hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
倫理的課題・ジレンマに対応する保健医療人材育成のための基盤的研究

母子保健担当の行政保健師を対象に、倫理的課題等の背景要因として多胎妊婦への支援活動項目において、重要度の認識と実施状況の自己評価に差異があるかを検討した。保健師は、重要度については、半数以上の項目で「かなり重要である」を選択した者が40%を超えていたが、実施状況の自己評価では、「かなり実施した」と評価した者は最も高い割合でも20%以下であった。重要度の認識に関連した保健師の属性は、「多胎児育児支援の研修会への参加経験」、「保健師教育を受けた年数」「保健師の経験年数」であり、教育歴や経験年数だけでなく、現任研修の効果が期待できる結果となった。本研究の目的は、業務内容や家庭訪問の場面も含む保健師活動全般において、行政保健師の倫理的課題・ジレンマの状況を明らかにすることである。本年度は、質問紙の作成のための資料収集を主に行った。また、家庭訪問を主なサービス提供の手段として活動するコミュニティヘルスワーカー(CHW)のうち、日本の保健師と近い地域保健分野で活動する人材として、ブラジルにおけるコミュニティヘルスワーカー制度に着目し、なかでも資源の乏しい地域であるアマゾナス州マニコレ市における活動と、コミュニティヘルスワーカーへの支援体制、活動における課題について視察を行った。CHWの家庭訪問でも、疾病予防や衛生状態の改善のために担当地区住民の生活習慣の改善を指導・支援する必要がある。対象家庭や対象地区の宗教や経済問題、各家庭の教育レベルだけではなく、これまで培ってきた生活習慣における価値観を否定することなく長期に渡ってかかわる必要があり、CHWはその責任感と困難さを感じていることが分かった。日本の行政保健師は家庭訪問の経験が少なくなってきているとの報告もある一方で、家庭訪問が保健師の行う支援手段の基本であるとの考えが主流である。本研究の質問紙項目において、家庭訪問に関する項目をより洗練する必要があると考え、検討している。平成27度は、家庭訪問を主なサービス提供の手段として活動するコミュニティヘルスワーカーのうち、日本の保健師と近い地域保健分野で活動する人材として、ブラジルにおけるコミュニティヘルスワーカー制度に着目し、とくに資源の乏しい地域であるアマゾナス州マニコレ市におけるコミュニティヘルスワーカーの活動の課題、行政等の支援体制についての調査データを整理し公表した。コミュニティヘルスワーカーの家庭訪問においても、対象家庭や対象地区の宗教や経済問題、各家庭の教育レベルだけではなく、これまで培ってきた生活習慣における価値観を否定することなく長期に渡ってかかわる必要があり、CHWはその責任感と困難さを感じていることが分かった。また、住民への対人保健サービスを行う人材に対して、衛生改善、感染症予防、生活習慣病予防の知識や技術、物品の提供だけでなく、こうした困難さの面へアドバイスや相談を行う体制が必要であるとわかった。この結果を踏まえ、国内の保健師への家庭訪問に関連した倫理的課題とジレンマについて調査を行う計画を進めていたが、まだデータ収集に至っていない。当初の目的、対象への調査は進んでおらず、達成できていない。所属機関変更といった研究環境の変化が伴ったため、平成28年度はデータ収集の開始に向け所属機関での倫理審査を受けたのちに実施する予定である。本研究の目的は、保健師の日常的活動における倫理的課題・ジレンマの状況を明らかにし、ストレス対処能力sense of coherence(SOC)との関連を解析することで、公的保健医療人材としての保健師の現任教育への活用を検討することである。公的機関の保健福祉部門で働く行政保健師を対象とする。業務やキャリアステージごとの分析を行う予定であった.平成28年度は,当初計画では結果のまとめおよび公表を行う予定であったが,研究代表者の所属機関の変更により,計画変更が必要になった.計画変更に伴い,28年度にデータ収集を行うこととしたが,研究代表者のその他業務が多忙になり,調査の実施が遅れている.また,研究分担者と所属機関が異なるようになり,当初の研究対象者との連絡調整を変更する必要が生じた.倫理的課題・ジレンマについては,平成27年,28年に,すでに複数の研究者によって全国の保健師を対象とした調査が実施された.このため,本研究では,実際の業務の実施状況と保健師の考える優先順位の認識との差に着目することとした.28年度は研究分担者との打ち合わせを行い,調査の対象者を九州内の市町村保健師から全国の母子保健担当保健師とすること,母子保健分野における実際の業務の実施状況と,業務担当保健師の考える優先順位の認識の差異についてのジレンマに着目し,調査を行う準備をすすめ,所属機関の倫理審査申請の準備を行った.研究期間の途中で研究代表者の所属機関の変更があり,調査対象者およびエフォートの大幅な変更を必要とした.このため,調査の対象者を全国の母子保健担当保健師とすること,母子保健分野における実際の業務の実施状況と保健師の考える優先順位の認識の差異について調査を行う準備をすすめている.本研究では、市町村保健師がジレンマを抱く背景として実際の業務における重要度の認識と達成度の差異に着目して調査を行った。同一の保健師活動項目で重要度の認識と達成度の差異を確認したうえで、重要度の認識に関連する保健師の属性を明らかにし、保健師の現任教育への活用を検討した。

全国総人口1万人以上の市区町村1,270カ所に勤務する母子保健担当の常勤保健師を対象に、自記式質問紙調査を実施した。保健師業務の中でも、通常の妊婦・児への対応よりもリスクが高くケースが少ないために経験を重ねることが困難な多胎児および妊婦への対応に焦点を当てた。先行研究から母子保健師活動として「情報収集・アセスメント」27項目「支援行動」49項目を抽出し、各項目の重要度の認識を3段階(あまり重要でない・重要である・かなり重要である)で、達成度を4段階(全く行わなかった・あまり行わなかった・行った・かなり行った)で評価した。質問紙回収は553(回収率38.1%)、項目欠損を除いた分析対象は382とした。重要度の認識に対して達成度が低い項目は「情報収集・アセスメント」では、「生むことへの迷いについて把握する」「母親のネグレクトのリスクを考える」であり、特定妊婦の要因としてあげられるような情報の収集・アセスメントで差がみられた。「支援行動」では、虐待リスクのある対象者への支援を関係機関と連携すること、および、父親へのかかわりにおいて重要度の認識が高い一方で達成度は低く差がみられた。重要度の認識に統計学的に有意に関連した保健師の属性は、「多胎児育児支援の研修会への参加経験」、「保健師教育を受けた期間」「保健師の経験年数」であり、基礎教育期間や経験年数のみならず、現任研修の効果が示唆された。母子保健担当の行政保健師を対象に、倫理的課題等の背景要因として多胎妊婦への支援活動項目において、重要度の認識と実施状況の自己評価に差異があるかを検討した。保健師は、重要度については、半数以上の項目で「かなり重要である」を選択した者が40%を超えていたが、実施状況の自己評価では、「かなり実施した」と評価した者は最も高い割合でも20%以下であった。重要度の認識に関連した保健師の属性は、「多胎児育児支援の研修会への参加経験」、「保健師教育を受けた年数」「保健師の経験年数」であり、教育歴や経験年数だけでなく、現任研修の効果が期待できる結果となった。26年度の計画では、質問紙の作成および研究協力依頼等の連絡調整を予定していた。質問紙作成は60%の達成度であり、尺度使用許諾を得る必要のあるものに関して調整を行っている。研究協力依頼に関しては、質問紙完成後に行う予定であり、所属機関の倫理審査と同時進行で27年度に実施することとなった。平成28年度の計画では、所属機関を変更したことから、調査の対象者となる行政保健師を大分県内の県及び市町として研究協力依頼を行うことを検討している。また、前所属機関の研究分担者とも協力を仰ぎ、長崎県内の市町保健師への調査も実施する予定である。8月に所属機関の倫理申請を行い、10月にデータ収集を行う。課題としては新たな研究環境のために本研究へのエフォート変更を伴う恐れがあることである。自らのエフォートを整理し、本研究の優先順をつけて対応していく。全国の母子保健担当保健師に着目し,家庭訪問の機会が多く,困難事例も増加している母子保健分野においての実際の業務の実施状況と保健師の考える優先順位の認識の差異について調査を行う.所属機関にける倫理審査の申請を行った.
分子超薄膜および2相界面での電子移動制御と分子デバイス

近年、LB膜、有機MBE膜、電界重合膜、プラズマ重合膜など、分子ディメンションの膜厚を有する分子超薄膜の作成が可能となった。一方、生体では脂質2分子膜内の酸化還元酵素が生体内での電子移動制御に、ひいてはエネルギー変換に果している役割が構造と機能との関連で明らかにされた。またこのような薄膜、2相界面での構造を探る手段としてのSTMの研究も飛躍的に進歩している。そこで、これらの問題と電子移動とに深くかかわっている一線で活躍している研究者が「分子超薄膜および2相界面での電子移動制御と分子デバイス」という共通のテーマを通して、それぞれの研究分担課題を飛躍的に発展させることを本総合研究の目的とした。主要テーマは相互に関連の強い次の5つのサブテーマからなっている。(1)高分子超薄膜/溶液界面での電子移動制御、(2)LB膜および分子集合体での電子移動制御と分子デバイス、(3)電子制御によるエネルギーの化学物質への変換、(4)生体関連物質系の電子移動制御、(5)固体表面での電子移動とトンネル顕微鏡。本研究での主要な成果は、3年間の間に毎年研究会を持ち、発表時間と同程度の時間をかけて班員全員が参加して各班員の発表について深く討論し、本研究テーマへの各班員のアプローチと研究のあり方への理解を深めると同時に各班員の研究分担課題を発展させたことである。特に最終年度である本年は、3年間の研究成果をある程度まとまったものにするため、まず加藤科学振興会軽井沢研修所で2泊3日寝食を共にし、班員のみならず、関連した研究を進めている若い研究者も参加し、33名で全員発表と充分な討論を行なった。この結果班員同士の意見交換は従来どおり充分になされたばかりでなく、次の世代をになう若手研究者からも活発な意見が出され、彼等の本テーマに対する大局的な理解、視野の拡大にも大いに寄与した。(1)LB膜、有機MBE膜、電解重合膜、プラズマ重合膜など、分子ディメンションの膜厚を有する分子超薄膜、(2)生体での脂質2分子膜内の酸化還元酵素による電子移動制御、(3)薄膜、2相界面での構造を探る手段としてのSTMなどを、本研究課題の共通概念の下で、以下の5つのサブテ-マに分けて研究を進め、研究成果を各分担者に報告してもらい、全員で充分な時間をかけて討論し、配付資料を要旨集に纏めた。(1)高分子超薄膜/溶液界面での電子移動:イオン交換機能と電子交換機能を有する高分子薄膜と溶液界面での電子移動制御(松田、小山)。プラズマ重合膜を介しての電子移動(小久見)。(2)LB膜および分子集合系での電子移動制御と分子デバイス:LB膜における電子移動制御(藤平)。ミセル電解法による有機超薄膜の作製(佐治)。自己組織化法による機能表面の創製(魚崎)。電極表面吸着単分子膜の電子移動(徳田)。(3)電子移動制御によるエネルギ-の化学物質への変換:半導体超微粒子の光電気化学特性(米山)。電子移動制御による小分子の活性化(手塚)。導電性高分子によるエネルギ-蓄積(逢坂)。固体減極剤におけるエネルギ-変換機能の発現機構(平井)。原子レベルの表面組成制御による高エネルギ-変換効率・高選択性電極触媒の設計ーCO_2還元触媒ー(渡辺)。(4)生体関連物質系の電子移動制御:分子インタ-フェイスによる酸化還元酵素超薄膜の電子移動制御(相沢)。NADH依存性酵素反応の電気化学的制御(内田)。蛋白質の電極反応と蛋白質分子間電子移動反応制御(谷口)。(5)固体表面での電子移動とトンネル顕微鏡:STMによる電極表面の構造決定(板谷)。電荷密度波を有する単結晶表面での電子移動(藤嶋)。単結晶表面の構造と電子移動(古屋)。金属・半導体表面での電子移動とその制御(坂田)。半導体/電解質溶液界面の構造と電子移動との関連の解明(中戸)。

特に最終年度である本年は、3年間の研究成果をある程度まとまったものにするため、まず加藤科学振興会軽井沢研修所で2泊3日寝食を共にし、班員のみならず、関連した研究を進めている若い研究者も参加し、33名で全員発表と充分な討論を行なった。この結果班員同士の意見交換は従来どおり充分になされたばかりでなく、次の世代をになう若手研究者からも活発な意見が出され、彼等の本テーマに対する大局的な理解、視野の拡大にも大いに寄与した。(1)LB膜、有機MBE膜、電解重合膜、プラズマ重合膜など、分子ディメンションの膜厚を有する分子超薄膜、(2)生体での脂質2分子膜内の酸化還元酵素による電子移動制御、(3)薄膜、2相界面での構造を探る手段としてのSTMなどを、本研究課題の共通概念の下で、以下の5つのサブテ-マに分けて研究を進め、研究成果を各分担者に報告してもらい、全員で充分な時間をかけて討論し、配付資料を要旨集に纏めた。(1)高分子超薄膜/溶液界面での電子移動:イオン交換機能と電子交換機能を有する高分子薄膜と溶液界面での電子移動制御(松田、小山)。プラズマ重合膜を介しての電子移動(小久見)。(2)LB膜および分子集合系での電子移動制御と分子デバイス:LB膜における電子移動制御(藤平)。ミセル電解法による有機超薄膜の作製(佐治)。自己組織化法による機能表面の創製(魚崎)。電極表面吸着単分子膜の電子移動(徳田)。(3)電子移動制御によるエネルギ-の化学物質への変換:半導体超微粒子の光電気化学特性(米山)。電子移動制御による小分子の活性化(手塚)。導電性高分子によるエネルギ-蓄積(逢坂)。固体減極剤におけるエネルギ-変換機能の発現機構(平井)。原子レベルの表面組成制御による高エネルギ-変換効率・高選択性電極触媒の設計-CO_2還元触媒-(渡辺)。(4)生体関連物質系の電子移動制御:分子インタ-フェイスによる酸化還元酵素超薄膜の電子移動制御(相沢)。NADH依存性酵素反応の電気化学的制御(内田)。蛋白質の電極反応と蛋白質分子間電子移動反応制御(谷口)。(5)固体表面での電子移動とトンネル顕微鏡:STMによる電極表面の構造決定(板谷)。電荷密度波を有する単結晶表面での電子移動(藤嶋)。単結晶表面の構造と電子移動(古屋)。金属・半導体表面での電子移動とその制御(坂田)。半導体/電解質溶液界面の構造と電子移動との関連の解明(中戸)。近年、LB膜、有機MBE膜、電解重合膜、プラズマ重合膜など、分子ディメンションの膜厚を有する分子超薄膜の作成が可能となった。一方、生体では脂質2分子膜内の酸化環元酵素が生体内での電子移動制御に、ひいてはエネルギー変換に果している役割が構造と機能との関連で明らかにされた。またこのような薄膜、2相界面での構造を探る手段としてのSTMの研究も飛躍的に進歩している。そこで、これらの問題と電子移動とに深くかかわっている一線で活躍している研究者が「分子超薄膜および2相界面での電子移動制御と分子デバイス」という共通のテーマを通して、それぞれの研究分担課題を飛躍的に発展させることを目的とした。主要テーマは相互に関連の強い次の5つのサブテーマからなっている。(1)高分子超薄膜/
RES(細網内皮系)回避リポソームを用いた癌光化学治療

癌光化学治療は、副作用の少ない治療法として注目されているが、癌組織集積性が低いという欠点がある。特に次世代の光化学治療剤として注目されるベンゾポルフィリン誘導体(BPD)は脂溶性が高く製剤化が困難であり、癌への蓄積量も低い。本研究ではBPDを申請者らの開発したRES回避リポソームへの組み込むことにより、安定な製剤化と癌集積性の向上を試みた。まずBPDのリポソーム化と効率的な癌組織への送達を検討し、レーザー照射による腫瘍の増殖抑制、延命効果などについて詳細に検討した。実際にMeth A肉腫担癌マウスを用いたBPD含有RES回避リポソームの光化学治療に成功した。また申請者らの開発したポジトロンCT(PET)を用いたリポソーム体内動態のリアルタイム解析系により、リポソームの体内動態について種々の検討を行った。この結果、長期血中滞留型リポソームでも、我々の用いているグルクロン酸誘導体、あるいはPEG修飾したものは、投与初期から癌集積が高いこと、この癌集積にはリポソームサイズの影響が大きく、100nm以下のものが最も好ましいことなどが明らかとなった。次にBPDの体内動態について検討したが、一部のものは、リポ蛋白に移行して癌に集積するため、当初の目的には完全には合わなかったが、リポソーム化により明らかに治療効果が上がった点はRES回避リポソームによるパッシブターゲティングのためと考えられた。今後はリポソーム化に関してさらに改良を加える予定である。ベンゾポルフィリン誘導体(BPO)は有効な癌光化学治療として注目されているが、脂溶性が高いため製剤化が困難であり、癌への蓄積量が低いことなどの欠点がある。本研究ではBPDをRES回避リポソームへの組み込むことにより、安定な製剤化と、併せて癌集積性の向上を試みた。これにより副作用の少ない効率的な癌治療が可能となることが期待される。まず光化学治療剤ベンゾポルフィリン誘導体(BPD)のリポソーム化のための基礎研究を行なった。具体的には種々の組成のリポソームにBPDを封入し、最適な脂質組成比等を決定した。つぎにここで決められえたRES回避リポソームが実際にBPDを高く癌に集積させるか否かについて、放射性同位元素で標識したリポソームの動態等について検討した。またポジトロンCT(PET)を用いたリポソーム体内動態のリアルタイム解析系を利用して、得られたリポソームの体内動態に関する基礎的情報を得た。この系はリポソームの動態を生きたままの動物でリアルタイムに解析できるため、この系によって得られた結果はリポソームのDDSへの応用研究に有意義と考えられる。次に、これらのデータに基づきBALB/cマウスの腹側部皮下にMethA肉腫を移植し、BPD含有RES回避リポソーム、および対象としてBPD含有のコンベンショナルなリポソームを投与した。その後、レーザー照射により癌部位のBPDを活性化し、腫瘍の増殖抑制、延命効果などについて詳細に検討した。その結果、リポソーム化BPDにより高い抗腫瘍活性を見出した。本活性はレーザー未照射では得られないものであり、光化学治療の結果と考えられる。以上、研究はおおむね計画通り進行している。実際にMeth A肉腫担癌マウスを用いたBPD含有RES回避

リポソームの光化学治療に成功した。また申請者らの開発したポジトロンCT (PET)を用いたリポソーム体内動態のリアルタイム解析系により、リポソームの体内動態について種々の検討を行った。この結果、長期血中滞留型リポソームでも、我々の用いているグルクロン酸誘導体、あるいはPEG修飾したものは、投与初期から癌集積が高いこと、この癌集積にはリポソームサイズの影響が大きく、100nm以下のものが最も好ましいことなどが明らかとなった。次にBPDの体内動態について検討したが、一部のものは、リポ蛋白に移行して癌に集積するため、当初の目的には完全には合わなかったが、リポソーム化により明らかに治療効果が上がった点はRES回避リポソームによるバッシブターゲティングのためと考えられた。今後はリポソーム化に関してさらに改良を加える予定である。
事象の地平のダイナミクスに基づくブラックホール熱力学の研究

今年度は3次元の漸近的に平坦な時空における時空の変形の自由度について研究を行なった.3次元の場合は重力理論がチャーンサイモンゲージ理論によって記述できるという利点がある.我々は以前の研究で宇宙項を持つ3次元重力理論の場合に,チャーンサイモンゲージ理論を用いて時空の変形の自由度とその量子化について研究を行なった.今回は,その手法を漸近的に平坦な時空に適用した.3次元重力の場合,力学的な自由度は存在しないので,無限遠方での境界条件が本質的な役割を果す.作用が変分可能であることなどの要請から境界条件を決定し,時空の変形の自由度について調べた.その結果,連続的な変形に対応した自由度とそれらに作用する対称性が得られた.宇宙項を持つ理論の場合はこれらの自由度の量子化まで議論できたが,今年度の研究では量子化を行なうところまでは進められなかった.一方,重力の量子論においては,ある種の時空の非可換性が現れると期待される.時空の非可換性を導入する一つの方法が変形量子化である.我々はケーラー多様体の変形量子化のフォック表現を構成し,それを非可換時空上のゲージ理論の構成に応用した.フォック表現は局所的な座標近傍ごとに構成し,座標近傍同士が重なった領域で張り合わせることによって,大域的なフォック表示を定義できる.ゲージ対称性を持つ作用を構成するためには,ゲージ不変性を尊重する座標近傍の張り合わせと,全空間にわたる積分(トレース)の定義を行なわなければならないのだが,この点に関して困難な問題が残っている.この問題を解決する方法を検討中である.平成28年度は事象の地平近傍における計量の変形の自由度と,その変形によるホーキング輻射への影響について研究を行なった.以前から漸近的に平坦な時空の場合に,無限遠方での境界条件を変えない計量の変形の自由度と,それらの変形に対応した対称性(BMS対称性)が存在することが知られていた.近年これをブラックホールを含む時空に適用し,事象の地平近傍の計量の変形を考慮することにより,ブラックホール・エントロピーなどの熱力学的性質を導出する研究がなされてきた.本研究では,角運動量を持つブラックホール(カー・ブラックホール)の場合に,事象の地平近傍における計量の変形の自由度について考察し,その時空上の物質場の高階スピンカレントの量子異常を用いてホーキング輻射に対する影響を評価した.この手法においてホーキング輻射は,事象の地平近傍における計量の特異性と,無限遠方にいる観測者とブラックホールに落下していく観測者の間の座標変換によって決定される.今年度の研究では,無限遠方にいる観測者とブラックホールに落下していく観測者の間の座標変換を通常のカー・ブラックホールの場合に用いられる変換と類似のものに限定して解析し,その結果,事象の地平近傍における計量の特異性は変形を受けないため,ホーキング輻射は影響を受けないことが明らかになった.現在,これに無限遠方にいる観測者とブラックホールに落下していく観測者の間の座標変換の自由度も含めた解析を進めている.変形された計量を持つブラックホールの場合に,無限遠方にいる観測者とブラックホールに落下していく観測者の間の適切な座標変換を決めるには,様々な物理的考察を必要とする.ホーキング輻射に対する影響を評価する上でこの座標変換の効果の解析が終わらなかったため,上記のように評価した.平成29年度は昨年度の研究を継続し,事象の地平近傍における計量の変形の自由度と,その変形によるホーキング輻射への影響について研究を行なった.漸近的に平坦な時空の場合には,無限遠方での境界条件を保つ計量の変形の自由度があることが知られている.近年の研究においては,この自由度をブラックホール時空に適用し,ブラックホールの熱力学的性質の解析が行なわれている.今年度の研究では,シュワルツシルト型のブラックホールに対して無限遠方での計量の変形の自由度を取り入れた計量上での場の固有モードの解析を行なった.変形の自由度を含む一般の計量において固有モードを解析することは技術的に困難であるため,変形の自由度に関しては摂動的な取り扱いを行なった.その結果,事象の地平近傍では変形の自由度の効果は消えることが分かった.高階スピンカレントの量子異常を用いたホーキング輻射の導出法では,無限遠方にいる観測者と事象の地平近傍の観測者の間の座標変換と量子異常を用いて,ホーキング輻射のフラックスの値を決定する.変形の自由度の効果が事象の地平近傍で消えることから,この解析の範囲においては,ホーキング輻射は計量の変形の影響を受けないという結果が導かれた.しかし,ここで用いられた座標変換が物理的に適切であるかどうかの精査が更に必要だと思われる.また,ホーキング輻射の起源として重要な点の一つは場の真空の取り扱いであるので,現在これまでの研究を場の真空の観点から見直している.変形された計量を持つブラックホールの場合の,無限遠方の観測者と事象の地平近傍の観測者の間の適切な座標変換に対する精査が完成していない.また,これまでの研究を場の真空の観点から見直す作業を行なっているが,解析途中であるため上記のように評価した.今年度は3次元の漸近的に平坦な時空における時空の変形の自由度について研究を行なった.3次元の場合は重力理論がチャーンサイモンゲージ理論によって記述できるという利点がある.我々は以前の研究で宇宙項を持つ3次元重力理論の場合に,チャーンサイモンゲージ理論を用いて時空の変形の自由度とその量子化について研究を行なった.今回は,その手法を漸近的に平坦な時空に適用した.

3次元重力の場合,力学的な自由度は存在しないので,無限遠方での境界条件が本質的な役割を果す.作用が変分可能であることなどの要請から境界条件を決定し,時空の変形の自由度について調べた.その結果,連続的な変形に対応した自由度とそれらに作用する対称性が得られた.宇宙項を持つ理論の場合はこれらの自由度の量子化まで議論できたが,今年度の研究では量子化を行なうところまでは進められなかった.一方,重力の量子論においては,ある種の時空の非可換性が現れると期待される.時空の非可換性を導入する一つの方法が変形量子化である.我々はケーラー多様体の変形量子化のフォック表現を構成し,それを非可換時空上のゲージ理論の構成に応用した.フォック表現は局所的な座標近傍ごとに構成し,座標近傍同士が重なった領域で張り合わせることによって,大域的なフォック表示を定義できる.ゲージ対称性を持つ作用を構成するためには,ゲージ不変性を尊重する座標近傍の張り合わせと,全空間にわたる積分(トレース)の定義を行なわなければならないのだが,この点に関して困難な問題が残っている.この問題を解決する方法を検討中である.平成29年度は,平成28年度の研究を継続し,無限遠方にいる観測者とブラックホールに落下していく観測者の間の適切な座標変換を決定することによって,ホーキング輻射への解析を完成させる.この研究に基づき,事象の地平の変形の自由度とそれに関連した対称性と,高階スピンカレントとの対応関係が存在するかどうかを明らかにする.平成30年度は,ホーキング輻射を場の真空の観点から研究することに集中する.ブラックホール時空上の場の真空を決定することに関しては,複数の物理的解釈が可能であり,このことから解析する上での困難が生じる.一方,流体系等で現れるホーキング輻射に類似した現象では真空の決定の問題はないと予想されるので,この系の研究結果から,ブラックホール時空上のホーキング輻射への知見を得る.日本物理学会への出張が3月17日から20日であったので,旅費の精算が4月になったため.航空券を早期に購入し,予定よりも安価になったため.(理由)校務のため予定していた学会への参加が出来なくなったこと.航空券を早期に購入することにより,予定よりも安価になったこと.(使用計画)学会,研究会等への出張費用として使用する予定である.学会,研究会等への出張費用として使用する予定である.
女性同性愛者カップルの「性別役割」に関するライフストーリー研究

2004年4月から11月にかけて、女性どうしのパートナーシップに関する調査研究として、レズビアン、クイア関係のスペースやインターネットのサイトを利用しインフォーマントを募った。その結果、27名からお話を伺った。カップルでのインタビューは9組、残り9名は単独でのインタビューである。インフォーマントの年齢は23歳から46歳まで、居住地地域は、北海道2名、東北1名、関東12名、東海2名、関西1名、中国5名、四国1名、イギリス在住1名、申告なし2名であった。職業は、公務員、教職関係、医療関係者が多かった。家計に関しては全ての人が収入を得ていた。すなわち、経済的自立をしている人が大半であった。その上で、収入に応じて家計分担をするケースが多い。具体的には、「収入に応じて分担」が7組、「平等に分担」が5組、「別会計」が2組、「主に一方が負担している」が2組だった。家事分担に関しては、「主に一方が担っている」が6組、「平等に分担」が5組、「状況によって適当に分担」が3組、「お互いの得意分野をそれぞれに分担」が1組だった。家事分担の結果だけを見ると、どちらか一方のみが担う場合が多い。しかし、「主に一方が担っている」と答えている場合でも、自分の得意とするところと相手の得意とするところで分担するというような、得意・不得意によって分担されている場合が多い。いわゆる「男役-女役」「タチ-ネコ」といった「性別役割」関係は、調査事例の中では少数派であった。その具体的なありようとしては、「ネコ」に家事全般、身の回りの世話をしてもらい、収入面での面倒を主にタチがみる、というケースが多いようである。周囲へのカミング・アウトはかなり慎重である。特に職場の同僚に対しては絶対にバレないように配慮し、信頼できる相手を見極めた上でカムアウトをしている。原家族に対しては、実際に同居生活していること自体がカミング・アウトにつながる側面が大きい。ただしその場合も、「同性愛」「レズビアン」という言葉ではなく、「私は○○ちゃんと結婚しているようなもの」「××さんが男性だったら結婚している」といった間接表現が用いられている。全般的に、レズビアン・アイデンティティを強調するのではなく、異性とも交際や結婚をしてみたが、今現在の自分は女性である特定の個人をパートナーにしているといった認識・表現が多く見られる。また、レズビアンというアイデンティティ自体を持っていない人もいる。最後に現在の社会制度に関しては、住宅を購入する際に共同名義でお金を借りることができない、(日本人の)養子をもらうことができない、女どうしでは結婚できないため、特にパートナーが外国人の場合、一緒に暮らすことが困難、などの問題が挙げられている。

本年度は、先行研究の収集・検討と、インタビュー調査の計画(募集チラシの作成と聞き取り内容の検討)、ならびに、パイロット調査的な聞き取り調査を2件実施した。まず、先行研究に関しては、日本人を対象としたものと、それ以外のものとに分けられ、かつ、それぞれ一次文献、二次文献に分類した。その結果、日本人を対象にした調査研究はわずかであり、学術研究に限ればほとんど存在しないことが判明した。杉浦郁子・矢島正見「同性愛者のライフスタイル」(2000)は、ゲイ/レズビアンに聞き取り調査を行ったデータから、彼ら/彼女らのライフスタイルについて考察を加えた唯一のものであるが、「ライフスタイル」と銘打っているものの、その実際は同性愛者の性生活についての偏った記述・分析となっている。他方、欧米圏を中心にしたゲイ・レズビアン・スタディーズならびにクイア・スタディーズの文献は膨大な量の蓄積があり、かつ、本研究に特に関連すると思われるもの、すなわち、同性間のパートナーシップ、同性愛者が形成する家族関係に関する文献だけでもかなりの量がある。その中からわかったいくつかの点についてまとめる。1970年代初期に同性愛解放運動が勃興し、2000年代を迎えた今、ドメスティック・パートナー法や同性婚をめぐる議論に見られるように、同性愛者の家族問題は、かつての自らの原家族へのカミング・アウトの問題から、自らが形成する家族の問題へとシフトしている。それは、レズビアン/ゲイ・アイデンティティを持った第一世代が中高年を迎え、長年のパートナーシップを築いてきた者たちや、養子縁組によって子どもを迎えたり、生殖技術を利用して人工授精によって子どもをもうけたりするケースが増えてきたことを反映している。レズビアン女性の持つ独自の特徴としては、欧米でも日本でも同様に指摘できる点として、女性は社会的な抑圧ゆえに自らのセクシュアリティを認識することが容易ではないため、自らのセクシュアリティを自覚することなく、異性愛制度へと入り、法的な結婚をして家族を形した後に、レズビアンであることに気づくケースが多いことである。その背景には、アドリエンヌ・リッチ(1984)が指摘した「強制的異性愛制度」の存在がある。Gillian A.Dunne (1997)は、Lesbian Lifestyles : Women's work and the politics of sexualityにおいて、ヘテロセクシュアリティを社会的制度として捉える視点をさらに発展させ、レズビアンをヘテロセクシュアリティという社会制度の妥当性に疑問を投げかける存在として捉え、聞き取り調査によって、成人レズビアンの家庭生活と賃労働全般の特徴について明らかにしている。ノン・ヘテロセクシュアルである上で重要な要素は経済的な自立と対等なパートナー関係であり、そのことは逆に、ヘテロセクシュアリティが男女の不平等な経済的・社会的関係の上に成り立ち、それらを再生産していることを示唆している。パイロット調査においても経済的自立は必須の要件であったが、家計や家事の分担については必ずしも対等とはいえない事例もあり、今後、女性同性愛者カップルの家計や家事の分担のありかたについて、さらに詳細な調査を行っていくことが課題である。
気候変動によるビーチの浸食が利用者の厚生と地域経済に与える影響の評価

多くの人が訪れるビーチは、地域経済を支える観光資源として重要な役割を果たしている。しかし、気候変動がもたらす海面上昇等により、世界各地でその侵食が問題となっている。ビーチが侵食されることで、利用者の厚生(満足)の低下や、利用者数の減少による地域経済への影響が発生することが危惧されている。そこで、本研究では、国際的な観光地であり、地域経済を支える重要な観光資源である米国ハワイ州ワイキキビーチを事例として、独自のアンケート調査と計量経済分析により、ビーチの侵食が利用者の厚生と地域経済に及ぼす影響を定量的に評価する。
リン脂質が制御する上皮細胞の特性と疾患発症機構

第一に、リン脂質代謝酵素ホスフォリパーゼC(PLC)δ1が表皮角化細胞の細胞接着・バリア機能の恒常性を維持し、その破綻がアトピー性皮膚炎などの炎症性の皮膚疾患を誘導することを明らかにすることを目的とした。その結果、表皮特異的PLCδ1コンディショナル遺伝子欠損マウスや三次元ヒト人工皮膚モデル系においてPLCδ1の発現抑制を行った場合、皮膚のバリア機能不全が生じていることを明らかにした。またPLCδ1の発現抑制におけるバリア機能不全の原因として、PLCδ1の下流シグナルであるNFATやp38MAPKの活性化の抑制とRhoAの異常な活性化を介して表皮顆粒層のタイトジャンクション不良が生じていることが明らかになった。これらの結果は、炎症性の皮膚疾患におけるバリア機能不全のメカニズム解明と治療に貢献し得る。第二に、上皮細胞由来の大腸がん等でリン脂質代謝酵素PLCδ1がE-カドヘリンの発現調節を介して上皮間葉転換やアドヘレンスジャンクション維持、細胞運動・浸潤性に関与し、がん悪性化を制御していること等を明らかにしたので、PLC下流のシグナルである種々のプロテインキナーゼC(PKC)アイソザイムの介在性を検討した。その結果、PLCδ1により種々のPKCアイソザイムの活性が固有に制御されることを見出した。今後大腸がん悪性化を抑制するPLCδ1下流のシグナルとしてのPKCアイソザイムの役割を明らかにする。今年度の研究実施計画に沿って、「リン脂質代謝酵素PLCδ1による表皮細胞バリア機能制御機構の解析」、「大腸がんにおけるPKCアイソザイムの役割の解明」が順調に進んだ。表皮細胞バリア機能制御機構に関しては、Cell Death & differentiationに論文を発表したので、順調であると判断できる。「イノシトールリン脂質PIP2の細胞膜での新たな生理的意義の解明」についてはチャレンジ的なテーマであるが、データが蓄積しつつあるので、概ね順調に進行していると判断できる。リン脂質代謝酵素PLCδ1が表皮角化細胞の細胞接着・バリア機能の恒常性を維持し、その破綻がアトピー性皮膚炎などの炎症性の皮膚疾患を誘導することが判明してきているので、今後はアトピー性皮膚炎のバリア機能不全に関わると思われる因子について広く解析する。上皮細胞由来の大腸がん等でリン脂質代謝がE-カドヘリンの発現調節を介して上皮間葉転換やアドヘレンスジャンクション維持、細胞運動・浸潤性に関与し、がん悪性化を制御していること等を明らかにし、PLCδ1により種々のPKCアイソザイムの活性が固有に制御されることを見出した。そこで、PLCδ1下流に存在するPKCアイソザイム特異的発現抑制細胞や過剰発現細胞を作製し、増殖性、移動性、ソフトアガーアッセイ、Eカドヘリン発現解析、間葉系・幹細胞性遺伝子発現解析などを行ない、PLCδ1による大腸癌悪性化抑制機構の詳細を解明する。またイノシトールリン脂質PIP2はPLCやPI3キナ-ゼの基質としての役割の他、細胞骨格、細胞接着等を制御している。そこでPIP2の細胞膜での新たな生理的意義の解明を行なう。

上皮細胞由来の大腸がん等でリン脂質代謝がE-カドヘリンの発現調節を介して上皮間葉転換やアドヘレンスジャンクション維持、細胞運動・浸潤性に関与し、がん悪性化を制御していること等を明らかにし、PLCδ1により種々のPKCアイソザイムの活性が固有に制御されることを見出した。そこで、PLCδ1下流に存在するPKCアイソザイム特異的発現抑制細胞や過剰発現細胞を作製し、増殖性、移動性、ソフトアガーアッセイ、Eカドヘリン発現解析、間葉系・幹細胞性遺伝子発現解析などを行ない、PLCδ1による大腸癌悪性化抑制機構の詳細を解明する。またイノシトールリン脂質PIP2はPLCやPI3キナ-ゼの基質としての役割の他、細胞骨格、細胞接着等を制御している。そこでPIP2の細胞膜での新たな生理的意義の解明を行なう。
動的立体保護は新概念となりうるか

今年度は最終年度に当たることから、様々な方向から動的立体保護について検討した。一つは前年度から続けているロタキサン軸上のエステル官能基の反応性に及ぼす輪の存在効果である。すなわち、ロタキサン構造をとることで輪成分が軸上を自由に並進運動する時、軸上に置かれたエステル官能基の反応性がどのように変化するか検討したものである。塩基性条件下の加エタノール分解反応について検討した結果、エタノール中では、輪成分が移動できないロタキサンの方が、移動できるロタキサンよりも速く分解した。従って、輪成分の運動が制限されるとエステル官能基に対する保護効果は及ばないが、自由な輪の運動が保証されるとエステルヘのアルコキシドの求核攻撃が妨げられるためと説明できる。そのほか関連するいくつかの実験を検討した。最終的に、軸上における輪成分の並進運動性の違いが軸上官能基の反応性の違いに密接に関連していることが実際に示され、輪成分の並進運動性が高い場合には輪成分自身が立体障害となってエステル官能基の反応性を低下させることが示された。この結果は、これまで多くの研究者が予想していたことであるが、本研究によって実際に検証された。これがまさに「動的立体保護」と言うべき立体保護現象であり、非共有結合的に結ぴついた移動可能な成分の運動性が引き起こす現象であり、嵩高い置換基で速度論的に保護する「静的立体保護」と区別される、と結論した。また、アンモニウム塩・クラウンエーテル型ロタキサンにおけるアンモニウムの酸性度が極端に低く見積もられ、塩基での中和ができない点について検討した結果、3級アンモニウム塩構造にすることで容易に中和できることがわかり、立体保護効果がやはりアンモニウム構造を保護していることが示された。本年度は初年度ということもあって、新しい概念の確立に向けた基本的なデータを得るための実験を主に行った。その結果、以下のような成果が得られた。長い軸を持つロタキサンの合成と構造:輪成分が軸成分上を動くために十分な長さの軸として炭素鎖12のアルキル成分を持つ2級アンモニウム塩を合成した。これとジベンゾ-24-ウラウン-8(DB24C8)の混合物を嵩高い酸無水物で処理し、末端封鎖により対応する[2]ロタキサンを合成した。このロタキサンのアンモニウム窒素上をアセチル化したものも合成した。CPKモデルや構造計算、さらにはNMRのNOE手法を用いた検討により、アンモニウム塩型ロタキサンでは、輪はアンモニウム窒素上に局在する一方、N-アシル化体では輪は自由に軸上を並進運動していることが確認された。軸成分上のエステルの反応性評価:アンモニウム塩型[2]ロタキサンおよびN-アシル化体の加メタノール分解を行い、その反応速度を比較した。すなわち、カリウムt-ブトキシドを塩基として、二つのロタキサンをメタノール/塩化メチレン混合溶媒中で処理した。アンモニウム塩型ロタキサンでは、瞬時にエステルの分解反応が終了し、DB24C8と軸成分の一部が定量的に得られた。それに対し、N-アシル化体では24時間後も転化率は30%程度にとどまっていた。この結果から、二つのロタキサンの反応性の差は少なくとも約5000倍であると推測された。以上の結果から、輪成分の並進運動によって軸成分上の官能基が著しく保護されていることが示され、立体的な嵩高さがなくてもその運動によって立体保護効果が発現すること、すなわち「動的立体保護」の可能性が示唆された。2年目の今年度は、動的立体保護概念の確立に向けて、ロタキサン軸上の官能基の反応性という観点から主に研究を行った。ロタキサン軸上のエステル官能基の加エタノール分解速度の評価:炭素鎖12のアルキル成分を持つ2級アンモニウム塩とジベンゾ-24-クラウン-8(DB24C8)の混合物を嵩高い酸無水物で処理し、末端封鎖により対応する[2]ロタキサンを合成した。NMRのNOE手法を用いた検討により、アンモニウム塩型ロタキサンでは、輪はアンモニウム窒素上に局在する一方、N-アセチル体では輪は自由に軸上を並進運動していることが確認された。加エタノール分解反応を、それぞれの基質について、ベンゼン中でカリウムt-ブトキシドを塩基として行った。その結果、輪が自由に運動できるN-アセチル体の方が、輪の並進運動が制限されたアンモニウム体よりも安定で、加エタノール分解速度が十分遅いことがわかり、輪の運動性の効果によるものと判断された。加エタノール分解における溶媒効果:ベンゼン中並びにエタノール中での加エタノール分解を行った。エタノール中ではN-アセチル体とアンモニウム体の分解速度はほぼ同じであり、興味深いことにこの反応では溶媒効果が認められないことがわかった。この理由は明らかでないが、少なくとも輪の運動性が低かったアンモニウム体では極性溶媒中でアンモニウムのロタキサン系特有の反応と見ることも可能である。一方、ベンゼン中では大きく様相が異なり、輪の運動性の高いN-アセチル体の加エタノール分解速度は、アンモニウム体のそれより十分小さいことがわかった。

これらの結果から、輪成分の並進運動によって軸成分上の官能基が著しく保護されていることが示され、立体的な嵩高さがなくてもその運動によって立体保護効果が発現すること、すなわち「動的立体保護」の可能性がさらに強く示唆された。今年度は最終年度に当たることから、様々な方向から動的立体保護について検討した。一つは前年度から続けているロタキサン軸上のエステル官能基の反応性に及ぼす輪の存在効果である。すなわち、ロタキサン構造をとることで輪成分が軸上を自由に並進運動する時、軸上に置かれたエステル官能基の反応性がどのように変化するか検討したものである。塩基性条件下の加エタノール分解反応について検討した結果、エタノール中では、輪成分が移動できないロタキサンの方が、移動できるロタキサンよりも速く分解した。従って、輪成分の運動が制限されるとエステル官能基に対する保護効果は及ばないが、自由な輪の運動が保証されるとエステルヘのアルコキシドの求核攻撃が妨げられるためと説明できる。そのほか関連するいくつかの実験を検討した。最終的に、軸上における輪成分の並進運動性の違いが軸上官能基の反応性の違いに密接に関連していることが実際に示され、輪成分の並進運動性が高い場合には輪成分自身が立体障害となってエステル官能基の反応性を低下させることが示された。この結果は、これまで多くの研究者が予想していたことであるが、本研究によって実際に検証された。これがまさに「動的立体保護」と言うべき立体保護現象であり、非共有結合的に結ぴついた移動可能な成分の運動性が引き起こす現象であり、嵩高い置換基で速度論的に保護する「静的立体保護」と区別される、と結論した。また、アンモニウム塩・クラウンエーテル型ロタキサンにおけるアンモニウムの酸性度が極端に低く見積もられ、塩基での中和ができない点について検討した結果、3級アンモニウム塩構造にすることで容易に中和できることがわかり、立体保護効果がやはりアンモニウム構造を保護していることが示された。
アジア地域の熱帯林生態系の変貌過程と温室効果ガスの動態

熱帯雨林研究においては、東マレーシア・サラワクの生態系長期観察区の50ヘクタール・プロットの測量を終え、胸高直径1センチ以上の林木の番号つけ、種の同定、図化及び測定を開始した。平成3年度に開始した稚・幼樹個体群の生長過程の追跡調査を継続した。樹高70メートルのDryobalanopus aromaticaにツリータワーとウオークウエイを建設し、樹冠生物学的観察を開始した。世界の三大熱帯雨林比較研究のために、中南米地域の第2回国際共同調査を実施した。熱帯湿地林研究においては、南タイ・ナラチワの湿地林の中に観察タワーを建設し、森林植生調査を進め、また湿地林及び湿地林開発後の二次林・水田の群落からの熱・水分・二酸化炭素・メタンのフラックスの測定を行った。後者の研究では、雨期には原生林と開発地の各フラックスに相違が認められなかったが、乾期には開発地において熱フラックスが増大し、二酸化炭素固定が著しく低下することを示し、原生林開発が局地気候に大きな影響を与えることを明らかにした。湿地林荒廃地の森林復元の可能性の検討及び農業利用の研究を開始した。温室効果ガス発生研究においては、タイ国3ヶ所の代表的な土壌型の水田からの稲作期間中のメタン発生量の経時的測定を行い、メタン発生が稲作前期に活発に起こり後期には衰退することが分かり、温帯水田において全期間にわたりメタン発生が進む状況と著しく異なることを見出した。またバンコックの大気中では名古屋に比べ非メタン炭化水素の濃度が高かった。南タイ・ナラチワ湿地林では、原生林、水田、二次林、河川、地下水のメタンその他の微量ガスの発生状況の調査を行い、とくに河川では雨期においてメタンのフラックスが高まること、また白アリのメタン生成並びに野火によるバイオマス燃焼のさいのメタン生成を調査し、乾期におけるメタン発生に対して野火の燃焼の寄与率が高いことを示した。
西日本縄文時代後期土器の様式論的研究

本研究遂行のため、3つの目的(器種の編年的系譜的検討・器種構成の定量的把握・後期器種構成の様式論的意義)を設定し、5項目の実施計画・方法のもと研究を行なった.その結果得られた知見は以下のとおりである。1西日本縄文時代後期土器は、文様の有無と器形を指標に分類すると、文様をもつ深鉢・鉢・浅鉢と文様をもたない深鉢・鉢・浅鉢、縄文や条線文のみで明確な文様意匠をもたない深鉢・鉢が中心となり、これに若干の注口土器が加わって、器種を構成する。以上の器種構成を前段階の中期の構成と比較すると、無文の土器の圧倒的増加と注口土器の出現、後段階の晩期と比較すると、安定した有文深鉢の存在が特徴的である。2注口土器の出現は後期前葉である。それ以前から注口土器を製作している東日本の影響によって出現すると考えられるが、出現当初から在地的な形態と文様をもっており、搬入的な様相ではないことが明らかとなった。3無文深鉢や無文浅鉢は中期段階にも存在するが全体の1割に満たず、器種構成の半数以上を占めるまでになるのは、後期に入ってからである。良好な一括資料がないため、なお今後検討を要するする部分も多いが、後期初頭の中津式で爆発的に増加するようである。4上述の点で注目すべき点は、地域性が存在するということである。すなわち、後期初頭段階で無文土器が圧倒的に増加するのは、瀬戸内と近畿であり、九州で半数以上を占めるようになるのは、後期後葉のことである。5以上のような検討から、無文土器の圧倒的増加という西日本後期の土器様式は、瀬戸内地方と近畿地方が先進的であることが判明したが、その背景についてはまだ十分に解明できていない。朝鮮半島における有文土器から無文土器への変化と年代的・系譜的・生業的な関連があるのか、追求してゆきたいと考えている。
「細川護立の近代美術に関わる活動の総合的研究‐華族の文化的役割の見地から」

細川護立旧蔵の古美術及び近代美術作品リストを作成したところ、護立コレクションが従来言われていたよりも広範囲にわたっていることが判明した。また護立が支援した近代陶芸家河井寬次郞との関係について検討し、護立と河井の関係について既存の説について事実と違った点が明らかになった(東洋陶磁学会2014年度第2回研究会にて発表)。さらに、護立旧蔵品の中で重要な位置を占める東洋仏教遺物の検討を行い、とりわけ著名な旧宝慶寺石仏の蒐集について、原三溪との関わりを中心に検討した(『京都造形芸術大学紀要Genesis』第18号掲載)。平成24年度に作成した細川護立蒐集美術作品リストを、今年度も引き続き充実させた。昨年度掲げた課題の一点目として、本リストをてがかりに、護立が援助したと言われる陶芸家河井寛次郎に関して検討した。初期作品の購入や交流などが確認され、従来言われてきたことがほぼ事実であったことを確認した。ただし、一部事実と異なる点も見られたため、今後論文等で訂正を行いたい。つづいて課題の2点目である白隠、仙厓といった近世の禅僧による絵画のコレクションを分析し、従来の研究史との関連を検討した。その結果、護立はこれらの最初期の理解者のひとりであり、そのコレクションもそれらの早い時期の貴重なものであり、現在も重要な意義のあることが確認できた。またやはり近世絵画である宮本武蔵のコレクションについては、当時の再評価と深くかかわっていたこともわかった。三番目の課題である東洋陶磁コレクションの分析については、陶磁器、仏教遺跡など多岐にわたっているため、全ての検討を終えることは難しいと判断した。そこで本年度は仏教遺物を中心に検討し、中でも宝慶寺石仏群作品について、所蔵の経緯や旧蔵作品の所在確認を行った。そして、ほぼ全ての作品が国立博物館に所蔵されていたことを確認した。また、東京美術学校正木直彦の日記『十三松堂日記』などの資料の検討を行い、護立が東洋陶磁をはじめとしたコレクションを、東京美術学校校長であった正木直彦をはじめとする、美術行政と深くかかわりある人々との交流の中で充実させていった様相を明らかにした。平成24度の研究は、細川護立に関する文献(自著、関連書)の収集、整理と、それに基いた年譜の作成、護立旧蔵美術作品リストの作成を行った。細川護立関係文献の整理により、多様な角度からの豊富な情報を収集した。特に生前の関係者との対談、雑誌寄稿記事、当時の関係者による記事には、美術作品の蒐集状況、美術家との交流、美術史、陶磁史研究者と護立の実態を解明するための多くの情報が得られた。もちろんそれらの文献は後になって書かれたものも含まれているため検証は必要であるが、ひとまず可能な限りのデータを収集し、その後より厳密に検討することとしたい。また、文献調査から近代美術との関係で、護立旧蔵作品に関する個別研究が進んでいることがわかったため、そうした最新情報も盛り込んだ。旧蔵美術作品リストは、主要な作例はリストに挙げたつもりではあるが、未確認のものも多数あると思われるため、今後も可能な限り補足しつつ完成を試みる予定である。以上、本年度は、従来の護立に関する資料のなかから、美術関係のものをできる限り集め、その分析によって護立の美術に関する活動の総体を捉える基礎資料の作成を行った。これまで、美術における護立の影響力の大きさは既に指摘されてきたが、他分野にわたる活動を総合的に捉える試みはなされていない。ここに特に本年度の研究の重要な意義が認められる。初年度、2年度には、護立旧蔵の古美術及び近代美術作品リストを作成した。調査を通じて、護立コレクションが従来言われていたよりも広範囲にわたっていることが明らかになった。最終年度には作成したリストを補強するとともに、本リストをてがかりに、護立が支援した近代陶芸家河井寬次郞との関係について検討し、これまで言われてきたことの一部に事実と異なる点があることが明らかになった。本研究成果は東洋陶磁学会(平成26年10月4日)で発表した。また、護立旧蔵品の中でも重要な位置を占める東洋仏教遺物の検討を行い、特に著名な旧宝慶寺石仏の蒐集について、原三溪との関わりを中心に検討した。本研究成果は『京都造形芸術大学紀要』(第18号)にまとめた。護立の美術作品購入には、地元の熊本ゆかりの宮本武蔵の作品が多く含まれており、当時の武蔵再評価とも深く関わっていたことが分かった。護立が白隠、仙崖といった近世禅画をいち早く再評価したこととあわせ、武蔵に関するコレクションについても、文学史を含めたより深い検討の必要があり、今後の課題としたい。

さらに本研究の過程で、熊本県立美術館、永青文庫の担当者と情報交換し、護立の事業の規模が相当なものであったことも判明した。旧華族であると同時に旧藩主として多角的な事業を行っていたことにより、護立は自由に蒐集活動を行うことができたのである。まだ屎尿方を得た段階であるが、いずれ多方面からの協力を得て、改めて検討を重ねたい。日本美術史今年度の目標はおおむね達成できたものの、東洋美術関係は一部の課題を次年度に積み残してしまった。さらに、昨年度の課題であった関係者へのインタビューはまだ実行できていない。以上のことから、全体としてやや遅れていると判断される。昨年度は護立旧蔵の近代美術品リストを年度内に完成させ、それと護立の設立した永青文庫の所蔵作品と照合させる予定であった。しかし、予定外に業務が多大だったことと、調査資料が多かったことから、資料の収集整理に予想外に時間がかかってしまった。作成したリストをより実証的なものにするため、できるだけ早い時期に照合を行う予定である。今後の研究は、研究全体を見直し、未検討であった課題を含め、優先順位を付けて進めていく。まずは関係者への取材を行う。続いて、昨年度の研究成果から、護立が美術行政との関係を深める過程でコレクションも充実させていった様相がうかがえることため、彼の文化財行政との関わりについて、コレクションの内容も含めて検討する。それから白樺派との関わり、洋画家との交流と支援についても行うこととする。今年度は、昨年度に引き続き、護立旧蔵美術品リストをより充実させるため、文献調査を継続する。また、従来護立の美術に関する活動において重要と言われている中国陶磁収集に関する検証を行う。護立は豊富な人脈を駆使して世界各地を訪問し、陶磁器、美術品を収集している。それらの実態と影響についての検討を研究の中心とする。余裕があれば日本美術院関係の画家に対するパトロンについても検討する。さらに、華族という立場についても検討を進めていく。次年度は、研究の最終年次であるため、初年度から継続したリスト、年譜を完成させるとともに、昨年度中に扱えなかった分野(日本美術院、白樺派、美術行政)のうち、重要度の高いものから調査、検討を加える。