hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模DPCデータを用いた疫学研究～大気汚染が与える心疾患発症と奪う医療費

欧米を中心に高濃度の粒子状物質曝露が循環器疾患に影響を及ぼすことが報告されているが、本邦の大気汚染が循環器疾患発症に及ぼす知見は非常に乏しい。なぜなら、本邦の循環器疾患の動向を把握する調査がなかったからである。しかし、近年、日本循環器学会は全国の循環器学会関連施設から診療報告を100%義務化することにより、累積約350万件の循環器疾患診療実態調査データを収集した。本研究は、国立環境研究所が提供する大気汚染データと日本循環器学会が提供する患診療実態調査データをリンクさせ、1大気汚染や天候が循環器疾患の発症に及ぼす影響、2大気汚染や天候が医療費に与える影響を疫学的手法を用いて明らかにする。1デザイン:疫学調査横断研究2対象:2012年4月1日から2015年3月31日までにJROAD-DPCに参加施設に入院し、期間内に登録された全症例3症例数:2,369,165例4研究期間:平成30年4月1日から平成32年3月31日。5データ:日本循環器学会が提供するJROADデータ:施設データ(郵便番号、病床数、医師数、診療科など)、JROAD-DPCデータ:患者データ(年齢、性別、循環器主病名、医療費など)を使用する。国立環境研究所が提供する全国各地の気象データ(気温、降水量、風速、季節など)、大気汚染データベース3を利用する。我々の主な仮説は、大気汚染物質が循環器疾患の発症の高リスクにつながるというものである。これに付随するその他の結果は下記を想定している。a)環境基準を達成しても、大気汚染物質に高感受性の循環器疾患を同定できる。b)循環疾患の発症に基づく大気汚染物質の適正濃度を同定できる。大気汚染と高感受性の心疾患や地域を解明することが出来るようになり、大気汚染高濃度時の警告や疾患発症抑制に重視した未然防止の観点に立って基礎的な知見を提供することができるようになる。得られたデータを医療統計の専門家と分析を開始し一定の見解を得た。詳細は以下に記載する。循環器疾患の発病と環境汚染、医療費の関連を調べるため、1本邦の循環器疾患DPCデータベースの取得をした。2全DPCデータをICD-10 codeをもとに疾患ごとに分類した。また、3全国の気象データを取得した。4DPCデータと気象データ統合を行った5全国の病院の位置情報を手にいれ、病院と気象データを市町村コードで突合した。62,369,165例のDPCを市町村コードで突合した。72,369,165例の入院日と、気象データ(入院前前日、入院前日、入院日)を突合した。8医療統計分析ができるようにデータクリーニングを試行した。9医療統計の専門家と分析を開始した。10論文発表できる結果を得ることができた。現在、得られた結果の英文論文化を勧めている状況である。今後の予定は以下である。1速やかに雑誌に投稿できる様にドラフトを作成する、2共同著者と結果を議論する、3英文校正する、4雑誌に投稿する予定である。また、次のデータ分析を行い2つ目の英文論文作成に向けて統計分析を行う予定である。12019年にDPCデータがアップデートされているのでこのDPCデータベースを手に入れる。2気象データを手に入れ、3データを突合し、4データクリーニング、5統計分析、6論文化を進めていく。海外、心臓専門学会にも参加し最新の知見の情報収集、および本研究結果を広く発表する予定である。

大気汚染と高感受性の心疾患や地域を解明することが出来るようになり、大気汚染高濃度時の警告や疾患発症抑制に重視した未然防止の観点に立って基礎的な知見を提供することができるようになる。得られたデータを医療統計の専門家と分析を開始し一定の見解を得た。詳細は以下に記載する。循環器疾患の発病と環境汚染、医療費の関連を調べるため、1本邦の循環器疾患DPCデータベースの取得をした。2全DPCデータをICD-10 codeをもとに疾患ごとに分類した。また、3全国の気象データを取得した。4DPCデータと気象データ統合を行った5全国の病院の位置情報を手にいれ、病院と気象データを市町村コードで突合した。62,369,165例のDPCを市町村コードで突合した。72,369,165例の入院日と、気象データ(入院前前日、入院前日、入院日)を突合した。8医療統計分析ができるようにデータクリーニングを試行した。9医療統計の専門家と分析を開始した。10論文発表できる結果を得ることができた。現在、得られた結果の英文論文化を勧めている状況である。今後の予定は以下である。1速やかに雑誌に投稿できる様にドラフトを作成する、2共同著者と結果を議論する、3英文校正する、4雑誌に投稿する予定である。また、次のデータ分析を行い2つ目の英文論文作成に向けて統計分析を行う予定である。12019年にDPCデータがアップデートされているのでこのDPCデータベースを手に入れる。2気象データを手に入れ、3データを突合し、4データクリーニング、5統計分析、6論文化を進めていく。海外、心臓専門学会にも参加し最新の知見の情報収集、および本研究結果を広く発表する予定である。当初の想定よりJROAD事務局へ支払うデータアップデートの承認が遅れ、データ使用額の支払いが次年度になった。次年度にデータ使用料、学会に参加するための旅費、論文投稿費用充てる。
精神保健福祉士がもつ就労イメージの変容プロセスと支援への影響に関する研究

今年度は、就労支援を実践しているPSWとの意見交換や精神障害者に対するソーシャルワーカーの就労支援に関する先行研究レビューを進めた。そのなかで自分自身の問題意識が整理され、次のような研究テーマが明確になった。まず、ソーシャルワークの価値に基づく就労支援が可能になるためのプロセスについてである。ベテランのPSWも、当初からソーシャルワーク価値に基づく就労支援が実践できていたわけではないことがわかった。では、それが可能になるプロセスとはどういうものか、どういった要因が関係してくるのかなどについて、引き続き研究を進めている。また、PSWは現行の障害福祉サービスの報酬規定による評価軸(一般就労に移行した者の人数、就労時間、月間平均工賃など)でソーシャルワークによる就労支援を評価できるとは捉えていない。そのため、ソーシャルワークによる就労支援を評価するための指標を必要としていることがわかった。ソーシャルワークの価値に基づく就労支援をどのように評価するのかについて研究を進める必要がある。研究を進めるなかで、自分自身の問題意識の再整理をおこなうことにより、当初の研究テーマや研究計画に変更が生じた。しかし、問題意識や研究テーマが明確になることで、研究へのモチベーションは高まり、研究協力者とのネットワークも広がってきている。ソーシャルワークの価値に基づく就労支援が実践できるようになるためには、どういった成長プロセスを経るのか、自己規定や援助関係などに着目しながら研究を進めたい。また、現行制度下では、ソーシャルワークによる就労支援が適切に評価されていない状況があることから、ソーシャルワークとしての就労支援を評価するための指標について、先行研究レビューや調査によって整理していきたい。本年度は、就労支援やソーシャルワークに関する先行研究を中心にレビューした。また、本研究と関連が深いテーマを研究している研究者1名に指導・助言をいただくとともに、2名の研究者から研究に対するご指導をいただいた。さらに、就労支援の現場で現在活躍しているベテラン精神保健福祉士2名(内1名は修士課程修了者)にも、本研究について指導・助言をいただいた。指導・助言の主な内容としては、1研究の最終目標をどこにもっていくのかが明確にされていない(一般就職者を増やすことに焦点を当てるのか、ソーシャルワークに焦点を当てるのか)、2現場にとって本研究がどのように貢献できるのか(アウトカム)が明確でない(ここが明確でなければ、現場の人に研究の協力を得ることができない)、3研究の組み立てに気をつけなければ、一般企業に勤めたことがないことを気にしながら就労支援の現場で働いている精神保健福祉士に対して失礼になる、4そもそも一般企業に勤めたことがある精神保健福祉士と勤めたことがない精神保健福祉士では、就労イメージにそれほどの差がでるのか(一般企業に勤めたことがあるといっても、せいぜい1か所程度ではないか)、であった。平成26年度は、就労移行支援事業所に勤務する精神保健福祉士の基本属性を把握するために統計的調査を実施する予定であり、調査票を作成したが、以上のような指導・助言を受けて調査の実施は見合わせた。本研究は、当初「精神障害者を一般就労へつなげるために精神保健福祉士が行う就労支援」を軸として研究計画を作成していた。しかし平成26年度、本研究に関連の深いテーマを研究している研究者や精神障害者の就労支援を行っているベテラン精神保健福祉士から助言・指導を受けるなかで、自分自身がもっている問題意識は一般就労へつなげるための就労支援ではなく、「ソーシャルワーカーとして精神保健福祉士が行う就労支援」であることを再認識した。精神保健福祉士は国家資格であるが、特に資格化以前からPSWとして実践してきた者たちのなかには「精神保健福祉士はソーシャルワーカーになり得ているのか」と問題提起する者も少なくない。そこで、平成27年度は精神保健福祉士がソーシャルワーカーとして就労支援を行う際に基盤となるソーシャルワークの価値と、それに基づく就労支援について先行研究レビューを行った。また、PSWの礎を築いた谷中輝雄氏の実践をソーシャルワークの価値に照らして論考した結果、谷中氏がソーシャルワークの価値に基づく就労支援ができるようになるプロセスにおいて、「失敗」に対する認識が変化していることが明らかとなった。また、「ソーシャルワークの価値に基づく就労支援を行っている精神保健福祉士は、その実践ができるようになる過程で谷中氏と同じようなプロセスを経たのか」「一定のプロセスを踏まなければソーシャルワークの価値に基づく就労支援ができないのか」などの研究課題が抽出された。これを高知県立大学紀要社会福祉学部編に投稿し、論説として掲載が認められた。一方で、6月に妊娠が判明して以降は体調管理を優先したため、質的調査の準備・実施には至っていない。平成28年1月8日から産前休暇を取得した。育児休業は、平成29年3月31日まで取得する予定である。研究計画の見直しという点では前進はあったが、6月に妊娠が判明し、1月から産前休暇に入ったためインタビュー調査の準備と実施ができなかった。平成28年1月8日平成29年3月31日まで、産前産後の休暇及び育児休業を取得したため、その間は研究を中断した。産前産後の休暇及び育児休業を取得し、研究を中断していたため。本研究は、当初「精神障害者を一般就労へつなげるために精神保健福祉士が行う就労支援」を軸として研究計画を作成していたが、研究を進めるなかで自分自身の問題意識が「ソーシャルワーカーとして精神保健福祉士が行う就労支援」であることを再認識し、現在文献レビューに立ち戻り、研究を進めている。

昨年度に引き続き、ソーシャルワーカーの価値に根差した就労支援を考えるうえで参考になる文献や、精神障害者への就労支援に関する文献、精神障害者の就労支援に影響を与える制度・政策の動向に関する文献のレビューを行った。精神保健福祉士は国家資格者であり、その業務や支援は様々な政策・制度の影響を受ける。特に障害者自立支援法以降、障害者の「経済的自立」を推し進めることが重要課題とされている現在の制度・政策に対し、精神保健福祉士をはじめとするソーシャルワーカーがもつ違和感、ソーシャルワーカーとして就労支援の先に何を目指すのかについて、「自立」に関する概念の検討をはじめとして多くの言及がなされていることが文献レビューを通してわかってきた。また、他の障害と比較して短時間の就労を希望することが多い精神障害者が、就労継続事業所等を利用しにくい状況が生じているのではないかという指摘がされている。平成30年度からは障害者総合支援法における報酬体系が変わり、平均工賃月額や平均労働時間で報酬が算定される仕組みになった。そのようななか、就労継続支援事業所でどのような状況が生じているのかについて、特に精神障害者が利用する事業所に焦点を当てて検討していく必要性があるのではないかと考える。ソーシャルワーカーの価値に基づく就労支援に、制度・政策がどのように影響を与えているのについても今後研究課題として取りくみたい。研究に係る問題意識を見直し、文献レビューに立ち戻って研究を進めているため、当初計画していたインタビュー調査等が実施できていない。当初の研究テーマや計画から方向性は違ってきてはいるが、これまでの研究により自分自身がもつ問題意識を再認識し、新たな研究課題をいくつか抽出することができている。今年度は、就労支援を実践しているPSWとの意見交換や精神障害者に対するソーシャルワーカーの就労支援に関する先行研究レビューを進めた。そのなかで自分自身の問題意識が整理され、次のような研究テーマが明確になった。まず、ソーシャルワークの価値に基づく就労支援が可能になるためのプロセスについてである。ベテランのPSWも、当初からソーシャルワーク価値に基づく就労支援が実践できていたわけではないことがわかった。では、それが可能になるプロセスとはどういうものか、どういった要因が関係してくるのかなどについて、引き続き研究を進めている。また、PSWは現行の障害福祉サービスの報酬規定による評価軸(一般就労に移行した者の人数、就労時間、月間平均工賃など)でソーシャルワークによる就労支援を評価できるとは捉えていない。そのため、ソーシャルワークによる就労支援を評価するための指標を必要としていることがわかった。ソーシャルワークの価値に基づく就労支援をどのように評価するのかについて研究を進める必要がある。研究を進めるなかで、自分自身の問題意識の再整理をおこなうことにより、当初の研究テーマや研究計画に変更が生じた。しかし、問題意識や研究テーマが明確になることで、研究へのモチベーションは高まり、研究協力者とのネットワークも広がってきている。
中枢性疲労発生機構の解明

これまでの研究から、運動などストレス負荷を受けた時に脳内でその濃度が増大するtransforming growthfactor-beta(TGF-β)が疲労感を引き起こすことを明らかにしてきた。本研究では以下の点を明らかにした。TGF-β投与によりラット脳波のα波成分が減少、θ波成分が増大した。この変化は運動後の脳波変化と同様であった。TGF-β投与によりセロトニンは橋・延髄、大脳皮質、線条体で、ドーパミンは間脳、橋・延髄で、ノルアドレナリンは間脳、橋・延髄、線条体、小脳で代謝回転が増大した。この変化は部分的に運動によるものと同様であった。マイクロダイアリシスによる分析で、TGF-β投与により海馬でセロトニンの細胞外濃度の増大、視床下部外側野でセロトニン濃度の減少とドーパミン濃度の増大が観察された。(1)脳内投与されたTGF-βがラット呼吸交換比に及ぼす影響TGF-βの脳内投与によりラット呼吸交換比は下がり、脂肪利用の割合が増大することが明らかとなった。(2)脳内投与されたTGF-βがラット体温・心拍数に及ぼす影響TGF-βの脳内投与はラット体温・心拍数に有意な変化は起こさなかった。マウスTGF-βの脳内投与により、運動後に経験されるような甘味に対する嗜好性の増大が起こった。i.脳波の測定脳波は脳神経細胞の電気的活動の総和を脳皮質表面で記録したもので、ある生理的状態に対応して特定の波形の脳波が記録される事が知られている。TGF-βを脳内に投与した時脳全体の活動がどのように変化するかを検討する目的でラットの脳波を測定した。ラット大槽にTGF-βを投与するためのカニューレを設置し、同時に脳の表面に接する電極を埋め込んだ。脳波を検出し、その波形を送信する装置をラット背部に埋め込んだ。TGF-βの投与により脳波θ波成分が増大し、α波成分が減少した。β波、δ波成分に変化は見られなかった。このような変化はラットに運動を負荷した時に見られる変化と同様であった。TGF-βは特異的な受容体と結合してその作用を細胞内に伝える事が知られている。これまでに報告されているI, II, III型の各TGF-β受容体cDNA配列より相当するオリゴヌクレオチドプローブを作成し、ラット脳切片に対しin situ hybridizationを行った。その結果I型は歯状回、II型は手綱と脳室、III型は海馬と側脳室に発現している事がわかった。i.呼吸商ラット脳室にTGF-βを投与し、呼吸商を測定すると値が低下し、その内容を詳しく検討した結果脂質燃焼割合が増大している事がわかった。この結果TGF-βは単に疲労感を生成するだけでなく、全身に対して代謝の状態を変化させる作用のある事がわかった。ii.体温・心拍数ラット脳室にTGF-βを投与し、深部体温を測定すると投与後1時間後にわずかに体温が上昇する傾向が見られたが有意な差ではなかった。心拍数については変化は見られなかった。(1)神経伝達物質の代謝回転の変化TGF-βの脳内投与によって動物に疲労したような行動が引き起こされることから、その脳に対する作用を脳の各部位における神経伝達物質の代謝回転の変化により検討した。大槽カニューレよりTGF-βを投与するとノルアドレナリンについては間脳、橋・延髄、線条体、小脳で、ドーパミンについては間脳と橋・延髄で、セロトニンについては橋・延髄と線条体でその代謝回転が上昇することを見いだした。上記神経伝達物質代謝回転の変化を、ニューロン細胞外へ放出される伝達物質濃度を直接測定するマイクロダイアリシスで検討した。大槽にTGF-βを投与すると海馬でセロトニン放出量が増大し、視床下部外側野ではセロトニン濃度の減少、およびドーパミン濃度の上昇が観察された。これらの結果より、運動時などに増大する脳内TGF-βは脳に対して直接作用し、疲労様の行動を引き起こしていることが考えられる。

運動後に甘いものが欲しくなる現象が動物モデルでも再現できることを明らかにした。2瓶選択できるよう訓練したマウスにキサンタンガムでテクスチャーをマスクした5%スクロース溶液と1%コーンオイル溶液を与えると両者を等量摂取するが、30分の水泳運動を負荷すると5%スクロース溶液を有意に多く摂取した。さらに安静状態のマウス大槽にTGF-βを投与し、2瓶摂取させると5%スクロース溶液を有意に多く摂取することから、脳内TGF-βが運動後の甘味嗜好性の変化に関与していることが予想された。
女性生殖器癌における血管新生と腫瘍休眠療法に関する研究

女性生殖器癌において最も予後と関連する癌の進展様式は子宮頸癌におけるリンパ節転移、卵巣癌における腹膜播腫、子宮内膜癌における筋層浸潤である。子宮頸癌においてvascular endothelial growthfactor(VEGF)-Cを発現している癌細胞がリンパ節転移に働くことがわかり、リンパ節転移巣におけるthymidine phosphorylase(TP)は血管新生を介し腫瘍の増殖進展に働き、予後因子となることがわかった。したがって、TPの基質である5FUの前駆体は増殖進展に関与する血管新生能を制御し、奏効すると考えられる。また、血清TPはどの組織型の症例に対しても良い腫瘍マーカと成り得ることがわかった。また、腫瘍内に浸潤してくるマクロファージから分泌されるinterleukin(IL)-8も血管新生因子として増殖進展と関与し、予後と相関することがわかった。さらに、ETS-1はIL-8やTPとリンクして、血管新生を介し腫瘍の増殖進展に働くことがわかった。このことから子宮頚癌における血管新生を制御するために血管新生因子だけでなく、転写因子を標的にする戦略も耐性を妨げ、効率的であると考えられた。卵巣癌腹膜播腫巣におけVEGFの発現が血管新生を介した増殖進展に働き、予後因子になることがわかった。さらに、ETS-1の発現も同様であった。したがって、VEGFおよびETS-1は増殖進展に関与する血管新生のインディケターとなると考えられ、抗VEGF抗体や抗VEGF受容体のtyrosine kinase inhibitorやETS-1を標的にする戦略も奏効すると考えられた。子宮内膜癌において、筋層浸潤とともにIL-8が飽和状態まで誘導され、血管新生を介した増殖進展に働くことがわかった。また、分化型においてはETS-1はVEGFと、低分化型においてはETS-1はbasic fibroblast growthfactorとリンクして血管新生を仲介していた。しかしながら、現時点では筋層浸潤にともなう血管新生を直接抑制する戦略はないが、分化度を加味した戦略も重要であることがわかった。さらに、血管新生の初期段階でcyclooxygenase(cox)-2が働いていることがわかり、治癒切除症例において、cox-2の阻害薬が再発予防に利用できることがわかった。子宮頚癌リンパ節転移巣におけるthymidine phosphorylase (TP)は血管新生を介し腫瘍の増殖進展に働き、予後因子となることがわかった。卵巣癌腹膜播腫巣におけるvascular endothelial growth

factor (VEGF))の発現が血管新生を介した増殖進展に働き、予後因子になることがわかった。さらに、ETS-1の発現も同様であった。したがって、VEGFおよびETS-1は増殖進展に関与する血管新生のインディケターとなると考えられ、抗VEGF抗体や抗VEGF受容体のtyrosine kinase inhibitorやETS-1を標的にする戦略も奏効すると考えられた。子宮内膜癌において、筋層浸潤とともにIL-8が飽和状態まで誘導され、血管新生を介した増殖進展に働くことがわかった。また、分化型においてはETS-1はVEGFと、低分化型においてはETS-1はbasic fibroblast growthfactor (bFGF)とリンクして血管新生を仲介していた。しかしながら、現時点では筋層浸潤にともなう血管新生を直接抑制する戦略はないが、分化度を加味した戦略も重要であることがわかった。卵巣癌原発巣において、bFGFの発現は癌の進展と関与し、臨床進行期と相関する。thymidine phosphorylase(TP)の発現は、全体としては予後とは相関しないが、著しく高値となる一部の症例では進展と関与し、予後不良である。VEGF_<165>が主なアイソフォームで、この発現は組織型や進行期による差はないが、予後と相関する。さらに、腹膜播腫巣におけるVEGFの発現が原発巣に比して著しく高くなる症例では、予後が不良であることがわかった。ところで、VEGFやbFGFの刺激によって、血管内皮細胞において転写因子ETS-1が誘導され、このETS-1が血管内皮細胞のウロキナーゼ型プラスミノゲンアクチベーター(u-PA)およびMMP-1の発現を転写レベルで調節する。子宮頚癌において、ETS-1の発現は微小血管密度とよく相関し、IL-8およびTPとリンクして血管新生を仲介していた。また、子宮内膜癌においても、ETS-1の発現は微小血管密度とよく相関した。分化型においてはETS-1はVEGFと、低分化型においてはETS-1はbFGFとリンクして血管新生を仲介していた。卵巣癌原発巣において、ETS-1の発現は臨床進行期や予後と相関し、とくに腹膜播腫巣においては高発現の症例の予後は不良であった。これらのことから、VEGFおよびETS-1は増殖進展に関与する血管新生のインディケターとなると考えられ、ETS-1を標的にする戦略も奏効すると考えられる。したがって、卵巣癌とくに腹膜播腫に特異的な血管新生因子VEGFとともにETS-1を標的とする戦略、すなわち抗VEGF抗体や抗VEGF受容体のtyrosinek kinase inhibitorとETS-1抗体などの併用療法はたとえ一部に耐性を生じたとしても、より効率的であろうと期待される。女性生殖器癌において最も予後と関連する癌の進展様式は子宮頸癌におけるリンパ節転移、卵巣癌における腹膜播腫、子宮内膜癌における筋層浸潤である。
多体相互作用を取り入れたナノ構造の自己組織化シミュレーション

多体相互作用を取り入れた自己組織化シミュレーションを第一原理電子状態計算に基づき実行する多階層連結シミュレーターを開発した。50個程度のスーパーセルの全エネルギーを計算し10個程度のクラスター相互作用を決定する。シミュレーションには不純物原子周りの格子緩和を取り入れることができAlCu合金で典型的なGPゾーンの形成をシミュレートできる。本方法は金属系に限らず混晶半導体にも用いることができ、太陽電池材料等エネルギー変換材料のデザインに応用することができる。本研究提案は、第一原理電子状態計算に基づき熱統計力学的手法を用いて、合金やDMSに代表される混晶半導体中での自己組織化現象の起源を明らかにすることを目的とする。さらに得られた知見を総合して、生成したナノ磁性体のサイズ、密度や形状を制御する方法を提案し、自己組織化を利用した半導体スピントロニクスデバイスのデザインへの布石を与える。H22年度は、Cu-Ni合金で観測されている巨大ペルチェ効果の起源を解明するためにこの系でのナノ構造の自己組織化をKKR-CPA法およびモンテカルロ法を用いてシミュレートした。その結果Cu-Niは相分離を起こす系であり、結晶成長条件を調整することで擬一次元的なナノ構造が自己組織化により形成されうることがわかった。この特殊な形状により状態密度に鋭いピークが現れ巨大ペルチェ効果の起源となっている可能性がある。次年度は、シミュレーションの高精度化および半導体混晶系への応用を考えてクラスター変分法を用いた自己組織化シミュレーションを行う。そのためにクラスター相関関数の計算サブルーチンを作成し、またカルコパイライト半導体系についての予備計算としてKKR-CPA法による電子状態計算を行った。この計算については高効率太陽電池材料のマテリアルデザイン関連の研究として一連の論文発表を行った。本研究提案は、第一原理電子状態計算に基づき熱統計学的手法を用いて、合金やDMSに代表される混晶反動体中での自己組織化現象の起源を明らかにすることを目的とする。さらに得られた知見を総合して、生成したナノ磁性体のサイズ、密度や形状を制御する方法を考案し、自己組織を利用した半導体スピントロニクスデバイスのデザインへの布石を与える。H23年度は、自己組織化の第一原理シミュレーションの密度化に向けてクラスター展開法の計算機コード開発を行った。多数(50個)のスーパーセルについて全エネルギーを計算しそれらをもとにクラスター相互作用(10個程度)を決定する。得られた相互作用をもとにモンテカルロ方により自己組織化をシミュレートする。最適なクラスターは遺伝的アルゴニズムにより決定する。独立なスーパーセルはクラスター相関関数の違いから検出できるが、このサブルーチンについては現在、群論を用いた方法を検討している。クラスター展開の方法では不純物周りの格子緩和の影響を自然に取り入れることができるため、前年度のKKR-CPO法ベースの計算に比べてより精密な計算が可能となった。開発したコードでAlCu合金でのGPゾーンの形成を再現することができた。またカルコパイトライト半導体系についての計算を行った結果、格子緩和の影響によりスピノダル温度がKKR-CPA法ベースの計算では2倍程度過大評価していることがわかった。開発したコードは凡用化のために後少し整備が必要であるが、計算機マテリアルデザインの実行に非常に有用なものである。本研究で開発したコードををもちいて、磁性半導体などの省エネルギースピントロニクス材料や高効率エネルギー変換材料(例えば高効率太陽電池材料)に適用しエネルギー関連材料の開発にデザインの立場からの寄与が可能である。
カラー情報に基づくマルチチャンネル型匂いセンサに関する研究

本研究は,色素の色変化に基づく多チャンネル型匂いセンシングシステムを構築することを目的としている。基礎的知見を得るために,試料ガスとの接触によって色変化を起こす色素として,5,10,15,20-テトラフェニル-21H,23H-ポルフィンとそのCu(II),Zn(II),Mn(II),Co(II),Fe(II)錯体,Reichardtベタイン色素,pH指示薬(フェノールフタレイン,メチルレッド,メチルオレンジ,フェノールレッド,チモールブルー,アリザリンイエロー)および電荷移動錯体の電子受容体を用い,これらの応答色素を逆相TLCプレートやシリカゲルTLCプレートに吸着させ応答素子群を構成した。その素子群を水蒸気発生のための電子レンジパーツを有するシステムに組み込んだ。スキャナーで取得した素子群の画像の解析によって応答量パターンを得た。まず各種の揮発性有機化合物(アルコール類,ケトン類,ハロゲン化アルキル類,芳香族化合物等)を使って,この素子群のガスセンシング特性を調べ,その結果は,提案したシステムが大量の水蒸気の存在下でもガス検出機能を有し,多くの対象試料に前処理なしで適用可能であることを示唆した。次いで,検討した応答色素のうちpH指示薬だけを用いても,柑橘類(カボス,レモン,ネーブル,グレープフルーツ)やコーヒー(各種のレギュラーコーヒーや砂糖入り缶コーヒー,ブラック缶コーヒー)の種類の識別が可能であることを主成分分析で確認した。また,種々のpH指示薬を含むポリビニルピロリドン膜を光ファイバのクラッド部に製膜し,得られた反射型の感応色素付与光ファイバの応答特性も調べた。アリザリンイエロー/ポリビニルピロリドン膜の膜厚を9μmに調製した光ファイバを測定に用いると柑橘類の主要匂い成分への応答が顕著に現れることも重要な知見として得た。本研究は,ソルバトクロミズムに基づく多チャンネル型光センシングシステムを構築し,そのシステムに匂いセンサとしての基本的機能をもたせることを目的としている.このセンシングシステムは,光ファイバー群に個別にコーティングした種々のソルバトクロミック色素含有感応膜の対象ガスによる色の時間変化をCCDデジタルビデオカメラで取得し,得られたRGB画像を画像解析とニューラルネットワークによるパターン認識によって処理することを原理としている.ソルバトクロミックな色素として,2,6-ジフェニル-4-(2,4,6-トリフェニルピリジニオ)フェノラート(Relchardtベタイン)を用い,膜素材として初年度は,テトラメトキシシランとアルキルトリメトキシランの混合液を原料とするゾル-ゲル法によってシリカゲル膜を調製した.また,ろ紙及び各種有機ポリマーもセンサ素子として用いた.応答パターンの取得では,まず作製したセンサ素子を種々の基準ガス(ベンゼン,メタノールや酢酸のガス成分)に曝し,その素子の色変化をビデオカメラで取得した.次いで,得られた画像をパソコンに取り込んだ後RGBに色分解し,そのグレーレベルの時間変化を応答パターンとした.応答パターンは,ガスの種類によって大きく異なっており,パターンの形はガス成分分析に,応答の大きさはガス濃度の定量分析に使えることが分かった.そこで,変化量をエタノールの濃度に対して測定したところ,濃度依存性が確認され,アルコールセンサとしても使えることが分かった.また,リモネンやシトラールなどの香水の原料になる匂い成分でも,特異的な応答をすることを見出した.さらに現在,応答パターンをニューラルネットワークで解析し,より精度の高い成分と濃度の定性・定量分析を行っている.本研究は,カラー情報に基づく多チャンネル型光センシングシステムを構築し,そのシステムに匂いセンサとしての基本的機能をもたせることを目的としている。

試料ガスとの接触によって色変化を起こす色素として,7種の金属ポルフィリン,Reichardtベタイン,3種のpH色素,および3種の電荷移動錯体の電子受容体を用いた。これらの応答色素を逆相C_<18>TLCプレートに吸着させ応答素子群とし,その素子群を,水蒸気発生のための電子レンジパーツを有するシステムに組み込んだ。スキャナーによってパソコンに取り込んだそれらの素子の画像をR, G, B成分に分け,その各成分のグレーレベルを応答量とした。水蒸気発生パーツの組み込みは,主にコーヒーや緑茶,柑橘類等の香りを前処理なしにセンシングするためである。まず,応答色素量,試料量,電子レンジ電圧等の因子をもとに最適操作条件を決定した。その最適条件下で得られた応答素子群の応答量パターンは,モデルガス(アルコール類,ケトン類,ハロゲン化アルキル類,芳香族化合物等)の種類によって大きく異なっており,ガスの識別が可能であった。標準化データの主成分分析によるマッピングは,官能基の種類や沸点,蒸気圧,共沸などである程度説明することができた。また,オレンジ,レモン,カボスなどの柑橘類やコーヒー,緑茶の種類の識別も可能であることを確認した。今後,ニューラルネットワークによる解析処理を試みるとともに,これまでの検討で確立しつつあるセンシング基本原理をもとに,カラー情報に基づく自己コード化イメージファイバセンサをデザインし,それに匂いセンサとしての機能をもたせることを計画している。本研究は,カラー情報に基づく多チャンネル型光センシングシステムを構築し,そのシステムに匂いセンサとしての基本的機能をもたせることを目的としている。フェノールフタレイン,メチルレッド,メチルオレンジ,チモールブルー,アリザリンイエローなどのpH指示薬やReichardtベタイン,Mnポルフィリンを含む有機高分子膜およびゾルーゲル法で調製したシリカゲル膜を光ファイバのクラッド部に製膜し,得られた感応色素付与光ファイバの応答特性を調べた。ほとんどの色素で基準臭としたメタノールガスに応答し,その中でフェノールフタレインが最も応答性(感度、可逆性)に優れていた。また,有機高分子膜と比較してゾルーゲル膜の方が応答の可逆性が得られた。応答速度もゾルーゲル膜の方が速く,分析ガスの膜中への拡散が迅速であるためと考えられた。さらに,ゾルーゲル膜の方が色素をより均一に製膜でき,膜の硬度も非常に高い。実試料への応用も同時に行い,柑橘類の主要匂い成分である酢酸リナリルやリナロールに対する応答を検討した。6種類のpH指示薬それぞれを含んだ各高分子膜をシャーレ上に製膜し,それらの高分子膜に匂い成分ガスを接触させた。高分子膜のカラー画像をスキャナーを用いて取得し,得られた画像の色情報を赤,青,緑の3成分に分け,それぞれの色成分の変化量を図式化すると,各匂い成分に対して特徴的な図式が得られることが分かった。
TdTによるT細胞・B細胞レセプターの多様性変化とその免疫応答に及ぼす影響

TdTはage dependentおよびstage specificな発現調節によりT細胞、B細胞レパトアの形成に多大な影響力を持つが、これがいかなる意味をもつかを明らかにするためジーンターゲティングの手法を用いTdTのプロモーターのみをE_μV_H(IgのV_H遺伝子のプロモーターとH鎖μ領域のエンハンサー)あるいはT細胞特異的なlckプロモーターで置換しTdTの発現パターンを変え、全く新しいT細胞、B細胞レパトアを持ったマウスを作製した。TdTのプロモーターをE_μV_Hで置換したマウスでは、正常と同程度のTdTの発現を胸腺で見るほか正常では検出できない脾臓、骨髄、リンパ節、胎生期胸腺、胎生期肝臓でも強い発現がみられる。実際IgのIgH鎖、TCRのβ鎖、γ鎖遺伝子の約9割の塩基配列にN領域を認めた。正常ではIgL鎖にN領域はほとんど見られないが、E_μV_Hで置換したマウスのIgL鎖では2/3の塩基配列にN領域を認めた。しかがって本来N領域を持たず多様性の制限されたIgL鎖にも新たな多様性を付加できたことになる。これらのヘテロおよびホモ変異マウスの骨髄ではB220^+IgM^+細胞が半分に減少しており、しかも脾臓におけるN領域の頻度は骨髄に比べ明らかに減少していた。この事はIgL鎖にN領域が付加されたB細胞は自己反応生を獲得し骨髄において選択的に除去される可能性を示唆する。胎生期にもTdTを発現するE_μV_H^<+/+>マウスおよびlck^<+/+>マウスは、胎生期レパトアの意義、N領域の胸腺選択に及ぼす影響、種々のγδT細胞の起源及び皮膚、粘膜への生着機序の解明にも役立つものと考える。
クラウド環境でのスワームロボティクスのための進化型人工知能

複数拠点に点在する余剰計算資源を有効活用し、安価に計算資源をスケールアウトできる分散計算環境を活用した。スワームロボティックシステムを可塑的群知能システムとして構築するための新規設計論を構築することを目標にして、難易度レベルの異なるいくつかのマルチエージェントシミュレーション問題を取り扱い、群挙動の創発を試みている。特に、人工知能を人工社会シミュレーション実装の際のモデリングで活用することを指向し、人工社会でのモデル産業として繊維業界に着目し、繊維関連業界データについて複雑ネットワーク分析を重点的に行っている。このネットワーク分析では、2005年度から2010年度における総合アパレル部門200社分の取引関係データに関して、ネットワーク諸指標を用いることで定量的評価を試みた。繊維・アパレル産業の企業間取引ネットワーク全体に関して分析するため、マクロ的ネットワーク指標として総枝数、平均次数、ネットワーク直径、ネットワーク密度を用いた。その結果、企業間取引ネットワークの広がりを示す指標であるネットワーク直径と為替変動について、負の傾きを示す回帰式が得られた。この結果によって、円高傾向時においては取引数が増加し、円安傾向時においては取引数が減少するというネットワーク構造の変動を定量化可能なことを確認した。さらに、企業間取引ネットワークのデータを6年分取扱い、為替変動(USD/JPY)との回帰分析を試みた。その結果、ハブ企業である総合商社について、為替変動に起因する企業間取引ネットワークの変化が生じていた。為替とハブ企業である総合商社の次数中心性については、正の傾きを示す回帰式が得られた。この結果によって、円安傾向時に取引先数を増大させ、円高傾向時に取引先数を減少させるという、国際企業かつハブ企業としての典型的な総合商社の企業間取引ネットワーク変化の性質を定量的に示すことができた。前述で対照としている繊維・アパレル産業に関連した研究事例としては、一般的な統計処理や集計を駆使した産業分析が試みられており、世界経済との関連からマクロ経済学的、または地域経済と産業組織の関連からミクロ経済学的な個別事例のケース研究として見なされる。しかし、これらの研究手法の多くは、地域別や産業分野別の様々なパラメータ集計、並びに統計処理である。したがって、企業間取引としての振る舞い、産業の変遷としての振る舞い、さらに世界経済としての振る舞いを結びつけ最適化を試みるという創発的シンセシスの方法論や観点からは、マルチエージェントシミュレーション問題として取り扱う基礎的研究の蓄積が不十分な現状にある。そこで、繊維・アパレル産業の企業間取引ネットワークに着目し、企業間取引ネットワークを分析することで産業の状態や性質を数値化することが可能になり、複雑な関係性の最適化の一助を担うことが可能になると考えた。29年度の先行研究では,繊維・アパレル産業の企業間取引ネットワークは、ネットワーク内において取引先数が最も集中した中心企業とこれに次ぐ中心的企業が自己相似的に構成されていることが確認されている。しかし先行研究は、2015/16年度におけるネットワーク構造に関する時間的変化を含まない静的な分析であった。したがって、人工社会シミュレーションとして企業間取引とマクロ経済の関係を定量化するという観点に基づくネットワーク構造の変動を探っていくためには、経済的な指標や時間的変化をも含む動的なデータ分析が必要である。この点において、今年度の成果は、ネットワーク構造の変動を定量化した結果までを、学術論文として投稿し、採択され、印刷中となっている。企業間取引の情報産業化に関連した研究事例として、サプライチェーンを模した数理モデルを構築し、数値計算によって取引における物資や金額などの数量の挙動を論じた例が挙げられる。また、ネットワークを有する人間集団の環境変動への適応における、ネットワークの中心者であるハブの役割に関して分析した研究事例もある。この先行研究によって、ハブがネットワークに組み込まれている場合の方が、環境変動に対して、より短期間で適応できる可能性が議論されている。実際に、集団にもたらすハブの効果と集団としての適応的振る舞いに関しては、創発システムに関わる先行研究によっても関連性が指摘されている。代表的な研究事例としては、ネットワークの幾何学的性質に着目した合意形成過程に関する問題設定が挙げられる。しかしながら、情報通信技術(Information and CommunicationTechnologies : ICT)の導入に起因する企業間取引ネットワークの変遷についての実証的な分析事例は数多くない。まして、近年の情報通信技術の発達は目覚ましく、コトのインターネット化(IoT : Internet of things)や機械学習に関連したテクノロジーが身近なものとなりつつある。これにもかかわらず、企業間取引という社会システム(スワーム)の観点において、情報流通技術が導入された結果を定量的に評価する方法論に関しては、システム科学の学問分野として研究の途上にある。本課題の30年度の研究によって企業間取引の状態や変遷を客観的に分析するためのツールやデータは十分に活用できる現状にある。そこで次年度31年は、実データから得られた企業間取引ネットワークの変遷過程について、定性的側面としての情報産業化を加味したマルチエージェントシミュレーションを実施する。AWSと連携したハイブリッドクラウド計算環境を整えている。そして、このハイブリッドクラウド計算環境で、現在までに開発してきたcloudstackでの進化計算用のグリッドシステムを、クラウド上での進化計算専用グリッドサービスとして提供していく準備を進めた。特に、アマゾンウェブサービス(AWS)に代表されるパブリッククラウドも利用し、いくつかのマルチエージェントシミュレーションによる計算機実験結果が得られた。以下に、スワームロボティクス研究課題について、群れの創発を狙った自律分散型機械学習方式の確立を目指した基礎計算機実験を通じて得られた今後の指針と考えられる知見を一部記述する。複数のモデル実験を多元的モデルと単純モデルの場合において実行した結果、多元的モデルの場合は各エージェントの利得総和において非決定論的カオス挙動が生じたのに対して、単純モデルの場合は線形的な挙動を示した。

また、両モデルにおいて利得が安定的に生じたのは、大域的なゲーム相手探索よりは局所的なゲーム相手探索によるゲームの繰り返しの場合であった。以上により、内部状態の変動は外的な状態の変動に影響を与え、外部状態の変動は内部状態の変動ともなり、内部状態の多元性は複雑な挙動を招きうることが示された。さらに、社会システムへの応用を指向し、ヘテロな環境をエージェント間の相互作用における多元的な利得獲得のゲーム理論として利得ゲームを構成し、学習・記憶・模倣をエージェントの判断に構成し、そのモデル挙動も観察した。これらのモデル挙動は、繊維業界のデータ分析の結果として得られた事実と類似していることを確認した。なお、繊維業界のデータと、フラクラル性が確認されている料飲関係の関係性のネットワーク分析結果に関連して、定性的な事例研究をプラットフォーム研究論文として発表した。研究室のプライベートクラウド環境を安価に構築するため、徹底してオープンソース技術を採用している。特に、AWSの様なパブリッククラウド環境と連携させたハイブリッドクラウド環境を整備することにより、AWSパブリッククラウド環境との連携を鑑みた計算機実験環境は、安価ではあるがそのスケールアウトな拡張性が期待できる。以上より、インターネット経由で、いつでも、必要なだけの計算資源を容易に迅速に揃える事ができる環境を整えた。スワームロボットシステム(SRS)において、従来の自己組織化原理に基づく行動制御方式では、「定点に集合する」「互いに離れる」などの非常に限定的な単純タスクしか達成できないのが現状である。そこで、SRSを可塑的群知能システムとして構築するための新規設計論を構築することを目標にして、難易度レベルの異なるいくつかのマルチエージェントシミュレーション問題を取り扱い、群挙動の創発を試みた。社会システムデザインにつながる様、ゲーム理論の枠組みをシミュレーションに取り入れ、繊維業界の実データ分析を実施し、その比較検証についても言及した。特に、シミュレーション結果に対して、複雑ネットワーク理論の視点から分析することを想定し、研究課題初年度は、繊維業界の実データ分析について、今後のマルチエージェントシミュレーション問題での結果との比較を意識して、重点的に分析を進めた。エージェントシミュレーションにつながる具体的な繊維業界の分析結果に関連する今年度に判明した知見について、以下に一部記述する。
半自然環境 : 農村の環境整備における目標環境水準とその達成計画に関する研究

かっての人間と自然の共生構造を鍵として、人間活動が高度に科学技術に依存するに至った現代の農村において、人間活動の態様と新たな安定性のもとで共生する地域生態系とその棲息空間としての農村の半自然環境のあり方を、範囲を栃木県全域、人間行動は水田稲作に限定して、その共生構造を部分的ではあるが厳密な形で整理・分析することができた。即ち近代化以前の、地域自然との共生関係の保たれていた技術体系として1950年頃以前の状況を当時すでに就農していた老人へのヒヤリングによって再構築し、一方で共生関係の崩れている今日の技術の姿を県内稲作実態の現地調査と農業指導機関へのヒヤリングによって把握した上で部分技術毎にメジャー技術を特定し、各メジャー技術のセットの形で構築した。そして、両技術体系をそれぞれの部分技術ごとに、ポスト石油エネルギの持続的技術体系のあるべき条件を判断基準として評価し、プラス評価の部分技術を維持し、マイナス評価の部分技術の代替形態を探る形で近代化の安定化段階の人間行動の一部としての水田稲作の形に接近した。この結果、そのような稲作技術の再構築には、いくつかの部分技術の前提として、バイオマスの液体燃料化等の前提技術の開発が不可欠なことを整理することができ、また研究の過程で、開発した、肉体労働の代替性条件、エネルギ・物質の持続性条件及び環境との調和性条件の3条件よりなる技術の妥当性評価構造は、今後の技術と環境の関係に関する研究の展開に役立つところが大きいと考えられる。本研究は、生産生活が近代化する以前の1960年頃の事例地区の生態系構造と現在の生態系環境を把握した上で、まず近代化以前での地域の人間活動と生態系の共生構造を解明し、次に地域の人間活動の近代化の行方と共生しうる新たな地域生態系構造を、先に解明された共生関係の構造を援用して導出する。そしてこの新たな生態系構造へ現在の生態系構造を接近させる保全・整備行為の必要十分要件を導き出すものである。平成9年度には、農村自然環境整備事業(総合型)の第1号実施地区の西鬼怒地区を事例として研究計画の前半を実施した。まず環境の現況については事業計画の策定過程での環境調査を援用し、補足調査を加えて地域生態系の現状賦存状況を把握した。次に、共生構造の把握については、地域に昔から住んでいて近代化以前の地域の状況を熟知している50才前後から70才前後までの住民からなる20人程度の住民グループを編成して1960年頃の1/2500地図を囲んでのワークショップ形式で当時の地域生態系環境を想起させ、地図上に整理した。そして当時の地域の生産生活がその地域生態系とどう関わっていたかをグループ討論させ、これを記録、分析して当時の地域生態系と地域住民の人間活動との共生関係を構造的に明らかにする方法で行った。ワークショップの成果は生態系、人間活動系それぞれで要素に分解して各要素間の連関関係をデータ化して記憶上に蓄え、そのリンクの持続性を共益性を判断基準として物質循環構造上の連関線を辿って逐一検討する方法で生態系と人間活動系の共生関係を解析・整理して一般化共生構造を導いた。かっての人間と自然の共生構造を鍵として人間活動が高度に科学技術に依存するに至った現代の農村において、人間活動の態様と新たな安定性のもとで共生する地域生態系とその棲息空間としての農村の半自然環境のあり方を、範囲を栃木県全域、人間行動は水田稲作に限定して、その共生構造を部分的ではあるが厳密な形で整理・分析することができた。

そして、両技術体系をそれぞれの部分技術ごとに、ポスト石油エネルギの持続的技術体系のあるべき条件を判断基準として評価し、プラス評価の部分技術を維持し、マイナス評価の部分技術の代替形態を探る形で近代化の安定化段階の人間行動の一部としての水田稲作の形に接近した。この結果、そのような稲作技術の再構築には、いくつかの部分技術の前提として、バイオマスの液体燃料化等の前提技術の開発が不可欠なことを整理することができ、また研究の過程で、開発した、肉体労働の代替性条件、エネルギ・物質の持続性条件及び環境との調和性条件の3条件よりなる技術の妥当性評価構造は、今後の技術と環境の関係に関する研究の展開に役立つところが大きいと考えられる。
現代に於ける乾漆技法を用いた彫刻表現研究

本研究では、多様な立体表現の可能性が追求される現代の視座から、伝統的な造像技術である乾漆技法を用いた新たな彫刻表現のあり方を模索してきた。日本の近代における乾漆彫刻表現を確認すべく行った新海竹蔵と山本豊市の乾漆作品調査では、漆器製作の場合には下地として用いられる錆び漆(生漆と砥粉を混ぜたもの)によるモデリングを完成段階まで活かしつつ、表現に繋げているという特質を捉えた。このように漆を表面の装飾としてではなく、像の身体として扱うことによって、制作研究では既存の乾漆表現にはあまり見られない、重厚でありながら軽やかであるという両価性を備えた、独創的な乾漆彫刻のあり方を提示することができた。本研究は、工芸技法としてではない、彫刻技法としての乾漆表現について、歴史的にその使用法を検討しながら今日の制作実践に於いて活用することによって、これまでにない新たな技法を生み出すことを目的として行うものである。平成25年度は、特に昭和期の日本に於いて活躍した2名の彫刻家による乾漆作品群を中心にして臨地調査・分析を行い、それと並行して実践研究(創作による研究)を進めた。臨地調査では、日本近代彫刻史を彩りながらも、未だその乾漆表現に注目した先行研究に乏しい新海竹蔵(1897-1968)、山本豊市(1899-1987)両彫刻家の作品に焦点を当てた。新海作品については山形美術館(8月)と筑波大学(9月)、山本作品については愛知県美術館(9月)に赴いた。実物作品の多角的な実見による本調査から、乾漆を素材とした彫刻表現ならではの造形的特質について経年変化のありようを含めて確認することができたため、一定の知見を得ることができたものと捉えられる。ここでの成果については、平成26年度7月頃刊行予定の『多摩美術研究』の第3号に掲載予定である。一方、実践研究では、伝統的な乾漆技法である脱活乾漆技法と木心乾漆技法の其々を応用して、素材の特性を活かしながら乾漆ならではの造形を実現する一定の足掛かりを得たため、今後も両技法を主軸としながら継続する。また、構想段階で複数の模型を制作しているが、それらについても乾漆技法を応用してその形状を維持し、各々作品化している。これら構想から完成に至るまでの制作過程については、随時、撮影による記録を行っている。これら記録に基づく分析・検討・考察については、今後、研究期間中に論文をまとめ紀要に投稿する予定としている。また、期間中に制作した(模型を含む)全作品については、最終年度にまとめて展示によって公開予定とする。平成26年度は、前年度に行った2名の彫刻家作品の臨地調査・分析、本年度行った漆林での漆掻きの実習経験、及び各種研究資料による知見に基づき、それらを参照しながらより応用的なかたちで実践研究(創作による研究)を展開した。実践研究では、伝統的な乾漆技法である脱活乾漆技法と木心乾漆技法の其々を応用して、乾漆ならではの彫刻表現のあり方を探った。これまでに行った臨地調査・分析、及び各種研究資料による知見から(1)漆そのものに形態を与える乾漆技法の特性を活かすことで、単なる“塗り物"に留まらない、より自由度の高い作品制作が可能であること(2)使用方法によっては従来の漆芸作品にあるような艶やかな表情のみならず、よりマットな質感をも実現することができ、これまでの漆芸作品が紡ぎ出してきたイメージを覆す、新たな表現の可能性を示唆できる、という彫刻としての乾漆技法ならではの特質を見出すに至った。更にそれら特質を、漆を扱う経験の中から導き出されるかたちに結び付けることによって、用途に縛られることのない、一表現としての乾漆彫刻の独自性を示唆できる段階に移行しつつある。各作品の構想から完成に至るまでの制作過程については、随時、撮影による記録を行っており、これら現段階での記録に基づく分析・検討・考察については論文をまとめ『多摩美術研究』(第4号)に掲載予定である。これまで、乾漆技法によって近代彫刻史上に類稀な優れた手業を残す乾漆作品に関する臨地調査、漆が生まれ出る瞬間ともいえる漆掻きの実践とその記録化、また各種乾漆技法による(主に伝統的な)「造像」方法に焦点を当てた既往研究の確認につとめてきた。平成27年度は、これらをまとめつつ論考上不十分な点を補い、得られた知見に基づいて、更に数点のこれまでにない新たな制作実践に繋げてきた。また平成27年の12月には、研究期間中の全作品と調査報告ならびに論考を以って研究発表展「乾漆彫刻の可能性ー江村忠彦展」(於:八王子市芸術文化会館いちょうホール1階展示室)にて広く公開し、適宜来館者から今後の研究の進展に繋がる反応を受けた。また本展覧会に合わせて、論文「現代に於ける乾漆技法を用いた彫刻表現研究ー