hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗菌薬併用フルマウスSRPによる歯周病罹患糖尿病患者の歯周病および糖尿病改善効果

科研費課題『抗菌薬併用フルマウスSRPによる歯周病罹患糖尿病患者の歯周病およひ糖尿病改善効果』の臨床研究実施のために、鶴見大学歯学部倫理審査委員会への申請を行い、2018年10月31日付けで承認を得た(受付番号1620)。また、臨床研究を行うにあたりUMINへの臨床試験登録を2019年1月10日に行った(UMIN試験ID:UMIN000035472)。これまでに連携医療機関である静岡県富士市小松病院および神奈川県川崎市杢保内科クリニックとの間で研究実施打ち合わせ会議を数回持ち、研究プロトコールの確認、修正作業を行っている。現在までに実施のために協力病院で使用する簡易型歯科治療椅子の購入等を完了している。さらに、今回評価の対象として期待しているPISAシステムの構築を行い、スムーズな入力ができるコンピューター環境を構築し、実施準備が整えられた。本臨床研究を開始するに当たり、被験者への倫理的配慮を行うことは極めて重要であり、倫理審査を複数回経ることにより、被験者への倫理的配慮を確実なものとした。また、国際誌への発表を行う上でUMINへの登録は不可欠であり、科研費の内定を得た後からこれまでに時間を割いてきた。今後は被験者登録を行い症例の収集、データの積み重ねを行っていく。倫理審査において、統計処理に関する事項で倫理審査委員会と見解の相違があり、修正するのに時間がかかったため。ようやく臨床研究実施のための下準備が整ったことから、次年度は連携病院に頻回に赴き被験者の選定、臨床検査を積極的に行い、予定している被験者数120名(実験群60名、コントロール群60名)の臨床データを収集することに専念する。倫理審査委員会の審査を通過するのに時間がかかり、当初予定した協力医療機関へ出張しての被験者への臨床検査および処置が行えなかったことにより経費の執行が滞ったため。次年度においての残金使用計画としては、実施できなかった被験者への口腔内診査に必要なディスポミラー、ピンセット、探針等の購入と、歯周ポケット深さ測定のための歯周ポケット探針の購入費に充てる。さらに、実施に際して実験群で使用する抗菌薬の購入に充てる予定である。
可変周波数ＳＡＷ共振子の開発とその応用に関する研究

本研究では、主として無線通信機で用いられる高周波フィルタや発振回路について、これらを構成する弾性表面波共振子の高性能化、ならびにこれを用いた可変周波数フィルタや可変周波数発振回路に関する検討を行った。まず、広帯域弾性表面波共振子の不要を応答抑圧について、系統的な設計方法を提示した。次に、これらを用いる可変周波数フィルタと低位相雑音な可変周波数発振回路を設計・試作し、高性能高周波回路への応用の可能性を明らかにした。最後に、UHF帯で動作する再帰型アクティブフィルタの実用化に向けた開発を行い、自己調整手法の開発などに成功した。平成24年度は当該研究二年目にあたって、弾性表面波(SAW)共振子そのものの検討に加え、可変周波数発振回路についての検討も積極的に行った。可変周波数発振回路については、その構成要素となるDualーT回路について、本研究者の所属するグループで開発を行っている銅電極を用いた超広帯域SAW共振子を適用した場合の回路設計ならびに試作を行った。この結果、試作したDualーT回路の制御電圧を制御することにより、500MHz帯において約2%程度にわたって、連続的にノッチ周波数を制御できることを明らかにした。一方で、試作回路の周波数特性はシミュレーションに比べて周波数の低下を生じていたが、検討の結果、SAW共振子を回路を接続するボンディングワイヤによる寄生インダクタンスが原因であることを明らかにした。また、周波数の可変範囲については、まだ余裕があり、使用する共振子と周辺回路の最適化を行えば更なる広帯域化が可能である事をシミュレーションにより明らかにした。一方、これらSAW共振子を用いて発振回路を構成する際、低位相雑音を実現するために、共振子には高いQ値が必要とされる。そこで、本研究者らの開発した超高速弾性振動可視化システムを用いて、Q値低下の原因となるSAW共振子からのエネルギー漏洩を詳細に観察した。この結果については、現在解析を行っている途中である。また、これらの高安定・広可変発振回路と組み合わせて無線システムを構成することを見越して、再帰型の可変周波数増幅器についても検討を行い、20MHz帯域のバターワース特性を保持したまま250450MHzの範囲での周波数制御を実現することに成功した。本研究では、主として無線通信機で用いられる高周波フィルタや発振回路について、これらを構成する弾性表面波(SAW)やバルク波(BAW)共振子の高性能化、ならびにこれらを用いた可変周波数フィルタや発振回路について検討を行った。これまでの研究により、広帯域な共振子をDual-T回路に適用した広帯域可変ノッチフィルタとその発振回路応用について検討を行い、UHF帯において提案構造の試作に成功した。また、これらに使用する共振子そのものの高性能化に向けて、高い圧電性を持つ薄膜材料や、単結晶ダイヤモンド基板の利用について検討を行いSHF帯において高いQ値を持つSAW共振子の作製にも成功した。これらに加えて、圧電振動デバイスの更なる高性能化に向けて強力なツールとなる弾性振動可視化システムに関する検討や、UHF帯における再帰型構造のアクティブフィルタについても検討を行った。25年度はこれらの検討を更に推し進めた。特に、弾性振動可視化システムにおいては、外部回路と非測定デバイスとの接続における影響を最小限とし、明瞭な観察ができるよう、高周波プローブを用いるデバイス固定機構を設計・実装することで、従来よりも明瞭かつ、高い周波数まで測定可能なシステムに改良することに成功した。また、これを用いて観察した結果、SHF帯におけるSAW共振子においてバスバー部へのエネルギーの漏れが顕著であり、これがデバイスのQ値に影響していることなどを明らかにした。また、UHF帯アクティブフィルタに関して、フィルタ特性の自動制御方法、高次フィルタ特性の合成、スペクトラムスコープの構築などについても検討を行い、これらの結果を国内外の研究会で公表した。平成23年度は当該研究の開始年度にあたって、弾性表面波共振子の共振周波数可変化手法に関する原理実験に加え、共振子を可変周波数発振回路に応用する場合に問題となるスプリアス共振の軽減方法について理論的検討を行った。スプリアス共振の軽減方法については、横モードスプリアス共振の軽減に有効とされる「重み付きダミー電極」の重み付けパターンについて、従来からの経験則によるのではなく、理論に基いた系統的設計方法を提案した。まず、弾性表面波共振子をモデル化した多層導波路内を伝搬する弾性表面波の分散特性をスカラーポテンシャル法により求め、この結果と、モード結合理論から近似される分散特性をフィッティングすることで、モード結合方程式における結合係数をダミー電極長の関数として表現することに成功した。次に、伝搬方向に対してダミー電極長が変化する導波路に対し、結合係数を場所の関数としたモード方程式を数値評価することにより、種々の重み付けパターンによるスプリアス抑圧の効果を定量的に評価した。この結果を実験と比較したところ両者は良く一致することが確認された。これらに加えて、弾性表面波共振子を用いた電圧可変周波数発振器について基礎的な検討を行った。

広い周波数可変範囲を実現するため、これまで著者らの検討してきた銅電極/ニオブ酸リチウム構造の超広帯域共振子をTwin-T回路に適用することを考えた。回路シミュレーションの結果、この構造で広可変幅のノッチフィルタが構成可能であることが明らかになった。デバイス実装上の問題から、本年度は、案構造を直接実現することができなかったが、市販の弾性表面波共振子を用いることによりUHF帯で動作するTwin-T電圧可変発振器の実現に成功した。昨年度より可変周波数発振回路の検討を前倒したため、今年度も引続きこれについての検討を行った。これにより、解析および試作を通して、一定の結果が得られ、この成果を元にして広可変かつ高安定な発振回路の実現に一定の目処をたてることができた。この成果の一部は10月にドレスデン(独)にて開催された国際会議にて発表をされた。また、無線システムにおける周辺回路としての可変周波数増幅回路についての検討も前倒して検討し、一定の成果を得ることができた。この成果については、本年10月にニュルンベルグ(独)で開催される国際会議にて発表することが決定している。一方で、回路の検討を優先したため、SAW可変周波数共振子単体での検討に少々の遅れを生じており、今年度の優先検討課題とする予定である。平成23年度は震災に伴う停電および余震により、秋頃までデバイス作製装置の一部(電子線描画装置)が安定稼動できなかったため、弾性表面波デバイスの試作・評価について遅れを生じた。このため年度前半は、優先順位を変更して、共振子設計に関わる数値シミュレーションについての検討を中心に研究実施した。特に弾性表面波共振子の横モードスプリアス抑制に有効な、ダミー電極重み付けパターンの設計指針について、体系的なまとめを行った。この成果を10月に米国で開催された国際会議にて発表した。また、これに加えて平成24年度および25年度に実施を予定していた、共振子を組み合わせた周波数可変フィルタに関する検討、および周波数可変発振器に対する弾性表面波共振子応用に関し、一部計画を前倒しして平成23年度中に研究を実施した。周波数可変発振器については、UHF帯で動作するTwin-T回路構成について提案し、実装上の問題から市販品の弾性表面波共振子の使用に限られたものの、原理実験に成功し、その結果を研究会にて発表した。ただし、前述した通り提案構造のたわみを用いる周波数可変弾性表面波共振子の試作に関しては遅れを生じているので平成24年度に、これの補うことを計画している。発振回路応用ならびにシステム応用に関して一定の方針が確立したため、本年度はSAW共振子の更なる改良を再び優先的に検討することとする予定である。具体的には「たわみを利用した可変周波数共振子」の実装方法、ならびに、たわみの制御方法についての検討を行う予定である。また、研究最終年度であることから、本研究で検討した成果を合わせ、広可変かつ低位相雑音な可変周波数発振回路を試作し、本研究のデモンストレーションとすることも検討している。
経営計画を用いた戦略共有と変化の創造プロセスにおける管理会計の役割

本年度は主に戦略と管理会計を接合するための先行研究のレビューと調査対象企業への聞き取りを行った。先行研究のレビューに関しては国際ジャーナルからフレームワークのもととなる先行文献を整理し、レビュー論文を作成している。戦略を作り込んでいくプロセスに注目しており、システムに関する研究をまとめるとともに、その中で従業員の学習プロセスに中長期の視点を導入する方法に関する議論で、既知の議論について整理した。主に取り上げた研究は管理会計と組織学習との関係に関する研究、諸個人(経営層、現場従業員層)の戦略策定に与える影響の研究である・管理会計研究において学習プロセスと戦略化との関係に関する研究はまだ萌芽的なものにとどまっているため、今後の研究機会として捉えることができる。これに関しては本年夏以降に公表する予定である。また、新規に聞取調査を一部上場企業(製造メーカー)に対して複数回行い、インタビューのテープ起こしデータの整理をした。これに関しては論文化の目処はまだ立っておらず今後の課題としている。一方で、既存調査先の企業(中小ITサービス企業)に関して国際学会に投稿するための論文を作成した。調査先企業の戦略策定に関する長期的なデータと、社内の教育システムを総合的に分析するものであり、その中で会計数値の果たす役割と会計教育と行動指針による教育がどのように戦略策定に関係しているのかを定性的なデータをもとに考察を加えたものである。当初計画していたとおり、海外滞在中(オーストリア・インスブルック)に現地研究者との日常的なコミュニケーションや研究会の実施により情報交換を行うことができた。また、並行してすすめていた文献調査については、概ね必要な文献を集めることができた。今後はより詳細に検討し、分析のための理論フレームワークを精緻化していく作業をしていくことにしている。また聞取調査に関しても帰国後予定していた回数を新規の調査先に関して実施することができた。一方で、既存の調査先の追加調査は滞っているため、、翌年度以降の課題としている。ここまでの調査結果については本年度中に論文にまとめて公表する予定である。平成31年度以降のスケジュールとして、平成31年度以降では,経営計画の変遷を観察するために既存調査先企業に対する調査を継続する。またすでにアクセスがある企業への調査を実行に移す。特に既存調査先のみでは検討が難しい現場レベルでの戦略と会計と教育プロセスとの相互作用に関する調査を実施する必要があるため、早々に調査設計をして現場に入ることを目指す。また、既存の調査先のデータを用いて論文を公表することも目標としている。続く32年度はインタビュー調査を継続するとともに,データ分析に主軸を切り替えていく。最終年度には補完的な調査を行うとともに研究書の出版を目指す。またプロセス管理の一環として毎年研究の中間報告を国内外の研究会や学会で行っていく予定である。よって31年度以降は主に調査旅費とデータ整理用の人件費、文字起こし依託費を執行する予定である。

またプロセス管理の一環として毎年研究の中間報告を国内外の研究会や学会で行っていく予定である。よって31年度以降は主に調査旅費とデータ整理用の人件費、文字起こし依託費を執行する予定である。当初予定していたテープ起こしやデータ管理のための経費が予想よりも少なくなったため、4万円弱の余剰がでた。これに関しては本年度の聞取調査にかかる費用として利用する予定である。
ユーザの潜在的意図を用いたレス・コンシャス情報検索基盤の構築

consciousとunconsciousとの中間にあたるレス・コンシャス(less-conscious)レベルにおけるコンテンツ検索を支援する基盤技術の開発のため,以下の課題に取り組んだ.(a)メディア・インタラクションに基づく潜在的意図抽出方式(a-1)メディア操作からのユーザ意図抽出:ユーザのコンテンツに対する,検索を意識していないインタラクション(操作)を用いて,自動的に一連のインタラクションに適合する情報を検索し,提示する方式を開発した.(a-2)ユーザの閲覧行動からの閲覧モードのモデル化と推定:ユーザのWebの閲覧行動の目的の強さから探索モードと散策モードの2つの閲覧モードを定義した.また,ユーザの閲覧履歴に含まれるページの内容的な集中度とドメインの集中度を定義し,その値からユーザの閲覧モードを推定する手法を開発した.(b)質問自動生成によるレス・コンシャス型情報検索方式(b-1)メディア横断型クエリフリー検索: (a-1)で設計された意図階層のマルチレイヤ構造を用いて,任意の種類のコンテンツに対するユーザのメディア操作から抽出された意図を,異種のコンテンツの閲覧・視聴・編集動作などへメディアを横断して伝播させる意図のメタモデルを開発した.また,提案した方式に基づき,プロトタイプシステムを作成し,実際のデータを用いて方式の有効性を検証した.(b-2)ユーザの閲覧モードに基づくユーザ支援手法:(a-2)において定義した散策モードにおけるユーザの支援技術としてソーシャルブックマークのタグを用いたWebページの推薦技術を開発した.具体的には,閲覧中のページに付与されたタグ集合から意味的に親子関係にあるタグの組合せを発見,タグの組合せの一部を削除または置き換えた組合せを生成し,類似,汎化,関連関係にあるページを発見,推薦する.consciousとunconsciousとの中間にあたるレス・コンシャス(less-conscious)レベルにおけるコンテンツ検索を支援する基盤技術の開発のため,以下の課題に取り組んだ.(a)メディア・インタラクションに基づく潜在的意図抽出方式(a-1)メディア操作からのユーザ意図抽出:ユーザのコンテンツに対する,検索を意識していないインタラクション(操作)を用いて,自動的に一連のインタラクションに適合する情報を検索し,提示する方式を開発した.(a-2)ユーザの閲覧行動からの閲覧モードのモデル化と推定:ユーザのWebの閲覧行動の目的の強さから探索モードと散策モードの2つの閲覧モードを定義した.また,ユーザの閲覧履歴に含まれるページの内容的な集中度とドメインの集中度を定義し,その値からユーザの閲覧モードを推定する手法を開発した.(b)質問自動生成によるレス・コンシャス型情報検索方式(b-1)メディア横断型クエリフリー検索: (a-1)で設計された意図階層のマルチレイヤ構造を用いて,任意の種類のコンテンツに対するユーザのメディア操作から抽出された意図を,異種のコンテンツの閲覧・視聴・編集動作などへメディアを横断して伝播させる意図のメタモデルを開発した.また,提案した方式に基づき,プロトタイプシステムを作成し,実際のデータを用いて方式の有効性を検証した.(b-2)ユーザの閲覧モードに基づくユーザ支援手法:(a-2)において定義した散策モードにおけるユーザの支援技術としてソーシャルブックマークのタグを用いたWebページの推薦技術を開発した.具体的には,閲覧中のページに付与されたタグ集合から意味的に親子関係にあるタグの組合せを発見,タグの組合せの一部を削除または置き換えた組合せを生成し,類似,汎化,関連関係にあるページを発見,推薦する.(a)メディア・インタラクションに基づく潜在的意図抽出方式(a-1)メディア操作からのユーザ意図抽出ユーザのコンテンツに対する,検索を意識していないインタラクション(操作)を用いて,最小粒度の原子意図とそれらが結合した複合意図のマルチレイヤ構造を設計することでユーザの様々な意図を柔軟に記述し,自動的に情報を検索し,提示する方式を開発した.また,映像コンテンツなどに対する視聴インタラクションのモデル化の方式を検討し,「コンテンツ蓄積サーバ」により管理している様々なメディアを用いて評価実験を行った.(a-2)ユーザ意図のゆらぎに対応した複数意図抽出意図のゆらぎに対応したユーザ意図モデルの構築とWeb閲覧履歴からの抽出方式を開発した.ユーザ意図のゆらぎを複数のユーザ意図を用いることで表現するモデルを構築し,それをWebの閲覧履歴から抽出するアルゴリズムを開発した.評価は主にWeb履歴の区間毎に抽出された意図をユーザに提示し,それがユーザ意図に一致しているかを判定することによって行った.(b)自動質問生成によるレス・コンシャス型情報検索方式(b-1)メディア横断型クエリフリー検索研究課題(a-1)で設計した意図階層のマルチレイヤ構造を用いて,任意のメディア操作から抽出された意図を,異種のコンテンツの閲覧・視聴・編集動作などヘメディアを横断して伝播させる意図のメタモデルを開発した.また,「ソフトウェア開発用PC」によりプロトタイプシステムを作成し,実際のデータを用いて方式の有効性を検証した.(b-2)ユーザ意図を利用した背後検索手法研究課題(a-2)で開発した手法を利用し,複数のユーザ意図を用いた背後検索について研究を行った.具体的には,クエリ生成,検索実行,検索結果取得のタイミングについて検討した.また,複数ユーザ意図から得られた複数の検索結果集合の関係を考慮し,各意図の違いが明確になるように検索結果に対してリランキングを行うアルゴリズムを開発した.(a)メディア・インタラクションに基づく潜在的意図抽出方式(a-1)メディア操作からのユーザ意図抽出最小粒度の原子意図とそれらが結合した複合意図のマルチレイヤ構造を拡張して,異種メディアにおける時系列シーケンスの表現モデルを設計した.

このモデルの有効性を評価するために,「ユーザ操作解析サーバ」を用いて,より意味レベルの高い意図が抽出可能かどうかの検証を行った.(a.2)ユーザ意図のゆらぎに対応した複数意図抽出ユーザのWeb上の閲覧行動をモードとしてモデル化すると共に,Webの閲覧履歴だけではなく,使用した検索クエリやソーシャルブックマーク行為のデータを用い,粒度の異なる複数意図を抽出する手法の開発を行った.また,Webページに対する操作(クリック,スクロール,選択など)の利用についても検討を行った.(b)自動質問生成によるレス・コンシャス型情報検索方式(b-1)メディア横断型クエリフリー検索異種メディアにおける時系列シーケンスの表現モデルを設計し,メディア横断型検索のための変換モデルを構築した.「ユーザ操作解析サーバ」を用いて,より意味レベルの高い意図が抽出可能かどうかの検証を行った.(b-2)背後検索によるコンテンツの動的組織化背後検索を利用したWebのリンク構造の動的再構成方式の開発を行った.また,背後検索を行った後に,その検索結果に対して再検索を行うことで検索結果を検証し,背後検索の精度を高める技術の開発を行った.consciousとunconsciousとの中間にあたるレス・コンシャス(less-conscious)レベルにおけるコンテンツ検索を支援する基盤技術の開発のため,以下の課題に取り組んだ.(a)メディア・インタラクションに基づく潜在的意図抽出方式(a-1)メディア操作からのユーザ意図抽出:ユーザのコンテンツに対する,検索を意識していないインタラクション(操作)を用いて,自動的に一連のインタラクションに適合する情報を検索し,提示する方式を開発した.(a-2)ユーザの閲覧行動からの閲覧モードのモデル化と推定:ユーザのWebの閲覧行動の目的の強さから探索モードと散策モードの2つの閲覧モードを定義した.また,ユーザの閲覧履歴に含まれるページの内容的な集中度とドメインの集中度を定義し,その値からユーザの閲覧モードを推定する手法を開発した.(b)質問自動生成によるレス・コンシャス型情報検索方式(b-1)メディア横断型クエリフリー検索:(a-1)で設計された意図階層のマルチレイヤ構造を用いて,任意の種類のコンテンツに対するユーザのメディア操作から抽出された意図を,異種のコンテンツの閲覧・視聴・編集動作などへメディアを横断して伝播させる意図のメタモデルを開発した.また,提案した方式に基づき,プロトタイプシステムを作成し,実際のデータを用いて方式の有効性を検証した.(b-2)ユーザの閲覧モードに基づくユーザ支援手法:(a-2)において定義した散策モードにおけるユーザの支援技術としてソーシャルブックマークのタグを用いたWebページの推薦技術を開発した.具体的には,閲覧中のページに付与されたタグ集合から意味的に親子関係にあるタグの組合せを発見タグの組合せの一部を削除または置き換えた組合せを生成し,類似,汎化,関連関係にあるページを発見,推薦する.
高分子半導体不均一光触媒界面における光誘起多電子還元反応

1.ポリパラフェニレン(PPP)可視光触媒系PPPは可視光照射下において、ベンゾフェノンのα位の炭素にCO_2の挿入反応を行う光触媒として機能する。この申請者らが見出した新規なCO_2固定系では、ベンゾフェノンの連続的2電子還元によって生成したカルバニオンにCO_2が挿入していると考えられる。さらにテトラエチルアンモニウム塩の添加により、挿入反応の促進が観測され、PPP表面におけるカルバニオンの安定性が反応活性に大きな影響を及ぼすと考えられる。この系について、反応条件の変化と生成物の変化を検討し、上記のカルバニオンへのCO_2挿入、アルデヒドの付加、プロトン付加が競争的に進行していることが明らかとなった。また、第4アンモニウム塩、ホスホニウム塩、など分子中に正電荷の大きな非局在性を有する化合物がCO_2固定変換効率の促進に有効であり、これはカルバニオンの安定化によると推察した。2.ポリ(4-トリフルオロメチルピリジン-2,6-ジイル)(CF_3-2,6-PPy)可視光光触媒系CF_3-2,6-PPyは可視光照射下においてカルボニル化合物の還元反応対する光触媒作用を発現し、この還元反応が連続2電子還元であることが、生成物分布の精査およびトレーサーを用いた実験から明らかとなった。この化合物は強力な発光を示し、トリエチルアミンでの消光が観測されることから、PPPと同様にラジカルアニオン経由の還元機構が推定された。このポリマーは有機溶媒に不溶のため通常の分光法による検討が不可能である。そこで3量体および4量体を合成した。オリゴマーにおいてもCF_3基導入による吸収の長波長シフトが見られ、ポリマーの基礎物性が反映されていることが示唆された。今後、オリゴマーの光化学過程を詳細に検討し、ポリマーの連続2電子還元反応に対する光触媒作用の機構を明らかにする。
危険ドラッグ5F-ADBの毒性解析・薬物動態とメタボローム解析によるアプローチ

研究初年度では、新規合成カンナビノイド5F-ADB及びその主代謝物であるエステル加水分解代謝物M1について、申請者が過去に構築したヒト臓器中5F-ADB及びM1の定量分析法を改良し、分析バリデーション(検出下限、定量下限、日内・日間変動等の評価)を行った。特に、臓器中には質量分析時に問題となる脂質などの夾雑物が多く存在するため、脂質除去能力の高い「QuEChERS-STQ法」を前処理として用いて臓器中5F-ADB及びM1の抽出法をさらに改良した。改良した前処理法を用いて抽出効率の評価を行い、十分な抽出効率が得られることが確認された。5F-ADBはカルボキシルエステラーゼ(CES)、特にCES1によって加水分解されることから、CES1の発現が異なる臓器を対象としてヒト臓器中5F-ADB及びM1の定量分析を行った。定量分析の結果、5F-ADBについて、ヒトにおけるCES1の発現が異なる臓器間での代謝との相関を明らかにした。CES1が多く存在する肝臓・肺においては5F-ADBは速やかに加水分解されることから、これらの臓器中の未変化体濃度は極めて低く、反対にM1濃度は高いことが確認された。また、CES1の発現が低い臓器(大脳・脂肪組織など)においては5F-ADBは代謝されにくいことに加えて5F-ADBの脂溶性が高いため蓄積されやすいことから、未変化体は容易に検出することが可能であった。未変化体濃度はM1濃度に比べて高く、CES1の発現が高い臓器とは対照的な結果が得られた。現在はマウス投与実験を開始し、in vivo実験による5F-ADBの表現型変化の評価や薬物動態について現在調べている。初年度の主たる目的はおおむね達成できた。ヒト臓器中5F-ADB及びM1の定量分析を行った。その際に、脂肪組織のような脂質が多い臓器からの5F-ADB及びM1の抽出法について条件検討を行い、前処理法を最適化した。具体的には、精製ステップでより効果的に脂質除去を行うため、固相カートリッジSmart-SPE(アイスティサイエンス)を用いた。既存の残留農薬一斉分析法STQ法を一部改正し、2段階の固相抽出ステップを1段階に減らすことで抽出液量を約半量まで減らし、窒素乾固時間を短縮した。これにより、脂質除去能力の高い「QuEChERS-STQ法」を前処理として用いて脂肪組織中5F-ADB及びM1を定量した。定量分析には内部標準法を用いた。定量用の内部標準にはそれぞれに適した合成カンナビノイドの重水素体を用いた。構築した前処理法を用いた5F-ADB及びM1の回収率は各臓器において概ね5080%であった。また、すべての対象臓器についての分析バリデーションの結果においても、確度(20%以内)・精度(20%以下)と良好な値を示した。以前定量を行った血液及び、CES1の発現が高い肝臓・肺中の5F-ADB及びM1の定量値と併せて、今回定量分析対象としたCES1の発現が低い心臓・大脳・脂肪組織中の定量値は、大脳及び脂肪組織中の5F-ADB未変化体濃度は肺中に比べ、約3倍の濃度で検出された。CES1がほぼ発現していない大脳では未変化体の定量値が一番高く、M1定量値は対象とした臓器中で一番低かった。上記で構築したQuEChERS-STQ法による臓器中5F-ADB及びM1の抽出法とLC-Q/TOFMSによる定量分析法について、初年度では剖検試料より採取した臓器を分析対象としたが、今後はマウス投与実験を行い同様に分析バリデーションを実施し本法の有用性および再現性をさらに評価する。さらに、5F-ADBの血中未変化体濃度が極めて低値である理由を追及するため、5F-ADB未変化体を投与する際には、同時にCES特異的阻害剤Benzilを投与し、5F-ADBからM1への加水分解を阻害する。さらに、次年度の主たる目的である5F-ADBの毒性評価については、5F-ADBおよびM1をそれぞれ単独でマウスに投与し、5F-ADBの急性毒性が未変化体によるものなのかM1によるものなのかを明らかにする。また、5F-ADB投与マウスの大脳・肝臓においては、内因性代謝物の抽出を行い、GC-MS/MSによる分析を行ない、メタボローム解析を行う。

定量分析の結果、5F-ADBについて、ヒトにおけるCES1の発現が異なる臓器間での代謝との相関を明らかにした。CES1が多く存在する肝臓・肺においては5F-ADBは速やかに加水分解されることから、これらの臓器中の未変化体濃度は極めて低く、反対にM1濃度は高いことが確認された。また、CES1の発現が低い臓器(大脳・脂肪組織など)においては5F-ADBは代謝されにくいことに加えて5F-ADBの脂溶性が高いため蓄積されやすいことから、未変化体は容易に検出することが可能であった。未変化体濃度はM1濃度に比べて高く、CES1の発現が高い臓器とは対照的な結果が得られた。現在はマウス投与実験を開始し、in vivo実験による5F-ADBの表現型変化の評価や薬物動態について現在調べている。初年度の主たる目的はおおむね達成できた。ヒト臓器中5F-ADB及びM1の定量分析を行った。その際に、脂肪組織のような脂質が多い臓器からの5F-ADB及びM1の抽出法について条件検討を行い、前処理法を最適化した。具体的には、精製ステップでより効果的に脂質除去を行うため、固相カートリッジSmart-SPE(アイスティサイエンス)を用いた。既存の残留農薬一斉分析法STQ法を一部改正し、2段階の固相抽出ステップを1段階に減らすことで抽出液量を約半量まで減らし、窒素乾固時間を短縮した。これにより、脂質除去能力の高い「QuEChERS-STQ法」を前処理として用いて脂肪組織中5F-ADB及びM1を定量した。定量分析には内部標準法を用いた。定量用の内部標準にはそれぞれに適した合成カンナビノイドの重水素体を用いた。構築した前処理法を用いた5F-ADB及びM1の回収率は各臓器において概ね5080%であった。また、すべての対象臓器についての分析バリデーションの結果においても、確度(20%以内)・精度(20%以下)と良好な値を示した。以前定量を行った血液及び、CES1の発現が高い肝臓・肺中の5F-ADB及びM1の定量値と併せて、今回定量分析対象としたCES1の発現が低い心臓・大脳・脂肪組織中の定量値は、大脳及び脂肪組織中の5F-ADB未変化体濃度は肺中に比べ、約3倍の濃度で検出された。CES1がほぼ発現していない大脳では未変化体の定量値が一番高く、M1定量値は対象とした臓器中で一番低かった。上記で構築したQuEChERS-STQ法による臓器中5F-ADB及びM1の抽出法とLC-Q/TOFMSによる定量分析法について、初年度では剖検試料より採取した臓器を分析対象としたが、今後はマウス投与実験を行い同様に分析バリデーションを実施し本法の有用性および再現性をさらに評価する。さらに、5F-ADBの血中未変化体濃度が極めて低値である理由を追及するため、5F-ADB未変化体を投与する際には、同時にCES特異的阻害剤Benzilを投与し、5F-ADBからM1への加水分解を阻害する。さらに、次年度の主たる目的である5F-ADBの毒性評価については、5F-ADBおよびM1をそれぞれ単独でマウスに投与し、5F-ADBの急性毒性が未変化体によるものなのかM1によるものなのかを明らかにする。また、5F-ADB投与マウスの大脳・肝臓においては、内因性代謝物の抽出を行い、GC-MS/MSによる分析を行ない、メタボローム解析を行う。
崩壊による土砂生産と崩積土による土砂貯留に注目した流域の地形発達の研究

本研究では当初、野外調査による崩積土の記載を重点的に行い、崩壊の地形発達への影響を検討する予定であった。ところが計画提出後、現地調査を予定していた夏季に北米への出張が決まった。このため予定を変更し、空中写真判読・地形計測・データの電算機処理等の室内作業による研究を進めた。成果は以下の通りである。1.土砂災害データの解析による日本の崩壊の発生周期と平均崩壊土量の推定...従来、崩壊の発生周期や生産土量については個別の地域での検討が多く、日本全体での一般的傾向を調べた研究は少ない。約700の土砂災害事例の資料を用いてこの問題を検討し、平均的な崩壊発生様式とそれを規定する要因を明らかにした(H6年10月の斜面水文学に関する国際学会で発表予定)。2.東北日本における最終氷期末期以降の崩壊による斜面発達と土砂供給...北上河谷西縁の4流域と山形盆地東縁の3流域の地形分類を行い、最終氷期末期以降の土砂供給量を推定し、その値と扇状地規模との間の関係を明らかにした。また、以前検討した松本盆地周辺の流域での事例との比較を行い、降水強度の地域差が崩壊の規模・頻度に影響することを見い出した(H5年10月の日本地理学会で口頭発表。Bull.Dept.Geogr.Univ.Tokyoに投稿準備中)。3.扇状地の規模と上流域の地形特性との関係(昨年度奨励研究(A)からの継続課題)...日本と合衆国南西部の資料を解析し、扇状地の面積と上流域の流域面積・流域傾斜・崩壊等による土砂流出速度との関係を吟味し、扇状地規模の地域差の原因を明らかにした(H5年8月の国際地形学会議で口頭発表。Zeitschr.Geomorph.に印刷中)。4.中近東地域の斜面発達史...以前の現地調査により入手した中近東の斜面地形に関する資料の解析を行った。また、中近東地域の地形研究をレビューした(前者は研究継続中。後者は財団法人中東調査会の報告書に掲載)。
歯髄-口腔粘膜血管反応調節に連関する活性酸素ラジカルの分子機構

循環系に関連する病態生理学的条件下では,活性酸素フリーラジカルの最初の標的は血管自体の反応性である。交感神経性調節を受けている血管では,伝達物質noradrenaline(NA)が自動酸化,あるいはモノアミン酸化酵素による酸化的脱アミノ化を受け過酸化水素(H_2O_2)を生じるため,酸化的ストレスを受けやすい。環境下に鉄イオンが存在すれば,容易にH_2O_2から生成されるヒドロキシルラジカル(HO^・)によって機能障害が誘起されることは想像に難しくない。歯髄-口腔粘膜血管反応性に対するフリーラジカルの作用様式を解明する前段階として,血管平滑筋のアドレナリン作動性収縮機構に対するHO^・の作用様式を表面灌流法と電子磁気共鳴(ESR)法を併用することによって検討した。本年度の研究計画は,電気刺激に応答するNA放出とこれに随伴する血管収縮を指標として解析することである。ビーグル犬(体重7-15kg)の摘出腸間膜静脈からラセン状標本を作成し,表面灌流槽を懸垂,95%O_2,5%CO_2により通気したKrebs-Ringer溶液(NaCl 118.2mM,KCl 4.7mM,MgSO_4 1.2mM,KH_2PO_4 1.2mM,NaHCO_3 25.0mM,ethylenediamine-N,N,N',N'-tetraacetic acid 0.5mM,glucose 5.6mM,pH 7.35-7.45)で表面灌流した。標本の両側に設置したプラチナ電極により経壁的電気刺激(ES;9V,2msec,5Hz)を行った。サンプリングは平行灌流によって90分間安定させた後に開始し,各々10分間,計100間行った。ESにより放出された内因性NAに応答する標本の等尺性張力変化を測定し,同時に放出NA量を高性能液体クロマトグラフィーを用いて定量した。これと平行して,サンプリングした灌流液に含まれるラジカルをESR法により検出した。HO^・の影響を検討するため,H_2O_2(1.5×10^<-10>M)とFeSO_4(10^<-10>M)を個別に含んだ灌流液を,標本の直前で反応させ,この反応(Fenton反応)により生成するHO^・を,実験プロトコルに従って30分間曝露した。Fenton反応由来のHO^・を標本に30分間曝露すると,神経終末から放出するNAに応答した血管収縮反応は顕著に制御され,この制御はカタラーゼ(100U/ml)により阻止された。一方,ES時のNA放出量は不変であった。またH_2O_2およびFeSO_4単独処置では血管収縮反応とNA放出量とともに変化は認められなかった。標本灌流前と灌流後の灌流液中HO^・量をESR検出した場合,灌流後溶液中で有意な減少が認められた。このことは,明らかにHO^・が標本と反応していることを示唆する。以上の結果から,HO^・がシナプス後作用として,NA受容体刺激に連動する反応を抑制することが示唆された。また,Ca^<2+>-free Krebs-Ringer溶液で表面灌流した場合,HO^・との反応によって自発的NA放出量が増加し,このNA放出増加はESと全く解離した反応であった。本研究で得られた結果は,HO^・がシナプス前膜におけるNAの非開口分泌を促進することを推測させる。またCa^<2+>依存性のNA開口分泌はHO^・に対して強い抵抗性を持つことが示唆された。さらに,CGRP繊維が豊富に分布する舌動脈についても,NA放出がどのように修飾されるか検討中である。ESにより放出された内因性NAに応答する標本の等

尺性張力変化を測定し,同時に放出NA量を高性能液体クロマトグラフィーを用いて定量した。これと平行して,サンプリングした灌流液に含まれるラジカルをESR法により検出した。HO^・の影響を検討するため,H_2O_2(1.5×10^<-10>M)とFeSO_4(10^<-10>M)を個別に含んだ灌流液を,標本の直前で反応させ,この反応(Fenton反応)により生成するHO^・を,実験プロトコルに従って30分間曝露した。Fenton反応由来のHO^・を標本に30分間曝露すると,神経終末から放出するNAに応答した血管収縮反応は顕著に制御され,この制御はカタラーゼ(100U/ml)により阻止された。一方,ES時のNA放出量は不変であった。またH_2O_2およびFeSO_4単独処置では血管収縮反応とNA放出量とともに変化は認められなかった。標本灌流前と灌流後の灌流液中HO^・量をESR検出した場合,灌流後溶液中で有意な減少が認められた。このことは,明らかにHO^・が標本と反応していることを示唆する。以上の結果から,HO^・がシナプス後作用として,NA受容体刺激に連動する反応を抑制することが示唆された。また,Ca^<2+>-free Krebs-Ringer溶液で表面灌流した場合,HO^・との反応によって自発的NA放出量が増加し,このNA放出増加はESと全く解離した反応であった。本研究で得られた結果は,HO^・がシナプス前膜におけるNAの非開口分泌を促進することを推測させる。またCa^<2+>依存性のNA開口分泌はHO^・に対して強い抵抗性を持つことが示唆された。さらに,CGRP繊維が豊富に分布する舌動脈についても,NA放出がどのように修飾されるか検討中である。
クラウンカムを用いたスチームエンジンの開発に関する研究

現代の輸送機器のほとんどは化石燃料をエネルギー源としている.しかし,化石燃料の枯渇や排気ガスによる大気環境汚染が問題となっており,エネルギーを有効活用するための技術が求められている.大型船舶のディーゼル主機関では,燃料のもつエネルギーの約35[%]が排気ガスの熱として捨てられている.排気熱から蒸気を生成し,スチームエンジンによる発電が可能となれば,大幅な船舶の省エネルギー化が実現できる.本研究の目的は,船舶の低圧の蒸気を使用して作動するクラウンカムを用いたスチームエンジンの開発である.このスチームエンジンは,構造が単純であるため,製作コストが低く,実用化後は船舶への導入が非常に容易である.現代の輸送機器のほとんどは化石燃料をエネルギー源としている.しかし,化石燃料の枯渇や排気ガスによる大気環境汚染が問題となっており,燃料の節約やエネルギーを有効活用するための技術が求められている.大型船舶のディーゼル主機関では,燃料のもつエネルギーの約35[%]が排気ガスの熱として捨てられている.本研究は,排気熱からエネルギーを回収する技術の確立である.排気熱から蒸気を生成し,スチームエンジンによる発電が可能となれば,大幅な船舶の省エネルギー化が実現できる.本研究の目的は,船舶で生成される低圧の蒸気を使用して作動する発電用のスチームエンジンの開発である.なお,平成26年度の進捗状況は以下の通りである.[1.クラウンカムを用いたスチームエンジンの機械効率の解析]本研究では,出力2kWのスチームエンジの開発を設計目標とする.スチームエンジンの実用化には機械効率が重要である.そこで本研究ではスチームエンジンの実用化に向けて理論的な機械効率の解析を行った.解析ではまず,摩擦を考慮せずにピストンの往復運動がクラウンカムを介して回転運動に変換されるとき,出力軸に作用するトルクを求めた.その後,各部の摩擦および吸排気装置の損失を考慮して,装置全体の機械効率を算出した.それを基にスチームエンジン実験試作機の最適設計を行った.[2.クラウンカムを用いたスチームエンジンの設計]スチームエンジン実験試作機本体は,理論的な機械効率を基に最適設計を行った.また,低圧蒸気を用いてスチームエンジンが作動するように,最適なシール部品や熱処理および表面処理の検討を行った.スチームエンジンの作動には,ピストンの位相に応じて適切なタイミングで蒸気の供給および排気を行う給排気装置が必要である.そこで,より機械損失の低い給排気装置として,ロータリーバルブ方式の吸排気装置の設計を行った.現代の輸送機器のほとんどは化石燃料をエネルギー源としている.しかし,化石燃料の枯渇や排気ガスによる大気環境汚染が問題となっており,燃料の節約やエネルギーを有効活用するための技術が求められている.大型船舶のディーゼル主機関では,燃料のもつエネルギーの約35[%]が排気ガスの熱として捨てられている.本研究は,排気熱からエネルギーを回収する技術の確立である.排気熱から蒸気を生成し,スチームエンジンによる発電が可能となれば,大幅な船舶の省エネルギー化が実現できる.本研究の目的は,船舶で生成される低圧の蒸気を使用して作動する発電用のスチームエンジンの開発であり開発目標は,出力2kWのスチームエンジの開発である.また,本研究の最終目標は,ディーゼル主機関に対して4%の排気熱回収システムの構築である.なお,平成27年度の進捗状況は以下である.[1.スチームエンジン試作機の製作・設置・試運転]平成26年度に設計したスチームエンジン試作機本体および給排気装置の製作・設置・試運転を行う予定であった.しかし,先行試作機の試験結果より,スチームエンジンのシール部品の設計変更の必要性が発生したため,スチームエンジン本体の設計変更を行った.また,スチームエンジンのバルブタイミングとバルブ開度の試験結果より,吸排気装置の設計変更の必要性が発生したため,吸排気装置の設計変更を行った.先行試作機の試験結果より,スチームエンジンの設計変更の必要性が出たため,大幅な設計変更を行った.その後,スチームエンジンの部品発注前に研究代表者が約半年病気休暇となったため,スチームエンジン試作機の製作・設置・試運転が予定通り遂行できなかった.現代の輸送機器のほとんどは化石燃料をエネルギー源としている.しかし,化石燃料の枯渇や排気ガスによる大気環境汚染が問題となっており,燃料の節約やエネルギーを有効活用するための技術が求められている.大型船舶のディーゼル主機関では,燃料のもつエネルギーの約35[%]が排気ガスの熱として捨てられている.本研究は,排気熱からエネルギーを回収する技術の確立である.排気熱から蒸気を生成し,スチームエンジンによる発電が可能となれば,大幅な船舶の省エネルギー化が実現できる.本研究の目的は,船舶で生成される低圧の蒸気を使用して作動する発電用のスチームエンジンの開発であり開発目標は,出力2kWのスチームエンジの開発である.また,本研究の最終目標は,ディーゼル主機関に対して4%の排気熱回収システムの構築である.なお,平成28年度の進捗状況は以下である.[1.スチームエンジン試作機の製作・設置・試運転]スチームエンジン試作機本体および給排気装置を実際に製作した.製作したスチームエンジン試作機の設置を行い,設置後に配管作業および配線作業を行った.その後,圧縮空気を用い,試運転を行った.しかし,組立および試運転時に不具合が発生したため,設計変更および修正作業を行った.[2.スチームエンジン試作機の性能試験]スチームエンジン試作機の設計変更および修正作業が難航したため,スチームエンジン試作機の性能試験行うことができなかった.そのため,予定通り性能評価を遂行することができなかった.スチームエンジン試作機の組立・試運転時に不具合が発生したため,設計変更および修正作業を行った.

そのため,スチームエンジン性能評価試験が予定通り遂行できなかった.現代の輸送機器のほとんどは化石燃料をエネルギー源としている.しかし,化石燃料の枯渇や排気ガスによる大気環境汚染が問題となっており,燃料の節約やエネルギーを有効活用するための技術が求められている.大型船舶のディーゼル主機関では,燃料のもつエネルギーの約35[%]が排気ガスの熱として捨てられている.本研究は,排気熱からエネルギーを回収する技術の確立である.排気熱から蒸気を生成し,スチームエンジンによる発電が可能となれば,大幅な船舶の省エネルギー化が実現できる.本研究の目的は,船舶で生成される低圧の蒸気を使用して作動する発電用のスチームエンジンの開発である.なお,平成29年度の進捗状況は以下の通りである.[1]スチームエンジン試作機の製作・設置・試運転昨年発生した不具合のため,設計変更および修正作業を行った.その後,スチームエンジンの組み立て・設置・試運転を行った.試作スチームエンジンの試運転を行った結果,目標の出力が得られなかった.その原因を探るため,試作スチームエンジンを分解し調査を行った.調査の結果,一部の部品に加工不良があったため,所定の出力が得られないことが判明した.そのため,加工不良の部品について新しく作り直しを行った.また,更なる出力向上を目指し,シール部品について設計変更を行った.その後,組み立て・設置・試運転を行った.[2]スチームエンジン試作機の性能試験スチームエンジン試作機の不具合の調査が難航した.また,設計変更および部品の作り直しに時間がかかりスチームエンジン試作機の性能試験を行うことが出来なかった.そのため,予定通り性能試験を遂行することが出来なかった.現代の輸送機器のほとんどは化石燃料をエネルギー源としている.しかし,化石燃料の枯渇や排気ガスによる大気環境汚染が問題となっており,エネルギーを有効活用するための技術が求められている.大型船舶のディーゼル主機関では,燃料のもつエネルギーの約35[%]が排気ガスの熱として捨てられている.排気熱から蒸気を生成し,スチームエンジンによる発電が可能となれば,大幅な船舶の省エネルギー化が実現できる.本研究の目的は,船舶の低圧の蒸気を使用して作動するクラウンカムを用いたスチームエンジンの開発である.このスチームエンジンは,構造が単純であるため,製作コストが低く,実用化後は船舶への導入が非常に容易である.本年度予定していた,(1)クラウンカムを用いたスチームエンジンの機械効率の解析(2)クラウンカムを用いたスチームエンジンの設計について,すべてが順調に進展している.平成28年度については以下の項目を予定している.[1.スチームエンジン試作機の製作・設置・試運転]スチームエンジン
インスリン分泌における糖輸送の分子機構

糖尿病では膵β細胞のグルコースによるインスリン分泌の低下が特徴である。β細胞での糖の取り込みは糖輸送担体のうちブドウ糖に対する親和性の低いGLUT2によって行われる。そこでインスリン分泌におけるGLUT2の役割を明らかにする目的で正常ラット単離ラ氏島を濃度の異なったグルコースで培養し、24時間後にGLUTの発現とグルコース刺激によるインスリン分泌を比較した。高濃度グルコース培養下ではGLUT2 mRNA、GLUT2蛋白とも低濃度に比し、3倍に上昇していた。しかし、グルコース刺激に対するインスリン分泌には両者に著明な差異は認められず、正常状態でのGLUT2の増減はグルコースによるインスリン分泌にあまり影響を与えないことが明らかとなった。一方、シリアンハムスターβ細胞由来のHit cellはグルコースに対する感受性が低く、グルコースによるインスリン分泌は或る程度障害されている。Hit cellについても同様の検討を行ったところ、GLUT2 mRNA、GLUT2蛋白の発現とグルコースによるインスリン分泌はほぼ平行しており、GLUT2がグルコースによるインスリン分泌を抑制している可能性が明らかになった。したがって糖尿病のある種のタイプではGLUT2の減少によってグルコースによるインスリン分泌が低下する可能性が明らかとなった。
キャッシュフローを用いた利益の再計算に関する理論的・実証的研究

資金会計と呼ばれる領域の理論的・実証的探究をおこなった。キャッシュフロー計算書が主要財務諸表になったことによって,会計の理論的面と実証的側面で重要な研究領域が出現した。理論面では,概念フレームワークの改訂が要請されることになるが,現在(2005年), IASBの主導でFASBと共同でこの作業が進行している。この作業には,日本の資金会計の発想も取り入れられている可能性がある((2)佐藤, 2012)。実証面では,理論領域で導かれた資金法の損益計算方式にもとづく再計算利益の有用性を検証する作業が重要になる。本研究では,報告利益から(1)資金観にもとづいて裁量部分を除く,(2)エンティティー説にもとづいて株主持分利子を除く,(3)資金観とエンティティー説を結合して,報告利益から裁量部分と持分利子を除く,という再計算を行った場合の再計算利益の株価関係性を分析した。本年度は、この科研研究の第1年目で、上記研究課題の理論面と実証面で次のような分析を進めた。理論面では、資金法の損益計算方式を現金創出力に関わらせて説明するロジックの整理を押し進めた。具体的には、営業活動からのキャッシュフロー(CFO)に加減する発生主義調整項目(α)について、αは企業の現金創出力を考慮した分配可能利益計算であるとの論理を展開した。実証面では、監査法人を変更した企業群に着目して、資金法に基づく再計算利益の有用性の検証を行った。αを利益操作を受けない非裁量部分(α_1)と利益操作を受ける裁量部分(α_2)に分けた上で、CFOをα_1からなる部分を再計算利益として合成して、取り出して、その数値の株価関連性を検証した。所定の成果を収めたので、経営分析学会第25回大会(2008年5月)で報告し、さらに、ドバイで開催されたアジア会計学会の第9回大会(2008年11月)で報告をした。その論文は査読を受けて、大会のCD-ROMに収録されている。また、SEC基準を採用している企業群にも適用して、再計算利益に情報内容があることを確認し、論文を、佐藤編著の著書(『財務情報の信頼性』)の第5部第1章に収録した。本年度は、この科研研究の第2年目で、上記研究課題の理論面と制度面と実証面で次のような分析を進めた。理論面では、資金法の損益計算方式とエンティティー理論の関連について整理した。具体的には、営業活動からのキャッシュフロー(CFO)に加減する資本コスト(γ)を、エンティティー理論にもとづいて計算することができるが、そのことの理論的整合性を検討した。制度面では、IASB(国際会計基準審議会)の概念フレームワークの「討議資料」の中に現われたエンティティー理論について検討をおこない、2009年11月にイスタンブールで開催されたアジア会計学会第10回大会で報告した。また、それらの研究成果を時事通信社の『税務経理』の「フォーラム」欄において解説した。実証面では、監査法人変更企業に着目して、資金法に基づく再計算利益の有用性の検証を行った研究を、さらに深化させて、経営分析学会第25回秋季大会(2009年10月)で報告し、それを『経済科学』第57巻第3号(2009年12月)に掲載した。その後、再計算利益(裁量前利益)の有用性の検証を、日経225企業にまで対象を広げて行っている。また、「企業残余利益」に関するデータを取得して、EVAの計算に用いられた資本コストを用いた再計算利益の有用性の検討を進めている。平成22年度は、実証研究を進展させて研究を完了する予定であったが、研究代表者が単独で実証研究のためのデータの整理を進める必要に迫られたのと、理論面の整理を確認するため、1年間研究期間を延長することになった。この年は、IASBの表示プロジェクトの『公開草案』(2008年10月)の中に、当該研究のテーマである「キャッシュフローを用いた利益の再計算」を具体的に体現する損益計算方式である「資金法」が反映されたことを確認できたので、その事実とその意義を「新展開をする財務諸表体系」(『税務経理』時事通信社、2010年1月26日、8976号)で発表した。その意義とは、第1に、IASBの概念

フレームワークは、FASBが1976年に表明した収益費用観と資産負債観という2元的視点では説明できないことが明らかになったこと、第2に、資金法は日本発の発想である、ということである。IASBの表示プロジェクトに日本発の資金法が反映されたことは、国際会計研究学会の「国際会計の概念フレームワーク」に関するスタディーグループの『中間報告書』(2011年9月)において紹介した。平成23年は最終年度になるが、東証一部企業を用いて、資金法による再計算利益の有用性を、エンティティ説を含めて検討し、6月19日に開催された日本経営分析が回第28回大会で研究報告をおこなった。この概要については、研究成果報告書で明らかにする予定である。