hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオン液体静電噴霧と反応性プラズマを重畳した先進大気環境浄化法の確立と実証

さらに,アクリルチャンバー内の気体を二酸化炭素に置換した密閉容器内でのイオン液体静電噴霧による二酸化炭素吸収実験においては,最適条件下で二酸化炭素吸収量は最大となり,無電場の場合と比較して二酸化炭素の化学吸収が促進されることにより,吸収量が最大で25%向上することが明らかとなった。以上の結果より,二酸化炭素分離吸収におけるイオン液体静電噴霧の有効性が示された。VOF法を用いた数値シミュレーションにより,イオン液体静電噴霧の形成過程が明らかとなり,本研究成果は国内論文誌(日本混相流学会,2018年3月)に掲載されている。また,密閉容器内でのイオン液体静電噴霧による二酸化炭素吸収実験においては,条件を最適化することで無電場の場合と比較してCO2の吸収量が飛躍的に向上する結果が得られた。これは,イオン液体静電噴霧により比表面積が大きい200 nm程度の微細液滴が生成され,界面における化学反応が促進されたためである。本研究結果により,二酸化炭素分離吸収におけるイオン液体静電噴霧の有効性が明確となり,本技術を特許に申請している(特願2018-060923)。以上の研究成果から本研究課題はおおむね順調に進展していると判断することができる。本研究は,ナノ秒パルス放電による高活性化学種生成とイオン液体静電噴霧法を融合した,革新的大気浄化法を確立することを目的としたものである。平成30年度においては,電場により帯電液滴に作用する静電気力および帯電液滴間の相互作用力を考慮して個々の液滴挙動を解析することに成功し,作動条件に対するイオン液体静電噴霧における噴霧形状を明らかにした。その結果,帯電液滴は静電気力によって軸方向に加速され、液滴間の相互作用力によって半径方向に広がりを持つことが分かった。本結果より,できるだけ低印加電圧の下で液滴を微細化することにより噴霧角が増加することが明らかとなった。さらに,イオン液体の二酸化炭素吸収過程を考慮した物理モデルを構築し,二酸化炭素濃度分布の経時変化を明らかにすることで,印加電圧に対する二酸化炭素吸収特性を解明した。液滴が粘性抵抗力により減速されると,相互作用力によって上流の液滴も減速するため、液滴分布内部で局所的に液滴数が増加し、分布内部で最も二酸化炭素吸収量が高くなることが分かった。また,本数値シミュレーション結果を基に,アクリル容器内においてイオン液体静電噴霧を行い,二酸化炭素吸収特性を明らかにした。本実験では,低濃度の二酸化炭素・窒素混合気を導入し,アクリル容器下流における二酸化炭素濃度を計測することでイオン液体静電噴霧による二酸化炭素吸収量を定量的に評価した。その結果,二酸化炭素吸収量は,無電場時に比べて最大で約3.2倍高くなり,反応速度係数が約10倍となることこから,静電噴霧による微細化により二酸化炭素分離吸収が促進されることが明らかとなった。今後は,静電噴霧とナノパルス放電を重畳した際の放電および噴霧挙動を可視化計測により明らかにする。また,本年度に導入予定である液滴計測システムにより,噴霧液滴径分布とCO2吸収特性を相関づけて詳細に解析し,二酸化炭素吸収に対する最適条件を抽出する。
日本の演劇近代化とイプセンを中心とした19世紀末ヨーロッパ演劇の関係

日本における演劇近代化の過程で、イプセンの果たした役割およびそれがイプセンの活躍した19世紀末のヨーロッパ演劇のいかなる様相が日本の演劇には最も強く影響したか、その一端を明らかにすることができた。それは西洋演劇の伝統である言語表現としてのドラマのあり方をめぐる問題で、イプセンがその伝統の末端に位置すること、また、日本ではドラマの伝統が希薄であるために、イプセンの作品が衝撃的あったと同時に、どこか理解を超えていたことなどの問題である。日本の演劇近代化に関する発表(題目:The Way to Shingeki)を、国際演劇学会(IFTR)バルセロナ大会におけるアジア演劇ワーキンググループのパネルで発表した。これは、いわゆる新劇の成立過程における3つの段階を代表する3人の重要人物の仕事を中心として、演劇近代化の問題点を検討したものであるが、それをめぐって約一時間、各国の研究者と討論した。この論文を含め、2010年度11年度12年度の同大会アジア演劇ワーキンググループでの発表の内容をまとめた論文が、中国語に翻訳されて、北京の中央戯劇学院機関誌に掲載された(『戯劇』2013年第3期)。また、このアジア演劇ワーキンググループは、アジア演劇近代化の論文集発行を企画しており、2014年3月に大阪で、各国からの論文執筆者が集まって討論した。私の論文「演劇近代化とは何か」は、イントロダクションの一部として執筆されているが、その内容をめぐって、活発な意見が交わされ、各研究者の演劇近代化についての理解が深まった。このグループの研究会議は、2014年7月のウォーリック大学でのIFTR大会でも行われる予定である。日本のイプセンに関しては、2013年11ー12月に東京で開催された国際現代イプセン演劇祭の芸術監督として、全体の企画監修とともに、外国から招聘された舞台の字幕を監修。これまでのイプセン現代劇連続演出(1999ー2012年)の際に作成した台本は、私のイプセン研究の成果が反映されたものだが、それらの台本を一冊の本にまとめ出版した(『イプセン現代劇上演台本集』論創社、2014年3月)。この成果は、イプセン舞台二つ(ホリプロ制作および山の手事情社制作)でも、参考にされた。また、演劇の構造論に関する英文論文執筆を依頼され、2014年2月に、各国からの論文を集めた論文集が刊行された。なお、オスロでのイプセン資料研究は次年度に延期した。2014年5月及び9月にオスロにあるイプセンセンターに出張し、センター所蔵の資料を閲覧し、またセンター長のProf. Frode Hellandとイプセンの近代性について意見交換を行った。9月にはノルウェー国立劇場が国際イプセン演劇祭を開催していたので、その舞台を見学し、演劇祭芸術監督その他とも意見の交換を行った。その成果は、部分的に、7ー8月のイギリス、ワーリック大学で開かれた国際演劇学会年次大会において、Some problematic aspects of the early shingekiの表題の下に発表を行った。日本の近代演劇の流れとその特質を、主要な戯曲作品の英訳によって明らかにすることを目的としたAnthology of Modern Japanese Dramaを、アメリカ、ピッツバーグ大学名誉教授Thomas Rimerとカナダ、ヴィクトリア大学教授Cody Poultonとともに編纂し、それぞれの時代の解説を載せた(これらの解説を並べることで、近代日本演劇史が浮かび出る)単行本をコロンビア大学出版局より、2014年4月に出版した。好評の批評も出ている。2013年度から企画中の、アジアにおける演劇近代化の論文集出版は、寄稿された論文にコメントをつけ、書き直しを要請中で、2015年秋に第2稿の締め切りを予定している。私自身の論文内容をなす東アジアの演劇近代化について、2014年6月の日本演劇学会(摂南大学)で講演した。イプセン作品の日本的観点からの分析を、晩年作品の1つ「小さなエイヨルフ」について行い、2015年7月にウイーンで予定されていた国際イプセン会議で発表する計画であったが、この会議が来年に延期されたので、その内容を論文に仕上げ、オスロのイプセンセンター発行の国際誌Ibsen Studiesに投稿した。その結果を待つところである。本研究の目的として3つ、すなわち1近代日本演劇成立の問題点を再検討する、2近代日本演劇におけるイプセン受容・研究の役割を明らかにする、3その研究成果を国際的関心に応えるものとして発表する、があるが、27年度は最後の目的、成果の国際的関心に応えることに重点をおいた。3年にわたる本研究の意義は、近代日本演劇史の独自性を解明するために、アジア的また世界的普遍性と日本的特殊性を併行して明らかにしようとしたことにあるが、その集成的内容を論文「Problematic Aspects in the Process of the Modernization of Japanese Theatre」にまとめ、私がconvenersの一人となっている国際演劇学会アジア演劇分科会編集の論文集に発表する予定である。これは、2016年3月に開催予定であった分科会のシンガポールにおけるコロキウムの延期にともない、出版も2015年度予定から2016年度へと延期となったが、掲載論文はほとんど集まっている。

研究成果を、国内外の学会で発表することができたこと、イプセン研究については、20世紀にノルウェーで新しく編纂されたイプセン全集(各作品の膨大な註解を含む)を参照することで、世界のイプセン研究の最新情報を得ることができ、それを土台にして、作品の日本受容に関する論文を仕上げたこと、だが、国際演劇学会アジア演劇分科会の集まりが、2016年3月に予定されていながら、諸事情から延期となったことで、そこでの発表予定が遅れていること、などから、区分(2)とした。4月のシンガポール大学におけるアジア演劇研究コロキウムおよび、7月のストックホルム大学における国際演劇学会(FITR)年次大会に出席し、近代日本演劇の問題について発表し、ワーキンググループの司会として、全体を取り仕切ったが、シンガポールでは、演劇の近代化に関する各国の状況を理解することで、多くの研究成果を得ることができた。たとえば、インドにおける演劇抑圧と日本の状況の比較などである。また、ストックホルムでの会議では、欧米の演劇状況を知ることで、より広い視野から日本演劇とイプセンの理解を得ることができた。スウェーデンはイプセンの時代の北欧演劇を牽引していたが、その中で、演劇的にはいわば後進であったノルウェーの作家イプセンが、どのように理解されていたかを知る手がかりを得ることもできた。それは第一に、演劇上演の環境の違いによることで、それは、当時のノルウェーがスウェーデン国王の下での連合王国に組み込まれていたこととも、当然関係したことであった。夏以後は、東京のイプセン・フェスティヴァルの芸術監督をつとめ、わたしもイプセン『人民の敵』の翻案劇を演出したが、その制作過程および成果により、イプセンが19世紀後半のヨーロッパの社会問題をいかに直接的に批判していたかを理解したとともに、それを観客に衝撃的に示すことで、一般のイプセン理解を深めることができた。その成果を英語論文にまとめて、イギリスの学術誌Scandinavicaに投稿したが、現在、査読中である。同様の内容の日本語論文は、成城大学文芸学部紀要『成城文藝』に寄稿し、現在、印刷中である。日本における演劇近代化の過程で、イプセンの果たした役割およびそれがイプセンの活躍した19世紀末のヨーロッパ演劇のいかなる様相が日本の演劇には最も強く影響したか、その一端を明らかにすることができた。それは西洋演劇の伝統である言語表現としてのドラマのあり方をめぐる問題で、イプセンがその伝統の末端に位置すること、また、日本ではドラマの伝統が希薄であるために、イプセンの作品が衝撃的あったと同時に、どこか理解を超えていたことなどの問題である。国際会議における発表が行われており、企画中の論文集は、原稿寄稿がおおむね順調である。懸念事項は、原稿の書き直しが、どれだけスムーズに進むかどうかであるが、予定外の事態が生じた場合は、善処するつもりである。私自身の日本のイプセン受容の著書執筆については、その資料収集は順調であり、次年度の執筆の進むことを期待している。1近代日本演劇の独自性を明らかにする近代演劇史の執筆をめざす。2日本のイプセン受容の特殊性を踏まえて、イプセンの各作品の分析を英語論文にまとめ、世界のイプセン研究に新しい点を加える、また、それらを著書にまとめる。3国際的な学会での発表を継続するとともに、今後は、後世代の研究を助けることに力を注ぎたい。
大容量分散コンピューティングのための大規模スケーラブルP2Pグリッド基盤の研究

P2Pグリッドとは、従来、各研究組織にある計算資源を共有することが目的であったグリッド技術を、P2P技術を活用しオフィスおよび個人のPCなどの潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するものである。本研究の目的は、期待される大量の計算資源による大容量コンピューティングのためのP2Pグリッド基盤を構築・利用する技術を確立し、その有効性を検証することである。1. P2P環境の潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するために、多くのPCで利用されているWindowsにおいてLinuxバイナリを実行するためのシステムBEEとUDPによるファイアウォール越えを用いたP2Pオーバーレイネットワークを開発した。さらに、P2P環境における認証機構として、匿名相互証明書とP2P通信を用いる認証方式AUBReX、他のジョブスケジューラと相互に協調し資源を共有する機構について開発した。2.大容量コンピューティングのプログラミングモデルとして、RPCモデルから広域ネットワーク上の大容量データを効率的に扱うためのデータレイヤOmniStorageを開発し、それを拡張し、多数のノードに分散配置された大量データに対して、グローバルなデータ並列操作を行うプログラミング環境を提案した。また、大規模スケーラブルP2PにおけるXMLデータ管理について、MLデータの内容による検索に着目し,P2Pネットワーク上でXMLデータのキーワード検索を可能にする手法を考案した。3. P2Pグリッド向きのアルゴリズムとして、複素積分を用いた非線形固有値計算アルゴリズムや前処理手法を開発した。また、P2Pグリッドの有望な高性能な計算資源として、ヘテロジーニアスマルチコアであるCellプロセッサを取り上げ、この資源を利用するための数値計算ソフトウエアを実装した。P2Pグリッドとは、従来、各研究組織にある計算資源を共有することが目的であったグリッド技術を、P2P(Peer to Peer)技術を活用しオフィスおよび個人のPCなどの潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するものである。本研究の目的は、期待される大量の計算資源による大容量コンピューティングのためのP2Pグリッド基盤を構築・利用する技術を確立し、実際のアプリケーションにおいて有効性を検証することである。我々の対象とする大容量コンピューティングとは大量の計算と大規模なデータの双方を扱うコンピューティングであり、様々なパラメータの組み合わせに対する計算を必要とする大規模パラメータサーチ問題や単一のサイトでは格納・検索が不可能な大規模データベースなどを含む。当該年度においては、以下の研究を行った。・RPCベースのグリッドプログラミングシステムであるOmniRPCを、XtremWebを含む複数のP2P分散システムに対応できるようにし、様々なP2P分散システムで管理されている計算資源を統合的に利用できるシステムを設計、実装した。これをベースにさらにスケーラブルなプログラミングモデルを検討した。・P2P環境における計算資源間を透過的に通信することができるようにするオーバーレイネットワークを設計し、予備評価を行った。このオーバーレイネットワークにおいては、UDP hole punchingなどの機能が使えることが確かめられた。また、Peerの個人の関係で認証することのできる認証方法について検討した。・並列固有値計算アルゴリズムなどの、疎粒度の並列性を持つP2Pグリッド向きの数値計算アルゴリズムについて研究を行い、グリッド上にてその有効性について検証した。・広域のデータ配布管理機構を用いたRPCによるプログラミングモデルが大容量コンピューティングに重要であることが分かってきた。データ配布・共有を効率的に行うためのレイヤOmniStorageを設計開発、評価を行った。さらに、大規模P2Pグリッドでの大容量コンピューティングのためのスケーラブルプログラミング環境を検討した。

・P2P環境の潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するために、WindowsにおいてLinuxバイナリを実行するためのシステムBEEを設計し、OmniRPCに統合した。・P2Pグリッドの通信基盤として、UDPによるファイアウォール越えを用いたP2Pオーバーレイネットワークを実装・評価を行った。・大規模スケーラブルP2PにおけるXMLデータ管理について、拡張可能ハッシュを用いたピア間の負荷分散手法を開発し、その有効性を検討した。・従来の並列アルゴリズムでは効率的に実行できないP2Pグリッドの特性を考慮し、粗粒度の並列性をもつ分散処理型の固有値アルゴリズムを実装した。分子シミュレーションで現れるアプリケーションに適用し、その有効性を確認した。また、外部固有値問題に対応するために、非同期型の分散処理を行う多重リスタート付きArnoldi法を開発した。固有値計算および特異値計算のための高精度な性能予測手法を開発し,各種並列計算機上で実証を行った。P2Pグリッドとは、従来、各研究組織にある計算資源を共有することが目的であったグリッド技術を、P2P技術を活用しオフィスおよび個人のPCなどの潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するものである。本研究の目的は、期待される大量の計算資源による大容量コンピューティングのためのP2Pグリッド基盤を構築・利用する技術を確立し、実際のアプリケーションにおいて有効性を検証することである。最終年度である当該年度においては、以下の研究を行った。・多数のノードに分散配置された大量データに対して、グローバルなデータ並列操作とデータ配置に従って計算を配置するスケジューラを持つ、容量コンピューティングのためのスケーラブルプログラミング環境を前年度開発したデータ管理レイヤーであるOmniStorageを基に、設計し、実装を行った。・P2P環境の潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するために、WindowsにおいてLinuxバイナリを実行するためのシステムBEEを拡張し、LinuxとWindows間でのプロセス移送を行う機能を加えて、柔軟性を向上させた。さらに、これとUDPによるファイアウォール越えを用いたP2Pオーバーレイネットワークとの統合について検討した。・大規模スケーラブルP2PにおけるXMLデータ管理について、MLデータの内容による検索に着目し,P2Pネットワーク上でXMLデータのキーワード検索を可能にする手法を考案した。・P2Pグリッド向きのアルゴリズムとして、複素積分を用いた非線形固有値計算アルゴリズムや前処理手法を開発した。
半導体レーザーフェムト秒光パルス発生

有限利得帯域幅を有するレーザーから発生できる最短パルス幅は、その帯域幅の逆数程度(半導体レーザーでは100fs)以下には狭くならない。本研究の目的は、(1)これ以下の短パルス化に必要な光パルス圧縮用高非線形導波素子を開発することである。さらに(2)現時点での世界最短パルスをブレークスルーする光パルスモノサイクル化手法を探索することも目的としている。以下に研究成果を列挙する。(2)ヘテロダイン検出方式高感度時間分解干渉法により、高PbOドープシリカガラスシングルモードファイバーのフェムト秒域での非線形屈折率n_2が9.2×n_<2,sio>2であることが明らかとなった。(3)30fsの非線形屈折率応答時間を有するDAN有機結晶シングルモードファイバーの、有限応答性によるパルス圧縮効率の低下は、非線形チャープを3次位相分散まで補償することによって防げることが明かとなった。(4)フェムト秒時間分解干渉法により、CS_2とその希釈液における2成分の非線形屈折率変化(n_2//(t)とn_<2⊥>(t))を高精度に測定し、それらの物理的起因を明らかにした。(5)正常群速度分散波長域でn_<2⊥>(t)の分子運動成分が負の特性を示すことを利用したCS_2キャピラリーファイバーによるソリトンパルス圧縮の定量提案を行った。(6)キャリア波の位相が同期された2つあるいは3つのフェムト秒パルスの短ファイバー中での相互誘起位相変調を利用することにより、近赤外から近紫外に渡る超広帯域コヒーレントパルス発生が可能であることおよびこのパルスを空間位相変調器により非線形チャープ補償すると2.70fsの準モノサイクル(1.43サイクル)パルス発生が可能であることが明かとなった。極限的な短パルスを発生させるためには、自己位相変調効果を用いた光パルス圧縮法が用いられる。しかし、従来の光パルス圧縮素子である石英ファイバーは、非線形屈折率が小さいことから、そのパルス圧縮効率は低く、増幅をともなった高出力のレーザーパルスを必要とする。これには、高度の調整を必要とする大きな増幅システムが不可欠となり、パルスの強度不安定化、繰り返し周波数の激減、ファイバーの光損傷といった欠点を招くことになる。これらの欠点を克服するため、われわれは非線形の大きな有機材料を用いた光パルス圧縮用ファイバーを提案している。本年度は、非線形性が大きいとして期待される有機材料DEANST(4-(N,N-diethylamino)-β-nitrostyrene)に着目し、その溶液を用いた液体ファイバーによる自己変調効果実験を試みている。この液体ファイバーは、中空ガラスキャピラリーを溶液に浸すことにより作製した。この際、溶液の濃度を制御することにより効率よく単一モード伝搬させることに成功している。また、縮退4光波混合法によりこのDEANSTの非線形屈折率の応答を測定し、1ps以下の分極による応答の寄与が支配的であり、その非線形性の大きさが、石英の数百倍であることを見いだした。さらに、理論解析を行うことにより、非線形屈折率の応答時間効果が存在する場合でも、3次まで位相補償を行えば、効率よくパルス圧縮ができることを明らかにしている。

これらの欠点を克服するため、われわれは、非線形の大きな有機材料を用いた光パルス圧縮用ファイバーを提案している。本年度は以下の(1)新しい短パルス化法の理論的提案、(2)フェムト秒(fa)域での3次非線形光学材料の評価、(3)新しい光パルス圧縮素子としての新非線形シングルモードファイバーの評価を行った。・(1).同期された3つのfaパルス(ω_<01>,3ω_<01>/2,2ω_<01>)のファイバー中での相互誘起位相変調法による超広帯域コヒーレントパルス発生とそのモノサイクル化を提案し、非線形伝播方程式を解くことによってこのことが理論的・現実的に可能であることを示した。・(2).PbO,TeO_2,BiO_2など重イオンがドープされた高屈折率ガラスの3次非線形感受率x^<(3)>とそのフェムト秒応答特性を、80fs,625nmでの縮退4光波混合法により調べ、それらのx^<(3)>が石英の50倍で、瞬時に応答(80fsパルス幅内で)することを確認した。・(3).GeO_2ドープSiO_2シングルモードファイバー、ErドープGeO_2・SiO_2シングルモードファイバーの非線形屈折率n_2のフェムト秒応答特性を、80fs,625nm,数100kWパルスの自己位相変調法により調べ、それぞれ石英のn_2の2.2倍、3.6倍、n_2応答時間は1.8fs、2.1fsと初めて測定した。極限的な短パルスを発生させるためには、自己位相変調効果を用いた光パルス圧縮法が用いられる。しかし、従来の光パルス圧縮素子である石英ファイバーは、非線形屈折率が小さいことから、そのパルス圧縮効率は低く、増幅をともなった高出力のレーザーパルスを必要とする。これには、高度の調整を必要とする大きな増幅システムが不可欠となり、パルスの強度不安定化、繰り返し周波数の激減、ファイバーの光損傷といった欠点を招くことになる。これらの欠点を克服するため、われわれは非線形の大きな有機材料を用いた光パルス圧縮用ファイバーを提案している。本年度は、1.新しい短パルス発生法の提案、2.光ヘテロダイン検出フェムト秒時間分解干渉計の試作、3.光パルス圧縮素子としての高PbOドープ石英ファイバーのフェムト秒時間分解非線形屈折率の評価を行った。・1.同期された3つのフェムト秒光パルス(ω_<01>, 3ω_<01>/2, 2ω_<01>)のファイバー中での相互誘起位相変調法による超広帯域コヒーレントパルス発生とそのモノサイクル化を提案し、非線形伝播方程式を解くことにより、この実現可能性を理論的に示した。・2.ポンプ・プローブ法と音響光学変調器を用いた光ヘテロダイン法とを組み合わせることにより、ヘテロダイン検出フェムト秒時間分解干渉計を試作した。この装置の感度は、従来のフェムト秒時間分解干渉計や、フェムト秒時間分解4光波混合測定系などに比べ、2桁以上も良い検出感度が得られており、低いポンプパワーで非線形性の測定を行うことができる。・3.光ヘテロダインフェムト秒時間分解干渉系を用いて、新しい高PbOドープ石英ファイバーの非線形屈折率の時間分解測定を行った。その結果、高PbOドープ石英ファイバーは、フェムト秒に応答する非線形屈折率を有し、その大きさは通常の石英ファイバーの約10倍であることを明らかにした。
RNAの定量的検出を目指した核酸標識試薬の開発

本研究ではRNAの高感度、定量検出を目的に、酸化したRNAの3'末端に高い反応効率で一分子の標識試薬のみが結合する新規な試薬の合成を行った。この新規標識試薬は、核酸の塩基とリン酸部に高い親和性を有するように設計、合成したところ、RNAに対して高効率で反応することが明らかとなった。さらに、この化合物にビオチンを導入した化合物も合成し、RNAの検出が可能であることも明らかにした。1、合成芳香族基とアミノオキシ基を短いリンカーで連結した新規な試薬をデザインした。芳香族基にはナフタレンを選択し、アミノオキシ基との間を短いアルキル鎖で連結した。また、検出をビオチン-アビジン系によって行うためにアミノオキシ基一ナフタレンからさらに別のリンカーを分岐させてビオチンを連結した。一方、5'末端をフルオレセィン標識した18塩基からなるRNAも化学合成し、標識試薬との反応に供した。2、反応解析合成した新型標識試薬は、水に難溶であった。そのため、全ての反応を5%ジメチルスホキシド(DMSO)存在下で行った。まず、RNAの3'末端を過ヨウ素酸酸化した後、合成した標識試薬と反応させてその反応効率を変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動によって分析した。その結果、新規な標識試薬は従来の類似標識試薬と同等の反応性を示した。またこの標識試薬は、3'末端の塩基の種類に影響されずに全てのRNAに対して同じ反応性を示した。次に、RNAと相補的なDNA(またはRNA)を加えて2本鎖RNAに対する標識試薬の反応性を調べた。反応の結果、1本鎖RNAに対する反応とは異なり、合成した新型試薬は、2本鎖RNAに対して1本鎖よりも反応性が上昇した。一方、従来の標識試薬では2本鎖RNAに対しても1本鎖と同じ反応効率であった。以上の結果より、標識試薬に導入した芳香族基が、反応部位の塩基対とスタッキングすることによって、2本鎖RNAに対して高い反応性を示したと考えられる。1.試薬の改良昨年度までに開発した試薬の反応性をさらに増強させるため、試薬の改変を行った。核酸はリン酸ジエステル結合を多数有しているため、負電荷を帯びている。そこで、標識試薬側に正電荷を帯びたグアニジンを付加させ、核酸側との間で生ずる静電気的な相互作用によって、より低濃度でも反応が進行することを期待した。またこのグアニジノ基は平面構造を有していることから、核酸塩基へのスタッキング効果も加わり、標識試薬の親和性がさらに増強されると考えた。グアニジノ基は、認識部位の芳香族基とビオチンとの間のリンカーIIに導入し、[アミノオキシ基]-リンカーI-[芳香族基]-[グアニジノ基]-[ビオチン]を合成した。2.新型試薬の反応性の解析グアニジノ基を導入した新型試薬は水溶液に可溶であったことから、DMSOなどの有機溶媒が不要となった。昨年度と同様に、合成RNAに対する標識実験を行った結果、グアニジノ基と芳香族基を有した新型試薬は、市販品や芳香族基のみを有した試薬よりも高い反応性を示すことが明らかとなった。3.アレイを用いた解析細胞より回収したmicroRNAを、開発した試薬で簡便に標識する最適な標識プロトコルを構築するため、2種類のRNAを合成した。それぞれに相補的なDNAを基板上にスポットしたDNAチップを作製して、RNAの酸化、標識、ハイブリダイゼーション、解析までを行った。その結果、精製のステップを入れること無く、DNAチップの解析までを進める方法を見出した。この結果を受け、大腸由来のtotalRNAを標識し、DNAチップによる解析を行い、これまでの標識方法と活性を比較した。
単位・集積設計を基盤とする金サブナノクラスターのキラル化学

高い堅牢性と対称性を併せ持つ有機配位子保護金サブナノクラスターの幾何的・電子的な特性に着目し、本研究ではアキラルな有機配位子を用いて金サブナノクラスターの合成を行い、合成物の評価を行った。得られた金サブナノクラスターはラセミ混合物であったものの、キラルカラムクロマトグラフィーを用いて光学分割することから各エナンチオマーを得ることに成功し、円偏光二色性スペクトル測定により光学活性の評価を行った。そして、理論計算による電子構造解析を用いることで、金サブナノクラスターの幾何構造と光学活性の間の相関を明らかにした。また、種々のキラルな有機配位子を用いた場合においても特徴的な幾何・電子構造を持つ金サブナノクラスターの合成に成功し、円偏光二色性や円偏光発光特性を示すことが確認された。特に、金24量体クラスターにおいては、固有キラリティーを有するヘリセンに類似した金コア骨格を見い出した。さらに、有機配位子の幾何的特徴が金コア骨格に与える影響に関する検討を行う過程で、金核数が共通であるものの配位子環境が僅かに異なる2種類の金サブナノクラスターを得た。それらの幾何構造と光学特性の評価を実験・理論の双方から行った結果、配位子環境の柔軟性が金サブナノクラスターの励起状態構造に大きな影響を与えることを実証した。今後有機配位子保護金サブナノクラスターのキラル化学展開がさらに進む中で、本研究での成果は重要な指針を与えるものと期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、アキラルな有機配位子を用いた金サブナノクラスター合成を行い、合成物の評価を行った。得られた金サブナノクラスターは、結晶状態ではラセミ混晶を形成することが単結晶X線構造解析から明らかとなり、ヘリシティーに基づく光学活性を示すことが期待された。実際、ラセミ混合物としての金サブナノクラスターをキラルカラムクロマトグラフィーを用いて光学分割することによって各エナンチオマーを得ることに成功し、円偏光二色性スペクトル測定からそれらの光学活性の評価を行った。また、キラルな有機配位子を用いた場合においても類似した幾何構造や光吸収特性を持つ金サブナノクラスターの合成に成功し、円偏光二色性や円偏光発光特性が確認された。これらの結果から有機配位子単体と金サブナノクラスターが示す光学活性の間に興味深い関連性があることが実験的に明らかとなり、金サブナノクラスターの幾何構造と光学活性の間の相関を検討するために理論計算による電子構造解析を実施した。さらに、これらの金サブナノクラスターが持つ高い堅牢性と幾何的対称性を活かし、各エナンチオマーへの位置選択的な配位子修飾にも成功した。一方、こうした金サブナノクラスターのキラル化学への展開を行う過程で、ユニークな配位子環境を持つ金クラスターを合成することにも成功し、実験・理論による解析から配位子環境の柔軟性が金コア構造と光学特性に大きな影響を与えることを実証した。初年度の研究内容として当初予定していた光学活性を示す単位クラスターとしての金サブナノクラスターの獲得や単位クラスターへの位置選択的な配位子修飾に成功しているため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。初年度で得られた知見を活かし、単位クラスターである各エナンチオマーが示す光学活性の起源を調べる。そして、配位子修飾を足掛かりとした単位クラスターの集積化を行い、単位・集積構造と光学活性の間の相関を評価する。
腸管外病原性大腸菌の新規予防戦略の構築を目指した病原解析モデルの確立

総計501株の大腸菌を収集し、分子検討解析を行った。その結果,腸管外病原性大腸菌の85.9%が系統B2大腸菌に属することが示された。健常者便由来大腸菌では半数以上が系統A/B1に属し、系統B2は40.3%であることが示された。また、系統B2大腸菌は8つのサブグループに分類できることを示した。これらのサブグループから代表菌株を選定し、尿中増殖能、IL6誘導能、各種培養細胞への付着能を検討した結果、系統による明らかな相違は認められなかった。既知競争排除遺伝子の分布の検討既知の競争排除に関わると考えられる遺伝子cdiAのExPEC菌株での分布を検討した。多様な菌株でcdiA遺伝子の存在が確認された。cdiA遺伝子をコードしているpathogenicity island(PAI)の存在を検討したところ、papGIII, hylAとともにcdiAをコードするPAIが系統を超えて分布していることが示された。健常者ボランティア分便中の大腸菌の検討。健常人ボランティアの分便中の大腸菌を定期的な検便を通して分離して、pulsed-field gel electrophoresis, PFGE解析および系統解析を行った。総計72回の検便をおこない、MaConkey培地を用いてそれぞれ12菌株を単離した。その中で、計586株の大腸菌が分離された。PFGEおよび系統解析の結果、PFGEパターンがB2-8菌株が数ヶ月間持続して分離されることが示された。しかしながら、cdiA遺伝子を所有しない菌株であっても数ヶ月間同一の個体から分離されることが示された。系統B2菌株以外でも腸管内で持続して存在することも認められたことから、腸管内での競争阻害に関しては、さらに詳細な解析が必要であることが示唆された。大腸菌は菌種内の多様性に富み、腸管常在性非病原性大腸菌に加え、下痢原性大腸菌と腸管外病原性大腸菌(ExPEC)に大別される病原性菌株が存在する。ExPECの病原因子(群)が完全には特定できない。腸管常在菌のなかの一部が膣あるいは尿路系に侵入すると考えられるが、膀胱への定着能に加えて、尿路感染症大腸菌はそれ以前のステップに関わる因子が病原性に重要であるのではないかと推測し、2つの作業仮説を立てた。つまり、尿路病原性大腸菌と非病原性大腸菌との間に、「腸管内での競争的排除が存在し、尿路病原性大腸菌の構成比率が高まったときに尿路侵入のリスクが高まる」、あるいは「会陰部への定着能に差があることにより、尿路感染症のリスクが高まる」という可能性が存在する。本課題ではいまだ明確に説明できていないExPECの生物学的な特徴を捉えるため、分子系統解析を行い、さらに新しい動物モデルを確立することを通して上記2つの作業仮説を検証することを目的とした。平成18年度においては、1)菌株の収集:地理的に異なる3カ所から膀胱炎由来大腸菌株計107株を収集した。2)系統解析:分子系統解析法を確立し、上記の大腸菌の関係を把握し膀胱炎関連大腸菌であっても非常に多様であることを示した。更に、保有する病原因子の組み合わせも多様であった。3)培養細胞における接着能の菌株間の比較:各種系統に由来する大腸菌において、明らかな接着能の差は存在しない可能性が示された。

4)尿中での増殖能:ヒト尿中においてほぼ全ての大腸菌が増殖することが明らかになり、尿中増殖能の違いが病原性に直接的に関与する可能性が低いことが示された。5)競争排除系の確立のため、使用可能な耐性マーカーの選択。ABPC,GM,KM,NFLXの感受性試験を行い競争排除実験が可能であることを確認した。系統B2菌株の付着能の検討腸管外病原性大腸菌を収集し系統解析を行うことで、系統B2大腸菌は8つのサブグループに分類できることを示した。これらのサブグループから代表菌株を選定し、各種培養細胞への付着能を検討した。その結果、T24,5637,HUVEC細胞に対する、付着能および侵入能に関して系統による明らかな相違は認められなかった。また、alpha-methyl mannnose添加によって付着が抑制されることからType I繊毛が培養細胞への付着に重要であることが示唆された。既知競争排除遺伝子の分布の検討既知の競争排除に関わると考えられる遺伝子cdiABのExPEC菌株での分布を検討した。B2-8菌株をはじめ、多様な菌株でcdiAB遺伝子の存在が確認された。cdiAB遺伝子をコードしているpathogenicity island(PAI)の存在を検討したところ、類似のPAIが系統を超えて分布していることが示された。健常者ボランティア分便中の大腸菌の検討。健常人ボランティアの分便中の大腸菌を定期的な検便を通して分離して、pulsed-field gel electrophoresis,PFGE解析および系統解析を行った。総計72回の検便をおこない、MaConkey培地を用いてそれぞれ12菌株を単離した。その中で、計586株の大腸菌が分離された。PFGEおよび系解析の結果、PFGEパターンが同一の系統B2菌株が数ヶ月間持続して分離されることが示された。しかしながら、cdiAB遺伝子を所有しない菌株や、系統B2菌株以外でも腸管内で持続して存在することも認められた。
ヌートカ語に関する未発表言語資料の分析・処理および公開

本研究では、当初目標として掲げた、サピアの未発表のヌートカ語テキスト資料を分析・処理し、言語学および文化人類学研究に貢献する基礎資料として整えるという目標はおおむね達成することができた。フィールドノートはスキャンし、画像PDFに加工した。手書きのテキスト資料の入力作業には予想以上に時間を要したが、フィールドノートに含まれるテキスト資料(33編:約6,000文)はすべて入力を完了した。入力に際しては、フィールドノートの筆跡が大変判読しにくいことが特に大きな障害となったが、アメリカ哲学協会のアーカイブ所蔵のフィールドノート資料とカナダ国立文明博物館所蔵のタイプスクリプトとをつきあわせ、表記を確認しながら慎重に行った。入力されたデータは、検索などの活用や二次データへの加工がスムーズに行えるようタグを付けたテキストファイルの形にした。テキスト資料の約6割(約3,500文)については詳細な文法解析を施し、テキスト集として出版できるかたちに加工しやすいようにテキストデータに埋め込んだ。文法的分析についてはすべてのテキスト資料に対して行うことを目指していたが、入力作業の遅れなどのため、その計画は現実的ではなくなった。テキスト処理プログラムの開発などテキスト資料を効果的に活用する環境の整備については順調に進み、語、形態素のコンコーダンスの生成、用例抜きだしを自動処理することが可能となっている。テキスト資料をもとにした語彙データベースの構築も順調に進み、約6,100項目が含まれている。データ処理、分析、および編集の作業の全般にわたって、ヌートカ語の姉妹語であるニティナト語の研究者である中山久美子(カリフォルニア大学大学院)に支援を受けた。エドワード・サピアが収集したヌートカ語資料はアメリカのアメリカ哲学協会(American Philosophical Society)と、カナダの国立文明博物館(Canadian Museum of Civilization)に保管されているが、今年度はサピアのフィールドノートの現物を所蔵しているアメリカ哲学協会のアーカイブの資料を重点的に調査した。国内での予備調査のあとアーカイブを訪問し、ヌートカ語およびその姉妹語に関するサピアの資料を調査、カタログを作成した。24冊にのぼるフィールドノートについては内容に関する詳細なインデクスを作成した。テキスト資料の処理については、まずサピアのフィールドノートに採集された76のテキストのコンピユータへの入力を開始した。入力作業と平行してテキストの形態分析・文法解析の作業も開始した。また、テキストの分析を進めるうえで必要な補助資料(言語、および民族史資料)を得るために、短期のフイールド調査をカナダ、ブリティッシュコロンビア州、バンクーバー島のポート・アルバーニで行った。文法分析の情報は原語テキストの行間に埋め込む形で埋め込み、文法解析付のテキスト資料として出版するための加工がしやすいようなかたちをとっている。語彙のデータベースについては、その設計、試作をスムーズに完了し、語彙データの入力を開始した。データベースのフォーマットは、さまざまな検討を重ねた結果、もっともデータ加工が効率的に行えるよう、タグによってフィールドを分割したテキストファィルの形を採用した。資料調査、データ処理・分析の全般にわたって研究協力者の中山久美子(カリフォルニア大学大学院;ニティナト語研究)の支援を受けた。本研究2年目の平成15年度は以下の作業を進めた:アメリカ哲学協会とカナダ国立文明博物館所蔵の関連資料を画像PDFの形に電子化し、特にテキスト資料についてはインデクスをPDFに埋め込み元資料への参照を効率的に行えるようにした。手書きのテキスト資料およびそれに付随する注釈は、引き続き入力を進めたが、作業には予想以上に時間を要している。これに関しては、データの起こしを、アメリカ哲学協会のアーカイブ所蔵のフィールドノート資料とカナダ国立文明博物館所蔵のタイプスクリプトとをつきあわせ、表記を確認しながら慎重に行っていることも要因であるが、フィールドノートの筆跡が大変解読しにくいことが大きな障害となっている。コンピュータに入力されたテキストは、言語研究の基礎資料としての付加価値をつけるべく、形態分析・文法解析を加えた。文法分析の情報は、原語テキストに平行したグロスのかたちで埋め込み、文法解析付のテキスト資料として出版するための加工がしやすいようなかたちをとっている。

テキストの分析と平行して、語彙のデータベースも順調に拡張している。このデータベースにはテキストで現れた語形態素のすべてを取り込み、最終的にはテキストと有機的にリンクさせ、テキスト資料の中での用例検索やコンコーダンスの作成などを可能にすべく準備を進めている。テキストの分析を進めるにあたり、アーカイブ資料からだけでは明らかにならなかった言語情報、民族誌情報、そしてテキストの背景説明となる補助資料を得るために、カナダ、プリティッシュコロンビア州、バンクーバー島のポート・アルバーニで聞き取り調査を行った。データ処理、分析、および編集の作業の全般にわたって、研究協力者である中山久美子(カリフォルニア大学大学院)に支援をうけた。本研究最終年度である平成16年度は、テキスト資料の入力および文法解析、語彙データベースの充実化を継続して行った。その結果、本研究で当初目標として掲げた、サピアの未発表のヌートカ語テキスト資料を分析・処理し、言語学および文化人類学研究に貢献する基礎資料として整えるという目標はおおむね達成することができた。フィールドノートのマイクロフィルムはスキャンし、画像PDFに加工した。手書きのテキスト資料の入力作業には予想以上に時間を要したが、フィールドノートに含まれるテキスト資料(33編:約6,000文)はすべて入力を完了した。入力に際しては、フィールドノートの筆跡が大変判読しにくいことが特に大きな障害となったが、アメリカ哲学協会のアーカイブ所蔵のフィールドノート資料とカナダ国立文明博物館所蔵のタイプスクリプトとをつきあわせ、表記を確認しながら慎重に行った。入力されたデータは、検索などの活用や二次データへの加工がスムーズに行えるようタグを付けたテキストファイルの形にした。テキスト資料の約6割(約3,500文)については詳細な文法解析を施し、テキスト集として出版できるかたちに加工しやすいようにテキストデータに埋め込んだ。文法的分析についてはすべてのテキスト資料に対して行うことを目指していたが、入力作業の遅れなどのため、その計画は現実的ではなくなった。テキスト処理プログラムの開発などテキスト資料を効果的に活用する環境の整備については順調に進み、語、形態素のコンコーダンスの生成、用例抜きだしを自動処理することが可能となっている。テキスト資料をもとにした語彙データベースの構築も順調に進み、約6,100項目が含まれている。データ処理、分析、および編集の作業の全般にわたって、ヌートカ語の姉妹語であるニティナト語の研究者である中山久美子(カリフォルニア大学大学院)に支援を受けた。
カーネル法による新しい時系列分析

平成28年度の研究内容は主に,1.高次元時系列予測,2.スパース直交ファクター回帰,3.非定常非線形分位点回帰,4.非線形ファクターモデル,5.高次元FDRコントロール,の5点である:1.理論面では最適な予測誤差の上限とモデル選択の一致性を示したほか,実証面では米国の高次元マクロ経済データを用いたGDP予測を行った.この論文は昨年度末にJournal of Business & Economic Statisticsからの改定要求を受けていたため,今年度はその改訂作業を行い,同ジャーナルに再投稿した.3.昨年度再投稿したEconometric Reviewsからの2回目の改訂要求を受けて,再び論文の修正・加筆を行った.推定精度とパラメータ制約の検定に関するシミュレーションを刷新し,またバイアス修正した推定量の漸近理論も付け足した.結果,同ジャーナルに掲載が決まった.4.今年度は実証分析に焦点を当て,非線形ファクターがマクロ経済時系列の予測に有効かどうかを考察した.方法論は確立しているものの,細かなモデリングの差や,チューニングによって実証結果が変わるため,より良い結果が出るよう現在も研究を続けている.5.Barber and Candes (2015)は,FDRのコントロール手法として,Knockoff filterを提案した.これは既存の方法よりも優れた性能を示すが,モデルが高次元の場合には適用できない.この点を解決すべく,ファクター構造やモデルのスパース性を仮定することで次元縮約をしつつFDRをコントロールする枠組みを模索している.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の前半は,主に前年度から取り組んできた研究の続きを行った.夏までに高次元時系列モデルのスパース推定の論文を,真のモデルの次元が発散するような一般的なモデルにまで拡張し,その結果を9月のRSS conferenceで報告した後,専門誌に投稿した.また11月には,時系列モデルの最小二乗推定量の漸近有効性に関する論文を,証明を修正しつつより広いモデルにまで拡張したうえで,専門誌に投稿した.さらに2月には,非定常過程を説明変数に持つ非線形モデルの分位点回帰に関する論文を改訂し,専門誌に投稿した.それらに加え12月からは,小樽商科大の田中晋矢氏との共同研究で,観測頻度の異なるマクロ経済変数を,いわゆるMIDAS回帰を利用したスパース高次元時系列モデル化し予測するという実証研究も行っている.それに付随し,独立同一分布の仮定の下でFan and Lv (2013)により導出された予測誤差の最適な収束レートに関する理論の高次元時系列モデルへの拡張に取り組む一方,高次元時系列モデルにおけるクロスバリデーションによる正則化項の選択に関して,シミュレーションでその有用性を示す論文も同時に執筆している.その一方,カーネル法などの新たな手法の学習にも取り組み,主に計量経済学における次元削減と予測に有効な手法を模索した.特に1月からは,ガウス過程を用いた隠れ変数モデル(GP-LVM)やカーネル主成分分析を用いた予測手法を考察している.平成27年度の前半は、主に前年度から取り組んできた研究の続きを行った。特に、小樽商科大学の田中晋矢氏との共著で、非凸罰則付き高次元時系列予測モデルの研究に取り組んだ。理論面では最適な予測誤差の上限とモデル選択の一致性を示したほか、実証面では米国の高次元マクロ経済データを用いたGDP予測を考察し、提案手法が既存の結果よりも優れていることを見出した。この論文は現在、Journal of Business & Economic Statisticsからの改定要求を受け、再投稿に向けて修正・加筆中である。この研究に付随し、非凸罰則付き高次元時系列モデルの正則化項の決め方として、クロス・バリデーションが漸近的に機能することをコンピュータによる数値実験で確認した。この結果はEconomics Bulletinに掲載された。また、昨年度の後半から取り組み始めた、カーネル法による非線形ファクターモデルの研究を福水健次教授の指導のもと進展させた。特に、計量経済学で頻繁に用いられる(線形)ファクターモデルを、無限次元のファクターモデルに拡張し、その(非線形)ファクターの推定量が、正定値カーネルによって導かれるグラム行列の固有ベクトルで与えられることを示した。さらに、その推定量の張る線形部分空間が真のファクターの張る線形部分空間と漸近的に一致することを、ある一定の仮定の下で示した。現在はこの理論の精緻化に加え、この非線形ファクターを用いたマクロ経済データの予測問題を考察している。興味深いことに、今まで予測が困難であると認知されてきたマクロ変数に関しても予測パフォーマンスが改善されるなど、良好な結果が得られている。現在、高次元マクロ経済時系列データ予測のために、再生核ヒルベルト空間と正定値カーネルを用いた「非線形ファクターモデル」の構築とその漸近論的理論研究、およびそれを用いた実証研究を進めている。今年度は、モデルの設定と「非線形ファクター」の推定方法を確立したうえで、その推定量の漸近的性質について考察した。さらに、マクロ経済データの予測問題を同時に考察し、良好な結果を得ている。全体としては7割程度は完成しており、今後の近い段階での完成が望まれる。こうしたカーネル法に基づく研究以外にも、高次元経済データに関する研究を進めている。特に、モデルにスパース性を仮定した罰則付き回帰の時系列データの応用に注力している。平成28年度の研究内容は主に,1.高次元時系列予測,2.スパース直交ファクター回帰,3.非定常非線形分位点回帰,4.非線形ファクターモデル,5.高次元FDRコントロール,の5点である:

1.理論面では最適な予測誤差の上限とモデル選択の一致性を示したほか,実証面では米国の高次元マクロ経済データを用いたGDP予測を行った.この論文は昨年度末にJournal of Business & Economic Statisticsからの改定要求を受けていたため,今年度はその改訂作業を行い,同ジャーナルに再投稿した.3.昨年度再投稿したEconometric Reviewsからの2回目の改訂要求を受けて,再び論文の修正・加筆を行った.推定精度とパラメータ制約の検定に関するシミュレーションを刷新し,またバイアス修正した推定量の漸近理論も付け足した.結果,同ジャーナルに掲載が決まった.4.今年度は実証分析に焦点を当て,非線形ファクターがマクロ経済時系列の予測に有効かどうかを考察した.方法論は確立しているものの,細かなモデリングの差や,チューニングによって実証結果が変わるため,より良い結果が出るよう現在も研究を続けている.5.Barber and Candes (2015)は,FDRのコントロール手法として,Knockoff filterを提案した.これは既存の方法よりも優れた性能を示すが,モデルが高次元の場合には適用できない.この点を解決すべく,ファクター構造やモデルのスパース性を仮定することで次元縮約をしつつFDRをコントロールする枠組みを模索している.当初カーネル法をはじめとする機械学習分野の手法に関しては全く知識がなかったが,そうした手法のある程度の全体像と計量経済学(特にマクロ経済・金融時系列データの予測)への応用可能性が見えてきた.特に数ある手法の中でもカーネル主成分分析とGP-LVMを用いた予測モデリングの構築に注目し,その理論と方法論を学習した.26年度末の時点で,実際のデータを用いて実証する準備をしている.これらを踏まえると,計画はおおむね順調に進展していると言える.今後は、「非線形ファクターモデル」の理論をより精緻なものにするとともに、その実証分析を進め、論文を完成させる。実証分析では、今までの手法では予測が困難とされてきたいくつかの経済変数に注目し、本研究の提案する手法の有意性を探る。また、ファクターの個数の決め方をどうするか考える。その際いくつかの学会で報告しながら、論文を改良していく。最終的に完成させた論文は、海外専門誌に投稿する。その他、高次元時系列を扱うためのモデルとして、罰則付き回帰に関する研究も引き続き合わせて行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後はまずカーネル主成分分析とGP-LVMを用いたマクロ経済データ予測の実証分析に取り組んでいく.特に,McCracken and Ng (2014)で用いられた大規模マクロ経済データを整備し,同様の予測に関する先行研究を踏まえながら,有力な手法と比較して優れたパフォーマンスが出せるか検証する.良好な実証結果が得られれば,理論面について時系列データに適応できるように,従来のモデルを拡張する.28年度が最終年度であるため、記入しない。