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アーネスト・ヘミングウェイ短編作品における文体美学とリアリズムの体系的研究

まず初めに本研究の目的は、20世紀米国作家アーネスト・ヘミングウェイの1925年から30年代末までの短編諸作品における文体(スタイル)の分節化を通して、作家の文体美学の内的進化とリアリズムを体系的に解明し、その修辞芸術性の全容を明らかにすることである。三年の実施期間においてこの研究計画を完結させるために、平成30年度においては限定的に、ヘミングウェイの1930年代の短編の代表的な二作品“The Snows of Kilimanjaro"及び“A Clean Well-lighted Place"に焦点を当て、それらを一つの最高到達点とした時に、ヘミングウェイの創作技法がどのように1920年代のそれから逸脱、そして発展を遂げたのかを考察した。これら二作品を最終到達と据え置き、作家の1920年代からの発展の過程を辿ってみることで、作家が最終的に達した修辞芸術の美学までの包括的な発展経路を素描することができたが、2019年度において海外専門学会への論文投稿の査読される必要がある。2018年は、A.両作品の読解・分析、B.先行研究の調査、C.問題の仮説立て、D.発表原稿の草稿を遂行した。その成果を検証するために、2018年度パリで開催された国際会議XVIII The Biennial International Hemingway Conferenceにおいて口頭発表をし、世界レべル専門家達からのフィードバックを得た。また、国内の専門学会である日本ヘミングウェイ協会の全国大会第29回(於:関西学院大学)におけるシンポジウム『ヘミングウェイと女性表象ー「悪女」、「誘う女」、「病む女」を再読する』に登壇し、本研究の文脈とも根底で深くつながる趣旨の研究発表をシンポジストとして行うことができた。さらにその口頭発表を大幅に改稿し、発展させた論文の投稿と査読を通して、日本ヘミングウェイ協会の専門査読誌『ヘミングウェイ研究』(第20号)に掲載することができた。研究計画は概ね計画通りに進んでいる。国際学会の口頭発表(1本)、国内学会の口頭発表(1本)を遂行し、学会査読論文(1本)を掲載することができた。予定していたもう一つの国際学会の発表と英語論文の学会投稿は2019年度内に遂行する予定である。具体的な研究の内容としては、ヘミングウェイの短編作品が最高点に達したと言われる1936年発表の“The Snows of Kilimanjaro"と1932年の発表の“A Clean Well-Lighted Place"の両作品を読み込み、分析し、先行研究を整理しつつ、作家の1920年代の創作スタイルとの比較検証から、ヘミングウェイの短編作家としての最終到達地点の美学のありようを明確にすることができた。2019年度の研究の推進方策としては、はじめに2018年度において口頭発表をした研究成果を改稿・発展させ、それを英語論文にまとめた上で、海外専門誌(あるいは国内大手学会誌)に投稿し、その成果を確実に公表することである。2019年度に新たに取り組むのは、ヘミングウェイの1925年から1936年までの短編小説に見られる修辞芸術性の巨視的な発展の一連の流れをI. 19251927、II.19301933、III.1936-1939に分け、作家のブロック毎の審美的な到達目標を明らかにすることである。その上で、作家の審美性の実現を導くこととなった多様な主題を掘り起こすとともに、水面下で複雑に絡みある主題の力学を明らかしながら、どのようにして(2018年に明らかにした)ヘミングウェイの修辞芸術性の最高到達点が可能となったのかを究明する予定である。つまり、2019年度の具体的な成果は、1.2018年度の研究成果の学会投稿を1本(海外あるいは国内大手専門学会)、2.2019年度の調査に基づいた仮説を公表するための国際学会口頭発表を1本、3.2019年度の調査をまとめた(国内あるいは海外)学会への論文投稿を1本予定している。

また、国内の専門学会である日本ヘミングウェイ協会の全国大会第29回(於:関西学院大学)におけるシンポジウム『ヘミングウェイと女性表象ー「悪女」、「誘う女」、「病む女」を再読する』に登壇し、本研究の文脈とも根底で深くつながる趣旨の研究発表をシンポジストとして行うことができた。さらにその口頭発表を大幅に改稿し、発展させた論文の投稿と査読を通して、日本ヘミングウェイ協会の専門査読誌『ヘミングウェイ研究』(第20号)に掲載することができた。研究計画は概ね計画通りに進んでいる。国際学会の口頭発表(1本)、国内学会の口頭発表(1本)を遂行し、学会査読論文(1本)を掲載することができた。予定していたもう一つの国際学会の発表と英語論文の学会投稿は2019年度内に遂行する予定である。具体的な研究の内容としては、ヘミングウェイの短編作品が最高点に達したと言われる1936年発表の“The Snows of Kilimanjaro"と1932年の発表の“A Clean Well-Lighted Place"の両作品を読み込み、分析し、先行研究を整理しつつ、作家の1920年代の創作スタイルとの比較検証から、ヘミングウェイの短編作家としての最終到達地点の美学のありようを明確にすることができた。2019年度の研究の推進方策としては、はじめに2018年度において口頭発表をした研究成果を改稿・発展させ、それを英語論文にまとめた上で、海外専門誌(あるいは国内大手学会誌)に投稿し、その成果を確実に公表することである。2019年度に新たに取り組むのは、ヘミングウェイの1925年から1936年までの短編小説に見られる修辞芸術性の巨視的な発展の一連の流れをI. 19251927、II.19301933、III.1936-1939に分け、作家のブロック毎の審美的な到達目標を明らかにすることである。その上で、作家の審美性の実現を導くこととなった多様な主題を掘り起こすとともに、水面下で複雑に絡みある主題の力学を明らかしながら、どのようにして(2018年に明らかにした)ヘミングウェイの修辞芸術性の最高到達点が可能となったのかを究明する予定である。つまり、2019年度の具体的な成果は、1.2018年度の研究成果の学会投稿を1本(海外あるいは国内大手専門学会)、2.2019年度の調査に基づいた仮説を公表するための国際学会口頭発表を1本、3.2019年度の調査をまとめた(国内あるいは海外)学会への論文投稿を1本予定している。予算執行については、2018年度夏に予定していた英国バーミンガムで行われる予定だった国際学会Poetics and Linguistics Associationの口頭発表の日程がXVIII The Biennial International Hemingway Conferenceと重なってしまったために、発展的に断念を決断した。その代わりに、次年度以降にその予算を用いて他の国際学会で発表することとした。
眼機能評価のための分光イメージング新技術の開発

糖尿病網膜症などの眼底疾患の早期発見を目指した新規眼底機能計測法の開発を目的とし,分光イメージングを利用した眼底酸素飽和度計測装置を開発した.酸素飽和度の程度を表す指標値を利用して,網膜血管の動静脈を非侵襲に識別することに成功した.さらに,より微細な網膜血管を計測するための高分解イメージング装置を開発した.糖尿病網膜症などの眼底疾患の早期発見を目指した新規眼底機能計測法の開発を目的とし,分光イメージングを利用した眼底酸素飽和度計測装置を開発した.酸素飽和度の程度を表す指標値を利用して,網膜血管の動静脈を非侵襲に識別することに成功した.さらに,より微細な網膜血管を計測するための高分解イメージング装置を開発した.糖尿病等の生活習慣病を起因とした眼疾患が増加傾向にあることから,眼底病変の早期発見や予防的治療法の開発が強く望まれている.疾患部位における定量診断や疾患メカニズムの解明のためには血糖値や酸素飽和度,たんぱく質といった網膜機能情報の直接評価が有効であると考えられる.中でも酸素飽和度は糖尿病網膜症などの眼底疾患との関連性があると言われており,さらに眼底疾患以外の脳や心臓の疾患の診断の指標値としても注目されている.本研究では,医・工・芸の3つの連携により次々世代の眼底機能計測法を開発することを目指している.平成21年度の研究成果は以下の通りである.1)分光イメージング眼底カメラの開発ビームスプリッターと2台のCCDカメラを用いた2波長画像同時取得光学系を開発した.CCDカメラの手前に干渉フィルタを取り付けることで分光画像を取得できる.2波長画像を同時に取得することで眼球の固視微動の影響を除去することが可能となった.さらに,CCDカメラをEM-CCDカメラに置き換えることにより,ビデオレートで2波長分光イメージングが可能であることを確認した.2)画像処理を組み合わせた眼底網膜の酸素飽和度イメージング取得した2波長画像に対して画像処理を施すことにより眼底網膜の2次元酸素飽和度マップを算出するモデルを構築した.その結果,網膜中心動静脈を指標値により識別可能であることを確認した.算出結果において指標値のばらつきが存在していたが,その原因が2画像のシフト補正・回転補正にあることを究明し,精度良く補正することで指標値のばらつきが低減されることを確認した.糖尿病等の生活習慣病を起因とした眼疾愚が増加傾向にあることから,眼底病変の早期発見や予防的治療法の開発が強く望まれている.疾患部位における定量診断や疾患メカニズムの解明のためには血糖値や酸素飽和度,たんぱく質といった網膜機能情報の直接評価が有効であると考えられる.中でも酸素飽和度は糖尿病網膜症などの眼底疾患との関連性があると言われており,さらに眼底疾患以外の脳や心臓の疾患の診断の指標値としても注目されている.本研究では,医・工・芸の3つの連携により次々世代の眼底機能計測法を開発することを目指している.平成22年度の研究成果は以下の通りである.1)分光イメージング眼底カメラによる網膜酸素飽和度計測の信頼性調査開発している分光イメージング眼底カメラに関して,眼底網膜中心血管の動静脈の識別の成果を挙げてきた.しかしながら,同一血管内において指標値のばらつきが存在することから,そのばらつきの原因や複数の被験者を観察した際の指標値の変化等を調査した.その結果,ばらつきの原因についてはカメラのショットノイズや画像処理におけるフィルタリングが影響していることが明らかになってきた.さらに,複数の被験者測定に関しては,指標値の領域の違いはあるものの,いずれの被験者についても動静脈の識別が可能であることが明らかになった.2)高解像度分光イメージング装置の開発現行の装置に比べて約60倍の高解像画像が撮影できる分光イメージング装置の開発を行なった.ビームスプリッターと2台の高解像CMOSカメラを用いた2波長画像同時取得光学系を開発した.CMOSカメラの手前に干渉フィルタを取り付けることで分光画像を取得できる.また,干渉フィルタの取り外しが可能な仕様にすることでカラー画像も撮影できるようにした,次年度は開発した装置を用いた解析を進める予定である.糖尿病等の生活習慣病を起因とした眼疾患が増加傾向にあることから,眼底病変の早期発見や予防的治療法の開発が強く望まれている.酸素飽和度は糖尿病網膜症などの眼底疾患との関連性があると言われており,本研究では医・工・芸の3つの連携により次々世代の眼底機能計測法を開発することを目指している.平成23年度の研究成果は以下の通りである.1)眼底網膜酸素飽和度イメージング装置の高精度化前年度に開発した高解像分光イメージング装置を用いて,眼底網膜の酸素飽和度計測を行なった.従来の装置に比べ60倍の解像度の改善があることから,より微細な網膜血管の検出が可能となり,明確な動静脈識別が可能となることを実証した.本研究で導入している画像処理(線集中度フィルタ)を高解像画像に施すことで,蛍光眼底造影法に匹敵するほどの血管観察が蛍光色素の投与なく可能となる点が大きな利点と言える。また,高解像化によって同一血管内における指標値のばらつきが2波長画像の重ね合わせの精度に大きく影響することも新たに明らかとなった.2)眼底用極微弱生化学発光計測装置の開発および生体発光の検知実験眼底網膜細胞の活動に伴い発生すると考えられる極微弱生化学発光の臨床計測への可能性について実験的検証を行なためにヒト生体からの極微弱生化学発光を検出可能な超高感度

EM-CCDカメラを導入した装置を開発した.手の甲を対象に検出を試みたところ,極微弱生化学発光の検出に成功した.指先の爪の部分から特に強く発光しており,生体バイオフォトンの文献と一致する傾向が見られた.この結果を踏まえ,眼底からのバイオフォトン計測を試みた.その結果,背景ノイズに比べて瞼を開いて通常に瞬きを行なう状態で撮影した場合の方が,輝度値の平均値が高い結果となった.したがって,本研究において初めて眼底網膜からのバイオフォトン検知の可能性が見出された.H23年度の研究計画に掲げていた(1)眼底網膜酸素飽和度イメージング装置の高精度化,(2)眼底用極微弱生化学発光計測装置の開発および生体発光の検知実験を遂行することができたため.酸素飽和度計測に関しては,2波長画像の重ね合わせの精度が酸素飽和度の指標値のばらつきに与える影響が大きいことが明らかとなった.これまでは画像処理において輝度値を指標として重ね合わせ処理を行なっていたため,指標値ベースの重ね合わせ精度評価処理を導入することで改善すると考えられる.
送達と発現の総合的制御に基くin vivo遺伝子デリバリー最適化戦略

超難治性疾患の治療を目指して遺伝子治療に関する研究が活発に進められているものの、未だに遺伝子導入効率は低く、十分な効果は得られていない。本研究では、生体内遺伝子発現に関わる各プロセスを体系的に抽出しそれぞれに対する制御法を開発した後、これを理論的に統合し最適化することによって、最終的にin vivo遺伝子デリバリーの総合戦略の確立を目標とする。遺伝子医薬品の体内動態を精密に解析するため、従来の[^<32>P]標識プラスミドDNA法に代わる新しい標識法として[^<111>In]標識プラスミドDNAを開発した。この方法の確立により、生体内で分解されるプラスミドDNAの体内動態を特に初期取り込みにおいて精密に解析できることを可能とした。また、肝細胞選択的遺伝子導入法に関して、プラスミドDNAとエレクトロポレーションとの併用あるいは糖修飾リポソーム複合体を用いin vivoにおける肝臓での遺伝子導入効率の顕著な改善に成功した。さらに、生体機能の中で遺伝子デリバリーの障壁となっている血管壁透過の過程を、化学的アプローチにより改変し、遺伝子の送達と発現を大幅に改善する基本的遺伝子デリバリー戦略を確立するために血清アルブミン(BSA)を酸性条件下硝酸ナトリウムと反応させることにより一酸化窒素(NO)結合させた持続放出型高分子、PEG-poly SNO BSAを開発し、NOの体内の精密制御に成功した。以上の検討を通じて、生体機能の中で遺伝子デリバリーの障壁となっている血管壁透過、細胞取り込み、細胞膜透過等の過程を、物理的あるいは化学的アプローチにより改変し、遺伝子の送達と発現を大幅に改善する基本的遺伝子デリバリー戦略を確立することができた。難治性疾患の治療を目指して、国内外を問わず遺伝子治療に関する膨大な研究が遂行されてきたが、未だ有効な遺伝子治療法の確立にはほど遠いのが現状である。その原因として、ベクターの安全性やin vivoでの低い遺伝子導入効率、継続的な遺伝子発現の困難さなどが挙げられる。本研究では、プラスミドDNA単独あるいは申請者のグループがこれまで開発してきた各種細胞選択的非ウイルスベクター複合体を対象として、多様な手法によるin vivo遺伝子導入の可能性の検討を行った。まず、生体機能の中で遺伝子デリバリーの障壁となっている血管壁透過を改善することを目的に、血管拡張作用を有する一酸化窒素(NO)とポリエチレングリコール修飾タンパクとの高分子結合体(PEG-poly-SNO-BSA)を新規に合成し、NOデリバリーによる血管壁透過の改善の可能性を評価した。その結果、PEG-poly-SNO-BSA投与後、NOの血中滞留性増大が認められ、また同時に持続的な血管拡張効果が示され、標的細胞へ遺伝子医薬品の移行性を増大させる為の新たな技術基盤が整備された。次に、プラスミドDNAの細胞内輸送の改善を目的として、リポプレックス投与時に放出される炎症性サイトカインにより、活性化され核へ移行する転写因子NF-κBと結合し、核内へ能動的に輸送されるNF-κB認識配列導入型プラスミドDNA(κB pDNA)を新規構築した。リポプレックスを用いてin vivo遺伝子導入実験を行ったところ、κB pDNAを用いることで、遺伝子発現が大きく増強され、また、遺伝子発現効率の改善のメカニズムとしてNF-κBとの結合が関与している可能性も明らかとした。以上、遺伝子医薬品の体内動態および細胞内動態の新たな制御法が確立された。今後は、これら開発した種々の方法論の統合により、安全かつ高効率な細胞選択的遺伝子導入の構築を目指す。そこで本研究では、生体内遺伝子発現に関わる各プロセスを体系的に抽出しそれぞれに対する制御法を開発した後、これを理論的に統合し最適化することによって、最終的にin vivo遺伝子デリバリーの総合戦略の確立を目標とする。遺伝子医薬品の体内動態を精密に解析するため、従来の[^<32>P]

標識プラスミドDNA法に代わる新しい標識法として[^<111>In]標識プラスミドDNAを開発した。この方法の確立により、生体内で分解されるプラスミドDNAの体内動態を特に初期取り込みにおいて精密に解析できることを可能とした。また、生体機能の中で遺伝子デリバリーの障壁となっている血管壁透過の過程を、化学的アプローチにより改変し、遺伝子の送達と発現を大幅に改善する基本的遺伝子デリバリー戦略を確立するために血清アルブミン(BSA)を酸性条件下硝酸ナトリウムと反応させることにより一酸化窒素(NO)結合させた持続放出型高分子、PEG-poly SNO BSAを開発した。さらに、肝類洞内皮細胞に特異的に発現するマンノースレセプターを介した細胞選択的ターゲティングを目的にマンノース(Man)を導入したNO標的指向型高分子Man-poly SNO-BSAを開発した。これら新規NOデリバリーシステムの有効性を確認するため、肝臓虚血・再灌流障害惹起マウスに対してPEG-poly SNO BSAまたはMan-poly SNO-BSAを静脈内投与したところ、有意なALT活性ならびに好中球遊走の抑制効果が認められた。以上、血管拡張作用を有するNOの体内の精密制御に成功し、遺伝子デリバリーにおける最大の障壁過程と考えられている血管内皮細胞の透過性を大きく改善できる可能性が示された。難治性疾患治療を目的に遺伝子治療に関する研究が活発に進められているものの、遺伝子導入効率の低さから十分な治療効果は得られていない。遺伝子療法の臨床応用を達成するには、最大の障壁過程と考えられる血管透過性の改善に加え、遺伝子導入時の活性酸素産生による副作用や遺伝子発現への影響を改善する必要がある。平成16年度までに、血管透過性の改善を目的に、一酸化窒素(NO)デリバリーナノキャリアとしてBSAを担体とするPEG-poly SNO-BSAキャリアを開発し、有意な血管拡張効果を挙げることができた。そこで本年度は、活性酸素消去効果を有する新規NOキャリアとして、活性酸素消去酵素SODに、薬理効果持続を目的として血中滞留性を付与したNOキャリア、PEG-poly SNO-SODを合成した。新規NOデリバリーシステムの有効性を確認するため、肝臓虚血再灌流惹起マウスに対してPEG-poly SNO-SODを静脈内投与したところ、肝障害の指標となる血清中ALT濃度の有意な抑制および、活性酸素障害の指標となる核内活性化NFκB量の有意な減少が認められた。さらに、精密な体内動態制御に基づく高い薬理効果および工業生産する際の取り扱いの簡便さには、粒子径の均一な新規キャリアが必要と考えられ、アミノ酸のみから構成されるリジンデンドリマーを化学合成した。第6世代のデンドリマーの物性を評価したところ、平均粒子径は約5nmで、サイズのばらつきがほとんどなく、表面電荷の指標となるゼータ電位は+20mVであった。
食物線維による大腸カルシウム吸収促進の機構と生理的意義

1、水溶性で発酵性の高い食物センイ(難消化性糖類)の摂取によって、大腸でのカルシウム吸収が促進されることを、ラットを用いた盲腸静脈-動脈濃度法により見いだした。2、盲腸でのカルシウムの吸収能を定量的に確かめるため、盲腸に直接カルシウム源を投与して、その吸収量を測定した。また、骨のカルシウム量もあわせて評価した。ここで用いた食物センイは、より発酵性が高く、また上部消化管での作用が低い低粘度のグアガム分解物を用いた。この結果大腸はそれだけで体が必要とする量のカルシウムの吸収能力を持っていることが示唆された。3、食品中のカルシウム源は炭酸カルシウムやリン酸カルシウムと言った不溶性のものが多い。そこで、次に不溶性の炭酸カルシウムと水溶性の種々のカルシウム源の吸収を比較した。その際、非吸収性マーカーを用いて小腸までの吸収と大腸吸収を区別して測定した。その結果は、小腸において、カルシウムおよびマグネシウム吸収が低下ないし不足した場合に大腸の吸収が亢進し必要量吸収されることが明らかになった。4、カルシウム吸収傷害を有する腎不全モデルラットも用い、さらに大腸のカルシウム吸収への寄与を見るため、盲腸切除術を施し、食物センイ摂取の影響を検討した。バランステストでは糞食が問題となるため、この点に関しての従来より優れた糞食防止の方法を考案して実験を行った。その結果、腎不全で低下したカルシウム吸収は食物センイ摂取で亢進したが、盲腸接受によりこの効果は完全に消失した。これより、食物センイによるカルシウム吸収亢進には大腸が寄与していることが明らかになった。5、食物センイの1つの欠点として、いくつかの重要なミネラルの吸収を抑制するとされてきた。しかし、本研究により、水溶性で発酵性の高い食物センイは、大腸でのカルシウム亢進により、見かけのカルシウム吸収も高くすることが明らかになった。本研究の目的は、消化管各部位へのカルシウムの投与により、消化管全体のカルシウム吸収における、大腸でのカルシウム吸収の寄与を明らかにし、さらに発酵性の高い食物繊維の摂取が、この大腸カルシウム吸収に与える影響を明らかにすることにあった。大腸でのカルシウム吸収の程度や、また食物繊維摂取の影響が明らかになれば、カルシウム吸収に対して、有効な食物繊維の種類や食物繊維の摂取法を明らかにできること、特に、老化による小腸カルシウム吸収能の低下時や、腎不全などでのビタミンD代謝異常時の効率的なカルシウム補給、延ては、老人性骨粗鬆症や腎不全時の骨代謝異常の改善につながる。当該年度の研究実績については以下の通である。ミネラル吸収に対する食物繊維の影響については、概してネガティブな報告が多いが、最近カルシウム、マグネシウムに関しては、盲腸静脈-門脈濃度差において食物繊維の摂取によってこれらの吸収が促進したとする報告がなされており、我々もこれを確認した。すなわち、大腸へのカルシウムの投与により、大腸部位に高いカルシウム吸収能があることが確認された。また、食物センイの摂取はこの大腸部のカルシウム吸収を促進することも見いだされた。さらに、ビタミンD代謝に障害を持つ慢性腎不全モデルラットを用いて、大腸カルシウム吸収を測定し、合わせて、食物繊維摂取の影響を検討した。その結果、腎部分切除による腎不全ラットでは、カルシウム吸収は低下しており、水溶性の食物センイの摂取により、この吸収低下は防止された。1、水溶性で発酵性の高い食物センイ(難消化性糖類)の摂取によって、大腸でのカルシウム吸収が促進されることを、ラットを用いた盲腸静脈-動脈濃度差法により見いだした。

また、骨のカルシウム量もあわせて評価した。ここで用いた食物センイは、より発酵性が高く、また上部消化管での作用が低い低粘度のグアガム分解物を用いた。この結果大腸はそれだけで体が必要とする量のカルシウムの吸収能力を持っていることが示唆された。3、食品中のカルシウム源は炭酸カルシウムやリン酸カルシウムと言った不溶性のものが多い。そこで、次に不溶性の炭酸カルシウムと水溶性の種々のカルシウム源の吸収を比較した。その際、非吸収性マーカーを用いて小腸までの吸収と大腸吸収を区別して測定した。その結果は、小腸において、カルシウムおよびマグネシウム吸収が低下ないし不足した場合に大腸の吸収が亢進し必要量吸収されることが明らかになった。4、カルシウム吸収傷害を有する腎不全モデルラットも用い、さらに大腸のカルシウム吸収への寄与を見るため、盲腸切除術を施し、食物センイ摂取の影響を検討した。バランステストでは糞食が問題となるため、この点に関しての従来より優れた糞食防止の方法を考案して実験を行った。その結果、腎不全で低下したカルシウム吸収は食物センイ摂取で亢進したが、盲腸接受によりこの効果は完全に消失した。これより、食物センイによるカルシウム吸収亢進には大腸が寄与していることが明らかになった。5、食物センイの1つの欠点として、いくつかの重要なミネラルの吸収を抑制するとされてきた。しかし、本研究により、水溶性で発酵性の高い食物センイは、大腸でのカルシウム亢進により、見かけののカルシウム吸収も高くすることが明らかになった。
子宮内膜癌の血管新生因子同定に関する研究

子宮内膜症を対象とした臨床研究において、内膜症患者腹水中のtumor necrosis factor α(TNFα)濃度は増加しており、腹水中のTNFα濃度とinterleukin-8(IL-8)濃度との間には有意な相関が存在することを見いだした。子宮内膜癌の血管新生因子同定を目的とする本研究においては、正常子宮内膜、子宮内膜症および内膜癌組織を対象に、それぞれの間質細胞を分離・培養し、血管新生因子であるTNFαとIL-8の作用を検討した。TNFα(0-100pg/ml)の添加は、子宮内膜と内膜症間質細胞培養上清中のIL-8産生を濃度依存性に促進した。MTT assayにおいて、TNFαは内膜症間質細胞の増殖を有意に促したが、その増殖促進効果は抗IL-8抗体の併用添加で減弱した。IL-8(200pg/ml)の添加は、子宮内膜癌間質細胞の増殖能を130%に増加させた。PT-PCRとSouthern blot法により、それぞれの間質細胞においてTNFα受容体IIとIL-8受容体typeAの遺伝子発現が観察された。摘出子宮内膜癌を対象として、第VIII因子および抗IL-8抗体を用いた免疫組織化学染色を行い、第VIII因子染色陽性の微小血管数とIL-8染色陽性の血管数を算出した。微小血管数は、中分化型癌(G2)と未分化癌(G3)では高分化型癌に比して有意に多かった。IL-8陽性血管数は、G3ではG1とG2に比して有意に多かった。このことから、内膜癌の悪性度と微小血管ならびにIL-8陽性血管数との相関が明らかとなった。以上の成績より、TNFαは子宮内膜癌の間質と血管内皮にパラクリン様式で作用してIL-8の産生・分泌を促し、IL-8は内膜癌の血管新生因子として癌増殖に関与する可能性が示された。子宮内膜癌の血管新生因子同定を研究目的として、正常子宮内膜、卵巣子宮内膜症および内膜癌を対象に、それぞれの間質細胞をOsteenらの方法に準じて分離培養した。間質細胞の増殖能については、細胞数はtetrazolium(2,5mg/ml)の48時間の取り込みを、DNA合成能は^3H-thymidine(2μCi)の24時間の取り込みを指標とした。まず最初に、強力な血管新生作用を有するIL-8の作用を検討した。IL-8(0-400pg/ml)の添加は濃度依存性に培養間質細胞の細胞数とDNA合成を促進し、その増殖能は子宮内膜では1.2-1.7倍、子宮内膜症では1.2-1.6倍、内膜癌では1.1-1.4倍と有意となった。IL-8の間質細胞増殖促進作用は、抗IL-8抗体(10ng/ml)の添加によりキャンセルされた。子宮内膜および内膜症間質細胞のIL-8 type A受容体をRT-PCR法で検出し、Southern blottingで確認した。以上のことから、血管内皮細胞より産生・分泌されるIL-8は、正常子宮内膜および内膜由来の間質細胞をパラクリン様式で増殖させることが示された。同時に、これら細胞におけるIL-8の発現の有無を検討する必要性が示された。一方、血管新生因子の一つであるTNFα(0-1ng/ml)の添加実験においては、これら間質細胞に対する増殖促進作用を認めなかった。

子宮内膜症を対象とした臨床研究において、内膜症患者腹水中のtumor necrosis factor α(TNFα)濃度(6.6±6.0pg/ml)は非内膜症患者のそれ(2.5±1.5pg/ml)に比して有意に高く、腹水中のTNFα濃度とinterleukin-8(IL-8)濃度との間には相関(r=0.60)が存在することを見いだした。子宮内膜癌の血管新生因子同定を目的とする本研究においては、正常子宮内膜、子宮内膜症および内膜癌組織を対象に、それぞれの間質細胞を分離・培養し、血管新生因子であるTNFαとIL-8の作用を検討した。ELISA法において、TNFα(0-100pg/ml)添加は子宮内膜と内膜症間質細胞培養上清中のIL-8濃度を添加濃度依存性に増加させたことから、TNFαによるIL-8の産生誘導が示された。RTPCRとSouthern blot法により、それぞれの間質細胞においてTNFα受容体IIの遺伝子発現が観察された。MTT assayによる検討では、IL-8(200pg/ml)の添加は内膜癌間質細胞の増殖能を130%に増加させた。次に、摘出内膜癌を対象として、第VIII因子および抗IL-8抗体を用いた免疫組織化学染色を行い、第VIII因子染色陽性の微小血管数とIL-8染色陽性の血管数を算出した。微小血管数は、高分化型癌(G1)で64.5±5.9/視野、中分化型癌(G2)で81.0±15.0/視野、未分化癌(G3)で82.2±11.8/視野であり、G2とG3癌では有意に多かった。IL-8陽性血管数は、G1で8.9±7.1/視野、G2で4.2±1.2/視野、G3で23.5±9.1/視野であり、G3癌で有意に多かった。このことから、内膜癌の悪性度化に伴う微小血管ならびにIL-8陽性血管数の増加が明らかにされた。以上の成績より、TNFαは子宮内膜癌の間質と血管内皮にパラクリン様式で作用してIL-8の産生・分泌を促し、IL-8は内膜癌の血管新生因子として癌増殖に関与する可能性が示された。
複数クラウドに跨るインタークラウドオートスケール技術に関する研究

インターネット上の大規模なサービスを支える技術の一つに、クラウドシステムが提供するオートスケール機能がある。これは、必要に応じて仮想計算機を増減することで負荷の増減に動的に対応可能とするものである。従来のオートスケール機能は単一のクラウド中に留まるものであった。本研究では、複数のクラウドにまたがるオートスケール機能を、「インタークラウドオートスケール」と名付け、これを実現するための基礎技術を確立した。これにより、従来に比べて、より柔軟に負荷に耐え、広域でのサービスを実現可能が可能となる。本申請研究では、複数のクラウドを跨ったオートスケールである、「インタークラウドオートスケール」の実現を目指している。これを実現するために、以下の2項目を目的として研究を遂行している。1)仮想計算機イメージを複数のクラウド間で適切に管理するための技術の確立。2)仮想計算機を複数のクラウド上で適切に増減するための技術の確立。平成26年度は1)については仮想計算機イメージの配布先選択・配布時期決定手法およびイメージ配布の効率化について研究を遂行した。当初予定していたP2P技術を用いたイメージ配布技術について良好な結果を得ており、学会発表も行った。これと平行して、イメージの配布先選択・配布時期決定手法の検討を進める中で、イメージを配布するのではなく各クラウド上の既存の仮想計算機イメージを元にソフトウェア構成管理機能を利用し仮想計算機を構築することで、配布時期の自由度が高くなり、イメージ配布についての効率化が図れることが分かってきた。そこで、ソフトウェア構成管理機能を用いた仮想計算機イメージ管理手法に注力し研究開発を行った。この結果、従来手法に比べて、環境によっては90%以上の時間短縮を可能とする技術を開発することができた。平成27年度においては、本手法の学外発表を行い、研究成果の公開に務める。2)については、当初計画では第4四半期から研究を開始する予定であった。しかし、1)について非常に良好な結果が出たことから、こちらの研究の推進を優先したため、基礎的な調査および検討に留まってしまった。これについては平成27年度以降の研究の中で遅れを取り戻す予定である。また、クラウドシステムのアプリケーション例として、動画配信システムのアクセス評価システムを開発し、その成果について発表した。平成27年度は、平成26年度の研究成果を元に、以下の4項目について研究を行う予定であった。1)計算機イメージ転送先および転送時期の決定手法。2)仮想イメージ配布の効率化。3)仮想計算機増設・削減先および時期の決定手法。4)システム統合化。以上のうち1)2)の2つの課題については、平成26年度に開発した、各クラウド上の既存の仮想計算機イメージを元に仮想計算機を起動し、その上にソフトウェア構成管理機能を用いて仮想計算機を構築する手法を用いることで、解決できることが判明した。そこで、本手法を学会(インターネットコンファレンス2015)において発表した。これに伴い、1)2)の課題については、申請時とは手法は異なるものの、本来の課題を解決することが出来たのは本年度の大きな成果である。3)については、時期決定のための基礎となるサービスについての整理研究を推進している。具体的には、インタークラウドオートスケールのための応用サービスの整理を行い、それぞれで必要となる機能について整理し、基本的な増減アルゴリズムについての検討を行った。4)については、1)2)の手法が、当初予定していた手法と変更になったため、改めて基礎的な設計を行っている。現在、システム全体の基本的なアーキテクチャの設計に着手しており、若干遅れは出ているものの、平成28年度には予定通り実証実験・学会発表を行う予定である。当初提案していた手法より優れた解決方法を開発することができた。ただし、それに合わせて、システム全体の構成などを再検討しているため。ただし、統合後は、当初の想定よりも、良い成果が見込める。一般的なクラウドシステムの機能の一つに、オートスケールがある。これは、必要に応じて、仮想計算機の数を増減することで、負荷の増減に対応するものである。本研究では、このオートスケールを、複数のクラウドシステムにまたがって実現する、「インタークラウドオートスケール」の実現を目指した。これを実現するために、以下の2項目を目的として研究を遂行した。2)仮想計算機を複数クラウド上で適切に増減するための技術の確立。このうち1)は異なるクラウド間で共通のソフトウェア構成を持つ仮想計算機を生成することが目的であり、その実現手法として技術開発に取り組んでいた。しかし、この目的については、既存の仮想計算機イメージを元に仮想計算機を起動し、その仮想計算機上に必要なソフトウェアを動的に導入することで、より効率的に実現できる目処が立ったため、平成27年度からは手法を変更し研究を遂行した。平成28年度は、平成27年度までの研究成果を元に、以下の研究を行った。i)「インタークラウドオートスケール」を実現するための基盤システムのプロトタイプの開発。ii)本プロトタイプシステムを用いた、実サービスの実現およびその評価。i)としては、「メタクラウドシステムSoarin 2.0」を開発した。

本システムは、インタークラウドオートスケールを含む、複数のクラウドの協調動作を実現するものである。ii)としては、開発したSoarin 2.0を用いて、ストリーミング配信システムを構築し、インターネット上の実クラウドシステム上での広域展開を実現した。インターネット上の大規模なサービスを支える技術の一つに、クラウドシステムが提供するオートスケール機能がある。これは、必要に応じて仮想計算機を増減することで負荷の増減に動的に対応可能とするものである。従来のオートスケール機能は単一のクラウド中に留まるものであった。本研究では、複数のクラウドにまたがるオートスケール機能を、「インタークラウドオートスケール」と名付け、これを実現するための基礎技術を確立した。これにより、従来に比べて、より柔軟に負荷に耐え、広域でのサービスを実現可能が可能となる。平成26年度に推進する予定であった主な課題2つのうち、1つ目の課題である仮想計算機イメージ管理技術については、当初予定していたP2P技術を用いた方法と、新たに考案した手法の二つについて成果を上げることができている。基礎的な技術については、ほぼ確立できたと考えている。これらを統合し実用性を向上すること、一般性を向上することが今後の課題となる。一方で、2つ目の課題については、当初予定していた内容と比較して、必ずしも順調ではない。ただし、これは研究遂行に遅延が生じているというわけではなく、1つ目の課題の成果が順調なため、そちらに注力した影響といえる。従って、研究課題全体としては、概ね順調に進展していると考えている。当初検討していたものとは異なる手法を採用することにしたため、若干の遅れは出ている。しかし、これにより最終的な成果物は、想定したものより良い性能が見込める。システム統合化を進め、実証実験、成果発表を進めていく予定である。広域負荷分散平成27年度前半においては、平成26年度の研究計画において、若干の遅れを出している、仮想計算機増減技術について注力する予定である。これを持って、平成27年度後半には、当初の予定通りシステム統合化や学会発表を進めていきたい。発表予定の学会を変更したため、旅費に差額が生じてしまった。年度末に予定していた学会発表が中止となってしまったことにより、旅費の支出が予定より少なくなってしまった。次年度は、発表予定などを詳細に立てることにより、予算通りの執行を行う。予定していた学会発表を平成27年度中に行う。それ以外については、当初予算通りの予定である。
上咽頭癌発生初期過程におけるEBウイルス遺伝子と細胞側遺伝子との関連性

EBVが密接に関与しているNPCにおいて、EBV遺伝子と宿主細胞側の遺伝子発現の相互関係から上咽頭癌発生機序を考察することにした。つまりNPC組織を用いて、EBV遺伝子発現のうち、EBERs (EBV-encorded small nuclear RNA),BHLF1 (diffuse early antigens)は、in situ hybridization法にて,LMP1,EBNA1,EBNA2,BZLF1は免疫組織化学的手法を用いて調べた。細胞側遺伝子発現としては癌抑制遺伝子p53,アポートシス抑制遺伝子bclの発現を免疫組織化学的手法で調べた。このことから上咽頭癌発癌における初期過程を考察することを試みた。その結果、EBERs-1は非角化型癌(WHO-2)、未分化型癌(WHO-3)で高率(90%以上)に確認され、EBV-抗体価陽性率と明らかな相関関係が証明できた。しかし、LMP1は約35%、EBNA2は陰性でNPCの表現型はLMP1(+/-),EBNA2(-)で、いわゆるLatencyクラス2に分類された。一方アポトーシスに対して抑制的であるbcl-2と逆に促進的である野生型p53の発現はそれぞれ約90%、60%と高率であったが、両者間には発現率、染色強度において統計的に有為な相関関係は認められなかった。しかし、同一標本における両者の二重染色で同一領域で陽性細胞が混在することが特徴的であった。このことはp53蛋白による癌抑制作用がbcl-2により抑制される可能性が示唆された。ところで、EBウイルス転写活性化に必要なBZLF1遺伝子により発現されるZ蛋白やウイルスDNA複製に必要な早期蛋白をコードするBHLF1蛋白の発現率はそれぞれ約40%、10%であり、NPCでは低率でもウイルス産生が生じていることが明らかになった。しかし、EBV抗体価陽性NPC患者の100%がEBERs陽性者であることと大きく異なり、NPCにおける高いEBV抗体価陽性率とは相反するものであった。そこでEBウイルス産生抑制機序の存在を考え、Z蛋白とp53との発現関係を統計的に検討したところ、両者は有意に相関していた。つまり、両者蛋白の結合がそれぞれの機能を抑制しあい発癌に結びつくものと考えられた。Epstein-Barrウイルスにコードされる核内小RNA(EBV-encoded small nuclear RNAs,EBERs)はポリA鎖のない短いRNAで、EBER-1とEBER-2の2種類があり、それぞれ166、および172ヌクレオチドからなる。今回このうちEBER-1に対する生体内局所ハイブリダイゼーション(in situ hybridization,ISH)を行い、上咽頭癌(NPC)組織、頸部リンパ節のパラフィン切片からの検出率、およびその組織内での局在、血清抗EBV抗体価との関連について検討した。またNPC発癌におけるその意義を検討するためにEBV増殖サイクルで発現される早期抗原(early antigen,EA)のR型、EA-Rの一部であるBHLFI遺伝子発現蛋白も同様に検討した。

対象は病理組織学的にNPCと診断された上咽頭及び頸部リンパ節の生検組織-世界保健機構WHO分類のII型(非角化型癌)9例、III型(未分化型癌)6例-であり、このうち13例にEBER-1の発現を認めた。頸部転移性リンパ節では9例のうち7例に原発巣と同様に腫瘍細胞の核に一致して陽性であった。なお血清抗EBV抗体価は1例を除いてすべて抗VCA-IgA抗体価,抗EA-IgA抗体価陽性を示した。一方、BHLF1発現は原発巣15例の4例に、頸部転移リンパ節9例中3例に認めた。以上の結果から、NPCにおいては、EBVが複製サイクルにあるよりは潜伏感染状態にあることが密接に関与していることが明らかとなった。しかし低頻度ながら複製サイクルのEBVが必ず存在し、早期抗原が発現していることは、早期蛋白に細胞融合能があることと考え併せて、EBV感染レセプター陰性細胞へのEBV遺伝子の移行機序の1つに、EBV感染レセプター陽性細胞(リンパ球)との細胞融合の可能性を示唆するものであり、NPC発癌の初期過程におけるEBV遺伝子の役割を考える上で貴重な結果であった。EBウイルス(EBV)が密接に関与している上咽頭癌(NPC)において、今回は、EBV遺伝子と宿主細胞側の遺伝子発現の相互関係から上咽頭癌発生機序を考察した。つまりNPC組織を用いて、EBERs(EBV-encorded small nuclear RNA),BHLF1(diffuse early antigens)は、in situ hybridization法にて,LMP1,EBNA1,EBNA2,BZLF1,p53,bc12は免疫組織化学的手法を用いて調べた。その結果、EBERs-1は非角化型癌(WHO-2)、未分化型癌(WHO-3)で高率(90%以上)に確認され、EBV-抗体価陽性率と明らかな相関関係が証明できた。しかし、LMP1は約35%、EBNA2は陰性でNPCの表現型はLMP1(+/-),EBNA2(-)で、いわゆるLatencyクラス2に分類された。一方アポトーシスに対して抑制的であるbcl-2と逆に促進的である野性型p53の発現はそれぞれ約90%、60%と高率であったが、両者間には発現率、染色強度において統計的に有為な相関関係は認められなかった。しかし、同一標本における両者の二重染色で同一領域で陽性細胞が混在することが特徴的であった。このことはp53蛋白による癌抑制作用がbcl-2により抑制される可能性が示唆された。ところで、EBウイルス転写活性化に必要なBZLF1遺伝子により発現されるZ蛋白やウイルス複製に必要な早期蛋白をコードするBHLF1蛋白の発現率はそれぞれ約40%、10%であり、NPCでは低率でもウイルス産生が生じていることが明らかになった。しかし、EBV抗体価陽性NPC患者の100%がEBERS陽性者であることと大きく異なり、NPCにおける高いEBV抗体価陽性率とは相反するものであった。そこでEBウイルス産生抑制機序の存在を考えZ蛋白とp53との発現関係を統計的に検討したところ、両者は有意に相関していた。つまり、両者蛋白の結合がそれぞれの機能を抑制しあい発癌に結びつくものと考えられた。
ハイパーピクナル流堆積物の認定による琵琶湖地域の大規模洪水周期の解明

琵琶湖の沿岸地域の地層記録と、歴史資料により過去の大規模水害履歴を明らかにする目的で行った。琵琶湖沿岸では、琵琶湖北湖の東岸にある愛知川河口沖と、琵琶湖南湖の東岸にある草津川沖で、水深を変えてボーリング調査による地層標本を採取し、その層相と年代から、洪水記録の抽出を試みた。その結果、100年前頃に大規模な削剥があり、それ以前の数千年間の記録が失われていた。そのため、琵琶湖湖岸における洪水記録が正確に得られないことが検討された。歴史資料からは、琵琶湖周辺地域で記録されたものを抽出してリスト化した。本研究は、過去の大規模洪水の周期性を探る基礎的研究として、琵琶湖湖底堆積物からおおむね3000年間の大規模洪水による堆積物の認定とその年代により、過去の大規模洪水を明らかにすることを目的としている。当該年度は、その予備的調査として、安曇川河口沖約750m付近の数地点において表層堆積物を採取し、洪水記録である可能性が高い砂層を含む堆積物を得た。これらの地点は全体的に泥質ではあるが、砂を含む砂質泥からなり、通常時でもやや水量の多い時期には粗粒堆積物の供給があることを示している。ただし、それが層状になっていないのは層としての十分な供給量がないか、極薄い層をなすために底生生物などによる堆積物の撹乱が起こっているためと考えられる。その中で約1cm層厚の砂層を挟んでいた。この砂層はその深度から19501960年頃におこった洪水の可能性がある。近代の洪水は、降水量など様々な資料があることから、どの程度の洪水がどのような堆積物を残すかを検討する上で重要である。層相記載のほか、分析を行った。過去の歴史史料から滋賀県下、とくに湖西地域および湖東地域におこった洪水の記録をリストアップしている。既存研究による歴史史料の記述から中世以降の災害史をまとめたものから洪水記録と考えられるもののリスト化を行った。このリストにある記録が、網羅的であるかは今後行う堆積物に残る記録との照合によっても理解できるであろうが、これらに残された洪水記録、とくに古い時代については歴史記録にものこる規模の大規模なものととらえる事ができ、その洪水規模を大規模洪水の指標としてとらえられると考えている。当該年度は、野洲川河口沖を対象地域として、河口沖合の堆積物の状況をみるため、水深20m-40mの地点において表層部10-20cm厚の堆積物を重力式コアラーによって採取し、層相記載、含水率、帯磁率などの分析を行った。また、その結果をうけて深さ50-70cmの堆積物および深さ150cmの堆積物を採取し、層相記載、含水率、帯磁率などの分析を行った。これらの結果は、琵琶湖湖底は湖岸から数Km離れた沖合でも砂質堆積物を運搬する堆積機構があり、それを供給する洪水などの流れが頻繁に起こっていることがわかる。本研究の目的である大規模洪水については、明治期におこった洪水と思われる堆積物が認められたが、大規模洪水の履歴である地層はそれほど多くない。この原因の一つとして、地層の削剥がある。炭素14法によって得られた年代は通常の堆積速度ではあり得ない古い年代値が検出された。また、歴史時代にはこの地域に降った履歴がない火山灰層の存在などからも、地層の削剥があったことを示唆する結果が得られた。このことは、湖底斜面が緩やかな湖東地域の湖岸で、河口から離れた地域である沖合では底堆積物を削剥するほどの営力はないと予想される地点においても、削剥がおこることを示しており、その現象としてタービダイトを起こす動きを推測している。過去の歴史史料から滋賀県下、とくに湖西地域および湖東地域におこった中世以降の洪水記録と考えられるもののリスト化を行った。当該年度は、前年度の結果から北湖の沿岸地域は水深20mの地点でも削剥があることをうけ、南湖の沿岸地域を対象に洪水記録としての堆積物を検出することを検討した。南湖へ注ぐ河川としては規模の大きい草津川の河口沖において、表層部1020cm厚の堆積物を重力式コアラーによって採取し、層相記載、含水率などの分析を行った。

その結果をうけて深さ80cmの堆積物を採取し、層相記載、含水率、炭素14年代測定などの分析を行った。これらの結果、南湖地域においてもおよそ100年前に規模の大きな削剥が行われていることがわかった。この結果は前年度までに行った北湖の沿岸地域におけるほぼ同時期に削剥が行われていることと合わせて、この時期に琵琶湖の沿岸地域でなんらかの堆積物を乱すイベントがあったことを予想している。このため、琵琶湖における沿岸地域は南湖と北湖ともに、単純な堆積を行っておらず、より複雑な堆積と削剥の機構があると考えられ、洪水記録が十分に残されている地域の存在する可能性が低いと推定された。このことから、沿岸域以外の内湖湖底なども視野にいれて洪水堆積物の検出を検討していく必要があるだろう。過去の歴史史料から滋賀県下におこった中世以降の洪水記録と考えられるもののリスト化を行った。また、平成25年度4月16日6月23日に行う予定の本研究成果の一部を使用した琵琶湖博物館常設展示におけるトピック展示を企画した。研究実績の概要で述べたとおり、調査対象地点では削剥されている地磨があり、歴史時代の地層についてのすべてを残しているわけではないことが分かった。このため、当初予定していた作業としては順調ではあるが、実績評価としてはやや遅れているとするのが妥当と考えた。24年度が最終年度であるため、記入しない。船上から湖底堆積物を採取できるコアラーは水深30m付近までなので、現在の地点は採取する地点としては問題があったといえる。そのため、現在掘削対象としている地域の見直しを行っている。また、沖合において洪水堆積物がどのように分布するかの堆積学的な基礎的研究も同時並行的に行う。
東西の接点東欧における脱髄性脳疾患の病理解剖学的比較研究,特にハンガリーを中心に

1)ハンガリー本年度はハンガリー最大の歴史と規模を持つ国立神経精神研究所に蓄積されている症例をマテニ-教授の好意で公開して戴き、実によく整理された10例の脱髄性疾患剖検記録と標本を全開して戴いた。それらの記録や標本は全て記録したがこの中で少なくとも2例は西洋型と同心円硬化症の中間例である可能性がある症例であった。次いで、協力者リ-ル・オッセイ教授が主催されるミシュコルツ市を訪れ、ここに蓄積されていた42剖検例の記録を見せていただいたが、この中にも極めて典型的な西洋型多発性硬化症の症例の中に明らかに1例は同心円硬化症の疑われる像が混在していた。さらに、東部のデブレッセン大学医学部のヘゲダス教授のもとに保管された6剖検例の全てのデータを記録し、持参し、今後の検討資料とした。ハンガリーにおいては少なくとも58剖検例を俎上にあげることが出来た。従って昨年度の80余例の剖検例と会わせ145例というほぼ全てのハンガリーの脱髄性脳疾患剖検例を検討し得た。2)ポーランド研究分担者のモサコウスキー教授によって以下それぞれの施設の責任者に予備交渉が行われ、また我々が直接それらの方々と日時や検討事項についての了承を得て出発した。まずモサコウスキー教授のPolish Academy of Sciencesを訪れ先生自身の剖検例、悪性リンパ種との脱髄性疾患との合併という貴重な一例の検討を許された。ワルシャワ医科大学神経学教室のラファロスカ教授のもとを訪れ、そこで保管されていた6症例の記録を公開していただいた。その6症例の中には我々が求めていた同心円硬化症と西洋型の多発性硬化症との混合型を明らかに認め得た。次に神経学研究所のダイメッキ教授を訪れ、そこで検討されていた10症例の組織や標本や記録を全て検討対象に、一部は組織を持参し、標本作製中である。次にポーランドの西部ポズナン市にあるポズナン医科大学神経学教室ウエンダー教授のもとを訪れ、そこで極めて多数の剖検例があったのであるが、残念ながら繰り返した戦火の為、それらのデータや標本は散逸し、わずかに23症例が検討対象に出来る状況であった。それにしてもポーランドで40症例が検討対象となり、明らかにバロータイプの病巣を示すもののあったことを確認で来たのはハンガリーと並んで、この東ヨーロッパでは、西洋にも米国や日本にもない、中国との関連性を支持する確実な症例群が存在していることが確認できた。従って脱髄のパターンは民族(遺伝子)との間に密接な関連性をもっていることがグローバルに示されたと言ってよいと思う。3)ル-マニア以前バロ-に関する報告があったということを手がかりに、ブカレストの大学並びに、科学アカデミー等での医学会に参加する機会を得、討議したのであるが、残念ながら、ル-マニアに於ける激しい政情の不安、厳しい経済状況などから、脳を保存する力がなく、脱髄性剖検脳を目にすることは遂にできなった。チェコチャールス大学に1800年代から保存されている剖検記録を頼りに調査したがここでも、残念ながら検討の対象例には遂に遭遇できなった。いずれにしても我々が主力と考えたハンガリーに加えポーランドでも同じような傾向、つまり中国に多発している同心円型の脱髄巣と西洋の散在性多発性硬化症の病巣との混在がこれらの国々の剖検例の中には明らかに混在していることが、少なくとも現在の時点で明らかなことは極めて意義のあることと考えている。次にポーランドの西部ポズナン