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近現代における文楽の演奏・演出様式に関する比較分析研究

本研究によって得られた知見として特筆すべき点は、大阪音楽大学所蔵の明治期三味線三巨頭の朱(三味線の楽譜)を人間国宝・七世鶴澤寛治師に繰って頂きその違いを明らかにしたことと、歴史的音源によって現在舞台では聞くことのできない三味線の手を発見したことである。(1)本研究では『菅原伝授手習鑑寺子屋の段』及び『絵本太功記尼ケ崎の段』を中心に、基礎資料を収集して分析を行った。さらに東京文化財研究所蔵の「安原コレクション」SPレコードから歴史的録音の音源資料を収集して、近代の演奏・演出様式の変遷について分析した。(2)文楽三味線の人間国宝・七世鶴澤寛治師による「寺入の段」「寺子屋の段」「尼ケ崎の段」の演奏と芸談をビデオに録画した。さらに八世豊竹嶋大夫師から十世豊竹若大夫に関わる芸談を聞いた。二世豊竹呂勢大夫師には「尼ケ崎の段」の浄瑠璃の実演と芸談をDATに録音した。(3)文楽研究家の高木浩志氏からは、近代における「文楽の芸の変化」に関わる話を聞いた。後藤静夫氏からは、「文楽協会国立文楽劇場」を通しての文楽の質的変化と、「古典」と「新作」に関する話しを聞いた。そして坂本清恵氏には「尼が崎の段」の語りの音声分析を依頼して、近現代における義太夫節の語りの変化について共同研究した。なお、研究成果の一部は拙稿「義太夫節の声」(教育芸術社)「文楽を聴く義太夫節の音楽的特徴を考える(1)(4)」(日本芸術文化振興会)等で公表した。平成14年度は、『菅原伝授手習鑑寺子屋の段』の基礎資料を収集し分析を行った。国立劇場発行の資料集をはじめとする文献資料を収集するとともに、『義太夫選集豊竹山城少掾』『義太夫選集竹本越路大夫』の音源資料を入手し、さらに東京文化財研究所蔵の「安原コレクション」SPレコードから歴史的録音の音源資料を収集した。また、彦六座に関する画像資料を早稲田大学演劇博物館から収集。義太夫節伝承者である文楽三味線の人間国宝・七世鶴澤寛治師による三味線弾きとしての「寺入の段」「寺子屋の段」の演奏に関わる克明な芸談をビデオに録画した。さらに文楽の太夫である八世豊竹嶋大夫師からは十世豊竹若大夫の浄瑠璃について、若大夫の残した演奏をもとにお話頂き、芸談を記録した。音楽学の立場で初めて義太夫節研究を行った井野辺潔氏からは、二世野澤喜左衛門・四世竹本越路大夫の芸の伝承についてお話を伺った。また、長年文楽の舞台制作に関わってきた後藤静夫氏からは、文楽協会発足から今日までの文楽の舞台の質的変遷についてお話し頂いた。義太夫節アクセント研究の第一人者・坂本清恵氏には、「寺子屋の段」の歴史的録音を分析して頂き、近現代における義太夫節の語りの変化について考察した。今年度の知見として特筆すべき点は、大阪音楽大学所蔵の明治期三味線三巨頭の朱(三味線の楽譜)を七世鶴澤寛治師に繰ってもらい、その違いを明らかにした点と、歴史的音源によって、現在聞くことのできない三味線の手を発見したことである。(1)平成15年度は『絵本太功記尼ケ崎の段』を中心に、基礎資料を収集して分析を行った。収集した資料の内訳は「朱入り五行本」を含む文献資料と『義太夫選集豊竹山城少掾』『義太夫選集竹本越路大夫』等の音源資料、並びに東京文化財研究所蔵「安原コレクション」SPレコードの歴史的音源資料などである。これらの資料を対象として、近代の演奏・演出様式の変遷について分析した。

(2)義太夫節の伝承者である文楽三味線の人間国宝・七世鶴澤寛治師による「尼ケ崎の段」の演奏(弾き語り)と芸談をビデオに録画した。さらに文二世豊竹呂勢大夫師には、生い立ちから現在に至るまでの義太夫節との関わり、文楽の修業、各師匠の稽古並びに「尼ケ崎の段」の語り方に関する実演入りの芸談をDATに録音した。(3)文楽研究家の高木浩志氏からは、近代における「文楽の芸の変化」についてのお話を伺った。また、昨年度対談した後藤静夫氏には引き続き、企画・制作に関わる者から見た文楽の舞台の質的変化に関してご教示頂き、平成14年度にテープ起こしをした「古典」と「新作」について詳しく検討した。(4)義太夫節アクセントの研究者・坂本清恵氏には、「尼が崎の段」の語りの音声分析を依頼して、近現代における義太夫節の語りの変化について共同研究を進めている。なお、研究成果の一部については拙稿「義太夫節の声」(教育芸術社)及び「文楽を聴く義太夫節の音楽的特徴を考える(1)(4)」(日本芸術文化振興会)等で公表した。
農耕空間の認識と認定要件の実証的研究

本研究では,肉眼観察による構造解析と微細植物遺存体片分析を用いて,埋没した水田・畠の作土層構造を解析し,農耕空間の認識と認定要件を深化させることができた。水田の作土と心土の構造を考古学的に認識し,水田作土には灌漑水の影響でシルト粘土が特に多く混じり,最上部に泥層が発達することを確認できた。また,作土を特徴づける耕耘に伴う砕土が湛水下で埋積したブロック土の形態と構造や配列を明らかにできた。さらに,畠作土では下位層を起源するブロック土の挙動の特徴を読み取った。1試料採取:平成26年度内に,奈良県御所市秋津遺跡,青森県弘前市砂沢遺跡,大阪府高槻市安満遺跡で,弥生前期の水田遺構の発掘調査が集中したことから,当初計画を変更し,水田耕作土層の土壁試料(幅8090cm,高さ2040cm,奥行き15cm)の採取を先行させた。2肉眼による耕土構造解析:上記の秋津遺跡,砂沢遺跡,安満遺跡は堆積環境が異なり,相互に水田耕土構造を比較できる試料を確保できた。安満遺跡の試料採取が年度末にずれ込んだため,秋津遺跡と砂沢遺跡の検討を先行させた。一方,畠跡の可能性が考えられる文京遺跡44次調査土層試料については,7月5・6日の日本文化財科学会で,土壌微細形態解析の観察成果を報告した。また,平成26年度に愛媛大学埋蔵文化財調査室が実施した文京遺跡60次調査でも,縄文晩期の古土壌層が確認され,文京遺跡44次調査と同じく下底面で幅1020cmの凹部が多数出土し,人為的攪拌の可能性が考えられた。そこで,肉眼による耕土構造解析の試料を採取した。3微細植物遺体片分析:プラント・オパール分析の試料を含めて,秋津遺跡・砂沢遺跡の水田耕土と文京遺跡44次調査の推定畠土壌の試料を採取して分析を行った。秋津遺跡と文京遺跡の試料については,分析成果をとりまとめ,本年度の日本考古学協会と日本文化財科学会で報告する準備を進めた。4研究会の開催:9月13日に奈良県立橿原考古学研究所,11月28日30日に愛媛大学埋蔵文化財調査室で,研究代表者・分担者,研究協力者ほかが参画する研究会を開催できた。秋津遺跡と砂沢遺跡の試料の調査・分析成果の報告と相互検討を行い,肉眼による耕土構造解析と土壌微細形態解析の成果の比較検討,微細植物遺体片分析やプラント・オパール分析の試料採取と耕土構造解析との連関性,試料汚染対策について意見交換し,課題の整理と,それに対する対応を図ることができた。考古学では、平面的に検出される畦畔や畝・畝間溝といった耕作土上面の形態的特徴を既存の農地と比較することで埋没水田・畠を認識してきた。本研究では、水田跡・畠跡に残された耕土構造の特徴を把握することで、耕土の母材,耕耘形態,耕耘に伴う人間の行動様式,作物、栽培形態から構成される農耕空間の復原を目指した。具体的には肉眼による耕土構造解析を基本として、粒度分析、微細堆積相解析、微細植物遺体片分析、プラント・オパール分析を組み合わせた。耕土層の上下層を含む土壁状試料(幅80100cm,高さ2040cm,奥行き20cm前後)を採取することで、水分が一定程度抜けた状態で詳細な観察ができるようになり、発掘調査の現地での観察以上の情報を得ることができた。厚みのある土壁状試料を立体的に観察することで、埋没後に生じた擾乱や変形も排除でき、試料の代表性を確保できた。奈良県秋津遺跡,大阪府安満遺跡、青森県砂沢遺跡の弥生時代前期の水田跡の肉眼による耕土構造解析の結果、1耕土の下底面には、耕起痕跡と考えられる断面「V」字形や「レ」字形の小さな凹部が発達し、凹部を中心として下層起源の小塊が偏在する。2耕土の基盤が湿地堆積物の場合、上記1の凹部や小塊が心土と考えられる耕土下の土層の下底面でも観察でき、開田や心土の反転の痕跡と推定できる。3耕土は粘土比率が目立って高く、灌漑水の影響と考えられる。4分析を行った弥生前期水田の耕土は、シルト・粘土を主体とする径14mmの円形や楕円形の小塊の集塊で構成され、極細粒砂シルトの薄層が巻き込まれた状態でみられる場合もあり、耕耘の痕跡と考えられるが、耕土の代掻きが何度も繰り返されていない、などを明らかにできた。なお、肉眼による耕土構造解析の結果を踏まえて行った微細堆積相解析、微細植物遺体片分析、プラント・オパール分析の成果は研究発表の項に記載した各報告を参照されたい。

さらに,畠作土では下位層を起源するブロック土の挙動の特徴を読み取った。1試料採取:平成26年度中に,本研究に必要な堆積環境が異なる水田耕土層と,考古学的な発掘情報が得られた推定畠土壌層の土壁試料を収集できた。2肉眼による耕土構造解析:秋津遺跡と砂沢遺跡の水田耕土層下底面では,多くの根痕に混じり,層界の明確な断面V字形やU字形の小さな凹部を観察でき,耕土内では土粒子や径数cmのブロック土の挙動を観察できる。農耕具による掘削作業や耕起作業の痕跡と考えられ,耕作具や耕作に伴う人間の所作を推定できる見通しを得た。秋津遺跡試料では,微細堆積相解析によって地震痕跡と考えられる上方への下層土壌の脈状の陥入が指摘された。肉眼によっても観察可能で,こうした変形を含めて耕土構造解析を進めることが必要となってきた。また,遠沈管を用いた粒径観察と粒度分析の成果から,上下層と比べて粒径の著しく異なる砕屑物が混在し,とくに細粒シルト粘土に粒度分布が偏ることが指摘できる。灌漑水田耕土の特徴の一つと考えられる。一方,文京遺跡44次調査の推定畠地の土壌微細形態解析では,土壌層下底面で確認された凹部の断面に根痕や棲管の輪郭が重なること,畠土壌に通常見られる団粒構造や粗孔隙,炭や植物遺体片がほとんど見られないことから,畠土壌と認定することに否定的な見解が出された。これに対して,考古学側からは,推定畠地土壌層下底面の凹部が規則的な形状をもつこと,偽礫の偏在性,遠沈管を用いた粒径観察で抽出できた黒褐色泥の存在などから反論があった。3微細植物遺体片分析:秋津遺跡を中心として分析を進めた結果,耕土内に微細植物遺体片が集積されていることを確認できた。土壌の生成による植物遺体が分解した結果と捉えることができ,分解過程による類型化できる見通しを得ることができた。考古学本研究期間中の試料収集は,前年度に採取した秋津遺跡・砂沢遺跡・安満遺跡の水田耕土層,文京遺跡44・45・60次調査畠遺構と考えられる土壌層の土壁試料にとどめる。各遺跡の試料を,考古学,地質考古学,システム環境学,プラント・オパール分析の研究者で集中して分析して相互に検討し,農耕空間の認識と認定要件を考察する。1肉眼による耕土構造解析:前年度に指摘された後世に生じた耕土の変形構造にも留意しながら,耕土内の偽礫やブロック土の形状や分布(配列)を分析し,土壌微細形態解析や粒度分析を加えて耕土の構成と構造を把握し,耕土内に残された人間の所作や耕起具などを推定して耕作形態を復原する。前年度,問題となった考古学と微細堆積相解析の観察結果の齟齬については,奥行き15cmほどの厚みのある土壁試料を採取していることを利用して,耕土内の偽礫やブロック土の形状と挙動を3次元的に観察することで解決ができるものと考えている。2微細植物遺体片分析:水田耕土層と推定畠土壌層に集積された微細植物遺体片の類型化を試みる。その結果,耕土内に残された栽培作物及びその利用部位を究明する手がかりを得られるものと考える。3試料汚染対策の試行:微細植物遺体片を含めて分析の前提となる試料汚染対策について,肉眼による耕土構造解析と微細堆積相解析の成果を踏まえて採取箇所や手法を点検した上で,プラント・オパール分析の試料を再度採取・分析し,本来の耕土部分と擾乱部分の分析結果をつき合わせ,試料汚染の程度を有無ではなく,「確率」として捉えるリスクマネージメントの着想で試行する。4研究会の開催と研究成果の発信:2回の研究代表者・分担者,研究協力者,関係する分野の研究者が参画する研究会を開催し,個々の分析成果をつき合わせ,研究成果をとりまとめるとともに,研究成果を発信する。
経営情報システム学の国際比較

本研究プロジェクトの研究目的は、日本と海外の情報システム学研究展開を比較し、参照分析他、様々な研究方法を適用して、両者の特徴を明らかにすることでした。採択頂いた申請書では、参照分析・所属分析・Delphi研究・SWOT分析等を活用して研究を展開する予定でした。しかし1開始後に参照分析の研究環境・技術が著しく変化した、2勤務先の業務負担が予想外に増えて研究が進まない期間があった、という内外の予想外の状況変化があり、このため一部は予定通りに進みませんでした。具体的には、SCOPUS等の文献データベース機能及び研究業績指標の充実で、それまでの研究方法が陳腐化しました。換言すれば、参照分析の研究環境が著しく発展したと言えます。このため参照分析での研究可能性は拡大しましたが、その分、Delphi研究・SWOT分析等に研究資源(研究時間等)が回らなくなりました。しかし研究を着実に進め、参照分析・所属分析を中心とした一連の研究成果を国内外で発表しました。海外では"Information systems research trend in decision sciencesjournal"をDSI 2018 Annual Meeting of Decision Sciences Instituteで発表しました。国内では論文発表として「リガー.VS.レリバンス問題の再検討」日本情報経営学会誌、2014年、第34巻2号,「決定科学分野の教育キーワード分析」日本情報経営学会誌、2015年第36巻2号、「情報システム学の参照学術領域-JAISとJIMを題材に-」商学論叢、中央大学商学研究会, 2016年第57巻5-6号等を発表しました。その他多数の学会報告を実施しました。情報システム学では国内外で研究傾向にかなりの違いがあります。これを具体的に明らかにした研究成果と自負しています。研究テーマは「経営情報システム学の国際比較」です。本研究プロジェクトの研究目的は、日本と海外の同分野の研究成果展開を比較し、参照分析他、様々な研究方法を適用して、両者の特徴を明らかにすることです。本プロジェクトのうち、今年度は当初計画に基づき、参照分析を推進しました。今日、経営情報システムは広汎な分野に利用されています。このため経営情報システム学のカバーする範囲は広く、特に最近、欧米では医療情報分野で研究成果が増えています。申請者は、これら欧米の医療情報学分野への応用研究成果をサーベイし、その成果の一部を一般社団法人経営情報学会2014年度秋季全国研究発表大会(2014年10月26日)にて「医療情報共有のアプローチ」として口頭発表しました。また、経営情報システム学分野における研究方法についての海外の文献をサーベイして、その成果の一部を日本情報経営学会第69回全国大会(2014年11月9日)に「質的研究と量的研究」という表題で口頭発表しました。更に、情報システム学と関連が深い決定科学分野の教育分野学術誌についても文献サーベイを行い、キーワード分析の方法を用いて、その研究成果を日本情報経営学会誌に投稿しました(掲載号未定)。キーワード分析は参照分析と殆ど同じ方法論を用います。しかしキーワードのほうが参照文献よりも数が圧倒的に少ないので、参照分析に進む予備段階としてキーワード分析を採用しました。今年度は国内の学会誌と他大学の紀要にそれぞれ1本の投稿発表をしました。また、国内学会にて3件の発表を行いました。日本情報経営学会誌に発表した「決定科学分野の教育キーワード分析」では、決定科学分野の国際学会であるDecision Science Instituteが発行する教育研究誌Decision Science Journal of Innovative Educations誌についてキーワード分析を適用しました。第1巻から第13巻迄に掲載された論文のキーワードを集計し、決定科学教育における研究テーマの歴史的変遷をキーワードの変化で跡付けました。中央大学商学研究会発行の商学論叢に掲載された「情報システム学の参照学術領域-JAISとJIMを題材に-」では、情報システム学の国際学術誌であるJournal of Association for Information Systems (JAIS)と、日本の情報システム学分野の代表的学会である日本情報経営学会の学術誌である日本情報経営学会誌について、参照分析による参照パターンの比較を行いました。情報システム学は経営科学と情報工学の中間領域として始まった学問分野です。しかし参照分析の結果、何れの学会誌においても、近年では経営科学の比重が低くなり、経営学の比重が大きくなる傾向にあることを示しました。明海大学で開催された日本情報経営学会第70回全国大会では「学術誌の自己参照分析-日本情報経営学会誌を例として-」を発表しました。これでは参照分析における自己参照の影響を分析し、情報システム学の代表的な国際学術誌について自己参照比率を求め、優位性の高い学術誌は自己参照比率が高いことを示しました。更に日本情報経営学会誌についても自己参照比率を求め、国際学術誌と比較して考察しました。当初(申請時)の予定では国際学会への参加・発表も計画していました。しかし当初予想していなかった学内業務と教育負担の増加、及び他の科研費プロジェクト活動で多くの時間を消費したため、国際学会で発表するための準備の時間が取れず、更に体調不良のため、実現しないままとなりました。申請時の計画では、今年度は所属分析を実施する計画でした。しかし、昨年度の科研費実施状況報告書に書いたように、今年度の研究方針としては海外で更に進展しつつある参照分析を追跡する方向で研究しました。海外では学術論文の商用学術誌データベース(web of knowledge等)及び評価システム(SSCI, Journal Impact Factor等)の普及と発展で、商用データベースを使った大規模な参照分析が普及しつつあります。

これは申請書作成当時には予想できなかった大きな環境変化です。しかし学内ではこれらの利用が限られているので、これらを使わずに、手作業及び科研費で購入したパソコンとソフトによりデータ集計・分析をせざるを得ませんでした。海外で用いられている自動化された方法ではなくて、手作業による方法に依存せざるを得ないので、データ集計・分析に多量の時間を使いました。参照分析を平成26年度中に完了して、今年度は所属分析を実施する予定でしたが、そこまでいかなかったという意味で、予定よりも遅れています。しかし前記のように参照分析の研究環境が急速に変化し、これに伴って従来では考えられなかった規模の参照分析が海外で発展しつつあり、新しい成果が出ている現状に鑑み、今年度も参照分析を追求したことは、当初の計画範囲を超える展開と思います。以上を総合して、「やや遅れている」と評価しました。平成28年度の継続で、参照分析を進めました。成果は「JAISにおけるSens-8の参照動向」(日本情報経営学会第73回全国大会,9月18日,九州産業大学)として発表しました。その内容は、AIS(Association for Information Systems)で主要学術誌として推薦されているSenS-8への参照構造を、JAIS(Journal of AIS)の第8巻から第12巻迄の掲載論文における参考文献について計量分析しました。第一階層にある主要3誌については既存研究があるので、本研究では第二階層の5誌を含めて研究しました。この結果、第一階層についてはLowry et al.(2013)の主張を裏付ける結果となりました。しかし第二階層は、第一階層とは対照的な参照パターンであることを見つけました。これが本研究の重要な成果です。当初の研究計画では、今年度は研究課題の時系列的推移や地域的分布の違い等について研究する予定でした。しかし昨年度の報告書でも説明しましたように、欧米の有力出版社のインターネット環境での革新的新サービス展開が進み、参照分析の技術・機会が爆発的に拡大しました。具体的にはElsevier B.V.社のSCOPUSやClarivate Analytics(旧トムソン・ロイターIP&Science)社のSocial Sciences Citation Index等の新しい参照情報提供サービスを前提とした、従来研究とは分析データの桁数が違う分析手法が学会でも研究に使われるようになりました。当初の予定では参照分析は初年度だけで、平成27年度以降は所属分析やテーマ分析に対象を展開していく予定でした。しかし、参照分析領域で上記のような革新的な研究アプローチが展開しつつあるので、その成果を研究しつつ、参照分析を更に追求することが大事であると認識しています。
分散共有メモリクラスタを用いた疎行列線形代数演算ライブラリの効率的な実装技術

本研究では,コモディティハードウェアによる高性能な計算環境の実現を目的として,PCI Express技術を用いたクラスタ環境を構築し,比較対象として分散共有メモリ型並列計算機のSGI Altix 3700を用いてその性能を評価するとともに,コモディティ技術の可能性と実装上の問題について検討した.GbEネットワークおよびInfiniBandネットワークを使用した疎行列反復解法ライブラリでの評価の結果,同一の計算性能,レイテンシのネットワークにおいても,帯域幅が小さい場合にはスケーラビリティに限界があり,性能低下が見られることが分かった.このことは,疎行列線形計算においては(レイテンシよりも)帯域幅が性能を制約していることを示している.また,Altixとの比較結果から,PCI Express技術の活用によって既存の並列計算機を上回る計算性能が実際にコモディティハードウェア上で得られることを示した.さらに,平成17年度10月からは,より大規模な構成のOpteronサーバと複数のPCI Expressスロットを利用した広帯域なクラスタシステムを構築するとともに,筑波大学の協力を得て,MPIを通信レイヤに用いたソフトウェア分散共有メモリ環境向けOpenMPコンパイラOmni/SCASH MPIの移植・評価を行い,ソフトウェア分散共有メモリ技術の可能性と問題点について検討した.この結果,ノード間の通信帯域幅及びノード内のメモリ帯域幅の確保に重点を置いて計算環境を構築することにより,4-wayサーバを利用したクラスタ環境においても,スケーラブルな計算性能を実現できることを示した.ただし,疎行列処理においてはバリア同期等の前処理に必要なコストが他の計算に比べて大きいことから,ノード内での処理オーバヘッドを一層低減する必要があると考えられる.今年度は,分散共有メモリを用いた疎行列線形代数演算の実装技術,及びPCI Express, InfiniBandを利用したソフトウェア分散共有メモリの実現手法に関して,以下の成果を得た.分散共有メモリを用いた疎行列数値線形代数演算の実装技術大規模疎行列を扱う反復解法において,ベクトル間演算は計算量の大部分を占める重要な処理である.しかしながら,メモリ参照の多いベクトル間演算においてはキャッシュメモリの活用が難しく,スカラ型アーキテクチャ上での並列処理では性能が得にくいことが知られている.そこで,既存の分散共有メモリシステムについて評価を行った結果,並列度を変えてベクトル演算ベンチマークを実行することにより,比較的顕著に計算機の特性を評価できることを明らかにした.またこの結果から,ベクトル演算の効率的な実装を実現するために,通常のアプリケーションとは異なった観点からメモリ帯域幅とネットワーク性能に留意したアーキテクチャを構築する必要があることを示した.PCI Express, InfiniBandを利用したソフトウェア分散共有メモリの実現PCI Expressは従来の入出力規格であるPCIバスと互換性を持つ次世代シリアルインタフェース規格であり,平成16年に実用化が開始された.一方向2.5Gb/sの帯域幅を持つレーンを32本まで組み合わせて利用することができ,最大で16GB/sの実効帯域幅を実現する.PCI Expressへの対応が予定されている高速ネットワーク技術としては,最大6.4GB/sの帯域幅を持つInfiniBandを挙げることができ,これらを適切な計算ノードと組み合わせることにより,高性能なソフトウェア分散共有メモリを構築できると考えられる.メモリ性能を評価した結果,計算ノードとしてAMD社製Opteronプロセッサを採用することとし,3月までに実験に必要な計算環境を構築した.またソフトウェアに関してはOmni SCASHの移植を予定しており,これと並行して上記のネットワーク技術およびCPUアーキテクチャへの対応について,InfiniBandベンダと連携して技術的な問題点を検討した.本研究では,コモディティハードウェアによる高性能な計算環境の実現を目的として,PCI Express技術を用いたクラスタ環境を構築し,比較対象として分散共有メモリ型並列計算機のSGI Altix 3700を用いてその性能を評価するとともに,コモディティ技術の可能性と実装上の問題について検討した.GbEネットワークおよびInfiniBandネットワークを使用した疎行列反復解法ライブラリでの評価の結果,同一の計算性能,レイテンシのネットワークにおいても,帯域幅が小さい場合にはスケーラビリティに限界があり,性能低下が見られることが分かった.このことは,疎行列線形計算においては(レイテンシよりも)帯域幅が性能を制約していることを示している.また,Altixとの比較結果から,PCI Express技術の活用によって既存の並列計算機を上回る計算性能が実際にコモディティハードウェア上で得られることを示した.さらに,平成17年度10月からは,より大規模な構成のOpteronサーバと複数のPCI Expressスロットを利用した広帯域なクラスタシステムを構築するとともに,筑波大学の協力を得て,MPIを通信レイヤに用いたソフトウェア分散共有メモリ環境向けOpenMPコンパイラOmni/SCASH MPIの移植・評価を行い,ソフトウェア分散共有メモリ技術の可能性と問題点について検討した.この結果,ノード間の通信帯域幅及びノード内のメモリ帯域幅の確保に重点を置いて計算環境を構築することにより,4-wayサーバを利用したクラスタ環境においても,スケーラブルな計算性能を実現できることを示した.ただし,疎行列処理においてはバリア同期等の前処理に必要なコストが他の計算に比べて大きいことから,ノード内での処理オーバヘッドを一層低減する必要があると考えられる.
現代的貧困・社会的排除と公的扶助政策の国際比較に関する総合的研究

貧困は、公的扶助政策における最も緊急性の高い問題のひとつである。しかしながら、貧困をめぐる概念規定やその意味内容は混乱しており、経験的事実としての貧困は多種多様である。現代社会においては、いかなる単一の貧困概念も存在していないにもかかわらず、日本における福祉研究や公的扶助政策の主要な課題は、古典的で支配的な貧困の概念化の影響を強く受けているのが現状である。現代的貧困問題理解するうえで重要な概念として、イギリスやフランス等のEU諸国では、「社会的排除」や「アンダークラス」といた概念が提唱されている。社会的排除という概念は、無力感や人間とての尊厳の欠所といった貧困の側面を強調している。すなわち、物質的貧困と同様に社会、文化的な次元の貧困をも問題とする。社会的排除という概念による広範な貧困に関する理解は、貧困とケイパビリティ、社会的分断や市民権といった他の概念と結合させて検討することの重要性を認識させるようになった。今日、日本における福祉研究や公的扶助政策研究は、社会的排除といった形で、より広範な貧困に関する理解を深める必要性がある。多くの福祉国家において、公的扶助政策を構築してきた社会・政治的条件が激変してきている。公的扶助政策の再構築は、いわゆる社会的排除という新たな社会問題に適切に対応できるものでなければならない。社会的排除に即応する形で、福祉国家においていくつかの政策を革新した。例えば、アメリカ連邦政府はAFDCをTANFに、イギリス政府は福祉から就労へというスローガンを採用した。EUは、積極的ソーシャルポリシーをワークフェア施策において重要視するようになった。このような新たなソーシャルポリシーの目指すところは、社会的に排除された市民を社会的に包含していくことである。本研究は、このような公的扶助政策をめぐる課題や動向を考察したものであり、公的扶助政策と就労支援の関係等の問題についても検討を加えている。本年度は初年度にあたる研究期間なので、主に「現代的貧困」及び「社会的排除」に関する研究の理論枠組を構築するため、以下のような研究を行った。(1)「現代的貧困」及び「社会的排除」に関する先行研究の歴史的文脈に関する分析、(2)貧困研究が公的扶助政策に与えた歴史的影響力とその国際的相互作用の分析(具体的には、チャールズ・ブースの貧困調査を起点とするその後の貧困調査研究の歴史的系譜に関する歴史分析)、(3)「現代的貧困」及び「社会的排除」に関する日英米を中心とする関係研究業績リストの作成、(4)公的扶助政策の最新の国際的動向の分析について、その基礎的な整理と研究上の今後の課題について討議した。とりわけ、「社会的排除」(social exclusion)は、わが国でも欧米でも「失業」・「貧困」・「低所得者問題」・「ホームレス問題」・「精神障害者の社会復帰問題」といった、周辺化されやすく傷つきやすい人々の生活をめぐる問題として把握され理解されているが、社会的排除という視点では、旧来の記述のような課題群や対象理解において、より包括的であるとの仮説について集中的な検討を行った。つまり、社会的排除と言う視点は、リクスやニーズが発生する状況を生みだす広範な要因やそのメカニズムを視野に収めうることが可能であるとの共通理解に達した。来年度は、この共通理解(作業仮説)に基づき、社会的排除と公的扶助政策の布置連関について、実証的に研究する予定である。

本年度は、昨年度検討した「現代的貧困」及び「社会的排除」に関する理論的研究枠組に基づいて、現代社会における貧困や剥奪そして社会的排除という先進諸国に共通する公的扶助政策上の課題を、原理的・多角的・実践的に解明するため、チャールズ・ブースやP.タウンゼント、A.B.アトキンソンによる貧困研究からアマルティア・センの必要(need)解釈の規範理論に至るまでの貧困研究の展開の包括的レビュー、EU(欧州連合)における貧困・社会的排除の測定指標(および最低生活基準)に関する最新の議論や「基礎所得(basic income)論」等の議論を主に検討した。この研究討議の中で、シティズンシップ、社会正義、平等といった問題を扱う近年の市民社会論をふまえ、現代における貧困と社会的排除の理解に不可欠な視点および方法に関する示唆を得た。また、先進諸国における公的扶助政策の直近の動向を検討した。例えば、先進諸国の公的扶助政策の働向を見てみると、いわゆるワークフェア(workfare)と呼ばれる社会保障と就労促進策(あるいは税控除制度)をミックスさせた取り組みが各国でおこなわれている。またサービス利用が制限的な公的扶助制度を改め、基礎年金のような形で最低生活保障をおこなう「基礎所得」と呼ばれる公的扶助制度の導入に向けた新しい議論が欧米で活発化している。さらに本研究では、これらの最新の政策動向を理論的かつ制度論的に把握し整理することによって、先進諸国公的扶助政策の最新動向見据えつつ、現在検討されているわが国の社会保障・社会福祉改革論議のポイントの理論的整理を行った。本年度は最終年度であるため、東京及び釧路における最終報告書作成に向けての集中討議を中心として研究活動を行った。具体的には、(1)「現代的貧困」及び「社会的排除」に関する理論的研究枠組(2)現代社会における貧困や社会的剥奪そして社会的排除という先進諸国に共通する公的扶助政策上の課題に関する原理的・実践的課題の解明に必要となる、チャールズ・ブースやP.タウンゼント、A.B.アトキンソンによる貧困研究からアマルティア・センの必要(need)解釈の規範理論に至るまでの貧困研究の展開の包括的レビュー、EU(欧州連合)における貧困・社会的排除の測定指標(および最低生活基準)に関する最新の議論や「基礎所得(basic income)論」等の議論の検討、(3)先進諸国における公的扶助政策の直近の動向、とりわけいわゆるワークフェア(workfare)と呼ばれる社会保障と就労促進策(あるいは税控除制度)をミックスさせた取り組みに関する検討、(4)これらの最新の政策動向を理論的かつ制度論的に把握し整理することによって、先進諸国公的扶助政策の最新動向見据えつつ、現在検討されているわが国の社会保障・社会福祉改革論議のポイントの理論的整理を行った。また、社会的排除をとらえる社会調査に関して、単身高齢者賃貸住宅監査調査と社会的リスク調査について検討を加えるとともに、19世紀後半のドイツで活躍した著名な統計家であり、1850年から1882年にかけてザクセンとプロイセンの2つの王国の統計局長を務め、近代的な官庁統計の確立と家計調査研究において不屈の業績を後世に残したエルンスト・エンゲルについても検討を加えた。さらに、精神保健福祉領域における現代的貧困及び社会的排除とその支援システムの研究についても検討を行った。そして、これらの研究成果をもとに3年間の研究の集約を行い最終研究報告書を取り纏めた。
神経変性疾患発症に関与するＡｔａｘｉｎ－２のＲＮＡ代謝における機能解明

本研究は、複数の神経変性疾患に関わるAtaxin-2の生理的機能を解明することを目的とした。昨年度では、PAR-CLIP法を用いてAtaxin-2に結合するRNAを高純度に精製し、Ataxin-2が標的mRNAを安定化に導き、それに対応するタンパク質の合成量を増加させることが分かった。さらに、神経変性疾患で認められる遺伝子変異がAtaxin-2のRNA安定化機能を低下させることも発見し、論文に発表した(Yokoshi et al, Mol Cell, 2014)。本年度は、Ataxin-2がどのようなメカニズムによってmRNAを安定化しているのか、またPolyQ鎖の伸長が本機能を減弱させることによって、どのように神経細胞の変性を誘導するのかについて未解明な部分を明らかにするため研究を進めた。神経細胞特異的なAtaxin-2の標的mRNAを同定するため、マウスの脳組織や神経細胞を用いたCLIP法を試みた。脳組織の必要量、UV照射条件、抗体濃度、免疫沈降効率の向上などの最適化を行い、最終的に最適条件を得ることができた。今後は、Ataxin-2がどのようにRNA分解酵素などが関わる様々なmRNA代謝制御machineryと拮抗してmRNAを安定化に導くのか、mRNAの安定化メカニズムをより詳細に明らかにする。そして、異常伸長したPolyQ鎖が神経細胞または脳組織特異的なmRNAに対して、結合量や動態にどのような影響を与えるのか解析する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究は、Ataxin-2のターゲットmRNA認識メカニズムと、タンパク質発現を促進する細胞内メカニズムを詳細に解析することによって、Ataxin-2の生理的機能の全容を明らかにすることを目的とする。本年度は、PAR-CLIP法を用いてAtaxin-2の結合RNAを抽出し、次世代シーケンスによって網羅的に解析を行った。その結果、Ataxin-2に直接結合するRNAが確認され、その主たる標的は、mRNAの3'UTR領域内にあることが判明した。次に、Ataxin-2が特定のモチーフを認識して結合しているのかどうかを解析した結果、Ataxin-2はウリジンに富んだ配列(U-rich element)を認識していることが分かった。Ataxin-2の発現をノックダウンまたは過剰にした後、全遺伝子の発現変化についてマイクロアレイを用いて解析した。その結果、Ataxin-2を抑制すると、標的RNAの発現量は減少し、過剰にすると増加した。よって、Ataxin-2は、標的mRNAの安定性を促進する機能をもつことが明らかになった。最後に、神経変性疾患で認められるPolyQ鎖の異常伸長が、Ataxin-2によるmRNA安定性促進に及ぼす影響を解析した。伸長したPolyQ鎖を含むAtaxin-2発現ベクターを作製し、テザリングアッセイを行ったところ、PolyQ鎖が伸長するほどmRNAを安定化させる能力が低下したことから、PolyQ鎖の異常伸長は、mRNAの安定性を促進する機能を減弱させることが分かった。本年度の研究成果は、神経細胞変性で認められるAtaxin-2のPolyQ鎖の異常伸長が、同定された生理的機能に及ぼす影響を培養細胞レベルで明らかにしたことで、将来的にモデル動物など個体レベルで神経変性メカニズムを解明するための基盤情報を提供できたため大変意義がある。本年度では、PAR-CLIP法を用いてAtaxin-2に結合するRNAを高純度に精製し、次世代シーケンサーで解析した。その後、Ataxin-2はmRNA中の安定化を制御する配列を認識することを発見したため、Ataxin-2のノックダウンと過剰発現後の全遺伝子発現変動解析により、Ataxin-2が標的mRNAを安定化に導き、それに対応するタンパク質の合成量を増加させることが分かった。また、神経変性疾患で認められる遺伝子変異がAtaxin-2のRNA安定化機能を低下させることも発見した。

これは、神経変性疾患に共通した発症病態の解明や将来的な治療法を確立することに繋がる結果であり、ここまでの一連の発見を一区切りとして論文に発表したため(Yokoshi et al, Mol Cell, 2014)。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。Ataxin-2がどのようなメカニズムによってmRNAを安定化しているのか、またPolyQ鎖の伸長が本機能を減弱させることによって、どのように神経細胞の変性を誘導するのかについては未解明である。したがって、現在、マウスの脳組織や神経細胞を用いたCLIPを試みており、今後は、神経細胞特異的なAtaxin2標的mRNAを同定し、mRNAの安定化メカニズムを詳細に明らかにする。そして、異常伸長したPolyQ鎖が神経細胞または脳組織特異的なmRNAに対して、結合量や動態にどのような影響を与えるのか解析する予定である。
バゾヒビンによる老化・酸化ストレス・オートファジー制御を介する腎保護作用の検討

本邦にて慢性腎臓病(CKD)患者は1,330万人と推計され, CKDから末期腎不全に至り透析療法を施行される患者数は年々増加し30万人超となっている。このような背景から、CKDについての臨床及び基礎研究による進展機序の解明と新規治療法の開発は,医療経済的にも重要な課題である。CKDの主要な原疾患は、糖尿病性腎症、腎硬化症、慢性腎炎等であるが、末期腎不全に至る際に糸球体硬化・尿細管間質病変(間質線維化)が共通して観察される。内因性血管新生制御因子Vasohibin-1は血管成熟、内皮細胞における抗老化・恒常性維持に重要な役割を果たす。本研究にて、Vasohibin-1およびそのホモログであるVasohibin-2の腎疾患における抗老化、抗酸化ストレス、ミトコンドリア障害抑制機序、オートファジー機構への関与について遺伝子欠損マウス等を用いて解析し、慢性腎臓病(CKD)進展と合併症予防を標的とした新規治療法開発に向けての基礎的検討を行う。VASH-1 +/-片側尿管結紮(UUO)群にて野生型UUO群に比して、間質単球浸潤、間質線維化、ケモカイン発現増加の増悪を認めた。VASH-1 +/-糖尿病群にて野生型糖尿病群に比して、腎症変化が増悪し、VASH-2 -/-糖尿病群にて野生型糖尿病群に比して、アルブミン尿,腎症変化の改善を認めた。、VASH-2 -/-糖尿病群では、腎でのSOD2発現回復効果を認めたがSirt1発現は不変であった。以上の検討結果より、内在性VASH-1は腎保護的に作用し、VASH-2は腎症進展に関与する可能性が示唆された。
独創的動物モデルを用いた金属アレルギーの免疫学的解析

金属アレルギーは、遅延型アレルギーに属し、金属に接触してから24時間以上経ってから症状が出現する。そのため、金属アレルギーの原因の特定が難しく、金属アレルギーの研究は進んでいない。最近、我々は、細菌の菌体成分と金属溶液をマウスに接種することにより、独創的な金属アレルギー動物モデルを開発した。この動物モデルはヒト金属アレルギー疾患ときわめて類似しているため、このモデルを用いて金属アレルギーの病態解析を進めている。我々は、金属特異的T細胞が存在すること、金属特異的T細胞が金属アレルギーの病原性T細胞であることを発見した。病原性T細胞はパラジウム接種で活性化することもわかった。金属は、剛性、延性、加工性に優れているため材料学的特性からも扱いやすく、歯科領域では、補綴治療をはじめとして古くから金属が多用され、患者のQOLを高めてきた。しかしその一方で、金属による炎症や口腔疾患、アレルギー性皮膚炎が誘導される場合がある。申請者は、「口腔内には常在菌が多く存在し、この口腔内環境が金属アレルギーの発症、増悪にかかわっているのではないか。」という独創的な発想のもと、細菌の菌体成分と金属溶液をマウスに投与することにより、ヒト疾患と類似した新規金属アレルギー動物モデルを開発し、金属アレルギーの病態解析を進めている。本研究は、申請者らが開発した独創的新規動物モデルを用いて、金属アレルギーの病態を分子レベルで解析することを目的としている。金属アレルギーは、1.金属溶出による細胞との接触、2.抗原提示(金属イオンと抗原)、3.病原性T細胞の活性化、の3つの段階で発症すると考えられる。本年度は、金属溶出による細胞との接触の段階を解析するためには金属イオンの可視化が必須であることからこの課題に取り組んだ。金属イオンの可視化のために、蛍光物質を細胞内に取り込む方法を開発した。細胞内蛍光を、蛍光顕微鏡で確認することはできたが、確実に金属イオンを捉えているのかについては検証が必要であり、金属イオンの細胞内濃度を誘導結合プラズマ質量分析を行い、蛍光強度と相関することを確認した。この方法により、ニッケルイオンの検出に成功し、細胞内でのニッケルイオンの可視化が可能となった。近年の生体金属材料を用いた医学の進歩、ならびにピアスやネックレスなどの装飾品をつける人の割合の増加により、金属による炎症、アレルギーを訴える人々が増えている。しかしその一方で、金属による炎症や口腔疾患、アレルギー性皮膚炎が誘導される場合があり、その危険性は以前から指摘されてきた。金属炎症やアレルギーは臨床的にステロイドの投与で一定の効果があるため、世界的に注目されていなかったという背景もあり基礎および臨床面でも研究がすすんでいるとは言えない。したがって、本研究は、申請者らが開発した独創的新規動物モデルを用いて、金属アレルギーの病態を分子レベルで免疫学的側面から解析することを目的としている。本年度は、金属イオンの可視化を目標に研究を進め、細胞内でのニッケルイオンの可視化が可能な状況になりつつある。金属は、剛性、延性、加工性に優れているため、材料学的特性からも扱いやすく、歯科領域では、差し歯や銀歯とよばれる補綴治療をはじめとして金属が使用され、患者のQOLを高めてきた。また、金属アレルギーは、遅延型アレルギーに属し、金属に接触してから24時間以上経ってから症状が出現するため、原因の特定が難しく、原因不明の疾患として扱われることも少なくなく、金属アレルギーの研究は進んでいない。最近、申請者らは、独創的な発想のもと、細菌の菌体成分と金属溶液をマウスに接種することにより、ヒト疾患ときわめて類似した新規金属アレルギー動物モデルを開発することに成功し金属アレルギーの病態解析を進めている。金属アレルギーは、1.金属溶出による細胞との接触、2.抗原提示(金属イオンと抗原)、3.病原性T細胞の活性化の3つの段階で発症すると考えられる。病原性T細胞の活性化について検討した結果、パラジウムにおいて、金属特異的T細胞が存在すること、そのT細胞は、パラジウムによる免疫で活性化すること、免疫と養子移入を繰り返すことにより、金属特異的T細胞を濃縮できることが明らかとなった。

歯学これまで、金属イオンの可視化に困難を極めたが、細胞内に大型の分子量をもつ蛍光物質を取り込ませる方法の開発に成功したことにより、本年度は、ニッケルイオンの可視化に成功した。次年度以降は、細胞内の金属イオンの取り込みを解析できる状況になり、順調に研究を遂行できると考えられる。初年度は金属イオンの可視化を目標にしており、ニッケルについてはほぼ可視化ができそうな段階にきている。本年度は、金属イオンの可視化に困難を極めたが、細胞内に大型の分子量をもつ蛍光物質を取り込ませる方法の開発に成功したことにより、次年度以降は、順調に研究を遂行できると考えられる。細胞内への金属イオンの動態を解析する。具体的には、R(マクロファージ細胞株、B細胞株、T細胞株それぞれを用い、ニッケル溶液を培養液中に添加し、蛍光物質を用いて、ニッケルイオンを可視化し、コンフォーカルレーザー顕微鏡ならびにフローサイトメーターにてニッケルイオンを検出する。さらに、細胞内小器官へのニッケルの局在を、細胞内小器官マーカーを用いて染色し、可視化したニッケルイオンとの二重染色により、明らかにする。この実験により、どの免疫細胞種にニッケルが取り込まれやすいか、どの細胞内小器官にニッケルが局在するのかを決定する。金属アレルギーモデルマウスを用いて、どのT細胞が反応しているのかを、我々の開発した網羅的T細胞レパートリー解析法を用いて解析する。さらに、細胞内への金属イオンの動態を解析する。具体的には、RAW cell (マクロファージcell line)、Ba/F3(pro B cell line)、RMAまたはBW5147(T cell line)、それぞれを用い、ニッケル溶液を培養液中に添加し、蛍光物質を用いて、ニッケルイオンを可視化し、コンフォーカルレーザー顕微鏡ならびにフローサイトメーターにてニッケルイオンを検出する。次年度使用額は、当初計画していた細胞解析実験を次年度に延期することによって生じたものであり、次年度以降に実施する研究に必要な経費として、平成26年度請求額と合わせて使用する予定である。蛍光物質を用いて、ニッケルイオンを可視化し、コンフォーカルレーザー顕微鏡ならびにフローサイトメーターにてニッケルイオンを検出、細胞内動態を解析する。この研究を実施するため、物品費、実験費、その他に使用し、研究成果発表のため、旅費に使用する。次年度使用額は、当初計画していた動物実験、およびT細胞解析を次年度に延期することによって生じたものであり、次年度以降に実施する動物実験およびT細胞解析に必要な経費として、平成25年度請求額と合わせて使用する予定である。
古代エジプト中王国時代末期の王朝交替プロセスの解明

古代エジプト中王国時代の末期には、ナイル川デルタ地帯でのアジア人勢力拡大に伴い、エジプト北部を本拠地にしていた統一王朝が衰え、エジプト南部に移動した後に新たな王朝が勃興したと考えられている。しかし、当該時期の文字資料は断片的であり、変遷の過程については不明な点が多い。このような状況を打開するために、本研究は主に考古学的アプローチから王朝交替プロセスの解明を目指す。通時的変遷・共時的関係の分析から当該期の物質文化の流れを包括的に把握し、いつ、どのような過程を経て王朝の交替が起こっていたのかを具体的に解明する。
経皮的大脳運動野及び脊髄電磁気刺激法によるMEP_Sと脊髄に及ぼす影響

大脳運動野の電磁気刺激法を用いた下行性運動路の機能評価法を、急性脊髄圧迫実験と臨床的評価への有用性を試みた。急性脊髄圧迫実験:家兎の脊髄を露出し急性圧迫を加え、完全及び不全麻痺の急性脊髄麻痺の家兎を用いた。この家兎に対して経頭蓋的に大脳電磁気刺激を加え、運動誘発電位(MEP_S)を下肢筋より記録し麻痺の程度とMEP_Sとの変化を経時的に観察した。その結果完全麻痺例ではMEP_S導出不能例が多く、導出できても著明に潜時は延長し低電位で多相性の波形を呈していた。不全症例では多相性で低振幅の場合が多く、ZileliのCriteriaを用いると波形の異常と麻痺程度は相関した。また脊髄病変は組織学的にはMEP_S導出不能例では、脊髄灰白質にある細胞の核は大部分が消失または壊死に陥いっていた。しかし不全麻痺群では、MEP_Sの変化が少ないほど細胞の核の変化は軽微であり、小円形細胞を中心とした炎症性の変化が高度にみられた。臨床研究:健常において安静時及び促通手技を用て導出したMEP_Sの最短潜時、最大振幅の測定を行い、中枢神経伝導時間等の正常域を明確とした。更に被験筋の最大随意収縮中のMEP_S直後に生じるsilentperiodの持続時間、MEP_Sの振幅等を計測し正常値を明確にした。次に種々の脊髄疾患で臨床症状の重症度及び損傷部位とMEP_Sの潜時及び中枢神経伝導速度を比較したところ、頸髄症では臨床的に重要であればある程MEP_Sの潜時は短縮し、中枢神経伝導時間は延長した。またsilentperiodは短縮した。また従来の検査法である脊髄腔造影法、CT像、MRI像等の画像診断とも比較したところ、MEP_Sのパラメータとは高い相関関係がみられた。特にMRIにより脊髄輝度変化との関係は、脊髄輝度は上肢のMEP_Sとは高い相関がみられたが下肢のMEP_S及びsilentperiodとは相関がみられなかった。動物実験では正常家兎の大脳を電磁気刺激し、下肢筋より運動誘発電位(MEPs)、硬膜外誘発電位、及び脊髄内電位(前部、側部、後部)を記録した。刺激部位は頭頂部を8の字型コイルで刺激した時安定したMEPsを導出することが出来たが、深麻酔下では導出できなかった。頻回刺激及び長時間刺激を施行後も特にConvulsion等の異常を呈する家兎は認めなかった。次に腰椎レベルで脊髄への急性圧迫を加えたとき、MEPs等は脊髄損傷の重症例では導出出来ず、中軽症例では損傷部位より末梢では経時的に誘発電位は低下し、多相化する傾向がみられた。一方損傷部位においては、硬膜外誘導、脊髄誘導とも受傷直後より高電位化し多相化傾向が見られ、漸次回復した(報告1)。健常人ボランテイアでは、上・下肢筋よりのMEPsは頭頂部周辺で導出し易く、コイルによる電流の向きの変化等では変化は見られず、また副作用も認められなかった(報告2)。MEPsの促通法については随意筋収縮、遠隔筋収縮等の促通手技を用いた時MEPsは有意に増大した。しかし随意筋収縮を用いた時は、最大収縮の30%までは顕著なMEPsの促通効果がみられたが、同時に潜時の短縮が観察された(報告3、4)。脊椎疾患で運動麻痺が存在する患者では、運動野の電磁気刺激では損傷部位より末梢ではMEPsが導出困難例が多く、導出可能例ではMEPsの潜時は延長し中枢運動神経伝導時間は延長していた(報告5)。とくに脊髄損傷患者においては促通法を用いても導出することが困難例が多く重症度との関連性が認められた(報告6)。

次に種々の脊髄疾患で臨床症状の重症度及び損傷部位とMEP_Sの潜時及び中枢神経伝導速度を比較したところ、頸髄症では臨床的に重要であればある程MEP_Sの潜時は短縮し、中枢神経伝導時間は延長した。またsilentperiodは短縮した。また従来の検査法である脊髄腔造影法、CT像、MRI像等の画像診断とも比較したところ、MEP_Sのパラメータとは高い相関関係がみられた。特にMRIにより脊髄輝度変化との関係は、脊髄輝度は上肢のMEP_Sとは高い相関がみられたが下肢のMEP_S及びsilentperiodとは相関がみられなかった。動物実験:家兎の脊髄に椎弓切除を行い、Allen法に準じ脊髄を露出し急性圧迫をくわえ、完全及び不全麻痺の急性脊髄損傷家兎を作成した。こららの家兎の大脳運動野に対し経皮的に磁気刺激を加え、末梢筋より運動誘発電位(MEPs)及び損傷部位の近位及び遠位の硬膜より誘発電位を導出し以下の結果を得た。(1)完全麻痺群では損傷部より末梢で損傷直後より下肢筋及び硬膜外誘発電位の導出不能例が多い傾向を示し、また導出できても、早期よりMEPsの波形の異常及び消失する例が多かった。(2)不全麻痺群では損傷後MEPs潜時は経時的に延長し、また振幅の低下や多相化が観察された。硬膜外誘発電位は、損傷により早期より振幅が低下または消失した(報告2,4)。臨床研究:MEPsの導出時種々の促通効果手技を併用し、その有用性を検討したところ、被験筋収縮及び遠隔筋収縮では顕著なMEPsの促進効果を有した。潜時は被験筋収縮時には従来の報告と同様短縮が認められたが、遠隔筋収縮時にはやや潜時の短縮傾向が見られるものの、統計学的には安静時と有意の差は認められなかった(報告5)。電気刺激法を用いてF波及びM波を導出し、それによりMEPsより中枢神経伝導時間及びMEPsの振幅とM波振幅より、中枢末梢比等の種々のMEPsのパラメ-タを測定し、その有用性を検討した。その結果MEPs潜時が簡便で正確で有用性が高かった(報告3)。このMEPs潜時は脊髄損傷患者では臨床評価法のFrankel分類と対比すると重症症例程MEPsの導出率は低下し、また誘発できても潜時の遅延がみられた。頚椎症性脊髄症を呈した疾患群では日本整形外科学会頚椎症脊髄症治療判定基準の上肢及び下肢の機能評価と比較すると、潜時の延長度と重症度との間には明瞭な相関がみられた。脊柱管狭窄症患者においては、やや潜時の延長する傾向を示したが、重症度との関連はみられなかった(報告1)。下行性運動路の機能評価法として大脳運動野電磁気刺激法を用いて、急性脊髄圧迫実験と臨床的評価への有用性を試みた。動物実験:家兎の脊髄を露出し、Allen法で脊髄への急性圧迫を加え完全及び不全麻痺の急性脊髄麻痺家兎を作成した。これらの家兎の大脳運動野に対し経皮的に電磁気刺激を加え、末梢筋より運動誘発電位(MEPs)を記録し、この時の麻痺の程度とMEPsとの変化を経時的に観察したところ、完全麻痺例ではMEPs導出不能例が多く、導出できても著明に潜時は延長し低電位で多相性の波形を呈していた。不全症例では多相性で低振幅の場合が多く、ZileliのCriteriaを用いると波形の異常と麻痺程度は相関した。また脊髄病変は組織学的にはMEPs導出不能例では、脊髄灰白質にある細胞の核は大部分が消失または壊死に陥いっていた。しかし不全麻痺群では、MEPsの変化が少ないほど細胞の核の変化は軽微であり、小円形細胞を中心とした炎症性の変化が高度にみられた。臨床研究:健常人に対し安静時及び促通手技を用いたMEPsの最短潜時、最大振幅の測定を行い、中枢神経伝導時間等の正常域を明確とした。更に被験筋の最大随意収縮中のMEPs直後に生じるsilentperiodの持続時間、MEPsの振幅等を計測し正常値を明確にした。