hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
除菌後胃癌発がんのメカニズム；ＭＵＣ５ＡＣ・ＭＵＣ６発現におけるＨＮＥの役割

現在、Helicobacter pylori除菌療法の適応が拡大し、除菌療法後に認められる除菌後胃癌発癌機序の解明は臨床的課題である。我々は、除菌後胃癌発癌過程における脂質過酸化物4-Hydroxynonenal (HNE)の関与を解明することを目的とした。炎症性細胞浸潤が低下したヒト除菌後胃粘膜組織(非癌・胃癌)においてHNE・p14/p16タンパク発現の蓄積を確認した。しかし、p14/p16メチル化遺伝子発現は除菌療法後酸分泌回復域のみで抑制され、萎縮域では有意な低下は認められず、タンパク・mRNA発現動向と異なる。他のepigeneticな異常が関与する可能性が示唆された。Helicobacter pylori(H.pylori)除菌療法後に発症する胃癌(除菌後胃癌)が新たな問題として注目されている。除菌後胃癌は、除菌療法後も胃酸分泌能が回復しないような高度萎縮粘膜に好発することを当科で明らかにしており、背景胃粘膜の酸分泌能はコンゴレッド色素散布にて識別できることから、本研究では、除菌後酸分泌回復域と非回復域とから生検検体をとりわけ、免疫組織学的に検討する。今年は、酸化ストレスマーカーおよび細胞老化マーカーである4-Hydroxynonenal(HNE)・DNA障害マーカーgamma H2AX・細胞老化関連遺伝子p16/p53のタンパク発現をターゲットとした。すると、除菌後胃癌の背景胃粘膜である高度萎縮粘膜では、酸分泌回復する胃粘膜に比べ、細胞老化マーカー4-Hydroxynonenal(HNE)・DNA障害マーカーgamma H2AX・細胞老化関連遺伝子p16/p53のタンパク発現の発現増強が有意であることが明らかとなった。さらに、除菌後胃癌病変部分は、細胞老化マーカーHNEおよびp16タンパク発現のさらなる発現増強を認めた。H.pylori陽性胃粘膜においては、慢性胃炎-腸上皮化生に伸展するにつれて、細胞老化関連タンパクであるp16の発現誘導は有意に低下するとの報告があり、我々の本研究での知見は、除菌後胃粘膜からの発癌・発育伸展過程に特異的な所見とかんがえられた。現在、p16タンパク発現誘導メカニズムについて検討中である。近年、Helicobacter pylori(H.pylori)除菌療法後に発症する胃癌(除菌後胃癌)が新たな問題として注目されている。限られた症例数を対象としたこれまでの研究では、除菌後胃癌は胃型粘液形質で悪性度が高いとされており、胃型粘液形質マーカーMUC5AC・MUC6発現における酸化ストレス4-Hydroxynonenal (4HNE)の役割という新たな視点から除菌後胃癌発がんメカニズムを検討することとした。除菌後胃癌は、除菌後も酸分泌能が改善しない萎縮性胃粘膜に好発することが明らかになっており、背景胃粘膜の酸分泌能はコンゴーレッド色素散布にて判別できることから、酸分泌回復域(黒変部分)および酸分泌非回復域(赤色部分)から生検標本を採取・保存した検体を用いた。平成24年度は、ヒト胃粘膜組織標本を用い、除菌療法前後における4HNE発現の免疫組織学的検討を行った。免染結果を陽性細胞数(0%:0、0-15%:1、15ー50%:2、50%以上:3)とその染まり具合(intensity)で0-3と定義し、scoringは陽性細胞数×intensityとして算出したところ、背景粘膜(酸分泌域):背景粘膜(酸分泌非回復域):胃癌部分でそれぞれ3.0±2.0:3.6±2.6:4.1±2.3(N=411)であった。4HNEの胃粘膜組織内への蓄積は、胃癌病変だけでなく除菌後背景粘膜にも認め、除菌後胃がん発生母地とされる胃がん酸分泌非回復域のほうがより多い傾向にあった。以上より、除菌後胃癌発がん過程に酸化ストレス産物4HNEの蓄積が関与する可能性が示唆された。近年、Helicobacter pylori(H.pylori)除菌療法後に認められる胃癌(除菌後胃癌)は臨床的問題であり、その発癌機序の解明や新たな検査・治療方法の開発のため、「除菌後胃癌の発がんメカニズム:MUC5AC・MUC6発現におけるHNEの役割」という研究課題に取り組んだ。当科のサンプルの胃癌粘液形質はH.pylori陽性胃癌と同様で、当初の研究計画と異なるものの、現在の他施設からの報告と矛盾しない。そこで、ヒト生検・切除標本を用い、除菌後胃癌の発癌過程における脂質過酸化物4-hydroxynonenal (HNE)の関与を解明する事を目的とした。

当科では、除菌後胃癌が、除菌後も酸分泌能が改善しない高度萎縮粘膜に存在する事を明らかにしており、コンゴーレッド色素内視鏡所見による酸分泌回復域・酸分泌非回復域からの生検標本を用いた。平成24年度は、免疫組織学的検討にて、酸分泌非回復域の胃粘膜組織中HNE発現は胃癌病変と同等に亢進し、除菌後胃癌発癌過程にHNE蓄積が関与する可能性が示唆された。炎症細胞浸潤の抑制された除菌後胃粘膜内の胃癌発癌過程にも酸化ストレスが関与することが明らかとなった。除菌後発癌過程に伴い、他の細胞老化マーカー発現誘導も増強されることを確認した。細胞老化と酸化ストレスとの関連性について、細胞老化の制御機構に重要な役割を果たすp14/p16遺伝子異常を検討した。酸分泌回復域および酸分泌非回復域から採取された生検標本から抽出したDNA中のp14/p16 hypermethylationは、酸分泌非回復域からのもので有意に高く、各々のmRNA・タンパク発現動向と矛盾した。以上から、除菌後胃癌発癌過程における細胞老化制御機構は、p14/p16遺伝子異常を介するのではなく、他のepigenetic abnormalityを介する可能性が示唆された。消化器内科細胞老化のマーカーは、単独で特異的なものがあるのではなく、様々なマーカーの発現動向を検討し、生物学的な意義を総合的に判断する必要があるので、多方面から検討を加える必要があったため。当科での除菌後胃癌は既報とは異なり、腸型粘液形質が多く、当初の研究計画と異なる傾向であった。これまでの研究の症例数が限定的なものであるためと考えられる。しかし、今年度の研究により除菌後胃粘膜にも4HNEが蓄積されており、胃癌病変ではさらに高い蓄積を認められたことから、炎症細胞浸潤の低下した除菌後胃粘膜内の胃癌発がん過程にも酸化ストレスが関与することがあきらかとなった。今後は、細胞老化関連遺伝子であるp16/p53遺伝子のmethylationの発現頻度について検討を加え、除菌後胃癌発癌過程における細胞老化現象の役割を明らかにしたいと考えている。脂質過酸化産物(4-hydroxynonenal)による細胞老化現象が除菌後胃癌発癌メカニズムに重要な役割を果たすことがあきらかとなったので、さらに、細胞老化と酸化ストレスとの関連性を検討し、詳細なメカニズムも明らかにしたいと考えたため。ホルマリン標本から抽出したDNA中の細胞老化遺伝子p16/p53methylation発現頻度を追加検討するように、当初の計画を変更したため。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
科学的実在論論争の歴史的パースペクティブ上での再検討

本年度は、「現代の科学的実在論論争の再検討」と「過去の科学哲学における実在をめぐる論争の掘り起こし」という2つの作業を並行して進めてきた。前者については、科学の状況や社会情勢と比較する視点はこれまで意識されてこなかったので、先行研究の洗い直しを行った。この課題の進行のために、現在の科学的実在論論争の代表的論者のひとりであり、かつまた本科研費と共通する問題意識を持つリーズ大学のJuha Saatsi氏を日本に招き、科学哲学会での講演会、科学基礎論学会でのワークショップを開催した。そのほかにも工藤怜之氏、石田知子氏、森田紘平氏ら若手の研究者にも研究への協力を依頼し、共同での研究会等を開催した。こうした研究を通して、科学的実在論論争が科学全体についてのグローバルな論争から個別科学の内部での実在をめぐるローカルな論争へと移行しつつあることが浮き彫りとなった。後者については、主に1940年代から1950年代の文献を検討した。とりわけ、1950年に出版されたファイグルの「存在仮説」論文は当時の実在論に関する論争状況が現在と全く異なったものであることを端的に示すものであることが明らかとなり、この周辺の洗い直しが今後の課題として浮かび上がった。具体的には、反実在論を代表するとされる道具主義と呼ばれる立場が1950年ごろには未だ成立していなかったことが判明し、この立場の成立史についてより立ち入った検討が今後の課題として浮かび上がった。当初初年度に予定していた研究のうち、科学的実在論論争の現状についての検討はJuha Saatsi氏の協力が得られたことで予想以上に大きく進展した。他方、過去の論争の掘り起こしについては未だ期待していたほどの成果は挙げられていない。両者を総合的に見れば、全体としての進捗は順調である。研究の進み具合にばらつきがあるので、研究分担者間で相談しながら全体としての研究の推進について見直しを行っていきたい。
視床下部-下垂体-副腎系過活動モデルによる治療抵抗性うつ病の病態解明と治療薬開発

本研究は「治療抵抗性うつ病」の動物モデルの確立を目的に掲げ、一連の研究を通じて「治療抵抗性うつ病」の病態メカニズムの解明および有効な治療薬の作用機序解明を進めた。その結果、下垂体ホルモンであるACTHを反復投与した視床下部-下垂体-副腎皮質系過活動モデルは既存抗うつ薬の効果を減弱させた。その病態にはセロトニン(5-HT)受容体のサブタイプの一つである5-HT2A受容体の機能が関与している可能性が示唆された。また、治療抵抗性うつ病の治療薬として5-HT1A受容体作用薬およびドパミン神経作用薬が有用であることを明らかにした。本研究は「治療抵抗性うつ病」の動物モデルの確立を目的に掲げ、一連の研究を通じて、「治療抵抗性うつ病」の病態メカニズムの解明および有効な治療薬の作用機序解明を進めていく。本年度の研究成果は以下の通りである。1、下垂体ホルモンであるACTHを反復投与した視床下部-下垂体-副腎系過活動モデル動物を用いた各種抗うつ薬の抗うつ効果に与える影響(結果)本モデルを用いて抗うつ薬であるイミプラミン・デシプラミン、フルボキサミン、ミルナシプランおよびタンドスピロンの抗うつ作用を検討した結果、すべての薬剤の抗うつ効果は消失した。一方、ドパミン神経作用薬であるブプロピオン、プラミペキソールおよびセレギリンの抗うつ作用はACTH反復投与モデルにおいても認められ、治療抵抗性うつ病に対するドパミン神経作動薬の有用性を明らかにした。2、5-HT_<2A>受容体機能亢進作用に対する抗うつ薬の影響(結果)ACTH反復投与によって5-HT_<2A>受容体は機能亢進作用を有し、その作用機序として5-HT_<2A>受容体数およびmRNA発現量の増加が関与していることを明らかにした。この5-HT_<2A>受容体機能の亢進に対してイミプラミンは抑制作用を示さないものの、ブプロピオンは抑制作用を示した。つまり、治療抵抗性うつ病の病態には5-HT_<2A>受容体の機能亢進があり、治療抵抗性うつ病の改善には5-HT_<2A>受容体の機能抑制が必要であることを明らかにした。3、ACTH反復投与における脳内5-HT遊離機能を明らかにする目的で脳内透析法を用いて「治療抵抗性うつ病」の病態メカニズムの解明を行う。(結果)5-HT_<1A>受容体作用薬である8-OH-DPAT投与による内側前頭前野における5-HT遊離量の減少作用はACTHにより減弱した。つまり、ACTHはpre-synaptic 5-HT_<1A>受容体機能の抑制作用を示すことが明らかとなった。本研究は「治療抵抗性うつ病」の動物モデルの確立を目的とし、一連の研究を通じて、「治療抵抗性うつ病」の病態メカニズムの解明および有効な治療薬の作用機序解明を進めていく。これまで我々は視床下部-下垂体-副腎系の過活動ラット(ACTH反復投与ラット)は「治療抵抗性うつ病」の動物モデルとしての可能性を見出している。また、昨年の本研究費補助金により、本モデルにおいてドパミン神経作動薬が抗うつ効果を示し、治療抵抗性うつ病の治療薬としての可能性を明らかにした。本年度は昨年度の結果より、ドパミン神経作動薬の作用機序を解明するために、ドパミン神経作動薬の脳内局所投与による脳内作用部位の特定、ドパミン受容体拮抗薬投与による抗うつ効果に関与するドパミン受容体の同定を行った。その結果、ドパミンD2/D3受容体作用薬であるpramipexoleおよびドパミン再取り込み阻害薬であるbupropionの作用にはドパミンD1、D2およびD3受容体を介して抗うっ効果を示すことを明らかにした。さらに、pramipexoleの側坐核内微量注入により抗うつ効果を示したことより、治療抵抗性うつ病に対する改善効果には側坐核のドパミン神経系の賦活作用が重要であることを明らかにした。さらに、ACTH反復投与により脳由来神経栄養因子(BDNF)mRNA量の低下および神経細胞の新生抑制作用が認められ、治療抵抗性うつ病の病態の一部には中枢神経の脆弱性が関与している可能性を明らかにした。[連携研究者]就実大学薬学部教授五味田裕行動薬理学の評価と考察岡山大学医歯薬学総合研究科教授川崎博己神経生化学結果の評価と考察
無意識的な身体運動制御における両眼視差の影響

本研究では,両眼視差とその時間的変化が,ヒトの身体運動制御に果たす役割を明らかにすることを目的とし,特に広い視野中の垂直方向の視差の分布と水平方向の頭部運動との関係について実験的に調べた.その結果,視覚対象へ頭部を向ける課題において,対象周囲の静的な垂直視差が影響を持つことが明らかになった.また,視覚対象に頭部方向を保つ課題において,動的な垂直視差変化が無意識的な頭部運動を誘発する被験者も見られたが,ほとんどの被験者では垂直視差による頭部運動への影響は見られなかった.以上の結果は,垂直視差が運動制御に何かしらの影響を持つと考えられるものの,その量や質には大きな個人差が存在することを示す.垂直両眼視差は,理論的に視方向の手掛かりとして利用できる.しかし,これまで報告された研究では,垂直視差は方向の判断にほとんど影響を与えないことが示されている.一方,知覚と行動における視覚情報処理の違いが近年明らかになってきており、両眼視差においても知覚と行動での処理の違いがある可能性がある.そこで研究では,垂直視差が,その方向情報を基にした行動に与える影響について明らかにすることを目的としている.平成25年度においては,上記目標を達成するために,まず,視覚情報を用いた行動である頭部ポインティング応答に対して,垂直・水平視差が与える影響を調べた.頭部ポインティング課題では,被験者は頭部をターゲットの方向へ向け,そのときの頭部方向を計測した.その際に背景の垂直・水平視差を頭部位置に応じて変化させた.その結果,ポインティングターゲットの背景の垂直・水平視差が頭部方向に影響を与えることを示唆する結果が得られた.次に,水平視差による奥行き運動対象に様々は垂直視差を付加し,その到達位置の手技応答を調べる実験により,垂直視差の視覚行動に与える影響を見いだした.また,広い視野中の奥行き運動刺激が歩行運動速度に与える影響に関しても調査した.さらに,平成24年度から開始した,垂直視差の周期的変化が,部方向の制御に与える影響を調べる実験に関して,条件を増やしてさらに実験を行い,解析方法にも検討を加えた.その結果,その結果,垂直両眼視差の周期的な変化に対して,それと同周期の頭部回転運動が確かめられ,その役割についても検討を加えた.そして,頭部運動と同時に眼球運動を測定することにより,垂直視差と水平眼球運動との関連を明らかにする研究を開始した.今後は,その実験を中心に進めるとともに,眼球・頭部・身体運動を総合的に考え,それらを制御する上での垂直視差の役割を明らかにしてゆきたいと考えている.両眼視差,特にその垂直方向の成分(垂直視差)は幾何学的には対象の方向に関する情報を持っており,理論的には視方向を知るための手掛かりとして利用できる.しかし,これまで報告された研究において,垂直視差は方向の判断にはほとんど影響を与えないことが示されている.一方で、近年知覚と行動における視覚情報処理の違いが明らかになってきており、両眼視差においても知覚と行動での処理の違いがある可能性がある.そこで研究では,垂直視差が方向の判断に与える影響ではなく,垂直視差が方向に関する行動に与える影響について明らかにすることを目的とした.本研究の最初の2年では,広い視野中の垂直方向の視差(垂直視差)と水平方向の眼球・頭部・身体運動との関係に着目し,それらの関係を実験的手法により定量的に明らかにすることを目指している.平成24年度においては,上記目標を達成するために,まず,垂直視差の分布形状と時間変化条件をパラメータとして,頭部運動を計測する実験を行った.垂直視差を周期的に変化させた刺激を呈示し,その際の反射的な頭部運動を計測することで垂直視差が頭部方向の制御に与える影響を調べた.その結果,垂直両眼視差の周期的な変化に対して,それと同周期の頭部回転運動がみられた.この結果は,垂直視差が方向に関する姿勢の制御に利用されていることを示唆する.また平成24年度は,終頭部運動と同時に眼球運動を測定する実験の準備を行った.そして終盤には実験を開始し,垂直視差と水平眼球運動との関連を明らかにする研究も進めている.今後は,垂直視差と眼球運動の関係を明らかにする実験を進めるとともに,垂直視差と身体動揺の関係を調べる実験を開始する.そして,眼球・頭部・身体運動を総合的に考え,それらを制御する上での垂直視差の役割を明らかにしてゆきたいと考えている.垂直両眼視差は,理論的に視方向の手掛かりとして利用できる.しかし,これまで報告された研究では,垂直視差は対象の知覚的方向にほとんど影響を与えないことが示されている.一方,知覚と行動における視覚情報処理の違いが近年明らかになっており、両眼視差においても知覚と行動において処理の違いがある可能性がある.そこで研究では,垂直視差がその方向情報に基づいて行動応答に与える影響について明らかにすることを目的としている.平成26年度においては,まず,前年度から引き続いて,視覚対象に向けた頭部ポインティング応答において,垂直視差が与える影響を調べる実験を行った.実験1では画面上で一定の垂直視差を持つ刺激を用い,実験2では頭部方向に応じて逐次変化する垂直視差を持つ刺激を用いた.その結果,ポインティングターゲットの周囲の垂直視差が頭部ポインティングに影響することが明らかになった.この研究については,原著論文として投稿し刊行された.次に,対象の垂直視差の周期的変化が,頭部方向の制御に与える影響を調べる実験を行った.

刺激は,正弦波状に変化する垂直視差を持ち,変動周期,振幅等を刺激変数とした.12名が被験者として実験に参加した.解析方法として,周波数解析,正弦波関数のフィティングによるパラメータの検討などを用いた.その結果,12名の被験者においては,垂直視差変動を持つ刺激を観察した場合に無意識的な頭部運動が生じたが,ほとんどの被験者については有意な頭部運動応答は見られなかった.この研究についてはデータ収集を完了しており,論文投稿ずみである.さらに,垂直視差変化を持つ刺激を観察した際の水平眼球運動を計測する実験を行い,垂直視差が幾何学的に妥当な水平眼球運動に寄与する可能性を見いだした.この研究については,明確な結果を明らかにするため,データ収集をさらに進める予定である.垂直両眼視差は,幾何学的に対象の方向の手掛かりとなることが示されている.しかし,これまで報告された研究では,垂直視差が対象の視方向の知覚にほとんど影響を与えないことが示されている.近年,知覚と行動における視覚情報処理の違いが明らかになっており,両眼視差においても知覚と行動において処理の違いがある可能性がある.そのため本研究では,垂直視差が知覚応答には影響がなくとも,その方向情報に基づいた行動応答に影響を与える可能性があると考え,その仮定を明らかにすることを目的とした.平成27年度においては,主に前年度までに行った実験結果をまとめ,原著論文及び学会において発表することを行った.国際誌に発表した原著論文では,対象の垂直視差の周期的変化が頭部方向の制御に与える影響を調べた実験について報告した.刺激の垂直視差は正弦波状に変化し,変動周期,振幅等を刺激変数とした.解析方法として,周波数解析,正弦波関数のフィティングによるパラメータの検討などを行った.その結果,2名の被験者においては,垂直視差変動を持つ刺激を観察した場合に無意識的な頭部運動が明らかに生じたが,他のほとんどの被験者については有意な頭部運動応答は見られなかった.この結果は,両眼視差処理過程において大きな個人差が存在することを示し,垂直視差が頭部運動に影響を与える場合もあるが,ほとんどの被験者では影響がないことを明らかにした.他に関連研究をいくつかの学会,研究会で発表した.今後は,本研究から得られた知見を発展させ,両眼視差処理の個人差,垂直視差処理の特性,両眼視差が行動応答に与える影響についてさらに研究する予定である.これらの研究の成果は,基礎的な意義ばかりでなく,3DディスプレイやVRシステムの発展には欠かせないものである.本研究では,両眼視差とその時間的変化が,ヒトの身体運動制御に果たす役割を明らかにすることを目的とし,特に広い視野中の垂直方向の視差の分布と水平方向の頭部運動との関係について実験的に調べた.その結果,視覚対象へ頭部を向ける課題において,対象周囲の静的な垂直視差が影響を持つことが明らかになった.
現代日本社会における脱呪術化の程度と学歴・職種との関係について

3年間の研究期間のうち、1年間は、「呪術」という概念の意味を確認するために、それぞれの研究者が分担して、購入した民俗学、宗教学、社会心理学、哲学の領域の書籍を検討し、また、必要に応じて地方にも情報集めに行った。2年目は、1年目で得た情報に基づいて調査を行った。3年目は、それらの結果を整理しつつ分析を行い、総合的見解と今後の課題とをまとめた。2年目の調査においては、1)宗教的伝統に基づいた行為、儀礼、儀式、2)民俗学などの著書に記されている言い伝え等、3)真偽が疑われつつもマスコミなどで時々取り上げられる超常現象、4)いわゆる慣習に基づいた諸行為、5)意志決定に際して、示唆を得るための呪術的行為などの様々な項目について、学歴や職種や地域によって見解の相違が見られるかどうかを調らべることにし、その対象地域は杉並区と荒川区とした。そして、調査結果の単純集計をとり、さらに、呪術的要素と説明変数(地域性・性別・年齢層・学歴・職種・危機体験の有無・科学観など)とのクロス集計をとった。以上のような調査結果の検討を通して、人々の生活の中には、現在も伝統、慣習、宗教などさまざまな要因と結びついて、非合理的と思われる要素が多様なかたちをとって深く染み込んでいるということがわかった。そして、科学的に説明されていなくても、社会的に通用している呪術的要素は多々あり、生活の中における「合理性」の意味をあらためて問う必要性を感じた。同時に、今回の調査を通して、初めは外すつもりであった地域に根ざす文化的要素が意外と重要な意味をもっていることに気づいた。今回は、杉並区と荒川区という東京都の2区でしか調査をおこなえなかったため、地域差についての一般的な結論を出すことはできなかったが、今後、より広い地域で調査をおこない、地域にもとづく文化的要素と呪術的要素との関係の考察を進めていきたいと考えている。1.12月中旬までは、それぞれの研究者が分担して、購入した民俗学、宗教学、社会心理学、哲学の領域の書籍を検討し、その結果を報告し合った。それぞれの報告の中心テーマは、宇都宮京子「合理性とは何か社会学・文化人類学・哲学の立場から」、竹内郁郎「個人的行動と集合的行動」、稲木哲郎「合理性、非合理性をどう捉えるか社会心理学の立場から」というものであった。ここで確認されたことは、まず、未開の人々、現代人を問わず、自分たちが持っている科学的な知識や技術が及び得る範囲においては、人々は科学的に、あるいは合理的に行為を行うが、自分たちの知識や力の及ばない状況や対象に遭遇した場合には、祈るなど、宗教的、呪術的傾向のある行為を行うということであった。また、本研究においては、「ある集合体の一員であることによって、どのような傾向の考え方や行為の特性を身につけやすいか」という視点が欠かせないが、学歴、職種に焦点をあてて、調査を進め、地域性には今回は注目しないことも確認された。2.12月下旬2月上旬は、書籍では十分に得られない情報収集と来年度の調査方針を決定するために必要な簡単なアンケート予備調査やヒアリングのために、沖縄、四国、遠野、京都等に出張に行った。その結果として、現代日本においては、ある見地からは非合理的あるいは非科学的と判断されるような風習や信仰に基づいた諸行為や見解が、今も受け継がれ、実行されたり信じられていることが見て取れた。

遠野における簡単なアンケート予備調査においては、『遠野物語』の中に出てくる、たとえば、死期の迫った人の霊が知人のところを訪れるというような不思議な話を、「あり得るかも知れない」と回答した人の数が多かった(回答者29名中23名)ことが興味を惹いた。今年度は、人々が実際にどのような「呪術的」意識をもっていたり、その行為を行っていたりしているかを調査した。昨年度中に行った関連文献の検討結果や、聞き取り調査と簡単なアンケート調査の結果に基づいて、以下のような項目について、質問紙法で調査を行うことにした。1.呪術的行為・思考に対する態度2.社会観3.宗教的感情4.現実生活状況5.パーソナリティ要囚6.ライフヒストリー1.については、初詣、おみくじ、北枕、家の方角、厄年、たたり、超能力、臨死体験など、伝統的慣習や宗教的慣習を含む非科学的あるいは非合理的と判断される可能性の高い項目について質問した。2-6は、その考え方や態度に影響を与えていると思われる説明変数についての質問である。調査方法については以下のように行った。1.サンプリングクォータ法2.調査地点杉並区(山の手)と荒川区(下町)3.サンプル数300(各地点150ずつとし、かつ年齢を20-30歳代、40-50歳代、60歳以上に3区分して、50ずつ配布)なお、調査は留め置きの形態で行い、回収率は100%となるようにした。初めの予定では、職種別の各グループにアンケート調査を行うつもりであったが、予算等の関係により、上述のような方法に変更した。現在、単純集計、クロス集計の結果はすでに出ており、分析を進めている。今までの分析結果として、非合理的と一般的に分類できる項目は、人々の受容態度に基づいていくつかのグループに分けられること、および、項目により、性別、年代、学歴との関係で、その回答内容の傾向に差があることがわかってきた。3年目にあたる本年度は、1、2年目で得た情報や調査結果を整理しつつ分析を行い、総合的見解と今後の課題とをまとめた。昨年度は、1)宗教的伝統に基づいた行為、儀礼、儀式、2)民族学などの著書に記されている言い伝え等、3)真偽が疑われつつもマスコミなどで時々取り上げられる超常現象、4)いわゆる慣習に基づいた諸行為、5)意志決定に際して、示唆を得るための呪術的行為などの様々な項目について、学歴や職種や地域によって見解の相違が見られるかどうかを調査し、その対象地域は杉並区と荒川区とした。そして、調査結果の単純集計をとり、さらに、呪術的要素と説明変数(地域性・性別・年齢層・学歴・職種・危機体験の有無・科学観など)とのクロス集計をとった。以上のような調査結果の検討を通してまず感じたことは、人々の生活の中には、伝統、慣習、宗教などさまざまな要因と結びついて、非合理的と思われる要素が多様なかたちをとって深く染み込んでいるということであった。また、年齢が高ければ高いほど、あるいは、学歴が低ければ低いほど、非合理的なことを容認しているというような結果は出ず、呪術的と分類した要素毎に異なった複雑な回答傾向が見られた。そして、科学的に説明されていなくても、社会的に通用している呪術的要素は多々あり、生活の中における「合理性」の意味をあらためて問う必要性を感じた。同時に、今回の調査を通して、初めは外すつもりであった地域に根ざす文化的要素が意外と重要な意味をもっていることに気づいた。
量子動力学シミュレーションによる神経伝達物質とレセプターとの相互作用の解明

本研究ではほ、ポテンシャルエネルギーを解析関数にフィッティングする事無しに、各時間ステップで全エネルギーおよび全原子核のエネルギー勾配を計算しながら、反応軌跡を時間発展させていく方法(ダイレクト・アブイニシオ・ダイナミックス法)を開発および、それを生体内反応へ応用することを目的とし、以下の研究を報告した。●水和されたペプチド鎖のイオン化ダイナミックスモデルペプチド分子(trans-formanilide;FA)-水クラスターのイオン化過程のダイナミックスを理論的に研究した。中性FA(H_2O)には3つのコンプレックス(NH site, CO site,bridge site)が存在した。NH siteは、-NH-CO-ペプチド結合のHにH_2OのOが配向した構造で、H_2Oはプロトンアクセプターとして作用していた。CO site、bridge siteはともに、ペプチド結合のOにH_2OのHが配向した構造で、特にbridge siteはH_2Oが芳香環との橋渡しをしているような構造であった。本研究では、これら三つの中性FA(H_2O)の最適化構造から垂直イオン化し、その後のトラジェクトリーを比較、議論した。これらの結果から、反応のモデルを構築した。●アセチルコリンエステラーゼの酵素触媒メカニズム神経伝達物質アセチルコリンが、その分解酵素アセチルコリンエステラーゼによって加水分解する反応のメカニズムについて理論的に研究し、酵素触媒メカニズム、特に反応障壁のエネルギーとオキシアニオンホールの役割について明らかにした。この加水分解反応ではオキシアニオンホールの存在が、反応経路のエネルギーが安定化し、反応の進行を助けていることが明らかになった。本研究では、ポテンシャル面を解析関数にフィッティングする事無しに、各時間で全エネルギーおよび全原子核上のエネルギー勾配を計算しながら、反応軌跡を時間発展する方法(ダイレクト・アブイニシオ・ダイナミックス法)の開発および、それを生体内分子の反応系へ応用することを目的とし、以下の研究を遂行した。○S_N2反応ダイナミックスの実時間追尾生体内において、アドレナリン合成や有毒物質に対する生物の応答で非常に重要となるS_N2反応の反応素過程を調べるため、OH^-+CH_3Cl→CH_3OH+Cl^-の反応ダイナミックスをダイレクト・アブイニシオ・ダイナミックス法により理論的に研究した。反応後、生成物CH_3OHのC-H伸縮モードは時間差を持って励起されることを明らかにした。○水和された生体内ペプチド鎖への光照射効果モデルペプチド分子(trans-formanilide ; FA)-水クラスターのイオン化過程のダイナミックスを理論的に研究した。中性コンプレックスFA(H_2O)には3つの異性体が、カチオンコンプレックスFA+(H_2O)には5つの異性体があることを明らかにした。また、中性コンプレックスの構造が、イオン化後の反応チャンネルに大きく影響を与えることを理論的に予測した。○ドーパミン分子配位水との相互作用の解明ab-intio MD、電子状態理論計算により、ドーパミン分子への配位水の効果について研究し、水中でのドーパミン分子の構造を予測した。
中枢神経系原発悪性リンパ腫に対する網羅的メチル化解析による分子生物学的特徴の解明

中枢神経系原発悪性リンパ腫(Primary Central Nervous System Lymphoma, PCNSL)は脳実質内において発生(intra-axial primary brain tumor)・増殖し,現在の標準的治療法によっても平均生存期間が40ヶ月程度ともっとも治療困難な原発性脳腫瘍のひとつである.我々はこれまでにPCNSLについて,中枢神経系に特殊な免疫環境の観点からこの腫瘍を特徴づける遺伝子解析結果を報告した(Nakamura et al 2015).今回,PCNSLに対するエピゲノム領域,とりわけDNAメチル化を解析することで更なる分子生物学的特徴を明らかにすること,またその結果を基にこれまで判っていないこの悪性脳腫瘍の起源に迫ることを研究の目的とする.平成28年度の期間においてInfinium HumanMethylation450 BeadChip (Illumina)を用いた網羅的メチル化アレイ解析を中枢神経系原発悪性リンパ腫腫瘍組織検体に対しておこなった.対象となる100症例程度の検体におけるデータを抽出した.一方で,TCGA( The Cancer Genome Atlas)やGEO (Gene Expression Omnibus)といったpublic databaseより全身性びまん性大細胞B細胞リンパ腫(DLBCL)のraw dataを入手し共同研究者である山下ら国立がん研究センター研究所脳腫瘍連携研究分野やエピゲノム分野の協力を得ながらデータを処理した.,網羅的DNAメチル化解析をおこなった.データはBeadChip kit専用のGenomeStudio (Illumina)ソフトウェアやRソフトウェアを用いて解析をおこない,中枢神経系におけるリンパ腫と全身性リンパ腫との比較をおこないながら中枢におけるリンパ腫を特徴付けるエピゲノムレベルにおける特徴付けをおこない学会報告や論文化をおこなった.そのうえで網羅的DNAメチル化解析も用いた本研究に基づいた論文報告をおこない,Acta Neuropathologica誌(IF 11.360 2015/2016)に採択された.中枢神経系原発悪性リンパ腫(Primary Central Nervous System Lymphoma, PCNSL)は脳実質内において発生(intra-axial primary brain tumor)・増殖し,現在の標準的治療法によっても平均生存期間が40ヶ月程度ともっとも治療困難な原発性脳腫瘍のひとつである.我々はこれまでにPCNSLについて,中枢神経系に特殊な免疫環境の観点からこの腫瘍を特徴づける遺伝子解析結果を報告した(Nakamura et al 2015).今回,PCNSLに対するエピゲノム領域,とりわけDNAメチル化を解析することで更なる分子生物学的特徴を明らかにすること,またその結果を基にこれまで判っていないこの悪性脳腫瘍の起源に迫ることを研究の目的とする.平成28年度の期間においてInfinium HumanMethylation450 BeadChip (Illumina)を用いた網羅的メチル化アレイ解析を中枢神経系原発悪性リンパ腫腫瘍組織検体に対しておこなった.対象となる100症例程度の検体におけるデータを抽出した.一方で,TCGA( The Cancer Genome Atlas)やGEO (Gene Expression Omnibus)といったpublic databaseより全身性びまん性大細胞B細胞リンパ腫(DLBCL)のraw dataを入手し共同研究者である山下ら国立がん研究センター研究所脳腫瘍連携研究分野やエピゲノム分野の協力を得ながらデータを処理した.,網羅的DNAメチル化解析をおこなった.データはBeadChip kit専用のGenomeStudio (Illumina)ソフトウェアやRソフトウェアを用いて解析をおこない,中枢神経系におけるリンパ腫と全身性リンパ腫との比較をおこないながら中枢におけるリンパ腫を特徴付けるエピゲノムレベルにおける特徴付けをおこない学会報告や論文化をおこなった.そのうえで網羅的DNAメチル化解析も用いた本研究に基づいた論文報告をおこない,Acta Neuropathologica誌(IF 11.360 2015/2016)に採択された.我々はこれまでに中枢神経系原発悪性リンパ腫(Primary Central Nervous System Lymphoma, PCNSL)について,中枢神経系に特殊な免疫環境の観点からこの腫瘍を特徴づける遺伝子解析結果を報告した(Nakamura et al 2015).今回PCNSLに対するエピゲノム領域,とりわけDNAメチル化を解析することで更なる分子生物学的特徴を明らかにすること,またその結果を基にこれまで判っていないこの悪性脳腫瘍の起源に迫ることを研究の目的して, Infinium HumanMethylation450BeadChip (Illumina)を用いた網羅的メチル化アレイ解析をPCNSL腫瘍組織検体に対しておこなった.対象となる100症例程度の検体におけるデータを抽出し,一方でpublic databaseより全身性びまん性大細胞B細胞リンパ腫(DLBCL)のraw dataを入手しデータ処理をおこなった.この結果,PCNSLと全身性DLBCLとの比較をおこないながら中枢におけるリンパ腫を特徴付けるエピゲノム変化を捉えたのでその内容を学会報告や論文化をおこなった.最終的に本研究に基づいた論文報告をおこないActa Neuropathologica誌(IF 12.213 2016/2017)に採択された(Accepted: 24 December 2016 / Published online: 5 January 2017).また,脳腫瘍関連における学会発表や勉強会,また共同研究者による発表における引用によって多くの場面での発表を行った.本研究によって得られたアレイ解析データはGEOデータベースにGSE92676としてアップロードしており,今後のPCNSL研究の基盤としての役割を果たすと考える.本研究については上記論文化が為されたことで研究の最も重要な研究内容についてはおこなわれ、かつ論文化されたと考える。しかし、膨大なデータから今後は新たな治療標的となるpathwayやアプローチをみつけるべく臨床検体からの中枢神経系原発悪性リンパ腫細胞株樹立実験を行いながら、それらの新たな治療標的の候補となるような薬剤投与実験をおこなっていく。

28年度における研究においては、当初見込んだ物品費が計画よりも安価に済んだため。細胞株樹立実験や薬剤投与実験、そのほかにもpublic databaseからのデータを利用しておこなう解析に関わる費用に充てる目的で次年度において使用することとする。
環境中の発癌因子量の趨勢を癌死亡データから推定するための統計モデルの構築

最新の癌研究では癌は,何年も前に発癌物質によって癌化の第1段階へ進まされた細胞が,何年もの期間(長い場合には数十年)をかけて複数の変異段階を経て悪性腫瘍へ成長することによって引き起こされる病気であると考えられている.本研究では,これらの事実を参照しながら,年齢・時代区分別に観測された癌罹病率や死亡率データの解析から,過去のある時代区分の環境を生きることがその後の癌死亡に及ぼす効果を抽出するための統計モデル,Age-environment model (AEモデル)およびSimple-two-stage model (STSモデル)を構築したまた実際のデータ解析の結果から,癌死亡に影響する環境効果の趨勢についての知見を得た.同様のデータの解析では,年齢時代そしてコホートの3つの効果を含むAge-period-cohort model (APCモデル)が頻繁に用いられている.ここでコホートとは「地理的に,もしくは,他のなんらかの方法で画された全住民のうちで,一定の時期に人生における同一の重大な出来事を体験した人々」で,コホート効果とは「コホート成員であることが原因となって生じる効果」と定義される.体験が与える効果を考える点で,AEモデルとSTSモデルを用いたデータ解析は,APCモデルを用いたそれと共通の目的を持つため,本研究では,AEモデルとSTSモデルについて,APCモデルとの相違点および関係を検討したまた実際のデータ解析において,AEモデルとSTSモデルがAPCモデルよりも,AICの意味でデータに良く当てはまることを示し,これらのモデルを用いることの有意性を主張した.本研究では、癌死亡データから環境中の癌危険因子、医学の進歩などの時代背景に関係する因子そして体内の免疫システムの加齢による変化などに関係する因子を抽出し、その趨勢を把握するための統計モデルを構築し、モデルに含まれるパラメータの最尤推定量に関しての存在性、一致性そして推定可能関数を明らかにした。また、日本女性についての乳癌死亡データヘこのモデルを当てはめた結果を示すことにより、このモデルを用いた癌死亡データ解析の有効性を示した。癌、とりわけ乳癌については、年齢や遺伝に関わるものが発病の大きな因子として認められてきたが、近年は環境中から体内に摂取される危険因子の影響に注目が集まっている。このモデルによるデータ解析は、臨床や動物実験によってだけではなく、疫学的観点からも環境中の危険因子の影響の大きさを見出し、その趨勢を把握することに役立つと考えられる。また、統計モデルとして非線形ポアッソン回帰モデルの範疇に属するこのモデルは、通常このようなデータ解析に用いられる「比例ハザードモデル」を超えた「複雑モデル」の一例として、新規性を備えたものと考えることができる。実際のデータ解析における環境因子の推定値の趨勢は、近年の中高年乳癌死の急増が、数十年前から現在に至る環境中の癌危険因子の増加によるものであることを示唆していた。また、年齢に関わる因子の推定値の趨勢からは、加齢に伴う免疫力の低下と発病の関係を読み取ることができた。さらに、時代に関わる因子の推定値の趨勢からは、医学の進歩によって乳癌死が減少していることを読み取ることができた。今後は、海外のデータを入手、解析することにより、このモデルの有効性をより確実に示すとともに、解析結果の国際比較を行うことを目標とする。以上乳癌研究の分野では、初潮から閉経までの期間など、年齢に関係する要因が知られている一方、環境中のリスクへの暴露が何年も後になって病気の要因となりうることが認められるようになった。そこで、本研究では、年齢に関わるリスクと環境中のリスクの両方の趨勢を同時に見るために、年齢×時代区分別乳癌死亡率における環境効果の概念を導入した。また、乳癌死亡率の対数を年齢効果と環境効果の線形関数で表す年齢-環境モデル(Age-environment Model)を提案した。環境効果は、時代効果やコホート効果と呼ばれるものと異なる意味を持っているが、計画行列の列空間の意味では、このモデルが、これまで(年齢×時代)データの解析に頻繁に用いられてきた年齢-時代-コホートモデル(Age-period-cohort Model)に含まれることを示した。しかしながら、日本と北欧の4国(ノルウェー、フィンランド、スウェーデン、デンマーク)で得られたデータの解析では、年齢-環境モデルは、AICの意味で、年齢-時代-コホートモデルより良い当てはまりを示した。最尤法によって推定された環境効果から、日清戦争、第2次世界大戦、高度経済成長時代に対応した高いリスクを読み取ることができた。また、北欧4国のデータについては、フィンランドにおいてヘルシンキオリンピックを境に悪化した環境効果と、『奇跡の冬戦争』を含む時代において環境リスクが低いことを読み取ることができた。

最新の癌研究では癌は,何年も前に発癌物質によって癌化の第1段階へ進まされた細胞が,何年もの期間(長い場合には数十年)をかけて複数の変異段階を経て悪性腫瘍へ成長することによって引き起こされる病気であると考えられている.本研究では,これらの事実を参照しながら,年齢・時代区分別に観測された癌罹病率や死亡率データの解析から,過去のある時代区分の環境を生きることがその後の癌死亡に及ぼす効果を抽出するための統計モデル,Age-environment model (AEモデル)およびSimple-two-stage model (STSモデル)を構築したまた実際のデータ解析の結果から,癌死亡に影響する環境効果の趨勢についての知見を得た.同様のデータの解析では,年齢時代そしてコホートの3つの効果を含むAge-period-cohort model (APCモデル)が頻繁に用いられている.ここでコホートとは「地理的に,もしくは,他のなんらかの方法で画された全住民のうちで,一定の時期に人生における同一の重大な出来事を体験した人々」で,コホート効果とは「コホート成員であることが原因となって生じる効果」と定義される.体験が与える効果を考える点で,AEモデルとSTSモデルを用いたデータ解析は,APCモデルを用いたそれと共通の目的を持つため,本研究では,AEモデルとSTSモデルについて,APCモデルとの相違点および関係を検討したまた実際のデータ解析において,AEモデルとSTSモデルがAPCモデルよりも,AICの意味でデータに良く当てはまることを示し,これらのモデルを用いることの有意性を主張した.
ミクロな土構造に着目した防波堤マウンドの破壊メカニズムの解明と設計法の高度化

本研究は,津波越流時や河川増水時に生じる大きな浸透流を受ける土構造物の破壊メカニズムの解明を最終的な目的とした.具体的には,粒子のサイズや形状,その配置に代表されるミクロな土の構造に着目し,マイクロフォーカスX線CTを用いて大きな浸透流を受ける地盤の破壊過程を可視化,定量的に評価した.また,実験より得られた土のミクロな情報を利用し,土全体の力学挙動を再現できる数値破壊シミュレーションの開発を行った.本研究は,津波越流時や河川増水時に生じる大きな浸透流を受ける土構造物の破壊メカニズムの解明を最終的な目的とした.具体的には,粒子のサイズや形状,その配置に代表されるミクロな土の構造に着目し,マイクロフォーカスX線CTを用いて大きな浸透流を受ける地盤の破壊過程を可視化,定量的に評価した.また,実験より得られた土のミクロな情報を利用し,土全体の力学挙動を再現できる数値破壊シミュレーションの開発を行った.本研究は、津波により生じる大きな浸透流を受ける防波堤マウンドの破壊メカニズムの解明、さらにその耐久性を向上するための設計法の高度化を最終的な目的とする。H25年度は、粒子のサイズや形状に代表されるミクロな土の構造に着目し、マイクロフォーカスX線CTを用いて大きな浸透流を受ける地盤の破壊過程を可視化、定量的に評価することによりミクロな視点から水・土の連成挙動の解明を試みた。実験は、比較的粒径が大きい珪砂を対象にX線CTスキャナ内で三軸圧縮試験を行い、試験中における供試体の3次元画像を取得した。得られた3次元画像に対して、画像解析手法を用いて、土の変形挙動の定量的な評価を試みた。具体的には、CT画像にパターンマッチング手法の一つであるDigital Image Correlationを適用することで、土供試体内の変位場、ひずみ場の解析を行った。この結果、ピーク応力が発揮されるまでの均一的な変形から残留応力に至るまでの局所的な変形を定量化することに成功した。さらに、X線CTを用いた実験結果および画像解析結果から得られた土のミクロな構造を基にPDS-FEM(Particle Discretization Scheme Finite Element Method)を用いた粒状体の変形・破壊挙動の数値シミュレーションを試みた。PDS-FEMは互いに重なり合わない形状関数を用いることで、固体の破壊現象を精度よく再現できる手法である。今年度行った解析では、解析メッシュにCTから得られたミクロな土粒子の構造を取り込み、線形弾性モデルといった単純な構成モデルを用いても、三軸圧縮試験における砂の力学的挙動を比較的精度よく再現できることを確認した。1)マイクロX線CT装置による粒状体材料の変形過程の可視化:砂の三軸圧縮下における変形・破壊過程をX線CTで可視化した後,Digital Image Correlationおよび開発した粒子追跡方法を用いて解析した.これにより,粒状体材料のひずみの局所化過程を定量的に評価することに成功した.2)浸透流を受ける地盤の内部構造変化:細粒分を含む砂を対象として,大きな浸透流が地盤の骨格構造の変化にどのような影響をあたえるかをX線CTを用いて検討し,CT画像に対する画像解析により,内部侵食・目詰り現象を3次元的に可視化することに成功した.3) PDS-FEMを用いた粒状体材料の変形過程のシミュレーション:マイクロフォーカスX線CTより得られるミクロな情報を入力データをして,地盤全体のマクロな挙動をシミュレーションする方法を開発した.その結果,単純な構成式と少ない入力パラメータで砂の三軸圧縮試験結果を精度よく再現することができた.地盤工学初年度の目標として、X線CTを用いた三軸圧縮過程の粒状体材料の変形挙動の定量的評価に重点を置き要素試験を行った。実験装置の開発および解析手法の確立はほぼ完全に目標としていた成果が得られている。また、これに加えてミクロな土粒子の構造に基づく数値シミュレーション方法を開発し、実験の再現を試みている。本研究の目的は早い流れと粒状体材料の相互作用を解明し、防波堤設計の高度化を試みるところにあるが、浸透とせん断を連成させた実験については現在も進行中である。このように研究の核となる室内試験は順調であり、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。室内試験に関しては現在行っている三軸圧縮下における土供試体の変形挙動をX線CTおよび画像解析を用いて定量的に評価していく。特に、浸透流を作用させた条件での実験を重点的に行い、早い流れと土の相互作用メカニズムについて検討を行う。また、これらミクロな挙動に基づき、実際の防波堤の構造がどのように不安定化するのかを、遠心模型実験およびPDS-FEMを用いて検討を行う。PDS-FEMをもちいた数値シミュレーションでは、土と水の相互作用を簡単なモデルで記述できるように改良を行う。三軸圧縮装置内の浸透流を発生させるパーツの仕様が今年度行った実験結果を検討した結果,必要流量や必要流速を満足させるために当初予定から若干変更する必要が生じたためこの部分の装置の改良を次年度へ持ち越すこととした.次年度の予算と合わせて実験装置の改良に使用する予定である.
親子関係の成立と効果-制度再構築の可能性

今年度は、昨年度までの研究結果をふまえて、次のような研究を行った。第一に、母法である仏独法における学説及び判例を、起草過程と日本が継受(参照)した時期とに分けて考察した。特に、フランス民法典起草時に存在した、実親子関係定立に際して親の意思を尊重しすぎると養子との違いが曖昧になるという議論や、完全養子制度の背景及び立法過程等について検討した。さらに、仏独法において伝統的に認められてきた、法的親子関係が定立されていない状態で扶養費用の支払い義務のみを負う親子関係(「援助金の訴え」、「支払いの父」など。ただし、ドイツ法では1969年法改正により廃止)についても、親子関係定立と効果との分離という観点から、制度趣旨及び運用実態の解明に努めた。第二に、昨年度着手した、親子関係定立と子どもの出自を知る権利との関係についても研究を深めた。昨年度はフランスの現状に重点をおいたため、今期は、主として、フランス法とは対照的なドイツ法の近時の判例及び立法動向に注目した。具体的には、嫡出否認権の行使を制限するドイツ民法の規定に対する違憲判決、身分上の地位の変更をもたらさない親子関係確認訴訟類型の提案、家族法改正などを扱った。今期予定していたアジア法研究は、文献資料及び情報収集が難航し、研究を進めることができなかったが、上述の仏独法研究を通して、親子関係定立における「意思」の役割、親子関係定立と効果との関係等について、複数のモデル及び視点を得た。これによって、養子と実子との法律上・実際上の意味や機能の違いを再確認した上で、親子関係定立と効果との強固な結合を見直して、意思を実親子・養親子関係双方の定立において考慮すべき要素とし、発生を希望する効果に応じて定立させる親子関係の類型を決めることや、一部の効果のみを発生させる親子関係新設の可能性を探る手がかりを得ることができた。今年度は、法的親子関係は生物学的親子関係に常に一致させなくてはならないのかという問題意識のもと、母子関係定立と父子関係定立とにおいて、親の「意思」の介在可能性に差異があることの合理性、欧米から直輸入された養子・実子という二種類の親子類型の存在意義と区分の妥当性を再検討すべく、二つの方向から研究を進めた。第一に、欧米とは異なる日本国民の親子関係をめぐる意識、背景に根差した法制度を構築する前提として、人工生殖を中心とした意識調査の結果を広く収集した。海外における類似の調査の結果も可能な限り入手した(計10件)。さらに、日本親子関係法に関する近世以前の資料及び明治民法典起草時の資料の整理・分析を行った。既存の歴史学・法史学の研究を参照すると共に、近世の家訓集等などに手がかりを求め、当時の実子・養子の区別に対する人々の考え方、規範の一端を知ることができた。仏独法継受の際の議論からは、起草者が外国法の何を参考にし、また何を理解しなかったのかが明らかになった。この法継受の方法が後の裁判例における親子関係定立に与えた影響を探るために、未紹介裁判例も含む裁判例の分析に着手した。第二に、法的親子関係と生物学的親子関係との分離を考える場合に避けて通れない、子どもの知る権利との関係に関する議論及び問題点の整理を試みた。その際、生物学的母の意思を尊重しながら、その意思に反しない範囲の情報を伝達する仕組みを確立して、一定限度で子どもの出自を知る権利を認める立法を2002年に行ったフランスの議論を特に参考にした。併せて、イギリス、ドイツ、アメリカにおける人工生殖子や非嫡出子の知る権利をめぐる議論との比較検討を行い、出生に関する情報一元管理機関のあり方などの課題をまとめた。

これによって、養子と実子との法律上・実際上の意味や機能の違いを再確認した上で、親子関係定立と効果との強固な結合を見直して、意思を実親子・養親子関係双方の定立において考慮すべき要素とし、発生を希望する効果に応じて定立させる親子関係の類型を決めることや、一部の効果のみを発生させる親子関係新設の可能性を探る手がかりを得ることができた。