体を用いてフローサイトメトリーでCD133陽性細胞を選別し,CD133陽性細胞の割合と低酸素負荷との関連を検討した.常酸素細胞群ではCD133陽性細胞の割合は0.74.0%であったが,低酸素負荷(5% O_2)群では8.044.5%まで増加し,低酸素負荷による腫瘍幹細胞の増加が確認された.低酸素負荷によるCD133陽性細胞の増加は低酸素誘導因子抑制薬であるフラボピリドールにより抑制されなかった.
カラー血管内エコー法による生体冠動脈粥腫の経時的組織性状診断に関する研究

1.研究目的脂質コアの量は動脈硬化病変の安定性を決めるきわめて重要な因子であり、それを生体で描出できる意義は極めて大きい。血管内エコー画像のウエーブレット解析が動脈硬化プラークの脂質コアの同定に有用であることを世界に先駆けて発表してきた。そこで、冠動脈内エコー画像のウエーブレット解析を、現在よりも高速にカラーマッピング表示できる新型の血管内エコー法を開発して、得られた画像を冠動脈の組織学的所見と比較する。このことにより、この方法が冠動脈プラークの組織性状診断をin vivoで行うために有用な方法であり、臨床応用が可能であるかが明らかとなる。2.研究方法2)その後、DCAを行い、切除されたプラーク切片はホルマリン固定を行い、顕微鏡下に組織性状診断を行う。3)次にDCA終了時の病変部の血管内エコー像を撮像し、切除部位を確認する。(担当藤井)4)上記の画像をカラー血管内エコー構築装置に転送してウェーブレット解析を行い、その結果をカラー表示したのち、それを通常のエコー画像にオーバーラップさせて表示する(一部申請者により開発済み)。5)切除されたプラーク切片の組織診断所見とカラー血管内エコー像を対比させ、Lipid-rich plaqueの検出率が100%となるようにカラー描写設定プログラムの設定を構築する。3.研究の成果DCAの適応と考えられる虚血性心疾患患者(10例)の病変部の血管内エコー像をPCI施行前に撮像し、録画した。この画像をカラー血管内エコー構築装置に転送してウェーブレット解析を行い、その結果をカラー表示した。切除されたプラーク切片の組織診断所見とカラー血管内エコー像を対比させたところ、15病変中13病変の組織性状が一致した。Lipid-rich plaqueは7病変あり、その検出率は100%であった。さらに一致しなかった2病変は平滑筋や細胞浸潤が見られる組織であり、Lipid-rich plaqueではなかったが、これらを描写するカラー描写設定プログラムを考案中である。またin vivoでの経時的組織変化についても現在検討を行っている。1.目的冠動脈内エコー画像のウエーブレット解析を、現在よりも高速にカラーマッピング表示できる新型の血管内エコー法を開発して、生体より得られたカラー血管内エコー像と冠動脈の組織学的所見と比較して、その組織性状診断能を探ることにある。2.研究方法2)その後、DCAを行い、病変部のプラーク面積が50%未満になるまで、プラークの切除を行った。切除されたプラーク切片はホルマリン固定を行い、顕微鏡下に組織性状診断を行った。3)次にDCA終了時の病変部の血管内エコー像を撮像し、切除部位を確認した。4)上記の画像をカラー血管内エコー構築装置に転送してウエーブレット解析を行い、その結果をカラー表示したのち、それを通常のエコー画像にオーバーラップさせて表示した。5)切除されたプラーク切片の組織診断所見とカラー血管内エコー像を対比させ、Lipid-rich plaqueの検出率が100%となるようにカラー描写設定プログラムの設定を検討した。3.結果虚血性心疾患患者(5例)においてDCA切除標本の組織性状を観察したところ、多くは線維性プラークであり、IVUSによる組織性状評価とほぼ一致する結果であった。

今後は脂質成分の多いプラークとIVUSで診断できるものを対象にカラーマッピング画像の調節を図り、より精度の高いカラー血管内エコー装置を構築してゆく予定である。1,研究目的脂質コアの量は動脈硬化病変の安定性を決めるきわめて重要な因子であり、それを生体で描出できる意義は極めて大きい。血管内エコー画像のウエーブレット解析が動脈硬化プラークの脂質コアの同定に有用であることを世界に先駆けて発表してきた。そこで、冠動脈内エコー画像のウエーブレット解析を、現在よりも高速にカラーマッピング表示できる新型の血管内エコー法を開発して、得られた画像を冠動脈の組織学的所見と比較する。このことにより、この方法が冠動脈プラークの組織性状診断をin vivoで行うために有用な方法であり、臨床応用が可能であるかが明らかとなる。2.研究方法1)カラーマッピングしたエコー画像の各色の部分の面積、占有率などを測定した。この測定には画像解析ソフトNIH imageを用いた。2)エコー画像を得た部位の組織切片を作成し、種々の組織染色を施行して研究用マクロ明視野顕微鏡を用いて膠原線維、弾性線維、脂肪、石灰化、平滑筋を同定した。さらに偏光顕微鏡(Nikon社製X2TP-11型)を用いてこれらの組織成分の占める割合を定量的に同定した。この定量的同定にあたっては顕微鏡デジタルスチルカメラを用いてパーソナルコンピュータに取り込むことにより行い、測定は画像解析ソフトを用いた。3)血管内エコー法のカラー表示画像の各色の領域が、上記のどのような組織成分と対応するかを定性的かつ定量的に統計的に検討した。3.研究の成果臨床剖検例10例の冠動脈組織を採取し、約40断面のエコー画像をウェーブレット解析し、カラーマッピングを行った。同時にエコーで観察した同じ部位の組織切片を作成し、その組織像とカラーマッピング画像を比較したところ約80%以上の一致率を示しており、プラークの組織診断法として有用な方法であることが証明された。
レーザ励起プラズマ航跡場によるコヒーレントx線の発生

われわれは数年来プラズマを用いた粒子加速の実験を行ってきた.これらの一連の実験のなかで,プラズマ波がつくる航跡場のために,粒子ビームが軌道に垂直な方向に変位することが観測された.幾何的配置を換えれば,ビームを周期的・連続的に振動させることが可能であり,そうすればアンジュレーターの原理で放射光が発生する.この方法をプラズマアンジュレータという.この研究ではこれを実験で確かめることを最終的な目的とした.ただし一挙にこの目標に到達することはできない.そこでつぎのような段階的な目標を設定した.1プラズマアンジュレータの理論的研究2気体中のレーザーの伝搬の研究3フェムト秒レーザービームとピコ秒加速器電子ビームの同期技術の確立4レーザー航跡場による加速器電子ビームの加速5レーザーと加速器電子ビームによる(プラズマがない状態での)x線の発生とx線検出技術の確立6プラズマアンジュレータによるx線の発生今年度は目標5まで達成した段階で時間切れとなった.しかし1-5のどれをとっても世界に先駆けた成果であると自負している.これらの実験は東京大学工学部原子力工学実験施設と,日本原子力研究所関西研究所との共同研究として行われた.実験に用いた電子ビームは東京大学工学部原子力工学実験施設の線形加速器のものである.またこれらの実験にはT^3(テーブルトップ・テラワット)チタンサファイアレーザーが用いられた.気体中のレーザーの伝搬の研究では3つの発見があった.光導波路の形成,レーザーの異常な青方遷移,およびジェット現象である.加速実験は,この実験は初めてT^3レーザーを用いたこと,テストビーム発生に本格的な線形加速器を用いたことの2点で革新的である.ここでは最大100MeVを越えるエネルギー利得が観測されたが,これは世界新記録である。電子ビームとして,東京大学工学部原子力工学研究施設の電子線形加速器を用いることとなり,レーザを同施設に転移・設営し,調整した.レーザ出力2TW,パルス幅100フェムト秒を得ており,このレーザの性能はlaser focus誌でも紹介された.現在レーザ室から線形加速器室までのレーザのビームラインを建設中である.また平行して,このレーザによるプラズマ生成の実験を行っている.レーザによる加速および放射光発生に共通した問題点は,レーザの有効に使える範囲がレーザの焦点深度,いわゆるレイリー長に限られることである.レーザのパワー密度を上げようとして,焦点を絞れば絞るほど,この焦点深度は深くなる.この問題を解決するのがレーザの光導波路である.この現象も我々の装置において観測されている.また,レーザ励起プラズマ航跡場でアンジュレータを構成した場合の放射光強度を計算した.電子加速中にプラズマ航跡場の集群作用により電子のバンチ長が放射光波長に近づき,この結果コヒーレントな放射光が得られること;高密度プラズマ中では「水の窓」領域でSPRing8等の大型放射光施設に匹敵するピークブリリアンスが得られること;発振して自由電子レーザ化する可能性があること;などが明らかになった.またプラズマを用いなくとも,レーザの電場により電子軌道を蛇行させることが可能で,このレーザアンジュレータでは,より短波長のX線が幅フェムト秒台のパルス列として得られれことも示した.われわれは数年来プラズマを用いた粒子加速の実験を行ってきた.これらの一連の実験のなかで,プラズマ波がつくる航跡場のために,粒子ビームが軌道に垂直な方向に変位することが観測された.幾何的配置を換えれば,ビームを周期的・連続的に振動させることが可能であり,そうすればアンジュレーターの原理で放射光が発生する.

この方法をプラズマアンジュレータという.この研究ではこれを実験で確かめることを最終的な目的とした.ただし一挙にこの目標に到達することはできない.そこでつぎのような段階的な目標を設定した.1プラズマアンジュレータの理論的研究2気体中のレーザーの伝搬の研究3フェムト秒レーザービームとピコ秒加速器電子ビームの同期技術の確立4レーザー航跡場による加速器電子ビームの加速5レーザーと加速器電子ビームによる(プラズマがない状態での)x線の発生とx線検出技術の確立6プラズマアンジュレータによるx線の発生今年度は目標5まで達成した段階で時間切れとなった.しかし1-5のどれをとっても世界に先駆けた成果であると自負している.これらの実験は東京大学工学部原子力工学実験施設と,日本電子力研究所関西研究所との共同研究として行われた.実験に用いた電子ビームは東京大学工学部原子力工学実験施設の線形加速器のものである.またこれらの実験にはT^3(テーブルトップ・テラワット)チタンサファィアレーザーが用いられた.気体中のレーザーの伝搬の研究では3つの発見があった.光導波路の形成、レーザーの異常な青方遷移,およびジェット現象である.加速実験は,この実験は初めてT^3レーザーを用いたこと,テストビーム発生に本格的な線形加速器を用いたことの2点で革新的である.ここでは最大100MeVをこえるエネルギー利得が観測されたが,これは世界新記録である.
女性医療職者におけるキャリア継続の10年の変遷を追う

研究協力施設の約1000人の男女医療職の労働環境に対する意識を調査し,医療職者が就業継続しやすい労働条件を明確にする.10年前に施行した九州大学,佐賀大学,福岡大学の医療職者600人の調査結果と今回の結果から縦断的分析も行い,医療職のキャリア継続要因を明確にする.医療現場の働き方は一般企業と異なり評価対象となりにくく,評価ゴール(企業:利益追求)も設定できにくいため,今回の10年に及ぶ経時的調査は挑戦的な試みとなる.離職・流動化しやすい女性が,高度専門資格を活用して就業を継続できる要因を探索し明確にすることは少子超高齢社会が進む我国の様々な職場における働き方を考えていく上で意義があり応用可能である.研究協力施設の約1000人の男女医療職の労働環境に対する意識を調査し,医療職者が就業継続しやすい労働条件を明確にする.10年前に施行した九州大学,佐賀大学,福岡大学の医療職者600人の調査結果と今回の結果から縦断的分析も行い,医療職のキャリア継続要因を明確にする.医療現場の働き方は一般企業と異なり評価対象となりにくく,評価ゴール(企業:利益追求)も設定できにくいため,今回の10年に及ぶ経時的調査は挑戦的な試みとなる.離職・流動化しやすい女性が,高度専門資格を活用して就業を継続できる要因を探索し明確にすることは少子超高齢社会が進む我国の様々な職場における働き方を考えていく上で意義があり応用可能である.
国際平和活動におけるアクター間協力生成の因果メカニズムに関する学際研究

平成30年度は、主に3つの活動を軸に研究を実施した。まず、研究会を開催し、書籍原稿の準備として、各メンバーの研究分野に沿った個別報告と討論を実施した。第2に、本研究に関する意見交換会を開催した。2018年7月にエドワード・ニューマン教授(リーズ大学)を招き、国際平和活動と食料安全保障との関連性について、JICA研究所で実施した。また、10月には、ルーク・ペリー上席研究員(デンマーク国際問題研究所)を招き、国際平和活動における日本の政策課題について、JICA研究所で実施した。そして第3に、代表者・分担者が研究成果の公表を行った。井上実佳(東洋学園大学准教授)は「アフリカをめぐる日米中の国連PKO政策の現状-南スーダン撤収後の日本の課題-」『世界平和研究』(2019年2月)を公表した。川口智恵(JICA研究所)と田中(坂部)有佳子(青山学院大学)が、Japanese Whole-of-Government Approach to Peacebuilding: Cooperation between Overseas Development Aid and Peacekeeping Operations in South Sudanを共同で執筆し、Research Workshop:European and Japanese multilateral approaches, part1 NORTIA Network Conference EU-Japan, 26 March 2019 at Waseda University, Tokyoで報告を行った。山本慎一(香川大学)は、口頭発表「在日米軍との間の防災協力法制に関する研究:災害協定に関する実態調査と災害時地位協定の検討」平成30年度琉球大学島嶼地域科学研究所共同利用・共同研究合同報告会「島嶼地域研究への多様なアプローチ」2019年3月10日(琉球大学)と、「MONUSCO介入旅団における法的問題ーUNMISS地域保護軍と国際平和協力に与える示唆ー」防衛省陸上幕僚監部法務官等連絡調整会議、2018年7月10日(防衛省)を行った。当初、30年度中に研究成果の公表として書籍出版を想定していた。しかし、研究の進捗状況や国際平和活動及び日本の国際平和協力の展開に鑑み、31年度中の出版を行うこととした。今年度を通して実施するのは研究成果報告としての書籍作成である。すでに2年目後半より取り組んでいる原稿の執筆・検討を引き続き実施する。研究成果報告としては、出版のほかに、研究代表者・分担者が国内外の学会、研究会、出版物等で行う。また、可能な範囲で、書籍出版に合わせ、研究会の開催を計画する。初年度は主に4つの活動を軸に研究を実施した。まず、研究会を3回開催した。共通文献を通した研究基盤構築と、各メンバーの研究分野に沿った個別報告を実施した。また、2年目以降に取り上げる具体的事例の選定を行い、南スーダンに決定した。なお、事例選択の過程では、ソマリア海賊対処をめぐる国際平和協力に関する専門家を招き、専門知識の提供を受けた。第4の活動として、最終年度の研究成果物出版にむけて計画を立てた。内容の構成をおおむね固めるとともに、出版社との打ち合わせ等を実施し、具体化に目途をつけた。1年目は研究会の開催、出張等、計画に沿って実施できている。米国(国連など)における海外調査については、担当者の所属機関変更等が重なったこともあり、2年目に実施することとした。平成29年度は、主に5つの活動を軸に研究を実施した。まず、研究会を2回開催した。日本国際政治学会における分科会パネル報告および書籍原稿の準備として、各メンバーの研究分野に沿った個別報告と討論を実施した。また、本研究に関する意見交換会をJICA研究所で開催した。いずれも国連職員を招き、1回目は2018年1月に東洋学園大学にて、2回目は2018年3月にJICA研究所で実施した。第2の活動はメンバーによる海外調査である。米国の国際機関・学術機関で、実務家・研究者に対する聞き取りと、本研究の意義に関する意見交換を実施した。調査対象となった組織は、国連(PKO局、政務局)である。この調査を通して、国際平和活動に関与する国連組織の現状と課題を把握することができた。南スーダンの事例についても聞き取りを実施した。さらに、国連アーカイブで一次資料の収集を行った。第3に、研究成果を論文だけでなく、政策提言、書評、教科書執筆等にも活かした。井上実佳「書評三須拓也『コンゴ動乱と国際連合の危機ー米国と国連の協働介入史、196063年』ミネルヴァ書房、2016年。」『アフリカ研究』(2018年3月);川口智恵「書評本多倫彬著平和構築の模索ー『自衛隊PKO』派遣の挑戦と帰結」『防衛法研究』第58号(2018年3月)などはその例である。そして第5に、3年目に行う研究成果発表としての出版企画を立ち上げ、出版社との打ち合わせを実施した。1年目、2年目の研究計画におおむね沿った内容で進めている。当初、1年目に実施予定だった米国における学術調査を2年目に実施した。国内学会における研究成果発表も日本国際政治学会等で実施した。

また、10月には、ルーク・ペリー上席研究員(デンマーク国際問題研究所)を招き、国際平和活動における日本の政策課題について、JICA研究所で実施した。そして第3に、代表者・分担者が研究成果の公表を行った。井上実佳(東洋学園大学准教授)は「アフリカをめぐる日米中の国連PKO政策の現状-南スーダン撤収後の日本の課題-」『世界平和研究』(2019年2月)を公表した。川口智恵(JICA研究所)と田中(坂部)有佳子(青山学院大学)が、Japanese Whole-of-Government Approach to Peacebuilding: Cooperation between Overseas Development Aid and Peacekeeping Operations in South Sudanを共同で執筆し、Research Workshop:European and Japanese multilateral approaches, part1 NORTIA Network Conference EU-Japan, 26 March 2019 at Waseda University, Tokyoで報告を行った。山本慎一(香川大学)は、口頭発表「在日米軍との間の防災協力法制に関する研究:災害協定に関する実態調査と災害時地位協定の検討」平成30年度琉球大学島嶼地域科学研究所共同利用・共同研究合同報告会「島嶼地域研究への多様なアプローチ」2019年3月10日(琉球大学)と、「MONUSCO介入旅団における法的問題ーUNMISS地域保護軍と国際平和協力に与える示唆ー」防衛省陸上幕僚監部法務官等連絡調整会議、2018年7月10日(防衛省)を行った。当初、30年度中に研究成果の公表として書籍出版を想定していた。しかし、研究の進捗状況や国際平和活動及び日本の国際平和協力の展開に鑑み、31年度中の出版を行うこととした。2年目以降、以下を通して研究の進捗を図る。まず、研究会を3回程度開催する。各回において各メンバーの研究進捗状況を確認するとともに、最終年度の研究成果物出版の準備を行う。必要に応じ、専門家を招き、知識の提供を受ける。第二に、国内・国際学会における研究成果の途中経過公表を実施する。国際政治学会、国連学会等を想定している。第三が研究成果としての出版に向けた原稿執筆である。さらに、メンバーによる海外調査を予定している。米国では、ニューヨークにおいて国連の平和活動について聞き取り調査と意見交換を実施する。本研究のまとめの段階に入る。まず、研究会の開催を通して、現地調査・研究成果の検討を行う。その際、専門家を招き、多角的な検証を行う。また、秋に海外の研究者を招き、国内の専門家とともに、国際平和活動のアクター間協力について、国際レベルでの検討を行う。