hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
齲蝕関連細菌群をターゲットとした歯垢バイオフィルムの多角的解析と齲蝕予防への展開

齲蝕実験モデルとして使われることが多い、マウスの口腔内プラーク細菌叢について、16S rRNA PCR法、シークエンス法により網羅的解析を行った。3週、6週、9か月齢の離乳前後のマウス口腔内から、Enterococcus, Escherichia, Lactobacillus, Lactococcus, Clostridiumなどが検出された。ヒトでは小児のプラーク細菌叢は、Streptococcus,Actinomyces, Veillonellaが優勢菌であり、それとは異なる結果となった。ヒトとマウスでは食性が異なることから、プラーク細菌構成が大きく異なると推察された。齲蝕発症初期段階の歯垢バイオフィルムでは、細菌の構成割合、代謝産物、pHなどが変化し、バイオフィルムのシフトが起きるといわれている。すなわち、齲蝕病原性の高いバイオフィルムへシフトする前段階で、齲蝕関連細菌群の増加という極めて興味深い動態変化が起きている。本研究では、初期齲蝕発症前段階の歯垢バイオフィルム内で、齲蝕病原性細菌群の増加に先だって、齲蝕関連細菌群が動態変化を起こすことに着目し、齲蝕関連細菌群の量的・質的動態変化を多角的アプローチにより解析することを目的としている。まずは、口腔内疾患モデルとして使われるゲッ歯類の口腔内プラーク常在菌叢についての網羅的解析を行った。生後3・6週齢および9か月齢のICRマウスを用いて口腔内プラークを採取し、緩衝液に浸漬し、試料とした。分散均一化、希釈後、CDC血液寒天平板に摂取し、嫌気培養後、生育したコロニーから細菌量(CFU)を求めた。さらに16S rRNA PCRシークエンス法によって細菌種を同定し、細菌構成について解析した。3週齢および6週齢の優勢菌は、それぞれEnterococcus (53%、31%)、Escherichia (19%、26%)、Lactobacillus (17%、21%)、Lactococcus (8.5%、8.3%)であった。一方、9か月齢れは、Lactobacillus (83%)、)、Lactococcus (8.6%)が優勢であった。本研究で、離乳前後および成熟したマウスプラークの細菌構成が、培養とシークエンス解析を組み合わせた生物学的手法によって、明らかとなった。特に、齲蝕病原性細菌の増加に先立って、齲蝕関連細菌群が増加することに着目し、その動態を解析することを目的として本研究を行っている。初めに、齲蝕実験モデルとして使われることが多い、ICRマウス口腔内のプラーク細菌叢について、網羅的解析を行った。採取したプラークを緩衝液に浸漬、分散均一化、希釈後、CDC血液寒天平板に接種し、嫌気培養後、生育したコロニーについて、16S rRNA PCRシークエンス法によって細菌種を同定した。6週齢マウスのプラークでは、Enterococcus faecalis, Escherichia, Lactobacillusといった細菌群が優勢を占めていることが明らかとなった。マウスは齲蝕発症のモデルとして使われることが多いため、ヒトにおける齲蝕発症を考えるうえで、非常に有益な結果が得られたと考えている。また、ヒトプラークを対象とした研究として、同意の得られた被験者(小児)の歯面(齲蝕歯面、健全歯面)に蓄積したプラークを採取し、そのプラークを用いて細菌のDNAを抽出し、16S rRNA PCRシークエンス法によって、細菌種の同定を行っている。本研究では、齲蝕実験モデルとして使われうる、マウスを対象として、その口腔内プラーク細菌叢について網羅的解析を行った。3週ならびに6週、および9ヶ月齢のICRマウスの口腔内からプラークを採取し、リン酸カリウム緩衝液あるいは生食水に浸漬し、試料とした。分散・均一化し、希釈後、CDC血液寒天平板に接種し、嫌気培養を行った。生育したコロニーについて、16S ribosomal RNA PCR-シークエンス法を用いて、細菌種の同定を行った。その結果、マウス口腔内プラーク細菌叢を構成する細菌として、Enterococcus, Escherichia, Lactobacillus, Lactococcus, Clostridiumなどが優勢菌として検出された。本研究によって、離乳前ならびに離乳後、および成熟したマウスにおいて、その口腔内プラークの細菌構成が、嫌気培養とシークエンス解析を組み合わせた分子生物学的手法によって、初めて明らかになった。人間(ヒト)において、小児のプラーク細菌叢は、Streptococcus,Actinomyces, Veillonellaなどが優勢菌であると広く知られており、それとは大きく異なる知見となった。これは、ヒトとマウスでは食性が全く異なることに依って、口腔内プラーク細菌構成が大きく異なるものと推察された。

ヒトとマウスでは食性が異なることから、プラーク細菌構成が大きく異なると推察された。齲蝕実験モデルとなる、マウスのプラーク細菌叢について明らかにすることができたと同時に、実際のヒト歯垢における細菌叢の解析も順調に行っているところである。歯学今後、現在行っている、ヒト小児の歯垢細菌叢の解析と継続的に行っていく予定である。そのために、被験者数を現在よりも増やしていく予定である。齲蝕実験モデルとなる、マウス口腔内プラークの細菌叢について、PCRシークエンス法によって細菌構成を明らかにすることができ、おおむね順調に進展していると考えている。研究が年度末にかかり、次年度と連続させて研究計画を継続する必要があるため平成25年度までの研究により、齲蝕モデルとしてのマウス口腔内細菌構成を明らかとなったが、今後は、齲蝕発症前後のモデルとしての細菌構成の変化を解析すると同時に、さらに、ヒトプラークにおける細菌構成についても同様の手法を用いて明らかにしていく。平成26年度と同様に継続して行う。研究が年度末にかかり、次年度と連続させて研究計画を継続する必要があるため。平成25年度と同様に継続して行う。
骨修復のための温度応答型リン酸カルシウム自己硬化性材料

従来のセラミックス系骨修復材料は、高い組織親和性や生体活性を示す反面、成形が困難で、手術室で成形し難い問題がある。近年、リン酸カルシウム粉末と水を反応させて硬化する骨修復用ペーストが実用化され、その有用性が認識されてきた。ただし、従来のリン酸カルシウムペーストには、手術の現場で、水と粉末を混ぜ合わせ均一な混合物を作る手間が必要であった。これに対して、温度応答性により硬化する材料が得られれば、手術室で煩雑な操作を必要としない画期的な自己硬化性骨修復材料になると期待される。本研究では、室温で流動性を示すペーストとして提供され、体温付近で自己硬化して、骨組織と結合する材料を創成するための基礎的指針を明らかにすることを目的とする。昨年度、メチルセルロースと塩化ナトリウムを溶解した水溶液が、温度を上げるとゲル化することを明らかにした。この知見をもとに、この水溶液と骨の無機成分である水酸アパタイトの粉末を混合した。粉末の量が多くなるにつれて試料の粘度が大きくなる傾向が見られた。試料は、室温付近で流動性を示した。これを、50°Cから100°Cに保持すると、流動性がなくなり、硬化した。従って、水酸アパタイトなどのリン酸カルシウムと、メチルセルロースなどの温度応答性高分子水溶液を混合すれば、温度に応答して自己硬化して、骨組織と結合するペーストが得られると期待される。現段階では、体温付近でも試料の流動性は小さくなるもののその硬化は不十分であるので、今後硬化が体温付近でも十分に進行するような試料の作製条件を検討していく必要がある。従来のセラミックス系骨修復材料は,高い組織親和性や生体活性を示す反面,成形が困難で,手術室で成形し難い問題がある。近年,リン酸カルシウム粉末と水を反応させて硬化する骨修復用ペーストが実用化され,その有用性が認識されてきた。ただし,従来のリン酸カルシウムペーストには,手術の現場で,水と粉末を混ぜ合わせ均一な混合物を作る手間が必要であった。これに対して,温度応答性により硬化する材料が得られれば,手術室で煩雑な操作を必要としない画期的な自己硬化性骨修復材料になると期待される。本研究では、室温で流動性を示すペーストとして提供され,体温付近で自己硬化して,骨組織と結合する材料を創成するための基礎的指針を明らかにすることを目的とする。本年度は、有機修飾したリン酸カルシウム粉末と温度応答性を示す有機高分子溶液の作製を行った。炭酸カルシウムとリン酸とを超純水中で混合することによりリン酸八カルシウム(OCP)を作製した。得られたOCPをシランカップリング剤であるビニルトリエトキシシランを含む水溶液中で処理した。この処理を施したOCPについて含まれる元素を調べたところ,処理前には認められなかったケイ素が検出された。これは,OCP表面にビニルトリエトキシシランが結合し,OCP表面に有機官能基が導入できたことを示す。次に,温度応答性の高分子水溶液について検討した。その結果,ヒドロプロピルセルロースを用いた場合に,分子量が大きく,しかもイオン強度が大きい水溶液であれば,室温においては流動性を示し,体温付近においてゲル化する傾向が見られた。さらに,メチルセルロースを用いた場合も同様の傾向が得られることを確かめた。従って,有機修飾したOCPとこれらの温度応答性高分子水溶液を混合すれば,体温付近で自己硬化して,骨組織と結合するペーストが得られると期待される。
大規模疫学研究による飲酒がインスリン作用に及ぼす影響の解明

長野県佐久総合病院人間ドック科の2008-2013年度の受診結果を用いて縦断解析を行った。対象者は2008-09年度に受診した糖尿病、インスリン分泌障害、インスリン抵抗性を持たない30-74歳の2100名で、純アルコール摂取量より非飲酒者、少量飲酒者、適量飲酒者、過剰飲酒者の4群(厚生労働省の推奨量に基づく)に分類した。2014年4月までのインスリン分泌障害とインスリン抵抗性の発症リスクを評価したところ、インスリン分泌障害、抵抗性ともに飲酒量が多いほどリスクは有意に上昇し、非飲酒者と比較した過剰飲酒者のリスクはどちらも約1.6倍であった。H27年度は佐久研究、吹田研究の2つのコホート研究から、飲酒とインスリン作用の関連について横断的検討を行った。佐久研究:2008-11年度にJA長野厚生連佐久総合病院1泊人間ドックを受診した男性2814名、女性2379名を対象とし、非飲酒、適量飲酒、過剰飲酒の3群に分類した。非飲酒者を基準に、他2群のインスリン分泌障害と抵抗性に対するオッズ比をロジスティック回帰分析により推定した。結果、インスリン分泌障害のオッズ比は男性では過剰飲酒者で1.7倍に有意に高く、女性では適量飲酒者で1.4倍、過剰飲酒者で2.2倍に有意に高かった。抵抗性は男性では適量飲酒者で0.8倍、過剰飲酒者で0.7倍に有意に低かった。女性では飲酒と抵抗性に有意な関連は認められなかった。吹田研究:吹田研究のベースライン調査を受診した者のうち、経口ブドウ糖負荷試験を受けた男性492名、女性573名を対象とし、佐久研究と同様の解析を行った。結果、インスリン分泌障害のオッズ比は男性では適量飲酒者で1.9倍、過剰飲酒者で2.6倍に有意に上昇し、女性では過剰飲酒者で2.3倍と高かったが有意ではなかった。抵抗性は男性の適量飲酒者で0.6倍、過剰飲酒者で0.56倍、女性では適量飲酒者で0.9倍、過剰飲酒者で0.8倍、と男女ともにオッズ比は低かったが有意ではなかった。両コホート研究ともに、予定していた横断解析用データセットを作成し、基本的な解析を行った。H28年度に予定していた縦断解析用のデータセットも同時並行に進め、データセットがすでに完成間近であり、研究は順調に進展している。JA長野厚生連佐久総合病院で行われている75g経口ブドウ糖負荷試験を含む1泊2日人間ドックの2008-2013年度受診結果を用いて縦断解析を行った。対象者は2008-09年度に受診した糖尿病、インスリン分泌障害、インスリン抵抗性を持たない30-74歳の2100名で、純アルコール摂取量より非飲酒者(0g/週)、少量飲酒者(男性:1-139g/週、女性:1-69g/週)、適量飲酒者(男性:140-274g/週、女性:70-139g/週)、過剰飲酒者(男性:275g以上/週、女性:140g以上/週)の4群(厚生労働省の推奨量に基づく)に分類した。少量飲酒者、適量飲酒者、過剰飲酒者の2014年3月までのインスリン分泌障害(Insulinogenic index0.4以下)とインスリン抵抗性(HOMA-IR2.5以上)の発症リスクを交絡因子を調整した上で、非飲酒者を基準にしてCox回帰分析より算出した。結果、インスリン分泌障害(P for rend<0.001)、インスリン抵抗性(P for trend=0.044)ともに飲酒量が多いほどリスクは有意に上昇した。非飲酒者と比較した少量飲酒者、適量飲酒者、過剰飲酒者のインスリン分泌障害に対するハザード比(95%信頼区間)はそれぞれ、1.16 (0.96 - 1.40)、1.35 (1.07 - 1.70)、1.64 (1.24 - 2.16)であった。同様にインスリン抵抗性に対するハザード比はそれぞれ、1.22 (0.84 - 1.76)、1.42 (0.91 - 2.22)、1.59 (0.96 - 2.65)であった。以上より、飲酒量が多いほどインスリン分泌障害、インスリン抵抗性ともにリスクは上昇することが分かった。H28年度は佐久研究と吹田研究の横断解析結果の成果公表と、さらに詳細な解析を実施する。また、インスリン作用の経時的追跡が可能な佐久研究において縦断解析を実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。疫学・公衆衛生学28年度が最終年度であるため、記入しない。
P型シリコンを用いた高耐放射線性マイクロストリップ検出器の開発

欧州CERN研究所のLHC加速器実験の次期増強計画時に使用できる放射線耐性に優れたシリコンマイクロスストリップ検出器を開発した。P型シリコンをバルクに用いることで,10^<15>n/cm^2の照射線量でも全空乏化電圧は800V程度に収まり,精密飛跡検出に十分な収集電荷量が得られる。濃度を最適化したP-STOPやP-SPRAYにより,1000Vまでブレークダウンなしにバイアスがかけられる。電極信号分離,電極間容量,電極間抵抗も問題ない。パンチスルーによる大電流に対するセンサー保護機能の設計も施した。シリコン半導体技術を用いたマイクロストリップ型検出器は、荷電粒手の局精度な位置測定のために高エネルギー実験では不可欠の装置になっている。現在までに建設された検出器はN型バルクを用いたもので、LHCなどの高放射線レベルでも稼働できるものであったが、さらに高輝度での実験では、センサーの全空乏化電圧の上昇のために作動しなくなる。我々は、システムの耐圧に達した場合は、部分空乏化の状態でも作動させることができるP型バルクを用いたセンサーを開発している。P型バルクセンサーは、高純度のウェハーが入手しづらいことや、読み出し電極間にP-STOPなどの構造を入れる必要があるため良品率が上がらないなどの問題が生じやすい。実際に、市場で調達できるP型ウェハーを用いてP-STOPの構造や濃度、P-SPRAYの濃度を変え試験センサーを試作し、陽子線や中性子線を約5×10151-MeV中性子相当/cm2まで照射することで、センサー性能の評価を行った。また、コバルト線も照射し、電極分離など表面性能の変化を測定した。試験センサー(1cm2)の耐圧は、濃度の高いP-SPRAYサンプルでの劣化が測定されたが、概ね、問題のないレベルが達成され、照射とともに耐圧性能は向上する傾向が分かった。収集電荷量はレーザーやβ線を用いて評価し、1015/cm2での劣化は500Vのバイアス電圧で50%程度であり、要求のレベルを達成できる見通しが立った。電子を集めるP型バルクでの電荷量の減少は、N型バルクに比べて顕著に少ないことが分かった。電極分離性能は、1015/cm2を超えるとP-STOP濃度が低いと劣化が顕著になり、コバルト照射でも、高濃度のP-STOPが望ましい傾向が得られた。来年度の研究目標は、実機サイズ(100cm2)のセンサーを高耐圧で作成できるようなP-STOPの構造や濃度の確定である。シリコン半導体技術を用いたマイクロストリップ型検出器は、荷電粒子の高精度な位置測定のために高エネルギー実験では不可欠の装置になっている。現在までに建設された検出器はN型バルクを用いたものであったが、LHC(大ハドロン衝突器)の増強計画であるsLHCのような高輝度実験では、放射線による全空乏化電圧の上昇のためにセンサーは作動できなくなる。市場々調達できるP型ウェハーを用いて電極間信号分離P-STOPの構造や濃度、P-SPRAYの濃度を変え試験センサーを試作し、陽子線や中性子線を約1×10^<15>1-MeV中性子相当/cm^2まで照射することで、センサー性能の評価を行った。試験センサー(1cm^2)の照射による暗電流の増加はN型センサーの上昇と同じ程度であることが分かり、また耐圧性能は向上する傾向となることが分かった。収集電荷量はβ線を用いて評価し、10^<15>/cm^2照射後の未照射とめ比は500Vのバイアス電圧で、陽子照射では約0.5、中性子照射では0.4となった。これらの結果から、sLHCでも使用できる性能の検出器が試作できたと判断できる。全空乏化電圧は、中性子照射による変化がやや多く、また、電極間分離など表面損傷に関しては、絶縁膜に蓄積される電荷量が支配的であるため、中性子による損傷は陽子よりも軽減されることが分かった。残された研究項目として、パンチスルー機構達成のメカニズムの理解がある。特に、陽子、中性子照射による損傷の違いの評価、およびγ線を用いて、実際に近い低放射線量の状態での電極間分離を含めた表面状態の評価を行う必要がある。

P型バルクセンサーは、高純度のウェハーが入手しづらいことや、読み出し電極間にP-STOPなどの構造を入れる必要があるため良品率が上がらないなどの問題が生じやすい。先年度までには、実際に、市場で調達できるP型ウェハーを用いてP-STOPの構造や濃度、P-SPRAYの濃度を変え試験センサーを試作し、陽子線や中性子線を約5×10^<15>1-MeV中性子相当/cm^2まで照射することで、センサー性能の評価を行ってきた。今年度は、コバルト線を照射し、低線量での電極分離など表面性能の変化を測定し、また、加速器事故で大量の粒子がばらまかれた場合にセンサーを保護する機能を、赤外レーザーを入射することで評価した。センサー耐圧は低線量で一旦劣化し、線量とともに未照射時の耐圧に回復する様子が観測された。ウェハーの種類によらず、劣化分は300V程度である。初期耐圧を全空乏化電圧より十分高くする必要があるが、実質的な問題は生じない。これはp型バルクに特有で、センサー周辺部の設計が関与していると考えられる。一方、信号分離に必要なバイアス電圧は、線量とともに増加するが、稼働電圧以下なので問題はない。大電流が発生する場合を疑似するために赤外パルスレーザーを入射し、パンチスルー機構によるセンサー保護機構の時間特性を測定した。パンチスルーを起こしやすくする構造を選定することができた。
戦後沖縄社会教育における地域史研究

われわれ沖縄研究グループは、これまでアメリカ占領下の旧琉球政府時代および復帰後の沖縄県社会教育行政の歴史的展開過程については、ほぼその全貌を明らかにしてきている。本研究の主要目的は、さらに琉球諸島独自の地域的文化的基盤を有する地域・自治体の多様な「地域史」を可能なかぎり実証的に調査し、より重層的にその歴史展開と独自な特徴を解明しようというものである。なお多くの課題を残しているが、以下の諸点において新しい知見を得ることが出来たと考えている。実証的な調査を行った地域は、名護市(辺野古、屋部、源河等)、金武町(並里区)、読谷村(楚辺、大添等)、那覇市(石嶺地区)、与那国町(祖納、久部良、比川)、の各自治体および集落である。1,戦後沖縄における社会教育の普及・定着過程は、自治体によってきわめて多様であるが、さらに集落(区、字)の組織と自治・共同の実態によって大きな差異を有する。この点は、日本の他の地域にみられない沖縄型ともいうべき特徴である。2,特に集落(字、区、自治)公民館の社会教育機能とともに、集落の共同組織・祭祀・自治・文化等の活動に内包される人間形成的機能について多くの事実を収集し得た。3,最近とくに注目される沖縄独自の地域史・字誌づくりの運動は、フランスやカナダ等の生活史研究の動向と比較しても貴重な成果を含み、その実践的方法を探求し提示した。4,アメリカ占領文書(USCAR資料)の公開を活用して、そこに記録されている社会教育・社会運動・文化活動等に関する諸史料を吟味し、未見の事実発掘に挑戦してきた。5,とくに名護市屋我地区における個性的な図書館・博物館の構想づくり。3年間の継続研究の成果は、毎年次の報告集にまとめてきたが、あわせて東京・沖縄・東アジア社会教育研究会(TOAFAEC)編『東アジア社会教育研究』に収録してきている。戦後沖縄の社会教育史に関する研究は、10年前の「民衆と社会教育」(小林文人他編、エイデル研究所)によって、ほヾその全貌が明らかにされている。しかし、宮古・八重山を含む地域史的な差異を実證的に明らかにしなければ、その実像をとらえることにはならない。本研究では、旧琉球政府、アメリカ民政府(USCAR)等の全沖縄レベルの社会教育関連資料の資料収集を補足的に継続するとともに、沖縄本島のうち、とくに北部(やんばる)地区・辺野古等の集落、ならびに八重山諸島のうち与那国町の三集落について、インテンシィブな地域実態調査を開始し、資料収集中である。あわせて各関連自治体の図書館、沖縄県公文書館、沖縄県立図書館等において、沖縄地域史資料とともに、旧琉球政府及びUSCAR資料の目録(とくに社会教育・文化を中心に)を作成中である。集落調査は、集落史、地域組織、祭紀慣行、住民自治組織などとともに、集落の教育・形成的機能を明らかにしていくために子ども会活動、教育隣組、青年集団、とりわけ集落公民館の活動実態について焦点をしぼり、現在進行中である。1999年度に向けて、各集落調査の記録及び理論的仮説を中心に報告書「沖縄社会教育の地域史研究」(第1集)を作成した。あわせて、TOAFAEC(東京・沖縄・東アジア社会教育研究会)編『東アジア社会教育研究』第3号(1998年、和光大学)に与那国調査記録を掲載した。前年度の研究活動を継続するかたちで、旧琉球政府・アメリカ民政府時代の社会教育関係資料を補足的に収集し、また最近の市町村史及び沖縄独自の集落史(字誌)等の記録・刊行物のうち、とくに社会教育・文化に関する資料を調査収集してきた。

本年度はとくに沖縄社会教育の地域的基盤としての集落(ないしその連合体としての地域組織)レベルの社会教育・公民館活動について実証的な調査を重ねてきた。具体的には、(1)離島・与那国の三集落(祖納、久部良、比川)、(2)山原(やんばる)地区の基地問題をかかえる辺野古区等、(3)都市部・那覇市の石嶺地区、の三地点についてのインテンシブな地域実態調査をおこなった。調査分析の視点は、地域それ自体に内在的なインフォーマルな人間形成的機能、集落の伝統的な文化・芸能や集落行事にみられるノンフォーマルな教育的機能、それらの複合的な展開過程としての集落公民館活動、さらにこれらとフォーマルな公的社会教育・中央公民館事業や学校教育とのダイナミックな関係ならびにその変容過程、を明らかにしていくことであった。それぞれの地域調査のなかから、集落固有の歴史や多様な地域活動とともに、そこにある程度共通する沖縄的な集落の共同と地域社会教育の独自な展開が析出されてきている。沖縄的な独自の機能とその特質をさらに詳細に解明していくことが次年度の課題である。今年度の報告書「沖縄社会教育の地域史研究」第2集を作成し、あわせて昨年度に引き続きTOAFAEC(東京・沖縄・東アジア社会教育研究会)編『東アジア社会教育研究』第4集(1999年9月)に末本誠等による「集落公民館研究」を報告した。戦後日本社会教育のなかで、沖縄の社会教育は幾つかの重要な特徴をもっている。戦後27年間にわたってアメリカ占領政策の拘束をうけてきたこと、1972年より日本・社会教育法の適用をうけいま29年間が経過したこと、そのなかでなお琉球諸島独自の地域的文化的な多様性と集落を地域基盤としていること、である。本研究は、この地域的な多様性と基盤性を地域史的に明らかにすることを目的にしている。もちろん、なお多くの課題を残しているが、次のような諸点において見るべき成果があったのではないかと考える。すなわち、(1)名護市(辺野古区、屋部区等)、金武町(並里区)、読谷村(楚辺区等)、那覇市(石嶺町)、与那国町(三集落)等をフィールドとする実証的な社会教育地域調査の実施、(2)それらを通して自治体の行政社会教育だけではなく、集落レベルの固有の社会教育史、なかでも集落公民館の独自な役割と集落の文化・自治・共同に内在する社会教育的機能についての解明、(3)沖縄地域史・字(あざ)誌づくりの動向把握と(フランス等の生活史研究の成果を活用しつつ)その方法の探求、(4)アメリカ占領下のアメリカ民政府(USCAR)資料における地域社会教育史料の発掘、(5)とくに名護市屋我地地区における個性的な図書館・博物館づくりの構想、などを挙げることができよう。これらの社会教育地域史研究から、沖縄の地域・自治体にある程度共通して、いわば沖縄型というべき固有の社会教育・生涯学習の蓄積があり、これらを基礎に地域分権的な独自の施策や計画を具体化していく可能性を見出すことが出来る。なお3年間の継続研究の成果は、毎年次の報告集にまとめてきたが、あわせて東京・沖縄・東アジア社会教育研究会(TOAFAEC)編「東アジア社会教育研究」に発表してきた。
アメリカ英語の普及と英語の多様性の認識に20世紀映像メディアが与えた影響

焦点を絞るため、本研究では次の4つをサブテーマとして掲げて取り組む。(1)有声映画(トーキー)の登場がアメリカ英語の普及と英語の多様性の認識に与えた影響、(2)ニュース番組がアメリカ英語の普及と英語の多様性の認識に与えた影響、(3)映画に描かれる世界諸英語(World Englishes, WE)、(4)英語拡大圏(Expanding Circle)におけるアメリカ英語の普及と英語の多様性の認識、である。
家族性膝蓋骨無形成症の新規原因遺伝子の同定と疾患発症機序の解析

日常診療の場で、歩行障害を有する一人の患者を診察した。詳細に調べた結果、患者は4世代にわたる歩行障害の家族歴を有し、有症者は全員膝蓋骨無形成を持つことが判明した。本家系は、これまで報告されている膝蓋骨形成異常と、明らかに異なる表現型を有しており、新しい遺伝子疾患である事が想定された。そこで、本研究では、この家系の疾患発症者において共通に見出される変異遺伝子について検索し、その遺伝子の産生する分子の機能検査も行い、疾患遺伝子の同定を行う事を目的として実施する。この研究の遂行により、対象とする疾患の本体を明らかにすることができ、その診断・治療法開発の基盤とすることができる。
トレードオフのある最適化問題に対する解の品質保証

本研究では,以下のようなトレードオフのある最適化問題を扱い,解の品質保証を与えることに成功した(1)動画広告割当問題に対する最適なアルゴリズムの設計を行った.(2)秘書問題において選好が選択関数で与えられる状況を提案し,最適なアルゴリズムの設計を設計した.(3)目的関数がpノルムで与えられるような多目的最適化問題について解析を行い,トレードオフの大きさを評価した.(4)ネットワークにおけるコミュニティ分割の質を表す「モジュラリティ」の最大化問題に対し,定数差近似アルゴリズムの開発を行った.本研究は,トレードオフのある最適化問題に対する解の品質保証をするための統一的な手法の確立を目標とし,まずはその準備として,以下のように具体的な問題について解析をおこない,適用できる手法について理解を深めた.本年度は,まず,キャンセル可能なオンラインパッキング問題について解析を行った.キャンセルができるオンライン問題は,売買契約やスケジューリングなどの文脈で広く研究がなされているものである.本研究では特に制約が区間パッキング問題と集合パッキング問題に着目し,それぞれに漸近的にタイトな競合比評価を与えた.さらに,コストを払うことでキャンセルができる小数ナップサック問題に対し,タイトな競合比を得た.この結果は主双対法を用いた解析によるものであり,主双対法をキャンセルコストのあるオンライン問題に対して適用した初の成功例であるといえる.今後は別の制約や整数性のある場合の問題や被覆問題の場合についての解析を進める.また,目的関数がpノルムで与えられるような多目的最適化問題について解析を行った.特に制約条件がk交換可能な独立性システム(k個のマトロイド交差を含むような広いクラス)の場合について,最大化問題と最小化問題の両方の場合を考察し,タイトな評価を得た.pノルムでのα近似解(α>1)がqノルムの意味でどの程度の良い解であるかについても調査を行い,p≠qの場合には,最悪の場合いくらでも悪い解になりえることを示した.今年度は主に以下の3つの問題について解析を行い,実際に達成できる解と最適解の間でのトレードオフを明らかにした.(1)動画広告オークション問題に対する最適なアルゴリズムの設計を行った.これは,[Buchbinderら2007]にて開発された主双対法に基づく広告オークション問題に対するアルゴリズムを拡張により得られたものである.この拡張は,割り当てられる動画時間に制限がある場合や,無羨望の価格付けを行わなければならない状況など様々な問題を扱うことを可能にするものである.(2)秘書問題において選好が選択関数で与えられる状況を提案し解析を行った.秘書問題は一種のオンライン問題であるが,入力がランダムな順番で現れるという点が通常と異なる.本研究では,まず,マトロイドの最大重み独立集合や最大重みマッチング,安定マッチングの秘書問題版が代替性のある選択関数における秘書問題となっていることを示した.また,代替性のある選択関数の場合に対し最適なアルゴリズムの設計に成功した.ここで,達成できる解の限界を示す際には,factor revealing線形計画法を用いて解析を行った.(3)ネットワークにおけるコミュニティ分割の質を表す「モジュラリティ」の最大化問題に対し,定数差近似アルゴリズムの開発を行った.アルゴリズムはSDP緩和の手法を用いたものであり,この手法を用いた標準的な解析方法によって達成できる限界の近似性能を明らかにした.本研究では,以下のようなトレードオフのある最適化問題を扱い,解の品質保証を与えることに成功した(1)動画広告割当問題に対する最適なアルゴリズムの設計を行った.(2)秘書問題において選好が選択関数で与えられる状況を提案し,最適なアルゴリズムの設計を設計した.(3)目的関数がpノルムで与えられるような多目的最適化問題について解析を行い,トレードオフの大きさを評価した.(4)ネットワークにおけるコミュニティ分割の質を表す「モジュラリティ」の最大化問題に対し,定数差近似アルゴリズムの開発を行った.キャンセル可能なオンライン詰め込み問題についての解析は,当初の計画通り一定の成果を得られた.また,主双対法を用いた解析技法を拡張することに成功している.目的関数が劣モジュラ関数の場合の解析は,別の研究グループにより先を越されてしまい,計画の変更が必要となった.目的関数がpノルムの場合で与えられる多目的最適化については計画を前倒しして成果を得ることができた.以上のことからおおむね順調に進展していると言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。アルゴリズム論今後は主に詰め込み問題と被覆問題に対する研究を両面から進めていく.特に主双対法の有用性を明らかにすることを目指す.この際,小数ナップサック問題という単純な設定の場合については,キャンセルコスト有りの場合にも主双対法が有効であることがすでに得られているので.この手法の一般化を試みる.27年度が最終年度であるため、記入しない。
Tumor necrosis factorとB細胞分化能に関する研究

Tumor necrosis fact or(TNF)αは、Pokeweed mitogen(PWM)によるヒト末梢血B細胞からの免疫グログリン産生を抑制した。PWM刺激によりT細胞から産生されるB細胞増殖因子をStaphylococcus aurevs Cuwan I処理B細胞を用いて検討したころ、TNFαによる抑制はみられなかった。EB-transtormed B細胞球、CESS細胞を用いて、B細胞分化因子のT細胞からの産生をみたところ、TNFαにより著名に抑制された。TNFαはT細胞の増殖を抑制せず、T細胞のviabilityも低下させず、T細胞障害性はないと考えられた。PWMにより誘導されたB細胞分化因子を含む正常上清を用いてTMFαのCESS細胞への直接作用をみたが、抑制はみられなかった。これらのことから、TNFαはT細胞からのB細胞分化因子産生を抑制することが明らかとなった。TNFβもTNFαと同様にT細胞からのB細胞分化因子産生を抑制した。その機序もTNFαと同様であったが、ガンマインターフェロン(γIFN)によりTNFβの免疫グロブリン産生抑制は消失した。このため、PWM刺激によるT細胞からのγIFN産生に及ぼすTNFβの作用を検討したが、TNFβによるγIFN産生抑制がみられなかった。以上から、TNFによる免疫プロブリン産生はインターロイキン6産生の抑制による可能性が大きいと考えられた。また、この抑制がγINFにより消失することは、γIFNの免疫ブロブリン産生に与える作用を考える上で興味深く、今後の検討が必要である。
家庭血圧および24時間自由行動下血圧による血圧変動の脳卒中の予後予測

平成19年度は以下の点を明らかにした。血圧日間変動および血圧短期変動の相互の関連岩手県大迫町の35歳以上の一般住民1125人(平均年齢60.7歳、女性67.1%)を対象に、約1ケ月間の家庭血圧測定、および24時間自由行動下血圧測定を施行し、血圧値の個人内標準偏差(SD)を血圧日間変動および血圧短期変動の指標として、両者の規定因子を検討した。また、心拍変動についても、心拍数の個人内標準偏差と定義した。血圧レベル、心拍レベル、心拍変動および各種危険因子(性別、年齢、肥満、喫煙、飲酒、糖尿病、高脂血症、脳心血管病既往、降圧治療有無)をモデルに投入したステップワイズ重回帰分析で比較検討した。血圧レベルは血圧日間変動および血圧短期変動における最も重要な規定因子であった。血圧変動の指標としてSDを採用した場合には、血圧レベルの補正が必須であることが改めて示された。心拍変動は血圧日間変動において正の関連があり、また主要な規定因子であった。血圧日間変動を圧受容器反射機序のみにより説明することは困難であることが示唆された。その一方、血圧短期変動では心拍変動は弱い関連にとどまった。降圧療法は血圧日間変動の弱い規定因子であったが、血圧短期変動とは殆ど関連がなかった。血圧日間変動と血圧短期変動の関連は有意であるが弱い関連であり、異なる意義を持つ血圧変動であることを明らかにした。平成17年度は以下の点を明らかにした。1.自由行動下血圧(ABP)による血圧短期変動および心拍短期変動の脳卒中予後予測能ABPのデータを有する脳卒中の既往のない35才以上の一般住民1902人の死亡転出状況を平均9年追跡した。血圧および心拍短期変動性の指標として、30分毎の血圧および脈拍の標準偏差を採用し予後との関連を血圧レベルおよび各種危険因子(年齢、性別、降圧療法、喫煙状況、高脂血症、糖尿病、肥満、脳心血管病既往)を補正したCox比例ハザードモデルで検討した。昼間血圧短期変動の増大は脳卒中発症と関連し、昼間収縮期血圧短期変動の最も大きいQuintile(14.2mmHg以上)においてリスクの有意な上昇が観察された(RH2.85、95%CI 1.17-6.98、p=0.02)。一方、昼間心拍短期変動では変動の減少が脳卒中と関連し、昼間心拍短期変動の最も小さいQuintile(7.7bpm未満)においてリスクの有意な上昇が観察された(RH1.86、95%CI 1.03-3.35、p=0.039)。以上よりABPMによる30分毎の昼間血圧変動の増大および昼間心拍変動の減少が脳卒中発症リスクと関連することを明らかにした。(第28回日本高血圧学会総会にて発表)2.家庭血圧による血圧日間変動の脳卒中予測能家庭血圧測定回数を3回以上測定した脳卒中の既往のない35歳以上の一般地域住民2578人を平均10年追跡した。血圧日間変動の指標として、個人内の家庭血圧の標準偏差を利用した。脳卒中発症と血圧日間変動との関連を家庭血圧レベルおよび他の危険因子(性、年齢、喫煙状況、肥満、降圧療法、高脂血症、糖尿病、脳心血管病の既往)で補正したCox比例ハザードモデルで検討したところ、収縮期血圧日間変動の5mmHg上昇は脳梗塞の相対危険度1.39倍(95%CI 1.09-1.76)、同様に拡張期血圧日間変動の5mmHg上昇が相対危険度1.31倍(95%CI 0.98-1.77)に相当した。以上から、一般住民において、家庭血圧による血圧日間変動の増大は虚血性脳卒中の独立した危険因子であることを明らかにした。(第30回米国高血圧学会にて口頭発表)平成18年度は以下の点を明らかにした。Ambulatory arterial stiffnessindex(AASI)とは、自由行動下血圧測定によって得られる新しい血圧変動の指標であり、動脈硬化を反映すると言われている。さらに、この指標は高血圧患者において脳卒中死亡と関連することが最近報告された。そこで、一般地域住民を対象とした大迫研究の対象者1542人において予後との関連を検討した。13年間の追跡中に126人が脳心血管病(うち63名は脳卒中)で亡くなった。AASIは脳心血管病死亡率とU字型の関連を呈し、各種危険因子補正後の第1Quartileから第4Quartileのハザード比は1.40(P=0.04),0.82(P=0.25),0.64(P=0.01),および1.35(P=0.03)であった。脳卒中死亡においても同様の関連が認められた。また、上記の関連は動脈硬化を反映する別の血圧変動の指標である脈圧を補正しても有意であった。結論として、日本の一般地域住民においても、AASIは脳心血管死亡および脳卒中死亡予後と独立して関連することが示された。

また、心拍変動についても、心拍数の個人内標準偏差と定義した。血圧レベル、心拍レベル、心拍変動および各種危険因子(性別、年齢、肥満、喫煙、飲酒、糖尿病、高脂血症、脳心血管病既往、降圧治療有無)をモデルに投入したステップワイズ重回帰分析で比較検討した。血圧レベルは血圧日間変動および血圧短期変動における最も重要な規定因子であった。血圧変動の指標としてSDを採用した場合には、血圧レベルの補正が必須であることが改めて示された。心拍変動は血圧日間変動において正の関連があり、また主要な規定因子であった。血圧日間変動を圧受容器反射機序のみにより説明することは困難であることが示唆された。その一方、血圧短期変動では心拍変動は弱い関連にとどまった。降圧療法は血圧日間変動の弱い規定因子であったが、血圧短期変動とは殆ど関連がなかった。血圧日間変動と血圧短期変動の関連は有意であるが弱い関連であり、異なる意義を持つ血圧変動であることを明らかにした。
北陸中世社会史の考古学的研究

社会とは,複雑な諸要素が有機的な関係をもちつつ,生成していくものである。そしてその一つ一つは一見,無関係に見えることが多いが、そこに潜在する相互の関係に社会の本質が表われるものである。従って、社会史を分析するには,考古資料に限っても,各種の生産流通,都市・町・村・城・寺社,墓地と,多様な対象を具体的に研究しなければならない。また中世社会を考えるには,古代や近世との比較も欠かせない。そこで,本書を実りあるものにするためには,研究分担者以外で北陸において実際に遺跡の調査に携わる第一線の研究者,また自然科学分野などの多くの研究者に研究協力者を依頼して,研究を進めた。本書の特色は、個々の事象を明らかにするに止まらず,その諸関係を踏まえて,北陸の中世社会史を解明しようとするものである。とりわけ,生産・流通,都市・町・村・寺社,墓地という,従来は,個別に研究される傾向のあった三大部門を,総合的に考察することによって,古物学を歴史学に結実させる,実験的試みを行なった。本書の公刊後は、その成果は北陸の歴史研究に止まらず,当時の全国的な社会構造あるいは,日本中世社会の東アジアにおける特質にまでせまる基礎となったと考える。従来、考古学の分野において,例えば陶磁器であるとか都市・町のような個別テーマの詳しい研究,あるいは簡略な総花的解説が多くなされてきた。しかしそれらを総合的に分析して,社会像を明らかにする作業はまだ端緒についたばかりと言ってよい。また文献史学や民族学のような隣接分野でも「社会史」の研究は盛んであるが,実際には家族史のような狭い領域の研究を,社会史と称していることが多い。この意味で,本書が、国内の諸研究に対して大きな刺激を与えることになるであろう。平成5年度は,研究目標を達成するために,研究打ち合せ会議を6月と11月に実施した。ここにおいては,北陸中世の都市・町・村を研究するための基礎となる住いについて研究討議をおこなった。これによって,中世北陸の住いが全国的に見ても規模が大きいものであること,地下を掘りくぼめた竪穴状の施設は東日本に多い竪穴工房のような独立した建物ではなく,広い総柱建物(地上式の大型建物)の付属施設であることが多いことなどが明らかとなった。これらの成果は,東西日本の接点にある北陸社会の特質の一端を明らかにするものである。また同時に,北陸中世社会史を研究するために必要な住い以外の分野についても,以下のように各研究分担者が分担して集成作業を行なった。1.住いと対になるものとしての埋葬資料の集成。2.一般の集落と異なるものとしての,都市・町・城館資料の集成。3.海辺の生産としての,漁業・塩業資料の集成4.山の生産としての,窯業・製鉄・製炭資料の集成。5.宗教的側面を示すものとしての非鉄金属器資料の集成6.各種容器に付着する物質の自然科学的分析。7.遺跡遺物についての自然科学的分析。8.関連文献資料の集成。これらの集成の成果については,次年度に研究会を開催して討議する予定である。生産・流通,集落(都市・町・村落・城館),墓地等について基礎的な資料集成を行ったが,特に集落関係についての多くの成果が得られた。すなわち,集落の性格・立地・構造・占有面積・建物の構造と規模について集成した結果,中世の北陸においては,他の諸地域よりかなり広い総柱建物が普及していることまたその出現が10世紀頃にまで遡る事が,判明した。またその出現と確立・普及・変質が,集落構造の変化や集落の盛衰とも密接な関係をもっていたと,考えられた。

また集落の構造は,墓地も含めて理解しえる方向性が明確となり,中世集落の確立が中世的な生産・流通の発達とも関わっていたことも,明かとなりつつある。このように,これらの成果をさらに積み上げるなら,北陸の中世社会史について多くの事柄を解明できるという見通しが得られつつある。都市・町・村落・城館を含めた中世集落の総合的な研究は,中世考古学においても,まだ充分にはなされていない分野である。この点についてだけでも,すでにかなりの水準の成果が得られた。同時に,本研究は生産・流通(農業,窯業,鉄,塩,漆ほか),宗教(墓,寺社)を含めた,社会史的な考察を特色としている。この面についても,総合的な理解を得る方向性が得られたことは,中世考古学・中世史の研究においても,大きな成果であったと言える。<平成7年度の研究成果の主要点>1.平成7年度においては、研究分担者に依頼して、北陸における、各種生産・流通関係資料、都市、町、村、寺社、墓地について、基礎的な資料を集成し、基本的な様相を把握した。2.研究を進展させる上で、特に重要と判断した遺跡の発掘調査を実施した。平成7年度には、北陸中世の生産遺跡と関連の深さ、青森県十三湊遺跡の調査を実施して、都市計画の実態や土器様式の分析を進めた。3.平成7年度には、遺跡探査、脂肪酸分析、花粉分析など自然科学的な手法を用いて、発掘調査部分以外の地区の総合的把握、年代決定、産地分析、古環境復元などを進めた。4.最終的に科学研究費補助金公開成果促進費(一般図書)によって、成果を公刊した。<平成7年度の研究成果の評価>各種生産・流通関係資料のデータベース作成、都市・町・村の建物データベースの作成は完了した。北陸中世史と切り離せない。中世日本海域最大の港町である青森県十三湊遺跡の発掘調査を実施して、14世紀から15世紀の陶磁器流通のシステムと都市計画の実施が想定された。問題点としては、中世日本海域に広く流通する珠洲焼と白山信仰との関連性、つまり生産システムと流通機構との関連性を宗教勢力との関わり合いのなかでどのように把握できるかという点が挙げられる。平成7年度には、さらに平成5・6年度に残している計画について追加調査を行なった。先ず、宇野が調査を実施する諸遺跡の空間構造分析を行なった。その後、大きく4つの分野に区分する。吉岡が諸遺跡の遺物の検討、主に珠洲焼・越前焼の年代比定を実施して、生産・流通の社会的背景の研究を行なった。久保が鉄・青銅製品と墓地の研究を行なった。広岡が、自然科学的視点から遺跡探査の技術を駆使して、広範囲の遺跡の構造分析を実施する。板井が、中世城館と集落との関連性について分析を行なった。そして、これらを宇野が多角的な視点から総括した。
ＩＳＦＥＴｐＨセンサーを用いた間質液ｐＨ連続測定とインスリン抵抗性発症機構解明

間質液の摂取法の開発および間質液部分へのアプローチ開発:2日間、ラット背側間質部へ外径0.80 mm/内径0.57 mmの注射針を留置した。今回使用した注射針で物理的根詰まりが生じたので、実際の間質液pH測定は不可能であった。マイクロpH ISFETはラット間質液のpH測定では安定した測定結果を得ることが不可能であった。アンチモン製pH電極を用いて、pH測定を実施した結果、間質液において安定したpH測定を行なうことが可能であった。糖尿病ラット間質液pH 7.21±0.03、非糖尿病ラット間質液pH 7.36±0.02(n=6; p<0.05)という測定結果を得た。高食塩食摂取誘因性高血圧症依存的にインスリン抵抗性が誘導されることが知られている。予備実験として、2型糖尿病モデルOLETFラットを用いて、18週齢にて血糖値上昇と腹腔内pH低下している事を確認済み(対照としては非糖尿病ラットであるWisterラットを用いた)。一方血液中にはヘモグロビン・アルブミンを始めとした強力はH+緩衝物質が存在するために血液pHは大きな変動を示さない。細胞外液pH低下によりインスリンの血糖値降下作用は減弱する。これらのことを基盤に、以下の仮説に至った。高食塩食あるいは体内エネルギー過剰産生(プロトンの過剰産生)による間質液pH低下を介して血糖値制御におけるインスリン作用減弱をもたらし、高インスリン血症を誘引する。インスリン抵抗性発症のトリガーが間質液pH低下による事を明らかにするために上記の仮説を証明する。培養液pHは、イオン感応性電解効果型トランジスタpHセンサーを用いて培養期間中の培養液およびアンチモン製pH電極を用いてラット腹腔内間質液pHを連続的に測定することにより、以下の実験を行なう。細胞実験:骨格筋L6細胞を種々のpHの培養液中で培養し、インスリン受容体へのインスリンの結合親和性・インスリン受容体リン酸化・細胞内シグナル(インスリンの受容体への結合能,インスリン受容体リン酸化、AKT、グルコース取り込み)への培養液pHの影響を検証する。モデル動物実験:2型糖尿病モデルラットであるOLETFラットを用い、血糖値・血圧・血中インスリン活性・インスリン受容体リン酸化・間質組織液のpHとの関連性を明らかにする。糖尿病患者での代謝異常誘因性組織間質液pH動態異常がインスリン抵抗性を誘発するという全く新規の発想に基づいて、インスリン抵抗性発症機構を解明し、臨床応用のための基礎実験を行なう。糖尿病という代謝異常疾患の病態改善および予防法を開発するという点において他に類を見ない研究である。血液に関する臨床データーは容易に収集し得るが、間質液に関するデーターはほとんどなく、それが故に間質液pHに注目した研究もない。間質液に関するデーターがないという状況下において、「糖尿病患者での代謝異常誘因性組織間質液pH動態異常がインスリン抵抗性を誘発する」という仮説は今までに提唱されていない他に類を見ない斬新なアイディアである。ISFET(イオン感応性電解効果型トランジシタ)pHセンサーという新たなるpH測定法用いて、間質液pHを低侵襲的かつ連続的に測定することにより、「糖尿病患者での代謝異常誘因性組織間質液pH動態異常がインスリン抵抗性を誘発する」という仮説を証明するにおいてチャレンジ性を有し研究を推進した。これらのことを基盤にして、糖尿病ラットの組織間質液pHが低下していることを明らかとし、さらにインスリン抵抗性発症の原因がこの組織間質液pH低下によることも明らかにした。イオン環境と生体機能以上のことより、当初の計画以上に研究は進んでいると確信している。現在、糖尿病における組織間質液pH低下を引き起こす原因をミトコンドリア機能との関連でその原因解明に向け、実験を行なっている。ミトコンドリア機能は、細胞レベルでの酸素消費量測定を行うことにより検証する。ミトコンドリアにおけるTCA cycleでのATP生成の定量と高濃度糖の負荷との関係を明らかにし、高カロリー摂取がミトコンドリア機能に如何なる影響を与えるかを検証する
看護学修効果に繋げる望ましい解剖見学実習モデルの構築

2014年度は,人体解剖の歴史が古く,多くの世界的に著明な人体解剖標本の展示施設が存在する欧米の現状を把握するために,海外における現状視察を行った。また,これまでのホルマリン固定に替わる固定法であるsaturatedsalt solution (SSS)法による人体標本モデルを作製した。2015年度は,SSS法による全身の人体解剖モデル1体を作製し,実際の見学実習に活用した。2016年度は,看護基礎教育における解剖学見学実習の実施状況や必要性,期待する効果などについて明らかにすることを目的に,全国の看護教員を対象に,郵送法による質問し調査を実施した。看護教育の一環として解剖見学実習を行っている学校は多いが,「身体の正常な構造を明らかにするための解剖は,医学に関する大学において行う」ことが死体解剖保存法で規定されている。また,同法において,死体の解剖は死体解剖資格者または「医学に関する大学の解剖学,病理学又は法医学の教授又は准教授が行う」こととされている。したがって,見学を実施するには,看護教育と医学教育との連携が必須である。さらに,現在行われている見学は,主に医学生・歯学生が,解剖実習中のご遺体を,医学部の教員の指導のもとに観察する形式が主流である。このため,その実習段階によって観察できる部位や状態が異なる。上記の課題に取り組む上で,人体標本を有効に作製・保存・活用することは,観察可能な部位や時期を広げるという点で,有用と考えられる。また,広くコメディカル学生・スタッフ及び一般社会に向けて公開していくことで,既卒者・指導者にとっても有用な教材となりうる。しかしながら,人体標本の展示については,多くの法的・倫理的問題が残されている。また,標本の作成・管理標本の作成・管理も課題である。本年度は,人体解剖の歴史が古く,多くの世界的に著明な人体解剖標本の展示施設が存在する欧米の現状を把握するために,海外における現状視察を行った。SSS法は,安価で簡便であるが,従来のホルマリン固定と比べて生体に近い質感を持っていた。また,この固定法はある程度の殺菌効果を有し,組織の腐敗を防ぐことができるとともに,比較的長期間生体に近い質感を持つことを確認した。したがって,見学を実施するには,看護教育と医学教育の連携が必須である。さらに,現在行われている見学実習は,主に医学生・歯学生が,解剖実習中のご遺体を,医学部の教員の指導のもとに観察する形式が主流である。このため,その実習段階によって観察できる部位や状態は異なる。人体標本を有効に固定,保存し,見学実習に活用することは,観察可能な部位や時期を広げるという点で,有効と考えられる。本年度は,saturated salt solution(SSS)法による全身の人体解剖モデル1体を作製し,実際の見学実習に活用した。現時点で作製開始から約1年が経過し,半年以上(2015年9月)見学実習に用いたが,腐敗やカビの発生は認めていない。このモデルは,従来のホルマリン固定に比べて生体に近い質感を長期間保持したため,1)筋・関節を他動的に運動させる,2)横隔膜を下制し,呼吸運動を再現するなどの操作が学生にも可能であった。また,内臓が柔らかく可動性があるため,内臓を原位置に置いたままで,漿膜腔(胸膜腔・腹膜腔)全体を眼と手で確認できた。一方で,臓器の配置や位置は,従来のホルマリン固定遺体の方が安定しており,両者を併用して見学実習を行うことが有用と考えられた。SSS法固定遺体による人体標本モデルの作製は,当初想定されておらず,昨年度時点で当初の計画以上の進展が得られたと言えるが,今年度は,実際に看護学修に同モデルを活用することで,その教育効果を確認することができた。一方で,見学実施校に対するアンケート調査などの,カリキュラムの改善に関する調査には,やや遅れが生じている。SSS法固定遺体による人体標本モデルの解剖見学実習への活用について,日本解剖学会学術集会で口演により報告した。看護基礎教育における解剖学見学実習の実施状況や必要性、期待する効果などついて明らかにすることを目的に,全国の看護専門学校・短期大学・大学959校の教員を対象に郵送法による質問紙調査を実施した。1024名から有効な回答を得た解剖学見学実習は、542名(52.9%)が所属する機関で実施されており、見学時期は『解剖学(座学)の講義履修後』275名(50.8%)が最も多かった。『所属機関』と実施の有無の関連は認められなかった。解剖学見学実習は830名(81.1%)が必要と考えており、期待する効果としては、『人体の構造と形態をイメージできる』780名(94.0%)が最も多かった。