hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MR誘導下手術ロボット駆動時の画質劣化を防ぐ力学的エネルギー貯蓄型モータ駆動法

変形・移動が容易な脳・肝臓等の軟性臓器を対象として術中MR画像と手術支援ロボットを組み合わせた高精度な手術の実現が求められている.MRI対応性や制御性から超音波モータが広く使用されているが駆動時の電磁波ノイズによるMR画像劣化が問題であり,決定的な解決法は示されていなかった本研究では.撮像時間外にモータを駆動しエネルギーを力学的に貯蓄することで,撮像中にノイズレスな動力源として利用する手法を提案した.変形・移動が容易な脳・肝臓等の軟性臓器を対象として術中MR画像と手術支援ロボットを組み合わせた高精度な手術の実現が求められている.MRI対応性や制御性から超音波モータが広く使用されているが駆動時の電磁波ノイズによるMR画像劣化が問題であり,決定的な解決法は示されていなかった本研究では.撮像時間外にモータを駆動しエネルギーを力学的に貯蓄することで,撮像中にノイズレスな動力源として利用する手法を提案した.変形・移動が容易な脳・肝臓等の軟性臓器の手術の際,術中MRIと画像誘導下手術支援ロボットを用いることで高精度な手術が可能になる.しかし,ロボットのアクチュエータとMRIの電磁波干渉により画像の劣化が問題となる.そこで本研究ではフライホイールを用いて力学的にエネルギーを貯蓄することでMR撮像中に電磁ノイズレスな動力源とすることを目指す.本年度は, (1)機構構成の概念設計, (2)機構要素選定,(3)部分試作,(4)評価試験環境の構築,の4点について実施した.(1)自動車のブレーキ作動時にタイヤの回転エネルギーをフライホイールに貯蓄するKERS(kineti cenergy recovery system)に着目し,概念設計を行った.機構簡略化のため動力入力軸を正転のみとし,出力段に正逆および空転の切り替えるためのラチェット機構を取り付ける.(2)動力源に超音波モータ(USR60-E3N,新生工業),回転計に光ファイバー式のロータリーエンコーダ(雄島試作研究所)を用いる.その他MRガントリ内での使用を前提として非磁性材料を用いた機械部品等を選定した.(3)上記で選定した部品を用いて実装を行い,部分的にシステムの試作を行った.(4) MRIは外界からのノイズを断するため電磁シールドルーム内に設置されている.シールド壁を貫通して敷設されるモータ動力線や信号線によりMR室内にノイズ導入することがないようシールド壁への改造を行った.MR画像上でノイズの導入がないことを確認した.以上, (1)-(4)において本研究の基盤となる部分の構築が完了した.これにより次年度に計画している有用性評価実験を円滑に実施することが可能になる.平成21年度は機構の詳細な設計・実装を完成するとともに実時間制御系での動作試験を行い本手法の有効性を実証する.脳や肝臓といった軟性臓器は手術中に変形・移動しやすいため,術前画像に基づく手術計画では精度の低下を招く恐れがある.そこで手術中に取得したMR画像と画像誘導化手術支援ロボットを組み合わせることで高精度な治療が可能になる.しかしロボットの駆動源であるアクチュエータとMRI装置との電磁波干渉により画像の劣化が問題となる.本研究では力学的にエネルギーを貯蓄することでMR撮像中に電磁ノイズレスな動力源とすることを目指した.本年度は,昨年度に引き続き,機構構成の設計,部分試作を行った.力学的エネルギー貯蓄の方法についてフライホイールに加えてバネ・ゼンマイとの比較検討を行い,エネルギーの再充填・エネルギーを取り出す際の制御性からフライホイールが有用であるとした.またフライホイールからの動力の伝達の際に回転方向を決定するラチェット機構の構造・材料を設計するとともに,速度制御手法を検討した.モータ制御に必要となるコントローラとしてパソコン(PC/AT互換機)をベースに制御環境を構築した.MRI装置と時間同期した制御が必要となるため,実時間オペレーティングシステムとして産総研およびJSTで開発されているART-Linuxを選定し,実時間制御を可能とした.将来展望として,今後は臨床使用を視野に入れながら応用対象を選定し,個別の工学的仕様(サイズ,回転数,出力等)および医学的仕様(清潔性の維持,メンテナンス等)について検討し,実機としての有用性を検証する.
自己組織化による有機結晶の配列制御と有機エレクトロニクスへの応用

本研究の目的は非共有結合性高分子、超分子集合体を用い、トップダウン的手法により、超分子ナノデバイスを構築することである。本研究における系は、様々な2成分系・3成分系からなる超分子構造の設計が可能であることが特徴である。これらを応用することにより、実際のナノデバイスの構築に向けた分子配列制御を行うことができると考えた。以下に昨年に引き続き得られた結果を列挙する。1、昨年度に引き続き、様々な有機化合物を用い、超分子ナノデバイスとなりうる構造のスクリーニングを行った。本研究は超分子構造体の構造ユニットとして煩雑な有機合成を伴わずに作成可能である有機塩を用いている。これらを様々な有機溶媒中において再結晶し、それらの結晶構造を解析することによってライブラリーを構築した。2.有機塩の片方に、立体的に大きいトリチル基を導入することにより、キューブ状の水素結合ネットワークを特異的に形成させ、もう一方の置換基によりそのトポロジーの制御に成功した。また、3成分系においても同様のネットワークの構築に成功した。3.再結晶溶媒・条件を変えることによって、トポロジーの異なるキューブ型水素結合ネットワークの構築を行なった。測定に十分な大きさに結晶化したものに関しては、単結晶X線構造解析、粉末X線構造解析、熱重量分析法、各種スペクトル測定を行い、構造-物性相関について検討を行った。4.トポロジーの概念を、キューブ状の水素結合ネットワークから一次元水素結合ネットワークへと応用し、その分子集合様式の分類を行なった。本研究の目的は非共有結合性高分子、超分子集合体を用いて超分子ナノデバイスを構築することである。本研究における系は、トップダウン的手法により、様々な一級アミン分子を二次元状のテンプレートへ分子配列制御が可能である。初年度の目的としては、市販品として得られるものに関しては塩を形成させ、超分子構造を単結晶X線回折装置を用い、解析することによってグリッドに配列する条件の絞込みを行うことである。本年度の成果を以下に列挙する。1.様々な有機化合物を用い、超分子ナノデバイスとなりうる構造のスクリーニングを行った。本研究は超分子構造体の構造ユニットとして有機塩を用いている。それにより、煩雑な有機合成を伴わず、ハイスループットなスクリーニングを行うことができた。この手法に従い大量の有機塩を作成した。2.作成した有機塩を様々な有機溶媒を用い、結晶化を行なった。得られた単結晶中における、分子の超分子構造を、赤外吸収分光法、核磁気共鳴分光法、熱重量分析法、粉末X線回折法、単結晶X線回折法などにより調べた。これらの測定の結果より、いくつかの超分子構造の形成を観測できた。これらの超分子構造は、多くの場合、用いる分子の立体的因子に依存していることを見出し、今後の分子設計の指針を得た。3.有機塩の一方に、機能団を持たせた分子を用い、もう一方には構造制御部位を持たせることにより、超分子構造の制御を行なった。この時、機能団の性能は、その超分子構造によって変化することを見出した。このような手法は、材料への応用において非常に有用なものである。4.二次元状のテンプレートを連結することによって、有機ゼオライト状の超分子構造を得ることに成功した。本研究における系は、様々な2成分系からなる超分子構造の設計が可能であることが特徴である。1.昨年度に引き続き、様々な有機化合物を用い、超分子ナノデバイスとなりうる構造のスクリーニングを行った。2.アントラセン・フルオレン等のπ共役系分子を置換基としてもつ一級アミンを有機合成し、様々な芳香族ジガルボン酸の塩を形成させた。測定に十分な大きさに結晶化した物に関しては、単結晶X線構造解析、粉末X線構造解析、熱重量分析法、各種スペクトル測定を行い、構造-物性相関について検討を行った。3.有機塩の片方に、立体的に大きいトリチル基を導入することにより、キューブ状の水素結合ネットワークが特異的に形成されることを見いだした。さらに、水素結合ネットワークに現れるトポロジーに関して分類を行い、数学的に9種類に分類されることを明らかにし、実際に結晶構造として、それらのうち6種類を得た。4.また、トポロジーと安定性の間に相関を見いだし、再結晶条件によるトポロジーの制御に関する知見を得た。

本研究は超分子構造体の構造ユニットとして煩雑な有機合成を伴わずに作成可能である有機塩を用いている。これらを様々な有機溶媒中において再結晶し、それらの結晶構造を解析することによってライブラリーを構築した。2.有機塩の片方に、立体的に大きいトリチル基を導入することにより、キューブ状の水素結合ネットワークを特異的に形成させ、もう一方の置換基によりそのトポロジーの制御に成功した。また、3成分系においても同様のネットワークの構築に成功した。3.再結晶溶媒・条件を変えることによって、トポロジーの異なるキューブ型水素結合ネットワークの構築を行なった。測定に十分な大きさに結晶化したものに関しては、単結晶X線構造解析、粉末X線構造解析、熱重量分析法、各種スペクトル測定を行い、構造-物性相関について検討を行った。4.トポロジーの概念を、キューブ状の水素結合ネットワークから一次元水素結合ネットワークへと応用し、その分子集合様式の分類を行なった。
地域とともにある学校づくりの実質化と地域人材育成に関する調査研究

「地域とともにある学校づくり」を実質化し、地方創生の時代に学校が「地域人材育成」という新たな役割を果たしていくためには、従来の学校観からの脱却と転換が必要であり、従来型の学校・地域連携や、学校支援・地域活用型のコミュニティ・スクールを早急に拡大するだけでは、その形骸化が懸念される。そこで本研究では、「地域とともにある学校づくり」が進展する段階を、1学校支援・地域活用型、2学校支援・地域参加型、3地域創造型の3つに類型化し、上記のような学校・地域連携に基づき地域人材育成に取り組む学校を「地域創造型学校」と規定した。その上で「地域創造型学校」の学校・地域の連携・協働の構築過程をスクール・ヒストリーとして分析し、どのような過程を経て「地域創造型学校」に発展・転換していったのか、その変容過程を明らかにし、地域とともにある学校づくりの実質化への示唆を得ることを目的としている。「地域創造型学校」には、学校統廃合の危機から統合する複数校区が連携し新たな地域創造を目指す【統廃合型】、へき地で「教育困難校」と言われ廃校の危機にあった学校が何らかの契機により奮起し「地域創造型」へと飛躍する【困難校型】、都市部の希薄化した地域の絆を学校を核に再構築していく【都市再構築型】、地方の進学校が進路指導の観点から生徒のキャリア開発の一環として地域創造に取り組む【進学校型】等があると分類し、それぞれの先進的事例を取り上げ、関係者へのインタビュー調査、関連資料の収集等集約的な現地調査を行った。最終年度の平成30年度においては、市内の全小・中学校をコミュニティ・スクールに指定しているX市を取り上げ、「地域とともにある学校づくりに関するアンケート調査」を学校運営協議会委員を対象に実施した。そこから、コミュニティ・スクールの実態と「地域創造型学校」への発展、転換過程を明らかにした。「地域とともにある学校づくり」を実質化し、地方創生の時代に学校が「地域人材育成」という新たな役割を果たしていくためには、従来の学校観からのおよそ180度とも言っても過言ではない学校観の脱却と転換が必要であり、従来型の学校・地域連携や、学校支援・地域活用型のコミュニティ・スクールを早急に拡大するだけではその形骸化が懸念される。そこで本研究では「地域とともにある学校づくり」が進展する段階を、1学校支援・地域活用型、2学校支援・地域参加型、3地域創造型の3つに類型化し、上記のような学校・地域の連携・協働に基づき地域人材形成に取り組む学校を「地域創造型学校」と規定した。その上で「地域創造型学校」の学校・地域の連携・協働の仕組みの構築過程をスクール・ヒストリーとして分析し、どのような過程を経て「地域創造型学校」に発展・転換していったのか、その変容過程を明らかにし、地域とともにある学校づくりの実質化への示唆を得ることを目的とする。研究1年目となる本年度においては、コミュニティ・スクールを核とした「地域とともにある学校づくり」の先進的事例を中心に調査研究を行った。「地域創造型学校」における課題意識・危機意識の共有過程と、学校・家庭・地域の連携・協働の仕組みの構築過程を、学校内外の視点から調査し、どのように「地域創造型学校」へと発展・転換を遂げたのか、その成立過程を明らかにした。さらに、コミュニティ・スクールはその多くが小・中学校である一方、地域人材育成のためには高等学校での取り組みが不可欠であることから、地域の持続可能性に困難を抱える高等学校の先進的な事例についても取り上げ、地域課題解決型キャリア教育の取り組みの現地調査を行った。またこの過程を通じ、2年目に計画している全校をコミュニティ・スクールに指定している自治体の教育委員会と学校を対象とした質問紙調査に関する予備的検討を行った。研究1年目の本年度は、現地調査も兼ねた研究打合せを5月、8月、10月に実施し、研究の目的や方向性、研究成果報告等について共同研究のメンバーで共有することができた。「地域創造型学校」には、学校統廃合の危機から統合する2校区が連携し新たな地域創造を果たす【統廃合型】、へき地で「教育困難校」と言われ廃校の危機にあった学校が何らかの契機により奮起し「地域創造型学校」へと飛躍する【困難校型】、都市部の希薄化した地域の絆を学校を核に再構築していく【都市再構築型】、地方の進学校が進路指導の観点から生徒のキャリア開発の一環として地域創造に取り組む【進学校型】があると分類し、以下のような先進的事例を取り上げ、関係者へのインタビュー調査、関連資料の収集等集約的な現地調査を行った。【統廃合型】の事例:1岐阜市立岐阜小学校、【困難校型】の事例:2島根県立隠岐島前高等学校、3北海道浦幌町の浦幌学園、4岩手県立遠野高等学校、5愛媛県内子町、【進学校型】の事例:6岐阜県立可児高等学校。とりわけ1では、コミュニティ・スクール先進校で教員・保護者・地域住民・学生が参加するワークショップを企画実施し、KJ法を用いて熟議を行い現状と課題を明らかにできた。また3では、全町をあげた地域人材形成の推進方策としてコミュニティ・スクールを導入した経緯が明らかになった。5では、地域づくり活動で知られる内子町を現地調査し地域づくり教育の実状を把握した。6では、高等学校で地域課題解決型キャリア教育を行っている取組みを参観し、地域に戻る人材を育成する可能性が示唆された。

本年度は4カ所の現地調査を計画していたが、情報収集に努めた結果、2年目に予定していた36の事例調査を前倒しで実施できた他、本研究により適合的な事例に関する情報を得られたことが収穫であった。一方、【都市再構築型】の事例調査と分析を次年度以降行うこととした。「地域とともにある学校づくり」を実質化し、地方創生の時代に学校が「地域人材育成」という新たな役割を果たしていくためには、従来の学校観からの脱却と転換が必要であり、従来型の学校・地域連携や、学校支援・地域活用型のコミュニティ・スクールを早急に拡大するだけでは、形骸化が懸念される。そこで本研究では、「地域とともにある学校づくり」が進展する段階を、1学校支援・地域活用型、2学校支援・地域参加型、3地域創造型の3つに類型化し、上記のような学校・地域連携に基づき地域人材育成に取り組む学校を「地域創造型学校」と規定した。その上で「地域創造型学校」の学校・地域の連携・協働の構築過程をスクール・ヒストリーとして分析し、どのような過程を経て「地域創造型学校」に発展・転換していったのか、その変容過程を明らかにし、地域とともにある学校づくりの実質化への示唆を得ることを目的としている。研究2年目の本年度は、「地域創造型学校」の先進的事例に関する調査・分析を、コミュニティ・スクールを中心にさらに進めた。統廃合型の事例では、コミュニティ・スクールを核とした地域とともにある学校づくりの先進的事例校である岐阜市立岐阜小学校が、本年度10周年を迎えることを踏まえ、学校運営協議会や行事の参与観察、インタビュー調査、資料収集等を行い、10年間の変容過程を明らかにした。困難校型の事例では、北海道浦幌町の浦幌学園小中一貫コミュニティ・スクールの成立の経緯を調査分析し明らかにした。また本年度は、これまでに行った先進事例の調査結果をもとに、「地域創造型学校」における学校・地域の連携・協働の仕組みの構築過程を分析し、どのような過程を経て「地域創造型学校」へと発展・転換を遂げたのか、その変容過程を明らかにし、研究成果の一部を書籍『持続可能な地域づくりと学校ー地域創造型教師のためにー』(ぎょうせい)として出版した。研究2年目の本年度は、7月に共同研究のメンバーで研究打合せ会議を実施し、研究の方向性を確認するとともに、研究成果を共有し分析することが出来た。また、先進事例校の調査については、地域とともにある学校づくりを実質化しているコミュニティ・スクールを中心に、昨年度調査した事例校の中から数校について、さらに現地調査を重ね、学校・家庭・地域連携の構築過程を明らかにした。また、中間報告書については、成果普及の観点から書籍という形で発行することが望ましいと考え、これまでの研究の結果を取り纏め、『持続可能な地域づくりと学校ー地域創造型教師のためにー』として出版することが出来たことは、本研究の大きな成果の一つである。この他、共同研究メンバー各々が、研究成果を所属する学会で口頭発表したり、論文に纏め発表した。質問紙調査については、本年度は先行研究をもとに、調査内容や質問項目について共同研究チームで検討を加えた他、先進事例校において学校関係者を交え検討することが出来た。事例校として、岐阜市、釧路市、標茶町等の学校を取り上げ、校長、教頭らと、学校と家庭・地域の連携・協働を構築していく発展段階の観点から質問紙調査の在り様について検討を加えた。この内容をもとに、次年度にかけて質問項目を作成し、学校及び教育委員会に対して質問紙による実態調査を実施する予定である。なお、質問項目については今年度に実施した、先進事例校における調査を踏まえ作成する。
英国教材との比較分析によるグローバルリーダー育成のための英語教材・教授法開発

2018年度に、当初の研究成果として開発を計画していた英語によるプレゼンテーション教材については、既に昨年度報告したように2点の出版を行っているが、期間延長を申請し認められた。延長の目的は、2019年3月12日より26日に英国オクスフォード大学へ出張し、予てから諸研究(特にEMI English Medium Instructionと英語によるプレゼンテーション技法)の共同研究者であるEMI Oxford代表Julie Dearden氏らとの情報交換と現地での資料収集であった。この目的は達成され、特に、上記のプレゼンテーション教材についての英語母語話者からのフィードバックを得ることができた。しかしながら、昨年度の報告に記した「グローバルリーダーの資質」等に関するアンケートに関しては、主にコンプライアンス、特にアンケート協力者の地位や業種・職業などの変数を聞く項目の日・英共通化が予想以上に難しく、実際は難航している。これに要した遣り取りの時間をむしろ利用し、2017年度から上級研究員として迎えられている西安交通大学管理学院でも同じアンケートを行えないか、王偉学院長を通じて交渉している。研究分担者、研究協力者との会合は、進捗状況の調整を行った3回にとどめ、ネットによる情報と意見の交換、集約を行った。なお、上記教材は、教員の指導の下、大学生レベルの学生を対象としたものだが、Winning Presentations (成美堂)の執筆者(研究分担者の原田慎一と北村一真、杉本清香)で一般向けの書籍の執筆も開始した。2015年度の研究は、主に各研究者が各々ウェッブ、文献による先行研究の洗い出しと分析対象の検討を行い、会合で情報共有する形をとった。更に、代表者の所属機関よりの助成金(特定課題基礎助成「英語での議論、英語で行う授業に対応する教材開発のための語彙リスト作成」課題番号2015K-129)も得て本研究に資する語彙リスト作成のための準備作業を行った。具体的には、現行の大学生用英語教科書のうち新刊の「表現系、議論系」の教材、タスクの分析から本研究の分析対象の絞り込みと語彙抽出を同時に行った。後者は、議論のために必要となる語彙とその性格を明確化するための基準作成の資料となる。本研究全体の成果を取り入れた英語によるプレゼンテーション教材を(株)成美堂で17年に刊行することとなり(共著者に原田慎一(研究分担者)を含む)、このための編集会議を研究協力者も適宜含み、年度内に4回催した。更に、(株)金星堂でも18年にactive learningを取り入れた英語教材を刊行することが決定した。ここでは、特に問題開発とプレゼンテーション指導部分に本研究の成果を取り入れることを考えている。また、英国で使用されるプレゼンテーション(ディベイトを含む)教材の分析だけでなく、オクスフォード大学教育学部のthe Centre for Research and Development on English Medium Instructionの上級研究員Julie Dearden氏と15年12月8日に氏の来日に合わせ会合を持ち、英語で行われる授業内での使用語彙分析も行い得ることを確認した。その後、森田が英国出張を行った折の3月17日にEMI授業における語彙コーパスを作成中の同学部Dr. Jess Briggsと打合わせを行い、氏の研究に協力しその成果を共有することで合意した。研究分担者との先行研究に関する分担もスムーズに行えた。また、大学院生の研究協力者も移動、変更なく、研究に参加している。英国での研究協力者も新たに加えることができた。2015年度からの継続研究として、研究分担者、各研究協力者がウェッブ、文献による先行研究の洗い出しと分析対象の検討を行った。これと並行して、2016年度は、英国における統一試験(GCE A-Level)の、現行ではSixth Form 2年目に受験する上級のA2の設問とその設問の出題意図、試験結果等について分析を行った。更に、代表者の所属機関よりの助成金も得て本研究に資する語彙リスト作成の作業を継続した。これは、日本で出版された大学生用英語教科書新刊の「表現系、議論系」の教材、課題(タスク)の分析を行うものである。新たに検討に入ったものは、グローバル・リーダーの資質・定義に関するアンケート項目作成と、パイロット調査である。パイロット調査は、代表者の所属大学教職員と所属学会の会員について行った。これらを精査、英訳して2017年度に、米・中・韓の教職員、学生にも行う予定である。また、本研究全体の成果を取り入れたプレゼンテーション教材(成美堂)と、能動的学習を取り入れた英語教材(金星堂)の執筆を継続した。後者と本研究の関係については、2017年8月のLET全国研究大会で、発表を行う事となった。また、英国で使用されるプレゼンテーション(ディベイトを含む)教材の分析だけでなく、オクスフォード大学教育学部のEMIセンター上級研究員Julie Dearden氏(2016年度で一時退職)と12月7日に氏の来日時に会合を持ち、情報交換を行った。森田が英国出張を行った折の3月17日、18日にも、会合を持ち、特にGCE A-Levelの今後、中等教育における対応について情報を得た。その他、教材開発の一環として、中華人民共和国・合肥の中国科学技術大学へ出張し、凌震華副教授、同大学のspin-off企業であるiFLY TEK胡郁副総裁と面談し、情報を交換した研究分担者との先行研究に関する分担はスムーズに行え、研究協力者も移動、変更なく、研究に参加できた。英国での研究協力者(船田なつの氏Oxford大教育学部博士課程)も新たに加えることができた。

一方で、英国での協力者との日程調整が一部不調で、英国出張の機会がなく、現地での情報交換、資料収集に若干の遅れがある。2015年度に行った先行研究洗い出しと分析対象の検討、2016年度の英国における統一試験(GCE, A-Level)上級のA2の設問の検討、またプレゼンテーションに関する語彙リスト作成の作業とともに、2017年度には、別項目の研究成果に挙げる本研究全体の成果を取り入れたプレゼンテーション教材Winning Presentations(成美堂)と、能動的学習を取り入れた英語教材Active Presentations(金星堂)の執筆を行い、2017年度末に発行した。また、後者の特徴に関し、2017年8月の外国語教育メディア学会全国研究大会で発表を行った。教材執筆と並行し、日本で2016、2017年度に出版された大学生用英語教科書新刊の「表現系、議論系」の教材、課題(タスク)の分析も続けた。また、英国で使用されるプレゼンテーション(ディベイトを含む)教材の分析を行うため、オクスフォード大学教育学部のEMIセンター上級研究員Julie Dearden氏(2016年度で一時退職。現在はEMI Oxford代表)と2018年3月の英国出張時に会合を持ち、一般的情報交換、氏の実際に使用中の教材ついてその使用法に関する説明を受け、西安電子科技大学等の教員に対する授業を参観した。また、上記GCE, A-Levelの今後、中等教育における対応について情報も得た。その他、教材開発の一環として、10月末から11月にかけ中華人民共和国に出張し、西安交通大学管理学院(MBA)で王偉学院長他と英語によるプレゼンテーションに関する指導状況・教材等について情報交換を行った。さらに、北京大学光華管理学院で柏国際合作部副主任らと管理学院のグローバル化重点プログラムについて情報交換を行い、同じく精華大学語音研究所を訪問、黄偉明氏と面談し、プレゼンテーション用ICT機器に関する情報を交換した。研究分担者との分担はスムーズに行え、研究協力者も移動、変更なく、研究に参加できた。新たに加わった英国での研究協力者(船田なつの氏Oxford大教育学部博士課程)も積極的に研究に参加している。また、研究の成果を取り入れた2冊の教材を発行することができた。一方で、上記2冊の教科書の執筆・校正に時間を要し、グローバル・リーダーの資質、定義に関するアンケート項目の精査が不十分で、英語版の実行に至らなかった。また、英国での協力者と例年行っている12月の日本での会合が先方都合で持てず、その内容が3月出張にずれ込む事となった。加えて、当初の計画になかった西安交通大学、北京大学の管理学院(MBA)、精華大学語音研究所への出張、および3月の英国出張時に新たな情報・資料の収集が可能となったので、それらを集計・整理・分析し研究成果に加えるため補助事業期間の延長を申請した。2018年度に、当初の研究成果として開発を計画していた英語によるプレゼンテーション教材については、既に昨年度報告したように2点の出版を行っているが、期間延長を申請し認められた。
Iーメトキシー3ーフェニルチオプロペンープロペナ-ル陰イオン等価体としての利用

おもな研究成果を以下にまとめる。(1)Iーメトキシー3ーフェニルチオプロペン類の一般合成法の確立。αーエナ-ルアセタ-ルをBF_3・OEt_2存在下で当量のチオスタンナンと反応させると目的物が高収率で得られた。αーエナ-ル自体は本反応に使用できないが、野依らのアセタ-ル化法を本法と組み合わせると,αーエナ-ルからワンポットで目的物を得ることができた。(2)アルキル化.(1)で得られたプロペン類をTHF中,ー78°CでtーBuLlと反応させ,ついでハロゲン化アルキルと処理すると対応するアルキル化体が得られた。本反応は,α位でのみ起き,γーアルキル化体はまったく生成しなかった。このようにして得たアルキル化体を,NaIO_4で酸化的に処理したところ,目的とする共役エナ-ルが,E体とZ体の混合物として高収率で得られた。これらの一連の反応の組み合わせにより,αーエナ-ルのβ位のアルキル化が連成されたことになる。本法を利用してnuciferal等を合成した。(3)アルデヒド,ケトンとのアルド-ル型付加反応(2)の反応でハロゲン化アルキルのかわりにアルデヒドまたはケトンを反応させるとアルド-ル型付加体が得られた。この場合にも反応は位置選択的にα位でのみ進行する。この付加体をMislowーEvan転位すると,γーヒドロキシーαーエナ-ルが、E体が95%以上の選択性で得られた。三置換,四置換二重結合も同様の選択性が得られた。(4)オキシランとの反応オキシランを求電子剤として同様の反応を行うと,δーヒドロキシーαーエナ-ルが得られた。この場合にもオレフィン結合は,二、三、四置換いずれも圧倒的にE優先であることが判明した。本年度は,1ーメトキシー3ーフェニルチオプロペンphs(R)CH=CHOMeとオキシランRCHーCHRとから容易に導けるγ'ーヒドロキシーγーメトキシアリルスルフィドRCH(OH)CH(R)ーC(R)(SPh)CH=CHOMeの立体選択的MislowーEvans転位につき,おもに研究を行なった。このγ'ーヒドロキシアリルスルフィドを含水ジオキサン中,NaIO_4で処理すると,スルフィドのスルホキシドへの酸化と,生成したアリルスルフィドのMislowーEvans転位,ついで転位生成物の加水分解がひきつづいて起き,δーヒドロキシーα,βー不飽和アルデヒドRCH(OH)CH(R)ーC(R)=CHCHOが収率よく得られた。反応混合物を詳細に分析したところ,E体とZ体は95対5以上であった。1ーメトキシー3ーフェニルチオプロペンは,transープロペナ-ル陰イオン等価体(〓CHO)として働いていることがわかる。この選択性の発現理由を調べるために,γ'位のヒドロキシル基とγ位のメトキシ基の影響を調べた。まずγ'位のヒドロキシル基の効果を調べるために,メチルエ-テル体およびシリルエ-テル体RCH(OR^1)CH(R)ーC(R)(SPh)CH=CHOMe(R^1=CH_3 S_1Me_2ーtーBu)を合成し,酸化的加水分解を行なった。これらの場合には,E体とZ体は約60:40であった。

つぎにγ位のメトキシ基が水素に置き換わった化合物RCH(OH)CH(R)ーC(R)(SPh)CH=CH_2を合成し,このものをMislowーEvans転位させた。この場合にも,γ'位にヒドロキシル基が存在するにもかかわらず,E体とZ体は60:40であった。つまり,γ'ーヒドロキシーγーメトキシアリルスルフィドが立体選択的にtransーδーヒドロキシーα_1βー不飽和アルデヒドになるためには,γ'位に水酸基がγ位にメトキシ基が同時に存在しなければならない。プロペナ-ル・アセタ-ルCH_2=CHーCH(OR)_2をルイス酸存在下にチオスタンナンで処理すると、PhSCH_2CH=CHーORが生成する。このものは硫黄置換基を結合した炭素でリチオ化を受け、その炭素上で様々な求電子剤と反応し、新しい残基Eを結合する。最後にスルフィド基をスルフォキシド基に酸化したうえで、〔2,3〕シグマトロピ-(MislowーEvans転移)にかけると、目的の共役エナ-ル体ECH=CHーCHOが生成する。一連の合成では、出発物であるプロペナ-ルの3ー位水素を求電子基Eで置換した生成物が得られるので、この反応剤LiーCH(SPh)ーCH=CHORはプロペナ-ルの3ー位陰イオンの等価体といえる。本年度はハロゲン化アルキル、アルデヒドやケトレなどのカルボニル化合物、オキシラン体などについて総合的に検討しこれらがいずれも3ー位炭素で選択的に反応することを確認した。さらには、そのMislowーEvans転位により得られるアルケナ-ル体における炭素間二重結合の立体化学が極めて高いE選択性を示すことを明らかにした。MislowーEvans転移は五員環遷移状態を経由し、この際より嵩高い置換基が擬エクアトリアル位を占める結果Eーオレフィンが優先的に得られると説明されている。事実、二置換体についてはE体が選択的に得られているが、三置換体についてはこれまで選択性はまったく認められていなかった。ましてや、四置換体については検討すらされていなかった。本研究において、アルデヒド付加体は勿論のこと、そのメチルエ-テル体、そのヒドロキシ基をアルキル基に変えたいわゆる二級さらには三級アルキル基を有する化合物いずれもが同様の高いE選択性を示すことから、高立体選択性はヒドロキシ基によって誘起されたものではなくアルキル基の嵩高さによってもたらされたものであることが判った。
アルストロメリアにおける試験管内受精を用いた発生制御機構の解析と遠縁交雑への応用

アルストロメリアにおいて試験管内受精技術を開発するために、配偶子の単離条件の検討を行った。はじめに、胚珠から卵細胞および接合子の単離条件の検討を行った。卵細胞の単離には、未受粉の子房を供試し、子房を切開して胚珠を摘出し、解剖顕微鏡下でナイフを用いて合点部分を切除した。合点部分を切除した胚珠を酵素処理し、組織を軟化させた後に倒立顕微鏡下でガラス針を用いて解剖を行った。酵素処理前に合点部分を切除することにより効果的に酵素を働かせることができ、ガラス針による解剖を容易にすることができた。先端を鋭く加工したガラス針で合点側から卵細胞を単離する手法により、効率的に雌性配偶子を回収することができた。接合子の単離には、人工受粉した雌ずいを供試した。アニリンブルー染色による花粉管伸長の調査から、受粉24時時間後に80%以上の胚珠で花粉管の珠孔への侵入が見られた。花粉管の珠孔への侵入を受精成立の指標とし、受粉24時間後の雌ずいを供試して接合子の単離を試みた。卵細胞単離と同様の手法を用いて胚珠を調整し、ガラス針による解剖を行ったところ、花粉管とともに接合子を単離することができた。雄性配偶子の単離のために、アルストロメリアが二細胞性の花粉を持つことから、人工培地中で花粉を発芽させ、雄原細胞から精細胞を形成させる手法の開発に取り組んだ。開葯直後の花粉を供試し、高頻度で迅速に花粉発芽し伸長する培地条件の検索を行った。その結果、液体培地中で効率良く花粉発芽する培地を開発し、培養経過時間を追ってDAPI染色により雄原細胞から精細胞を形成するタイミングを調査した。培養18時間以降に精細胞を確認することができ、これらの花粉管を用い、ガラス針による花粉管の切断を行ったところ、花粉管より精細胞のみを単離することができた。以上の研究により、アルストロメリアの試験管内受精技術の基盤を築くことができた。交雑不和合性の障壁を乗り越えるための新しい育種技術に資するため、アルストロメリアを材料に試験管内受精(人工受精)に必要な胚珠組織からの卵細胞の単離と、人工培地中で発芽させた花粉管からの精細胞単離条件の検討を行った。本研究における試験管内受精は、単離した卵細胞と精細胞を直接融合させる技術である。また、試験管内受精後の細胞(受精後の卵細胞:接合子)の培養条件および卵細胞との細胞学的差異を明らかにするため、受粉後の胚珠を供試し、接合子を単離する手法の開発を行った。雌ずいが出現する前のアルストロメリアの花を供試し、子房から胚珠を摘出して解剖顕微下でカラザ部分を切除した。調整した胚珠断片を酵素処理し、倒立顕微鏡下で先端部分を鋭く加工したガラス針を用いて胚珠の解剖を行い、卵細胞のみを単離することに成功した。また、自家受粉した雌ずいを経過時間ごとに採取し、アニリンブルー染色により花粉管伸長を観察したところ、受粉24時間後に80%以上の胚珠で花粉管が珠孔部分に侵入していることが明らかになった。受粉24時間後の胚珠を供試し、開発した卵細胞単離方法と同様の手法により酵素処理とガラス針による解剖を行ったところ、花粉管と退化した助細胞とともに接合子を単離することができた。アルストロメリアは2核性の花粉を持つことから、花粉管を人工培地中で発芽させ、雄原細胞から精細胞を形成させる培地条件の検討と花粉管からの精細胞単離技術の開発を行った。花粉発芽培地に酵母抽出物を添加することにより、アルストロメリアの花粉発芽が促進されることを見出した。花粉発芽後、18時間以降の花粉管をDAPI染色することにより、花粉管内に2個の精細胞を単離することができ、現在、花粉管からの精細胞単離方法について検討を行っている。

開葯直後の花粉を供試し、高頻度で迅速に花粉発芽し伸長する培地条件の検索を行った。その結果、液体培地中で効率良く花粉発芽する培地を開発し、培養経過時間を追ってDAPI染色により雄原細胞から精細胞を形成するタイミングを調査した。培養18時間以降に精細胞を確認することができ、これらの花粉管を用い、ガラス針による花粉管の切断を行ったところ、花粉管より精細胞のみを単離することができた。以上の研究により、アルストロメリアの試験管内受精技術の基盤を築くことができた。
高校生文化と進路形成の変容(第3次調査)単線型教育体系における多様化政策の課題

実証研究の結果、日本の高校では確かにゆとりから学力回帰の流れが起きており、学力向上のためには、かつてのメリトクラシーとトラッキングの組み合わせによる構造に起因する動機付けでは無く、また内発的動機付けに期待する多様化の制度改革も一段落して、今日では学校生活の楽しさと個別的面倒見主義による動機付けが強調され、あるいはそれを支える新自由主義的競争原理の導入などが進行していた。しかし、そうした動向は主体性や創造性などの従来からの教育的価値を損なう危険を秘めていた。研究グループは、シンガポールとの国際比較研究から、代案として複線型教育体系もしくはその要素の一部を日本に導入することを検討した。本年度は国内の高校を対象に生徒アンケートと学校訪問聴き取り調査を行い、さらに国際比較調査の対照国であるシンガポールで文科省、高等専門学校、普通科高校、職業科高校への聴き取り調査を行った。本格的分析は今後になるので、現段階での印象を紹介したい。国内では1990年代に見られた特色ある学科・コースの設置、総合学科創設などの多様化と個性重視の制度改革が一段落して、今日では、"個別対応的な面倒見"が広がっていた。そして、それを可能にする為に、制度改革から「教師力養成」とシステム構築へという潮流の変化が起きていた。多様化と個性重視の現状としての個別対応的な面倒見は、"過保護"になりがちで、高校は生徒の主体性を奪うことを危惧している。生徒の"そこそこ志向"や家庭の影響力が強まる中、高校の個別対応的面倒見が学習の奨励と教育格差の解消に重要な役割を果たす可能性がある。また、地方の高等学校においては、普遍的な教科を教え都会の有名大学へ送り出すことが疲弊しつつある地域から生徒を奪い取ることになるという問題を抱えていた。シンガポールの教育動向をみると、学力下位層のマンパワー浪費問題(落ちこぼれ)への対応と学力上位層の社会貢献意識の低下問題への対応(人間的側面の教育への配慮)とを政策の重要課題に据えている。シンガポールの教育関係者によると、これらはマンパワー・ポリシーの精緻化であるとともに、"教育的価値"の具現化でもあった。また、上記の目的を果たすために、シンガポール政府は学校の自己点検・評価を導入しているが、相互評価の査察官に他校の教師を入れることで、教育の成功例・課題のシェアを行っている。また、結果の取り扱いが非公表である。シンガポールの自己点検・評価は、競争的・懲罰的なものというよりは、組織内で目標を作成しその達成度を確かめ合、学校間で共有するというポジティブな機能を果たしている。(1)三年計画のうち、初年度に実施した2つの県の33高校を対象とした質問紙調査と訪問聴き取り調査の分析を行い、日本教育社会学会大会で口頭発表を行い、青山学院大学・教育人間科学部紀要に論文を発表した。また、2つの県の教育委員会および調査への情報提供を頂いている合計7校を訪問し、調査結果の紹介と調査結果に基づいた追加の聴き取りを行った。これらを通してわれわれが得た知見は次の通りである。(1)高校のトラッキンク構造が更に弛緩していること、それに並行して(2)意識面ではメリトクラシー規範意識が弱まり、(3)また学習指導面では従来的な教養主義的な教科教育が弱まっていることが明らかになった。こうした傾向の中で、(4)生徒の学校生活における進学準備的・就職準備的な側面が弱まり、(5)行事・部活などの非アカデミックな部分の比重が高まった。(6)教師=生徒関係は肯定的な傾向が高まり、(7)全体としても生徒の高校への適応度が高まった。(8)高校は生徒のアカデミックな側面での適応を高めるために個別主義的面倒見主義による学習指導を行っている。また、社会階層の側面から見ると、(1)高校階層と社会階層の相関が高まり、地域のトップ校では父親の半数が大卒でかつ専門・管理職に就いていた。(2)また下位校においては、1割以上の生徒が単親家族の子どもであった。(2)2年目の調査としてシンガポールで国際比較調査を行っている(質問紙調査)。対象は上位高校にあたるJunior Collegeと下位高校にあたるITE(職業訓練学校)である。事前の訪問インタビュー調査では、スーパーメリトクラシー国家とよばれているシンガポールであるにもかかわらず、JCは近年非アカデミックな側面に力を入れている。また、ITEは産業界からの即戦力のニーズに応えるために次々とコースの再編・新設を行い、生徒は就職先とのレリバンスの高いカリキュラムによって学習を動機付けられていた。本研究会が過去30年間に実施してきたデータを用いて、日本の高校教育の30年間の変動を時系列的に明らかにするともに、シンガポールの高校教育との国際比較研究を行った。さらに、シンガポールについては、本研究会が10年前に実施した調査データを用いてシンガポールにおける時系列研究を行った。

このことによって、異なる文脈の中での高校教育の変容の様相を明らかにした。本年度は、国内では高校現場および県教育委員会と調査結果をシェアし、意見交換を行った。また、現場からの要望に応じてデータの再分析を行った。シンガポールについては、アンケートデータの分析およびアンケートデータの分析結果を踏まえて、各高校およびシンガポール教育省を訪問してのインタビュー・意見交換を行った。日本の高校教育が単線型教育体系のもとで多様化を行おうとすることで様々な困難を抱えているのに対して、シンガポールでは複線型教育体系をとることで容易に多様化を推進していた。また、高卒後の進路との関連では、単線型教育体系下で訓練可能性を高める日本の教育に対して、複線型のシンガポールは即戦力性を高める教育を行っていた。このことは、進路と学習内容のレリバンスを高めることに役立っていた。ただし、日本のほうが、「社会貢献意識」や「人間力」とでも表現できる力量形成に教育の強調点がおかれていることが分かった。また、シンガポールはウルトラメリトクラシー国家と呼ばれているが、中卒時にOレベル試験で分岐先の進路が決められたあとは、各分岐内での競争は教師や親の期待、公的表彰などのポジティブな報酬が多く用いられていることが分かった(シンガポールでは期待に応えるために勉強するという動機付けが機能していた)。このような結果、シンガポールの生徒は学習奨励の圧力に対しては不満があるものの高校生活に対しする満足度は高くなっていることが分かった。
多酸素化天然有機化合物の構築する超分子の構造と機能

天然には切れ味の良い低分子化合物がまだまだ数多く存在しているものと推定できる.しかしながら,いかなる機能で分子を探索するかが重要であり,その選択によっては新しい分類に属し,新しい機構で機能する有機分子の発見につながる.本研究ではまず低分子,特に多酸素化された機能性の顕著な分子の発見を目指し研究を進めた.その結果,目的とする新規機能分子をいくつか得ることが出来た.以下にその成果を示し,超分子形成と超分子自身の構造解明を目指す次の展開について報告したい.1)沖縄産の二枚貝の有毒物質ピンナトキシンの構造-Pinna属のタイラギ貝の貝柱は大型で"タイラ貝"と呼ばれ,日本の主に九州地方及び中国の東南部で賞味されるが,しばしば原因不明の食中毒事件の発生が報告されている.沖縄産のタイラギ貝の仲間イワカワハゴロモから食中毒原因有毒物質,ピンナトキシンA,B,Dを発見,その化学構造を解明した.2)抗HIV活性を有するジテルペン類-生薬由来の多酸素化有機分子と生体分子との間で形成されている超分子の構造を明らかにする.13-オキシインゲノール誘導体に強い活性が観察され,今後この分子についても超分子形成を明らかにする.現在までのところ,リンパ球細胞の表面に存在するCD-4レセプターの内在化が作用機序と推定している.3)血管内皮細胞接着分子VCAM-1の産生阻害物質-血管内皮細胞接着分子VCAM-1はリンパ球や悪性腫瘍と血管内皮との接着を司る分子である.この分子の内皮細胞上での産生を阻止できれば炎症病巣の発生や,がんの転移を抑えることが可能である.本年度,新規物質であるハリクロンをクロイソカイメンより発見した.顕著な活性を示すので生体内実験での結果が待たれる.4)バイオフィルム形成制御物質の探索研究-沖縄産の海綿から活性物質ウンテニン類を単離した.合成も可能にしたので,屋外での実験を急ぎたい.天然には切れ味の良い低分子化合物がまだまだ数多く存在しているものと推定できる.しかしながら,いかなる機能で分子を探索するかが重要であり,その選択によっては新しい分類に属し,新しい機構で機能する有機分子の発見につながる.本研究ではまず低分子,特に多酸素化された機能性の顕著な分子の発見を目指し研究を進めた.その結果,目的とする新規機能分子をいくつか得ることが出来た.以下にその成果を示し,超分子形成と超分子自身の構造解明を目指す次の展開について報告したい.1)沖縄産の二枚貝の有毒物質ピンナトキシンの構造-Pinna属のタイラギ貝の貝柱は大型で"タイラ貝"と呼ばれ,日本の主に九州地方及び中国の東南部で賞味されるが,しばしば原因不明の食中毒事件の発生が報告されている.沖縄産のタイラギ貝の仲間イワカワハゴロモから食中毒原因有毒物質,ピンナトキシンA,B,Dを発見,その化学構造を解明した.2)抗HIV活性を有するジテルペン類-生薬由来の多酸素化有機分子と生体分子との間で形成されている超分子の構造を明らかにする.13-オキシインゲノール誘導体に強い活性が観察され,今後この分子についても超分子形成を明らかにする.現在までのところ,リンパ球細胞の表面に存在するCD-4レセプターの内在化が作用機序と推定している.3)血管内皮細胞接着分子VCAM-1の産生阻害物質-血管内皮細胞接着分子VCAM-1はリンパ球や悪性腫瘍と血管内皮との接着を司る分子である.この分子の内皮細胞上での産生を阻止できれば炎症病巣の発生や,がんの転移を抑えることが可能である.本年度,新規物質であるハリクロンをクロイソカイメンより発見した.顕著な活性を示すので生体内実験での結果が待たれる.4)バイオフィルム形成制御物質の探索研究-沖縄産の海綿から活性物質ウンテニン類を単離した.合成も可能にしたので,屋外での実験を急ぎたい.
戸建住宅の隣棟空隙の再構築に関する環境デザイン的研究

1.本年度は、伝統的屋敷型住宅(重要文化財〓家)を対象として(1)熱環境の冬期の実測(93/1/292/2),気温測定点27点,(2)生活行動の観察記述調査(3日間の泊り込み調査),(3)屋敷内の外部空間における生活用具等の詳細な観察調査を実施した。また,この冬期の実測及び観察調査で得たデータと夏期(91/9/29/6)の同様のデータと比較し,季節間の変動が環境特性及び住み手の行動にどのような影響を与えるかを考察した。2.この結果、1)住宅周辺の外部気温差は冬期では夏期程の差異はみられないが、個体域での気温差は夏期と同様にみられる。このことは、夏期の場合が屋敷内の外部の環境変化による外圧としての個体域の熱環境状態の変化であるのに対して、冬期は個体域それ自体の内圧による変化であると考えられる。2)夏期及び冬期の熱環境状態の把握から住宅内部の土間と屋敷内を東西に分断して南北の空間域を形成する「くさび」の両者によって一種の環境構造が形成されていることが確認された。この構造によって各種の個体域がそれぞれの環境幅をつくり、独自の環境特性を持つことが明らかになった。3)生活行動では、住み手は熱環境状態に規定されて日常的な生活行動を遂行していること。特に、着座姿勢による滞在型行動である居方行動では環境対応性がきわめて強いことが示された。また、機能目的の明瞭である家事行動においても環境状態を反映した行動が行われ、全体として住み手の認知レベルに応じて環境状態に対応した生活行動様式が、夏期及び冬期において形成されていることが明らかになった。1.本年度は、戸建住宅の隣棟空隙モデル(標準型,凹凸型,中庭型,スリット型,くさび型,開口部の有無型等計6パターン・53種モデル,概ね戸建住宅の1/(50)スケール透明アクリル板の立法体モデル)を用いて風洞による風流実験を行った。実験は、回流型境界層風洞を用いてサーミスター風速計によって測定した。可視化は、流動パラフィンを使ってVTR及びスライドの撮影を行った。尚,基準風速は測定用には5M/S,可視化用には1M/Sとし,風速測定点は,隣棟空隙モデル高の中間点とした。実験は平成4年11月,九州大学院総理工研究科熱エネルギーシステム工学にて行った。2.この結果,1)独立モデルと隣棟空隙モデルとの差異では,後者の壁域に風の主流が形成され,隣棟空隙が通風のコントロールに有利な条件をもつことが確認された。2)隣棟空隙モデルの間隔を0.54.0mへ変化させて風上から風下までの8点の風速を実測したが,2.5mに最大・最小風速の差の変曲点があることを明らかにした。3)隣棟空隙モデルの風速の変化パターンは,各モデル種で異なり,凹凸型は風上に小,風下に大の山型で,中庭型は中央山型,スリット凹凸型はダブル山形,くさび型は,くさびの位置で異なり,中央障壁型は一つ山型,端部障壁型はダブル山型となることを確認した。4)隣棟空隙の壁域と中央域の風速の差異では,標準型は変化がなく,対比的に凹凸型,中庭型が壁域で約45割の減少を明らかにした。スリット凹凸型は,むしろ,壁城の方が中央域よりも風速が1.3倍増加するという興味ある結果が得られた。5)開口部への風の入り込みでは,隣棟空隙に置いたくさびの効果が非常に高いこが明らかになった。

1.本年度は,伝統的屋敷型住宅(重要文化財Y家)を対象として【.encircled1.】熱環境の冬期の実測(93/1/292/2,気温測定点27点),【.encircled2.】生活行動の観察記述調査(3日間の泊り込み調査),【.encircled3.】屋敷内の外部空間における生活用具等の詳細な観察調査を実施した。また,この冬期の実測及び観察調査で得たデータと夏期(91/9/29/6)の同様のデータと比較し,季節間の変動が環境特性及び住み手の行動にどのような影響を与えるかを考察した。2.この結果,1)住宅周辺の外部気温差は冬期では夏期程の差異はみられないが,個体域での気温差は夏期と同様にみられる。このことは,夏期の場合が屋敷内の外部の環境変化による外圧としての個体域の熱環境状態の変化にあるのに対して,冬期は個体域それ自体の内圧による変化であると考えられる。2)夏期及び冬期の熱環境状態の把握から住宅内部の土間と屋敷内を東西に分断して南北の空間域を形成する「くさび」の両者によって一種の環境構造が形成されていることが確認された。この構造によって各種の個体域がそれぞれの環境幅をつくり,独自の環境特性を持つことが明らかになった。3)生活行動では,住み手は熱環境状態に規定されて日常的な生活行動を遂行していること。特に,着座姿勢による滞在型行動である居方行動では環境対応性がきわめて強いことが示された。また,機能目的の明瞭でる家事行動においても環境状態を反映した行動が行われ,全体として住み手の認知レベルを応じて環境状態に対応した生活行動様式が,夏期及び冬期において形成されていることが明らかになった。
神経栄養因子を用いた生理的脳保護法の開発

平成15年度は、内因性BDNFの誘導方法の確立および誘導されたBDNFによる脳神経保護作用の証明を行った。本年度は大動物(ブタ)における内因性BDNFの発現を観察した。BDNF誘導薬剤としてL型電位依存性カルシウムチャンネル活性剤BAY-K8644を投与し、薬剤の安全性を観察した。薬剤投与により一過性の痙攣、不随意運動を観察したが、神経学的変化の遺残は認めなかった。翌日、犠牲死させ、脳組織内BDNF濃度の推移および脳内における組織BDNF濃度の局在をenzyme immunoassay (EIA)法を用い観察した。脳組織内BDNF濃度はBAY-K8644投与翌日に有意な上昇を示していた。BDNF濃度の脳内局在は海馬を中心に著明な局在が観察された。大動物(ブタ)における内因性BDNFの脳保護効果を観察するために、20分間の全身循環遮断モデルを作成した。上行大動脈-右房シャントを作成し、心拍動下に両大静脈遮断、上行大動脈遮断を行い、循環停止モデルを作成した。現在、内因性BDNFを誘発したブタにおいて、循環停止実験を試行している。平成14年度には、誘導薬剤投与による脳内BDNFの誘導を主に観察した。BDNF誘導薬剤としてL型電位依存性カルシウムチャンネル活性剤BAY-K8644を使用した。BAY-K8644をラットに投与し、投与後第1日目、2日目と第7日目に犠牲死させ、脳組織内BDNF濃度の推移および脳内における組織BDNF濃度の局在をラットを用いて観察した。組織BDNF濃度の測定はわれわれが開発したenzyme immunoassay(EIA)法を用いた。脳組織内BDNF濃度はBAY-K8644投与後に著明に上昇し、第2病日にピークを示した。上記実験に引き続き、脳内に誘導されたBDNFが、脳虚血急性期障害に対して脳保護効果を示すか否かをラットを用いた全脳虚血モデルにおいて解明を試みた。ラット全脳虚血モデルは椎骨動脈を電気焼灼した後に両頸動脈を20分間遮断することにより作成した。現在、コントロール群において全脳虚血により生じる脳障害の程度を神経学的評価、組織学的評価、脳精髄液中NSE, S100b値の推移、虚血再環流後の組織NO濃度の推移により測定中である。