hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家族アウトカム指標を用いた療育の質の向上のための前向きコホート研究

障害児及びその家族にとって、居住する場所や利用する施設に関わらず、どこでも適切な発達支援を受けられることが望まれている。本研究では、我々が開発した“日本版家族アウトカム質問票(Family Outcome Survey Japan version: FOS-J))"を用いて、前向きコホート研究により家族アウトカムに好影響を及ぼす発達支援内容を明らかにし、発達支援の質の向上にむけた基礎資料を提供することを目的としている。平成27年度に、発達支援の体制や内容に関する全国調査の予備調査を行い、平成28年度に、厚生労働省、全国児童発達支援協議会の協力をえて、児童発達支援及び医療型児童発達支援を行う施設4030箇所を対象に「発達支援(療育)に関する全国調査」を実施した。児童福祉法改正後、児童発達支援事業が急速に拡大しており、現状把握が急務であるためである。979施設より回答を得て「発達支援(療育)に関する全国調査結果報告」を作成し公表した。平成29年7月には児童発達支援ガイドライン(厚生労働省)が策定され、児童発達支援の質の向上に向けた取組が動き出す中、児童発達支援を行う施設で障害児に対して効果的に発達支援がなされるように、ガイドライン内容が実施された場合の子どもや家族への影響を評価することは重要である。そこで、家族及び子どもに好影響を及ぼす発達支援内容を明らかにするため、児童発達支援センター全国15か所において、子どもとその家族を約1年間追跡する前向きコホート研究を実施した。646名の障害児とその家族のうち368名から同意をえた。1年間を通じた発達支援を通じ、家族のアウトカム(発達支援に関する知識や技術をえることなど)や家族のQOLが向上した。子どもの行動、中でも社会性、仲間との協調性の改善を認めた。今後、家族アウトカム及び子どもに好影響を及ぼす発達支援内容の詳細を分析していく。障害児及びその家族にとって、居住する場所や利用する療育施設に関わらず、どこでも適切な療育を受けられることが望まれている。本研究では、我々が開発した療育評価指標“日本版家族アウトカム質問票(Family Outcome Survey Japan version: FOS-J))"を用いて、前向きコホート研究により家族アウトカムに好影響を及ぼす療育内容を明らかにし、療育の質の向上にむけた基礎資料を提供することを目的としている。具体的には、児童発達支援センターに対して、郵送調査法にて自記式質問票を用いた全国調査を行い、障害別・疾病別・年齢別に療育内容の実態を明らかにすること、全国複数個所の児童発達支援センターで、子どもとその家族を約1年間追跡する前向きコホート研究により、家族アウトカムに好影響を及ぼす療育内容を明らかにすること、家族アウトカムに好影響を及ぼす療育内容の普及のため、これまでの研究成果をまとめることである。まず、先行研究(科研基盤C24600033)で実施した調査「療育効果測定のための家族アウトカム指標に関する全国調査」時に回収できた資料から、療育内容に関する箇所を取りまとめた。197施設からの調査回答のうち19施設からの情報のみであったが、統一的な療育を実施する一方、個別の障害特性や疾病を配慮した内容であることが分かった。これらを参考に、児童発達支援センターに対する療育内容に関する全国調査のための調査票を作成した。現在、研究協力者に予備調査を依頼しているところである。今後、調査票の修正を行い、全国調査を実施する。平成27年度実施予定であった全国療育施設に対する療育内容調査を平成28年度実施に変更した。本調査は、療育施設の多くが会員である全国児童発達支援協議会との協働で行うことが重要である。また、療育内容調査の調査票を事前に協議会等と調整し、調査回答の容易さ、調査内容の適切性・正確性などの入念な検証が必要である。しかし、研究者等の都合により、協議会等との十分な調整ができず、やむを得ず本調査を延期した。平成28年度当初に、協議会の協力のもと実態調査を実施する予定である。研究協力者が協議会関係者であることから、引き続き協議会と入念な調整ができ、実態調査を行うための十分な体制を整えることができると考えている。具体的には、全国調査により障害別・疾病別・年齢別に療育内容の実態を明らかにすること、全国複数個所の児童発達支援センターで、子どもとその家族を約1年間追跡する前向きコホート研究により、家族アウトカムに好影響を及ぼす療育内容を明らかにすること、家族アウトカムに好影響を及ぼす療育内容の普及のため、これまでの研究成果をまとめることである。平成27年度に、療育内容に関する全国調査のための調査票を作成し予備調査を行った。平成28年度は、まず、調査票を確定した。調査票は、療育提供体制と療育内容についてである。療育内容は、発達支援の指針、幼稚園教育要領、保育指針などを参考に、発達支援のために障害児にとって重要であると考えられる項目に関しての実施状況を尋ねた。障害児の療育で特に配慮していることも尋ねた。調査対象は、当初予定していた児童発達支援センターだけでなく、児童発達支援事業を実施している施設に拡大した。

児童福祉法改正後、急速なスピードで児童発達支援事業が拡大していることから、現状を把握すべきであると判断したためである。厚生労働省、全国児童発達支援協議会の協力を得て、全国の児童発達支援及び医療型児童発達支援を行う施設3854箇所を対象に記名式自記式質問票による「発達支援(療育)に関する全国調査」を実施した。977施設より回答を得て分析を行っている。全国の療育施設に対する療育内容に関する調査を実施するためには、調査結果の普及を考慮に入れると、全国児童発達支援協議会や厚生労働省と調整を行うことが重要と考えていた。計画通り、療育内容調査の調査票を事前に調整し、調査回答の容易さ、調査内容の適切性・正確性などの入念な検証ができ、全国調査を実施できた。現在、最終的な分析をおこなっている。並行して、各施設の回答内容等を参考にしつつ、次の前向きコホート研究の実施施設を選定している。前向きコホート研究をスムーズに実施するためには、研究実施施設職員(協力研究者)との信頼関係を前提とした、研究内容の相互理解が必要である。引き続き、前向きコホート研究実施に向けた調整を行う。障害児及びその家族にとって、居住する場所や利用する施設に関わらず、どこでも適切な発達支援を受けられることが望まれている。本研究では、我々が開発した“日本版家族アウトカム質問票(Family Outcome Survey Japan version: FOS-J))"を用いて、前向きコホート研究により家族アウトカムに好影響を及ぼす発達支援内容を明らかにし、発達支援の質の向上にむけた基礎資料を提供することを目的としている。平成27年度に、発達支援の体制や内容に関する全国調査の予備調査を行い、調査票改定後、平成28年度に、厚生労働省、全国児童発達支援協議会の協力を得て、全国の児童発達支援及び医療型児童発達支援を行う施設4030箇所を対象に「発達支援(療育)に関する全国調査」を実施した。調査対象は、当初予定から拡大し全国の児童発達支援事業を実施している施設とした。児童福祉法改正後、児童発達支援事業が急速に拡大しており、現状把握が急務であるためである。979施設より回答を得て、平成29年9月に「発達支援(療育)に関する全国調査結果報告」を作成し、各対象施設に配信するとともにホームページを通じて公表した。平成29年7月には児童発達支援ガイドライン(厚生労働省)が策定され、児童発達支援の質の向上に向けた取組が動き出す中、全国調査の結果をもとにこのガイドラインに即した発達支援を提供している児童発達支援センターを選定した。子どもとその家族を約1年間追跡する前向きコホート研究を実施するために、これら施設との調整、調査票作成、倫理委員会への提出等を行った(研究実施許可番号1061)。平成30年4月から全国16か所の児童発達支援センターを利用する子ども646名とその家族、各施設の発達支援提供者を対象に研究を開始している。今後、家族アウトカム及び子どもに好影響を及ぼす発達支援内容を明らかにしていく。
小胞体カルシウムポンプのリン酸化中間体の異性化とカルシウム輸送の連関

小胞体カルシウムポンプの輸送反応は、ATPでリン酸化された中間体(EP)の形成と加水分解を経由する。細胞質からEPに結合したCa^<2+>は、その異性化(E1P・Ca_2→E2P)段階で内腔に放出される。筆者は、その異性化に必須な構造因子を発見し、これら2つのEP間に新しい中間体(E2P・Ca_2)を同定した。また、原子構造解析などを行う目的で、E1P・Ca_2とE2P・Ca_2の安定なアナログを開発した。さらに、EPへのK+イオン結合のCa^<2+>輸送における新しい役割、高濃度ATPによるポンプ活性化機構の解明に貢献した。筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseはリシ酸化中間体(EP)の形成分解を経てCa^<2+>を輸送し、小胞体lumenへのCa^<2+>放出は、膜ドメインの輸送部位にCa^<2+>を閉塞したCa_2ElPからCa^<2+>非結合型のE2Pへの異性化過程でおこる。このとき細胞質ドメイン(A, P, N)のうちAドメインが大きく回転してP-Nドメインと結合し、この変化が膜ドメインに伝わる。1.筆者は、AドメイジとM1を結ぶlinker(Glu^<40>-Ser^<48>)の長さが適切であることがEPの転換から分解までの各過程に重要であることを示した。特に、Gly挿入でそのLinkerを伸長したmutantではCa^<2+>放出がプロックされてCa_2E2Pが蓄積し、筆者はこの中間体を世界で初めてtrapすることに成功した。2.次に、Ca2E2Pの構造解析のため、リン酸アナログのBe/Fをそのmtantに結合させ、Ca_2E2Pアナログ(Ca_2E2・BeF_3^-)を開発することに成功した。3.さらに、これまでなかったCa_2ElPアナログ(Ca_2El・BeF_3^-)を開発することに成功した。4. P-Nドメインの角度はEPの異性化、分解の過程で大きく変化する。P-Nドメインのヒンジ領域に存在するloopが持つ荷電側鎖について調べ、それらの静電相互作用が理分解に重要であることを示した。5. A-Nドメイン接触領域にあるSer^<186>-Glu^<439>の水素結合形成がE2Pの構造を安定化させること、またATPによるEP構造転換の促進を生起させることを示した。6. E_2PにてA-Pドメイン接触領域に形成する、Tyr^<122>を中心とした疎水性クラスターが、,Ca^<2+>輸送において、Ca^<2+>親和性の低下と1umen側のgateを開くことに重要であることを示した。また、PドメインへのK^+結合がこのクラスターと同様の働きをすることを示した。筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseはリン酸化中間体(EP)の形成分解を経てCa^<2+>を輸送する。小胞体lumenへのCa^<2+>放出は、膜ドメインの輸送部位にCa^<2+>を閉塞したCa_2E1PからCa^<2+>非結合型のE2Pへの異性化過程でおこる。このとき、細胞質の3ドメイン(A,P,N)のうちAドメインが大きく回転してP-Nドメインと結合し、この変化が膜ドメインに伝わる。筆者は以前、AドメインとM1を結ぶlinker(Glu^<40>-Ser^<48>)の長さが適切であることがEPの転換から分解までの各過程に重要であることを示した。特に、Gly挿入でそのLinkerを伸長したmutantではCa^<2+>放出がブロックされてCa_2E2Pが蓄積し、筆者はこの中間体を世界で初めてtrapすることに成功した。1.そこで、Ca_2E2Pの構造解析を目的として、リン酸アナログのBe/Fをそのmutantに結合させ、Ca_2E2Pアナログ(Ca_2E2・BeF_<3->)を開発することに成功した。2.さらに、これまでなかったCa_2E1Pアナログ(Ca_2E1・BeF_<3->)を開発することに成功した。3.A-Nドメイン接触領域にあるSer^<186>-Glu^<439>の水素結合形成がE2Pの構造を安定化させること、またATPによるEP構造転換の促進を生起させることを示した。4.E1P-E2P転換にて、K^+非存在下ではADP感受性の喪失とCa^<2+>放出が独立に起こりうることを示した。これよりPドメインへのK^+結合の生理的意義を明らかにした。5.AドメインとM2を結ぶA/M2-linker、およびM2の役割を部位

特異的変異導入により解析した。これよりA/M2-linkerの長さが適切であること、またM2上部がnative構造であることがE2Pの加水分解に重要であることを示した。小胞体Ca^<2+>-ATPaseはリン酸化中間体(EP)の形成と分解を経てCa^<2+>を輸送する。小胞体内腔へのCa^<2+>放出は、膜ドメインの輸送部位にCa^<2+>を閉塞したCa_2E1PからCa^<2+>非結合型のE2Pへの異性化過程でおこる。このとき、細胞質の3ドメイン(A,R,N)のうちAドメインが大きく回転してP-Nドメインと結合し、この変化が膜ドメインに伝わる。筆者は最近、Aドメインと膜貫通ヘリックスM1を結ぶリンカー(Glu^<40>-Ser^<48>)の長さが適切であることが、EPの転換から分解までの各過程に重要であることを示した。特に、Gly挿入でそのリンカーを伸長した変異体ではCa^<2+>放出がブロックされることを示した。これより上記2種のEP中間体の間に、Ca^<2+>を閉塞したCa_2E2Pが存在することを実証、単離することに成功した。今回、1.Ca_2E2Pの結晶構造などの解析を目的として、そのGly挿入変異体にリン酸アナログのBe/Fを結合させ、安定なCa_2E2Pアナログ(Ca_2E2・BeF_<3->)を開発することに成功した。2.K^+非存在下では、E1P-E2P転換に際し、ADP感受性の喪失とCa^<2+>放出が独立に起こりうることを示した。これよりPドメインへのK^+結合の生理的意義を明らかにした。3.P-Nヒンジ領域に存在するアミノ酸側鎖の役割を変異導入により調べ、電荷間相互作用がE1P-E2P転換に重要な役割を持つことを示した。4.Ca^<2+>輸送サイクル各段階において、Aドメインと膜貫通ヘリックスM2を結ぶA/M2-リンカー、およびM2の果たす機能的役割を部位特異的変異導入により調べた。これよりA/M2-リンカーの長さが適切であること、またM2各部の構造が部位特異的に異なる機能を持ち、Ca^<2+>輸送、E2Pの加水分解、Ca^<2+>による非リン酸化酵素の活性化などに重要であることを示した。
ミリ波帯超高速ワイヤレス通信用オンチップ型広帯域フィルタリングアンテナの研究開発

広帯域フィルタリングアンテナ(フィルテナ)を実現すべく、本研究課題の最終年度は準ミリ波帯での広帯域フィルテナの設計開発に注力し、以下の研究実績を上げた。(I)準ミリ波帯広帯域フィルテナの設計開発:昨年度設計開発したマイクロ波帯フィルテナの構造と設計法を活用して、最終年度は準ミリ波帯広帯域平面フィルテナの設計を行った。昨年度開発した広帯域フィルテナの設計法に則って、中心周波数26.3GHz、比帯域幅20%、共振器5段(最終段はパッチアンテナ)の設計仕様の下で設計した結果、帯域内リターンロス10dB以上が得られ、広帯域にわたって優れたインピーダンス整合を実現した。(II)単向性広帯域フィルテナの設計開発:昨年度提案したフィルテナの構造では、広帯域特性に必要なアンテナの低放射Q値を得るために、アンテナ背面のグラウンド板に開口を設けていた。そのため、単向性の放射パターンが得られないという問題があった。最終年度は、その問題を解決するために、低放射Q値を維持しながら、単向性の放射パターンが得られるフィルテナの構造を提案した。中心周波数4GHz、比帯域幅20%、共振器5段(最終段はパッチアンテナ)の仕様で設計したフィルテナを試作・測定した結果、電磁界シミュレーション結果と測定結果で非常に良い一致を得ることができた。(III)有極形フィルテナの設計開発:フィルテナの特徴は、アンテナの放射機能だけでなく、フィルタとしての周波数選択機能も持ち合わせている点である。そこで、より急峻な周波数選択特性を実現するため、通過域の両側に伝送零点(減衰極)を実現できる有極形フィルテナの構造を提案し、その設計を行った。その結果、設計仕様通りの周波数点に伝送零点を生成することに成功した。広帯域フィルタリングアンテナ(フィルテナ)を実現すべく、初年度である平成28年度は、主として結合行列に基づく効率的なフィルテナ設計法とその有効性の検討、ならびに広帯域フィルタの設計開発に注力し、以下の研究実績を上げた。(I)結合行列に基づくフィルテナ設計法の検討:近年フィルタ設計で多く利用されている結合行列は共振器間の全ての結合を一つの行列で取り扱えるため、それをフィルテナ設計に応用すれば効率的な設計が期待できる。しかし、フィルテナの場合、アンテナと共振器との結合を評価する必要がある。そこで、アンテナと共振器間の結合係数を評価するための理論式を新たに導出した。(II)有極形平面フィルテナの設計開発:フィルテナの特徴は、通過域内でフラットな利得特性と急峻な周波数選択特性を同時に設計できることである。周波数選択特性の急峻化に必要な伝送零点の生成には、従来のフィルテナでは多層構造が用いられていたが、本研究ではアンテナと共振器間の不要結合を積極的に利用し、平面構造で伝送零点を生成することに成功した。その設計の一例として、2.45GHz帯で比帯域5%、帯域内利得4.4dBi、伝送零点2.3GHzと2.6GHzの優れた周波数選択特性を設計及び試作・実験で達成した。(III)広帯域バンドパスフィルタの設計開発:広帯域フィルテナを設計開発するために、まず広帯域バンドパスフィルタの回路合成ならびにその設計及び実験的検証を行った。その結果、通過域内において等リプル特性を維持しつつ、比帯域を20%40%まで設計可能な汎用的フィルタ合成法を確立した。さらに、マイクロストリップ構造で広帯域フィルタを設計し、設計仕様通りの特性が電磁界シミュレーション及び実験の両方で得られたことから有効性を実証した。本研究課題の最終目標であるミリ波広帯域フィルタリングアンテナの実現に向けて、平成28年度は、フィルテナの広帯域回路合成法の確立とその有効性の検証を初年度の課題として挙げた。進捗状況は以下のとおりである。(1)フィルテナの広帯域回路合成法の確立:当初の予定通り、広帯域回路合成法の確立に取組み、フィルタにおいてその有効性を実証できた。その研究成果は、電子情報通信学会和文論文誌に掲載されている。さらに、本研究でアンテナと共振器間の結合係数の評価式を初めて導出し、その成果もIEICE Transactions on Electronicsに掲載されている。よって、研究は当初の計画通り順調に進んでいるものと考える。なお、今後この広帯域回路合成法をフィルテナ設計へ応用していく予定である。(2)有極形平面フィルテナの設計開発:本研究で提案した設計評価式を用いてマイクロ波帯で有極形平面フィルテナを設計開発した。その設計及び実験結果について、電子情報通信学会マイクロ波研究会及び電子情報通信学会総合大会で発表を行った。あわせて、広帯域フィルテナを設計するには放射Q値を調整する機構が必要であることから、平成28年度にその手法についても提案し、従来法と比較検討した。放射Q値を簡易に調整できることは電磁界シミュレーションによって実証できているが、まだ下限値が所望の値には達していない。よって、平成29年度も放射Q値の調整機構について引き続き検討していく予定である。研究を通して新たな課題が明らかになったが、上述のとおり研究は当初の計画通りに遂行され、研究成果も得られていることから、平成28年度はおおむね順調に研究は進捗したと言える。広帯域フィルタリングアンテナ(フィルテナ)を実現すべく、本研究課題2年目の平成29年度はマイクロ波帯広帯域フィルテナの設計開発に注力し、以下の研究実績を上げた。(I)マイクロ波帯広帯域フィルテナの設計開発:初年度に開発した広帯域バンドパスフィルタの回路合成理論を活用して、広帯域フィルテナの設計及び実験的検証を行った。

その回路合成理論に則って設計できる新たな広帯域平面フィルテナ構造を提案した。その結果、中心周波数4GHz、比帯域20%、共振器5段(最終段はパッチアンテナ)の構成において、帯域内リターンロス15dB以上が得られ,広帯域にわたって優れたインピーダンス整合を実現するとともに、通過域では概ね平坦な利得特性ならびに阻止域では高減衰量を得ることに成功した。さらに、設計した広帯域フィルテナを試作し、電磁界解析結果と実験結果で良い一致が得られたことから提案構造の有効性を実証した。提案構造は4分の1波長短絡スタブとそれらを接続する4分の1波長伝送線路からなる簡易な構造であることから、波長の短いミリ波帯においては製作精度の問題を回避できると考えられる。(II)不要放射抑圧のためのフィルテナ設計の検討:フィルテナの特徴は、フィルタとアンテナの一体化設計によって通過域内でフラットな利得特性が実現できることであるが、阻止域ではフィルタの共振器からの不要放射により十分な減衰量が確保できるとは限らない。そこで、アンテナ層と共振器層の二層構造を採用したフィルテナ設計の検討も実施した。その結果、従来の単層平面構造に比べて阻止域の利得が10dB以上低下し、十分な減衰量が確保できる見通しが立った。広帯域フィルテナに本構造を用いれば、阻止域の遮断特性の大きな改善が見込まれる。本研究課題の最終目標であるミリ波帯広帯域フィルタリングアンテナ(フィルテナ)の実現に向けて、平成29年度は、マイクロ波帯における広帯域フィルテナの設計開発を主たる課題とした。研究の進捗状況は以下のとおりである。(1)マイクロ波帯広帯域フィルテナの設計開発:当初の研究計画通り、広帯域フィルテナの設計開発に取組み、設計仕様を満足する広帯域フィルテナが設計でき、さらにその実験的検証を通して有効性も実証できた。また、今回設計した比帯域20%は、ミリ波帯の日米両方の60GHz帯無線システムの帯域幅をカバーできる帯域である。加えて、提案構造は微細構造が一切ないため、ミリ波帯においても製作精度が担保できる。よって、研究は最終目標のミリ波帯広帯域フィルテナの実現に向けて当初の計画通り順調に進んでいるものと考える。この研究成果は、電子情報通信学会技術報告ならびに総合大会においてすでに研究発表を行っている。(2)不要放射抑圧のためのフィルテナ設計の検討:阻止域における不要放射を抑圧するためのフィルテナ構造についての検討を実施した。その結果、共振器からの不要放射の抑圧によって阻止域の減衰量が確保できることがわかった。また、この検討を通して、初年度の課題であった放射Q値の低減と片側放射の両立できることも明らかとなり、研究計画書に挙げた利得の設計仕様を達成できる見込みが得られた。このように研究は計画通りに遂行され、平成29年度も概ね順調に研究は進捗していると言える。広帯域フィルタリングアンテナ(フィルテナ)を実現すべく、本研究課題の最終年度は準ミリ波帯での広帯域フィルテナの設計開発に注力し、以下の研究実績を上げた。(I)
ストレスによる発現変化の次世代への遺伝

野生型マウスの雄親を低蛋白質の餌で飼育すると、通常の餌で飼育した場合と比較して、子供の肝臓でのコレステロール生合成系の遺伝子発現が上昇することが報告された(Carone BR, Cell, 2010)。この現象におけるATF-7の関与を検討した結果、野生型で見られる子供の遺伝子発現上昇がATF-7 KOの雄では全く見られず、ATF-7の関与が明らかになった。このとき、精巣細胞では約半数のコレステロール生合成系遺伝子のプロモーターにATF-7が結合しており、プロモーター部位でH3K9のメチル化が減少していた。離乳直後のマウスの雄を通常の餌と低蛋白質の餌でそれぞれ912週齢になるまで飼育し、通常の餌で飼育した野生型の雌と2日間交配させて、その子供の世代の肝臓での遺伝子発現を比較した。その結果、低蛋白質で発現が増加した遺伝子が約2200個、発現が減少した遺伝子が約1900個同定された。ATF-7へテロノックアウトではそれぞれ600個と800個程度で、その内130個と120個が野生型の結果と一致した。この中で、既に報告されている通り、野生型マウスでは低蛋白質で飼育した場合コレステロール生合成系の遺伝子発現が顕著に上昇していた。しかし、ATF-7遺伝子のヘテロのノックアウトマウスでは両方でコレステロール生合成系の遺伝子発現が上昇しており、両者でほとんど差が見られなかった。以上の結果から、野生型マウスの雄親を低蛋白質の餌で飼育すると、通常の餌で飼育した場合と比較して、子供の肝臓でのコレステロール生合成系の遺伝子発現が上昇する現象にATF-7が深く関与することが明らかになった。ATF-7の次世代へ繋がる標的遺伝子を探索するために、マウスの精巣から精巣細胞を分離した後、ATF-7特異抗体を用いてChIPを行い、次世代シークエンサーで解析した。その結果、ATF-7は約1300個の遺伝子に結合していた。ATF-7の遺伝内における結合部位を調べた結果、およそ7割が転写開始点から500塩基対以内に存在しており、転写制御領域に結合していることが明らかになった。また、コレステロール生合成系の遺伝子の約半分にATF-7は結合していた。マウスの精巣から精巣細胞を分離した後、ヒストンを抽出して、ヒストンH3K9のジメチル化とトリメチル化の程度を野生型マウスとATF-7 KOマウスで比較した。その結果、ATF-7 KOマウスではジメチル化及びトリメチル化ヒストンH3K9の著しい減少が明らかになった。ストレスで活性化される転写因子ATF-7の標的遺伝子を探索するために、マウスのマクロファージとMEFを材料に用い、ATF-7抗体を使ってChIP-on-ChIPを行った。この結果、マクロファージとMEFにおいて、ATF-7がプロモーター領域に結合していて、マクロファージではヒストンH3K9のジメチル化の程度と相関が高いことが明らかになった。MEFにおける結合部位はCREコンセンサス配列そのもので有ったが、マクロファージではCRE配列とは大きく異なっていた。このことから、マクロファージでは何らかの因子が結合して、認識配列がCRE配列と異なっている可能性がある。また、ATF-7遺伝子欠損細胞ではマクロファージとMEFともに結合がほとんど見られないことから、この結合はATF-7特異的であることが証明された。マウスの雄親を低蛋白質の餌で飼育すると、通常の餌で飼育した場合と比較して、子供の肝臓でのコレステロール生合成系の遺伝子発現が上昇することが報告された(B, Carone他、Cell, 143, 1084, 2010)。そこで、この実験系におけるATF-7の関わりを検討するために、野生型の雄とATF-7 KOの雄で子供の肝臓での遺伝子発現に違いが有るかどうかを比較した。その結果、野生型で見られる子供の肝臓でのコレステロール生合成系の遺伝子発現上昇がATF-7 KOの雄では全く見られない事が分かった。以上から、雄親の餌の違いを雄の精子を通して子供に伝える機構にATF-7が関与していることが明らかになった。計画は予定通り進行している。マウスの雄親を低蛋白質の餌で飼育すると、野生型では子供の肝臓でのコレステロール生合成系の遺伝子発現上昇が見られるが、親がATF-7 KOマウスの場合このような発現上昇が全く見られない事が分かった。雄親の餌の違いを子供に伝える機構にDNAのメチル化やヒストンの化学修飾等のエピジェネティクスが関与すると考えられている。実際に雄親から精子を伝わって餌の情報が伝達されるメカニズムにATF-7がどのように関与しているのか、非常に興味深く、今後多くの新たな知見が得られると期待できる。今後の研究の推進方針は研究計画の通りである。

マウスの雄親を低蛋白質の餌で飼育すると、野生型では子供の肝臓でのコレステロール生合成系の遺伝子発現上昇が見られる事が明らかになったので、ストレス刺激として低蛋白質の餌での飼育を最優先する。研究計画の通りであり、変更はない。
網膜色素変性症における網膜色素上皮の役割

これまでに当科網膜色素変性症症例からRDH5の変異が原因である網膜色素変性症類縁疾患眼底白点症を同定したが、当年度は引き続きスクリーニングを行い、すでにStargardt病の原因遺伝子と同定されているABCA4について遺伝子変異検索を行い、3種のIVS7-45_952delinsTCTGACC, IVS12+2T-->G,189 4delA新規変異を発見した。また網膜色素変性症患者についても遺伝変異検索を行ったところ3家系において病因と考えられる変異を発見した。これらの患者の経過を観察したところ、成人して高年齢となって網膜色素変性症と診断されている症例の若年時の眼底所見は黄斑部に限局しておりStargardt病と診断される症例であった。このことより、一部のStargardt病は後年網膜色素変性症に移行すると考えられる。網膜色素上皮に発現している遺伝子の同定については、網膜色素上皮の培養を行い、網膜色素上皮に発現が確認されているRPE65,RGRの遺伝子の発現解析を行った。両遺伝子ともに培養網膜色素上皮においてもその発現が確認された。その培養網膜色素上皮で、現在yeast-two hybrid screening法を用いてRGRに結合する蛋白およびその遺伝子の単離を試みている。またビタミンAを付加した培養液での検討については、DNAチップを用いてビタミンA付加による遺伝子発現の変化を検討中である。
繊毛と基底小体における「９」を基本とする微小管構造の機能的意義の解明

本研究は,ほとんどの真核生物繊毛の周辺微小管が普遍的に9本であることの意味を解明するため, 8または10本の微小管からなる繊毛を高頻度で形成するクラミドモナス株を樹立し,繊毛の微小管数と繊毛機能の相関を調べることを目指す.本研究の申請以前に我々は,繊毛の形成基部である基底小体の微小管数は,カートホイールという9回対称性の放射状構造と,それとは独立の未知の機構が協調して決定することを明らかにした.今年度は,目的のクラミドモナス株を樹立するため,微小管数を決定する構造要因の1つであるカートホイールを除外した上で,タンパク質の長さが短くなるように遺伝子改変したBld10pを発現する株を樹立し,その株の基底小体構造を電子顕微鏡で観察した.その結果,この発現株では,微小管の間の距離が短縮し,その数が8本の基底小体が高頻度で形成されることが明らかになった.これまでカートホイールに依存しない微小管数決定機構は不明であったが,Bld10pがその機構の中心的な役割を担うことが初めて明らかになった.また,超解像蛍光顕微鏡によって繊毛軸糸を観察する予備実験として,顕微鏡の光軸方向(試料面のZ軸方向)に蛍光像を高解像度で再構成するため,自己明滅する蛍光色素HMSiRを用いた手法の確立を試みた.本手法の検証用の試料である細菌鞭毛を用いて蛍光色素で標識する条件の検討をおこなった結果,マレイミド基を介して再現性良く蛍光標識して観察できるようになった.微小管数が9本ではない基底小体を形成するクラミドモナス株を樹立するには,ある程度の試行錯誤が必要だと当初は考えていたが,カートホイール非存在下で主に8本微小管の基底小体を形成する株の樹立に成功した.しかも,このことにより,これまで未知であったカートホイールに依存しない機構の一端を解明することにもつながった.今後は,8回対称性のカートホイールを形成するよう改変したSAS-6遺伝子を発現するクラミドモナス株(樹立済み)と,今回改変したBld10pを発現するクラミドモナス株とを交配し,両方を発現する株を樹立する.この株が形成する基底小体と繊毛の微小管をまずは電子顕微鏡で観察し,8本微小管の構造が出現する頻度を検討する.これと並行して,クラミドモナス繊毛軸糸を蛍光色素HMSiRで染色し,効率よく染色できる条件を探る.本研究は,ほとんどの真核生物繊毛の周辺微小管が普遍的に9本であることの意味を解明するため, 8または10本の微小管からなる繊毛を高頻度で形成するクラミドモナス株を樹立し,繊毛の微小管数と繊毛機能の相関を調べることを目指す.本研究の申請以前に我々は,繊毛の形成基部である基底小体の微小管数は,カートホイールという9回対称性の放射状構造と,それとは独立の未知の機構が協調して決定することを明らかにした.今年度は,目的のクラミドモナス株を樹立するため,微小管数を決定する構造要因の1つであるカートホイールを除外した上で,タンパク質の長さが短くなるように遺伝子改変したBld10pを発現する株を樹立し,その株の基底小体構造を電子顕微鏡で観察した.その結果,この発現株では,微小管の間の距離が短縮し,その数が8本の基底小体が高頻度で形成されることが明らかになった.これまでカートホイールに依存しない微小管数決定機構は不明であったが,Bld10pがその機構の中心的な役割を担うことが初めて明らかになった.また,超解像蛍光顕微鏡によって繊毛軸糸を観察する予備実験として,顕微鏡の光軸方向(試料面のZ軸方向)に蛍光像を高解像度で再構成するため,自己明滅する蛍光色素HMSiRを用いた手法の確立を試みた.本手法の検証用の試料である細菌鞭毛を用いて蛍光色素で標識する条件の検討をおこなった結果,マレイミド基を介して再現性良く蛍光標識して観察できるようになった.微小管数が9本ではない基底小体を形成するクラミドモナス株を樹立するには,ある程度の試行錯誤が必要だと当初は考えていたが,カートホイール非存在下で主に8本微小管の基底小体を形成する株の樹立に成功した.しかも,このことにより,これまで未知であったカートホイールに依存しない機構の一端を解明することにもつながった.今後は,8回対称性のカートホイールを形成するよう改変したSAS-6遺伝子を発現するクラミドモナス株(樹立済み)と,今回改変したBld10pを発現するクラミドモナス株とを交配し,両方を発現する株を樹立する.この株が形成する基底小体と繊毛の微小管をまずは電子顕微鏡で観察し,8本微小管の構造が出現する頻度を検討する.これと並行して,クラミドモナス繊毛軸糸を蛍光色素HMSiRで染色し,効率よく染色できる条件を探る.
条件付き書換え系の宣言型プログラミングへの応用

本研究では、宣言型プログラミング言語の操作的意味を与える計算モデルとして条件付き項書換え系の性質を調べ、宣言型プログラミング言語の実用化の手がかりを得ようと試みた。我々が掲げた課題とその成果を以下に示す。1.条件付き項書換え系を宣言型プログラミング言語にするための様々な条件の検討。特に求解法の一つでありナロ-イング計算系の求解の完全性を与える有効な十分条件の探索条件付き項書換え系を宣言型プログラミング言語として用いるために、OINC (Outside-In Narrowing Calculus)とLNC (Lazy Narrowing Calculus)という二つのナロ-イング計算系を設計した。これらは関数型言語において発展されてきた遅延評価の概念を関数論理型言語へと拡張するために設計された。また、これらの計算系が項書換え系に対して完全性を持つことを証明した。また、書換え規則の右辺に外変数の存在を許す条件付き項書換え系が階層合流性をもつための構文的な十分条件を示した。階層合流性は、外変数を持つ条件付き項書換え系に対してナロ-イングが完全性をもつために重要な性質である。この結果に基づき、外変数を持つ正交な条件付き項書換え系に対してナロ-イングが完全性をもつための新たな十分条件を示した。さらに我々は、条件付きナロ-イングと宣言型プロクラミング言語のモデルとの関係についても考察を行った。厳格等式のみを条件部にもつ正交な条件付き項書書換え系に対して、条件付きナロ-イングは関数論理型言語の意味を与える代表的な2つのモデルに関して健全かつ完全になることを示した。2.条件付き項書換え系の諸性質を利用したメタブログラミングのありかたの検討外変数をもつ条件付き項書換え系の階層合流性のモジュラー性について研究し、この性質がモジュラー性をもつことを示した。(1)宣言型プログラミングの計算モデルとして、Outside-Inナロ-イングとよばれる計算の機構を提示し、Outside-Inナロ-イングを実現する計算系を設計した。Outside-Inナロ-イングは、これまで関数型言語において発展されてきた遅延評価の概念を関数論理型言語へと拡張したものである。さらに、Outside-Inナロ-イングの等式の求解手続きとしての完全性を証明した。(2)Outside-Inナロ-イング戦略を実現する計算系の設計方法について考察し、最適な推論規則の組み合せに関する知見を得た。これをさらに進めて、この計算系を効率よく実行する。遅延ナロ-イング抽象機械を設計した。(3)設計した遅延ナロ-イング抽象機械の上で実行される関数論理型言語処理系を実装し、計算系の効率や、実装上の問題点を解明した。(4)階層合流性や、階層停止性をもつ様々な条件付き項書換え系について、Basicナロ-イングの完全性を証明した。(5)条件付き項書換え系の完全性を示す上で重要な概念である階層合流性について検討を加え、階層合流性がモジュラーな性質を持つことを証明した。(6)書換え規則の右辺に外変数を許す条件付き正交書換え系について、停止性を仮定せずに階層合流性を保証する構文的な条件を明らかにした。これにより、let式やwhere節のような局所定義をもつ関数論理型言語の計算モデルの理論的取り扱いが可能となった。

特に求解法の一つであるナロ-イング計算系の求解の完全性を与える有効な十分条件の探索条件付き項書換え系を宣言型プログラミング言語として用いるために、OINC(Outside-In Narrowing Calculus)とLNC(Lazy Narrowing Calculus)という二つのナロ-イング計算系を設計した。これらは関数型言語において発展されてきた遅延評価の概念を関数論理型言語へと拡張するために設計された。また、これらの計算系が項書換え系に対して完全性をもつことを証明した。また、我々が昨年度提案した書換え規則の右辺に外変数の存在を許す条件付き項書換え系が階層合流性をもつための構文的な十分条件に関する結果に基づき、外変数を持つ正交な条件付き項書換え系に対してナロ-イングが完全性をもつための新たな十分条件を示した。さらに我々は、条件付きナロ-イングと宣言型プログラミング言語のモデルとの関係についても考察を行った。厳格等式のみを条件部にもつ正交な条件付き項書換え系に対して、条件付きナロ-イングは関数論理型言語の意味を与える代表的な2つのモデルに関して健全かつ完全になることを示した。2.条件付き項書換え系の諸性質を利用したメタプログラミングのありかたの検討外変数をもつ条件付き項書換え系の階層合流性のモジュラー性について研究し、この性質がモジュラー性をもつことを示した。
有理型写像の値分布論，特に一意性問題・退化問題と除外因子に関する研究

本研究は研究代表者の論文Deficiencies of holomorphic curves in algebraic varieties(東北数学雑誌2012)の研究を継続するものである。射影的代数多様体に値を持つ整正則曲線fの除外指数を考察した。底点を持つ一次系に属する因子とfについて以前に得られていた第2主要定理の精密化を行い、1つの結果を得ることができた。以前の定理では、底点に関する個数関数と因子に関する個数関数との関係について考察がされていなかった。底点に関する個数関数が因子に関する個数関数に対してどのように影響を与えるかは重要な問題である。本研究ではこの問題について考察し以前に得られていた第2主要定理を改良することができた。これはW.Chenによる第2主要定理に対応するものであるが、この形では個数関数の打ち切りのレヴェルを決定することは困難である。打ち切りのレヴェルを決定することは非常に重要な問題であり、現在も研究継続中である。上記の論文において第2主要定理を用いてfの除外因子の集合の構造について構造定理を与えた。この構造定理を用いて、空でない底点を持つ1次系と除外指数が対応することを示した。本研究ではこれを拡張して、このような1次系をパラメトライズするようなグラスマン多様体を考察した。このようなグラスマン多様体上に新しい除外指数を定義してその評価式(除外関係式)を与えた。またこの観点から上述の論文で得られた構造定理について1つの統一的な観点を与えた。研究実績に述べたように射影的代数多様体に値を持つ整正則曲線fの除外因子の集合の構造の研究を行った。底点を持つ一次系に属する因子とfについて以前に得られていた第2主要定理の精密化を行うことができた。また除外因子の集合の構造と除外指数について統一的な視点を与えることを示唆する定理を証明することが出来た。この結果はfの導来曲線を考察することの重要性を示唆する。複素射影空間上の整正則曲線に関するアールフォルス・ヴァイルの理論の拡張について研究を開始した。導来曲線は形式的なレヴェルにおいて拡張を見出すことができたが、有用な第2主要定理をえるためには前述の個数関数の打ち切りのレヴェルを与えることが必要となる。この点について研究を開始した。この導来曲線について除外指数を持つ曲線の実例を与えることは重要であるが、あまり研究されていない。指数型曲線を用いる方法が現在の処唯一の方法であるが、これを因子として超曲面を与えた場合に適用する方法について研究を行った。また空でない底点を持つ一次系に対して正の除外指数を持つ正則曲線を構成することは重要である。指数写像とその一般化を用いることにより、構成を行うことが出来ることを見出した。戸田暢茂氏による多くの研究の中にそのような構成を見出すことが出来た。現在指数型曲線を用いる研究を遂行中であり、多くの成果が期待できる。一般論に対応する理論を指数型曲線のような特殊な曲線を用いて構築することは1940年代にJoachim Weylによって試みられた。これを因子として超曲面を与えた場合に研究することは意味があることである。またポテンシャル論的観点からの研究も興味がもたれる。前論文Deficiencies of holomorphic curves in algebraic varieties(東北数学雑誌2012)において、指数型曲線を用いて空でない一次系に対し除外指数が0と1の間の任意の値をとるが底点をhitしないような正則曲線と一次系の例を構築した。このことは底点に関する除外指数は底点を正則曲線が近似するポテンシャル論的な度合を表すことを意味する。従って、因子についての通常の除外指数もポテンシャル論的な意味を持つことがわかる。与えられた因子Dに対する接近関数の漸近的な増大度の評価を与えることは重要な問題である。従来この問題はあまり研究されていない。しかしながら森正気氏や、二反田篤氏等により研究され興味深い結果が得られている。特に二反田氏は定点を持つ一次系に関する接近関数を考察し、底点に対する接近関数がある増大条件を満たすような集合が射影的対数容量が零であることを証明した。この研究は2次元の一次系に関するものであるが一般の次元の一次系に対しても同様な評価が得られることが予想される。本研究では空でない底点を持つ接近関数の増大度の評価について研究を行う。この際に上述した指数型写像を用いた研究を行うことが有用であると考えられる。従来の研究とともにこの観点からの研究も行う。

上記の論文において第2主要定理を用いてfの除外因子の集合の構造について構造定理を与えた。この構造定理を用いて、空でない底点を持つ1次系と除外指数が対応することを示した。本研究ではこれを拡張して、このような1次系をパラメトライズするようなグラスマン多様体を考察した。このようなグラスマン多様体上に新しい除外指数を定義してその評価式(除外関係式)を与えた。またこの観点から上述の論文で得られた構造定理について1つの統一的な観点を与えた。研究実績に述べたように射影的代数多様体に値を持つ整正則曲線fの除外因子の集合の構造の研究を行った。底点を持つ一次系に属する因子とfについて以前に得られていた第2主要定理の精密化を行うことができた。また除外因子の集合の構造と除外指数について統一的な視点を与えることを示唆する定理を証明することが出来た。この結果はfの導来曲線を考察することの重要性を示唆する。複素射影空間上の整正則曲線に関するアールフォルス・ヴァイルの理論の拡張について研究を開始した。導来曲線は形式的なレヴェルにおいて拡張を見出すことができたが、有用な第2主要定理をえるためには前述の個数関数の打ち切りのレヴェルを与えることが必要となる。この点について研究を開始した。この導来曲線について除外指数を持つ曲線の実例を与えることは重要であるが、あまり研究されていない。指数型曲線を用いる方法が現在の処唯一の方法であるが、これを因子として超曲面を与えた場合に適用する方法について研究を行った。また空でない底点を持つ一次系に対して正の除外指数を持つ正則曲線を構成することは重要である。指数写像とその一般化を用いることにより、構成を行うことが出来ることを見出した。戸田暢茂氏による多くの研究の中にそのような構成を見出すことが出来た。現在指数型曲線を用いる研究を遂行中であり、多くの成果が期待できる。一般論に対応する理論を指数型曲線のような特殊な曲線を用いて構築することは1940年代にJoachim Weylによって試みられた。これを因子として超曲面を与えた場合に研究することは意味があることである。またポテンシャル論的観点からの研究も興味がもたれる。前論文Deficiencies of holomorphic curves in algebraic varieties(東北数学雑誌2012)において、指数型曲線を用いて空でない一次系に対し除外指数が0と1の間の任意の値をとるが底点をhitしないような正則曲線と一次系の例を構築した。このことは底点に関する除外指数は底点を正則曲線が近似するポテンシャル論的な度合を表すことを意味する。従って、因子についての通常の除外指数もポテンシャル論的な意味を持つことがわかる。与えられた因子Dに対する接近関数の漸近的な増大度の評価を与えることは重要な問題である。従来この問題はあまり研究されていない。しかしながら森正気氏や、二反田篤氏等により研究され興味深い結果が得られている。
医療系大学生のライフスタイルがプロフェッショナリズム育成に影響する危険因子の検討

医療系大学の医学部及び看護学部の学生を対象に,プロフェッショナリズム育成に関する「行動規範の順守に関する自己評価」と「生活習慣調査」及び「SOC(Sense of Coherence:首尾一貫感覚)調査」を自記式アンケート方式で施行し,追跡した結果,朝食欠食と喫煙習慣が,行動規範の自己評価や学業成績に影響を与える不健康なライフスタイルであることが示唆された.また,心身の健康に関わるSOCの得点が低いと行動規範の自己評価も低下することが分かった.従って,医療系の大学生の健康的なライフスタイルや首尾一貫感覚の向上は,プロフェッショナリズム育成にとって重要であることが明らかとなった.また,プロフェッショナリズム教育は,大学入学当初から在学期間を通じて,常に行われるべきであることも示唆された。プロフェッショナリズム教育と健康教育を合わせて行うことが,今後,医療系大学に求められることになるであろう.医療系大学の医学部及び看護学部の学生を対象に,プロフェッショナリズム育成に関する「行動規範の順守に関する自己評価」と「生活習慣調査」及び「SOC(Sense of Coherence:首尾一貫感覚)調査」を自記式アンケート方式で施行し,追跡した結果,朝食欠食と喫煙習慣が,行動規範の自己評価や学業成績に影響を与える不健康なライフスタイルであることが示唆された.また,心身の健康に関わるSOCの得点が低いと行動規範の自己評価も低下することが分かった.従って,医療系の大学生の健康的なライフスタイルや首尾一貫感覚の向上は,プロフェッショナリズム育成にとって重要であることが明らかとなった.また,プロフェッショナリズム教育は,大学入学当初から在学期間を通じて,常に行われるべきであることも示唆された。プロフェッショナリズム教育と健康教育を合わせて行うことが,今後,医療系大学に求められることになるであろう.【目的】平成22年度から地域医療枠で入学する学生と他の学生の特性を比較するとともに地域枠入学者の実習前後における変化を知る.【方法】対象は,独協医科大学医学部地域包括医療実習1受講者の1年生16名(男子9名,女子7名:平均年齢18.88±1.03歳)と受講していない1年生98名(男子66名,女子32名:平均年齢19.91±1.70歳)である.夏休み前の平成22年7月15日に対象者全員に対して研究の説明を行い,文書による研究参加への同意を得た後,行動規範26項目の自己評価(7点満点)とSense of Coherence(SOC)29項目及び生活習慣に関する質問12項目に回答する自記式アンケート調査を行った.その後,夏休みを利用し,地域包括医療実習1受講者は,診療所実習,生活習慣病予防教室に参加した.平成22年12月11日に,地域包括実習1受講者は海外研修報告会に参加し,その後実習終了時の受講者のみに対し,7月15日に施行したものと同一のアンケート調査を行った.統計学的解析には,PASW Statistics 18.0(IBM)を使用した.尚,本研究は獨協医科大学倫理委員会により承認を受けている.【結果】地域包括医療実習1受講者は,非受講者に比較して,家族と同居しているもの,現在運動をしていないものが多かった.また,学習態度の自己評価点とSOC処理可能感の得点が有意に高かった.地域包括医療実習1の実習前後の変化を検討したところ,生活態度の自己評価が終了時には有意に上昇していた.しかしSOC把握可能感の得点が有意に低下していた.【考察】地域医療教育導入前後でほとんどの項目で大きな変化はなかったが,生活態度の行動変容に良い効果が得られた.また,把握可能感が低下していたため,面接などで適切な支援が必要である。本研究成果により学生の生活態度の向上とプロフェッショナリズム育成が関与していることが示唆された.今後の教育支援の具体的な方法を考える上で意義ある結果であった.方法:昨年医学部第1学年及び看護学部第3学年に施行した行動規範に関する自己評価表および国民健康・栄養調査に基づき作成した生活習慣調査アンケート調査を1年後に医学部第2学年及び看護学部第4学年を対象に施行し,その推移を検討した.結果:(1)医学部1年次から2年次への変化1年次から2年次で自己評価が有意に向上したのは,「他者の人権や人格を尊重し,積極的かつ友好的にコミュニケーションをとり,分かりやすく説明する技術や態度を身につけている」「常に予習・復習を欠かさないなど学習習慣を身につけている」「積極的に新しい知識や技能を吸収しようとする能動的な学習態度を身につけている」の項目である.一方,2年次で有意に自己評価が低下していたのは「正当な理由なく,講義や実習を欠席しない」「他人のものを盗用したり,データをねつ造したりしてレポートを作成しない」「私は,与えられた課題や宿題等の提出期限を守っている」の項目である.行動規範の自己評価に影響する因子として,喫煙経験と朝食欠食が挙げられる.特に,1年次の喫煙経験が,2年次の行動規範の自己評価に影響していた.(2)看護学部3年から4年次への変化行動規範の総合得点の平均は,3年次には149.14±13.42,4年次には154.19±16.97であり,有意に向上していた。特に,「弱者に対する思いやりの気持ち」や「学習習慣」で向上していた.

また,SOC総合得点は,3年次と4年次の間で有意差はなかったが,把握可能感は,3年次41.64±8.81,4年次43.37±8.60と有意に上昇していた.質問項目ごとに見てみると,「とても親しく感じる人々以外で,あなたが毎日接する人たちのことを考えて下さい.あなたはその人たちのことをどれほどよく知っていますか」という質問に関して,最も向上している.臨床実習を経て良い効果があったと考えられる.成果:学生の生活習慣がプロフェッショナリズムの育成に関連することが分かり有意義であった.方法:医学部看護学部1年生対象に入学時オリエンテーションを行い、行動規範の自己評価、首尾一貫感覚(SOC)29項目及び生活習慣調査を行い、その3か月後の7月に同一の調査を行い、入学時とその3か月後を比較し行動規範の自己評価に影響を与える因子を検討する。結果:4月と7月の得点の比較では、26項目のうち20項目の評価が有意に低下していた。特に低下が顕著だったのは「常に予習・復習をかかさない学習習慣」「積極的に新しい知識や技能を吸収しようとする能動的な学習態度」の2項目であった。医学生と看護学生の比較では、4月と7月ともに看護学生の得点が有意に高い項目が多く、男女比較では、女子の得点が有意に高い項目が多かった。但し、医学生と看護学生、男子学生と女子学生のどちらの比較も、4月に比し7月では有意差の得られた項目数がかなり減少していた。医学部の男子と女子の比較では、4月には女子学生の得点が有意に高い項目が11項目あったが、7月には「常に予習・復習をかかさない学習習慣」と「正当な理由なく講義や実習を欠席しない」の2項目のみとなり、「実習態度の向上」と「生活態度の向上」の全項目で男女の有意差がなくなった。次に、4月における行動規範の自己評価総合点に相関する項目を検討したところ、性別、4月のSOC有意味感、SOC処理可能感、SOC総得点、運動習慣に高い相関関係が見られた.また、3か月後の7月の行動規範の自己評価点には,7月のSOC有意味感、SOC把握可能感、SOC処理可能感、SOC総得点、及びストレスで高い相関関係を示した。考察:本結果により、新入生の自己評価が7月で低下し、その低下に影響する因子としてSOCの存在が大きいことが示唆されたことは有意義である。SOC低下関連因子として喫煙や朝食欠食が挙げられる。SOCを向上させるよう学生をサポートする大切さが明らかになったことは重要である。昨年繰り越した調査も本年度中に施行することができ、分担研究者と連携しなら今のところ順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も現在の医療系大学生のアンケート調査を継続し、学業との関連など追跡調査を行う。また、これまでの研究で得られたデータを解析し、得られた結果を学会発表や論文作成により報告する。さらには、医療系大学におけるプロフェッショナリズム教育の導入について具体的な方策を構築する。しかし、大学生の生活習慣を変容させるための介入研究施行が困難なため、大学の正規のカリキュラムである地域包括医療実習の受講生対象に調理実習を施行し、実習前後を介入研究と考えるという対応策を立てている。そのことにより、着実な成果を得ている。