hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストーリーテリングに着目したイノベーション・プロセスの解明

研究計画に基づき、平成22年度は国内の自動車産業集積の追加的現状調査を行うとともに、対比のため海外の自動車産業および自動車部品産業についても調査を行った。(1)国内自動車産業集積についての追加的現状調査本年度の国内調査は、昨年に引き続き、地域における企業間でのネットワーク関係を中心に、どのような協同が行われ、その基盤となる関係性がどのように築かれ、維持されているかに焦点にあて実施した。具体的には、中京地区(トヨタ、トヨタ自動織機、アイシン、アドヴィックス等)、九州地区(トヨタ九州)でヒアリングを行った。(2)海外自動車産業集積についての現状調査海外調査としては、(1)中国・天津市の自動車産業集積について、天津経済開発区において産業集積政策に関するインタビューを行なうとともに、天津一汽豊田、天津志誠模具他で地域内企業との連携についてヒアリングを行なうとともに、(2)英国・SMMT Industry ForumおよびOne Northeastを対象に自動車産業を中心とした地域活性化策について、また、Toyota UK、日産UK、デンソーUK等を対象に地域企業とのネットワーク形成について、ヒアリングを行った。これらの成果は、学会報告、雑誌論文で発表している。研究計画に基づき、平成21年度は、北海道の自動車産業集積形成の現状について調査を行うとともに、比較対照のため中京地域の自動車産業集積における企業間の連携について調査を行った。1.北海道の自動車産業集積形成の現状に関する調査本年度の調査では、地域政策的な課題と進捗状況の把握のため、北海道庁経済部産業振興課にヒアリングを行うとともに、トヨタ北海道を中心とするパーツ・サプライヤー育成の現状について調査を行った。具体的には、トヨタ北海道の地域産業育成方針と現状に関するヒアリング、北海道自動車産業集積促進協議会を中心とした各種セミナーでの情報共有、相互学習の試みへの参与型観察およびヒアリング、地場のパーツ・サプライヤー(テック・ムロラン、佐藤鋳工、ダイナックス)・新規進出のパーツ・サプライヤー(三五北海道、アイシン北海道、デンソー北海道)からサプライヤー側から見た現状についてヒアリングを行った。2.中京地域の自動車産業集積における企業間の連携に関する調査上記調査と比較対照の意味で、本年度は中京地域の自動車産業集積を取り上げた。具体的には、トヨタ本社のサプライヤー育成政策に関するヒアリング、および、地域企業から実際のパーツ開発・生産の現状についてのヒアリング(三五、協和工業、アイシン、デンソー、知立機工)を行った。トヨタ本社に関しては、平成22年度に予定する比較対照としての中国・天津地域の状況についての予備的ヒアリングも併せて行った。
増殖因子によって活性化されるカルシウム透過性チャネルの研究

Bリンパ球の発現するカルシウム(Ca^<2+>)透過性チャネルCD20を線維芽細胞に発現させると,インスリン様成長因子(IGF-I)により惹起させる細胞周期のG1期のプログレッションが加速すること,IGF-IがCD20チャネルを活性化することなどをこれまで明らかにしてきた。今回,IGF-IがCD20チャネルを活性化する機構,とくにG蛋白の関与を検討した。その結果,IGF-I受容体によるCD20チャネル活性化には細胞質にGTPだけでなく,ATPが必要であることが明らかになった。またこのATPは非水解性のアナログAMP-PNPによって代替え可能であった。CD20チャネルは細胞内のGTP-γSによって活性化され,この作用にはATPは必要でなかった。したがってATPはGTP-γSによりG蛋白が直接活性化される際には不要であり,受容体によるG蛋白活性化の過程で必要であろうと思われた。excised modeのパッチクランプ法によりCD20チャネルの活性はG_<i2>蛋白のαサブユニットにより活性化されること,G_<i3>蛋白のαサブユニットは弱いながらも活性化作用をもつが,G_<i1>のαサブユニットやβγサブユニットには活性化作用がないことが明らかになった。さらにIGF-IによるCD20チャネル活性化は抗α_<i2>抗体を投与することにより抑制されたことから,IGF-I受容体が活性化されるとG_<i2>蛋白が活性化され,そのαサブユニットによりCD20チャネルが活性化されることが明らかになった。
希土類炭酸塩鉱物の結晶化学

櫻井標本を含む国立科学博物館所蔵の標本に加え、新たに採集した標本や寄贈された標本などについて、ガンドルフィーカメラを用いて粉末X線回折データを収集し、試料を同定した。希土類炭酸塩鉱物としては、Synchysiete-(Ce),Cordylite-(Ce),Kumuraite-(Y)、Lanthnite-(Nd)等を同定した。さらに、佐賀県東松浦郡肥前町のKimuraite-(Y)の原産地から採集したAncylite-(Ce)類縁鉱物は鉱物種としては新種にあたることが判定されたため、国際鉱物学連合の新鉱物鉱物名委員会に新鉱物としての承認を申請中である。以上の希土類炭酸塩鉱物に加えて、炭酸塩以外の希土類鉱物として、Ca含有Agardite-(Y)等を同定した。また、希土類を含むケイ酸塩鉱物であるperrieriteに類縁でストロンチウムを含む新種鉱物、蓮華石や、糸魚川石の原記載データである粉末X線回折データを収集し、新鉱物としての記載を行うとともに、結晶構造解析用に用いる単結晶の選抜を行った。さらに、ガンドルフィーカメラを使う手法を応用して、日本新産鉱物であるarseniop;eite、lamprophyllite、diadochite、sonoraite、shandite等の記載に必要なX線回折データを収集した。一方、蟻酸を用いた水熱合成法により、イットリウムとガドリニウム炭酸塩の合成を行い、Tengerite-(Y)に相当する合成物とこれまでに報告例の無い新たな希土類炭酸塩の単結晶を得た。これらから選び出した単結晶を用いて四軸自動回折計により結晶構造解析に必要な単結晶回折データを収集することができた。
生物学的特性に基づいた尿路移行上皮癌における浸潤・転移能の研究

2種のヒト尿路移行上皮癌樹立株を用いヌードマウス膀胱壁での造腫瘍性と細胞膜表面糖鎖抗原の発現について検討した。対象と方法:腎孟癌原発巣より樹立した移行上皮癌株(SK-S)と膀胱癌腹壁転移巣より樹立した移行上皮癌株(SK-I)を用い、1)ヌードマウス膀胱壁に癌細胞を注入し、8-10週後に膀胱壁内での造腫瘍性を組織学的に検討した。2)カバーガラス上に接種した癌細胞膜表面の糖鎖特異性をRCA,BSA-II,ECA,PNA,ULEXの各種レクチンを用いて組織細胞化学的に検討し、さらにヌードマウスでの腫瘍についても検討した。[目的]2種のヒト尿路移行上皮癌樹立株を用いヌードマウス膀胱壁での造腫瘍性と細胞膜表面糖鎖抗原の発現について検討した。[対象と方法]腎盂癌原発巣より樹立した移行上皮癌株(SK-S)と膀胱癌腹壁転移巣より樹立した移行上皮癌株(SK-I)を用い、1)ヌードマウス膀胱壁に癌細胞を注入し、8-10週後に膀胱壁表面での造腫瘍性を組織学的に検討した。
発達的制約を利用した自他認知からの心の理論の獲得：構成的手法による研究

本研究では,自他認知から心の理論に至る社会的認知機能の発達メカニズムを,構成的アプローチから探求した.多様な認知機能の発達を統一的に説明する原理として,感覚・運動信号の予測学習に基づく理論を提案し,神経回路モデルや確率モデルを用いた計算論的モデルの構築と,ロボットを用いた実験によりその有効性を確認した.自己の経験を通した予測器の獲得とそれを適用した他者との相互作用により,運動生成と理解の共発達,予測誤差最小化に基づく利他的行動の創発,そして空間的予測学習に基づく情動認識・生成機能の獲得が再現されることを示した.これらの成果は,人間の認知発達原理の解明に重要な示唆を与えている.平成25年度は,主に以下の3つの研究成果を挙げた.(1)自他認知から社会的相互作用の発達を連続的に説明するメカニズムとして,運動と感覚の随伴性に基づく予測学習を基盤とした理論を提案した.本理論では,自己は運動指令に対して完全な随伴性をもつ主体,他者は不完全だが比較的高い随伴性をもつ主体として定義される.さらに,社会的相互作用は他者の行動パターンから高い随伴性をもった行動のみを抽出し,自己の運動との間に関係性を築くことと捉えられる.本研究では,この理論をもとに多様な認知発達現象を統一的なシステムとして説明した.(2)上記の理論をもとに,予測学習に基づく自己認知の機能として,目標指向動作を模倣学習するモデルを提案した.Recurrent Neural Network with Parametric Biasを用いて,目標指向運動を誤差規範で学習することで,幼児の運動発達のように,最初は手段を無視して動作の目標のみを達成し,次に動作の目標と手段を両方達成できるようになることを示した.(3)予測学習に基づく他者理解の機能として,他者の目標指向動作を予測することのできる発達モデルを提案した.自己運動によって生成された感覚経験を,Recurrent Neural Networkで予測学習し,それに基づいて他者運動を観察することで,6ヶ月以降の乳幼児のように,他者運動の目標が予測できるようになることを示した.以上の成果は,自他認知と社会的相互作用の発達において,運動と感覚の予測学習が重要な役割を担っていること,また,自己の経験をもとに獲得された感覚ー運動マップが,他者運動の理解の基盤となっていることを構成的に示すものである.平成26年度は,主に以下の3つの研究成果を挙げた.(1)自他認知から社会的相互作用の発達を連続的に説明するモデルとして,昨年度に提案した感覚・運動情報の予測学習モデルを,計算論的視点から精緻化した.予測学習とは,自己の運動にともなって生じる感覚フィードバックと,運動指令の遠心性コピーから予測される感覚フィードバックの誤差が最小になるように,自己の内部モデル(予測器)を更新したり,適切な運動を生成することである.このモデルをより一般化し,多様な認知機能の発達を説明できるよう,感覚入力の多様化(内受容感覚や外受容感覚,自己受容感覚の取り扱い)と,予測を行う時間の定義,そして運動指令の予測の役割などについて議論した.(2)上記のモデルをもとに,予測誤差の最小化を規範とした他者運動の予測と利他的行動の創発メカニズムを提案した.ロボットは自己の経験をもとに内部モデルを獲得し,自他が未分化な状態から内部モデルを,自他を含む全ての対象に適用することで,他者運動の予測と援助を行う.本モデルを計算機シミュレーションと実機ロボットに実装し,その有効性を確認した.(3)内受容感覚に関わる自他認知として,情動の発達と認識モデルを検討した.これまでの予測学習モデルは,主に視覚などの外受容感覚と運動に関する自己受容感覚を扱っていたが,それを内受容感覚に応用することで,情動のような内部状態を表現することができる.本研究では,予測学習の観点から情動がどのように定義され,また自己と他者の内部状態の対応から,他者情動がどのように認識できるかを,人を対象とした心理実験により調べた.以上の成果は,自他認知と社会的相互作用の発達において,感覚・運動情報の予測学習が重要な役割を担っていること,また,予測学習をさまざまなモダリティに拡張することで,運動発達から情動発達までを統一的に説明できることを示唆している.平成27年度は,主に以下の4つの成果を挙げた(国際・国内会議や学術雑誌で発表済).(1)自他認知から心の理論を含む社会的認知機能の発達を包括的に説明する原理として,感覚・運動信号の予測学習に基づく理論を提案した.予測学習とは,自己の運動によって生じる感覚信号と,運動指令の遠心性コピーから予測される感覚信号の誤差を最小化するように,自己の内部モデル(予測器)を更新したり,運動を生成することである.予測学習を時空間に適用することで,多様な認知機能が創発することを以下の三実験により実証した.(2)目標指向運動の発達と他者運動の目標理解の発達の同期が,感覚・運動信号の予測学習によって説明できることを,深層型神経回路モデルを用いて検証した.自己の運動経験を通して獲得した予測器を用いて他者運動を予測することで,感覚信号からそれと対応した運動指令が想起され,それが予測を強化することをロボット実験により示した.(3)援助などの利他的行動が予測誤差の最小化規範に基づいて創発することを,確率モデルを用いて検証した.自己の運動経験を通して獲得した予測器を用いて他者運動を予測し,他者が運動に失敗したときの予測誤差をトリガとして予測器が推定した運動を生成することで,結果として利他的行動が生じることをロボット実験で証明した.

(4)複数感覚信号の空間的予測学習を通して,他者情動の認識と自己情動の表出の能力が,同時に発達することを提案した.他者との相互作用を通して知覚される視覚・聴覚・触覚信号を,階層型確率的神経回路モデルを用いて学習することで,情動に対応した空間が上位層に形成されることをシミュレーション実験で示した.以上の結果は,原初的な社会的行動が社会性を前提としない感覚・運動信号の予測学習に基づいて発達しうること,また,予測学習器が認知発達の基盤とされるミラーニューロンの役割を担っていることを示唆している.本研究では,自他認知から心の理論に至る社会的認知機能の発達メカニズムを,構成的アプローチから探求した.多様な認知機能の発達を統一的に説明する原理として,感覚・運動信号の予測学習に基づく理論を提案し,神経回路モデルや確率モデルを用いた計算論的モデルの構築と,ロボットを用いた実験によりその有効性を確認した.自己の経験を通した予測器の獲得とそれを適用した他者との相互作用により,運動生成と理解の共発達,予測誤差最小化に基づく利他的行動の創発,そして空間的予測学習に基づく情動認識・生成機能の獲得が再現されることを示した.これらの成果は,人間の認知発達原理の解明に重要な示唆を与えている.自他認知から社会的相互作用の発達を連続的に説明するメカニズムとして,感覚・運動情報の予測学習を基盤とした計算論的発達モデルを提案し,様々なロボット実験によってその有効性を示した.従来の計算論的メカニズムが発達の一側面のみをモデル化していたことに対して,本研究で提案するモデルは,多様な認知発達を統一的に説明しうる可能性をもつ.本モデルの有効性を検証するため,平成26年度は,視覚と運動情報を用いた他者運動の予測とそれに基づく利他的行動の創発,そして内受容感覚に注目した情動の発達といった,感覚モダリティの多様化を試みた.情動に関しては理論的考察のみであるが,いずれの実験においても,感覚・運動情報の予測学習によって乳幼児特有の発達的現象が再現されており,提案モデルが真の発達原理を捉えていることを示唆している.さらに,本年度の成果は,来年度のさらなるモダリティの拡張と発達の時間的統合へ向けて,重要な役割を果たしている.27年度が最終年度であるため、記入しない。認知発達ロボティクス平成27年度は,これまでに開発した感覚・運動情報の予測学習モデルをさらに精緻化・拡張し,それを実装したロボットと人とのインタラクション実験を行うことで,さまざまな社会的認知機能が連続的に発達する過程を検証する.予測学習を通して獲得された予測器を,自己の運動生成だけではなく他者運動の理解に応用することで,自他認知を超えて,他者の行動意図の推測や,摸倣,利他的行動,そして情動を介したコミュニケーション能力が創発するメカニズムを明らかにする.また,上記のモデルに神経的・環境的変動を加えることで,自己の内部モデルの形成や他者の内部状態の理解にどのような発達障害が現れるのかを検証する.当事者研究者らが提案する情報のまとめあげ困難説に基づき,感覚・運動情報の予測学習における予測誤差への感度を調整することで,獲得される内部状態がどのように変化するのか,また,それが他者の内部状態の理解にどう影響するのかを,ロボットを用いた実験によって調べる.また,本研究課題の最終年度としてこれまでの成果を取りまとめ,国際・国内会議や学術雑誌等で発表する.
嫌気的メタン酸化能を有する微生物の探索とその生理学的特質の解明

昨年度単離した525W株について、その嫌気的メタン酸化についてさらに研究を進めた。まず、メタン代謝能を保持した状態の525W株の菌体をより多く得るため、2段培養法を構築した。具体的には、1段目の前培養としてYeast extractだけを炭素源とした好気培養を行い、2段目の本培養としてメタンを唯一炭素源とした嫌気培養により、メタン酸化系の誘導を行った。次いで、得られた菌体を用いて、代謝産物の同定、酵素反応の有無、遺伝子の検出などの方法により、嫌気的メタン酸化経路の全体像を明らかにすることを試みた。その結果、本菌中には好気的メタン代謝の初発酵素であるメタンモノオキシゲナーゼ活性は検出されず、さらに同酵素遺伝子も検出されなかった。一方、嫌気的メタン代謝の産物としてニトロメタンが検出された。なお、525W株は脱窒条件で生育するため、脱窒反応の中間体としてNOやNO_2^-などの反応性の高い分子種が生成されうる。それ故、ニトロメタンは、NOやNO_2^-などの分子の関与を伴い、メタンから直接生成されるものと推定された。さらに、525W株はニトロメタンを唯一炭素源とした嫌気的生育が可能であった。これらの事柄より、ニトロメタンは嫌気的メタン代謝の直接の代謝中間体である可能性が極めて高いものと思われる。なお、ニトロメタン以降の代謝については、遺伝学的さらには酵素学的に明らかにしており、ニトロメタンS-ホルミルグルタチオンギ酸二酸化炭素と進むものと推定されている。研究代表者は、嫌気的メタン酸化能を有する「単一菌」の存在を推定し、メタンガス発生の多くのパーセンテージを占める水田環境に着目し、メタンガスをエネルギー源とし、硝酸塩を電子受容体とする微生物を探索した。その結果、目的とした代謝活性を有していると思われる単一菌(525W株)の分離に成功した。525W株は、その生化学的、さらには16S rDNA塩基配列解析などの分類学的性状からRhizobium属に属する細菌であることが示唆された。本菌は、メタン、水素の嫌気的気相下、硝酸塩が存在すると生育する。生育後には気相の水素量減少並びにメタン量減少が観察され、さらに気相への二酸化炭素生成も観察された。また、δ^<13>C測定結果から、ここで生成する二酸化炭素中の炭素はメタン由来であることも示され、メタンから二酸化炭素に至る代謝系が存在していることが示唆された。加えて、^<13>Cメタンを用いて本菌を培養した後の、菌体に取り込まれたδ^<13>Cの測定結果からも、本菌がメタンを嫌気的に代謝していることが示された。また、メタンの代謝産物としては、ニトロメタンが検出されており、脱窒に伴い生成されるNOがメタンと反応して生じていることも考えられる。この他、メタン依存的なNADPHの減少や、メタン依存的なギ酸の減少、さらにはニトロメタン依存的なCOS生成なども観察されており、今後、これらの化合物を結ぶであろう代謝経路の解明に大いなる興味が持たれるところである。
Corpora as a reference for intermediate L2 writers: An investigation into the effects and perceptions of learner concordancing in the L2 writing classroom

本プロジェクトの目的は、L2中級学習者がコーパス参照を、英語で文章を書くことに関連する問題解決のための実用的な情報源と見なしているかどうかを調査することであった。小論文のそれぞれについて、教師のフィードバックに基づき、語彙的な誤りを訂正する改訂を行った。得られた調査結果から、学生たちがコーパスをライティングプロセスにおける重要なツール、すなわち、正確なコロケーションを知るための参考とすること、辞書の情報を補完すること、教師により訂正を指示されたタイプの誤りを訂正することに役立つツールであると考えていることが明らかになった。本研究(初年度)の目的は、中級英語の学習者(L2 intermediate writers)について、彼らがコーパスのコンコーダンス出力を参照することによってライティングの間違いを自己修正できるか、またコーパスを参照することを実用的だと捉えるかを検証することにあった。そこでまず学部生(3回生)を対象に、一般的なコンピューター・リテラシー及びライティング参照ツールの経験などに関する事前調査を実施し、その結果に基いてコーパスを用いたライティング・カリキュラムを開発した。このコーパス教材モジュールには、入門編として、コーパスを用いた検索方法や、特定のエラー分類に関する練習課題等が含まれている。ライティング・カリキュラムにおいては、参加した24名の学部生がそれぞれ3本のエッセイを提出することから、データとしては計72本のエッセイが収集された。さらにカリキュラム実施後には、エッセイに対する自己修正を行った箇所やコーパスの使用経験について対面式調査を72回(学生24名☓3本のエッセイ)を実施した。これらラインティング・カリキュラムの事前・事後調査の結果については、Second Asia Pacific Corpus Linguistics Conference (APCLC学会)において口頭発表を行った。2013年度に収集したエッセイの内容分析については、これをデータ化すべく、現在入力作業中である。本研究は日本語を母語とする中級英語学習者がコーパスを利用するという手法で,自ら英作文を修正しつつ,さらに的確な英文作成能力の向上が図れるか,その可能性を検証するものである。平成26年度に教材が完成し,次の過程として,エッセーの自己修正が可能な水準までコーパスを効率よく活用することを目標とした「体系的に学ぶコーパス活用方法のトレーニングプログラム」を実施した。このトレーニングモジュールは複数の国際学会で発表され,また国際学術雑誌に論文が掲載された。また言語データの収集を目的とし,平成26年度前期科目「英語文章表現」履修登録者34名全員にエッセーを3編ずつ(計136編)提出してもらった。データ分析の準備段階では,誤り(エラー)のタグ付けシステムが開発された。これはエッセーの中で発見されたエラーパターンに基づき,エラーの分類化・細分化を図ったものである。その後,原文及び修正版の文章を全てテキスト編集ソフトウェアにデータとして入力した。136編のうち約5%のエラーのタグ付け作業を研究代表者自身が行なった。加えて,さらなるデータとして講義開講前後にアンケートを実施,各課題後には学生と面談を行なった。面談は全て音声記録し,さらに文字起し後,データ分析ソフトNVivoにインポートし,定性分析を行なう。これらのデータはコーパスを利用した学習者の知見を抽出し,自己修正に関わる判断基準についてさらに深い見識を得るための参考資料となる。平成27年度については、研究目標Bのデータ分析を終え、結果を3つの国際学会で発表し、国際学術雑誌に投稿し、現在査読中である。概ね学生は、コーパスを参照することに積極的な評価をしていた。英語で文章を書く際に辞書を補う役に立つツールとして、言語学習全体にも役立つとみなしていた。ただし学習者がうまくコーパスを使える様になるまでに、多くの困難を克服しなければならなかった。また誤りをコード化してタグ付けをする作業を終えたことで、教員は学生の誤りのタイプを絞り込めたので、レポートのフィードバックを効率よく行えるようになった。学習者が修正した誤りは、連語、文法的連語、単語選択、句動詞や、前置詞用法のように語彙関係の誤りだけに限られていた。こういった誤りはコーパスを参照すると修正しやすくなるが、学習者は、自分のレポートだけに見られる語彙の間違いに集中して訂正するタスクをするうちに、たくさんの修正がうまくできるようになった。他の誤りのタイプ(例えば、動詞の時制、語形、スペリング、句読点など)は直接教員によって誤りを訂正された。最終的に平成27年度のレポートのデータは分析のための準備が完了したので、平28年度には研究目標Aを扱う予定である。平成27年度については、本プロジェクトの研究目標B (コーパス参照についての学習者の受け止め方)は完了した。学生調査、最終成績評価、事後アンケート、および一人一人の相談等、すべての関連データをデジタル化し分析した。研究目標A (コーパス参照についての学習者のパフォーマンス)に関しては、学生のレポートの誤りのデータは前期のライティングの授業において収集された。履修学生数は15人で、合計で90編のレポートを扱った。(ひとり3編のレポートを提出。45編はオリジナルで45編はその訂正版。)各レポートには平均して約18の誤りがあり、総計で800以上の誤りを分析することになった。27年度は、これらすべての誤りをデータ分析する準備が整った。具体的には、テキスト編集ソフトウェアを使用して、レポート中の誤りをタイプ別にコード化して、誤りにタグ付けをした。この誤りのコード化とタグ付けを補助するために、専門知識のある教員が研究助手として雇われた。誤りの数は膨大で、タグ付けにはかなりの時間を費やした。

また誤りのコードを適切に解釈して正確にタグ付けをするためには、EFL学習者の誤りの傾向を経験的に知っている必要があったので、学生の助手にはこの作業は適当ではなかったが、経験豊富な研究助手のおかげで、データ分析の準備はすべて整った。本プロジェクトの目的は、L2中級学習者がコーパス参照を、英語で文章を書くことに関連する問題解決のための実用的な情報源と見なしているかどうかを調査することであった。小論文のそれぞれについて、教師のフィードバックに基づき、語彙的な誤りを訂正する改訂を行った。得られた調査結果から、学生たちがコーパスをライティングプロセスにおける重要なツール、すなわち、正確なコロケーションを知るための参考とすること、辞書の情報を補完すること、教師により訂正を指示されたタイプの誤りを訂正することに役立つツールであると考えていることが明らかになった。現時点では,データ分析に先立ってエッセーの言語データを取りまとめている。詳細な項目を保有するエラータグ付けシステムを開発し,136全てのエッセーの原文及び修正版をテキスト編集ソフトウェアに入力した。これらの136のうち,約5%はエラーのタグ付けが完成している。これらエラーコードシステムと呼ばれるものは,コーパスを使った自己修正方法に関わるフィードバックを学生に提供するものであるため,エラーコードへの対応がコーパスを利用する上で重要な要素となる。残り95%のタグ付けについては,当初予定していた研究助手への協力依頼を取りやめ,研究代表者自身が行なうこととした。主要な理由として,このタグ付けのプロセスは英語の解釈を必要とし予想以上に困難であったことと同時に,学生のコーパス参照程度及び自己修正に関わる判断基準について,研究代表者自身が記録していくことがタグ付けのプロセスにおいて不可欠であったからである。平成25年度に引き続き,平成26年度にも講義開講前後にアンケートを実施し,さらに学生との面談も行なった。今回の講義終了後のアンケートについては,前年度の回答結果を鑑みて,質問項目を34項目から51項目にまで追加補充した。学習者の知見に関わるデータは既に入力し分析されているので,これについては平成27年度の報告となる。ここまでのデータ収集は順調であり,概ね予定通り進行している。エッセーのエラータグ付け作業(データ分析用)については平成26年度の履修者が予想以上に多かった(平成25年度26名に対し,平成26年度は34名)ため,それに伴いエッセーの回収数が大幅に増え,予定より若干の遅れが生じている。また先述の通り,研究助手ではなく研究代表者自身によるエラータグ付け作業になるため,データ分析の段階でも無論,大幅な時間を要することとなる。従って,平成27年度も引き続きデータ分析の準備を行なう。平成27年度は15人の小人数クラスだったので、28年度はさらに別のデータを集める予定である。
胎盤細胞におけるm6A修飾の機能及び、妊娠合併症の機能解明

本研究は、ヒト胎盤におけるepi-transcriptome解析をもとに新たな妊娠合併症の病態解明を目的とする。ヒト胎盤17検体を用いて、代表的なepi-transcriptomeであるmRNAのメチル化(N6-メチルアデノシン: m6A)の網羅的解析を詳細に検討した。主に正常胎盤とPreeclampsia(PE)胎盤を比較検討した。5'-UTRのm6A修飾量は、疾患胎盤で特徴的なパターンを示したため、5'-UTRに注目し、疾患胎盤特異的に修飾を受ける遺伝子を同定した。なお、5'-UTRのm6A修飾は翻訳を促進することが報告されており、同じ発現量だが修飾量の違う遺伝子に注目することで新たな病態理解を目指した。正常胎盤と疾患胎盤で5'-UTRのm6A修飾量に有意差のある遺伝子群(differentially methylated gene: DMG)に対しpathway解析を行った。PEのDMGにはhomeostasis of sphingolipids関連遺伝子群が同定された。この中にはセラミド合成酵素であるSMPD1が含まれ、PE胎盤で有意にm6A量が増加していた。PE胎盤ではセラミドの発現が増加する。またセラミドを合成するSMPD1はPE胎盤で正常に比べ遺伝子発現量は同じだが、タンパク量が増加することが知られており、この解離にSMPD1の5'-UTRのm6A修飾が関与していると仮説を立てた。仮説検証のため、絨毛細胞のcell lineであるJEG3を用い、PE患者で上昇するTGFβ1, TGFβ3、また酸化ストレス誘発としてニトロプルシド(SNP)を投与する系を用いた。結果はTGFβ3刺激でのみ、刺激なしと比較して遺伝子発現量は同じだが、タンパク量は有意に増加した。さらにTGFβ3刺激では5'-UTRのm6A修飾量も有意に増加しており、PE胎盤と同様の挙動を確認出来た。ヒト胎盤での詳細な網羅的m6A解析と、cell lineでの病態再現実験に予想以上に時間がかかった。cell lineでの刺激実験に対しても、網羅的m6A解析を行なったが、現在解析途中である。これらの細胞実験をもとに、より明確にm6A修飾部位を同定し、遺伝子の特定の領域単位で定量する系を考えており、解析系の見直しにも時間を要している。さらに、当初予定していた疾患胎盤(Preeclampsiaなど)からの初代培養細胞の検体数がまだまだ足りず、臨床部門と連携して病的胎盤収集システムの改善を図る必要がある。新たなm6A修飾定量の解析系を立ち上げ、どのような組織、細胞であっても遺伝子の特定の領域を定量できる系を確立する。同時に、疾患胎盤、正常胎盤から得た初代培養cytotrophoblastに対し、RNAseqと網羅的m6A解析を行い、細胞単位でのepi-transcriptomeのプロファイリングを行う。さらに、疾患胎盤から得た初代培養細胞のSyncytiotrophoblastへの分化におけるm6A修飾異常の検討を同様に網羅的m6A解析を用いて進める。

さらに、当初予定していた疾患胎盤(Preeclampsiaなど)からの初代培養細胞の検体数がまだまだ足りず、臨床部門と連携して病的胎盤収集システムの改善を図る必要がある。新たなm6A修飾定量の解析系を立ち上げ、どのような組織、細胞であっても遺伝子の特定の領域を定量できる系を確立する。同時に、疾患胎盤、正常胎盤から得た初代培養cytotrophoblastに対し、RNAseqと網羅的m6A解析を行い、細胞単位でのepi-transcriptomeのプロファイリングを行う。さらに、疾患胎盤から得た初代培養細胞のSyncytiotrophoblastへの分化におけるm6A修飾異常の検討を同様に網羅的m6A解析を用いて進める。本来の胎盤から得た初代培養cytotrophoblastの解析がまだ未実施であるため、その分の研究費を繰り越した。
走査型マイクロ・ホール・プローブ顕微鏡を用いた永久磁石単磁区の室温・実時間観察

次世代の高保磁力永久磁石、超高密度磁気記録技術の新分野の発展には磁性体に特有の、磁区の観察が非常に重要である。特に永久磁石中の単磁区粒子の磁壁移動および磁気記録媒体中の磁区を高い磁場感度と空間分解能で定量的に評価することが必須である。本研究では世界に先駆けて0.8μmの高分解能をもち、かつ磁界分布を室温で観察できる走査型高感度マイクロ・ホール・プローブ顕微鏡(RT-SHPM)を開発した。本装置を用いて永久磁石の表面磁界の分布を、強い外部磁界中で、かつリアルタイムで測定を行ない、磁石中の磁区の運動特性を明らかにした。実験では始めに小型の強いパルス磁界発生装置(MCPS)の作製および立ち上げを行った。中心となる技術は3軸コントローラの設置とパルスコイルの巻き方であり、試料およびホール・プローブヘッドに悪影響させないように設計された。パルス磁場の半値幅および最大強さはそれぞれ3.5msと3テスラが得られた。瞬時に発生する巨大な磁気エネルギーのためコイル線同士の反発及び熱発生について充分考慮することによって優れた装置を作製することはできた。次にRT-SHPM-MCPS装置を用いてSrフェライト、NdFeB、SmCo永久磁石材料の磁区の観察を行った。ホール・プローブの接近にSTMを使うために、RT-SHPMの試料に数nm厚さのAu薄膜を蒸着した。その結果、今まで古典的な試料振動型磁力計では見られなかった材料中の磁壁移動、磁区反転、および磁区の大きさの直接観察に成功した。本研究で開発した技術および結果は21世紀の新磁性材料の開発に重要な役割を果すと期待されている。平成13年度に研究した項目は(1)パルス磁場との比較のために、DC外部磁界中のSrフェライト永久磁石、ガーネット単結晶及び市販フロッピーディスクの磁気記録パターンの磁区を走査型マイクロ・ホール・プローブ顕微鏡(RT-SHPM)を用いて室温で観察し、磁石中の磁区の大きさ及び移動度を分析した。(2)RT-SHPM用超小型強力パルス磁場発生装置をRT-SHPMヘッド部分に装着し、小型パルス磁場発生装置が試料およびホール・プローブヘッドに悪影響しないことを確認し、パルス磁場の立ち上げおよび立ち下げ速度の測定及び再現性の確認をおこなった。その結果目標値である約50μs100msの範囲であることを実験で確認した。更にパルス磁場の磁束密度は目標値である2テスラであることをガウス計などを用いて確認した。瞬時に発生する巨大な磁気エネルギーのために発生するコイル線同士の反発及び熱発生について充分考慮し、試料への振動がないようにパルス磁場装置を設計作成した。(業績の1-6)平成14年度の研究予定はSrフェライト永久磁石に小型パルス磁場発生装置を用いて強い外部磁界を印加し、磁区の変化をRT-SHPMで観察し、従来のVSM(振動試料型磁力計)による磁化曲線と比較することで単磁区粒子理論との相関性を明らかにする。

実験では始めに小型の強いパルス磁界発生装置(MCPS)の作製および立ち上げを行った。中心となる技術は3軸コントローラの設置とパルスコイルの巻き方であり、試料およびホール・プローブヘッドに悪影響させないように設計された。パルス磁場の半値幅および最大強さのはそれぞれ3.5msと3テスラが得られた。瞬時に発生する巨大な磁気エネルギーのためコイル線同士の反発及び熱発生について充分考慮することによって優れた装置を作製することはできた。次にRT-SHPM-MCPS装置を用いてSrフェライト、NdFeB、SmCo永久磁石材料の磁区の観察を行った。ホール・プローブの接近にSTMを使うために、RT-SHPMの試料に数nm厚さのAu薄膜を蒸着した。その結果、今まで古典的な試料振動型磁力計では見られなかった材料中の磁壁移動、磁区反転、および磁区の大きさの直接観察に成功した。本研究で開発した技術および結果は21世紀の新磁性材料の開発に重要な役割を果すと期待されている。
がん化学療法における塩酸セビメリン含嗽の口内炎予防効果の検証

がん化学療法が口腔粘膜に与える影響をレジメン別に検討したところ、口腔乾燥が舌障害、味覚障害に先行して起こり口内炎になるケースが多いことを明らかにした。そこでがん化学療法による口内炎は、口腔乾燥を防ぐことで予防できるという仮説を立て、唾液分泌を促進するセビメリン塩酸塩水和物(CHH)含漱の臨床試験を実施した。健常者でまず副作用がないこと、HCC使用時ばかりでなく使用後もしばらく唾液が増加することを確認した。その後、化学療法を受ける患者を対象に、通常の口腔ケアをコントロールとし、逐次比較試験を行ったところ、CHH含漱が口内炎予防に有用である可能性が示唆された。1.がん化学療法による口内炎の発症状況の後ろ向き調査対象:A大学病院で過去2年間に入院治療を受けた悪性リンパ腫患者の口内炎の発症状況と口腔ケアについて、診療記録をもとにデータ収集を行いレジメン毎の特徴を見た。症例数は、R-CHOP療法55例、CHOP療法19例、CDE-11療法9例、CdA療法8例、High doseMTX療法8例、CHASE療法5例、その他14例の合計118例であった。口内炎の発症部位は、舌が最も多く、白斑や舌苔、亀裂、味覚障害などの症状がみられた。CDE-11療法、High doseMTX療法では100%(8例/8例)で、CHOP療法やR-CHOP療法でも70%以上にみられた。次いで粘膜障害が多く、CDE-11療法66%6例/9例)、CHOP療法53%(10例/19例)、High doseMTX療法で50%(4例/8例)にみられた。唾液分泌障害による口腔乾燥は、CDE-11療法55%(5例/9例)、CHASE療法40%(2例/5例)、で頻度が高かった。口腔ケアの方法は、軟らかいナイロン歯ブラシによる毎食後の歯磨きと含嗽が行われていた。含嗽水は水85%、アズノール含嗽25.6%、イソジンガーグル4.7%であった。含嗽の頻度は34回が43.8%、56回が37.5%、10回20回が12.5%、20回以上が6.3%であった。食事摂取量は舌の障害、味覚障害、嚥下障害が見られても2/3全量摂取する症例が多かった。粘膜障害があると食事摂取量が1/3程度減少していた。2.外来化学療法を受けている患者の口内炎の発症状況の実態調査対象:外来化学療法を受けている患者を対象に、口内炎の発症状況についてOAG評価項目に沿った質問紙を作成し調査した。消化器がん20名、肺がん9名、乳がん8名、悪性リンパ腫7名の計47名の調査を終了した。合計100名の調査を予定している。3.がん化学療法を受けている入院患者の口内炎の発症状況の前向き調査対象:入院によりがん化学療法を受けている患者を対象に、口内炎の発症状況と口腔ケア、食事摂取の実態調査を行った。悪性リンパ腫45名、消化器がん12名、肺がん7名、白血病6名、乳がん5名の計75名の調査を終了した。合計100名の調査を予定している研究目的:本研究で含嗽薬として使用するセビメリン塩酸塩は、唾液分泌を促し唾液の自浄作用により口内炎予防を図ろうとするものである。そこで、外用として使用することの妥当性を検証することを目的に、化学療法による口腔粘膜障害の実態調査を後ろ向きと前向きの両方で行い、口腔粘膜障害と唾液分泌との関連を検討し。研究方法:後ろ向き調査は、大学病院で過去2年間にがん化学療法を受けた入院患者の診療録の看護記録の中から、口腔アセスメント評価の記載内容の分析を行った。前向き調査は、外来化学療法を受けている患者83名を対像に、がん化学療法による影響として、一般状態と口腔内の状態(OAG評価項目に沿った質問項目)で構成された質問紙を作成し調査した。結果:入院診療録は170冊の内、記録不備のものを除いた157冊を分析対象とした。何らかの口腔粘膜の障害がみられたのは、悪性リンパ腫102例中73例(71%)、急性白血病25例中22例(88%)、消化器がん30例中17例(57%)であった。発症部位は、舌が最も多く、白斑、舌苔、亀裂、味覚障害がみられOAG Grade 2で経過する症例が多かった。Grade 3のケースは、舌の障害が先行して、口腔粘膜、歯肉、口唇へと悪化していた。口腔粘膜障害の発症時期は、疾患別、レジメン別の比較において差はなく、4日目が最も多かった。

先行研究より早い時期から口腔粘膜障害が始まっていることを確認した。外来化学療法を受けている患者の調査票は、配布83部に対し73部回収した(回収率88%)。対象患者は、男性40名、女性33名、平均年齢63(SD9.4)で、消化器がん、悪性リンパ腫、肺がん、乳がん等であった。消化器がんは5Fuベースのレジメン、悪性リンパ腫はR-CHOP療法、肺がん、乳がんはCBDCA、TXL使用のレジメンであった。身体症状により日常生活に支障をきたしている人は30名(41%)で、食欲低下など食事への影響が51名(70%)であった。口腔内の状態は、味覚障害が50名(68.5%)に見られ、次いで、口腔乾燥症状と粘膜障害が30名(41.%)、舌が乾燥して食べにくい28名(38%)、乾燥して嚥下しにくいが22名(30%)に見られた。肉眼的な舌の変化を自覚している人は17名(23%)であったが、味覚障害として自覚していた。がん化学療法による口腔粘膜の障害は、初期の段階で、まず舌に症状が表れ、白斑、舌苔、亀裂、味覚障害として進行する。診療録には、口腔乾燥症状の記載は少ないが、外来患者の調査で、患者の自覚症状として口腔乾燥症状の比率が高く食べ物の食べにくさや嚥下しにくさを感じていることが分かった。以上より、唾液分泌を促す含嗽薬による口腔ケアの必要性が実証できた研究目的:健常ボランティアを対象にした基礎実験により、セビメリン含嗽が唾液分泌促進に有効かどうかを検証した。その後、セビメリン含嗽による唾液分泌促進と口内炎予防の関連を検証する基礎データを得ることを目的として、がん化学療法を受ける患者に逐次比較試験を行なった。研究方法:対象は健康な成人男女19名。研究デザインは、対照群と実験群を同一対象とし、無作為割り付けとする逐次比較試験である。実験前の準備として、影響要因を最小にするため、活動、食事、歯磨き、水分摂取などの条件を統一した。含嗽水は対照群と実験群に味の差がないようにした。対照群は、含嗽水50ml(精製水100ml+メントール20mg+炭酸水素ナトリウム1g)を2回に分けて口に含んで2分間経ったら吐き出すよう指示した。含嗽後に唾液分泌量と口腔水分率をサクソンテストと口腔水分計で測定した。唾液分泌量は、電子天秤による測定値と口腔水分率を測定値とした。時間的変化は、5分、0.5時間、1時間、2時間、3時間後に測定した。実験群は、セビメリン含嗽水50ml(セビメリン塩酸塩水和物+メントール+炭酸水素ナトリウム+精製水)を使用し、対照群と同じ方法で含嗽し、唾液分泌量と口腔水分率を測定した。測定結果から唾液分泌量と口腔水分率の個人別変化率を比較しセビメリン含嗽の唾液分泌効果を検討した。結果:唾液分泌量の個人別変化率は、19名のうち15名は実験群(セビメリン含嗽)が増加していた。4名は30分後の唾液分泌量にバラツキがあり、差がないものや対照群の方が高いものなと刺激の効果が見られなかった。0.5、1時間、2時間、3時間後の変化率は個人差が大きく時間経過との傾向は確認できなかった。実験群と対照群のWilcoxonの符号付き順位検定では、5分後(p<0.005)、1時間後(p<0.021)2時間後(p<0.033)3時間後(p<0.047)で実験群に有意な増加がみられ、セビメリン含嗽の刺激による唾液分泌促進が確認できた。セビメリン含嗽の刺激は近接する唾液腺に作用すると推定されるので刺激時よりも安静時の方が増加すると予測していたが、時間経過にそった増加は確認できなかった。以上の基礎実験を経て、口内炎の既往がある患者を対象として30例を目標に逐次比較試験を行なっている。
血液浄化法によるC型肝炎ウイルス除去の試み

C型慢性肝炎の患者血清中に存在するC型肝炎ウイルス(HCV)は、血清中では抗体が結合して比重の重いHCV画分とfreeのウイルス粒子として存在する比重の軽い画分に分類できること、それらの存在様式とインターフェロンによる効果には関連があることを報告した。とりわけ抗体と結合して存在するウイルス画分が少ない症例が、抗ウイルス効果が高かった。このように血液中に存在するこのウイルス画分を除去することによって抗ウイルス効果が得られる可能性が得られ、今回の研究の有効性を示唆した結果であった。こうした血液中の研究についで、増殖の場である肝臓においてのHCVの存在様式を検討した。同一患者内の異なる3ヶ所を検討したところ、肝疾患が進行するに従い、HCVの変異も増加し、それが血中のみならず肝組織内でも生じていること、また進行した肝疾患ではHCVの増殖が限られた範囲(compartment)で限られておきるようになることを報告した。これによって進行した肝疾患例では、流血中のウイルスと異なる種類のウイルスが組織中に存在する可能性が示され、血液浄化療法を用いたウイルス除去を検討するうえで重要な知見が得られた。こうして存在する抗体と結合しているウイルス画分をのぞくことを目的としてカラムによる血液委浄化療法の可能性を検討した。バッチ法、ミニカラム法にて基礎検討を行った。除去に必要な吸着体量や流量が検討され、またHCVと結合している抗体の吸着率に優れた吸着体を得た。血液委浄化療法に適したカラムを作製し、バッチ法、ミニカラム法にて基礎検討を行った。もっとも適した吸着剤を用いてC型肝炎ウイルス量の多い2匹のチンパンジーを用いて、三和化学(株)のチンパンジー飼育施設において血液浄化療法を行った。心電図、血圧を含めて全身状態のモニタリングを行いながら全身麻酔を行い、股動脈より透析用のカテーテルを留置し、動脈血を得て、血清分離カラムを用いて血球成分を分離したのち、カラムにて浄化を行った。カラムにはIgGの吸着体を鐘淵化学(株)において作製し用いた。1匹のチンパンジーにおいてはヒトに用いる抗凝固材の濃度より高容量を用いたにも関わらず、回路内にて凝血を生じ、十分な血液浄化を行うにいたらず、1匹目は回路の運転状況と麻酔を含めたチンパンジーの循環動態の件等を行った。凝固剤の使用量と動脈血の流量が問題と考えられ、凝固剤の使用法とカテーテルの変更等を行うことが必要であった。それらを変更し、2匹めチンパンジーにおいては十分な血流量が安定して得られ、浄化療法を行うことができた。浄化療法の前・後において肝組織を針生検にて採取した。また血液は経時的に回路の前後で採取した。一般生化学検査に加えて、C型肝炎ウイルス量、免疫複合体量、免疫グロブリン量、さらに血清を超遠心法を用いて比重による分離を行った。2匹とも循環・呼吸動態や腎機能に変動なく、血液生化学の変化も一過性であり安全に血液浄化療法を行うことができた。また術後も感染症等の副作用の発現はみられなかった。抗凝固療剤を大量に用いたため、カテーテル刺入部における止血が問題となった。血液および肝におけるC型肝炎ウイルスおよびその複合体の変動に関しては解析中である。
Helicobacter pyloriに対する新規抗体薬剤の開発と高感度迅速測定

(1)H.pyloriウレアーゼに対するモノクローナル抗体(HpU)26クローンのうち、ウレアーゼ活性抑制効果を示すのは6クローンであるが、活性抑制率の最も高いHpU-2と2番目に高いHpU-18は、その超可変領域に特徴あるアミノ酸配列と立体構造を示した。(2)同程度の活性抑制率を示す4クローン(HpU-1,17,19,20)については、アミノ酸配列と親和性定数との間に相関が見られ、β-subunitを共に認識する結果と一致した。上記(1)、(2)の解析から、上記抗体の重鎖CDR-3が親和性とは別に抗原に対する特異性に関与していると推定された。(3)エピトープマッピングの実験より、HpU-18抗体はH.pyloriウレアーゼのα-subunitのアミノ酸配列196番目から204番目を認識していることが分かった。これはHpU-2抗体のエピトープマッピングより推定された配列およびSPRによる抗原認識部位の解析と一致しており、信頼性の高い結果となった。また、興味あることにHpU-18抗体軽鎖には特徴的な触媒三つ組み残基が存在している可能性が高いことが本研究で判った。
インドネシアの中央・地方レベルにおける選挙政治の変容と「庶民派」リーダーの台頭

2018年度は、インドネシアの地方首長選の分析と、大統領選挙キャンペーンについて調査してきた。その成果は、英文論文、日本語のウェブジャーナル、さらには社会還元として、メディアや一般向け講演会で発信してきた。インドネシアの選挙は、同国のみならず、東南アジアの民主主義の展望を理解する上で重要なイベントである。その選挙政治を分析することで、どのような課題があり、どのような国際社会の関与が必要なのかを浮き彫りにした。調査も予定通り実施でき、成果につなげることができた。2019年度は大統領選挙があり、その分析に専念する。「庶民派」リーダーというイメージは、選挙政治のなかで変容してきている。その背景と思惑について明確にしたい。2017年度は本研究のスタートアップの年であり、地方自治体リーダーたちのプロファイル収集・分析作業、そして11月のジャカルタ現地調査に力点を置いた。現地調査では、ポピュリズム的な選挙キャンペーンが前年から流行るようになり、2018年の統一地方首長選挙でも一定の影響力を持つのではないかという政党リーダーたちの観測を確認できた。これは、インドネシアにおいても、右翼ポピュリスト的な選挙キャンペーンが、ある程度、効果を持つと思われていることの反映であり、いかにこの現象が、アメリカや欧州で見られる排外的ナショナリズムの運動と関連性があるのかという疑問を投げかけている。インドネシア、もしくはアジアにおけるポピュリズム政治は西欧のそれとどう同じでどう違うのか。この問いは重要であり、インドネシアの事例から、今後その答えが導き出せるのではないかと確信している。同時に、選挙の時期がくることで政軍関係にも大きな変化が見られることがわかった。これまで、政軍関係は、シビリアンの国軍管理能力ばかりに問題点が集中され議論されてきたが、実は選挙という民主制度がシビリアンのリーダーの政治的バーゲニングパワーを規定し、それが国軍との権力関係をも左右するという新しい視点も重要なのではないかと考えるようになった。これらの「発見」は、民主主義と選挙の関係を、より多角的に議論するベースとなっており、そのインプリケーションは、インドネシアの事例に留まらず、より広いアジアの比較研究の可能性を秘めているし、国際的な民主選挙支援に対する新たな政策アプローチも提案できるようになろう。こういう点も含めて、2017年度の研究業績として出版したり、講演会、研究会、学会などの場で発表してきた。2017年度の目的であった、1地方行政リーダーのデータ収集と、2ジャカルタ州知事選挙の調査と分析が実施できたため。2018年度は6月27日に実施予定の全国地方統一首長選挙にフォーカスをあてるのと、8月に決まる大統領選挙立候補者(選挙は2019年4月)をめぐる政党政治の分析をおこなう。すでに4月には民主主義者党の党首であるユドヨノ前大統領とのインタビューも予定されており、ここで得た知見を研究成果につなげていくために、6月選挙を注意深く観察し、政党エリートの戦略と選挙結果の関係を明らかにしたい。2018年度は日イ60周年記念で様々な催しがあり、インドネシアの民主主義の評価を幾つかの企画で報告するが、本科研の成果は、そういう社会発信としても貢献していきたい。2018年2月に予定していたインドネシアのユドヨノ前大統領(現民主主義者党党首)へのインタビューが2018年4月に延期したため、その予算を確保しておきたいという理由から、翌年度分として置いておいた。2018年度は、そのインタビューを実施した上で、さらに2回の現地調査を計画しているので、予算の使用についてはスムーズになろう。2019年4月17日にインドネシア大統領選挙があり、それに向けた調査出張を組んだために、2018年度の予算を残して、それを本調査費に充てたため。