hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
修辞表現の分析に基づく和歌史研究の構築

『懐風藻』『万葉集』『古今和歌集』を中心に対偶語を見きわめ、データとして抽出作業を行っている。手書きカードからデータに移行するまでには至っていないが、収集に関しては、おおむね順調である。最終年度となるH28年度は、まず最初に、これまでの補完を行うことに重点を置いた。ひとつは、「対句論の分析と整理」さらにひとつは「対偶語一覧」の整備である。前者については、対句論に関して近時に刊行された、主に中国文学の側からの研究を踏まえて、その成果を取り入れるべく組み替えと補充を行った。後者については、対偶語の認定の問題と関わるという点を充分に考慮し、より広い範囲で、対偶語の可能性のある例も「一覧」に収めて参考に供することとした。これと並行して取り組む課題となったのは、『萬葉集』における対偶語が、他のいかなる修辞表現と交渉をもつのか、さらに修辞表現の通時的展開の相の分析である。対偶語は、二語以上の関係であると同時に、ふたつ以上の「物」の関係でもある。従って、対句においては、「物」が対をなすように各句ごとに構成されていることは当然である。その一方で、対照的な句をなさない場合にあって、とりあわされる「物」と「物」の関係は我が国独自の例であり、そうした表現の相を掘り起こすことによって、他の修辞表現との交渉を分析するに至った。なお、詩作における、対句論と実作との関係においては、空海編の『文鏡秘府論』と空海の詩文を集めた『性霊集』の表現分析が重要である点をあらためて確認した。すなわち、空海の場合、対句の使用が、近体詩の作法の枠を超えて行われており、対句に意を注いだということに留まらない、あらたな対句の表現のあり方を確認しえたことも本研究の成果と言える。日本古代和歌における中国詩文の影響を、修辞表現、とりわけ対句や「物」と「物」とを取り合わせる対偶語という観点から分析し、古代和歌史研究のあらたな面を拓くことを目指した。結果、形式的な側面と意味的な側面の区分けが曖昧なままに対句論が展開されているという、研究史上の課題とともに、『萬葉集』においては、「物」を歌に詠み込む際の方法意識が詩文の影響を受けて次第に醸成されていることが明らかとなった。中国古典文学の主要な詩作品を中心にデータを収集している。可能な限り、注釈書に目配りし、丁寧に読解することに心掛けている。なお、手書きカードからデータに移行する作業に手間取る面があったが、この点を迅速にすすめられるようにしていきたい。次年度は、これまでの成果を整備するとともに、それを踏まえて(5)「対句の形式的側面、対偶語の意味的側面からの古代和歌の表現分析」を慎重に取り行い、本研究のまとめとする。日本文学3年目の計画としては、4つめの課題である「わが国の漢詩文および歌における対偶語の基礎資料作成」を行う。対象とするのは、わが国最古の漢詩集『懐風藻』、勅撰三集。さらに、歌については『万葉集』『古今和歌集』である。注釈などの記載の有無に拘わらず、まずは幅広く例を収集することに努めていく。文学理論、修辞論関係の書物は、注釈書・研究書を含め、おびただしい数にのぼるが、可能な限り主要なものに目を通している。なお調査の過程でさらに分析の必要な文献を見出したが、そこまで広げることは難しかった。次年度以降の課題として扱っていきたい。研究書を購入予定であったが、年度内の入荷が困難となったため。次年度早期に入荷の予定である。本年度は、あらたに「中国の詩文における対偶語の基礎資料作成」にはいる。対象とする中国の文学作品は、『毛詩』・『文選』・『玉台新詠』、北周のユ信、初唐の王勃・駱賓王の集などである。いずれについても、対偶の関係にある語を整理分類していく。作品読解に際しては、現代中国における注釈書の類も可能な限り参考にし、遺漏無きようにする。
メコン川中流域を中心とした諸言語の言語実態と変容プロセスの研究

今年度は前年度と異なり、分担者・Badenochが大学内での異動により、分担者の活動を暫時停止せざるを得ない事態となったが、概ね順調な研究活動を行った。代表者・林は昨年度と引き続き、タイ王国ナコンパノム県にてセーク語の補充調査を行い、主として文法項目の分析を行った。分担者・加藤は昨年度に引き続き、ミャンマー・カレン州に赴き、1.東部ポー・カレン語の文法に関する調査(中でも中動態標識の文法的振る舞いについての調査)、2.東部ポー・カレン語の動植物語彙の収集を行った。分担者・田口は貴州省民族研究所研究員とミャオ語文法に関する調査と共同研究と学会発表打ち合わせを行った。さらに研究協力者の讃井(婚姻後「平野」)をベトナムに派遣し、昨年度と同様にタイ系の言語の語彙調査などを中心に現地調査を行った。海外の研究協力者であるJames Chamberlain博士は京都大学からKri-Mol諸語の動物相に関するモノグラフを出版できた。また代表者・林と分担者・田口は年度末の3月に中国雲南省文山州にてミャオ語方言の語彙調査、およびイ語方言、黒タイ語の予備調査を合同で調査した。年度途中の7月には研究プロジェクト外の関連研究者もまじえた研究打ち合わせと研究討論会を行い、今後の研究課題としてメコン中流域を中心とした言語の実態をさらに詳細に記述すると同時に、特に動物相の記録を進めることと、通時的には文法化現象の問題を中心に分析を進めることとした。代表者・林と分担者・加藤は9月に行われた国際シナ・チベット言語学会議で、それぞれアカ・チチョ語とカレン語の記述研究の成果を発表した。分担者・Badenochが大学内での異動により、分担者の活動を暫時停止せざるを得ない事態となったが、その前後での研究活動は非常に活発であった上に、代表者・林、分担者・加藤、分担者・田口ともにそれぞれの対象とする言語の現地調査はスムーズに行えている。また今年度はじめて林と田口による雲南省での合同調査が行えたことは当初の予定よりも進展したと言える。加えて、研究協力者の讃井(婚姻後は平野)も順調にベトナム北部でのタイ系言語の調査を進めている。海外研究協力者であるJames Chamberlain博士との連絡は頻繁に行われ、動物相の形式研究で大きな貢献をしてもらっている。次年度も各人の現地調査を引き続き行い、動物相・文法化の記述と分析を進めると同時に、本科研関係の論集の作成とワークショップの開催を行う予定である。本年度は本科研初年度ということで、まずは現地調査を行うことと、今後の研究課題を見据えたワークショップの開催を行うこととした。研究代表者・林は、2017年9月にタイ王国ナコンパノム県にてセーク語の現地調査を行い、同時にメコン川を渡ってラオス側のセーク人の居住村における言語使用状況も確認した。

中国側のカウンターパートの事情により同年度内に雲南省の調査が行えなかったが、2018年9月に雲南省にてアク語の文法調査を行うことができた。研究分担者・加藤は2017年12月下旬から2018年1月初旬まで、タイ王国に渡航した。カーンチャナブリー県サンクラブリー郡サンクラブリー市と周辺のポー・カレン3か村(Sanephong, Laiwabong, Kawsadoeng)において、タイ王国で話されるポー・カレン語東部方言の音韻特徴および文法特徴を把握するための調査を行った。また分担者・田口は中国貴州省開陽県にて2017年9月下旬にミャオ語(西部方言)の調査を行い、移動動詞・テキスト研究を進めた。研究協力者・讃井綾香(大阪大学大学院生)はベトナム北部にてターイ語の基礎語彙調査・音韻分析を行った。本年度は初年度であったが、代表者・分担者ともに現地調査を(場合によっては複数回)実施できた。その上、海外からJames Chamberlain博士、Weera Ostapirat教授、Gerard Diffloth博士を招き、2日間に渡る極めて実質的なワークショップを開けたことで、今後の研究課題をさらに明確にできた。中国側のカウンターパートの事情により、代表者・林の中国での現地調査の実施が2018年度にずれ込むという事態があったが、延期後の調査はすこぶる順調に終えることができた。年度途中の7月には研究プロジェクト外の関連研究者もまじえた研究打ち合わせと研究討論会を行い、今後の研究課題としてメコン中流域を中心とした言語の実態をさらに詳細に記述すると同時に、特に動物相の記録を進めることと、通時的には文法化現象の問題を中心に分析を進めることとした。次年度も各人の現地調査を引き続き行い、動物相・文法化の記述と分析を進めると同時に、本科研関係の論集の作成とワークショップの開催を行う予定である。2018年度以降も研究代表者・分担者ともに引き続き現地調査を継続し、メコン川中流域を中心とした言語のデータを積極的に収集することに努める。年1回研究報告会・研究打ち合わせ会を開催し、代表者・分担者・研究協力者の研究進捗状況の報告と、今後の方針について検討する。
病名告知を受けた癌患者の心理的サポートを基盤づける自己効力感の縦断的調査研究

【目的】本研究は、告知後癌患者の生活について自己効力感理論を用いて分析し、在宅における癌患者の心身の状態を縦断的に測定し探求することで、告知後癌患者のQOLの向上につなげることを目的とする。【研究方法】調査対象者は主治医より告知を受けている癌患者で、同意を得られた44名である。調査時期は、退院前、退院後1ヶ月、退院後2ヶ月の3回である。しかし、再入院や状態悪化、死亡のため継続して調査可能だったのは、退院後1ヶ月が19名、退院後2ヶ月が11名であった。調査方法は質問紙を用いた半構成インタビューで、調査内容は対象の背景、病態、生活状況、心理的状態についてである。ただし、心理的状態については独自に作成した癌患者用自己効力感尺度を使用した。癌患者用自己効力感尺度は58項目の質問から構成されており、α係数は0.9186で信頼性が確認されている。調査の実施時には、対象者に研究目的の周知、プライバシーの保護、研究参加への同意の自由性を十分説明した上で調査の同意を得た。【結果】対象者の性別は男性27名、女性17名である。男性と女性を比較すると、男性の退院前の自己効力感得点が高いものの、有意な差は見られなかった。年齢別に比較すると40歳代7名、50歳代5名、60歳代11名、70歳代16名、80歳以上5名であり、自己効力感得点の平均は40歳代が171.14点、60歳代が173.73点、70歳代が151.50点で、70歳代に比べ40歳代、60歳代は有意に自己効力感得点が高くなっていた。ADLに関しては、自分で身の回りのことができる人の自己効力感平均得点が167.82点で、できない人の143.30点に比べ有意に自己効力感得点が高かった。痛みの有無では有意な差は見られなかった。自己効力感得点を退院前、退院後1か月、退院後2ヶ月で比較すると、それぞれの自己効力感得点の平均は、退院前162.25点、退院後1ヶ月166.84点、退院後2ヶ月184.27点と徐々に自己効力感得点が高くなっており、それぞれ有意な差が見られた。【考察】告知後癌患者の自己効力感は、退院前に比べ退院後1ヶ月、退院後2ヶ月と徐々に高くなっていることが確認された。今後は自己効力感を高めている要因の更なる探求と関連について検討していく必要がある。本研究は、告知後癌患者の生活について自己効力感理論を用いて分析し、在宅におけ癌患者の心身の状態を縦断的に測定し探求することで、告知後癌患者のQOLの向上につなげることを目的とする。調査内容のうち、癌患者用自己効力感については既存の調査道具がなく、そのために信頼性・妥当性のある癌患者用自己効力感尺度を開発した。本年度は、主に調査内容の検討及び作成をはじめとする調査準備を行っている。1.調査表作成;(1)対象の背景(属性,年齢,家族構成,仕事の状況,入院に至る経過)、(2)病態(疾患名,治療方法,治療後の経過,予後,既往歴)、(3)生活状況(ADLの状況,疼痛の有無)、(4)心理的状態(一般的自己効力感尺度,自尊感情尺度,癌患者用自己効力感尺度、ただし癌患者用自己効力感尺度に関する項目は尺度作成を行った)について、調査表を作成している。調査内容について不適切な項目の有無など再度検討している。2.対象の設定;愛媛県内の病院にて主治医の協力のもとで告知をされている癌患者:特定の病院において主治医より告知をされている癌患者を選定し、調査を依頼する。同意が得られた対象については縦断的な調査についての協力を仰いでいる。実施状況;縦断的調査であるため、協力を得られた対象の退院に合わせて調査を開始している。調査方法は、退院前は病院にて面接調査を実施し、退院後は自宅訪問か外来受診の際に面接調査を実施している。H14年度も縦断的に調査を実施する予定となっている。【結果】

対象者の性別は男性27名、女性17名である。男性と女性を比較すると、男性の退院前の自己効力感得点が高いものの、有意な差は見られなかった。年齢別に比較すると40歳代7名、50歳代5名、60歳代11名、70歳代16名、80歳以上5名であり、自己効力感得点の平均は40歳代が171.14点、60歳代が173.73点、70歳代が151.50点で、70歳代に比べ40歳代、60歳代は有意に自己効力感得点が高くなっていた。ADLに関しては、自分で身の回りのことができる人の自己効力感平均得点が167.82点で、できない人の143.30点に比べ有意に自己効力感得点が高かった。痛みの有無では有意な差は見られなかった。自己効力感得点を退院前、退院後1か月、退院後2ヶ月で比較すると、それぞれの自己効力感得点の平均は、退院前162.25点、退院後1ヶ月166.84点、退院後2ヶ月184.27点と徐々に自己効力感得点が高くなっており、それぞれ有意な差が見られた。【考察】告知後癌患者の自己効力感は、退院前に比べ退院後1ヶ月、退院後2ヶ月と徐々に高くなっていることが確認された。今後は自己効力感を高めている要因の更なる探求と関連について検討していく必要がある。
視覚世界パラダイムによる同音異義語処理の検討

本研究の成果は,日本語母語話者を対象にした実験によって,漢字二字熟語の音韻活性化が自動的に行われ,同音異義語の意味情報も同時活性化していることを明らかにした点にある。特に,音韻情報の活性化は処理の早い段階で抑制を受けることが明らかとなった。加えて,外国人留学生を対象とした眼球運動測定実験より,語彙量の少ない話者の場合,ターゲット語アイコンの探索においてその同音異義語を表すアイコンによる影響を受けないことから,同音語を知っていたとしても,その音韻情報は活性化しない可能性が示唆された。しかしながら,眼球運動測定装置のデータ収集精度が十分とは言い難い背景もあることから,さらなる検討が必要である。本研究は,日本語の視覚的単語の特色に着目して,標準的な単語認知課題を用いて行動指標(反応時間・誤反応率)を測定する実験を複合的に実施するとともに,そのような行動指標に現れる前の処理過程についても検討するために,眼球運動の軌跡を測定する実験を行うことを計画している。また,これらの実験に必要な刺激材料の整備のために,実験対象となる大学生,小学生,日本語学習者を対象とし,単語(漢字二字熟語)を示すアイコンに関する調査を実施することを予定している。昨年度の報告書で実施予定と報告した,大学生を対象とした単語認知課題を用いた認知実験を予定通り実施した。この実験の結果,プライム語とターゲット語の同音性は語彙判断課題の遂行に影響を及ぼさないことが示された。また,プライム語と読みを共有する漢字二字熟語と意味的な関連を持つターゲット語(間接意味関連ターゲット,例:駐車-病院)の処理が,ベースライン条件に比して抑制の効果を示すことが明らかとなった。これらから,プライム語の音韻情報が,ターゲット語の意味情報を活性化させ,それと意味的に関連を持つターゲット語の処理に影響を与えること,すなわち,単語の音韻情報がLexiconの活性化に影響を及ぼすことが示唆された。この結果は2013年12月に開催された日本基礎心理学会において発表した。加えて,カテゴリー判断課題,音読課題を用いて同材料に対する実験も実施した。これらの結果については,発表の時期と場所を検討中である。また,視覚世界パラダイムに基づく実験を実施するに必要な,ディストラクターに相当する単語群の選定とアイコンの作成を行い,2014年1月には小学生を対象として,それら熟語に対する読みの既知性,意味の既知性,語の親近性,および熟語のアイコンの妥当性などの評定に関する調査を行った。現在それらの材料を用いて視線追跡装置を用いた実験の準備を行っている。また,これらの実験に必要な刺激材料の整備のために,実験対象となる大学生,小学生,日本語学習者を対象とし,単語を示すアイコンに関する調査を実施することを予定している。なかでも本年度は,次年度以降の視線追跡装置を用いた実験で使用するアイコンに関する調査,および大学生を対象とした標準的な単語認知課題を用いて行動指標(反応時間・誤反応率)を測定する実験を予定していた。アイコンの調査は,調査対象とする単語群の選定とアイコンの作成に,予定していたよりも時間が必要であった。そのため,計画よりも調査の実施時期が遅れたが,24年度3月に小学生を対象とした調査を実施するに至った。小学校6年間で学習する5000程度の漢字二字熟語のうち,同音異義語を持ち,かつそのどちらの熟語もアイコン化可能であった106語に対して,読みの既知性,意味の既知性,語の親近性,アイコンの妥当性などの評定が行われ,材料を選定する際の基礎的データが収集された。アイコンの妥当性評定値(Max=7.0)が5.5以上であった語は90語であり,内同音異義語の熟語対がいずれも5.5以上であったものは39対であった。今後はこれらの熟語対を用いて,視線追跡装置を用いた実験を実施する。大学生を対象とした実験については,24年度末に実験の準備が整い,近々データ収集と分析が可能となる。また,これらの実験に必要な刺激材料の整備のために,実験対象となる大学生,小学生,日本語学習者に対し,単語を示すアイコンに関する調査を実施することを予定している。本年度は,昨年度収集した行動指標(反応時間・誤反応率)に関する実験データと,語彙判断課題と音読課題を用いた課題間比較の結果に関する報告を,国際学会(9th International Conference on the Mental Lexicon)で行った。これらの実験の結果,漢字二字熟語であっても,英語をはじめとするアルファベット系言語を材料とした場合と同様に,単語の音韻情報がLexiconの活性化に影響を及ぼすことが,課題に関わらず認められることが明らかとなっている。また,昨年度準備中と報告した視線追跡装置を用いた実験のプログラムを完成させ,大学生を対象に眼球運動の軌跡を測定する実験を行った。

しかしながら一部プログラムに不具合があったため,その修正とデータの再収集を行い,現在分析を継続中である。加えて,本年度実施予定であった,留学生を対象とした視線追跡装置を用いた実験に関しても,眼鏡やコンタクトレンズ装着者での視線追随が正確に記録しづらいという装置の特性から参加者を限定したため,予定通り参加者数を満たすことができず,追加のデータ収集の為に来年度の期間延長を申請することとなった。本研究は,日本語の視覚的単語の特色に着目して,標準的な単語認知課題を用いて行動指標(反応時間・誤反応率)を測定する実験を複合的に実施するとともに,そのような行動指標に現れる前の処理過程についても検討するために,眼球運動の軌跡を測定する実験を行うことを計画した。本研究は昨年度,1年の期間延長を申請しており,本年度は,眼球運動の軌跡を測定する実験の追加を行った。実験には,先行呈示された漢字二字熟語に対応するアイコンを,モニターの4隅に後続呈示されたアイコンの中から探索する課題を用い,アイコン内に先行呈示された漢字熟語に対する同音異義語と意味的関連を持つ語彙(以下,間接意味関連語)に相当するアイコンの有無が,反応時間と眼球運動に及ぼす影響を検討した。具体的には,“衣料"というプライマーに対し,その同音異義語である“医療"と意味的関連を持つ,“病院"を表すアイコンが含まれる条件と含まれない条件とで,ターゲット語である“衣料"に相当するアイコンへの反応時間と眼球運動の軌跡を比較した。対象者には,日本人大学生と日本語を第二外国語として習得した留学生とを用いた。実験の結果,日本人大学生では,探索課題に対する反応時間において,ディストラクタとなる間接意味関連語が含まれる条件と含まれない条件間で傾向差が認められた。このことから,先行呈示された漢字熟語の音韻情報による語彙活性化が生起し,画面内に呈示された間接意味関連語アイコンにも注意が向けられる可能性が示唆された。一方で,留学生の結果には,有意な差が認められなかった。これは,語彙量の多寡が影響した結果と考えられる。視線の分析については,呈示されたアイコンへの固視時間比を分析の対象としたが,いずれの対象においても,アイコンの種類で固視時間比に有意な差は認められなかった。本研究の成果は,日本語母語話者を対象にした実験によって,漢字二字熟語の音韻活性化が自動的に行われ,同音異義語の意味情報も同時活性化していることを明らかにした点にある。特に,音韻情報の活性化は処理の早い段階で抑制を受けることが明らかとなった。加えて,外国人留学生を対象とした眼球運動測定実験より,語彙量の少ない話者の場合,ターゲット語アイコンの探索においてその同音異義語を表すアイコンによる影響を受けないことから,同音語を知っていたとしても,その音韻情報は活性化しない可能性が示唆された。しかしながら,眼球運動測定装置のデータ収集精度が十分とは言い難い背景もあることから,さらなる検討が必要である。上述の通り,装置,プログラムの不具合,参加者確保の困難さなど複数の要因から,視線追跡装置を用いた実験の実施がやや遅れている。認知心理学視線追跡装置を用いた追加実験と分析を順次行う予定である。具体的には追加のデータ収集を10月までに実施する。同時に,大学生を対象とした同様の実験の分析を早々に行う予定である。
ＣＸＣＲ４を標的とする低分子ＨＩＶ－１侵入阻害剤の創製研究

本研究では、HIV-1感染症に対する新たな治療薬開発のためのリード化合物として期待される、新規低分子CXCR4リガンドの創製を目指した。所属研究室において見出されていたSKA028の骨格を基に、多様性のある誘導体の設計が可能な二環性芳香環を活用した構造活性相関研究を行った。先行研究において、ビピリジルがCXCR4結合活性に寄与している可能性が示唆されていることから、芳香族複素環を有する低分子ライブラリーを新たに設計し合成した。2種類の配位子(サイクラム、ジピコリルアミン)を還元的アミノ化で種々の二環性芳香環に導入し、HPLCで精製した。合成したこれら化合物群のCXCR4に対する結合活性を、蛍光性Ac-TZ14011を用いたアッセイ系で評価したところ、それらは導入した配位子の種類および置換位置により大きく影響を受けることが判明した。誘導体のうち、2つのサイクラムを近い位置に有する化合物は、SKA028に匹敵する抗HIV-1活性及び、高いCXCR4結合活性を有することが判明した。そしてこの化合物は亜鉛、銅錯体を形成させることにより、そのCXCR4結合活性が大きく向上することが明らかとなった。CXCR4ーCVX15の共結晶構造(Wu, B. et al., Science 2010, 19, 1066-1071.)に対する計算化学システムMOEを用いたドッキングシミュレーションの結果から、高い抗HIV-1活性、CXCR4結合活性を示した上記化合物はHIV-1の膜融合活性に関与するとされているAsp97、Asp187、Asp262と相互作用していることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、CXCR4を標的とするFRETアッセイ法に用いる競合プローブを開発するために、インバースアゴニストT140から誘導されたAc-TZ14011に対する蛍光ラベル化を行った。FRET acceptorに必要な蛍光吸収波長を有するcyanineの一種、DY647P1とfluoresceinの二種類を導入したAc-TZ14011誘導体をそれぞれ合成した。そして、lumi4-Tbは文献(Raymond, K. N. et al., J. Am. Chem. Soc. 2011, 133, 19900-19910.)に従い31段階で合成した。lumi4-Tbのアルキルアミン部位にリンカーを介してベンジルグアニンを導入した。一方、ベンジルグアニンを認識するSNAP-tagを遺伝子工学的手法によりCXCR4のN末端に導入し、哺乳類細胞上に発現させたのち、lumi4-Tb誘導体を細胞へ導入し、蛍光性Ac-TZ14011を添加した。蛍光プローブの濃度推移に伴うFRETの蛍光強度の飽和曲線を作製し、上述したプローブの解離定数値を算出したところ、それぞれ833, 343 nMという値であることがそれぞれ判明した。さらにfluoresceinでラベル化したAc-TZ14011を用いたアッセイ系においては、既知CXCR4リガンドであるFC131の結合活性を評価する際に低温条件でインキュベーションを行うことが重要であることが判明し、温度依存的なCXCR4の内在化の抑制が本アッセイ系を立ち上げる上での鍵であることが示唆された。つづいて、新規CXCR4低分子リガンドの創製に着手した。見出されていた高いCXCR4結合活性を有するSKA028の構造を基に、活性に大きく寄与するスペーサー部位を二環性芳香環へと変更することで、より高いCXCR4結合活性を示すリガンドの創製に成功した。採用第1年度は「CXCR4を標的とする時間分解型FRETを用いたアッセイ系の開発」に取り組んだ。CXCR4に導入する蛍光基lumi4-Tbと、結合するペプチド性蛍光プローブをそれぞれ合成し、哺乳類細胞を使った系において、既知CXCR4リガンドFC131の結合活性を評価しており、更なるアッセイ条件の検討と、再現性の確認に取り組んでいる。さらに、採用第2年度に予定されていた「低分子CXCR4リガンドの構造活性相関研究」にも取り組んでおり、新しい有効なスペーサー構造を用い、基となる化合物を上回るCXCR4結合活性を有する新規リガンドの創製に成功した。現在はこの得られた新しい骨格を基に、最適なカチオン性配位子の置換位置の探索を行っている。以上のことから、本研究はおおむね順調に進行している。

誘導体のうち、2つのサイクラムを近い位置に有する化合物は、SKA028に匹敵する抗HIV-1活性及び、高いCXCR4結合活性を有することが判明した。そしてこの化合物は亜鉛、銅錯体を形成させることにより、そのCXCR4結合活性が大きく向上することが明らかとなった。CXCR4ーCVX15の共結晶構造(Wu, B. et al., Science 2010, 19, 1066-1071.)に対する計算化学システムMOEを用いたドッキングシミュレーションの結果から、高い抗HIV-1活性、CXCR4結合活性を示した上記化合物はHIV-1の膜融合活性に関与するとされているAsp97、Asp187、Asp262と相互作用していることが示唆された。平成27年度の研究において見出した、高いCXCR4結合活性を有する新規低分子リガンドSTK731の骨格を基にして、蛍光性Ac-TZ14011を用いたアッセイ法を活用し、構造の更なる最適化を試みる。STK731のカチオン性配位子として用いているサイクラムは、その窒素原子数が過剰であり、関連する研究ではこの構造が心臓毒性発現の原因になっていることが報告されているため、より少ない窒素原子数を含む配位子による代替を試みる。そして、創製したリガンドはラセミ体であるため、鏡像異性体を分離してそれぞれのCXCR4に対する結合活性を評価することにより、高い結合活性の発現に最適なコンフォメーションを探索する。さらに、スペーサーとして用いている二つの芳香環の二面角の変化が、創製した新規リガンドのCXCR4結合活性と抗HIV-1活性に与える影響を精査する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
アスペリティ解明のための自己浮上式海底強震計の開発

海溝付近で起こる地震の予測・予知のためには、繰り返し地震を発生している領域であるアスペリティを明らかにする必要がある。精度のよくアスペリティを明らかにするためには、震源域近傍での記録が必要である。海溝付近で起こる地震を近傍で観測するには、海底地震計が必要であるが、従来の自己浮上式海底地震計は高感度観測のために設計されており、大きな地震の際には記録が飽和してしまい、アスペリティ(震源過程)の研究には不向きである。大きな地震の記録を飽和せずに収録するには加速度計が適しているが、主に電力の問題から自己浮上式海底地震計ではあまり使用されていなかった。一方、自己浮上式海底地震計は耐圧容器にチタン製球容器を使用することになり、内蔵可能な電池容量が格段に大きくできるようになった。本研究は、海溝付近で起こる地震のアスペリティ解明(震源過程研究)のために、1G程度までの加速度でも飽和しない記録を得る海底強震計を開発することが目標である。平成16年度は,現在の長期観測型海底地震計に小型の加速度計とそのデータ収録システムを付加する試作型を作成した。さらにスマトラ・アンダマン地震の海底余震観測において、この試作型を震源域に設置し実海域での観測を行った。平成17年度はこの海底強震計を回収し、規模の大きな余震の飽和しない記録を得ることができた。得られた記録の評価により、後続波であるS波で飽和することがないために震源決定に有効なだけではなく、震源過程の研究にも有用であることがわかった。今後の課題は、より高品質の加速度記録を得るためにセンサーの再選択などシステムの改良を行うと共に、さらに長期の観測を行えるようにすることであり、海溝付近で発生する大地震の震源過程の研究に資することをめざしている。海溝付近で起こる地震を近傍で観測するには、海底地震計が必要であるが、従来の自己浮上式海底地震計は高感度観測のために設計されており、大きな地震の際には、記録が飽和してしまい、アスペリティ(震源過程)の研究には不向きである。大きな地震の記録を飽和せずに収録するには、加速度計が適しているが、主に電力の問題から、自己浮上式海底地震計では、あまり使用されていなかった。一方、自己浮上式海底地震計は、耐圧容器にチタン製球容器を使用することになり、内蔵可能な電池容量が格段に大きくできるようになった。本研究は、海溝付近で起こる地震のアスペリティ解明(震源過程研究)のために、1G程度までの加速度でも飽和しない記録を得る海底強震計を開発することを目標としている。本年度は、現在利用可能な加速度計を比較検討を行った。選定した加速度計は、測定範囲±2G以上、感度1μG以下であり、利用可能な加速度計の中で最も消費電力が小さい英国グラルプ社製のCMG-5Tである。現在、陸上における評価観測の準備を行っているところである。一方、加速度センサー搭載のためには、現在の海底地震計に対して、レコーダの改良やセンサーの固定方法などの変更を加える必要がある。その変更を行い、試験的に2004年に発生したスマトラ沖の地震の海底地震観測において、長期の海底地震計と同一耐圧容器内に、小型の加速度計を試験的に搭載し、実海域での観測を行っている。この地震計は、2005年2月にスマトラ沖に設置され、2005年6月頃に回収の予定である。

回収後、記録の評価を行い、変更に伴う問題点の有無などを検討する予定である。海溝付近で起こる地震の予測・予知のためには、繰り返し地震を発生している領域であるアスペリティを明らかにする必要がある。精度のよくアスペリティを明らかにするためには、震源域近傍での記録が必要である。海溝付近で起こる地震を近傍で観測するには、海底地震計が必要であるが、従来の自己浮上式海底地震計は高感度観測のために設計されており、大きな地震の際には記録が飽和してしまい、アスペリティ(震源過程)の研究には不向きである。大きな地震の記録を飽和せずに収録するには加速度計が適しているが、主に電力の問題から自己浮上式海底地震計ではあまり使用されていなかった。一方、自己浮上式海底地震計は耐圧容器にチタン製球容器を使用することになり、内蔵可能な電池容量が格段に大きくできるようになった。本研究は、海溝付近で起こる地震のアスペリティ解明(震源過程研究)のために、1G程度までの加速度でも飽和しない記録を得る海底強震計を開発することが目標である。2004年度は,現在の長期観測型海底地震計に小型の加速度計とそのデータ収録システムを付加する試作型を作成した。さらにスマトラ・アンダマン地震の海底余震観測において、この試作型を震源域に設置し実海域での観測を行った。2005年度はこの海底強震計を回収し、規模の大きな余震の飽和しない記録を得ることができた。得られた記録の評価により、後続波であるS波で飽和することがないために震源決定に有効なだけではなく、震源過程の研究にも有用であることがわかった。今後の課題は、より高品質の加速度記録を得るためにセンサーの再選択などシステムの改良を行うと共に、さらに長期の観測を行えるようにすることであり、海溝付近で発生する大地震の震源過程の研究に資することをめざしている。
ゲーム理論における限定合理性への統計力学的アプローチ

ゲーム理論は複数の人間の合理的な意思決定を数学的に記述する理論である。この際、人間の行動は均衡の概念を用いて記述される。しかしながら、行動経済学的実験によると、人間の行動は必ずしも合理的ではないこと(限定合理性)が指摘されてきた。限定合理性の一つの起源として、人間の計算能力に限界があることが挙げられる。本研究では複雑なゲームを行う際にこの計算量的限界によって均衡点に至ることができなくなる現象を統計力学の観点から解析する。本年度は繰り返しゲームにおけるゼロ行列式戦略の数学的性質を調べる研究を行った。ゼロ行列式戦略は2012年に発見された新しいクラスの戦略であり、プレイヤーの平均利得の間に一方的に線形関係式を課す戦略である。しっぺ返し戦略のような戦略の一般化となっている。ゼロ行列式戦略に関しては、これまで囚人のジレンマゲームや社会的ジレンマゲームにおいてその存在や進化的安定性が調べられてきたが、ゲームの構造によらない一般的な性質はあまり議論されてこなかった。本研究では、線形代数学的な手法を用いることにより、任意のゲームにおけるゼロ行列式戦略の「整合性」と「独立性」という二つの性質を解析的に証明することに成功した。整合性は、複数のプレイヤーがゼロ行列式戦略を採った場合に、ゼロ行列式戦略によって課される線形利得関係式の連立方程式は必ず解を持つという性質である。独立性は、複数のプレイヤーがゼロ行列式戦略を採った場合に、それらの与える利得関係式は互いに独立のものであるという性質である。以上の結果は完備情報ゲームだけでなく不完備情報ゲームにおいても成り立つ。また、線型代数学的枠組みの応用として、高次元のゼロ行列式戦略が存在することも具体例を通じて示した。これまでに知られていたゼロ行列式戦略は1人のプレイヤーが1つの線形関係式を課すという1次元のものであったが、我々は1人のプレイヤーが2人の平均利得を同時に制御するというこれまでよりも強いゼロ行列式戦略が存在することを示すことに成功した。研究計画において挙げていた2つの課題のうち、ゼロ行列式戦略に関するものは本年度の研究により完遂できたと言えるだろう。当初は矛盾したゼロ行列式戦略を複数のプレイヤーが採ることによって平衡への緩和が行われなくなると予想していたが、本年度の研究により、矛盾したゼロ行列式戦略は存在し得ないことが理論的に証明できてしまった。当初の予想とは逆の結果が得られたが、ゼロ行列式戦略の代数学的構造に関する重要な成果であるので、現在論文として投稿中である。2019年度は研究計画において挙げていたもう1つの課題、限定合理的なゲームにおけるダイナミクスの特徴づけを行う。カオス力学系や軌道の統計力学を概念を用いて均衡に至らないダイナミクスの研究を行う。また、ゼロ行列式戦略の研究も引き続き行う。ゼロ行列式戦略は必ずしも合理的な戦略ではないので、限定合理性の観点からの研究が必要である。「どのような状況でゼロ行列式戦略が採られ得るか」「現実的なゲームにおいて高次元ゼロ行列式戦略で有用な例が作れるか」「ゲームが与えられた時にゼロ行列式戦略の存在を判定する簡単な基準はあるか」などの問いに答えたい。

当初は矛盾したゼロ行列式戦略を複数のプレイヤーが採ることによって平衡への緩和が行われなくなると予想していたが、本年度の研究により、矛盾したゼロ行列式戦略は存在し得ないことが理論的に証明できてしまった。当初の予想とは逆の結果が得られたが、ゼロ行列式戦略の代数学的構造に関する重要な成果であるので、現在論文として投稿中である。2019年度は研究計画において挙げていたもう1つの課題、限定合理的なゲームにおけるダイナミクスの特徴づけを行う。カオス力学系や軌道の統計力学を概念を用いて均衡に至らないダイナミクスの研究を行う。また、ゼロ行列式戦略の研究も引き続き行う。ゼロ行列式戦略は必ずしも合理的な戦略ではないので、限定合理性の観点からの研究が必要である。「どのような状況でゼロ行列式戦略が採られ得るか」「現実的なゲームにおいて高次元ゼロ行列式戦略で有用な例が作れるか」「ゲームが与えられた時にゼロ行列式戦略の存在を判定する簡単な基準はあるか」などの問いに答えたい。
気象センサーネットワークを用いた地球水循環データ統融合技術の開発

本研究では,気象観測ロボットによる気象観測・水循環監視のためのセンサーネットワーク構築と,そこから得られた現地観測データ及び衛星観測データ,気象モデル出力などの地球水循環データの統合的解析手法と情報融合技術の開発に取り組む.平成19年度においては,情報融合技術の開発として,気象予報精度向上に不可欠なデータ同化に取り組んだ.これまで既に大気に関するデータ同化手法として,観測衛星Aquaに搭載されたマイクロ波放射計(AMSR-E)による輝度温度を用いた衛星データ同化手法の開発に取り組んでおり,本年度は他のデータを統合的に用いることによってデータ同化手法の高度化を行った.これまでに開発された衛星データ同化手法では,気象モデル出力を入力値に用いて,観測演算子である放射伝達方程式を解き,AMSR-Eによる観測輝度温度との誤差が最小となる積算雲水量及び可降水量の同化を行ってきた.本研究では,これまで放射伝達方程式を解く際に下部境界条件として数値モデルによる海面水温を用いていたものを,AMSR-Eによる観測から算定された海面水温プロダクトを用い,データ同化時刻に実際に観測された情報によって,同化結果の改善を図った.なお,現在のAMSR-E海面水温プロダクトでは降水や雲のある領域での算定がなされないため,そうした場合には異なる観測時刻の海面水温情報を合成して境界条件として用いることとした.AMSR-E海面水温プロダクトを用いた衛星データ同化手法より得られた初期値を用いた気象予測実験においては,海面水温の微小な変化でも降水予測結果に大きな変化がみられることが明らかとなった.さらに,適切なAMSR-E海面水温プロダクトを用いた場合には降水予測精度が向上した.今後,センサーネットワークによって得られる地上観測データを合わせたデータ同化手法の高度化に取り組む予定である.本研究では,フィールドサーバと呼ばれる気象観測ロボットを用い,気象観測・水循環環境監視のためのセンサーネットワーク構築に向けて,フィールドサーバの観測機能向上に取り組む.また,センサーネットワークによる現地観測データと衛星観測データ,気象モデル出力などの地球水循環データとの統合的解析手法・情報融合技術の開発に取り組む.平成18年度においては,センサーネットワーク構築に用いるフィールドサーバの初期設定および観測機器の増設に取り組む計画であった.当初計画で使用を予定したフィールドサーバIIでは観測機器拡張用のポート数が充分ではなく,より多くの空ポートを有する新型フィールドサーバIVを使用することとした.本観測機器は,研究活動中に開発が進められていたため,最終的な納入が平成19年3月となり十分な動作確認ができなかった.また,観測機器の増設に関しても同様の理由で当該年度中に実施することができなかった.本研究で構築する試験用センサーネットワークでは商用電源が使用できない地域でのフィールドサーバの利用を仮定し,太陽電池を活用したフィールドサーバ運用にも取り組むよていである.そのための太陽電池発電システムを準備し,実際のフィールドサーバ運用に向けた通電試験を行った.また,フィールドサーバより取得されるデータ管理に使用されているExtensive Markup Language(XML)データベースを,より本研究に適したものとして改良するため,XMLの特徴を考慮し,データベース改善のための検討を行った.本研究におけるセンサーネットワーク構築場所に関しての検討も行い,フィールドサーバの観測精度検証を行う必要性から,既存の自動気象観測システムが設置されている東京大学付属農場(東京都西東京市)に試験用のセンサーネットワークを構築することを決定した.本研究では,気象観測ロボットによる気象観測・水循環監視のためのセンサーネットワーク構築と,そこから得られた現地観測データ及び衛星観測データ,気象モデル出力などの地球水循環データの統合的解析手法と情報融合技術の開発に取り組む.平成19年度においては,情報融合技術の開発として,気象予報精度向上に不可欠なデータ同化に取り組んだ.これまで既に大気に関するデータ同化手法として,観測衛星Aquaに搭載されたマイクロ波放射計(AMSR-E)による輝度温度を用いた衛星データ同化手法の開発に取り組んでおり,本年度は他のデータを統合的に用いることによってデータ同化手法の高度化を行った.これまでに開発された衛星データ同化手法では,気象モデル出力を入力値に用いて,観測演算子である放射伝達方程式を解き,AMSR-Eによる観測輝度温度との誤差が最小となる積算雲水量及び可降水量の同化を行ってきた.本研究では,これまで放射伝達方程式を解く際に下部境界条件として数値モデルによる海面水温を用いていたものを,AMSR-Eによる観測から算定された海面水温プロダクトを用い,データ同化時刻に実際に観測された情報によって,同化結果の改善を図った.なお,現在のAMSR-E海面水温プロダクトでは降水や雲のある領域での算定がなされないため,そうした場合には異なる観測時刻の海面水温情報を合成して境界条件として用いることとした.AMSR-E海面水温プロダクトを用いた衛星データ同化手法より得られた初期値を用いた気象予測実験においては,海面水温の微小な変化でも降水予測結果に大きな変化がみられることが明らかとなった.さらに,適切なAMSR-E海面水温プロダクトを用いた場合には降水予測精度が向上した.今後,センサーネットワークによって得られる地上観測データを合わせたデータ同化手法の高度化に取り組む予定である.
クロアチアおよびボスニアの中世文献の言語分析ならびに南スラブ語圏における位置づけ

平成12年度には、クロアチアにおけるグラゴール文字文化の成立に焦点をあて、先行研究で明らかにされていることがらを整理しながら、この文化の成立が、9世紀から13世紀にかけてのバルカン半島における歴史的事情に関わっていることを概観した。また、15世紀にイストラ半島で成立したグラゴール文字文献Istarski razvodを取り上げ、文字、音韻、形態論的特徴を、先行研究によって明らかにされている、その他の南スラヴ文献の言語特徴と比較しながら検討した。平成13年度には、12年度からの継続で、グラゴール文字テクストの分析を進めた。特にクロアチアグラゴール文字文化の由来を探るために重要かつ、グラゴール文字文化とキリル文字文化の接点を知るために重要な「グルシコヴイッチ<使徒行実>断片」の言語分析を行い、クロアチアのグラゴール文化が、マケドニアからボスニアを経由して北上した可能性について検討した。平成14年度には、これらの研究成果をふまえ中世チャ方言の動詞文法範疇について分析を行った。この研究成果は、平成15年8月にスロヴェニアで開催される国際スラヴィスト会議で口頭発表する予定である。また平成14年度には、南スラヴにおいて最も古い成文法の一つである『ヴィノドール法(Vinodolski zakon)』を取り上げ、その構文特徴を、おなじ南スラヴ文献の『ドゥシャン法典(Dusanov zakonik』ならびにロシアの『プスコフ裁判法(Pskovskaja sudnaja gramota)』と比較し、それぞれの言語の統語論的特徴を検討し比較統語論への試みを提示した。今年度は、二つの研究主題を設け、資料の検討を行った。その二つとは(1)南スラヴ世界の北西部において文語文化がどのように形成されたかについて歴史的背景を明らかにする、(2)研究対象地域で書かれた中世文献を一つ取り上げ、その言語分析を行う、というものである。この二つの研究主題を考究するため、これまでにすでに収集してあった資料に加え、国内の大学図書館所蔵資料や、クロアチアの古スラヴ研究所(ザグレブ市)に外国出張し入手した複写資料などを用いた。第一の主題である南スラヴ語圏北西部の文語成立史については、クロアチアにおけるグラゴール文字文化の成立に焦点をあてた。そして先行研究で明らかにされていることがらを整理しながら、この文化の成立が、9世紀から13世紀にかけてのバルカン半島における東西両キリスト教教会の競合とその勢力の推移という歴史的事情に関わっていることを概観した。第二の主題である具体的な言語分析としては、15世紀にイストラ半島で成立したグラゴール文字文献Istarski razvodを取り上げ、文字、音韻、形態論的特徴を、先行研究によって明らかにされている、その他の南スラヴ文献の言語特徴と比較しながら検討した。そして、15世紀当時の世俗文献は、古い教会スラヴ語の文語伝統と無縁ではないにしても、土着の方言を基盤とした文章語によって書かれており、独自の言語文化を形成していたことを明らかにした。二つの研究主題は、平成12年度研究報告書(『クロアチア・グラゴール文字文化の成立』『イストラ境界区分の言語』)として冊子体にまとめた。今年度は、昨年度の研究で明らかになったことがらをふまえ、2つのテクストを中心に言語分析を進めた。一つは、12世紀から13世紀に作成されたと考えられている、初期グラゴール文字テクスト《グルシコヴィッチ使徒行実断片》である。この原稿の写真版と校訂テクストをクロアチア国立図書館に赴き複写を入手して分析した。その結果、グラゴール文字の特徴と、余白に書き込まれたキリル文字の文言から、これが14世紀にバルカンに広く勢力を持ったボスニア王国の領域内のどこかで作成された可能性を明らかにした。この研究は論文としてまとめ、講座論集『デュナミス』5号に発表した。

第二のテクストは、13世紀の末にダルマチアの北西部沿岸で作成された《ヴィノドール法令集》で、この時代の同種の法律文書の大部分がラテン語で記されているのに対し、この法令集は土着のチャ方言を強く繁栄した南スラヴ語で、かつグラゴール文字の筆記体で記されている。内容は、古いスラヴの慣習法を封建社会の成文法に融合させたものと考えられ、その言語とともに中世南スラヴ文化のあり方をしる貴重な文献である。このテクストの分析は、昨年研究対象とした同じグラゴール文献の《イストラ境界区分》との比較を加えながら、現在続行中である。本研究課題において、研究者は平成12年度にクロアチアのグラゴール文字文化の成立の背景を明らかにし、14世紀に成立したとされるグラゴール文献『イストラ境界区分(Istarski razvod)』の言語分析を行った。平成14年度には、その研究成果をふまえ、さらにこれと同時代、同じ地域で成立した翻訳物語り(ラテン語から訳された教父伝、アイルランド起源の中世物語り『トゥンダイルの幻視』など)のテクストをコンピュータ処理して述語の形式を分析した結果を加え、中世チャ方言の動詞文法範疇について詳しい分析を行った。その結果、テクストにおいて単純過去形(アオリスト、未完了過去)と現在完了形がそれぞれ、語りと直接対話の部分において優勢であること、このことを通時変化の一般的傾向に照合すれば、中世チャ方言においてすでに、現在完了形がとくに話し言葉においては一般的な過去時制の形式で用いられていたと予想することができるという知見を得た。この研究成果は、平成15年8月にスロヴェニアで開催される国際スラヴィスト会議において口頭発表する予定である。また平成14年度には、同じくグラゴール文字文献で、南スラヴにおいて最も古い成文法の一つとなる『ヴィノドール法(Vinodolski zakon)』を取り上げ、その構文特徴を、おなじ南スラヴ文献で14世紀中期のセルビア王国最盛期に制定された「ドゥシャン法典(Dusanov zakonik』ならびにロシア北部の都市プスコフで14世紀から15世紀に用いられた『プスコフ裁判法(Pskovskaja sudnaja gramota)』のそれと比較し、それぞれの言語の統語論的特徴を検討し比較統語論への試みを提示した。この研究は平成14年10月に開催された日本ロシア文学会研究発表会で口頭発表し、現在、同学会誌に論文を投稿中である。
農閑工芸の研究　- 軟質文化の造形から -

草木を扱い、わずかな道具で建物や容器、そして衣服などを作る「農閑工芸」の事例収集・分析を行った。「農閑工芸」の背景にある軟質文化の造形に焦点を当て、東北地方における樹皮造形と八重山地方における草木造形を比較した結果、素材の採取方法から造形手法まで、多くの共通点があることが分かった。本研究によって得られた知見から作品を制作し展覧会に出展した他、各地においてワークショップを開催するなど、「農閑工芸」の研究が現代社会においても有効に働く事を示した。草木を扱い、わずかな道具で建物や容器、そして衣服などを作る軟質文化の事例収集・分析から「農閑工芸」の検証を行い、実践的な「農関工芸」の造形論を構築する。「農閑工芸」はワラ細工に代表されるが、地域の自然・植生との関わりが深い軟質文化の事例を調査対象とした。そのため、日本において稲作以前より現代に続く事例を取りあげた。東北を中心とした樹皮の造形と八重山地方を中心とした草や葉の造形を選び、比較検討しながら軟質文化の造形を調査した。本年度は西表島の技術者からビロウ(クバ)、アダンを使用した民具の制作に関する聞き取り調査及び、実際に素材の採取から制作までを行った。東北地方では秋田県において、シナ、クルミ、ヤマブドウ、カバ、キハダ、ヤマウルシ等の樹皮を使った事例調査及び、カバ、キハダの樹皮を使用した民具を制作した。これらの調査と研究を通じて、植物を造形へ利用する際に乾燥方法と水を利用した造形方法に共通点があることが分かった。上で取り上げた調査対象は、身近な自然資源を活用した造形である。それらは植物を利用する造形の原点に近いものと思われる。一方で、つくば大学周辺でそれらの自然資源は身近とは言えない。つくばの伝統的な産業である「ほうき作り」は農閑期の仕事としてに奨励された農閑工芸そのものと言える。春から夏にかけて畑で造形素材を育て、手のあいた時期に制作される。ここでは、実践的な農閑工芸のあり方、現代社会において応用可能な農閑工芸の調査やワークショップを行い、社会に還元する方法について検討した。農閑工芸の造形手法を応用した実験制作を行い、割り板による作品「Life Record」を「会津・漆の芸術祭2014」で発表し、根曲がり竹細工を活用した作品「旅をする漆の器」を「喜多方・ゆめ・アートプロジェクト:森ものがたり」にて発表した。東北地方では昨年度に続き、秋田市にて調査とワークショップを実施した。6月末に山に生えているヤマザクラ、ヤマブドウ、サワグルミの樹皮採集を行った。また、サワグルミの木を利用して樹皮抜き取り方法の実験を行った。さらに、ヤマザクラ、サワグルミ、サルナシ、ヤマブドウの樹皮を使用して実験制作ワークショップを実施した。八重山地方では、昨年に続きクバの造形について調査を行った。また、月桃の採集から造形の素材化までの工程を調査するとともに実験制作ワークショップを実施した。筑波大学の周辺は「ほうき作り」が盛んに行われていた。現在はほうき作りの素材となる「ホウキモロコシ」を育てる農家は少なく、ほうき作りに関わる技術者も減少の一途をたどっている。ほうき作りのワークショップを行い、農閑工芸を一般化する際に必要と考える「作る喜び」が体得できる教材としての「ほうき作り」の可能性を検討した。また、植物素材を造形の素材として、自然の形や成長の軌跡を作品化する試みを行った。その結果である作品「Life Record」を「会津・漆の芸術祭2015」において発表した。当初の計画通り、1「軟質文化」による造形の事例収集2「軟質文化」の事例収集に伴う分析3ワークショップ、実験制作4展覧会の開催、を実施することができた。それに加え、「ほうき作り」では本研究を造形教育に応用することも検討できたため。草木を扱い、わずかな道具で建物や容器、そして衣服等を作る軟質工芸の事例収集・分析から「農閑工芸」の検証を行い、実践的な「農閑工芸」の造形論を構築する。「農閑工芸」は、ワラ細工に代表されるが、地域の自然・植生と関わりが深い軟質文化の事例を調査対象とした。そのため、日本において稲作以前より現代に続く事例を取り上げた。具体的には、東北の樹皮造形と八重山地方を中心とした草木造形である。本年度は、昨年度に引き続き秋田市で樹皮採取と樹皮による造形の調査およびワークショップを実施した。6月7月初旬の限られた期間でしか樹皮が採取できないため、昨年度の実績を踏まえて、キハダ、ホウ、サワグルミ、ヤマブドウ、サルナシから樹皮を採取した。そして、採取した樹皮を使用し器物を制作した。その様子を撮影・編集しDVDを制作した。また、秋田市で得られた素材と知見を活かした作品制作を行い、「KENPOKU ART 2016茨城県北芸術祭」においてそれらの成果を発表した。