hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児期糖尿病に対するホルモン療法の効果ー顎骨および長管骨への影響についてー

糖尿病発症初期段階にあるマウスの大腿骨骨幹部において、血清レプチン濃度と海綿骨骨密度には正の相関関係がみられた。したがって糖尿病発症初期段階における大腿骨骨幹部海綿骨では、レプチンは骨密度に促進的に作用することが考えられた。また、血清レプチン濃度と大腿骨骨幹部皮質骨および下顎骨の骨密度との相関関係が認められなかったことから、レプチンが膜性骨化の骨組織に及ぼす影響は部位により異なることが示唆された。当教室では、小児骨疾患における顎骨発育不全の病態解明と治療法に関する研究を行ってきた。本研究では、糖尿病モデルマウスにおける顎骨骨病変に対するインスリンおよびレプチンの作用について、力学的解析、組織形態計測学的解析、さらに遺伝子解析を行い、小児期の糖尿病における両者の顎骨骨代謝調整作用を明らかにする。平成26年度の研究実施計画に従い、5週齢のC57BL/6マウスを用い,糖尿病群とコントロール群に分け、糖尿病群には、ストレプトゾトシン(STZ)100 mg/kgを2日間腹腔内投与し、コントロール群には溶媒を投与した。STZ投与後から、毎日定時刻に、体重測定と尾部採血を行い、血糖測定器を使って血中グルコースを測定した。過去の報告から、STZ投与後12週で、大腿骨の骨密度の減少がみられることを参考にし、(Hamada et al.,Bone 2007)、STZ投与後、0、4、8、12週目にそれぞれ、サンプリングを行い、骨サイズ測定、骨密度、骨強度解析を行った。骨サイズ測定には、軟エックス線撮影後、以前我々の研究グループが開発したセファロ分析用ソフトを用いて行った。体積あたりの骨密度、骨断面積、骨強度測定には、以前我々の研究でも使用した、末梢骨骨塩定量専用CT(pQ CT)を用いた。pQCTで測定した骨密度は、その色の変化により、石灰化度を計測することが可能である。また、皮質骨密度、断面係数から、現在非侵襲的に骨強度を解析中である(Bori et al.,Ped Dent J,2012)。研究実施計画に従い、5週齢のマウスを糖尿病群とコントロール群に分けた。糖尿病群は、ストレプトゾトシン投与後、0、4、8、12週目にそれぞれサンプリングを行い、骨サイズを測定した。体積あたりの骨密度、骨断面積、骨強度測定には、以前当教室の研究でも使用した、末梢骨骨塩定量専用CT(pQCT)を用いた。下顎骨において、皮質骨および海綿骨骨密度はコントロール群が糖尿病群を上回り、また、週齢を重ねるごとに皮質骨および海綿骨骨密度は増加する傾向にあった。昨年と同様に、骨サイズ測定は、軟エックス線撮影後、以前我々の研究グループが開発したセファロ分析用ソフトを用いて行っていたが、ソフテックス製X線撮影検査装置が途中故障し修理を行った。よって非侵襲的骨強度解析がやや遅れている。5週齢のマウスを対照群と糖尿病群に分けた。1、5、13週目にそれぞれサンプリングを行い、組織標本による骨微細構造の観察および骨形態計測システムOsteoMeasure (OsteoMetrics, Inc/USA)にて組織形態計測を行った。また、以前当教室の研究でも使用したpQCTによる3次元的骨構造解析を行った。組織標本による骨微細構造の観察、組織形態計測対照群、糖尿病群は共に週齢を経るに従い、皮質骨領域面積、皮質骨厚みが増した。また、いずれの週においても対照群に比べ、糖尿病群で皮質骨領域面積、皮質骨厚みが大きく、13週で最も差が大きくなった。特に対照群の歯槽部での肥厚が顕著であった。また、13週では対照群に比べ、糖尿病群で外周長が増していた。外膜面には両群とも、主に歯槽部に石灰化面が観察された。石灰化面は週齢を経るごとに小さくなったが、いずれの週でも対照群より、糖尿病群で大きく、1週でもっとも差が大きかった。内膜面の吸収面は両群とも週齢を経るにつれ、小さくなった。いずれの週でも対照群に比して糖尿病群で小さく、下顎骨において糖尿病群では吸収が抑制されていることが示唆された。内膜面の石灰化面は対照群に対し糖尿病群で1週、5週で小さかった。以上のことから、糖尿病マウスの下顎骨では1週目(6週齢)での石灰化の亢進と吸収の抑制が皮質骨厚みと皮質骨面積の増加に大きく寄与していると考えられる。pQCTによる3次元的骨構造解析皮質骨および海綿骨骨密度は全週齢において対照群が糖尿病群を上回った。また、週齢を経るごとに皮質骨および海綿骨骨密度は増加した。現在、研究過程においてサンプル数が不足しており、追加実験を行う必要がある。また、以前当教室の研究でも使用した末梢骨骨塩定量専用CT (pQCT)による3次元的骨構造解析を行った。いずれも計測部位は下顎第一大臼歯近心根付近および大腿骨全骨長1/2の骨幹部とした。<組織標本による骨微細構造の観察、組織形態計測

>1下顎骨:糖尿病群の下顎骨では1週目(6週齢)での石灰化の亢進と吸収の抑制が皮質骨厚みと皮質骨面積の増加に大きく寄与していると考えられた。2大腿骨:糖尿病群の大腿骨骨幹部では内膜面の吸収抑制と、外膜面の石灰化亢進が皮質骨面積と厚みの増加に寄与していると考えられた。<pQCTによる3次元的骨構造解析>1下顎骨:皮質骨および海綿骨骨密度は全週齢において対照群が糖尿病群を上回った。また、週齢を経るごとに皮質骨および海綿骨骨密度は増加した。2大腿骨:皮質骨および海綿骨骨密度は全週齢において糖尿病群が対照群を上回った。対照群では週齢を重ねるごとに骨密度の増加が認められたのに対し、糖尿病群海綿骨では5週目(10週齢)から13週目(18週齢)では減少がみられた。<血清レプチン濃度との関連>糖尿病群の大腿骨において、血清レプチン濃度と海綿骨骨密度には正の相関関係がみられた。したがって糖尿病発症初期段階における大腿骨骨幹部海綿骨では、レプチンは骨密度に促進的に作用することが考えられた。また、血清レプチン濃度と大腿骨骨幹部皮質骨および下顎骨の骨密度との相関関係が認められなかったことから、レプチンが膜性骨化の骨組織に及ぼす影響は部位により異なることが示唆された。糖尿病発症初期段階にあるマウスの大腿骨骨幹部において、血清レプチン濃度と海綿骨骨密度には正の相関関係がみられた。当教室における過去の研究経過を参考に研究計画を立案したため、現在のところおおむね順調に進展していると考えられる。今後も計画に従って研究を進めるが、非侵襲的骨強度解析がやや遅れていることから、その点を考慮し、タイムスケジュールをタイトにする。上記の理由より、追加実験を行う。データが集まり次第、学会発表および論文投稿を行う。小児歯科今後も計画に従って研究を進めるが、常に最新の文献に目を通し、自分の研究に反映させていく予定である。昨年と同様に、骨サイズ測定は、軟エックス線撮影後、以前我々の研究グループが開発したセファロ分析用ソフトを用いて行っていたが、ソフテックス製X線撮影検査装置が途中故障し修理を行った。よって非侵襲的骨強度解析にかかる費用が平成28年度に持越しとなったため。骨サイズ測定は、軟エックス線撮影後、以前我々の研究グループが開発したセファロ分析用ソフトを用いて行っていたが、ソフテックス製X線撮影検査装置が昨年度同様今年度においても途中故障し修理を行った。よって非侵襲的骨強度解析にかかる費用が平成29年度に持越しとなったため。末梢骨骨塩定量専用CT(pQCT)により骨密度、骨断面積、骨強度測定を行い、現在非侵襲的に骨強度を解析中である。これにかかる費用の支払いが27年度に持越しとなったため。上記の理由にも記載したとおり、非侵襲的骨強度解析にかかる費用に対して使用する予定である。また、論文投稿等にかかる費用に対しても使用する予定である。上記の理由にも記載したとおり、pQCTにより骨密度、骨断面積、骨強度測定を行い、現在非侵襲的に骨強度を解析中である。これにかかる費用に対して使用する予定である。
患者の生活空間“デイルーム”の音風景のデザイン構築

本研究は、療養環境の中で公共性が高く多目的に利用される“デイルーム"に焦点を当て、入院患者により豊かな日常生活空間を提供するために、デイルームの音環境の現状および活用の実態を明らかにすることを目的とした。大学病院の病棟内デイルームを対象とし、5か所のデイルームで1精密騒音計を設置しての音圧測定、2デイルームで生じる音種の聴取およびデイルームの利用状況についての調査者による観察・記録を実施した。時間帯によって利用者の人数および利用用途が異なり、それに伴い生じる音種にも違いがあり、時間帯による特徴があることが示唆された。本年度は、研究計画Step11情報収集として以前デイルームの環境のフィールドワーク行った結果を考察した。3つのデイルームの調査結果は、デイルームの配置、面積、構造などに違いがあり、看護師の意図的な使用状況も様々で、生活空間の一つとしての活用性は低かった。使用者の動向は、時間帯によって差があり、その要因としては、利用目的の違いがあった。そのことに連動して、音環境にも違いが認められた。環境測定器で測定できることは、その時点でそこに存在する音の音圧レベルのみであるが、音の大きさ(量)と音の質は、不快さの視点からはイコールではないことも把握することができた。この結果を、本調査の調査条件等の設定に関する資料とする。器械的測定だけではなく、利用者のヒヤリングや意識調査など、複合的に音環境を考察することの大切さや意義を再認識する機会となった。また、精密機械及び、そのデータ分析方法を学ぶセミナーにエントリーしたが、募集枠に入れなかったため、次回のセミナーに参加できるよう手配を進めた。日本音響学会に参加し、音環境に関する他分野の研究発表やセミナーなどから情報収集を行った。2専門家へのコンサルトを行った。サウンドスケープ・デザインの専門家と接触し、研究計画の全体像の検討を行った。研究期間および予算と人手によって、可能な範囲や重みづけを考える必要性について助言を受け、研究計画書の全体構造の見直しを行った。また、精密騒音計の購入の検討のため、業者との打合せを行い、器械的測定に必要な器械の機能と可能な範囲を吟味し、購入した。1)データ収集に関して:本調査はサウンドスケープ理論に基づき、量的、質的と様々な視点からのデータを総合的に捉える方法で音環境を分析する予定であった。しかし、倫理審査で複合的な方法で一度に審査を通すことが難しく、第一段階としての計画の変更を余儀なくされたため、先ずは、精密騒音計を使った音圧測定を中心とした「機械的記録」と研究者(調査者)がその場の音を聴取して記録する「身体的記録」を実施することにした。従って、現時点では、デイルームの物理的な環境を質的、量的に捉える段階でのデータ収集を実施している段階である。現時点において、データ収集が終了した、A病棟の結果では、110-11時(くつろぎの時間の想定)ではLAF43.8(min/max=37.0-58.0)212-13時(食事の時間)ではLAF52.8(51.5-53.0)314-15時(談話の時間)では、LAF54.4(44.7-72.5)という結果であり、同じデイルームであっても、時間帯によって音圧の結果に違いがあることが明らかとなった。デイルーム利用者数に関しては、利用目的や滞在時間は様々であるが、延べ人数を集計すると、110-11時(くつろぎの時間の想定)が14人、212-13時(食事の時間)が25人、314-15時(談話の時間)が46人であった。今後は、様々なバリエーション(デイルームの構造、病棟の診療科の特徴など)のある場所でデータ収集を継続していく予定である。2)情報収集:RION社の騒音測定器に関するセミナーに参加し、騒音測定機に関することや分析方法などの情報を得た。また、日本音響学会に参加し、音に関する研究の方向性や具体的手法等について情報を得ることができた。元々計画していた複合的な手法を同時に行う計画では、倫理審査を通すことができず、計画の修正を余儀なくされ、修正に時間を要したこと、また倫理審査委員会を大学と病院と2つ通すために約半年間かかった。その後、調査開始に当たり、調査対象の病院が耐震工事中であったため、騒音に対する懸念から調査を開始できず、耐震工事終了後からの開始となったため、データ収集が大幅に遅れることとなった。調査開始に当たっては、事前に当該病棟責任者と打合せおよび事前準備をしての開始としているが、病棟責任者が多忙であることが多く、打合せの日程調整に難航している点が、更に後れを促進している。【目的、方法】療養環境の中で公共性が高く多目的に利用される“デイルーム"について、入院患者により豊かな日常生活空間を提供するために、音環境の現状を明らかにすることを目的に、2016年3月8月を調査期間とし、5か所のデイルームで調査を実施した。1面会時間外の10時、2昼食時間帯の12時、3面会時間帯の14時とし、各1時間ずつ持続的な調査を実施した。調査内容は、1精密騒音計を設置しての音圧測定、2デイルームで生じる音種の聴取およびデイルームの利用状況についての調査者による観察・記録を実施した。倫理的配慮としては、東邦大学看護学部(承認番号:27010)及び対象病院(審査番号:27-151)の倫理審査委員会の承認を得て実施した。

【結果】精密騒音計にて測定した結果、等価騒音レベルの平均値は、10時台ではLaeq:51.555.5、12時台ではLaeq:52.856.2、14時台ではLaeq:56.062.3であった。利用者人数は、10時台では平均12名、12時台では平均15名、14時台では平均25.6名であった。デイルームで生じる音種については、デイルーム内・外で生じる音以外に屋外の音も存在した。どのデイルームにも共通して存在した音は、デイルーム内の椅子を引く音、自動販売機や飲料用機械のモーター音、会話音であった。70dB以上と測定された音は、椅子を引く音、自販機補充音、廊下から生じるワゴン音、配膳車や食札を扱う金属音などがあった。【考察】時間帯によって利用者人数および利用用途が異なり、それに伴い生じる音種にも違いがあり、時間帯による特徴があることが示唆された。また、瞬間的に70dB以上を示す音が多く観察されたが、個々に不快を感じる音圧・音種は異なる可能性があるため、本調査からは利用者の不快感情との関連はわからないため、今後の更なる調査のの必要性が示唆された。昨年度からの調査の遅れの影響により、調査終了が予定よりも大幅に遅れ、研究期間を延長する運びとなった。そのことに伴い分析作業についても遅れが生じている。現在、質的なデータの整理を再度行い、量的なデータと合わせて分析を深めている段階である。【目的】本研究は、療養環境の中で公共性が高く多目的に利用される“デイルーム"に焦点を当て、入院患者により豊かな日常生活空間を提供するために、デイルームの音環境の現状および活用の実態を明らかにすることを目的とした。【方法】特定機能病院の承認を受けている大学病院の病棟内デイルームを対象とし、2016年3月8月を調査期間とし、特徴の異なる5か所のデイルームで調査を実施した。調査は、デイルームの時間帯によっての主となる活用性を想定し、1面会時間外の10時、2昼食時間帯の12時、3面会時間帯の14時3つの時間帯を設定し各1時間、調査を行った。調査内容は、1精密騒音計を設置しての音圧測定、2デイルームで生じる音種の聴取およびデイルームの利用状況についての調査者による観察・記録を実施した。倫理的配慮としては、東邦大学看護学部(承認番号:27010)及び対象病院(審査番号:27-151)の倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】精密騒音計にて測定した結果、等価騒音レベルの平均値及び最小値/最大値は、10時台ではLaeq:51.555.5(min34.8-50.4/max77.1-84.1)、12時台ではLaeq:52.856.2(min42.0-53.0/max51.5-82.6)、14時台ではLaeq:56.062.3(min36.9-50.6/max77.5-87.3)であった。利用者数の平均は、10時台12名、12時台15名、14時台25.6名であった。音種は、デイルーム内・外で生じる音と屋外音も存在し、共通した音は、椅子を引く音、自動販売機や飲料用機械のモーター音、会話音であった。【考察】時間帯によって利用者の人数および利用用途が異なり、それに伴い生じる音種にも違いがあり、時間帯による特徴があることが示唆された。本研究は、療養環境の中で公共性が高く多目的に利用される“デイルーム"に焦点を当て、入院患者により豊かな日常生活空間を提供するために、デイルームの音環境の現状および活用の実態を明らかにすることを目的とした。
高CO2環境は水田土壌肥沃度にどう影響するか？多品種水稲残さによる検証

コメの生産を支える水田土壌肥沃度は、現在進行している大気CO2濃度の増加により確実に変化すると考えられるが、関連知見は絶対的に不足しており、将来予測に使用される現行の物質循環モデルは高CO2影響を加味していない。水稲残さを通した土壌肥沃度への高CO2影響を精査し、将来予測の不確実性を低減すべきである。本研究は、1.高CO2が水稲残さ(実際の高CO2圃場で採取したもの)に与える質的変化を多品種で検証する。2.高CO2が水稲残さを通して土壌肥沃度に与える影響を検証する。本研究でゴールとしているのは次の二つの疑問に答えることである。A)大気CO2濃度増加は、水稲残さのLitter Chemistryを変化させるか?B)大気CO2濃度増加による水稲残さへの影響は、品種によって異なるか?初年度である2018年度においては、まず、本研究で使用すべきイネ品種を選定した。つくばみらい市で行われた水稲を対象としたFree air CO2 enrichment試験(FACE試験)の実施中(2010-2017)に採取した稲わらのうち、本研究に使用すべきものとして、2016および2017年度に栽培した品種から数種を選定し、粉砕作業などを行った。Aの疑問に答えるため、Non structural Carbon (NSC)の分析を行った。同じく、リグニンの含有量分析を行うため、分析法の検討を行った。また、分解試験を次年度に行う予定であるが、その際分析に必要な全炭素分析計(TOC計)の購入と設置を行った。初年度であり、結果がまだ不十分なので、学会発表等は未実施である。初年度行うべき課題(本研究で使用する品種の選出や準備、研究で用いる分析手法の確立や必要な機器の購入とセットアップ、予備試験)はクリアした。2年目はLitter Chemistryの分析について、選出したすべての品種の分析を終える予定である。さらに、土壌を用いて分解試験を進める予定である。初年度に連携研究者と協議している際、水稲残さは稲わらだけでなく、根も重要であるという指摘を受けたため、稲わらに追加して、水稲根の分析も行う予定である。初年度は、研究発表などを行わなかったため、旅費に余剰が生じ、次年度使用額が生じた。次年度は、研究成果発表を進めるため、学会参加などを行い、余剰分を使用する予定である。
混合セメントの統合的な材料設計手法の提案

セメント産業においては、持続可能な社会への貢献が求められており、セメント製造時における廃棄物使用量を増大させることが要望されている。廃棄物はAl_2O_3がセメントの組成に比べて高いので,廃棄物処理量の増大のためには間隙相量を増加しなければならない.しかし,間隙相量の増加は,セメントコンクリートの流動性や水和収縮あるいは組織形成において問題となる可能性が高い.また、セメント製造におけるCO_2削減対策としては、混合セメントとしてクリンカー使用量を減少させることが最も効果的である。従って、セメントの間隙相量の増加した場合の混合セメントの材料設計について整理しておく必要がある。本研究では1)水和反応解析に基づき混合セメントの材料設計上考慮すべき事項の整理、2)混合材として十分な検討がなされていない高炉徐冷スラグの特性、3)間隙相量の功罪、4)間隙相量の増大セメントにおける混合材による流動性制御方法について検討を行い、混合セメントおよび今後の汎用セメント材料設計する要素技術を整理するとともに統合的な材料設計手法を提案した。高炉スラグ微粉末、高炉徐冷スラグ微粉末、フアイアッシュおよび石灰石微粉末を混合材として利用した際の、それ自体の反応やセメント構成化合物の反応への影響について整理し、化学組成、粉末度やガラス化率など材料設計上考慮すべき事項を総括した。さらに、高炉徐冷スラグの還元効果などについても検討した。また、セメント中のアルミネート相は、有害イオンの固定化について有効であるが、流動性へは悪影響があることやアルミネート相を8%程度以下にするとセメントの流動性の制御が容易であることなどを明らかにした。さらに廃棄物使用量を増加させ、アルミネート相を増加させたセメントの流動性を制御する方法としては、混合材を2030%程度使用して、アルミネート相量を低下させることが有効であることを明らかにした。本研究は,環境負荷低減対策やアルカリ骨材反応対策として重要となる混合セメントの材料設計手法を,それらの水和反応解析と硬化体の相組成モデルに基づいて確立することを目的としている。特に,その基本となる反応機構の複雑な混合セメントの水和反応機構の解明も目的としている.また,既に明らかにしている流動性への混合材の影響などと関連させ統合的な混合セメントの材料設計手法の確立を目指している。本年度は汎用セメントとして、廃棄物処理量の増大に伴いポルトランドセメントの組成が将来変化することを想定し、アルミネート相が増加したセメントにおける反応と流動性に及ぼすセッコウ添加の影響を検討した。また、混合セメントにおいては、高炉セメント、フライアッシュセメントおよび低熱ボルトランドセメントにフライアッシュを混合した際の水和反応解析を行った。アルミネート相の増加したセメントにおいては、流動性の制御の観点から、セッコウ量を増加することが重要であり、半水セッコウの比率も制御することが必要であることが明らかになった。特にセッコウ量を増加させて、半水化率が増加した場合には、偽凝結を生じ、流動性の観点のみならず、水和反応の観点からも好ましくないことを明らかにした。また、高炉セメントの水和反応解析では、養生温度の影響を検討した。30°C養生の場合には、高炉スラグの反応は初期では促進されるが、長期では抑制され、20°Cの場合と同様に高炉スラグの反応率はエーライトに比べて半分程度の値を示した。水中養生と湿潤養生で、高炉セメントの反応は同様な傾向を示した。ビーライトの反応は高炉スラグの混和により遅延した。

また、フライアッシュの初期の反応は、ガラス化率に影響されるが、長期では、ほぼ同様の反応率を示した。フライアッシュの添加は、ビーライトの反応を抑制し、温度の高いほどその傾向が著しいことを明らかにした。なお、水和反応解析による硬化体の相組成モデルの基本となるセメントの鉱物組成をどのように決定するかが問題となるが、粉末X線回折リートベルト法や顕微鏡ポイントカウント法さらには、各種の計算手法について検討を行ったが、本年度は結論を得るにはいたらなかった。今後は、水和物の組成や結合水量および密度を併せて検討を行い、相組成モデルの提案を行う予定である。混合セメントの統合的な材料設計を行うための基礎的なデータの収集を目的にして検討を行い、以下の結果を得た。不活性な粉体である高炉徐冷スラグ微粉末を高炉スラグ微粉末と併用した混合セメントが高流動コンクリートとして有用である。また、高炉徐冷スラグ粉末は、チオ硫酸イオンを溶出するため、六価クロムの還元効果を示すが、分析操作中に生じる現象であり、これに期待した材料設計を行うことは危険である。一方、高炉スラグ微粉末は、生成したAFm相が六価クロムを固定し、六価クロム低減対策として材料設計に利用することができる。また、汎用セメントとして、廃棄物処理量の増大に伴いポルトランドセメント中のアルミネート相が増加した場合、同一流動性を得るための分散剤添加量が約2倍程度となり、特にナフタレン系の方がポリカルボン酸系よりもその影響が大きい。この際、流動性を維持しつつアルミネート相を増加させるにはセッコウ添加量を増加する必要があり、また、セッコウの半水化率は75%程度以下とする必要がある。なお、高炉スラグ微粉末を20%程度混合することで、アルミネート相を増加させても、ほぼ等しい流動性を確保することができる。また、混合セメントにおいては、セメント中の混合率を簡便に定量する必要があり、高炉スラグの混合率についてDSCによる結晶化熱を利用する方法を提案した。長期の水和については低熱ポルトランドセメント-フライアッシュ系の材齢2年間の反応について検討した。材齢2年では、初期と異なりフライアッシュのガラス化率に関係なく、ほぼ同様の反応率を示した。しかし、フライアッシュの添加は、ビーライトの反応を抑制するが、材齢2年では、その程度は減少し、さらにこれらの相組成について検討した。
侵入思考に対する自我異和的評価を支える条件の解明

侵入思考が悪化していく原因として、思考抑制の関与が強く疑われている(Clark, 2005)。思考抑制につながりやすい認知評価次元として「自我異和性」がある(荒木ら, 2010)が、認知バイアス等との関連性を含め、生起しやすい条件についてはほとんど明らかとなっていない。質問紙調査により侵入思考との関連が指摘されている認知バイアスであるTAF(思考と行為の混同)との関連を検討したところ、TAFと自我異和的評価が複合して思考抑制を導くのではなく、自我異和的評価が単独で思考抑制を導くことが確認できた。様々な精神障害における中核となる症状に、侵入思考(intrusive thoughts)がある(Clark, 2005)。妄想、自動思考、強迫観念、心配など、これらは本人の意志とは無関係に意識の中に繰り返し侵入して通常の認知的活動を著しく妨害し、不安や恐怖などの否定的感情を強く喚起する。侵入思考は健常者群にも発生するが、臨床レベルにまで悪化していく原因として、思考抑制の関与が強く疑われている(Clark, 2005)。思考抑制につながりやすい認知評価次元としては「自我異和性」がある(荒木ら, 2010)が、他の評価次元との関連性を含め、生起しやすい条件についてはほとんど明らかとなっていない。本研究の目的は、1自我異和的評価と他の認知評価の関係を整理する、2TAFと自我異和的評価の関係を明らかにする、3思考の制御困難性が自我異和的評価に及ぼす影響について検討する、4思考の新奇性/既知性が自我異和的評価に影響していく過程を調べる、の4点に集約される。平成24年度はこのうち1と2について検討するための質問紙調査を実施する予定であったが、準備作業に予想以上の時間がかかり、2のみの実施となった。また、自我異和感尺度日本語版(荒木ら, 2010)の構造を見直し、短縮版の作成を試みた。平成25年度は前年度から持ち越していた1と2について検討するための質問紙調査を実施した。自我異和感尺度の因子構造の再確認および階層的重回帰分析を用いた解析の結果、交互作用項を投入しても説明力があまり上がらないことから、TAFと自我異和的評価が複合して思考抑制を導くのではなく、自我異和的評価が単独で思考抑制を導くことが確認できた。本研究の知見は、介入のターゲットとしてTAF等の認知バイアスよりも自我異和的評価に焦点化することの有望さを示すものと言える。結果の一部を論文としてまとめ、現在投稿中である。本研究の目的は、(1)自我異和的評価と他の認知評価の関係を整理する、(2)TAFと自我異和的評価の関係を明らかにする、(3)思考の制御困難性が自我異和的評価に及ぼす影響について検討する、(4)思考の新奇性/既知性が自我異和的評価に影響していく過程を調べる、の4点に集約される。

平成23年度はこのうち(1)について検討するための質問紙調査を実施する予定であったが、平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響により、本研究が直接の研究対象とする日常的な侵入思考の中に震災関連またはPTSD由来のものが多く混入してしまう可能性が懸念された。PTSDの予後に関しては、症状が軽快するまでに6ヶ月12ヶ月ほどの期間が必要なことが知られている(Stein et al., 2011)。そのため今年度は最新のデータ収集技法および解析手法を実行するための環境整備に注力し、平成24年度に(1)と(2)の検討を目的とした質問紙調査を行うこととした。様々な精神障害における中核となる症状に、侵入思考(intrusive thoughts)がある(Clark, 2005)。妄想、自動思考、強迫観念、心配など、これらは本人の意志とは無関係に意識の中に繰り返し侵入して通常の認知的活動を著しく妨害し、不安や恐怖などの否定的感情を強く喚起する。侵入思考は健常者群にも発生するが、臨床レベルにまで悪化していく原因として、思考抑制の関与が強く疑われている(Clark, 2005)。思考抑制につながりやすい認知評価次元としては「自我異和性」がある(荒木ら, 2010)が、他の評価次元との関連性を含め、生起しやすい条件についてはほとんど明らかとなっていない。本研究の目的は、1自我異和的評価と他の認知評価の関係を整理する、2TAFと自我異和的評価の関係を明らかにする、3思考の制御困難性が自我異和的評価に及ぼす影響について検討する、4思考の新奇性/既知性が自我異和的評価に影響していく過程を調べる、の4点に集約される。平成26年度は、1と2について検討するための質問紙調査について、その結果を査読誌に論文として投稿した。数回の修正を経て採択となり、現在、印刷中である。3と4について検討する実験については、残念ながら有意な結果を見出すことができなかった。健康心理学実施予定であった2つの質問紙調査のうち、一方しか実施できなかったため。ただし、もう一方の調査の準備は順調に進んでおり、25年度前半の早い時期に遅れは回復できる見込みである。本研究は25年度末で終了する予定であったが、3と4に関する実験を始めることが難しく、研究期間を延長することとした。東日本大震災の発生によりデータ収集の延期を余儀なくされた一方で、データ収集と解析のための環境整備および技法の習得に専念できたため。今年度は、3思考の制御困難性が自我異和的評価に及ぼす影響、4思考の新奇性/既知性が自我異和的評価に影響していく過程、の2点について主に検討していく。リバウンド現象によって何度も同じ思考が発生する場合、その内容よりも“思考が制御できない"ことに対して強い自我異和感が生じる可能性がある。3はこの点について実験的検討を加えようとするものである。具体的な実験手続きは、以下のとおりである。まず、被験者に日常的に体験しやすい不快な出来事(“失恋"など)に関するシナリオを渡し、その主人公になったつもりで読むように教示する。その上で、不快条件ではシナリオ内容に関連する複数の不快な刺激語(「裏切り」など)を、中性条件では中性的な刺激語(「入学」など)を呈示し、それらの意味と使用例文を記述してもらう。その後、3分間の抑制ピリオドを設ける。抑制中は先ほど記述した刺激語の意味と例文について一切考えないようにと教示し、考えてしまった場合はその回数を記録してもらう(抑制条件)。統制群には抑制を求める教示は行なわないが、同様にリバウンドした回数を記録してもらう。抑制ピリオド終了後、EDQおよび侵入思考の苦痛度・制御困難感に関する項目に回答を求める。
非線形半正定値計画問題に対する錘への接近を考慮した信頼領域法の構築と実装

非線形半正定値計画問題は、変数行列の固有値に関する制約を課した数理最適化問題であり、金融工学や不確実なデータなどを扱う最適化などに利用できる。本研究では、上下限制約付き非線形半正定値計画問題に対して、現在の反復点と半正定値行列のなす錐の境界までの間の距離情報を探索方向に取り込むことにより、効率的に求解する反復計算手法を提案した。数値実験を通して、本研究の提案手法は3次以上の項を含むような非線形関数に対して実行可能方向法より短時間での求解を達成しており、錐の境界までの情報の有効性が示された。線形計画問題は数理最適化分野の中核をなす数理モデルであるが、これを対称行列の空間に拡張した半正定値計画問題も、制御などの工学的な応用や量子化学計算など、幅広く用いられている。非線形の目的関数非線形も扱う非線形線形計画問題は、より多様な用途に活用されており、変数行列の固有値の上下限制約だけを扱う場合でも、金融工学など不確実性を伴う状況下での最適化計算などに利用されている。しかしながら、最適解が制約条件となる錘の境界に近くに存在する場合、従来の内点法ではゼロ行列に近い行列の逆行列を求める必要があり、数値的に不安定な状況に陥りやすい。本研究では、変数それぞれ独立に上下限制約が付加された最適化問題に対してColeman & Liが提案した信頼領域法をベースとして、上下限制約付き非線形半正定値計画問題に対する数値的に安定した数学的手法の構築を目指している。本年度は、研究全体の2年目であり、主に以下の2点を実施した。(1)信頼領域法における2次近似関数の設計:信頼領域法は、目的関数の2次近似関数を用いることで、より最適解に近い探索点を求める反復計算であるが、本研究では固有値の情報を組み込むことで錘制約の境界への接近を反映した2次近似関数を設計した。これにより、探索点が境界に過剰に接近することを抑制し、数値的に安定した反復計算が可能となった。(2)数値実験による数値的安定性向上の確認:(1)で設計した2次近似関数に基づく信頼領域法をコンピュータプログラムとして実装し、いくつかのテスト関数を用いて数値実験を行った。その結果、Xuらの許容方向法と比較して、本研究の数学的手法は、一般に反復回数が多くなるが、許容方向法などでは錘の境界に接近して数値的な不安定に陥りやすいテスト関数に対しても、安定して最適解を求解できることを確認した。半正定値計画問題は、行列の固有値に関する制約を付加する数理最適化問題であり、その応用範囲は制御理論や量子化学など広範囲にわたる。本研究で対象とする非線形半正定値計画問題では、最大化あるいは最小化する目的関数が非線形関数を扱う問題へと拡張される。しかし、従来の内点法では反復計算の探索点が半正定値錐に接近したときに数値的に不安定な挙動を示すことが多い。非線形計画問題に対する数値的に安定したアルゴリズムの構築・ソフトウェアの実装は、既存手法では数値的不安定性から困難であった金融工学や建築物構造計算などの分野の応用問題に貢献できると考えられる。本研究では、非線形半正定値計画問題の数値的安定性を向上させるために、各変数の上下限制約を持つ問題に対してColeman & Liが提案した信頼領域法(以下CL1996)を拡張することを目指す。本年度は、研究の初年度であり、以下の2点を進めた。CL1996、およびCL1996から派生した文献を調査することで、制約接近に有効な信頼領域法の設計に関する知識を蓄積した。また、錐計画問題に関する文献などから、半正定値錐や対数障壁関数の持つ性質についても調査を行った。これらは反復計算の収束を議論するために必須と考えられる。変数行列の固有値の微分が必要になる可能性を見据えて、固有値微分に関するソフトウェアの実装などを検討した。また、本研究では高速なソフトウェア実装への知見の蓄積も重要と考えている。本年度は、これまでに実装してきた半正定値計画問題に対する並列計算ソフトウェアの大規模実験が行われ、従来のソフトウェアでは不可能であった規模の半正定値計画問題を求解できることが示された。この成果は、今後の非線形半正定値計画問題のソフトウェア実装に結びつく多くの知見を得ることができた。各変数に上下限制約のついた最適化問題は、制約付き最適化問題の基礎的な問題の一つである。本研究では、変数を対称行列に拡張することで、固有値に関する上下限制約を持つ非線形半正定値計画問題を対象とする効率的な計算手法の構築を行った。このような計算手法は、データに不確実性を伴うような数理最適化問題などへの利活用が考えられる。

これまでに非線形半正定値計画問題は内点法や実行可能方向法が計算手法として議論されてきたが、より効果的な計算手法を設計するためには、最適解が実行可能領域をなす錐の境界付近に存在する場合を考慮する必要がある。本研究では、Coleman & Liの提案した錐への接近を考慮した信頼領域法に基づいて、上下限制約を持つ非線形半正定値計画問題に対する計算アプローチを検討した。信頼領域法では、最小化したい目的関数の2次近似関数をどのように設計するか、という点が重要であるが、本研究のアプローチでは、固有値の上下限制約までの距離の情報を2次近似関数に取り込むことにより、計算過程の反復点が錐の境界に過度に接近しないように設計を行った。また、このアプローチの理論的な解析として、信頼半径の調整という信頼領域法の枠組みと2次近似関数を組み合わせることで、最適解への大域的な収束を証明している。数値実験で比較した結果、高次の項を含む目的関数を持つような上下限制約非線形半正定値計画に対しては、実行可能方向法よりも本研究のアプローチは短時間での求解を達成しており、錐への接近を考慮した2次近似関数の有益性が示された。内点法での求解が難しい行列のサイズが5000を超えるような大規模問題も求解している。本研究の結果については、論文として学術雑誌に投稿を行った。また、数値実験のために作成したプログラムについてもフリーソフトウェアとして公開を行った。応用数学本研究では、信頼領域法に基づいて数値的に安定した数学的手法の構築を目指しているが、このような数学的手法の研究には大きく分けて3つの段階があり、それぞれ(1)2次近似関数を含む数学的手法の設計、(2)最適解が得られることの数学的保証、(3)数値実験による数学的手法の有効性の評価である。このうち、(1)の数学的手法の設計では、前年度に行った信頼領域法に関する情報収集を活用することができ、本年度の2次近似関数の設計につながっている。これにより、本研究で提案する数学的手法全体の設計が可能となった。この手法全体の設計のあとに証明などに基づく(2)の数学的保証の議論を行うことも検討したが、数学的手法をコンピュータソフトウェアとして実装したときには数値誤差などの影響なども考慮する必要があるため、本年度は(3)の数値実験による評価を先行させることとした。数値実験では、Xuらの許容方向法と比較した場合に反復回数が多く、その結果として計算時間が長くなる傾向が表れている。このことは、信頼領域法が最適解を得られる保証を強く意識した手法であることに因ると推察している。その反面、本研究の焦点である数値的安定性については、最適解が錘制約の境界に存在するようなテスト関数に対して許容方向法では固有値の振る舞いにより十分な精度で最適解を得られないが、本研究では設計した2次近似関数の性質に基づいて、錘制約への接近を制御し、高い精度で最適解を得た。懸案であった数値誤差の影響も、本研究の数学的手法では深刻ではないことを確認できた。以上のように、数値実験を通して本研究で設計した数学的手法の数値的安定性を検証しており、達成度としては「おおむね順調にしている」と判断した。信頼領域法は探索点の更新を繰り返して最適解に到達する反復計算の一種であるが、CL1996では、上下限制約に接近した場合に信頼領域を調整することで、次の探索点が過剰に制約に接近することを防ぐメカニズムを持っている。錐への接近を考慮した信頼領域法を構築する際に重要となるステップは3点あり、それぞれ(1)目的関数の2次近似関数の設計、(2)各反復での目的関数減少の保証、(3)信頼領域半径の調整である。
トランスポゾン挿入黄色ブドウ球菌ライブラリーを用いた新規乳房炎予防治療戦略の構築

畜産領域で経済的損失の甚大なウシ乳房炎の予防・治療戦略の構築は喫緊の課題である。乳房炎起因菌の中でも黄色ブドウ球菌は根治が困難であることからその対策が求められている。そこで、これまで欠けていたウシ乳房炎由来黄色ブドウ球菌の基礎微生物学的研究を行うため、ウシ由来株におけるトランスポゾン挿入変異ライブラリーを構築するための条件検討を行い、頻度は低いがトランスポゾンがウシ乳房炎由来株のゲノムに転移していることを検証した。また、ヒト由来株を対象とした先行研究から本菌の病原因子であるsortaseに注目し、ウシ由来株のsortaseを相同組み換えで破壊したアイソジェニック変異株の構築に成功した。畜産業におけるウシ乳房炎はその制御が困難で経済的損失が非常に大きいことから、その克服は獣医畜産領域の最重要研究課題の一つである。中でも主要起因菌である黄色ブドウ球の乳房炎の成立に関与する病原因子は全くと言っていいほど分かっていない。そこで、本研究では乳房炎由来の黄色ブドウ球菌を対象としたトランスポゾン挿入変異ライブラリーを構築し、乳牛への感染試験の実施を目指し、トランスポゾン挿入ライブラリーの作製に必要な2つのプラスミド(pBursa, pFA545)の黄色ブドウ球菌への形質転換を実施した。黄色ブドウ球菌は外来DNAの制限能が強いため乳房炎由来の野生株は形質転換が非常に困難である。そこで、制限能を欠損したS. aureus RN4220に大腸菌から分離したシャトルベクター(pBursa, pFA545)をエレクトロポレーション法により形質転換した結果、頻度は低かったが両プラスミドの形質転換体が数十株得られた。これらの各クローンからプラスミドを分離し、BamHIとEcoRIでpBursaあるいはpFA545を切断処理して制限酵素解析を行ったところ、それぞれ、オリジナルのプラスミドと同じ断片を生じたことからNR4220株への形質転換に成功したことが分かった。次に、これらの各形質転換体からpBursaとpFA545を分離し、ウシ乳房炎由来株であるSA5株に形質転換を試みた。その結果、5 ugのDNAを形質転換したところ、pBursaは3クローン、pFA545は4クローンの形質転換候補株が得られた。それらの株から各プラスミドを分離し、上記同様に制限酵素解析を行った結果、オリジナルプラスミドと同じ切断断片が認められたことから、乳房炎由来黄色ブドウ球菌への各プラスミドの形質転換体を得ることができた。黄色ブドウ球菌の形質転換効率は大腸菌の効率に比べ遙かに低いことが知られている。特に、自然界から分離した黄色ブドウ球菌野生株を対象とした形質転換は非常に低く、それを対象とした組換え実験は困難である。本研究の標的細胞はウシ乳房炎に由来する黄色ブドウ球菌野生株であるので、トランスポゾン挿入変異ライブラリーの構築に使用するプラスミドの形質転換が想定していたより頻度が低く、宿主として当初予定していた共同分担者から分与されたウシ由来のSA1006株への形質転換がまったくできなかった。本実験を進めるためにはウシ乳房炎由来の黄色ブドウ球菌に両プラスミドを形質転換することが必須である。そこで、乳汁あるいは乳房炎罹患牛より分離した黄色ブドウ球菌を宮城NOSAIより分譲してもらい、それらの数十株の野外株を用いpFA545の形質転換効率が高い株のスクリーニングを行い、形質転換可能な野生株数株を選択することができた。このように形質転換可能な乳房炎由来黄色ブドウ球菌のスクリーニングという一見遠回りとも思われるステップを経る必要があったため、当初の実験計画よりも研究の進行が遅れた。近年、抗生物質耐性菌の出現とその広がりは公衆衛生上大きな脅威となっている。医療現場における過剰な抗生物質の使用が耐性菌出現の主な原因と考えられているが、動物生産現場での成長促進目的の飼料への抗生物質添加がこの耐性菌出現と関連していることが近年指摘され、その対策が求められている。酪農現場におけるウシ乳房炎は経済的損失が大きく、起因菌の中でも黄色ブドウ球は再発を繰り返し難治化する傾向があることから、その新規防除法の開発は喫緊の課題である。これまでヒト由来黄色ブドウ球菌の病原因子に関する研究は多くあるが、ウシ由来株を対象とした乳房炎関連病原因子の基礎微生物学的研究はほとんどない。そこで、本研究ではウシ由来黄色ブドウ球菌の病原因子を、トランスポゾン挿入変異ライブラリー法を用いて探索する研究を開始した。この手法はライブラリーを構築するために、2つのプラスミド(pBursa, pFA545)をウシ由来黄色ブドウ球菌への形質転換する必要がある。昨年度の研究では、当初使用していたウシ由来SA1006株の外来DNAに対する制限が非常に強いためプラスミドを形質転換することができなかった。そこで、宮城県の酪農現場から分離された黄色ブドウ球菌を対象とし、プラスミドの形質転換が可能な菌株をスクリーニングして見いだしたSA5株に個々のプラスミドの形質転換を試み成功した。これらの菌株SA5(pBursa)とSA5(pFA545)から各々のプラスミドを分離精製し、SA5(pFA545)およびSA5(pBursa)に形質転換を試みたその結果、複数の形質転換多が得られた。

これらの細胞からプラスミドを分離し制限酵素解析を行った結果、オリジナルの各プラスミドと同じ切断断片が認められたことから、両プラスミドをもつSA5(pBursa, pFA545)株を得ることに成功したことが確認できた。黄色ブドウ球菌の形質転換効率はモデル生物である大腸菌に比べその効率は遙かに低い。特に、外来DNAに対する制限能の強い自然界から分離した黄色ブドウ球菌野生株を対象とした形質転換効率は非常に低く、それを対象とした組換え実験は困難である。本研究では当初予定していた共同分担者から分与されたウシ由来のSA1006株への形質転換がまったくできなかったため、宮城県北部の酪農現場から宮城NOSAIによって分離された乳房炎由来の黄色ブドウ球菌株(約20株)を対象として、形質転換可能な野外株の選抜を進める必要があった。このような経緯から当初予定していたトランスポゾン挿入変異ライブラリーの構築に必要なプラスミド(pBursaとpFA545)を共に導入した形質転換体の取得が遅れていた。畜産業界において乳房炎等秘乳器疾患は最も発生頻度の高い疾患でその経済的損失は甚大であり我が国における乳房炎の損失は年間800億円にも達する。乳房炎起因の中でも黄色ブドウ球は抗生物質による治療後も再発を繰り返し、難治化する傾向にあることから、本菌による乳房炎の克服は獣医畜産領域で喫緊の課題である。黄色ブドウ球菌、中でもメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)は、ヒト感染症の主要起因菌であり各種抗生物質に多剤耐性を示すために脅威となることから、ヒト感染症に由来するMRSAの病原因子に関する研究がこれまで多くなされてきた。しかし、ウシ乳房炎起因菌としての黄色ブドウ球菌の病原因子に関する研究はヒトのそれに大きく遅れている。このような背景にあり、ウシ乳房炎の起因菌として最も問題となる黄色ブドウ球菌に対する新たな予防・治療戦略を構築するためには、これまで欠けていたウシ乳房炎由来の黄色ブドウ球菌の基礎微生物学的研究が必要である。そこで、本研究において、ウシ由来黄色ブドウ球菌の病原因子を同定するために、ウシ乳房炎に由来するSA5株に、トランスポゾンbursa aurealisを有するプラスミドpBursaとトランスポゾン転移酵素遺伝子をもつpFA545を形質転換した。次いで、トランスポゾン挿入変異ライブラリーを構築するための条件検討を行い、頻度は低いもののトランスポゾンbursa aurealisがウシ乳房炎由来黄色ブドウ球菌ゲノムに転移していることを検証することができた。また、ヒト由来黄色ブドウ球菌を対象とした先行研究から本菌の病原因子として重要な各種タンパク質を細胞表層に呈示するsortaseに注目し、ウシ由来SA5株のsortaseを相同組み換えで破壊したアイソジェニック変異株の構築に成功した。畜産領域で経済的損失の甚大なウシ乳房炎の予防・治療戦略の構築は喫緊の課題である。乳房炎起因菌の中でも黄色ブドウ球菌は根治が困難であることからその対策が求められている。そこで、これまで欠けていたウシ乳房炎由来黄色ブドウ球菌の基礎微生物学的研究を行うため、ウシ由来株におけるトランスポゾン挿入変異ライブラリーを構築するための条件検討を行い、頻度は低いがトランスポゾンがウシ乳房炎由来株のゲノムに転移していることを検証した。
妊娠から育児期を通じた母子の継続した食育向上に関する研究

目的妊娠期から育児期の母子に必要な食育、特に看護職の役割を明らかにする方法1)産婦人科診療施設における妊娠期から育児期までの女性への食生活と食育に関する調査2)小児科診療施設における、育児期の母親の食生活と食育希望に対する調査3)夜間営業の施設で活動する母子への食育調査4)産婦人科および小児科で勤務する看護職の食育・栄養指導に関する調査を行った。結果1)(1)妊娠中期では妊娠期の栄養の意義や必要性は理解しているものの、非妊時と栄養摂取状況および食生活の状況は変化していなかった。妊娠後期では胎児の成長を意識した食生活への意識が上昇し、一部食行動が変容していた。分娩への不安を抱え、育児期へ向かう準備の中では母乳への関心が高いが、離乳期や幼児期までを見据えた食への関心は低い。産褥期は母乳栄養と母乳栄養のための栄養、自身の身体回復への関心はあるが調理や献立に対する意識は低い。2)生後4ヵ月児を育児する母親は、分娩後から今までの期間は自分の食生活への関心は低く、夕食は調理しバランスの取れた食事内容を心がけるが、朝食と昼食内容は主食のみの食事が多く、朝食や昼食において主菜と副菜の調理を行っていた母親は全体の8.0%であった。離乳期に入ると補完食(離乳食)を調理することへの困難や支援希望をあげるものが多かった。3)夜間営業の店舗内で活動する乳幼児とその母親は、夜間に食事や遊戯施設で活動する傾向がコントロール群と比して高い傾向があり、子どもの食や子どもの生活リズムへの不安が高く、生活リズムの整え方や子どもの食への援助希望が高かった。朝食欠食は両群で差がなかった。夜間活動する母子に対しては、生活リズムを整えることを主眼とした食育が必要である。4)産婦人科医療施設に勤務する助産師の食育・栄養指導は、妊娠時の健康管理のための保健指導と産後の回復と母乳の食事指導が中心であった。食育・栄養指導は他の業務より困難感を感じ、その要因として母親の食事内容の判断方法・栄養指導への継続方法・食育と栄養指導の技術不足・妊産婦からの質問への対応のための知識不足が抽出された。非妊娠時からの食教育が必要であること、育児期までの長期的な視野での指導の必要性への意識は低いこと、妊娠期の栄養への具体的な指導への分かりやすい指導媒体の必要性があった。小児科医療施設の看護師の食育・栄養指導の場面は、健康診断時の子どもの食事、間食、子どもの疾患時の食であった。食育・栄養指導は保護者の関心の低さ、親子双方から聞く情報の齟齬と正確な判断、言葉のみで指導を行う難しさ、乳汁を含めた食品の知識不足、親の質問に対する知識不足が指導に困難感を生じていた。考察妊娠期の具体的な食育・栄養指導は育児期に活用できる予期的な内容が必要であること、妊娠期から育児期に継続した指導が必要であること、生活のリズムを含めた具体的な指導内容が明らかになり、それらを具体的に示す指針案と指導媒体を作成した。

非妊娠時からの食教育が必要であること、育児期までの長期的な視野での指導の必要性への意識は低いこと、妊娠期の栄養への具体的な指導への分かりやすい指導媒体の必要性があった。小児科医療施設の看護師の食育・栄養指導の場面は、健康診断時の子どもの食事、間食、子どもの疾患時の食であった。食育・栄養指導は保護者の関心の低さ、親子双方から聞く情報の齟齬と正確な判断、言葉のみで指導を行う難しさ、乳汁を含めた食品の知識不足、親の質問に対する知識不足が指導に困難感を生じていた。考察妊娠期の具体的な食育・栄養指導は育児期に活用できる予期的な内容が必要であること、妊娠期から育児期に継続した指導が必要であること、生活のリズムを含めた具体的な指導内容が明らかになり、それらを具体的に示す指針案と指導媒体を作成した。平成19年度は、妊娠期から子育て期の食育の現状と母親の意識を明らかにするため、(1)産婦人科診療施設における妊娠期から育児期までの妊婦(母親)への食育に関する追跡調査の開始と、(2)小児科診療施設における、育児期の母親に対する食育希望に対する面接調査を行った。その結果(1)妊娠中期から育児期まで追跡じれい25事例への調査を介している。朝食欠食は妊娠期のマイナートラブルと非妊娠時の食行動が影響していた。妊娠中の食事に関しては改善が必要と考えるものの、具体的な問題点や改善方法を得る機会がするないこと、自分自身の食行動の問題を感じる契機が妊婦健康診査に多いことなどが明らかになった。また育児期の食行動への準備は関心を持つ者は少ないが、育児期の調理やベビーフードなどへの不安を持ち、姓娠中から育児期への食育を求める希望が明らかとされた。(2)小児科での母親への面接調査では、妊娠中の具体的な食事や調理方法など、妊婦の実情に合わせた保健指導、子育て中に役立つ調理などの方法、小児科での子どもの病気の際の具体的な食事のメニューや与え方などの指導、食料品店での子どもの身体発育を考えた総菜や食品などの提供の希望が明らかとなった。その結果、妊娠期の食育は、(1)妊娠期の健康管理の基となる、食の大切さや問題点の理解を促すこと、(2)育児中の食育を支える基本の調理技能や食品の知識などを教育する必要性があることが考えられた。平成20年度は、(1)妊娠中期・後期の食育縦断調査、(2)生後4カ月児の母親へ、食育調査を行った。結果:(1)妊娠中期では43名(71.6%)妊娠後期では28名(46.6%)にインタビューを実施した。母親の食生活については、体調不良での食事、朝食や昼食の時間確保、食への関心、野菜や摂取しにくい食材の摂取方法、夫との調整などが挙げられた。胎児面からは妊娠合併症と食事、食品の安全、食物アレルギーと妊娠への疑問や工夫があげられたが、出生後の母乳準備、離乳食への予期的援助などは少なかった。合併症と食事の工夫や食品の安全は妊娠中期より妊娠後期で多かったが、分娩後育児期の食については妊娠中期と後期の差はなかった。また食事の準備や場面別の希望では、利用時の妊婦への安全への配慮や、胎児に影響のない食品紹介などがあげられた。妊娠各期に合わせた配慮と支援が必要である。また本人の健康教育だけでなく店舗や食品業界への改善が求められている。しかし自己の現在の体調や胎児の状況だけでなく、育児が始まる前のこの時期は分娩後の母親役割を見越して食教育を行うことのできる時期でもある。これらを踏まえた食教育や方策が必要である。(2)対象者の母親は初産婦20名,経産婦1名であった。