hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低次モデルを用いた複数噴流のダイナミック制御

また、複数噴流制御の基本となる単独噴流の制御方法についても、前年度提案した制御方法の場合に関してさらなる制御特性の評価を進めたことに加え、新たな旋回制御にも取り組み、複数噴流の制御に必要な基盤技術の整備を行なった。低次モデル化の検討については、低次モデルに不可欠な技術である統計的な低次化手法であるDMD法について、噴流以外のさまざまな流動場に適用しその分析性能について評価を行ない、低次化に必要なモデル技術の高度化を検討した。また、次年度に予定している多重噴流制御に関する方法論の一つである実時間最適制御アルゴリズムの調査も行なった。以上から一部検討を先送りにした評価もあるが総合的に判断し、2と判断した。流体工学具体的な低次モデルの構築には、基本となる低次化に関する適切なモード抽出技術の確立が必要であることから、特にDMD法に関する数学的な整備をさらにすすめモデル構築技術の調査、検討を進める。開発を進めているダイナミック制御については、単独噴流での方法論の多様化をすすめると同時に、噴流の内部構造に注目した噴流制御と提案しているダイナミック制御を組み合わせた複合制御についても検討を行い、噴流制御手法としてより多様で、かつより混合性能の高い技術の創出について検討する。今年度に予定していた単独噴流の制御に対する力学機構の解明については、今後提案する制御手法の分析結果とあわせ、今後総合的に検討することとした。一方、今年度予定していた複数噴流にかかわるダイナミック制御手法の検討については、方法論の創出に注力した。自由噴流の場合については、新たに逆回転制御の検討を行い、提案する制御手法が混合について有効な方法であることを見出した。衝突噴流の場合については開発した計算コードの改良を進め計算環境をより整えた結果、多重衝突噴流の制御や、DMDを用いた動的分析が行われ、今後予定される課題が先行して検討された。したがって、一部検討を先送りにした課題もあるが、先行して検討を進めた課題もあり、総合的に判断し、2と判断した。予定していた国際会議への参加を見合わせため。効率的制御のための低次モデルを構築することに対し、制御理論の導入ならびに数学的モデルの構築を進める。このため低次化モデルの検討を本来の主旨に戻し、二次元場や時間発展場のような計算負荷の少ない単独噴流場を中心に低次化を検討し、基本となるモデル化技術、制御技術の整備を早急に行う。順調に開発を進めてきたダイナミック制御については単独噴流での方法論の多様化をすすめると同時に、多数化された自由噴流や衝突噴流の混合特性や伝熱特性についても制御手法の適用を開始し、効果的な制御手法の提案を積極的に進める。今年度開催される国際会議の参加登録費に充てる。
アセタールの化学の新たな展開：カチオン種の生成とその高次利用

1)Clavolonineの不斉合成並びにstenineおよび9-epi steninの不斉合成に成功した。2)アセトニド存在下でのメチレンアセタールの選択的な変換、並びに簡便なメチレンアセタール合成法を開発した。さらにO,P-アセタールからエステルを一気に合成する手法、またoxetan-,azetidin-, dihydrofuran-, pyrrolidin-3-one誘導体を得る手法を開発し,Pseudodeflectusinを合成した.1)アセタールの分子内ハロエーテル化により生成するキラルカチオン中間体を経る反応1-1光学活性ジオールを不斉補助基として利用:Lycopodiumアルカロイド類の不斉合成:シクロヘキサジエンアセタールの分子内ハロエーテル化反応で得られる化合物をシントンとして用い,4環性骨格を有するclavolonineおよびlycopodineの短工程不斉合成に成功した。1-2鎖状ジエンジオールアセトナイドの利用:含bis-THFアセトゲニンの不斉合成:独自に開発したbis-THF骨格の簡便構築法を鍵反応として,アセトゲニンの効率的な不斉合成を検討し,いくつかのアセトゲニンの形式合成に成功した.またその過程で、bis-THF骨格の合成に関連して、末端ヨウ素原子を定量的に水酸基に変換できる手法を開発した。2)アセタールのR3SiOTf-塩基処理により生成するカチオン性塩を経る反応2-1脱保護法の更なる展開:既にアセタール,THP-エーテル,MOM-エーテル,メチレンアセタールの独創的脱保護に成功しているが,今年度はさらにMEM-エーテル, BOM-エーテル,アセトナイド,アルキリデンアセタール等での緩和な脱保護条件を確立した.2-2他の保護基への直接変換(革新的脱保護法の開発):合成途中での保護基の変換は天然物合成等で重要である.申請者は,メチレンアセタールから位置選択的にカチオン性塩中間体を生成し,この中間体で求核種置換反応を行い,メチレンアセタールから一工程での他の保護基への直接変換反応を開発した.1)Clavolonineの不斉合成並びにstenineおよび9-epi steninの不斉合成に成功した。さらにO,P-アセタールからエステルを一気に合成する手法、またoxetan-,azetidin-, dihydrofuran-, pyrrolidin-3-one誘導体を得る手法を開発し,Pseudodeflectusinを合成した.1)アセタールの分子内ハロエーテル化により生成するキラルカチオン中間体を経る反応:申請者の開発したbis-THF骨格立体選択的構築法を用いて、強い抗腫瘍活性を持つアセトゲニンであるcalorin Aの提唱構造化合物を合成し、その化合物が文献のデータと一致しないことを明らかとした.2)アセタールのR3SiOTf-塩基処理により生成するカチオン性塩を経る反応2-1.申請者は昨年度の本研究で,MOM基やメチレンアセタール基から生成するカチオン性塩へ,種々のアルコール(MeOH, BnOH, TMSCH2CH2OH)を求核置換させ,出発基質から一工程での他の保護基への直接変換に成功した.今年度はMOM基由来のカチオン性塩に有機銅反応剤を反応させることにより、炭素求核種の導入に成功し,多くの医薬品や天然物中に見られるエーテル構造の効率的な合成法を開発することができた.2-2.混合アセタールから選択的にカチオン性塩を生成することに成功しているので、このものの還元反応による水素置換反応を行い,エーテル構造の効率的な合成法を開発できた.2-3.糖アノマー位への立体選択的求核種導入反応は様々な手法が開発されているが,殆どが2位官能基(アセタート等)の隣接基関与を利用している.申請者らは2-デオキシリボースから様々なカチオン性塩中間体を発生させることに成功しているが,今年度はアジド基、シアノ基の立体選択的な導入に成功した.さらに6単糖でも検討し,高い立体選択性で求核種を導入することに成功し、2-デオキシ糖への求核種の立体選択的導入手法を開発できた.TESOTfとコリジンで処理してアセタールからカチオン種(コリジニウム塩)を生成して様々な求核置換反応(求核種として水を用いた場合には脱保護が進行)を行ってきたが、アセタールからカチオン種を生成させる真の活性種がTESOTfとコリジンの複合塩であることを明らかにした。次いで、この複合塩はアセタールの立体環境の識別に優れていることを見出し、2種類の異なるアセタール間で、立体識別的求核置換反応を行うことに成功した。すなわち、ジイソプロピルアセタールまたはジオキサン存在下に、選択的にジメチルアセタールへ求核置換反応させることに成功した。この場合にも水を求核反応剤とした場合には、選択的に脱保護できた。また周辺立体環境の異なる同一の2個のジメチルアセタールのうち、立体的込み合いが小さいジメチルアセタールを選択的に脱保護することにも成功した。またジメチル

アセタール由来のコリジニウム塩に長鎖のアルコールを求核置換させて得られる混合アセタールを改めてTESOTfとコリジンで処理すると、より立体的に小さいメトキシ基がコリジンと置き換わったコリジニウム塩が選択的に生成し、ついでNaBH4で還元すると、単一のエーテル化合物が得られることも見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、1)アセタールの分子内ハロエーテル化により生成するキラルカチオン中間体を経る反応,2)アセタールのR3SiOTf-塩基処理により生成するカチオン性塩を経る反応、を行っているが、実施計画はほぼ計画通りに推進できた。さらに従来、良い方法がなかったTHF環側鎖末端ヨウ素原子を定量的に水酸基に変換できる手法を開発した。1)アセタールの分子内ハロエーテル化により生成するキラルカチオン中間体を経る反応で行ったアセトゲニンであるcalorin Aの合成については、文献値とは一致しなかったものの,提唱構造化合物を合成できた.2)アセタールのR3SiOTf-塩基処理により生成するカチオン性塩を経る反応2-1.今年度はカチオン性塩への炭素求核種の導入に成功し,研究実施計画に書いたエーテル構造の効率的な合成法を開発することができた.2-2.混合アセタールから生成するカチオン性塩の還元反応に成功し,エーテル構造の効率的な合成法を開発できた.2-3.これまで良い方法が少ない2-デオキシ糖への求核種の立体選択的導入手法を開発できた.2-3.研究実施計画には無かったが,カチオン性塩にフッ素原子が導入できることを見出し、現在、アルキルアルコールのMOMエーテル由来のカチオン性塩へのフッ素基導入に成功し,いくつかのフッ化メチルエーテル化合物の合成に成功した.以上のように、ほぼ研究実施計画通りに研究が進行している.1)アセタールの分子内ハロエーテル化により生成するキラルカチオン中間体を経る反応:鎖状ジエンジオールアセトナイドの利用による含bis-THFアセトゲニンの不斉合成:アセトゲニン類は広い抗腫瘍活性を有する天然物であり,数多くの化合物が知られている.申請者は,独自に開発したキラルカチオン中間体を経るbis-THF骨格の簡便構築法を鍵反応として,今年度の研究で数種のアセトゲニン類の効率的な形式不斉合成に成功した.申請者の手法では同一のジオールから基質となるアセタールの種類を変えるだけで異なる立体を有するbis-THFを立体選択的に合成できる.そこで,今後はさらに研究を進め,他のアセトゲニン類の不斉合成を行う.2)アセタールのR3SiOTf-塩基処理により生成するカチオン性塩を経る反応2-1.申請者は昨年度の本研究で,MOM基やメチレンアセタール基から生成するカチオン性塩へ,種々のアルコール(MeOH, BnOH, TMSCH2CH2OH)を求核置換させ,出発基質から一工程での他の保護基への直接変換に成功した.そこで本年度は炭素求核種の導入を検討し,多くの医薬品や天然物中に見られるエーテル構造の効率的な合成法を開発する.2-2.混合アセタールから選択的にカチオン性塩を生成することに成功しているので、このものの還元反応による水素置換反応を行い,エーテル構造の効率的な合成法を開発する.2-3.糖アノマー位への立体選択的求核種導入反応は様々な手法が開発されているが,殆どが2位官能基(アセタート等)の隣接基関与を利用している.申請者らは2-デオキシリボースから様々なカチオン性塩中間体を発生させることに成功しているので,これらを用い核酸塩基を含めた種々の求核種の導入を検討する.
シリカの作用で木質細胞内腔に成長する炭素物質の、旋回らせん構造を利用した機能化

シリカ含有木材を炭化すると、フィラメント状の炭素物質が、細胞の内腔に成長する。この炭素フィラメントの成長には、植物バイオマスの細胞構造が原料・反応場となり再現性よい製造を可能とする。フィラメントについて、グラフェンが旋回円すい状に堆積した炭素超分子であることを結晶学的解析から明らかにした。さらに細胞内腔を反応容器とした電気化学的加工等により、このフィラメントに温度/電子線に応答した可逆伸縮動をさせ、数種のインターカラントの比較このモバイル機構を解明した。このフィラメントは、グラフェンが旋回円すい状に堆積した、炭素超分子である。この炭素フィラメントの成長には従来の炭素材料製造と異なる特殊な反応場条件を要したため、応用はおろか基礎物性の研究がこれまで殆ど進んでいない。木質細胞が、原料・反応場としてこの炭素フィラメント成長に適し、再現性よく製造できることをつきとめた。さらに細胞内腔を反応容器とした電気化学的加工を加えることで、このフィラメントに温度/電子線に応答した可逆伸縮動をさせることに成功した。本研究ではこのモバイル機構を解明し、吸着・電気化学特性を明らかにすることで、分子篩・逐電・電池電極等、植物バイオマス発のインテリジェント素材の設計をめざす。本年は円錐黒鉛フィラメントが数種の遷移金属元素化合物をインターカレーションすること明らかにした。これまでフラットな炭素六角網平面が結晶構造として堆積した黒鉛でのみ、層間挿入が可能であると考えられていたが、曲面であるうえ周期的にdislocationしたsuperstructureである円錐黒鉛フィラメントがごく一般的に層間挿入化合物を形成することが、初めて明らかになった。シリカ含有木材を炭化すると、フィラメント状の炭素物質Cone-shaped graphitic whisker (CGW)が、細胞の内腔に成長する。このフィラメント状の炭素物質にある処理を加えると、温度や電子線に応答した可逆伸縮動をするモバイル材料となることを見出しており、本研究ではこのモバイル機構について解明し、分子篩・蓄電・電池電極等、インテリジェント素材への設計を探ることを目的とした。まずCGWは、グラフェンが旋回円すい状に堆積した、炭素超分子であることを、高分解能電子顕微鏡像から結晶学的手法により実験的に示した。これまで理論から演繹されていた旋回円すい構造について実験的に示されてその構造と、欠陥までを含めた細部に関して明らかとなったことは、後述のモバイル機構について考察するうえで前提となる、重要な知見である。この成果はJ. Crystal Growth誌に論文掲載した。これまでの研究では、細胞内腔を反応容器として電気化学的加工により得られるCGWの硫酸層間化合物(IC)が、可逆伸縮動することを見出していた。今回、共同研究により、気相による挿入でCGWのFeCl3, MoCl5、AlCl3-CuCl2層間化合物を初めて合成した。高分解能電子顕微鏡観察により、層間挿入と可逆伸縮動を直接的に観察した。特にMoCl5によるIC-CGWは安定で、伸縮幅は硫酸IC-CGWを数倍上回って顕著に観察された。これらのIC-CGWを比較検討することで、らせん状に連なった円錐の中心が掛け金状に層同士を繋ぎ留めて拘束し、分離することを妨げるなどの、モバイル機構の一部が解明された。円錐黒鉛フィラメントが種種の遷移金属元素を旋回円錐層間に取り込み、層間化合物を形成することが明らかとなった。このインターカレーション能を利用した、単離方法の確立、反応性の高いエッジを露出させることによる表面加工、それによる触媒や薬品デリバリーデバイス、ナノ複合化などへの展開を探る予定である。木質科学前述のように、円錐黒鉛フィラメントの精製単離過程が遅れているため、窒素吸着実験による吸着能の検討などの実験が未履行となっている。未履行実験の遂行により、薬品、器具などの消耗品が生じる。次年度使用額はこの消耗品への支出へ充てる。
抗好中球細胞質抗体(ANCA)の対応抗原と好中球凝集への関与に関する検討

[目的]日常検査にて遭遇する末梢血塗沫標本上の好中球凝集現象の原因を明らかにすること。および、その検討の中で浮かび上がった抗好中球細胞質抗体(ANCA)との関連について明らかにすること。[結果]すでに昨年の段階で、好中球凝集を呈した患者血清を用いて、ANCAの検出を行い、スライド上の塗沫固定好中球細胞質と反応するIgG抗体およびIgM抗体を蛍光抗体法にて確認した。また、ELISAを用いて多くの患者血清でmyeloperoxidase(MPO)-ANCAの陽性を確認したがproteinase3(PR3)-ANCA陽性例は少なかった。また、患者血清を健常者由来好中球に添加し、条件によって凝集を起こさせることに成功した。このような結果よりANCA、特にMPO-ANCAが好中球凝集に何らかの影響を及ぼしていることが推定されたが、この対応抗原MPOは通常は好中球細胞質内にあるためMPO-ANCAのような外部の抗体と反応することはないと考えられる。そこで何らかの条件下でMPOが細胞膜表面に表出し、その結果ANCAと反応することで好中球が活性化される可能性を考え、代表的cytokine(TNF-α)の各種濃度下でincubateし、刺激後の健常者由来好中球をFITC標識抗MPO抗体と反応させた後、flowcytometerにて蛍光強度を測定した。その結果、TNF-αの濃度依存性に好中球細胞膜表面にMPOの発現が見られるという再現性ある結果が得られた(第47回日本臨床検査医学会総会にて発表)。[結果]好中球凝集を呈した患者血清を用いて、ANCAの検出を行った。ANCA検出法としてethanol固定好中球標本を用い、2次抗体にFITC標識-抗ヒトIgG,A,M抗体を用いて蛍光顕微鏡で観察した。患者血清の多くでIgG抗体およびIgM抗体が陽性に反応した。また、ELISAを用いてmyeloperoxidase(MPO)-ANCAおよびproteinase3(PR3)-ANCA(いずれもIgGクラス)を測定したところ、多くの例でMPO-ANCAが陽性を呈した。PR3陽性例は少なかった。ANCA、特にMPO-ANCAと好中球凝集との関連が推定されたが、この対応抗原MPOは通常細胞質内にあるため外部の抗体と反応することはないと考えられる。そこで何らかの条件下でMPOが細胞膜表面に表出し、その結果ANCAと反応することで好中球が活性化される可能性を考え、cytokine(TNF-α)刺激後の健常者由来好中球をFITC標識抗MPO抗体と反応させた後、flowcytometerにて蛍光強度を測定した。その結果、TNF-αの濃度依存性に好中球細胞膜表面にMPOの発現が見られた(第47回日本臨床検査医学会総会にて発表)。これまで患者血清におけるANCAの存在、およびcytokine刺激による好中球細胞膜表面におけるANCA対応抗原(MPO)の発現の可能性を示唆するデータを得た。来年度はさらに好中球表面に発現したMPOとANCAとの反応、およびその結果としての好中球の活性化(活性酸素放出量の測定)あるいは凝集形成(接着分子の発現)等のメカニズムについて検討する予定である。また、MPO以外のANCA対応抗原の関与についても、当初の予定通りに好中球抽出液を用いたimmunoblottingやexpression libraryscreeningを行って検討する予定である。
がん悪液質に対する代謝アダプテーションのトランスオミクス解析

がん悪液質は、がんが分泌する炎症性サイトカインやホルモンなどによって引き起こされる、全身性の代謝障害である。がん悪液質の代表的な症状として、脂肪や筋肉、体重の減少が知られる。がん悪液質はがん患者のQuality of Life (QOL)を損ない、生命予後を悪化させることから、その治療法の開発が望まれている。しかし、がん悪液質の詳細なメカニズムは未解明であり、そのことが一因となり、がん悪液質の有効な治療法は現在では存在しない。2人に1人ががんになる、という昨今にあって、根治できないようながんとどのように付き合っていくべきか、というのは重要な社会的問題であると考えられる。申請者のこれまでの研究によって、個体によるがん悪液質へのアダプテーションなのではないか、という現象を発見した。さらに、その中核となりうる宿主側の遺伝子や代謝物の候補を同定した。本研究では、この発見をさらに発展させることにより、がん悪液質という複雑な現象を代謝アダプテーションの立場から捉えなおすことを目指している。2018年度は、非担がん・担がん状態の野生型・遺伝子欠失マウスの宿主臓器に対するマルチオミクス解析をおこなった。まず、非担がんと担がん状態を比較することで、がんによる全身的な代謝変容の全体像を明らかにしつつある。また、これまでに作出した遺伝子改変マウスのデータから、非担がん状態の遺伝子改変の影響を明らかにした上で、担がん状態における遺伝子改変の影響を記載した。これらを比較することで、がんに対するアダプテーション現象と思われる分子的なネットワークが判明しつつある。2018年度では、我々が独自に収集したマウス宿主臓器検体のオミクス解析ならびにインフォマティクス解析を計画した。これまでに、計画したオミクス解析のほとんどを実施することができた。また、インフォマティクス解析により、「がん悪液質という複雑な現象を、代謝アダプテーションの立場から捉えなおすこと」という当初目的にかなうような結果を得ることもできている。そのため、計画がおおむね順調に進展している、と判断した。2018年度の研究結果から、担がん個体において観察される代謝の変容を、これまでに同定した宿主遺伝子に依存的なものとそうでないもの、代謝アダプテーションの現れでありうるものとそうでないもの、というように分類することができた。2019年度は、これらの解析をさらに進めるとともに、数理解析によって、多階層オミクスデータの関連付けをおこなう。また、2018年度の結果をもとに、さらに計測をおこなうべきサンプル・階層があることもわかってきた。2019年度は、これらの新しい計測にも取り掛かる。さらに、2018年度に得られた結果の一部を培養細胞系に落とし込み、マウス個体で観察されているアダプテーション現象のより詳細なメカニズムに関する研究も展開する。
エネルギーホメオスタシスに関与する新規視床下部神経ペプチドの同定と生理機能解析

近年、摂食行動に関与する様々な神経ペプチドが哺乳類で単離・同定されており、活発に生理機能解析が進められている。しかしながら、非哺乳類の研究は少ない。本研究では哺乳類において最近見つかった26RFaという神経ペプチドが鳥類においても存在しているのか、さらにエネルギーホメオスタシスに関係した機能を有しているかどうかを最初に解析した。さらに、神経ペプチドの前駆体遺伝子であると考えている鳥類で発見した新規遺伝子についての解析を2番目に行った。エネルギーホメオスタシスを担う摂食行動は、生命維持のために極めて重要であることは言うまでもない。近年、摂食行動に関与する様々な神経ペプチドが単離・同定されており、活発に生理機能解析が進められている。比較的最近、哺乳類の視床下部で発見された26RFaというRFamideペプチドは、新規の摂食調節因子として注目されている。そこで、本研究では鳥類のウズラやニワトリを用いて26RFaを単離・同定し、機能解析を行うことを目的とした。まず、ヒトの26RFaの塩基配列を基にニワトリのデータベース解析を行ったところ、ホモログ遺伝子が見つかった。さらに、ウズラでもcDNAクローニングを行った。その結果、前駆体遺伝子から翻訳されるプレプロプロテインには27残基からなるRFamideペプチドがコードされていることが分かった。そこでこのペプチドを合成し、抗体を作成した。作成した抗体を用いてウズラの脳から抽出したペプチド画分からアフィニティー精製と質量分析をした結果、27残基の成熟ペプチドを同定することができた。また,免疫組織化学的解析及びin situハイブリダイゼーション解析から26RFaは前視床下部核に局在していた。前視床下部核は摂食中枢の一つであることが知られており、鳥類でも26RFaが摂食調節に関係した神経ペプチドであることが示唆された。現在、26RFaをウズラやニワトリの脳室内に投与し、摂食行動がどのように変化するかを解析しているところである。前年度に引き続き、鳥類のウズラの視床下部領域で産出される26RFaというRFamideペプチドに着目し研究を進めた。これまでに、ウズラの26RFaをコードする前駆体cDNAのクローニングと質量分析による成熟神経ペプチドの同定を行った。さらに、この成熟ペプチドに対する抗体を用いた免疫組織化学的解析とmRNA発現部位を解析するin situハイブリダイゼーション解析により、26RFaは視床下部の前視床下部核に特異的に合成されていることを明らかにした。哺乳類のラットやマウスでは26RFaは摂食行動に関与した神経ペプチドであることが知られている。そこで、本年度の研究では、26RFaをウズラと同じキジ目であるニワトリを用いて脳室内投与することにより、摂食行動へ及ぼす影響を解析した。ニワトリの品種には、ブロイラー(肉用鶏)とレイヤー(卵用鶏)を用いた。ブロイラーは摂食行動が亢進した品種である。これらの雛を用いて脳室内投与を行ったところ、26RFaはブロイラーの摂食量のみを有意に増加させる効果があった。また、C末端側8残基の合成ペプチドを作成し、同様に行動解析を行ったところ、成熟型の27残基ペプチドに比べ活性は弱いものの、有意に摂食量を促進させた。最後に、哺乳類で26RFaの受容体として同定されているGPR103のホモログ遺伝子をニワトリの脳からクローニングした。その後、HEK293T細胞にGPR103を発現させ、カルシウムイメージングを行った。この結果、26RFaがGPR103に結合することが明らかになった。本研究により鳥類の視床下部に存在する新規RFaペプチドが、その特異的な受容体であるGPR103を介して摂食行動の調節に関与することが示唆された。我々は、摂食調節中枢に特異的に発現している遺伝子の網羅的解析により、鳥類ニワトリの視床下部漏斗部に高い発現を示し、神経ペプチドの前駆体タンパク質をコードしていると考えられる新規遺伝子を発見している。本研究では、新規遺伝子にコードされている長鎖神経ペプチドを産出し、摂食行動に与える影響を解析することを目的とした。さらに、飢餓状態でのmRNA発現量や新規遺伝子及び神経ペプチドの脳内局在も解析した。まず、83残基からなると推測される神経ペプチドを大腸菌組換えタンパク質発現系により産出した。産出できた神経ペプチドをニワトリ雛の脳室内に投与し、摂食行動に与える影響を解析した。その結果、神経ペプチドは濃度依存的に摂食行動を抑制させる効果が見られた。さらに、C末端フラグメントペプチドの効果も同様に解析したが効果が見られなかったことから、83残基の構造が活性には重要であることが示唆された。次に、エネルギーホメオスタシスに関与するかどうかを解析する目的で、48時間絶食条件下での新規遺伝子mRNA発現を解析したところ、絶食条件下で新規遺伝子mRNA発現量が有意に増加した。

さらに、in situハイブリダイゼーション法と免疫組織化学的解析により神経ペプチドの脳内発現細胞と投射部位を解析した。その結果、視床下部漏斗部内の乳頭体核と漏斗核で神経ペプチドが産出されていることが明らかになった。さらに、神経線維の密な投射は正中隆起であることも明らかになった。これらの解析から、新規遺伝子は摂食行動を含むエネルギーホメオスタシスに関わる遺伝子であることに加え、脳下垂体前葉ホルモンの合成や放出制御に関わっていることが示唆された。
消費者契約法と一般契約法の国際的平準化とその限界に関する研究

この研究は,契約法の様々なレベルにおける国際的平準化の動向につき,その内容を整理分析し,それによってわが国の今後の契約法のあり方を検討する上での手がかりを得ることを目的とするものであった。この目的に向けて,我々は,一方で,一般契約法の国際的平準化をなすウィーン売買条約(CISG)とヨーロッパ契約法原理につき,その内容の検討を行うと共に,他方で,消費者契約法の国際的平準化をなすEU消費者保護指令とその加盟各国による国内法化について検討を行ってきた。この検討により,一般契約法の中でも特に債務不履行・給付障害法に関しては,ウィーン売買条約(およびその全身であるハーグ条約)が,義務違反を中心概念とする統一的な法ルールを採用しており,その基本的考え方は,ヨーロッパ契約法原理,さらにはヨーロッパ諸国の国内法にも影響を及ぼしていることが確認された。特に,その影響は,ドイツの「債務法の現代化に関する法律」(既に本研究の期間中にその草案は公表されていた)によって2001年11月に実現された,ドイツ民法典の大改正の中に顕著に見られるのであり,従来日本の民法理論に大きな影響を及ぼしてきた伝統的な契約責任論の重要な部分が,これによって立法上否定されるに至ったことも確認された。他方,消費者契約法については,この問のEU指令の蓄積により,多様な契約類型において,ヨーロッパにほぼ共通の法的基礎ができあがっていることが確認された。しかし,近年においては,そもそも一般契約法と消費者契約法の相互の関係にも,変化が見られることが確認された。すなわち,1992年に施行された改正オランダ民法典は,消費者契約に関する私法ルールを,民法典自体の中に取り込んだ点においても画期的であったが,先述の,2001年におけるドイツ民法典大改正においても,従来民法典の外に置かれていた消費者契約に関する様々な法準則が,民法典の中に取り込まれるに至ったのであり,これは,民法における消費者契約の位置づけ自体の変化を意味するものであることが確認されたのである。(研究実績の概要)この研究は、契約法が様々なレベルで国際的に調和ないし平準化しつつあるという近年の動向を捉え、この動向とそこにおける問題点を整理分析するとともに、最終的には、国際社会の中での日本の契約法の今後のあり方を模索し、何らかの提言をすることを目的とするものである。この目的へ向けた第一段階の作業として、平成10年度には、ヨーロッパ諸国の最近の動向、消費者法および商事取引法の世界的動向等に関する資料の収集とその分析を行うとともに、それとの比較において、日本の消費者法をめぐる新たな状況につき検討を行った。具体的に研究会のテーマとして取り上げたのは、「ウィーン売買条約をめぐる近時の動向」、「英国保険契約法と消費者保護」、「『統一消費者信用法の論点』の検討」、「電子商取引をめぐる契約法上の問題」、「隔地者間契約における消費者保護に関するEU指令」、「国連消費者保護ガイドラインとその改定」、「電子商取引に関するUNCITRALモデル法」等多岐にわたるが、その成果の一部を99年度中にまとめて公表するべく、現在作業を進めているところである。今年度は、一方では、ヨーロッパにおける契約法の平準化の動きとして、ランドー委員会の手になる「ヨーロッパ契約法原理」について検討を加え、他方では、ヨーロッパにおける消費者契約法の平準化の動きについて検討を行った。

まず、「ヨーロッパ契約法原理」についてであるが、これは幾たびもの改訂を加えながら完成への途上にあるが、本共同研究では最新の条文につき核心部となる契約法原理を明らかにし、わが国の契約法と比較検討する作業を行ってきており、まだその研究の途上にある。さらに、ヨーロッパにおける消費者契約法の平準化については、特にEUによる指令の役割が非常に重要となってきている。ヨーロッパ各国での消費者契約に関連する法律の制定については、EU指令が一つの指導的役割を果たしているし、最近の消費者法関連の指令の動きには目覚ましいものがあり、「通信販売指令」、「タイムシャーリング指令」、及び「動産売買指令」などが続々と成立している。消費者法の分野ではますます平準化が加速していると言えよう。また、この動きは、一般契約法の平準化と無関係なものではない。例えば、「動産売買指令」には、国際統一売買法(CISG)の規定を手本にした条文が規定されている。国際統一売買法は、その適用が商事売買に限定されるとはいえ、契約法の国際的平準化を体現し、かつ、推進する最も重要な法規であると言えるし、そのような一般契約法と消費者法の間でも、一種の平準化が図られようとしていることは、注目すべき事柄であろう。本共同研究においては、これら最新のものを含めたEU指令、及びEU加盟各国での国内法化の動きを検討するなかで、わが国の消費者法制と比較検討を続けている。本年度も、主に、ヨーロッパにおける契約法の平準化についての検討を継続してきた。特に、ランドー委員会の手による「ヨーロッパ契約法原理」が、2000年初旬に完成され、従来公表されていた部分と併せて出版されたことから、本研究会でも分担してその検討を行ってきた。その後、ヨーロッパ契約法原理の次のステップとして、ドイツ、オランダ、ベルギーをはじめとするヨーロッパ諸国の研究機関の共同作業により、「ヨーロッパ(モデル)民法典」の作成へ向けた作業が開始されたという情報が得られた。ヨーロッパ契約法原理は、契約の総論部分に関する統一モデルルールを定めたものであったが、この新しいプロジェクトは、これをさらに発展させ、契約各論や不法行為まで含めたモデル法を作ろうとするものである。そこで、本研究チームは、この新しい動きに関する調査も行ってきた。さらに、ドイツにおいて「消費者」概念を民法典の中に取り込むという新たな動きも確認された。これは、ヨーロッパにおける契約法の平準化と無関係ではなく、むしろ、従来の民法と消費者法の関係の変化を象徴するものとして捉えることができるのである。そこで、本研究会では、その状況を調査し、これが具体的にいかなる意味と影響を有するのかについて検討を行った。このようなヨーロッパの動きを一方でにらみながら、わが国の現状と今後のあり方を検討する作業が必要となってくる訳であるが、本研究会は、その過程において、アジアという視点を無視することはできないという認識に至った。そこで、本研究会は、あらためて、中国、台湾、韓国をはじめとするアジア諸国の契約法・消費者法をめぐる状況の調査を進めてきた。
移植による小脳神経路の再構築と再生

哺乳動物における中枢神経回路網の損傷後の修復可能性を明らかにするため,ラットを用いた実験を行った.既に報告のとうり,脊髄髄節を同種の胎児のもので置換された新生ラットは正常と同等までの機能的な回復を示した.この再生現象は宿主側に再生する能力が備わっているためなのか,移植された胎児組織に再生を促進する作用があるためなのか,またはその両方なのかを調べるため,同じく新生ラットの脊髄を切断したところ,脊髄を通過する神経路の著明な再生をみた.使用したラットは生後1-3日のもので,脊髄の半側を胸髄レベルで鋭利なナイフによって切断し,一日の手術毎に無作為にその1/3から1/2のラットを選び,すぐさま灌流固定し,全例で確実に切断がなされていることを確認した.1-5週間生存させた後、組織を調べた.一部のものは灌流前に大脳皮質運動野および赤核にWGA-conjugated-horseradish peroxidase (WGA-HRP)を注入し脊髄下降路を標識した.その結果,最も良好なものは光学顕微鏡では切断部が判然としないまでに再生し,標識された脊髄下降線維は大量に切断部を越えた.再生の不良なものは切断部に強くgliosisを生じ,cyst形成したり,切断部が乖離したままの部分もあった.概していえばgliosisは軽く,全周に及ぶものは少なく,肉眼では切断部を判別し難いものが多かった.行動も正常と見分けがつかない場合が殆どだった.以上から少なくとも生後1-3日齢のラット脊髄においてはそれ自体に再生する能力を持つことが明らかとなった.哺乳動物における中枢神経回路網の損傷後の修復可能性を明らかにするため,ラットを用いた実験を行った.既に報告のとうり,脊髄髄節を同種の胎児のもので置換された新生ラットは正常と同等までの機能的な回復を示した.この再生現象は宿主側に再生する能力が備わっているためなのか,移植された胎児組織に再生を促進する作用があるためなのか,またはその両方なのかを調べるため,同じく新生ラットの脊髄を切断したところ,脊髄を通過する神経路の著明な再生をみた.使用したラットは生後1-3日のもので,脊髄の半側を胸髄レベルで鋭利なナイフによって切断し,一日の手術毎に無作為にその1/3から1/2のラットを選び,すぐさま灌流固定し,全例で確実に切断がなされていることを確認した.1-5週間生存させた後、組織を調べた.一部のものは灌流前に大脳皮質運動野および赤核にWGA-conjugated-horseradish peroxidase (WGA-HRP)を注入し脊髄下降路を標識した.その結果,最も良好なものは光学顕微鏡では切断部が判然としないまでに再生し,標識された脊髄下降線維は大量に切断部を越えた.再生の不良なものは切断部に強くgliosisを生じ,cyst形成したり,切断部が乖離したままの部分もあった.概していえばgliosisは軽く,全周に及ぶものは少なく,肉眼では切断部を判別し難いものが多かった.行動も正常と見分けがつかない場合が殆どだった.以上から少なくとも生後1-3日齢のラット脊髄においてはそれ自体に再生する能力を持つことが明らかとなった.
平安時代前期における天皇主催詩宴の復元的研究

平安前期(桓武天皇から一条天皇)の天皇が主催する詩宴(内宴、重陽宴、曲水宴、花宴)について復元作業を行い、それぞれの詩宴について変遷を辿った。その結果、天皇が主催する詩宴には二種類があることが明らかになった。天皇の意志に関わりなく開かる(国家の側が要求する)詩宴、天皇の私的な意志によって開かれる詩宴の二種類である。それらについては、参加者の性格が異なり、それぞれの場で詠まれる漢詩の表現にも違いが見出され、時代が進むに従って、前者が後者の中へと取り込まれていったことを明らかにした。本研究は、平安時代の文芸が社会的にどのような位置にあるのかを探ることを目的としている。そのために、当時の社会が天皇を頂点としているという事実に鑑み、天皇が主催する文芸生成の場(=宮廷詩宴)について、資料を収集・復元する。本年度は、主として1、資料の収集2、各宮廷詩宴の注解、3、個別詩宴の読解に主眼を置いた。1、資料収集に当たっては、活字本だけではなく、写本にも注意し、紙焼写真を購入して、本文校訂を行った。資料収集の成果の一部は、滝川『天皇と文壇-平安前期の公的文学-』(和泉書院・2007)の「宮廷詩宴年表」に取り入れた。これによって、桓武朝から一条朝の詩宴状況が一覧できたことになる。2、宮廷詩宴には、内宴・重陽宴・花宴・曲水宴が主なものとしてあるが、それぞれ儀式書に収められる儀式次第に略注を加えた。この成果は、滝川「曲水宴考証」(詞林39・2006)、滝川『天皇と文壇-平安前期の公的文学-』(和泉書院・2007)に取り入れた。これによって、宮廷詩宴の儀式次第が明らかになった。但し、あくまで儀式書による注解であるので、それぞれの実態については、記録資料と対照して具体的に考証する必要がある。この点は次年度以降の課題である。3、各個別の詩宴については、寛平元年九月残菊宴、村上朝の残菊宴などの読解を開始した。この作業は、次年度以後本格的に行う予定だが、寛平元年九月残菊宴は、宇多天皇が私的興趣によって開いた詩宴で、内宴など政事の一環としての詩宴とは異なっている。参加者の詩がほぼすべて残っていることもあり、読解を進めることで、当時の詩宴の具体相がつかめるはずである。本年度は、前年度から引き続き、資料収集、各宮廷詩宴の注解を行ったが、特に、1.個別宮廷詩宴の読解、2.参加者の分析に主眼を置いた。1.個別宮廷詩宴の読解については、ほぼすべての作品が残る寛平元年九月残菊宴の読解を行った。その際、献上された漢詩(応制詩)の末尾表現に特質を見出し、その検討のために、平安前期の応製詩の末尾部分(述懐部)について、検証を行った。その成果の一部は、「応制詩の述懐一平安前期宮廷詩宴における<個>-」(二松学舎大学COE・国際シンポジウム「日本漢文の黎明と発展」・2007年9月)として、研究発表を行った。2.については、特に漢詩作者の検証が中心となるが、本年度は、平安前期の漢詩人でもありながら、ほとんど注目されることのなかった、安倍興行について資料をまとめ、「安倍興行考」(奈良大学紀要36・2008年3月)として公表した。現在他の漢詩作者の伝記資料も収集しており、次年度も引き続き検証を行う予定である。なお、平安時代に編纂された勅撰漢詩集、勅撰和歌集は、平安時代の文芸の社会的地位を考察する上で、宮廷詩宴とともに貴重な資料であるが、その作者層は、宮廷詩宴の作者層と重なる面がある。その点を、2の課題に付随させる形で検証を行った。本年度は、前年度から引き続き、1.資料収集、各宮廷詩宴の注解を行い、2.参加者の分析に主眼を置いた。1.にたいては、滝川「宮廷詩宴年表」(『天皇と文壇平安前期の公的文学』和泉書院・2007)を訂正・増補すべき資料が少なからず見出された。早急の公表を目指したい。

2.については、特に宮廷詩宴において重要な役割を果たす、序者(=序文制作者)・題者(=詩題献上者)の資料考証を行った。なお、平安時代に編纂された勅撰漢詩集、勅撰和歌集は、平安時代の文芸の社会的地位を考察する上で、宮廷詩宴とともに貴重な資料であるが、その作者層は、宮廷詩宴の作者層と重なる面がある。その点を、2の課題に付随させる形で検証を行い、成果を「勅撰集における詩人・歌人の官職」(『王朝文学と官職・位階』竹林舎・2008年5月)として公表した。宮廷詩宴は、天皇を頂点とする国家が要求するシステムとして機能しており、そのため、天皇の個人的な意識によって開催が左右されることがない。それに比べ、勅撰漢詩集、勅撰和歌集において、作者層としても中心となる撰者は、天皇と個人的な結びたきによって選ばれており、官職によって選ばれる宮廷詩宴の作者とは性格が異なっている。これは、天皇における「公」と「私」の問題、また、勅撰集の社会的地位に関する問題に繋がってくる。なお、勅撰和歌集の撰者は、当初、直接的に天皇との繋がりを持たず、その点は、漢詩文と和歌の社会的地位の差が見られることになる。
アジア・太平洋地域変動帯の地質学的研究ー特にニュ-ジ-ランド南島のテクトニクス

アジア・太平洋地域に分布する変動帯の中で,西南日本外帯とニュ-ジ-ランドおよびオ-ストラリア東部の付加体の詳細な比較研究をもとにして,付加過程の進行する造構場の全体像を総合的・実証的に検討して,そのテクトニクスを解明することを主要な目的として,今回の調査に取り組んだ。とくに,昭和61・62年海外学術調査によるニュ-ジ-ランド南島ケ-プルス帯の調査の成果を踏え,その周辺を構成するト-レス帯,ハ-ストシスト帯,ダンマンテン・オフィオライト帯との関係を明らかにすることに重点をおいた。さらに,オ-ストラリア東部のニュ-イングランド褶曲帯に分布する付加体の予察的調査・研究をも行った。これらの結果にもとづき西南日本外帯との付加体の類似点・相違点を明確にすることに留意した。以下に,今回の野外地質調査の概要と,その結果明らかになった事実についてまとめる。オ-ストラリアにおいては,シドニ-大学のAitchison博士とシドニ-大学滞在中だったマラヤ大学のKhoo博士の案内で,ニュ-イングランド褶曲帯をタムワ-スからポ-ト・マッコリ-へと横断しながら,11のテレ-ンを調査見学した。その結果,Djungati,Birpai,Ngambaのテレ-ンは露頭条件もよく,テレ-ンを構成する地質体の年代や構造,また,テレ-ン間の相互の構造的関係の研究がまだ十分でないことが判明した。そして,それらの問題は付加体形成のテクトニクスと基本的にかゝわっているとして,ニュ-イングランド大学のFlood博士も加えて,今後共同研究を実施することが話し合われた。一方,ニュ-ジ-ランド南島については,これまでの我々の調査によって,クリスタル・ビ-チ地域に,ケ-プルス帯とト-レス帯の境界が存在する可能性が指摘されていた。すなわち,同地域に分布するChrystalls Beach Complexのうち,南半部のものには多量の凝灰貭の物質が含まれ,放散虫化石はジュラ紀の年代を指示するのに対して,北部に分布するものは砂貭岩を主体とし,放散虫化石もトリアス紀の年代を指示すること,また,砂岩の組成にも差異が存在することが指摘されていた。従って、今回の調査では、凝灰貭の物質は島弧との関連の強いとされるケ-プルス帯を指示する重要な要素であることから,野外調査と平行して,オタゴ大学で岩石薄片を製作しながら検討した。その結果,堆積物と同時に形成されたphosphateの団塊からglass shards,が確認されたことから,地域の南半部に分布するChrystalls Beach Complexには,確かに,多量の凝灰貭の物貭が含まれることが明らかになり,今度,火山岩との関連を検討するため化学分析を行うこととなった。放散虫化石は年代を検討するために大変重要であるが,ChrystallsBeach地域の放散虫化石は,そのほとんどが従来知られていなかったもので,これは,その形態の特微などから,南半球の高緯度地帯を代表する群集である可能性が高いことが考えられた。そこで,従来全く研究のない,これらの放散虫化石について詳細な生層序学的研究を行うために出来るかぎりの試料を収集した。その他,メランジュ性の地貭体に含まれる緑色岩の生成環境を明らかにするために行う化学分析用の試料,堆積場の違いを明らかにするために化学分析を行う砂岩の試料,放射年代を検討するための泥貭岩の試料,さらに,構造要素を検討するための泥貭岩の試料などを多数収集した。今回の調査で,Chrystalls Beach Complexは全体としてほゞ水平に近い構造を形成しており,緑色岩類やチャ-トを含むメランジュ性の地貭体も一つの層準を形成していること,南側の地貭体が北へ乗し上がる構造を形成していることが判明した。西南日本外帯の付加体は高角度の構造をもち,海洋プレ-トの沈み込みに伴って順次形成されたのに対して,Chrystalls Beach Complexは,大陸と大陸の衝突によって,両大陸の間で形成された付加体と推定される。

その結果,Djungati,Birpai,Ngambaのテレ-ンは露頭条件もよく,テレ-ンを構成する地質体の年代や構造,また,テレ-ン間の相互の構造的関係の研究がまだ十分でないことが判明した。そして,それらの問題は付加体形成のテクトニクスと基本的にかゝわっているとして,ニュ-イングランド大学のFlood博士も加えて,今後共同研究を実施することが話し合われた。一方,ニュ-ジ-ランド南島については,これまでの我々の調査によって,クリスタル・ビ-チ地域に,ケ-プルス帯とト-レス帯の境界が存在する可能性が指摘されていた。すなわち,同地域に分布するChrystalls Beach Complexのうち,南半部のものには多量の凝灰貭の物質が含まれ,放散虫化石はジュラ紀の年代を指示するのに対して,北部に分布するものは砂貭岩を主体とし,放散虫化石もトリアス紀の年代を指示すること,また,砂岩の組成にも差異が存在することが指摘されていた。従って、今回の調査では、凝灰貭の物質は島弧との関連の強いとされるケ-プルス帯を指示する重要な要素であることから,野外調査と平行して,オタゴ大学で岩石薄片を製作しながら検討した。その結果,堆積物と同時に形成されたphosphateの団塊からglass shards,が確認されたことから,地域の南半部に分布するChrystalls Beach Complexには,確かに,多量の凝灰貭の物貭が含まれることが明らかになり,今度,火山岩との関連を検討するため化学分析を行うこととなった。放散虫化石は年代を検討するために大変重要であるが,ChrystallsBeach地域の放散虫化石は,そのほとんどが従来知られていなかったもので,これは,その形態の特微などから,南半球の高緯度地帯を代表する群集である可能性が高いことが考えられた。そこで,従来全く研究のない,これらの放散虫化石について詳細な生層序学的研究を行うために出来るかぎりの試料を収集した。その他,メランジュ性の地貭体に含まれる緑色岩の生成環境を明らかにするために行う化学分析用の試料,堆積場の違いを明らかにするために化学分析を行う砂岩の試料,放射年代を検討するための泥貭岩の試料,さらに,構造要素を検討するための泥貭岩の試料などを多数収集した。今回の調査で,Chrystalls Beach Complexは全体としてほゞ水平に近い構造を形成しており,緑色岩類やチャ-トを含むメランジュ性の地貭体も一つの層準を形成していること,南側の地貭体が北へ乗し上がる構造を形成していることが判明した。西南日本外帯の付加体は高角度の構造をもち,海洋プレ-トの沈み込みに伴って順次形成されたのに対して,Chrystalls Beach Complexは,大陸と大陸の衝突によって,両大陸の間で形成された付加体と推定される。
類器官とハイスループットスクリーニングシステムを用いたがん浸潤寄与因子の探索

がんは悪性化すると浸潤および転移をするが、生体内ではその過程を直接観察することが難しく、そのメカニズムや制御している因子については未だに明らかではない。近年、生体内の構造に類似した器官(類器官)を試験管内で作製する手法が開発され、より生体に近い環境でがん細胞の動態を観察することが可能になった。我々はMDCK細胞が3次元培養中で形成する類器官(シスト)をがん浸潤モデルとして用い、シストの回転運動に寄与する因子を明らかにすることによってがん浸潤因子候補を提供することを目標としている。昨年度は薬剤によるシスト回転運動を定量化するためのスクリーニングシステムの構築を行ったが、今年度は構築した系と阻害剤ライブラリを用いてMDCK細胞回転運動メカニズムの解明を行った。その結果、BlebbistatinやCytochalasin D、Nocodazoleと言った細胞骨格制御に関わる阻害剤が濃度依存的にMDCKシストの回転運動を阻害することを明確にした。さらに、PD0325901やU0126といったマイトジェン活性化細胞外シグナル関連キナーゼ阻害剤、GF 109203XやGo 6983といったプロテインキナーゼ阻害剤が回転運動を阻害することを明らかにし、Purvalanol AやCdk2/9 inhibitorといった細胞周期関連因子阻害剤の一部が回転運動を阻害することを示した。CDK及びCyclinのノックダウンを行ったところ、Cyclin B1がMDCKシストの回転運動に関わっていることを明らかにした。薬剤によるシスト回転運動を定量化するためのスクリーニングシステムの構築を行った。ヒストンH1に赤色蛍光蛋白質を融合させ核を標識し、炭酸ガス供給下で共焦点顕微鏡を用いて三次元タイムラプス観察を行った。得られたデータからImaris、ImageJ等を用いて1細胞レベルで半自動三次元トラッキングをするプロトコルを確立した。さらに、シストの回転運動には全ての細胞が同じ方向へ回転するコヒーレント運動と各細胞の位置が入れ替わりながら運動するランダム運動があり、後者とがんの悪性度との関連性が指摘されていることから、外積値を指標として用いることで回転運動のコヒーレント性を定量化する手法を考案した。これらの方法を用いてがん細胞において高頻度で見られるK-Ras活性型変異体(K-RasG12V)を発現するMDCKシストの回転運動を定量化した結果、通常のMDCK細胞と比べK-RasG12Vを発現するMDCKシストでは速度・外積値共に有意な上昇が観察された。現在、この方法を用いてシスト内の細胞動態を変化させる薬剤のスクリーニングを進めている。MDCKシスト回転運動を3次元で定量化する系の構築についてはほぼ完了した。さらに回転様式を判別する方法の開発も行った。構築した系を用いた薬剤のスクリーニングを実施する段階に入っており、当初の研究の目的についてはおおむね順調に達成できているものと判断する。当該年度は系の構築に注力し、それについてはほぼ目標を達成することができた。今後は各種阻害剤や変異体を用いて回転運動に対する影響を定量化することにより回転運動を制御している因子を明らかにしていく予定である。当初購入を予定していた、解析用PCが既存のもので代用可能であることが分かったため。
企業の雇用管理への政策介入が子どものいる従業員と企業の経済厚生に与える影響の分析

本研究は、次世代育成支援対策推進法(次世代法)を取り上げ、企業の雇用管理への政府の直接介入が子どものいる労働者の経済厚生を改善するかを検証し、このようなタイプの法律が"child penalty"(子育てに起因する労働市場における不利益)を軽減する効果があるのかを明らかにする。さらに、次世代法を順守した場合に企業に与えられる政府認証が企業業績の改善に寄与するのかも検証する。