hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト琺瑯質蛋白アメロジェニンの遺伝子構造の解明

乳歯および永久歯の全歯牙に重度な琺瑯質の実質欠損をきたす遺伝性琺瑯質形成不全症の原因の一つに、アメロジェニン遺伝子の構造異常があるとの報告がある。本疾患の遺伝子診断を実施するにあたり、正常なアメロジェニン遺伝子の塩基配列を明らかにすることは、構造異常の有無を検索する上で必須である。そこで、塩基配列の判明していない領域を解明し、遺伝子診断法の確立、臨床応用を目的に本研究を企画した。1.ヒトアメロジェニン遺伝子の全塩基配列の決定申請者は、正常なヒトアメロジェニン遺伝子について解明されていないおよそ50%の領域の塩基配列を既に決定した。他の報告者の結果と本研究を合わせると全領域が決定されたことになる。解明した塩基配列の情報は、日本DNAデータバンクに登録済である。本研究の結果は、遺伝性琺瑯質形成不全症患者のDNA分析結果と比較する際に異常の有無を検出する上で極めて重要な情報となる。また、これまでの検査範囲に比べ、本調査結果を含めたより広い領域についての遺伝子診断を可能にする。2.遺伝子診断法の確立および臨床応用遺伝性琺瑯質形成不全症患者のゲノムDNAを用いて、アメロジェニン遺伝子の全塩基配列を決定した後、正常な塩基配列と比較することにより、アメロジェニン遺伝子の欠失、塩基置換等の異常の有無および遺伝子発現に関与するスプライシングのドナーアクセプターサイトの構造等について検索を行う。遺伝子増幅に必要なプライマーの設計と合成、遺伝子増幅の条件およびPCR法についての技術面での検討は終了し、分析可能な状態にある。現在、数名の患者およびその家族について解析を行っている。なお、試料は末梢血液から抽出したゲノムDNAが望ましいが、口腔粘膜の剥離細胞から抽出したゲノムDNAを用いても検査が可能である。
幹・枝の表面積に着目したメタボリック・スケール理論の検証

ヒノキの樹形形成についてメタボリック理論との適合性の観点から解析した。葉面積がその重量に比例するのに対して,非同化器官の表面積はその重量の0.8乗に比例した。また,非同化器官の表面積は葉面積に比例した。この関係は樹冠内部では保持されたが,枝下の幹を含む個体全体では成立しなかった。これらのスケーリング特性から,葉や非同化器官の表面積とバイオマスが全バイオマスに対して混合相対成長式によって表現できることが導かれた。この混合相対成長式の適合性は,個体の呼吸に関するスケーリング特性と矛盾していない。7年生ヒノキ20個体についてバイオマスと表面積の計測を行った。バイオマスと表面積の関係には,77年生ヒノキ,44年生ヒノキと同等のアロメトリーが成立していた。ただし20cm以下の枝葉については,この関係がずれる傾向があった。ヒノキは葉が形成された後に,葉の伸張が長期間継続し,木部が発達するまでのタイムラグが大きい。20cm以下の枝葉でみられたアロメトリ関係のズレは,単なる計測精度の問題だけでなく,このような成長様式の不明瞭さが影響していると考えられる。300年ヒノキ林の森林構造を計測した。調査地は長野県王滝村の国有林である。年輪コアの採取,成長履歴の解析,水平個体分布の構造解析を行った後,サイズおよび個体間競争が過去10年間の個体間成長に及ぼす影響を解析した。ここで個体間競争の強さは,空間配置とサイズを考慮した競争指数によって表現した。解析の結果,個体の成長に対してサイズと双方向的競争指数が有効な指数として選択された。このときの有効競争距離は1mであり,近接した個体同士での競争が継続していることが明らかにされた。この地域のヒノキ天然生林では,チシマザサが地表を覆っているため,ヒノキの天然更新が倒木や株といった植物遺体上に限定される。その結果として,集中した更新が行われ,それらの間で現在もなお競争が持続していると考えられる。本研究の目的は,これまで扱われてこなかった非同化器官のスケーリング特性を明らかにすることである。非同化器官は肥大成長を通じて,外側に通水等機能の高い部位を,内側に機能しない部位を配置する。そのため非同化器官の重量よりも表面積の方が,その機能をより反映すると考えられる。76年生および44年生のヒノキの幹と枝の表面積を計測し,同化器官(葉)との量的関係を解析した結果,次のことが明らかにされた。(1)同化器官の表面積はその重量の1.0乗に比例する。(2)非同化器官の表面積はその重量の0.75乗に比例しており,樹冠のフラクタル性が形成されていた。(3)非同化器官の表面積は同化器官の表面積と比例関係にある。(4)以上の結果は樹冠内部では樹齢に関わらずロバストであるが,樹冠下部を含む場合,関係性が逸脱する。これらの結果より,同化器官,非同化器官の表面積について,全重量との関係を演繹的にモデル化できた。このモデルによると,同化器官,非同化器官の表面積は「サイズが小さいときには全重量の1.0乗に比例するが,サイズが大きくなると全重量の0.75乗に比例する」といった曲線アロメトリーを示すことが明らかにされた。このモデルは,地上部バイオマスと地上部呼吸量の関係に非線形アロメトリーの関係を見いだしたMoriら(2010)の実証的研究の結果と矛盾しない。本研究成果は,サイズとエネルギーの生態学であるメタボリック・エコロジーに対して大きな寄与をもたらすものと考えられる。メタボリックスケーリングに対する実証データを提示するという当初の目的は達成された。樹冠内部に限定されるという点は想定していなかった結果であり,解釈を重ねて議論を構築する必要がある。一方で,全体重量との曲線的関係は想定されていたものである。国際学会での発表・議論の結果,想定以上の評価を受け,比較的若い個体を対象とした調査を先行させる必要が生じた。樹冠内部で成立することから,林冠が閉鎖していないより若い林分の個体(10年生ヒノキ)での検証のため,その計測と解析を優先的に行う。同時に林分レベルでの値を推定し,過去にPAI:Plant Area Indexとして発表されている数値との比較を行う。樹冠内部に限定される点について,理論的構築が不十分であることから,文献の精読と論文の執筆を急ぐ。サンプリングと重量計測を済ませた10年生個体の表面積計測を行う。平成24年度7月の国際学会発表の際,個体全体の表面積は推定によって算出していたが,表面積に関しても個体全体のデータを推定なしに評価することが信頼性を高める上で望ましいという指摘を受けた。

この指摘を受け,推定と直接計測を同時に行い,その結果を比較することに計画を変更した。この計画変更のために,計測サンプル量が増え,同時に計測補助が当初計画よりも多く必要となったために24年度予算を縮小し,25年度に繰り越した。なお研究成果を国内学会(植物学会@札幌,日本生態学会@広島)にて発表するために旅費を使用する。
出産体験の満足感尺度（仮）の標準化と有効性の検討

出産体験に関する心理的ケアの必要性は高まっているが、看護者が出産体験のアセスメントや支援方法に対する困難感を抱えているという問題がある。そこで、産後の母親の出産体験の捉え方をアセスメントするツールの開発に取り組み、ツールを母親の心理的ケアに活用することの妥当性を検討した。その結果、ツールを活用して出産体験の振り返りを支援することで、母親の「話したい」と思っているエピソードを捉えて語りを促すことが容易となり、体験の想起にとどまらず、出産体験の意味づけを促す心理的ケアを実施し易くなることが示唆された。出産体験に関する心理的ケアを実施する一助としてツールを活用することは妥当であると考えられた。平成26年度は、次年度以降の調査のための準備段階として、出産体験における「満足」という概念について改めて検討するとともに、「尺度の有効性」に関して文献検討を行った。満足について、顧客満足や患者満足を扱う研究を参考にその概念について整理した。実際の満足は感情に属するものであるが、満足とは問われてはじめて意識される包括的な評価であり、「認知による評価」と「感情に基づく反応(情動的反応)」に基づいた相対的なプロセスとも定義されている。また、患者満足調査における問題点として、反応バイアスの問題が指摘されており、本研究においても満足か否かを答える場合、対象者がケア者にネガティブな意見表明をすることへ躊躇し、認知や判断が働いて実際の感情が反映されない可能性が考えられた。国内外の出産体験の満足度を問う尺度を概観すると、多くは認知を測る評定表現であったが、心理的援助を検討するためには、出産体験に対する情動的反応つまり感情に焦点を当てることがより重要であり、理論的にも支持されていることである。以上を検討した結果、満足という概念からのアプローチではケアの保証ができず、したがって満足という概念では尺度の有効性を十分担保することは難しいと考えられた。また、尺度の点数化という側面から有効性を検討すると、下位尺度項目は心理的アセスメントに有用であるが、尺度得点の大小のみでケアの要・不要は区別できず、総合得点にはあまり意味がない。臨床においては援助者が母親の出産体験についてアセスメントの仕方が分からないことが課題であり、母親が何にわだかまりを持っているかがわかればケアにつなげることができるため、尺度よりもアセスメントツールとする方が、より臨床において使いやすい可能性があることが示唆された。平成27年度は、前年度の文献検討で課題として見出されたアセスメントツールの評定について、満足以外の指標を検討した。出産体験にわだかまりを持つなど何らかの心理的ケアが必要な状態とは感情からくる引っ掛かりがある状態と考えられ、認知レベルで操作的な回答も可能であると考えられる「満足」「不満足」の概念では正しくアセスメントすることが難しいと予測される。本研究では、出産体験に関連して傷ついた“感情"をケアするためのアセスメントツールを作成することを目指しているため、出産体験そのものが対象者本人にとって快か不快かというシンプルな基本感情を指標とすることが妥当であるとの結論に至った。また、この指標であれば、分娩様式によらず使用できるツールを作成しうると考えた。さらに、これまでの先行研究においては、出産体験が肯定的か否定的かという視点で捉えられることが多かったが、出産は発達的危機として捉え、危機理論の考え方を適用してアセスメントする方が自己成長を目指した看護援助の方向性ともマッチすると考えられた。以上のことを踏まえ、研究の概念枠組みの修正を行い、アセスメントツール開発の際に使用できる外的基準となる尺度について見直し、候補を絞り込んだ。現在は、概念枠組みを踏まえてアセスメントツールのアセスメント項目案の作成を進めているところであり、その一環として、先行研究において不足していた帝王切開分娩をした母親の出産体験についての語りのデータを質的に分析し、アセスメント項目に追加すべく調査分析を進めているところである。また、ツールの有用性を示すために、ツール導入前の実態調査、導入後の使用感などの調査を行い導入前後の変化を示す計画であるが、現在導入前の実態調査を行うための計画書の作成、調査フィールドの確保を進めている。アセスメントツールの評定の決定や概念枠組みの修正の検討に時間を要し、アセスメントツールの開発が遅れている。所属部署における人事異動や体調不良者等の要因もあり仕事量増加に伴い研究に充てる時間の確保が困難であったこと、それにより研究分担者との研究計画修正を含めた意見交換が十分図れなかったことが主な原因である。平成28年度は、アセスメント項目案の作成にあたって、以前実施した経腟分娩をした母親16人(初産・経産、自然分娩・誘発/促進分娩・吸引分娩・無痛分娩含む)のインタビューデータを内容分析し、得られたカテゴリーをアセスメント項目候補として整理した。また、不足していた帝王切開分娩をした母親の出産体験の内容を明らかにするために、帝王切開にて出産した産褥早期の母親9人に面接調査を実施した。得られたデータを内容分析した結果、緊急帝王切開で出産した母親の出産体験からは、【思わぬ緊急帝王切開に気持ちや理解が追い付かなかった体験】【母親として自分と子どもの生命を危惧して出産した体験】など11カテゴリー、予定帝王切開で出産した母親の出産体験からは、【自身のリスクを憂慮し、妊娠・出産における安全・安楽を切望した体験】【自分なりに帝王切開に備えることで落ち着いて帝王切開に臨んだ体験】など7カテゴリーを抽出した。これらのカテゴリーやサブカテゴリーをアセスメント項目候補として整理した。

しかし、今回の面接調査においては、経腟分娩経過中に分娩停止等で緊急帝切に切り替わったケースも含める予定であったが、研究期間中に該当し同意を得られるケースがなかった。また、前置胎盤や母体合併症など産科的ハイリスクを有する対象者が多かったことから、母体合併症の無い骨盤位など比較的リスクの低い予定帝王切開をした母親のデータを加える必要性も課題として残された。アセスメント項目案作成にあたり、データとして不可欠と考えている経腟分娩の途中で緊急帝王切開となった対象者のデータが得られなかったため、現在引き続き追加データを収集中であり、アセスメント項目案の完成に至れなかったため後続の研究に遅れが生じている。現在、経腟分娩における出産体験、H28年度に実施した調査で明らかになった帝王切開分娩における出産体験、および以前に帝王切開分娩した母親を対象に実施したアンケート調査の結果も踏まえて作成した暫定的なアセスメント項目案について、専門家間で妥当性の協議を進めており、今後追加収集する帝王切開分娩で出産した母親のデータを加えて完成させる予定である。平成29年度は、アセスメント項目案の作成にあたって、不足していた経腟分娩経過中に分娩停止等で緊急帝王切開に切り替わったケースや、比較的リスクの低い予定帝王切開をしたケースも含め、帝王切開分娩をした母親6名に面接調査を行った。面接調査で得られたデータは、アセスメント項目案に追加するために質的分析を行った。この結果と、前年度までに行った出産体験に関するインタビューデータの質的分析結果およびアンケートデータの分析結果から導き出したアセスメント項目案に加え、文献調査から抽出された項目案、複数の助産師および母性看護研究者らの臨床実践経験から追加する必要があると判断した項目を統合し、4段階にわたって専門家会議による内容妥当性の検討および出産経験者の試回答による表面妥当性の検討を重ね、123項目からなる出産体験の振り返りアセスメントツール原案を作成した。出産体験の振り返りアセスメントツール原案の表面的妥当性を検討する目的で、経腟分娩または帝王切開分娩にて生児を出産した産褥入院中の母親11名を対象に出産体験の振り返りアセスメントツール原案を用いた質問紙調査を実施し、実際にアセスメントツールの項目に回答する一般の褥婦にとって、質問項目が理解できるか、回答する上での支障はないかについて聴き取りを行った。聴き取りを通して得られた意見について、整理・集約し、回答のしづらさや分かりにくさのあった項目や教示文等について再検討し、追加、削除、表現の見直しなど必要な修正を行い、出産体験の振り返りアセスメントツール試作版を作成した。現在は、出産体験の振り返りアセスメントツール試作版を用いて経腟分娩または帝王切開分娩にて生児を出産した産褥入院中の褥婦約3,500人を対象とした量的探索的研究の実施手続き中である。出産体験に関する心理的ケアの必要性は高まっているが、看護者が出産体験のアセスメントや支援方法に対する困難感を抱えているという問題がある。そこで、産後の母親の出産体験の捉え方をアセスメントするツールの開発に取り組み、ツールを母親の心理的ケアに活用することの妥当性を検討した。
慢性的な痛みのある高齢者のQOLを高める在宅リハプログラムの実用化に向けた検討

本研究では身体活動量を向上させることを狙った、慢性疼痛のある高齢者向け在宅リハプログラム「身体活動量向上プログラム」を実用化させることを目指す。そのために以下のことに4年間で取り組む。・慢性的な痛みのある高齢者が日常的に行っている運動課題を調査し、「身体活動量向上プログラム」の運動課題として適当なものを選定する。・身体活動量とQOLが関連する人と関連しない人それぞれの特性を明らかにし、「身体活動量向上プログラム」の適応基準を検討する。・「身体活動量向上プログラム」を実際に適応してQOLが向上するかどうかを検証し、同プログラムの実用性を確認する。
二元機構で特性制御可能な有機固体発光材料の創成

本研究は、分子内水素結合を有する2-(2'-ヒドロキシフェニル)イミダゾピリジン(HPIP)が示す固体ESIPT発光の制御法として、従来の合成化学による化学構造変換を通じた電子状態制御(粗調整機構)に加え、新しい方法である分子の化学構造は変えずに集積構造を変えることによる状態制御(微調整機構)について、X線結晶構造解析や量子化学計算などから有効性を明らかにした。これらを組み合わせた二元制御機構が、固体発光波長を広くかつ段階的に制御可能にする手法であることを実証し、新しい有機固体発光材料の創成に向けた分子設計において有用性の大きい考え方となることを示した。本研究は、2'-ヒドロキシイミダゾ[1,2-a]ピリジン(HPIP)の固体ESIPT発光に着目し、化学修飾による直接的かつ大きな電子状態制御(粗調整機構)と、分子集積構造変化による微小の発光特性制御(微調整機構)を二元制御機構ととらえ、固相発光の波長範囲を広くかつ段階的に制御可能にする新しい方法論を確立し、新しい有機固体発光材料の創成を目的とする。二年目にあたる本年度は、「微調整機構」の有用性の確立を目指し、分子集積体の作成とその発光特性との関連性について以下の成果を得た。前年度までに合成した十数種類のHPIP誘導体(J. Org. Chem. 2013, 78, 2482.)について、結晶作成を種々の条件下でおこない、多くの誘導体で二種類以上の結晶を得ることに成功した。発光スペクトルの結晶多形依存性は、化学修飾による発光変化と比較して一般に小さかったが明確であり、微調整機構という方法論の有用性評価に向けた重要な基礎データが得られた。なかでも6-シアノHPIPは結晶構造に依存する三色の発光を示したことから、結晶多形と発光特性との関連性を検討する適切な系と考え、分子軌道計算TD-DFT法を用いて分子パッキングが発光エネルギーに与える影響を検討した(CrystEngComm, 2014, 16, 3890.)。単一分子、二分子、ONIOM法など種々のジオメトリを比較した結果、πースタックした二分子で実測値を定性的に再現し、最近接分子との相互作用が発光特性変化に重要であることが示唆された。さらに、多分子系の計算に有効とされるFragment Molecular Orbital (FMO)法を用いて、317分子からなるクラスターについても計算した(Phys. Chem. Chem. Phys. 2014, DOI:10.1039/c3cp55461a)。本年度は第一に粗調整機構について集中的に検討し次の成果を得た。化合物HPIPのフェニル環とイミダゾピリジン(IP)環がドナー・アクセプターの関係にあることから、電子供与/吸引性の異なる置換基(メトキシ、メチル、ハロゲン、シアノ基など)を種々の位置に導入し一連の誘導体を合成した。単分子状態での固体吸収/発光特性評価より、IP環を置換することで発光準位が、フェニル環を置換することで基底準位がそれぞれ選択的に制御できることを見出し、その機構を計算化学により合理的に説明した。合成化学による粗調整機構の有用性と適用範囲を明らかにした。続いて、分子集積構造に基づく微調整機構について有用性を示す次の知見を得た。HPIP類似体に体積の異なる置換基を種々導入したところ、立体障害を適切に制御することで複数のねじれコンホメーションを取り、これをもとに異なる分子集積構造を形成することを見出した。これらは発光量子収率が大きく(100倍以上)異なった。分子集積構造を変えることで、化学構造が同一の分子が大きく異なる固体発光特性を示すという事実は微調整機構の有用性を示すものである。また、HPIP類似体を用いたことで当初の研究計画を超えた非常に興味深い結果が得られ、HPIP誘導体と合わせて次年度以降に集中的に検討をおこなう。本研究は、2'-ヒドロキシイミダゾ[1,2-a]ピリジン(HPIP)の固体ESIPT発光に着目し、化学修飾による直接的かつ大きな電子状態制御(粗調整機構)と、分子集積構造変化による微小の発光特性制御(微調整機構)を「二元制御機構」ととらえ、固相発光の波長範囲を広くかつ段階的に制御可能にする新しい方法論を確立し、新しい有機固体発光材料の創成を目的とする。本年度は、研究の取りまとめと二元制御機構の有効性評価について以下の成果を得た。1.微調整機構のさらなる評価をおこなった。すなわち種々の汎用ポリマーにHPIPを分散した薄膜を作製し、分子集積体とは異なる観点から発光特性に対する周囲環境の効果を検討した。ポリマー媒体の極性増加に伴ってESIPT発光エネルギーは減少し、これまでの成果と合わせて微小環境変化を利用する発光特性制御法の有用性を示した。2.粗調整機構について、HPIPに導入する置換基の電子供与/求引性とESIPT発光特性との関連性を合理的に説明できることを昨年度報告した(J. Org. Chem. 2013, 78, 2482.)。

本年度はさらに複数の置換基を導入したHPIP誘導体を種々合成し、これらの発光特性についても同様の議論で説明できることを明らかにし、粗調整機構の拡張性を定性的ながら示すことができた。3.一方、研究目標達成に不可欠な誘導体の合成が予想以上に困難を極めたことから、本年度内の研究完了を断念し、平成27年度へ補助事業を延長して研究を取りまとめることとした。本研究は、2'-ヒドロキシイミダゾ[1,2-a]ピリジン(HPIP)の固体ESIPT発光に着目し、化学修飾による大きな電子状態制御(粗調整機構)と分子集積構造変化による微小の発光特性制御(微調整機構)を「二元制御機構」ととらえ、固相発光を広範かつ段階的に制御する方法論を確立し新しい有機固体発光材料の創成を目的とする。本年度は、かさ高いアリール基を有するHPIP誘導体について、その種類や置換位置に依存して発光特性が系統的に変化することを見出し、382(青色)630 nm(赤色)の幅広い領域で固体ESIPT発光を示す化合物群を合成した(J. Mater. Chem. C, 2016, 4, 3599)。これらアリール体は結晶多形を形成しなかったことから、かさ高い置換基を用いると粗調整機構のみを選択的に利用できる可能性が示された。研究期間全般を通して、まずHPIPのESIPT発光特性に対して置換基の種類や位置、数が与える効果について、単分子状態での固体吸収/発光測定や計算化学により評価し、合成化学に基づく粗調整機構を合理的に説明した(J. Org. Chem. 2013; J. Mater. Chem. C, 2016など)。また数種類のHPIP誘導体が結晶多形に依存するESIPT発光を示した。特に3色の発光を示した6-シアノHPIPは結晶多形と発光特性との関連性を検討する適切な系であり、分子軌道計算(TD-DFT, FMOなど)より、最近接分子との相互作用が発光特性に重要であることが示された(CrystEngComm, 2014; Phys. Chem. Chem. Phys. 2014など)。これより微調整機構の基本的な考え方を明らかにした。以上の成果より、合成化学と超分子化学の二元機構による固体発光制御という方法論の有用性を明らかにした。本研究は、分子内水素結合を有する2-(2'-ヒドロキシフェニル)イミダゾピリジン(HPIP)が示す固体ESIPT発光の制御法として、従来の合成化学による化学構造変換を通じた電子状態制御(粗調整機構)に加え、新しい方法である分子の化学構造は変えずに集積構造を変えることによる状態制御(微調整機構)について、X線結晶構造解析や量子化学計算などから有効性を明らかにした。これらを組み合わせた二元制御機構が、固体発光波長を広くかつ段階的に制御可能にする手法であることを実証し、新しい有機固体発光材料の創成に向けた分子設計において有用性の大きい考え方となることを示した。本研究の当初計画は、(1) ESIPT発光を示す化合物の化学構造と固体発光特性との関連性解析と分子設計指針の確立、(2)分子集積構造に基づく発光特性制御という方法論の有効性実証と分子設計指針確立に向けた検討、および(3)研究の取りまとめと固体発光の「二元制御機構」の有効性評価、の三点であった。本年度は(3)について鋭意遂行してきたが、年度内に完了せず次年度に引き続き取り組むこととなった。以上より自己評価として【(3)やや遅れている。】とした。
命題論理の証明図の長さに関する研究

1.概要:本研究は命題論理の証明図の長さの下限について,計算量理論と情報の理論との関係から研究をおこなうものである.命題論理の証明図の長さの研究においては不完全性定理の分析が重要であるという昨年度の研究結果に基づき,本年度は命題論理の証明図の長さと算術の公理系の不完全性の関係,および命題論理の体系と情報の理論の関係について,特にBarwiseのチャンネル理論との関連を視野に入れながら研究をおこなった.2.不完全性定理関連:昨年度に引き続き算術のモデルを用いたAdamowiczの新しい不完全性定理の証明の分析をおこない,その証明の弱い算術の体系への一般化を試みた.この考察により,算術のモデル論とBarwiseのチャンネル理論との関係の糸口が見い出され,この問題への新たなアプローチの可能性が明らかになった.3.情報の理論との関連:命題論理の体系と情報の理論の関係については,工学における設計の公理的な理論に関連して,証明図を用いた形式的な設計のプロセスの定式化が可能であることを示した.このことは田浦敏春との共著論文「A General Model of Design Sysnthesis」に発表された.この研究から,数学基礎論と設計論,および表現の理論との関係が示され,そうした理論とチャンネル理論の関係についての新たな研究の可能性が明らかになった.1.概要本研究は命題論理の証明図の長さの下限について,特にresolutionでの(弱い)PHPの証明図の長さの下限を求めることを中心に,算術の公理系との関係,PHPの証明図の構造の分析,代数的手法との関連の三つの視点から研究を進めるものである.本年度は特に算術の公理系との関係,PHPの証明図の構造の分析について研究をおこなった.2.算術の公理系との関係.命題論理の証明図の長さとの対応を持つ弱い算術の体系そのもについての分析を中心に行っている.そうした弱い体系での不完全性定理の成立の分析によって体系の分離の可能性を調べることは,計算量のクラスの分離とも関係を持つ重要な研究課題である.最近Adamowiczによって,強い算術の体系についての新しい不完全性定理の証明が発見さているが,本研究ではその新しい証明を分析し,弱い算術の体系での不完全性定理の成立に関するWilkie Parisの結果への応用を試みている。なお,この研究についてCUNY Logic Workshopにおいて講演と研究討議がなされた.3. PHPの証明図の構造の分析.本年度の研究からresolutionをregularな場合に限定した場合とそうでない場合の証明図の下限の違いは,PHPによっては分離できないという予想が得られた.PHPの証明図の長さの下限はregularな場合に限定したとしてもまだ解決されていないが,この予想が正しければ研究対象をregularなものに限定することが可能になる.1.概要:本研究は命題論理の証明図の長さの下限について,計算量理論と情報の理論との関係から研究をおこなうものである.命題論理の証明図の長さの研究においては不完全性定理の分析が重要であるという昨年度の研究結果に基づき,本年度は命題論理の証明図の長さと算術の公理系の不完全性の関係,および命題論理の体系と情報の理論の関係について,特にBarwiseのチャンネル理論との関連を視野に入れながら研究をおこなった.2.不完全性定理関連:昨年度に引き続き算術のモデルを用いたAdamowiczの新しい不完全性定理の証明の分析をおこない,その証明の弱い算術の体系への一般化を試みた.この考察により,算術のモデル論とBarwiseのチャンネル理論との関係の糸口が見い出され,この問題への新たなアプローチの可能性が明らかになった.3.情報の理論との関連:命題論理の体系と情報の理論の関係については,工学における設計の公理的な理論に関連して,証明図を用いた形式的な設計のプロセスの定式化が可能であることを示した.このことは田浦敏春との共著論文「A General Model of Design Sysnthesis」に発表された.この研究から,数学基礎論と設計論,および表現の理論との関係が示され,そうした理論とチャンネル理論の関係についての新たな研究の可能性が明らかになった.
作業参加が疾病予防・死亡率・QOLに及ぼす影響；地域中高年者の12年後の追跡調査

ある個人にとって大切な活動に満足に従事できること,つまり作業参加(occupational participation)は,本人の健康と生活の質(QOL)にとって重要である。しかし,その根拠を疫学的に実証した研究は少ない。この問題意識に基づき,申請者は,茨城県の地域中高年者約500名を対象に2007年から2009年にかけて各1年間の追跡調査を実施した。そして,作業参加と健康関連QOL及び生きがいとの肯定的関連を報告してきた。本研究では,さらに長期的視点で,作業参加が疾病予防・死亡率・QOL等に及ぼす影響を明らかにし,作業参加が健康の決定要因であることの,より強固な疫学的根拠を創出することを目的とする。そのため,本研究では同コホートを対象として12年後の追跡調査を実施する。本研究は作業療法の基本的仮説を実証する学問的意義と,予防・健康増進(ヘルスプロモーション)における作業療法サービスを促進する実践的意義がある。初年度となる平成30(2018)年度は,研究遂行のための組織形成と調査票作成等の準備を行った。研究協力機関である茨城県立健康プラザの管理者及び介護予防推進部と研究遂行のための協議を複数回行い,役割分担を確定した。また,研究補助者となる大学院生の募集及び教育を行った。データ管理・分析に必要な機器を揃え,データベースの構築を行った。また,調査票のスコアリングプログラムを購入した。次年度は調査対象者への事前通知,倫理審査,調査の実施を予定している。当初の計画通り,初年度となる平成30(2018)年度は,研究遂行のための組織形成と調査票作成等の準備を行った。次(2019)年度は調査対象者への事前通知,倫理審査,調査(郵送と訪問)の実施を予定している。調査実施は11月頃を予定している。その1ヵ月前に葉書による事前通知を行い回収率の向上を図る。倫理審査は10月までには承認を得る予定である。
プレパレーションツールの効果的な構成要素と蓄積・提供システムに関する研究

文献より抽出されたプレパレーションツールを構成している10の要素について,プレパレーション高度実践者の協力を得て重要度の査定を実施した.得られた結果は,プレパレーションツール作製におけるガイドラインとしての役割が期待できた.また,ウェブサイト上にプレパレーションツールの蓄積・提供ができる機能を持つ『Pre-Bo!』を作製し,その有用性について検討した.『Pre-Bo!』を活用することによって,実際の小児医療現場でのプレパレーション実践を支援できることが示唆された.プレパレーションツールは子どもに処置や検査を分かりやすく伝える際に使用するものであり,中でも絵本・パンフレットなど子どもの視覚に訴えるツール(以下,視覚ツール)を使用する頻度は高い.H25年度はそれらが持つ構成要素を明らかにすることに焦点を当てた.既存の文献より視覚ツールとの関連が読み取れるものを選定し,その中で視覚ツールの構成要素に関する記述を抜き出し質的に分析した.これにより視覚ツールが持つ構成要素として【『どのように?』への説明】【『どうして?』への説明】【頑張る内容の提示】【適切な所要時間】【興味を惹く工夫】【やる気の喚起】【自分のこととして捉える工夫】【理解しやすい文章】【視覚を活用したイメージ付け】【使いやすさ】の10件が得られた.視覚ツールの使用は幼児期後期が中心であり,この時期は事象の関連付けや論理的思考に乏しい.今回得られた視覚ツールの構成要素はいずれも,そのような対象者にとって必要な内容であると考えれ,視覚ツール作製時の有用なガイドラインとしてこの結果が活用できることが示唆された.また,視覚ツールは適切に使用されることでさらに説明の質が向上すると言える.そこで,当初の予定に追加し,視覚ツールを使用した説明を行う際の,看護師の実践内容を構成している要素も合わせて明らかにした.視覚ツールの構成要素を抽出した手順同様に,関連文献の記述を対象に質的分析を行った.その結果,視覚ツールを使用する際の実践を構成している要素として【適切なタイミング】【適した場所の確保】【個別性への配慮】【保護者と協働】【所要時間への配慮】【興味を引く表現】【わかりやすい話し方】【感情表出の推奨】【肯定的な感情を促進】【評価的な視点】【継続した介入】の11件が得られた.視覚ツールを使用する際の説明は,これらの要素を組み入れることでさらに質を向上させる可能性が考えられた.文献検討をもとに質的分析手法を用いて抽出した『視覚ツールが持つ構成要素』および,『視覚ツールを用いた実践の構成要素』の結果を,H26年度の小児看護学会学術集会にて発表した.抽出された視覚ツールおよび,視覚ツールを用いた実践の各構成要素に関しては,その後重み付け(重要度の査定)を実施した.研究協力者として重み付けを依頼したのは,小児専門看護師やチャイルドライフスペシャリスト等のプレパレーション実践の専門家であり,計11名であった.1回目の調査では,視覚ツールおよび,視覚ツールを用いた実践の各構成要素の重要度の割合を『rami』を使用して表現してもらい,その評価に至った理由を語ってもらった.そして,その結果を集計して研究協力者へフィードバックし,それを踏まえた上で,2回目の調査を実施した.調査内容は,1回目と同様であるが,フィードバックのプロセスを経ることで結果の確度を高めることができたと考える.この調査によって,あいまいであった視覚ツールおよび,視覚ツールを用いた実践の各構成要素の重要度が評点化されたことは有意義であった.得られた結果については視覚ツールを作製する際や,視覚ツールを用いた実践時のガイドライン的な役割としても期待できると考えており,今後,ウェブサイトを活用して広く一般に公開する予定である.視覚ツールとは:子どもに処置や検査を分かりやすく伝える際に使用するツールであり,絵本や,パンフレットなどの視覚に訴える効果があるものを指す.ramiとは:評価対象項目に対して用意された数値を選ぶことなく,人の曖昧な感覚をフリーハンドで図形を描いて入力することで可視化・定量化できるソフトウエア.本研究では,【ウェブサイトを活用した効果的なツール蓄積・提供システムの検討・作製】を目的の一つに掲げている.サイトの作製にあたっては,プレパレーションを実践する上での困難な要因を把握し,それに対する解決に貢献できることが重要であると考え,プレパレーションの実践を困難にしている要因を,質的・帰納的手法を用いた文献検討によって明らかにした.分析対象となった文献より,プレパレーションを困難にしている要因について具体的に記載された内容を抜き出し,それらをコード化し,類似性・関連性に基づきサブカテゴリー・カテゴリーを生成した.その結果,[実施時間が確保できない],[不十分なチームワーク],[プレパレーションツール不足],[診療報酬に反映されない],[乏しい実践力],[必要性の軽視],[子どもを捉える難しさ]の7つをプレパレーションを困難にしている要因として得た.この中で,[プレパレーションツール不足]および,[乏しい実践力]については,本研究でサイトを作製することよって解決に向けることが可能であり,サイトに組み込むことが必要不可欠な内容であると考えた.さらに,昨年度までに明らかにした,『視覚ツールが持つ構成要素』と『視覚ツールを用いた実践の構成要素』を,ツールの作製やプレパレーション実践のガイドラインとしてサイト上に提示することで,より効果的なウェブサイトの構築に繋がっていくことが期待された.また,実際にサイトを作製するにあたっては,サイトの印象や操作感を左右するサイトデザインや,インタフェースの構成などを適切に設定することが重要である.

そのため,専門領域の豊富な知見を踏まえ検討を実施する必要があるが,それらを看護領域の人材で対応することは困難である.感性デザインやウェブサイトの豊富な知識を持つ専門家に作製を依頼でき,意見交換を実施できたことは有意義であった.平成27年度の計画は,【ウェブサイトを活用した効果的なツール蓄積・提供システムの検討・作製】としており,利用者がウェブ上でのツール蓄積・提供に求める内容を分析し,サイトの構成要素に反映させることであった.当初の計画では,サイトの利用者として予想される,小児看護領域の複数機関の看護師に対して半構成面接を実施し,サイト上でのツールの蓄積(アップロード)に関すること,提供(ダウンロード)に関することの意見を把握し,分析をおこなう予定であった.しかし,プレパレーションを実践する上での困難な要因に対し,解決に向けられるような要素を含んだウェブサイトであることが実益の面で有意義であると考え,当初の計画から変更し,プレパレーションの実践を困難にしている要因を,質的・帰納的手法を用いた文献検討によって明らかにした.また,実際のウェブサイトの作製においては、予定通り感性デザインおよび,ウェブサイトの豊富な知識を持つ専門家への依頼ができ,意見交換も実施できた.平成28年度前期のウェブサイト稼働に向け,鋭意推進中である.以上のことより,進捗状況としては,概ね順調に進んでいると考える.効果的なプレパレーションツール蓄積・提供システムの構築に向け,本格的にウェブサイト(サイト名『Pre-Bo!』)の作製に取り組んでいった.作製にあたっては,高度な知識・技術が必須となるため,専門家に依頼.ウェブサイトの目的を共有し,利用者がウェブサイト上でのツール蓄積・提供に求める内容を吟味しながら意見交換を重ねていった.ウェブサイトの完成後はその有効性を検討するため,小児看護領域の専門家(小児専門看護師および,チャイルド・ライフ・スペシャリスト)に対して実際にサイトを閲覧・操作してもらった後にインタビュー(半構成面接)を実施した.ウェブサイト上でのツールの蓄積(アップロード)に関すること,提供(ダウンロード)に関すること,あるいは,ツール作製時のガイドラインの提示などに関して意見を把握していった.その結果を質的・帰納的手法を用いて分析し,サイトの有効性として【質の高いツール作製へつながる】,【プレパレーションの質向上への貢献】,【医療者の負担軽減】,【プレパレーションへの興味のきっかけ】,【プレパレーションへのモチベーション向上】、【教育的な活用が可能】という6つのカテゴリーが得られた.この研究結果については,平成29年度の小児看護学会にて発表予定である.ウェブサイトは平成28年度2月に一般公開を実施している.今後はサイトを広く周知し認知度を上げ,小児医療関係者の利用を促すことが課題である.補助事業期間の最終年度であった平成28年度初めに,所属部署の異動があり職務の内容変更があった.
栄養素摂取による腸管MAPキナーゼ経路の活性化機構と生理機能の解明

腸管は栄養素吸収の場であるとともに、栄養素による刺激の受容器としても働く。これまでに、消化管内分泌細胞株を用いた細胞培養系では、栄養素がMAPキナーゼ(mitogen-activated protein kinase)経路を活性化し、その結果、様々な遺伝子の発現を上昇させることが明らかとなった。しかしながら、個体レベルで栄養素摂取と腸管MAPキナーゼ経路の活性化を検証した報告は無く、本キナーゼ経路の活性化が如何なる生理現象へと結びつくのかについても不明である。本研究では、腸管におけるMAPキナーゼ経路活性化の生理的意義を明らかにすることを最終的な目的とし、その第一段階として、様々な栄養素で刺激を加えた時の小腸におけるMAPキナーゼ活性の変化を調査した。動物は48時間絶食したラットを用い、麻酔下で小腸と胃の吻合部に流入口としてカテーテルを挿入するとともに、流出口として小腸中央部にもカテーテルを挿入した。環流液にグルコース、グルタミン、乳化脂肪、蛋白質分解産物を溶解し、カテーテルを介して小腸内をそれぞれの溶液で環流した。環流後、腸管粘膜を剥離し、MAPキナーゼのリン酸化量をウェスタンブロッティング法により測定した。対照群のリン酸化MAPキナーゼ量と比べて、グルコース溶液群ではリン酸化量が約6倍上昇した。また、グルタミン溶液群でもリン酸化MAPキナーゼ量は対照群の3.5倍にまで上昇した。一方,脂肪エマルジョン溶液群および蛋白質分解産物溶液群では変化がみられなかったか、むしろ低下する傾向にあった。腸管のエネルギーとなるグルコースやグルタミンはMAPキナーゼを活性化するが、直接腸管のエネルギーとは成り得ない脂肪や蛋白質分解産物では何ら効果をもたらさないことが明らかとなった。したがって、摂食により腸管粘膜組織でMAPキナーゼ経路を活性化する因子は腸管のエネルギー源となる特定の栄養素であると結論した。本研究では、腸管におけるMAPキナーゼ経路活性化の生理的意義を明らかにすることを最終的な目的とし、その第一段階として、栄養素摂取による小腸でのMAPキナーゼ活性の変化を調査した。6週齢のWistar系統雄ラットにカゼインを蛋白質源とする実験飼料を1週間給餌し、予備飼育を行った。ラットは48時間の絶食後、実験飼料を0.5時間摂取させ、さらに0.5, 1, 2, 4, 8および24時間後に腸管を摘出した。腸管MAPキナーゼのリン酸化量は、ヒトーリン酸化p44/p42 MAPキナーゼ抗体を用いたウェスタンブロッティング法により測定した。小腸近位部では摂食後0.5時間でリン酸化を受けたp44およびp42 MAPキナーゼ量が約3.5倍上昇した。その後も、リン酸化を受けたp44およびp42 MAPキナーゼ量は同程度の増加を維持し、24時間後においても約2.5倍の増加が観察された。小腸中央部でも同様の変化が見られ、摂食後0.5時間でリン酸化p44およびp42 MAPキナーゼ量は約3倍上昇した。一方、小腸遠位部では対照群との間に差が見られず、同一処理群での誤差も大きくなる傾向が見られた。以上の結果より、小腸近位部から中央部の粘膜層において、栄養素摂取によりMAPキナーゼ経路が活性化されることが明らかとなった。

腸管のエネルギーとなるグルコースやグルタミンはMAPキナーゼを活性化するが、直接腸管のエネルギーとは成り得ない脂肪や蛋白質分解産物では何ら効果をもたらさないことが明らかとなった。したがって、摂食により腸管粘膜組織でMAPキナーゼ経路を活性化する因子は腸管のエネルギー源となる特定の栄養素であると結論した。
顔に疾患や外傷をもつ人々が直面する就労問題に関する実証研究

本研究の目的は、顔に疾患や外傷をもつ人々が就労をめぐって直面している困難の実態を把握することである。質問紙調査の結果、仕事をしている人のうち、過去1年間に職場でハラスメントを受けた経験があるのは約35%であり、そのうち職場で誰かに相談しているのは約40%であった。相談をしない人のうち約45%は、ハラスメントに対して職場が適切に対応してくれることを諦めていることが明らかになった。英米の心理学的研究により、顔に疾患や外傷をもつ人々は、採用判断過程において低い評価を与えられ、職場でハラスメント被害に遭遇するなど、その容貌ゆえに就労をめぐる様々な困難を経験していることが指摘されている。本研究の目的は、質問紙調査により、顔に疾患や外傷をもつ人々が就労をめぐって直面している困難を把握することである。1本年度はまず、関連する分野の先行研究・調査を検討し、顔に疾患や外傷をもつ人々の就労をめぐる困難を的確に把握するための調査票を作成した。(1)「社会階層と社会移動全国調査(日本社会学会)」、「就業構造基本調査(総務省統計局)」、「勤労生活に関する調査(独立行政法人労働政策研究・研修機構)」などの関連する統計調査を参照し、就労状況に関する質問項目を検討した。(2)先行研究において、疾患や外傷をもつ人々の就労状況と社会的スキルとの関連が指摘されていることから、調査票に社会的スキルの項目を盛り込むため、日本で広く使用されている菊池章夫の「社会的スキル尺度KISS-18」を検討した。また、顔に疾患や外傷をもつ人々の社会的スキルに焦点を当てたRumsey et al.(1986)やRobinson et al.(1996)などの重要文献を検討した。(3)これらの検討をもとに調査票を作成した。顔に疾患や外傷をもつ人々による当事者団体や患者会に協力を依頼してプリテストを実施し、その結果をふまえて調査表を修正した。2顔に疾患や外傷をもつ人々による9つの当事者団体や患者会を対象に、郵送法による調査を実施した。今後、疾患の程度と産業・職種との関連、社会的スキルと職場ハラスメント経験との関連などに注目して分析を進めていく予定である。本年度行ったのは、昨年度に実施した調査票調査のデータ入力・点検およびデータ分析である。まず、顔に疾患や外傷をもつ人々の就労の実態を、仕事の有無、雇用形態、職種、1年間の収入などの側面から検討した。その結果、人目につきにくい職種を選択せざるを得ないためにサービス職業には従事できないといった、顔に疾患や外傷をもつ人々に関して先行研究で指摘されているような傾向は確認できなかった。また、顔に疾患や外傷をもつ人々の多くにとって、ウィッグやカムフラージュメイクなど、疾患や外傷を隠すための商品は就労を含めた社会生活を円滑に営んでいく上で不可欠であるが、その購入にかかる費用の負担が大きいことが明らかになった。次に、顔に疾患や外傷をもつ人々の就労をめぐる困難のうち、職場でのハラスメント被害に注目して分析を行った。回答者の疾患・外傷の種類や程度と職場ハラスメントの被害経験、および社会的スキルと職場ハラスメントの被害経験には関連があるかどうか検討した。具体的には、回答者の「職場ハラスメント被害経験の有無とその頻度」を従属変数、回答者の「疾患・外傷の種類」「疾患・外傷の存在が職場で知られているかどうか」「社会的スキルの高低」を独立変数としてクロス集計を行った。その結果、疾患・外傷の種類や程度および社会的スキルと職場ハラスメントの被害経験の間には、いずれも関連がみられなかった。以上の成果の一部を小冊子『見た目問題と就労』にまとめ、調査協力を得た当事者団体にフィードバックした。
老舗企業の継続戦略とベンチャー企業の成長戦略について経営戦略面からの調査研究

本研究は、老舗企業とベンチャー企業の戦略策定と実行について、いくつかの側面から研究し、両者の比較を試みたものである。ゴーイングコンサーンとして企業が存続していくことは基本的命題であり、しかし一方、それを困難にする課題は山積している。それを戦略の側面から明らかにし、比較によりお互いのメリット・デメリットを洗い出し、老舗企業が成長を続けること、またベンチャー企業が企業として継続する要因を探った。平成16年度は、全国の老舗企業を対象としたアンケート調査を平成15年度末に行い、それをもとにした老舗企業概要をまとめ、老舗企業像を明らかにした。さらに、いくつかの老舗企業にインタビューを実施し、それらから老舗企業像のいくつかのパターンを導出した。その過程においては、数度の学会報告を行い、コメント等をいただいている。平成17年度は、大分県における老舗企業1600件を無作為抽出し、アンケート調査を行った。内容は全国調査のものと比較できるように、おおよそは同様の内容とした。それをもとにした調査概要を作成し、また大分県の老舗企業像を示す報告書と論文を作成しているところである。また、ベンチャー企業については過去の調査や文献研究等をまとめ、ベンチャー企業の戦略論として論文を作成した。平成16年度は、まずこれまでの研究成果を整理し、アンケート調査やインタビュー調査に備えて学会調査を二度行った。一つは老舗企業を定性的・定量的の両面から分析し、全体像を明らかにしようと試みた。企業規模と老舗企業経営者の経営活動への認識(予測通りの展開か否か)の二軸で四つの老舗企業パターンに分類し、それぞれの特徴といかなる経営活動のあり方が継続へつながるかをパターン毎に分析した。報告後に老舗企業の定義や分析対象の範囲、分析方法、モデル化の方法などの研究手法についてのみならず、いかなるポイントから老舗企業を分析することが、老舗企業を明確化するかなど内容面でも多岐にわたる知見を得られた。もう一つの報告では、老舗企業の地域への密着度合いという点からの分析を報告した。地域への密着度を取引の範囲や本社機能所在地等の視点から分析した研究であり、本社機能のおかれている地域への密着度が高く、特に創業の地に対しての愛着や、地域への貢献度や貢献しようとする認識が高いことを、さらにそのことが企業の存続につながることを明らかにした。以上の二回の学会報告から得られた知見をもとにして、アンケート調査作成にとりかかった。これまでに実施したアンケート調査と比較することを考慮し、また新たな分析視点を加味し、必要のない項目を除くなどして作成した。調査対象は大分県に本社機能をおく創業100年以上の企業であるが、まずはその対象から任意に100社を選択してパイロット調査を行った。現在、返送されたアンケート調査の集計と分析を行っているところである。その結果をもとに、さらにアンケート調査項目を吟味して、正式の調査を行う予定にしている。
蚕蛾精子の運動性獲得機構の解明,蚕蛾人工受精への挑戦

カイコガ精子には二型ある。いずれも精巣で作られた後、貯精嚢にて射精まで待機するが、無核精子、有核精子束のいずれも動かない。無核精子の運動性獲得因子は、雄生殖輸管の末端に位する前立腺に局在することが、まず突き止められた。次いで、この因子が、前立腺から分泌されるセリンプロテアーゼ型エンドペプチダーゼ、イニシャトリンであることが確認された。この酵素は、アルギニンのC側で、ペプチド鎖を切断する。SDS-PAGEによって、分子量は30kDaと測定された。それから分離されたイニシャトリン標本より抗体を作製した。交尾前の活性上昇は、mRNAの翻訳によって生ずる酵素分子の増加に他ならない。この酵素を、雌交尾嚢に作らせた精包から、BAEEを基質としてassayを行い、HPLCで精製した。極めて不安定で4種のisoformが得られた。その中の2種は29KDa、他の2種は26KDaで、何れもBAEEase活性を表すが、無核精子の賦活能は弱く、30KDa-イニシャトリンの部分解物ではないかと考えられる。29KDaの分子量を持つI型のシーケンスをN末から20のアミノ酸について、GENETYXによる検索を行った。この酵素は、8種の哺乳類のエンドペプチダーゼとの高い相同性を示した。次に、出発材料として雄前立腺を用い、アフィニティカラムを備えたFPLCで精製した。2つのピークが得られ、それぞれ、30KDaと29KDaであった。このKDa-イニシャトリンは、少量で無核精子を賦活した。ヤママユガでも、イニシャトリン類似のエンドペプチダーゼが見出され、無核精子を活性化し、カイコガとは相互互換性も見出された。直し目の有核精子の運動性獲得機構も、カイコガおよびヤママユガ等、鱗し目の無核精子と同一であった。カイコガBombyx moriには二型の精子がある。有核精子と無核精子である。精巣で形成され,貯精嚢で射精まで待期するが,いずれも運動性を欠く。前立腺分泌物のセリンプロテア-ゼ型エンドペプチダ-ゼ,イニシャトリンを、貯精嚢中の無核精子に与え,運動を誘起させることができた。分子節やイオン交換樹脂等のカラムを見えたFPLCによる分離から、約120倍に精製されたイニシャトリンを得た。SDSーPEGEは、まだ数本のバンドを示したが,目的のバンドを切り出し,抽出後,ウサギに射ち,抗体を得た。前立腺の酵素活性は,9日目蛹から,羽化後1日目の成虫まで急増する。抗体によるイムノブロッティングは,この酵素が30KDaの蛋白で,活性の上昇が,mRNAからの飜訳によって生じた酵素分子の増加に基くことを明らかにした。羽化後第一日の雄蛾は,交尾,射精すると,活性が殆んど0のレベルにまで低下した。その後,除々に回復し,24時間後には,未交尾雄蛾前立腺中の活性の約1/10に達する。この雄を再度雌に交尾させると、100%の受精率で正常卵を産んだ。カイコガは、前立腺中のイニシャトリンに関し,少くとも10倍以上の安全係数で,未交尾雄蛾による新鮮な精子を供給するという戦略をもっていることになる。イムノプロッティングによる結果は,これも酵素分子の新生による増加を示した。

精包へ移入するイニシャトリン活性は,交尾前後の前立腺中の活性差と略同じであった。また,抽出法によって,酵素活性が異なるものの,いずれも,交尾後20分で最大に達し,以後減少した。精包でのイニシャトリンの分子は29KDaと,前立腺のより、少し小さくなった。これは、イニシャトリンの活性化によるものと思われる。ヤママユガでは、カイコガと異なり、貯精嚢が二分されるが,やはり、前立腺に相当する分泌腺の抽出物によって,無核精子の運動を誘導することができた。イニシャトリン類似のエンドペプチダ-ゼの存在が示唆された。カイコガBombyx mori精子の成熟,すなわち,無核精子の運動性獲得と有核精子束の解離は、精包で行われる。これら無核精子活性因子,及び有核精子束解離因子は,いずれも,雄生殖輸管中の前立腺から分泌される,セリンプロテアーゼ型エンドペプチダーゼ,イニシヤトリンであることを確認した。精子成熟に必須の,この重要な夛機能酵素を,カイコガ雌交尾嚢内に作らせた精包を出発材料とし,BAEEase(Nd-benzoyl-L-arginine ethyl esterエステラーゼ)をその指標として,精製を試みた。精包は,数を集めるのに手数と時間を要し,かつ,前立腺以外の雄生殖輸管各腺からの分泌物が混在しているので,前立腺を出発材料とするよりも分離精製の因難が予想された。しかし,一方では,生殖輸管分泌物に活性剤と阻害剤を含むため,複雑な活性発現機構を有し,極めて不安定な活性の表出を示すこの酵素が,精包では,一応安定した,充分活性化された形で存在するという長所がある。まず,精包ホモジェネートの上清を30-80%の硫安処理で得られた分画を,HPLCを用い,Tsk phenyL-5PW,Asahipack ES-502C,さらに再度ES-502Cカラムを通すことによって,I型とII型の2種の,いずれもイニシヤトリンと考えられる,200倍精製された標本を得た。分子量は,SDS-PAGEでは,それぞれ29KDaと26KDaであった。そのシーケンスをN末の20のアミノ酸について解析し,GENETYXで,シーケンスの相同性を検索したところ,8種のエンドペプチダーゼと類似することが分った。これらは,いずれも哺乳類の組織中に存在するものである。最も高い相同性は,豚のglandular kallikreinであった。I型イニシヤトリンについて,カイコガ無核精子の誘導能を調べたところ,高い誘導活性が見出され,精製された“BAEEase"がイニシヤトリンであることが確認された。I型とII型のイニシヤトリンの関係は不明であるが,2つのisoformと考えられる。カイコガBombyx moriの前立腺のみに局在する、セリンプロテアーゼ型エンドペプチダーゼ、イニシャトリンは、精包における精子の運動性獲得のための反応を開始させ、いわゆる"静"を"動"の状態に変換せしめる重要な酵素である。少なくとも4つの生理的機能を有する。この酵素は極めて不安定で、アルギニンのC側で蛋白のペプチド鎖を切断する。前立腺抽出物を、電気泳動で展開後、イニシャトリンのバンドを切り出して抗体を作成し、イムノブロッテイングで調べた。前立腺にあるイニシャトリンは30KDaであるのに、精包のは29KDaであった。精包を出発材料として、TSK-Phenyl-5PW、Asahipack ES-502cカラムを用いてHPLCで精製し、4種のイソフォームを得た。2種は29KDaで、他の2種は26KDaであった。