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教育における〈公共性〉に関する人間形成論的総合研究

なるものを考える際に、近代市民社会に特有の啓蒙合理主義的な合意形成に基づく公共性という、いわば水平方向のみならず、人間存在における宗教的な超越の次元、形而上学的な価値の次元といった垂直方向での議論展開を通じ、新たな公共性の理念を創出すること。(4)上記を踏まえて<公>と<私>の問題を、人間存在と教育そのものに関する原理的な問いとして再定立すること。--を、あらためて吟味すると共に、議論の構造化を模索した。2.研究合宿での議論を踏まえて各自の論文の書き直しを行い、1月末までに集約、研究成果報告書への編集の作業を通じて、さらに研究代表者・分担者で議論を行い、全体としての構造化に努めた。報告書では、まず教育に右ける<公共性>の問い方自体を検討するメタレベルの議論から始まり、国家、性、ナラティブ、臨床、美といった多様な視点からの<公>と<私>の基本構造の解明が続き、最終的に、教育における<公共性>を考える際、今日でもなお、超越の次元への問いが不可欠であることが論じられている。
コロイド分散系における流動誘起単結晶化現象の解明と応用

荷電コロイド分散系でみられる流動による大面積単結晶化現象の解明に向けて、高速度カメラを用いた観察系を作製し、流動中の粒子の直接観察を試みた。固体粒子の他に油滴やバブルの流動誘起単結晶化を目指して、マイクロ流体デバイスによる単分散サブミクロン油滴やバブルの作製を行った。また流動誘起単結晶化により得られる高品質コロイド結晶ゲルフィルムのチューニング制御や高感度化について検討し、可視光領域をカバーできることを見出した。1.流動用セルの作製と観察系のセットアップこれまで我々は、独自に開発したエアーパルス流動システムにより平板状キャピラリーセル内にコロイド分散液をパルス流動させることでコロイド微粒子の単結晶化に成功している。エアーパルスの圧力を調整することにより、様々な流速でコロイド分散液を流動させ、流動停止後の試料についてスペクトル測定やコッセル線解析などから結晶評価を行い、ある一定パルス圧力以上では、セル全面にわたって単結晶体が得られることがわかっている。今回、コロイド微粒子の流動過程を直接観察するため、顕微鏡に固定できるようなセルと固定治具を設計・作製した。流路のサイズは、現状の幅9 mm、長さ7 cm、高さ100 μmとし、設計通りに作製できた。2.マイクロ流体デバイスを用いた単分散オイルドロップおよびバブルの作製マイクロ流体デバイスを用いると、非常に単分散性の高い(例えばCV値で2%以下)ドロップやバブルが作製できることが知られている。そこで本研究では、まずガラスキャピラリーを加工、組み合わせて、キャピラリー型マイクロ流体デバイスを自作した。単分散オイルドロップの作製にはPDMSオイルと、界面活性剤(Tween 20)を添加した超純水を用いた。単分散バブルの作製には空気と、界面活性剤(Tween 20)を添加した超純水を用いた。それぞれシリンジポンプを用いてデバイス内に流動させることで単分散オイルドロップおよびバブルを作製できた。流路の内径を変えたデバイスを作製したり、流量を変えることにより、ドロップやバブルのサイズ制御範囲を明らかにした。具体的には、粒径が51000 μmの単分散オイルドロップやバブルの作製に成功した。ガラスキャピラリー製マイクロ流体デバイスを作製し、数ミクロンの単分散油滴およびバブルを作製できることを示した。これまでのデバイスと比較してコレクションキャピラリーの内径を小さくすることにより、油滴やバブルを数ミクロンまで微細化できた。キャピラリープラーやマイクロフォージなどを用いて、インジェクションキャピラリーの内径を3μm、0.5μmとし、コレクションキャピラリーの内径を100μmから40μmまで減少させ、これらを組み合わせてデバイスを作製した。インジェクションキャピラリーとコレクションキャピラリーの軸合わせを容易にする方法を検討し、実際に行うことで内径の小さなコレクションキャピラリーをもつデバイスを作製できるようになった。このデバイスを用いることにより、油滴作製においては、約1μm100μmにわたる広い粒径範囲において、CV値2%以下の単分散微粒子を作製できるようになった。またバブル作製においては、コレクションキャピラリーの内径を小さくすることにより、既往の研究と比較して連続相の粘度を上げることなく、10の5乗Hzオーダーの高い生成速度で単分散マイクロバブルを作製できることを見出した。油滴作製においては、生成速度が不十分であり課題が残った。バブル作製時の結果から、油相をシリンジポンプではなくガス圧制御により流動させることで生成速度の向上が期待できる。今後は油滴生成速度の向上と油滴およびバブルの更なる微細化を目指して、微細加工技術を取り入れたデバイス作製を検討する。サブミクロンサイズの単分散油滴を作製するため、昨年度の推進方策に従い、デバイスの改良を行った。まず生成速度を増加させるため、シリンジポンプを用いた流動方法から窒素ガスを用いたガス圧による制御方法を検討した。ガスの圧力に耐えられるようにデバイスの補強も行い、ガス圧を増加することにより油滴の生成速度を向上できた。またサブミクロンサイズの油滴を作製するため、Siウエハ上に微細加工を行い、内径500 nmの流路を50本並列に配置したデバイスを作製した。ガス圧による流量制御方法と多チャンネル化により、単分散油滴の生産性を向上できた。一方で、油滴サイズは数μmに留まり、サブミクロンサイズの油滴は得られなかった。そこで、油相内に揮発性の高いヘキサンを予め溶解させておき、単分散油滴形成後、ヘキサンを蒸発させることによりサブミクロン油滴の作製を試みた。流量やヘキサン濃度を調整することにより、サブミクロンサイズの油滴の作製に成功した。流動誘起単結晶化により得られた大面積コロイド結晶をゲルフィルム内に固定したコロイドフォトニック結晶ゲルフィルムでは、フィルムを固定し面内方向の変形を抑制することにより、センサー感度が向上することを見出した。またイオン液体含有コロイドフォトニック結晶ゲルフィルムでは、一軸圧縮により簡便に光学ストップバンド波長を制御できた。圧縮量によりストップバンド波長を可視光領域に渡って線形的に制御できた。油滴、バブルともに数ミクロン程度まで微細化できた。

油滴作製に関しては生成速度が予想より遅く、今後、生成速度を上げる必要が生じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。材料工学デバイス作製において微細加工を取り入れ、流路の更なる微小化を行う。油滴作製に関しては、ガス圧制御による方法も新たに検討する。研究実績の概要で記載した成果が得られ、若干予定よりも遅れているものの、申請書の平成25年度の計画を概ね達成したと言える。特に変更はなく、申請書の平成26年度以降の計画に従って研究を進める予定である。「1.コロイド微粒子の流動誘起単結晶化現象の解明」では、蛍光粒子を用いた実験と流動過程の観察、解析を行う予定である。
エンイン骨格再配列反応およびそれを含む多環状骨格構築法の開発

本研究を開始する時には既に塩化ルテニウムを触媒とする1、6-、1、7-エンイン類の1-ビニルシクロアルケンへの変換反応を見い出し、報告していた。この反応は、炭素-炭素結合の切断と再結合を含む新しい触媒反応である。さらに、予備的実験で、塩化ルテニウム以外の塩化白金や塩化イリジウムなどのハロゲン化金属でも触媒活性を示すことを見い出していた。それぞれのハロゲン化金属を触媒に用いて基質適用範囲の限界を調べ、エンイン類の再配列反応を合成反応として確立することを目的に今年度のは研究をおこなった。その結果、1、6-、1、7-エンイン類の1-ビニルシクロアルケンへの変換反応に対して塩化白金も高い触媒活性を有することを見い出した。ルテニウムの場合は、末端アセチレンのエンインでなければ高選択的に反応が進行しなかったが、塩化白金ではアセチレン末端にフェニル基、アルキル基があっても反応は進行する。また、1、6、11-ジエンインを基質とすると3、5、7、3員環を持つ多環状化合物を選択的にかつ一段で合成することができた。
建築空間の音声情報伝達性能に対応する主観評価法及び物理指標に関する研究

音声明瞭度・了解度に対応する物理量および主観評価方法に関する検討をおこなった。音声明瞭度評価指標として広く使われているSTIに関して、その欠陥を理論的および被験者実験の両者により明らかにした。モデル計算によりSTIの変化傾向に関して調べ、STIは時間軸上のエネルギーの集中の度合いにより決定されるものであり、従来から知られている初期エネルギーの音声明瞭度に対する重要性とは矛盾する傾向があることを示した。初期エネルギーを変化させた音場を合成して単語了解度試験をおこない、STIと了解度が矛盾する場合があることを示した。最も単純な単音節音場においてノイズ付加の条件で了解度試験をおこない、STIにおいては区別されない反射音の相対レベルの正負に関して了解度ではこれが異なることを示した。実音場のインパルスレスポンスを用いて主観評価実験をおこない各種の物理量との対応関係について調べた。これまでに提案されている各物理指標はいずれも大容積空間では主観評価との相関は低くなることを示した。大容積空間の音響的特性の評価は今後の課題である。発声レートが了解度に及ぼす影響に関して調べ、残響音場では発声レートが大きくなるにつれて了解度が低下するがノイズ音場では了解度は発声レートに無関係であること、また残響による了解度の低下は若年者よりも高齢者により明確に表れることを示した。残響とノイズの両方を評価する物理指標は対象とする発声レートを明確にする必要があることを示した。了解度試験法に関する検討の結果は、キャリアフレーズを付加することや、速い発声レートの音声を使用することは残響音場に対して了解度試験法の感度を高めるのに効果があることが示された。また、親密度が低い単語を使用することは残響音場に対してもノイズ音場に対しても感度を高めることが可能であることが示された。1.了解度測定用音源の開発・試作了解度試験用単語リストは、NTT基礎研究所における日本語語彙の親密度研究成果をもとに東北大学電気通信研究所で作成された「親密度と音韻バランスを考慮した単語了解度試験用リスト」を採用し、NHK男性アナウンサーの協力を得て同リストを無響室内で録音した。録音は親密度7.05.5および同5.54.0の4モーラ単語をそれぞれ10リスト(各50語)に開しておこなった。また、親密度7.05.5のリストに関しては別に録音したキャリアフレーズを編集作業により付加して作成した。オリジナルの録音は5.5モーラ/秒であるが、これに話速変換を施し3.7および7.8モーラ/秒の音源も作成した。2.試作した音源の妥当性の確認試作した音源を用いて了解度試験をおこない、その妥当性を検討した。キャリアフレーズの有無により了解度は有意な差を示しており、キャリアフレーズ付き音源が有用であることを確認した。親密度に関しても了解度は有意な差があり、これを統制したリストを用いることで測定の精度向上が期待できることがわかった。発声レートによる了解度の違いは、残響が長い音場で大きくなることが確認できた。親密度、発声レートを統制し、キャリアフレーズを伴った了解試験用音源としての基本的条件を満たす音源を一定準備できた。しかし、話速変換した音声の品質に若千の問題があり、来年度この点に関してさらに検討を続ける予定である。今年度は概ね研究計画通り順調に遂行できた。来年度以降の研究は、予定通り進めることが可能である。1.実験室における了解度実験平成11年度に開発した試験用音源を用いて、残響・騒音の条件を変化させて音声了解度の主観評価実験を行い、標準的音声了解度試験用音源の作成のための基礎資料を得た。

(1)発声レートを変化させた音源による実験をおこない、残響音場では発声レートが大きいほど了解度が低下する傾向が、特に高齢者では顕著に現れることが確認できた。しかし、話速変換ソフトによる処理を行った音声の品質に問題があり、定量的な結論を得るには至っていない。来年度も引き続き検討を行う予定である。(2)キャリアフレーズの有無により了解度試験の結果には有意な差があり、残響の影響を評価する為にはキャリアフレーズが必要であることを確認するものとなった。(3)キャリアフレーズと試験用単語の間のポーズを3段階に変化させた実験をおこない、ポーズの長さが了解度に影響を与えることを明らかにした。2.実音場における了解度調査残響時間や反射音構造が様々な講義室、ホール等における音声了解度の調査をおこなうことが、今年度の研究目標の一つであった。学内の大小さまざまな講義室・ゼミ室やホールにおいてインパルスレスポンスの測定を行い、それから各種物理量を算出するとともに、そのインパルスレスポンスに音声信号を畳み込むことにより「聞き取りにくさ」に関して主観評価実験をおこなった。「聞き取りにくさ」と各種の物理量の相関関係を調べた結果は、これまでに提案された各種の物理量は、STIを含めて何れも「聞き取りにくさ」とあまり高い相関を示さず、新しい物理指標の必要性が明らかとなった。平成12年度に引き続き、平成13年度も実音場の各種物理量と主観評価との関係について調べた。多数の実音場においてダミーヘッドを用いてインパルスレスポンスを収録し、これにアナウンスを畳み込んで主観評価実験をおこなった。主観評価量「聞き取りにくさ」とこれまでに提案されている各種物理量との相関を調べたが、いずれも十分高い相関を持つとは言えず新たな指標の必要性が明らかとなった。諸物理量のうちでも、IEC規格にもなり国際的に広く用いられているSTIについて詳しく検討し、これが音声明瞭度・了解度に対応しない場合があることを理論的に解明し、さらに合成音場における主観評価実験をおこないSTIと了解度の不一致が存在することを平成12年度までに確認した。平成13年度は従来の物理指標に補正を加えることで音声明瞭度・了解度や「聞き取りにくさ」とより高い相関を示す物理指標を見いだすべく検討し、新しい物理指標の提案に向けて資料を蓄積している。明瞭度・了解度試験方法の開発に関連するものとして、キャリアフレーズの有無による了解度への影響に関して無響室内で音場を合成して実験をおこなった。ノイズ付加音場ではキャリアフレーズの有無による了解度の差は認められないが、残響音場では残響時間が長い場合には大きな差が表れることを示した。また、スピーチレートによる了解度の差も残響時間が長い場合に大きくなることを示した。これらの検討結果を基に、了解度試験用音源の備えるべき特性について考察し、「音声明瞭度・了解度試験用音源」作成の準備を進めた。
QSMを利用した新たな温度イメージングの開発

Quantitative susceptibilitymapping (QSM)は,MRI撮影時に取得される位相画像からいくつかの複雑な計算を経て,磁化率値を推定する.この磁化率値は主に脳内の鉄沈着の程度を評価できることから世界的に研究が進められている.QSMの再構成は「位相展開」,「背景磁場抑制」と「磁化率推定」の3つのステップから成る.平成29年度に引き続き,QSM再構成法の改良を行った.30年度は背景磁場抑制法の新たな手法を開発し報告した.またQSM再構成時に伝播する誤差を小さくするために,「背景磁場抑制」と「磁化率推定」の2つのステップを同時に行う手法の開発に成功した.一方で,脳のQSM解析は脳局所に鉄沈着を伴う神経変性疾患を主に対象となることが想定される.また従来から神経変性疾患では,脳の局所的な体積の減少が起こる場合があることが知られている.そこで,QSMと脳局所の体積変化を捉えられるVoxel-based morphometry(VBM)を同時に行うシーケンスおよび解析方法を新たに考案し,発表を行った.この手法はQSMを標準脳への変形を容易に行えるので異常な鉄沈着の部位の同定が簡便になる.また今回開発したQSMとVBMの同時取得する手法は今後,人体の脳温の測定をした際に脳温画像を標準脳へ変形することも容易であり,大変有用な手法であるといえる.この手法については論文化している最中である.QSMの解析法はいままで改良,開発した方法の組み合わせによって安定した画像の再構成が可能となった.現在,脳温測定のためのファントムを利用した基礎実験はすでに終えており,現在解析を進めている.ファントムを利用した基礎実験のデータの解析データから温度と磁化率値をはじめとしたその他のパラメータの関係を求め,脳温を測定するための解析モデルの構築を行う.Quantitative Susceptibility Mapping (QSM)は脳内の主に鉄の分布を反映する磁化率をMRIで直接求める方法であり,様々な疾患へ応用が検討されている.QSMはPhase unwrapping,Background field removal,Dipole inversionなど複雑な計算の過程を経て,磁化率を得られるが,それぞれの手法によって生じる誤差が伝播して,値が変動することがしばしば起こる.また現在のゴールドスタンダードであるマルチエコーのグラディエントエコーシーケンスを使用したQSMは励起パルスの空間的な不均一性の影響を受けにくいが,撮影時間が長い欠点がある.一方,シングルエコーシーケンスでは撮影時間が短い反面,前述の影響によって画質が劣化する.そのため,新たな画像処理手法の開発や短時間撮影時における画像劣化を抑える処理が重要となる.おおむね順調に進んでいる.研究計画当初に予定していたR2スターマップを使用したQSM再構成法はR2スター値が脳表や頭蓋底付近の磁場の不均一の影響を受けて値が安定せず,作成したQSM画像はストリークアーチファクトが多数,発生したため他の手法の開発に着手した.正確なQSM解析を行うための手法および高速撮像法に適した画像解析法の作成に成功し、それぞれ論文投稿を行っている.さらに神経変性疾患への臨床応用を見据えた形態および磁化率を同時に解析できる手法を作成した.この手法は高分解脳内温度測定に適応できると考えている.Quantitative susceptibilitymapping (QSM)は,MRI撮影時に取得される位相画像からいくつかの複雑な計算を経て,磁化率値を推定する.この磁化率値は主に脳内の鉄沈着の程度を評価できることから世界的に研究が進められている.QSMの再構成は「位相展開」,「背景磁場抑制」と「磁化率推定」の3つのステップから成る.平成29年度に引き続き,QSM再構成法の改良を行った.30年度は背景磁場抑制法の新たな手法を開発し報告した.またQSM再構成時に伝播する誤差を小さくするために,「背景磁場抑制」と「磁化率推定」の2つのステップを同時に行う手法の開発に成功した.一方で,脳のQSM解析は脳局所に鉄沈着を伴う神経変性疾患を主に対象となることが想定される.また従来から神経変性疾患では,脳の局所的な体積の減少が起こる場合があることが知られている.そこで,QSMと脳局所の体積変化を捉えられるVoxel-based morphometry(VBM)を同時に行うシーケンスおよび解析方法を新たに考案し,発表を行った.この手法はQSMを標準脳への変形を容易に行えるので異常な鉄沈着の部位の同定が簡便になる.また今回開発したQSMとVBMの同時取得する手法は今後,人体の脳温の測定をした際に脳温画像を標準脳へ変形することも容易であり,大変有用な手法であるといえる.この手法については論文化している最中である.QSMの解析法はいままで改良,開発した方法の組み合わせによって安定した画像の再構成が可能となった.現在,脳温測定のためのファントムを利用した基礎実験はすでに終えており,現在解析を進めている.QSMのより正確な手法の開発は引き続き,行っていく.今後予定している脳内温度イメージングはQSMから推定する予定であるので,画像処理開発がうまくいけば温度イメージングの画像も改善されることが期待できるからである.

本研究の最終目標である脳の高解像度の温度イメージングは磁化率画像の温度依存性についてファントムを用いた実験を行い,そこからモデルの確立を行う.温度を変化させながらQSMから得た磁化率、実測したファントム内温度とリファレンスとなるMagnetic Resonance Spectroscopyや拡散強調画像などによって得られた温度との対比を行う予定である.また今後の温度イメージングの手法を臨床応用できるか,その可能性も加味した手法の開発およびより適したパルスシーケンスの選定も同時に行っていく.ファントムを利用した基礎実験のデータの解析データから温度と磁化率値をはじめとしたその他のパラメータの関係を求め,脳温を測定するための解析モデルの構築を行う.
大脳皮質形成の神経細胞移動と配置におけるＥＲＫ１／２の役割

MAPキナーゼファミリーに属するErk1/2は中枢神経細胞の増殖・分化および記憶・学習などに関与するシグナル伝達分子である。本研究では大脳皮質形成過程におけるErkシグナル伝達経路の役割を、主に神経細胞特異的Erk1/2ダブルノックアウトマウス(Erk1-/-Erk2flox/flox;Synapsin-Cre)を用いて解析し、Erkシグナリングが神経細胞の移動・配置に加えて神経回路網の構築にも機能していることを明らかにした。本研究は神経細胞特異的にErk2あるいはErk1/2を欠損した細胞の移動様式および大脳皮質内での配置を解析することにより、大脳皮質形成におけるErkシグナル伝達経路の役割を明らかにすることを目的としている。我々はErk1欠損マウス(Erk1-/-)と中枢神経特異的Erk2欠損マウス(Nestin-cKO)を掛け合わせることにより作出したErk1/2ダブルノックアウトマウスにおいて、大脳皮質の層構造形成異常、細胞移動障害、放射状グリアの突起構造異常を見出している。しかし、Nestin-Creマウスは神経幹細胞においてCreリコンビナーゼを発現するために、これらの異常が神経幹細胞、神経細胞あるいはグリア細胞のどれによる影響なのか不明であった。そこで、胎生期マウスErk1(-/-)Erk2(flox/flox)の脳室帯あるいは大脳基底核原基に子宮内電気穿孔法でCreリコンビナーゼと蛍光タンパクを発現するプラスミドを導入し、発生期に生み出される神経細胞の移動を観察したところ、Erk1/2を機能抑制した新生神経細胞の放射方向と接線方向への移動に遅延が認められた。また、層構造特異的に発現するマーカーに対する抗体を用いた免疫組織学的解析の結果、脳室帯から生み出されたErk1/2ノックダウン神経細胞では皮質板内の配置に異常が観察された。これらのことから大脳皮質形成における神経細胞移動と配置にErk1/2が細胞自律的に機能している可能性が考えられ現在、Erk2(flox/flox)およびErk1(-/-)Erk2(flox/flox)コンディショナルノックアウトマウスと神経細胞特異的にCreリコンビナーゼを発現するトランスジェニックマウスとを掛け合わせて神経細胞特異的にErk2あるいはErk1/2を欠損するマウスを作製し、大脳皮質層構造形成異常を引き起こす分子メカニズムの解明を進めている。本年度は、Erk2-floxマウスまたはErk1(-/-)Erk2-floxマウスをSynapsin I-Cre Tgマウスと交配することにより、神経細胞におけるErk1/2の役割について検討した。Erk2ノックアウトマウス(Syn-Erk2)では成長障害や神経発生異常は認められなかった。Erk1/2ダブルノックアウトマウス(Syn-DKO)はメンデルの法則に従い正常に生まれたが、生後5日目から成長遅延を呈し、10日目頃より歩行障害などの運動機能異常が観察されるようになり、2週間以内に全て死亡した。また、大脳や海馬、小脳がSyn-Erk2よりも顕著に委縮していた。発生段階的に大脳皮質をヘマトキシリン・エオジン染色ならびに層構造特異的なマーカーに対する免疫染色により観察したところ、Syn-DKOでは胎生後期より層構造の乱れに加えて表層と深層に局在する細胞数の減少や形態異常が認められた。この原因として神経細胞移動に障害がある可能性が考えられたため、ブロモデオキシウリジンを用いたBirth dating解析を行った結果、中間帯から皮質板への進行が遅延していることが明らかとなった。一方、Nestin-Cre Tgマウスとの交配により作出されたErk1/2ダブルノックアウトマウスで見られた放射状グリアの突起構造異常は観察されなかったことから、大脳皮質形成における放射状移動と配置にはErk1/2の自律的機能が重要であると考えられた。また、大脳皮質抽出液を出発材料として、二次元電気泳動とLC-MS/MSおよびリン酸化抗体アレイによるプロテオーム解析を行ったところ、Erk1/2欠損により発現量が変動するタンパク質として、細胞移動に関与する細胞骨格系タンパク質やその調節因子を同定した。現在、これらのタンパク質とErkとの機能的関連性について検討を進めている。Extracellular signal-regulated kinase 1/2 (Erk1/2)は中枢神経細胞の増殖・分化および記憶・学習などの高次機能に関与するシグナル伝達分子である。我々はErk1ノックアウトマウスと中枢神経特異的Erk2ノックアウトマウス(Erk2 flox/flox;Nestin-Cre)を掛け合わせることにより作製したErk1/2ダブルノックアウトマウス(Nestin-DKO)において、大脳皮質の層構造形成異常、神経細胞の大脳皮質表層(第2/3層)への移動障害および放射状グリアの突起構造異常を見出した。発生期大脳皮質の脳室帯で誕生した神経細胞は、放射状グリアの突起構造を足場として放射移動するが、Nestin-DKOでは放射状グリアの突起構造が胎生後期から崩壊してしまうため、Erk1/2の機能欠損による細胞移動障害の影響が神経細胞自身によるものなのか(細胞自律的)あるいは放射状グリアの足場構造によるものなのか不明である。

そこで、Erk1/2が細胞自律的に放射方向への神経細胞移動を制御しているか検討した。胎生期Erk1(-/-)Erk2(flox/flox)マウスの脳室帯に子宮内電気穿孔法でCreリコンビナーゼとGFP発現プラスミドを導入し、標識された移動神経細胞の大脳皮質での分布を経時的に観察した結果、Erk1/2ノックダウン神経細胞の放射移動に顕著な変化は見られなかった。一方、子宮内電気穿孔法により遺伝子導入を行った大脳皮質スライス標本を数日間培養したところ、Erk1/2ノックダウン神経細胞では皮質板の表層領域に移動した細胞数に減少傾向が認められた。現在、大脳皮質スライス培養下でのタイムラプスイメージングにより放射移動している神経細胞の詳細な動態観察を行うとともに、放射状グリアの突起構造維持におけるErk1/2の機能解明も進めている。MAPキナーゼファミリーに属するErk1/2は中枢神経細胞の増殖・分化および記憶・学習などに関与するシグナル伝達分子である。本研究では大脳皮質形成におけるErkシグナル伝達経路の役割を、主に神経細胞特異的Erk1/2ダブルノックアウトマウス(Erk1(-/-)Erk2-flox;Synapsin-Creマウス(Syn-DKO)を用いて解析してきた。まず、大脳皮質形成における放射方向への細胞移動と配置にErk1/2の自律的機能が重要であることを示した。また、マウス大脳皮質抽出液を用いたプロテオーム解析からErk1/2欠損によりリン酸化状態が変動するタンパク質として、アクチン細胞骨格の脱重合因子であるコフィリンとその調節因子であるLIMキナーゼ(LIMK)を同定した。次に、生後12日目の新生仔マウスに対してゴルジ染色を行ったところ、Syn-DKOの大脳皮質や海馬領域では神経突起の伸展や形態に異常があることが明らかとなった。また、Syn-DKOの大脳皮質領域では、樹状突起スパイン数の減少は認められなかったが、異常な形態を示すスパインの割合が増加していた。一方、発生過程のSyn-DKO大脳皮質における放射方向への移動細胞の神経突起形態に大きな変化はみられなかった。大脳皮質から神経細胞を採取し培養したところ、Syn-DKOでは軸索伸展や樹状突起形成に異常が認められた。また、Erk1/2欠損に伴いLIMKとコフィリンのリン酸化が低下していることもウェスタンブロット法により明らかにし、Erk/LIMK/コフィリン経路が神経細胞の突起形成や成熟に関与していると考えられた。以上の結果より、Erk1/2は大脳皮質形成過程において神経細胞の移動・配置に加えて神経回路網の構築にも寄与している可能性が示唆された。総合領域研究実績の概要で示した通り前年度までの成果は本研究課題の目標をほぼ達成していると判断できる。神経細胞特異的Erk1/2ダブルノックアウトマウスの作成、表現解析およびErk1/2欠損により大脳皮質で発現変動するタンパク質を複数同定することができたため。子宮内電気穿孔法を用いたErk1/2ノックダウン
ホスト・ゲスト相互作用による分子操作技術の開発

ホスト・ゲスト複合化によるナノメートル領域の分子操作技術の開発をめざして、三年間研究を行った。この研究は、水素結合などの弱い結合に基づく、有機分子の自律的な集合能力を生かした自動詞型技術の先駆けとなるものである。ホストとしてステロイドと称されている一群の有機物を用い、次のような研究成果が得られた。1.市販の胆汁酸ステロイドを出発原料として、既知の方法で側鎖部分の炭素鎖の長さや官能基、骨格の不斉炭素の絶対配置を変えることにより、数百種類以上の有機物ホストを合成することが可能になった。2.上記ホストの複合体形成能を広範囲な有機化合物について調べた。その結果、ほとんどのステロイド化合物が何らかの有機ゲストと安定にホスト・ゲスト包接体を形成することが明らかとなった。これらの分子は、数千万の異性体を持つことを考えると、この実験結果は有機分子がごく一般的に包接能をもつことを示している。3.包接体の単結晶や粉末のX線構造解析を大規模に行い、分子配列を詳細に調べた。この配列の比較研究により、親水面・親油面を表裏にもつ面状両親媒性化合物に特有な集合様式として、二重層状構造の一般性が明確になった。さらに、両親媒的な不斉面が累積するときに、多様な方法のあることが初めて明らかになった。4.コンピュータグラフィクスを用いて、分子間の水素結合を詳細に調べた結果、ステロイドの骨格や側鎖に存在する水酸基の数・位置により、水素結合基の組合せが多様に変化することが明らかになった。三個あるいは四個の組合せについては、理論的な組合せとの対応が可能になった。5.分子操作技術に必要なホスト・ゲスト複合体の解析システムを、パソコンを用いて構築した。これにより複合体の解析を容易に行え、しかもデータベースを容易に作製できるようになった。ホスト・ゲスト複合化によるナノメートル領域の分子操作技術の開発を目指して、我々が見いだしたホスト・ゲスト化合物を用いて分子配列の制御に関する研究を行い、以下のような成果が得られた。1.ホスト分子として、天然物の胆汁酸ステロイドを用い、それらのホスト・ゲスト複合体を合成した。多種多様な有機物ゲストの中から、各ホストに応じてどのようなものが複合体を形成するかについて検討を続けている。一般則があるかどうかを探っているが、現在いくつかの指針が得られている。2.上記ホストの誘導体を合成し、その複合体形成能を調べたところ予想以上にその能力があることがわかった。これは従来見過ごされていたことで、ステロイドのような多環のしかも多くの官能基をもつ環式化合物に対する見方に大きな影響を及ぼすであろう。3.このようにして得られた複合体のX線結晶構造解析を行い、ホスト・ゲスト分子の配列の方法を詳しく調べ、今までに知られているものとの比較を行った。その結果、親水面・親油面を表裏にもつ面状両親媒化合物は、独特な集合様式をもつことが明らかになった。すなわち、これらの分子集合体は、二重層状構造をもち、しかも動的なものである。ゲストに応じて、微妙に集合様式を変化させることができるので、分子認識の観点から、興味深い柔構造体といえる。4.ゲストとしては、反応だけではなく、物性面からも興味あるものを選び複合化した。単独のものより大きな誘電率・分極率をもつかについて現在検討を進めている。結晶工学の観点からも興味深いホストゲスと複合体の合成を目指している。

1.ホスト分子として、天然物の胆汁酸ステロイドを用い、それらのホスト・ゲスト複合体を合成した。多種多様な有機物ゲストの中から、各ホストに応じてどのようなものが複合体を形成するかについて検討を続けている。一般則があるかどうかを探っているが、現在いくつかの指針が得られている。2.上記ホストの誘導体を合成し、その複合体形成能を調べたところ予想以上にその能力があることがわかった。わずかの官能基の違いが複合体形成能を大きく変化させることが明らかとなった。これは従来見過ごされていたことで、ステロイドのような多環のしかも多くの官能基を持つ脂環式化合物に対する見方に大きな影響を及ぼすであろう。3.このようにして得られた複合体のX線結晶構造解析を行い、ホスト・ゲスト分子の配列の方法を詳しく調べ、今までに知られているものとの比較を行った。その結果、親水面・親油面を表裏にもつ面状両親媒化合物は独特な集合様式を持つことが明らかになった。すなわち、これらの分子集合体は二重層状構造を持ち、しかも動的なのである。ゲストに応じて、微妙に集合様式を変化させることができるので、分子認識の観点から、興味深い柔構造体といえる。4.反応だけではなく、物性面からも興味ある有機物をゲストとして選び複合化を検討した。単独のものより大きな誘電率や分極率をもつかについては現在検討を進めている。結晶工学の観点からも興味深いホスト・ゲスト複合体の合成を目指している。ホスト・ゲスト複合化によるナノメートル領域の分子操作技術の開発をめざして、前年度の成果をさらに広げ、以下に記すような成果が得られた。1.ホスト分子の設計をさらに進め、ホストとして多種類のステロイドを合成した。市販の胆汁酸ステロイドを出発原料として、既知の方法で側鎖部分の炭素鎖の長さや官能基、骨格の不斉炭素の絶対配置を変えることにより、数百種類以上のホストを合成できることを示した。2.上記ホストの複合体形成能を広範囲な有機化合物について調べたところ、ほとんどのステロイド化合物が何らかの有機ゲストと安定なホスト・ゲスト包接体を形成することが明らかとなった。炭素数が二十をこえる有機分子は、数千万の異性体を原理的に持つことを考えると、この実験結果は有機分子がごく一般的に包接能をもつことを示している。3.包接体の単結晶や粉末のX線構造解析を大規模に行い、分子配列を詳細に調べた。この配列の比較研究により、親水面・親油面を表裏にもつ面状両親媒性化合物に特有な集合様式として、二重層状構造の一般性が明確になった。さらに、両親媒的な不斉面が累積するときに、原理的に可能な方法と観測データとの比較研究が可能になった。4.コンピュータグラフィックスを用いて、分子間の水素結合を詳細に調べた結果、ステロイドの骨格や側鎖に存在する水酸基の数・位置により、水素結合基の組合せが多様に変化することが明らかになった。三個あるいは四個の組合せについては、理論的な組合せとの対応が可能になった。5.分子操作技術に必要なホスト・ゲスト複合体の解析システムを、パソコンを用いて構築した。これにより複合体の解析を容易に行え、しかもデータベースを容易に作製できるようになった。
耐熱性・耐産生フィチン分解酵素(フィターゼ)を生産する微生物の探索

約60種類の材料(土壌など)を減菌水に懸濁し、その懸濁液をフィチン酸とイノシトールを炭素源とリン酸源とする寒天板培地に播き、37°Cでインキュベートし、コロニーの周りにクリアゾーンを形成する菌株を選び出した。このように得られた細菌(酵母を含む)1366株とカビ560株についてフィターゼ活性を評価した結果、細菌16株とカビ21株に高いフィターゼ活性が認められた。それらの菌株の同定を行なった結果、細菌16株の内15株はKlebsiella属細菌で、1株はEnterobacter属細菌であった。一方、カビ21株の内18株はAspergillus属糸状菌であり、3株はPenicillium属糸状菌であった。Klebsiella属細菌、、Aspergillus属糸状菌については既にいくつかの報告があるので本研究ではEnterobacter属細菌由来のフィターゼのみについて検討した。フィターゼの活性を上げるために培地組成を検討した結果、炭素源にガラクトース、窒素源にリン酸アンモニウムに変えた結果培地当たりの生産量が約100倍増加し、培地1リットル当たり65ユニットのフィターゼを得ることができた。この条件で本菌株を培養し、フィターゼの精製を試みた。硫安塩析、CM-Sepharose、Sephacryl S-200およびMono-Sを用いて、最終的に約2000倍精製したが、SDS-PAGEでは複数バンドが見られた。この部分精製酵素で至適pH等を調べた結果、本酵素の至適pHは4付近で、至適温度は40°Cであった。本酵素はpH1-10の範囲で安定で、50°C、20min加熱しても80%以上の活性を保持した。本菌由来のフィターゼは他の細菌由来のフィターゼと比べ、至適pHが最も低く、耐酸性に優れている。
教師の自己改革に関する理論的実践的研究－「自己否定」的省察の国際比較－

平成29年度の調査(日本国内、大韓民国ソウル市、中華人民共和国上海市における教師にとって「都合の悪い子ども」「苦手な子ども」に関する聞き取り調査および日本における民間教育研究団体に所属している小学校中学校の教員に対する同様の聞き取り調査)を踏まえて、教師の自己改革とそれを促す「自己否定」的省察についての理論的な整理と現段階でのまとめを行なった。具体的には、まず、口頭研究発表として、2018年9月29日に和歌山大学で開催された日本教育方法学会第54回大会で(田上哲・池田竜介・茂見剛2018)「教育実践研究における事例に関する研究ー例外的事例と省察の「自己否定」的方向性ー」というテーマで発表を行なった。これは、子どもの事例に加えて、広く教育実践の例外的事例をもとに教師が「自己否定」的省察することが教師の自己改革を促すことになることを論証したものである。また、論著として、問題解決学習に関わるもの2編(田上哲(2018)「問題解決学習の理論と実践」、田上哲(2019)「問題解決学習における経験と覚悟」)と教師のコミュニケーションと子どもの学びに関するもの1編(田上哲(2018)「教師のコミュニケーション能力を問い直すー主体的に対話的に深く「学ぶ」こと」)、教育における個と集団の問題に関わるもの1編(田上哲(2019)「経験主義の社会科における個と集団の問題」印刷中)を執筆した。これらの論著は、本研究のいう「自己否定」的省察の理論的端緒となった上田薫の「動的相対主義」の思想、ならびに本研究を展開するなかでその関係が徐々に明らかになった、上田に深く影響を与えたものとして西田幾多郎の哲学を踏まえて、教師の自己改革に「自己否定」的省察が必要であることともに。より普遍的に人間形成/自己形成としての教育に「自己否定」が必要であることを論じたものとなっている。平成28年度は、教師の自己改革と「自己否定」的省察の本質を追究する基礎作業として、上田薫氏の「動的相対主義」の理論を詳細に検討するとともに、上田氏の祖父である哲学者西田幾多郎の「絶対矛盾的自己同一」をはじめとした思想を辿ることによって、上田氏の理論が西田の思想を引き継ぐものであることを明らかにすることになった。そのような基礎作業を踏まえて、経験科学、規範学から人間形成の学としての教育学の方向性を示し、その教育学を基礎づけるものとして授業分析を「事例研究」として捉え直し、さらに多様性(diversity)の問題を再検討した上で都合の悪い思考と表現をする子どもに焦点を当て教師の自己改革を促す「自己否定」的省察を促す授業研究(Inter-cultural Lesson Study)の基礎づけを行った。研究成果については下記の発表を行った。2016年6月12日に、九州大学伊都キャンパスで開催された九州大学・華東師範大学国際教育研究交流集会において、「「事例研究」としての授業分析」というテーマで口頭発表を行った。2016年9月24日に、韓国・公州大学校において開催された、第5回九州大学・公州大学校国際学術研究フォーラムにおいて「Inter-cultural Lesson Studyに関する基礎的研究」というテーマで口頭発表を行った。また、『Plus+(プラス)』2016年No.1(5月)No.2(9月)No.3(11月)(発行(株)フクト)において、教育方法学の観点から1「教育への二つの問い」2「子どもの思考・表現と人間形成」3「教師の自己改革と「自己否定」的省察」を連載した。申請予算の減額ならびに調査対象者の状況を踏まえて、当初の研究目的を実質的に達成することを目指して、3年間の全体の計画を下記のように修正した。1年目(平成28年度)理論研究と仮説の構築2年目(平成29年度)調査研究最終年度3年目(平成30年度)追跡調査研究および研究のまとめ修正した研究計画に照らして、研究の進捗状況としては、おおむね順調に進展している。前(平成28)年度に検討した理論的な仮説である、都合の悪い思考と表現をする子どもに焦点を当てて検討することが教師の自己改革を促す「自己否定」的省察につながるということに関して、平成29年度は、日本国内、大韓民国ソウル市、中華人民共和国上海市において、教師にとって「都合の悪い子ども」「苦手な子ども」に関する聞き取り調査を行った。日本においては、年間を通して、糸島市の小学校中学校の教員、民間教育研究団体に所属している小学校中学校の教員、様々な研究集会や訪問先の学校における聞き取りを行った。5月に大韓民国ソウル市での調査、7月に中華人民共和国上海市において調査を行った。研究成果については、下記の発表を行った。2017年10月1日に奈良教育大学で開催された日本教師教育学会第27回大会において「教師の自己改革を促す子どもの事例に関する研究」というテーマで口頭発表を行った。この口頭発表をベースに加筆修正を施したものを、論文として九州大学大学院研究紀要(教育学部門)に「教師の自己改革を促す子どもの事例に関する研究」として執筆した。また研究ならびにこれまで研究成果から派生した問題意識、特に教師にとって「都合の悪い子ども」「苦手な子ども」の観点を取り入れたものとして、次のものがある。2017年10月7日に千葉大学で開催された日本教育方法学会第53回の課題研究「エビデンスに基づく教育と教育実践研究の課題」において、「授業と授業研究の方向性の問題ー事例研究としての授業研究からみるエビデンスー」というテーマで発表を行った。

鹿毛雅治・藤本和久(編著)『「授業研究」を創る』(教育出版)において「子どもの思考と人間形成に視座をおく徹底した授業分析の視点から学ぶ」を分担執筆した。「学習における個と集団のとらえ方と人間形成の課題」というテーマの論文が日本教育学会研究紀要『教育学研究』に掲載された。申請予算の減額ならびに調査対象者の状況を踏まえて、当初の研究目的を実質的に達成することを目指して、3年間の全体の計画を下記のように修正した。1年目(平成28年度)理論研究と仮説の構築2年目(平成29年度)調査研究最終年度3年目(平成30年度)追跡調査研究および研究のまとめ平成29年度は家人の疾病、治療等のため、長期の海外調査を行うことができず、カナダでの調査は断念したが、国内ならびに韓国と中国での集中した調査において十分なデータを収集できた。それを踏まえて、終年度3年目(平成30年度)は追跡調査研究および研究のまとめをおこなう。修正した研究計画に照らして、研究の進捗状況としては、おおむね順調に進展している平成29年度の調査(日本国内、大韓民国ソウル市、中華人民共和国上海市における教師にとって「都合の悪い子ども」「苦手な子ども」に関する聞き取り調査および日本における民間教育研究団体に所属している小学校中学校の教員に対する同様の聞き取り調査)を踏まえて、教師の自己改革とそれを促す「自己否定」的省察についての理論的な整理と現段階でのまとめを行なった。具体的には、まず、口頭研究発表として、2018年9月29日に和歌山大学で開催された日本教育方法学会第54回大会で(田上哲・池田竜介・茂見剛2018)「教育実践研究における事例に関する研究ー例外的事例と省察の「自己否定」的方向性ー」というテーマで発表を行なった。これは、子どもの事例に加えて、広く教育実践の例外的事例をもとに教師が「自己否定」的省察することが教師の自己改革を促すことになることを論証したものである。また、論著として、問題解決学習に関わるもの2編(田上哲(2018)「問題解決学習の理論と実践」、田上哲(2019)「問題解決学習における経験と覚悟」)と教師のコミュニケーションと子どもの学びに関するもの1編(田上哲(2018)「教師のコミュニケーション能力を問い直すー主体的に対話的に深く「学ぶ」こと」)、教育における個と集団の問題に関わるもの1編(田上哲(2019)「経験主義の社会科における個と集団の問題」印刷中)を執筆した。これらの論著は、本研究のいう「自己否定」的省察の理論的端緒となった上田薫の「動的相対主義」の思想、ならびに本研究を展開するなかでその関係が徐々に明らかになった、上田に深く影響を与えたものとして西田幾多郎の哲学を踏まえて、教師の自己改革に「自己否定」的省察が必要であることともに。より普遍的に人間形成/自己形成としての教育に「自己否定」が必要であることを論じたものとなっている。平成29年度は、平成28年度の理論研究とそれに基づく仮説を踏まえて、調査研究を行う。現時点では、国内、韓国(ソウル)、台湾(台北)、中国(上海)、ならびに可能であればカナダ(トロント)において、教師からの聞き取り調査を行う予定である。
DLCコーティングによるワーファリン不要機械弁の開発

本研究では、DLCコーティング心臓機械弁がワーファリンなしで機能可能かを調査します。平成31年度は、本開発にもっとも有効なDLCを選別します。DLCコーティングは、岡山理科大学中谷教授に行って頂きます。平成32年度平成34年度には長期生存実験でのDLCコーティング機械弁の効果判定を行います。ブタに大動脈弁置換術を行い、ワーファリンなしで長期生存可能かを調査します。
古墳時代におけるヒスイ勾玉の生産と流通過程に関する研究

弥生時代から古墳時代における翡翠勾玉の製作技法について明らかにした。また、研究協力者の協力を得て、翡翠原産地の糸魚川地域における玉作遺跡の消長と玉生産の変遷を明らかにした。次に、同じく研究協力者の協力を得て、翡翠勾玉のうち丁字頭勾玉の出現と流通の意義について明らかにした。加えて、韓半島の釜山・金海出土の翡翠勾玉を集成し、一部のものを資料化した。そして最終的に、これらの成果を2冊の報告書にまとめた。本研究は、古墳時代におけるヒスイ勾玉の生産および流通過程の調査から、畿内政権と地域政権との関係、さらには韓半島の諸地域との関係を検討するものである。今年度は、まず糸魚川地域周辺におけるヒスイ勾玉の生産遺跡の調査を実施した。その結果、北陸地方に特徴的な半〓形勾玉の製作技術や製作工程、また地域性や変遷過程が明らかとなり、論文発表にむけて現在準備をすすめているところである。さらに、弥生後期から古墳前期における定形勾玉の生産遺跡はこれまで未解明であったが、その候補となる遺跡の調査を実施し、製作技術や製作工程の検討を行ったところ、弥生後期から終末期には北陸でもヒスイ定形勾玉の製作が開始されていたのではないかという見通しを得ることができた。また、糸魚川市笛吹田遺跡などからはヒスイ勾玉や未成品、原石、剥片類が多数検出されており、糸魚川地域におけるヒスイ勾玉の集中的な生産が、従来指摘されてきた古墳中期よりも古い、古墳前期にまでさかのぼる可能性を考えることができた。このほか、研究協力者の協力を得て、関東地方や東北地方などの古墳出土のヒスイ勾玉の集成をすすめた。それとともに、ヒスイ勾玉の形態や色質の変化、分布の変化や流通過程などの検討をすすめた。また、新羅を中心とする韓半島出土のヒスイ勾玉の集成にむけて、研究協力者との研究打合せを行ったほか、調査や研究の状況の確認、所蔵施設の確認、また文献探索などの情報収集を行った。今年度は、昨年度から引き続いてまず北陸地方に特徴的な半〓形勾玉の製作技術や製作工程を解明し、地域性について考えるとともに、弥生後期・終末期には北陸でもヒスイ定形勾玉の製作が開始されていたのではないかという見通しの下に、その候補となる遺跡の資料調査を行った。続いて、古墳時代の糸魚川地域周辺におけるヒスイ勾玉生産遺跡の検討を行った。その結果、笛吹田遺跡や南押上遺跡の他にも古墳前期に遡るヒスイ勾玉生産遺跡が複数存在すること、これらの遺跡では弥生時代に通有の擦切技法が衰退していること、また滑石や蛇紋岩などの玉類が同時に製作されていることなどが確認された。弥生後期・終末期から古墳中期に至るヒスイ勾玉製作技術の変遷過程を解明するために、今後はこれらの遺跡の時期を精査するとともに、編年を明らかにすることがもっとも重要と言える。このほか地元研究者との情報交換や研究打合せを行った。分布や流通に関しては、研究協力者の協力を得て北部九州地方の古墳などから出土したヒスイ勾玉の調査を行うとともに、出土数の変化や流通過程などの検討をすすめた。また、新羅や伽耶を中心とする韓半島出土のヒスイ勾玉の集成にむけて、研究協力者と研究打合せを行ったほか、調査・研究状況の確認、所蔵施設の確認、そして文献探索などの情報収集を行った。さらに、大学院生の協力を得て韓国出土のヒスイ勾玉の資料調査を実施した。なお、韓国出土のヒスイ勾玉に関する論文発表にむけて現在準備をすすめているところである。今年度は、昨年度に引き続いて、弥生時代後期から終末期には北陸でもヒスイ定形勾玉の製作が開始されていたのではないかという見通しの下に、その候補となる遺跡の資料調査を実施した。その結果、素材の分割には施溝分割技法が用いられたことがあらためて実証された。加えて、施溝分割が施された三角状品や半月形品、C字形品などの製作工程資料を抽出し、断片的だがヒスイ定形勾玉の製作工程を復元することができた。また、古墳時代の勾玉製作遺跡の資料としては富山県浜山遺跡や糸魚川市笛吹田遺跡の資料調査を実施するとともに、合わせて共伴する土器を実見し、玉作が行われた時期などについて検討した。このほか地元研究者との意見交換や研究打合せを行った。分布や流通に関しては、石川県や長野県のほか、ヒスイ原産地から遠く離れた福岡県などにおける弥生時代の遺跡および古墳出土資料の資料調査を実施した。加えて、各地の研究者と意見交換を行うとともに、研究協力者の協力を得ながら、ヒスイ勾玉の形態や穿孔方法の変化、また分布や流通過程の変動などについて検討をすすめた。また、韓国出土のヒスイ勾玉を巡検し、合わせて文献探索などの情報収集を行った。

そして、弥生時代から古墳時代におけるヒスイ勾玉製作遺跡の様相や製作技術の変化とヒスイ勾玉の分布や流通過程の変動とを比較検討し、総合的な評価をすすめるとともに、研究成果としてまとめる作業を行った。年度末には、研究協力者の協力を得て、2冊の研究成果報告書を刊行した。
ヒトレトロウイルス感染リンパ球の遺伝子表現と宿主の免疫異常に関する基礎的研究

当研究班では、レトロウイルス感染に伴い、その感染細胞や宿主免疫系に発癌や免疫異常の発生に係わる如何なる変化が現われるか、またこれらの変化を如何にして修複できるかなどの点に関して基礎的研究を進めている。現在、HTLV-1の感染については、HTLV-1pX遺伝子について解折が進展し、この領域がコードする3種類の蛋白が明らかになった。このうちp40はtransactingにウイルス遺伝子の発現をはじめ種々の細胞遺伝子の発現を誘導することが明らかとなってきた。その1つは、IL-2受容体遺伝子の発現であり、ATLの発症機構との関連でさらに研究が進められている。このような研究をさらに進展させるための格好のモデル系も関発されてきた。1つは、免疫抑制剤投与を利用したHTLV-1持続感染系ラットであり、他はSTLV-1感染サルである。現在、これらのモデル系で種々の観点から、免疫機能の異常の解折のその修複の試みが進行している。一方、HIV感染にもとずく免疫異常の解折もレトロウイルスの持つ特有の性質との関連から始められた。その結果、感染性HIVの定量化が可能となり、HIV感染者の血清中の中和抗体を調べれるようになった。この方法を用いた検討から、HIVの亜系株間に中和抗体の認識する抗原性に差があり、ワクチンの開発上多くの問題のあることが分った。一方、AIDSにおける多クローン性B細胞活性化についても研究が始められた。HIVはB細胞には感染しない。しかも、抑制性T細胞が優位となるAIDSにおいてB細胞が活性化する。実際にHIV carrierにおいて自己抗体である抗DNA抗体が有意に高いことが明らかとなった。このような自己抗体の検索は、HIV感染に伴う免疫異常のmonitoringに適しているかもしれない。その機構については現在検討が進められている。HIV感染モデルとして、HIV類似のSIV感染アフリカミドリザルの免疫異常について検討が進められている。