hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊柱彎曲症患者対応の歯科用ユニットの開発

本研究の目的は,脊柱轡曲症患者の体型に合わせて可変できる背板(バックレスト),および安頭台を具備した歯科用ユニットを開発することにある.昨年度(平成13年度)は,ユニット製作上必要な高齢者の体型に関する基礎的データを収集するため,本研究の趣旨に同意した65歳以上の患者50名を被験者として身体計測を行った.今年度は,これらのデータをもとに背板(バックレスト)の開発を行った.今回開発した背板(バックレスト)は,2つの背板から成り,背板の中にもう一つのサブ背板がある機構になっている.このサブ背板は,メインの背板と独立して昇降およびティルトができるようになっているが,初期位置では,メインの背板と一体化している.したがって,サブ背板を動かす必要がない一般患者の場合には,メインの背板の昇降およびティルト時にサブ背板も連動して動き,従来の背板と全く変わらない機構にした.しかし,脊柱彎曲症患者が来院した場合には,サブ背板を上昇およびティルトさせて,脊柱の彎曲に合わせることができる仕組みになっている.サブ背板の昇降およびティルトの可動範囲は,昨年得られた高齢者の身体計測の値をもとに決定した.試作したチェアーに高齢者10人に座ってもらい,歯科治療のポジションをとってもらったが,サブ背板を昇降,ティルトさせることにより、肩および背部のフィット感が増し,治療中,非常に楽で安定であるとの評価が得られた.また,歯科医師10人にも,治療のポジションをとってもらったが,歯科医師自身も安全で,しかも楽であるという評価が得られた.本研究の目的は,脊柱彎曲症患者の体型に合わせて可変できる背板(バックレスト)、および安頭台を具備した歯科用ユニットを開発することにある.平成13年度は,ユニット製作上必要な高齢者の体型に関する基礎的データを収集するため,本研究の趣旨に同意した65歳以上の患者50名を被験者として身体計測を行った.平成14年度は,身体計測のデータをもとに,背板(バッグレスト)の開発を行った.この背板(バックレスト)は,2つの背板から構成され,背板の中にもう一つのサブ背板がある機構になっている.このサブ背板は,メインの背板と独立して昇降およびチルトができるようになっているが,初期位置では,メインの背板と一体化している.したがって,サブ背板を動かす必要のない一般患者の場合には,メインの背板の昇降およびチルト時にサブ背板も連動して動き,従来の背板と全く変わらない機構にした.しかし,脊柱彎曲症患者が来院した場合には,サブ背板を上昇およびチルトさせて,脊柱の彎曲に合わせることができる仕組みになってる.サブ背板の昇降およびチルトの可動範囲は,高齢者の身体計測の値をもとに決定した.今年度(平成15年度)は,サブ背板に連動する安頭台(ヘッドレスト)を開発した.この安頭台の特徴は,水平診療時でも術者の足まわりを広くするために片持ち梁の構造とし,さらに,前傾後傾の調節が無段階で細かくできるようにした.今年度が最終年度に当たるため,背板および安頭台を組み込み,チェアーを完成させた.さらに,完成したチェアーに高齢者10人に座ってもらい,歯科治療のポジションをとってもらったが,サブ背板を昇降,チルトさせることにより,肩および背部のフィット感が増し,治療中,非常に楽で安定であるとの評価が得られた.また,歯科医師10人にも,治療のポジションをとってもらったが,歯科医師自身も安全で,しかも,楽であるという評価が得られた.
教員のICT活用指導力へのメディア情報リテラシーの影響に関する縦断的研究

教員のICT活用指導力のチェックリストを用いて、ユネスコの「教師のためのメディア情報リテラシーカリキュラム」を用いた大学生の学習者(以後MIL学習者とする)と、教職科目に応じたeラーニング教材を作成した大学生(以後教材作成学習者とする)の学習者の、教員のICT活用指導力における学習前後の比較を行った。MIL学習者の学習は、グループないし個人で、自分たちのメディア史の作成とプレゼン、日米韓のメディア比較の作成と発表、セルフィー動画の作成を行った。教材作成学習者は、免許取得科目ごとにグループを作り、PowerPointを用いて教員免許取得科目の1単元をそれぞれグループで選び、その単元についての教材作成を行った。教員のICT活用指導力のチェックリストは4段階尺度であり、最大が「わりとできる」になっている。これは現職教員を対象としたものであり、現在の大学在籍の学生は、教員になった場合にこれ以上の能力を求められる。したがって、「5.かなりできる」「6.仲間に教えられる」を加えて6段階尺度とした。学習者の比較をそれぞれ13名ずつ行った結果、A「教材研究・指導の準備・評価などにICTを活用する能力」及びB「授業中にICTを活用して指導する能力」が、教材作成学習者の指導力の増加が、MIL学習者の増加よりも多いことが、統計的に有意であった。これ以外のC「生徒のICT活用を指導する能力」、D「情報モラルなどを指導する能力」、E「公務にICTを活用する能力」については両者の学習前後の差の比較は有意ではなかった。今後は、2019年3月に実施された新しい教員のICT活用指導力のチェックリストをもちいた調査をする必要がある。前年度の研究は、縦断的な研究についての学習対象が減少したが、今年度は、学習内容の違いにより、教員のICT活動指導力の変化を明らかにすることができた。2019年3月から教員のICT活用指導力の測定項目が改訂され、2019年以降残りの2年間で新しい測定項目に応じた研究が求められるので、それに対応して研究していく。文部科学省が公表した「教員のICT活用指導力」の18項目はそのまま利用したが、尺度として4点尺度に、「5.かなりできる」、「6.仲間に教えられる」の2点尺度を加えて、計6点尺度として測定することとした。この尺度を用いて、教員養成大学生の2年生25名の学習による指導力の変化を調べた。学生は、情報教育専攻及び技術教育専攻の学生であり、大学内で最もICT教育を学習していると思われる学生である。授業内での学習では、1.映画やドラマの日本及び海外のリメイク版のレプレゼンテーションの比較、2.自分のメディア接触についての1分間のデジタルストーリーテリング作成を行った。1.映画やドラマの日本及び海外のリメイク版のレプレゼンテーションの比較では、日本と米国の比較が多く、次いで日本と韓国の比較が多かった。2.自分のメディア接触についての1分間のデジタルストーリーテリング作成では、集団と個人で作成を行った。集団ではドラマや映画についての作成が多く、個人ではアニメやゲームでの作成が多かった。これらの2課題の学習前後の指導力の変化を測定したところ、わずかな変化しか得られなかった。それは、学習前に項目で得点が高く、天井効果が生じていたいためと考えられる。したがって、今後の縦断的研究を行って、教育歴により活用指導力の変化が測定できる可能性は多くない。そのために、これらの学習者に対して、教育実習前に文科省が作成している「教員のICT活用指導力」の改訂版で測定する必要があることが明らかになった。初年次の研究としては、学習前後の活用指導力の測定を行ったので基礎的な資料を得られた。2016年度にメディア情報リテラシーを学習した学習者は、2017年9月ないし10月に3週間大学附属の小学校及び中学及び高等学校で教育実習を行った。そこで、本年度は、この附属学校で教育実習を行った学生に対して、同じ教師のICT活用指導力のチェックリストをWebClassを利用して行い、その結果を得た。ただし、この調査で用いた教師のICT活用指導力のチェックリストは、文部科学省のチェックリストの尺度の最高値が「4.わりにできる」としていたものを、教員養成大学の学生は、教師になればICT活用指導力のリーダーシップ的存在になることを考慮し、「5.かなりできる」「6.仲間に教えられる」と尺度を2段階増加したものである。2016年度の最後の調査は2月であり、今回の調査も1年後の2月とした。2016年度の調査の回答者は21名であり、今回の回答者は5名であった。これは2016年度の調査は紙とペンでの回答で授業中であったのに対して、2017年度の調査は1年前のWebClassに掲載されたWeb上の調査であったために、回答者が少なくなったと考えられる。さらに、2016年度と2017年度の両方に回答した学習者は2名であった。1名はA(教材研究にICT活用)とB(授業中にICT活用)の項目が減少していたが、もう1名はABとC(生徒のICT指導)とE(校務にICT活用)が増加していた。わずか2名の変化では教育実習におけるICT活用指導力の影響が明らかにならなかった。そこで今後は、Webを利用しての調査の継続から、紙ベースでの調査の継続を試みることになった。

学習者の回答者が少なかったので、紙ベースでの回答を求めるように、学習者に個人的ないし研究者の同僚に依頼しているので今後回答者は増加して、教育実習による効果について統計的処理ができるほどの回答者からのデータが見込める。教員のICT活用指導力のチェックリストを用いて、ユネスコの「教師のためのメディア情報リテラシーカリキュラム」を用いた大学生の学習者(以後MIL学習者とする)と、教職科目に応じたeラーニング教材を作成した大学生(以後教材作成学習者とする)の学習者の、教員のICT活用指導力における学習前後の比較を行った。MIL学習者の学習は、グループないし個人で、自分たちのメディア史の作成とプレゼン、日米韓のメディア比較の作成と発表、セルフィー動画の作成を行った。教材作成学習者は、免許取得科目ごとにグループを作り、PowerPointを用いて教員免許取得科目の1単元をそれぞれグループで選び、その単元についての教材作成を行った。教員のICT活用指導力のチェックリストは4段階尺度であり、最大が「わりとできる」になっている。これは現職教員を対象としたものであり、現在の大学在籍の学生は、教員になった場合にこれ以上の能力を求められる。したがって、「5.かなりできる」「6.仲間に教えられる」を加えて6段階尺度とした。学習者の比較をそれぞれ13名ずつ行った結果、A「教材研究・指導の準備・評価などにICTを活用する能力」及びB「授業中にICTを活用して指導する能力」が、教材作成学習者の指導力の増加が、MIL学習者の増加よりも多いことが、統計的に有意であった。これ以外のC「生徒のICT活用を指導する能力」、D「情報モラルなどを指導する能力」、E「公務にICTを活用する能力」については両者の学習前後の差の比較は有意ではなかった。今後は、2019年3月に実施された新しい教員のICT活用指導力のチェックリストをもちいた調査をする必要がある。前年度の研究は、縦断的な研究についての学習対象が減少したが、今年度は、学習内容の違いにより、教員のICT活動指導力の変化を明らかにすることができた。本年度で基礎的調査のデータを提供したこの学習者が2年後3年後4年後5年後にどのように変化するかを継続的に研究を行う。その調査時期は、教育に関する事象の変化、たとえば教育実習の経験などの後として行い、さらに量的調査だけでなく、質的研究も行う必要がある。2016年度に学習してデータを収集した学生が最高学年になる。そこで、副種免許を取得する学生は再度教育実習を行う。また、出身地で採用試験を受験する学生は、出身地で教育実習を行なう。また教育実習を行わない学生もいる。したがって、異なった校種で教育実習を行った学生、地元で教育実習を行なった学生、教育実習を行わなかった学生の3つのグループで、教師のICT活用指導力の変化を検証する。研究を遂行する上での課題としては、文部科学省が新しいICT活用指導力のチェックリストを作成する可能性がある。そのときは、旧のチェックリストと新のチェックリストを併用して研究することになる。2019年3月から教員のICT活用指導力の測定項目が改訂され、2019年以降残りの2年間で新しい測定項目に応じた研究が求められるので、それに対応して研究していく。物品費の書籍購入に差額が生じたため、次年度使用額が生じた。物品費の書籍購入に充当する計画である。
新規免疫不全マウスを用いたヒト由来癌細胞肝転移モデルにおける動態解析と代謝物解析

外科手術により治癒が期待される胃癌や大腸癌などの消化器癌も進行度が進むと遠隔転移をきたし治療を困難にしている。肝臓は代謝を司り、肝臓への転移は生命を危険に曝す。そこで肝転移における分子メカニズムを解明することは、転移をコントロールする上で重要であると考えられる。これまでにSCIDのような従来の免疫不全マウスを用いて、尾静脈や脾臓を介しての転移モデルが開発された。しかし、従来の免疫不全マウスを用いた実験では転移性が低く再現性に問題があり、実質臓器における転移巣を観察するには実用的ではなかった。これらのことから、ヒトの転移を反映した再現性の良いモデル動物の開発が必要であると考えられた。そこで新規免疫不全マウスであるNOGマウスを用いてヒト腫瘍門脈血行性転移モデルを確立した。このモデルを利用しヒト腫瘍肝転移微小循環の動態解析、代謝物解析を目的とした。ヒト由来癌細胞にGFPをトランスフェクションさせ恒常的に発現させstable lineを作成した。これをNOGマウス(911週齢)の脾臓に注入し経門脈経由にて肝臓へと転移を発現させ、共焦点の高感度生体ビデオカメラを使用し実質臓器における転移初期の細胞動態を探った。この方法で肝転移モデルを確立した。担癌肝での肝代謝を測定するために、担癌状態の肝臓から肝細胞と腫瘍細胞の分離方法を確立し、肝細胞のグルコース代謝や核酸合成の酵素群のタンパク発現を確かめた。これらの結果により担癌状態の肝細胞では糖新生、核酸合成の酵素発現が強いという結果が得られた。さらに分離した肝細胞を、質量標識体を含んだ培地で一定時間培養し、これら肝細胞の網羅的代謝物解析を行うことにより、担癌状態の肝細胞において、核酸合成がよく行われていることを確かめた。これらは抗がん剤を使用するに当たっての主作用副作用を予測する上で非常に重要であると考えている。肝転移における分子メカニズムを解明することは、転移をコントロールする上で重要であると考えられる。従来の免疫不全マウスを用いた実験では転移性が低く、再現性に問題があり、実質臓器における転移巣を観察するには実用的ではなかった。そこで今回、新規免疫不全マウスであるNOGマウスを用いてヒト腫瘍門脈血行性転移モデルを確立した。このモデルを利用し、ヒト腫瘍肝転移微小循環の動態解析、代謝物解析を目的とした。ヒト由来癌細胞にGFPの変異体であるvenusを恒常的に発現させた。この方法でほぼ100%の確立で肝転移を作成することに成功し、肝転移モデルを確立した。また転移肝における肝細胞が通常の肝臓と比較して低酸素状態になっていると仮説をたて、パナジウムポルフィリンを利用し肝臓内微小血管の酸素濃度を計測し、上記仮説を確かめた。また転移巣周囲での低酸素環境が肝代謝に影響を与えていることを確かめるために、担癌状態の肝臓から肝細胞と腫瘍細胞の分離方法を確立し、網羅的代謝物解析を行うことにより、癌細胞と転移巣周囲の肝細胞の相互作用を調べた。

またdishで培養した癌細胞と担癌状態の肝臓から分離してきた癌細胞の代謝物を比べることによって、in vivoでの癌細胞が、培養している状態とは異なり、どのように代謝物を変容しているのかということも調べられる。これらは抗がん剤を使用するに当たっての主作用副作用を予測する上で非常に重要であると考えている.外科手術により治癒が期待される需癌や大腸癌などの消化器癌も進行度が進むと遠隔転移をきたし治療を困難にしている。肝臓は代謝を司り、肝臓への転移は生命を危険に曝す。そこで肝転移における分子メカニズムを解明することは、転移をコントロールする上で重要であると考えられる。これまでにSCIDのような従来の免疫不全マウスを用いて、尾静脈や脾臓を介しての転移モデルが開発された。しかし、従来の免疫不全マウスを用いた実験では転移性が低く再現性に問題があり、実質臓器における転移巣を観察するには実用的ではなかった。これらのことから、ヒトの転移を反映した再現性の良いモデル動物の開発が必要であると考えられた。そこで新規免疫不全マウスであるNOGマウスを用いてヒト腫瘍門脈血行性転移モデルを確立した。このモデルを利用しヒト腫瘍肝転移微小循環の動態解析、代謝物解析を目的とした。ヒト由来癌細胞にGFPをトランスフェクションさせ恒常的に発現させstable lineを作成した。これをNOGマウス(911週齢)の脾臓に注入し経門脈経由にて肝臓へと転移を発現させ、共焦点の高感度生体ビデオカメラを使用し実質臓器における転移初期の細胞動態を探った。この方法で肝転移モデルを確立した。担癌肝での肝代謝を測定するために、担癌状態の肝臓から肝細胞と腫瘍細胞の分離方法を確立し、肝細胞のグルコース代謝や核酸合成の酵索群のタンパク発現を確かめた。これらの結果により担癌状態の肝細胞では糖新生、核酸舎成の酵累発現が強いという結果が得られた。さらに分離した肝細胞を、質最標識体を含んだ培地で定時間培養し、これら肝細胞の網羅的代謝物解析を行うことにより、担癌状態の肝細胞において、核酸合成がよく行われていることを確かめた。これらは抗がん剤を使用するに当たっての主作用副作用を予測する上で非常に重要であると考えている。
英文法問題における項目難易度の差を探る－ラッシュ分析とインタビューを用いて

本研究は、英語の文法問題(四択形式)の難易度を検証し、同一項目の問題であっても難易度に差が出た場合にその要因は何なのかを探ることを試みるものであった。3種類の文法テストを大学生7000名以上に解いてもらいデータを収集したが、今回分析できたのは、大学1年次生151名に解いてもらったデータである。同じ文法項目を問う問題2問は同じ難易度になるようにした38項目のうち、17項目において、その2問の難易度には統計的に有意差があった。その要因の可能性を探るべくアンケート調査を実施したが、問題そのものの差というよりも、実施した順番の影響(order effect)の可能性が高いことが分かった。本年度の予定は、前研究(平成2224年度)にて難易度を検証した38項目の文法問題を追加作成し、またTOEIC形式の文法問題も用意し、ともに前研究にて検証した38項目とともに学生に解いてもらい、ラッシュ分析を行い、その後、同一項目にも関わらず、難易度に大きく差が出た問題に関しては、学生にインタビューやアンケートを実施する、というものであった。まずは前研究を論文にまとめるところから始めた。多肢選択式項目問題における38の文法項目の難易度順のみならず、同一文法項目においても空所の位置などでどのように難易度が変わったか、また問題作成者の視点から見ると同じ難易度になるだろうと思っていたにも関わらず、大幅に難易度が変わったものがあり、その要因を学生に聞くことによって探った、というものであった。この論文を、JACET Kansai Journal (No. 16, March 2014)にて発表するに至った。次に、上記38項目の文法問題を追加作成する前に、まずはTOEIC形式の文法問題を大学生(1年生)1940名に解いてもらった。まだTOEICの対策、解法のコツ等を知らない状態で解いてもらったので、純粋に文法問題として解いてもらえたものと予想している。このTOEICで使用されるような語彙が入った問題、すなわち高校3年次までに習うような語彙に絞られていない問題においては、同じ文法項目を扱った問題だとしても、果たして難易度が大幅に高くなるのか、の検証中である。研究計画としては、前研究にて難易度を検証した38項目の文法問題の類似問題を追加作成し、大学生に説いてもらうという予定であり、それに向けて以下の2点を実施した。1 TOEIC形式の問題を学生に解いてもらい、ラッシュ分析にて難易度を検証し、先の38項目との類似問題、別項目問題の抽出、および難易度の比較をしている途中である。2新たな文法問題を追加作成するために、多くの文法問題のデータベースを作成し、分類を実施している途中である。現在までの達成度に記入した通り、学務で想定以上に多忙となったため、かなり研究が遅れているが、今後はペースを上げて、問題の作成、実施、分析、そして難易度差の要因を探るアンケート・インタビューを進めるつもりである。昨年に続き、学務で想定以上に多忙であったために研究が大幅に遅れているが、のべ7150名の大学生(1年生・2年生)に解いてもらったTOEIC形式の文法空所補充問題(21問)のデータをエクセルに入力し、ラッシュ分析にて難易度を検証しているところである。学生数に「のべ」とつけているのは、1年次に解いた問題を一年後(2年次)に再度解いた学生も含むためである。この二度解いた学生のデータでは、初見で解いた時と、二度目にあたる一年後に解いた時とでは、果たして正解率および難易度は変わるのかを比較する予定である。一度目の受験時と二度目の受験時の間には、学生は文法の授業を15週間受けており、果たして授業の効果・影響があったのかどうかも検証する。また、今回使用した21問は、以前に検証した38項目とは違って、語彙レベルをコントロールしていない問題であるため、果たして、TOEICレベルの語彙が使用されていることによって、同じ文法項目の問題であってもやはり難易度が変わるのか、ということも検証する予定である。そして、最終年度となる平成28年度は、文法問題における難易度の差を生む要因を探るために、様々なレベルの学生へアンケート・インタビューを実施し、結果をまとめるつもりである。昨年度に引き続き、大学における学務で想定以上に多忙となり、科研費基盤研究(C)のためのエフォートを十分に確保することができなかった。また、7150名分のデータ入力に時間がかかり、予備分析を実施するまでで精一杯であった。全学共通教育必修英語プログラムの改革の責任者として従事し、改革の成果検証のために様々なデータ分析などを行わねばならず、科研費申請時に予定していたようなエフォートが全く取ることができなかった。4年間に渡り、複数の種類の文法テスト(いずれも多肢選択式)を大学1・2年次生に受けてもらい、データを収集をしたものの、その精査と分析までには及ばなかった。具体的には、以下の3種類のデータセットを集めた。(A)30問の文法テストを7348名、(B)21問の文法テストをpre-testとして7153名、post-testとして2079名、(C)平成22年度から24年度にかけての研究で難易度の順位を確立した38項目の問題2種(計76問)と(B)の21問の計97問を151名。

今回ラッシュ分析を実施できたのは(C)のデータセットのみであるが、平成22年度から24年度の38項目の結果と、今回の38項目の結果が違うものとなっていた。前者において、38項目それぞれに2問、同等の難易度であると統計的に確立した問題、つまり、同じ文法項目を問う問題は同じ難易度であると設定できたものを発表したのだが、後者では、その38項目のうち17項目において、同じ文法項目を問う問題ながら難易度が統計的に違うという結果になったのである。なぜ、同じような文法問題のはずなのに難易度に差が出たのか、学生達にアンケートも実施したがあまり参考になる意見はなく、order effectsの可能性が高い。今後さらにこの分析を進めると同時に、まだ全く分析できていないデータセットも合わせて分析し、論文等で発表する予定である。本研究は、英語の文法問題(四択形式)の難易度を検証し、同一項目の問題であっても難易度に差が出た場合にその要因は何なのかを探ることを試みるものであった。3種類の文法テストを大学生7000名以上に解いてもらいデータを収集したが、今回分析できたのは、大学1年次生151名に解いてもらったデータである。同じ文法項目を問う問題2問は同じ難易度になるようにした38項目のうち、17項目において、その2問の難易度には統計的に有意差があった。その要因の可能性を探るべくアンケート調査を実施したが、問題そのものの差というよりも、実施した順番の影響(order effect)の可能性が高いことが分かった。大学における学務が想定以上に多忙となり、科研費基盤研究(C)におけるエフォートを十分に確保することが困難であった。そのため、平成26年度に予定していたインタビューおよびアンケートで判明した内容の検証を充分に行うことが出来なかった。科研費基盤研究(C)のためのエフォートを十分に確保し、さらなるデータ分析および、アンケート・インタビューといった質的研究まで実施したい。英語教育学科研費基盤研究(C)におけるエフォートを確保するように努め、今後はペースを上げて研究、具体的には、問題の作成、実施、分析、そして難易度差の要因を探るアンケート・インタビューを進めたい。本務校において、共通教育英語プログラムの大幅なカリキュラム改革を行い、そのプログラムの主任・コーディネーターとして様々な業務に追われ、その業務の想定外の多さに、研究の方に当初の計画ほど時間が割けなかったのが実情である。具体的には、前研究にて検証した38項目の追加問題の作成および実施が出来ず、そのため、すべての問題をラッシュ分析し難易度に差が出た同一項目に関してのインタビューもしくはアンケート調査をする、という計画の実行にまで至らなかった。大学における学務により想定以上に多忙となったため、科研費基盤研究(C)のためのエフォートを十分に確保することができず、研究を予定通りに進めることができなかった。大学における学務が想定以上に多忙となり、科研費基盤研究(C)におけるエフォートを十分に確保することが困難であったため、予定通りに研究を進めることができなかった。統計用ソフトウェアや図書等の購入にかかる費用に使用するつもりである。まずは昨年度できなかった分を実施する予定である。昨年度の1年生に解いてもらったTOEIC形式問題を今年度の1年生にも解いてもらい、合わせて分析する。それらの問題の語彙を簡単なものに変えたものを作成し解いてもらい、難易度の変化を検証する。
地方産業集積地における事業継続マネジメントの実態と新たな枠組み構築に関する研究

新潟県中越地震後の小千谷市内製造業を調査することにより、特定の製造業が集積する地方都市において、地域コミュニティと企業コミュニティの重複関係から、自然災害等によって事業継続上の障害を受けた後の復旧、復興には、平時から形成されたコミュニティ内での強固な自助と共助の仕組みが極めて効果的に機能することが明らかとなった。被害が甚大な組織にとっては、それ以上に他地域・同業他社との連携(緊急時OEM等)や公的金融支援が、組織の存続の鍵であることが示された。コミュニティ内の共助システムとしては、相互融通可能な経営資源情報の共有を、地域内だけでなく、他(多)地域との間で進めることが、地域としての事業継続計画の中核となると言える。また緊急時には、外部から寄せられる支援を効率良く配分するためのヘッドクオーター的機能を設置する重要性が示された。「BCPは金がかかる」としばしば耳にするが、これらの取り組みに多額の費用は要しない。さらに、特に大規模自然災害を考慮した場合、比較的遠隔で、かつ類似した産業構造を持つ他地域と連携して各種の策を講じることは有効である。そこで、GISの解析機能を用いて小千谷市中心部かちの時間距離を計測し、あわせて、新潟県を含む北陸、東北南部、北関東、中部10県の市区町村に対し、国勢調査と事業所・企業統計調査データを用いた主成分分析により。同市と遠隔地域間の相互連携可能性を検討した。その結果、近隣では長岡市、柏崎市、34時間圏では上田市、安曇野市、富岡市、滑川市、射水市等が小千谷市との相関が高く計測され、連携可能性の高さを示した。これらは、個別組織間の受発注情報を全く考慮していないものの、各地域における産業構造と相互アクセシビリティについて、定性的にはよく一致していると思われる。今後は地域別の詳細研究により、具体的な政策として提案可能と考えられる。新潟県による県内企業に対する事業継続計画(BCP)普及実態調査によれば、2008年現在でもBCP策定率は2割程度と低い。しかし、2006年の新潟県中越地震では、機械、電気・電子、食品産業集積地である小千谷市、川口町が大きな被害を受けたにも拘わらず、地震の影響で事業継続を断念した企業は無い。小千谷市内製造業計6社を訪問し、中越地震並びに2007年の中越沖地震の際の事業復旧等に関して聞きとり調査を行ったところ、同地域産業の特色と、それ故のBCP策定に対する課題や近隣企業群との連携可能性等について、いくつかの知見が抽出された。即ち、明文化されたBCPを持たないにも拘わらず、渾然一体となった地域コミュニティと企業コミュニティという地方産業集積地に特有の社会形態により、極めて強固な共助と自助メカニズムが災害発生時に機能したことが描き出された。また一般に知られていない事実として、顧客被災企業に対する直接的、間接的緊急支援がやや広域にわたる産業集積地域間において見られたことは特筆に値する。一方で、未だ具体的BCPへの落とし込みがほとんどなされていないこと、公的セクターとの連携や地域共有資源の非常時における活用方法、特に代替生産地・設備や金融面での支援に関しては公的部門に対する期待が大きいにも拘わらず、米国の例と比較しても何らかの改善が望まれる。BCPのISO化が極めて近い将来に予想されており、企業地震のBCP策定率向上にむけ、BCPの正しい理解を普及すること、大手顧客企業をも含め、地理的かつ産業構造的に連携しうる枠組みを、統計データ等から抽出、提案することが本研究の今後の課題であり、財務的にも人材的にも余裕の少ない地方の中小企業群にとって重要な情報を提供できると期待される。
高齢者のQOL向上をめざしたプリシード/プロシードモデルによる地域・行政の活動

本研究課題の2年目(最終年度)にあたる平成13年度の研究経過と実績は以下の通りである。平成13年度は平成12年度に行なった調査データを基に身体的痛みおよび健康観に注目し、ADLやQOLとの関連について検討した。また、平成12年度の調査結果を踏まえ独居高齢者に焦点をあて訪問面接調査を行なった。1)調査対象のO村の地域在住高齢者において男の61.9%、女の75.2%が身体的痛みを有しており、加齢に伴い痛みを有する者の割合が増加することが認められ、男女とも下肢と腰部の痛みを訴えた者が多かった。痛みの強度が増すにつれて「めったに外出しない」と回答した者の割合が有意に高かった。痛みの強度が増すに従ってQOL平均値は有意に低下し、主観的健康観が「わるい」と回答した者の割合は有意に高かった。ペインマネジメントの導入により、ADLやQOLの向上を図ることは閉じこもりや寝たきりの予防に繋がることが示唆された。2)主観的健康観は地域在住高齢者の身体的・精神的・社会的な健康状態を反映していることから、高齢者の健康状態およびQOLを向上させることによって、主観的健康観をより良い方向に高めることができることが示唆された。3)独居高齢者では、病院や遠方への送迎の手段的な支援や緊急時の連絡先、困った時の相談相手などの情緒的な支援で子どもや親戚が大きく関わっていることが明らかとなった。「緊急通報装置設置がない」と回答した者のうち、「具合が悪くなる等の緊急のことがあった」および「24時間利用可能な緊急通報システムが必要」と回答した者は74.1%であった。地域活動に参加する為に身体的能力が有るか否かの評価を行ない、各々についてきめ細かい適切な対応が必要であることが示唆された。身近に身寄りのない者や健康観が低い者では他者からの支援が受けにくく、独居高齢者のソーシャルサポートの構築及び整備は緊急な課題といえる。本研究課題の初年度にあたる平成12年度の研究経過と実績は以下の通りである。1)住民基本台帳をもとに、O村に在住する65歳以上の全高齢者1,468人(15行政区)を対象として役場の協力を得て、訪問面接法によりADL(Barthel index)、QOL(PGCモラール・スケール)、日常生活行動(老研式活動能力指標)、健康に対する意識調査を行なった。O村は南北27.2km、東西4.2kmと南北に細長いため、村域を北部、中部、南部に分け、回収率が高かった7行政区を選び、716人を解析対象とした。2)調査項目について地区間での比較を行なった結果、ADL、日常生活行動、主観的健康観、外出状況、隣近所との会話、生活の満足度、家族や親戚との交流の満足度などにおいて、地区間で有意な差が認められた。地区診断のためにADL、QOL、日常生活行動を把握することは、高齢者保健福祉政策を進める上で、非常に有効であることが示唆された。3)地域在住高齢者の支援のあり方に関する検討をするために、家族形態からみた分析を試みた。バスを使って1人で外出できない者が単独世帯の23.3%おり、また外出できる能力の如何にかかわらずめったに外出しない者が単独世帯の18.1%いることが明らかになった。4)高齢者のQOLなどの健康状態と関連の高い介護の問題を把握するために、O村役場の協力を得て、介護保険制度の問題点や社会的サポートおよびサービスのあり方について調査を行った。対象者は、要介護認定者243人のうち、介護保険施設入所者80人を除く163人であった。子どもや配偶者が、介護に大きく関わっていることが明らかとなった。また、ADLが低いと身体的にも精神的にも健康レベルが低くなる。隣近所との交流頻度が高い者は、悩み事を相談できる人がいる割合が高かった。社会的サポートおよびサービスの充実が益々必要となることが示唆された。

「緊急通報装置設置がない」と回答した者のうち、「具合が悪くなる等の緊急のことがあった」および「24時間利用可能な緊急通報システムが必要」と回答した者は74.1%であった。地域活動に参加する為に身体的能力が有るか否かの評価を行ない、各々についてきめ細かい適切な対応が必要であることが示唆された。身近に身寄りのない者や健康観が低い者では他者からの支援が受けにくく、独居高齢者のソーシャルサポートの構築及び整備は緊急な課題といえる。
抗エンプリンペプチドによる癌細胞・線維芽細胞間シグナルの阻害を介した癌浸潤の抑制

2)上記のemp#2ペプチドによる阻害活性は、emp#2と腫瘍細胞とのpreincubationにより認められ、emp#2と線維芽細胞とのpreincubationでは認められなかった。この結果より、emp#2による阻害は当初考えられていたcompetitive inhibitionによるdecoy moleculeとしての作用では無く、emmprinの腫瘍細胞膜上でのhomodimerまたはheterodimer(multimer)形成によると考えられた。Polylinkerを用いたdimerization studyでは、emp#2によってemmprin相互のhomodimerizationは抑制されなかったが、heterodimer(multimer)形成阻害の予備実験では阻害を認め、現在確認中である。2)上記のemmprinを発現するES細胞2株とヒト皮膚由来線維芽細胞3株のco-cultureにおいて、潜在型および活性型MMP-2の産生亢進を認め(2.5-5.5倍)、その亢進活性は抗emmprin合成ペプチド(emp#2)によって容量依存的に抑制された。4)実際のヒトES6症例の組織において、emmprinは腫瘍細胞に陽性、腫瘍周囲線維芽細胞に陰性で、MMP-2は腫瘍細胞、腫瘍周囲線維芽細胞ともに陽性であった。また、腫瘍内線維芽細胞は、emmprin,MMP-2ともに陽性であった。
癌・正常組織の発現遺伝子比較による腎細胞癌の診断・治療のための標的分子の検索

(目的)Differential display法を用いて腎細胞癌に特異的,あるいは高発現する遺伝子の単離を試みた。その結果,腎細胞癌に高発現する4個の遺伝子を単離した。得られた遺伝子の一つ,Thymosin beta-10は正常腎組織に比して,腎細胞癌において高発現であることが明らかであったため,抗体を作製し,腎細胞癌のマーカーとしての有用性について検討した。(材料と方法)腎細胞癌,正常腎組織より抽出したmRNAを材料とし,5 ́側20個,3 ́側2個のプライマーを用いたRT-PCRを行い,ポリアクリルアミド電気泳動によりその産物を比較した。発現に差の認められたバンドの遺伝子を抽出し,塩基配列を決定し,既知の遺伝子との相同性をNCBI DNAデータベースにより比較検討した。また同時にNorthern blot法を実施して正常腎組織と腎細胞癌における発現を比較検査した。その結果得られたクローンの一つはThymosin beta-10をコードしており,腎細胞癌に高発現であることが確認された。そこでThymosin beta-10のアミノ酸配列の一部についてペプチドを合成し,これを家兎に免疫し,抗体を得た。得られた抗体をペプチドアフィニティーカラムにて精製し,一部はビオチン化を行い,これら抗体を用いたsandwich ELISA法によるThymosin beta-10の検出を試みた。(結果)Differential display法により単離したクローンのうち,4個はNorthern blot法にて腎細胞癌に強く発現していた。これら4つの遺伝子は既知の遺伝子との相同性を比較したところ,Thymosin beta-10, HLA-DR alpha chain及び残り2つは未知の遺伝子であった。Thymosin beta-10はNorthern blot法において,ヒト正常組織では,脳,肺,小腸,大腸に発現が観察された。同様に腎細胞癌で発現することから,Thymosin beta-10分子の一部についてペプチドを合成し,これを抗原として家兎抗体を得た。ペプチドアフィニティーカラムにて抗体を精製し,一部はビオチン化を行い,これら抗体を用いたsandwich ELISA法により,腎細胞癌,正常腎組織の可溶化産物,腎細胞癌株培養上清を対象として抗原の検出を試みたところ,腎細胞癌組織,腎細胞癌株培養上清から明らかに抗原を検出することが出来た。(目的)腎細胞癌に特異的,あるいは高発現する遺伝子の単離を試み,得られた遺伝子の産物を抗原とする抗体を作製し,腎細胞癌から遊離する抗原の検出の可能性を検討した。(材料と方法)腎細胞癌,正常腎組織のRNAを材料としたRT-PCRを行い,発現に差の認められたバンドの遺伝子の抽出,塩基配列を決定し,既知の遺伝子との相同性を検査した。同時にNorthern blot法を実施して正常腎組織と腎細胞癌における発現を検査した。(結果)腎細胞癌に特異あるいは高発現する遺伝子の検索:腎細胞癌・正常腎組織より抽出したRNAを用いてDifferential display法を行った。その結果,腎細胞癌のRNAを用いたレーンに約100400bpの111個の特異的なバンドが観察された。

これらのバンドを切り出し再増幅した結果,29個が再増幅され,そのうち12個をクローニングする事ができた。得られたクローンの遺伝子配列を決定し,NCBI GenBankの相同性検索ソフトBLASTにて登録遺伝子との相同性を検査した。検査した12個のうち2個はHLA-DR alpha chain(99%),Thymosin beta-10(99%)と相同性が認められた。しかし残りの10クローンは相同性ある遺伝子は認められなかった。ノーザンプロット解析:腎細胞癌組織3例と正常腎組織2例のRNAを対象として,クローニングされた12個の遺伝子の発現についてNorthern blot法により検索した。今回クローニングされたHLA-DR alpha chain,Thymosin beta-10及び,2個の未知の遺伝子では正常腎に比較して腎細胞癌において強い発現が認められた。(目的)Differential display法を用いて腎細胞癌に特異的,あるいは高発現する遺伝子の単離を試みた。その結果,腎細胞癌に高発現する4個の遺伝子を単離した。得られた遺伝子の一つ,Thymosin beta-10は正常腎組織に比して,腎細胞癌において高発現であることが明らかであったため,抗体を作製し,腎細胞癌のマーカーとしての有用性について検討した。(材料と方法)昨年度の研究の結果得られたクローンの一つはThymosin beta-10をコードしており,腎細胞癌に高発現であることが確認された。そこでThymosin beta-10のアミノ酸配列の一部についてペプチドを合成し,これを家兎に免疫し,抗体を得た。得られた抗体をペプチドアフィニティーカラムにて精製し,一部はビオチン化を行い,これら抗体を用いたsandwich ELISA法によるThymosin beta-10の検出を試みた。(結果)ペプチドアフィニティーカラムにて抗体を精製し,一部はビオチン化を行い,これら抗体を用いたsandwich ELISA法により,腎細胞癌,正常腎組織の可溶化産物,腎細胞癌株培養上清を対象として抗原の検出を試みたところ,腎細胞癌組織,腎細胞癌株培養上清から明らかに抗原を検出することが出来た。この結果、Differential display法は異なった遺伝子発現の検出に非常に有効な方法であると思われた。Thymosin beta-10は腎細胞癌に高発現しており,腎細胞癌のマーカーとして有用であることが示唆された。
Six-Eya-Dach遺伝子ネットワークによる器官形成

ホメオボックス遺伝子Six、その転写コアクチベーターEya、及びEyaとの共同作用因子Dachは互いの相互作用と遺伝子発現のフィードバックループを介して骨格筋、感覚器、腎臓などの器官形成を司る。本研究では、Six遺伝子欠損マウスの解析とSixタンパク質の標的遺伝子の同定を通じて、器官形成にいたる分子メカニズムを明確にする。本年度はSix1遺伝子破壊マウスでの内耳の異常形成機序、six1,Six4およびSix5の標的遺伝子同定を中心に研究を進めた。(1)six1遺伝子欠損ホモマウスは、内耳、鼻、胸腺、骨格筋および腎臓の形成不全がみられ、生直後に死亡する。耳胞での発生制御遺伝子群の発現を精査した。耳胞腹側の遺伝子発現が消失、背側の遺伝子発現領域が拡大しており、Six1の欠損が耳胞のパターン形成に重大な影響を与えたことを明確にした。(2)後腎間葉細胞を用いてSix1およびSix4タンパク質の標的遺伝子候補を同定した。Six1では活性化されるがSix4では活性化が弱い遺伝子、Six1では弱く抑制されるが、Six4では強く抑制される遺伝子、両者で同様に活性化される遺伝子がそれぞれ見つかった。標的遺伝子候補の中に、その欠損が腎臓や耳の形成異常につながることが知られた遺伝子も含まれていた。(3)VP16-Six5 (野生型)およびVP16-Six5W241R (変異型)の組換えアデノウイルスを、ヒト顆粒膜細胞株KGNに感染させ、マイクロアレーに対する競合ハイプリダイゼーションを行い、野生型と変異型とで2倍以上発現レベルが異なる遺伝子を標的候補として同定した。アレイ上にスポットされた12,814遺伝子の内の2.4%、310遺伝子が標的候補として同定できた。不妊症や遺伝子欠損マウスの表現型から卵胞の形成や機能に関与することが既に知られており、性腺機能低下症との関連が強く示唆される遺伝子が標的遺伝子として同定された。Six1遺伝子欠損ホモマウスは生直後に死亡し、内耳、鼻、腎臓、胸腺の形成が全くないか、著しく形成が損なわれている。内耳においてはE9.5-E10.5の耳胞形成まではほぼ正常だが、E12.5以降、内耳の大部分の構造が形成されなくなる。また、聴神経節の形成は全く見られない。一方、嗅上皮の形成はE11.5の時期まではほぼ正常であるが、それ以降の嗅上皮の形成や成熟が阻害される。また、腎形成においては、尿管芽からのシグナルによる間葉細胞の密集がE11.5の時期から障害されており、腎臓の形成不全に至る。昨年度開発した、組み換えアデノウイルスを、筋芽細胞C2C12およびレンズ上皮細胞SR01/04に感染させ、標的遺伝子候補を同定した。C2C12では、myogeninやミオシン、トロポニン、アセチルコリン受容体等の骨格筋特異的な遺伝子が7/16とほぼ半数を占め、筋硬直や筋形成不全などのDM1の病態との関連が示唆された。また、レンズ上皮細胞においては、イオンチャンネルイオンチャンネル関連遺伝子(10.8%)、トランスポーター関連(5.5%)、転写因子転写共役因子関連(5.7%)、接着分子と細胞外其質(6.4%)とイオンチャンネル関連遺伝子が比較的高い頻度で同定された。さらに、TGFβ2、Connexin43、Kynurenine hydroxylase等、白内障との因果関係が直接的に証明された遺伝子も候補として同定された。固相化クロマチンを用いた実験において、Dach1タンパク質が、GAL4-Eya3タンパク質の存否にかかわらず、クロマチンおよび裸のDNAにも結合することを見いだした。クロマチンに対する結合の方がより安定であった。また、Dach1のDD1ドメインがDNA結合能を担うことが明らかとなった。(3)VP16-Six5 (野生型)

およびVP16-Six5W241R (変異型)の組換えアデノウイルスを、ヒト顆粒膜細胞株KGNに感染させ、マイクロアレーに対する競合ハイプリダイゼーションを行い、野生型と変異型とで2倍以上発現レベルが異なる遺伝子を標的候補として同定した。アレイ上にスポットされた12,814遺伝子の内の2.4%、310遺伝子が標的候補として同定できた。不妊症や遺伝子欠損マウスの表現型から卵胞の形成や機能に関与することが既に知られており、性腺機能低下症との関連が強く示唆される遺伝子が標的遺伝子として同定された。
種々の脂肪酸摂取および直接投与が心血管機能に及ぼす効果の検討

<1>パルミトオレイン酸(POA)の2週間の経口投与は、糖尿病モデルマウス(KKA-y)のインスリン抵抗性を改善し、血糖値を低下させた。また、POA投与により代償的にPPAR-δによる弛緩の増強が引き起こされた可能性がある。<2>エイコサペンタエン酸(EPA)は濃度依存的に、TNF-αによって増加したヒト大動脈血管内皮細胞株のVCAM-1およびICAM-1タンパク質発現量を抑制した。低酸素環境利用における魚油製剤服用により、持久力の改善効果を下げることなくHt値上昇による心血管系への負担を減少できると考えられた。平成26年度は、糖尿病性血管内皮機能障害に対するEPA-Eの有効性を明らかにすることを目的として以下の検討を行った。【方法】1.実験動物2型糖尿病モデルマウス(KKAy雄性)に通常食餌を4週間・高脂肪食(HF食)を8週間負荷した後ランダムに2群に分け、HF食(KKAy-HF群)及びHF+EPA-E食(KKAy-HF+EPA-E群)を4週間負荷した。また、対照群として16週間通常食を負荷したC57Bl/6Jマウスを用いた。EPA-ester(EPA-E)の投与量は130mg/dayとした。平成27年度は、n-3系脂肪酸、特にエイコサペンタエン酸(EPA)のin vivoにおける作用を検討した。(検討1)ラットにおけるEPAまたはBCAA摂取による運動パフォーマンスに対する影響についての検討:(方法)5週齢雄性Wistarラットを4群に分け,走行トレーニングを行わないRest群、Training群、EPA+Training群、BCAA混合物+Training群とし、トレーニング期間は4週間とした。(結論)本研究においては、持久力は各群で有意差を認めなかった。理由として以下の2点があげられる。1)1日の総運動量が少なくBCAAによる筋損傷回復力の効果が見られなかった。2)EPAの投与期間が短く、赤血球変形能向上作用を介した持久力向上効果が見られなかった。(検討2)男子駅伝部選手における魚油摂取による赤血球および血管内皮機能に及ぼす影響の検討:被験者;城西大学男子駅伝部の1年生12人を対象とした。ランダムに選ばれた約2分の1の対象者は、採血検査の翌日から魚油製剤20粒/日(EPA1.6g/日)を4週間服用した。(結果)1.血中EPA濃度研究の前後で血中EPA濃度はEPA非摂取群で有意差では認められず、EPA摂取群では有意に上昇していることが認められた。2,ヘマトクリット(Ht)値研究の前後でヘマトクリット値はEPA非摂取群、EPA摂取群ともに有意差は認められなかった。3.血管内皮機能研究の前後で血管内皮機能はEPA非摂取群では有意に上昇していたが、EPA摂取群では有意差認められなかった。(考察)EPA摂取により血管内皮における基礎レベルの一酸化窒素(NO)産生が増加していたためFMDによる血管拡張反応が生じにくかった可能性も否定できないが、健常者(駅伝選手)においては、4週間のEPA摂取で血管内皮機能の向上の効果はないことが示唆された。当初の研究目的:種々の脂肪酸摂取および直接投与が心血管機能に及ぼす効果を検討する。特に、n-3系多価不飽和脂肪酸(n-3 PUFA)、一価不飽和脂肪酸(パルミトオレイン酸;C16:1およびオレイン酸;C18:1)、などの摂取および直接投与が血管機能に及ぼす効果を血管内皮および血管平滑筋の両面から検討する。また、心筋の酸素消費と運動量の関係(酸素消費効率)についても検討する。これらは、2型糖尿病・肥満モデル動物を用いて、ex vivoおよびin vitroにおける実験系を利用して検討する。上記の津署の予定に対して、心筋の酸素消費と運動量の関係(酸素消費効率)については、予定を変更し、一部in vivoの検討を行うこととし、平成27年度にこれを実施した。平成28年度は、ヒト大動脈血管内皮細胞株を使用して、各種脂肪酸の影響を検討する予定としており、総合的には、当該研究がおおむね順調に進展していると判断できる。平成28年度は、n-3系脂肪酸、特にエイコサペンタエン酸(EPA)の作用について、細胞レベルの実験および人対象の研究を実施し、それぞれについて以下の結果を得た。(1)ヒト大動脈血管内皮細胞株の細胞接着因子産生に及ぼすn-3系多価不飽和脂肪酸の影響についての検討:この結果、TNF-αは濃度依存的に、血管内皮細胞のVCAM-1及びICAM-1の発現を増加させること、200μMのEPAは、TNF-αにより増加したVCAM-1およびICAM-1の産生および遺伝子発現を有意に抑制する事が示された。(2)男子大学駅伝選手の常圧下低酸素環境を利用したトレーニングにおける魚油製剤摂取の効果:12名の男子大学駅伝選手を6めいずつ2群に分けた。一方は、3週間の低酸素環境利用(標高2500m程度の酸素濃度に調整された低酸素テント内で夜間睡眠時の8時間を過ごす)のみ(非魚油群)、他方は、低酸素環境利用開始前4週間から魚油製剤(EPAおよびDHA<ドコサヘキサエン酸>合計で2.37g/日)を朝夕食後2回に分けて服用し、3週間の低酸素環境利用中も服用を継続した(魚油群)。

非魚油群では、低酸素環境利用前後で、Ht値は、44.6±0.79%から47.0±1.01%へ、Hb値は、15.0±0.30g/dLから15.8±0.31g/dLへと有意に上昇した。一方、魚油群は低酸素環境利用前後でこれらの値に有意差を認めなかった。一見、魚油群では酸素運搬能力が上がらないように考えられたが、驚くべきことにランニングテストによる血中乳酸値から判断した持久力においては、有意差はないものの魚油群が非魚油群よりも上昇度が高かった。以上より、低酸素環境利用時に魚油製剤を服用することで、低酸素環境利用によるデメリット、つまりHt上昇に伴う血液粘度の上昇による心血管系への負荷を軽減しながら持久力の向上に寄与できる可能性が示された。<1>パルミトオレイン酸(POA)の2週間の経口投与は、糖尿病モデルマウス(KKA-y)のインスリン抵抗性を改善し、血糖値を低下させた。また、POA投与により代償的にPPAR-δによる弛緩の増強が引き起こされた可能性がある。<2>エイコサペンタエン酸(EPA)は濃度依存的に、TNF-αによって増加したヒト大動脈血管内皮細胞株のVCAM-1およびICAM-1タンパク質発現量を抑制した。低酸素環境利用における魚油製剤服用により、持久力の改善効果を下げることなくHt値上昇による心血管系への負担を減少できると考えられた。平成26年度は、EPA、DHA、パルミトオレイン酸、オレイン酸などの脂肪酸摂取による血管弛緩反応を検討する予定であった。現在、パルミトオレイン酸についてもほぼ検討は終了している。よって平成26年度の研究推進常用は、ほぼ予定通りであると判断される。最終年度(平成28年度)は、主としてヒト大動脈血管内皮細胞株を用いて、各種脂肪酸の作用について検討する予定である。この血管内皮細胞株において、TNF-αが濃度依存的に細胞接着因子(VCAM-1およびICAM-1)のたんぱく質レベルでの産生を増加させること、また、TNF-α5 ng/mLでは細胞傷害作用を認めないことを当研究室で確認済みである。今後、TNF-αによるVCAM-1およびICAM-1のたんぱく質産生刺激作用に対して、種々の脂肪酸(EPA,DHA,オレイン酸等)が及ぼす影響を検討する。また、n-3系脂肪酸が、TNF-αによる細胞接着因子の産生抑制作用を示す場合には、その機序について、細胞内シグナル伝達の観点から検討する。生活習慣病各種脂肪酸摂取だけでなく、脂肪酸の血管反応に対する直接作用も検討するために、胸部大動脈を取り出してマグヌス装置内で薬理学的検討も進めた(ex vivoによる検討)。この結果、EPA,DHAは比較的短時間で血管反応に影響を及ぼすことが判明した。このことから、短時間でのEPA、DHAの作用は、血管平滑筋より血管内皮に対する作用であることが予想される。このため、今後血管内皮細胞を用いたin vitroでの実験研究を追加する予定である。また、EPAのヒトの血管機能への影響も検討する目的で、男子駅伝部にも協力を依頼し、EPA服用前後での血管内皮機能をFMD検査により比較検討する予定である。平成27年度は前年度からの繰越金額が多かった。また前半は主として、in vivoにおける検討を実施したため研究費を使用するペースが遅かった。後半より、ヒト大動脈血管内皮細胞株を用いた検討を開始し、種々の試薬およびVCAM-1、ICAM-1等の測定キットを使用した。
小型トカマクを用いたディスラプション時のプラズマ内部構造ダイナミクスの解明

小型トカマクHYBTOK-IIを用いてディスラプション発生時のプラズマ内部構造ダイナミクスのプローブによる直接計測を行った。磁場と静電信号の同時計測を行ったところ、電流消滅の前に電子温度に磁場揺動と相関の強い揺動が観測された。この揺動はm/n=3/2のモード構造の回転に起因することが分かった。HYBTOK-IIでのディスラプションの発生原因は、m/n=3/2のテアリングモードとm/n=1/1の内部キンクモードの相互作用による磁力線の再結合と推測した。ディスラプション発生直前において、中心部のプラズマ電流と粒子の吐き出しを観測した。プラズマ電流の吐き出しにより内部インダクタンスが減少し、フープカの減少によって、プラズマのトーラス内側への移動が観測されたと考えられる。その移動に伴い、プラズマー壁相互作用の増加も観測され、プラズマ断面積と電子温度の減少によってプラズマ電流減衰が開始したと考えている。以上の結果をJornal of Nuclear Materials誌とNuclear Fusion誌にまとめた。国際熱核融合実験炉ITERでは電流減衰時間のデータベースが構築されており、プラズマをコイルと抵抗で表したときの時定数L/Rを電流減衰時間と見なし、プラズマ断面積で規格化した値が用いられている。このモデルでは電子温度が重要なパラメータとなるが、大型装置でのプラズマ電流減衰中の電子温度の計測は困難であるため、実験的なモデルの妥当性の検証はない。HYBTOK-IIでは電流減衰初期段階において電子温度もプラズマインダクタンスも実験的な評価ができるので、モデルの実験的な検証を行った。その結果、定性的なモデルの有効性が確認された。一方、定量的な評価ではモデルの予測値と実験値の絶対値が異なる結果となった。以上の結果は、Plasma and Fusion Research誌でまとめている。