hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被覆代数曲線及びトーラス多様体のワイエルシュトラス点を通しての研究

この結果は以前Serdica Math.J.に掲載されたが、証明に誤りがみつかったので修正をし、Corrigendumとして2006年に同雑誌に掲載されたが、条件付でしか証明できなかった。しかし全く別の方法で、有理線織面のblowing-upを使って問題を解決した。2.任意の1点つき曲線上で分岐する2重被覆の構成とその分岐点のワイエルシュトラス半群にっいて大渕教授との共著論文がTsukuba J.Math.に掲載される。3.ワイエルシュトラス2n半群は、nが3以上については2重被覆の分岐点からは得られない場合があることを示した論文もArchiv Math.に掲載される予定である。4.平面代数曲線の2重被覆が、また平面代数曲線になる場合を大阪大学の春井氏、大渕教授との共同研究で完全に決定した。5.平面4次曲線の2重被覆の分岐点のワイエルシュトラス半群について決定した。6.海外共同研究者の韓国・慶尚国立大学校金善正教授との共同研究で次数7の平面代数曲線のワイエルシュトラス半群の候補をすべて決定し、神奈川工科大学研究報告に掲載された。これを9月に東邦大学理学部で開催された第10回ALCシンポジウムで発表した。7.アフィン・トーリック多様体を利用して種数9の数値半群では2個を除いてワイエルシュトラス半群であることを示したが、種数10の原始的数値半群については、89個のうち74個がワイエルシュトラスであることが示せた。この研究は2月の数理解析研の研究集会で発表した。8.12月に大渕教授と第4回代数曲線論シンポジウムを神奈川大学工学部で開催した。講演数は9件で、参加者は32名であった。また、講演の報告集を作成し、参加者全員に配布した。
ニュージーランド及び南太平洋諸島の自然環境と菌類相に関する研究

本年度の調査は,ニュージーランド,ニユ-カレドニア,オーストラリアの3地域で行った。得られた成果は以下の通りである。1.ニュージーランドにおいては,動物死体分解に関与するいわゆるアンモニア菌類の遷移を1993年に設定した実験プロットで調査した。この結果,ノトファグス林内に設置した動物死体(pposum)置床区,尿素散布区における菌類遷移の後期の状態を明らかにすることができた。これらの菌類は,わが国において出現するものと同一種あるいは同属のキノコであった。従って,菌類相の遷移は日本を含めた北半球の広葉樹林で同様な経過をたどるものと考えられる。現在,これらの菌類の種内及び属内での分化について検討中である。2.ニューカレドニアについては,菌類の基質となる植物相の調査を中心に行った。本島には,高等植物の固有種が極めて多く分布し,世界的に注目されている地域である。昨年度に引き続く調査で,本島の植生の特徴及び今後調査すべき重点地域が明かにできた。すなわち,本島の植生は,谷沿いによく発達しているものの,広大な面積を占める山の斜面はサバンナ状の貧弱な植生からなる。ここには,貧栄養を反映してDrasena,Nepentesが随所にみられる他,雨の多いことを反映してScleriaが多く認められた。固有のイネ科植物も多数分布する。また,本島の最高峰であるパニエ山とフンボルト山の両山については,前者は急峻で登山道が確立されていないため,植生調査が十分でないことが明かとなった。後者については,平地から中腹までは,ヨーロッパからの入植とほぼ同時に牧草に置き換えられ,自然状態ではなくなっているが,勾配の急な上部の植生調査はまだ十分行われていないことが判明した。共に登山ルートの確保が難しいものの,今後の調査によつては,種子植物の新種の分布の可能性も考えられた。なお,今回の調査でおよそ400点の種子植物が採集でき,この地域の資料としてわが国に初めてもたらされたものとなった。植生と菌類との関連を研究する上での貴重な資料となる。本島にはさらに多くの植生が分布するから,今後さらに継続して調査すべき地域と考えられる。3.タスマニアにおける調査は,主としてノトファグス・ユ-カリ混交林で行った。この結果,アカイカタケ,ウスヒラタケ,ナラタケなどわが国との共通分布要素が初めて確認できた。さらに,猛毒を有するAmanita,Boletus属の世界未報告種と考えられるものが採集できた。また,林内の倒木上に発生するヒダナシタケ類に関しても多数の資料が得られた。従来,わが国でコフキサルノコシカケをヨーロッパ産のGanoderma applanatusと同一と見なしてきたが,ヨーロッパ産の標準試料との比較検討から,これとは異なるものであることが明らかにされてきている。このような問題を検討する際に欠かせないものが含まれている。Ganoderma及びHeterobasidion属菌がその一例である。わが国の高等菌類,特にキノコ類に関しては,同定ミスが多いことから,今後の日本菌類相の研究に役立つ資料となる。種子植物についても,本島固有種を中心に約100点の標本をわが国に初めてもたらした。4.菌類遺伝子資源の確保という観点からは以下のような成果が挙げられた。ヒダナシタケの各種には,抗癌活性が報告されているが,南半球産のものに関しては・効力の検討・成分調査などを行った事例は認められない。これが可能となる培養菌株を得ることができた。また,従来からタスマニアにはツキヨタケ類似菌が分布すると言われてきたが,本菌がOmphalotus nidiformisであることが初めて確認できた。本菌の発光はツキヨタケより強く,培養に成功したことから,今後,発光に関与する化学物質・酵素などの分析とその利用に関する研究も計画している。さらに,タスマニア産のサルノコシカケTyromyces pulcherrimusの培養菌株も得られ,食用菌としての利用が展望される。5.3調査地域から,ノトファグスの分化とその寄生菌であるキッタリアの共進化過程を考えるための資料として,ノトファグスの新鮮資料を採取した。これは,ニューカレドニアに分布する常緑種5種,ニュージーランド産5種及びタスマニア産の2種である。現在,DNA分析を行って,ノトファグス側の種分化について解析中である。なお,採集資料はすべて,調査地域の研究者・政府機関の承認を得て持ち帰った。

昨年度に引き続く調査で,本島の植生の特徴及び今後調査すべき重点地域が明かにできた。すなわち,本島の植生は,谷沿いによく発達しているものの,広大な面積を占める山の斜面はサバンナ状の貧弱な植生からなる。ここには,貧栄養を反映してDrasena,Nepentesが随所にみられる他,雨の多いことを反映してScleriaが多く認められた。固有のイネ科植物も多数分布する。また,本島の最高峰であるパニエ山とフンボルト山の両山については,前者は急峻で登山道が確立されていないため,植生調査が十分でないことが明かとなった。後者については,平地から中腹までは,ヨーロッパからの入植とほぼ同時に牧草に置き換えられ,自然状態ではなくなっているが,勾配の急な上部の植生調査はまだ十分行われていないことが判明した。共に登山ルートの確保が難しいものの,今後の調査によつては,種子植物の新種の分布の可能性も考えられた。なお,今回の調査でおよそ400点の種子植物が採集でき,この地域の資料としてわが国に初めてもたらされたものとなった。植生と菌類との関連を研究する上での貴重な資料となる。本島にはさらに多くの植生が分布するから,今後さらに継続して調査すべき地域と考えられる。3.タスマニアにおける調査は,主としてノトファグス・ユ-カリ混交林で行った。この結果,アカイカタケ,ウスヒラタケ,ナラタケなどわが国との共通分布要素が初めて確認できた。さらに,猛毒を有するAmanita,Boletus属の世界未報告種と考えられるものが採集できた。また,林内の倒木上に発生するヒダナシタケ類に関しても多数の資料が得られた。従来,わが国でコフキサルノコシカケをヨーロッパ産のGanoderma applanatusと同一と見なしてきたが,ヨーロッパ産の標準試料との比較検討から,これとは異なるものであることが明らかにされてきている。このような問題を検討する際に欠かせないものが含まれている。Ganoderma及びHeterobasidion属菌がその一例である。わが国の高等菌類,特にキノコ類に関しては,同定ミスが多いことから,今後の日本菌類相の研究に役立つ資料となる。種子植物についても,本島固有種を中心に約100点の標本をわが国に初めてもたらした。4.菌類遺伝子資源の確保という観点からは以下のような成果が挙げられた。ヒダナシタケの各種には,抗癌活性が報告されているが,南半球産のものに関しては・効力の検討・成分調査などを行った事例は認められない。これが可能となる培養菌株を得ることができた。また,従来からタスマニアにはツキヨタケ類似菌が分布すると言われてきたが,本菌がOmphalotus nidiformisであることが初めて確認できた。本菌の発光はツキヨタケより強く,培養に成功したことから,今後,発光に関与する化学物質・酵素などの分析とその利用に関する研究も計画している。さらに,タスマニア産のサルノコシカケTyromyces pulcherrimusの培養菌株も得られ,食用菌としての利用が展望される。5.3調査地域から,ノトファグスの分化とその寄生菌であるキッタリアの共進化過程を考えるための資料として,ノトファグスの新鮮資料を採取した。
多分解能動的システムのモデル化と解析

本研究の目的は,複雑で多様なシステムに対する制御系設計を実現するために「分解能」に着目にした新しい制御理論に向けた基礎理論を構築することにある.特に本研究では,時間,空間,レベル,周波数等異なる性質の分解能に着目した多分解能動的システムのモデル化とその解析に焦点を当てる.本年度は,主に「多分解能動的システムのモデル化」に焦点を当てて研究を実施した.また,SICE Annual Conference 2009において,オアーガナイズドセッション「Multi-Resolved Dynamical System(MRDS)」を企画した.主たる成果は,以下の通りである.1.階層化動的システムの表現と大規模系の近似モデリング:階層化動的マルチエージェントシステムの比較的一般的な表現を提案し,階層間接続行列の役割を明らかにした.また,気象モデルなどの大規模複雑系の,階層構造に着目した近似モデルの導出法を与えた.2.階層化動的システムの基本解析:同一ダイナミクスを持つ非常に多くの動的要素が結合された大規模系を対象に,その階層化表現を提案し,安定性など基本特性の解析を行った.さらにマルチロボットによる巡回追従型の協調捕獲の解析・設計や遺伝子制御ネットワークの解析への適用を通じてその有効性を確認した.3.モデル予測制御の性能解析の多分解能的アプローチ:モデル予測制御の閉ループ系である区分的アファインシステムの制御性能や安定性を解析する手段として,時間を遡って解を発展させることで状態空間を各時間ステッブごとに多分解能化し,制御性能値やリアプノフ関数を求める手法を提案した.4.状態設定,離散時間系の制御法:前年度導かれた有限時間線形系の特異値分解法を発展させ,制御系の状態設定,補償入力の設計問題を扱う分解表現を導いた.また,結果の一部が離散時間系においても有用であることを示した.5.ネットワーク構造と性能特性:複雑な構造を有するネットワークド制御系を対象とし,ネットワークの構造および通信容量とシステム全体の特性について解析した.本研究の目的は,複雑で多様なシステムに対する制御系設評を実現するために,「分解能」に着目にした新しい制御理論に向けた基礎理論を構築することにある.特に,本研究では,時間,空間,レベル,周波数等異なる性質の分解能にに着目した多分解能動的システムのモデル化とその解析に焦点を当てる.本年度は,主に「多分解能動的システムのモデル化」に焦点を当てて研究を実施した.また,第8回計測自動制御学会制御部門大会において,オアーガナイズドセッション「多分解能マルチスケールシステム」を企画した.主たる成果は,以下の通りである.1.多分解能動的システムの表現と基本解析:同一ダイナミクスを持つ非常に多くの動的要素が結合された大規模系を対象に,そのシステム表現を提案し,可制御性・可観測性,安定性など基本特性の解析手法を与えた.また,その階層化表現を提案し,分解能と諸特性の関係を考察する枠組みを与えた.2.多分解能モデル予測制御の可解性保証:予測区間の時間分解能を多分解能化するモデル予測制御について,各時刻ステップでの問題の可解性を保証するための方策としてつぎのステップである不変集合に拘束する手法を提案した.3.有限時間線形系の特異値分解:モデル予測制御に用いられる有限時間区間線形系に対して,主要な入出力関係を抽出した低次元化モデルを提案した.得られたモデルは線形系の特異値分解に対応し,システム記述の分解能を制御目的に応じて調整できることを示した.4.信号伝達の分解能と制御特性:主として制御対象と制御器の間の信号伝達における粗さや品質に着目し,その制約のもとでの閉ループ系の安定化や制御性能について解析した.特に信号の粗さと実現できる制御性能との間のトレードオフを明らかにした.本研究の目的は,複雑で多様なシステムに対する制御系設計を実現するために「分解能」に着目にした新しい制御理論に向けた基礎理論を構築することにある.特に本研究では,時間,空間,レベル,周波数等異なる性質の分解能に着目した多分解能動的システムのモデル化とその解析に焦点を当てる.本年度は,主に「多分解能動的システムのモデル化」に焦点を当てて研究を実施した.また,SICE Annual Conference 2009において,オアーガナイズドセッション「Multi-Resolved Dynamical System(MRDS)」を企画した.主たる成果は,以下の通りである.1.階層化動的システムの表現と大規模系の近似モデリング:階層化動的マルチエージェントシステムの比較的一般的な表現を提案し,階層間接続行列の役割を明らかにした.また,気象モデルなどの大規模複雑系の,階層構造に着目した近似モデルの導出法を与えた.2.階層化動的システムの基本解析:同一ダイナミクスを持つ非常に多くの動的要素が結合された大規模系を対象に,その階層化表現を提案し,安定性など基本特性の解析を行った.さらにマルチロボットによる巡回追従型の協調捕獲の解析・設計や遺伝子制御ネットワークの解析への適用を通じてその有効性を確認した.3.モデル予測制御の性能解析の多分解能的アプローチ:モデル予測制御の閉ループ系である区分的アファインシステムの制御性能や安定性を解析する手段として,時間を遡って解を発展させることで状態空間を各時間ステッブごとに多分解能化し,制御性能値やリアプノフ関数を求める手法を提案した.4.状態設定,離散時間系の制御法:前年度導かれた有限時間線形系の特異値分解法を発展させ,制御系の状態設定,補償入力の設計問題を扱う分解表現を導いた.

また,結果の一部が離散時間系においても有用であることを示した.5.ネットワーク構造と性能特性:複雑な構造を有するネットワークド制御系を対象とし,ネットワークの構造および通信容量とシステム全体の特性について解析した.
外来に通院する統合失調症患者に対する社会復帰プログラム実施の効果

統合失調症患者の再発予防への取り組みとして、再発をくりかえすリスクの高い人々を対象に、外来での看護支援として社会復帰プログラムを実施した。今年度は、社会復帰プログラムに基づき対象者に看護面談を実施し、面談の結果の分析に着手し始めた。研究成果の概要は以下の通りである。1.看護面談の結果:9名(男性4名、女性5名)の研究参加者の協力が得られ、看護面談を実施した。9名中3名が再発し、6名は社会生活継続中である(現在面談継続中の対象者も含む)。2.社会復帰プログラム実施の効果:看護面談が終了した対象者のうち2名の分析が終了し、プログラムの効果を検討した。(1)対象者A氏の経過分析を行い、プログラムの効果を検討した結果、セルフケアに関する自己アセスメント能力の向上が見られた。自我強度に関しては、退院後6ケ月目の時点で、低下がみられた。これは、面接内容の結果から外的刺激から自己を防衛した結果であることが伺われた。その後、アセスメント能力の向上に比して自我強度得点の上昇がみられた。(北海道医療大学看護福祉学部学会第4回学術大会で成果を発表)(2)対象者A氏と再発に至ってしまったB氏の経過の比較分析を行った。両者の比較から、「自己洞察力の強化」と「キーパーソンとの連携」が本プログラムの結果に影響することが明らかになった。(北海道医療大学看護福祉学部学会誌に2008年5月頃掲載予定)3.自己洞察力の強化に向けて自己洞察力を高めるには「語りの場」としての機能が効果的であることが先行研究で示されている。そこで、今後の看護面談では、語りの場としての機能を活用する機会の導入について検討し、プログラム実施の効果を高めていく必要性が明らかになった。4.キーパーソンとの連携本プログラムの実施において、対象者のみならず対象者を支えるキーパーソンと目標を共有することが、より効果的であることが明らかになっている。従って、今後の面談と並行し、キーパーソンと目的を共有する場の設定を含める必要性が、プログラムの効果を高める上で必要であることが明らかになった。今年度は本研究最終年度にあたり、前年度の引き続き、社会復帰プログラムに基づき対象者に看護面談を実施し、面談の結果の分析を進めていった。研究成果の概要を以下に述べる。1.看護面談の結果:前年度の対象者9名に加え、更に新たに2名の研究参加者の協力が得られ、看護面談を実施し、終了した。全対象者11名のうち、3名が再発し、1名が途中辞退にて面談を修了している。2.社会復帰プログラム実施の効果:看護面談が終了した対象者のうち、6名の結果の分析が終了し、プログラムの実施の効果を検討した結果、以下の4つが明らかになった。(1)対象者の中で、再発したものと再発せず地域生活を継続できたものを比較検討し、「自己洞察力の強化」と「キーパーソンとの連携」が本プログラムの結果に影響する。(2)対象者の面接経過を生活体験の特徴という観点から分析した結果、「対処策を自ら考える」「病気に対する特有の理解」「深まりにくい自己洞察」「幅広い不安」「行動の固定化」「こだわり」「理性と感情の乖離」という7つの特徴が見出された。(3)自己洞察の観点から、経過の分析を進めた結果、看護面接が語りの場を提供する機会となり、対象者の自己洞察を深めることができることが明らかになった。(4)統合失調症再発者の回復過程を支える看護介入の方法として、「患者主体の目標設定」「語りあう機会の提供」「繰り返し語りの場の提供」「感情面と行動面の乖離を埋める」という4つが見出された。
冠微小循環調節における血行力学刺激と生体分子情報伝達を介した統合機構の解析

本研究では、冠血管に作用する力学的ストレス・代謝的刺激が伝達・処理されて血流が調節される機構についてミクロからマクロに至るまでの階層的システムレベルで理解することを目標にして各研究分担者のグループが学際的に協力して研究を進めた結果以下の研究成果と今後の研究展開のための見通しが得られた。1.ニードル型生体顕微鏡と冠潅流制御装置を併用することによって、心筋虚血の好発部位である心内膜側の微小循環を冠動脈圧制御下に観測することに世界で初めて成功した。2.冠動脈の血行動態を変化させると、心外膜側だけでなく心内膜側の細動脈においても速い時間応答で血管径、血流が変化することが明らかになった。3.冠血行行動態を変化させた時、剪断応力に対する血管内皮由来一酸化窒素の時間的応答は従来の知見よりも速く、拍動的心筋血流と心筋エナ-ジェティクスの調節に寄与しうることが示された。4.心筋エナ-ジェティクス、心筋細胞内分子機構にリンクした心収縮性の新たな指標が提案され、今後、この指標を利用しつつin vivoの心血管系における冠循環と心筋エナ-ジェティクスの相互連関を包括的に理解するためには心拍出の慣性力が心筋機能に及ぼす影響も考慮することの重要性が示された。5.心筋内微小冠血管の血流、血圧、血管径が従来の知見よりもさらに微小な組織レベルで冠血行動態に鋭敏に反応して速い時間応答で分子レベルで調節されることが明らかになり、計測システムをさらに高分解能化させると同時に代謝パラメータも同時に評価することの必要性が示された。この問題については川崎グループを中心にアムステルダム大グループの協力を得て組織蛍光の評価法の検討を行うことで見通しはよいと考えている。冠循環は、力学的には、拍動する心筋内を走行するために血管壁に最も力学的ストレスを受けるシステムであり、代謝的には、高い酸素需要がある心筋組織エナ-ジェティクスにリンクした各種血流調節機能によって代謝性調節をうけるシステムである。本研究ではそれぞれ独自に開発したユニークな生物医工学的・分子生物学的研究の方法論を持つ、国内外の各研究分担者のグループが学際的に協力して、冠血管に作用する力学的ストレス・代謝的刺激が伝達・処理されて血流が調節される機構についてミクロからマクロに至るまでの階層的システムレベルで解析を進めた。実験用動物(イヌ、ウサギ、ラット)を対象にして、我々が開発した20MHz80ch超音波ドップラー法、ニードル型生体顕微鏡、さらにNOセンサーなどを用いて、心筋内微小冠血管血流、血圧、血管径の同時計測を行なった。アムステルダム大から新たに導入した血管内圧制御装置を応用して、微小循環評価のための動物実験法の開発・導入を進めた結果、冠循環の血行動態を変化させると、心筋内で最も虚血に陥りやすい心内膜側の細動脈において速い時間応答で血管径、血流が変化することが明らかになった。また、血管内皮に対する主たる力学的刺激である剪断応力に対する血管内皮由来一酸化窒素の時間的応答を評価した結果、剪断応力に対する血管内皮由来一酸化窒素の時間的応答は従来の知見よりも速く、心筋血流と心筋エナ-ジェティクスの調節に短いlead-timeで寄与しうることが示された。本研究から、心筋内微小冠血管の血流、血圧、血管径計測システムの時間的・空間的高分解能化に伴い、これらのパラメータが従来の知見よりもさらに微小な組織レベルで冠血行動態に鋭敏に反応して速い時間応答で分子レベルで調節されることが次第に明らかになり、計測システムをさらに高分解能化させることの必要性も示された。

本年度は、初年度に進められたアムステルダムグループと川崎グループの技術移転協力で可能になったニードル型生体顕微鏡と冠潅流制御装置との併用によって世界で初めて成功した心内膜側微小循環の冠動脈圧・血流制御下での観測と解析をさらに進めた。具体的には、実験動物を対象に冠動脈の血行動態変化に対する細動脈血管径調節の応答を心筋内で最も虚血に陥りやすい心内膜側と心外膜側とで比較検討した結果、心内膜側の細動脈では心外膜側に比較して強い拍動的メカニカルストレスが生じるが、これに直接応答して速い時間経過(約10秒)で血管径が変化することが明らかになった。本研究の目標である、冠血管に作用する力学的ストレス・代謝的刺激が伝達・処理されて血流が調節される機構についてミクロからマクロに至るまでの階層的システムレベルで理解するためには、心筋内循環調節系の時間応答の特徴だけでなく、空間的な特徴についても知見を得る必要があるが、これについては微小循環レベルでの血流の不均一性が従来の知見よりも高度であることが明らかになり、これに対応して、トレーサーキネティクス、フラクタル解析をもとに解析が進められ、シアトルグループとの協力で血流調節因子に注目した心筋内血流のモデルが提案された。また、心筋エナ-ジェテイクスの面からは、心筋細胞内分子機構にリンクした心収縮性の新たな指標が提案され、今後、この指標を利用しつつin vivoの心血管系における冠循環と心筋エナ-ジェテイクスの相互関連を包括的に理解するためには心拍出の慣性力が心筋機能に及ぼす影響も考慮することの重要性が示された。
肝発生過程における星細胞分化に関する研究

前年度に引き続き、ラット胚肝芽組織における諸分子の発現を検討した。1.ラット12.5、13.5、14.5、15.5日胚および16.5日齢の胎児を用いて肝星細胞に関係する接着分子の発現を、免疫組織化学法を用いて検討した。肝芽細胞はαフェト蛋白質(AFP)およびサイトケラチン(CK)18を用いて同定し、間葉細胞はビメンチンを用いて同定した。従前より報告している神経細胞接着分子(NCAM)の発現に関して確認実験を行った。NCAMは成体の活性化星細胞に発現する分子で、4%PFA固定・2%PLP固定標本のラット肝芽組織間葉細胞に染色する(陽性対照としては線維化肝の標本を用い、陰性対照に染色が認められないことも確認した)ことを報告していたが、アセトン固定標本で染色が認められないことが判明し、複数の抗体を用いて再検討したところ、2%PLP固定標本およびアセトン固定標本の両者で染色が認められないことが確認された(陽性対照としては同一標本内の神経細胞を用いた)。当初の所見は残念ながら疑陽性であったと判断した。2.ラット11.5日胚を用いて上皮間葉移行現象に関係する諸分子の発現を、免疫組織化学法を用いて検討した。Eカドヘリンは肝憩室を含む前腸内胚葉上皮細胞には強い染色として認められたが、横中隔内に存在するAFP陽性の肝芽細胞にはほとんど染色が認められなかった。基底膜成分を分解することが報告されているMMP2、MMP14の染色は肝憩室および横中隔内の細胞にはほとんど認められなかった。ラット胚の肝芽組織における肝芽細胞と間葉系細胞および細胞間基質との相互作用を検討する前段階として、肝芽組織における間葉系細胞のマーカー分子と細胞外基質、細胞接着分子の発現を免疫組織学的手法を用いて検討した。標本はラット11.5日胚、12.5日胚、13.5日胚、14.5日胚、16.5日胚を4%パラフォルムアルデヒドで固定した凍結切片を用いた。一次抗体として抗デスミン、ビメンチン、α平滑筋アクチン(αSMA)、グリア線維性酸性蛋白質(GFAP)、αフェト蛋白質(AFP)、神経細胞接着分子(NCAM)、フィブロネクチン、ラミニン、インテグリンα3、α4、α5、α6β1、β1、β4、β5抗体を用いた。それぞれの胚の肝芽組織においてαSMA、GFAPの発現は実質内には認められなかった。デスミンとビメンテンは間葉系細胞に発現が認められたが、ビメンチンの方がデスミンよりもより広範囲の間葉系細胞に発現が認められた。NCAMはビメンチン陽性細胞に発現が認められ、AFP陽性の肝芽細胞には発現が認められなかった。細胞外基質であるフィブロネクチンとラミニンは基質部分と間葉系細胞および一部の肝芽細胞に発現が認められた。ラミニンレセプターであるインテグリンα6β1は肝芽組織の被膜部分に発現が確認できたが、実質内には発現していなかった。その他のインテグリンに関しては、免疫組織化学染色自体が成功しなかった。今後の実験計画としては、α6β1以外のインテグリンに関して、固定方法を変更した標本で発現を検討し、NCAMに関しては胚の組織培養系を用いて、NCAMの阻害が肝芽組織の発生にどのような影響を与えるかを検討する。ラット11.5日胚、12.5日胚、13.5日胚、14.5日胚、15.5日胚、16.5日胚を無固定のまま、もしくはPLP固定液で固定した後、シュクロース加リン酸緩衝液で処理し凍結標本を作製した。一次抗体として抗αフェト蛋白質(AFP)、サイトケラチン(CK)18、ビメンチン、c-kit、インテグリンα3、α4、α5、α6β1、β1、β4、β5、E-カドヘリン抗体を用いて免疫組織染色と二重染色を行った。上記のうち、肝芽細胞を同定するマーカー分子としてAFPとCK18を用い、間葉細胞に関してはビメンチンを、血球系未分化細胞に関してはc-kitをマーカーとした。前年度に検討して有意な所見を得られなかった抗体に関して、抗原性の保持がより良好な冷アセトン固定標本(無固定標本より作成)を用いて再度検討を行ったところ、インテグリンα5とα6β1の発現を肝芽組織実質内に確認できた。インテグリンα5は12.5日胚以降では肝芽細胞と一部の血球系細胞に発現していた。間葉細胞に関しては細胞膜に部分的に発現することが確認できた。また、11.5日胚では横中隔内に存在する肝芽細胞と間葉細胞の双方に明らかな発現が認められた。インテグリンα6β1は血球系細胞に発現し、肝芽細胞には発現が認められなかった。また、上皮細胞の接着結合に存在するE-カドヘリンは肝芽細胞が横中隔内を遊走している11.5日胚では肝芽細胞での発現が減少し、肝芽組織を形成する12.5日胚以降再び増大した。これは肝芽細胞の上皮-間葉移行の過程を示すものと考える。

以上の所見に加えて昨年度報告したフィブロネクチン、ラミニン、神経細胞接着分子の発現の検討を合わせて第15回肝サイトスケレトン研究会、第12回国際組織細胞化学会、第16回国際解剖学会で発表した。前年度に引き続き、ラット胚肝芽組織における諸分子の発現を検討した。1.ラット12.5、13.5、14.5、15.5日胚および16.5日齢の胎児を用いて肝星細胞に関係する接着分子の発現を、免疫組織化学法を用いて検討した。肝芽細胞はαフェト蛋白質(AFP)およびサイトケラチン(CK)18を用いて同定し、間葉細胞はビメンチンを用いて同定した。従前より報告している神経細胞接着分子(NCAM)の発現に関して確認実験を行った。NCAMは成体の活性化星細胞に発現する分子で、4%PFA固定・2%PLP固定標本のラット肝芽組織間葉細胞に染色する(陽性対照としては線維化肝の標本を用い、陰性対照に染色が認められないことも確認した)ことを報告していたが、アセトン固定標本で染色が認められないことが判明し、複数の抗体を用いて再検討したところ、2%PLP固定標本およびアセトン固定標本の両者で染色が認められないことが確認された(陽性対照としては同一標本内の神経細胞を用いた)。当初の所見は残念ながら疑陽性であったと判断した。2.ラット11.5日胚を用いて上皮間葉移行現象に関係する諸分子の発現を、免疫組織化学法を用いて検討した。Eカドヘリンは肝憩室を含む前腸内胚葉上皮細胞には強い染色として認められたが、横中隔内に存在するAFP陽性の肝芽細胞にはほとんど染色が認められなかった。基底膜成分を分解することが報告されているMMP2、MMP14の染色は肝憩室および横中隔内の細胞にはほとんど認められなかった。
ホスホジエステラーゼ機能の解明:認知機能障害治療薬としての可能性を探る

ホスホジエステラーゼ(PDE)は、ドーパミンD1受容体シグナルの制御に重要である。前頭前皮質におけるD1受容体シグナルの減弱は統合失調症の認知機能障害に関連し、PDE阻害薬はD1受容体シグナルを増強することから、統合失調症治療効果が期待される。本研究により、大脳皮質では主にPDE4が機能し、PKAシグナルを調節していることが明らかとなり、PDE4阻害薬の認知機能障害治療薬としての可能性が示唆された。本研究の結果より、PDE4の阻害が統合失調症の認知機能の改善などの精神疾患の治療につながるのではないかと考えられる。本研究では、PDE作用を精査し、統合失調症の治療標的として最適なPDEサブタイプの検討を行った。また、ドーパミンシグナルの作用発現に不可欠なタンパク質DARPP-32と、各PDEサブタイプとの相互作用を解明するため、マウスの前頭前皮質を用い、PDEで調節される、D1受容体シグナルを中心とした細胞内シグナル伝達の解析、PDEサブタイプ発現パターンの解明を行った。さらに、PDE阻害薬の認知機能障害に対する治療効果の検討(行動薬理学的解析)を行った。各種PDE阻害薬を用い、プロテインキナーゼA(PKA)シグナルの解析を行ったところ、マウス前頭前皮質において、PDE4阻害薬により、DARPP-32のPKAサイトであるThr34残基のリン酸化が増強された。免疫組織化学的解析により、マウス前頭前皮質でのPDE4の発現が確認されたことから、大脳皮質では主にPDE4が機能し、PKAシグナルを調節していることが明らかとなった。さらに、前頭前皮質におけるD1受容体シグナルもPDE阻害薬により増強されたことから、PDE4阻害薬の認知機能障害治療薬としての可能性が示唆される。現在、行動薬理学的解析により、PDE4阻害薬が認知機能障害に及ぼす影響を検討している。さらに、PDE阻害薬の認知機能障害に対する治療効果の検討も行った。各種PDE阻害薬を用い、プロテインキナーゼA(PKA)シグナルの解析を行ったところ、PDE4阻害薬により、DARPP-32のPKAサイトであるThr34残基のリン酸化が増強された。免疫組織化学的解析により、大脳皮質では主にPDE4が機能し、PKAシグナルを調節していることが明らかとなった。PDE阻害薬の認知機能障害に対する治療効果の検討として、統合失調症の認知機能障害の指標として用いられている、プレパルスインヒビションテスト(PPI)を行った結果、PDE4阻害薬によりPPIの増強が見られたことから、PDE4阻害薬の認知機能障害治療薬としての可能性が示唆された。さらに、DARPP-32欠損マウスを用いた検討の結果、PDE4阻害薬によるPPIの増強はみられなかったことから、この作用発現には、DARPP-32によるPKA作用の増幅が必要であることが明らかとなった。
プログラム仕様記述に用いる自然語の形式的意味定義と処理系に関する研究

1.プログラム仕様記述に用いる自然語の形式意味定義を,英語を例にとり,次のようにして行った.(1)仕様記述に有用な構文をGPSG(Gene ralized Phrase Structure Grammar)を用いて記述する.(2)自然語文と論理式との対応づけを定義し,対応する論理式を一つの意味とする.(3)自然語文と論理式との対応づけに必要な情報のうち,述語の仮引数と実引数との対応,引数が満たすべき条件等,構文木上でボトムアップに逐次決まる意味上の情報を表現する形式として中間表現を導入し,自然語文の構文木から中間表現を構成する規則を定める. (4)量化のスコープ等を決定することにより,中間表現と論理式とを対応づける規則(論理式生成規則)を定める.(5)個々の語句は抽象的データタイプ上の演算や述語として定義する.中間表現の形式か個々の構文規則に依存しないうえ,語句の意味は論理式生成規則とは別に与えられるため,構文規則及び語彙の追加が容易に行える.2.中間表現には, GPSG等で用いられている属性の他に,その中間表現に対応する関数や述語のデータタイプを表す属性がある.関数や述語がどのようなデータタイプともちうるかという制約も一般的に表現できるよう,データタイプの間に順序関係を導入し,単一化の概念と利用して,部分句のデータタイプに関する制約から,親の句のデータタイプの制約を定義した.これにより,関係節の先行詞等に関する構文のあいまいさを減らすこともできる.3.複数形名詞句や等位接続された名詞句について,それらの意味が,その句を取り囲む構文に依存していかに定義されるか(例えば単数形の拡張として定義される等)を明らかにした.4.以上の方針に従い,自然語による仕様から論理式への変換,及び語句の意味定義の蓄積を支援するシステムを作成し, Jacksonのプログラミングの教科書中の例題の解析を行った.1.プログラム仕様記述に用いる自然語の形式意味定義を,英語を例にとり,次のようにして行った.(1)仕様記述に有用な構文をGPSG(Gene ralized Phrase Structure Grammar)を用いて記述する.(2)自然語文と論理式との対応づけを定義し,対応する論理式を一つの意味とする.(3)自然語文と論理式との対応づけに必要な情報のうち,述語の仮引数と実引数との対応,引数が満たすべき条件等,構文木上でボトムアップに逐次決まる意味上の情報を表現する形式として中間表現を導入し,自然語文の構文木から中間表現を構成する規則を定める. (4)量化のスコープ等を決定することにより,中間表現と論理式とを対応づける規則(論理式生成規則)を定める.(5)個々の語句は抽象的データタイプ上の演算や述語として定義する.中間表現の形式か個々の構文規則に依存しないうえ,語句の意味は論理式生成規則とは別に与えられるため,構文規則及び語彙の追加が容易に行える.2.中間表現には, GPSG等で用いられている属性の他に,その中間表現に対応する関数や述語のデータタイプを表す属性がある.関数や述語がどのようなデータタイプともちうるかという制約も一般的に表現できるよう,データタイプの間に順序関係を導入し,単一化の概念と利用して,部分句のデータタイプに関する制約から,親の句のデータタイプの制約を定義した.これにより,関係節の先行詞等に関する構文のあいまいさを減らすこともできる.3.複数形名詞句や等位接続された名詞句について,それらの意味が,その句を取り囲む構文に依存していかに定義されるか(例えば単数形の拡張として定義される等)を明らかにした.4.以上の方針に従い,自然語による仕様から論理式への変換,及び語句の意味定義の蓄積を支援するシステムを作成し, Jacksonのプログラミングの教科書中の例題の解析を行った.
光センシング手法を用いた雷パラメータの解明に関する基礎研究

1.光リモートセンシング手法に関する研究成果(1)平成3年度マルチスペクトロラジオメータを基本とする可搬式高精密分光記録装置(雷パラメータリモートセンシングシステム)とディジタルオシロスコープを併用して、実験室における気中インパルスの分光特性を種々の波長領域で測定するシステムを構築した。(2)平成4年度可搬式高精密分光記録装置(雷パラメータリモートセンシングシステム)とディジタルオシロスコープを併用して、実験室における気中インパルスの分光特性を種々の波長領域で測定した。温度、電流など雷放電パラメータの基礎分光計測のために、気中裁断波放電の光出力時間応答を求めた。高温空気理論では最大発光強度は422.3nm(NI)で15600K、434.0nm(Hγ)で16500Kに対応する。インパルス電流と光出力との関係はまだ十分明らかになっていないが、441nmの場合は波頭部のへこみが大きく、434nmの場合は電流波形類似のパルス出力となることが判明した。(3)平成5年度実験室において長ギャップに雷インパルスを印加し、放電光の波長別時間応答を測定した。以前報告した441nmにおける波頭のへこみが今回の試験ではみられなかったが、これは電波流形の波頭振動がなくなったことに起因すると考えられた。2.雷パラメータの解明に関する研究成果(1)ロケット誘雷実験誘雷時の雷電流計測用として、開発使用してきた雷電流2領域同時記録システムで得られた冬季正極性雷電流を詳細に検討し、鉄塔を通過する冬季雷電流の波形解析を周波数のフーリエ変換の手法を用いて時間区分して検討を加えた。ロケット誘雷時の雷放電電流および雷電圧測定用として、開発してきた雷計測3領域光LANシステムをZnO避雷器素子の基礎特性計測に適用して所期の結果が得られた。さらに、本システムとロゴスキーコイルを用いた別の計測システムで測定した電流波形の相異について検討したが、非常に良い一致を示すことが判明した。(2)変電所侵入雷電流・電圧波形の解析77kV系統の変電所侵入夏季雷に対する変電所避雷器の動特性を検討して、系統保護レベルの低減と避雷器性能の向上に寄与する所見を述べた。さらに、今までに得られた誘雷時の雷電流波形や77kV変電所侵入雷電流波形を検討して、雷放電回路の概念構成や雷サージ侵入キャパシタンスなどについて考察を加え、侵入雷サージのパターンを検討して、送電線故障様相と変電所侵入雷電圧波形とを比較するとともに、変圧器中性点電位上昇について考察した。

雷放電光のスペクトル強度を遠方より高速ディジタル観測し、そのア-ク温度を求めて、これに発光半径の実精密測値を導入して、放電路の電界と放電電流値を求める手法を確立するための基礎研究として、マルチスペクトロラジオメ-タを基本とする可搬式高分光記録装置(雷パラメ-タリモ-トセンシングシステム)とディジタルオシロスコ-プを併用して、実験室における気中インパルスの分光特性を種々の波長領域で測定した。温度、電流など雷放電パラメ-タの基礎分光計測のために、気中裁断波放電の光出力時間応答を求めた。高温空気理論では最大発光強度は422.3nm(NI)で15600K、434.0nm(Hγ)で16500Kに対応する。インパルス電流と光出力との関係はまだ十分明らかになっていないが、441nmの場合は波頭部のへこみが大きく、434nmの場合は電流波形類似のパルス出力となることが判明した。誘雷時の雷電流計測用として、開発使用してきた雷電流2領域同時記録システムで得られた冬季正極性雷電流を詳細に検討した。また鉄塔を通過する冬季雷電流の波形解析を周波数のフ-リエ変換の手法を用いて時間区分して検討を加えた。図形解析から求めた卓越周波数と高速フ-リエ変換から求めた卓越周波数の大きさと範囲についてはおおよそ一致していることが明かとなった。さらに、77kV系統の変電所侵入夏季雷に対する変電所避雷器の動特性を検討して、系統保護レベルの低減と避雷器性能の向上に寄与する所見を述べた。光センシング手法とは雷放電光のスペクトル強度を遠方より高速ディジタル観測し、そのアーク温度を求める手法である。この結果に発光半径の実測値を導入して、放電路の電界と放電電流値を求めるを確立するための基礎研究として、マルチスペクトロラジオメータを基本とする可搬式高精密分光記録装置(雷パラメータリモートセンシングシステム)とディジタルオシロスコープを併用して、実験室における気中インパルスの分光特性を種々の波長領域で測定した。温度、電流など雷放電パラメータの基礎分光計測のために、気中裁断波放電の光出力時間応答を求めた。インパルス電流と光出力との関係はまだ十分明らかになっていないが、最大値330Aの実験結果では、441nmの場合は波頭部のへこみが大きく、434nmの場合は電流波形類似のパルス出力となることが判明した。一方最大値2080Aの結果では、波頭部のへこみがみられないことが明らかになった。ロケット誘雷時の雷放電電流および雷電圧測定用として、開発してきた雷計測3領域光LANシステムをZnO避雷器素子の基礎特性計測に適用して所期の結果が得られた。この計測装置をロケット誘雷実験場で用いて電流波形の測定には成功したが、雷電圧の計測には改善の余地があることが判明した。さらに、今までに得られた誘雷時の雷電流波形や77kV変電所侵入雷電流波形を検討して、雷放電回路の概念構成や雷サージ侵入キャパシタンスなどについて考察を加えた。この結果に発光半径の実測値を導入して、放電路の電界と放電電流値を求める確立するための基礎研究である。今年度はマルチスペクトロラジオメータを基本とする可搬式高精密分光記録装置(雷パラメータリモートセンシングシステム)とディジタルオシロスコープを併用して、実験室において長ギャップに雷インパルスを印加し、放電光の波長別時間応答を測定した。以前報告した441nmにおける波頭のへこみが今回の試験ではみられなかったが、これは電流波形の波頭振動がなくなったことに起因すると考えられた。
バイオ・サーファクタントを用いた正電荷リポソームによる遺伝子治療

アデノシンデアミナーゼ欠損症(ADA欠損症)の患者に対して試みられた遺伝子治療の研究は、新しい医療の幕開けを告げるものであった。それ以来、遺伝子治療は遺伝病の根元的治療法になるだけでなく、癌やエイズの治療にも有効であると期待されており、今後の重要な医療技術の一つになることは間違いないであろう。しかし、遺伝子治療を受ける患者数の増加とともに、病原性ウイルスをベクターとして用いた場合の不慮事故の報告数が増加の一途をたどっている。この問題を解決するため、研究代表者らは正電荷コレステロール誘導体を素材とした安全性の高い非ウイルスベクター(正電荷リポソーム)の開発に取り組んできた。代表者らの新規ベクターは高い安全性はもちろんのこと、遺伝子導入効率においても既存の非ウイルスベクターを大きく凌駕した。その上、正電荷リポソームにバイオ・サーファクタントを含有させると遺伝子導入効率が飛躍的に増大することを発見した。そこで、このバイオ・サーファクタント含有リポソームの遺伝子治療に応用するための基礎データの蓄積、遺伝子導入機構の解明、ならびに、動物を用いた遺伝子治療の実験を行った。その結果、(1)バイオ・サーファクタントの分子構造(分子種)により遺伝子導入の効率が大きく増大することを発見した。(2)中でも、バイオ・サーファクタントMEL-Aが最も高い遺伝子導入効率を与えた。(3)共焦点レーザ顕微鏡を用いた実験から、MEL-Aはカプセル化した正電荷リポソーム・DNA複合体の細胞膜への吸着、細胞内への取り込み過程を顕著に促進した。(4)担がんマウスの実験から、バイオ・サーファクタント含有正電荷リポソームは遺伝子治療の研究に大きく寄与すると考えられた。
就労している家族介護者へのサポート状況によるワーク・ライフ・バランスへの影響

わが国の要介護高齢者数は急速に増加している一方で,介護・看護のために離職する家族介護者が増加し社会的問題となっている.本研究では,家族介護者の仕事と介護の両立のためのワーク・ライフ・バランスに着目し,就労している家族介護者へのサポート状況によるワーク・ライフ・バランスへの影響について明らかにすることを目的とする.今年度は,介護支援専門員が家族介護者の就労継続のために行っている支援の内容について明らかにするため行った面接調査で得られたデータの分析を行った.要介護の利用者を就労しながら介護している家族介護者(以下,就労介護者)を支援している介護支援専門員9人に事例を12つ挙げてもらい,計14事例の支援内容について語られた逐語録から定性的コーディングを行った.結果,介護支援専門員の平均年齢は53.4±4.2歳で,男性1人,女性8人であった.14事例の就労介護者の平均年齢は54.4±10.4歳で,要介護者との続柄は,配偶者3事例,子ども7事例等であった.就労介護者の雇用形態は,常勤7事例,非常勤4事例,自営業3事例であった.要介護者の平均年齢は81.0±8.8歳で,要介護3が6事例,要介護4が6事例,要介護5が2事例であった介護支援専門員による家族介護者の就労継続のための支援として,154コード,18サブカテゴリ,、8カテゴリーが生成され,4つの支援に分類できた.就労介護者に対して【負担軽減支援】【心理的支援】【関係調整】,要介護者に対して【1人で過ごすための環境調整】を行っていた.介護支援専門員が家族介護者の就労継続のために行う特徴的な支援の1つとして,就労介護者に対する心理的支援が挙げられ,ケアマネジメントにおいて重要な視点である.産前産後の休暇および育児休暇のため,予定していた研究計画を進めることができなかったため.今後,本研究において以下の計画のもと進めていく.1介護支援専門員に行った面接調査の成果について,学術学会での発表および論文投稿を通して,広く意見・評価を得る.2介護支援専門員に行った面接調査の成果をもとに,就労している家族介護者のワーク・ライフ・バランスへの影響を明らかにするために,介護支援専門員および就労介護者を対象に郵送調査を実施する.わが国の要介護高齢者数は急速に増加していることに伴い,介護・看護のために離職する家族介護者が増加し社会的問題となっている.先行研究から,家族介護者は就労を継続することに経済的理由や自己の存在意義,楽しさを感じており,仕事と介護の両立への意欲となっていることが明らかになっている.また,仕事によって介護から離れられる時間を確保することで,心の安定を図っており,ワーク・ライフ・バランスを保つことが重要な課題となる.そこで,本研究では,家族介護者の仕事と介護の両立のためのワーク・ライフ・バランスに着目し,要介護高齢者のセルフマネジメント,インフォーマルサポート,フォーマルサポートと就労している家族介護者のワーク・ライフ・バランスとの関連について明らかにすることを目的としている.今年度は,家族介護者の就労継続のための介護支援専門員の支援について明らかにすることを目的に質的記述的研究を行った.研究対象の介護支援専門員は,4か所の居宅介護支援事業所に所属する9名で,1名あたり12事例についてインタビューガイドに基づき,半構造的面接調査を行った.研究対象の要介護高齢者および家族介護者は,14名ずつであった.介護支援専門員は,まず就労している家族介護者の就労に関する意向やその背景,介護に関する意向や介護力などをアセスメントしていた.そして,起こりうる課題への対応・調整等の問題解決のための支援,家族の負担を増やさないよう不安をあおらないタイミングでの情報提供・介入等のリスク回避のための支援,今できていることを維持するための対応・調整等のストレングスを活かした支援を行っていた.さらに,就労している家族介護者の都合に合わせたモニタリング等を通して,時間をかけて関係づくりを行っていた.今年度は文献レビュー後,全国の訪問看護ステーションを利用している就労介護者を対象に郵送調査を行う予定であった.文献レビュー等を通して再検討を行った結果,介護支援専門員が行っている支援は,就労している家族介護者のワーク・ライフ・バランスにどのような影響があるのかについて検討することに意義があることがわかった.そのため,当初の予定から変更して調査を行ったため,進捗状況にやや遅れが生じている.わが国の要介護高齢者数は急速に増加している一方で,介護・看護のために離職する家族介護者が増加し社会的問題となっている.本研究では,家族介護者の仕事と介護の両立のためのワーク・ライフ・バランスに着目し,就労している家族介護者へのサポート状況によるワーク・ライフ・バランスへの影響について明らかにすることを目的とする.今年度は,介護支援専門員が家族介護者の就労継続のために行っている支援の内容について明らかにするため行った面接調査で得られたデータの分析を行った.要介護の利用者を就労しながら介護している家族介護者(以下,就労介護者)を支援している介護支援専門員9人に事例を12つ挙げてもらい,計14事例の支援内容について語られた逐語録から定性的コーディングを行った.結果,介護支援専門員の平均年齢は53.4±4.2歳で,男性1人,女性8人であった.14事例の就労介護者の平均年齢は54.4±10.4歳で,要介護者との続柄は,配偶者3事例,子ども7事例等であった.就労介護者の雇用形態は,常勤7事例,非常勤4事例,自営業3事例であった.

要介護者の平均年齢は81.0±8.8歳で,要介護3が6事例,要介護4が6事例,要介護5が2事例であった介護支援専門員による家族介護者の就労継続のための支援として,154コード,18サブカテゴリ,、8カテゴリーが生成され,4つの支援に分類できた.就労介護者に対して【負担軽減支援】【心理的支援】【関係調整】,要介護者に対して【1人で過ごすための環境調整】を行っていた.介護支援専門員が家族介護者の就労継続のために行う特徴的な支援の1つとして,就労介護者に対する心理的支援が挙げられ,ケアマネジメントにおいて重要な視点である.産前産後の休暇および育児休暇のため,予定していた研究計画を進めることができなかったため.今後,本研究において以下の計画のもと進めていく.1介護支援専門員に行った面接調査の成果について,信頼性・妥当性を高めるため,在宅看護学領域やケアマネジメントの専門家からスーパーバイズを受ける.また,学術学会での発表を通して,広く意見・評価を得る.2介護支援専門員に行った面接調査の成果をもとに,就労している家族介護者のワーク・ライフ・バランスへの影響を明らかにするために,郵送調査を実施する.今後,本研究において以下の計画のもと進めていく.1介護支援専門員に行った面接調査の成果について,学術学会での発表および論文投稿を通して,広く意見・評価を得る.2介護支援専門員に行った面接調査の成果をもとに,就労している家族介護者のワーク・ライフ・バランスへの影響を明らかにするために,介護支援専門員および就労介護者を対象に郵送調査を実施する.(理由)今年度予定していた郵送調査から変更し実施した面接調査の分析が遅れているため.(使用計画)今年度の研究成果をもとに行う郵送調査に伴う郵送代や謝金,データ収集・分析に伴う人件費や消耗品・資料収集等に使用する.(理由)今年度は,予定していた郵送調査を実施できず,これに伴う郵送代やデータ収集・分析に伴う人件費,消耗品,資料収集などに使用しなかったため.(使用計画)今年度は,郵送調査に伴う郵送代や謝金,データ収集・分析に伴う人件費や消耗品・資料収集などに使用する.