hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザーガイド補償光学系を用いた高解像観測による最遠方銀河の形成過程の解明

宇宙の基本的な構成要素である銀河は,誕生/成長/進化を経験して変遷してきたが,宇宙空間の物質もそれに伴い劇的に移り変わっていった.宇宙は高温・高密度状態のビッグバンで開闢し,急激な膨張により温度と密度が下がり,約38万年後にはバラバラの電離状態にあった陽子と電子が結合した中性水素期に入る.暗黒時代と呼ばれる中性水素主体で,光る天体が無かった時代は,23億年後から誕生し始めたと考えられる初代星・初代銀河により変貌を開始する.初代天体からの電離放射を浴び,中性水素が再び電離されるためである.その後,宇宙の至る所で形成された数多くの初代天体により,宇宙空間全体が大規模に電離される.この太古の宇宙における最大の変転を「宇宙再電離」と呼ぶが,それがいつ・どのように起こったのか・そして,何が起こしたのか,は未だ謎に包まれており,現代科学の大きな壁として人類の前に立ちはだかっている.宇宙再電離における重要な未解決問題の中に「宇宙が電離可能であったか」というものがある.初期宇宙に存在する中性水素ガスは銀河からの電離光子によって電離されるが,銀河からの電離光子の脱出は遠方銀河からのガスアウトフローによって高められると予想されているため,宇宙の電離可能性に密接に関わる物理現象である。遠方銀河の速度構造を調べるには微弱な輝線の検出を要するが、「重力レンズ効果」と「補償光学系」の2つの増光機構を組み合わせた観測手法を考案し,すばる望遠鏡を用いて赤方偏移4の遠方銀河アウトフローを調べた.その結果,その銀河からは高速度のアウトフローが起こっている事が分かり,遠方宇宙の数々の軽い銀河は効率的にガスを吹き飛ばし,宇宙の再電離に寄与している可能性を示唆した.これまでは赤方偏移3以上の銀河のガス速度構造は詳しく調べられていなかったが,すばる望遠鏡レーザーガイド星補償光学装置を用いて,さらに遠くの遠方銀河のアウトフローを検出できたからである.これまでにすばる望遠鏡広視野装置Suprime-Camを用いて赤方偏移7.3のライマンα輝線銀河探査を行ってきたが,まだ探査視野が狭く検出できた銀河の個数が少ないため,その時代における中性水素残存量の増加の決定的な証拠を得るには至っていない.そこで,今後はすばる望遠鏡次期広視野装置HyperSuprime-Camを用いてより広い探査体積でライマンα輝線銀河を探査し,より不定性の小さな銀河個数密度を求めていく.宇宙は高温・高密度状態のビッグバンで開闢したとされているが,宇宙が膨張していくにつれて温度・密度は下がり宇宙空間における原子核・電子が結合した中性期に入る.やがて天体の形成が始まるが、形成直後の銀河は大きなエネルギーを放射するため、結合した原子を再び電離していく.これを「宇宙再電離」と呼ぶが,その時期は,赤方偏移611と未だ正確には分かっておらず現在天文学最大の謎の1つになっている(特別研究員申請書項目2参照).この形成時期に観測的制限を与えるためには、遠方銀河の直接観測が有効である。すなわち観測した領域中にいくつ銀河が検出されるか,が解明の鍵となる.これを調べるべく我々は、2009年の2月から4月にかけて赤方偏移7.3(約129億光年先)銀河の探査を行ったところ,4個の銀河候補天体を発見した。これらの候補天体が本物の遠方銀河であるかどうかは,銀河の検出率に大きく関わるため非常に重要である.もしこれらが赤方偏移7.3の銀河であれば,水素からの輝線(静止波長121.6nmのライマンアルファ輝線)が分光観測により検出されるはずである.そこで我々は今年度,上記の4候補天体のうち3個について,すばる望遠鏡微光天体分光撮像装置FOCASを用いて分光観測を行った.綿密なデータ解析を行なったところ,2天体から輝線を検出することができた.すばる望遠鏡の広視野観測により,ハッブル宇宙望遠鏡で発見された銀河よりも明るく尤もらしい銀河が発見できた.現在,これらの銀河の星形成率などを正確に見積もり再電離との関係を調べている最中である.宇宙の基本的な構成要素である銀河は,誕生/成長/進化を経験して変遷してきたが,宇宙空間の物質もそれに伴い劇的に移り変わっていった.宇宙は高温・高密度状態のビッグバンで開闢し,急激な膨張により温度と密度が下がり,約38万年後にはバラバラの電離状態にあった陽子と電子が結合した中性水素期に入る.暗黒時代と呼ばれる中性水素主体で,光る天体が無かった時代は,23億年後から誕生し始めたと考えられる初代星・初代銀河により変貌を開始する.初代天体からの電離放射を浴び,中性水素が再び電離されるためである.その後,宇宙の至る所で形成された数多くの初代天体により,宇宙空間全体が大規模に電離される.この太古の宇宙における最大の変転を「宇宙再電離」と呼ぶが,それがいつ・どのように起こったのか・そして,何が起こしたのか,は未だ謎に包まれており,現代科学の大きな壁として人類の前に立ちはだかっている.再電離について制限を付ける方法のひとつに,ライマンアルファ輝線銀河(LAE)探査がある.LAEはライマンアルファ(Lyα)輝線で明るく輝く遠方星形成銀河である.中性水素ガスの密度が高い再電離初期の宇宙では,LAEを覆う中性水素雲からLyα光子が抜け出しにくくなるため,高赤方偏移のLAEの個数密度・Lyα光度は低赤方偏移のものに比べ減少する.

この性質により再電離を調べるべく,我々は赤方偏移7.3LAEの広視野探査を行った.得られた画像を調べ,写り込んだ様々な天体の中からLAE候補天体を選び出し,分光観測を行ったところ,赤方偏移7.215LAEを発見することができた.この探査により「遠方宇宙においてLAE個数密度が減少する」という傾向が赤方偏移7.3の宇宙でも確認できた.これは高赤方偏移において中性水素が増加した証拠である可能性が高い.宇宙の基本的な構成要素である銀河は,誕生/成長/進化を経験して変遷してきたが,宇宙空間の物質もそれに伴い劇的に移り変わっていった.宇宙は高温・高密度状態のビッグバンで開闢し,急激な膨張により温度と密度が下がり,約38万年後にはバラバラの電離状態にあった陽子と電子が結合した中性水素期に入る.暗黒時代と呼ばれる中性水素主体で,光る天体が無かった時代は,23億年後から誕生し始めたと考えられる初代星・初代銀河により変貌を開始する.初代天体からの電離放射を浴び,中性水素が再び電離されるためである.その後,宇宙の至る所で形成された数多くの初代天体により,宇宙空間全体が大規模に電離される.この太古の宇宙における最大の変転を「宇宙再電離」と呼ぶが,それがいつ・どのように起こったのか・そして,何が起こしたのか,は未だ謎に包まれており,現代科学の大きな壁として人類の前に立ちはだかっている.宇宙再電離における重要な未解決問題の中に「宇宙が電離可能であったか」というものがある.初期宇宙に存在する中性水素ガスは銀河からの電離光子によって電離されるが,銀河からの電離光子の脱出は遠方銀河からのガスアウトフローによって高められると予想されているため,宇宙の電離可能性に密接に関わる物理現象である。遠方銀河の速度構造を調べるには微弱な輝線の検出を要するが、「重力レンズ効果」と「補償光学系」の2つの増光機構を組み合わせた観測手法を考案し,すばる望遠鏡を用いて赤方偏移4の遠方銀河アウトフローを調べた.その結果,その銀河からは高速度のアウトフローが起こっている事が分かり,遠方宇宙の数々の軽い銀河は効率的にガスを吹き飛ばし,宇宙の再電離に寄与している可能性を示唆した.すばる望遠鏡による撮像観測によって選ばれたLAE候補の中から,観測史上最も遠くにある銀河である赤方偏移7.215のLAEを発見することに成功した.この成果は投稿論文としてまとめられ,研究目的の大半を占める宇宙再電離への制限を研究員任期の2年目までに達成できたからである.これまでは赤方偏移3以上の銀河のガス速度構造は詳しく調べられていなかったが,すばる望遠鏡レーザーガイド星補償光学装置を用いて,さらに遠くの遠方銀河のアウトフローを検出できたからである.高赤方偏移におけるLAE個数密度の進化をさらに詳細に調べるために,探査領域の広視野化と追加分光観測を計画している.また,遠方LAEの光度と個数密度は,銀河からどのくらいLyα光子が抜け出すかに深く関わっている.このLyα脱出率は銀河風によって高められると考えられており,遠方銀河の速度構造を調べる観測を行う予定である.また,銀河風により形成されると考えられているLyα星雲(LAB)の研究も行っており,それにより銀河風が銀河の大局的な性質に及ぼす影響を調べる.これまでにすばる望遠鏡広視野装置Suprime-
実証研究によるコーポレート・レピュテーションの測定とマネジメント

研究計画で,3つの研究を約束した。第1は,レピュテーションの理論研究の一段の推進,第2は,若手研究者との実証研究の推進,第3は,海外への情報発信である。第1については,コーポレート・ガバナンス,レピュテーション・マネジメント,管理会計からみたレピュテーション,ソーシャルメディア,財務業績への影響という面から,論文だけでなく2回の学会で発表した。第2について,授業期間中は毎週「管理会計研究会」で若手を鍛え・鍛えられたとともに,海外への発信を予定通り実施した。第3は,科研費が未確定であった2012年度を除き,2013年と2014年に若手研究者とともに海外で発表した。平成25年度の研究実施計画では,3つのことを目的とした。1つは,レピュテーションの理論研究の一段の推進,第2は,実証研究の若手研究者との共同研究の推進,第3は,海外への情報発信である。第1の目的は,初期の目的を十分に達成することができた。本年度の研究の焦点は,昨年に続いてソーシャルメディアにあて,ソーシャルメディアがレピュテーションの向上にどんな役割を果たしてきたかを明らかにした。その成果の1つは,『月刊監査研究』に「ソーシャルメディアの内部監査ー戦略的レピュテーションリスク・マネジメントー」と題して発表した。加えて,ScottとJackaのAuditing Social Mediaを櫻井通晴・伊藤和憲・吉武一監訳『ソーシャルメディア戦略ーガバナンス,リスク,内部監査ー』と題して,日本内部監査協会から翻訳書として上梓した。第2の目的は,専修大学の伊藤和憲教授,城西国際大学の城西国際大学講師(現在は北海学園専任講師)の関谷浩行講師とともに,3名で実証研究を行い,その研究結果を「コーポレート・レピュテーションによる財務業績への影響」と題する論文にまとめた。その論文は,平成26年に日本会計研究学会誌『会計プログレス』から発表されることが決定している。研究面では,予定通りの研究成果をあげることができた。最も重要な研究は,コーポレート・レピュテーションが財務業績を向上させるかにかかわる研究であるが,研究分担者の伊藤和憲教授および関谷浩行講師との研究は予定どおり研究を遂行し,コーポレート・レピュテーションの実証研究を完成させて,日本会計研究学会とレピュテーション・インスティチュートの世界大会で報告するまでこぎつけた。本年度は一昨年に引き続き発表もアクセプトされ,6月6日にバルセロナで発表の予定である。日本では9月初めに日本会計研究学会での発表が予定されている。本年度の研究発表は,知的資産経営学会において,2012年の8月29日に「レピュテーション・マネジメント研究の現状と課題」を,そして日本会計研究学会の関東部会では統一論題で2012年12月1日に「管理会計の質の点検・検証ーコーポレート・レピュテーションの視点からー」を発表した。本年度の論文としては,「コーポレート・レピュテーションと企業統治ー取締役と監査役の役割との関係でー」『日本内部監査協会』第38巻第7号, pp.1-9。「IFRSがソフトウエア開発費の会計処理に及ぼす影響」『企業会計』Vol.64 No.8, pp.111-117。「オリンパス損失隠し事件の本質と将来の課題ーコーポレート・ガバナンスの観点からー」『専修マネジメント・ジャーナル』Vol.2, No.2, pp.35-46。「管理会計の『質』の点検・評価」『会計』第183巻,第3号, pp.44-58。および「ソーシャル・メディアの戦略的レピュテーションリスク・マネジメント」『経理研究』No.56/Winter, pp.285-299。その他,著書『管理会計第五版』(同文舘出版, 2012年7月, pp.1-760.)では,コーポレート・レピュテーションの世界大会の主要記事を掲載した。研究期間の3年間で,多少のずれはあるにしても,当初計画していた研究計画は,ほぼ計画した通りの方法で,遂行できたと思う。当初計画していたのは,1レピュテーションの理論研究の推進,2実証研究に関連した若手研究者との共同研究の推進,3海外への情報発信である。第1に,レピュテーションの理論研究であるが,質的な内容を云々すれば難点があるかもしれないが,予定通りの研究を行うことができたと考えている。純粋にレピュテーションに関連する論文は10本であるが,専門領域である管理会計に限定して言えば,関連論文を含めると,全部で17本(レピュテーション関連の翻訳と著書を除く)になる。第2に,実証研究の若手研究者との共同研究では,予定通り,伊藤和憲教授,関谷浩行専任講師(申請時には大学院博士課程学生)との3名で予定通り実証研究を行い,一定の成果をだすことができた。

連携研究者の岩田宏尚教授,岩淵昭子教授,小酒井正和准教授とは,授業期間中は必ず月曜日に実施ていた「管理会計研究会」で,お互いのディスカッションのなかでレピュテーションに関する知見を深めることができた。第3に,海外への情報発信に関しては,2012年には,ミラノでのReputaion Instituteでは,櫻井単独で発表した。2013年には,実証研究の研究成果を,共同研究者の伊藤和憲教授とともに発表した。2014年には,伊藤和憲教授のほか,若手研究者として北海学園講師となった関谷浩行専任講師とともに新たに実施した実証研究の研究成果を,アトランタで行われたアメリカ会計学会で発表した。社会科学本年度は,計画した研究は90%程度は達成している。理論研究は予定した通り,十分に行った。若手の研究者との研究成果も予定通り実施した。海外への研究成果の発表も,アクセプト率が低い中で,幸運にもアクセプトされた。理論研究は,自らの意思で行うことができる。当該年度はソーシャルメディアがレピュテーションに及ぼす影響を研究したが,研究成果として3つの成果を生み出した。実証研究は,一昨年は成蹊大学の伊藤克容・新村秀一教授に加えて専修大学の伊藤教授と櫻井をメンバーにして行ってきたが,本年度は専修大学の伊藤教授と城西国際大学の関谷浩行講師とともに3名で行った。海外への情報発信は前年度の研究成果をもとに行った。いずれも予定した通りの成果を上げることができた。予定の100%に達しなかった理由は,1つは,予定には達したが理想には届かなかったためである。いま1つは,理論研究において,新たな研究テーマであるカントリー・レピュテーションを高めるための日本の原価計算基準の問題点の洗い直しと新たな基準の作成にも努力をつぎ込んだため,厳密にコーポレート・レピュテーションの研究は100%とは言えないと考えた。研究の目的は,3つであった。1つは,Steen Thomsen教授の招聘である。予算もメルコ学術振興会から招聘資金を授与されることになっていた。しかし,予定の1か月前に,デンマーク国内の重要な審議会の委員に選任されると同時に初回の委員会の日程と重なったことを理由に,日本にくることができなくなったとの連絡が入った。その折はすでに,他の6名の日本の著名報告者に予定を取ってもらっていた関係で,日本での予定変更も不可能で,結局は計画を取りやめざるをえなかった。2つめの若手研究者との研究の推進は,予定通り実施できた。専修大学の伊藤和憲教授,城西国際大学の関谷浩行講師と実証研究を行い,大きな成果を得た。申請時に予定していた改善点を加えただけでなく,因子分析を加えることで,組織価値,社会価値,経済価値のほかに,顧客価値の果たす役割の大きさを知ることができた。レピュテーション指標では,世界標準であるRepTrakにケース・スタディで発見した顧客価値を加えたことも今回の成果の1つである。3つ目には,海外への情報発信であるが,これも予定通りイタリアのミラノにおいて,ファン・リール教授,チャールス・フォンブラン教授をはじめ,数多くの教授と実務家と海外でのレピュテーションの現状と課題についてディスカッションをするだけでなく,それらの人々に論文を送付して意見を求め,いくつかの意見をいただいた。
子宮体癌老化誘導活性をもったYACクローンからの子宮体癌抑制遺伝子のクローニング

(1)D1S459-225内に存在するYACクローンに含まれるBACクローンをHHUA株に導入し老化活性を観察したところ、その中の一つのクローンE4に細胞死誘導活性が見られた。テロメラーゼ活性の消失も伴っていた。このBACクローンはD1S437-459のマーカーを含む約1Mbの領域であった。(2)このBACクローンからpusfield電気泳動法を用いてできるだけ純粋なDNAを出し、適当な制限酵素で消化し数KbのDNA断片にする。このDNA断片をbiotinにて標識し、我々が作製した正常子宮内膜cDNAライブラリーと液相にてハイブリダイズさせることにより、このBACクローンにコードされるcDNA群を得た。(2)WWWブラウザーによりゲノムプロジェクトより得られた情報にアクセスし、当該領域に含まれる遺伝子情報を得た。このうちRNA解析で、(4)については既存のデータベースmRNAの長さが異なっていたため、5'-RACEを行い配列を決定した。(4)これら遺伝子のうち真の候補を決定するスクリーニングを行った。(a)得られたcDNA群を発現誘導ベクターに挿入し、それぞれをHHUAに導入する。細胞死誘導活性を持つものを選択する。(b)癌の検体(現在約40例の子宮体癌症例RNAストックが使用可能である)のSSCP解析で、発現の変化または遺伝子変異の有無をスクリーニングする、の(a)(b)両方の条件を満たすものを子宮体癌抑制遺伝子候補とすることとした。(b)の検体を先に行ったところ(1)、(3)では有意な体細胞変移や発現変化は見いだせなかった。(5)は体細胞変移が観察されたが、HHUAへの移入では老化誘導活性は示さなかった。現在(a)(b)両方の条件を満たすものとしては(4)のORF12(SM-20 like protein)が得られている。我々は従来の研究から、子宮内膜癌抑制遺伝子はD1S459225(1番染色体上1q42-43)の領域に存在することを明らかにしている。この遺伝子を同定するために、1)子宮体癌細胞株増殖抑制活性をもつBACクローンからできるだけ純粋なDNAを出し、EcoRIで消化し数KbのDNA断片にし、この断片をbiotinにて標識し、我々が作製した正常子宮内膜cDNAライブラリーと液相にてハイブリダイズした。biotin標識されたDNA断片をFe-avidinビーズと結合させ、このBACクローンにコードされるcDNA12クローンを得た。得られたcDNAを互いの重複を排除した後、A9,A9-1neo(人一番染色体を保持したマウスA9細胞),ヒト胎盤DNAをブロットしたメンブレンとハイブリダイズさせる事により偽陽性クローンを排除したところ、4クローンが候補として残った。これらの塩基配列を決定し、PCRプライマーを設定し子宮体癌細胞株および症例DNA(インフォームドコンセントを得ている)での塩基配列を検討したところ、一つの遺伝子(W20)で頻繁に変異が見いだされた。2)英国Sanger Centerが中心となって決定した1番染色体シークエンスドラフトよりESTライブラリーからの情報をもとにこの領域に存在するEST4種を選択した。また、この塩基配列情報をもとにHexon,F-geneなどのエクソン予想ソフトウエアーを使い3つのmRNAを想定した。これらに対してRT-PCRを行った結果、2つの遺伝子(BP-1、AI00)で変異が観察された。3)二つの候補遺伝子の子宮体癌細胞株増殖抑制活性の検討を行っているが、W20ではこの活性が観察されなかった。

引き続きBP-1、AI00の癌細胞株への導入を行う予定である。前年度までの研究で、(1)D1S459-225内に存在するBACクローンをHHUA株に導入し老化活性を観察したところ、その中の一つのクローンE4に細胞死誘導活性が見られ、このクローンはD1S437-459のマーカーを含む約1Mbの領域であることを明らかにし、(2)このBACクローンから、このBACクローンにコードされるcDNA群を得た。こうして得られたcDNA群の候補遺伝子は、(1)RB binding protein like protein (2)FLJ12790 (E6BPl homologue)(3)ENST27746 (MAP homologue)(4)ORF12 (SM-20 like protein)(5)HUBCEP80 (Ubiquitin E1 like)などであった。このうちRNA解析で、(4)については既存のデータベースmRNAの長さが異なっていたため、5'-RACEを行い配列を決定した。これら遺伝子のうち真の候補を決定するスクリーニングを本年度行った。(a)得られたcDNA群を発現誘導ベクターに挿入し、それぞれをHHUAに導入する。細胞死誘導活性を持つものを選択する。(b)癌の検体(現在約40例の子宮体癌症例RNAストックが使用可能である)のSSCP解析で、発現の変化または遺伝子変異の有無をスクリーニングする、の(a)(b)両方の条件を満たすものを子宮体癌抑制遺伝子候補とすることとした。(b)の検定を先に行ったところ(1)、(3)では有意な体細胞変移や発現変化は見いだせなかった。(5)は体細胞変移が観察されたが、HHUAへの移入では老化誘導活性は示さなかった。現在(a)(b)両方の条件を満たすものとしては(4)のORF12 (SM-20 like protein)が得られている。
ラジカル開環重合を利用する新規機能性材料の合成と機能評価に関する研究

ラジカル開環重合は高分子主鎖にエステル基、エ-ラル基、ケトン基等を導入でき、さらに汎用ビニルモノマ-とも共重合可能な有用な重合方法である。本研究では、種々の官能基を有する新規ラジカル開環性モノマ-の開発と高分子支持台上でのラジカル開環重合による高分子新規合成法について検討した。(1)フェニル基のパラ位に種々の置換基を導入した2,2ージフェニルー4ーメチレンー1,3ージオキソラン(DMD)を合成し、そのラジカル重合挙動を検討した結果、いずれも96%以上の選択性でラジカル開環重合が進行し、ポリケトンが得られた。またその置換基効果は電子供与基ほど重合速度が大きく、これらの結果がフロンティア軌道論によって簡潔に説明できることを明らかにした。(2)4ーメチレン1,3ージオキソラン構造を有するスピロオルトカ-ボナ-トを合成し、そのラジカル重合挙動を検討した結果、目的としたフュニレンカ-ボナ-トの脱離を伴うラジカル開環重合は進行せず、ビニル重合だけが進行することを確認した。(3)開環した際に安定なアリルラジカル生成が期待できる環状ケテンアセタ-ル、2,4ージメチレンー1,3ージオキソランと2,5ージメチレンー1,3ージオキサンを合成し、そのラジカル重合挙動を検討した。その結果、前者は開環重合が進行し、エキソメチレン基を有するポリエステルを、後者は開環重合体とビニル重合体の共重合体をそれぞれ与えることを見い出した。(4)ラジカル開環ー脱離重合が進行するDMDと同じ骨格を側鎖に有する高分子を合成し、「高分子から高分子を合成する」という新概念の確立について検討した。その結果、共重合型プレポリマ-を用いて、DMF中でラジカル反応を行うと、プレポリマ-から脱離重合したポリケトンが得られることを明らかにした。
渡りガモ、家禽およびブタにおけるインフルエンザの疫学調査

新型インフルエンザウイルスの出現には渡りガモ、家禽およびブタが重要な役割を果す。研究代表者はヒトと家畜・家禽に発生、流行するインフルエンザを予防・制圧するため、地球規模で動物インフルエンザの疫学調査を実施している。研究分担者を疫学調査に参画させるとともに、ウイルス学・分子生物学的解析法ならびに動物実験法を習得せしめ、グローバルな疫学調査網のカウンターパートとして養成することを目的とする。研究分担者は調査で分離されるウイルス株の遺伝子を解析し、インフルエンザウイルスの宿主域の分子基盤を明らかにする。研究代表者および研究分担者らが国内で実施した調査における渡りガモおよび家禽からの糞便およびブタ鼻腔拭い液を発育鶏卵あるいはMDCK細胞を用いてインフルエンザウイルスの分離を試みた。本年度、渡りガモからは69株の様々な亜型のインフルエンザウイルスが分離された。分離されたウイルスの亜型、卵での増殖能などの情報を基に、ワクチンおよび診断用抗原として適切な候補株を系統的に保存した。現在この系統保存は135通り中101通りまで完成している。また、2004年1月から発生した国内における高病原性鳥インフルエンザの発生の原因ウイルスであるA/chicken/Yamaguchi/7/04(H5N1)の抗原解析、遺伝子解析を行い、今回の流行に有効なワクチン候補株の選抜を行った。また研究分担者は、インフルエンザウイルスの高感度迅速診断法を確立するために、インフルエンザウイルスNS1蛋白に対するモノクローナル抗体を作出した。これらのモノクローナル抗体は、抗体作成時に免疫原とした組換えNS1蛋白およびインフルエンザウイルス感染細胞中のNS1蛋白を高感度で検出できることがわかった。このモノクローナル抗体を用いた迅速診断キット試作品が完成し、ウイルス感染細胞におけるNS1蛋白の検出時期を本キットで調べた。現在A/chicken/Yamaguchi/7/04(H5N1)を感染させた鳥類の材料を用いて、本診断キットの有効性を評価中である。渡りガモからは107株の様々な亜型のインフルエンザウイルスが分離された。分離されたウイルスの亜型、卵での増殖能などの情報を基に、ワクチンおよび診断用抗原として適切な候補株を選択した。さらにこれらのインフルエンザウイルスを系統的に保存した。また、調査で分離されたウイルス株の遺伝子を現有のDNAシークエンサーを用いて解析中である。現在このモノクローナル抗体を用いた迅速診断キットの開発中である。
DNA修復能欠損メラノサイトを用いた再構築皮膚での紫外線によるメラノーマ形成誘導

材料と.方法:1.色素性乾皮症A群(XPA)患者皮膚および健常人皮膚より培養メラノサイトを樹立し、UVBを0,5,10,20,30,50mJ/cm2,UVAを0,10,20,30J/cm2照射し、24、48時間後にapoptosisの形成率をCell Death Detection ELISAkitを用いて定量測定した。2.フェオメラニン含有マウス(yellow/C57BL6)を、C57blackのXPAノックアウトマウスとバッククロスにより作製した。結果:1。24時間後、48時間後にCell Death Detection ELISAkitを用いて定量測定をおこなったが、24時間後では両者に差は認めず、48時間後において健常人メラノサイトでは、ほとんどapoptosisを誘導し得なかったが、XPAのメラノサイトではUVB5mJ/cm2照射にてapoptosisが確認された。一方、UVA照射では、両メラノサイトにおいて細胞増殖、細胞死共に明らかな差異は認められなかった。考察:ヒトメラノサイトは、bcl2を高発現しているため、UVBにてapoptosisをきたしにくい。しかし、ヒトXPAメラノサイトでは、比較的低量のUVBにてapoptosisが誘導されることが判明した。一方、培養細胞の増殖、細胞死に対しては、UVA照射は健常メラノサイトとの比較にてXPAにおける明らかな差異は認められなかった。フェオメラニンがUVA照射により活性酸素種を産生し、DNA損傷を導く可能性が考えられていることより、フェオメラニンを多く含有するXPAメラノサイトによる実験が不可欠である。ヒトでは、このメラノサイトを得ることが困難であるため、遺伝背景の明確なマウスを用いることにより、異なるメラニン種を含有するXPAメラノサイトの培養系を確立した。結果:1。
ブロック・リサンプリング法に基づく2群の平均の有意差検定法の開発とその応用

本研究では, 2群の母集団分布が未知で,各群においてはある種の相関構造が想定される場合に,そのような2群の平均に有意差があるか否かを判断する検定法を開発すること,および,開発した方法を現実のデータ解析に応用することを目的として研究を遂行した。本研究の成果として,各群のサンプルサイズが比較的小さい場合においても,従来の方法よりも検出力の高い検定法をいくつか構築することができた。本研究では,2群のデータが縦断的データ(longitudinal data)として観測される場合に,それらの平均の有意差検定法の開発とその応用に関する研究を行うことを目的とする。ここで各群の母集団分布には,正規分布など特定の分布形の仮定を置かず,データの従属性を考慮したリサンプリング法の1つであるブロック・リサンプリング法を用いて推測を行う。本年度は,特にcircular block bootstrap法に焦点を当てて,対応のない2群の平均の有意差検定法の開発に関する研究を行った。ブートストラップ法を仮説検定の問題に適用する場合,我々が観測する(初期)標本は帰無仮説のもとで得られるものではないため,それに基づいて検定統計量の帰無仮説のもとでの分布を如何に近似するかが極めて重要な問題である。さらには,縦断的データを扱う場合,データ間の相関構造を如何に考慮するかも重要な問題である。本年度の研究成果として,以下の知見が得られた。まず,各群において平均系列を計算し,それを標本平均で中心化したものをcircular block bootstrap法と同様にしてブロックに分割する。次に,各群で得られたブロックの集合を混合し,それからの復元抽出により,上記の平均系列に対応するリサンプルを構成することを考える。このような2群に対応するリサンプルに基づき,検定統計量の分布の近似を行えば,ある程度上述した問題の解決が図られることが分かった。すなわち,いくつかの状況下で上述した方法に基づくp値のモンテカルロ近似値,およびそれから計算される検定のサイズ,検出力に関するシミュレーションを行い,その数値的な挙動を検討した結果,上述した方法によれば,名目上の検定のサイズを維持し,従来の方法と比較して検出力の高い検定法を構成できる場合のあることが分かった。本研究では,2群のデータが縦断的データとして与えられる場合について,それらの平均の有意差検定法の開発とその応用に関する研究を行うことを目的とする。ここで,各群の母集団分布には正規分布など特定の分布形を仮定せず,データの従属性を考慮したリサンプリング法の1つであるブロック・リサンプリング法を用いて推測を行う。本年度は,主としてcircular block bootstrap(CBB)法に着目し,対応のない2群に対する平均の有意差検定法の開発とその応用に関する研究を行った。ブートストラップ法を仮説検定の問題に適用する場合,一般には我々が観測する(初期)標本は帰無仮説のもとで得られるものではないため,それに基づく帰無仮説のもとでの検定統計量の分布を如何に近似するかが極めて重要な問題である。さらに,縦断的データを扱う場合には,隣り合うデータ間の相関構造を如何に考慮するかも重要な問題である。まず,各群の平均系列を標本平均で中心化し,それをCBB法と同様にしてブロックに分割する。次に,各群で得られたブロックの集合を混合し,それからの復元抽出により,2群の平均系列に対応するリサンプルを構成する。このような2群のリサンプルに基づいて検定統計量の分布を近似すると,上述した問題をある程度解決できることが分かった。すなわち,上述した検定法によれば,データ間の相関が弱く,標本サイズがかなり小さいような状況下でも名目上の検定のサイズを維持し,従来の方法と比較して検出力の高い検定法を構成できる場合のあることが明らかになった。これは,いくつかの状況下で,上述した方法に基づくp値のモンテカルロ近似値,およびそれから計算される検定のサイズ,検出力に関するシミュレーションを行い,それらの数値的な挙動を検討した結果に基づくものである。ここで,各群の母集団分布には正規分布など特定の分布形を仮定せず,また,隣り合うデータ間の従属性を考慮してブロック・リサンプリング法を用いて推測を行う。本年度は,主として2群のデータが対応のある縦断的データとして与えられる場合についての研究を進め,そのような場合の平均の有意差検定法の開発とその応用に関する研究成果が得られた。一般に,我々が観測できる標本は2群の母平均が等しいという帰無仮説のもとで得られるものではないため,観測した標本に基づき,検定統計量の帰無仮説のもとでの分布(帰無分布)を如何に近似するかが極めて重要な問題となる。また,縦断的データを扱う場合,隣り合うデータ間の相関構造を如何に扱うかも問題である。そこで,次のような検定法を考案した。まず,2群から差の平均系列を計算し,それをその標本平均で中心化する。その後,中心化した系列をstationary bootstrap法と同様にしてブロックに分割する。

次に,得られたブロックからの無作為復元抽出により上述した差の平均系列に対応するリサンプルを構成し,それに基づいて検定統計量の帰無分布の近似を行う。このような方法によれば,上述した問題はある程度解決されることが分かった。すなわち,考案した検定法によれば,データ間の相関が弱く,標本サイズがかなり小さいような状況下においても,名目上の検定のサイズを維持し,また多くの場合に,従来の方法と比較して検出力の高い検定法を構成できることが明らかになった。これは,いくつかの状況下で,上述した方法に基づくp値のモンテカルロ近似値,およびそれから計算される検定のサイズ,検出力に関する数値的な挙動を検討した結果,得られた成果である。
基底状態および光励起状態のペリ環状反応の設計・制御に関する理論的研究

有機化学反応はイオン反応、ラジカル反応、およびペリ環状反応に分類されており、この内イオン反応、ラジカル反応は古くから知られておりその機構も十分研究されてきた。1960年代になり始めて明らかにされたペリ環状反応については未だその反応機構が十分理解されていない。本研究はペリ環状反応の基底状態、光励起状態における反応制御・設計を目的として反応機構の解析を行ないその基礎を築いた。本研究においては次の5つのプロジェクトを行った。(1)ぺり環状反応の遷移状態における芳香族性ポリエンの電子環状反応、電子環状付加反応、およびシグマトロピー転移反応の遷移状態の芳香族性の尺度を我々が先に提案した芳香族性指数IDAにおいて比較を行った。同種の反応に関しては芳香族性と活性化エネルギーの間に相関性があることを見いだした。(2)電子環状付加反応機構(3)シグマトロピー転移反応機構クライゼン反応機構に関しこの反応機構が等電子移動機構ではなくヘテロ電子移動機構で起こり、かつ対称的な反応ではなく非対称な反応機構で起こることを明らかにした。(4)ぺり環状反応と擬ペリ環状反応ペリ環状反応機構と擬ペリ反応機構の違いを反応径路に沿った電位移動の観点から我々の電子解析法であるCiLC-IRC法を用いて調べた。この結果儀ペリ環状反応は先に提案されているような機構から大きく異なっていることを見いだした。(5)グループ移動反応機構グループ移動反応の一つであるエン反応機構に関しその反応径路について調べた。その結果現在までエン反応は協奏的反応機構で起こると考えられていたが、途中にバイラジカル中間体を経る段階型反応機構で起こることを見いだした。また、協奏型反応機構で起こる場合においても電子の動的過程から段階型反応機構様のメカニズムで起っていることを明らかにした。(6)溶媒中における分子動力学方法の開発大規模溶媒中における高精度分子軌道計算法であるIMiCMO法の改良を行った。特に今回、共有メモリー型計算機上における並列処理への対応を行った。本研究においては次の5つのプロジェクトを遂行した。Diels-Alder反応機構としてブタジェンとジイミンの環状付加反応機構を分子軌道法を基にしたCiLC解析法によりその反応機構を調べた。その結果この反応が一段反応ではあるが電子的には段階的反応であることを見いだした。このことはジエノファイルによるDiels-Alder反応機構の設計・制御の基礎をなすものである。2.[2+2+2]反応機構に関するπおよびσ軌道の芳香族性に関する研究環状付加反応の一つである[2+2+2]反応は6員環化合物の重要な合成方法である。この機構に関しアセチレンの三量体付加を取り扱い、その遷移状態構造における芳香族性について調べた。この結果σ軌道に関しては遷移状態が最も大きな芳香族性を示す。3.メタルーエン反応機構に関する理論的研究先にぺり環状反応のグループ反応として知られているエン反応が必ずしも協奏反応ではなく段階反応である場合も多数あることを示した。この結果を踏まえ、Li及びNa金属エン反応機構に対し金属触媒反応に類似の反応機構であることを明らかにした。すなわち協奏反応ではなく段階的反応機構である。4.クライゼン反応機構の解明クライゼン反応機構の解析を行い一段反応であるが電子的に段階的性質を示した。5.IMiC分子軌道法の新しい展開溶媒を含めた系全体を等価な精度で計算できる方法として先に提唱したIMiCMO法をイオン錯体クラスターへ展開した。結果は全体を一度に取り扱った方法と比較し、十分満足の得られるエネルギー値及び構造を示した。本研究においては次のプロジェクトを遂行した。1. [2+2+2]反応機構に関する協奏反応と段階反応。アセチレン三量体による協奏付加反応機構と段階付加反応機構についてその反応経路およびエネルギーについて検討し、実験結果を説明した。また、アセチレン三量体のカチオン系の反応についてもその反応機構を検討した。その結果から中性の場合と比較し実験結果との見事な一致を見いだした。また、これらの一般規則性に関しても検討を行った。金属触媒が関与する反応機構についても検討を行った。2.金属-エン反応機構に関する理論的研究。昨年度行なったリチウム原子に対するエン反応が協奏であることが明らかになっており、本年度はリチウム原子が単体では存在しないことを踏まえリチウム原子クラスター中でのエン反応について検討した。その結果、非常に興味ある結果が得られた。3. 1,3-双局子反応機構に対する理論的研究。1,3-双極子反応機構について双局子の電子状態と反応性について検討した。4.水溶媒におけるその挙動に関する理論的研究。水クラスターの挙動について動力学に検討し、「クラスター中のクラスター」という概念で分類できることが明らかになった。
朝鮮語諸方言における複合語・派生語のアクセント研究

平成30年度は、韓国語慶尚道方言・中国吉林省延辺朝鮮語の固有語複合語・派生語のアクセントについて、更に詳細な分析を進めた。特に延辺朝鮮語に関し、各話者の複合語名詞のアクセントと、それらを構成する単純語名詞のアクセントとの対応関係について検討し、単純語・複合語において、アクセント変化が必ずしも平行して生じていないこと、複合語全体の使用頻度(なじみ度)よりも、構成する単純語名詞の使用頻度が、想定される中期朝鮮語アクセントとの規則的対応率に関係していることを見出した。また、漢字語複合語・派生語について、データの整理を進めた。全体として、延辺朝鮮語においては、複合語名詞の後部要素が、単純語に生じているアクセント変化と一致する傾向があり、前部要素はより保守的なアクセントを保持する傾向がある。延辺朝鮮語においては例えば、LHアクセントクラスとLLアクセントクラスは単独形では共にLHで現れ、両者の違いは曲用形において観察される(一音節接辞が後続する場合、前者はLH-L、後者はLL-Hで現れる)。朝鮮語においては、複合語の後部要素(=語の右端)に様々な接辞が後続するため、複合語WA + WBの後部要素(WB)は、単純語WBと、同一の曲用形を取り得る点で、WAよりも単純語に類似すると言える。このことが複合語後部要素において、単純語のアクセント変化がより強く反映されている原因とも考えられるが、一方慶尚道方言の場合、前部要素が、単純語における変化を反映しているケースが多く見られることが問題となる。これらの点について説明するためには、そもそも前部要素決定型の複合語アクセント規則を原則とする慶尚道方言と、後部要素決定型の複合語アクセント規則を原則とする延辺朝鮮語の違いがなぜ生じたかについて明らかにする必要があり、現在その点について更に分析を進めている。特に延辺朝鮮語における複合語名詞のアクセントと、単純語名詞のアクセントとの相関性について、話者レベルでの対応関係について分析を進め、使用頻度(なじみ度)との相関性も明らかにできている。また、今後統計学的分析を行っていくためのデータの組織化も概ね完了している。今後は、複合語名詞のアクセントと、それらを構成する前部要素・後部要素の単純語アクセント変化との相関性について、より詳細に研究を進めるとともに、話者・語をランダム要因とした統計学的分析を行う予定である。また、方言間の差異をもたらす要因についても、検討を行う。更に、単純語名詞のアクセント変化には、使用頻度だけでなく様々な音韻論的要因が関与していると考えられるが、それらを条件とした言語変化モデルの構築を目指す(繰り返し学習モデルを用いる予定)。同モデルにおいては、単純語名詞におけるアクセント変化が複合語アクセントに影響を与える様相についても取り込むことで、包括的な名詞アクセント変化のモデル化を行いたいと考えている。なお、発展的課題として、類似のアプローチが日本語アクセント研究にも応用可能であるかどうか、検討を行うことも目標とする。特に韓国語慶尚道方言・中国吉林省延辺朝鮮語の固有語複合語・派生語のアクセントについて、資料収集・整理を進め、各項目について、諸方言のアクセント、中期朝鮮語(1516世紀)アクセント、音節数等が一覧できる、辞書形式のファイルにまとめた。中期朝鮮語アクセントの反映である、母音の長短の対立についても、標準韓国語(ソウル方言)、全羅道方言を対象に、資料を収集した(標準韓国語における母音の長短の区別は、原則として既に失われているため、辞書類を用いてデータの収集を行った)。中期朝鮮語文献には、複合語アクセントがあまり記録されていないため、複合語の各構成要素のアクセントパターンをデータファイルに記載し、それらの組み合わせで以て、現代朝鮮語諸方言との対応について検討を行った。それにより、現代朝鮮語諸方言の複合語・派生語アクセント(複合語アクセント体系、アクセント付与規則等)は、基本的に、先行研究で指摘されているパターンを示すこと、中期朝鮮語との規則的対応は、単純語に準ずるものである一方、一定程度の例外パターンが現れることを確認した。また、例外的なパターンに、複合語・派生語独自の傾向性があること、単純語におけるアクセント変化との相関性が、複合語の前部要素・後部要素により異なる傾向があることも見出した。更に、延辺朝鮮語の1音節語名詞を構成要素とする複合語においては、単純語では既に失われている、中期朝鮮語におけるアクセントタイプの区別(上昇調アクセント、二種の高調アクセント)がある程度保持されていること、中期朝鮮語・慶尚道方言ともに、二単位形のアクセントに、単純語アクセントとは異なる独自の音調型が現れる場合があることなどを明らかにした。韓国朝鮮語諸方言の固有語複合語・派生語アクセント資料(標準韓国語、中期朝鮮語資料を含む)は順調に収集・整理できている。また、各方言の複合語アクセント体系の把握、中期朝鮮語との対応関係の検討、例外パターンの分析等を通し、単純語アクセントとは必ずしも一致しない、複合語・派生語アクセント独自の傾向性について明らかにできている。

全体として、延辺朝鮮語においては、複合語名詞の後部要素が、単純語に生じているアクセント変化と一致する傾向があり、前部要素はより保守的なアクセントを保持する傾向がある。延辺朝鮮語においては例えば、LHアクセントクラスとLLアクセントクラスは単独形では共にLHで現れ、両者の違いは曲用形において観察される(一音節接辞が後続する場合、前者はLH-L、後者はLL-Hで現れる)。朝鮮語においては、複合語の後部要素(=語の右端)に様々な接辞が後続するため、複合語WA + WBの後部要素(WB)は、単純語WBと、同一の曲用形を取り得る点で、WAよりも単純語に類似すると言える。このことが複合語後部要素において、単純語のアクセント変化がより強く反映されている原因とも考えられるが、一方慶尚道方言の場合、前部要素が、単純語における変化を反映しているケースが多く見られることが問題となる。これらの点について説明するためには、そもそも前部要素決定型の複合語アクセント規則を原則とする慶尚道方言と、後部要素決定型の複合語アクセント規則を原則とする延辺朝鮮語の違いがなぜ生じたかについて明らかにする必要があり、現在その点について更に分析を進めている。特に延辺朝鮮語における複合語名詞のアクセントと、単純語名詞のアクセントとの相関性について、話者レベルでの対応関係について分析を進め、使用頻度(なじみ度)との相関性も明らかにできている。また、今後統計学的分析を行っていくためのデータの組織化も概ね完了している。今後は、これまでの固有語複合語・派生語アクセントについて、更なるデータ収集・分析を進める一方、特に3・4音節の漢字語複合語・派生語のアクセントに関し、データ収集・整理を行う。必要に応じ、それらを構成する1・2音節の漢字語アクセント(数名の話者から収集済)についても、補足的に再調査を行う。これらの漢字語複合語・派生語アクセントに関し、固有語の場合と同様、基本的なアクセント体系の把握、アクセント付与規則を確認し、その適用率と例外パターンについて検討する。また、単純語(漢字語の場合は、各漢字形態素が単独で用いられることが比較的少ないことから、2音節語も単純語として扱う)アクセントとの相関性に加え、各漢字形態素の中期朝鮮語におけるアクセントに基づき再建した、「仮説上の」中期朝鮮語漢字語アクセントとの対応関係についても分析を進める。今後は、複合語名詞のアクセントと、それらを構成する前部要素・後部要素の単純語アクセント変化との相関性について、より詳細に研究を進めるとともに、話者・語をランダム要因とした統計学的分析を行う予定である。また、方言間の差異をもたらす要因についても、検討を行う。更に、単純語名詞のアクセント変化には、使用頻度だけでなく様々な音韻論的要因が関与していると考えられるが、それらを条件とした言語変化モデルの構築を目指す(繰り返し学習モデルを用いる予定)。同モデルにおいては、単純語名詞におけるアクセント変化が複合語アクセントに影響を与える様相についても取り込むことで、包括的な名詞アクセント変化のモデル化を行いたいと考えている。
運動による骨格筋由来マイオカイン分泌を活用した動脈硬化改善のための運動療法の開発

本研究は,中高齢者の有酸素性トレーニングによりマイオカインの分泌が動脈硬化度の低下に関与するか否かについて検討した。健常な中高齢者男女を対象に,60-70%VO2peak運動強度の自転車運動(週3日,45分間)を8週間実施した。運動トレーニングにより動脈硬化度は有意に低下し,マイオカインの1つであるapelinおよびirisinの血中濃度は有意に増加した。これらのマイオカインと動脈硬化度の変化率との間には負の相関関係が認められた。以上の結果から,中高齢者の有酸素性トレーニングによる動脈硬化度改善の機序にマイオカインの1つであるapelinやirisinが関与する可能性が示唆された。最近,運動刺激によって骨格筋から分泌される内分泌因子(骨格筋由来内分泌因子):マイオカインは筋自身への自己作用だけでなく,血液を介して,脂肪細胞や骨細胞に作用することが明らかとなった。しかしながら、骨格筋への運動刺激によって誘発されるマイオカインが動脈硬化改善に関与するか否かの検討は国内外を見ても皆無である。動脈硬化に対する運動効果に関わるマイオカインが同定されれば,最終的にはマイオカイン分泌を促す運動様式,強度の検討により効率的な運動プログラムの開発に貢献できるかもしれない。そこで本研究は,動脈硬化に対する運動効果のメカニズムに関与するマイオカインを探索し,骨格筋と動脈血管との間のクロストーク(相互作用)の解明から効率的な運動プログラムの構築を目指すことを目的とする。本研究では,中高齢者(50歳以上)20名を対象に有酸素性トレーニングを8週間実施し、トレーニング前、トレーニング開始2、4、6、8週間後に,動脈硬化指標である、脈波伝搬速度(baPWVおよびcfPWV)を測定し、同時に採血を行った。また、動脈硬化指標である、頸動脈コンプライアンス・beta-stiffnessに関してもトレーニング前後において測定を行った。トレーニングにより、VO2peakは有意に増大し、腹部内臓脂肪面積およびcfPWV、beta-stiffnessは有意に低下した(P<0.05)。cfPWVはトレーニング開始2、4、6、8週間後において徐々に低下する経時的な変動示した。各被験者の血液を用いて、すでに報告されているマイオカインや新規マイオカイン候補物質の血中レベルの変動を経時的に検討し、動脈硬化に対する運動効果に関与するホルモン・タンパクを複数検出することができた、今後さらなる解析によりより多くの候補バイオマーカーを同定する。そこで本研究は,動脈硬化に対する運動効果のメカニズムに関与するマイオカインを探索し,骨格筋と動脈血管との間のクロストークの解明を目指すことを目的とする。cfPWVはトレーニング開始2、4、6、8週間後において徐々に低下する経時的な変動示し、トレーニング開始6、8週間後において有意な低下を示した。また、血管拡張調節因子としてadropin、apelin、NOx、PTX3などを各被験者の血液を用いて、血中レベルの変動を経時的に検討し、動脈硬化に対する運動効果よりも早期に増加変動するホルモン・ペプチドや動脈硬化度の低下とともに血中レベルが増大するホルモン・ペプチドなどを新たに複数同定することができた。今後これらの候補となっている血中バイオマーカーが骨格筋にて発現変動しているのか、また、運動効果に貢献しているのかを動物実験にて検討し、動脈硬化に対する運動効果に関わるマイオカインを複数同定する。研究計画通り、中高齢者の有酸素性トレーニングにおける動脈硬化と血管拡張調節に関わるホルモン・ペプチドの血中濃度の変動を経時的に検討し、動脈硬化指標と相関するホルモン・ペプチドを複数同定した、動脈硬化に対する運動効果に関わる可能性が見込まれる候補マイオカインを同定した。本研究では,中高齢者(50歳以上)40名を対象に有酸素性トレーニング群と安静対照群に分けた。運動介入は60-70% VO2peak運動強度の自転車運動(週3日、45分間)を8週間実施し、トレーニング前後に,動脈硬化指標である、beta-stiffnessや脈波伝搬速度(baPWVおよびcfPWV)を測定し、同時に採血を行った。beta-stiffnessやbaPWVおよびcfPWVはトレーニング介入後において有意に低下、血管拡張調節因子であるNOxの血中濃度は有意な増加を示した。新規マイオカインであるapelin、irisinの血中濃度はトレーニング介入後において有意に増大したが、musclin、C1qは有意な変化は認められなかった。

血中のC1q濃度は加齢に伴う動脈硬化指標の増大には関与することが認められたが、運動による動脈硬化指標の改善には有意な関連性は認められなかった。さらに、運動介入によるapelin、irisinの血中濃度の変化は、血管拡張物質であるNOxの血中濃度と性の相関関係が認められ、動脈硬化度の改善効果とも関係性が認められた。これらの結果から、動脈硬化に対する運動効果の機序の1つに関与するマイオカインを新たに複数同定することができた。今後、骨格筋でのマイオカインの発現やその調節などの検討を行うことで運動効果の機序にマイオカインの貢献度が明らかになることが考えられる。本研究は,中高齢者の有酸素性トレーニングによりマイオカインの分泌が動脈硬化度の低下に関与するか否かについて検討した。健常な中高齢者男女を対象に,60-70%VO2peak運動強度の自転車運動(週3日,45分間)を8週間実施した。運動トレーニングにより動脈硬化度は有意に低下し,マイオカインの1つであるapelinおよびirisinの血中濃度は有意に増加した。これらのマイオカインと動脈硬化度の変化率との間には負の相関関係が認められた。以上の結果から,中高齢者の有酸素性トレーニングによる動脈硬化度改善の機序にマイオカインの1つであるapelinやirisinが関与する可能性が示唆された。研究計画通り、中高齢者の有酸素性トレーニングを実施し、動脈硬化指標および採血を経時に測定し、その結果、動脈硬化指標はトレーニング開始後、徐々に低下するという経時的に変化することを示すとともに、血液解析から、動脈硬化に関連する可能性が見込まれる候補マイオカインを同定した。本研究結果から、ヒトの中高齢者の動脈硬化に対する運動効果に関わるホルモン・ペプチド(マイオカイン候補)を複数同定したが、今後、動物実験により候補マイオカインが運動により骨格筋で発現および分泌が増大しているのかを検証していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。運動生理学本研究結果から、中高齢者の有酸素性トレーニングによって改善する動脈硬化指標に関連する候補マイオカインを同定することができたが、今後、さらなる血液解析の分析を進めていくことに加え、動物実験により候補マイオカインが運動により骨格筋で発現および分泌が増大しているのかを検証していく。血液解析部分でELISAで行えるタンパクでない場合、Western blotなど異なる方法で実施するケースもあり、ELISAキットや抗体の選出および輸入などによる入手時間が必要であったため、予定の使用計画と一部のみ異なった。また、計測に技術が必要であったため、アルバイトでの雇用による測定でなく、自分自身で測定したため、人件費は控えることにした。本年度、ヒトの血液からマイオカインの複数同定を実施する予定であったが、候補マイオカインのELISAやLCMS解析がすべて行う時間が足りなかったため、次年度にて実施する予定である。