hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写因子のターゲット予測と認識データベース

本研究では、遺伝子発現を制御する転写因子系について、ターゲット部位や遺伝子を予測する方法を開発するとともに、転写因子と核酸の認識に関するデータベースを開発した。ターゲット予測法については、蛋白質・DNA複合体の構造データベース中の塩基とアミノ酸の相互作用を統計解析することにより、それらの間の経験的相互作用ポテンシャルを導出した。このポテンシャルを用いて実際の蛋白質・DNA複合体に対して全体の相互作用ポテンシャルに相当するものを計算し、以下のような解析を行った。まず、ゲノム上の実際のDNA配列を複合体中のDNA配列と置き換えて(threading)相互作用ポテンシャルを計算すると、ターゲットの予測が可能となる。また、複合体中のDNA配列を多くのランダムな配列に置き換えて相互作用ポテンシャルを計算しそれと比較することにより、複合体中の特異DNA配列に対する相互作用の特異性スコアを計算した。いくつかの転写因子については、特異性スコアはかなり高い値を示し、かなりの精度で予測が可能なことを示した。一方、DNA塩基とアミノ酸の相互作用の計算機シミュレーションを行い、上記の統計ポテンシャルに相当するものを計算した。これまでにいくつかの塩基とアミノ酸のペアについて計算したところ、アミノ酸と塩基はそれぞれの組み合わせに対して異なる特異性を示すこという結果が得られた。また、実験構造とも合致する結果が得られた。蛋白質・核酸認識データベースについては、蛋白質・核酸複合体の構造データを収集し、モチーフ別に分類、検索可能な「蛋白質・核酸複合体構造データベース」、アミノ酸・塩基の特異的相互作用の構造情報を検索するための「アミノ酸・塩基相互作用データベース」、及び「蛋白質と核酸との相互作用に関する熱力学データベース」を開発し、すでにインターネットで公開した。
データベースシステムにおける動的環境適合・自己修復機構に関する研究

本研究は,データベースシステムの管理容易要求及び常時運用ニーズの増大を背景に,システム状態のリアルタイム監視機構,及び,そこから得られる情報を統合して適切な状況判断に基づく自己修復・動的環境適合を行う自立管理機構の構築を目的とする.上記の目的に基き、自己修復機構にかんしては、データベース構造劣化の監視機構の実装を,されに発展させた.巨大なデータベースの監視においては,データサイズに比例して可視化のレスポンスが遅くなるという問題があったが,集約された構造劣化情報を保持する手法,およびそれを差分適用によってオンラインメンテナンスする手法を構造した.また,閾値による構造劣化領域の同定手法を構築し,再編成を行うべき領域の示唆を行うことが可能になった.これらの機能をオープンソースデータベースソフトウェアMySQLにおけるプロトタイプ実装に反映させた.これまでの実験および考察の結果から,効率的な再編なるスケジューラを実現するために,データ領域の各部分における構造劣化を起因とする性能への影響を順位付けする必要があることが分かった.今後,順位付手法の構築および評価を行い,論文化する予定である.動的環境適合機構に関しては,本研究で得られた構造劣化の進行を抑える,すなわち,データ追加時のストレージ空き領域選択戦略(アロケーション)戦略の効率化について検討してきた.調査および考察の結果,構造劣化のより一般的なモデルを構築し,それに基づいたアロケーション戦略が必要であるとの認識に至った.今後,構造劣化とアロケーション戦略の関係について明らかにし,新た手法の構築,評価および論文化を行う予定である.研究成果として,本年度は日本語Lettersに一件,研究会に一件の発表を行った.また,国際ワークショップに一件,国際会議ポスターに一件の発表を行った.さらに,また,以上の成果をまとめ,英語ジャーナルに投稿した.2008年4月現在査読中である.本研究は,データベースシステムの管理容易化要求及び常時運用ニーズの増大を背景に、システム状態のリアルタイム監視機構,及び,そこから得られる情報を統合して適切な状況判断に基づく自己修復・動的環境適合を行う自立管理機構の構築を目的とする.上記の目的に基づき,これまでも継続して行ってきたデータベース及びストレージに関する研究動向の調査,及び,データベースシステム内でのデータ特性,負荷特性,性能特性の関係を明らかにするための基礎的な実験を行った.自己修復機構に関しては,構造劣化監視機構の設計を行い,オープンソースデータベースソフトウェアMySQLを機能拡張する形でプロトタイプを作成した.本プロトタイプは,高精度,高解像度,低オーバーヘッドに構造劣化をオンライン監視し,構造劣化分布をリアルタイム可視化する能力を持つ.上記の特性が得られることを実験によって評価した.本技術により,従来の管理者の経験則に頼っていた再編成スケジュール作成を容易化することが期待される.また,本構造劣化監視機構から得られる構造劣化情報を用いた再編成スケジューラについて考察を行い,基本的な評価を行った.動的環境適合に関しては,オンライントランザクションが継続的に実行されるデータベースシステムにおいて,実験を重ね,構造劣化の分析を行った.その結果,特定のアクセスパタンが,データベースの充填率を低下させることで性能低下を引き起こすことが分かった.得られた知見から,アクセスパタンに基づき,構造劣化の進行を自動的に抑えることで性能を出来るだけ維持する手法について考察した.本研究は,データベースシステムの管理容易要求及び常時運用ニーズの増大を背景に,システム状態のリアルタイム監視機構,及び,そこから得られる情報を統合して適切な状況判断に基づく自己修復・動的環境適合を行う自立管理機構の構築を目的とする.上記の目的に基き、自己修復機構にかんしては、データベース構造劣化の監視機構の実装を,されに発展させた.巨大なデータベースの監視においては,データサイズに比例して可視化のレスポンスが遅くなるという問題があったが,集約された構造劣化情報を保持する手法,およびそれを差分適用によってオンラインメンテナンスする手法を構造した.また,閾値による構造劣化領域の同定手法を構築し,再編成を行うべき領域の示唆を行うことが可能になった.これらの機能をオープンソースデータベースソフトウェアMySQLにおけるプロトタイプ実装に反映させた.これまでの実験および考察の結果から,効率的な再編なるスケジューラを実現するために,データ領域の各部分における構造劣化を起因とする性能への影響を順位付けする必要があることが分かった.今後,順位付手法の構築および評価を行い,論文化する予定である.動的環境適合機構に関しては,本研究で得られた構造劣化の進行を抑える,すなわち,データ追加時のストレージ空き領域選択戦略(アロケーション)戦略の効率化について検討してきた.調査および考察の結果,構造劣化のより一般的なモデルを構築し,それに基づいたアロケーション戦略が必要であるとの認識に至った.今後,構造劣化とアロケーション戦略の関係について明らかにし,新た手法の構築,評価および論文化を行う予定である.研究成果として,本年度は日本語Lettersに一件,研究会に一件の発表を行った.また,国際ワークショップに一件,国際会議ポスターに一件の発表を行った.さらに,また,以上の成果をまとめ,英語ジャーナルに投稿した.2008年4月現在査読中である.
日本食型食習慣および地中海食アドヒアランスを応用したフレイル予防法の開発

フレイル(高齢者の虚弱状態)は健康長寿の重要な阻害因子の一つとされており、その進展には加齢に伴う慢性炎症および腸内細菌叢の異状が深く関与していると推測される。日本食は健康食として種々の食品を含み抗炎症効果が期待でき、腸内細菌叢にもよい効果があるのではないかと考えられる。本研究の目的は、高齢者でのフレイル予備群からフレイルへの進展予防効果に対する日本食型食習慣の有用性を明らかにし、併せて腸内細菌叢の分析によりそのメカニズムを解明することにある。地域在住の高齢者を対象として、生活習慣調査、身体計測、身体機能測定(握力および歩行速度を含む)、食事調査、認知機能・低栄養状態の評価、腸内細菌叢の分析を行った。フレイルの状態は体重減少、筋力低下、歩行速度の減退、主観的活力低下、活動量減少により判定した。食事調査により食品摂取量および主要栄養素の摂取量の分析から主要な食事摂取パターンを抽出し、日本食スコアを構築して適合度合いを評価した。腸内細菌叢は対象者から便を採取し、主要菌種プライマーを用いて16S rRNA遺伝子部分塩基配列を解析した。初年度(平成29年度)の分析では腸内細菌のファーミキュテス門とバクテロイデテス門の比率、ビフィズス菌や酪酸産生菌の占有率などに腸内老化の指標となりうるのではないかと考えられる幾つかの所見が抽出されてきており、平成30年度にはプレボテラ菌種と食習慣の関連や地中海食型食習慣例での腸内細菌叢について検討した。また、日本食型食習慣の者とそうでない者の生活習慣や認知機能・低栄養状態の差異も幾つか抽出されつつある。地域在住高齢者は1回調査当たり1015名の対象者をリクルートし、平成2930年度において延べ14回の現地調査を実施した。被験高齢者のリクルート方法および現地調査における身体機能測定(握力および歩行速度を含む)や食事調査(聞き取り調査)の実施体制は確立できたものと考える。食事調査と腸内細菌叢の結果において、飽和脂肪酸摂取と腸内細菌叢のファーミキュテスとバクテロイデスの比率、水溶性食物繊維の摂取量と乳酸菌・ビフィズス菌の占有率など基本的な関連性を確認できた。現在、日本食型食習慣を抽出する日本食スコアの構築、腸内細菌叢の特色について分析中であり、腸内老化の指標となりうる幾つかの所見や認知機能との関係などにも興味ある所見が抽出されつつある。平成31年度は対象例数の上乗せに加えて、フレイル予備軍からフレイルへの進展経過について経年的に追跡していくことにしている。初年度(平成29年度)において現地調査の実施体制は概ね確立できたと考えており、平成30年度を含めて延べ14回の現地調査を実施して相当数の対象例を集積しつつある。腸内細菌叢の分析においても腸内老化と関連する新たな知見が得られつつある。食事調査においても日本食型食習慣をはじめとする主要な食事摂取パターンを抽出することに成功している。したがって、研究の方向性については妥当なものと考えている。しかし、初年度のベースライン調査では非フレイル群、フレイル予備群、フレイル群でのサンプル数の偏りがあったため次年度も引き続き同様の体制にて現地調査を行い、ベースラインデータ数を集積する必要がある。また、次年度はベースラインデータの上乗せに加えて、フレイル予備軍からフレイルへの進展経過についての経年的な追跡調査も実施する予定である。初年度の分析において、腸内細菌のファーミキュテス門とバクテロイデテス門の比率、ビフィズス菌や酪酸産生菌の占有率、細菌種の多様性などに腸内老化の指標となりうるのではないかと考えられる幾つかの所見が抽出されてきており、さらに対象例を増やして検討していく価値がみいだされた。また、日本食型食習慣の者とそうでない者の生活習慣や認知機能・低栄養状態の差異も幾つか抽出されつつあり、次年度以降は対象例数の上乗せに加えて、フレイル予備軍からフレイルへの進展経過について経年的に追跡していくことにしている。地域在住高齢者は1回当たり1015名の対象者をリクルートし、平成29年度において6回の現地調査を実施した。被験高齢者のリクルート方法および現地調査における身体機能測定(握力および歩行速度を含む)や食事調査(聞き取り調査)の実施体制は概ね確立できたと考える。

食事調査と腸内細菌叢の結果において、飽和脂肪酸摂取と腸内細菌叢のファーミキュテスとバクテロイデスの比率、水溶性食物繊維の摂取量と乳酸菌・ビフィズス菌の占有率など基本的な関連性は確認できている。現在、日本食型食習慣の抽出と腸内細菌叢の特色について分析中である。初年度の横断調査としては非フレイル群、フレイル予備群、フレイル群でのサンプル数の偏りがあるため、食習慣および腸内細菌叢との明確な関連性までは捉えられていないが、腸内老化の指標となりうる幾つかの所見や認知機能との関係などにも興味ある所見が抽出されつつある。フレイル(高齢者の虚弱状態)は健康長寿の重要な阻害因子の一つとされており、その進展には加齢に伴う慢性炎症および腸内細菌叢の異状が深く関与していると推測される。日本食は健康食として種々の食品を含み抗炎症効果が期待でき、腸内細菌叢にもよい効果があるのではないかと考えられる。本研究の目的は、高齢者でのフレイル予備群からフレイルへの進展予防効果に対する日本食型食習慣の有用性を明らかにし、併せて腸内細菌叢の分析によりそのメカニズムを解明することにある。地域在住の高齢者を対象として、生活習慣調査、身体計測、身体機能測定(握力および歩行速度を含む)、食事調査、認知機能・低栄養状態の評価、腸内細菌叢の分析を行った。フレイルの状態は体重減少、筋力低下、歩行速度の減退、主観的活力低下、活動量減少により判定した。食事調査により食品摂取量および主要栄養素の摂取量の分析から主要な食事摂取パターンを抽出し、日本食スコアを構築して適合度合いを評価した。腸内細菌叢は対象者から便を採取し、主要菌種プライマーを用いて16S rRNA遺伝子部分塩基配列を解析した。初年度(平成29年度)の分析では腸内細菌のファーミキュテス門とバクテロイデテス門の比率、ビフィズス菌や酪酸産生菌の占有率などに腸内老化の指標となりうるのではないかと考えられる幾つかの所見が抽出されてきており、平成30年度にはプレボテラ菌種と食習慣の関連や地中海食型食習慣例での腸内細菌叢について検討した。また、日本食型食習慣の者とそうでない者の生活習慣や認知機能・低栄養状態の差異も幾つか抽出されつつある。地域在住高齢者は1回調査当たり1015名の対象者をリクルートし、平成2930年度において延べ14回の現地調査を実施した。被験高齢者のリクルート方法および現地調査における身体機能測定(握力および歩行速度を含む)や食事調査(聞き取り調査)の実施体制は確立できたものと考える。食事調査と腸内細菌叢の結果において、飽和脂肪酸摂取と腸内細菌叢のファーミキュテスとバクテロイデスの比率、水溶性食物繊維の摂取量と乳酸菌・ビフィズス菌の占有率など基本的な関連性を確認できた。現在、日本食型食習慣を抽出する日本食スコアの構築、腸内細菌叢の特色について分析中であり、腸内老化の指標となりうる幾つかの所見や認知機能との関係などにも興味ある所見が抽出されつつある。平成31年度は対象例数の上乗せに加えて、フレイル予備軍からフレイルへの進展経過について経年的に追跡していくことにしている。初年度において現地調査の実施体制は概ね確立できたと考える。腸内細菌叢の分析においても腸内老化と関連する新たな知見が得られつつある。食事調査においても日本食型食習慣をはじめとする主要な食事摂取パターンを抽出することに成功している。したがって、研究の方向性については概ね妥当なものと考えている。
自己反応性B細胞の単一細胞解析による天疱瘡の病態解明

本研究は、天疱瘡の原因となるデスモグレイン(Dsg)特異的B細胞を患者から単一細胞として分離し、その特徴を解析して天疱瘡の病態を解明することを目的とする。具体的な研究計画は、1)安定発現細胞株にDsg特異的B細胞のIgG可変領域をクローニングし、自己抗体および自己反応性B細胞の構造的特徴を詳細に検討する、2)得られた単一細胞のRNAシーケンスを行って、表面マーカーの発現等を検討し、自己抗体の病原性獲得機構や自己反応性B細胞の活性化機序を解明する。将来的には、疾患全体としての自己反応性B細胞レパトアの樹立、自己反応性B細胞を標的とした新しい治療法の開発をめざす。
霊長類およびクマ類における四肢の機能形態学的多様性と環境適応に関する研究

チンパンジー、ゴリラ、オランウータン、ニホンザル、これら4種の霊長類と4種のクマ科動物、ジャイアントパンダ、マレーグマ、ホッキョクグマ、ヒグマの後肢の可動性を、CTスキャナーを用いて非破壊的に観察した。その結果、4種の霊長類とジャイアントパンダ、マレーグマの2種のクマ科動物において、足根骨の回転とスライドによる足の顕著な回外が確認された。さらに、霊長類において、第一趾の屈曲に伴う第一中足骨の内転が4種の霊長類全てに確認され、オランウータン、ゴリラ、ニホンザル、チンパンジーの順でその可動域は大きかった。また、ゴリラやチンパンジーでは第一中足骨は足の背腹平面で内転しており、上下斜め方向に可動面を持つ他の2種の霊長類とは可動様式が異なっていた。足根骨の回転とスライドによる足の回外は、木登りに対する形態学的適応と考えられる。また、第一中足骨の足の背腹平面で内転は地上性適応の一環と考えられる。さらに、その可動性がチンパンジーで小さかったことから、チンパンジーがより地上性適応しているものと推測される。本研究では、霊長類の足根関節および趾、特に第一趾の可動域を、CTスキャナーを用いて非破壊的に観察した。今回は、チンパンジー、ニホンザル、そしてオランウータンの後肢を用いた。足根関節可動域の解析では、脛骨長軸と足底面が垂直な状態、および、その位置から足を可能な限り回外させた状態の2通りの条件でCT撮影を行った。さらに、趾の可動域の解析では、各趾を伸展させた状態と屈曲させた状態の2通りの条件でCT撮影を行った。得られた断層画像データを三次元立体構築して解析に用いた。足根関節のCT画像解析の結果、観察した全ての霊長類では、足根骨の外転と下方へのスライドによって足の内側縁が挙上し足底が内側方向を向いていた。また、第一趾の屈曲に伴う第一中足骨の内転が3種の霊長類全てに確認されたが、オランウータンではその可動域が最も大きく、次いでニホンザル、チンパンジーの順であった。しかし、ニホンザルでは第一中足骨と第二中足骨の間隔が3種の中で最も小さくなっていた。このニホンザルに認められた形態学的特徴は、ニホンザルが体の大きさに合った細い枝をより確実に把握し樹上で活発に活動するために適応進化させてきたと推測される。また、オランウータンはその大きな体型にも関わらず、熱帯雨林の樹上で主に生活することから、後肢の把握機構を顕著に発達させ、また体重を支えることの出来る太い木の枝を把握するために第一中足骨が第二中足骨に対して90度近く開くと考えられる。また、チンパンジーでは第一中足骨は足の背腹平面で内転しており、上下斜め方向に可動面を持つ他の2種の霊長類の可動様式とは異なっていた。これはチンパンジーの地上性適応の一つであると考えられる。今回の研究では、様々な環境下における霊長類の足根関節および趾の形態機能学的適応を明らかにすることができた。チンパンジー(Pan troglodytes)、ニホンザル(Macaca fuscata)、オランウータン(Pongo aberii)、そしてゴリラ(Gorilla gorilla)の足骨格の可動域をCTにより非破壊的に観察し、それぞれの結果を比較検討した。後肢は、脛骨長軸と足底面が垂直な状態(Standard position)およびその位置から足を可能な限り回外させた状態(Supinated position)の2通りの条件で足根関節部位のCT画像撮影をおこなった。また、各趾を伸展させた状態(Extended position)と屈曲させた状態(Flexional position)でも撮影をおこなった。得られた断層画像データを三次元立体構築して、足根関節と趾、特に第一趾の可動状況を観察した。全ての霊長類において、距踵中心関節において距骨頭の舟状骨関節面を中心足根骨が下降しながら大きく回転し、さらに踵骨はわずかに回外し、同時に踵第四関節において第四足根骨が踵骨の立方骨関節面を大きく内腹側方向にスライドしていた。その結果として足の内側縁がほとんど垂直に挙上し足底が完全に内側を向いていた。またこれら霊長類では、長い5本の趾による把握機構を顕著に発達させていた。

第一趾の屈曲に伴う第一中足骨の内転が4種の霊長類全てに確認されたが、オランウータンでその可動域が最も大きく、次いでゴリラ、ニホンザル、チンパンジーの順であった。オランウータンはその大きな体型にも関わらず、熱帯雨林の樹上で主に生活することから、後肢の把握機構を顕著に発達させ、また体重を支えることの出来る太い木の枝を把握するために第一中足骨が第二中足骨に対して90度近く開くことができると考えられる。ゴリラやチンパンジーでは第一中足骨は足の背腹平面で内転しており、上下斜め方向に可動面を持つ他の2種の可動様式とは異なっていた。ゴリラやチン。パンジーは半地上性を示しており、この中足骨の可動様式の特徴は地上への行動圏の拡大に伴う霊長類進化の過程における共通する形態適応の一つであると推測される。
頭頸部領域のリンパ管構築 -ヒト成体および胎児での検索-

ヒトにおける頭頸部領域のリンパ管構築はほとんどが所属リンパ節との関係で行われており、個々の臓器についての検索はない。さらに末梢から所属リンパ節への経路、所属リンパ節間の連絡等についての報告もほとんどが推測の域を出ていない。我々は、頭頸部領域の各臓器についてリンパ管構築を明らかにするとともに、所属リンパ節内のリンパ流路となる洞の構造について検索した。その結果、舌内部、歯肉のリンパ管構築を明らかにした。舌には縦舌筋筋束に沿って走行する上下の縦舌筋伴行集合リンパ管と舌中隔内集合リンパ管が舌の前後方向に走行し、舌のリンパを集めて外に輸送していた。これらの集合リンパ管には各内舌筋伴行集合リンパ管が合流していた。歯肉には2層のリンパ管網が唇側に認められ、表層のものは目が粗く、深層のものは目が細かかった。舌において正常のリンパ管源流は内舌筋内筋周膜にまで侵入していた。これらのリンパ源流からのリンパは各内舌筋筋束に沿って走行している集合リンパ管に集まり、最終的に上縦舌筋下伴行集合リンパ管、舌深動脈伴行集合リンパ管、舌中隔内集合リンパ管を経由して舌から流れ出ていた。舌に腫瘍が発生した場合、これらのリンパ源流および各内舌筋伴行集合リンパ管は腫瘍の増殖に伴い、消失していた。しかしながら、消失最前線部においては毛細リンパ管が活発に新生しており、この新生毛細リンパ管からの腫瘍細胞の侵入がリンパ節転移に大きく関わっていることが推測された。これに対し、血管新生阻害薬を血管内注入または腫瘍内注入することにより、腫瘍周囲リンパ管は血管よりも大きく後退し、腫瘍の増殖を抑制するのみならず、リンパ節転移をも抑制した。このことは、血管新生阻害薬が腫瘍周囲のリンパ管の新生を抑制したことによるものと推測された。すなわち、腫瘍細胞の侵入経路となる腫瘍周囲毛細リンパ管の新生を抑制しつつ、抗癌剤を局所から所属リンパ節に投与することができれば、その効果は絶大になると推測された。臓器別のリンパ管構築を明らかにし、各臓器から所属リンパ節への詳細な経路をヒト成体およびその経路の発生における形成機序を明らかにするため、手法の基礎データとして齧歯の舌におけるリンパ管構築を詳細に検討した。さらに、腫瘍の増殖および転移に関連する腫瘍周囲リンパ管構築の変動を観察し、腫瘍増殖抑制を目的とした血管新生阻害剤投与によるリンパ管構築の変動連続切片三次元再構築法とリンパ管染色(5'-Nase染色法)を組み合わせた方法を開発した。その結果、舌には集合リンパ管として、上縦舌筋下集合リンパ管、舌深動脈伴行集合リンパ管、垂直舌筋伴行集合リンパ管、横舌筋伴行集合リンパ管が存在し、各内舌筋の内筋周膜内に盲端を形成した毛細リンパ管が侵入していた。舌に易転移性の腫瘍細胞を移植し、腫瘍の増殖に伴うリンパ管の動態では腫瘍辺縁から約500μmのも負う際リンパ管および集合リンパ管は消失し、さらに外側に位置する拡張した集合リンパ管から樹枝状の方向性を持たない毛細リンパ管が多数新生していた。さらに、血管新生阻害剤を投与することにより、この新生毛細リンパ管は数が減少していたことから、血管新生阻害剤TNP-470は毛細血管新生を抑制するのみならず、毛細リンパ管の新生をも抑制することが判明した。

血管新生阻害剤投与により腫瘍の所属リンパ節転移が抑制されていることから、腫瘍周囲の毛細リンパ管の数の減少がリンパ節転移の抑制と関連性が高いことが推測された。今後は、ヒトの成体および胎児の頭頸部、特に舌のリンパ管構築を詳細に検索し、齧歯類との種差および抗腫瘍剤のリンパ管経由の投与法を検索する予定である。ヒトにおける頭頸部領域のリンパ管構築はほとんどが所属リンパ節との関係で行われており、個々の臓器についての検索はない。さらに末梢から所属リンパ節への経路、所属リンパ節間の連絡等についての報告もほとんどが推測の域を出ていない。我々は、頭頸部領域の各臓器についてリンパ管構築を明らかにするとともに、所属リンパ節内のリンパ流路となる洞の構造について検索した。その結果、舌内部、歯肉のリンパ管構築を明らかにした。舌には縦舌筋筋束に沿って走行する上下の縦舌筋伴行集合リンパ管と舌中隔内集合リンパ管が舌の前後方向に走行し、舌のリンパを集めて外に輸送していた。これらの集合リンパ管には各内舌筋伴行集合リンパ管が合流していた。歯肉には2層のリンパ管網が唇側に認められ、表層のものは目が粗く、深層のものは目が細かった。舌において正常のリンパ管源流は内舌筋内筋周膜にまで侵入していた。これらのリンパ源流からのリンパは各内舌筋筋束に沿って走行している集合リンパ管に集まり、最終的に上縦舌筋下伴行集合リンパ管、舌深動脈伴行集合リンパ管、舌中隔内集合リンパ管を経由して舌から流れ出ていた。舌に腫瘍が発生した場合、これらのリンパ源流および各内舌筋伴行集合リンパ管は腫瘍の増殖に伴い、消失していた。しかしながら、消失最前線部においては毛細リンパ管が活発に新生しており、この新生毛細リンパ管からの腫瘍細胞の侵入がリンパ節転移に大きく関わっていることが推測された。これに対し、血管新生阻害薬を血管内注入または腫瘍内注入することにより、腫瘍周囲リンパ管は血管よりも大きく後退し、腫瘍の増殖を抑制するのみならず、リンパ節転移をも抑制した。このことは、血管新生阻害薬が腫瘍周囲のリンパ管の新生を抑制したことによるものと推測された。すなわち、腫瘍細胞の侵入経路となる腫瘍周囲毛細リンパ管の新生を抑制しつつ、抗癌剤を局所から所属リンパ節に投与することができれば、その効果は絶大になると推測された。
顔の想起に着目した未知顔から既知顔へ至る脳機能変化の解明と操作

顔の認知研究には、過去に、未知顔を対象とした研究と既知顔を対象とした研究があるが、未知顔から既知顔になっていく過程に関する研究がない。本研究では、顔の想起しやすさという切り口でこれらを統合することを目指す。昨年度では、未知顔を事前に学習させた顔を想起させてfMRI実験を実施したが、想起がしづらいことから、本年度では、有名人の顔を想起させて新たに7名の健常者を対象にfMRI実験を実施した。<行動データ>顔の想起は主観的経験である。したがって、顔の想起についてこれまでの研究では、被験者が本当に実験者の意図した特定の人の顔を想起したかどうかという担保がとれていなかった。そこで本研究では、本当にその顔を想起したかどうかを数値で示せる課題を新たに考案した。これにより7名中6名にて、主観的経験を客観的数値化することに成功した。<fMRI実験>新たに有名人顔を刺激として用いてfMRI実験を、研究分担者の長濱とともに行った。これら研究の進み具合は、当初申請の通りであり、順調である。今後、fMRI実験で得られた脳活動データについて解析を行う。この際、脳活動の総量とパターンに着目する。近年、脳活動パターンがさまざまな内的表象に関与するという報告が相次いでいる。しかし一方で、従来より、脳活動総量が内的表象に関与するという報告も続いている。そこで顔の想起が、脳活動総量かパターンかいずれに関与するのか明らかにする。明らかになれば、脳活動操作を試み、脳と行動の因果を解明する。fMRI実験をやり直したが、当初計画の範囲に収まっている。得られた脳活動データの解析を実施し、顔の想起が、脳活動パターンか脳活動総量かのいずれに関連するのか明らかにする。特に有名人顔のように多量に学習した場合に着目する。顔の想起に関与する脳領域が明らかになれば、当該脳領域の操作を行う。当該脳領域の操作によって想起しやすさが上昇するかを明らかにし、脳と行動の因果を示す。これらから未知顔研究と既知顔研究を接続する新たな理論構築を目指す。未知顔を何回も見ることで既知顔へ変わる際の脳活動が、空間的なパターン変化、総量変化のいずれに表象されるのかをみていく。本年度では、fMRI実験において被験者が行う課題の設計およびfMRI実験を実施した。<課題設計>顔の想起は主観的経験である。これにより主観的経験を客観的数値化することに成功した。<fMRI実験>新たに考案した課題を用いてfMRI実験を、研究分担者の長濱とともに行った。当初申請の通り、実験課題の考案およびfMRI実験を実施した。

得られた脳活動データの解析を実施し、顔の想起が、脳活動パターンか脳活動総量かのいずれに関連するのか明らかにする。また、未知顔を少しだけ学習した場合と、有名人顔のように多量に学習した場合とで、脳活動にどのような差異が生じるか明らかにする。顔の想起に関与する脳領域が明らかになれば、当該脳領域の操作を行う。当該脳領域の操作によって想起しやすさが上昇するかを明らかにし、脳と行動の因果を示す。これらから未知顔研究と既知顔研究を接続する新たな理論構築を目指す。特に有名人顔のように多量に学習した場合に着目する。研究計画の進展見込みにより20万円の前倒し請求を行ったが、前倒しの計画通りに研究が進展しなかったため余剰が生じた。次年度使用額の合計は前倒し請求を実施しなかった場合にほぼ等しいので、当初申請計画通りに使用する。想定より被験者を集めることができなかったために、次年度使用額(謝金)が生じた。次年度では被験者謝金として使用する。
グループホームの終末期ケアにおける看護連携を強化するための教育支援システムの開発

平成30年度は,前年度作成した「グループホーム看護職のための終末期ケアの質指標」の予備調査,および試用可能か否かの本調査を行った.そして,内容妥当性の確認を行い,71項目の質指標を作成した.また,前年度までに作成した「グループホーム看護職のための介護職との連携強化プログラム」を用いて,11月23日に「グループホーム看護職のための終末期ケア研修会」を開催(介入)した.グループホーム17事業所から看護職47人の参加があった.その研修会の教育内容の妥当性についての結果は以下の通りである【結果】1研修会受講者のうち,調査協力をした34人,平均年齢50.6歳(SD=10.1),平均看取りの経験数8件,受講の動機としてはこれから必要になってくるから,現在困っているなどの回答が上位を占めた.資料の活用性については,95.0%の受講者が満足していた.講義内容の理解度(4件法)については,「病院の看取りと施設の看取りの違い」61.8%,「認知症高齢者の終末期ケアの特徴」55.9%,「認知症高齢者の意思確認の困難さ」72.5%がとても理解できたことの上位を占めていた.2終末期ケア時の困難感では,介護職との連携のあり方,職員間の認識のずれや効果的な研修企画ができなかった.必要な研修内容は,カンファレンスのもち方,職員全体での看取りの研修会や勉強会の実施方法などであった.3研修内容の理解度クイズは,受講前後の正答数の平均を比較したところ,問4「身体的な死前兆候」(P=0.021),問5「グリーフケアの時期」(P=0.002),問9「意思決定の可能性」(P=0.024)では正答率が高い項目として有意に差を認めた(P<0.05).以上から,研修プログラムの内容妥当性は確保できたと判断した。また,「グループホーム看護職のための終末期ケアの質指標」についても内容妥当性の確認がなされた.平成27年度は,文献研究およびグループホームの終末期ケア研修会の実施、看取りの状況を情報収集した。グループホームの終末期ケア研修会に参加した受講者の終末期ケアに関する基礎知識の習得状況、主観的理解度、死生観ついて分析した。対象はA県内の2地域のグループホームの職員で終末期ケアに関する研修会に参加した受講生62人、終末期ケア研修会開始直前と終了後に高齢者の終末期ケアに関する基礎的知識を問う小テスト10問を実施し、その正答率の推移をデータとした。分析方法:研修会前後の小テストの得点の前後の正答率の差を比較した。対象の概要:受講者62人のうち、小テストに解答したものは57人であり(回収率91.9%,有効回答100%)、であった。グループホームでの経験年数は6.9年(±4.3年)、介護職56人・看護職1人であった。小テスト10問の正答率は、全体で研修前69.7%、研修後77.9%であり、その差は8.2%であった。最も正答率が高かった問いは、研修会前後ともに「医師や看護師への連絡の時期」であり、最も正答率が低かった問いは「死の身体兆候」であった。また、最も正答率が向上した問いは「グリーフケアの開始時期」についてであった。研修会前後の基礎的知識の習得は終了直後にはなされていることが確認された。終末期において、正答率の低い「死の身体兆候」や「グリーフケア」に関する項目について、研修内容に加え、今後も継続して学習する必要がある。死生観については、問24の「家族や友人と死について語る」の項目のみ、看取りの経験の有無との有意に差を認めた。看取りの経験が約75%はあるものの看取りの経験にかかわらず死に対する恐怖や不安を抱えており、その不安解決のためのフォローアップ研修会や事例検討会の場の提供が必要なことが示唆された。本研究の遂行が遅れている理由としては、研究代表者が昇格人事にともなう時間的な業務調整が困難であったこと、またフィールド(グループホーム)との連絡調整時に本研究の対象である看護職の勤務体制の不特定さから、研究協力の時間確保が困難であったことである。平成28年度は、1文献レビュー2半構成的面接法による質的データ収集を行った。また、情報の共有および役割分担、研究計画の再考のための3科研会議を合計5回実施した。国内3カ所(兵庫県2カ所および和歌山県1カ所)のグループホームにフィールド開拓を目的として4施設見学および終末期ケアの実態についてヒアリングを行った。5看護系や認知症ケアに関連の学術集会等に参加し、最新の知見を情報収集した。海外訪問は、予定していた豪州の対応予定の看護師の都合により渡航が延期となり、再度の訪問計画は本務との日程調整が困難であったため中止した。しかし、台湾からグループホーム管理者を招聘して、終末期ケアに関する研修会を開催し、その内容を紀要に投稿してた。1文献レビューの結果は、平成29年度5月に日本認知症ケア学会において成果報告予定である。また、2半構成的面接法によるインタビューでは、国内9カ所のグループホーム(東京都3カ所、愛媛県1カ所、岡山県1カ所、愛知県1カ所、福岡県1カ所、和歌山県1カ所、宮城県1カ所)、合計17人の管理者および看護職(訪問看護師・看護師)にインタビューを実施した。

得られたIC記録は逐語録化しており可視化可能な記述データとして現在、分析中である。3学外の分担者との科研会議の実施については、畿央大学、愛知県立大学、宮城大学およびインタビュー時に実施しており、データ収集方法について、分析の方向性について随時、検討している。学内の連携研究者、研究協力者との科研会議については、畿央大学内で1回実施するとともに、常時、情報交換を行い連携を図った4フィールド確保のためのグループホーム訪問については、兵庫県、和歌山県で実施したが、両者とも後のインタビューを実施または、次年度インタビュー予定のグループホームにつながっている。5学術大会においては、前年度の成果報告および最新の知見を情報収集した。平成28年度の進捗状況については、インタビューによる質的データ収集および全国調査の実施による量的データ収集を予定していたが、インタビューについては3カ所(兵庫県5月上旬・沖縄県5月下旬・北海道7月中旬)を残して9カ所のデータ収集が終了しており逐語録を分析中である。次年度のインタビュー予定のグループホーム3カ所においても、すべてアポイントが完了しておりインタビューの準備が整っている。国外でのインタビューは、台湾の雲林県からグループホーム管理者や職員を招聘し、研修会の開催および意見交換会を実施し、終末期ケアについての情報収集を行った。その結果については、畿央大学の紀要で研究成果の公表をしている。また、量的データ収集については、質問紙の構成内容およびグループホームにおける終末期ケアの質指標の作成過程であるため、遅れている。他の進捗については、以下の通りである。文献レビューは終了しており、次年度、日本認知症ケア学会において成果報告を予定している。学術集会等においては、2学会の学術集会において前年度の成果報告した。また、グループホームの終末期ケアに関する、殊にグループホームの看護師の役割についての成果報告内容を投稿し、継続して雑誌に掲載、全国に公表している。平成29年度の研究の目的は、グループホームに勤務する看護師のための終末期ケアの質指標の作成およびグループホームに勤務する看護職のための終末期ケアの教育プログラム内容の把握、そして把握したプログラム内容をもとにe-learningの教育システムを設計することであった。具体的な研究活動の実施予定としては、グループホームに勤務する看護師のための終末期ケアの質指標の作成およびグループホームに勤務する看護職のための終末期ケアの教育プログラム内容の把握、そしてその教育プログラムを用いてe-learningを設計し、e-learning教材を活用した集合的研修会の実施・評価を行うことであった。研究成果としては、1最新の文献のreview、2グループホームに勤務する看護師のための終末期ケアの質指標(案)を作成したこと、および3その質指標の内容妥当性の確保のための全国調査の準備、4;学会発表(国内1件、国外1件)、5最新の知識の情報収集として学会に3回参加し、6海外(メルボルン)からの終末期ケアの最新の情報を収集するために講師を招聘し講演(研修)会を行ったことである。終末期ケアの質指標を作成するために高齢者ケアや終末期ケアの専門家、実践家の参加を依頼し合計2回の検討会を実施した。また、研究の進捗状況の確認や調査票発送先の確認などの会議を4回実施した。しかし、終末期ケアの質指標の内容
常時微動を利用した既設構造物の耐震性評価システムの開発

本研究では表層30mの平均S波速度Vs30,地盤の卓越周期Tg,表層の厚さH,構造物の固有周期Tsを常時微動から推定し,これらの情報を利用した構造物の危険度評価システムを構築している.このシステムは(a)入力地震動評価システム,(b)構造物の損傷度評価システム,という2つの評価システムを統合した構造物の危険度を評価するシステムである.(a)入力地震動評価システム(Aシステム)本研究では,スペクトル適合波法を用いてレベル2地震動を作成している.目標応答スペクトルは,表層厚H,表層の平均S波速度AVSで地盤の非線形性を考慮した伝達関数を評価し,これに開放工学基盤における加速度応答スペクトルを乗じることにより求める.ここで,伝達関数はH, AVSに応じた地盤分類毎に用意する.H, AVSは微動から得られるTg, Vs30を用いて,により求める.以上から求まる地震波形をサイト波と呼ぶことにする.(b)構造物の損傷度評価システム(Bシステム)BシステムはAシステムより作成したサイト波を1自由度系モデルに入力し,非線形解析を行い,最大塑性率μを出力するシステムである.μをランク分けし構造物の危険度を評価する.構造物の固有周期Tsと最大塑性率μの関係を,降伏震度Khyをパラメーターとして表した図を用意し,微動から得られる構造物の固有周期Tsにおけるμをこの図から読み取り,塑性率と構造物損傷度との関係表に照らし合わせることにより構造物の危険度が評価することができる.以上のシステムは,今後,インターネットで公開予定である.常時微動のL字形アレイ観測から表層30mの平均S波速度(Vs30)を推定する方法の確立を行っている.この方法は,常時微動に含まれるレイリー波の波長40mにおける位相速度がVs30とほぼ等しくなるという性質を利用したものである.したがって,微動からレイリー波の位相速度を推定できれば,Vs30が得られるという方法である.本研究では,通常行われる地震計を正三角形の頂点に置く三角形アレイ観測でなく,L字形に置くアレイ観測でも精度よく微動に含まれるレイリー波の位相速度を推定できることを実証的に示している.これにより,特に都市部での適用性が格段に向上している.次に,Vs30と地震波の増幅率の関係を数値解析および地震記録の解析により行い,Vs30を用いた増幅率推定の可能性を検討している.はじめに,プレート境界タイプ,活断層タイプの実地震の記録および人工模擬波形の計23波と実際にPS検層で得られた150地点の地盤モデルを用いて,Vs30と地震波増幅率の関係を数値解析により検討した.その結果,Vs30と増幅率とには反比例の相関が見られること,また,この関係は地震波の卓越周期にも依存することを明らかにしている.そこで,本研究ではVs30と地震波の卓越周期を変数とした地震波増幅率を推定する評価式を提案している.この提案式は,実際の地震記録の基準点の最大加速度に対する各観測点の最大加速度の比から得られる増幅率と比較し,おおむね一致していることを確認している.ただし,後者の増幅率は,前者の数値解析から得られた増幅率に比べ大きい傾向にあり,その理由の解明は今後の課題である.本研究では表層30mの平均S波速度Vs30,地盤の卓越周期Tg,表層の厚さH,構造物の固有周期Tsを常時微動から推定し,これらの情報を利用した構造物の危険度評価システムを構築している.このシステムは(a)入力地震動評価システム,(b)構造物の損傷度評価システム,という2つの評価システムを統合した構造物の危険度を評価するシステムである.(a)入力地震動評価システム(Aシステム)本研究では,スペクトル適合波法を用いてレベル2地震動を作成している.目標応答スペクトルは,表層厚H,表層の平均S波速度AVSで地盤の非線形性を考慮した伝達関数を評価し,これに開放工学基盤における加速度応答スペクトルを乗じることにより求める.ここで,伝達関数はH, AVSに応じた地盤分類毎に用意する.H, AVSは微動から得られるTg, Vs30を用いて,により求める.以上から求まる地震波形をサイト波と呼ぶことにする.(b)構造物の損傷度評価システム(Bシステム)BシステムはAシステムより作成したサイト波を1自由度系モデルに入力し,非線形解析を行い,最大塑性率μを出力するシステムである.μをランク分けし構造物の危険度を評価する.構造物の固有周期Tsと最大塑性率μの関係を,降伏震度Khyをパラメーターとして表した図を用意し,微動から得られる構造物の固有周期Tsにおけるμをこの図から読み取り,塑性率を構造物損傷度との関係表に照らし合わせることにより構造物の危険度が評価することができる.本研究では表層30mの平均S波速度Vs30,地盤の卓越周期Tg,表層の厚さH,構造物の固有周期Tsを常時微動から推定し,これらの情報を利用した構造物の危険度評価システムを構築している.このシステムは(a)入力地震動評価システム,(b)構造物の損傷度評価システム,という2つの評価システムを統合した構造物の危険度を評価するシステムである.(a)入力地震動評価システム(Aシステム)

本研究では,スペクトル適合波法を用いてレベル2地震動を作成している.目標応答スペクトルは,表層厚H,表層の平均S波速度AVSで地盤の非線形性を考慮した伝達関数を評価し,これに開放工学基盤における加速度応答スペクトルを乗じることにより求める.ここで,伝達関数はH, AVSに応じた地盤分類毎に用意する.H, AVSは微動から得られるTg, Vs30を用いて,により求める.以上から求まる地震波形をサイト波と呼ぶことにする.(b)構造物の損傷度評価システム(Bシステム)BシステムはAシステムより作成したサイト波を1自由度系モデルに入力し,非線形解析を行い,最大塑性率μを出力するシステムである.μをランク分けし構造物の危険度を評価する.構造物の固有周期Tsと最大塑性率μの関係を,降伏震度Khyをパラメーターとして表した図を用意し,微動から得られる構造物の固有周期Tsにおけるμをこの図から読み取り,塑性率と構造物損傷度との関係表に照らし合わせることにより構造物の危険度が評価することができる.以上のシステムは,今後,インターネットで公開予定である.
マルチモーダルカテゴリ分類に基づくロボットの実世界理解に関する研究

本研究では、ロボットが本当の意味で物事を"理解"するためにはどうすればよいか、という観点からロボットの知能の問題に取り組んだ。ここでは物事に対する理解を、過去の経験をカテゴリ分類し、そのカテゴリを通した予測であると定義した。従って、理解の基本となるカテゴリを形成するために、ロボットが知覚情報を自らカテゴリ分類する能力が必要となる。本研究では、このカテゴリ分類を教師なしで行うことのできるアルゴリズムを確立し、ロボットによる真の理解の実現可能性を示した。本研究では、ロボットが本当の意味で物事を“理解"するためにはどうすればよいか、という観点からロボットの知能の問題に取り組む。ここでまず重要なことは、“理解"の定義である。本研究では、物事に対する理解を、過去の経験をカテゴリ分類し、そのカテゴリを通した予測であると定義する。例えば、コップを見た場合の理解とは、そのオブジェクトから、液体を入れたり、飲むといった行為を予測できることである。この予測は、過去に他人があるコップに水を注いで飲んだり、自分自身がそのような経験することで形成される“コップ"というオブジェクトカテゴリ(=概念)に基づいている。従って、理解の基本となるのは、オブジェクトやイベントなどの経験に基づくカテゴリであり、ロボットが得ることのできる全ての感覚情報を駆使して、自らカテゴリ分類する能力が必要となる。本研究では、このカテゴリ分類を自ら(教師なしで)行うことのできるアルゴリズムの確立と、ロボットへの実装による「ロボットの真の理解の実現」を目的とする。この目的のため、本年度は基本となる概念の形成アルゴリズムの検討と、実装するためのロボットプラットフォームの整備を行った。基本アルゴリズムの検討は、実際にロボットのセンサから得られる情報とその結果として得られる内部状態を時間方向でカテゴリ化する手法を検討し、実際にRNNを用いることでこれが可能であることを明らかにした。また、ロボットプラットフォームに関しては、従来の上半身型のヒューマノイドを改良し、移動型の双腕ロボットへと発展させた。これにより、移動を含めたより複雑な行動をとることが可能となり、来年度以降の研究の発展が期待できる。本研究では、ロボットが本当の意味で物事を"理解"するためにはどうすればよいか、という観点からロボットの知能の問題に取り組む。ここでまず重要なことは、"理解"の定義である。この予測は、過去に他人があるコップに水を注いで飲んだり、自分自身がそのような経験することで形成される"コップ"というオブジェクトカテゴリ(=概念)に基づいている。この目的のため、本年度は昨年度に開発した概念の形成アルゴリズムを発展させ、語意の獲得・理解を実現した。これを実際のロボットに搭載し、実際にユーザーとロボットの間で、理解に基づいた簡単な対話の実現が可能であることを示した。また、このアルゴリズムを移動型ロボットプラットフォームに実装し、ロボカップ@ホームの競技で実演した。これにより、日本大会で優勝、世界大会で準優勝という成績を残すことができた。昨年度までに、確率モデルをベースとしたカテゴリ分類アルゴリズムを開発し、実際のロボットに実装することで、本研究で定義した"理解"の実現可能性を示した。本年度は、昨年度の課題であった、オンラインでのインクリメンタルな学習と、様々な粒度での概念構造の実現を目標として取り組んだ。これらの課題を、"Bag of Multimodal LDA"という新しい枠組みを提案することで解決した。

また、アルゴリズムをオンライン化することに成功し、ロボットは、様々な粒度の複雑な概念と語意を、ユーザとのインタラクションを通して、オンラインかつインクリメンタルに学習することが可能となった。これらのアルゴリズムをロボットに実装し、昨年度同様、ロボカップ@ホームにおいて評価した。その結果、世界大会での優勝という成果を上げることができた。
ニュートリノファクトリーにおける原子核乾板実験の検証

ニュートリノファクトリーにおける原子核乾板実験の実施にとって最も重要なテスト実験を既に開始するに至った。私はアメリカ合衆国フェルミ国立加速器研究所にて現存する唯一の高強度のニュートリノビームライン通称NuMIに我々の原子核乾板とファイバー検出器とからなるハイブリット検出器を設置するために主導的立場で立案実施を行ってきた。本年度2005年9月より2006年2月末日までの期間に、原子核乾板中に50k反応ものニュートリノ反応を得ることに成功した。平成18年度期間中は主に17年度のビーム照射により得られたデータの解析と2nd RUNに向けた準備作業を行ってきた。データの解析においては原子核乾板自動飛跡読み取り装置の性能向上により、当初予定していた過去の実験(CHORUS、DONUT実験)の様に反応点をガイドするファイバー検出器による予想点の限定的な領域の読み取りから、原子核乾板の全面積の読み取りという革新的な解析に切り替える事を行ってきた。この事により、ファイバーによるリコンストラクション効率に影響される事なく、バイアスの無い形での解析を可能にした。過去に例を見ない大量のデータの処理方法及びソフトの開発において重要な礎を築いた。原子核乾板の全面読み出しが可能になった現在、J-PARCの前置検出器サイトであるならば何等補助検出器を必要とせずにニュートリノ反応の解析が可能になった。これらの前進は将来のニュートリノファクトリーでの原子核乾板実験を行う上で極めて重要な一歩である。本研究課題にとって最高の成果を得られたと考えている。当該研究目的のニュートリノファクトリーにおける原子核乾板実験の立案と実施に向けた大きな一歩を現時点で既に踏み出すに到った。我々の研究を最終的な実施に導く為には不可欠な実績を積み上げる作業は我々実験屋にとって極めて重要なことである。既存のニュートリノビームラインとして最も強力なFermilabに建設されたNuMIに我々の主検出器である原子核乾板を用いた実験装置を持ち込む準備が着々と進んでいる。1年以上前から、Femilabにおける過去のタウニュートリノ直接検出実験E872(DONUT)の共同研究者と議論を重ね、実験準備を進めてきた。Femilbでプレゼンテーションを行う等の宣伝活動をはじめ、2005年1月には実務的な打ち合わせの為に現地Fermilabにてミーティングを行ってきた。その結果として、既に2004年秋にはLetter of Intent(LoI)という形でLaboに対する公式なアプローチを開始して、現時点ではMemorandum of Understanding(MoU)提出の最終段階まで漕ぎ着けている。現時点での諸問題が解決されれば、すぐにでも実験開始に漕ぎ着ける事が可能な状態である。我々の持ち込む検出器は、DONUT実験装置の再利用品であり、実験準備に時間を要するものでは無いためである。既にFemilabのNuMIはファーストビームが出ており、フルインテンシティーでのRUNに向けてビームの調整が始まっている。現在、いち早く検出器を持ち込む為にMoUの最終準備及び、検出器の持ち込みの為の準備が急ピッチで進んでいる。現時点の予定では2006年4月末あるいは5月初頭には原子核乾板中でファーストイベントを観測できる予定である。今後解析を進め、次年度も継続的にデータ収集を行う。本年度蓄積されたニュートリノ反応の解析は現在進行中である。我々が有する原子核乾板自動飛跡読み取り装置で読み出された飛跡とファイバートラッカーで記録された飛跡とのマッチングは非常に良好に行われファイバートラッカーのテータを元に後方のMINOS Near Detectorとのデータコネクションをも達成するに至った。加えて、ニュートリノ研究ソサイエティーにおいてはスーパービームと呼ばれる現状と同様だが高強度のニュートリノビーム(JPARC)の次の世代のニュートリノビームライン通称ニュートリノファクトリーにおける実験装置の選定を行う為のインターナショナルスコーピングスタディーワーキンググループにて、我々が提唱する原子核乾板を磁場中に設置して電子、反電子ニュートリノ反応をも識別可能なセットアップを提唱した。そのセットアップの基本的な性能評価をMCをベースに行い非常に良い結果を得ている。今後更に発展させ、その実証試験も行う予定である。この成果はイタリアの共同研究者と共に推進中である。この一貫として我々の共同研究者である東邦大学のグループにより最も重要なコンポーネントとなるエマルションスペクトロメーターのテスト実験においては1Tの磁場の下でわずか3cmという短いGapにて2GeVまでの運動量測定のデモンストレーションをやり遂げた。本年度我々の研究グループは次世代ニュートリノ振動研究における重要な検出器の一つとして世界に認知させるに至った。2006年もこのインターナショナルスコーピングスタディーグループの一員として将来計画の作成に我々の技術を元に現実的な実験計画の立案を行っていく。

本年度2005年9月より2006年2月末日までの期間に、原子核乾板中に50k反応ものニュートリノ反応を得ることに成功した。平成18年度期間中は主に17年度のビーム照射により得られたデータの解析と2nd RUNに向けた準備作業を行ってきた。データの解析においては原子核乾板自動飛跡読み取り装置の性能向上により、当初予定していた過去の実験(CHORUS、DONUT実験)の様に反応点をガイドするファイバー検出器による予想点の限定的な領域の読み取りから、原子核乾板の全面積の読み取りという革新的な解析に切り替える事を行ってきた。この事により、ファイバーによるリコンストラクション効率に影響される事なく、バイアスの無い形での解析を可能にした。過去に例を見ない大量のデータの処理方法及びソフトの開発において重要な礎を築いた。原子核乾板の全面読み出しが可能になった現在、J-PARCの前置検出器サイトであるならば何等補助検出器を必要とせずにニュートリノ反応の解析が可能になった。これらの前進は将来のニュートリノファクトリーでの原子核乾板実験を行う上で極めて重要な一歩である。本研究課題にとって最高の成果を得られたと考えている。