hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
r-FI法による環境水中の重金属元素のオンサイトスペシエーションシステムの開発

環境水中の金属イオンのスペシエーションを行なうため,1.キレート抽出の平衡論的解析を用いて河川水およびフミン酸試料中の銅(II)の化学形態を推定した.また,新たな方法として,2.天然配位子の金属錯形成能力を評価することができるストップトフローシステム,3.金属イオンの抽出速度差分離フローシステム,4.インライン電解FI-ESI-MSシステムを開発した.1.キレート抽出の平衡論的解析を利用して,河川水の銅(II)のスペシエーション及びフミン酸の銅(II)錯形成能力について検討した.その結果,河川水中の銅(II)は共存する配位子と定量的に結合していること,フミン酸は銅(II)と極めて安定な錯体を形成することが判明した.2.銅(II)錯体の還元反応速度が共存する配位子の錯形成能力により異なることを利用して,バソクプロインを発色試薬に用いたストップトフローシステムを構築し,天然配位子であるフミン酸の金属錯形成能力を測定した.その結果,フミン酸の錯形成能力は分子量の低下とともに増大することが明らかとなった.また,この方法により,植物から抽出した成分の金属錯形成能力を評価したところ,植物から溶出する成分は高い金属錯形成能力を有することが判明した.3.重金属のスペシエーションを行なうための基礎検討として,亜鉛(II)とカドミウム(II)の抽出速度差分離システムを構築した.ニトリロ三酢酸共存下,ジチゾンによる抽出を試みたところ,亜鉛(II)からカドミウム(II)のみを抽出することができた.また,抽出された錯体種の逆抽出速度差分離を試みたところ,カドミウム(II)のみを選択的に水相に逆抽出できることが判明した.この正逆抽出速度差分離をフローシステムで行なったところ,亜鉛マトリックスからカドミウム(II)を定量的に取り出すことができた.4.電解カラムフローセルをESI-MSにインライン接続したシステムを構築し,微量金属イオンのスペシエーションの可能性について検討した.河川水に銅(II)と各種アミノポリカルボン酸を添加した試料を用いて測定を行なった結果,電着させる際の電位を制御することで,銅(II)化学種のスペシエーションの可能性が示唆された.環境水中の金属イオンのスペシエーションを行なうため,1.キレート抽出の平衡論的解析を用いて河川水およびフミン酸試料中の銅(II)の化学形態を推定した.また,新たな方法として,2.天然配位子の金属錯形成能力を評価することができるストップトフローシステム,3.金属イオンの抽出速度差分離フローシステム,4.インライン電解FI-ESI-MSシステムを開発した.1.キレート抽出の平衡論的解析を利用して,河川水の銅(II)のスペシエーション及びフミン酸の銅(II)錯形成能力について検討した.その結果,河川水中の銅(II)は共存する配位子と定量的に結合していること,フミン酸は銅(II)と極めて安定な錯体を形成することが判明した.2.銅(II)錯体の還元反応速度が共存する配位子の錯形成能力により異なることを利用して,バソクプロインを発色試薬に用いたストップトフローシステムを構築し,天然配位子であるフミン酸の金属錯形成能力を測定した.その結果,フミン酸の錯形成能力は分子量の低下とともに増大することが明らかとなった.また,この方法により,植物から抽出した成分の金属錯形成能力を評価したところ,植物から溶出する成分は高い金属錯形成能力を有することが判明した.3.重金属のスペシエーションを行なうための基礎検討として,亜鉛(II)とカドミウム(II)の抽出速度差分離システムを構築した.ニトリロ三酢酸共存下,ジチゾンによる抽出を試みたところ,亜鉛(II)からカドミウム(II)のみを抽出することができた.また,抽出された錯体種の逆抽出速度差分離を試みたところ,カドミウム(II)のみを選択的に水相に逆抽出できることが判明した.この正逆抽出速度差分離をフローシステムで行なったところ,亜鉛マトリックスからカドミウム(II)を定量的に取り出すことができた.4.電解カラムフローセルをESI-MSにインライン接続したシステムを構築し,微量金属イオンのスペシエーションの可能性について検討した.河川水に銅(II)と各種アミノポリカルボン酸を添加した試料を用いて測定を行なった結果,電着させる際の電位を制御することで,銅(II)化学種のスペシエーションの可能性が示唆された.環境水中の重金属イオンのオンサイトスペシエーションが可能なシステムとして,(1)発色試薬と重金属イオンとの錯形成反応を用いるもの及び,(2)重金属イオンの還元電着を用いるものの2種類の開発を試みた.(1)の方法では,銅(I)-バソクプロイン吸光光度法を検出反応に用い,システムには試料溶液と試薬溶液の2流路からなるストップトフロー法を採用した.このシステムの有用性を評価するために,天然配位子であるフミン酸を溶解したものに既知量の銅(II)を添加したものを試料として測定を試みた.

その結果,本法は,ポンプのOn/Offを制御するだけで,フミン酸と錯体を形成した銅(II)と遊離の銅(II)との分別定量が可能であった.また,この方法では,生成した銅(II)錯体の反応活性度も同時に測定することができ,この情報から銅(II)とフミン酸との錯形成に関する有用な知見を得ることができた.(2)の方法では,炭素繊維を作用電極とするフロースルー型の電着セルをインラインに組み込んだフローシステムを構築し,重金属イオンの電着挙動について検討した.重金属イオンとして銅(II).鉛(II),カドミウム(II),亜鉛(II)について検討したところ,銅(II)と鉛(II)は定量的に電極上に還元析出することが分かった.検出器として原子吸光光度計をインラインに組み込んだシステムを用いて,河川水中の銅(II)のスペシエーションを試みたところ,河川水中の遊離の銅(II)を効率よく電極上に濃縮できた.本システムは反応活性な化学種の濃縮分離定量システムとして有用であることが分かった.環境水中の金属イオンのスペシエーションを行なうための方法として,(1)天然配位子の金属錯形成能力を評価することができるストップトフローシステム,(2)インライン電解FI-ESI-MSシステム,(3)金属イオンの抽出速度差分離フローシステムの開発を試みた.(1)の方法では,銅(II)錯体の還元反応速度が共存する配位子の錯形成能力により異なることを利用して,バソクプロィンを発色試薬に用いたストップトフローシステムを構築し,天然配位子であるフミン酸の金属錯形成能力を測定した.その結果,フミン酸の錯形成能力は分子量の低下とともに増大することが明らかとなった.また,この方法により,植物から抽出した成分の金属錯形成能力を評価したところ,植物から溶出する成分は高い金属錯形成能力を有することが判明した.(2)の方法では,電解カラムフローセルをESI-MSにインライン接続したシステムを構築し,微量金属イオンのスペシエーションの可能性について検討した.河川水に銅(II)と各種アミノポリカルボン酸を添加した試料を用いて測定を行なった結果,電着させる際の電位を制御することで,銅(II)化学種のスペシエーションの可能性が示唆された.(3)の方法では,重金属のスペシエーションを行なうための基礎検討として,亜鉛(II)とカドミウム(II)の抽出速度差分離システムを構築した.ニトリロ三酢酸共存下,ジチゾンによる抽出を試みたところ,亜鉛(II)からカドミウム(II)のみを抽出することができた.また,抽出された錯体種の逆抽出速度差分離を試みたところ,カドミウム(II)のみを選択的に水相に逆抽出できることが判明した.この正逆抽出速度差分離をフローシステムで行なったところ,亜鉛マトリックスからカドミウム(II)を定量的に取り出すことができた.溶液中の重金属イオンのスペシエーションが可能なr-FIシステムを構築し,河川水中の鉛と土壌溶出液中のクロムのスペシエーションを試みた.鉛のスペシエーションでは,炭素繊維を充填した電解カラムをインラインに接続したシステムを構築し,鉛(II)の電着に及ぼす電位の検討,鉛の化学形態の影響等について検討した.鉛(II)の電着電位を検討したところ,+1V以下の電位を印加することで,遊離の鉛(II)は定量的に電極に電着できることがわかった.また,+1V以上の電位を印加すれば電着した鉛は定量的に溶出し,吸光光度法による定量が可能であることがわかった.また,鉛(n)の電着挙動はその化学形態により異なることが判明し,電着挙動の解析から鉛(II)のスペシエーションが可能であることが示唆された.クロムのスペシエーションでは,陰イオン交換樹脂を充填したカラムをインラインに接続したシステムを構築し,クロム(VI)のみを選択的に捕集濃縮する方法について検討した.
モダニズム文学の心霊主義的コンテクスト：「妖精写真事件」を事例として

本研究は、英米におけるモダニズム文学の文化的コンテクストの一端を明らかにするため、1920年前後に英国ヨークシャー地方で妖精の写真が撮影されたとして、英国内外でその真偽が話題となった事例「コティングリー妖精写真事件」に注目する。特に、写真を撮影した人物の回想録や、「検証」の末写真は偽造ではないと主張した探偵小説家A.C.ドイルと神智学者E.ガードナーの著書や書簡、当時この事例について報道した多数の新聞雑誌記事などの資料を用いて、妖精の「実在」をめぐる同時代の心霊主義と科学的合理性の相補関係を明らかにする。
ヒト細胞障害性T細胞が認識するHIV-1ペプチドの解析

昨年度リバース・イムノジェネティックス法によって明らかにしたHLA-B^*3501抗原によって提示される10種類のHIV-1 CTLエピトープを認識するCTLクローンを作製し、CTLエピトープの同定を試みた。10種類のHIV-1エピトープ(pol蛋白:6種類、nef蛋白:2種類、env蛋白:2種類)のうち1種類のpol蛋白上のエピトープを除く9種類のエピトープに対してCTLクローンを作製することができた。これらのCTLクローンは、ペプチド結合させた標的細胞だけでなく、対応するHIV-1蛋白遺伝子を組み込んだワクチニアウイルスを感染させた細胞を特異的に障害した。またすべてのCTLクローンは、0.1nMから10nMのペプチド濃度で50%以上の細胞障害活性を示した。このことよりこの9つのペプチドはCTLのエピトープとして認識されていることが明らかになった。これらのCTLクローンを用いてType BのHIV-1ウイルスに見られるエピトープ上の変異をT細胞が認識するかを調べた。22種類の変異エピトープのうち11種類に対しては認識が可能であった。11種類のCTLによって認識されなかったエピトープの内1つは、2番目のアンカーとなっているアミノ酸が置換しているためHLA-B^*3501分子との結合が出来なかった。9-merのエピトープではエピトープ内の1,4,5,7,8番目のアミノ酸残基がT細胞レセプターの認識部位であることが推定された。
低次元多様体の位相的性質

1.複素多様体におけるケーラー多様体に相等する実多様体として、シンプレクティック多様体のクラスがあるが、シンプレクティック多様体にリー群が作用する場合、慣性写像の存在するクラスが考えられ、とくに重要である。そして、S'が作用する実4次元シンプレクティック多様体の場合など、多くの興味深い結果がある。そこで、S'が作用する実6次元のシンプレクティック多様体で慣性写像をもつもののうち、オイラー数が4のものについて、その微分同相型について考えた。スピン多様体になっている場合はウォールの結果を用いて微分同相型は決定される。そうでない場合は慣性写像をモ-ス関数と見たてて多様体にセル分割をあたえ、そのセル分割の状況がある程度わかった。この結果については、現在投稿準備中である。2.実2次元の閉多様体はすべてその上に複素解析的な構造が入り、リーマン面となるが、それはリーマン面の位相型に対して一意ではなく、したがってそこにモジュライ空間が考えられるが、その1つのコンパクト化として安定曲線のモジュライ空間が考えられる。この空間は共形場の理論などともからみ、その位相的性質は重要である。そこで、安定曲線のモジュライ空間に具体的にサイクルを構成することにより、その偶数次元のBetti数すべてに下からの評価を与えることに成功した。これはすべての種数の安定曲線のモジュライ空間に対する評価であり、Wolpertの評価を約2乗以上に改良したものとなった。この結果をまとめた論文は近日中に完成予定であり、しかるべき雑誌に投稿したい。3.閉リーマン面を構成する方法はいくつかあるが、S^2上の点の配置から分岐被覆としてではなく閉リーマン面を構成することを考えた。今後、この方向でモジュライ空間などを考えていきたい。
シダ植物の無配生殖種における双方向性有性生殖能とその遺伝的多様性の維持機構の解明

マレーシア・キナバル山のマレーホウビシダに含まれる、形態形質と細胞学的形質で区別できる4個のサイトタイプ(「2倍体・有性生殖・大型」、「3倍体・無配生殖・標準型」、「3倍体・無配生殖・大型」、「4倍体・無配生殖・大型」)間の生育環境の差異を明らかにした。さらに遺伝的解析により、「3倍体・無配生殖・大型」が「2倍体・有性生殖・大型」と「3倍体・無配生殖・小型」の交雑起源であることを明らかにした。2008年7月22日から8月1日にかけてキナバル山中腹の標高1000m前後からマレーホウビシダを4集団から約80サンプル採集した。また近縁種であり同一高度に成育するウスバクジャクと標高500m前後にのみ生育するウスイロホウビシダの採集もおこなった。採集したサンプルは、形態観察のためのさく葉標本及び生殖様式を確認するための胞子葉(1-2枚)、染色体を観察するための根端、アロザイム及びDNA解析用の葉片、そして胞子を採取するための胞子葉を採取した。各個体の生殖様式は、現地の宿舎で携帯用実体顕微鏡(Nikon、ファーブル)を用いて決定した。次にサンプルを日本に持ち帰り、染色体数の観察によってタイプ分けを行った。その結果マレーホウビシダのなかに2倍体生殖、3倍体無配生殖、4倍体無配生殖のサイトタイプをもつ個体がみつかり、さらに3倍体無配生殖個体は形態形質において二型あり、すなわち大型と小型個体があることがわかった。さらにアロザイム解析と葉緑体DNAの解析からこれらサイトタイプ間の遺伝的関係を推定したところ、これまで予想されていた3倍体無配生殖型大型個体は2倍体有性生殖型と3倍体無配生殖型の雑種起源では説明できないことがわかった。さらにデータは4倍体無配生殖型の起源に別種のウスイロホウビシダが雄親として関わっている可能性を示した。今後さらに遺伝子座を増やすことによってマレーホウビシダの3倍体無配生殖型と有性生殖をおこなうウスイロホウビシダが4倍体無配生殖型が生じていることを示せれば、シダ植物の無配生殖種が雌親として能力を有し、機能していることを世界で初めて証明できる。2004年のキナバル山の調査から、これまで報告例の無い、大型の葉をもつマレーホウビシダがみつかった。まずキナバル産のマレーホウビシダ類の生殖様式を網羅的に調べた結果、標準的なマレーホウビシダは無配生殖であったのに対し、大型のマレーホウビシダには有性生殖と無配生殖の2種類の生殖様式が含まれていた。さらにそれぞれのタイプの染色体数を調べたところ、標準型の葉で無配生殖をおこなう個体は2n=117の3倍体であり、大型の葉で有性生殖をする個体は2n=78の2倍体、大型の葉で無配生殖をする個体の中には2n=117の3倍体と2n=155の4倍体の2種類の倍数性がみつかった。つまりキナバル山には形態と細胞学的形質で区別できるタイプが少なくとも4つあることがわかった。これら4タイプ間の生育環境の比較を行ったところ、大型の葉をもつ2倍体有性生殖型と3倍体無配生殖型は乾燥した林道沿いに、大型の葉をもつ4倍体無配生殖型は林床の川沿いに、標準型の葉をもつ3倍体無配生殖型は林冠が開けた川沿いにそれぞれ生育していた。さらに同所的に生育していた大型の葉をもつ2倍体有性生殖型と3倍体無配生殖型の個体別マッピングをおこない、生育環境の差異を比較したところ、3倍体無配生殖型は2倍体有性生殖型よりも林冠の開けて明るくやや乾燥した場所に生育していた。次に4タイプ間の遺伝的構成を比較したところ、大型の葉をもつ4倍体無配生殖型は標準型の葉をもつ3倍体無配生殖個体と大型の葉をもつ2倍体有性生殖個体の雑種起源であり、葉緑体DNAが3倍体無配生殖型と同じであったことから、3倍体無配生殖個体が母親となっている可能性が示された。これまでシダ植物の無配生殖種が母親能力もつことは報告がない。無配生殖型に受精可能な卵をつくる能力が備わっていれば、無配生殖個体問の交雑、他の有性生殖種との交雑によって遺伝的多様性を集団に持ち込むことが可能になるため非常に重要である。
永久凍土地域の森林土壌は将来湿潤化するか？

環北極域の森林(北方林)は北東ユーラシアを中心として永久凍土上に成立している。この地域では将来、大幅な気温上昇とともに降水量の増加が見込まれており、気温上昇による凍土の融解深(季節融解層(活動層)の厚さ)の深化に伴う根圏土壌の乾燥化、および降水量増加による根圏土壌の湿潤化という真逆の可能性が示唆されている。このような背景から、将来の気候変動が永久凍土と共生的に分布する北方林の成長・維持に及ぼす影響を評価・予測するため、北方林と凍土のインターフェイスである根圏土壌の水分動態を解明することを目的として、1年4ヶ月の研究を実施した。当該研究課題では、東シベリアのカラマツ林を対象に、凍結・融解過程を考慮した土壌物理モデルを構築した。このモデル構築は、気候変動条件下の森林の動態を再現できる陸域生態系動態モデルS-TEDyの土壌物理サブモデルを改良する形で進めた。地温の鉛直分布の計算には正弦変動モデルを採用し、熱伝導率と体積熱容量の計算に凍結・融解の影響を組み込んだ。土壌表面の地温は、雪がない場合は地表面熱収支式を解いて表面温度を与え、雪がある場合には雪の断熱効果を考慮して求めた。一方、土壌水分の計算では根圏土壌を一層で扱い、その中で液体水と氷の量を表現するため、氷点下の土壌中の過冷却水の最大存在量が温度に依存して変化することを表現したモデルを組み込んだ。すなわち、氷点下の土壌層全体の液体水はこの過冷却水の最大存在量に従い、それを超える土壌水分は凍結すると仮定した。これらの改良により、東シベリアのカラマツ林で観測された地温および液体水の土壌水分の季節変化を概ね再現することができた。また、秋の凍結前の土壌水分が氷となって翌年の春の融解まで保存される効果が表現された。このように、永久凍土地域の森林の地温と土壌水分を比較的単純なモデルで表現可能にしたことが当該研究課題の成果である。このような背景から、将来の気候変動が永久凍土と共生的に分布する北方林の成長・維持に及ぼす影響を評価・予測するため、北方林と凍土のインターフェイスである根圏土壌の水分動態を解明することを本研究の目的とする。平成29年度は、東シベリアのカラマツ林を対象に、凍結・融解過程を考慮した土壌物理モデルを構築した。特に、陸域生態系動態モデルS-TEDyの土壌物理サブモデルで土壌の凍結・融解過程を表現する改良を進めた。地温の鉛直分布の計算には正弦変動モデルを用い、熱伝導率と体積熱容量の計算に凍結・融解の影響を組み込んだ。一方、土壌水分の計算は根圏土壌を一層で扱っているため、氷点下の土壌中の過冷却水の最大存在量が温度に依存して変化することを表現したモデルを組み込むことで、氷点下の土壌層全体の液体水はこの過冷却水の最大存在量に従い、それを超える土壌水分は凍結すると仮定して計算した。この改良により、東シベリアのカラマツ林で観測された液体水の土壌水分の季節変化を概ね再現することができた。また、秋の凍結前の土壌水分が氷となって翌年の春の融解まで保存される効果を表現できるようになった。さらに、このサブモデルを組み込んだ陸域生態系動態モデルでカラマツ林の動態を計算した結果、地上部バイオマスは既往の研究で報告された値を良好に再現でき、単木蒸散量についても実測値を概ね再現できた。平成29年度は、土壌の凍結・融解過程を考慮した熱・水輸送を説明する独自の多層土壌物理モデルを構築することで、東シベリアのカラマツ林で2005年から2009年まで高い土壌水分が継続した観測事実を再現することを目標としてきたが、モデル開発が遅れており、現在も開発が続いている。その一方で、最終的に土壌物理過程が永久凍土地域の北方林生態系に及ぼす影響を評価するためには、陸域生態系動態モデルS-TEDyの土壌物理サブモデルにおいて凍結・融解過程を表現できるようにすることが不可欠であるため、S-TEDyの土壌物理サブモデルに凍結・融解過程を組み込む改良を行った。そのため、当初の目標は達成できなかったが、研究の最終目標には近づいたと判断される。

地温の鉛直分布の計算には正弦変動モデルを採用し、熱伝導率と体積熱容量の計算に凍結・融解の影響を組み込んだ。土壌表面の地温は、雪がない場合は地表面熱収支式を解いて表面温度を与え、雪がある場合には雪の断熱効果を考慮して求めた。一方、土壌水分の計算では根圏土壌を一層で扱い、その中で液体水と氷の量を表現するため、氷点下の土壌中の過冷却水の最大存在量が温度に依存して変化することを表現したモデルを組み込んだ。すなわち、氷点下の土壌層全体の液体水はこの過冷却水の最大存在量に従い、それを超える土壌水分は凍結すると仮定した。これらの改良により、東シベリアのカラマツ林で観測された地温および液体水の土壌水分の季節変化を概ね再現することができた。また、秋の凍結前の土壌水分が氷となって翌年の春の融解まで保存される効果が表現された。このように、永久凍土地域の森林の地温と土壌水分を比較的単純なモデルで表現可能にしたことが当該研究課題の成果である。遅れている多層モデルの開発を引き続き進める。同時に、陸域生態系動態モデルS-TEDyの土壌物理サブモデルについてもより精度を高める改良を行う。そして、これらの比較を行うことで、東シベリアのカラマツ林におけるプロセスの理解と将来予測を目指す。また、平成30年度に計画しているアラスカのクロトウヒ林の土壌におけるプロセスのモデル化も進める。多層モデルの開発はさらに遅れる可能性もあるが、その場合でもS-TEDyの土壌物理サブモデルは東シベリアおよびアラスカの両地域でプロセスを表現できるようにする。また、HYDRUS-1Dなど既往の土壌物理モデルの活用も検討して研究を進める。東シベリアのカラマツ林におけるモデル検証のための実地調査が必要と判断されたため、平成30年度の観測出張の旅費として使用する。
グルカゴン様ペプチド２の分泌制御機構の解明とその動物生産への応用

グルカゴン様ペプチド-2(GLP-2)は、プログルカゴン(PG)に由来する33アミノ酸ペプチドであり、小腸のL細胞から分泌され、小腸粘膜増殖、粘膜バリアの維持などいくつかの重要な生理作用を有する。本研究はアミノ酸がニワトリL細胞からのGLP-2の産生及び分泌に与える影響を解明し、食餌成分の調節により小腸吸収上皮の成長を促し、吸収機能を亢進させることによる飼料効率向上といった、効率的動物生産を目指したものである。研究代表者はin situハイブリダイゼーション法、免疫組織化学的手法及び形態計測を用いて、GLP-2含有細胞及び小腸粘膜に対するアミノ酸(メチオニン(Met)及びリジン(Lys))の影響を明らかにした。試験区として、対照群(通常飼料)、CP 0%群(無タンパク質飼料)、Met添加群(メチオニン添加無タンパク質飼料)及びLys添加群(リジン添加無タンパク質飼料)の4つを設定した。PG mRNAシグナルを発現する多くの内分泌細胞は全ての群で観察された。CP 0%、Met及びLys添加群では、対照群と比較して、PG mRNAシグナルを発現する細胞の発生頻度が減少した。GLP-2抗血清に対する免疫反応性を示す多くの内分泌細胞が全ての群で同定された。対照群とMet添加群では、GLP-2免疫反応性細胞の出現頻度に有意差はなかった。Lys添加群及びCP 0%群は、対照群よりも有意に低い値を示した。陰窩の深さの値は、CP 0%群、Met及びLys添加群で対照群より有意に小さかった。有糸分裂の細胞は全ての群で発見された。アミノ酸添加群及びCP 0%群の1陰窩あたりの有糸分裂の細胞数は、対照群のものと比較して減少した。これらの知見は、タンパク質がGLP-2産生に影響を及ぼすがGLP-2分泌自体には影響しないことを示している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、L細胞におけるGLP2の合成から分泌に至る経路の中で、未だアミノ酸の与える影響が不明である“転写"と“分泌"への影響を明らかにすることで、アミノ酸がL細胞のGLP2産生・分泌を刺激するか否かを解明することを目的として行った。1.初年度は、無タンパク質飼料へのアミノ酸添加がGLP2の前駆体であるプログルカゴン(PG)mRNAの発現量に与える影響を明らかにした。PG mRNA発現細胞は主として陰窩から絨毛基部に集中して観察され、分布パターンについて飼料群間で明白な違いはなかった。しかし、PG mRNA発現細胞の分布密度は、無蛋白質飼料群で対照飼料群と比べ有意に低い値となった。一方で、無蛋白質飼料にメチオニンまたはリジンを投与した群のPG mRNA発現細胞の分布密度は、無蛋白質飼料群よりも有意に高い値を示し、対照飼料群と同程度となった。つまり、メチオニン及びリジンは、ニワトリL細胞のGLP2産生を刺激する因子の一つであることが分かった。この結果は、関連学会(第17回アジア・大洋州畜産学会議、2016年8月)で発表された。2.続いて、アミノ酸が血中GLP2濃度に与える影響について明らかにした。対照飼料、無蛋白質飼料及びアミノ酸添加無蛋白質飼料を摂取したニワトリ雛の血中GLP2濃度を比較した。その結果、GLP2の血中濃度は、対照群で最も高い値となったが、4群間で多重検定を行ったところ、全ての群間で有意差は見られなかった。つまり、異なる内容の飼料摂取は、基底レベルの血中GLP2濃度に影響を与えないと考えられた。初年度の研究目標として、アミノ酸がL細胞のPG mRNA発現量及び血中GLP2濃度に与える影響の解析を挙げていた。今回の実験で、メチオニン及びリジンが、ニワトリL細胞のGLP2産生を刺激する因子の一つであると推定するに至った。またこの研究から派生した実験より、ニワトリ回腸におけるL細胞のGLP産生は、分化・増殖の場である陰窩においてほぼ完了し、絨毛上皮では分泌されるのみであることが明らかとなり、L細胞の陰窩-絨毛軸での動態が解明された。この結果は、Domestic Animal Endocrinology誌(IF2.171, Vol 56, 2016年, pp70-74)に掲載された。また、アミノ酸がL細胞のGLP2分泌に与える影響に関して、血中GLP2濃度の解析が完了した。

PG mRNAシグナルを発現する多くの内分泌細胞は全ての群で観察された。CP 0%、Met及びLys添加群では、対照群と比較して、PG mRNAシグナルを発現する細胞の発生頻度が減少した。GLP-2抗血清に対する免疫反応性を示す多くの内分泌細胞が全ての群で同定された。対照群とMet添加群では、GLP-2免疫反応性細胞の出現頻度に有意差はなかった。Lys添加群及びCP 0%群は、対照群よりも有意に低い値を示した。陰窩の深さの値は、CP 0%群、Met及びLys添加群で対照群より有意に小さかった。有糸分裂の細胞は全ての群で発見された。アミノ酸添加群及びCP 0%群の1陰窩あたりの有糸分裂の細胞数は、対照群のものと比較して減少した。これらの知見は、タンパク質がGLP-2産生に影響を及ぼすがGLP-2分泌自体には影響しないことを示している。次年度は、アミノ酸がL細胞のGLP2分泌に与える影響を、形態学的手法により明らかにする予定である。包埋後免疫電顕法は金粒子により抗原を可視化し、切片上のGLP2を定量することが可能である。この手法により、各飼料群のL細胞内の分泌顆粒に含まれるGLP2の定量化を行う。また、GLP2の生理作用として小腸吸収上皮への成長効果が知られることから、アミノ酸摂取による、GLP2分泌を介した小腸吸収上皮への成長効果を評価する予定である。各飼料群の小腸絨毛丈、絨毛幅及び吸収上皮細胞の細胞分布密度を画像解析装置にて解析し、血中GLP2分泌量との相関を調べる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
実践力ある教員養成カリキュラム開発と地域貢献のための教材データベース構築の試み

教育現場において通用する教育力をもった教員の養成・研修のために、(1)道東地区を中心とした地域教材開発を行うこと、(2)その過程に学生を参加させる事で実践力をつけること、(3)開発教材をデータベース化することで地域貢献と研修プログラムを結びつけることの研究を行った。教員養成・研修については、小・中学校のための授業開発に加え、地域貢献を目的として教育施設・地方自治体等と共催で学力支援活動・サイエンスフェア・通学合宿等のプログラムを作成した。またこれをデータベース化し、活用システムについてはローカルネットワークを使ったものを開発した。前年度までに計画された研究資料の電子化及びその教育活動での活用については、ほぼ計画通りに進んでいる。現在は、これに基づいた教育実践プログラムの開発を行っている。通学合宿活動においては、標津町・本別町を中心に、生活習慣の確立について、集団活動・生活実践活動の指導に並んで、学習活動の充実を図ることを目的とした活動に重点を置いている。特に、標津町における通学合宿においては、道教委のモデル活動とリンクして実施しているとともに、通学合宿活動の支援者である学生自身も、通学合宿の合間にスタッフや道教委の指導者から実践活動の振り返り指導を行っている。また、北海道の低学力改善事業にからんで、学習支援活動を通じた教員をめざす学生の学習指導力量の向上を、子ども達の実態観察と関係しながら重点的活動を実施している。また、来年度に向けては、教育実習を北海道に多い、へき地小規模校に照準をあわせて、すでにサイエンスフェア・学習支援活動でつながりのある羅臼町での観察実習の実施について計画を練ると共に、また地域教材開発においては、院生と共同して林業・畑作・酪農・漁業を中心にグループ調査活動を含めた地域との連携を模索した教育活動計画(主に、研究室を中心とした授業である「地域学校体験入門」を中心として)をたてて実践的指導力の向上の為の新企画の作成に励んでいる。なお、こうした新規事業の他に、これまで実施してきたサイエンスフェア、国際理解教育、地域行事支援活動、フリースクール支援などの地域・諸機関との連携を通じて、地域貢献と教員の実践的力量の向上を図る研究教育活動を継続している。25年度は研究計画の最終年度にあたり、従来から実施してきた地域教材開発とデータ化の作業及びその作業を教員養成にフィードバックする作業に加え、次のような研究を実施した。第一は、実践的力量のある教員養成・研修カリキュラムの開発と地域教材開発を結びつける研究である。本研究の成果が、プロジェクト終了後にも持続的に行われるように、標津町・羅臼町との定期的な連携関係を構築したことである。第二は、地域教材をグローバルな視点と結びつけるために、北海道と類似した気候・文化条件にあるフィンランド・ラップランド地方及びアメリカ・アラスカ地域での学生をともなった教育研修活動を行ったことである(両者とも、少数民族を抱えた地域であり、また寒冷地であること、へき地校が多いなどの類似点が北海道・道東地域とある)。第三は、成果発表に備えてITC技術の利用という点に重点を置いた研究を実施した。これまで開発した地域教材をデータベース化したところ、学校教育における利用を前提としていたもののため、インターネットや記憶媒体による地域教材そのもの無限定な配布は著作権法の規程に抵触するおそれがあることが、検討の中で判明した。そこで、本研究では、こうした成果を自校における教員養成と協力関係のある学校・教育委員会との連携で研修等のセミナーを実施できるように、データベースをLANに繋げ、プロジェクタ、電子黒板、タブレット端末などを活用した研修システムを創る実験を行った。将来的にはこうしたデータベースを活用する予定のある本授業開発研究室の諸施設は、本年度耐震工事があるために改装予定であり、改装計画に同システムを活用できるLANが構想されている。1「実践的力量のある教員養成カリキュラムの開発」について:標津町・羅臼町・本別町・浦幌町・釧路市・弟子屈町など道東の自治体との、学習支援・サイエンスフェア・通学合宿等の共同実施事業について、実施体制の研究・改善を行うと共に、これらの事業を「授業開発演習」「地域学校文化体験」「教育フィールド研究」「へき地校体験実習」等の研究チームが実施する大学の授業科目と結びつけることによってフィードバックを行い、理論研究だけでなく、教員養成における学生の実践的力量の形成についての研究・考察を進めることができた。2「地域教材・授業開発」について:研究チームの所属する北海道教育大学釧路校授業開発研究室のこの間の蓄積について分析を開始した。今年度の重点課題としては、へき地・小規模性で共通の特徴、および本土とは異なった歴史・文化の共存する沖縄について、沖縄本島及び慶留間島でのフィールドワークを通じた比較研究を実施した。また、弟子屈町郷土資料館「蔵」との連携協力により、「蔵」の資料を使った郷土教材を作成し、その一部を資料館にフィードバックした。3「教材データベース」の開発:教材データベースを作成するための基本構想を作成し、作成にあたって必要となるサーバー機を購入・設置し、試験運用を始めた。

また、新規教材・授業プログラムについては、作成当初より電子化を前提とした手法を取っているが、これまでの研究チームによる教材・授業プログラムについてはPDF化を中心とした対応が必要であり、一部、その為の実験を開始した。これまで継続的に係わってきた地域・関係諸機関との連携が進んだこと、前年度にデーター化の進んだ「教材開発データーベース」の活用が可能となったこと、その延長上に新たな企画が進んでいることから、おおむね順調に進んでいると考えられる。「実践的力量のある教員養成カリキュラムの開発」については、連携自治体及び連携団体の協力もあって、連携体制、教材・カリキュラム研究共に順調に進んでいる。特に、近年の学習支援活動及び学習・生活習慣の確立を目的とした地域貢献事業の依頼が増加し、これを通じて教授法・子ども理解に係わる学生の実践的力量の形成にかかわるプログラムの研究が進んでいる。「地域教材・授業開発」については、研究チームの所属する授業開発研究室のこれまでの蓄積をどう見るのかという、地域教材・授業開発に係わる原理部分の考察研究がすすんでいる。その中で「つくる、あるく」という標語のもとにすすめられてきた理論の実践へのフィードバックの方法を、現在の状況においてどのように発展させるのかが中心課題となることが明確となってきた。「教材データベース」については、初めての試みであり、初年度に必要な基本的な設計・方針が明らかにすることができた。1これまで以上にデーターベースの活用をはかることが課題である。但し、インターネット等による一般公開については、著作権との関係があり難しい。学内や共同研究者を中心とした活用方法を考える必要がある。2これまで積み重ねてきた、地域団体・教育委員会との活動をもう一度振り返り、学生の実践的指導力の向上にどのように資してきたのかについて、最終年度を迎えるにあたってアンケート及び聞き取りなどの検証活動が必要となっている。3以上をふまえた上で来年度に計画された、地域教材開発事業(2年生を対象としたグループ調査活動)、教育実習と結びつけた研究教育活動の充実を図っていきたい。4こうした活動の成果を何らかの形で活用できる資料物の配布を考えたい。1「実践的力量のある教員養成カリキュラムの開発」について:連携自治体・学校との協力関係を深めて、ますますの共同実施体制及びカリキュラムの向上・開発に努める必要がある。特に、近年開始した学習支援活動プログラムについては、事業の場だけではなく、それ以前の準備を通じた学生の力量向上についての研究をすすめる。2「地域教材・授業開発」について:授業開発研究室の理念である「つくる・あるく」の評価を進めると共に、地域教材・授業開発を通じた学生の実践的力量の形成について研究を進める。3「教材データベースの開発」について:これまでの成果の蓄積のデータベースへの反映と、蓄積したデータの地域への還元について考察をすすめる。
蛋白結合尿毒素を高効率に除去する新規血液浄化システムの開発

本研究では,希釈効果、塩濃度、pH、温度変化など比較的簡便な手法により,蛋白結合性尿毒素(PBTx)を簡便かつ低コストで高効率に除去できる新規血液浄化システムの開発を目的とした。その結果、希釈効果やpH変化などによりアルブミンからのPBTx解離を促進することはできるものの時間を要する、もしくは通常透析でも希釈と同様の効果が得られており本手法による除去能の向上は困難であることが示唆された。PBTxと結合したAlbごと取り除き、喪失した分を補充するような治療モードにより、通常透析よりも効率的な蛋白結合性毒素の除去が可能であると考えられた。蛋白結合尿毒素(Protein Binding Toxin, PBTx)の多くは、それ自身は小分子であるがアルブミンなどの血中タンパク質と結合することで大分子物質として存在する。そのため,通常の血液透析では除去が困難であり、透析患者や慢性腎臓病患者では血中濃度が健常人の数十倍もの高値となっているだけでなく、種々の病態への関与も明らかとなっている。本研究では、比較的簡便な操作によりPBTxを分離・除去するシステムの構築を目的とした。初年度の成果により、希釈効果やpH変化などによりアルブミンからのPBTx解離を促進することは確認できたものの、十分に解離させるまでに時間を要することが示唆され、これらの効果を実際の臨床条件に応用することは困難であると考えられた。そこで、最終年度はPBTxと結合したアルブミンごと取り除き、喪失した分を補充するような治療モードの評価を行った。具体的には、孔径の異なる二種類の選択的血漿分離膜を用い血液透析条件における溶質除去特性について評価した。その結果、純水濾過係数およびクレアチニン、ビタミンB12およびβ2-マイクログロブリンのクリアランスは透析器に比して低値となるものの、アルブミン漏出は多くなるため、治療条件によっては通常透析よりも効率的な蛋白結合性毒素の除去が可能であると推測された。蛋白結合尿毒素(Protein Binding Toxin, PBTx)の多くは,それ自身は小分子であるがアルブミン(Alb)などの血中タンパク質と結合することで大分子物質として存在する。そのため,通常の血液透析では除去が困難であり,透析患者や慢性腎臓病患者では血中濃度が健常人の数十倍もの高値となっているだけでなく,その種々の病態への関与も明らかとなっている。本研究では,希釈効果やpH変化などの比較的簡便な操作によりPBTxをAlbなどから高効率に分離・除去するシステムの構築を目的とする。本年度は、システム構築に必要となるPBTxの結合-解離特性の評価を主に行った。ウシ血清アルブミン(BSA)と代表的なPBTxとして知られるインドキシル硫酸(IS)を0.9wt%塩化ナトリウム水溶液(NaCl aq.)に溶かしたものを擬似血漿とした。擬似血漿を0.9wt% NaCl aq.で1.5,2,3倍希釈したもの、塩濃度やpHの異なるNaCl水溶液で1.5倍に希釈した際の遊離率の変化を求めることで、希釈倍率や塩濃度がPBTxの結合解離に及ぼす影響を検討した。ISの遊離率は、希釈と塩濃度の上昇により増加した。これは、希釈によりBSA-ISの平衡が解離側へ移動するためである。また、塩濃度の上昇による遊離率の上昇は、ISとBSA間の静電的な相互作用が阻害されるためである。以上より、希釈効果、塩濃度およびpH変化は、Albと可逆的に結合している一部のPBTxに対して除去効率の向上に有効であると考えられた。サンプルの分析方法に関する検討が遅れたために、次年度に向けた実際の治療モードを想定した評価に関する準備が予定よりも進まなかった。しかし、特に大きな遅れではないと考えている。やや遅れているため動物実験による検証は困難であると考える。血漿系における検証までは確実に行うことができるようペースを上げて研究に取り組む。タンパク質の性状評価のため、初年度に購入したHPLC装置のオプションとして蛍光検出器を導入予定である。その他は試薬などの消耗品と研究報告のための旅費を見込んでいる。
成人T細胞白血病におけるマイクロRNAmiR-146aおよびmiR-155の役割

成人T細胞白血病(ATL)はヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)感染を原因とする予後不良のリンパ系悪性腫瘍で、ATL発症の分子機構に基づく新規治療法の開発が切望されている。最近の研究で、マイクロRNAの発現異常と癌の発生・進展との関連が示唆されているが、マイクロRNAの発現制御の分子機構や標的遺伝子に関しては未知の点が多く、ATL発症との関連を検討した報告は無い。我々はこれまでに、HTLV-1感染T細胞株におけるマイクロRNA発現を網羅的に解析した結果、非感染T細胞株と比較して発現に違いのあるマイクロRNAを同定した。本年度は、発現に異常の見られたマイクロRNAのうちmiR-146aに焦点を絞って解析を行った。1.HTLV-1感染T細胞におけるmiR-146a発現解析:HTLV-1トランスフォームT細胞株5種類、ATL患者由来T細胞株3種類およびHTLV-1非感染T細胞株3種類より15-30塩基の短鎖RNAを含む全RNAを抽出した。ATL患者、HTLV-1キャリアおよび健常人の末梢血単核球からは磁気マイクロビーズを用いてCD4陽性T細胞を分離し全RNAを抽出した。抽出した全RNAを用い定量リアルタイムRT-PCR法でmiR-146aの発現を解析した。2.HTLV-1感染、Taxの発現、病型、予後との相関の解析:定量リアルタイムRT-PCRの結果からmiR-146a発現とHTLV-1感染やTax発現との相関、健常人とのマイクロRNA発現パターンの違いを検討した。1および2の解析の結果、HTLV-1感染やTax発現とmiR-146a発現との間に有意な相関が見られたので、3.HTLV-1感染によるmiR-146a発現誘導機構の解析を行った。(1)TaxによるmiR-146a発現増強効果の検討:JPX-9細胞(メタロチオネインプロモーターの下流にTax cDNAをつないだプラスミドをHTLV-1非感染T細胞株Jurkatに遺伝子導入した細胞株で、培養液中に塩化カドミウムを添加するとTaxの発現が誘導できる)を用いて、Tax発現によりmiR-146a発現が誘導されるかTaqManプローブを用いた定量リアルタイムRT-PCR法で検討した。その結果、Taxによる発現誘導が認められたため、さらに(2)、Taxによる転写因子活性化とmiR-146a発現誘導の関連を検討した。miR-146a発現を制御するプロモーター領域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込んだレポータープラスミドを作成して、TaxがmiR-146a遺伝子の転写活性化に及ぼす影響をルシフェラーゼアッセイで検討した。さらに、プロモーター上のNF-kBおよびAP-1転写因子結合部位に部位特異的変異導入法で変異を導入しTaxによるマイクロRNA遺伝子転写活性化への関与を解析した。また、HTLV-1感染および非感染T細胞から核抽出液を調整し、NF-kBおよびAP-1とプロモーター上の転写因子結合部位との結合をゲルシフト法で解析した。その結果、TaxによるmiR-146a遺伝子発現誘導には2カ所のNF-kB結合部位のうち近位のNF-kB結合部位が重要であることが明らかになった。さらに、miR-146aの機能を特異的に阻害するマイクロRNA阻害剤を細胞に導入するとHTLV-1感染細胞特異的に細胞増殖を抑制した。以上の結果から、TaxによってNF-kB依存的に発現が誘導されるmiR-146aはHTLV-1感染細胞の増殖を促進していることが明らかになった。次年度は、miR-155についても同様の解析を行う予定である。1および2の解析の結果、HTLV-1感染やTax発現とmiR-146a

発現との間に有意な相関が見られたので、3.HTLV-1感染によるmiR-146a発現誘導機構の解析を行った。(1)TaxによるmiR-146a発現増強効果の検討:JPX-9細胞(メタロチオネインプロモーターの下流にTax cDNAをつないだプラスミドをHTLV-1非感染T細胞株Jurkatに遺伝子導入した細胞株で、培養液中に塩化カドミウムを添加するとTaxの発現が誘導できる)を用いて、Tax発現によりmiR-146a発現が誘導されるかTaqManプローブを用いた定量リアルタイムRT-PCR法で検討した。その結果、Taxによる発現誘導が認められたため、さらに(2)、Taxによる転写因子活性化とmiR-146a発現誘導の関連を検討した。miR-146a発現を制御するプロモーター領域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込んだレポータープラスミドを作成して、TaxがmiR-146a遺伝子の転写活性化に及ぼす影響をルシフェラーゼアッセイで検討した。さらに、プロモーター上のNF-kBおよびAP-1転写因子結合部位に部位特異的変異導入法で変異を導入しTaxによるマイクロRNA遺伝子転写活性化への関与を解析した。また、HTLV-1感染および非感染T細胞から核抽出液を調整し、NF-kBおよびAP-1とプロモーター上の転写因子結合部位との結合をゲルシフト法で解析した。その結果、TaxによるmiR-146a遺伝子発現誘導には2カ所のNF-kB結合部位のうち近位のNF-kB結合部位が重要であることが明らかになった。さらに、miR-146aの機能を特異的に阻害するマイクロRNA阻害剤を細胞に導入するとHTLV-1感染細胞特異的に細胞増殖を抑制した。以上の結果から、TaxによってNF-kB依存的に発現が誘導されるmiR-146aはHTLV-1感染細胞の増殖を促進していることが明らかになった。次年度は、miR-155についても同様の解析を行う予定である。
眉山における斜面崩落と土砂流出に関する基礎的・応用的研究

本研究は当初の研究計画に沿って、眉山巨大崩壊の前兆現象把握に関する手法の検討と眉山山体からの土砂流出把握に関する研究に焦点を絞って検討を進めた。初年度である平成4年度は機器の購入.設置や観測体制の整備などに追われたが、平成5年度になると研究が直接島原市民の生命に関わる問題であることが認識され、各分野からの研究協力が得られるようになると共に、科研の研究チームと島原市役所が一体となり観測体制を組む様になった。これらの結果により多数の貴重な観測データが得られ、多くの研究成果が得られた。反面、調査・研究が進むにつれて市内各所で異常が認められ、今後とも現在の観測・調査体制の継続・強化が望まれる。詳細な研究結果は研究報告に記載しているので、島原市内の地下水異常についてのみ述べている。約200年前に眉山で発生した巨大崩壊は、熱水(温泉水)の上昇と直下型地震の発生が原因であると言われている。このため、島原市役所と共同して市内の湧水地点・井戸などを利用して、湧水量・地下水位・水温・水質・地温などの観測を継続している。これら水文諸量の時系列解析手法に検討を加え、新しい解析システムを構築し地下水位変動の解析を行った。その結果、地下水位の異常変動と地殻変動との間に密接な関連があることを明らかにした。また、この地下水位の異常上昇の時期が市内で認められる熱水上昇と関連があるとが推定された。この熱水上昇は地下深部からの温泉水の上昇であることが水質試験などで確かめられている、平成5年の11月頃より再度地下水位の異常上昇傾向が認められ厳重な監視が要請されている。また、平成6年1月中旬より始まった普賢岳北面の山体膨張による斜面崩壊の危険性が増大し、斜面崩壊、場合によっては水蒸気爆発に伴う大規模斜面崩落などによる眉山山体への影響が憂慮され、観測・調査体制の強化を図る必要がある。雲仙普賢岳の火山活動に伴う島原市眉山の山体挙動に関しては次の二つに大別して検討する必要がある。一つは火山活動に伴う地殼変動により発生する可能性がある眉山巨大崩壊であり、他の一つは寛政4年に発生した巨大崩壊跡地からの斜面崩落とそれに伴う土砂流出である。このタイプの斜面崩落はほぼ毎年発生し、下流島原市に多量の土砂を流出させている。本研究は、主として後者の斜面崩落と土砂流出を研究の対象としている。(1)眉山山体の斜面流域を対象に林相・林令と土砂堆積(特に土石流堆積物)を調査し植生遷移の中断・再開の時期の推定から約200年間にわたる土砂流出の履歴と分布を推定した。(2)昭和22年の米軍による空中写真撮影以降の空中写真から豪雨・地震などによる災害前後の9種類の写真により、源頭部・流下部・堆積部の面積を読み取り、誘因と災害面積との関連を検討した。(3)平成元年の無人ヘリ、平成5年のセスナによる撮影の写真により主として眉山3渓の土砂流出の経時変化を調査し、平成4年8月と12月実測の調査結果と対比した。(4)眉山(七面山)の山体挙動監視カメラは電話回線を通じて、天狗山の山体挙動はNHK長崎放送局のカメラによる画像データはビデオテープに収録されている。これらの画像データの災害誘因(豪雨・地震など)発生前後の解析により誘因と斜面崩落との関係を究明する予定である。

(5)今年度購入した水温・水質計による調査により判明した熱水上昇域の眉山山体域における分布の有無・分布域の確定などのために熱赤外探査を行うと共に眉山山体内10か所で温度計を設置し、観測を開始している。これは平成4年に島原市内に設置した29か所の地中温度・水温・水質観測結果と対比させながら解析を行う予定である。平成5年度は【.encircled1.】眉山山体の巨大崩壊の前兆現象の把握と【.encircled2.】眉山山体からの経常的な土砂流出に焦点を絞り研究を進めた。以下、それぞれの課題について報告する。1.眉山巨大崩壊の前兆現象把握に関する研究。平成4年度の調査により確認された島原ユースホステル井戸を中心とする水温・水質異常帯(熱水上昇地帯)について、島原市役所と共同して市内の湧水地点・井戸などを利用して、湧水量・地下水位・水温・水質調査を経常的に行っている。また、長崎県衛生公害研究所と共同して、この異常帯周辺の温泉成分に関する水質試験を行なうと共にユース井戸の揚水試験も実施した。異常帯の分布域を確認するために防衛大学・NHKなどに協力を依頼して熱赤外による地温調査も繰り返した。此等の熱赤外調査によっても異常帯の西方への延長域が確認出来なかったので、電気探査により推定を試みた。此等の調査により次の点がほぼ明らかになってきた。【.encircled1.】ユース井戸の異常昇温は近傍の井戸水位の解析によりその井戸水位の異常上昇の時期(平成3年暮れ平成4年初頭)であると推定された。【.encircled2.】この水温上昇は水質試験の結果からも島原市の温泉泉源と同一成分を有しており、地下の熱水(温泉水)が地殻変動に伴って上昇したものと思われる。【.encircled3.】更に、水温に異常が認められない眉山湧水なども成分的には温泉法による温泉と判定され、市内各所に温泉成分がガスの形態で上昇している可能性がある。眉山巨大崩壊の原因は熱水上昇と直下型地震の発生にあると云われている点からも今後の注意深い観測・監視が必要なことを物語っている。2.眉山山体からの土砂流出に関する研究(1)土砂流出の経年変化とその誘因との関係を解析するために、雲仙岳を始めとする長崎県内の月雨量・年最大日、時間、10分雨量のデータの収集と解析を行った。また、もう一つの誘因である地震については、震源別・規模別・震度別に資料の収集・整理を行った。(2)昨年度に引き続き、空中写真の判読を行い、昭和22年以降平成5年に至る12時期の写真を判読して、各時期における荒廃面積を算出し、誘因である地震と豪雨との関連を検討した。その結果地震規模IV、日雨量300ミリ以上の豪雨により大きな土砂流出が発生する事が判明した。(3)渓流測量により、流出土砂量を推定すると共に、山体の抵抗力の弱体化が推定された。