hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
要援護高齢者のソ－シャルサポ－トに関する研究

また、年齢や身体機能といった身体的要因のみならず、世帯構成や教育歴、経済状態等の社会経済的要因も社会的孤立のリスク因子となりうる可能性が示唆された。さらに、男性ではソーシャルサポートの「愛着」機能が高い者ほど精神的健康が良好である傾向がみられた。女性では「指導」「価値の再保証」の各機能が高い者ほど、精神的健康が良好である傾向がみられた。これらソーシャルサポートの機能は、要援護高齢者のストレス対処や自尊感情の維持・回復に役立つ可能性がある。以上、ソーシャルサポートは要援護高齢者の精神的健康を維持向上する上で重要な因子である可能性が示唆された。平成27年度は「要援護高齢者のソーシャルサポートに関する研究報告(平成28年3月)」の報告書を作成した。本研究は要援護高齢者におけるソーシャルサポートと精神的健康との関連を明らかにすることを目的とした。地域の要援護高齢者を対象に2度の質問紙調査を実施した。調査の結果、地域高齢者と比較して要援護高齢者は自尊感情が低く社会的孤立のリスクが高いこと、ソーシャルサポートの受領と提供のバランスが不均衡であることが明らかになった。ソーシャルサポートは要援護高齢者の自尊感情や精神的健康を維持・回復・増進する上で重要な因子である可能性が示唆された。平成24年度は、「ケアマネジメント学」および「インターナショナルNursing Care Research」「新見公立大学紀要」に計3本の論文を掲載した。さらに第71回公衆衛生学会にて結果の一部を発表した。平成25年度は、「新見公立大学紀要」に論文掲載、第72回公衆衛生学会に結果の一部を発表した(13.研究発表参照)。さらに、本調査の実施に向けて、A県各市および介護支援専門員協会支部に協力を依頼し、新規の要介護認定を受けた高齢者を対象にアンケート調査を実施中である。対象地域の選定および介護支援専門員協会支部への協力依頼に時間をかけたことにより、予定していた調査時期に遅れが生じた。平成26年度は、A県介護支援専門員協会に研究協力を依頼し、調査を実施した。現在、回収データの解析中であるが、その一部を平成27年11月に開催の「第74回日本公衆衛生学会」において学会発表を予定している(演題、2題登録済)。地域看護学平成27年度は期間延長が認められた最終年度である。本調査のデータ解析を急ぐ。結果から、要援護高齢者におけるソーシャルサポートと精神的健康との関連を明らかにしたい。そのうえで、早急に研究報告書をとりまとめ、協力市町村および介護支援専門員協会に報告書を配布する予定である。現在、平成27年11月に開催の「第74回日本公衆衛生学会」において学会発表を予定している(演題を2題登録済)。その後、論文としてまとめ、「日本老年社会学会」「日本ケアマネジメント学会」等の関連学会誌への投稿を予定している。本研究をまとめることにより、社会関係および精神的健康に関する要因が明らかになることで、今後の要援護高齢者における社会的側面からの心身を健康に保つことを可能とする示唆が提供されることが期待される。
オクタデカノイドシグナル伝達系に関与する配置固定型および抗β-酸化型化合物の合成

単環性立体配置固定型ジャスモン酸アナログとして、ラクトン型アナログを合成し、バレイショ塊茎細胞肥大活性および塊茎誘導活性を調べた。合成は三成分連結法を基盤とし短段階で十分な量的供給が可能になった。しかしながら、5-オキサ-エピジャスモン酸(シス型)と5-オキサ-ジャスモン酸(トランス型)両者とも期待した生理活性を示さなかった。シクロぺンタノン環への酸素原子導入による生理活性の消失は、それらの分子サイズ以外に電子的性質が生理活性に関連していることを示唆した。二環性立体配置固定型ジャスモン酸アナログとして、ジャスモン酸と同一炭素数でエンド二重結合を有するbicyclo[3.3.0]型アナログの合成し、バレイショ塊茎細胞肥大活性および塊茎誘導活性を調べた。よりジャスモン酸と相同性のあるエキソ二重結合を有する異性体は合成できなかったが、エンド型化合物とアミノ酸(ACC)の縮合体とすることでジャスモン酸にせまる生理活性を示すことを明らかにした。アルキル側鎖とカルボキシル基の距離が生理活性に影響を及ぼすことが示唆された。同じく二環性立体配置固定型ジャスモン酸アナログとして、bicyclo[3.1.0]型化合物の合成を検討した。シクロプロパン化に問題を残し低収率ながらその合成が可能となった。また新規抗β-酸化型OPCアナログとして、カルボン酸側鎖上のα,β-位にシクロプロパン環および三重結合を有する化合物の合成も検討し、それらの基本合成経路を確立できた。単環性および二環性立体配置固定型ジャスモン酸アナログの合成を行った。単環性のラクトン型アナログとして5-オキサ-エピジャスモン酸(シス型)と5-オキサ-エピジャスモン酸(トランス型)の合成に成功した。合成においては三成分連結法を基盤とし短段階で十分な量的供給が可能になった。これらの化合物はジャスモン酸のシクロぺんタノン環をラクトン環とすることでカルボニル基のα-位の酸性度をさげたものであり、容易にシス-トランスの異性化を起こさない従来にないタイプのジャスモン酸プローブとして期待できる。二環性アナログとして、既知のカルバサイクリン合成中間体を用いジャスモン酸と同一の炭素数を有するbicyclo[3.3.0]型骨格を有するアナログの合成に成功した。この化合物はエンド二重結合を有するものだが、よりジャスモン酸と相同性のあるエキソ二重結合を有する異性体についても検討中である。同じく二環性アナログとして、ジャスモン酸メチルエステルを原料とし、C3,7位に二重結合を導入した後シクロプロパン化を経る合成経路でbicyclo[3.1.0]型化合物の合成も検討した。また新規抗β-酸化型OPCアナログとして、すでに合成した炭素数の異なるOPC類を基本原料とし側鎖上にシクロプロパン環および三重結合を有する化合物を中心に合成の検討を行った。合成された化合物の生理活性の評価は主にバレイショ塊茎細胞肥大活性および塊茎誘導活性を指標として進行中である。
加速器中性子で生成した医療用９９Moの実用化に向けた研究

がん、心臓疾患、脳疾患の三大生活習慣病及び認知症などの核医学診断において99Moの娘核である99mTc(半減期=6時間)で標識した99mTc放射性医薬品は、世界中で多用されている。我が国でも、年間約90万件の診断に使用されている。99mTcは、99Mo(半減期=66時間)のベータ崩壊で自然に得られる。現在、99Moは海外の研究用原子炉で製造されており我が国はこの99Moを毎週数回輸入している。そのため、99Moの安定供給は、核医学診断に不可欠である。しかし、海外の研究用原子炉は計画外停止が頻発し99Moの供給が、世界的に不安定である。そこで我々は、加速器で得られる加速器中性子を用い99Moを製造する方法を提案し、既存の加速器を用い99Mo生成と高品質の99mTcを分離・精製する研究開発を行ってきた。今年度は、本製造法の実用化に向けて重要な課題、即ち、本99Mo製造法が経済的に持続可能であるか、既存の研究用原子炉で製造される99Moの購入価格に比べ競合しうる価格で99Moが製造できるか、に挑戦することを目指した。99Mo製造量の測定は、東北大学のサイクロトロンで得られる40MeVの重陽子を100gのMoO3試料に照射して行った。その際、100gの試料は4分割して夫々の99Mo製造量の測定値が核データによる評価値と詳細に比較えdきるようにした。その結果、40MeVで2mAの重陽子を加速できるサイクロトロンが1台あれば、日本の99Mo需要量のほぼ50%を供給できることを明らかにできた。この結果は、本製造違法が加速器の維持費などを勘案しても99Moの現状の価格と競合できること、即ち、経済的に持続可能な方法であることを検証できた。また、99Moの測定値と評価値は誤差の範囲でよい一致を示すことが確かめられた。これは今後最適な99Mo製造量を得るうえで重要な成果である。サイクロトロンからの重陽子を炭素標的に当てて発生する加速器中性子を100Mo試料に照射して99Moを製造する方法は、世界初の99Mo製造法である。本製造法を提案した当初は、1台のサイクロトロンで得られる40MeV、5mAの重陽子ビームを251gの金属100Mo試料に1日照射して製造される99Moは、日本の99Mo需要量の2025%供給できると公表していた。今回、これまでの我々の研究開発及び本研究により、1台の上記サイクロトロンで2mAの重陽子を100gの100MoO3試料に1日照射すれば我が国の99Mo需要量の最高50%まで供給できる可能性を持つことを明らかにできた。これは、当初予期していなかった結果であり、本99Mo製造法は、経済的にも持続可能な方法であることが検証でき、国産化に向け重要な成果である。ところで、本製造法による99Moの比放射能は、原子炉でウランの核分裂反応で製造される99Moに比較すると1/5000程度と低い。この低比放射能99Moから高濃度・高品質の99mTcを得る分離精製法の確立は、長年の課題であった。我々は、99Moから99mTcを分離する際に薬品を用いない熱分離法を採用しその装置を開発してきた。その結果、開発した熱分離装置は、高効率で99Moから99mTcを分離できること、得られた99mTcは不純物放射能をほとんど含まないことを実証し、更に99mTc医薬品の品質は薬事を満たすことを検証してきた。その結果、上記生成量と合わせ本製造法は経済的に持続可能な方法であることを明らかにできた。本製造システムを今後世界に展開していく上に重要な成果と言える。我々の最終目標は、核医学診断に重用されている99mTcの親核99Moの国産化を実現し、現在も続く99Moの供給不安定を解消することにある。そのため、原子炉に依存しないで加速器中性子による99Mo製造法を提案し、99Moの製造量及び製造された99Moから高品質の99mTcを高効率で分離精製する方法の開発こ取り組んできた。その結果、この新製造法及び開発した分離装置で得られた99mTcを用い合成した99mTc医薬品は、原子炉製の99mTcを用いた医薬品と同等の品質を持つことを実証してきた。今後は、従来の10倍以上の高強度の加速器中性子を発生させ、得られる高強度99Moから高品質の99mTcを分離する熱分離装置の自動化の開発を既存のサイクロトロンで重陽子の負イオンを加速するシステムを構築することで進める。また、この加速器中性子は、99Moのみならずがん診断・治療用の64Cu及び67Cuの多量製造を可能にすることが予備実験で確認されている。そこでこれらCuアイソトープの製造・分離精製及び小動物実験の研究開発のを推進する。特定の臓器に集積し易い薬を、99Mo(半減期66時間)の崩壊で得られる99mTc(半減期=6時間)で標識した99mTc放射性医薬品は、がん、心臓疾患、脳疾患等の診断に我が国で年間70万90万件使用されている。

我が国は、海外の原子炉で製造される99Moを輸入しているが、原子炉の計画外停止が頻発し、99Moの供給が不安定で医療現場は混乱している。我々は、加速器で得られる中性子を用い99Mo等の医療用RIを製造する方法を提案し、既存の加速器を用い99Mo生成と99mTcを分離・精製の研究開発を行っている。本99Mo製造で使用する濃縮100MoO3試料は高価である。そのため、中性子照射済み試料は再利用すべく高効率で回収する方法の開発が必須である。99Moを含む照射済100MoO3試料からの99mTcの分離は開発した熱分離装置で行った。その際、蒸発する酸化99mTcは石英管内の低温度部で凝縮する。また、同時に蒸発する微量の100MoO3は高温度領域でMoO3針状結晶部に凝縮する。99mTcは1度製造した99Moから5回程度は熱分離し利用する。その結果、2025%の100MoO3が蒸発し結晶化する。この針状結晶化した100MoO3を電気炉内で回収する。製造した99Moから1回当たりの99mTc分離過程でその分離効率を85%程度以上に保持しつつ100MoO3試料の蒸発量を抑制できる熱分離装置電気炉内の温度分布条件を先ず探る。次いで石英管内に蒸発した100MoO3試料の強度分布を白金ルツボ内の強度とあわせ測定し、白金内及び白金外にある100MoO3試料の情報を得る。その際、99Moをトレーサーとして利用しそのガンマ線分布を測定する。しかる後に、白金ルツボ内・針状結晶部・石英管壁部にある100MoO3試料を高効率で回収する条件を探る。上記開発により99%の回収率を達成できた。1)高濃縮100MoO3試料の回収に関し、当初の予想を上回る99%の高回収率を達成した。加速器中性子で99Moを製造する際、可能な限り多量の99Moを製造するために、1gが1020万円する高価な高濃縮100MoO3試料を100g以上使用する。そのため、99Moから99mTcを抽出した後の(中性子照射済み)100MoO3試料は、高効率で回収し再利用することが、99Moの経済的製造では重要である。そのため、100MoO3試料を高効率で回収する方法の開発が必須である。従来、海外の研究成果として8597%の回収率が報告されている。しかし、この回収率は改善の余地がありまだ不十分と我々は判断した。我々が開発に成功した回収法は、原理的に100%近くの回収率を可能とする。また、操作が簡単で安全なため今後広く利用されると期待できる。2)加速器中性子で製造した99Moから熱分離法で得た99mTcが、現在市販中の原子炉で製造された99Moから得られた99mTcと同等の品質を持つことを検証した。99Moの世界的供給不安定性の中で新しい製造法が数多く提案された。これら新製造法における課題は得られる99mTcの品質が市販の99mTcと同品質であることを検証することである。我々は、既存の加速器で製造した99Moから熱分離装置で分離精製して得た99mTcの品質試験を行った。試験は、99mTcの放射純度・放射化学純度・化学純度そしてアルミ含有量について行い、市販中の99mTcと同品質であることを検証した。更に、本来は、製薬メーカーで実施し確認する99mTc中エンドトキシンについて検査し、99mTcの使用上問題無いことを確認した。加えて、99mTc中の100Mo含有量も問題ないくらい極微量であることを検証した。これら成果は予想以上であった。99mTc(半減期=6時間)で標識した99mTc放射性医薬品は、がん、心臓疾患、脳疾患の三大生活習慣病等についての核医学診断で世界中で多用されている。我が国では、年間約90万件の診断に使用されているが、この99mTcは、99Mo(半減期=66時間)のベータ崩壊で自然に得られる。
金属表面におけるオージェ中性化過程を利用した単一電子放射源に関する基礎研究

本研究の目的は、任意のタイミングで物質から単一電子を真空領域に取り出す方法を提案すると同時に、実験装置を設計・製作して実際にそのようなことが可能であることを実験的に確認することである。先ずは、平成18年度の研究期間で未解決であったSTM構造部における探針と試料基板(Si(111)面)の間のギャップ長を制御するための除振対策について取り組んだ。その結果、除振機構としてバネ吊り方式を採用し、吊り下げ用バネのバネ定数及びSTM構造部の板厚を調整し全重量を適正化することにより機械振動からの影響を取り除くことが出来た。これにより、探針と試料基板間の距離をSTMと同様にトンネルギャップでの電流値とバイアス電圧値の設定(0.25nA、±1.95V)によりÅ単位での安定した制御の下で、ガス原子(He)の侵入数及び放出電子の引き出しに最適なギャップ長を設定することが可能になった。次に、第2の課題であるギャップ領域から放出されるオージェ電子の検出のための予備実験に取り組んだ。オージェ電子放出を実現する実験パラメータであるHeガス雰囲気の圧力、トンネルバイアスに重畳するパルス電圧の波高と幅に対する試験値は各々1×10^<-6>Torr、2V、50nsとし、放出電子の計数計測を試みた。その結果、印加するパルス電圧による電気ノイズは検出回路にハイパスフィルターを入れることで除去出来たが、不規則に飛び込んで来るノイズ(約100カウント/分)が本物の放出電子の信号(数個/パルス)を検出する上で障害になった。このノイズの発生源は、実験室外からのものであることが判明したので、本装置の検出器部分をシールドボックスで覆うことで大幅なノイズ低減(010個/分)を達成した。但し、現状ではシールドが完全ではなく、信号取得において安定性と再現性の面で信頼度に欠けるため、装置全体をシールドすることも視野に入れて対策中である。本研究の目的は、こちらが意図した任意のタイミングで物質から単一電子を真空領域に取り出す方法を提案すると同時に、実験装置を設計・製作して実際にそのようなことが可能であることを実験的に確認することである。そこで平成18年度は、(1)単一電子放射源装置の製作と、(2)その装置を用いたギャップ領域からのオージェ電子放出の検出に取り組む計画で研究を進め、以下の結果を得た。電子放射源装置を構成するSTM構造部分と放射された電子を引き出す電極構造部分を含む機械加工の製作作業は、平成18年12月までに全て完了した。これらSTM構造部分と電子引き出し電極構造部分を真空チャンバー内に設置後、STM構造部において探針と金属基板との間のギャップ長を制御するコントローラー(研究室に現有)を作動させたところ、ギャップ長を安定してナノメートル領域まで近づけることが出来なかった。試作1号機では、製作がより簡便であるバイトンスタック方式(バイトンゴムの積層構造)を採用したが、STM構造部分の除振が十分に機能していないことが原因であると考えられるので、機構は複雑になるがより除振効果を期待出来るバネ吊り方式に変更するための改良を進めている段階である。予備実験では、この改良型試作機で試作1号機を上回る除振効果が達成出来ていることが確認された。但し、さらに安定的にギャップ長を制御するためには、バネ定数を始めとする真空内構造物の更なる最適化が必要である。
運動に対する動機づけの相互作用的視点からの検討

動機づけは動的な心理過程とされながらも,これまで静的な視点から研究が行われてきた.本研究は,運動に対する動機づけを相互作用的視点から検討するものである.具体的には,実験法,調査法,介入法により,1動機づけが相互作用する様相を測定できる手法を開発し,2動機づけが相互作用する動的な心理過程を解明し,3相互作用を重視した関わりから動機づけに変化がもたらされることを実証するというものである.動機づけは動的な心理過程とされながらも,これまで静的な視点から研究が行われてきた.本研究は,運動に対する動機づけを相互作用的視点から検討するものである.具体的には,実験法,調査法,介入法により,1動機づけが相互作用する様相を測定できる手法を開発し,2動機づけが相互作用する動的な心理過程を解明し,3相互作用を重視した関わりから動機づけに変化がもたらされることを実証するというものである.
培養骨膜細胞を用いた骨系統疾患の遺伝子異常の解明及びその治療

骨膜細胞の骨軟骨細胞分化機序について、(1)クローナルに個々の細胞の有する分化能および(2)分化過程における種々のサトカインの作用につき検討した。方法としては、アガ-ゲル中に骨膜細胞を単一細胞として封入して培養し、形成されたコロニーの形質を骨あるいは軟骨特異的な抗体を用いてレーザー顕微鏡下に観察し評価した。この結果、骨及び軟骨のコロニーが封入細胞数のそれぞれ数パーセントずつ形成され、さらにTGFbetaは濃度依存性に軟骨コロニーの出現率を増加させ、コロニー形成のタイムコースを早め、逆に骨コロニーの出現率を低下させた。以上から、骨膜を構成する細胞の中には、すでに骨芽細胞あるいは軟骨細胞に分化すべくcommittmentを受けた細胞が存在すること、およびTGFbetaは軟骨細胞前駆細胞に作用してその増殖と分化を促進することが明らかとなった。また、骨軟骨細胞に分化する骨膜細胞高密度培養系において、TGFbetaおよびBMP-2の作用を検討した結果、TGFbetaは軟骨形成を促進し、骨形成を抑制し、BMP-2は骨形成に促進的に作用することが明らかとなった。骨膜を構成する細胞は骨折治癒過程において骨軟骨細胞へと分化し、仮骨の重要な供給源となることが知られているが、上記の実験系は骨折治癒時の骨膜由来の外仮骨形成過程を反映するモデルであると考えられ、TGFbetaおよびBMP-2が骨折治癒の際に骨膜細胞に作用し仮骨形成を制御する因子である可能性を示唆するものである。骨の発生、成長過程において骨膜細胞は、膜骨化過程を終て直接骨芽細胞に分化するが、骨折治療、骨延長などの特殊な条件下では軟骨細胞にも分化する。このような骨膜細胞の有する分化能を評価するため、骨膜細胞をアガーゲル内で培養しclonal analysisすることにより、個々の骨膜細胞のクローンが骨・軟骨細胞の両者に分化能を有するのか、あるいは個々のクローンがすでにCommitmentを受けており別個に骨芽細胞、軟骨細胞に分化するかを検討した。この結果、(1)この培養条件下で骨及び軟骨のコロニーがそれぞれ1.5%,1.95%出現すること、(2)TGFβ1は0.11.0ng/mlの濃度において軟骨コロニーの出現率を増加させ(3.35%)、そのタイムコースを早める(至適濃度0.5ng/ml)、また、骨コロニーの出現率を低下させることが明らかとなった。以上から骨膜細胞のcell populationの中にはすでに軟骨あるいは骨細胞に分化するcommitmentを受けた細胞群が存在すること、及びTGFβ1は軟骨細胞前駆細胞の増殖と分化を促進することが明らかとなった。また骨膜細胞の高密度培養系において、ヒトリコンビナントBMP-2、TGFβ1の作用を検討した結果、BMP-2は、骨形成の促進、軟骨の肥大石灰化に促進的に作用し、TGFβ1は軟骨形成を促進し骨形成を抑制することが明らかとなった。以上のようにアガーゲルによるclonalな解析、あるいは高密度培養系を用いることにより骨膜細胞が骨軟骨細胞へ分化する過程における種々のサイトカイン、成長因子の作用が明らかになりつつある。方法としては、アガーゲル中に骨膜細胞を単一細胞として封入して培養し、形成されたコロニーの形質を骨あるいは軟骨特異的な抗体を用いてレーザー顕微鏡下に観察し評価した。以上から、骨膜を構成する細胞の中には、すでに骨芽細胞あるいは軟骨細胞に分化すべくcommittmentを受けた細胞が在存すること、およびTGFbetaは軟骨細胞前駆細胞に作用してその増殖と分化を促進することが明らかとなった。

また、骨軟骨細胞に分化する骨膜細胞高密度培養系において、TGFbetaおよびBMP-2の作用を検討した結果、TGFbetaは軟骨形成を促進し、骨形成を抑制し、BMP-2は骨形成に促進的に作用することが明らかとなった。骨膜を構成する細胞は骨折治癒過程において骨軟骨細胞へと分化し、仮骨の重要な供給源となることが知られているが、上記の実験系は骨折治癒時の骨膜由来の外仮骨形成過程を反映するモデルであると考えられ、TGFbetaおよびBMP-2が骨折治癒の際に骨膜細胞に作用し仮骨形成を制御する因子である可能性を示唆するものである。
高解像度日本近海モデルを用いた、沿岸・外洋間の海水交換に関する研究

沿岸海域は、陸の影響により沿岸固有の特徴を持つ一方、海水交換を通じて外洋と密接に関連して変動する。本研究では、日本沿岸の海水交換過程を対象にした、過去に例のない高解像度海洋モデルを開発した。シミュレーション実験では、海域によってその効果は大きく異なるが、10-1000kmスケールの多様な運動が海水交換を引き起こす様子が再現された。さらに、実験結果をもとに日本沿岸全域の海水交換をはじめて包括的に定量評価することができた。本成果は、日本沿岸域における水質環境や気候変動の影響などをモニタリング・予測するうえで有益な基礎データになると期待される。計画2年目である本年度は、昨年度に開発した高解像度日本沿岸モデルのシミュレーション結果を元に、沿岸・外洋の海水交換過程とその影響に関する研究を進めた。具体的にはまず、研究計画に沿って、本モデルを用いたトレーサー流し実験を行った。その結果、沿岸の十kmスケールの擾乱運動に伴って、沿岸水が外洋に流出すると同時に外洋水が沿岸に貫入する海水交換過程を、沿岸域に置いたトレーサーの動態として可視化することに成功した。その変動には沿岸流と潮流が主に反映されていたが、それに加えて、黒潮や親潮といった外洋の海流が沿岸水を巻き込む様子も見られた。結果として、海水交換には海域によって大きな違いが見られた。トレーサー流し実験で得られたこれらの結果には、2kmという高いモデル水平解像度と、昨年度に行った潮汐と混合パラメタリゼーションの導入が貢献したと考えられる。一方、海水交換を引き起こす運動は非常に大きく変動するため、その定量的・統計的な評価が難しいことも明らかになった。適切な評価手法の導入については現在取り組んでいるところであるが、まずは、海水交換過程を十分には表現できない低解像度モデル(水平解像度10km)と比較することで、沿岸域に対する海水交換のインパクトを調べた。その結果、高解像度モデルでは、海水交換が原因と推測される水温変化が見られた。特に瀬戸内海では一年を通して海面水温が2°C近く上昇し、温暖な黒潮水の沿岸流入が原因と考えられる。本研究の目的は、日本沿岸海洋の変動に強く影響を与える、沿岸・外洋間の海水交換過程を、海洋モデルを用いて包括的に明らかにすることである。そのためには、沿岸海況の季節発展を現実的に再現したうえで、潮汐による移流や沿岸前線の不安定など、海水交換を引き起こす様々な力学過程の表現が可能な日本近海モデルが必要である。本年度は、気象研究所で開発を進めている高解像度日本近海モデルに必要な高度化を施すことによって過去に例のない、海水交換を陽に表現できる海洋モデルを開発した。行った主要な高度化は、「潮汐スキームの組み込み」と「沿岸海洋に適した混合スキームの導入」の2点である。潮汐は、これまでの海洋大循環モデルではあまり重要視されてこなかったが、沿岸の海水交換では主要な役割を果たすと考えられ、本研究においては不可欠な力学要素である。また、沿岸域における海水変質を表現するのに適した混合スキームの導入も、現実的な沿岸海況の再現のために重要である。さらに、開発した日本近海モデルを、季節変動を含む大気強制で駆動し、1年間の長期シミュレーション実験を行った。その結果の解析から、日本周辺全域において、現実的な海況の季節発展と同時に、高い精度の潮汐や、非常に変動に富む沿岸の小スケール不安定現象も表現されたことが明らかになった。このような沿岸海洋シミュレーションはこれまでに例がなく、沿岸モデリングという点からも重要な成果であるといえる。今後、本シミュレーション結果を解析することで、日本周辺の海水交換過程をはじめて包括的に明らかにできると期待される。昨年度までは計画に従って、高解像度日本沿岸モデルの開発、トレーサー流し実験によるモデル中の海水交換過程の可視化、沿岸海況に与える影響の解析を行ってきた。一方、モデル実験の解析からは、海水交換を引き起こす運動は大きく変動するため、その効果の定量的な評価が難しいことも明らかになった。そこで最終年度となる本年度は、海水交換の定量的な評価手法の開発を行ったうえで、その後、本研究計画の主目的である、日本沿岸全域の海水交換のマッピングに取り組んだ。評価手法としては、モデル・シミュレーション内で海水の年齢を計算することで(いわゆるエイジ・トレーサー)、海水が沿岸域に滞留する期間を測る手法を考案した。この手法を高解像度日本沿岸モデルのシミュレーションに適用することで、海水交換の定量的評価を日本沿岸全域で行うことができた。結果では、北陸や北海道日本沖といった陸棚が狭い沿岸では海水交換が大きく、沿岸の滞留期間は10日程度しかないことが分かった。一方、大阪湾、有明海、鹿児島湾奥といった閉鎖性の強い湾奥では海水交換は小さく、1年近く滞留していた。日本沿岸の海水交換は地形によって多様であることは過去の研究から示唆されていたが、本研究によって初めて、その全貌を定量的に明らかにすることができた。

研究計画では、3年目の本年度は海水交換における潮汐の役割に絞って解析する予定であったが、定量的評価手法の開発と適用に時間が割かれたため、その解明は今後の課題としたい。ただし、海水交換において潮汐が大きい役割を担っていることは、定性的ではあるものの、昨年度に行った交換過程の可視化によって既に示されている。海洋物理研究計画の2年目の主な課題とした、日本沿岸高解像度モデルを用いたトレーサー流し実験を実行することができた。その実験結果では、モデルの高い水平解像度によって、変動に富む小スケールの沿岸・外洋海水交換過程をよく再現できた。また、沿岸流、潮流、及び外洋の海流が影響することで、海域によって海水交換が大きく異なる様子も、定性的ではあるが表現された。その定量的な評価に現在取り組んでいるところであるが、低解像度モデルとの比較から、瀬戸内海における2°Cの海面水温上昇といった沿岸海況の変化が引き起こされうることも分かった。さらに、以上の実験と解析に加えて、24年度に開発した、モデルに潮汐を高精度で組み込むための独自スキームの検証も進めた。その結果をまとめた論文が、論文誌「Ocean Science」に受理・出版された。また、論文内容に関して、国際学会「Ocean Sciences Meeting」で発表も行った。研究計画の1年目の課題とした、解析に用いるモデルの開発と長期シミュレーションの実行は順調に達成できた。モデル開発の課題とした、「潮汐スキームの組み込み」と「沿岸海洋に適した混合スキームの導入」については、気象研究所のモデルを開発メンバーと協力して完了することができた。特に、潮汐スキームは、既存のスキームでは必要な精度が得られなかったため、新しいスキームの開発を行い、モデル中で日本沿岸の潮汐を高い精度で導入することができた。この成果は論文としてまとめ、現在、論文誌(Ocean Science)に投稿中である。また、高度化した日本近海モデルを用いた長期シミュレーションについても、既にほぼ終わっている。現在、結果の解析を進めているところであるが、日本沿岸海洋の季節発展を十分に現実的に再現した結果が得られている(本結果についてシンポジウムで発表も行った。)。このように、1年目の課題は当初の予定どおり達成されており、これから海水交換に関する具体的な解析を進められる状況にある。研究3年目はまず、2年目で行ったトレーサー実験を元に、海水交換の定量的な評価に取り組む。そのうえで、当初の予定どおり、海水交換における潮汐の役割に焦点を絞って解析を行う。その手順は以下のとおりである。1.潮汐を与えない追加実験を行い、潮汐のあり/なし実験の比較によって、海水交換における潮汐の寄与について日本沿岸全域で定量的評価を行う。その結果から、潮汐の寄与の地域・季節依存性を整理する。2.明らかにした地域・季節依存性を引き起こす要因について解析を行う。海水交換量はまず第一に潮流の大きさに関係すると考えられ、両者の関係を調べる。
アスベスト曝露に伴う悪性胸膜中皮腫のPET/CTによる早期診断法の確立

アスベスト曝露歴を有し、悪性胸膜中皮腫が疑われた患者に対する18F-FDG PET/CT検査およびSUVmaxを使った半定量的評価、血漿オステオポンチン濃度の測定が終了した。症例の内訳は悪性胸膜中皮腫、胸膜炎、胸膜プラークであった。悪性胸膜中皮腫を有する群と胸膜炎を有する群の比較では、オステオポンチン濃度での判別は困難であったが、SUVmax値を用いることにより判別できる可能性が示唆された。また、胸膜炎と胸膜プラークの群での血漿オステオポンチン濃度とSUVmax値との間に相関関係が見られ、炎症の活動性の指標となる可能性が示唆された。久留米大学病院および関連病院にてアスベスト曝露歴を有し,胸部単純写真やCT検査などにて胸膜病変が疑われた患者の登録および^<18>F-FDG-PET/CT検査,血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度)が現在進行中である。これまでに5例の悪性胸膜中皮腫が疑われた患者に各検査が終了している。<18>^F-FDG-PET/CT検査での異常集積部位の同定と病変部位の定量値の解析,血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度),組織学的検査等の検査結果は現在解析中である。各検査結果の傾向としては,悪性胸膜中皮腫と病理組織学的に診断された症例は,CT所見ではびまん性でいびつな胸膜肥厚像を呈する傾向にあり,<18>^F-FDGの病変部位への集積に関しては,低中等度の集積を示した。血清オステオホ.ンチン濃度に関しては,その濃度が高い傾向が見られた。今後は,さらに症例を蓄積することより悪性胸膜中皮腫とPET/CTの画像所見,血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度)との関連性を検討していく予定である。久留米大学病院および関連病院にてアスベスト曝露歴を有し、胸部単純写真やCT検査などにて胸膜病変が疑われた患者の登録および^<18>F-FDG-PET/CT検査、血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度)が現在進行中である。これまでに15例の悪性胸膜中皮腫が疑われた患者に各検査が終了している。^<18>F-FDG-PET/CT検査での異常集積部位の同定と病変部位の定量値の解析、血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度)、組織学的検査等の検査結果は解析が終了しつつある。各検査結果の傾向としては、悪性胸膜中皮腫と病理組織学的に診断された症例は、CT所見ではびまん性でいびつな胸膜肥厚像を呈する傾向にあり、^<18>F-FDGの病変部位への集積に関しては、低中等度の集積を示した。血清オステオポンチン濃度に関しては、その濃度が高い傾向が見られた。本年度、欧州核医学学会もしくは日本核医学会へ発表予定で、論文に関しても投稿予定としている。久留米大学病院および関連病院にてアスベスト曝露歴を有し、胸部単純写真やCT検査などにて胸膜病変が疑われた患者の登録および^<18>F-FDG-PET/CT検査、血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度)が終了した。施行した検査件数は20件で、^<18>F-FDG-PET/CT検査での異常集積部位の同定と病変部位の半定量値の解析(SUVmax)、血液生化学検査(血清オステオポンチン濃度)、組織学的評価等の検査結果での検討を17症例で行った。結果は悪性胸膜中皮腫が6例、胸膜炎が4例、胸膜プラークが7例であった。血清オステオポンチンでの検討では、悪性胸膜中皮腫と胸膜炎との有意差は認めなかったが、^<18>F-FDG-PET/CTでの半定量評価では有意差を認めた。胸膜中皮腫では壁肥厚が強い症例がSUVmaxおよびオステオポンチン値が高い傾向にあった。また、悪性中皮腫の6例のうち1例に遠隔転移を認めた。今回の検討では症例数が少なく、今後も研究の継続がのぞまれるが^<18>F-FDG-PET/CT検査の視覚的評価および半定量的評価は有用と思われる。また、本研究の限界点は、今回の検討のうち悪性胸膜中皮腫で胸膜肥厚が軽度である症例が少なく、今後は早期の胸膜中皮腫の症例においても検討していく必要がある。これらの検討結果は、2009年10月のスペイン(バルセロナ)で開催された欧州核医学会で発表し、その内容を学術誌へ執筆中である。
一般病棟で死を看取る看護師の死後の処置や看取りに対する院内教育システムの開発

本研究の目的は、一般病棟において看護師が、患者や家族の予期悲嘆を考慮したグリーフケアにつながる質の高い死後の処置を含めた看取りケアを提供するための院内集合研修プログラムを作成し、教育的支援システムを開発することである。今年度は、2018年3月4月に実施したがん診療連携拠点病院およびA県内病院におけるジェネリストへの看取りに関する支援などを明らかにすることを目的に、都道府県および地域がん診療連携拠点病院399施設、A県内において100床以上の病床を持つ病院223施設の看護現任教育統括責任者および看取りに関する集合教育研修会など教育企画運営者(実質運営者)それぞれを対象に実施した自記式質問紙調査結果をまとめ、集合教育プログラムについて検討した。下記は調査結果の概要である。都道府県および地域がん診療連携拠点病院看護現任教育統括責任者を対象とした調査(有効回答率18.3%)では、看取りに関する集合教育は47.9%で実施しており、「院内における看取りケアの質向上」「死を迎える患者へのケア実践の伝授」などを目的とし、新人看護師または看護師全員を対象に開催されていることが多かった。一方で、A県内病院看護現任教育統括責任者を対象とした調査(有効回答率18.8%)では、看取りに関する集合教育は、42.9%で実施しており、「院内における看取りケアの質向上」「死後のケア実践能力の向上」などを目的に、新人看護師、看護師全員の他、看護補助者を対象に開催されていたが、看取り教育の達成度は低く、成果を実感する反面、「運営評価ができていない」「詰め物をするかしないかで意見が分かれている」など具体的な課題を抱えていることが明らかになった。今後は、現場のニーズを取り入れながら、看護師が患者やその家族の心残りが少なくなるよう、教育プログラムに反映させる必要があると考える。本研究の目的は、一般病棟において死を看取る看護師が、患者や家族の予期悲嘆を考慮した、グリーフケアにつながる質の高い死後の処置を含めた看取りケアを行うため、遺族が有効であったととらえている看取りや死後の処置に関する看護師の関わりを明らかにするとともに、看取り時に生じた看護師の思いに対する支援の現状から、死を看取る看護師の精神的支援を考慮した死後の処置を含む院内集合研修プログラムを作成し、教育的支援を検討することである。26年度度は、過去に実施しした、死後の処置場面において先輩看護師が実施している新人看護師への指導や支援に関するかかわり、がん診療連携拠点病院、緩和ケア病棟のある病院などにおける死後の処置を含む逝去時の対応の看護手順に関する実態調査についてそれぞれ再分析を行った。これと並行して、遺族が有効であったととらえている看取りや死後の処置に関する看護師の関わりを把握するため、遺族4名にヒアリングを行なった。ヒアリング結果として、対象者はみな、親または兄弟との死別経験があったが、キーパーソンではなかったためか、死を招く状況にあることを聞かされておらず、死期が迫るまで死を察知できなかったこと。全員が病院(うち2名はがん専門病院)で最期を迎えたが、対象者は看護師など医療者から個別に声をかけられる経験がほとんどなかったことから、適切な情報がなく、故人との十分な時間が持てなかったことを悔やんでいることが明らかになった。本研究の目的は、一般病棟において死を看取る看護師が、患者や家族の予期悲嘆を考慮した、グリーフケアにつながる質の高い看取りケアを行うため、死を看取る看護師の精神的支援を考慮した看取りケアに関する院内集合研修プログラムを開発し、教育的支援を行うことである。27年度は、遺族が有効であったととらえた看取り時の看護師の関わりについて、キーパーソンであり、がんで家族を亡くした経験のある遺族4名に半構造化面接を実施した。結果、死別対象は配偶者2名、同居する母親1名、同居する実姉、実兄1名(全員独身)であり、死別後28年経過していた。また看取り場所は、病院2名、在宅2名であった。遺族が有効であったととらえた看護師のかかわりは、笑顔、挨拶、暴言に動じない姿勢や態度、患者や家族の気持ちを理解しようとする姿勢、丁寧な受け答えなど【接遇】、少しでも症状を改善させようとする気持ちや行動など【意欲】、家族不在時でも見たいテレビを見せてくれる心配り、ペースを合わせた食事介助など【最期まで患者の意欲を引き出すかかわり】、音楽会やキャンドルサービスなど【生きていることを実感させてくれるイベントへの参加】、家族にでもできる役割任命と遂行環境の整備、面会時間の調整、丁寧な清潔ケアの実施と清潔の保持、手足の冷たさなど家族が気になることへの継続した対応など【家族の心情を理解した上でのかかわり】、家族の頑張りを認めてくれる言葉かけ、介護以外の時間確保など【家族自身への心遣い】であることが明らかになった。しかし、本調査において対象者の数の確保が予定通りに進捗していないため、引き続き調査を継続していく必要がある。一方で、有効であった看護師のかかわりよりも不満足であった場面や心残りに関する語りが多く語られていることから、今後はその内容についても分析していく。本調査において対象者の数の確保が予定通りに進捗していない。本研究の目的は、一般病棟において看護師が、患者や家族の予期悲嘆を考慮したグリーフケアにつながる質の高い死後の処置を含めた看取りケアを提供するため、死を看取る看護師の精神的支援を考慮した死後の処置を含む院内集合研修プログラムを開発し、教育的支援を行うことである。今年度は下記の2つの調査を主に実施した。

1.27年度より実施している、遺族が有効であったととらえた看取り時の看護師の関わりについて、対象者を3名追加し実施、再分析をした。2.新たに看取りや死後の処置を行なう看護師への教育的支援の実態調査を実施した。本調査は、一般病棟で死を看取る看護師の、死後の処置や看取りケア教育のあり方を検討することを目的とし、所属病院内にて実施する看取りに関する集合教育研修の企画運営や死後の処置や看取り場面において一般病棟に勤務する看護師に直接教育的指導経験のある緩和ケア認定看護師11名を対象に、実践している教育的支援について半構造化面接法で実施した。結果、有効なケア手順の伝授、看取りに関する意識の共有化、円滑な他職種連携活動への支援、死生観の醸成を目指した振り返り、患者や家族の希望を明確化とケア実践、看護師へのグリーフケア対策、患者と向き合う姿勢・態度の見直し、緩和ケアの概念への理解促進、看取りバリエーションへの理解促進などの支援を実施していることが明らかになった。しかし、本分析は十分な検討ができていないため、引き続き分析が必要である。初年度の調査実施ができず、遅れた影響で本研究は、当初の計画より1年後ろ倒しで実施している。本研究の目的は、一般病棟において看護師が、患者や家族の予期悲嘆を考慮したグリーフケアにつながる質の高い死後の処置を含めた看取りケアを提供するため、死を看取る看護師の精神的支援を考慮した死後の処置を含む院内集合研修プログラムを開発し、教育的支援を行うことである。今年度は下記の2つについて主に実施した。1.緩和ケア認定看護師による看取りに関する集合教育研修の実際と看取りケア教育、支援の質的実態調査緩和ケア認定看護師11名を対象として実施しており、再分析をした。2.都道府県および地域がん診療連携拠点病院を対象とした看取りに関する集合教育研修の実際と看取りケア教育、支援の量的実態調査看護教育担当総括責任者および看取りに関する集合教育研修などの企画、運営に携わっている担当者にそれぞれ看取り教育や支援の実際と基礎教育に期待する内容などについて量的に調査した。本調査は、平成30年34月に実施しており、現在の回収率は18.7%、10.8%である。現状では、多職種を含めたデスカンファレンスは、61.4%で実施しているが、多職種を含めた看取りに関する集合教育の実施は20%であった。また、看護師による死後の処置は、94.3%で実施していたが、グリーフケアに関する学習会は56.5%、看護師を対象とした看取りに関する集合教育は47.1%のみにとどまっていることなどが明らかになった。今後は、最終回答を待って、他項目を含め、結果をまとめていく予定である。なお、本調査は埼玉県内病院において100床以上の病床を有する病院を対象に同内容で実施しており、合わせて結果をまとめていく予定である。初年度、対象者のリクルートが難航したため、1年遅れでスタートしたがその後はおおむね順調に進展している。本研究の目的は、一般病棟において看護師が、患者や家族の予期悲嘆を考慮したグリーフケアにつながる質の高い死後の処置を含めた看取りケアを提供するための院内集合研修プログラムを作成し、教育的支援システムを開発することである。
手指運動時空間パタンの認知と形成における感覚運動友質の役割

我々が運動を実行する際には、運動の結果期待される体各部位の固有感覚や触・圧覚などの体性感覚情報が重要な手がかりとなる。また、体性感覚は静止状態での受動的刺激によって起こるよりもむしろ、運動の結果起こる外界との相互作用によって引き起こされることが多い。従って、大脳皮質体性感覚野には能動的運動に伴って生ずる体性感覚情報の時空間パタンを検出するニューロン群が存在するものと予想される。ニホンザルに手指(II,III指)を用いたボタン押し課題を行わせた。中心後回の体性感覚野手指領域(3a,3b,1,2,5/7野)からニューロン活動を慢性的に記録し、それらニューロンの受動的刺激に対する受容野特性と、運動課題遂行中の活動の時系列パタンとを比較した。実験終了後、記録部位は組織学的に同定した。すべての細胞構築学的領域で、皮膚や関節・深部に受容野を持つ大多数のニューロンはボタン押し運動によってそれらの受動的受容野が刺激されている期間にのみ発火した。しかし、頭部間溝前壁部の25野にかけての領域で、受動的受容野特性とは一見矛盾する、運動遂行中に特有な活動パタンを示すニューロンが見いだされた。例えば、1)受動的刺激に対する興奮性受容野がありながら、運動遂行中はこの受容野に対する機械的刺激が与えられる以前に活動し、刺激が発生した後に活動が停止してしまうニューロンや、2)指先から肩に至る前肢に対する受動的な皮膚・関節・深部刺激には全く反応しないが、運動遂行中に活動するニューロンなどである。これらのニューロン活動は、遂行中の運動に特異的な反応様式を持つことによって、運動野との相互結合を通して運動の時空間パタンの認知と形成に寄与するものと考えられる。
イギリス近代文学における植物表象の史的発展―資源と欲望をめぐって

本研究は、イギリス近代の文学や視覚芸術に見られる植物表象を植物学、植物書、科学史等の文脈から多角的に考察し、植物表象が資源や権益をめぐる社会の権力構造やその構造から生まれる個人の欲望と連動して形成されていることを検証したものである。これは、文学等に表現された草木等の自然が、資源としての各種の植物の価値と相補関係にある文化・社会的構築物であることを明らかにすることでもある。本研究では17世紀から19世紀初頭までのロマン主義期に至る代表的な植物学者や園芸家に焦点をあて考察し、ロマン主義期に至る文学における自然が、歴史的な相対化によって批判的に考察されるべきものであることを明示するものとなった。平成26年度の主な活動としては、研究会を2回開催し当該年度の成果をまとめた『ガーデン研究会ジャーナル1 2015』を発行した。研究会においては、研究代表者および連携研究者4名が、イギリスにおける園芸や庭園管理、地理学的見地からの植物流通、およびヨーロッパ思想など視点から、本研究テーマとの関連を多角的に検討した。論文としては、イギリス近代文学研究における植物表象へのアプローチについて歴史主義の可能性から考察したもの、18世紀後半のイギリスにおける彩色植物図鑑として特筆すべきウィリアム・カーティスの『ロンドンの植物』を検討したもの(石倉)があり、王政復古期の劇場におけるオレンジなど果実の表象についての研究(梶)、および16世紀から18世紀にかけてのフランスの植物園の発展についての研究(大橋)などがあった。海外調査としては、イギリス17、18世紀の文学作品と関連する菜園と花壇を備えた庭園の実地調査(吉中)、18世紀のグランドツアーの訪問地であるイタリア庭園の実地調査(今村)、および大英図書館における植物学関係資料調査(石倉)を行った。これらを通して明らかになった点は次のとおりである。1)18世紀に見られる読者層の拡大や植物や園芸に関する消費文化の隆盛は17世紀の状況とは質の異なるものであり、植物表象の形成を通史的に理解するには、16世紀以降の植物関係書誌を整理検討しモノとしての植物の世界と文字文化との接点を時系列に整理する必要があること。2)18世紀前半のイギリスにおける植物にかかわる文化現象には大陸の植物学との関係が多く見られる一方で、その後植物資源奪取を伴う植民地的関心が強まるとその影響関係が見えにくくなること。これらに対応し、本年度は植物関係の書誌データベースの作成準備に取り掛かり、大陸における博物学がイギリスにどのような影響を与えているかについての基礎研究を始めた。本年度の主な実績として、研究会を1回開催し、研究グループメンバーの研究報告として『ガーデン研究会ジャーナル2 2016』を発行した。それと同時に、本草学、植物学、植物辞典、関連の旅行記などの書誌情報をデータベースとして取りまとめる作業を進めた。主な研究論文としては、フランスの王立庭園について(大橋)、アメリカにおける庭園の表象について(鷲津)、詩人バイロンの邸宅ニューステッド・アビーについて(田吹)があり、庭を含む植物表象および植物研究のの様々な様態を、地理的にみて広い範囲から考察する結果となった。これに加えて、イギリスにおいて帝国意識を醸成する機能をもったとされる旅行記の語りへ考察として、文学研究としてはほとんどとりあげられることのないサルマナザールの『台湾(フォルモサ)誌』を取り上げ、旅行記的語りのもつ語るものと語られるものとの非対象性について考察した(石倉)。国際学会発表としては、フランス王立庭園と百科全書との関連をとりあげたもの(大橋)、およびワーズワスの描いた花とイギリスにおける植物関係の出版文化との関連を取り上げたもの(石倉)があった。植物表象が文字文化に取り入れられる経緯には様々な形態があるが、今年度はイギリスを中心に米仏の視点からの考察があり、テーマ理解がヨーロッパ、アメリカからの視点を含む複合的なものとなったことが成果の特徴である。また、大英図書館で資料調査を行い、ジョセフ・バンクスとフランスの植物学者たちとの交流の実際を伝える多数の書簡等、関連資料の撮影を行った。今年度収集した資料は、来年度以降の研究に利用する。本年度は、昨年度より継続して研究会を行い、『ガーデン研究会ジャーナル2』を発行することができた。分担者、研究協力者からの寄稿に加えて、研究会参加者からの研究成果も報告され、充実した内容になった。イギリス(カーディフ)およびフランス(リヨン)における海外発表2件の成果も、イギリスにおける植物学のヨーロッパとの関連を示すものとして有意義な活動といえる。また、書誌データベース作成では近代以降の植物学の展開に沿った書誌情報の概略を取りまとめることができ、次年度からは成果報告ができる体制になった。平成28年度は研究会を1回開催し、『ガーデン研究会ジャーナル3』を発行した他に、国際学会での研究発表および論文発表等を行った。研究会では、18世紀の植物学書における植物図版の芸術的展開の一つであるウィリアム・モリスのデザイン考やアメリカの博物誌についての考察などがあった(杉山、山口)。植物学の発展は、18世紀啓蒙思想の展開における英仏の思想的相互作用にも影響を与えたが、この点についてはビュフォンの思想やジョセフ・バンクス、ウィリアム・カーティスの活動、および英仏の植物学者の交友関係などから考察した(大橋、石倉)。また、昨年度から作成を開始した近代における英語による植物書のデータ・ベースを基に、カーティスの図書館所蔵図書に特に焦点をあてて検討し書誌情報の詳細を明らかにした(石倉)。所蔵図書をインターネット上ですべて検索し、デジタル化された書籍を確認した。

稀覯本を多く含むカーティスの図書館所蔵図書のおよそ8割が、現在はインターネット上で閲覧可能であることが分かった。これらの内容は『ジャーナル』に論文としてまとめられた。カーティス図書館の蔵書については来年度も続けて考察する予定である。その他の論文発表として、19世紀前半に活躍したJ. C.ラウドンの園芸ジャーナリズムを考察したもの、およびホーソン作品の「ラパチーニの娘」における毒草と庭を論じたものがあった(石倉、鷲津)。博物学的関心が文学に影響を与える現象が英米に広く見られることが跡付けられた。また、英米の国際学会において二件の発表を行った。当時の分類学主体の植物学を批判したコールリッジ、および19世紀の法医学的見地からポー作品を取り上げたものである(石倉、鷲津)。このほか、来年度に向けて国際学会(BARS)でのパネル発表案を作成した。平成28年度は、研究会の開催、および『ガーデン研究会ジャーナル3』の発行を行い、国際学会発表およびその他の論文の発表を行うことができた。また、次年度の国際学会でのパネル発表についても準備ができた。植物学関連書籍のデータベースの整理を行い、カーティスの植物園付属図書室の蔵書の一覧を作成した。この蔵書群の重要な書籍の注釈については、次年度に持ち越した形であるが、予定した事項はほぼ実行できた形であるので、順調に進展していると考える。平成29年度の主な活動は、1)国際学会(BARS)での発表、2)研究会の開催、3)ウィリアム・カーティスの植物園に関する資料整理、4)『ガーデン研究会ジャーナル4』の発行である。1)イギリス、ヨークで行われたBARS国際学会(British Association for Romantic Studies;Romantic Improvement)では、"Sunny Spots of Greenery?Gardens Inspired and Inspiring"と題したセッション発表を行い、石倉(代表)、鷲津(分担)、大橋(分担;代読)の発表が行われた。石倉および鷲津の発表原稿は『ガーデン研究会ジャーナル』に掲載されている。2)高知県立大学で研究会を行い、三田村(研究協力者)、大橋、杉山(研究協力者)、石倉が発表を行った。これらの発表内容の一部は論文として纏められ、『ジャーナル』に掲載された。3)については、カーティスのブロンプトン植物園の会員名簿を整理しリスト化したものに説明を加え、論文として纏めた。その他カーティス関係の椿に関する植物書の検討を行った。4)『ガーデン研究会ジャーナル』は今年度が最終年度であり、4冊目の発行となる。上記の研究内容に加えて、これまで充分な考察が出来なかった17世紀イギリス植物学の発展から18世紀の園芸家フィリップ・ミラーの活動、およびロマン主義期の植物出版として異彩を放つR.Jソーントンを取り上げ、「イギリス近代における植物表象ー植物学と出版文化の発展において」(石倉)として掲載した。