hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過活動膀胱、間質性膀胱炎に対する低反応レベルレーザー照射療法の有用性に関する検討

高齢者社会において今後増加しうる過活動膀胱(尿意切迫感、頻尿、尿失禁)対策、また難治性の間質性膀胱炎(膀胱痛)対策として、従来法とは作用機序の異なる新しい治療法の開発が急務である。我々はこれまで、腰・仙髄神経根への低反応レベルのレーザー照射が、過活動膀胱または間質性膀胱炎の機序のひとつである膀胱感覚の異常を是正し、過活動膀胱および間質性膀胱炎を特異的かつ安全に改善しうる可能性を、各モデル動物を用いた基礎実験で示しえた。同時にNIRS(近赤外線分光法)を用いた過活動膀胱および間質性膀胱炎の中枢神経レベルでの病態または異常反応を非侵襲的かつ簡便に評価しうる方法を見出した。今回、ヒトへの臨床応用を試み、腰・仙髄神経根への経皮的低反応レベルレーザー照射が過活動膀胱や間質性膀胱炎の安全かつ新しい治療法となるかについて、従来の排尿機能検査に加え、NIRSを用いた新規手法によって、機能および病態の両側面から検討を行っている。初年度は、これまでの基礎研究の結果と従来の疼痛に対する低反応レベルレーザー療法の知見をもとに、病院内の倫理/治験審査委員会の承認を得た上で、研究の目的に対して理解・同意の得られた(健常ボランティア、)過活動膀胱患者、間質性膀胱炎患者を対象に、両側仙骨孔(仙髄神経根)への経皮的低反応レベルレーザー照射療法の安全性と有効性、効果の持続性、さらには照射条件の探索的検討を、自主臨床研究の形式で行う予定であった。しかし震災などの影響によるレーザー照射器の準備、確保に手間取り、現在までに、プレリミナリーな検討しか行うことができなかった。ただしプレリミナリーな検討を行った2症例では、ヒトでも、仙骨部への単回照射により、蓄尿症状の改善を認めるという結果が得られている。このことは今後の研究結果に期待の持てる結果と考えている。高齢者社会において今後増加しうる過活動膀胱対策、また難治性の間質性膀胱炎対策として、従来法とは作用機序の異なる新しい治療法の開発が急務である。今回、ヒトへの臨床応用を試み、腰・仙髄神経根への経皮的低反応レベルレーザー照射が過活動膀胱や間質性膀胱炎の安全かつ新しい治療法となるかについて、従来の排尿機能検査に加え、新規手法によって、機能および病態の両側面から検討を行っている。今年度も、これまでの基礎研究の結果と従来の疼痛に対する低反応レベルレーザー療法の知見をもとに、病院内の倫理/治験審査委員会の承認を得た上で、研究の目的に対して理解・同意の得られた過活動膀胱患者、間質性膀胱炎患者を対象に、両側仙骨孔(仙髄神経根)への経皮的低反応レベルレーザー照射療法の安全性と有効性、効果の持続性、さらには照射条件の探索的検討を、自主臨床研究の形式で行った。前年度までの反省を踏まえて、対象条件を変更し、エントリー数を若干増やすことができた。エントリーできた数例における、単回照射前後での排尿機能検査上での変化を観察した結果では、基礎研究の結果と同様、照射後に、蓄尿時の膀胱容量の増大および排尿筋過活動時の最大排尿筋圧の抑制を認めるとともに、排出機能には影響をきたさないことが確認できた。また複数回の照射前後においては、複数回照射の条件を若干変更したこともあり、これまでと比較し、良い成績が得られた症例が多く、また持ち越し効果もあることが確認できた。しかし未だ症例数が少ないため、研究期間終了後も研究を継続していく予定である。
実写映像を援用した災害時住民避難シミュレーションシステムの構築

本研究では,MMSを使用して,災害時における住民の避難行動をシミュレートする.MMSは,GPSアンテナ,全周カメラ,加速度計を自動車などの移動体に搭載し,連続撮像された画像が地理情報に同期して位置とともに表示される.DIGはリスクコミュニケーション手法の1つとして知られている.参加者は,地図を囲み,避難経路や潜在する災害情報について話し合う.本研究では,MMSで撮影された映像と地図を用いた新たな手法を提案した.地図と映像の組み合わせは,ハザードを検出するのに役立ち,さらに検出されたハザードは,地図だけでなく映像にも示すことができる.本システムの有効性は,DIGの実践を通して示した.現状の避難行動シミュレーションシステムにおいて利便性を重視し,5001000名程度の規模の避難であれば,マイクロソフトExcelで実施できるように改良することができた.その際,道路や建物などの解析に必要な基礎データは電子住宅地図から自動的に作成する手法を用いた.また,避難経路や避難者の配置はExcel上で簡単に設定できるように工夫した.避難シミュレーションの結果として,それぞれの避難者の行動の軌跡がセルの行番号と列番号の時系列で記録される.一方, MMS(モバイルマッピングシステム)で撮影された映像はそのフレームごとに撮影場所の緯度・経度と関連付けされている.これと避難シミュレーションの結果をリンクさせるために,避難行動の軌跡を列番号・行番号から経度・緯度に変換する.その際,有限要素解析において用いられる形状関数の考え方を応用した.避難経路沿いに介在する危険箇所とその内容については,地図だけで特定することは地元の住民であっても難しい.一般にDIG(災害図上訓練)で行われるようなワークショップにおいて,数値地図と撮影された避難経路の映像を同時に見ながら特定された危険箇所とその内容がシステムに取り込めるような機能を付加するために必要な基礎的システムを構築した.これを発展させることで,住民らによって付加されたオリジナルの災害情報入りの避難シミュレーションが可能となり,避難行動のようすを表す地図と映像上に,危険箇所とその内容が随時表示される.これらと平行して,避難シミュレーションの結果をVR(バーチャルリアリティー)空間で表現する研究も開始した.MMSで得られた映像を用いて建物などをCG(コンピュータグラフィクス)でモデル化し,これをVR空間に配置して,避難シミュレーションの結果と連動してアバターに避難行動をとらせるものである.昨年度、モバイルマッピングシステムで撮影した動画映像のDIG(災害図上訓練)への活用を提案した。地図に加え映像を用いることで、災害情報の特定がしやすくなり、また、特定した災害情報を映像上に文字情報として表示できるため、危険箇所などを記憶に留めやすくする効果が期待できる。しかし、そのような文字情報をテロップにより表示する方法がとられているため、その情報が映像の中のどの部分に相当するのかなど、必ずしもわかりやすい表現ではなかった。また、文字情報の表示開始と終了のタイミングは、映像のフレーム番号を指定して行っていたため、やや煩雑であった。本年度は、このような短所を改善するために、災害情報に関して予めメッセージボードを作成しておき、映像の中に適宜配置することができるよう、システムを改良した。これと並行して、今年度は洪水や津波による浸水の状況を実写映像上で表現する方法を提示した。津波のハザードマップは従来から対象の沿岸地域に対して作成され、住民に配布されているが、現状のハザードマップだけで、危険性は必ずしも十分に伝えられていない。洪水や津波のハザードマップは一般に、浸水深などが二次元の地図上に等深線や色別の網掛けなどで表現されているが、最も効果があるのは普段見慣れた建物などが実際に浸水したときの様子を見ることであり、そのような疑似体験による直感的な理解が、洪水や津波の危険性に対する意識の明確化に役立つと考えられる。本研究では、モバイルマッピングシステムによって撮影した映像から、比較的簡単に建物や道路等をCG化し、浸水の様子が表現できるシミュレータについて、その基本的なシステムを構築した。申請書類において、平成27年度の計画としていた「実写映像および電子地図を利用した災害図上訓練の機能付加」を挙げており、特定した災害情報を、実写映像に直接CGとして作成したメッセージボードを写し込む形式で実現した。従来の災害図上訓練では、直接地図上に書き込んだり、付箋など貼り付けることでしか災害情報を共有できなかったが、開発したシステムでは映像を用いることができるため、災害情報をより強くかつ長く記憶に留めることにも役立つと考えられる。さらに当初計画にはなかったが、モバイルマッピングシステムを利用した洪水や津波による浸水シミュレータの開発にも着手することができ、浸水も考慮した避難シミュレータの実現にも貢献するものと期待できる。しかし、今年度中に着手する予定であった利用者による評価が遅れており、今後実施予定である。以上のことから、区分(2)を選択した。地震発生の際、大規模な火災を伴うことが想定される。地震火災は同時多発的に特殊な状況下で発生するため、通常起こる火災時のように効率的な消火作業が行われることは期待できない。したがって、地域の耐火安全性を検討しておくことは重要であり、火災を想定した避難経路設定や発災時の避難行動の予測が必要となる。そこで、本年度は、延焼解析に基づいて、一棟ごとの地震火災リスク評価を行う手法を開発し、避難経路の選択の意思決定などを支援できるようにした。また、研究助成期間の最終年度であり、本研究でこれまでに構築したシステムの評価を行った。評価は、DIG(災害図上訓練)の実践を通して行うこととし、従来の地図を囲んで行うワークショップと実写映像を援用した方法を比較することで効果を検証するとともに、改善点を抽出した。

1回目は平成28年7月20日に高等専門学校5年生を対象とし、2回目は平成28年11月5日に中学13年生を対象とした。実践後のアンケート調査の結果、高等専門学校の学生と中学生で、同様の傾向が見られた。どの設問においても、映像を利用する効果が認められ、開発したシステムの有効性を検証することができた。一方、ワークショップを通じて得られた災害関連情報の内容を参加者に定着させるための工夫が必要であることがわかった。今後、避難を疑似体験するのみならず、思考のプロセスを経験することができるコンテンツの開発が課題となる。助成期間中に、本研究の目的は、概ね計画通りに達成することができた。また、研究の評価を行ったことで新たな課題を浮き彫りにすることができ、この分野の発展に貢献できたと考えられる。本研究では,MMSを使用して,災害時における住民の避難行動をシミュレートする.MMSは,GPSアンテナ,全周カメラ,加速度計を自動車などの移動体に搭載し,連続撮像された画像が地理情報に同期して位置とともに表示される.DIGはリスクコミュニケーション手法の1つとして知られている.参加者は,地図を囲み,避難経路や潜在する災害情報について話し合う.本研究では,MMSで撮影された映像と地図を用いた新たな手法を提案した.地図と映像の組み合わせは,ハザードを検出するのに役立ち,さらに検出されたハザードは,地図だけでなく映像にも示すことができる.本システムの有効性は,DIGの実践を通して示した.申請書類において,平成26年度の計画としていた1)これまでに開発した避難行動シミュレーションシステムの改善2)モバイルマッピングで撮影された映像と避難シミュレーションのシステム統合を挙げており,1)について,従来の避難行動シミュレーションシステムにおいて利便性を重視し,5001000名程度の規模の避難であれば,マイクロソフトExcelで実施できるように改良することができた.また,2)についても,基本的システムを構築することができた.以上のことから,区分(2)を選択した.平成28年度は最終年度であり、以下のように研究を進める予定である。1)ゲーム性を取り入れた避難シミュレーションへの展開避難訓練や災害図上訓練は、災害時の被害軽減のために実施され極めて重要であるが、参加者は多くない。現行の訓練では、特定のシナリオの下で、参加者が同じ場所と時間で行うものであり、マンネリ傾向は否めない。一方、PCやスマートホンを利用すれば、さまざまなシナリオの下に災害対応の訓練や学習が行える。最終年度は、これまでの研究成果をベースとして、地元をバーチャルな都市空間として作成し、そこにゲーム性を取り入れた避難シミュレーションや災害図上訓練ができるものへの展開を模索する。これは、訓練への参加者の裾野を拡大することにつながると期待できる。
情報科学的アプローチによるタンパク質間のソフトな相互作用の解析法及び予測法の開発

[1]evolutionary trace法の新たな定量化手法の開発と既存定量化手法との比較:aquaporinとCIC chloride ion channelは、いずれも膜タンパク質で、N末ドメインC末ドメインがタンデムに重複しているが、二つのドメインの膜に対する配向は逆転している。二つのドメインのマルチプル・アラインメントを構築し、各サイトの差異を定量的に評価し、統計的に有意に大きな差異を有するサイトを選択し、二つのドメインで異なる選択圧が作用しているサイトを検出する方法を開発した。その結果、選択されたサイトはチャンネル部分に統計的に有意に集中していることが明らかとなった。また、開発手法を修飾すると、positive-inside ruleに関連する残基も検出できた。[2]肺サーファクタントタンパク質Cの分子進化的解析:肺サーファクタント蛋白質Cはサーファクタントの表面活性作用をいる。今回、肺サーファクタント蛋白質Cの進化的起源に関して、分子系統解析を行った。[3]Class A GPCR複合体のインターフェイス予測法の開発:GPCRは複合体を形成することが知られているが、その会合様式はGPCRによって異なっている。そこで、立体構造既知のロドプシンをメンバーとして含むClass A GPCRについて、そのインターフェイスを予測する方法を開発した。まず、注目するサブファミリーについてのアラインメントを構築し、保存残基を同定する。次に、ロドプシンの立体構造の構成残基を、主成分分析を利用して2次元空間に射影した。射影残基中、GPCRの表面を構成する残基のみに注目し、2次元空間中で保存残基が有意に集中する領域を検出するという形でインターフェイスを予測する方法を開発した。本手法は、高い予測精度を示した。
ヒト歯周組織由来細胞の化学走化性について

歯肉結合組織は歯周外科処置後の歯根面に最も広い範囲で接している。ヒト歯肉結合組織中を自由に移動する細胞の中で一番多く存在するのはヒト歯肉由来線維芽細胞(HGF)である。HGFの培養上清(HGF-CM)を採取し、歯周組織再生にとって最も重要と考えられているヒト歯根膜由来線維芽細胞(HPLF)や、他の歯周組織由来細胞であるヒト歯肉由来線維芽細胞(HGF)、ヒト歯槽骨由来細胞(HABC)、ヒト歯肉由来上皮細胞(HGE)の化学走化性について検索し、化学走化物質の存在を明らかにした。1.HPLFとHGFにコントロールであるMCDB-107と比較し、高い走化活性物質の存在が認められた。また、チェッカーボード分析の結果では、上室と下室の濃度差が175ng/m1以上の組み合わせて他の濃度の組み合わせと比較し、有意に高い(p<0.05)走化活性が認めれたことより、HGF-CM中には化学走化活性物質の存在が示唆された。しかし、random migrationやchemokineticmigrationの活性は認められなかった。2.HABCに対しHGF-CMの100%,50%においてMCDB-107と比較し、統計学的に有意に高い化学走化活性を示した。3.HGたに対しHGF-CMの100%,50%においてMCDB-107と比較し、統計学的に有意に高い化学走化活性を示した。これらの結果は、外科処置後の根面に多数存在するHGFにより産生される物質が、歯周組織再生にとって重要なHPLFを創傷治癒の場へ遊走させることとHGF自身をも遊走させる可能性を示唆するものである。歯周組織再生にとって最も重要と考えられているヒト歯根膜由来線維芽細胞の培養上清(HPLF-CM)中に、HPLFの接着、伸展を増強させる因子の存在を明らかにしてきた。本研究においては、外科処置後の歯根面に最も広い範囲で接している歯肉結合組織に注目し、ヒト歯肉粘膜固有層中に多く存在するヒト歯肉由来線維芽細胞の培養上清(HGF-CM)を採取し、ヒト歯周組織由来細胞である、ヒト歯肉由来線維芽細胞(HGF)、ヒト歯根膜由来線維芽細胞(HPLF)の化学走化性につてい検索し、化学走化性物質の存在を明らかにした。2.HPLFに対するchecker board analysis法の結果、上室と下室のHGF-CMの濃度差が175ng/ml以上であるとnegative controlと比較し、有意に高い化学走化性を示した。3.HPLFに対しrandom migration, chemokinesisのランダム運動の活性は認められなかった。4.HGFに対しpositive controlであるHPLF-CM(100%)と同程度の強い化学走化活性が認められた。これらのin vitroでの結果は、歯周外科処置後に歯根面への結合組織性の付着を得るために重要と考えられる物質を、歯周組織の再生にとって欠かすことのできないヒト歯肉組織由来線維芽細胞が産生することを示唆するものである。歯周外科処置後の歯根面に最も広い範囲で接している歯肉結合組織に注目し、ヒト歯肉粘膜固有層中に多く存在するヒト歯肉由来線維芽細胞の培養上清(HGF-CM)を採取し、歯周組織再生にとって最も重要と考えられているヒト歯根膜由来線維芽細胞(HPLF)の化学走化性を増強させる因子の存在を明らかにしてきた。本年度はHGF-CMに対するヒト歯肉由来線維芽細胞(HGF)、ヒト歯槽骨由来細胞(HABC)、ヒト歯肉由来上皮細胞(HGE)の化学走化性について検索、化学走化性物質の存在を明らかにした。

2.HGFに対するchecker board analysis法の結果、上室と下室のHGF-CMの濃度差が175ng/ml以上であるとnegative controlと比較し、有意に高い化学走化性を示した。3.HGFに対しrandom migration,chemokinesisのランダム運動の活性は認められなかった。4.HABCに対しpositive controlであるHPLF-CM(100%)と同程度の強い化学走化活性が認められた。5.HGEに対しpositive controlであるHPLF-CM(100%)と同程度の強い化学走化活性が認められた。これらのin vitroでの結果は、歯周外科処置後に歯根面への結合組織性の付着を得るために重要と考えられる物質を、歯周素基の再生にとって欠かすことのできないヒト歯肉組織由来線維芽細胞が産生することを示唆するものである。
新規な高分子化8-キノリノール誘導体の開発と金属イオンの分離特性に関する研究

8-キノリノールをポリスチレン樹脂(マクロレティキュラー(MR)型、スチレン-ジビニルベンゼン(10%))に-CH_2-NH-CH_2-結合で導入したPoly[N-(8-hydroxy-5-quinolylmethyl)-4-aminomethylstyrene](PQAS)樹脂を合成し、銅(II)などの種々の金属イオンの吸着特性及び銅(II)の他の金属イオンからの分離をバッチ法及びカラム法で検討した。銅(II)はPQAS樹脂に1:1錯体として吸着され、pH2.0での吸着容量は0.27mmol/g-樹脂である。pH24においては、吸着速度は陰イオンによって異なり、NO_3^-<Cl^-<SO_4^<2->の順に増大する。吸着速度が陰イオンの種類によって異なるのは、陰イオンの存在によって樹脂細孔内の疎水性が変化したことによると考えられる。pH2.0(H_2SO_4)では銅(II)(2x10^<-3>mol)は選択的に100%吸着され、マンガン(II)、コバルト(II)、ニッケル(II)、亜鉛(II)などの金属イオンから分離できる。さらに、カラム法による微量(10^<-8>Mオーダー)の銅(II)イオンの濃縮分離について検討した。PQAS樹脂カラムに吸着された銅(II)イオンは少量の1.5MH_2SO_4により容易に溶離され100倍程度に濃縮される。本法を原子吸光光度法による水道水中の微量銅(II)の濃縮分離定量に応用したところ満足すべき結果が得られた。PQAS樹脂の架橋度を変化させることにより銅(II)イオンの吸着速度をコントロールすることが期待され今後の課題である。
早発初潮の社会的因果統合モデルの構築：ウィメンズヘルスの提言に向けた日英比較研究

本研究は、女性のリプロダクティブヘルスの「健康の社会的決定要因」とそのメカニズムを日本と英国の大規模調査のデータを用いて検討し、生物学的・社会的性である女性の健康を推進する方策を、日英比較を通して検証することを目的としている。研究初年度である2018年度は、26カ国の大規模国際共同研究World Mental HealthSurveyの日本調査(WMHJセカンド)のデータを用いて、WMHJセカンドのデータを用いて、早発初潮と幼少期の社会経済的状況(貧困や親の低学歴)、それらと関係の深い養育環境(親の離婚・再婚、親からの虐待)との関連を解析し、日本における早発初潮の先行要因を検討した。20歳から75歳までの女性のデータ(1,171名)を用いて分析した。初潮の年齢は若年化しており、早期初潮も若年層(20-30歳代)に多かった。ロジスティック回帰分析(年齢で調整)を用いて関連要因を分析したところ、11歳以前に初潮を迎えた早期初潮のグループでは、幼少期の性的虐待経験が有意に多いことが明らかになった。しかし、子ども時代の貧困や親との離別などの幼少期の困難な家庭環境や、学歴や10代の妊娠、早期の就労等の若年期の社会経済的要因は、早期初潮と統計的に有意な関連を有していなかった。これらのことから、日本において早期に初潮を迎えている群では、性的虐待を体験したものが多いことがわかった。その他の社会経済的要因とは統計的に有意な関連を見出せなかった理由としては、サンプルサイズの小ささや、対象者の年齢幅の大きさによる関連性の減弱などが考えられた。計画どおりWMHJセカンドのデータを分析し、女性のリプロダクティブヘルス(初潮のタイミング)に関連する子ども時代の要因(家族関係要因や社会経済要因)について検討することができた。データ分析の結果はこれから論文化するため、文献レビューの作業を追加して行う必要がある。そのため「おおむね順調に進展している」とした。2019年度は、WMHJセカンドのデータを用いて、早発初潮と精神保健(抑うつ、アルコール・薬物乱用/依存、自殺、主観的健康など)との関連、これらの関連に社会経済的要因(早期の妊娠、低学歴、不安定な就労、貧困)が及ぼす媒介効果について解析する。研究成果を論文化し、英文誌に投稿することを目指す。情報収集のための学会参加に交通費が掛からなかった。また、文献レビューに遅れがあり、資料整理等のための人件費が少なかった。このため、次年度への持越し金が生じた。一方、所属機関の異動があり、必要な物品の購入に費用を当てたため、物品費は予算を上回った。
超並列技術をML系高信頼言語SML#に統合した超並列関数型言語の実現と最適化

本研究の目的は、マルチコアプロセッサにスケールする超並列技術を、研究代表者等によって開発された高信頼関数型言語SML#に統合し、大規模分散計算や超並列計算をサポートする関数型言語を実現することである。この実現のため、(1)高水準言語処理系とOSライブラリとの直接連携による高水準超並列言語の実現と最適化、(2)方程式集合の並列変換を基礎とする大規模分散データ並列言語機能の設計と実現、(3)データベース問い合わせ言語との統合を基礎とする超並列入出力処理方式の研究、さらに、(4)以上の成果を統合した超並列SML#言語の実現を目指した研究を実施する計画である。本年度は、主に(1)と(2)の項目の基盤となる研究を行い以下の成果を上げた。(i)軽量超並列スレッドライブラリMassiveThreadsをSML#実行時処理系に結合し、関数型言語からシステムの軽量スレッドを直接使用可能なプロトタイプ言語の実現、(ii)並行ゴミ集め方式に新たに「allocator」の概念を導入し、軽量超並列スレッドをサポートする並行ゴミ集め方式を開発しそのプロトタイプを実装、(iii)等式集合の並行変換による並列処理を行うforeach構文の型理論を構築し軽量超並列スレッドを用いた実装方式を開発、(iv)以上の複雑な並列処理機能を含む関数型言語を効率よいコードにコンパイルするために、不要な型抽象を出来る限り抑止する型主導最適化コンパイル方式の理論と実装方式を構築し、SML#コンパイラへ統合、(v)さらに、超並列機能を統合したSML#言語の完成度を高めるための研究開発を継続し、デバッグ、テンプレート処理、ストリーミングデータベース機能統合等の研究開発を行った。当初の目標であった軽量スレッドライブラリとSML#の実行時処理系の統合、それらを関数型言語からシームレスに利用するための軽量超並列スレッドのための並列ゴミ集め(GC)方式を実現でき、さらに、当初の計画を超えて最適化コンパイル方式の理論と実装技術を開発できた。軽量スレッドライブラリの統合および軽量超並列スレッドのための並列ゴミ集め方式は、いまだ出版論文としての成果はないが、ソフトウェアとして実現されており、今後近いうちに論文が出版されると期待される。最適化コンパイル方式の理論と実装技術は、関数型言語のトップコンファレンスであるACM ICFP 2018にて発表された。以上から、概ね順調に推移していると判断できる。軽量スレッドライブラリの統合および軽量超並列スレッドのための並列ゴミ集め方式のさらなる改良や性能評価を行い、トップコンファレンス等での発表を目指すとともに、それら成果を実装したSML#言語のリリースを目指す。それらと並行して、宣言的な並列処理の方式や言語設計の研究を継続し、超並列処理をサポートする関数型言語、超並列SML#の実現を目指す。

執行額は、予算額700,000円に対して、611,851円と87%に達し、概ね予定通り執行できたと言える。繰越分の88,149円は、翌年の成果発表等に有効に活用する予定である。
遠隔虚血プレコンディショニングによる皮弁の生着範囲と血流動態に関する実験的研究

Remote ischemicpreconditioningでの駆血時間を以下の4群で変えて、ラット背部皮弁で実験を行った。グループA:コントロール群、グループB:両足を15分間駆血した群、グループC:両足を30分間駆血した群、グループD:両足を60分間駆血した群。皮弁の生着面積はグループAで15.4±1.8cm2、グループBで15.4±2.0cm2、グループCで17.9±2.0cm2、グループDで19.2±3.4cm2であり、グループA-D間とグループB-D間で有意差を認めた。60分の先行する虚血によるRIPCは、皮弁壊死の予防法として臨床で役立つ可能性があると思われた。1986年にMurryらは、先行する短時間の心筋虚血により虚血耐性を生じ、後の長時間虚血において心筋梗塞サイズの縮小効果が得られる現象をischemic preconditioningとして報告した。Remote ischemicpreconditioningとは、別の臓器にpreconditioningを行うことでpreconditioningを受けていない臓器に虚血耐性を獲得させる方法である。Remote ischmic preconditioningは、臨床的には軽度の疼痛のみで、最も安全でコストもかからず難しい手技も必要なく、一期的な皮弁壊死の予防法として、全てのrandom pattern flapの症例で用いることができると思われる。本法での生着範囲と血行動態とを究明することは、臨床においても本法の科学的根拠を与えることができる非常に有意義な実験であると考えた。2013年度は、ラット背部皮弁を用いてremote ischemic preconditioning施行群とコントロール群での壊死の範囲を評価した。全てのグループで、術後78日後に皮弁の写真撮影を行い、皮弁の壊死範囲を測定した。また全てのグループで造影レントゲン写真を撮影し、皮弁の血行動態の差異について評価した。現在でもrandom pattern flapは頻用されており、長い皮弁を作成した際の術後合併症として皮弁壊死の可能性は常に存在する。そのため長い皮弁を作成しなければならない場合には、皮弁壊死を予防する目的でdelay操作が行われ、2期手術による外科的delay、薬剤投与によるpharmacological delay、superchargingなどが行われているが、2期手術が不要で、安全で、安価で、簡便な方法はない。Remote ischemic preconditioning(以下RIPC)は、別の支配領域にpreconditioningを行うことでpreconditioningを受けていない臓器に虚血耐性を獲得させる方法である。これはdelay操作と考えて皮弁に用いることが可能である。しかしながら、これまでに皮弁に対してRIPCのclamping時間について検討した論文は、我々が渉猟しえた範囲内で存在しない。RIPCでのclamping時間を以下の4群で変えて、ラット背部皮弁の壊死範囲の違いについての実験を行った。グループA:先行する虚血部位を作らないコントロール群、グループB:両足を15分間駆血した群、グループC:両足を30分間駆血した群、グループD:両足を60分間駆血した群。各群10匹ずつ実験を行い、面積を測定した。評価は一元配置分散分析およびTukeyの多重分析検定で行い、p<0.05を有意と判定した。創傷治癒学2013年度は、ラット背部皮弁を用いてremote ischemic preconditioning施行群とコントロール群での壊死の範囲を評価した。具体的には1両足駆血によるremote ischemic preconditioning群2片足駆血によるremote ischemic preconditioning群3コントロール群の3群に分けて研究を行った。今回、remote ischemic preconditioningに関しては、2011年にKraemerらが報告した5分虚血、10分再灌流を3回行うプロトコルに沿って行った。その結果、Remote ischemic preconditioning群において明らかな皮弁壊死範囲の縮小効果は2013年度の研究では見られなかった。造影検査も同様で、明らかなchoke血管の拡張およびlinking現象は見られなかった。

2013年度の研究では、明らかな皮弁壊死範囲の縮小効果およびchoke血管の拡張・linking現象は見られず、上記プロトコルによってremote ischemic preconditioningは実証できなかった。2014年度は、remote ischemic preconditioningのプロトコルを昨年度と変更することにより、去年の実験で皮弁壊死範囲の縮小効果が見られなかった原因がプロトコルに起因するのか、そもそもremote ischemic preconditioningに皮弁壊死範囲の縮小効果がないかを評価する予定である。今年度中には、研究計画時に予定していた解析用ソフトウェアを購入しなかったため。予定していた解析用ソフトウェアを、実験データの解析に必要であれば購入する予定であるが、必要ない場合には実験に使用する消耗器具の新規購入等に充てる予定である。
「探求の共同体」の再構成によるデザインに基づいたＰＢＬ支援システムの開発と評価

本研究では「探求の共同体」フレームワークに着目し,信頼感や責任感といった学習者の情意面と様々な情報を管理・利用・関連づけを行いながら成果を構成する学習活動を支援するPBL支援システムを開発し,評価を行った.研究の結果、社会的存在感と認知的存在感の因果関係モデルに従って開発したPBL支援システムが議論の質向上に寄与することが示された。また社会的存在感分析・可視化ツールの開発も行い、専門家の分析と比較したところ、専門家の分析結果と中程度から高程度に一致する項目から、一致度が低い項目があることが示されたが、分析・可視化ツールで分類した結果の方が議論の質を推定精度が高いことが示された。本研究では社会的存在感のモデルの再定義を通じて、「探求の共同体」フレームワークを再構成し、再構成されたフレームワークに基づいてプロジェクト学習支援システムの開発、ならびに評価を行うことを目的としている。平成26年度は社会的存在感、認知的存在感、教授的存在感と現存する協調学習支援システムの機能の有効性との関係を分析した。使用したシステムはSPChat(Yamada, 2012)、Facebookをそれぞれ別の授業実践で使用した。受容的特徴のある3つの存在感については、「探求の共同体」尺度(Arbaugh, et al, 2008)を用い、質問紙で収集を行った。表出的特徴の存在感については、「探求の共同体」インジケーター(Shea et al, 2010)を使用し、発言データの分類を、研究協力者を含めた2名で分類を行った。分類については1人で分類を行った後に、2名の分類結果を突き合わせ、一致率を算出した。分類がずれた部分について、議論を行い、分類結果を合わせるアプローチを取った。その結果、認知的な学習支援でもその成果が共有されるもの、他のメンバーに認められていることが可視化される機能が受容的・表出的な社会的存在感、ならびに認知的存在感に有意な関係性があることが示された。また感情的表現を支援する機能が認知的存在感に関する発言(質問や議論の展開に関する発言)と正の相関があることが示された。社会的存在感の再構成については、Twitterを使って実験的に、3人で議論を行ってもらうタスクを行った。データは収集済みであり、今後、分析を行っていく予定である。本年度の研究では、これまで先行研究で示されてきた社会的存在感の再構成に基づく探究の共同体フレームワークの再検討、協調学習システムのデザインと探究の共同体フレームワークの関係性の検討を行った。社会的存在感の再構成については、山田・北村(2010)で示された3つの社会的存在感の定義(メディアの特徴に依存するタイプ、利用者の受容意識に基づくタイプ、利用者の発言内容に依存するタイプ)に基づき、質問紙による心理量データと発言データの2種類のデータを収集し、マルチレベルパス分析を行った。その結果、Withinレベルでは、メディアの特徴に基づく社会的存在感が発言内容に依存する社会的存在感へ影響することが示されたが、利用者の受容に基づく社会的存在感には影響が示されなかった。また発言内容に基づく社会的存在感が議論の活発化に影響していることが示された。Betweenレベルでは、メディアの特徴に基づく社会的存在感からの影響、利用者の受容に基づく社会的存在感への影響は示されず、発言内容に基づく社会的存在感から議論の活発化に有意に影響していることが示された。また協調学習システムのデザインと探究の共同体フレームワークの関係では、学習者中心であるため、教授的存在感の表出が限りなく少ないことが見込まれるため、社会的存在感と認知的存在感の2つの要素とシステムデザインの関係性について分析を行ったところ、事前に自分のアイデアを構築することや共同でコンセプトマップを作成すること、自分の発言に対して、「いいね」ボタンが押されることで、発言内容に依存する社会的存在感、ならびに認知的存在感に正の因果関係が示され、議論の貢献度や満足度にも間接的にポジティブな効果があることが示された。この結果に基づき、社会的存在感可視化機能を中心としたプロジェクト型学習支援システムのデザインを行い、開発を進めている。平成27年度は再構成した社会的存在感モデルに従って、PBL支援システムのMoodleモジュールを開発し、評価を行うことであった。可視化の自動処理モジュールは表側を公園のメタファーを使用し、コミュニケーションの活発度を表現するようにし、各グループを一覧で見る機能を追加した。サーバーサイドでは、Pythonの自然言語処理モジュールを使用し、社会的存在感の各19のカテゴリーに特徴的な用語を抽出し、その特徴語が含まれるか否か、またその特徴後が繰り返し使われているか否かで、チャットによる発言の分類を自動化するプログラムを開発した。人の手で評価したものと本システムで評価したものの一致度について評価したところ、質問カテゴリー、パラ言語カテゴリー、賛成カテゴリー、挨拶カテゴリーなどである程度の一致度が見られたもの、自己開示カテゴリー、感情カテゴリーなど、いくつかのカテゴリー分類については、一致度が低く、調整しなければらない点も明らかになった。

また社会的存在感分析・可視化ツールの開発も行い、専門家の分析と比較したところ、専門家の分析結果と中程度から高程度に一致する項目から、一致度が低い項目があることが示されたが、分析・可視化ツールで分類した結果の方が議論の質を推定精度が高いことが示された。社会的存在感の関係性、探究の共同体フレームワークの再構築に関する実験については完了しており、システム開発が若干遅れているが、研究遂行に大きく影響するものではないため、おおむね順調と言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育工学今年度前期中に開発と形成的評価を完了させ、後期には実践評価を行っていく予定である。形成的評価の段階で、国際会議などで研究成果を公表し、実践評価のデータにて、論文投稿をする予定である。その後、本研究で開発したシステムは公開していく予定である。システムの機能と探求の共同体の関係性についての研究は完了している。社会的存在感の再構成については現在、データ分析中であり、おおむね順調と言える。開発に取りかかるまでに、共同研究者と開発担当者の作業切り分けに時間がかかり、開発予算を消化できなかったため27年度が最終年度であるため、記入しない。社会的存在感の再構成に関するデータ分析について行い、論文化していく。その分析後、プロジェクト学習支援システムのデザイン、開発に取り組み、開発完了、プロトタイプ評価を終わらせるところを平成26年度の研究計画としたい。既に開発は取りかかっており、順調に開発は行われている。そのため、開発のための予算は計画通りに使用される。データ収集について、被験者を募って実験を行う予定であったが、授業を使ったこと、授業内で被験者協力をお願いしたために、その予算は使わなかったこと。また、平成25年度で使用したシステムは特殊なサーバー側ソフトが不要であったため、サーバーを自前で立てる必要が無く、学内のものを活用したために、物品購入が不要となった。平成26年度ではシステム開発を行う予定だが、システム開発費が思ったよりも高くなるが予想されたことに加え、増税もあったため、平成26年度のシステム開発費用に残すこととした。今年度はサーバー構築のための物品購入、システムの開発費、実験的評価のために予算を使用する予定である。
多孔質物質を用いたオレフィンメタセシス反応の触媒活性種の解明と新規触媒系の開発

本研究では,固体NMRを用いて,レニウム触媒による不均一系メタセシス反応の活性種の解明を行った.はじめに,種々の金属塩化物によって修飾されたγ-アルミナを用いてメチルトリオキソレニウム(MTO)触媒を調製し,1-オクテンのメタセシス反応で触媒の活性を評価した.その結果,MTOの活性化において最も効果が高いLewis酸はZnCl2であることを見出した.さらに,Lewis酸修飾によるメタセシス反応の活性種への影響について詳細に追求するべく,13C標識MTOを合成した.種々の担体に担持して13C CP-MAS NMRの測定を行ったところ,固体触媒上に存在するレニウム種の種々の化学構造を明らかにした.本研究では,固体NMRを用いて,レニウム触媒による不均一系メタセシス反応の活性種の解明を行った.はじめに,種々の金属塩化物によって修飾されたγ-アルミナを用いてメチルトリオキソレニウム(MTO)触媒を調製し,1-オクテンのメタセシス反応で触媒の活性を評価した.その結果,MTOの活性化において最も効果が高いLewis酸はZnCl2であることを見出した.さらに,Lewis酸修飾によるメタセシス反応の活性種への影響について詳細に追求するべく,13C標識MTOを合成した.種々の担体に担持して13C CP-MAS NMRの測定を行ったところ,固体触媒上に存在するレニウム種の種々の化学構造を明らかにした.27年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学27年度が最終年度であるため、記入しない。
消化管セロトニン含有細胞の情報伝達機構の解明

消化管上皮に存在するセロトニン含有細胞(EC細胞)が消化管機能に果たす役割は、本研究によってほぼ全貌が明らかになった。まず潅流実験で、EC細胞からのセロトニン分泌の方向性と神経性制御に関してレセプターレベルでの検索を行った。その結果、コリン作動性神経はEC細胞の基底側にあるムスカリン受容体を介して刺激性に働き、VIPやPACAP神経はEC細胞基底側のVIP2型受容体を介して抑制性に働く事がわかった。また、VIP受容体はNOの存在下でのみ作用を発揮することがわかった(文献1,2)。潅流実験と免疫電顕で、EC細胞からセロトニンは主として管腔中に分泌され、(文献1,2)、セロトニンと共存する蛋白であるchromograninAに於いても同様に管腔分泌が観察された(文献4,7)。さらに、EC細胞から分泌されたセロトニンが、消化管機能にどういう影響を及ぼすかを、潅流腸管の運動をモニターすることで調べた(文献5,6)。その結果、セロトニンは腸管の規則的な収縮運動に欠くことのできない物質であることが判明した(文献10)。続いて消化管の疾患にセロトニンがどう関係するのかを、炎症性腸疾患モデル動物を作成して調べた。その結果、モデル動物においてセロトニンを含有するEC細胞や肥満細胞が著明に増加し、炎症性腸疾患の病態にセロトニンが深く関与することがわかった(文献9)。以上の一連の実験結果より、消化管機能の制御系としてセロトニンが重要な働きをしており、その異常が種々の消化管疾患をひきおこすことが明らかになった。Ex viseラット十二指腸灌流実験で,血行性に種々の生理活性物質を投与し、灌流腸管から、血行性または管腔中に分泌されるセロトニンの量をHPLCで測定した所、以下のような結果を得た。管腔中へ分泌されるセロトニンは、テトロドトキシン(TTX),3トロピン、ヘキサメソニウムで有意に抑制された。このことより、管腔中へのセロトニン分泌は、コリン作動性神経を介した促進性の制御を受けることが判明した。VIPの単独投与で、セロトニンの管腔中への分泌は有意に抑制され、この抑制効果は、アトロピン、ヘキサメソニウム、TTXとの複合投与では影響を受けず、NOの阻害剤であるL-ニトロアルギニン(L-NNA)や、VIP受容体のブロッカーのVIP(10-28)で完全に拮抗された。また,VIP,TTX,アセチルコリンの複合投与でも、VIPの抑制反応に変化は見られなかった。PACAP27、PACAP38においてもVIPと同様の実験結果を得た。以上の結果より、セロトニン含有Enterochromaffin(EC)細胞の表面には、VIPまたはPACAPの受容体が存在し、壁内のVIPまたはPACAP含有神経により直接抑制性の制御を受けることがわかった。また、VIP,PACAPが抑制効果を発揮する為には、NO含有神経の存在が必要であることがわかった。腸管におけるセロトニン含有細胞は多彩な生理作用を有することが知られているが、本研究によって、セロトニン分泌の制御機構についての知見が得られた。

潅流実験と免疫電顕で、EC細胞からセロトニンは主として管腔中に分泌され(文献1,2)、セロトニンと共存する蛋白であるchromogranin Aに於いても同様に管腔分泌が観察された(文献4,7)。さらに、EC細胞から分泌されたセロトニンが、消化管機能にどういう影響を及ぼすかを、潅流腸管の運動をモニターすることで調べた(文献5,6)。その結果、セロトニンは腸管の規則的な収縮運動に欠くことのできない物質であることが判明した(文献10)。続いて消化管の疾患にセロトニンがどう関係するのかを、炎症性腸疾患モデル動物を作成して調べた。その結果、モデル動物においてセロトニンを含有するEC細胞や肥満細胞が著明に増加し、炎症性腸疾患の病態にセロトニンが深く関与することがわかった(文献9)。以上の一連の実験結果より、消化管機能の制御系としてセロトニンが重要な働きをしており、その異常が種々の消化管疾患をひきおこすことが明らかになった。
非水溶媒中の金属錯体の錯形成と配位構造の温度依存性

本研究では、まず現有のカロリメトリ-システム及び分光滴定システムを測定温度可変のものに改良することを行なった。分光滴定システムの改良は比較的容易に完了し、成果を挙げつつある。一方温度可変カロリメトリ-システムは、報告書の提出段階の今現在、調整中である。25度より高温(45度)・低温(5度)での熱測定において、25度の滴定液が温度の異なる恒温槽中に導入されたとき、その熱膨張・収縮に伴う体積変動がおこる。この変動を吸収する為、電磁弁を用いた滴定システムが新たに考案された。このシステムで高精度の熱測定が可能かどうか検討中であるが、ほぼ期待できる性能を発揮するものと思われる。測定結果の一例を述べる。ジメチルアセトアミド中でのNi(II)クロロ錯体生成反応はジメチルホルムアミドやジメチルスルホキシド中の同様な反応と比較して熱力学的にも分光化学的にも著しい相違があることが見い出された。様々な温度での個々の生成錯体の電子スペクトルを抽出た結果、錯体の種類によりそのスペクトルの変化は異なる温度依存性を示した。特に[NiCl]^+、[NiCl_2]がいずれも溶液中で配位数をの異なる2種類の配位構造を有し、それらの間に平衡があり、温度上昇とともに、この平衡がシフトすると結論された。この結果はカロリメトリ-により決定された25度における熱力学的パラメ-タからの結論と一致した。さらにジメチルアセトアミド中のMn(II)クロロ錯体の錯形成反応の結果はNi(II)系と非常によく似ていて、ジメチルホルムアミドやジメチルスルホキシド中とは様子が違う。溶液内金属イオンの溶媒和構造に本質的な相違があるものと考えられた。
抗S.mutansグルカン合成酵素抗体による齲蝕免疫の可能性の検討

ヒトのデンタルプラーク中で最も優勢を占めるC血清型S.mutansの代表株としてIngbritt株を選び、BHI培養上清から50%飽和硫安塩析によって抽出したた粗GTaseをクロマトフォーカシング(PH7→4)、ついでハイドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーに供与した。精製した酵素の比活性は6.7倍となり、スクロースとの反応生成物は水溶性グルカンが87%を占めたことから、水溶性グルカン合成酵素成分(GTase-S)としてFreundの完全アジュバントと共に家兎に皮下免疫し、得られた抗血清を1/3飽和硫安塩析して抗GTase-S抗体を含む画分を粗分画し、実験に用いた。対照には非免疫血清を用いた。抗GTase-S抗体は粗GTase,GTase-S活性をともに80%以上阻害し、菌体のスクロース依存性ガラス壁付着を減少させた。ついでagの各血清型のS.mutans由来ののGTaseとのオクタロニーテスト、GTase活性および粘着性グルカン合成に対する抑制効果を検討した。抗GTase-S抗体はc/e/f型菌のGTaseとの間に一本の沈降線を生じ、a/d/g/b型のものとでは生じなかった。また、すべての血清型由来のGTase活性を抑制し、その抑制効果はa型のもので低く、その他のものでは菌株による大きな違いは認められなかった。一方、粘着性グルカンの合成に対する抑制は菌株によって差があり、c/e/f型菌の酵素の方がa/d/g/b型菌の酵素よりも強く抑制される傾向が認められた。以上の結果、血清型CのS.mutans由来のGTase成分GTase-Sに対する抗体は、C型菌のみならずe,f型菌の粘着性グルカンの合成を抑制しうることが明らかとなった。なお、非水溶性グルカンを主体とするグルカンを合成する酵素成分は分離精製されなかったのでこの点については今後の研究の課題であると考える。
太陽系外惑星科学の展開(総括班)

研究成果の概要:太陽系外惑星科学の展開のために総括班として以下の活動を行った:1.特定領域まとめの国際研究会の開催を含む5回の大研究会開催、2.各研究項目の研究進捗確認のための総括班会議開催とメールによる情報交換、3.各研究項目の研究推進のための小研究会の開催、4.海外の関連研究会等における成果発表、5.海外大プロジェクトとの国際協力について、相手側研究者との議論、6.各研究項目・計画研究の連携を深めるための定期系外惑星セミナーを開催し、全国の若手研究者の系外惑星科学への興味を深めた。1995年の太陽系外における木星型巨大惑星の発見を契機に、惑星系研究の場は、もはや太陽系に閉じる必要はなくなった。これまでに発見されている多数の惑星系は私たちの太陽系と似ても似つかず、その多様性を理解するためには、むしろ太陽系以外の惑星系の成り立ちとその形成を理解することが重要である。本研究において、私たちは従来の天文学・惑星科学の枠を取り払い、国内で最も活発なグループを組織し、原始惑星系円盤(以下、円盤と略す)から太陽系外惑星系に至るまでの研究を系統的に集中して進め、太陽系形成を含む惑星系形成の統合的理解と、第2の地球探しの第一歩というべき太陽系外惑星系の直接検出の一番乗りを目指す。私たちは、このような円盤から惑星に至る連続的な研究を統括して『太陽系外惑星科学』と名付ける。本年度、総括班においては、(1)各研究項目・計画研究の研究進捗の計画確認のための総括班会議を開催し、(2)各研究項目・計画研究の研究推進のための小研究会を促進し、(3)領域全体の研究促進のための大研究会の計画を開始し、(4)海外の関連研究会等における成果発表を実行・促進し、(5)海外大プロジェクト(TPF/Darwin)との国際協力について相手側研究者と議論した。さらに、3つの項目:研究項目A01:観測による系外惑星科学の展開研究項目A02:理論・実験による系外惑星科学の展開研究項目A03:層技術開発による系外惑星科学の展開の連携を深めるためのセミナー等を開催した。本年度の総括班の活動は以下のとおりである:(1)各研究項目・計画研究の研究進捗確認のための総括班会議開催とメールによる情報交換、(2)各研究項目・計画研究の研究推進のための小研究会の促進(3小研究会)、(3)領域全体の研究促進のための大研究会の計画・実行(平成18年1月)、(4)海外の関連研究会等における成果発表の実行・促進(IAUコロキウム参加)、(5)海外大プロジェクト(TPF/Darwin)との国際協力について、相手側研究者との議論の継続、(6)公共天文台・プラネタリウム関係者への講義による啓蒙活動(平成18年9月)。さらに、3つの項目(研究項目A01:観測による系外惑星科学の展開、研究項目A02:理論・実験による系外惑星科学の展開、研究項目A03:技術開発による系外惑星科学の展開)の連携を深めるためのセミナー(系外惑星セミナー)を開催し、若手研究者の系外惑星科学への興味を深めることもできた。本年度の総括班の活動は以下のとおりである:(1)各研究項目・計画研究の研究進捗確認のための総括班会議開催とメールによる情報交換、(2)各研究項目・計画研究の研究推進のための小研究会の促進、(3)領域全体の研究促進のための大研究会の計画・実行(平成18年12月)、

(4)海外の関連研究会等における成果発表の実行・促進(国際ワークショップ、平成18年9月および11月)、(5)海外大プロジェクト(TPF/Darwin)との国際協力について、相手側研究者との議論の継続。(6)3つの項目(研究項目A01:観測による系外惑星科学の展開、研究項目A02:理論・実験による系外惑星科学の展開、研究項目A03:技術開発による系外惑星科学の展開)の連携を深めるためのセミナー(系外惑星セミナー)を開催し、若手研究者の系外惑星科学への興味を深めた。1995年の太陽系外における木星型巨大惑星の発見を契機に、惑星系研究の場は、もはや太陽系に閉じる必要はなくなった。これまでに発見されている多数の惑星系は私たちの太陽系と似ても似つかず、その多様性を理解するためには、むしろ太陽系以外の惑星系の成り立ちとその形成を理解することが重要である。本研究において、私たちは従来の天文学・惑星科学の枠を取り払い、国内で最も活発なグループを組織し、原始惑星系円盤(以下、円盤と略す)から太陽系外惑星系に至るまでの研究を系統的に集中して進め、太陽系形成を含む惑星系形成の統合的理解と、第2の地球探しの第一歩というべき太陽系外惑星系の直接検出の一番乗りを目指す。本年度の総括班の活動は以下のとおりであった:(1)各研究項目・計画研究の研究進捗確認のための総括班会議開催とメールによる情報交換、(2)各研究項目・計画研究の研究推進のための小研究会の開催、(3)領域全体の研究促進のための大研究会の計画・実行(平成20年3月)、(4)海外の関連研究会等における成果発表の実行・促進(平成19年5月、8月)、(5)海外大プロジェクト(TPF/Darwin)との国際協力について、相手側研究者との議論の継続。(6) 3つの項目(研究項目A01:観測による系外惑星科学の展開、研究項目A02:理論・実験による系外惑星科学の展開、研究項目A03:技術開発による系外惑星科学の展開)の連携を深めるための定期セミナー(系外惑星セミナー)を開催し、全国の若手研究者の系外惑星科学への興味を深めた。本年度の総括班の活動は以下のとおりであった:1.特定領域まとめの国際研究会の開催(2009年3月、コナ)2.各研究項目・計画研究の研究進捗確認のための総括班会議開催とメールによる情報交換、3.各研究項目・計画研究の研究推進のための小研究会の開催、4.海外の関連研究会等における成果発表、5.海外大プロジェクト(TPF/Darwinの後継計画)との国際協力について、相手側研究者との議論の継続