hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規アクチビンβサブユニット遺伝子の機能解析

TGF-βsuperfamilyに属するアクチビンの構造は2種類のβサブユニット(βA、βB)同士のダイマーであり、その組合せによりアクチビンA(βAβA)、AB(βAβB)、B(βBβB)の3種類のアクチビンが存在する。近年、哺乳類において新規アクチビンβサブユニット、βCおよびβEがクローニングされ、これらはアクチビンC(βCβC)やE(βEβE)として存在する可能性が示されているが、その機能は不明である。そこで、アクチビンβCおよびβEサブユニット(ActβCおよびActβE)の機能解明を目的とし、リコンビナント蛋白質の作製および昨年度までに作製したトランスジェニック(Tg)マウスの解析を行った。リコンビナントヒトアクチビンCおよびEの作製はCHO細胞(dhfr欠損株)を用いて行った。SV40プロモーター制御下のアクチビンCまたはE cDNAとdhfr遺伝子を含む導入遺伝子をCHO細胞にトランスフェクションし、メトトレキセートでこれら遺伝子の増幅を行った。培養上清中からのリコンビナント蛋白質の存在をそれぞれの抗体で確認したが、この精製方法は現在検討中である。肝臓特異的にActβCを発現させた(アルブミンプロモーター制御下)Tgマウスに肝切除を施し、肝再生におよぼすActβCの影響を検討したところ、Tgマウスの肝細胞のDNA合成能はコントロールマウスとの間に明確な差は認められなかった。今後このTgマウスを用いて糖代謝におよぼす影響を検討する予定である。CMVプロモーター制御下でActβEを発現させたTgマウスの解析において、膵臓重量の減少が確認された。これらの組織学的解析像では、膵外分泌組織が脂肪組織に置き換わっている像が観察された。このことから、アクチビンEは膵外分泌組織の発生や機能に対して何らかの影響を及ぼしていることが示唆された。近年、哺乳類において新規アクチビンβサブユニット、βCおよびβEがクローニングされたが、その解析は十分に行われていない。そこで、アクチビンβCおよびβEサブユニット(ActβCおよびActβE)の機能解明を目的とし蛋白質レベルでの解析、さらにそれぞれのトランスジェニック(Tg)マウスの作製を行った。Degenerate PCRおよびRACE-PCRによりクローニングしたヒトActβEcDNAは350アミノ酸をコードし、推定上の成熟型アミノ酸配列は114アミノ酸でマウスのものと97%の相同性を示していた。次にヒトActβE cDNAをpcDNA3.1(-)/Myc-Hisプラスミドに組み込んだ。このベクター単独またはインヒビンαや他のβサブユニットの発現ベクターと共にCOS細胞に導入し、発現した蛋白をニッケルカラムを用いて精製して各種抗体を用いたウエスタンブロットを行った。ヒトActβCについても発現ベクターを作製し同様の実験を行った。ActβCやActβEはホモダイマーまたはインヒビンαや他のβサブユニットとヘテロダイマーを形成したことからアクチビンCやEとしてまた、アクチビンAE, AC, BC, BE, CEさらにインヒビンCやEとして存在する可能性が示唆された。さらに、ヘパリンカラムを用いたpulldown法によりアクチビンEやCとフォリスタチンとの結合が示された。さらにアルブミンプロモーター制御下のActβc導入遺伝子をB6c3F1マウスの受精卵前核に顕微注入してTgマウス作製を行ったところ、得られた産仔65匹中1匹において導入遺伝子がゲノムDNAに組み込まれた。CMVプロモーター制御下のActβE導入遺伝子を用いたTgマウス作製では、得られた産仔105匹中1匹において導入遺伝子が検出された。これらのTgマウスはActβCおよびActβEの生理作用を解析するうえで有用であると考えられる。肝臓特異的にActβCを発現させた(アルブミンプロモーター制御下)

Tgマウスに肝切除を施し、肝再生におよぼすActβCの影響を検討したところ、Tgマウスの肝細胞のDNA合成能はコントロールマウスとの間に明確な差は認められなかった。今後このTgマウスを用いて糖代謝におよぼす影響を検討する予定である。CMVプロモーター制御下でActβEを発現させたTgマウスの解析において、膵臓重量の減少が確認された。これらの組織学的解析像では、膵外分泌組織が脂肪組織に置き換わっている像が観察された。このことから、アクチビンEは膵外分泌組織の発生や機能に対して何らかの影響を及ぼしていることが示唆された。
自律的な積み上げ学習につながる授業内・外学習時のメタ認識出現条件

本研究は,学習者自身の学習に対するメタ認識が活性化される条件を探ることにある。授業で目標に向かって積み上げていく学習について,また,授業外で日々機械的に積み上げていく学習において,学習者自身が自律的に学習を活性化させていく条件を検討するものである。学習プロセスを観察し,学習者の認識を観察することで,学習におけるメタ認識が意識される条件を特定することを目指している。その最終目的は,どのような学習環境を教室で教師が作るのが,学習者の支援となるのかを確認することにある。また,その後の自律的学習につなぐ観点を探ることにある。研究方法としては,期間,目標,内容,教員の異なるいくつかの授業の流れと,授業とは関係なく,学習者が授業外で自律的に進める学習プロセスと意識を観察し,授業参加者,授業外学習継続者の意識を分析することで,学習者のメタ認識条件を探ろうと考えている。具体的には次のように実施する。授業内の学生の関心点を観察するため,授業後に,授業課題に対して関心を覚えた点とそれに対してどのような行動をとったかを記述に残すように指示し,その記述内に見られる学生の認識が,メタ認識に関わるものか,個人的関心のものか,個人的に見たテーマに関連するものかをラベル付けして,分析する準備とする。また,学期の開始時,途中,終了時に内省した授業への個々人の参加状況を,学期末に並べて比較し,学習者の意識,メタ認識に関する言及回数,場面,対象を調べ,それらに関する考えや意識を質的に分析する準備とする。授業外の学生の関心点,継続の動機を確認するために,教職者に,授業外で授業とは関係ないが必要だと考える学習を続ける動機と,継続,結果に関する意識を調べる。これらの調査の結果を総合して,自律学習のための教師の支援のポイントを探る。2018年度には,次のように,授業内での分析観点を考慮したコースデザインを実行に移し,授業活動の記録と併せて学生の印象を収集し始めた。また,練習支援用システム配布方法を検討し,コンパクトなパッケージを試作した。ただし,2018年度の学生アンケートの記述から,追加確認の必要性が確認され,現在,調査観点を再度見直している。これが,授業観察の観点決定と分析範囲の決定に影響しており,進捗がやや遅れている。また,授業外での自律学習のプロセスを観察してもらう協力校の確保が進んでおらず,2019年度夏に協力依頼に出向くことにしているが,協力校を増やす必要がある。1.2018年度の授業実践から:授業内外学習として認識する範囲の確認2018年度の実践では,個人の授業内課題を授業外に実施してもよいとして,授業内外で連携させる機会を設け,その様子と学生認識の内容を学期末アンケートで確認した。結果,学期末の授業アンケートで,課題を授業外で実施しても,予習や復習の意識はなく,宿題として実施する課題は授業内の課題として意識されていることが確認された。2.各授業の学生の認識・行動の記録学習時の学生各自が注目した学習テーマと,各自の認識との関連性を分析するため,授業後の振り返りの記述をもとに,学生の意識と行動を調べている。そのための学生の行動,振り返りは,コメントシート,掲示板,記述式内省シートに記録する。これらで,自己報告,ならびに,課題の提出状況,課題の達成度,ピアレビューを通した活動における学習態度への振り返りを調べ,記述内で分析の対象とする学生の認識が,メタ認識に関わるものか,個人的関心のものか,個人的に見たテーマに関連するものか,3つのうちのいずれに該当するかを確認しようと考えている。最終的に,調査結果の総合的な分析と考察を行なうために,授業実践の記録を増やすと同時に,調査ごとに認められた認識の違いを確認し,分析範囲を修正する。また,授業外学習の様子を記録してくれる協力校を増やす。<1.分析範囲の確定>授業実践において観察を開始しているが,2018年度の授業アンケートの結果から,想定する授業内学習,授業外学習,宿題を学生がどのように認識しているかを改めて確認する必要性が生じたことで,教員側の認識も含めて,2019年度の実践において,任意の複数の文系の授業で意識調査を行い,授業内外学習の対象を明確にし,総合分析にあたっての分析範囲を確定する。<2.2019年度の授業実践と記録>2018年度に考えた観点で学生の観察を行ないはじめたが,授業内・外学習の範囲に対する認識が,学生と教員の間で異なっていることが予想されたため,急遽,その範囲を確認する必要が生じ,追加の意識アンケートを実施する。観察観点についても同様に,学期毎に分析を繰り返し,必要に応じて,適宜,軌道修正しながら,2019年度から2020年度前半にかけて,引き続き,実践を記録していく。<3.協力校での授業外学習の観察>授業外学習支援システムのパッケージを利用した学習の記録を行い,授業外学習として想定している授業と直接関係のない自主的な学習においての分析観点を観察する。現在,協力を打診している教育機関が海外に2機関あるが,さらに協力機関の数を増やせるように,2019年夏の国際会議でいくつかの教育機関に協力を依頼する。

学習プロセスを観察し,学習者の認識を観察することで,学習におけるメタ認識が意識される条件を特定することを目指している。その最終目的は,どのような学習環境を教室で教師が作るのが,学習者の支援となるのかを確認することにある。また,その後の自律的学習につなぐ観点を探ることにある。研究方法としては,期間,目標,内容,教員の異なるいくつかの授業の流れと,授業とは関係なく,学習者が授業外で自律的に進める学習プロセスと意識を観察し,授業参加者,授業外学習継続者の意識を分析することで,学習者のメタ認識条件を探ろうと考えている。具体的には次のように実施する。授業内の学生の関心点を観察するため,授業後に,授業課題に対して関心を覚えた点とそれに対してどのような行動をとったかを記述に残すように指示し,その記述内に見られる学生の認識が,メタ認識に関わるものか,個人的関心のものか,個人的に見たテーマに関連するものかをラベル付けして,分析する準備とする。また,学期の開始時,途中,終了時に内省した授業への個々人の参加状況を,学期末に並べて比較し,学習者の意識,メタ認識に関する言及回数,場面,対象を調べ,それらに関する考えや意識を質的に分析する準備とする。授業外の学生の関心点,継続の動機を確認するために,教職者に,授業外で授業とは関係ないが必要だと考える学習を続ける動機と,継続,結果に関する意識を調べる。これらの調査の結果を総合して,自律学習のための教師の支援のポイントを探る。2018年度には,次のように,授業内での分析観点を考慮したコースデザインを実行に移し,授業活動の記録と併せて学生の印象を収集し始めた。また,練習支援用システム配布方法を検討し,コンパクトなパッケージを試作した。ただし,2018年度の学生アンケートの記述から,追加確認の必要性が確認され,現在,調査観点を再度見直している。これが,授業観察の観点決定と分析範囲の決定に影響しており,進捗がやや遅れている。また,授業外での自律学習のプロセスを観察してもらう協力校の確保が進んでおらず,2019年度夏に協力依頼に出向くことにしているが,協力校を増やす必要がある。1.2018年度の授業実践から:授業内外学習として認識する範囲の確認2018年度の実践では,個人の授業内課題を授業外に実施してもよいとして,授業内外で連携させる機会を設け,その様子と学生認識の内容を学期末アンケートで確認した。結果,学期末の授業アンケートで,課題を授業外で実施しても,予習や復習の意識はなく,宿題として実施する課題は授業内の課題として意識されていることが確認された。2.各授業の学生の認識・行動の記録学習時の学生各自が注目した学習テーマと,各自の認識との関連性を分析するため,授業後の振り返りの記述をもとに,学生の意識と行動を調べている。そのための学生の行動,振り返りは,コメントシート,掲示板,記述式内省シートに記録する。これらで,自己報告,ならびに,課題の提出状況,課題の達成度,ピアレビューを通した活動における学習態度への振り返りを調べ,記述内で分析の対象とする学生の認識が,メタ認識に関わるものか,個人的関心のものか,個人的に見たテーマに関連するものか,3つのうちのいずれに該当するかを確認しようと考えている。
口腔がん細胞の代謝調節を標的とした新規治療法の開発

糖代謝阻害薬である2-DG(2-デオキシ-D-グルコース)は、がん細胞に取り込まれるが、がん細胞の性質により取り込み量は異なる。本研究では、口腔扁平上皮癌細胞株をマウスに移植しxenograft腫瘍モデルを作製し、2-DGと放射線併用による抗腫瘍効果の検証を行った。その結果2-DGと放射線併用群では対照群と比較して有意に腫瘍抑制効果を示した。2-DGは放射線治療と併用した場合に相乗効果を発揮し、これらの治療が有効な代謝を標的とした治療方につながることが示された。1.口腔癌培養細胞株におけるGLUT-1の発現、小胞体ストレス応答を検証した。はじめに培養細胞株15株をもちいて低酸素下でのGLUT-1の発現を検証した。低酸素マーカーであるHIF-1 alphaの発現上昇とともにその発現が上昇する細胞株が存在する一方、細胞株の中でもHIF-1 alphaの上昇を認めない細胞株も存在することから、GLUT-1の発現が低酸素非依存性である細胞株が存在することが示された。つぎに低酸素応答性を示すHIF-1 alphaの上昇を認めた7株をもちいて、低栄養および低酸素環境下を再現した飢餓状態でのGLUT-1の発現を検討した。飢餓状態においても低酸素応答性を認めた細胞株と同じくGLUT-1の発現に影響は認めなかった。そのため解糖系による代謝を受けない経路を検証した。解糖系による代謝を受けない2-DGをもちいて細胞株への至適濃度を設定するため、投与量を調整して細胞増殖能をMTTアッセイにて評価している。2.エピゲノムによるGLUT-1の発現異常の検索;GLUT-1の発現が認められない培養細胞株においては、エピゲノムによる遺伝子発現異常を検索したが、プロモーター領域のDNAメチル化、ヒストンアセチル化またはメチル化などの解析で異常は認められなかった。口腔癌細胞株特異的な可能性がある。3.GLUT-1の高発現細胞株に対し各種抗がん剤、2-DGおよび糖尿病治療薬を投与する。さらに放射線照射群/非照射群からサンプルを回収し、細胞増殖能をcolony assayやMTT assayにて評価している。今後、小胞体(ER)ストレス応答の解析;ER内での分子シャペロンであるGRP78の発現亢進を確認する。がん細胞内では、ERストレス応答が増強している。GRP78プロモーター下流にルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだ培養細胞株をもちい、2-DG存在下でルシフェリン発光を測定することによりGRP78転写制御活性を検出する予定である。4つの口腔癌培養細胞株(HSC-2,HSC-4,SAS,HO-1-u-1)を用いて、がん細胞の代謝調節の解明を行ってきた.とくにがん微小環境では治療抵抗性を示す細胞群が混在しており既存の薬剤との併用療法を検証している.1.細胞増殖能の解析(CCK-8 Assay):放射線照射(2Gy/day,計6Gy)とCisplatin(CDDP)および2-Deoxy-Glucose(2-DG)で処理し,それぞれの細胞増殖能を解析した.HSC-4株ではCDDPと比較し, 2-DGの併用を行った群で糖代謝を阻害し,有意に細胞増殖能を抑制できる可能性が示された.一方HSC-2では,放射線照射とCDDPと2-DGの併用でも細胞増殖の制御が困難な状況であるため,解糖系の代謝産物が放射線防護に働く関与する可能性が考えられる. SAS,HO-1-u-1株については,放射線照射単独とCDDPや2-DGの併用と比べ,細胞増殖能には有意な変化は認めなかった.2. DNA修復能の解析:放射線により誘発されるDNA損傷の修復能をDNA重鎖切断の指標であるγ-H2AXの発現変化(30分,1時間,2時間後)を経時的に,western bottingにて解析した. HSC-2株ではγ-H2AXのシグナルが強く,ほとんどのDNA損傷は放射線照射早期に起こりDNA修復されることが明らかとなった.また2-DG添加による糖代謝制御は, HSC-2のDNA修復に影響を与えなかった.3.アネキシンV-PI染色によるアポトーシスの解析:HSC-2のDNA修復に対し, PARP阻害薬を併用したところ,アポトーシスが誘導されたことから,獲得された放射線耐性の解除に有効であった.放射線耐性に関わるがん細胞の代謝調節の解明を行っている.口腔癌細胞株において糖代謝を阻害すると放射線感受性の違いがあることから,糖代謝に関わる分子を標的に放射線耐性細胞における放射線増感効果が期待され,新たな標的分子の探索に取り組んでいる.本研究では、口腔扁平上皮癌において、解糖系阻害剤である2-DG(2-デオキシ-D-グルコース)の放射線増感剤としての有用性について検討を行った。2-DGと放射線の細胞傷害活性上乗せ効果のメカニズムについて、細胞増殖に関わるタンパク質の翻訳合成経路と、放射線照射によるDNA損傷に対するDNA修復の2つの観点より検討を行った。DNA修復タンパク質であるPARP,DNA-PKcs,Ku70,Rad51の発現を解析したところ、2-DGと放射線併用後、早期においてPARP,DNA-PKcsの発現低下が認められた。このことから、2-DGは放射線照射により引き起こされたDNA損傷に対する修復を阻害することによって、致死的な損傷に移行し、細胞死の誘導ひいては細胞増殖抑制に寄与する可能性が示唆された。

SAS細胞株において、タンパク質翻訳開始因子であるeIF4Eと、リン酸化型eIF4Eの発現解析を行ったところ、2-DGと放射線併用群では、eIF4Eのリン酸化の抑制が認められた。2-DGによる解糖系阻害により、ATP産生の低下が起こり、それを感知したAMPKが活性化され、mTORの抑制が起こるとの報告がある。本研究において、mTORの下流に存在する翻訳開始因子であるeIF4Eのリン酸化抑制が認められたことから、タンパク質への翻訳が阻害され、細胞増殖が抑制される可能性が示唆された。さらに、SAS細胞株をマウスに移植し、xenograft腫瘍モデルを作製し、2-DGと放射線併用による抗腫瘍効果の検証を行った。その結果、2-DGと放射線併用群では対照群と比較して有意に腫瘍抑制効果を示した。2-DGはタンパク質合成経路の阻害や放射線照射後のDNA修復阻害を引き起こすことにより、放射線増感効果を高め、抗腫瘍効果を発揮するものと推察された。糖代謝阻害薬である2-DG(2-デオキシ-D-グルコース)は、がん細胞に取り込まれるが、がん細胞の性質により取り込み量は異なる。本研究では、口腔扁平上皮癌細胞株をマウスに移植しxenograft腫瘍モデルを作製し、2-DGと放射線併用による抗腫瘍効果の検証を行った。その結果2-DGと放射線併用群では対照群と比較して有意に腫瘍抑制効果を示した。2-DGは放射線治療と併用した場合に相乗効果を発揮し、これらの治療が有効な代謝を標的とした治療方につながることが示された。低酸素マーカーであるHIF-1 alphaの発現が上昇する細胞株が存在する一方、細胞株のなかでもHIF-1 alphaの上昇を認めない細胞株も存在し、GLUT-1の発現が低酸素非依存性である細胞株が存在することが示された。さらに低酸素応答性を示すHIF-1 alphaの上昇を認めた7株をもちいて、低栄養および低酸素環境下を再現した飢餓状態でのGLUT-1の発現を検討した。飢餓状態においても低酸素応答性を認めた細胞株と同じようにGLUT-1の発現に影響を認めなかった。このことから解糖系による代謝を受けない経路を使った細胞増殖能を阻害する抗癌剤投与時期や放射線治療のタイミングを検討する必要がある。解糖系による代謝を受けない2-DGをもちいて細胞株への至適濃度を設定し、投与量を調整して細胞増殖能をMTTアッセイにて評価している。口腔腫瘍解糖系による代謝を受けない経路を使った細胞増殖能を阻害する抗癌剤投与の時期や放射線治療のタイミングを検討する必要がある。そのほか、GLUT-1の高発現細胞株に対し各種抗がん剤、2-DGおよび糖尿病治療薬を投与し、細胞内の代謝調節にかかわるメカニズムを解明する。さらに放射線照射群/非照射群からサンプルを回収し、細胞増殖能をcolony assayやMTT assayにて評価していく。今後、小胞体(ER)ストレス応答の解析として、ER内での分子シャペロンであるGRP78の発現亢進を確認する。がん細胞内では、ERストレス応答が増強しており、GRP78プロモーター下流にルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだ培養細胞株をもちいて、2-DG存在下でルシフェリン発光を測定することによりGRP78転写制御活性を検出する予定である。試薬購入費の一部が実際の金額と異なり,研究費の一部を繰り越した為.培養細胞株に投与する2DGの至適濃度、低酸素条件などの細胞処理条件を設定に時間を要した。
移動通信システムにおけるマルチメディアトラヒックの解析とアクセス方式に関する研究

本研究では,高度で,柔軟な移動体通信ができる携帯電話などの超高速移動体通信や,無線インターネット,アドホック無線LANを中心とする無線自律分散情報通信ネットワークを対象にして,これまで解決されていなかった次の研究課題について今後の研究を進め,高度に融合される高度な広帯域マルチメディア移動体通信の実現への寄与を目指している.本研究の主な研究成果は次のように挙げられる.(1)分散型高速無線通信システムにおいて多元トラヒックを効率よく処理するパケット型ランダムアクセスプロトコルCSMA/CA方式を考え,これまでに行われなかったパケット出力時間間隔に関する確率母関数を厳密解析により,多元トラヒックの出力時間間隔の変動係数等を数値的に分析する方法を確立した.(2)インターネット上のトラヒックを統計及び分析し,無線LANを含むマルチメディア分散教育環境における負荷を統計及び解析可能とする一般的な方法を確立し,数値結果により,提案する手法の適用性及び有効性を明らかにした.(3)移動通信ネットワークにおける固定チャネル割当ての組み合わせの最適化問題に対して,再帰探索アルゴリズムによる高速なチャネル割当法を提案してその有効性を示し,サービスエリア全体の干渉が最小となるような使用チャネルの配置換え方法を提案した.さらにマルチホップ型自律分散制御ネットワークに適用できることを示唆し,多段接続による通信が行われるときのチャネル割当法の開発の方向性も示した.(4)本研究では,様々な条件下で実験実証やシミュレーションを行い,Bluetoothのシステム性能に関する通信特性,無線LAN通信環境下で,BluetoothとWaveLANとの共存時における通信性能を数値的に評価し,システムの動的な変化と影響しあう要因を解明した.(5)システムにおける端末の移動特性を解明し,異種メディアを容易に統合できるランダム多元パケット型アクセス方式を用いるシステムへ周波数利用効率を高める自律分散ダイナミックチャネル制御方式を提案し,システムの確率的振舞いを解析するとともに,数値結果に基づきシステム性能評価を行い,本手法の有効性を確認した.(6)限られた資源を効率的に利用できる効率的な通信を目指して,ネットワークのデータのトラヒックの負荷を分散する動的負荷分散制御方式を提案し,負荷を分散させる管理制御アルゴリズムの設計と実装を行った.(7)離散時間型マルコフ決定プロセスにおける最適性方程式と最適政策の特性を解析により明らかにし,現在,最も重要な研究分野のインターネットや情報通信ネットワークなどのフロー制御,システム保全への応用が期待される.本研究では,高度で,柔軟な移動体通信ができる携帯電話などの超高速移動体通信や,無線インターネット,アドホック無線LANを中心とする無線自律分散情報通信ネットワークを対象にして,これまで解決されていなかった次の研究課題について今後の研究を進め,高度に融合される高度な広帯域マルチメディア移動体通信の実現への寄与を目指している.本研究の主な研究成果は次のように挙げられる.(1)分散型高速無線通信システムにおいて多元トラヒックを効率よく処理するパケット型ランダムアクセスプロトコルCSMA/CA方式を考え,これまでに行われなかったパケット出力時間間隔に関する確率母関数を厳密解析により,多元トラヒックの出力時間間隔の変動係数等を数値的に分析する方法を確立した.(2)インターネット上のトラヒックを統計及び分析し,無線LANを含むマルチメディア分散教育環境における負荷を統計及び解析可能とする一般的な方法を確立し,数値結果により,提案する手法の適用性及び有効性を明らかにした.(3)移動通信ネットワークにおける固定チャネル割当ての組み合わせの最適化問題に対して,再帰探索アルゴリズムによる高速なチャネル割当法を提案してその有効性を示し,サービスエリア全体の干渉が最小となるような使用チャネルの配置換え方法を提案した.さらにマルチホップ型自律分散制御ネットワークに適用できることを示唆し,多段接続による通信が行われるときのチャネル割当法の開発の方向性も示した.(4)本研究では,様々な条件下で実験実証やシミュレーションを行い,Bluetoothのシステム性能に関する通信特性,無線LAN通信環境下で,BluetoothとWaveLANとの共存時における通信性能を数値的に評価し,システムの動的な変化と影響しあう要因を解明した.(5)システムにおける端末の移動特性を解明し,異種メディアを容易に統合できるランダム多元パケット型アクセス方式を用いるシステムへ周波数利用効率を高める自律分散ダイナミックチャネル制御方式を提案し,システムの確率的振舞いを解析するとともに,数値結果に基づきシステム性能評価を行い,本手法の有効性を確認した.(6)限られた資源を効率的に利用できる効率的な通信を目指して,ネットワークのデータのトラヒックの負荷を分散する動的負荷分散制御方式を提案し,負荷を分散させる管理制御アルゴリズムの設計と実装を行った.(7)離散時間型マルコフ決定プロセスにおける最適性方程式と最適政策の特性を解析により明らかにし,現在,最も重要な研究分野のインターネットや情報通信ネットワークなどのフロー制御,システム保全への応用が期待される.本年度における本研究の実績は次のように挙げられる。(1)分散型高速無線通信システムにおいて多元トラヒックを効率よく処理するために,各々のメディアを容易に統合できるパケット型ランダムアクセスプロトコルCSMA/CA方式を考え,これまでに行われなかったパケット出力時間間隔に関する確率母関数を厳密解析により,システムの確率的変動を評価するための手法を開発した.これにより,システムの平均評価量のチャネル利用率や,スループットだけではなく,多元トラヒックのそれぞれの出力時間間隔の変動係数等の高次モーメントを数値的に分析する方法を確立した.(2)インターネット上のトラヒックを統計及び分析し,無線LANを含むマルチメディア分散教育環境における負荷を統計及び解析可能とする一般的な方法を確立した.そして,マクロ的な傾向を把握するための予測法を確立し,これらの方法によるトラヒックの傾向分析を行い,トラヒック予測を行った.数値結果により,提案する手法の適用性及び有効性を明らかにした.

(3)移動通信ネットワークにおける固定チャネル割当ての組み合わせの最適化問題に対して,再帰探索アルゴリズムによる高速なチャネル割当法を提案してその有効性を示した.そしてサービスエリア全体の通信品質を良くするために,周波数の近い隣接チャネル同士の干渉を考慮し,サービスエリア全体の干渉が最小となるような使用チャネルの配置換え方法を提案した.さらにマルチホップ型自律分散制御ネットワークに適用できることを示唆し,多段接続による通信が行われるときのチャネル割当法の開発の方向性も示した.本研究は、(1)システムの動的な変化を効率的に評価するための手法を研究・開発する、(2)多元トラヒックを効率よく処理し、システムの利用率を高めるための、新たな無線アクセス方式を提案し、数値計算により提案方式の有効性を確認する、(3)限られた資源を効率的に利用できる転送方式を考案する、(4)システム資源能力に応じた付加分散を自律的に行う動的付加分散制御方式を提案することを目的としている。前年度において本研究で行った研究:CSMA/CA方式に対するシステムの確率的変動を解明するための手法の開発、変動係数等の高次モーメントを数値的に分析する方法の確立、インターネット上のトラヒックを統計及び解析可能とする一般的な方法の確立とトラヒックの予測、再帰探索アルゴリズムによる移動通信ネットワークにおける高速なチャネル割当法の提案と評価、を活用して、本年度においては、下記の主な研究成果が得られた。(1)異なる規格を利用する無線LAN通信環境において、さらに様々な機器が同空間内に混在し、相互に影響しあう場合、システム全体の性能が低下することが予想される。本研究では、様々な条件下で実験実証やシミュレーションを行い、Bluetoothのシステム性能に関する通信特性、BluetoothとWaveLANとの共存時における通信性能を数値的に評価し、システムの動的な変化と影響しあう要因を解明した。(2)システムにおける端末の移動特性を解明し、異種メディアを容易に統合できるランダム多元パケット型アクセス方式を用いるシステムへ周波数利用効率を高める自律分散ダイナミックチャネル制御方式を提案し、システムの確率的振舞いを解析するとともに、数値結果に基づきシステム性能評価を行い、本手法の有効性を確認した。(3)限られた資源を効率的に利用できる効率的な通信を目指して、ネットワークのデータのトラヒックの負荷を分散する動的負荷分散制御方式を提案し、負荷を分散させる管理制御アルゴリズムの設計と実装を行った。
植物細胞のウイルス増殖抑制機構とその解除因子の解明

イネプロトプラストにTMV-RNAを導入してもTMVの増殖を見ることはないが、CMV-RNAとTMV-RNAを同時に導入すると、CMVが増殖した細胞ではTMVが増殖できるという以前の研究を、マイクロRNAの見地から分子機構解明を行った。植物細胞ではウイルス増殖にRNAサイレンシングが働くが、ウイルス遺伝子産物中にサイレンシングを抑制するものがあると予想される。本研究で、CMVの2b遺伝子産物にそのような可能性があることが示され、それと作用するタンパク質がイネ細胞にあると推定された。2b遺伝子を恒常的にイネ細胞Ocに発現させてウイルス増殖にどのような影響を与えるかの結論は今後に持ち越された。イネプロトプラストにタバコモザイクウイルス(TMV)RNAを導入してもTMVの増殖を見ることはないが、キュウリモザイクウイルス(CMV)RNAとTMV-RNAを同時に導入すると、CMVが増殖した細胞の一部ではTMVが増殖できるという代表者らの以前の研究を、マイクロRNAの見地からその分子機構を解明することを行った。植物細胞一般にウイルス増殖にRNAサイレンシング機構が働くが、そのウイルスの遺伝子産物の中にRNAサイレンシングを抑制するものがある(Suppressionと呼ばれる)と予想される。本研究では、その一つとしてCMVの2b遺伝子産物にそのような可能性があることが示され、それと作用するタンパク質がイネ細胞にあると推定される結果が得られた。なお、他の因子の追及はなお行っている。即ち、His-tag標識した2bタンパク質を大腸菌に作成させ、これをニッケルカラムに載せ、これと特異的に結合するイネ細胞抽出物をアフィニティー・クロマトグラフィーで探索したところ、3種類の候補タンパク質が存在していた。このことから、想定している仮説は支持されるものと考えられる。なお、2b遺伝子を恒常的にイネ細胞Ocに発現させてウイルス増殖にどのような影響を与えるかの結論は、形質転換が困難であることから今後に持ち越されたが、Oc細胞がAgrobacterium tumefaciensに形質転換されにくいというのは他研究室でも観察されていることが判明した。「イネ細胞では、タバコモザイクウイルス(TMV)は増殖できないが、キュウリモザイクウイルス(CMV)が共存すると増殖できる」という申請者らのこれまでの研究結果は、「植物細胞においては、ウイルス増殖が抑制されているのが、他ウイルスの作用で抑制解除される」ことを意味しており、これをマイクロRNAの見地から解明することを本研究の目標とする。このため、CMVゲノムのいずれの遺伝子産物がその作用に関わっているかを知るために、今年度は2bタンパク質に着目した。このタンパク質にヒスチジンタグを付けて大腸菌に生産させ、これをニッケルカラムに保持し、それと結合するようなイネ細胞タンパク質を探索した。これまでのところ、結合している可能性のあるタンパク質は見つかっているが、より確実にするために、大腸菌での2bタンパク質の多量生産を試みた。これまでのところタンパク質生産は認められるものの、量的解析には未だ不十分な量であり、より条件の検討を行って、多量の生産を目指している。一方、2bタンパク質をイネ細胞に作らせて、その影響下でTMVの生産への変化を見るための試みも行っているが、形質転換体は得られたものの、2bタンパク質の生産量は未だ十分ではなかった。よって、更なる培養条件の検討、遺伝子導入条件の検討を行っている。現在までの達成度は、50%程度であると判断している。その理由は、2bタンパク質に結合するイネタンパク質の存在の可能性を示したという点では、目的の一部分は達成されたが、未だ改善の余地が多々ある。特に、大腸菌での生産が予想よりはるかに低く、2bタンパク質はどうやら大腸菌の増殖に影響を与えている可能性がある。これを解決することは、次のステップへの鍵と考えている。また、2bタンパク質を生産されるイネ細胞を求めることに関しては、なお、形質転換体が得られたものの、その量が十分ではないので、更に条件検討を行って、タンパク質の生産が十分な株を作る必要がある。このためには更なる改善と検討を行わなければならない。2bタンパク質を大腸菌に作らせたところ、大腸菌の増殖抑制が見られた。そこで、問題となりうるタンパク質構造の一部のアミノ酸配列を転換して、増殖できるような条件を見出す。それをクリアーできた条件で、再度ヒスチジンタグタンパク質を作り、これに結合するようなイネタンパク質を探索し、関係するタンパク質を追跡する。また、イネ細胞に2bタンパク質を作らせる系では、形質転換体のつくるタンパク質が、ゲル電気泳動で明瞭にバンドが見えるように改善する。これが解決出来たら、この細胞にToMV-RNA(TMV-RNAに相当)を導入してその発現を調べる。なお、CMVには他の遺伝子産物もあるので、それらの本研究への関わりも検討する。次年度は、大部分を消耗品として使用する。
光学活性ピラノンを用いるラクトン系抗生物質の合成研究

本研究はラクトン系生理活性物質の一般的合成法の確立を目的とし、合成対象物としてゴニオタラミンに代表される6-スチリル-5,6-ジヒドロ-α-ピロン系天然物を選び、共通の方法論による合成を行った。即ち、出発物質として(R)-グリセルアルデヒドと2-リチオフランより製した光学活性フリルカルビノールを用い、これを酸化し得られるピラノン誘導体の機能性を活用してゴニオタラミン、ゴニオジオールおよび9-デオキシゴニオピピロンのエナンチオ選択的合成を達成した。まずピラン環上の酸素官能基を除去後、アセトニド基を脱保護し得られるジオールをグリコール開裂さらに還元しアルコールに導いた。これをSwern酸化しアルデヒドを製し、ベンジリデンホスホランとのWittig反応に付すとゴニオタラミンとZ-オレフィンが得られた。Z体は光反応により容易に異性化しゴニオタラミンを与える。次に上記ジオールを用いゴニオジオールと9-デオキシゴニオピピロンを合成した。即ち、二級水酸基を選択的に保護した後、アルコールを酸化しアルデヒドとし、これをフェニルチタニウムトリイソプロポキシドと処理すると等量のジアステレオ混合物として付加体が得られた。この混合物を酸処理し保護基を除去かするとゴニオジオールとその8-エピ体が得られた。8-エピ体はさらに触媒量の塩基と処理することにより目的とする9-デオキシゴニオピピロンに誘導できた。本合成によりゴニオジオールと9-デオキシゴニオピピロンの絶対構造が決定された。今後、本法を用いてゴニオフフロン、ゴニオピピロンおよびアルトラクトンの合成を行うとともに、併せて新規生物活性物質の探索も行う予定である。
C型肝細胞癌発癌・進展過程の分子生物学的解析

C型慢肝疾患各病型において血中HCV RNA量、HCV genome subtypeを検討すると、どのsubtypeにおいてもcompetitive RT-PCR法にて測定した血中HCV RNA量は慢性持続性肝炎で慢性活動性肝炎、肝硬変、肝細胞癌に比し有意に低値であった。血中HCV RNA量は肝病変が肝硬変、肝細胞癌と進展しても高値のままで肝病変の進展にHCV増殖が密接に関与していることが明らかにされた。また、病変の進展した活動性の肝組織、肝細胞癌組織および非癌部肝組織においてin situ hybridization法にてHCV RNAが検出された。C型慢性肝疾患におけるapoptosisの役割を明らかにするために、Fas抗原およびHCV core抗原の発現動態を肝組織において検討すると、Fas抗原の発現はHCV core抗原陽性で活発な炎症所見の認められる症例のpiecemeal necrosis近傍にみられ、炎症所見の程度とFas抗原の発現の程度との間に有意の正の相関関係が認められた。他方、Fas ligandは肝組織浸潤単核球や末梢血単核球に発現が認められたが、肝細胞には発現が認められなかった。以上の結果は、Fas ligand-Fas抗原系がHCVの活発な増殖が継続する肝細胞の細胞障害に重要な役割を担い、肝病変の進展に密接に関与していることを示唆している。他方、Fas抗原、bc1-2の過剰発現は肝癌組織においては認められなかった。hepatocyte growthfactorのreceptorであるc-metのmRNAまたは蛋白の過剰発現は非癌部肝組織においては認められなかったが、肝癌組織において認められ、肝癌組織が未分化の例でその発現が高率であったことより、c-metの過剰発現が発癌に関与している可能性が示唆された。さらに、VPF/VEDF mRNAの発現が肝癌細胞において認められ、その発現が肝癌の進展と密接に関与することを明らかにした。血中HCV RNA量は肝病変が肝硬変、肝細胞癌と進展しても高値のままで、病変の進展した活動性の肝組織や肝細胞癌組織においてin situ hypridization法にてHCV RNAが検出された。C型慢性肝疾患におけるapoptosisの役割を明らかにするために、Fas抗原およびHCV core抗原の発現動態を肝組織において検討すると、Fas抗原の発現はHCV core抗原陽性で活発な炎症所見の認められる症例のpiecmeal necrosis近傍にみられた。他方、Fas抗原、bcl-2の過剰発現は肝癌組織においては認められなかった。また、hepatocyte growthfactorのreceptorであるc-metのmRNAまたは蛋白の過剰発現は非癌部肝組織においては認められなかったが、肝癌組織において認められ、肝癌組織が未分化の例でその発現が高率であったことより、c-metの過剰発現が発癌、肝癌の進展に関与している可能性が示唆された。

以上、今年度の検討によりC型慢性肝疾患における肝細胞障害、肝病変進展、発癌の機序が大まかに明かになりつつあるが、次年度において詳細な検討を続ける必要がある。C型慢肝疾患各病型において血中HCV RNA量、HCV genome subtypeを検討すると、どのsubtypeにおいてもcompetitive RT-PCR法にて測定した血中HCV RNA量は慢性持続性肝炎で慢性活動性肝炎、肝硬変、肝細胞癌に比し有意に低値であった。血中HCV RNA量は肝病変が肝硬変、肝細胞癌と進展しても高値のままで肝病変の進展にHCV増殖が密接に関与していることが明らかにされた。また、病変の進展した活動性の肝組織、肝細胞癌組織および非癌部肝組織においてin situ hybridization法にてHCV RNAが検出された。C型慢性肝疾患におけるapoptosisの役割を明らかにするために、Fas抗原およびHCV core抗原の発現動態を肝組織において検討すると、Fas抗原の発現はHCV core抗原陽性で活発な炎症所見の認められる症例のpiecemeal necrosis近傍にみられ、炎症所見の程度とFas抗原の発現の程度との間に有意の正の相関関係が認められた。他方、Fas ligandは肝組織浸潤単核球や末梢血単核球に発現が認められたが、肝細胞には発現が認められなかった。以上の結果は、Fas ligand-Fas抗原系がHCVの活発な増殖が継続する肝細胞の細胞障害に重要な役割を担い、肝病変の進展に密接に関与していることを示唆している。他方、Fas抗原、bcl-2の過剰発現は肝癌組織においては認められなかった。hepatocyte growthfactorのreceptorであるc-metのmRNAまたは蛋白の過剰発現は非癌部肝組織においては認められなかったが、肝癌組織において認められ、肝癌組織が未分化の例でその発現が高率であったことより、c-metの過剰発現が発癌に関与している可能性が示唆された。さらに、VPF/VEDF mRNAの発現が肝癌細胞において認められ、その発現が肝癌の進展と密接に関与することを明らかにした。
強相関物質におけるボソン自由度の形成とその量子凝縮に関する計算物理学的新展開

通常の超伝導などとは異なり、相転移温度より遥か高温から発達した「揺らぎ」の発散が相転移を導く場合がある。この揺らぎは、空間的にたいへん長波長であり時間的にとてもゆっくりしている。例として、強磁性体のスピン揺らぎの問題がある。この相転移は、ボース粒子的な量子統計性を有する集団運動が直接関与する。また、フェルミオンの対凝縮の問題として、励起子ボース・アインシュタイン凝縮が注目を集めている。そこでも、励起子のpreformed pairが揺らぎとして凝縮温度よりはるか高温から形成され、それが低温で凝縮する場合がある。本研究では計算物理学的手法を駆使することで、揺らぎと相転移という問題の解明に迫る。
活性酸素による神経細胞死とその防御機構の解析

我々はこれまで活性酸素による酸化障害の対象として遺伝子の本体であるDNAに注目し、その酸化障害の化学的実体の解明と障害に対する防御機構の解明を進めてきた。この研究の過程で、活性酸素はDNAと直接反応してその切断や塩基の酸化(8-オキソグアニンの生成等)をひき起こすだけでなく、DNAの前駆体であるデオキシリボヌクレオシド三リン酸を直接酸化する事を明らかにした。dGTPの酸化体の1つである8-oxo-dGTPは、DNAの複製に際して鋳型DNA上のアデニンに対して取り込まれ誤った塩基対合を形成するため遺伝情報の正確な伝達と発現を妨げる。GTPの酸化体である8-oxo-GTPも同様に生じるが、これは遺伝子の転写の際に誤ってUTPの代りにRNAに取り込まれ、遺伝情報の正確な発現を妨害する。我々は、このような核酸の酸化障害に対する生物の防御機構について研究を進め、(1)ヌクレオチドプール中の8-oxo-dGTPを分解、排除する酵素(ヒト:MTH1蛋白質)と、(2)ゲノムDNA中に存在する8-オキソグアニンの除去修復酵素(ヒト:OGG1蛋白質)が、大腸菌からヒトまで普遍的に存在することを明らかにした。ヒトOGG1 mRNAには択一的スプライシングにより2つのタイプ(タイプ1、2)が存在することが知られている。今回我々は、RT-PCRによりヒトOGG1 mRNAの構造を解析し、タイプ1はさらに2つのサブタイプに(1a、1b)、タイプ2は5つのサブタイプ(2a、2b、2c、2d、2e)に分かれる事を明らかにした。このうちJurkat細胞では、それぞれタイプ1aと2aの発現レベルが最も高かった。各mRNAがコードする7つのヒトOGG1蛋白質は、N末端側の190アミノ酸残基を共有し、それぞれユニークなC末端領域を持つ。タイプ2a蛋白質のC末端領域を認識する抗体を用い、ヒト細胞のミトコンドリア分画をウエスタンブロッティングで解析したところ、40.5kDaの蛋白質が検出された。ミトコンドリア固定切片をこの抗体と金コロイド標識プロテインAと反応後、電子顕微鏡で観察したところ、その内膜に金コロイドのシグナルが検出された。組み換え蛋白質の発現実験から、タイプ2a蛋白質はそのN末端のミトコンドリア移行シグナルとC末端領域に依存してミトコンドリアに移行することが明らかになった。一方タイプ1a蛋白質は、そのC末端領域に存在する核移行シグナルに依存して核に局在する。種々のヒト組織におけるOGG1mRNA量をノーザンブロッテイングおよびRT-PCRで定量したところ、OGG1mRNAのレベルは脳組織において最も高く、かつタイプ1a、2aがメインであった。このことは、脳・神経細胞においては核やミトコンドリアDNA中にの8-オキソグアニンが効率良く修復されていることを示唆する。

種々のヒト組織におけるOGG1mRNA量をノーザンブロッテイングおよびRT-PCRで定量したところ、OGG1mRNAのレベルは脳組織において最も高く、かつタイプ1a、2aがメインであった。このことは、脳・神経細胞においては核やミトコンドリアDNA中にの8-オキソグアニンが効率良く修復されていることを示唆する。
BEGAINによって調節される慢性疼痛特異的な脊髄内伝達回路の解明と創薬への試み

慢性疼痛時には、体性感覚の伝達様式が変化し、痛覚閾値の低下などの異常感覚が生じる。本応募課題では、慢性疼痛時の脊髄内の神経回路の再編成におけるBEGAINの分子機序の解明と、BEGAINを標的とした創薬を目指した解析をおこなう。1)慢性疼痛で生じる脊髄内の神経細胞活性化パターンの違いを、野生型とBEGAIN欠損マウス間で明らかにする。さらに、2)BEGAIN相互作用分子を同定し、3)BEGAIN-相互作用分子複合体のX線結晶構造解析をおこなう。そして、4)複合体解離と異常感覚の抑制を指標に低分子化合物の探索と検証をおこなう。本研究は慢性疼痛機序の解明と創薬に繋がる重要な解析となる。
IAS/US-GAAPへの適応をめぐる日独上場企業の会計行動に関する研究

国際会計基準の設定をめぐって世界的な規模での議論が日本とドイツで起きている。これは、日本とドイツの企業が国際資本市場で資金の調達を行うに際し、IAS(国際会計基準)またはUS-GAAP(アメリカの一般に認められた会計原則)に準拠した財務報告を行うことが上場の条件であるとされているためである。このため、IAS/US-GAAPがグローバルスタンダードであるとしたうえで、これへの適応が日本とドイツの企業に要請された。最近、両国の会計基準設定機関によって、連結会計、金融商品会計、税効果会計、退職給付会計、キャッシュフロー会計、セグメント情報などの新しい会計基準が日本とドイツで設定されているのも、このようなグローバルスタンダードへの適応に外ならない。本研究では、このIAS/US-GAAP適応の財務報告の企業行動について、日本とドイツの代表的な企業実務についての事例研究を行い、両国における上場企業の国際会計実務の特徴を摘出している。とくに、ドイツにあって国際会計基準への適応が最初のヨーロッパ共同体会計指令の変換を通じて成立した1986年商法典の段階からさらに発展して、IAS/US-GAAP適応の商法条項の新設をへて、1998年にドイツ会計基準委員会の発足に結実していることを明らかにすることができた。非アングロサクソンの会計基準を確立させてきた日本とドイツの両国において、1990年代以降、国際会計基準(IAS)及び米国の一般に認められた会計原則(US-GAAP)に準拠した決算報告へのシフトを求める動きがみられようになった。これは、グル-バルスタンダードへの日本とドイツ両国の対応の1つとして提起された問題である。本年度の研究では、アングロサクソン会計基準に準拠した決算報告実務をいち早く採り入れたドイツの代表的企業であるダイムラーベンツ社とバイエル社の2つのケースについて事例研究として考察を行った。ダイムラーベンツ社は、米国の一般に認められた会計原則(US-GAAP)による決算報告を実務展開した最初の企業である。1992年度にニューヨーク証券取引所に上場するにあって、米国基準の決算報告を義務づけられた。このため、同社は、ドイツの商法基準と米国基準を二元的に適用した決算報告を作成・開示した。バイエル社は、1994年度に国際会計基準(IAS)を適用した決算報告をドイツの商法基準の枠内で作成・開示した最初の企業である。本年度の研究で明らかにした点は、ドイツ企業が「会計国際化」の要請のなかで国内基準(商法基準)と国際基準(IAS/US-GAAP)のダブルスタンダードに適応した会計行動を採っていることである。本研究の成果を日本企業が抱えるダブルスタンダード適応問題の1つの示唆を与えたものとして次年度以降の研究課題に活かしていきたい。本年度の研究計画にしたがって、日独の会計基準の国際会計基準及び米国会計基準への適応問題について研究を進めた。日本の会計基準の国際化が最近になってようやく現実の問題となって学界レベルでも関心がつよまり、日本会計の国際基準への対応が連結決算、税効果会計、年金会計、デリバティブ会計等などの個別会計基準の採用として取り上げられているが、その全体的な会計基準の制度的枠組の再構築論としては不十分な状況にある。本年度の研究は、この日本会計基準の現実に対比して、ドイツ会計基準の国際化対応に1998年商法改正による「LAS/US^GAAP適応条項」の新設が果たうようになった経緯とその時代的意味について検討をくわえた。ドイツ会計基準は、すでに1985年商法改正においてヨーロッパ共同体理事会指令の単独決算と連結決算の会計基準の域内調和化を達成したが、1992年にはじまるダイムラーベンツ社の決算を契機としたドイツ会計基準の新しい国際化対応が迫られることになった。

本年度の研究は、このドイツ会計基準の国際化対応としての商法改正の会計基準設定プロセスを取り上げることを通してドイツの会計国際化戦略の本意を読み解き、アングロサクソン型の市場重視的会計基準への対応視点を明らかにすることを目指し、(1)「ドイツ商法会計規範とIAS/US-GAAP適応条項」(JICPAジャーナル、日本公認会計士協会、第10巻6号、1998年6月、45-51頁)、(2)「市場重視型会計システムへのドイツ会計の対応視点」(産業経理、第58巻4号、1999年1月、27-34頁)、(3)『ドイツ会計の現代的展開』(共著、森山書店、1999年刊)所収の「第1章-商法会計法の形成」、15-48頁)の研究成果を公表することができた。平成11年度は、日本とドイツの会計制度改革の現状とその展望についての研究をおこない、そこから選られた知見について、以下の点に要約することができる。(1)日本企業は1977年以降、アメリカのSEC(証券取引委員会)基準によって財務報告を行う場合に、国内基準の免責が認められてきたのに対し、ドイツでこのような免責が認められたのは1998年になってからである。この点で、日本とドイツの財務報告の国際化対応において、日本の方がはやかった。しかし、会計ビックバンという現代的な課題に対する法的な会計基準形成の取り組みにおいては、ドイツの方が日本よりもすばやい対応を見せた。(2)日本では、商法、証券取引法、税法のトライアングル体制のもとで、証券取引法関連の企業会計審議会が会計ビックバンに対応した新しい会計基準(連結会計、金融商品会計、税効果会計、退職給付会計、キャッシュフロー計算書、セグメント情報)を設定しているが、商法改正にいたっておらないため、トライアングル体制の不安定性を増大させている。これに対し、ドイツは、商法改正を行い、上記のような現代の新しい会計基準を受け入れるための免責条項を新たに設け、国際化対応を果たしている。これらの論点を分析的に明らかにしたうえで、日本とドイツの上場企業の財務報告の実務傾向を事例研究した。