hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波造影剤（ソナゾイド）を用いた脳梗塞に関与する頸動脈プラークの評価

超音波造影剤を用いた頸部血管エコー検査によりプラークの不安定化に関与するプラーク内新生血管の評価が可能と報告されている。頸動脈内膜剥離術(Carotid endarterectomy: CEA)施行例に超音波造影剤(ソナゾイド)を用いた頸部血管エコーを行い、病理学的所見との関連を検討した。当院においてCEAを施行した54例(男性51例、年齢68.3歳)を対象とした。造影効果を認めた症例では、認めなかった症例と比べてプラーク内新生血管の増生、マクロファージの量、および線維性被膜破綻が高率であった。超音波造影剤を用いた頸部血管エコーはプラークの性状診断に有用である。本研究は、脳梗塞や一過性脳虚血発作の原因のひとつで、近年本邦でも増加している頸動脈プラークの評価におけるソナゾイド造影頸動脈超音波検査の有用性、および病理学的所見との関連について明らかにすることを目的として研究を行っている。本研究では、超音波造影剤を用いて頸部血管エコーを行い、脳梗塞の原因となる動脈硬化性病変(頸動脈プラーク)の病理学的所見と、超音波所見について検討を行い、頸動脈プラークの評価、特に不安定プラークの評価におけるソナゾイド造影頸動脈超音波検査の有用性について検討を行っている。これまでの研究結果により、超音波造影剤により頸動脈プラークが造影される所見は、新生血管の増生、プラークの線維性被膜の非薄化や破綻、プラーク内出血、マクロファージの集簇など不安定プラークと考えられる病理学的所見と関連することを、これまでに国内および国際学会にて発表し、英語論文にて報告を行ってきた(国内学会:第37回脳卒中学会総会4月、第11回日本頸部血管治療学会6月、第31回脳神経超音波学会、6月、国際学会:International Stroke Conference Feb/2013,論文:Matsumoto N et al, Int J Stroke 7: E12, 2012)。また、狭窄度が低い頸動脈狭窄性病変であっても超音波造影剤により頸動脈プラークが造影される症例で、手術を行った症例では、狭窄度が低くても不安定プラークである病理所見を呈することを報告した(第16回日本栓子検出と治療学会)。また、プラークの性状診断法のひとつであるBB-MRIとの関連について検討したところ、主にプラーク内出血の評価に有用であるBB-MRIと造影頸動脈超音波検査では、異なる病態を見ている可能性についても報告した(第39回脳卒中学会総会)。今後も症例登録を行いながら検討を続けていく方針である。本研究は、脳梗塞や一過性脳虚血発作の原因のひとつで、近年本邦でも増加している頸動脈プラークの評価におけるソナゾイド造影頸動脈超音波検査の有用性、および超音波所見と病理学的所見との関連について明らかにすることを目的として研究を行っている。特に不安定プラークの評価におけるソナゾイド造影頸動脈超音波検査の有用性について検討を行っている。これまでの研究結果より、超音波造影剤により頸動脈プラークが造影される所見は、新生血管の増生、プラークの線維性被膜の非薄化や破綻、プラーク内出血、マクロファージの集簇など、不安定プラークと考えられる病理学的所見と関連することを、国内および国際学会および、英語論文にて報告した(国内学会:第32回脳卒中学会総会4月、第11回日本頸部血管治療学会6月、第31回脳神経超音波学会、6月、国際学会:International Stroke Conference Feb/2013,論文:Matsumoto N et al, Int J Stroke 7: E12, 2012)。また、超音波造影剤により頸動脈プラークが造影される所見は、無症候性頸動脈狭窄症例よりも、症候性頸動脈狭窄症例で多く認められ、虚血性脳血管障害発症に関連することを国際学会にて報告をした(International Stroke Conference Feb/2013)。また、プラークの性状診断法のひとつであるBB-MRIとの関連や、脳血管造影所見との関連についても、検討中である。まだ、症例数が少ないため、今後も症例登録を行いながら検討を続けていく方針である。背景:プラーク内新生血管は、プラーク内出血、プラークの不安定化に関与すると推察されている。従来の頸部血管エコー検査ではその評価は困難であったが、新たな超音波造影剤を用いた頸部血管エコー検査によりプラーク内新生血管の評価が可能。目的:頸動脈内膜剥離術(Carotid endarterectomy: CEA)施行例に術前に超音波造影剤(ソナゾイド)を用いた頸部血管エコーを行い、超音波所見と病理学的所見について検討する。

方法:当院脳神経外科においてCEAを施行した54例(男性51例、年齢68.3±8.3歳)を対象とした。超音波造影剤は、ソナゾイド1.5mLをボーラスで静注後、狭窄部位を観察した。CEAにて得られたプラークはホルマリン固定後、3mm幅でスライスし病理切片を作成、HE染色、免疫染色(CD31、CD68)を行った。結果:54例中45例(83.3%)でプラークの造影効果を認めた。造影効果を認め451例中23例では、点状の造影効果(Spotty group)を、残る22例は線状+点状(Liner group)。の造影効果を認めた造影効果を認めた45例では、認めなかった9例と比べて、プラーク内新生血管の増生(6.31±6.83/2.5mm2 vs. 1.37±1.55/2.5mm2, p=0.002)、マクロファージの集族(8.16±8.97% vs. 4.42±1.48%, p=0.011)を認めた。さらに、Spotty groupとLiner groupの病理所見を比較すると、Liner groupでは、線維性被膜破綻のみが有意に高率であった(86.4% vs. 13.0%, p<0.0001)。結語:ソナゾイドによるプラークの造影効果所見は、新生血管増生、プラーク内出血、FCの非薄化・破綻、マクロファージの集属と関連していた。超音波造影剤を用いた造影頸部血管エコーは、プラーク性状診断に有用と考えられた。脳卒中学平成24、25年度は、症例を登録し、超音波検査および病理学的検討を行い、データを解析し、学会発表を行うことを目標としていた。また、可能であれば、論文作成を行うこととしていたため、いずれもおおむね順調に進展していると考えている。平成24年度は、症例を登録し、超音波検査および病理学的検討を行い、データを解析し、学会発表を行うことを目標としていた。平成26年度の研究実施計画1同意取得後、対象症例の登録を行い、造影頸動脈超音波検査を行う。2超音波検査の画像的解析を行う。32により得られた結果と症例の臨床背景、危険因子、血液学的所見、画像所見(脳血管造影、BB-MRI)所見、病理組織との関連について解析を行う。4解析結果を学会において発表する。5予後・転帰についても追跡調査を継続する。追跡調査は外来受診、電話あるいは文書によるアンケート調査により行う。6少数例であるが、結果の一部を論文化し、採択された(Matsumoto N etal,Int J Stroke 7:E12, 2012)。現在は、2012年の論文作成時よりも症例が増えており、かつ新たな知見も得られているため、解析結果を学会において発表を行うとともに、論文作成を行う。平成25年度の研究実施計画1同意取得後、対象症例の登録を行い、造影頸動脈超音波検査を行う。6少数例であるが、結果の一部を論文化し、採択された(Matsumoto N et
肺動脈血栓塞栓症における脂質メディエーター動態への抗精神病薬の影響

抗精神病薬服用者に発症する肺動脈血栓塞栓症の発症機序の解明を目的として、非定型抗精神病薬クロザピンをラットに連続投与して、血栓形成に関与する血漿中脂質メディエーターをLC-MS/MSで分析した。ラット血漿中TXB2濃度は極めて大きな個体差があり、薬物投与群と対照群に有意差はなかった。6-keto-PGF1αは検出限界以下であった。肺動脈血栓塞栓死事例の病理組織学的検討では、新鮮血栓、器質化血栓およびその混在事例があり、死亡までの数週間以前に発症していたことが疑われた。抗精神病薬服用者の急死予防のために入院加療中における肺動脈血栓塞栓症発症の予防策が重要である。(1)高速液体クロマトグラフータンデム質量分析(LC-MS/MS)を用いた血清中脂質メディエーター定量分析法の検討血液凝固に関連する血清中脂質メディエーター動態を解析するために、それらの定量分析法について検討した。機器は既設のShimadzu LCMS8040、分析用ソフトウエアは本年度に購入したShimadzu LC/MS/MSメソッドパッケージ脂質メディエーターを用いた。まず、17種類の内部標準物質(重水素置換体)の混合液をLC-MS/MS分析(SRM法)して、各内部標準物質の保持時間の確認と、分析対象化合物の保持時間を調整した。その結果、何れの内部標準物質も保持時間3minから21minの間に溶出され、血液凝固に関連するTXB2-d5は保持時間9.90min、6-ケトPGF1a-d4は8.15minに溶出された。次に、既報のODSカラムを用いた固相抽出法に準拠して、健常人血清(0.1- 0.2 mL)を試料として抽出し、同条件でLC-MS/MS分析した。その結果、メディエーター前駆物質であるアラキドン酸、DHA、EPAおよびOEAは血清量依存的に検出されたが、目的とするメディエーター類は検出されなかった。サンプル量や抽出試料の濃縮などを含めた固相抽出条件について検討する必要性がある。(2)法医解剖事例における肺動脈血栓塞栓事例の検索2001年から2014年に熊本大学法医学分野で実施した法医解剖事例の剖検情報を調査して、精神疾患が疑われ、かつ精神神経薬の服用履歴が疑われた事例を検索した。その結果、肺動脈血栓塞栓症と診断されていた事例が9例あり、全て女性で年齢は3356歳であった。また、処方歴が不詳であった1例を除き、複数の抗精神病薬の処方が確認された。本年度はLC-MS/MSを用いた血清中脂質メディエーターの定量分析法の確立と、それに引き続き動物実験によって血清中脂質メディエーターへの抗精神病薬(クロザピン)の影響について検討する予定であったが、LC-MS/MSの検出感度が期待していたほどではなく、予定していた試料の量では検出が困難であることが判明した。そこで、検出感度を上げるために抽出方法と分析条件について現在検討中である。従って、本年度に予定していた動物実験はLC-MS/MSによる定量分析条件を整えた後、次年度に繰り越すこととした。法医解剖事例における肺動脈血栓塞栓症の事例解析については予定通り、検索された9例の肺動脈血栓塞栓症の概要と診断の根拠となった剖検所見、特に病理組織学的所見についての情報を収集中である。1)凝固関連脂質メディエーター(LMs)として6-keto-PGF1αとTXB2およびその他数種のプロスタグランジン化合物の分析装置(Shimadzu LCMS-8040)での検出限界を確認したところ、化合物によって感度は異なり、注入絶対量として0.51.5pgであった。また、LMsの重水素置換体を用いた内部標準法で検量線を作成したところ、定量限界は100300 pg/mLであった。2) Wister系ラット血漿(200-400μL)を試料としてLMsの抽出法について検討した。TXB2は通常の抽出法で検出されたが、6-keto-PGF1αでは抽出液の濃縮操作が必要であった。正常ラット血漿中のTXB2濃度は1000pg/mL前後であり定量可能であったが6-keto-PGF1αは、ピークは確認できたが定量限界以下であり試料量や抽出法を更に検討する必要がある。なお、血漿試料に200pgを添加した場合の回収率は6-keto-PGF1αが75%、TXB2が104%であった。3)肺動脈血栓塞栓症と診断された9例の法医解剖事例における血栓の性状、肺動脈内膜の肥厚について検討した。9例のうち4例では器質化した血栓、7例では新鮮血栓が観察され、そのうちの4例ではそれらが混在していた。また、全例で肺動脈内膜の肥厚が認められた。4)法医解剖事例の凍結保存血清200μLを試料としてLMsを抽出して6-keto-PGF1αとTXB2を定量分析した。検出限界を考慮して、ピーク面積>1000かつピーク高>200の条件で定量波形処理した結果、6-keto-PGF1α/TXB2濃度比の平均は、肺動脈血栓塞栓症群(5例)では0.32±0.33、コントロール群(心臓性突然死事例11例)では0.63±0.74であり統計学的有意差は認められなかった。

脂質メディエーター(LMs)分析では検出感度を上げるために試料量および濃縮操作の最適化のための予備実験が必要であった。特に6-keto-PGF1αの定量には更に工夫が必要であり、抽出法の最適化について現在追加実験中である。また、熊本地震の影響もあってラットを用いた動物実験も遅れていたが、現在実施中である。法医解剖事例を用いた解析は事例数を増やして検討するために検索範囲を2015年までに広げたが2012年以降では肺動脈血栓塞栓症と診断された事例は1例のみであった。現在、血栓形成に関する時間的経過を考察するために事例の周辺状況を知るために更に解剖情報を調査中である。また、冷凍保存血清中LMsの定量分析については、6-keto-PGF1aの濃度がラット血漿中よりも高かったので一部の事例では定量可能であった。ただし、これらの濃度の意義付けについては6-keto-PGF1αの分析精度や死後変化などを踏まえて慎重に考察する必要がある。ラットを用いた動物実験に合わせて再分析して結果を評価する予定である。次に、非定型抗精神病薬のクロザピン投与後におけるラット血漿中のLMs濃度と凝固・線溶系マーカーを測定した。クロザピンをWister系ラット(各群n=5)に10mg/kg、1回/日、1週間あるいは2週間連続腹腔内投与後、血漿中の脂質メディエーター(LMs)濃度をLC-MS/MSで分析した。TXB2は全てのラットから検出されたが、その検出濃度は定量限界(250pg/mL)以下から175ng/mLまで極めて大きな個体差が認められ、クロザピン投与ラット群とコントロール群との間に有意な差は認めなかった。6-keto-PGF1αは抽出試料の濃縮操作後でもほとんどの試料で定量限界の100pg/mL以下であり、今回の分析条件でのラット血漿中の6-keto-PGF1αの定量分析は困難であった。また、ラット血漿の血液凝固能検査に於いてもLMsと同様に各群間に違いは認められなかった。2001年から2014年の法医解剖事例を検索して、薬物服用者の肺静脈血栓塞栓症9例を抽出した。血栓および血栓周囲の器質化等の病理組織学的検査により、9例のうち7例には新鮮血栓、4例には器質化した血栓が観察され、4例ではその両者が混在していた。血栓形成時期と死亡時期との関係として、1新鮮血栓が飛来して急死した事例、2器質化した血栓が飛来して急死した事例、3血栓が飛来してから死まで長時間を要した事例の3パターンに分類できた。抗精神病薬服用者に発症する肺動脈血栓塞栓症の発症機序の解明を目的として、非定型抗精神病薬クロザピンをラットに連続投与して、血栓形成に関与する血漿中脂質メディエーターをLC-MS/MSで分析した。ラット血漿中TXB2濃度は極めて大きな個体差があり、薬物投与群と対照群に有意差はなかった。6-keto-PGF1αは検出限界以下であった。肺動脈血栓塞栓死事例の病理組織学的検討では、新鮮血栓、器質化血栓およびその混在事例があり、死亡までの数週間以前に発症していたことが疑われた。抗精神病薬服用者の急死予防のために入院加療中における肺動脈血栓塞栓症発症の予防策が重要である。当初は初年度にマウスを用いて、血清中脂質メディエーター動態に対する抗精神病薬(クロザピン)の影響について検討する予定であったが、既設のLC-MS/MSの感度では試料量を増やして抽出することが必要と思われた。そこで、平成28年度は、現在実施しているLC-MS/MS分析法の感度を上げるための検討を行ない、その後に動物実験を実施する予定である。
血圧値日内変動の予知に関する研究

平成5年度は平成4年度(初年度)に構築した血圧日内変動予知システムについての評価、検討を行なった。同システムを使用して本態性高血圧症患者の症例を対象として評価、検討を行い、同システムの高性能化を行なった。本態性高血圧症患者に降圧剤を投与する場合の血圧値に影響のある内分泌系の情報を計測し、リアルタイムで血圧値予知モデルのパラメータ値、伝達関数値を決定し、患者ごとに心拍数、心拍出量、毎分心拍出量を心電図計(現有設備)、超音波診断装置(現有設備)で計測し、降圧剤を投与する場合の血圧値血圧値日内変動予知システムの検討を研究分担者である東京大学医学部斎藤正男教授と行なった。一部の医療機関で血液のを30分間隔で24時間採血が実行困難であるため就寝中は6時間間隔で採血することとした。また各々の患者が覚醒中は心拍出量、毎分心拍出量を超音波診断装置で30分間隔で24時間連続して計測し、就寝中は3時間間隔とした。その結果と30分間隔で24時間連続して計測した結果を比較し、患者各々の平均血圧値予知モデルのパラメータ値、伝達関数値の違いと、それぞれの予測誤差について検討した結果、就寝中は6時間間隔で採血することとし、心拍出量、毎分心拍出量の計測は超音波診断装置で3時間間隔とした。また複数の医療機関において実際に医療現場で使用し、その結果を再度検討して血圧日内変動予知システムの精度の向上を計った。併せて国内外の学会論文誌に本研究の研究成果を発表した。(現在投稿中を含む。)平成5年度は平成4年度(初年度)に構築した血圧日内変動予知システムについての評価、検討を行なった。(現在投稿中を含む。)初年度では血圧日内変動予知システムの中心となる平均血圧値予知モデルを構築し、その評価、検討を行い、その研究成果を複数の国際会議等で発表し、その研究成果を周知し、多くの助言を得た。血圧日内変動予知システムの中心となる平均血圧値予知モデルを構築し、その評価のために国公立医療機関で実際にフィールド試験を行い、本モデルの評価を行った。その結果、本態性高血圧患者各々の、血圧値に影響のある内分泌系のアドレナリン、ノルアドレナリン、糖質コルチコイド、アルドステロン、およびアンギオテンシンIIの情報を含む血液のを30分間隔で24時間採血が実行困難であるため、就寝中は6時間間隔で採血することとした。現在国公立医療機関でフィールド試験を継続している。同システムを使用して本態性高血圧患者の症例を対象として評価、検討を行い、同システムの高性能化を行なった。本態性高血圧症患者に降圧剤を投与する場合の血圧値に影響のある内分泌系の情報を計測し、リアルタイムで血圧値予知モデルのパラメータ値、伝達関数値を決定し、患者ごとに心拍数、心拍出量、毎分心拍出量を心電図計(現有設備)、超音波診断装置(現有設備)で計測し、降圧剤を投与する場合の血圧値血圧値日内変動予知システムの検討を研究分担者である東京大学医学部斉藤正男教授と行なった。一部の医療機関で血液を30分間隔で24時間採血が実行困難であるため、就寝中は6時間間隔で採血することにした。

また各々の患者が覚醒中は心拍出量、毎分心拍出量を超音波診断装置で30分間隔で24時間連続して計測し、就寝中は3時間間隔とした。その結果と30分間隔で24時間連続して計測した結果を比較し、患者各々の平均血圧値予知モデルのパラメータ値、伝達関数値の違いと、それぞれの予測誤差について検討した結果、就寝中は6時間間隔で採血することとし、心拍出量、毎分心拍出量の計測は超音波診断装置で3時間間隔とした。また複数の医療機関において実際に医療現場で使用し、その結果を再度検討して血圧日内変動予知システムの精度の向上を計った。併せて国内外の学会論文誌に本研究の研究成果を発表した。(現在投稿中を含む。)
ＩＣＵにおける高齢者のケアプログラムの開発

本研究は、集中治療室(ICU)での高齢患者のケアプログラムの開発をめざし、ICUでの高齢患者のニーズ及び看護職の高齢患者へのケアの実態と課題を明らかにすること目的とした。ICUでの高齢患者は、15歳以降(成人期)の患者の7割を占め、入室期間は成人期患者より延長していた(4.2日<5.1日P=0.04)。看護師は、高齢患者のケアにて、多動不穏な状態、睡眠障害等を経験し、気をつけている点は、患者の現状認知、睡眠覚醒、早期離床であった。困難な点は、せん妄や認知症による意思疎通の障害、チーム上の課題は、看護師間のケア方針や内容の不統一、医師との治療方針の共有等であった。本研究は、集中治療部(ICU)での治療目的で入室する高齢者の現状とケアの課題を明らかにし、ケアニーズの因子の抽出、ケアプログラムの開発そして検証を経て、ICUでの高齢者ケアのプログラムの開発を目指している。平成24年度は第1段階として、ICUの看護師の語りより、ICUに入室した高齢者ケアの実際を明らかにし高齢者のニーズとケア上の課題を抽出することを目的とした。研究方法は、集中治療部に連続3年以上勤務する看護師のうち、看護師経験3年目以上の3名に、1ICUに入室した後期高齢者の事例数と印象に残った患者と看護、2高齢者の看護で心がけていることについて、フォーカスグループインタビューを2回実施した。分析は、インタビュー内容より逐語録を作成し、「高齢者の入室状況」「印象に残った事例とその看護実践」「ICUでの高齢者への看護について心がけていること」について、語りの内容を整理した。入院から退院まで担当した高齢患者は、対象Aが年間20名、対象BとCは半年間に各5名。印象に残った事例では、対象Aは80歳後半の女性、胸部大動脈瘤弓部置換術後1ヶ月入室し、廃用症候群のため心身状態をみながらゴールを決め機能訓練を実施した。ゴール設定では高齢を考慮しようとしたが指標がなく適切であったか疑問が残った。対象Bは80歳台男性不慮の事故により脳死状態となり、家族が現状を受容できるよう一緒に患者へのケアを行いながら支援した。対象Cはせん妄状態であっても「生きたい」という気持ちを大切にした看護実践であった。高齢者へ意図して心がけている看護として、「生命にかかわる処置は意思に反しても行う」「全身状態をふまえた早期の機能訓練」「退院後を見据え心身状態に沿ったゴール設定」「家族への現状の受容にむけた支援」であった。次年度は、ICUでの高齢患者への看護の指標作成にむけた調査を行う予定である。本研究は、集中治療部(ICU)に治療目的で入室する高齢者の現状とケアの課題を明らかにし、ケアニーズの因子抽出を行い、ICUで治療をうける高齢者のケアプログラムを開発することを目的としている。これまでの調査では、ICUの高齢者ケアの実態を探るべく、ICUの看護師3名にフォーカスグループインタビューを実施した。その結果、ICUにおいて看護師が高齢者を受持ちとして担当するのは年間5から20名であり、印象に残った事例ではICUに長期間入室し廃用症候群を来した患者、外傷により救急搬送され生命予後が不良であった患者の家族、せん妄症状を来していても「生きたい」という意思をもって治療を受けていた患者の事例であった。高齢者に対して心がけているケアとして、「生命にかかわる処置は患者の意思に反しても行う」「全身状態をふまえた早期の機能訓練」「退院後を見据え心身状態に沿ったゴール設定」「家族に対する現状の受容にむけた支援」があげられた。これらの内容は、ICUにおける看護実践全般を示しており、高齢者特有のケアの抽出にはいたらなかった。そのため、平成25年度はこの調査方法を見直し、ICUに入室する高齢者の実態についてカルテおよび看護師等を対象とした調査を行うよう調査方法および内容を検討し、現在は、調査内容について、研究分担者及び協力者と調整中である。今後は、倫理審査を経て、調査実施は、平成26年7月と予定している。研究の目的は、加齢による心身機能および適応力等の低下した高齢者が安全かつ安寧の状態で術後の治療を受け、早期回復を促すためのICUにおける高齢者のケアプログラムの開発である。今年度は、その第1段階として、ICUに勤務し高齢者へ実際ケアを行っている看護師の語りによって、予定手術によりICUに入室した高齢者ケアの実際を明らかにし、高齢者のニーズとケア上の課題を抽出することを目的としていた。研究の進捗状況としては、平成24年3月に倫理審査委員会の承認と当該部署より研究を行う承諾を得ている。現在、当該部署と面接日等の調整を行っている段階である。

平成24年57月間にインタビューを実施する予定である。本研究は、集中治療室(ICU)に治療目的で入室する高齢者の現状とケアの課題を明らかにし、ICUで治療を受ける高齢者のケアプログラムの開発を目的としている。平成26年度は、某特定機能病院の集中治療部に入室した高齢患者の状況および課題を明らかにするため、患者の概要をつかむべくカルテ調査およびICUに勤務する看護師を対象に、高齢者ケアの経験、困難性および高齢者ケアの関心等についてアンケート調査を行った。まず、患者の概要については、過去1年間にICUに入室した高齢者の入室数は450名であり、入室全体の67.0%をしめていた。後期高齢者は246名36.6%を占めていた。このうち、せん妄の診断がある患者は2名、認知症の診断がある患者は3名であり、すべて後期高齢者であった。ICU看護師を対象としたアンケート調査は、35名中26部回収(有効回答71.4%)できた。平均年齢29.3歳、看護師経験年数9.2年、ICU経験年数5.1年であった。老年看護学の系統的学習および老年看護学に関心を持つ者が9割をしめた。ICUにおいて高齢者のケアを全員が経験しており、その高齢患者の状態として、健忘症状、不穏、情緒不安定、意欲減退、不安焦燥、攻撃的言動、睡眠の変調等を8割以上の看護師が経験をしていた。高齢者ケアに対する困難性は患者によって感じる者が6割であり、高齢者へのケアに満足していない者が4割をしめた。現在、看護師のアンケート調査の中で記述された質的データの分析中であり、これらのデータをもとにICUにおける高齢者へのケアプログラムの作成とその検証を進める。老年看護学急性期看護学本研究は、集中治療部(ICU)での治療目的で入室する高齢者の現状とケアの課題を明らかにし、ケアニーズの因子の抽出、ケアプログラムの開発そして検証を経て、ICUでの高齢者ケアのプログラムの開発を4年間かけて行うことを目指している。調査予定は、当初平成23年度(1年目)にインタビューを行い、平成24年度(2年目)には前年度の結果を踏まえ、ケアニーズ等の調査を行う予定であった。しかし、1年目に調査対象(施設)との調整や研究者側の変更等の理由より、実施できなかったため、2年目に実施した。さらに、ケアニーズ調査を2年目末に実施するよう計画していたが、インタビュー実施が対象側との調整により平成25年13月となったため(詳細は研究実績の概要参照)、調査実施までに至らなかった。本研究は、集中治療部(以下ICU)での治療目的で入室する高齢者の現状とケアの課題を明らかにし、ケアニーズ因子の抽出、ケアプログラム開発を行うことを目的としている。研究計画立案の当初の調査予定は、平成23年度(1年目)にインタビューを実施、平成24年度(2年目)にインタビュー結果より高齢者の状況やケア実態をふまえ、ケアニーズの調査を行う予定であった。しかし、平成23年度には、インタビューの調査対象(施設)との調整や研究者側の変更等の理由より実施できず、平成24年度(平成25年3月)に最初の調査を実施することができた(この結果は平成26年10月の学会で発表予定である)。また、ケアニーズ調査は平成24年度に実施する予定だったが、インタビューの遅れにより実施できていない。平成25年度(3年目)はICUにおける高齢者のケアニーズ調査を行う予定で進めてきたが、調査対象となる施設のシステム変更、研究者側の準備不足等により実施まで至っていない。
大震災の風化と豪雨等新たな災害の防止に向けた自治体協働による地域防災モデルの構築

本研究の目的は,平成23年の「東日本大震災」(以下,大震災)および「平成27年9月関東・東北豪雨」(以下,東北豪雨)の2つの自然災害の被害を受けた地域をフィールドに定め,住民の健康状態を把握すること,災害時の保健師活動を明らかにすることであり,これらを通して地域防災モデルを検討する.大震災と東北豪雨の被害を受けた住民の精神的健康をK6(5点以上:心理的ストレス反応相当,10点以上:気分・不安障害相当)を用いて把握し被害状況との関連をみた.震災から約6年,東北豪雨から約1年半経過した時点において,前期高齢者では「大震災,東北豪雨の一方又は両方で被害を受けた」群のK6得点の内訳は0-4点66.7%,5-9点23.7%,10点以上9.6%,後期高齢者では0-4点47.7%,5-9点34.1%,10点以上18.2%だった.つまり,被害を受けた後期高齢者の52.3%はK6が5点以上の心理的ストレス反応相当以上の状態であり,有意差は認められなかったが被害の無かった群の30.8%,平成28年国民生活基礎調査の25.9%と比べて高い値であった.精神的健康に与える被災の負の影響は特に後期高齢者の場合は長期に及ぶ可能性があり,長いスパンでの支援の必要性が示唆された.K6とソーシャル・キャピタル(以下,SC)との関連では,前期・後期高齢者ともに「住民の助け合い」「地域の人々への信頼」を肯定的に捉えている群は,そうでない群よりもK6得点が有意に高く,SC醸成に向けた地域づくりは被災地域の高齢者の精神的健康に寄与することが示唆された.大震災と東北豪雨にて支援活動を行った自治体保健師のインタビューを通して,地震災害と豪雨災害における支援活動の共通点・相違点,支援活動を促進する要素等が明らかとなった.更に,地域防災のあり方への示唆を得た.文献検討および前述を踏まえ,地域防災モデルの試案に取組んだ.地域防災モデルの試案作成途中であり、完成には至っておらず、今後更なる情報収集を要するため。研究成果の発表、及び、地域防災モデル作成を進める。本研究では、「平成27年9月関東・東北豪雨」(以下、関東・東北豪雨)、および、「東日本大震災」(以下、大震災)の被害を受けた地域をフィールドに定め、関東・東北豪雨における保健師活動について、大震災の経験がどう活かされたのかも含めて検証するとともに、豪雨被害を受けた住民の健康状態を把握する。これらの結果を踏まえ、地域防災モデルを作成し、その有用性を検証することを目的としている。更に、東日本震災の風化防止を図るとともに、多様な災害に対する地域の防災力と公衆衛生看護活動の強化を図り、自助・共助・公助の3側面からの減災と公衆衛生の向上に貢献することをねらいとしている。そこで平成28年度は、先行研究、既存資料などより関連研究の動向・知見の整理、対象地域の防災活動の状況把握を行った。災害看護に関する研究は、欧米では2001年のアメリカ同時多発テロ以降、わが国では1995年の阪神・淡路大震災以降に論文数が増加し、災害が被災者、支援者の心身に及ぼす影響や、長期的視点での支援の必要性が指摘されていた。しかし、わが国では地震に関わる論文が中心であり、風水害における支援活動に関する知見の蓄積は十分ではなかった。そのため、本研究採択の前年度に企画実施した関東・東北豪雨時の保健師活動に関する研修会資料等を再確認し風水害における保健師活動の課題の精査等を行った。更に、関東・東北豪雨に際し支援活動を行った保健師、豪雨被害を受けた住民を対象とする調査を現在進めている。平成28年度は、先行研究の動向・知見の整理、対象地域の防災活動の状況把握、関東・東北豪雨における保健師の支援活動の調査、関東・東北豪雨被害を受けた住民を対象とした調査を計画していた。先行研究の動向・知見の整理、対象地域の状況把握については概ね実施できた。一方、関東・東北豪雨における保健師活動の調査、住民調査についは倫理審査の手続きおよび自治体との調整開始時期の関係等により現在調査を進行している段階である。本研究では、「平成27年9月関東・東北豪雨」(以下、関東・東北豪雨)、および、「東日本大震災」(以下、大震災)の被害を受けた地域をフィールドに定め、住民の健康状態を把握すること、また、関東・東北豪雨における保健師活動について、大震災の経験がどのように活かされたのかも含めて検証することを計画した。そこで、平成29年度は、先述の2つの災害の被害を受けた一自治体のなかで、特に関東・東北豪雨被害の直接的被害を受けた二地域に居住する全世帯(約1000世帯)を対象に質問紙調査を実施した。主な調査内容は、健康状態、日常生活における災害への備えや防災意識、情報のやり取り(情報収集手段等)、地域のつながり等とした。有効回答は362人であった。平成28年2月に内閣府が行った「日常生活における防災に関する意識や活動についての調査」の全国調査結果と比べて、備えを実行に移してる人の割合が高かった。家族のなかでの避難時における要援護者の有無を把握したところ、回答者の約4分の1に当たる92人が「いる」と回答し、今後の高齢者数、要介護認定者数の推移などを踏まえた平時からの災害時要援護者の把握や、地域での共助、減災への取り組みの重要性が再認識された。

また平成29年度は、東日本大震災以降に発生した風水害における保健師の支援活動を明らかにし,多様な災害に対応できる災害時の保健活動への示唆を得ることを目的に、災害時の住民支援を経験した市町村保健師を対象に半構造化面接調査を実施した。平成29年度に計画していた住民対象の質問紙調査の実施およびまとめは終了したが、市町村保健師を対象とした半構造化面接調査の分析を進行している段階である。本研究の目的は,平成23年の「東日本大震災」(以下,大震災)および「平成27年9月関東・東北豪雨」(以下,東北豪雨)の2つの自然災害の被害を受けた地域をフィールドに定め,住民の健康状態を把握すること,災害時の保健師活動を明らかにすることであり,これらを通して地域防災モデルを検討する.大震災と東北豪雨の被害を受けた住民の精神的健康をK6(5点以上:心理的ストレス反応相当,10点以上:気分・不安障害相当)を用いて把握し被害状況との関連をみた.震災から約6年,東北豪雨から約1年半経過した時点において,前期高齢者では「大震災,東北豪雨の一方又は両方で被害を受けた」群のK6得点の内訳は0-4点66.7%,5-9点23.7%,10点以上9.6%,後期高齢者では0-4点47.7%,5-9点34.1%,10点以上18.2%だった.つまり,被害を受けた後期高齢者の52.3%はK6が5点以上の心理的ストレス反応相当以上の状態であり,有意差は認められなかったが被害の無かった群の30.8%,平成28年国民生活基礎調査の25.9%と比べて高い値であった.精神的健康に与える被災の負の影響は特に後期高齢者の場合は長期に及ぶ可能性があり,長いスパンでの支援の必要性が示唆された.K6とソーシャル・キャピタル(以下,SC)との関連では,前期・後期高齢者ともに「住民の助け合い」「地域の人々への信頼」を肯定的に捉えている群は,そうでない群よりもK6得点が有意に高く,SC醸成に向けた地域づくりは被災地域の高齢者の精神的健康に寄与することが示唆された.大震災と東北豪雨にて支援活動を行った自治体保健師のインタビューを通して,地震災害と豪雨災害における支援活動の共通点・相違点,支援活動を促進する要素等が明らかとなった.更に,地域防災のあり方への示唆を得た.文献検討および前述を踏まえ,地域防災モデルの試案に取組んだ.地域防災モデルの試案作成途中であり、完成には至っておらず、今後更なる情報収集を要するため。今年度は現在進行中である関東・東北豪雨における保健師活動の調査、住民調査の成果をまとめ、成果発表の準備を行う。また、地域防災モデルの試案作成に向けて、2つの調査結果から現状と課題を整理する予定である。調査結果の成果発表および地域防災モデルの試案作成を行う。研究成果の発表、及び、地域防災モデル作成を進める。物品費および人件費において当初の予算支出に至らなかった。物品費についてはノートパソコンとそれに付随するソフトの購入を行わずに研究遂行が可能となったこと、また、調査の分析段階に達していないため人件費に大きく残が生じたことが主な理由である。平成29年度は概ね順調に予算支出を行ったが、平成28年度の繰越に相当する額の予算支出に至らなかった。予算品目別では人件費・謝金の支出残が生じており、これは、当初計画よりも少ない人件費で調査実施(調査票の配布等)が可能となったことが主な理由である。今後は、研究成果のまとめ、発表を見越して計画的に、人件費・謝金も含め予算を支出する。
急性骨髄性白血病と骨髄微小環境相互作用の解明（造血器腫瘍と炎症）

本研究は血液がんである急性骨髄性白血病(AML)を対象としている。腫瘍細胞(白血病細胞)と骨髄微小環境(骨髄ストローマ細胞)との相互作用を分子レベルで解明することで治療標的を同定し、最終的には難治性白血病を克服することを目的としている。本研究計画時において、AMLでは微小環境との相互作用という視点では目立った研究報告がなされていなかった。申請者グループは、発生・分化・増殖など細胞の運命決定に重要な役割を果たすNOTCHシグナルについて、造血器を中心に研究を行ってきた。本研究では骨髄ストローマ細胞におけるNOTCHシグナル減弱がAMLに与える影響について解析を行っている。平成29年度はヒト研究のためにAML患者骨髄からの検体収集をおこなっている。現在検体収集は順調に行えており、解析準備をしている。一方マウス研究では骨髄ストローマ細胞でのNOTCHシグナル抑制がAML発症を支持する機構の解析を行っている。骨髄ストローマ細胞でのNOTCHシグナルの減弱は何らかの炎症状態を励起している可能性が高く、NOTCHシグナルを欠損させた骨髄ストローマ細胞とAML細胞を共培養すると、AML細胞の増殖能が亢進する事を確認した。次に様々な遺伝子導入により作製したマウス白血病細胞を野生型マウスもしくは骨髄ストローマ細胞でNOTCHシグナルが抑制されたホストマウスに移植し、白血病発症の有無等につき観察を継続している。今後この白血病マウスモデルを用いて、NOTCHシグナル(Rbpjk)ノックアウトマウス骨髄ストローマ細胞がAML細胞を支持する候補分子やサイトカインなどを同定することを計画している。ノックアウトマウスの繁殖が順調にいかず、結果として白血病マウスモデルの作成が遅れている。本研究では白血病マウスモデルの解析とヒト検体の解析を同時にすすめること予定していた。現在マウス研究が遅れていいるため、ヒト検体の収集は継続し解析を一時中断し、白血病マウスモデルの解析に集中する。本研究では急性骨髄性白血病細胞と骨髄微小環境(骨髄ストローマ細胞)との相互作用の解明を目的としている。骨髄微小環境として骨髄ストローマ細胞のNOTCHシグナルに注目をした。本年度はNOTCHシグナル(Rbpjk)ノックアウトマウスとMx-Creマウスを交配し、Rbpjk/Mx-Creマウスを作成し、移植ホストマウスとして研究を行っていた。このマウスでは骨髄ストローマ細胞全体でNOTCHシグナルを減弱することになる。骨髄ストローマ細胞は様々な種類があることが報告されており、特定の骨髄ストローマ細胞のみでNOTCHシグナルを減弱させることで、AMLに対する微小環境の相互作用としてより詳細にメカニズムを同定できる可能性がある。MxーCreマウス以外の骨髄ストローマ細胞に関連するCreマウスとRbpjkノックアクトマウス交配し、骨髄微小環境でのNOTCHシグナルの役割につき解析を継続していく予定である。

MxーCreマウス以外の骨髄ストローマ細胞に関連するCreマウスとRbpjkノックアクトマウス交配し、骨髄微小環境でのNOTCHシグナルの役割につき解析を継続していく予定である。
ポリアミンによるオートファジー調節機構の解明とパーキンソン病治療薬の探索

パーキンソン病(PD)は異常タンパク質蓄積を伴う神経細胞死を特徴とする神経変性疾患であり、治療標的としてタンパク質分解系の一つであるオートファジーが着目されている。本研究ではオートファジー促進剤として、生体内化合物のポリアミンに着目した。ポリアミンは近年、マウス、ハエ、線虫においてオートファジーを誘導することで長寿に貢献する分子として注目されている。本研究では、ポリアミンのオートファジー誘導機構を解明することを目的とし、リソソームに着目した研究を行なった。オートファジーにはリソソーム機能だけでなく、リソソームの細胞内分布が重要であることが近年明らかになっている。我々はポリアミンがリソソームを核近傍に移動させる活性を有することを見出し、本年度はその分子メカニズムを解析した。阻害剤を用いた解析でDyneinモータータンパク質依存的にポリアミンはリソソームをMicrotubule organizing center近傍まで移動されることが明らかになった。さらに本現象に関わる分子をsiRNAや各種阻害剤を用いて探索したところ、ある2つのタンパク質が関わっていることを見出した。さらに、核近傍に集積したリソソームはオートファゴソームと融合しているオートリソソームであることが免疫染色や光-電子相関顕微鏡法(CLEM)による評価で明らかとなった。以上の結果より、スペルミン処理によりリソソームがMTOCに集積すること、さらにオートリソソーム形成が促進されることが明らかとなった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究ではオートファジー促進剤として、生体内化合物のポリアミンに着目し、そのオートファジー誘導機構の解析を行った。オートファジーにはリソソーム機能だけでなく、リソソームの細胞内分布が重要であることが近年明らかになっているが、我々はポリアミンがリソソームを核近傍に移動させる活性を有することを見出した。さらにノックダウン実験により、リソソーム分布変化に関わるアセチルトランスフェラーゼを2種を同定し、リソソーム分布変化に関わる一連のシグナルを明らかにした。来年度は本結果をもとに、より詳細な機構解析を進める予定である。ポリアミンを元により活性の強い新規PD治療薬を取得するため、ポリアミン誘導体のオートファジー誘導活性を評価した。購入可能なポリアミン類縁化合物12種のオートファジー誘導活性とリソソーム分布制御活性を評価した結果、スペルミン、スペルミジン以外の3化合物にオートファジー誘導/リソソーム分布制御活性を見出したが、スペルミン、スペルミジン以上の活性を示すものは得られなかった。本解析により、オートファジー誘導活性/リソソーム分布制御活性に必要な構造を特定したため、今後は本情報を元に化合物を合成展開し、より強い活性化合物を同定する予定である。ポリアミンのオートファジー誘導機構として、リソソーム分布変化とタンパク質アセチル化の関与を証明できたため、概ね順調に進展しているといえる。今後はリソソーム分布制御に関わるアセチル化基質タンパク質を質量分析等を用いて同定し、同タンパク質機能をRNAi等により検証する予定である。またアセチル化部位を特定し変異体等の過剰発現によりアセチル化とリソソーム分布との関連を明らかにする。
フィトクロムを介した赤色光シグナルによる無機栄養獲得と利用機構の解明

初年度の計画どおり、赤色光が植物のリン酸イオンの吸収や蓄積にどのように関与するか検証した。シロイヌナズナのCol-0野生株を赤色光条件下で育成し、通常の白色光条件下で育てた個体に比べ、リン酸イオンの吸収と蓄積量が変化するかを調べた。リン酸イオンの吸収速度は放射性同位体を用いて、蓄積量はイオンクロマトグラフを用いて分析した。結果、白色光照射時に比べて、赤色光を照射したCol-0野生株では、リン酸の吸収能力および蓄積量が上昇した。また、赤色光シグナルの無機栄養の吸収と利用の制御の生理的意義を明らかにするために、フィトクロム、赤色光シグナルの負の制御因子PIF転写因子、正の制御因子HY5の欠損株や過剰発現体を異なるリン栄養条件で栽培し、表現型解析を行った。さらにフィトクロムBの下流で、PIF4とPIF5、そしてHY5転写因子がリン酸輸送体遺伝子PHT1;1の発現を直接調節することを実験的に明らかにし、フィトクロムBを介した赤色光シグナルがどのように根からのリン栄養の獲得を制御しているかを分子レベルで1部明らかにした。上記のように、初年度に計画していたほとんど実験を遂行し、フィトクロムBを介した赤色光シグナルが植物の根からのリン栄養の獲得の促進に関わっていることを明らかにし、その分子メカニズムについても一部明らかにすることに成功した。さらにこれらの研究成果をまとめた論文は2018年にNature Plants誌に掲載された(Sakuraba et al. 2018Nature Plants, 4:1089-1101)。これらのことから、本研究課題は当初の研究計画に沿って順調に進んでいる。一方、当初予定していた、無フィトクロムBやPIF転写因子の機栄養獲得機構において重要な相互作用因子の同定などは思うように進んでおらず、次年度以降に行う予定である。初年度に明らかにしたフィトクロムBを介した赤色光シグナルによるリン栄養獲得のメカニズムをさらに詳細に解析していく。具体的には、PIF過剰発現体やHY5過剰発現体を用いて、クロマチン免疫沈降シーケンシング(ChIP-seq)解析を行い、PIF転写因子やHY5転写因子が結合する標的遺伝子を網羅的に同定する。通常条件とリン不足条件で解析を行い、リン栄養と関連しているPIF転写因子やHY5転写因子の標的遺伝子候補を見つけ出す。またフィトクロムBを介した赤色光シグナルが、シロイヌナズナだけではなくイネにおいてもリン栄養の獲得の促進に関わっているか検証する。また、赤色光シグナルがリン栄養だけではなく窒素栄養の獲得促進にも関わるかを検証する。具体的には、phyB欠損株やPIF4過剰発現体を窒素栄養環境が異なる条件で栽培し、それらの安定同位体(15N)で標識したNO3-およびNH4+の取り込みとグルタミンなどの同化産物の含量によって評価する。その後、RNA-seq解析により窒素栄養獲得機構において重要なPIF転写因子の標的遺伝子の候補を同定する。

またフィトクロムBを介した赤色光シグナルが、シロイヌナズナだけではなくイネにおいてもリン栄養の獲得の促進に関わっているか検証する。また、赤色光シグナルがリン栄養だけではなく窒素栄養の獲得促進にも関わるかを検証する。具体的には、phyB欠損株やPIF4過剰発現体を窒素栄養環境が異なる条件で栽培し、それらの安定同位体(15N)で標識したNO3-およびNH4+の取り込みとグルタミンなどの同化産物の含量によって評価する。その後、RNA-seq解析により窒素栄養獲得機構において重要なPIF転写因子の標的遺伝子の候補を同定する。
非線型現象のシステム設計と構造解析に関する確率過程論的研究

本研究では、自然科学・工学・社会科学にあらわれる非線型現象の解明のために、応用畑の研究にも耐え得るKMO-ランジュヴァン方程式論とKM_2O-ランジュヴアン方程式論を理論的武器として、数式処理とソフトウェアの理論的開発を通じて、システム設計・システム同定・構造解析の総合的研究を行うことを主な目的とした。北海道大学理学部で3回の研究集会を行い、不基礎現象の因果解析・予測解析,ホワイトノイブ解析と確率場の変分問題、統計物理学における揺らぎ現象、雪の結晶モデルの解析、非線型制御システムの設計・構造解析、質的データに対するノンパラメトリック解析、確率衝突モデルと非線型可積分系の研究、地震モデルの解析に関する発表が行われた。本研究の特徴である「データから方程式」・「データからモデル」の考えが不基則現象の因果解析・予測解析、雪の結晶モデルの解析、地震モデルの解析に有効に働くことが分かった。さらに本研究の柱である揺動散逸定理が確率衝突モデルと非線型可積分系の研究にも重要な役目を果たす兆候が見えてきた。応用分野の研究者との交流により、ランジュバン方程式論の基礎理論を深めることができ、理論畑と応用畑における境界領域の問題点を調査・討議することの大事さを肌で感じる事ができた。今後の研究の展開として、脳・脳波・ニューラルネットワークの解析、カオスの予測を積極的にすすめている研究者にも加わっていただき、「数学が実証科学でもある事」を示したい。
知識資源の共有と秘匿

本計画研究の最終年度に当たる本年度は、これまでの4年間の研究成果を踏まえて、総まとめと研究成果の公表に重点をおいた。これまでの研究活動においては、三つの基本課題に沿って知識が資源化される過程を検討してきた。第一課題は、知識の所有・占有・共有である。第二課題は、現代における前近代知識の読み直しであり、第三課題は、実体化された知識である。実践の中で生まれてくる知識がどのように資源化されるかが大きなテーマである。本年度は、領域研究全体のr資源」概念の再構成に貢献できるように、上記の三課題を視野に入れながら、資源化メカニズムの解明を継続・研究した。これまでに知識の「資源化」と知識の「商品化」とのあいだに本質的な懸隔のあることを明らかにした。本年度は、資源としての知識が拡散と流動のベクトルをもつのに対し、その商品化は固定と秘匿のベクトルをもつという分析指標から計画研究の総まとめを行った。班員がその立場を取り入れた形で成果論文の執筆に執りかかった。具体的な活動は(1)総括班主催で2006年12月9日-10日に開催した資源人類学国際シンポジウムでの発表、及び(2)2007年秋に刊行する予定の責任編集・全9巻からなる資源人類学成果論文集の1巻をなす第3巻「知識資源の陰と陽』に掲載する論文作成であった。(1)の国際シンポジウムでは、関根はハワイ南アジア系移民社会における伝統知識の再活性化(宗教・呪術の復活)の補充調査をした上で、「On the Shift from Knowledge as a Capital to Knowledgeas a Resource」と題する発表を行った。(2)については、班員はそれぞれ上記の三課題を中心に5年間の研究成果を論文にまとめる作業を行った。ダニエルスは、上記の第3巻の責任編集に当たると同時に、雲南における伝統技術の補足調査をした上で成果論文集の第1巻に掲載する伝統技術の資源化過程に関する総論を準備した。本研究では、知識資源が文化的・社会的に構築されたものであるという観点から、アジア・アフリカの諸社会における知識の位置付けの仕方、社会編成と知識の社会内分布、知識資源の伝承過程、知的所有権はそれら諸社会においてどのように問題化されているのか、といった課題を統合的に再検討している。研究組織のメンバーは、知識を物心両面から捉え、具体的には伝統技術・技能、慣習、歴史、政治情報などの実践的知識と、儀礼、呪術、占術、神観念などに関する宗教的知識とに分類した上で、知識資源の事例を収集・分析することにより、アジア・アフリカ諸社会における知識・世界観の配列とその変化を明確にし、さらに知識が資源化ないし非資源化されるメカニズムを明らかにする。初年に当たる本年度において、研究を発足するため(1)研究会の開催、及び(2)現地調査の二本立てで研究活動を行なった。(1)については、知識が資源になれるかという基本概念を明確にするために、本年3月までに班内で研究会を合計6回開催した。そのうち、専門家を招聘して知的所有権についての研究会を開催しており、中でも阪本俊生先生の「知識資源としての個人情報『近代化と個人情報の価値:近代における個人情報の価値の増大とその生産』」は、欧米型近代社会におけるプライバシーと秘密を取り上げていて、知識資源を概念化する作業のために大いに参考になった。(2)については、知識資源に関する事例を収集するために、ダニエルスは中国において「雲南少数民族における技術知識の伝承に関する調査」、西井凉子はタイ王国において「南タイにおけるムスリムと仏教徒の宗教的知識の共有と乖離」、河合香吏は東アフリカ・ウガンダ共和国において、「北東部の牧畜社会における地理的・空間的知識や自然資源に関する一次資料の収集」、陶安あんどは中国において「中国民衆社会の法的知識と法意識」に関する予備調査をそれぞれ実施した。これまで資源は目に見える物体を対象としているというのが一般の認識だったが、「知識資源の共有と秘匿」班は知識が一種の資源でもあるという前提の上で研究を進めている。そのなかで知識がどのように資源化されるのか、その知識が社会でどのように利用されているのか、また、資源化された知識の分配・共有の配列がどのように変化したのかといった過程を明確にすることが重要な作業である。それは知識が資源化ないし非資源化されるメカニズムを明らかにすることでもあるが、その資源化は知識を秘密化することによって実現されるという仮説も立てられた。二年目に当たる本年度において、先ず年度初めに三つの基本課題を設定した上で、(1)研究会の開催、及び(2)現地調査の二本立てで研究活動を行なった。第二課題は、現代における前近代知識の読み直しである。現在、・アジア・アフリカの多くの社会において、色々な形で前近代の知識が作り直されているが、同時にこれは異なった文化社会で起こっている現象である。このような知識はどのようにテキスト化されていくかという過程の解明が待たれている。第三課題は、実体化された知識である。実践の中で生まれてくる知識はどのように資源化されるかが大きなテーマである。(1)については、研究会を合計5回開催した。研究発表を通じて(a)知識・情報はさまざまな社会集団や宗教集団などによって共有、占有など複数な形態によって所有されており、(b)情報操作による知識の資源化、(c)秘密を占有することによって権利が維持し得るなどの点が明らかになった。