hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然環境の変遷と人間活動の対応関係

今年度は下記の研究課題の検討を行った(1)生産、集落遺跡の立地環境を考察するために,名古屋市,庄内川低地,平手町遺跡を対象に地形環壇変遷および花粉分析を行った。その結果,弥生時代では低湿地的環境にあり,照葉樹を主体とする植生が遺跡周辺に形成されていたが,古墳時代になると,遺跡内において河道が形成されるような地表環境になり,地形環境が不安定化した。その後,中世の段階になると,地形環境は一変し,陸化が進展し,生産域が形成されるようになったことが明らかとなった,この現象は,昨年度まで継続して実施してきた近江盆地の地形環境変化と同様の傾向が示された。(平手町遺跡第4次調査報告所収)(2)東アジア地域での比較のため,インド北東部(アルナチャル・プラデシュ州)においては水田および焼畑農耕に起因すると考えられる土地開発過程の補足調査を行い,年代測定試料等の採取を行った。その結果,土地の一時的開発は約3000年前以降から始まり,その後2000年前に以降に集中的な土地開発が行われたことを実証した。(歴史地理学会大会,京都大学生存圏研究所研究集会で口頭発表)(3)日本の沖積平野の遺跡立地との比較検討のため,上記のインド北東部と同様の調査手法を用いて,バングラデシュの氾濫源に立地する集落の形成過程の検討を行い,一部の成果について学会発表した(人文地理学会大会で口頭発表)(4)さらに,日本列島における主要淡水魚の人為的拡大にっいて検討した。その結果,近世以降の人為による集中的な分布域の拡大過程が明らかとなった(前畑・宮本(編著)「鯰(ナマズ)イメージとその素顔」八坂書房)以上の結果は,論文等の紙媒体のみならず所属組織の個人管理ホームページにおいて一部の成果公表を行った。今年度は下記の研究課題の検討を行った.(1)日本海側の若狭湾沿岸地域は,第四紀の陸域の気候変動,動植物相の変化,さらには日本海の海洋環境の変化との相互関係を解明するうえで重要な地域である。本研究では当該地域のボーリング・コア堆積物の花粉分析を行い下記の結果を得た.相対値法においては花粉の産出変動が大きく表現される傾向にあり,絶対値法では産出量の変動が小さく,分類群ごとの変動がよく表現された.短期間に同質の植生が形成されている場合,個々の分類群ごとの産出量の変化は相対値法では検出できない.よって,個々の分類群ごとの産出量変化は,絶対値法によってのみ検出される.また,絶対値法による花粉分析によって明らかになった花粉化石の堆積開始期を先行研究と比較した結果,日本海沿岸地域における晩氷期以降ブナ属などの産出パターンは先行研究とは逆の傾向であった.(東京都立大学博士(理学)学位論文)(2)また,淡水魚の分布変化と人為との関係性を検討するため,遺跡から検出される動物遺体の検討を行い,日本列島の主要淡水魚であるコイやフナ類の増加は,近代以降であることが明らかとなった.(動物考古学投稿中).(3)生産遺跡の立地環境を考察するために,滋賀県守山市,古高・経田遺跡において地形環境変化の検討を行った結果,河道の埋積過程における低湿な場を利用して,水田や畑作が行われていたことを明らかとした.(遺跡発掘調査報告書掲載)(4)そのほか,東アジア地域での比較のため,台湾およびインド東部において水田の立地環境の解明のための予備調査を行った.今年度は下記の研究課題の検討を行った.(1)日本列島における先史(縄文時代以降)時代以降の淡水魚の分布変化と人為との関係性を検討するため,遺跡から検出される動物(魚類)遺体の検討を行い,主要淡水魚であるコイやフナ類の分布変化は島嶼部を除いて,その数的増加は,近代以降の人為による移・養殖業の発達に起因する結果であることを明らかにした(動物考古学23).(2)生産および集落遺跡の立地環境を考察するために,滋賀県守山市,下之郷遺跡等において地形環境変化の検討を行った結果,約20000年前以降から約500年前にかけて短期間に発生した地形発達イベントに適応した集落および生産遺跡の形成が認められ,成果の公表に向けた遺跡担当者との協議を行った.(3)東アジア地域での比較のため,インド北東部(アルナチャール・プラデシュ州)においては水田および焼畑農耕に起因すると考えられる土地開発過程の本調査を行い,年代測定試料等の採取を行った(平成19年度学会発表登録済).(4)また,日本の沖積平野の遺跡立地との比較検討のため,バングラデシュの氾濫源に立地する集落の形成過程を把握するため,上記のインド北東部と同様の調査手法を用いて,予備調査を行った(平成19年度学会発表登録済).(5)さらに,アジア・モンスーン地域と相反する環境にある乾燥・半乾燥地域(ナミビア)に堆積した細粒物質の年代測定等を行い,形成過程について検討した(平成19年度学会発表登録済).以上の結果は,論文等の紙媒体のみならず所属組織の個人管理ホームページを作成し,一部の成果公表を行った.今年度は下記の研究課題の検討を行った(1)生産、集落遺跡の立地環境を考察するために,名古屋市,庄内川低地,平手町遺跡を対象に地形環壇変遷および花粉分析を行った。

その後,中世の段階になると,地形環境は一変し,陸化が進展し,生産域が形成されるようになったことが明らかとなった,この現象は,昨年度まで継続して実施してきた近江盆地の地形環境変化と同様の傾向が示された。(平手町遺跡第4次調査報告所収)(2)東アジア地域での比較のため,インド北東部(アルナチャル・プラデシュ州)においては水田および焼畑農耕に起因すると考えられる土地開発過程の補足調査を行い,年代測定試料等の採取を行った。その結果,土地の一時的開発は約3000年前以降から始まり,その後2000年前に以降に集中的な土地開発が行われたことを実証した。(歴史地理学会大会,京都大学生存圏研究所研究集会で口頭発表)(3)日本の沖積平野の遺跡立地との比較検討のため,上記のインド北東部と同様の調査手法を用いて,バングラデシュの氾濫源に立地する集落の形成過程の検討を行い,一部の成果について学会発表した(人文地理学会大会で口頭発表)(4)さらに,日本列島における主要淡水魚の人為的拡大にっいて検討した。その結果,近世以降の人為による集中的な分布域の拡大過程が明らかとなった(前畑・宮本(編著)「鯰(ナマズ)イメージとその素顔」八坂書房)以上の結果は,論文等の紙媒体のみならず所属組織の個人管理ホームページにおいて一部の成果公表を行った。
プラスチックによる海洋汚染の歴史と進行速度の柱状堆積物を用いた解析

堆積物中のマイクロプラスチックの同定・定量法を開発した。過酸化水素でマイクロプラスチックに付着した生物膜を分解・除去し、NaIで比重分画し、フーリエ変換型赤外分光光度計(FTIR)を使ってプラスチックの同定を行った。Carbonyl IndexとVinyl Indexを併用し、天然高分子有機物とプラスチックを識別した。東京(皇居桜田壕)、バンコク(タイランド湾)、マレーシア(ジョホール海峡)、ベトナム(トンキン湾)、南アフリカ(ダーバン湾)で採取した柱状堆積物について、いずれも表層(最近堆積した層)に向けた増加傾向が観測された。本年度はまず、堆積物試料からのマイクロプラスチックの分取・同定法を確立した。検討の結果確立したマイクロプラスチック分取法は以下の通りである。堆積物にNaCl飽和水溶液を加え、2分間撹拌、10分間超音波洗浄した。その後3時間静置し、およそ100 mlの上澄みを採取した。得られた上澄みを5 mm、1 mmのふるいと315 μmのプランクトンネットを用いて粒径別に分け、目視で個数を測定し、本科研費で購入したフーリエ変換型赤外分光光度計(FTIR)にてプラスチックの種類を同定した。1 mm5 mmの粒子については、個数が非常に少なかったため、315 μm1 mmの大きさのプラスチック粒子を研究対象とした。次に、試料の保存状態について検討した。低温保存(4°C)、冷凍保存(-30°C)、凍結乾燥後冷凍保存したものについて、マイクロプラスチック個数を測定した。その結果、堆積物を冷凍することで、マイクロプラスチックの個数が増加することが分かった。マイクロプラスチックを分取するという目的においては、堆積物の保存方法は低温保存(4°C)が望ましいと考えられた。実際の環境試料に確立した方法を適用した結果、人間活動の影響のない山岳湖沼堆積物においては、マイクロプラスチックが検出されなかったが、東京湾堆積物ではほとんどの地点からマイクロプラスチックが検出され、人為活動由来のマイクロプラスチックが海底に到達・蓄積していることが明らかになった。東京湾では、マイクロプラスチックは陸に近い地点ほど高濃度に集積していた。これは、海洋中のマイクロプラスチックが陸の近くで堆積しやすい性質を持つ可能性を示唆している。また、陸から沖合へマイクロプラスチックが輸送される過程でさらに断片化し、今回の測定方法では検出できなかった可能性や、断片化が進むことによって粒子が小さく、軽くなり、沈みにくくなった可能性も示唆された。本研究では、はじめに、堆積物中のマイクロプラスチックを同定、定量する方法を開発した。本法の特徴は、マイクロプラスチックに付着した生物膜を過酸化水素で酸化分解除去することと、高感度なフーリエ変換型赤外分光光度計(FTIR)を用い、最少315マイクロンまでのマイクロプラスチックを測定可能なことである。Carbonyl IndexとVinyl Indexを併用し天然高分子有機物とプラスチックを区別した。相対誤差は3%以内であった。開発した手法を日本(東京桜田壕)、タイ(タイランド湾バンコク沖)、マレーシア(ジョホール海峡)、ベトナム(トンキン湾)、南アフリカ(ダーバン湾)の柱状堆積物に適用した。各コア2層3層の分析を行った。堆積物からポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン,ペット、ポリ塩化ビニルなど多種のマイクロプラスチックが検出された。大きさは315マイクロン1 mmのものが多かった。桜田壕の下層(84-88cm)は1900年以前の堆積層でプラスチックの工業的生産以前と推定されるが、いずれのプラスチックも検出されなかった。中層(38-40cm)は1950年代の堆積層であり、ポリエチレンなどのプラスチックが検出され始め、2000年代の表層では中層の数倍の検出個数となり、集水域のプラスチック汚染の進行を示した。タイランド湾でも1960年に相当する下層(44-46cm)からプラスチックは検出されなかったが、中層(6-12cm)ではプラスチックが検出されはじめ、表層に向けてプラスチックの検出個数は増加した。ジョホール海峡、トンキン湾、ダーバン湾の堆積物についても表層に向けて増加傾向を示し、アジア・アフリカ水域のマイクロプラスチック汚染は経年的に増加傾向にあることが示された。試料からマイクロプラスチックの分離法・同定法を開発した。実際の試料に適用し、山岳湖沼では検出されないことや東京湾沿岸では海底まで汚染が及んでいることが明らかになった。しかし、同時に、マイクロプラスチックが環境中でより細かくなっていることも示唆され、より小さなプラスチックの同定を行えるような方法の必要性も示唆され、現在手法の再開発に挑んでいる。環境化学より小さなプラスチックの同定を行えるような方法の開発を行い、それを研究室で保管中の世界各地で採取した実際の柱状堆積物試料に応用する。試料前処理補助の方の人件費の確定が確定が遅れ、作業日数が予想よりも少なくなった。その分の前処理作業は研究者本人が行った。

もともと27年度に使用を予定していた20万円と26年度からの繰り越しを合わせると225,844円となる。この予算は堆積物中からのプラスチックの比重分離に必要な試薬の購入費、研究成果の発表のための経費に充てる。
スプライシング因子SDE2によるヘテロクロマチン形成機構の解明

本研究では、分裂酵母においてヘテロクロマチン形成に必要なmRNAスプライシング因子、Sde2の解析を進めた。Sde2のN末端に進化的に保存されたユビキチン様タンパク質ドメイン(Ubl)は、細胞内でユビキチンと同様に、C末端のGGモチーフにおいて切断を受けていること、Ubl自体はmRNAスプライシングに必要ではないが、C末側断片の新生N末端が重要であることが明らかになった。また、新生N末端はN末端則による蛋白質分解経路の基質となることが明らかになった。本研究ではmRNAスプライシングとヘテロクロマチン形成のクロストークに注目し、分裂酵母においてヘテロクロマチン形成に必要なスプライシング因子であるSde2の役割について解析を進めた。分裂酵母のsde2破壊株においては、テロメア保護に重要な役割を果たしている因子であるrap1遺伝子を含む多くの因子のスプライシングに異常が出ていること、rap1のスプライシングの異常が、テロメアにおけるヘテロクロマチンの異常の主な原因であることを明らかにした。また、Sde2のN末端には進化的に保存されたユビキチン様タンパク質ドメイン、Ublがあるが、本研究における変異体解析から、Ublは細胞内でユビキチンと同様に、C末端のGGモチーフにおいて切断を受けていること、Ubl自体は必要ではないが、C末側断片の新生N末端が適切なmRNAスプライシングに重要であることが明らかになった。Ublを持つタンパク質は数多く知られているが、細胞内で切断を受け、露出される末端が重要になるという例は知られていない。さらに、新生N末端はリジン残基から始まっており、N末端則に従うと、短寿命であることが予想された。実際に、N末端則を司るユビキチンE3ライゲースであるUbr11に依存したSde2の分解が確認され、Sde2がN末端則の基質であることが明らかになった。また、Sde2タンパク質は窒素源枯渇時に大きく減少すること、ubr11遺伝子の破壊株では窒素源枯渇に応答したSde2タンパク質の減少が遅れることが明らかになり、N末端則によるSde2タンパク質の早い代謝回転が細胞外栄養環境の変化への応答に重要になっていることが示唆された。Ublの切断によって生じるN末端のアミノ酸配列は、進化的に非常に高度に保存されており、Sde2タンパク質のN末端則による分解も人においても保存されていた。本研究ではスプライシング因子であるSde2のヘテロクロマチン形成における役割を足がかりに、スプライシングとヘテロクロマチン形成のクロストークを明らかにすることを目的とした。しかし、分裂酵母におけるSde2のヘテロクロマチン形成への影響はほぼrap1遺伝子のスプライシングの異常による間接的なものであることが示されたため、スプライシング機構とヘテロクロマチン形成のクロストークに関しては解析を進めなかった。当初の主目的からは少しずれたが、Sde2のユビキチン様タンパク質ドメインのスプライシングにおける働きに関しては当初の予想以上の進展が見られた。さらに、Ubl切断により生じる、新生N末端はリジン残基から始まっており、N末端則に従うと、短寿命であることが予想された。また、Sde2タンパク質は窒素源枯渇時に大きく減少すること、ubr11遺伝子の破壊株では窒素源枯渇に応答したSde2タンパク質の減少が遅れることが明らかになった。分裂酵母は窒素源枯渇条件下で減数分裂、胞子形成を行うが、ubr11破壊株においては、胞子形成が顕著に阻害され、ubr11, sde2二重破壊株では回復したことから、ubr11によるsde2の分解が窒素源枯渇への応答に重要になっていることが示唆された。Ublの切断により露出されたSde2のC末側断片はN末端則を司るユビキチンE3ライゲースであるUbr

11により認識され、Sde2タンパク質は常に分解を受けていることが示唆された。また、細胞外の栄養環境を変化させた際の、Sde2タンパク質レベルの素早い減少にUbr11が必要であることが明らかになった。今後は、これらの生化学的な性質の持つ、生物学的意義について検討したい。分裂酵母は窒素源枯渇への生理的な応答として、減数分裂を誘導することが知られているため、減数分裂の誘導に対するSde2, Ubr11の役割に注目して解析を行う。生化学論文の投稿料などを計上していたが論文の投稿に至らなかったため。自身の異動があったため、実験環境の整備に使う。
POMC関連ペプチドの発現調節機構とその組織特異性に関する分子生物学的検討

POMC関連ペプチドの発現に関する組織特異性を検討するために、これまでその特異的因子の特定を行ってきた。正所性POMC産生細胞即ち下垂体ACTH産生細胞と異所性POMC産生細胞(肺小細胞癌等)の相違点はPOMC遺伝子それ自体も勿論であるが、その調節機構特にCRH受容体の発現に相違があるものと考えられる。これまでCRH受容体(CRHR)の遺伝子発現については知見に乏しかったが、1993年にヒト、ラット、マウスのcDNAシークエンスが報告された。本研究を遂行するにあたり、まずCRHRの遺伝子発現につきラットを用いて検討することとした。ラットCRHR-cDNAは1421塩基よりなり851-1125部位をRT-PCR法にて作成した。(CRHR-cDNA851-1125)これをprobeとしてノザンプロット解析法を確立した。CRHR-cDNA851-1125probeはラット、マウスCRHR-mRNAを検知可能であり、これまで副腎摘出、グルココルチコイド投与によるラット下垂体CRHR遺伝子発現を検討した。ラット下垂体CRHR-mRNAは副腎摘出によってdown-regulateされグルココルチコイド投与によってup-regulateされていた。現在,CRHR蛋白に対する抗体を作成し、ウエスタンブロット解析法にて蛋白レベルでの変化を検討中でありその成績を合わせ論文投稿する予定である。また更に、ヒトCRHRでの検討を重ねクッシング病、異所性ACTH症候群におけるCRHR発現を検討する予定である。
学校の機能分化と同僚性の再構築に関する教育社会学的研究

学校の機能分化の実態と課題について、インタビュー調査およびアンケート調査の分析を通じて考察した。学校の機能分化には1縦方向の分化=階層化と2横方向の分化=他職との協働がある。1は、主幹制度の導入がこれにあたる。主幹制が導入されている学校では、職務分担がより明確になるなど、運営の在り方には影響があるが、会議が増えたこと以外に日常の仕事には影響がない。2については、教師の雇用形態、SC・SSW・支援員などの誰との共同であるかによって影響は異なり、非常勤講師、SSW,支援員の場合には、教師にゆとりがもたらされた。ただし、教師の業務内容の明確化を問わないため、機能分化は実質的に成り立たない。平成25年度は二つの領域で研究を進めた。第一は、主幹へのインタビュー調査である。学校の機能分化を<校長ー副校長ー主幹ー主任ー教諭>という職階制にもとめ、新しく配置された主幹に、彼らに寄せられている期待と活動について調べた。フィールドとしては、東京都と滋賀県の栗東市・大津市を取り上げた。早くから主幹制度を導入し、合理的な見地から学校組織の管理運営を再編実施しようとしている東京都に対して、滋賀県のインタビュー調査から明らかになったことは、現場が主幹に期待している役割が、東京とは大きく異なるということであった。滋賀県のインタビュー対象となった主幹教諭は、管理職ー教諭をつなぐ役割、いわば、学校内の調整役としての役割を自認しており、そのことから、主幹の配置が、学校における職務の明確化という課題にはつながっていない状況が見て取れた。第二に、アメリカ・カナダオンタリオでの聴き取り調査を実施した。オンタリオにおける聞き取り調査では、本研究の目的を見たとき予想以上の成果を得ることができた。例えば、オンタリオ州の教師は、わが国の教師と同じような広範で親身な教育活動をしているが、例えば部活指導をとっても明らかなように、それは彼らの善意・サービスとして行っているのであり、したがってそのための労働条件の交渉が行われていた。学校の機能分化には職務の明確化が欠かせないが、オンタリオでは、こうした「本務」以外の活動について、非常に細かな労働協約がなされているのである。また、こうした背景には、教員組合による教師の労働への研究と運動が存在した。「学校の組織運営の在り方について」(文部科学)が意図したような学校の組織体制の再編整備は、わが国の現場サイドでは必ずしも意図されたようには具現化しておらず、したがって、実態をより明確にするとともに、こうした状況の背景を探ることも次の課題としたい。平成24年度の研究目的は、第一に、学校の機能分化にかかわって、縦方向(学校内の職階制の進展)と横方向(学校に係る外部専門家との協同)の実態をフィールドワークにより明らかにすること、第二に、諸外国の学校組織における教員の活動の実態を明らかにすることにあった。しかしながら、11に後述するように、中心となるフィールドワーク・海外インタビュー調査の実施が困難であったことから、平成24年度の研究成果は限定的なものにとどまる。学校の機能分化については、1「横」の機能分化と「教育の商品化」および2学校の機能分化の先行研究について整理した。後者については、1960年代の、「校務の近代化」「学校組織の単層構造・重層構造論」の知見を考察し、この議論が実態分析というよりは理念的なものに偏向しているものの、ここでいう「学校の機能分化(縦の分化)」と関連を持つことが明らかで、50年の時を経て、改めて検討すべき課題となっていることが認識された。この検討を踏まえて、職位ごとに、活動がどのように異なるのか、それがどのように編成されているのか、それぞれの日常的な活動の領域や、意思決定過程、ネットワーク分析などを行い、機能分化の実態を把握するというフィールドワークの際の焦点が明確になった。これが平成25年度の課題になる。第二に、海外インタビュー調査では、以前に収集したインタビューを分析することにより、機能分化の実態は学校によることが明らかになった。すなわち、スコットランドの私立学校では、教科指導だけではなく寮生活を通じてスポーツ活動や、人格形成などの役割が教師に求められていたのである。この事例を踏まえたとき、「機能分化」した職員の配置・役割という在り方は、欧米(=近代化された姿)の特徴というよりは、「何を教授するか」という教育理念やそれを支える制度・組織基盤と深く関わることが予測された。研究は計画よりかなり遅れているが、最終年度に当たる平成26年は、データ収集に努め、研究のまとめとしてアンケート調査を作成・実施した。まず「学校の機能分化」の実態について、ATEEに参加した研究者からヨーロッパの教員・研究者への聞き取りを実施した。

前年度オンタリオでの聞き取り調査では、教員組合の主導のもとに「職務」の明確化や「本務以外」の活動についての労働条件の交渉などが行われたことについての知見を得たが、こうした「職務」の明確化が、欧米ではどの程度一般化したものであるのかを調べることにあった。結論から言えば、かつてA.Hargreavesが指摘したように、多くの国ではいまだ個人主義の文化(バルカナイゼーション)が強くまたそれを機能分化という用語で示せるかどうかは重大な問題であることがわかった。というのは、機能分化は<経営>的発想であり、個人の所掌範囲がある程度明確であっても、学校においてそれが相互に関連付けられ、<機能合理的な組織>どうかは必ずしも一致しないからである。すなわち、集団主義(日本)と個人主義(欧米)という、教員集団の原初的相違はあっても、双方とも、近年の新自由主義的な改革の中で、《機能》という概念に示すように、全体の中に序列づけられ整除されていくという状況にあるのではないかと考えられる(オンタリオの状況はその意味で、教員側からの反応も含め、先進的である)。こうした聴き取りの知見をまとめるとともに、年度末になってしまったが「「教育改革と教師の仕事に関する調査」を実施し(小・中学校教師対象)、現在その分析を進めているところである。教育社会学本年度の研究については、ほぼ予定通り実施できたが、前年度に勤務校における業務過多のため実施できなかったフィールドワークを、今年度において、カバーしきれなかったため。(理由)勤務校のカリキュラム等改編作業による業務過多のため、フィールドワークに予定していた9月11月に、まったく実施することができなかったこと、3月に予定していた海外出張時に体調を壊し取りやめ、延期したことなどから、研究の年度内の達成が困難であった。主幹の役割と活動について、わが国の状況をより正確に把握することに集中する。東京都と滋賀県に見るような違いについて、全国的な布置状況を押さえるように努める。オンタリオでのインタビュー調査は非常に有益であったため、教育委員会、教員組合などのインタビューも含めて、教員の職務、教員評価、教育政策に関する組合の活動等々について追加調査を実施する。また、教育における「機能分化」についてケアワークをにらみながら、原理的観点から考察を深め、日常の活動の中で、教師が「個人の職務」として責任を負う範囲や領域について検討する。以上を踏まえて学校組織の再編状況、教員政策が教師の日常の教育活動に及ぼす影響と課題について考察する。最も重点を置くことは、学校のフィールドワークの実施であり、校長ー副校長ー主幹ー主任ー教諭という職階制による職務遂行の際の分析を行うことである。果たして機能分化がどのように起こっているのか(職階制は作られても機能の分化は行われない場合もある)、機能分化が必要なのか、その状況は、互いの協力関係をどのように規定するのかを分析することを目的とする。第二に、これも前年度から引き継いで、海外における学校の「機能分化」と同僚性の聞き取り調査を実施することである。前年度に実施する予定だったフィールドワークが、勤務校の業務過多のために実施できず、その遅れを本年度、取り戻すことができなかった。フィールドワークの時期を検討し、遅れを今年度中に取り戻す予定である。
超音波放射圧-静電場操作型デバイスによる新しい生体微粒子分離分析法の開発

1.5mm×20mmのマイクロ流路を有する溶融石英ガラス製の超音波放射圧-静電場操作型デバイスに,圧電セラミック振動子(C-213,t=4.18mm厚み振動モード488kHz, w=2.0mm,1=10.0mm)を取り付け,振動子から生じた定常波により,流路内のポリスチレン微粒子が濃縮されることを,ビデオ倒立顕微鏡で観察した。流路内壁の化学処理方法,比重を考慮した塩溶液の使用,流路内の対流の抑制,圧電セラミック振動子の取り付け方法について条件を変えていろいろ検討したが,完全に再現性のある結果を得るに至っていない。これとは別に,この問題が解決された後の研究を見据えて,マイクロ流路内での電気泳動・クロマトグラフィー分離を検討するために,溶融石英キャピラリーを用いて,その内壁に二酸化チタンを生成させ,さらにクロマトグラフィー的相互作用を行うために化学修飾した。これによりペプチドを試料としたとき,未処理壁面に比べて吸着が抑えられ,分離能,分析時間が向上することを確認した。この研究は超音波放射圧による濃縮の再現性が向上したとき基礎となる研究であり,雑誌論文として発表した。1.超音波放射圧-静電場操作型デバイスの製作:超音波振動子と電極を配置したチップの設計を行った。デバイスの材質を溶融石英とし,サイズを13mm×38mm×3mmとし,その中に1.5mm×20mmのマイクロ流路を形成した。この流路に角板形(2mm×19mm)の圧電セラミック振動子を配置し,厚み振動モードで500kHzの超音波を発生させた。流路内に種々の緩衝液を満たし,10および20ミクロンの合成ポリマー微粒子を用いて,定常波の存在を確認した。2.流路内の表面の改質:生体微粒子を分離する場合,それらの流路表面への吸着が問題になる。溶融石英キャビラリーを用いて,流路内の表面改質に関する基礎検討を行った。溶融石英の表面にチタン酸化物の薄膜を形成し,その電機浸透流特性ならびにペプチド,タンパク質の分離挙動を試みた。二酸化チタン薄膜はこれらの物質に対して吸着を起こすことなく,良好なピーク形状を与えることがわかった。さらに,流路に疎水性による分離機能をもたせるために,オクタデシルシランによる化学修飾を行い,液体クロマトグラフィーモードによる分離が可能になることを確認した。幅1.5mmのマイクロ流路を有する溶融石英ガラスからなる超音波放射圧-静電場操作型デバイスに,圧電セラミック振動子(C-213,t=4.18mm厚み振動モード488kHz,w=2.0mm,1=10.0mm)を取り付け,振動子により生じた定常波が流路内の合成ポリマー微粒子(直径10μmまたは20μm)が濃縮できることを,CCDカメラを取りつけた倒立顕微鏡で確認した。しかし,観察中に,像がぼやけて見えてくること,濃縮できる速さが一定ではないことなど幾つかの問題がわかった。これらの問題を防ぐために,流路内を新たにγ-メタクリル酸-3-トリメトキシシリルプロピル化した後,リニアポリアクリルアミドでコーティングした。さらに,粒子の沈降を防ぐために,流路内を満たしていた緩衝液に代え,ポリマー微粒子の比重に合わせた水溶液を使用することで改善することがわかった。また,流路表面からの蒸発も迅速に起こるため,それによって起こる対流も無視できないと思われた。この問題はマイクロデバイスにカバーガラスを取りつけることで改善された。マイクロ流路に対する圧電セラミック振動子の位置は濃縮能力に大きく影響した。そこで,セラミック振動子の位置を微調整しながら固定できる工夫をした。今後,赤血球など実際の生体細胞にどこまでこの方法ができるかを検討する予定である。1.5mm X 20mmのマイクロ流路を有する13mm X 38mm X 3mmの溶融石英ガラスからなる超音波放射圧-静電場操作型デバイスに,圧電セラミック振動子(C-213,t=4.18mm厚み振動モード488kHz,W=2.0mm,

l=10.0mm)を取り付け,振動子から生じた定常波により,流路内のポリスチレン微粒子(直径10μmまたは20μm)が濃縮されることを,CCDカメラを取り付けた倒立顕微鏡で観察したが,一定した性能を得ることは難しかった。前年度に引き続き,流路内壁の化学処理方法,比重を考慮した塩溶液の使用,デバイスの水平保持,流路内の対流の抑制,圧電セラミック振動子の取り付け方法について条件を変えていろいろ検討した。しかし,完全に再現性のある結果を得るに至っていない。これとは別に,この問題が解決された後の研究を見据えて,マイクロ流路内での電気泳動・クロマトグラフィー分離を検討するために,溶融石英キャピラリーを用いて,その内壁に二酸化チタンを生成させ,さらにクロマトグラフィー的相互作用を行うために化学修飾した。これによりタンパク質やペプチドを試料としたとき,未処理壁面に比べて分離能,分析時間が格段に向上することを確認した。この研究は超音波放射圧による濃縮の再現性が向上したとき基礎となる研究であり,雑誌論文として発表した。
皮膚アミロイドーシスにおけるアミロイド前駆蛋白の研究

皮膚アミロイドーシスにおいて沈着するアミロイドADの前駆蛋白と形成機序を知るために前年度に引続き以下の検索を行なった。1)アミロイド苔癬(LA)および斑状アミロイドーシス(MA)の表皮細胞内に特異的に見出される細胞質内均質小体(IHB)について100例の組織学的検討を加えた。その結果IHBはLA+MAでは81.4%,MAでは40.3%に陽性で基底層を除く各層に見られた。電顕的に膜に囲まれない、10-20mmのA線維と50-80mmのB線維よりなり、抗ケラチン抗体(DAKO)による染色は陰性であった。2)アミロイドADについて免疫組織学的にモノクロナール抗ケラチン抗体のABC法によって4例のパラフィン標本を検討した。抗体はEAB-903(57KD,66KDケラチンと反応),EAB-904(66KD),MAK-6(45,52,40,48,50KD)およびPKK-3(45KD)を用いた。その結果アミロイドADと反応したのはEAB-903のみであり、この抗体は表皮全層,汗線,汗管および毛包上皮とも反応した。3)原発性と考えられているMAに近似の病変がナイロンタオル摩擦やネル地染料に含まれるナフトールAS接触皮膚炎によって惹起されることが最近になって明らかになり、接触刺激とアミロイド沈着との関係が問題化している。この点を追求するためLAとMAにおけるランゲルハンス細胞の変化を10例について電顕模索した結果、アミロイド沈着部を覆う表皮内のランゲルハンス細胞には分裂像が見られ、またメラニン顆粒を貧喰しているものが観察された。4)ナフトールAS接触皮膚炎がアミロイド沈着の動物モデルになり得ると考えられるので、CH3/HeNCrj系6週令マウスを用いてナフトールASアセトン溶液を抗原として種々の条件にて感作実験を行なったが不成立の結果に終った。
神経修飾因子シナプスに共通する分子形態基盤に関する研究

本研究は精神神経疾患と密接な関わりのあるドーパミン、アセチルコリン、ノルアドレナリンなどの神経修飾因子が放出されるシナプスの構成分子を免疫組織化学的手法を用いて調べた。これらのシナプスでは、GABAを放出するための形態基盤に乏しいにも関わらず、GABAシナプスと共通のポストシナプス分子の発現を認めた。この結果はGABAシナプスのポストシナプス分子が神経修飾因子の放出部位を標的構造へと括り付ける普遍的な分子機構を担っていることを示唆している。ドーパミンやアセチルコリン、ノルアドレナリンをはじめとする神経修飾因子作動性ニューロンは標的ニューロンに対してシナプスを形成するが、本研究ではそれらのシナプスに共通する分子形態基盤の確立を目指している。本年度は以下を明らかにした。1線条体アセチルコリンシナプスの構造的標的の同定先行研究にてアセチルコリンシナプスはシナプス接着分子ニューロリギン2を発現することが報告されている。まず本年度はこのニューロリギン2の分布特性を利用することによって、GFP発現レンチウイルスベクターを用いて標識された単一樹状突起上に形成されるアセチルコリンシナプスの分布を共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析する方法を確立した。次に、GFP標識された樹状突起の神経化学的特性を決定した上で、異なるニューロンの樹状突起上におけるアセチルコリンシナプスの密度を比較したところ、中型有棘ニューロンにて豊富な分布を示したドーパミンシナプスの場合と異なり、異なるニューロン間における明瞭な違いは認められなかった。2線条体アセチルコリンシナプスの機能的標的の同定線条体にて豊富な発現を示すアセチルコリン受容体のうち、ムスカリン性アセチルコリン受容体mAChRM4に着目した分布解析を中心に行った。mAChRM4は直接路中型有棘ニューロンとアセチルコリン作動性介在ニューロンに発現し、直接路中型有棘ニューロンではポストシナプス側となるスパイン、樹状突起、細胞体のシナプス外細胞膜上に広く分布していた。すなわち、mAChRM4はドーパミン受容体と同様にシナプスに集積する傾向を持たないことが明らかとなった。平成27年度は計画通り、線条体アセチルコリンシナプスの構造的および機能的標的の同定をほぼ終えることができた。しかし、当初の計画ではニコチン性アセチルコリン受容体nAChRb4の局在解析も終える予定であったが、解析用抗体の特異性についてノックダウンを用いたイムノブロットでの確認までしか終えておらず、組織レベルでの解析まで及んでいない。このことから、現時点での評価はおおむね順調に進展しているとした。本研究では神経修飾因子シナプスに共通する分子形態基盤の確立を目指している。1線条体アセチルコリンシナプスにおいて、興奮性または抑制性シナプスにそれぞれ選択的な足場タンパクであるShank2とgephyrinの発現を比較検討した。結果、アセチルコリンシナプスにてgephyrinが選択的に検出されたがShank2は検出されなかった。すなわち、線条体アセチルコリンシナプスの分子発現は既に報告したドーパミンシナプスと同様、抑制性シナプスと相同であることが示唆された。2脳内にて最も豊富なノルアドレナリン投射を受ける分界条床核にてノルアドレナリンシナプスのシナプス構造および分子発現解析を行った。分界条床核ノルアドレナリンシナプスは65%が非対称性、35%が対称性のシナプス構造を示し、それぞれのシナプスでは興奮性または抑制性シナプスと相同なポストシナプス分子の発現を認めた。3神経修飾因子シナプスのポストシナプスにおいて観察されたシナプス接着分子ニューロリギンのプレシナプス側の結合相手であるニューレキシンには6種類の主要なアイソタイプが存在する。本年度は5種類の主要なアイソタイプに対して特異的なプローブを作製し、in situハイブリダイゼーション法によりmRNA発現解析を行った。その結果、線条体アセチルコリンニューロンと黒質ドーパミンニューロンのニューレキシン発現パターンは互いによく似ていたが、分界条床核へ投射する孤束核ノルアドレナリンニューロンのものとは異なるという新たな知見を得た。線条体アセチルコリンシナプスにおける分子発現解析は、当初包埋後多重免疫電子顕微鏡法にて進める予定であったが、アセチルコリン終末の標識に使用する予定であった抗体がうまく機能しなかったため、解析方法を蛍光多重染色法と包埋前免疫電子顕微鏡法へ変更することとなったが、おおむね当初予定していた解析を完了することができた。さらに、上記の解析と並行して進めていた分界条床核ノルアドレナリンシナプスの解析が予想以上に進展し、ノルアドレナリンシナプスにおいても興奮性または抑制性シナプス分子の集積を確認できたことから、一般に神経修飾因子シナプスは神経伝達物質の種類に依らず興奮性または抑制性シナプスと相同なシナプス分子によって構成されるという規則性を導くことができた。一方、神経修飾因子シナプスの形成メカニズムを明らかにするため、入力依存的なシナプス形成因子のmRNA発現プロファイリングを当初予定していたが順調に進んでおらず、現在のところニューレキシンのmRNA発現パターンの検討にとどまっている。このため全体としての進捗状況はおおむね順調に進展しているとした。本研究では神経修飾因子シナプスに共通する分子形態基盤の確立を目指してきた。特に、本年度は分界条床核ノルアドレナリンシナプスを中心に解析を行った。

前年度までに孤束核から分界条床核へと投射するノルアドレナリンニューロンは、それぞれグルタミン酸作動性シナプス分子とGABA作動性シナプス分子からなる非対称性および対称性の両方のタイプのノルアドレナリンシナプスを形成することを既に確認してきた。本年度は、単一ノルアドレナリンニューロン軸索が異なるタイプのノルアドレナリンシナプスを形成するかどうかを調べるため、少数の孤束核ノルアドレナリンニューロンをウイルストレーサーで標識し、分界条床核にて標識されたノルアドレナリンニューロン軸索が形成するシナプスを非対称性と対称性シナプスのマーカー分子を用いて可視化した。結果、単一ノルアドレナリンニューロン軸索が両方のタイプのシナプスを形成することが明らかになった。同様の実験をプレシナプス分子に対しても行ったところ、単一ノルアドレナリンニューロン軸索上の全ての神経終末は、同じ神経化学的性質を有することもわかった。すなわち、孤束核-分界条床核ノルアドレナリンニューロンは、単一軸索上で神経伝達物質の種類に依らず2種類のタイプのシナプスを形成するという他の神経修飾因子ニューロンにはないユニークな性質を持つことが明らかとなった。現在、上記の内容は論文として投稿準備中である。本研究は精神神経疾患と密接な関わりのあるドーパミン、アセチルコリン、ノルアドレナリンなどの神経修飾因子が放出されるシナプスの構成分子を免疫組織化学的手法を用いて調べた。これらのシナプスでは、GABAを放出するための形態基盤に乏しいにも関わらず、GABAシナプスと共通のポストシナプス分子の発現を認めた。この結果はGABAシナプスのポストシナプス分子が神経修飾因子の放出部位を標的構造へと括り付ける普遍的な分子機構を担っていることを示唆している。今年度はnAChRb4に対する局在解析を引き続き行うとともに、GABA作動性シナプス分子に着目した線条体アセチルコリンシナプスにおける分子発現解析を中心に行う予定である。今後は以下のように本研究を進める予定である。研究費は主に以下の計画に伴う消耗品の購入に充てる。1線条体アセチルコリンシナプスの解析はおおむね終了しているが、他のシナプス分子の発現解析を可能にするため、包埋後免疫電子顕微鏡解析で使用可能なアセチルコリン終末マーカーの検討を引き続き行う。2分界条床核ノルアドレナリンシナプスの解析では、これまでに同定した興奮性および抑制性シナプスと相同なシナプス構造が単一ノルアドレナリン軸索により形成されるのかを明らかにする目的で、ウイルスベクターによる少数軸索標識と共焦点レーザー顕微鏡による蛍光免疫多重染色を組み合わせた解析を予定している。3RNA-seqおよびin situハイブリダイゼーションを用いた神経修飾因子ニューロンの種類に依存的したシナプス形成因子の探索を引き続き行うと共に、既に見出したニューレキシン発現パターンの相違の意義を検討するため、Cre-loxP系とウイルスベクターを組み合わせたニューロン選択的なニューレキシン発現の置換を計画している。神経解剖学
移動型カメラを用いた任意地点ライブビューの実現

本研究の目的は、利用者が指定した任意地点の定点ライブビュー(任意地点ライブビュー)を実現することである。この目的を達成するために、従来、定点ライブビューに不向きと考えられていたウェアラブルカメラなどの移動型カメラを用いた。定点ライブビューの空間差異および時間差異を考慮してライブ映像を配信する点に特徴がある。本研究に関連した研究開発成果により、大阪大学総長顕彰を受賞し、また国内の100人規模のワークショップで優秀論文賞を受賞するに至った。さらに、幾つかの大規模なフィールド実験で任意地点ライブビューシステムを実現した。これらのことから、本研究は、今後の発展も期待される顕著な研究成果を達成している。ストリートビューの次は定点ライブビューである。定点ライブビューとは定点で撮影されたライブ映像を視聴することである。利用者が指定した地点に近い定点ライブビューを提供するためには、多くの場所にカメラを設置する必要があり、設置コストがかかる問題がある。そこで本研究では、指定地点近くの人が装着しているウェアラブルカメラや車に搭載されたカメラといった移動型カメラを用いることで設置コストを削減する。各研究項目における研究実績の概要は以下である。項目1:移動型カメラの選択戦略:利用者が指定した地点に移動型カメラがあるとは限らず、また、利用者の視聴したい方向が撮影されているとも限らない。このため、ライブ映像に関わる移動型カメラを選択する必要がある。本項目では、多数ある移動型カメラの中から、利用者の視聴したいライブ映像に関わる移動型カメラを高速に選択する手法を明らかにした。移動型カメラが多数あると、利用者の要求に応じたライブ映像に関わる移動型カメラを選択する点が非常に難しいため、平成26年度は、少ない移動型カメラで基本的な動作確認を行った。項目2:ライブ映像の生成戦略:利用者が指定した地点を複数の移動型カメラが撮影する場合、移動型カメラが撮影した複数の映像から、利用者に提示するライブ映像を生成する必要がある。本項目では、複数の移動型カメラから映像を取得し、利用者の視聴に適切なライブ映像を高速に生成する手法を明らかにした。選択された移動型カメラから、映像を低遅延かつ短い途切れ時間で取得して利用者の視聴に適切なライブ映像を生成する点が難しく、平成26年度は、項目1で選択された移動型カメラから映像を取得して合成する基本的な動作確認を行った。本研究では、定点ライブビューの空間差異および時間差異を考慮してライブ映像を配信する。空間差異とは、利用者の視聴したい地点の定点ライブビューを、近い地点の定点ライブビューで代替する場合に発生する空間的なズレである。時間差異とは、リアルタイムな定点ライブビューを、近い時刻の定点ライブビューで代替する場合に発生する時間的なズレである。項目1:移動型カメラの選択戦略:空間差異および時間差異は小さいほど利用者が指定した地点に近い最近の定点ライブビューを提供できるが、これらは独立して変化するため、平成27年度は、利用者の要求に応じて適切な移動型カメラを選択する手法を明らかにした。例えば、利用者が指定した地点Aと、地点Bの空間差異は小さくて時間差異は大きく、地点Cの空間差異は大きくて時間差異は小さい場合を考える。利用者が地点Aの飲食店の様子を知りたい場合には地点Bの定点ライブビューを提供し、地点Aの天気を知りたい場合には少し離れていても天気はあまり変わらないため地点Cの定点ライブビューを提供する。項目2:ライブ映像の生成戦略:移動型カメラが撮影した映像を保存しておくことで、時間差異が大きい定点ライブビューを提供できる。映像のデータサイズは比較的大きいため、サーバに集約させて保存する場合、多数の移動型カメラがあると膨大な記憶容量が必要になる。そこで平成27年度は、移動型カメラが映像を保存しておき、サーバが利用者の要求に応じて移動型カメラから映像を取得する手法を明らかにした。当初、空間差異および時間差異のみを考慮してライブ映像を配信する計画であったが、研究が予想以上に進展し、移動型カメラの電池残量やネットワーク接続性といった性能差異も考慮してライブ映像を配信するまでに至った。ネットワーク接続性は、安定してインターネットに接続している指標であり、単位時間当たりの接続回数から算出する。算出するために接続回数を計測する必要があるため、移動型カメラのソフトウェアに計測する機能を組み込んだ。また、ライブ映像の画質やサイズといった映像差異も考慮してライブ映像を配信するまでに至った。、これらの値は、移動型カメラの性能を記述したファイルから取得できる。さらに研究が予想以上に進展し、移動型カメラへのアクセス頻度やアクセス集中度といった人気も考慮してライブ映像を配信するまでに至った。人気は、任意地点ライブビューサービスを提供するサーバ側で算出できる。これらの理由から、本研究は当初の計画以上に進展しているといえる。研究代表者は、本研究に関連した研究開発成果により、大阪大学総長奨励賞を受賞している。また、国内の100人規模のワークショップである情報処理学会マルチメディア通信と分散処理ワークショップ(DPSWS2015)において本研究成果を発表したところ、研究成果は特に優秀と認められ、優秀論文賞を受賞するに至っている。

さらに、本研究成果を活用したシステムを開発し、国際会議GCCEや国内フォーラムDEIMで運用してフィールド実験も行っている。これらのフィールド実験は今後も推進し続ける予定であり、本研究は、今後の発展も期待される。本研究の目的は、利用者が指定した任意地点の定点ライブビュー(任意地点ライブビュー)を実現することである。ストリートビューの次は定点ライブビューである。定点ライブビューとは定点で撮影されたライブ映像を視聴することである。本研究では、定点ライブビューの空間差異および時間差異を考慮してライブ映像を配信する。空間差異とは、利用者の視聴したい地点の定点ライブビューを、近い地点の定点ライブビューで代替する場合に発生する空間的なズレである。時間差異とは、リアルタイムな定点ライブビューを、近い時刻の定点ライブビューで代替する場合に発生する時間的なズレである。各研究項目における研究実績の概要は以下である。項目1)移動型カメラの選択戦略:多数の移動型カメラを操作できる場合、ズームやパンを行うことでさらに空間差異および時間差異を小さくできることがあるため、平成28年度は、カメラ操作も考慮したうえで利用者の要求に応じて適切な移動型カメラを選択する手法を明らかにした。例えば、移動型カメラを動かすことで、利用者が指定した地点を撮影できて空間差異を小さくできる場合、地点指定をイベント(Event)、動かすと空間差異を小さくできることをコンディション(Condition)、その移動型カメラの選択をアクション(Action)に記述したECAルールを用いて移動型カメラを選択する。項目2)ライブ映像の生成戦略:多数の移動型カメラから映像を取得する際、遅延や再生途切れが発生する問題がある。特に移動型カメラは、移動により通信状態が不安定になるため、平成28年度は、研究代表者らがこれまでに提案してきた手法を移動型カメラ用に進化させて解決した。例えば、利用者が指定した地点を2個の移動型カメラが撮影している場合、これらの移動型カメラから取得した2本の映像を合成する。この目的を達成するために、従来、定点ライブビューに不向きと考えられていたウェアラブルカメラなどの移動型カメラを用いた。定点ライブビューの空間差異および時間差異を考慮してライブ映像を配信する点に特徴がある。本研究に関連した研究開発成果により、大阪大学総長顕彰を受賞し、また国内の100人規模のワークショップで優秀論文賞を受賞するに至った。さらに、幾つかの大規模なフィールド実験で任意地点ライブビューシステムを実現した。これらのことから、本研究は、今後の発展も期待される顕著な研究成果を達成している。
地域文化の理解深化と発信を目的とした先端技術表現コンテンツ制作カリキュラムの構築

2018年度は、石川県の山間部でこれまでに行ったコンテンツ制作について情報を分析した。また、新たに石川県の沿岸部での制作実験をスタートし、次年度へ向けた準備を行った。過去に石川県小松市で実施したプロジェクション・マッピングでは、その制作の初期段階から地域住民の協力のもとに現地取材がなされ、その中で学生達は地域側の現状の把握するだけではなく、取材対象の場・事象に対しての全く個人的な印象をベースとしてコンテンツにつながるビジョン形成を行っていることが確認できた。制作に際してのソフトウェア・スキルのレベルについては、実験開始時において既に学生間で個人差があるため、当該実験期間中の成長度合い及びその育成に有効であったと思われる要素については、さらなる実験と分析を重ねる必要があると思われる。2018年度、石川県内灘町においては同地域の歴史をテーマとし、VRを用いた体験型コンテンツ、3Dプリンターを用いた造形コンテンツ、平面グラフィックを用いたマンガコンテンツといった複数メディアによる制作実験を実施した。ここでは事前体験、取材といった段階を経て制作、コンテンツの公開発表の際には地域住民を対象としたアンケートを通してフィードバックを得ることも行った。ここで得られた情報を基にし、より効果的かつスムースな遂行に必要なコンテンツ制作手順の改善案を作成。それを協力地域の関係者と共有、協議しながら、次年度の同地域での制作実験の第2段階を進める準備とした。制作実験については当初の予定通り順調に進んでいる。しかしながら、先端技術表現の主にXR分野はその技術的過渡期であり、研究機関終了までの安定した制作環境を担保する観点から2018年度中のXR関連機材の導入は最小限に留めることとなり、コンテンツの規模もそれに伴い調整がなされた。2019年度は、前年度の成果に基づき、対象として新たな学生グループを加え、石川県内灘町での制作実験を進める。それと並行して現在実施内容について調整中である複数の自治体との連携体制を確かなものとし、今後の研究環境を整備する。XR技術関連機材については、その世代交代の過渡期にあたることから、本助成期間においてより安定した実験環境を得る観点から次年度を待って導入する計画とした。
電子授受可能な光学活性物質の開発と電子移動反応への応用

1.光学活性なビオローゲンの合成-1-フェニルエチルアミンと1-(1-ナフチル)エチルアミンを光学活性置換基として持つ対称型および非対称型光学活性ビオローゲンを合成した。ナフチル基を持つビオローゲンでは水溶液中で濃度が大きくなるとビピリジニウム環とナフチル環とのπ-π相互作用に基づく自己会合挙動がみられ,光学異性体により差がみられた。また,一電子還元体であるビオローゲンラジカルカチオンではビピリジニウム環同士の会合がみられ,置換基の違いによる会合挙動の違いを見い出した(日本化学会第68秋季年会発表(1994))。2.非対称型光学活性ビオローゲンを面上に結合させたN-アルキルポルフィリンおよび金属ポルフィリナト錯体の合成-1-メチルビピリジニウムイオンを垂直に結合させたN-アルキルポルフィリンおよび亜鉛錯体を合成し,その蛍光寿命と電子供与体・受容体の配向との関連を検討した(論文5参照)。また,光学活性ビオローゲンを結合させたN-アルキルポルフィリンおよび金属ポルフィリンの合成を遂行中である。3.対称型光学活性ビオローゲンを用いた光誘起電子移動反応の立体選択性-光学活性な光増感剤であるΔ型トリス(2,2′-ビピリジン)ルテニウム(II)錯体の励起三重項状態の光学活性ビオローゲンによる消光反応に立体選択性を見い出し,速度論的に検討した(第7回配位化合物の光化学討論会(1994),第44回錯体化学討論会(1994)発表)。ルテニウム(II)錯体のビピリジン環とビオローゲンのナフチル環とのπ-π相互作用に基づくイオン対会合錯体内消光反応を見い出し,会合過程と電子移動過程の両方に立体選択性があることがわかった。4.光学活性ビオローゲンと亜鉛ミオグロビンとの立体選択的分子間電子移動反応-亜鉛ミオグロビンの励起三重項状態の光学活性ビオローゲンによる電子移動消光反応に立体選択性を見い出した。また,光学活性なポリ-L-グルタミン酸イオンの添加により立体選択性の減少がみられた。これは,光学活性ビオローゲンとポリ-L-グルタミン酸イオンとの立体選択的イオン会合による効果であることがわかった(論文3参照)。また,亜鉛ミオグロビンの励起三重項状態の電子移動消光反応はグロビンのコンフォメーション変化に規制されていることが,一連の消光剤との反応により明らかとなった(論文1,2参照)。5.以上の測定やデータ解析の一部は今回購入したパーソナルコンピューターを活用した。