hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知覚神経培養細胞と神経組織標本を用いた疼痛反応の定量化に関する研究

痛みの発生に重要なタンパク質であるバニロイド受容体チャネルは、カプサイシンに加えてマスタードオイルやメチルサリチル酸などにも反応すること、さらに外液Na^+イオンがチャネル開口を制御していることを明らかにした。また、炎症により放出されるヒスタミンや5-ヒドロキシトリプタミンは、それぞれの受容体に作用して痛みを増悪させること、高炭酸暴露による鎮痛作用にはアデノシンが関与していることを示した。1)バニロイド受容体チャネルの機能解析:ブタ、ラット及びヒトのバニロイド(Transient Receptor Potential、TRPV1)受容体の全長遺伝子をHEK293細胞に発現させた。このHEK細胞の細胞内Ca濃度を測定し、カプサイシンを投与すると細胞内Ca濃度が増加した。ブタのpTRPV1チャネルの機能的性質を調べた結果、ラット及びヒトのTRPV1と同様、42°C以上の温度とpH低下で活性化されたが、カプサイシン反応の遮断薬であるカプサゼピンは、ラットのそれとは異なり、熱刺激やpH低下による反応を抑制した。カプサゼピンによる抑制反応はヒトのhTRPチャネルでも見られることから、pTRPはhTRPと機能的に類似していることが明らかとなった。2)一次知覚神経におけるカプサイシン反応を修飾する生理活性物質の解析:ラット後根神経節を酵素処理して分離した細胞を培養し、一次知覚神経(背根神経節細胞)培養細胞を得た。カプサイシン、熱及びpH低下によりこの細胞を刺激すると細胞内Ca増加を起こし、これらの反応は5-HTにより大きく増強された。5-HTによるTRPV1チャネルの増強反応は、5-HT_<2A>と5-HT_7受容体の活性化が関与し、それぞれPKCとPKAを介する細胞内情報伝達によりTRPV1機能が亢進していることが示された。炎症部位における終痛過敏の一部には、血小板などから放出される5-HTが関与していることが示唆された。3)新生ラット摘出脊髄を用いた神経伝達物質と生理活性物質の反応:高炭ガスを通気した溶液を新生ラット脊髄に灌流投与すると、侵害受容反射が抑制され、この抑制反応はアデノシンA1受容体遮断薬で部分的に回復した。このような抑制反応はpH低下では生じないことから、高炭酸がアデノシン放出を起こし、シナプス伝達を抑制することが示された。また、低酸素ガスを通気した溶液を投与すると、単シナプス反射と侵害受容反射が抑制され、前者はアデノシン遮断薬で強く回復するが、後者はほとんど影響を受けないことが示された。電気生理学的手法、Ca画像解析法、神経伝達物質放出測定法等を組み合わせ、摘出脊髄標本と知覚神経培養細胞の痛覚関連反意及び痛覚関連たんぱく質の反応を調べ、以下の結果を得た。1)ブタのバニロイド(Transient Receptor Potential、TRPV1)受容体チャネルのpH感受性領域を改変し、HEK293細胞に発現させ、この細胞の細胞内Ca濃度とチャネル電流を測定した。TRPV1はNaイオンを除去すると活性化され、プロトンセンサー部を修飾するとこの反応が低下することから、Naイオンがプロトン結合部位と反応し、TRPVIを抑制している可能性が示された。また、マウス一次知覚神経の培養細胞を用いて、TRPV1チャネルに対するヒスタミンの作用を調べた結果、ヒスタミンはH1受容体を介してTRPV1反応を増強し、これにはプロテインキナーゼCによるTRPV1のリン酸化が関与することが示唆された。2)摘出脊髄標本における低酸素刺激は、アデノシン放出を起こし、単シナプス反射と侵害受容反射を抑制した。グリア細胞の代謝抑制薬により、このアデノシン放出が抑制されることから、低酸素刺激では、グリア細胞からのアデノシン放出が関与していることが示唆された。高炭酸刺激でも単シナプス反射と侵害受容反射を抑制され、これにはアデノシンキナーゼの抑制が生ずるが、低酸素刺激では別の機序でアデノシンが生成されると考えられる。一方、パラクロロアンフェタミンにより内因性5-HTを放出させると摘出脊髄の単シナプス反射と侵害受容反射が抑制され、前者の抑制には5-HT2A受容体が直接関与し、後者の掬制には5-HT2A受容体を介するGABA放出が関与することが示された。3)腸管の炎症による痛覚過敏反応を調べる目的で、新生ラットから筋間神経叢を分離培養した。炎症で産生されるブラジキニン(BK)はB1受容体を介して腸管グリアと神経の細胞内Caを増加させた。BKはグリア細胞からプロスタグランジンE2を放出させ、神経細胞のBK反応を増強させた。1.バニロイド受容体チャネルの機能解析:ヒトのバニロイド(Transient Receptor Potential、hTR PV1)受容体の遺伝子を発現させたHEK293細胞において、メチルサリチル酸はhTRPV1を介するCa反応と電流反応を起こした後に、強い脱感作を引き起こした。また、ラットではメチルサリチル酸は侵害反応を抑制した。TRPV1の脱感作反応が一部鎮痛作用に関与していると思われた。2.背根神経節細胞のTRIV

1反応の解析:TRPV1を発現している背根神経節細胞マウスDRG(+/+)とTRPV1遺伝子欠損マウスDRG(-/-)を用いて、炎症時に肥満細胞から放出されるヒスタミンの作用を調べた。マウスDRG(+/+)では、ヒスタミンは酸(pH<6)とカプサイシンによるCa増加反応と脱分極反応をともに大きく増強させた。しかし、DRG(-/-)では増強反応は生じなかった。このCa増加反応はH1受容体拮抗薬及びPLCとPKC拮抗薬で抑制され、ヒスタミンH2-H4受容体拮抗薬及びリポキシゲナーゼとPKA拮抗薬では影響受けなかった。これらの結果より、炎症時の痛覚閾値の低下は、炎症性細胞から放出されるヒスタミンが一部関与していることが示された。3.新生ラット摘出脊髄を用いた神経伝達物質と生理活性物質の反応:単シナプス反射電位と侵害受容反射電位に対するアデノシンの抑制機序とアデノシン放出機序を調べた。高炭酸とアデノシンによる反射電位抑制作用はアデノシンA1拮抗薬で消失した。高炭酸による抑制反応とアデノシン放出は、細胞内からプリンを放出する経路の拮抗薬や細胞外でプリンを増加させるATP分解阻害薬では影響受けず、アデノシン放出は細胞内アデノシンをトラップするホモシステインで有意に抑制された。高炭酸により細胞内アデノシンが増加し、細胞外に漏出することが示唆された。4.ラット腸管神経培養細胞における炎症による機能変化:摘出腸管神経叢細胞を各種炎症誘起物質で処置した結果、リポポリサッカライド(LPS)は腸管神経細胞のB1受容体を介すブラジキニン反応を増強することを見出した。この増強反応にはグリア細胞から放出されるIL-1βが関与し、PLA2とCOX2の活性化が関与することが示された。炎症時には腸管のグリア細胞と腸管神経細胞がクロストークし、神経機能が変化することが示唆された。
地域内の互酬性をベースとした送迎・同乗交通システムの実験的構築

本研究では,移動不便者のモビリティを確保するための相乗りを地域に実装し,互酬性に基づくインセンティブをシステムにどのように埋め込むかを検討した研究である.実証実験は無償の相乗りを明示して開始した.ドライバーへの登録は10名以上の登録がなされ,利用者は15名以上登録された.しかし心理的な負担により利用されなかった.そこで,利用者への負担軽減策としてポイントシステムを導入した結果,利用が発生し増加し続けた.互酬的な仕組みとして利用者の心理負担に着目することが重要であることが明らかになった.本研究では,移動不便者のモビリティを補助的に確保するため,相乗りをシステムとして地域に実装し,その実証実験を行う過程において,互酬性に基づくインセンティブをシステムにどのように埋め込むかを検討した研究である.需要が薄い地域ではデマンドバス等でもアイドルコストなどがかかり,持続性が問題になる.そこで日常的に走行している自動車への相乗りによって地域の移動を補完する仕組みと,それを支援するシステム開発を行い,それを実装し実験を行った.相乗りはドライバーが負担が発生するが,利用者が金銭的に対価を支払うことは法律上困難である.そこで,ドライバーと利用者の間に互酬的動機をうまく働かせるような仕組みを設計し,金銭のやり取りがないシステムとして実証実験を行った.実証実験はドライバーに全くインセンティブが働かない状態で始め,どのように参加のインセンティブを高めるのかを計画したが,実際には,ドライバーは無償ボランティアであることを明示したにもかかわらず最初から10名以上の登録がなされた.また,利用登録者は15名以上確保され,経済的な負担は電話代等の連絡費用だけであるとした.しかし,予想に反して,利用者がシステムをまったく利用しなかった.そのため利用登録者にヒアリング等を行ったところ,互酬的な意味での心理的な負担感が大変大きいことが明らかになった.そこでドライバーへのインセンティブとして導入予定であったポイントシステムを急遽利用者への負担軽減策として導入した.その結果,利用が発生し増加し続けている.また実験中に行ったヒアリングでは,システム運営費用の負担に対しても利用者の支払意思額が比較的高いことも明らかになり,負担が小さい状態では,ドライバーのインセンティブは維持可能であり,利用者の互酬的な負担感を低減することが重要であることが明らかになった.本研究では,移動不便者のモビリティを確保するための相乗りを地域に実装し,互酬性に基づくインセンティブをシステムにどのように埋め込むかを検討した研究である.実証実験は無償の相乗りを明示して開始した.ドライバーへの登録は10名以上の登録がなされ,利用者は15名以上登録された.しかし心理的な負担により利用されなかった.そこで,利用者への負担軽減策としてポイントシステムを導入した結果,利用が発生し増加し続けた.互酬的な仕組みとして利用者の心理負担に着目することが重要であることが明らかになった.本年度の研究実績として,互酬性をもつ同乗・送迎システムの開発と地域への実装のための互酬性に関する基礎調査があげられる.同乗・送迎システムの開発においては,需要者・供給者をマッチさせるための仕組みとして,双方が入力するケース,需要者を一覧として供給者が選択するケース,モデレーターが個別の情報を取得してコーディネートを行うケースを想定して,入力・マッチングシステムの基本設計を行った.また,実装先として長野県諏訪郡原村原山地区を想定し,地域のNPO法人と協力して先に想定した互酬性を含むシステムの設計方針決定のために実態調査を行った.まずこれまでのライドシェアの研究のレビューから以下の点が問題としてあげられている.1.供給者が継続的に参加できるレベルの需要の存在と,その需要に対して有るレベル以上でのマッチング可能な同乗の供給量2.同乗に対する抵抗感を低減するための平常時の人的ネットワークの構築これらの問題点に追加して,今回の研究課題である地域内の互酬性,また基本的なシステムへのアクセシビリティおよび,物理的特性である時空間的な同一性をあわせて調査した.その結果は以下のようにまとめられる.1.利他的な動機により送迎・同乗を提供しても良いと積極的に考える人は地域内に一定数存在する2.地域内のつきあいが全く無い人は少なく,全員最低限の交流はある3.買物・病院の目的地および利用時間には,交通不便者と自動車利用者ではそれほど大きな違いがない4.交通不便者である後期高齢者でインターネットを常時使う人の割合は低く,電話等の別なアクセスを用意する必要がある.これらの結果を踏まえ,本研究課題に向けては,利他的動機によるためには負担を低減することが必要であり,負担を一定以下に抑えることをシステムのプロトタイプ設計時に考慮することとした.本年度はシステムのプロトタイプ開発およびその地域実装と互酬性の可能性についての基礎調査を実施した.これらから,研究目的である互酬性を考慮したライドシェア実装達成への十分な知見を得られた.またシステムもベースはおおよそ完成し,互酬性を埋込むためのキーも明らかになったためおおむね順調に進んでいると判断している.次年度以降では,本年度の成果をベースに互酬メカニズムを含めたマッチングおよびインセンティブメカニズムの設計を行い,それをプロトタイプに組み込む.またそれを地域に実装する実験を行い当初の目的を達成する.本年度は7千円程度の残額が発生した.これは実装予定地域への旅費の使用が少なかったことなどに起因する.次年度は実装を中心に行うため,現地への旅費が増加すると考えられるため,有効に活用可能であると考えている.
虚弱高齢者の食品摂取状況と生活機能・身体機能の関連よりビタミンＤ必要量の検証研究

多くの虚弱女性高齢者は低栄養状態や閉じこもりなどでビタミンD不足がみられる。本研究の虚弱女性高齢者の約42.1%以上に転倒や骨折と関連のある血清ビタミンD(25(OH)D)が不足していた。25(OH)D)濃度が≧50nmol/Lに改善した群は悪化した群に比べ、多様な食品摂取、生活機能、身体機能が有意な改善を示した。毎日多様な食事摂取によりビタミンDを充足させることは,転倒や骨折の予防に有用であると考える。高齢者の多くは、低栄養や日照不足などにより、ビタミンDの栄養状態を示す血中ビタミンD濃度(以下25(OH)D)の不足で転倒しやすくなるとされ、骨折、筋力の低下との関連、最近では認知症との関連も報告されている。本研究では、二次予防事業対象者による介護予防教室において、ビタミンDを食品摂取状況及び血液状況から把握し、生活機能、身体機能との関連、教室への介入効果を検証することを目的としている。調査方法は、教室開始時・3ヵ月目に、質問紙調査、体力測定、採血を実施し、食品摂取状況は、東京都が開発した「食品摂取の多様性評価票」を用いて把握した。全解析対象者241名の平均年齢は77.7±6.3歳、女性が約8割%、後期高齢者が約7割であった。25(OH)Dは、男性に比べ女性が有意に低く(p<0.01)、認知機能との間に有意な正の相関を示した(p<0.01)。食生活状況では、多様性総得点と25(OH)Dとの間に関連はみられなかったが、魚介類の摂取頻度と25(OH)Dとの間に有意な正の相関を示した(p<0.05)。介護予防教室では、運動及び栄養指導で構成し、グループに分けた少人数指導を中心に行っているのが特徴である。その教室後の生活機能総得点(p<0.01)、認知機能(p<0.01)、身体機能も有意に改善した。食品摂取状況を評価した多様性得点では、男女共に有意に改善したが(p<0.01)、特に女性においては、魚の摂取頻度が有意に改善(p<0.01)するとともに、25(OH)Dも有意に改善した。ビタミンDは、魚介類に多く含まれるため、魚介類をより多く摂取る事で25(OH)Dを高めることが示唆された。特に女性は、閉経後に女性ホルモンの減少で骨粗鬆症のリスクが高まるため、魚介類を毎日摂取することで転倒・骨折予防につながる可能性のあることが示唆された。また、本研究においても25(OH)Dと認知機能との関連がみられたが、ひき続き縦断研究を実施し検証したいと考えている。近年、ビタミンD欠乏は全ての年齢層に認められ、世界共通の問題であると認識されている。特に高齢者で不足状態にある例が多く、低栄養や、皮膚でのプロビタミンD生成の減少、閉じこもりなどによる日光曝露の減少などから、骨粗鬆症の危険因子となり得るだけでなく、転倒・骨折、筋力の低下との関連が報告されている。本研究では、二次予防事業対象者(旧特定高齢者)による介護予防教室において、ビタミンDを食品摂取状況及び血液状況から把握し、生活機能、身体機能との関連、教室への介入効果を検証することを目的とした。調査方法は、教室開始時・3ヵ月目に、質問紙調査、体力測定、採血を実施し、食品摂取状況は、東京都が開発した「食品摂取の多様性評価票」を用いて10品目の食品摂取の状況を把握した。全解析対象者216名の平均年齢は77.6±6.0(平均値±SD)歳、女性が約8割、後期高齢者が約7割を占めており、低栄養状態の基準値とされる血清アルブミン値が3.8g/dl以下者は約1割にみられた。食生活状況では、魚介類の摂取頻度と血中ビタミンD濃度(血清25(OH)D)との間に有意な正の相関を示した(p<0.01)。ビタミンDは魚介類に多く含まれるため、魚介類を毎日摂取る事で血中ビタミン濃度を高め、転倒・骨折予防につながる可能性のあることが示唆された。また、介護予防教室では、運動指導及び栄養指導で構成しており、教室後の食品摂取状況を評価した多様性得点(p<0.01)や、生活機能の総得点(p<0.01)、身体機能の下肢筋力を示すステップテスト(p<0.01)、5回椅子立ち上がり(p<0.01)、歩行能力を示す5m通常歩行(p<0.01)、Timed Up&Go(p<0.01)に有意な改善がみられた。それゆえ、運動と栄養指導の包括的支援が介護予防に寄与することが示唆された。現在、さらに対象者を増やし縦断的研究を実施している。高齢者は加齢に伴う生理学的機能の変化や習慣的な食事量低下、閉じこもりなどで低栄養状態に陥りやすいだけでなく、転倒・骨折と関わりのあるビタミンDの不足

・欠乏が多くの高齢女性にみられる。本研究では二次予防事業対象者による介護予防教室において、ビタミンDを食品摂取状況及び血液状況から把握し、生活機能、身体機能との関連を明らかにすることを目的としている。評価方法は、開始時と3ヵ月後に質問紙による面接調査、血液検査、体力測定を行った。調査項目は、属性・ADL・生活機能(老研式活動能力指標)・食品摂取状況(食品摂取の多様性評価票)、25(OH)D濃度、PTH、アルブミン、カルシウム、握力、長座体前屈、5回椅子立ち上がり、5m通常歩行などの体力測定を実施した。今回は高齢女性に着目し、2006年6月2014年3月までにデータが完全であった虚弱高齢女性145名(平均年齢78.0±5.7歳)を解析対象とした。平均25(OH)D濃度は53.5±15.9 nmol/L,<50nmol/Lは61名(42.1%)と約半数にみられた。教室後に25(OH)D濃度が≧50nmol/Lに維持・改善した群(99名)は<50nmol/Lに悪化した群(46名)に比べ、10食品中9食品群の食品摂取、生活機能総得点、体力項目(FR・タンデムバランス・長座体前屈・5回椅子立ち上がり・5m通常方向・TUG)など多くの項目に有意な改善、向上が認められた。教室前後の25(OH)D濃度の変化と食品摂取状況、生活機能、体力との関連を検討した結果、25(OH)D濃度の不足状態を防ぐことが介護予防につながる可能性のあること、25(OH)D濃度上昇のためには多様な食事の摂取が大切であることが示唆された。それゆえビタミンDを多く含む魚介類、卵類、きのこ類と共に、毎日多様な食事を摂る事が高齢者の介護予防のためにも重要であると考える。高齢者の栄養管理二次予防事業対象者を対象にした介護予防教室における調査を、「研究実施計画」通りにほぼ遂行できている。研究内容は、(1)ビタミンDの食品摂取状況と生活機能、身体機能との関連を横断的に検証すること、(2)教室開始時及び教室終了時のビタミンDの食品摂取状況と生活機能、身体機能との関連を縦断的に検証すること、(3)教室終了から1年後のビタミンDの食品摂取状況、生活機能、身体機能、活動意欲、QOL、介護度などを調査、ビタミンD摂取量の有無による生活機能、身体機能への影響を検証し、1年後に介護認定を受けた者(介護認定者群)とそうでない者(介護認定非該当群)との比較検討を行い、両群のビタミンDの食品摂取状況から生活機能や身体機能に及ぼした影響要因を検証すること、(4)介護予防教室への介入効果の検証も継続して行うことにあり、(1)(2)(4)については昨年同様に解析が進んでいるが、(3)の1年後の状況においては、昨年度の対象者の調査が終了したばかりであるため、データを早急にまとめ、今年度に評価し実施状況報告をしたいと考えている。二次予防事業対象者(旧特定高齢者)を対象にした介護予防教室における調査を、「研究実施計画」通りにほぼ遂行できている。
デンドライトパッチ法による小脳可塑性シナプスの解析

(1)PC12細胞で観察される2種類の開口放出とエンドサイトーシスシナプス前膜のモデルである、PC12細胞に対して膜容量測定法とカルシウム濃度測定法を用いて開口放出とエンドサイトーシスのカルシウム濃度依存性を調べた。その結果細胞内カルシウム濃度上昇時にPC12細胞は2種類の時間経過の異なる開口放出とエンドサイトーシスを起こすことが判った。時間経過の速い開口放出は細胞内カルシウム濃度が10μM以上になると生じるのに対して、時間経過の遅い開口放出は細胞内カルシウム濃度が5-10μMの時でも観察された。更には時間経過の速い開口放出はその後に時間経過の速いステップサイズの小さなエンドサイトーシスを伴うのに対して、時間経過の遅い開口放出は時間経過の遅いステップサイズの大きなエンドサイトーシスを伴うもので有った。(J. Physiol. 1996 in press)(2)ラット小脳プルキンエ細胞の樹状突起上のカルシウムチャネルホールセルパッチクランプ法と冷却CCDカメラによる細胞内カルシウムイメージング法をラット小脳スライスに適用しプルキンエ細胞の樹状突起上のカルシウムチャネルの性質を検討した。その結果プルキンエ細胞の細胞体付近にはアガトキシン感受性のP型カルシウムチャネルが多く存在するが、樹状突起部にはP型カルシウムチャネルはほとんど存在せず、むしろニッケルイオンに感受性を有するT型やR型カルシウムチャネルが多く存在することが判った。(生物物理学会1995、薬理学会1996)(1)PC12細胞で観察される2種類の開口放出とエンドサイトーシスシナプス前膜のモデルである、PC12細胞に対して膜容量測定法とカルシウム濃度測定法を用いて開口放出とエンドサイトーシスのカルシウム濃度依存性を調べた。(生物物理学会1995、薬理学会1996)
西表島を中心とする琉球列島島嶼群の生物学的構造とその保全に関する研究

西表島内の物理的・生物的環境の変異とイリオモテヤマネコの移動パターン、およびこれらの間の関連について明らかにした。さらに島嶼間の移動について、自然移動(コウモリ、鳥類、植物)と人為移動(カエル類、カメ類、植物)を現在と歴史的なものに分けて解析し、島の群集構造と生物多様性に与える影響を島間の変異とその起源、島間の関連、島の固有性の視点から考察した。琉球列島の中でも最も人為的影響が少なく生物多様性が高いと考えられる西表島を中心として、その周辺の島嶼とのつながりを時間、空間の軸の中で理解し、島嶼群であることの意味、群としての維持機構を理解し、その保全を考えることを目的とした。これまで西表島について長期蓄積された生態学的資料をベースとし、島と島の生物学的関係を歴史的なものから日常的なものまでさまざまな観点から解析する。また、島嶼群であることによってより問題となっている生態系へのマイナス要因についても対象として保全を考える。(1)西表島生物相、(2)島間の生物相の関連-爬虫類・飛翔性動物、(3)島間の歴史的関連を解析するための生物地理学的分析、(4)集団についての遺伝学的分析、(5)外来種および保全上の問題点、等の項目について調査・解析を行ない、総合的に議論する。1.西表島内の環境の変異によるイリオモテヤマネコの移動を知るために、西表島の低地部および山地部の数ヵ所において自動撮影法によるモニタリングを継続した。また、低地部においてテレメトリー法によって環境利用に関する調査を行った。その結果、オス個体の島内の移動パターンについて資料が得られた。山地部においても繁殖個体が確認されたが、移動のパターン及び定住性は低地部と大きく異なることが示唆された。2.西表島における植物多様性形成要因の一端を探るため、西表島で発見されたミツデヘラシダ属とイワヒトデ属の推定属間雑種の起源と形成要因を解明すべく解析を行った。今年度は、形態や胞子稔性の解析に加え、葉緑体DNAを用いた近縁種間の系統関係の推定と、雑種起源の解明に必須である核DNAマーカーの開発とに重点を置いた解析を行った。その結果、推定雑種が属間雑種であり、かつ母親はミツデヘラシダ属の種である可能性が高いことが示唆された。3.飛翔性動物クビワオオコウモリを対象として、島間の移動と各島における活動内容を調査する試みとして、直接観察、餌調査、ルートセンサスによる生息地の評価を行った。その結果、移動のパターンは島間の距離と大きな関係を持ち、離れた島間の移動と近い島間の移動は異なる要因によるものであることが明らかになった。4.西表島のものを中心としたサキシママダラの島嶼集団、基亜種であるアカマダラの台湾や対馬の集団、近縁種であるアカマタのいくつかの集団を対象に、アロザイム法により集団遺伝学的な解析を加えた。その結果、西表島の集団が遺伝的にみて石垣島などの集団とよくまとまる反面、多良間島、宮古島、与那国島などの集団とは大きく分化していることが明らかとなった、また同じく広域に分布するヌマガエル複合群についても、周辺地域との遺伝的な比較を行なった。1.イリオモテヤマネコについてラジオトラッキング法によりオスの移動パターンの調査を継続するとともに、環境中の固定調査地において、生物相のモニタリングを行ない、各環境の生物的特性を調査した。2.オオヒキガエルが石垣島から西表島に侵入した場合の在来生態系への影響予測に関する基礎研究を石垣島と大東諸島で行った。その結果特にその食性、個体群構造、繁殖特性、捕食者へのインパクト等について多くの知見を新たに得ることができた。また保全を目的とした希少野生生物の人為的な移動の問題点について、カメ類をモデルとして集団遺伝学の視点から検討し、要注意事項について整理した。さらに西表島を含む南琉球の種の多様性、固有性について研究を進め、サキシマヌマガエルが固有の新種であることを明らかにした。3.テリバヒサカキを含む琉球列島固有のハマヒサカキ種内分類群の起源について葉緑体DNA塩基配列を用いた分子系統学的手法で解析したが、必要充分な変異が得られず、現在他のアプローチを検討している。琉球・台湾地域に固有のオキナワイボタ(モクセイ科)について、西表島を含む広範囲から採集したサンプルを用いて染色体数を初めて報告するとともに、同属のネズミモチについては従来報告されていた染色体数が誤りである可能性を指摘した。また、シダについて、属間雑種であることを明らかにしたとともに、これまで石垣島のみで報告されていた地下に走出枝を持つヤブラン属の植物について、同様のタイプが西表島にも生育していることを確認した。4.クビワオオコウモリと鳥類について島間の長距離移動の調査方法についていくつかの手法を比較検討した。また、クビワオオコウモリの隣接する島間での移動と植物のフェノロジーとの関連について調査した。同時に、繁殖に関わるファクター、性、個体性等が、移動・定住の季節性やタイミングに関する調査を開始した。

(1)西表島の異なる環境において生物相調査を自動撮影法と区画法によって行った。鳥類相に大きな相違が見られた。イリオモテヤマネコは定住性や密度は異なるものの、多様な地域を生息地として利用していることが明らかになった。(2)沖縄県下の各島嶼で、外来種の分布と生息状況を調査した。その結果、特定外来生物であるシロアゴガエルが、まだ侵入の歴史が浅いはずの久米島や宮古島などですでに島内のほぼ全域に広がってしまっていること、石垣島と北大東島でも生息域がそれぞれ全体面積の1/41/2程度に達していることが明らかになった。対照的に多良間島では、生息範囲が農業用貯水池や民家の周辺にほぼ限られていた。多良間島のように琉球石灰岩が卓越し地表水体の発達しない小島嶼で、人工的な陸水がシロアゴガエルの数少ない繁殖場所となっていることは、今後の除去事業の際に十分考慮されるべき知見である。(3)クビワオオコウモリの定住性と移動について、繁殖活動と関連づけて調査を行った。島間での移動は餌植物のフェノロジーと強い関係をもつが、島内での移動は繁殖活動やそれぞれの個体性によってバリエーションがあり、柔軟に使い分けていると考えられた。(4)20年度は石垣島で複雑な異種間交雑を起こしていると予想されているツユクサ科の植物について、西表島での分布状況を調査した。当該植物は約20年前に西表島で採集されて以来生育が確認されていなかったが、今回の調査において1カ所での生育を確認した。現在、石垣島集団との遺伝的な比較等を進め、近接する両島集団間での遺伝的組成の違いに関する解析を進めている。また、世界の侵略的外来種100にノミネートされているアメリカハマグルマが、浦内川河口の天然保護区域(ミミモチシダ群落)を含む多くの場所で繁茂している状況を確認し、これまで未調査であった当該種の種子繁殖能力に関する調査を開始した。1)西表島山地部および低地部固定調査地における動物相に関する継続モニタリングの結果から両地域の動物相の違いと関連について検討した。その結果、大分類群の単位で見ると両地域に大差はないが、種構成は鳥類、昆虫類等で異なっていることが示された。また、山地部においても微環境の違いによって、低地部的特性を持つ場所が存在し、予想よりも複雑な構造を持っていることが明らかになった。2)侵略的外来種であるシロアゴガエルの、個々の島嶼群への侵入時期および創始個体の遺伝的特性に関する検討を進めた。その結果、本種の宮古諸島への侵入が1990年代後半のきわめて早い時期に生じていたこと、こうした外来性個体群が遺伝的にはきわめて変異性が低く、おそらく少数の遺伝的多様性に乏しい個体によって創始されたことが強く示唆された。一方、一般に人為的に分布を拡大し易いとされるミナミヤモリについての染色体レベルでの解析の結果、この地域の個体群が在来であり、分布拡大への人為的要素の影響はあっても極めて少ないことが示された。3)オオコウモリ類について分布の偏り、島間の移動について調査した。島間の移動には季節性、餌植物のフェノロジー、ソースとなる島との距離などが要因として影響しており、近い島間の季節的移動と遠い島間の移動(または分散)とはオオコウモリ類にとって異なる意味を持つことが明らかになった。また長距離移動によって分布を急速に拡大した種としてシロハラクイナをとりあげ、その要因について検討した。
細胞間情報伝達機構(gap junction)の役割と臨床応用への実験的研究

2)心筋内遺伝子導入globalな遺伝子導入を行う方法として、1998年Hajjorらに報告されたモデルを参考にadenovirous vectorを用い、効率的な導入が可能かどうか検討した。結果は、100%の確率ではないが極めて有効な導入が可能であった。しかも、心筋の炎症所見も軽度であり将来的な臨床応用への可能性が示唆された。3)病的心への遺伝子導入上述の方法により病的心への遺伝子導入を行い、実質的に機能するかどうかを検討した。モデルはラットの上行大動脈をbandingした圧負荷肥大心を作成しin vivoにて肥大抑制の有効性が認められたp16をadenovirous vectorに組み込み遺伝子導入を行った。結果、2週間後に摘出した心筋内にdiffuseなp16の発現が認められ、同時に心筋重量・形態的にも明らかな肥大抑制が認められた。したがって同方法は病的心においても有効であることが証明された。これまでの研究によって、若年から成熟期(ラット)にかけて心筋における主たるgap junction channel構成蛋白の一つであるconnexin43は増加し、さらに老齢期になるとその蛋白の減少が起こるという現象が、蛍光抗体染色・免疫電顕的観察及びwcstern blottiogによる蛋白定量により確認された。これらの現象は心筋の加齢にとって重要な意義を有すると考えられ、さらに現在、免疫電顕を3次元構築する事によりその分布状態を確認し、calciumやcyclic AMPの移動状態について実験検討中である。心筋内への遺伝子導入に関してはin vivoにおける有効な導入方法が確立していないのが現状である。我々はin vivoにおいて最近開発した心筋特異的発現adenovirusをベクターとし、下記の方法により有効なlac Zの発現を確認した。(1).ラットを気管内挿管・人工呼吸器下に左開胸(2).上行大動脈・肺動脈を一括にtaping(3).心尖部より上行大動脈に220のcannulaを挿入(4).上行大動脈・肺動脈のtapeを締め、心筋特異的発現adenovirusを10秒間ゆっくり注入(総量0.2ml)。この方法を用いることにより加齢ラット心筋にGap junctional channel protein発現遺伝子を導入することは十分可能であると考えられ、現在成熟ラット心筋において試験中である。平成11年度の研究としてこれまで、我々が研究を続けてきたElE3欠損型アデノウィルス5型をベクターとする遺伝子導入が、1.効率よく心筋内に導入可能かまた、2.実際に効果的かを検討した。これらの研究は実際にgap junctionを心筋内て発現させるためには非常に重要な一段階であると考えられる。1.AxCALacZを1998年Hajjar.RJらによって報告された方法を用いて導入し、2週間後の心筋内導入効率を確認した。結果として、心筋内直接注入とは異なりdiffuseな導入が得られその効率の高さが認められた。2.我々が培養細胞にてその心筋肥大抑制効果が確認されたp16を上記のベクターに組み込み、大動脈狭窄モデルを作成し、肥大抑制効果を検討した。結果は、遺伝子導入後2週間にてコントロール(p16なし)に比べ明らかな肥大抑制が認められ、p16の心筋内発現が観察された。
超多自由度網構造ロボットのモジュールベース制御

将来,人間の居住環境で動作する高性能な超多自由度ロボットである網構造ロボットについて,その「網構造モジュールベース制御」を提案し,運動制御のシミュレーションおよび試作ロボットによる運動制御実験によりその有用性を検討した.本研究で得られた主な結果は以下の通りである.(1)3種類の網構造モジュールの順運動学解析式とモジュール代表点を出力運動とする逆運動学解析式を導出して,ロボットの出力点目標変位から各モジュールの代表点目標変位を与えてモジュールの逆運動学,ロボットの順運動学解析を行って実際の出力変位と目標変位との偏差が収束するまで繰り返し演算を行う逆運動学解析手法を提案した.(2)12自由度13アクチュエータの平面網構造ロボットに,前項の逆運動学解析に基づく「モジュールベース制御」を適用し,そのCP制御の運動制御実験を行った結果,ロボットは直線軌道ならびにだ円軌道などの所望の軌道を実現した.(3)モジュールベース制御により,複数の出力点をもつ平面網構造ロボットの多点同時精密位置決め制御に成功した.さらに,多重対偶を有する過アクチュエータ平面網構造ロボットの自由度の解析手法、運動学解析手法を明らかにし,精密位置決め制御が可能であることを示した.(4)リニアアクチュエータと多対偶素節を,回転対偶,円筒対偶,球対偶を介して接続して得られる空間網構造ロボットを得るために,空間網構造モジュールの数の総合を行った.その中から得られた二つのモジュールを組み合わせて,5自由度空間網構造ロボットの数の総合を行った.(5)5自由度空間網構造ロボットの順運動学解析および特異姿勢解析を行い,特異姿勢を回避できるロボットの量の総合を行った.総合されたロボットを試作し,各アクチュエータの比例制御による位置決め制御実験を行い,ロボットが特異姿勢に陥ることなく運動制御が可能であることを確認した.将来,人間の居住環境で動作する高性能な超多自由度ロボットである網構造ロボットについて,その「網構造モジュールベース制御」を提案し,運動制御のシミュレーションおよび試作ロボットによる運動制御実験によりその有用性を検討した.本研究で得られた主な結果は以下の通りである.(1)3種類の網構造モジュールの順運動学解析式とモジュール代表点を出力運動とする逆運動学解析式を導出して,ロボットの出力点目標変位から各モジュールの代表点目標変位を与えてモジュールの逆運動学,ロボットの順運動学解析を行って実際の出力変位と目標変位との偏差が収束するまで繰り返し演算を行う逆運動学解析手法を提案した.(2)12自由度13アクチュエータの平面網構造ロボットに,前項の逆運動学解析に基づく「モジュールベース制御」を適用し,そのCP制御の運動制御実験を行った結果,ロボットは直線軌道ならびにだ円軌道などの所望の軌道を実現した.(3)モジュールベース制御により,複数の出力点をもつ平面網構造ロボットの多点同時精密位置決め制御に成功した.さらに,多重対偶を有する過アクチュエータ平面網構造ロボットの自由度の解析手法、運動学解析手法を明らかにし,精密位置決め制御が可能であることを示した.(4)リニアアクチュエータと多対偶素節を,回転対偶,円筒対偶,球対偶を介して接続して得られる空間網構造ロボットを得るために,空間網構造モジュールの数の総合を行った.その中から得られた二つのモジュールを組み合わせて,5自由度空間網構造ロボットの数の総合を行った.(5)5自由度空間網構造ロボットの順運動学解析および特異姿勢解析を行い,特異姿勢を回避できるロボットの量の総合を行った.総合されたロボットを試作し,各アクチュエータの比例制御による位置決め制御実験を行い,ロボットが特異姿勢に陥ることなく運動制御が可能であることを確認した.将来,人間の生活環境で稼働する柔軟ロボットとして,多数の直動アクチュエータを相互に連結して網状の曲面や立体を構成する超多自由度網構造ロボットを提案し,その網構造の最小単位であるモジュールに基づいた運動制御手法を確立することを目的とし,各モジュールに分散される変位誤差のフィードバック制御系を構築した.得られた主な成果は以下のとおりである.1.網構造モジュールの運動学解析直動アクチュエータ,多対偶素節および回転対偶からなる3種類の平面網構造モジュールについて,順運動学解析式,およびモジュール上の代表点を与えてアクチュエータ入力を得る逆運動学解析式を導出して,運動学解析の数値計算を可能にした.2.モジュール分散フィードバック制御法の考案出力節の変位誤差からモジュール上の代表点の変位誤差を推定し,それに基づいて各モジュールの逆運動学解析を行い,得られたアクチュエータ入力を用いてロボット全体の順運動学解析を行なって再び出力節の変位誤差を求め,それが収束するまで繰り返し演算を行う新しい「モジュール分散フィードバック制御法」を考案し,その解析プログラムを作成した.3.平面網構造ロボットと駆動制御系の試作3種類の平面網構造モジュール9台を相互に接続した12自由度13アクチュエータの平面網構造ロボット2種類およびそれらのアクチュエータ駆動制御回路を試作するとともに,「モジュール分散フィードバック制御」の制御プログラムを構築した.4.シミュレーションおよび制御実験試作ロボットについて,「モジュール分散フィードバック制御」による出力点のPTP制御ならびにCP制御のシミュレーションおよび制御実験を行い,ロボットが精密位置決めが可能であることを確認し,提案した制御手法の有用性を示した.将来・人間の生活環境で稼働するロボットは超多自由度ロボットになると予想される.

その一例として,多数の直動アクチュエータを相互に連結して網状の曲面や立体を構成する超多自由度網構造ロボツトを提案し,その網構造の最小単位であるモジュールを活用した機構設計法および運動制御法を確立することを目的とする.本年度は平面網構造ロボットの出力剛性解析,多出力節同時位置決め制御を試みるとともに,新しい空間網構造ロボットのモジュールベース制御を試みた.得られた主な結果は以下のとおりである.(1)平面網構造ロボットの出力剛性解析直動アクチュエータと回転対偶からなる12自由度平面網構造ロボットの逆動力学解析を行い,アクチュエータ推力と出力節の発生力との関係および出力剛性を求めた.(2)多出力節同時位置決め制御平面網構造ロボット中に複数の出力節を設定し,モジュールベース制御の同時繰り返し演算によって,同時位置決めを行う制御手法を提案し,シミュレーションにより検証した.(3)空間網構造ロボットの総合直動アクチュエータの両端に球対偶を取り付けた素子と多対偶素節を立体的に空間網構造ロボットについて,空間網構造モジュールを提案してその数の総合を行った.(4)空間網構造ロボットの運動学解析総合された空間網構造機モジュールの順運動学解析を行い,ロボットの変位解析を可能にした.さらに,ヤコビ行列式および運動伝達指数を計算して,空間網構造ロボットの特異姿勢を明らかにするとともに,特異姿勢を回避する機構の量の総合を行った.(5)空間網構造ロボットの試作,制御実験小型圧電直動アクチュエータまたはDCリニアモータを用いた2種類の5自由度空間網構造ロボットを試作して運動制御を行い,所望の運動を行うことを確認した.以上の結果から,平面/空間網構造ロボットのモジュールベース制御が有用であることがわかった.
組織的活動を行う集団の性格特性数値化に関する研究

本研究の計画は単純である。「実験をする」「結果を分析する」この二つに集約される。実験はより多くの被験者に参加してもらうことで、集団の性格を調査するためのデータ精度向上につながり、分析方法は精査することで「集団の性格データ(集団エゴグラム)」と「実際の振る舞い」との関係をより深く分析できる。これら二つそれぞれについて2018年度の実績を以下に示す。研究実施計画では、初年度である2018年度は「ビジネスゲームによる集団の振る舞い調査」が主な実施項目であり、実際にビジネスゲームによる調査実験を被験者32名(8集団)に対して実施した。本来であれば、初年度はこの3倍程度の被験者を対象に実施したかったが、交付された予算は申請した額に対して35%以上削減されていたため、被験者の数を絞らざるを得なくなった。そのため、2018年度前半は、もともと計画していた実験方法を、より効率的に実施できる方法に改善するため見直しをしていた。これに時間がかかり、実験を開始できたのは年度末となってしまった。しかしながら、より効率的に実施できる目途がついたため、次年度以降の調査加速が十分に期待できる。研究実施計画では、分析は主に2年目以降に実施予定であったが、調査実験の開始が遅くなることが年度当初に発覚したため、分析方法の精査について早めに取り掛かることとした。実験を実施してすぐに結果を分析できるよう、ソフトウェアを準備し、必要なプログラムを作成した。分析方法が確立していなかったデータ項目についても進めることができた。このため、「調査実験がやや遅れ」「データ分析はやや進み」となり、研究全体としての進捗は遅れも進みも無しといえる。なお、これらの研究成果について外部発表を3件(国内会議)実施した。【研究実績の概要】に記述のとおり、本研究で実施することは「調査実験の実施」と「データの分析」の2つに集約される。それぞれについて「調査実験がやや遅れ」、「データ分析はやや進み」という状況であり、研究全体としてみると、進捗は遅れも進みも無しといえる。研究期間二年目となる2019年度では、初年度に遅れてしまっている調査実験の実施を加速させる。既に初年度で効率的な実施方法を確立できているため、それほど困難なことではない。予算との兼ね合いではあるが、150名前後の被験者を対象として調査実験を実施することを目標とする。そしてデータが集まり次第、分析を進め、成果発表を行っていく。本来初年度に実施予定であった調査実験に遅れが生じた。そのため、調査実験で使用する予定だった「被験者謝金」に未使用額が発生し、「次年度使用額」を生じさせた。使用計画としては、研究期間2年目は調査実験を多く実施する予定であるため、そのまま調査実験の被験者謝金として、本来の使途の通りに使用する。これによって初年度の調査実験の遅れを取り戻す。
高次脳機能発達における環境化学物質の作用メカニズムの解明

環境化学物質であるダイオキシン・ポリ塩素化ビフェニル類への曝露は、ヒトや実験動物において脳発達に影響を及ぼすことの報告があるが、その作用メカニズムは不明である。そこで本研究では実際に個体レベルで認められた変化を組織学的な手法と分子生物学的な手法を用いて細胞・分子レベルでの変化を解析することを目的とした。個体レベルでの影響解析では、ラットを用い、対連合学習機能への環境化学物質ダイオキシンの胎児期曝露の影響について行動実験を行った。まず、ダイオキシンでの学習行動解析を行ったところ、低用量にて学習機能の低下を認めた。さらに低用量メチル水銀の胎児期曝露を行い、行動試験を行った。レーザーマイクロダイゼクション(LMD)システムは、顕微鏡下において、様々な細胞が混在する組織から単一の細胞もしくは部位を単離するために開発されたものである。我々は免疫染色切片から組織を回収し遺伝子発現解析を行うImmuno-LMD法の開発に成功した。Immuno-LMD法にて、ダイオキシンを曝露したラット海馬の組織切片から海馬の各亜領域を単離し、それぞれの領域における遺伝子発現変化について解析を行ったところ、グルタミン酸受容体遺伝子の発現変化を認めた。さらに、メチル水銀を曝露したラット海馬において、グルタミン酸トランスポーター遺伝子の発現変化が観察された。今後、単一の細胞における遺伝子発現変化の解析を行っていく必要がある。
水とエキシマレーザーを用いた合成石英ガラスの研磨

被加工物より硬い微粒粉などの研磨剤は一切使わず、水と紫外線レーザーの光化学的性質およびパルス性を用い、テフロンと水との光化学反応で生成した弗化水素水により、光学部品の被加工面をエッチングすると同時に、光学部品と接触してスライドしているテフロンにより研磨を行い、研磨の最適条件を特定した。本方法をPCP(Photo Chemical Polishing)加工と命名した。本年度特に特筆すべき点は、中古フライス盤を購入し、これを改造して研磨装置を試作した結果、従来の面接触研磨法を打破し、新たに点接触研磨法を打ち出したことが最大の成果である。1)研磨剤としてのフッ酸生成2mm間隔の金電極を蒸着した石英板とフッ素樹脂板との間隙に水を挟み、そこにArFエキシマレーザー光をパルス照射して、光化学反応によって生成されたフッ酸濃度をホイストンブリッジを用いて高精度測定を行った。その結果フッ素樹脂としてFEPを用いれば、レーザーエネルギー密度2050mJ/cm^2で効率よくフッ酸が生成し、レーザー光1パルスで0.1オングストロング深さのエッチングがなされることがわかった。この成果は2002年12月オーランドで開催された2nd Polymer Compositesに於いて招待講演を行った。2)研磨装置の試作中古縦型フライス盤を購入し、ドリル部分を改良し、ドリル軸受けからレーザー光線を入射し、ドリルチャックに取り付けたフッ素樹脂板を水を介して被研磨材料に密着させながら、フッ素樹脂板を回転させると同時に、被研磨板をX-Y走査する研磨装置を試作した。X-Y走査はコンピュータ制御によるため、制御プログラムを製作中である。このX-Y走査にフッ素樹脂板の回転軸(Z軸)を同時制御することによって、平面や球面は勿論のこと非球面も研磨できることが可能であると考える。このため平成15年度の科研費(基盤研究(B))に『水とエキシマレーザーを用いた非球面ミラーの研磨』と題して申請し、今後も本研究を実用化に向けて行っていく所存である。
タイヤ振動音を用いたエゾシカ衝突事故防止に関する研究

警告対策としてグルービングの有効性を高めるため、エゾシカが反応した音の性質を調査し、さらにグルービング音が道路を横断しようとしたエゾシカへの影響を調べた。これらの結果ついて、第62回土木学会北海道支部学術研究会にて発表した。グルービングは、グルービングマシンによって、舗装表面に縦方向または横方向の溝をつけることにより、排水を促進させ、湿潤状態における舗装路面の摩擦係数を増大させようとするものである。車両走行時には、タイヤとの関連によって音が発生する。昨年度、国道238号線の猿払村付近に、エゾシカの警戒声に近い音を出すグルービングを施工した。現地にて、詳細な、グルービング音の計測を実施した。これらの結果から、グルービング走行時の振動音を空間的に推定するモデルを確立した。また、2009秋から冬にかけて施工区間を横断したエゾシカをビデオ観測した。グルービングで発生する2kHz音の継続時間(無音、有音)や音圧がエゾシカに与える影響を調査した。ビデオから、通過車両によるグルービング音が、道路を横断しようとするエゾシカの行動に与える影響を記録できた。横断しようとしたエゾシカが、.横断を中断し、元の場所に戻ったり、警戒したいりする行動がみられた。以上の研究から、警戒声に近い音を道路から発生させることは、エゾシカの行動に影響を与えエゾシカと通行車両との事故を減らす効果があることを明らかにした。ただし、道路のグルービングによる音には限界が多々あり、効果的な対策となるかどうか不十分であることも音響モデルから明らかになった。今後、さらにエゾシカの警戒声を有効にエゾシカ事故対策に生かす方策を模索する必要がある。(1)グルービングによる振動音推定モデルを構築した。モデル構築のため、グルービング部におけるタイヤ走行音調査を昨年10月から11月にかけて北海道で実施した。本調査では、タイヤ横面、タイヤ直近、舗装路面などにマイクを設置し、車両の走行速度別に振動と音の計測を実施した。国道238号の猿払村にグルービングを施工し、調査実験を実施した。調査結果から、グルービング走行時の振動音を空間的に推定するモデルを確立した。(2)エゾシカへの警告対策としての有効性を高めるため、音に対するエゾシカの反応調査およびエゾシカ事故の詳細調査を実施した。グルービングで発生する2kHz音の継続時間(無音、有音)や音圧がエゾシカに与える影響を2010年1月から2月かけて調査した。過去の研究から、エゾシカの警戒声の基本周波数は約2kHzであることがわかっており、録音した警戒声に対して強い反応を示すとされている。(1)で発生した音を録音し、飼育されているエゾシカへの影響を調べた。他の音に比べて、グルービングで発生した音による警告が有効であることを明らかにできた。
オンコロジーエマージェンシーで受診する患者と家族への支援モデルの構築

前年度に継続をして、がん専門病院でのフィールドワークを行った。夜間と休日の、救急受診の状況の把握を行った。がん患者の場合、原疾患や治療による症状の鑑別や、抵抗力がない患者への感染症患者からの感染の回避が重要であり、今回のフィールドワークでも、発熱患者に対しては、インフルエンザとの鑑別の重要性、複数受診の場合の対応の課題などが把握できた。また、受診の傾向については、休日の受診の連絡は早朝もしくは夕方ごろが多く、患者やその家族の症状対応への不安の増強は時刻と関連することも推察できた。また、家族とともに来院する方が多く、時間外に自ら連絡し受診する独居者よりも、同居家族がいるほうが多いように見受けられた。家族による異常の発見や、自分以外に病院に連絡できる他者がいることが時間外診療に繋がるのではないかと推察できた。これらのフィールドワークの結果から、受診時間や受診動機、誰が病院へ連絡したかなども重要な情報であることが、わかった。これらの結果をもとに、研究計画書を立案した。データ収集施設との打ち合わせを行い、データ収集計画を行った。対象患者は、消化器疾患を持つ緊急入院をしてきた患者で、退院が決まった時点でデーター収集をすることとした。データ収集内容は、受診の理由、症状のほか、時間外に受診しようと思った理由、受診に至るまでの経過、受診に至ったことの影響、切っ掛けについて、ヒヤリングを行うこととした。また、併せて、退院後の心配事や、必要な支援について聴取することとした。協力施設の人事異動に伴い、共同研究者および、研究協力者の変更があったため。また、研究者所属機関とデータ収集機関での研究倫理審査の手続きに期間を要したため。データ収集機関のがん専門病院の看護師と定期的な会合を行い、救急受診から入院の状況で生じる課題について情報交換を行う。データ収集がスムーズに進まない場合には、早期に計画の見直しを行い、研究が遂行できるようにする。がん専門病院の看護師から、過去に夜間や休日に来院した患者の疾患や症状、状況について情報提供を受け、研究対象となる患者の特性について分析を行った。自宅療養中のがん患者の場合、呼吸器疾患患者など対象となる疾患が限定されることから、がん専門病院に通院中の患者で、救急外来に受診する患者を広く対象とし、研究計画の立案に着手することとした。研究計画立案の前段階として、がん専門病院の、夜間、休日の救急外来と救急病棟においてフィールドワークを実施した。受診する患者は軽症から重症まで様々であり、受診する患者の緊急度や重症度を考えた場合の受診の適切性に関する課題、患者や家族の受診の判断に関する課題、他院との連携に関する課題などがあることがわかった。また、がんという疾患がゆえに抱える心理的特性(がんの進行の不安や恐怖)から、休日や夜間の身体の不調が不安を助長するなど、心理面に与える影響も、受診に影響する要因として考えられた。フィールドワーク実施の結果から、がん専門病院の看護師と打ち合わせを行い、緊急入院した患者を対象に、受診に関する意思決定から退院後の生活に向けての不安について、インタビューを行い、データ収集を行うこと、また、得られた結果から、退院後の適切な受診に向けての介入方法を検討する方向で、研究計画を立案することとした。次年度は、以上のフィールドワークの結果をもとに、がん看護に精通した看護師らと共同し、データ収集に着手する予定である。対象とする患者の選定について、再検討する必要が生じ、研究実施前にフィールドワークを実施したため。さらに、フィールドワークに関わる施設の手続きが、想定以上に期間を要したため。がん看護に精通している共同研究者を追加し、データ収集や分析を複数名で行うことで、研究実施がスムーズに進行するよう努める。

データ収集がスムーズに進まない場合には、早期に計画の見直しを行い、研究が遂行できるようにする。予定していた学会への出席ができず、旅費等の支出が抑えられたため。データ収集を開始するため、分析に関わる書籍の購入、データ収集や打ち合わせ等の交通費に使用する。研究計画に関わる打ち合わせ期間が想定以上にかかり、データ収集時期が遅れたことで、データ収集に関わる費用がかからなかった。また、予定していた学会への出張が少なかった。今年度は、データ収集に関して、共同研究者と頻繁に打ち合わせを行う必要があるため、打ち合わせに係る費用と交通費に使用する。また、データ分析に関わるソフト類の購入を行う。