hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒューマノイドロボットのインパクトダイナミクス

ヒューマノイドロボットが外界環境に力を作用するような作業において,腕部や脚部などに備えられた個々のアクチュエータの駆動力だけでは作業対象に対して十分な力を与えられない場合に,ロボットの身体全体を運動連鎖させ,蓄積・伝達される運動量を力積として加えることで望みの力を生み出す動作(ここではインパクト動作と呼ぶことにする)について研究を行った.まず,発生する衝撃力およびその後の運動について,インパクトダイナミクスの数値モデルを構築した.また,ある作業が与えられたときに,その作業を遂行するためのインパクト動作を自動生成する手法を開発した.この動作生成手法では,発生する衝撃力を出来るだけ大きくしつつ,ロボットの姿勢変動を最小化するよう,最適化を行う.開発したインパクト動作自動生成法を,小型ヒューマノイドロボットによる空手板割り実験で検証した.人間が手動で生成した空手動作では,5mmの板圧の合成板を割る成功率は10%であったが,開発したインパクト動作自動生成法による動作では,成功率は90%まで向上した.インパクト動作では,自らが発生する衝撃力が,そのまま反力として跳ね返ってくるため,大きな衝撃力に対する転倒安定性が問題となる.小さな衝撃力に対しては,胴体移動のみでその力を吸収するが,大きな衝撃力が発生する場合に備え,脚の踏み代え動作で転倒を回避する手法を開発した.小型ヒューマノイドロボットによる実験で,開発した転倒回避手法の有効性を検証した.ヒューマノイドロボットが外界環境に力を作用するような作業において,腕部や脚部などに備えられた個々のアクチュエータの駆動力だけでは作業対象に対して十分な力を与えられない場合に,ロボットの身体全体を運動連鎖させ,蓄積・伝達される運動量を力積として加えることで望みの力を生み出す動作(ここではインパクト動作と呼ぶことにする)について研究を行った.まず,発生する衝撃力およびその後の運動について,インパクトダイナミクスの数値モデルを構築した.また,ある作業が与えられたときに,その作業を遂行するためのインパクト動作を自動生成する手法を開発した.この動作生成手法では,発生する衝撃力を出来るだけ大きくしつつ,ロボットの姿勢変動を最小化するよう,最適化を行う.開発したインパクト動作自動生成法を,小型ヒューマノイドロボットによる空手板割り実験で検証した.人間が手動で生成した空手動作では,5mmの板圧の合成板を割る成功率は10%であったが,開発したインパクト動作自動生成法による動作では,成功率は90%まで向上した.インパクト動作では,自らが発生する衝撃力が,そのまま反力として跳ね返ってくるため,大きな衝撃力に対する転倒安定性が問題となる.小さな衝撃力に対しては,胴体移動のみでその力を吸収するが,大きな衝撃力が発生する場合に備え,脚の踏み代え動作で転倒を回避する手法を開発した.小型ヒューマノイドロボットによる実験で,開発した転倒回避手法の有効性を検証した.ヒューマノイドロボットによインパクト動作を実現するための第一歩として,ヒューマノイドロボットの運動状態と,作用させる力積の関係式を導出した.まず,マニピュレータの慣性をエンドエフェクタの位置の仮想的な質点で表すことができる仮想質量の概念を導入し,仮想質量を利用した力積算出について考察した.そして,関節の剛性が,マニピュレータの慣性を接触経過時間の1次または2次のオーダで増加させていることを確認した.ヒューマノイドロボットは重力と摩擦力によって拘束されているので,宇宙ロボットと地上固定ロボットの中間に位置する存在であると言える.そこで,宇宙ロボットの問題をヒューマノイドロボットに適用した.その結果,ロボットが床面から受ける力をスプリング・ダンパ系で表したときの剛性も接触経過時間の1次または2次のオーダでロボットの慣性を増大させるということがわかった.さらに,等身大のヒューマノイドロボットを使用して衝突実験を行い,式の妥当性について検証した.検証した結果,算出式から得られる値と計測されたデータから求めた値には一定のオフセットが見られた.オフセットは見られたが,あらかじめ予備実験を行いこのオフセット量を算出しておけば,力積を予測することができると言える.また,接触時間が極めて短いような衝突については高い精度で力積を算出することができ,衝突による力積はロボットの姿勢によって決定されるということが確かめられた.ヒューマノイドロボットが外界環境に力を作用するような作業において,腕部や脚部などに備えられた個々のアクチュエータの駆動力だけでは作業対象に対して十分な力を与えられない場合に,ロボットの身体全体を運動連鎖させ,蓄積・伝達される運動量を力積として加えることで望みの力を生み出す動作(ここではインパクト動作と呼ぶことにする)について研究を行った.まず,発生する衝撃力およびその後の運動について,インパクトダイナミクスの数値モデルを構築した.また,ある作業が与えられたときに,その作業を遂行するためのインパクト動作を自動生成する手法を開発した.

この動作生成手法では,発生する衝撃力を出来るだけ大きくしつつ,ロボットの姿勢変動を最小化するよう,最適化を行う.開発したインパクト動作自動生成法を,小型ヒューマノイドロボットによる空手板割り実験で検証した.人間が手動で生成した空手動作では,5mmの板圧の合成板を割る成功率は10%であったが,開発したインパクト動作自動生成法による動作では,成功率は90%まで向上した.インパクト動作では,自らが発生する衝撃力が,そのまま反力として跳ね返ってくるため,大きな衝撃力に対する転倒安定性が問題となる.小さな衝撃力に対しては,胴体移動のみでその力を吸収するが,大きな衝撃力が発生する場合に備え,脚の踏み代え動作で転倒を回避する手法を開発した.小型ヒューマノイドロボットによる実験で,開発した転倒回避手法の有効性を検証した.
磁化の光誘起才差運動の研究

近年、スピンダイナミクスの研究は、スピンのミクロな物性からマクロな物性まで幅広く取り扱うスピントロニクス分野の発展において、もはや必要不可欠となった。平成22年度は、強磁性半導体(Ga,Mn)Asで観測される磁化の才差運動の変調に関する研究を進めた。これまでの研究で、金属/(Ga,Mn)Asにおいて才差運動の減衰係数が増加することを見出したが、Fe/(Ga,Mn)As構造において、外部磁場を印加することにより減衰係数が大きく変化(げΔα_<max>0.2)することを見出した。単一材料においてこれほど大きく減衰係数が変化した例は本研究成果が世界初である。本研究において非常に興味深い点が2点ある。1点目は、(Ga,Mn)Asの保磁力で減衰係数が最大値をとること。2点目は、低磁場領域(|H|<4000e)では減衰係数が大きく変化するが、高磁場領域|H|>4000e)においては単膜(Ga,Mn)Asの減衰係数と同じ値を持つことである。これは、(Ga,Mn)AsとFeの磁化の相対的な配置が減衰係数の変化に大きく寄与していることを示唆している。単膜Fe層、単膜(Ga,Mn)As層の磁化曲線を比較すると、Fe層の多磁区化が通常のFe単層膜よりも強いことが認められる。(Ga,Mn)As層からFe層へ輸送された角運動量がFe層の磁壁にエネルギーを与えることにより角運動量の散逸が強められている可能性が挙げられる。本研究成果により、単一多層膜で減衰係数を大きく変調できることが明らかになった。これは、強磁性多層膜におけり新たな磁化の制御法の一つであると考えられる。平成21年度の研究では金属/(Ga,Mn)As構造において、磁化の光誘起才差運動の検出を行った。狙いは、光照射によって(Ga,Mn)Asに与えられた角運動量を金属中の伝導電子系に輸送して、強磁性「半導体」から「金属」へのスピン流の存在を確立することである。具体的には、(Ga,Mn)Asに金属薄膜(PtとFe)を蒸着し、隣接膜効果を用いた才差運動(才差運動の継続時間、振動周波数)の制御を試みた。はじめに、Ga0.955Mn0.045As層にスピン・軌道相互作用の大きいPt薄膜を堆積させた試料を用いて実験を行った。断面TEM観察により、Ptと(Ga,Mn)As界面の粗さは1nm以下であることに加え、Ptと(Ga,Mn)Asの界面には自然酸化膜(12nm程度)が存在することがわかっている。光誘起才差運動の実験の結果より、Pt膜厚の増加とともに才差運動の振動周波数は減少し、ダンピング定数は増加することがわかった。金属と(Ga,Mn)Asの間にスペーサー層を導入した、金属/GaAs(2nm)/AlAs(10nm)/(Ga,Mn)Asを作製し同様の実験を行ったところ、振動周波数およびダンピング定数に変化は見られなかった。以上の結果より、Pt薄膜により(Ga,Mn)As表面の歪みが緩和したため振動周波数が減少した可能性、ダンピング定数の増加はスピンポンピング効果により生じている可能性が示唆されている。Pt薄膜以外にも、強磁性金属であるFeを蒸着した試料においても同様の結果が得られた。
無脊椎動物の脳神経系と生殖腺におけるステロイドの生合成と生理作用に関する研究

無脊椎動物の生殖腺においてステロイドが合成されていることは示唆されていたが、脳神経系や生殖腺でのステロイドの生合成経路やステロイド合成酵素に関する体系だった知見は極めて乏しい状況にあった。このような背景から本研究課題では無脊椎動物の脳神経系と生殖腺におけるステロイドの生合成経路を解析し、その合成酵素を同定することを目的とした。これまでの本研究課題による2年間の研究により、無脊椎動物のタコの脳神経系、ヒトデの神経系と生殖腺においてステロイドが生合成されていることを明らかにしている。本研究課題の最終年度である本年度は、無脊椎動物のステロイド合成酵素を同定することを目的とした。ヒトデの放射神経、卵巣、濾胞細胞などを用いて、次世代シークエンサーによるde novoシーケンシングを行った結果、脊椎動物と同様にシトクロムP450酵素系やhydroxysteroid dehydrogenase系のステロイド合成に関与する一連の酵素を同定することが出来た。また高速液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)を用いて無脊椎動物の神経系で合成されるニューロステロイドの構造解析も実施した。これらの一連の解析により、ヒトデとタコの脳神経系や生殖腺におけるステロイド合成経路の大略を明らかにすることが出来た。本研究により得られた知見は、無脊椎動物の内分泌学において学術的価値の非常に高いものである。今後、本研究課題の成果をもとに、無脊椎動物の神経内分泌学、生殖内分泌学の研究が大いに進展することが期待できる。(抄録なし)無脊椎動物では生殖腺においてステロイドホルモンが合成されていることは示唆されているが、脳神経系や生殖腺でのステロイドの生合成経路やその生理作用に関する体系だった知見は極めて乏しい。このような背景から本研究課題では無脊椎動物の脳神経系と生殖腺におけるステロイドの生合成経路の解析とその生理作用を明らかにすることを目的とした。本課題実施の初年度である本年度の研究では、無脊椎動物の脳神経系と生殖腺におけるステロイド合成経路の大略を明らかにした。その結果、無脊椎動物の脳神経系ではコレステロールをもとに独自に一連のニューロステロイドを合成することがわかった。この結果は無脊椎動物の脳神経系においてニューロステロイド合成が行われていることを明確に示した重要な成果である。さらに、生殖腺においても一連のステロイドを合成していることを明らかにした。加えて、無脊椎動物でのみ合成される新規ステロイドの存在が示唆されるなど、本年度の研究で得られた知見は無脊椎動物の内分泌学の進展にとって非常に意義深いものである。上記のように本年度の研究は研究目的に沿って研究を実施し、着実に成果を得ている。本年度の研究結果をもとに、今後は無脊椎動物の脳神経系でどのようなステロイドが活発に合成されているのか明らかにし、そのステロイドの生理作用を明らかにすることが重要である。今後も本申請課題を継続して実施することで、無脊椎動物の生殖内分泌学に関する重要な知見が得られることが期待される。無脊椎動物では生殖腺においてステロイドホルモンが合成されていることは示唆されているが、脳神経系や生殖腺でのステロイドの生合成経路やその生理作用に関する体系だった知見は極めて乏しい。本課題実施の2年目である本年度は、無脊椎動物のマダコとイトマキヒトデの脳・神経系と生殖腺におけるステロイド合成経路の大略を明らかにした。さらに、無脊椎動物のニューロステロイド合成経路はマダコとイトマキヒトデの脳・神経系では異なり、無脊椎動物のニューロステロイド合成経路は多様性に富んでいることが示唆された。加えて、無脊椎動物の脳・神経系でのみ活発に合成される新規ニューロステロイドが存在することが明らかになった。本年度の研究で得られた知見は無脊椎動物の内分泌学の進展にとって非常に意義深いものである。本年度の研究結果をもとに、最終年度である来年度は、次世代シークエンサーを用いて無脊椎動物のステロイド合成酵素の同定を行う予定である。さらに、無脊椎動物の脳神経系でどのようなステロイドが活発に合成されているのか明らかにし、そのステロイドの生理作用を解析する予定である。

また高速液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)を用いて無脊椎動物の神経系で合成されるニューロステロイドの構造解析も実施した。これらの一連の解析により、ヒトデとタコの脳神経系や生殖腺におけるステロイド合成経路の大略を明らかにすることが出来た。本研究により得られた知見は、無脊椎動物の内分泌学において学術的価値の非常に高いものである。今後、本研究課題の成果をもとに、無脊椎動物の神経内分泌学、生殖内分泌学の研究が大いに進展することが期待できる。初年度である本年度は無脊椎動物の脳神経系におけるニューロステロイド合成経路の大略を明らかにすることが目的であった。本年の研究により、無脊椎動物の脳神経系と生殖腺におけるステロイド合成系の大略が明らかになった。このことから、当初の計画通り、順調に研究が進展していると言える。2年目である本年度は無脊椎動物の脳神経系におけるニューロステロイド合成経路の大略を明らかにし、無脊椎動物のステロイド合成酵素を同定することを目標としていた。現在、次世代シークエンサーを用いた解析により無脊椎動物のステロイド合成酵素同定のための実験を進めている。今後は無脊椎動物で合成される「主要なステロイドの同定」とその「生理作用の解析」を行う予定である。当初の計画に沿って、本課題の核となるこれらの研究を実施する計画である。次世代シークエンサーを用いて「無脊椎動物のステロイド合成酵素の同定」を行うための実験を進めると共に、無脊椎動物で合成される「主要なステロイドの同定」とその「生理作用の解析」を行うための実験系の確立を行っている。最終年度は、本課題の核となるこれらの研究を実施する計画である。(抄録なし)
日常言語のコミュニケーションにおける聞き手協働型事態認知モデル―指示詞を中心に―

本年度は、1.指示詞を含む表現における意味拡張、2.注意(attention)を土台とした指示詞の現場指示・文脈指示の統合的説明を中心に研究を行い、研究論文(5件)・研究発表(5件)として発表した。1.に関しては、(i)指示詞を含む人称詞「こいつ/そいつ/あいつ」と、(ii)「指示詞+助詞」の指示表現「こりゃ(あ)/そりゃ(あ)/ありゃ(あ)」に注目し、研究を行った。(i)では、非現場指示用法において指示対象の範囲が拡大していることを指摘し、指示対象の拡大と指示用法との間に関連があることを明ら脳こした。(ii)では、縮約に伴い話者の評価の表出という制約が加わることを指摘し、さらに「そりゃ(あ)」には、話者の「もちろんである」という感情を表す談話標識的用法があることを明らかにした。本研究は、作例中心の従来の指示詞研究においてはほとんど考察されてこなかった、いわば周辺例・拡張例を中心に扱っており、指示詞の特性である広い分布と豊かなバリエーションを記述しているという点で重要である。くわえて、これらの成果は、本研究が依拠する枠組みである認知言語学・認知文法理論において精力的に行われている主観性・間主観性研究を推進させるものである点で意義深い。認知言語学・認知文法理論はこれまで、人間の認知と言語のかかわりを中心に扱っており、社会の側面への考慮があまりなされていないという指摘が近年なされている。今年度の研究成果としての発表には至らなかったが、本研究では2.の注意を土台とした指示詞の現場指示・文脈指示の統合的説明へ向けて、日本語のソ系指示詞という聞き手が密接に関わる言語現象の分析を通して、何らかの対象に注意を向けるというヒト個体の認知能力と、言語・非言語によって他者の注意を操作するという社会的側面への考察を行ってきた。この点も本研究の重要な意義として挙げられる。本年度は、1.指示詞が含まれる主観的評価を表す表現と意味拡張、2.指示詞由来の派生語(フィラー)を中心に記述的研究を行い、研究発表(3件)・論文(2件)として発表した。1に関しては、日本語のソ系指示詞を含む表現として「そんなに」、「そこそこ」を取り上げ、その中でも指示性が明確でない例に注目し、類義表現との比較により、これらの表現において他者の主観を考慮した間主観的側面が観察されることを明らかにした。これはソ系指示詞が聞き手に属する対象を指示するということからの自然な拡張であり、両者の間には連続性が見られることを示した。2に関しては、フィラー「あの一」「その一」の振る舞いを記述・分析し、これらのフィラーが情報の所有者が誰であるか(話し手か聞き手か)ということによって使い分けられていることを指摘した。本研究は、従来の指示詞研究において恣意的に切り捨てられてきた周辺例・拡張例を中心に扱っており、指示詞の広い分布と豊かなバリエーションを記述し、典型例との関係を明らかにした点で重要である。これらの成果は、従来の指示詞研究の射程の妥当性を問い直す研究として意義深いものであると言える。くわえて、コミュニケーションの現場における主体的な聞き手の参与が軽視されてきたという言語現象の分析全般における現状に対して、日本語のソ系指示詞という聞き手が密接に関わる言語現象の分析を通して問題提起を行うと同時に、解決策の提示を試みているという点も本研究の意義として挙げられる。さらに、これらの記述・分析を土台とし、共同注意という認知科学・発達心理学的観点と、他言語も視野に入れた類型論的観点から、指示詞のモデル化を行った(モデル化に関しては、次年度も引き続き行う予定である)。
離島・都市部・農村部に住む虚弱高齢者の生活機能の変化過程とその比較

本研究の目的は、離島・都市部・農村部に住む虚弱高齢者の生活機能の変化を明らかにすることであった。研究1年目(2014年)は、3地域に住む虚弱高齢者の選定方法と測定尺度について検討した。研究2年目(2015年)と研究3年目(2016年)においては、3地域にある地域包括支援センターの調査協力を得て、要支援高齢者を対象に2つの活動能力指標(1.老研式活動能力指標、2.科学技術振興機構版活動能力指標)を用い、生活機能を測定した。地域別における要支援高齢者の生活機能の特徴として、都市部は最も高い状態であり、次に農村部、最後に離島部の順であることが明らかとなった。当該年度の研究計画では、虚弱高齢者の生活機能の実態を測定できる評価指標を用いて、離島・都市部・農村部在住の虚弱高齢者の生活機能評価を行う予定であった。その評価指標として、Friedらの虚弱指標を参考に体重、握力、疲労、身体活動量、歩行速度評価を含めたFrailty Indexの使用を予定していた。今年度の研究実績としては、大学院の指導教授らのスーパーバイズを受けて、都市部・農村部・離島部の各地域に住む高齢者の生活機能を効果的にかつ効率的に測定できる生活機能の評価指標の検討を再度行った。その結果、Frailty Indexは用いずに、虚弱高齢者の手段的日常生活動作、状況対応、社会的役割が測定でき、信頼性および妥当性も検証されている評価指標に変更した。その評価指標には社会的役割が含まれることから、新たに各地域の社会的な特徴も測定する必要性が示された。その概念定義として、ソーシャル・キャピタルを位置づけし、その評価尺度についても信頼性および妥当性が検証された評価尺度から、選定を終えたところである。また、本研究の協力依頼についても、都市部・農山漁村部・離島部にある各地域包括支援センターに事前の了解を得たところである。今年度の研究計画は、虚弱高齢者の生活機能を測定できる評価指標を用いて、離島・都市部・農村部在住の虚弱高齢者の生活機能評価を行う予定であった。今年度の研究実績としては、昨年度に地域・在宅看護領域の教授らのスーパーバイズを受けて時間をかけて検討した生活機能評価と各地域の社会的特徴を測定しうるソーシャル・キャピタル指標の2指標を用いて、都市部・農村部・離島部の各地域に住む要支援高齢者(750名程)に対して調査を行なった。虚弱高齢者については、Friedらの虚弱指標を参考に体重、握力、疲労、身体活動量、歩行速度評価を基に虚弱レベルを分類する予定であったが、本研究結果の臨床への応用可能性を考慮して、わが国の介護保険制度を利活用することとした。具体的には、虚弱高齢者を要支援1および2の要介護認定を受けた65歳以上の高齢者の位置付けとした。また、測定した概要については、各地域に住む虚弱高齢者の手段的日常生活動作、状況対応、社会的役割について、生活機能評価の位置づけで測定し、社会的特徴とされる信頼、互酬性、ネットワークについて、ソーシャル・キャピタルの位置づけで測定した。現在のところ、各地域に住む要支援高齢者の生活機能とソーシャル・キャピタルとの関連性を明らかにするための統計解析に着手しているところである。また、本研究の来年度の協力依頼についても、都市部・農村部・離島部にある各地域包括支援センターに了解を得たところである。主な理由としては、調査地域が離島部や農村部、都市部と幅広く分布しており、それらにある施設から研究協力の同意を得て、研究協力を頂き、調査データを得るために非常に多くの時間を要したことにある。また、新たにソーシャル・キャピタルの測定を追加したため、さらに多くの時間を要したことが考えられる。結果的には、今年度予定していた各地域の調査実施は遂行できた。調査データが完全に揃ったのが3月末であったため、統計処理にやや遅れが生じている状況にはあるが、統計解析は主に研究者自身が行なうため、現在の遅れを取り戻せるであろうと考えている。離島・都市部・農村部に住む虚弱高齢者の生活機能の変化について調査した。研究1年目(平成26年度)においては、3地域に在住する虚弱高齢者の選定方法と測定尺度について、先行研究ならびに大学院の指導教授よりスーパーバイズを受けながら、科学的で的確な方法を検討した結果、要支援認定を受けた65歳以上の高齢者を対象に老研式活動能力指標(Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology Index of competence以下、TMIG-IC)と2014年に開発された科学技術振興機構版活動能力指標(Japan Science and Technology Agency Index of competence以下、JST-IC)の2つの活動能力指標で測定することを決定した。研究2年目(平成27年度)および研究3年目(平成28年度)においては、3地域にある地域包括支援センターの調査協力を得て、要支援高齢者を対象に2つの活動能力指標を用いて、生活機能の実際を測定した。研究2年目(平成27年度)における調査時点では、約800名近い要支援高齢者に対して調査を実施することができた。しかしながら、研究3年目(平成28年度)における追跡調査では約180名程度と追跡できた調査対象者は少ない状況であった。背景には、調査対象者の要介護度が進行したこと、入院、引越し、死亡などの調査対象者の生活の変化があったほか、地域包括支援センターに対し、国策として新たな総合事業が導入された影響による調査時間の確保の難しさが挙げられた。

虚弱高齢者の生活機能の特徴として、都市部在住の要支援高齢者は最も高く、次に農村部在住の要支援高齢者が高く、離島在住の要支援高齢者の活動能力は最も低いことが明らかとなった。本研究の目的は、離島・都市部・農村部に住む虚弱高齢者の生活機能の変化を明らかにすることであった。研究1年目(2014年)は、3地域に住む虚弱高齢者の選定方法と測定尺度について検討した。研究2年目(2015年)と研究3年目(2016年)においては、3地域にある地域包括支援センターの調査協力を得て、要支援高齢者を対象に2つの活動能力指標(1.老研式活動能力指標、2.科学技術振興機構版活動能力指標)を用い、生活機能を測定した。地域別における要支援高齢者の生活機能の特徴として、都市部は最も高い状態であり、次に農村部、最後に離島部の順であることが明らかとなった。虚弱高齢者の生活機能評価の精度を高めるために多くの時間を要した。しかしながら、生活機能評価については、主に研究代表者個人で行う評価から、虚弱高齢者のケアに携わる専門職者にも測定できる評価に変更したことで、より効率的かつ広範囲な調査の実施が可能となったことは利点として挙げられる。さらに今後も、本研究のエキスパートである教授らの技術的アドバイスを受けることができるため、研究の遅れを取り戻すことができると考えている。今年度実施した各地域において、要支援高齢者の生活機能とソーシャル・キャピタルの変化を確認するために再調査を行なう。その調査に関する旅費および研究協力者への謝金のほか、各地域での会議費用、大学院の指導教授らの技術的アドバイスを受けるための諸費用(主には旅費)、本研究に関する各種データ整理のための人件費、当該研究に関連する図書費、さらには当該研究に関する結果を公表するための学会発表の旅費および投稿論文費用などの経費を予定している在宅看護研究協力地域である都市部・農山漁村部・離島部にある各地域包括支援センターに研究協力を正式に依頼する予定である。研究代表者は各地域包括支援センターとの交流があり、信頼関係も構築されている。その理由として、各地域包括支援センター専門職者は、本研究の結果を介護予防に十分に反映できると考えており、研究協力についても事前の了解は得ている。また、研究の遅れを取り戻し、かつ本研究の精度を高めるためにも引き続き、大学院の指導教授らの技術的アドバイスを受ける予定である。調査データが完全に収集できた時期が3月末であったため、使用計画に影響を及ぼしている。具体的には、調査データの入力などを担当したアシスタントへの人件費については反映されていないこと。また、全調査データの全体像(度数分布や平均値、中央値、分散など)を把握した後に、地理的要件も考慮した適切な統計解析ができるソフトウェアの購入を計画していたが、調査データ収集の遅れから、その購入時期が年度を超えることになった。主な理由としては、虚弱高齢者の生活機能評価の精度を高めるために多くの時間を要したことにある。その影響で、本年度予定していた各地域の調査実施が遂行できなかったため、調査地域への旅費および謝金の予算額に差額が生じている。また、今年度末に資料整理などを担当されたアシスタントへの人件費については反映されていない。
自律的住環境管理の醸成過程からみた住環境性能評価システムに関する研究

地球環境問題への配慮、地域コミュニティの育成から、持続可能な住環境を形成し、維持管理するシステムを確立する必要性が高まっている。本研究では、住環境が一体的に計画された分譲住宅地や建築協定地区における住環境管理活動の実態と居住者意識形成を調査し,住民主体となった自律的管理の醸成過程を明らかにした。(1)住民発意の協定締結・地区計画策定は困難が多い。専門家の支援体制や地区間交流が必要である。(2)わが国では住環境管理は町内会・自治会が主となり行うこともあるが、アメリカのHOA的組織が導入されつつある。しかし、根拠法の問題や内部運営のあり方、地方自治体との連携など課題がある。(3)建築協定に対する自治体の対応に相違は大きい。また建築協定更新手続きは困難性が高く,地区計画への意向も見られる。更新をあらたな合意形成と住環境管理態度形成の機会として利用する仕組みが必要である。(4)居住者のコミュニティ育成・環境形成態度は共同利用や維持管理活動を通じて形成されることが多い。持続性を規範とした欧州での取り組み実態を把握し、わが国での課題を整理した。エネルギー、環境、エコロジーが重要なテーマである。以上を踏まえ、住環境性能評価システムを構築し、地区特有の住環境ストックを持続的に維持発展できる住環境管理方策の提案を行った。特に、サスティナブルなコミュニティのためには、就業・ハウジング・コミュニティ・余暇施設の相互連結を図ることや、専門家の支援体制、連携体制、地域再生としての取り組みが重要になる。地域住民の主体的・自発的行動により、建築物や住環境のストックを長期にわたり良好に維持・管理し、持続可能な住環境を形成しうる性能評価システムを確立するために、本研究では様々な地区特性をもった全国の建築協定地区とタウンハウス団地を調査対象として、長年の協同居住により育成された自律的住環境管理活動の実態や住環境を保全するための法制度の運用実態の特徴を明らかにした。特に本年度は下記の項目について重点的に研究し、住環境管理上の問題点と特徴を抽出した。1、調査対象は、入居年数が長く住環境管理活動が定着している住宅団地を中心としたが、住環境が一体的に計画されたタウンハウス団地については、入居当初の空間計画や管理方法、所有形態、及び入居後の管理実態等の情報を収集し、データベース化した。2、タウンハウス団地を対象として増改築などの住戸まわりの改造行為や維持管理の実態を調査し、地域固有の住環境の維持・保全実態を明らかにした。その結果、建築協定等の法制度の運用方法、敷地・建物の所有形態、コモンスペースの形態、住戸集合形式、管理組合活動の実態等によって差異が見られた。特に敷地・建物の所有形態は、住環境管理活動に大きな影響を与えていた。3、法制度による取り組みの実態を明らかにするために、首都圏、近畿圏の主要な行政体を対象として、建築協定制度等の運用実態を調査した。また、建築協定の有効期間の期限切れに伴う更新・再締結状況を把握し、地区条件や住環境をとりまく社会背景等の影響を分析した。4、持続可能な住環境形成を目指した環境共生住宅の計画技術の実態を把握するとともに、環境共生住宅団地に居住する住民のライフスタイルを調査した。その結果、環境共生技術のレベルよりも地域コミュニティへの取り組みの充実が、環境に配慮したライフスタイルを生み出していることがわかった。住環境における持続的価値を住民コミュニティの力で高めるための方策、および変化しつづける住環境に対応した法制度の運用のあり方を検討するために、建築協定地区での協定運用の実態、タウンハウスの維持管理実態、戸建rwタウンハウス、計画的戸建て住宅地の住環境管理の実態調査を行った。(1)わが国ではじめて戸建て住宅地で本格的な住環境管理組織を設立し、運営している住宅地における管理組織に対する居住者意識の把握(対象:横浜緑園都市)(2)コモンのある戸建て住宅地の住環境管理の実態調査(対象:関東圏及び中部圏中心)

(3)建築協定締結をめざす住民会議参加を通じての住環境管理形成に対する居住者意識の把握(対象地は浦安市舞浜3丁目)(4)タウンハウスの維持管理の実態調査;供給から約20年を経過したタウンハウス団地(15団地・種に京都府)における環境条件、所有形態、管理手法等の違いによる影響を把握(5)建築協定の運用・更新実態の把握。(対象:京都府)。東京都、大阪府の2都府と、名古屋市、京都市、神戸市の3都市における建築協定制度の運用・有効期間の満期後の対応状況を把握以上を行い、明らかになった主な点は以下のとおりである。(1)戸建て住宅地における土地の利用や建築のコントロールのための協定や住民組織への期待は大きい。(2)協同生活の共同化への関心は高いが、それに対する居住者の費用負担意識は低い。(3)コモンのある戸建て住宅地では居住者がコモンを管理する場合には良好に維持され、それを核とした住環境管理が実践されやすい。(4)タウンハウスの維持管理の状態は建物・敷地の所有形態による違いが大きい。(5)サスティナブルな住環境に誘導していくためには「集まって住む意義」を創出するようなコミュニティ形成が重要な鍵を握っている(6)建築協定の更新手続きや法的効力の改善に対する認識の違い等が協定更新率を左右している。今年度は以下の点を明らかにした。1)地域に根ざした住まい・まちづくりを進めている地域(HOPE計画)での建築協定の運用実態を明らかにすると共に、建築協定が定着している都市(東京都、大阪府、京都市、神戸市、名古屋市)を対象として、有効期限後の建築協定の更新実態を明らかにした。住環境の経年変化に対応して建築協定制度が活用されていたが、法制度の整備と共に、その運営主体となる住民組織のあり方も大きな影響を与えている。2)建築協定の役割を明らかにするために、千葉県における地区計画と建築協定の使われ方の違い、運営・策定・締結実態を明らかにした。協定では住民発意で締結・運営することの難しさが地区計画策定へと向かわせている。3)持続可能な住環境を形成するためのライフスタイル形成手法を検討するために、環境共生住宅に入居している居住者のライフスタイル形成の実態とその形成要因を明らかにした。環境設備の充実度よりも日常のコミュニティ活動や維持管理活動といった実績が環境に配慮したライフスタイル形成に大きく寄与している。4)地域コミュニティを活用した持続可能な住環境誘導手法と性能評価システムについて欧米での取り組み実態を明らかにした。環境、経済、社会といった広範な分野で取り組みが展開され、そのなかで地域住民とのパートナーシップによりサスティナブル・コミュニティを育成することが重要視されている。5)住民による住環境管理のためのルールのあり方とともに、ルール運営のための組織のあり方、組織の役割を検討するために、全国のHOA的組織がある戸建て住宅地を対象に、住環境管理組織、管理ルール(建築協定、緑化協定、地区計画など)、管理費用、管理体制と支援体制の実態を明らかにした。HOA的組織は育ちつつあるものの、それを支える法制度が未整備であること等の問題がある。
ポリフエノールの機能発現と腸内細菌叢

抗酸化性のあるポリフェノールのエストロジェン様作用の検討平成9年度の研究結果から、強い抗酸化性が認められたSolsoa Komarovi Iijin.(オカヒジキ;SK)とPorturaca Oleracea L.(スベリヒユ;PO)に注目し、骨粗鬆症の疾患モデルである卵巣摘出ラット(OVXラット)を作成し、骨の変化に対する影響を検討し、血清中ALP活性の測定、ICP分析による大腿骨の元素含量の測定、骨破断特性試験及び骨密度の測定を行った。微量元素の同行はOVXラットとSKラット、ShamラットとPOラットで、それぞれ類似の挙動が認められた。POラットは、ALP活性においてもOVXラットに比べて有意に低く、卵巣摘出によるALP活性上昇の抑制が認められた。POラットは骨幹部の皮質骨に対する密度及び、面積、骨幹端部の皮質骨・海綿骨における密度及び面積についても高値を示した。破断力ももっとも高かった。これらの結果から、POには植物性エストロジェンの作用を有するポリフェノールが含まれることが示唆された。さらに、新しい植物の濃縮果汁についてもOVXラットを用いてエストロジェン作用の検討を行ったが、有意なエストロジェン作用は見いだせなかった。抽出物とはことなし、含有ポリフェノールの投与量が充分ではない可能性が考えられ、更なる検討が必要であろう。ポリフェノールと腸内細菌ポリフェノールの摂取により腸内有用菌とされる乳酸菌やビフィズス菌の育成には有効な影響が考えられるものの具体的な減少は認められていない、そこで、in vitro, in vivoにおける具体的な検討として腸内構成菌のポリフェノール添加への影響を検討した。その結果、ポリフェノールはグラム陰性菌に生育阻害をもたらすが、主要な腸内構成細菌であるビフィズス菌や乳酸菌には、負の作用を示さないことが明らかになった。ポリフェノールの抗酸化能最近、植物成分が生体に対して生理機能調節や恒常性維持に貢献していることが注目されてきている。中でもフェノール系物質、特にポリフェノール類は、植物中に他種類にわたって存在することや、動物細胞に親和性が高いため、動物の生体機能に対して影響を及ぼしやすいと言われている。ポリフェノールは抗酸化性を持つとして知られているが、最近の研究でanti estrogen作用と同時にestrogen likeの作用を示すことが指摘された。そこで、10種類の植物抽出物の抗酸化活性をin vitroで検討した。チオバルビツール酸法で水相の、TLCプレートを用いた分光光度法で脂質相の抗酸化能およびESRによるヒドロキシラジカル消去能を検討した結果、Solsoa Komarovi Iijin.(オカヒジキ)とPorturaca Oleracea L.(スベリヒユ)に安定した抗酸化活性、ラジカル捕捉作用およびキレート不活性作用がみられた。ポリフェノールと腸内細菌ポリフェノールの摂取により腸内有用菌とされる乳酸菌やビフィズス菌の生育には有効な影響が考えられるものの具体的な現象は認められていない。そこで、in vitro、in vivoにおける具体的な検討として腸内構成菌のポリフェノール添加への影響を検討した。その結果、ポリフェノールは乳酸菌などのグラム陽性菌の生育を阻害せず、大腸菌群などのグラム陰性菌の生育を阻害することがわかった。抗酸化性のあるポリフェノールのエストロジェン様作用の検討平成9年度の研究結果から、強い抗酸化性が認められたSolsoa Komarovi lijin.(オカヒジキ;SK)とPorturaca Oleracea L.(スベリヒユ;PO)に注目し、骨粗鬆症の疾患モデルである卵巣摘出ラット(OVXラット)を作製し、骨の変化に対する影響を検討し、血清中ALP活性の測定、ICP分析による大腿骨の元素含量の測定、骨破断特性試験および骨密度の測定を行った。

微量元素の動向はOVXラットとSKラット、ShamラットとPOラットで、それぞれ類似の挙動が認められた。POラットは、ALP活性においてもOVXラットに比べて有意に低く、卵巣摘出によるALP活性上昇の抑制が認められた。POラットは骨幹部の皮質骨に対する密度および面積、骨幹端部の皮質骨・海綿骨における密度および面積についても高値を示した。破断力も最も高かった。これらの結果から、POには植物性エストロジェンの作用を有するポリフェノールが含まれることが示唆された。更に、新しい植物の濃縮果汁についてもOVXラットを用いてエストロジェン作用の検討を行ったが、有意なエストロジェン作用は見いだせなかった。抽出物とは異なり、含有ポリフェノールの投与量が充分ではない可能性が考えられ、更なる検討が必要であろう。ポリフェノールと腸内細菌ポリフェノールの摂取により腸内有用菌とされる乳酸菌やビフィズス菌の生育には有効な影響が考えられるものの具体的な現象は認められていない。そこで、in vitro,in vivoにおける具体的な検討として腸内構成菌のポリフェノール添加への影響を検討した。その結果、ポリフェノールはグラム陰性菌には生育阻害をもたらすが、主要な腸内構成細菌であるビフィズス菌や乳酸菌には、負の作用を示さないことが明らかになった。
環境低負荷型溶媒によるキチン・キトサンの生医学材料化に関する研究

これまでLi DMAc、蟻酸、これらより穏和な溶媒系(塩化カルシウム二水和物飽和メタノール)を見つけた。さらに、この溶媒系がキチンの脱アセチル化誘導体キトサン酢酸塩紡糸に際して凝固液になることも見つけたので溶解の機構についてカルシウム以外の他のイオンについても検討した。キチンの溶解挙動をさらに詳細に検討したところ、カルシウム、メタノール、水の組成がキチン溶解に大きく影響していることが判った。キチン溶液が延糸性を示すことから、メタノールとアセトンの混合溶液でを凝固浴としてキチン繊維の紡糸を行った。α-キチンの場合、0.1mm径の30穴ノズルを用い、新たに考案したV字型凝固浴に押し出し回転ローラーで巻き取った。繊維にはカルシウムが残存しているので、メタノール中で充分洗浄して脱カルシウム操作を行った後、風乾して直径約40μmのα-キチン繊維を得た。β-キチンの塩化カルシウム2水和物飽和メタノール溶液はα-キチン溶液よりも遙かに粘度が高いため、シングルノズルを用いさらにエアギャップを設けることで繊維化が可能であった。塩化カルシウム2水和物飽和メタノール溶液に溶解させたキチン溶液に水を加えた際に析出した物質は含水率が約96%と高度に膨潤したヒドロゲル状であった。また、キチン溶液にメタノールを加えることでもゲル状物質が得られた。しかしこの場合、ゲルを得るには水の場合よりも多くのメタノールを必要とし、さらに透析によるカルシウム除去に長期間かかることより、メタノール媒体中でキチンの溶解状態が異なることが示唆された。さらにキチンヒドロゲルからは容易にフィルムを調製することができた。これはバインダーを含まないキチン100%から成るフィルムであり、生体適合性、生体消化性に優れていることからバイオマテリアルとして有望であると考えられる。キチンを溶解するためには構成残基であるN.アセチルグルコサミン(GlcNAc)残基内水素結合(C.3水酸基とC.2アセタミド基間)を破壊しなければならない。これまでLi.DMAc、蟻酸.ジクロル酢酸混合系が有効とされていたが、これらより穏和な溶媒系(塩化カルシウム二水和物飽和メタノール)を見つけた。さらに、この溶媒系がキチンの脱アセチル化誘導体キトサン酢酸塩紡糸に際して凝固液になることも見つけたので溶解.凝固の機構についてカルシウム以外の他のイオンについても検討した。カルシウム以外の金属塩溶液では全く溶解性を示さず、カルシウム塩でもチオシアン酸塩が若干の溶解性を示したにとどまった。さらに塩化カルシウム二水和物飽和エタノール及び塩化カルシウム無水物飽和メタノールにおいても溶解度は小さかったことから、キチンの溶解は微妙な溶液組成に依存することが示唆された。塩化カルシウム二水和物飽和メタノールのキチン溶液からは、これまでイカ背骨由来のβ.キチンから調製されるとされていたキチン100%の不織布をカニやエビ殻由来のα.キチンから調製することができた。また、キチン膜調製についても検討したところ、αのみならずβ.キチンからも得られた。さらにキトサン酢酸塩水溶液からキトサン繊維や膜を調製する研究を行い、これら成型物の生医学的材料化に不可欠な乾燥状態と湿潤状態での引っ張り強度を含む物理的測定を行った。また吸着型医薬輸送坦体として応用するため、キチンキトサン成形体が解離基を持った医薬を吸着する機構と最大吸着量について医薬の分子構造との関連で検討した結果、アニオン性物質をより強く吸着したことから、キチンがカチオン性に富むことが示唆された。

前年度は、カニやエビ殻由来のキチンが塩化カルシウム2水和物飽和メタノールに溶解する機構について研究し、その基本的性質が明らかにされ、キチン100%の不織布を作製することができたので、本年度は、前年度のキチン溶液の性質を参考にしてキチン繊維の紡糸について検討した。キチンの塩化カルシウム2水和物飽和メタノール溶液濃度は最高2%であるが、この溶液の粘度は非常に高いため1%とした。凝固液組成は種々検討した結果メタノールとアセトンの混合溶液が最適であった。カニやエビ殻由来のα-キチンの場合、0.1mm径の30穴ノズルを用い、新たに考案したV字型凝固浴に押し出し回転ローラーで巻き取った。繊維にはカルシウムが残存しているので、メタノール中で充分洗浄して脱カルシウム操作を行った後、風乾して直径約40μmのα-キチン繊維を得た。一方、イカの背骨の主成分であるβ-キチンの塩化カルシウム2水和物飽和メタノール溶液はα-キチン溶液よりも遙かに粘度が高いため、0.1mm径の30穴ノズルで押し出すことができなかった。そこで、0.5mm径のシングルノズルを用いさらに約50cmのエアギャップを設けることで繊維化が可能であった。α-キチン繊維の強度は乾燥状態(400Mpa)の方が湿潤状態の約2倍であったが、β-キチン繊維では湿潤状態の方が乾燥状態よりも遙かに強く、特異な特性を示した。SEM観察によるとβ-キチン繊維は数μmの細い繊維の集合体を形成していることが判った。β-キチン繊維の特異な性質はその形態に起因していることが予想される。キチンが塩化カルシウム2水和物飽和メタノール溶液に溶解して安定なキチン溶液となることを明らかにした。キチンの溶解挙動をさらに詳細に検討したところ、カルシウム、メタノール、水の組成がキチン溶解に大きく影響していることが判った。塩化カルシウム2水和物メタノール溶液中の水含有率が増加するとキチンの溶解度は低下したことから、塩化カルシウム2水和物飽和メタノール溶液に溶解させたキチン溶液に水を加えるとキチンが沈殿してくることが予想される。得られた物質は含水率が約96%と高度に膨潤したヒドロゲル状であった。カルシウムを除去するために透析処理するとカルシウムフリーのキチンヒドロゲルが得られた。また、キチン溶液にメタノールを加えることでもゲル状物質が得られた。しかしこの場合、ゲルを得るには水の場合よりも多くのメタノールを必要とし、さらに透析によるカルシウム除去に長期間かかることより、メタノール媒体中でキチンの溶解状態が異なることが示唆された。得られたキチンヒドロゲルの酵素加水分解速度をキチン粉末の場合と比較したところ、キチナーゼ、リゾチームによる酵素加水分解は極めて迅速に進行することが判った。さらにキチンヒドロゲルからは容易にフィルムを調製することができた。これはバインダーを含まないキチン100%から成るフィルムであり、生体適合性、生体消化性に優れていることからバイオマテリアルとして有望であると考えられる。
源氏学における古典〈知〉の継承と石出常軒『窺原抄』の成立をめぐる文化学的研究

本年度は計画の五年目で最終年度に当たり、昨年に続けて東北大学附属図書館蔵『窺原抄』を底本として、研究協力者である久保堅一氏(鳥取大学准教授)、高橋早苗氏(新潟大学准教授)、有馬義貴氏(奈良教育大学准教授)とともに翻字作業に当たった。本年度は、昨年、横溝が整理した国立公文書館内閣文庫蔵本の画像をも利用して異同の有無をも併せて確認した。また横溝を含む4名で、二年度目以降の各自の分担範囲において、翻字の全面的な見直しを行うとともに、『窺原抄』引用書目の本文を原典の本文と照合する作業を適宜行った。今年度の翻字作業の範囲は以下の通りである。《乙女・玉鬘......高橋、初音・胡蝶・螢・常夏......横溝、篝火・野分・行幸......有馬、真木柱・梅枝・藤裏葉......久保》。石出常軒の解釈(「私曰」の部分)の独自性と、諸注釈書との関係、原典引用の方法と理路が明らかになってきた。翻字に関しては、本年度は既翻字部分の問題箇所について、横溝、久保氏、高橋氏には、東北大本(底本)を閲覧することで、翻字を確定するなどした。なお、翻字および翻字のチェックについては、次年度に持ち越さざるを得ない部分が残った。なお、本研究に関わる実地調査としては、天理大学附属天理図書館に赴き、当館所蔵の『落窪物語』『住吉物語』『枕草子』の注釈書を調査し、賀茂真淵、村田春海、橘千蔭、上田秋成ら、近世後期における古典籍の注釈・研究と、知の継承のあり方について情報収集した。本年度は計画の一年目であり、研究の基幹となるデータの収集が最大の目的である。当初の計画通り、東北大学附属図書館蔵『窺原抄』全冊のデジタル撮影を行い、これを完了した(撮影は図書館指定の業者に依頼)。本研究の基幹となる重要なデータであり、これを初めて全冊カラーで撮影できたことは大変意義深いことである(規定によりデジタルコピーを附属図書館に寄贈した)。また、国立公文書館内閣文庫所蔵の『窺原抄』のデジタル撮影も行い、国文学研究資料館蔵の写本(内閣文庫本の転写本)のコピーも入手した。これで『窺原抄』研究のための基本的な資料はすべて手元に揃えられたことになる。ただ、附属図書館の改修工事の関係で、貴重書の閲覧及び撮影期間が制限されていたことから、撮影そのものは夏になってようやく実施することが出来た。このため、『窺原抄』の研究及び翻刻については開始が当初の計画より遅れることとなったが、翻刻については、他大学の研究協力者を二名募り、進めていくことで目途をつけることができた。本年度は基幹データの収集のための費用、研究打合せ・情報収集のための旅費、データ整理のためのアルバイトの謝金、『源氏物語』を中心とした古典注釈に関わる研究書の購入など、すべて計画通りに支出した。『窺原抄』の内容についての検討にも着手し、「桐壺」巻から始まる翻刻をすでに開始している。また、研究協力者との連繋を確保し、研究打合せを開始するなど、次年度に向けた基礎作業については、概ね計画通り着手することができた。本年度は計画の二年目に当たり、昨年度撮影した東北大学附属図書館蔵『窺原抄』並びに国立公文書館内閣文庫蔵『窺原抄』、内閣本の写しである国文学研究資料館蔵『窺原抄』の紙焼写真に基づいて、翻刻作業を開始した。昨年度、大学院生の補助により、全帖の書誌データを採集して情報を整理しているので、当該書誌データの一覧をもとに、研究協力者である久保堅一氏(鳥取大)と高橋早苗氏(新潟大)に、翻刻作業と翻刻チェックを割り当て、作業を開始した。本年度は「桐壺」「帚木上」「帚木下」「空蝉」「夕顔」「若紫」「末摘花」「紅葉賀」「花宴」までの九冊を、横溝、久保、高橋の三名で分担し、翻刻作業をほぼ完了した(但し翻刻チェック分を残すので、次年度以降の作業とする)。なお一部、内閣文庫本の画像の取り残しがあるため、次年度において撮影を完了するとともに、底本に対する校合本として利用するべく、画像データの整理を行う予定である。また、本年度においては、近世注釈書類の調査及び情報収集を行い、旅費として支出した。次年度においても、関係領域の調査及び資料の博捜を続行したい。本年度は、概ね予定通り、作業を進めることができたと言えるが、昨年度、東北大学附属図書館側の事情から、東北大本の撮影が大幅に遅れたこともあって、翻刻作業の進捗に影響を与えたことは否めない。本年度の作業の遅れを次年度に挽回するべく、あらたに研究協力者を要請することとし、本人の承諾を得るに至った。本年度の作業により、翻刻を進める上での技術的な課題も明らかとなったので、翻刻要領に微修正を加えながら、最善の形で成果をまとめるべく、研究協力者と密に連絡を取りながら、順調な作業の継続を期していくこととしたい。昨年度、東北大学附属図書館が改修工事に入ったこともあって、東北大本の撮影が大幅に遅れた。この煽りを受けて、翻刻作業の開始も遅れることとなったが、一部の作業が未完であることを除いて、概ね順調に進展していると言える。

本年度は計画の三年目に当たり、昨年に続けて東北大学附属図書館蔵『窺原抄』を底本として、研究協力者である久保堅一氏(鳥取大学准教授)、高橋早苗氏(新潟大学准教授)とともに翻刻作業に当たった。なお、研究協力者として、本年度あらたに有馬義貴氏(奈良教育大学准教授)に加わっていただいた。以上、横溝も含めて4名で、本年度は「榊」から「槿」まで、11冊の翻刻に当たった。分担は以下の通りである(カッコ内はチェック担当者)。《葵......横溝(有馬)、榊......横溝(有馬)、花散里......横溝(有馬)、須磨......久保(高橋)、明石......久保(高橋)、澪標......高橋(横溝)、蓬生......高橋(横溝)、関屋......高橋(横溝)、絵合......高橋(横溝)、松風......有馬(久保)、薄雲......有馬(久保)、槿......有馬(久保)、計695丁(横溝...212丁、久保...174丁、高橋...163丁、有馬...146丁)》。併せて、昨年度の翻刻終了分について、翻刻の確認作業を行った。各作業とも進捗はまちまちであり、一部分、次年度に作業を持ち越さざるを得ない部分が残った。各冊の丁数によって、4名で翻刻分担量が均等になるように工面しているが、注釈内容と本文の分量、また翻刻に掛かる作業の手間が実際には巻によって異なるため、作業の進捗に食いちがいが出てしまっている。想定の範囲内のことであるが、今後は、適宜、負担を分かち合うなどして、対処していきたい。本年度は計画の四年目に当たり、昨年に続けて東北大学附属図書館蔵『窺原抄』を底本として、研究協力者である久保堅一氏(鳥取大学准教授)、高橋早苗氏(新潟大学准教授)、有馬義貴氏(奈良教育大学准教授)とともに翻字作業に当たった。本年度は、横溝が国立公文書館内閣文庫蔵本の画像の整理を行った。また横溝を含む4名で、二年度目以降の各自の分担範囲において、翻字の全面的な見直しを行うとともに、『窺原抄』引用書目の本文を原典の本文と照合する作業を行った。作業の範囲は以下の通りである。《桐壺・末摘花・紅葉賀・葵・榊・花散里......横溝、箒木上・箒木下・空蝉・花宴・須磨・明石......久保、夕顔・若紫・澪標・蓬生・関屋・絵合......高橋、松風・薄雲・槿......有馬》。石出常軒の解釈(「私曰」の部分)の独自性と、原典引用の方法と理路が明らかになってきた。翻字に関しては、新しい範囲をどのように定めるかということについて、翻字チェックのあり方の検討とともに、次年度に持ち越さざるを得ない部分が残った。なお、本研究に関わる口頭発表としては、横溝が、EAJS国際研究集会において、「室町期古典注釈における〈注〉の在りか」と題して研究発表を行った(2017年9月2日、於:リスボン新大学)。同じく、横溝が、「2017東北アジア国際言語文化研究基地年次大会ー国際シンポジウム「言語文化の交流と影響」ー」において、「牢屋奉行の源氏学ー石出常軒『窺原抄』の成立」と題して研究報告を行い、『窺原抄』研究の現状と課題について発表した(2017年9月10日、於:中国吉林大学外国語学部)。また、金沢市立玉川図書館・近世史料館に赴き、当館所蔵の『源氏物語』『住吉物語』『枕草子』の注釈書を調査し、加賀前田藩内における古典籍の蔵書形態について情報収集した。各冊の丁数によって、4名で翻字分担量が均等になるように工面しているが、注釈内容と本文の分量、また翻字に掛かる作業の手間が実際には巻によって大きく異なるため、作業の進捗にばらつきが生じている。想定の範囲内のことであるので、今後は、適宜、負担を分かち合うなどして効率化を進めると同時に、研究分担者を新規に募るなどして進捗の遅れを取り戻したい。