hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鉛フリー新規ヨウ化物光吸収層材料を用いたプリンタブル新型化合物薄膜太陽電池の創製

TiO2,BiI3,Spiro-MeOTADについて光吸収・透過率測定から,バンドギャップ値はそれぞれ,Eg=3.27,1.84,3.02 eVと見積もられ,イオン化ポテンシャル測定から,価電子帯上端は-7.23,-6.25,-5.21 eVを見積もられた。これらの結果から素子構造に対するバンドダイアグラム検討したところTiO2/BiI3界面におけるエネルギーバンドのミスマッチが変換効率の低い一因であることが示唆された。BiI3の製膜条件の検討として,塗布時の製膜温度の最適化を行い,製膜温度に依存してBiI3薄膜の結晶配向性や表面形態が変化することを明らかにするとともに,70°Cで作製したBiI3薄膜を用いたFTO/c-TiO2/p-TiO2/BiI3/Spiro-MeOTAD/Au構造の太陽電池素子において,開放電圧0.25V,短絡電流密度0.96 mA/cm2,曲線因子0.42,変換効率0.10%を得ることに成功した。塗布製膜条件の最適化により,前年度の光電変換効率0.022%から変換効率を0.10%まで向上させるとともに,イオン化ポテンシャル測定とバンドギャップ測定から素子構造に対するエネルギーダイアグラムについて検討し,TiO2/BiI3界面におけるバンドミスマッチが変換効率の低い一因であることを示唆する結果を得た。一方,タンデム型太陽電池の実現に向けた準備として,これまでとデバイスを構成する各層の積層順を逆積みとしたガラス/導電膜/ホール輸送層/光吸収層/電子輸送層/電極構造の素子作製に関して良好な成果が得られず,次年度に向けた課題として残った。また,前年度に引き続き,鉛フリーヨウ化物光吸収材料の探索を行い,FTO/c-TiO2/p-TiO2基板上にGeI2/CH3NH3IおよびGeI2/CsI積層膜を作製し,窒素雰囲気下においてアニールすることでCH3NH3GeI3やCsGeI3薄膜の形成を試みた。得られた薄膜上にSpiro-MeOTAD/Auを成膜することで太陽電池素子化を行ったところ,いずれの素子においても整流性が得られたが, GeI2/CH3NH3I積層前駆体膜を用いた試料のみ,僅かながら光起電力特性を示し,アニール温度110°Cで積層前駆体を反応させた試料において,開放電圧163 mV,短絡電流密度0.120 mA/cm2,曲線因子0.365,変換効率0.007%を得た。本研究では,有機溶媒に可溶なヨウ化物光吸収層材料を用いて低温塗布プロセスにより光吸収層を形成することで新規プリンタブル太陽電池の実現を目指した。本年度は,これまでと積層順を逆にしたガラス/透明導電膜/ホール輸送層/光吸収層/電子輸送層/電極構造の太陽電池セルの作製として,FTO/PEDOT:PSS/BiI3/PCBM/Al構造のセルの作製を試みた。現在までに良好な光電変換特性を得られておらず,今後,更なる作製方法・条件の検討が必要である。また,塗布可能な新規ヨウ化物光吸収層材料の探索にも取組んだ。BiI3-SbI3系に着目し,Bi1-xSbxI3となるような組成比でBiI3,SbI3を溶かしたDMF溶液を塗布溶液として作製し,FTO/compact-TiO2/porous-TiO2/上にスピンコートによって塗布した後,ホットプレート上で加熱することで,Bi1-xSbxI3光吸収層の作製を試みた。本塗布法によって作製された試料は,目的化合物とは異なり,DMFとBiI3,SbI3との有機-無機複合化合物の形成が示唆されたが,得られた薄膜のバンドギャップEgは,Sb組成比がx=0からx=1に増加するに伴って,Eg=1.8から2.3 eVまでの変化が観察されたことから,バンドギャップを制御可能な新たな材料系の一つといえる。本研究では,研究期間全体を通じて,鉛フリーのヨウ化物としてBiI3に着目し,これを光吸収層に用いた塗布型太陽電池素子の作製と作製条件の最適化に取り組んできた。
トンボの体色変化・体色多型の分子基盤の解明

トンボは主に視覚でお互いを認識するため、翅色や体色に著しい多様性が見られる。トンボの成虫における色彩変化や色彩多型については、生態学的、行動学的な視点から多くの研究が行われてきたが、具体的な色素や体色に関わる分子機構については、全く不明であった。本研究から、日本人に馴染みの深いアカトンボの黄色から赤色への体色変化が、皮膚のオモクローム色素の酸化還元反応によって生じていることが明らかになった。この結果は、動物の体色変化に関わるメカニズムとして過去に例のないものであると考えられた。平成24年度は、3種類のアカトンボ(アキアカネ、ナツアカネ、ショウジョウトンボ)の成熟オスにおける黄色から赤色への体色変化が、2種類のオモクローム色素の酸化還元反応によって生じることを、動物の体色変化に関わる新規なメカニズムとしてPNAS誌で報告した。さらに、白水色のシオカラトンボでは、♂が成熟するとWax状の物質を大量に分泌し、その微細構造に基づく構造色であること、日陰を好む近縁種のオオシオカラトンボでは、UV反射能が弱く、生息環境の違いと対応していることを新たに発見した。平成24年度に、アカトンボの体色変化は、色素の還元反応によって生じることをPNAS誌で報告した。これは、動物の体色変化に関わる新規なメカニズムと考えられたが、還元反応に関わる分子機構に関しては不明であった。平成25年度は、RNAseq解析により、3種類のアカトンボ(ショウジョウトンボ、アキアカネ、ナツアカネ)の未成熟および成熟オス、メスの腹部皮膚で発現する遺伝子を網羅的に比較した。その結果、ショウジョウトンボにおいて、色素の還元酵素および結合蛋白質の候補遺伝子を得ることに成功した。興味深いことに、アキアカネ・ナツアカネでは、ショウジョウトンボとは別の遺伝子が還元反応に関わっている可能性が示唆された。また、薄茶色から水色へと体色変化するシオカラトンボに関しても、体色変化する際の遺伝子発現をRNAseqで解析した結果、体色変化に関わる複数の候補遺伝子が得られた。以上のように、従来ほとんど解明されていなかったトンボの体色変化の分子基盤の解明の糸口をつかむことができた。成果の一部については誌上発表を行い、国際学会の招待講演を含め、国内外の複数の学会で発表を行った。平成23年度は、トンボの体色に関わる色素の同定、および構造色を生み出す微細構造の観察を主に行った。その結果、アキアカネやショウジョウトンボなど赤くなる種ではキサントマチンと脱炭酸型キサントマチンの2種類が主な色素であり、これら2種の色素の組み合わせが種間の色の違いと関連していることが確認された。赤い体色は雌雄やステージ間で異なるが、酸化還元電流の測定から、その違いは酸化還元状態の違いを反映しており、成熟♂のみ還元型が顕著に高いことが明らかになった。この結果は、動物の体色変化に関わるメカニズムとして過去に例のないものである。また、白水色のシオカラトンボでは、♂が成熟するとWax状の物質を大量に分泌し、その微細構造に基づく構造色であることが確認された。さらに、♂♀で輝き方の異なるチョウトンボでは、透過型電子顕微鏡観察の結果、雌雄で多層膜干渉が異なっているためであることが明らかになった。一方で、カワトンボ属などで見られる橙色の翅色はメラニン系色素であることが示唆されたが、これらの種では翅色に加えて行動や免疫力にも違いがあることから、メラニン合成に関わる遺伝子が多面的に影響を及ぼす興味深い例であると考えられた。平成24年度アカトンボの体色変化メカニズムについての研究内容を、PNAS誌で発表することができた。また、シオカラトンボのUV反射Waxに関しても、近縁種間で比較解析を行うことができた。平成23年度は体色変化、体色多型を調べる手掛かりとなる色素の同定や構造色の仕組みを幅広く明らかにすることができた。当初は震災の影響で、多くの機械が使用できなかったが、基礎生物学研究所との共同研究により、この問題を克服することができた。

平成23-24年度の結果をふまえて、今年度は体色多様性に関わる具体的な遺伝子の同定を目指す。平成23年度の結果をふまえて、今年度は黄色などまだ明らかになっていない色素の同定をめざすとともに、体色多様性に関わる具体的な遺伝子の同定を目指す。ほぼ当初の予定通りの使用計画になった。平成23年度に大震災の影響で一部実験計画が変更になった影響で、7,557円が繰り越しになった。平成25年度は当初の申請書の研究計画に比べ実際の交付額が45万円少ないため、当初の研究計画にあったように平成25年度に中心的に行う遺伝子解析用の費用に充てる予定である。平成23年度に購入予定でったインキュベーターが、震災とそれに伴う節電対策の影響で購入できなかったため、その分の経費が約35万円繰り越しになった。平成24年度は当初の申請書の研究計画に比べ実際の交付額が45万円少ないため、当初の研究計画にあったように平成24年度に中心的に行う遺伝子解析用の費用に充てる予定である。
既存の言語資源からの大規模語彙的言い換え知識の自動抽出

語彙的言い換えは,入力文中の語句を同じ意味を持つ別の語句に置換する作業である.ただし,実際には,文脈に無関係に置換可能な言い換え対はほとんど存在しないため,与えられた言い換え対が置換可能かどうかを所与の文脈に照らして評価する機構が必要になる.本研究では,語彙的言い換えの方法として,同概念語への言い換えと国語辞典の語釈文への言い換えの二つを検討し,実験によって評価機構の有効性を経験的に評価した.初年度は,言い換え事例約1000件を分析し,言い換え後の文に対する適格性評価の項目と修正処理を分類・整理した.得られた知見は以下の通りである.(a)もっとも頻度が高かったのは活用の誤りだが,これの解決は難しくない.(b)次に多かったのは,動詞と格要素の共起が不適格なケースである.第2年度に解決を試みた.(c) (c)と同様に多かったのは,言い換え前の語が多義であり,誤った言い換え対を選択したケースである.しかし,これらの約半数は(b)と同様の方法で解決できることがわかった.(d)その他の問題は上の3種類に比べると頻度がかなり少なかった.以上の観察に基づいて,第2年度は,主として上記(b)の問題にとりくんだ.具体的には,20年分の新聞記事コーパスから<名詞,助詞,動詞>の共起事例を大量に収集し,それを正例の訓練データとした.また,評価対象とする名詞と動詞を頻度に基づいて制限し,この制限を満たす言い換え事例約5000件を人手で評価し,負例を収集した.解くべき問題は,こうして収集した大量の正例と少数の負例を訓練事例として,言い換え後の文に含まれる<名詞,助詞,動詞>の共起の適格性を判定することである.実験結果から,大量の正例から統計的に適確性を推定するモデルと,入力と負例との類似度に基づいて不適格性を推定するモデルを組み合わせることによって,精度の高い判別器が得られることがわかった.本研究では,語彙的言い換えの方法として,(1)シソーラス(類義語辞書)上の同概念語に置換する方法(同概念語への言い換え),(2)国語辞典の語釈文に置換する方法(語釈文への言い換え),の二つを考えている.言い換えの対象は,普通名詞,および動詞・形容詞のうち,基本語(数千語レベル)でないものとする.基本語彙の基準には,NTTの「日本語の語彙特性1:単語の親密度」を用いた.本年度は次の研究に取り組んだ.・上記(1)のタスクについては,(a)単語間共起制約,(b)語釈文の比較により抽出される単語対の共通/個別特徴,(C)共通/個別特徴と文脈の重なり,といった手がかりを利用してこれを解決する試みを進めた.・上記(2)のタスクについては,語釈文への置換後に必要となる様々な修正/整形処理を整理し,これを言い換えを構成する部品群として定義した.また,それらの一部を,我々が開発中の上言い換え実験システム上に実装し,その振舞いを調べる実験を行った.・「足を運ぶ⇒行く/通う」のような慣用的な内容語相当表現の言い換え知識を,(a)対訳つき格フレーム辞書,(b)verb alteration,(c)語釈文,などを組み合わせることによって安価に獲得する方法について検討し,いくつかの予備実験を行った.現在,人手で作成した格交替規則40個,国語辞典から半自動的に作成・洗練した慣用句言い換え規則約4,100個,機械翻訳用対訳辞書から抽出・洗練した動詞格フレーム言い換え規則約4,000個をその振舞いを調べる実験を進めている.語彙的言い換えは,入力文中の語句を同じ意味を持つ別の語句に置換する作業である.ただし,実際には,文脈に無関係に置換可能な言い換え対はほとんど存在しないため,与えられた言い換え対が置換可能かどうかを所与の文脈に照らして評価する機構が必要になる.本研究では,語彙的言い換えの方法として,同概念語への言い換えと国語辞典の語釈文への言い換えの二つを検討し,実験によって評価機構の有効性を経験的に評価した.初年度は,言い換え事例約1000件を分析し,言い換え後の文に対する適格性評価の項目と修正処理を分類・整理した.得られた知見は以下の通りである.(a)もっとも頻度が高かったのは活用の誤りだが,これの解決は難しくない.(b)次に多かったのは,動詞と格要素の共起が不適格なケースである.第2年度に解決を試みた.(c) (c)と同様に多かったのは,言い換え前の語が多義であり,誤った言い換え対を選択したケースである.しかし,これらの約半数は(b)と同様の方法で解決できることがわかった.(d)その他の問題は上の3種類に比べると頻度がかなり少なかった.以上の観察に基づいて,第2年度は,主として上記(b)の問題にとりくんだ.具体的には,20年分の新聞記事コーパスから<名詞,助詞,動詞>の共起事例を大量に収集し,それを正例の訓練データとした.また,評価対象とする名詞と動詞を頻度に基づいて制限し,この制限を満たす言い換え事例約5000件を人手で評価し,負例を収集した.解くべき問題は,こうして収集した大量の正例と少数の負例を訓練事例として,言い換え後の文に含まれる<名詞,助詞,動詞>の共起の適格性を判定することである.実験結果から,大量の正例から統計的に適確性を推定するモデルと,入力と負例との類似度に基づいて不適格性を推定するモデルを組み合わせることによって,精度の高い判別器が得られることがわかった.
わが国企業の法定外福利厚生施策の将来動向に関する研究

本研究では、フレックス福祉制度とメンタルヘルスケアという2つの側面に集中してわが国の企業福祉の将来動向に関する調査研究を行い、同時にこの面での欧米企業の実態をサーベイした。今回の研究を通じて研究代表者は、次の3つの結論を得ることができた。第1には、これからの日本企業の従業員福祉の理念が「生産者のための画一的福祉サービス」から「生活者のための個別的福祉サービス」という方向に基調を転換していくということである。第2には、「生活者のための個別的福祉サービス」という理念を実現していく上で、いまだ充分に着手されていない最も重大な領域は、(1)従業員サイドにたった産業精神衛生活動、(2)従業員の地域コミュニティでの生活を充実させるための各種の施策という2つの領域であるということである。第3には、日本の企業福祉の将来の在り方を検討するさい、市民社会としての成熟度を高めるという観点から欧米の企業福祉施策を取り入れて改善する余地が大きいということである。生活者としての従業員という視点から企業福祉を実現していくことは、個人が全体社会に自立的に参加する成熟した市民社会をわが国に実現することに貢献するものと考えられる。この意味では欧米企業の従業員福祉は日本企業の従業員福祉の将来展望を行なうさいの先進的なモデルとなるのである。
ヒト主要組織適合遺伝子複合体の総合的研究

第11回国際HLAワ-クショップが1991年11月横浜市で開催され、多数の成果を得て終了した。このワ-クショップを成功させるために分子レベルでの新しい方法に基ずくHLA研究がすすめられてきた。この研究をさらに発展させるために、そして研究過程で浮かび上がった未解決の課題について重点領域研究として発展させるために、日本国内のHLA研究者が一同に会した研究情報交換、研究体制に関する第1回班会議、及びシンポジウム「HLA研究の現状と将来」を平成3年7月27日旭川市に於いて開催した。シンポジウムで取り上げた課題は、1.HLA遺伝子複合体の遺伝子構成2.MHC遺伝子の分子進化3.HLAの多型性とその検出法の将来4.HLAクラスI分子の機能5.HLAクラスII分子の機能と疾患発症への関与6.NODマウスI型糖尿病発症におけるMHCクラスII分子の役割である。これらの題目には、医学生物学的に重要な未解決の部分が多数含まれ、福岡市で開催された第2回班会議において、早急な研究成果達成のために重点領域研究の必要性が統一見解とされた。HLA研究の多くは免疫学の分野に属し、免疫抑制、免疫寛容に深い関わりを有し、そして自己免疫病の発症にも、その発症内因として深く関わっている。このような観点から「免疫抑制、免疫寛容の分子機構」の課題名の基に重点領域研究を組織し、その一分野としてHLA研究を推進させるのが最も望ましいと結論した。現在、班員笹月健彦教授を代表とする重点領域研究の申請のための準備をすすめている。
心室遅延電位の発生と意義に関する基礎的・臨床的研究

陳旧性前壁心筋梗塞患者30例(心室頻拍を有するMI-VT(+)群10例.心室頻拍を有さないMI-VT(-)群20例)と健常者30例を対象に、体表面加算平均心電図を施行し、周波数分析の結果と心室頻拍との関連を検討した。体表面87誘導の心電図をVCM-3000を用いて160秒間記録し、NEC9801により加算平均処理したのち、ミニコンVAXを用い、QRS部分を高速フーリエ変換し、025,2540,4080,80150,150250Hzの各周波数帯域で逆フーリエ変換した。それぞれ、再合成波形の絶対値をとり、QRSの面積を求めた。心筋梗塞群では、MI-VT(+)群,MI-VT(-)群ともに、正常例と比較して、2540,4080,80150Hzの成分が有意に減少していた。さらに、MI-VT(+)群は、MI-VT(-)群に比し、4080,80150Hzの成分が有意に減少していた。また、雑種成犬の左前下行枝を結紮して、実験的に心筋梗塞を作成し、4週間後に、心表面60点の電位を記録し、臨床例と同様に高速フーリエ変換したのち、025,2540,4080,80150,150250Hzの各周波数帯域で逆フーリエ変換して、周波数分析を行った。心筋梗塞群8例では、対照群6例に比し、左前下行枝領域のQRS部の、2540,4080,80250Hzの成分が有意に減少した。非梗塞領域の電位には各帯域ともに、有意の変化はなかった。臨床例、犬実験モデルにて、体表面および心表面において、心筋梗塞部のQRSの高周波成分の減少が認められた。この高周波成分の減少は、心筋梗塞後のscarにおける電気的活動の減少を反映すると考えられ、興奮伝播性の低下興奮波の分裂などに関連をもつと考えられ、心室頻拍のsub strateの存在を示唆するものと考えられた。心室遅延電位は心電図心拍加算帯域濾波によって得られ,心室頻拍・心室細動などの重症不整脈との関連が注目されているが、その成因や意義については必ずしも十分には解明されていない。今回の研究は、心筋梗寒における心室遅延電位の発生と意義とを明らかにするため、実験的に作成した心筋梗寒慢性モデルと、臨床例の心筋梗塞患者について検討する。今年度は、雑種成犬20頭を開胸し冠動脈結核により心筋梗塞を作成し、手術前、直後および1週間後から4週間後まで1週毎に、シグナルアベレ-ジングECG解析装置プレディクタ-IIにより心室遅延電位の検出を試みた。さらに4週間後に再開胸し、心表面64点の心電図マッピングを行い、このデ-タをパ-ソナルコンピュ-タNEC9801VXに転送して心算加算を行い、FFT解析を行った。心室遅延電位は、一週間後2週間後の間で出現し、その後持続する例が最も多かったが,早期に出現したのち消失する例も存在した。また心表面心電図の高速フ-リエ変換し0ー

25,25ー40,40ー80,80ー150,150ー250Hzの面積を求め,それぞれ0ー25Hzの面積で割ったarea ratioを算出した。さらに,0ー40,40ー250Hzの帯域で逆フ-リエ変換を行い,再合成波形の絶対値をとりその面積比を求めた。心筋梗塞部では、arearatioは減少し,逆フ-リエ変換での0ー40Hz areaは大きく、40ー250Hz areaは少さかった。以上のことから、心筋梗塞部では、QRS波の主棘では、高周波成分はむしろ減少しており、ST部で高周波成分が増加して心室遅延電位として認められることと対照的であった。心筋梗塞後の症例でも体表面87点より心電図を記録し、加算後FFTーIFITを施行すると、梗塞部でのarearatioの減少が同様に認められた。これは、心室頻拍例や左駆出率低下例でよい顕者であり、心筋の線維化、傷害を表わす現象と考えられた。陳旧性心筋梗塞患者30例と健常者30例を対象に,体表面加算平均心電図を施行し,周波数分析の結果と心室頻拍・心筋梗塞の広さとの関連を検討した。体表面87誘導の心電図をVCMー3000を用いて160秒間記録し,NEC9801により加算平均処理したのち,ミニコンVAXを用い,QRS部分を高速フ-リエ変換し,025,2540,4080,80150,150250Hzの各周波数帯域で逆フ-リエ変換した。それぞれ再合成波形の絶対値をとりQRSの面積を求めた。心筋梗塞群では,正常例と比較して,2540,4080,80150Hzの成分が有意に減少していた(P<0.01)。さらに,心筋梗塞群の中で心室頻拍を有する10例は,有しない20例に比べ,4080,80150Hzの成分が有意に減少していた((P<0.01)。さらに,核医学的左室造影による左室駆出率は,4080,80150Hzの最大値と正の相関があり,心筋シンチグラムによる梗塞範囲の大きさ(extent score)は,負の相関があッた。以上より,心筋梗塞ではQRS部分全体では高周波成分が減少し,心筋梗塞の大きさ,心室頻拍と関連することが示唆された。また,犬左前下行枝を結紮し,実験的に心筋梗塞を作成し,一ケ月後に心表面60点の心電図を記録し,臨床例と同様に周波数分析を施行した。心筋梗塞群6例では,対照群6例に比し,左前下行枝領域のQRS部の40250Hzは有意に減少した(P<0.01)。臨床例・犬実験モデルで,体表面および心表面において心筋梗塞により,QRS部の高周波成分の減少が認められた。この高周波成分の減少は,心筋梗塞後のscarにおける電気的活動の減少を反映すると考えられ,興奮伝播性の低下,興奮波の分裂などに関連して,心室頻拍のsubstrateを示唆すると考えられる。陳旧性前壁心筋梗塞患者30例(心室頻拍を有するMI-VT(+)群10例、心室頻拍を有さないMI-VT(-)群20例)と健常者30例を対象に、体表面加算平均心電図を施行し、周波数分析の結果と心室頻拍との関連を検討した。体表面87誘導の心電図をVCM-3000を用いて160秒間記録し、NEC9801により加算平均処理したのち、ミニコンVAXを用い、QRS部分を高速フーリエ変換し、025、2540、4080、80150、150250Hzの各周波数帯域で逆フーリエ変換した。それぞれ、再合成波形の絶対値をとり、QRSの面積を求めた。心筋梗塞群では、MI-VT(+)群、MI-VT(-)群ともに、正常例と比較して、2540、4080、80150Hzの成分が有意に減少していた。さらに、MI-VT(+)群は、MI-VT(-)群に比し、4080、80150Hzの成分が有意に減少していた。また、雑種成犬の左前下行枝を結紮して、実験的に心筋梗塞を作成し、4週間後に、心表面60点の電位を記録し、臨床例と同様に高速フーリエ変換したのち、025、2540、4080、80150、150250Hzの各周波数帯域で逆フーリエ変換して、周波数分析を行った。心筋梗塞群8例では、対照群6例に比し、左前下行枝領域のQRS部の、2540、4080、80250Hzの成分が有意に減少した。非梗塞領域の電位には各帯域ともに、有意の変化はなかった。
体験的な実習活動を通した情報教育を実現する学習用ツール群と授業モデルの構築と評価

本研究は、初等中等教育から大学までの情報教育における"情報の科学的な理解"の学習活動に焦点を当て、複数の学習ツール群を利用して、情報科学の理論や技術を体験的に理解する実習活動を主体とした、情報教育の授業モデルの実現を目的とする。具体的には、(1)"情報の科学的な理解"に関連する各学習トピックに対して、体験的な理解を助ける機能を有し、かつ学習活動の記録・分析する機能を有する学習用Webツール群を開発する。さらに(2)それらツール群の効果的な活用を中心とした情報教育の授業モデルを構築し、その学習効果を実践を通して評価する。
グラフのゼータ関数の拡張と応用

本年度は、グラフのゼータ関数の拡張と応用について、以下の結果を得た。(2)グラフGのweightedKirchhoffindexを定式化し、Gの第2種weightedゼータ関数の行列式表示の行列式のu=1における第2次微分係数を、GのweightedKirchhoffindexとweightedcomplexityを用いて表した。また、この結果をGのregular coveringに拡張した。論文として、Linear Algebra and its Applicationsに掲載された。また、グラフGの新しいweighted Iharaゼータ関数、weightedIhara L-関数の行列式表示を与え、Gのregular coveringの新しいweightedIharaゼータ関数を、Gの新しいweighted Ihara L-関数の積で表し、non-backtracking random walkに関するKemptonの結果の別証明を与えた。(3)グラフの一般の被覆グラフの場合に付いて、Mertensの第3定理にタイプする結果を与え、論文として、Forum Math.に掲載された。本年度は、グラフと被覆グラフのゼータ関数について、以下の結果を得た。(1)グラフゼータを利用しての2次体の整数論、単数定理等の整数論のグラフ版の展開の一環として、1974年に、Williamsが整数論におけるMertensの第3定理を拡張した結果のグラフ版を考え、グラフのアベール被覆の場合について、Mertensの第3定理に対応する結果を与えた。論文として、Quaterly Jounal of Mathematicsに掲載された。(2)グラフのbalanced signed graphをdigraphに拡張して、signed digraphがbalancedであるための必要条件を与えた。また、signed digraphがbalancedであるためには、そのdigraphのゼータ関数とweightedゼータ関数が一致することが、必要十分条件であることを示した。応用として、強連結digraphの構造を考察することによって、signed digraphのbalanced coveringの構造を決定した。論文として、Graphs and Combinatoricsに掲載された。(3)グラフ上のある量子ウォークの時間発展行列と伊原ゼータ関数の行列式表示に現れるedge matrixが転置の関係であるので、その単体的複体量子ウォークへの拡張の一環として、2次元の単体的複体のゼータ関数の定義し、その行列式表示を考察した。日本数学会応用数学分科会やグラフ関係の研究集会にて、口頭発表した。グラフやdigraphのゼータ関数の拡張として、digraphのBartholdiゼータ関数の新しい行列式表示、グラフの行列重みのL関数の行列式表示を与えた。また、2次元の単体的複体のゼータ関数を定義し、その行列式表示を与えた。量子グラフ関連では、Smilanskyの定理をdigraphに拡張した。量子ウォークについては、一般Szegedy遷移行列を定義して、その特性多項式を与え、Grover遷移行列、Szegedy遷移行列等の特性多項式を導いた。また、量子グラフの散乱行列から、量子グラフウォークを定式化して、その遷移行列の特性多項式を導いた。さらに、Grover遷移行列の2乗の正台に関連して、グラフのmodifiedゼータ関数を定義し、オイラー積、母関数表示、行列式表示、極、収束半径を与えた。整数論のグラフ版の展開の一環として、グラフのアベール被覆の場合について、Mertensの第3定理に対応する結果を与えた。(1)四元数Grover行列を時間発展行列とする、グラフ上の離散時間量子ウォークを考え、グラフの第2種weightedゼータ関数の行列式表示を、四元数Grover行列のStudy行列式へ拡張して、四元数Grover行列の固有値を決定した。論文として、Quantum Information Processingに掲載された。(2)グラフの四元数重みの第2種weightedゼータ関数を定式化して、Study行列式を用いた、橋本型、伊原型の行列式表示を与え、オイラー積を導いた。論文として、Linear Algebra Applicationsに掲載された。また、グラフの四元数重みの第1種weightedゼータ関数を定式化して、Study行列式を用いた、橋本型、伊原型の行列式表示、指数型母関数表示、オイラー積表示を与えた。論文として、Jouranal of Algebraic Combinatoricsに掲載された。(3)digraphのBartholdiゼータ関数の行列式表示のStark & Terrasの方法による、別証明を与えた。グラフやdgraphのゼータ関数の拡張として、グラフの(n+1)変数のBartholdiゼータ関数を定式化して、その行列式表示を与えた。また、digraphの重み付きBartholdiゼータ関数の行列式表示の新たしいを導いた。また、グラフやdigraphの非可環重みの非可環ゼータ関数の一つとして、グラフの四元数重みのゼータ関数を考え、グラフの四元数第1,2種weghtedゼータ関数を定義し、Studyを行列式を利用して、それの橋本型、伊原型行列式表示、オイラー積表示、指数型母関数表示を与えた。さらに、量子ウォーク関連では、四元数Grover行列を時間発展行列とする、グラフ上の離散時間量子ウォークを考え、四元数Grover行列の固有値を決定した。(1)完全グラフ、完全2部グラフ、強正則グラフに対するGroverwalkの時間発展行列であるGrover行列の周期を完全に決定した。論文として、Interdisciplinary Information Sciencesに掲載された。

(2)四元数重みをもつグラフについて、Study行列を用いた第2種weightedゼータ関数の行列式表示を求め、グラフ上の四元数Groverwalkの時間発展行列の左固有値を決定した。論文として、Interdisciplinary Information Sciencesに掲載された。また、グラフ上の四元数Szegey walkを定式化して、第2種weightedゼータ関数の行列式表示を用いて、四元数Szegey walkの時間発展行列の固有値を決定した。また、その固有ベクトルを求めた。論文として、Quantum Information Computingに掲載された。さらに、各点にループを持つグラフGの第2種weightedゼータ関数の行列式を与え、Study行列を用いた四元数版に拡張して、Gの四元数Groverwalkの時間発展行列の固有値を決定した。論文として、Graphs and Combinatoricsに掲載された。(4)グラフ上の2-tessellable staggered quantum walkと2部グラフ上のSzegedy walkの時間発展行列の特性多項式を導き、それらの固有値を決定した。論文として、Yokohama Mathematical Journalに掲載された。グラフやdigraphの第2種weightedゼータ関数の拡張として、グラフの(n+1)変数の第2種weighted Bartholdiゼータ関数を定式化して、その行列式表示を与えた。また、量子ウォーク関連では、グラフの四元数第2種weghtedゼータ関数を定義し、Studyを行列式を利用して、その伊原型行列式表示を用いて、四元数Groverwalkや、四元数Szegedy walkの時間発展行列である、四元数Grover行列や四元数Szegedy行列の固有値や、固有ベクトルを求めた。さらに、グラフゼータの行列式表示を応用して、グラフ上のstaggered quantum waklkや、2部グラフ上のSzegedy walkの時間発展行列の特性多項式を求め、それらの固有値を決定した。完全グラフ、完全2部グラフ、強正則グラフに対するGrover walkの時間発展行列であるGrover行列の周期を完全に決定した。Iharaゼータ関数の極の分布を用いて、無秩序な炭素系の電気伝導率の分布を解析した。本年度は、グラフのゼータ関数の拡張と応用について、以下の結果を得た。
中間径フィラメント・LCドメインの構造解明

LC(low complexity)ドメインが実はタンパク質の機能において、構造を持つ領域と同じくらい重要な機能を有していることが少しずつ明らかになり、近年注目を集めている。またLCドメインが、液-液相分離において重要な役割を果たしていることも認識されつつある。細胞骨格を構成するタンパク質は、3種類(アクチン、チュブリン、中間径フィラメント)に大別される。研究代表者は、LCドメインを有する中間径フィラメントに着目した。中間径フィラメントは、3つのドメイン(Head、Rod、Tail)に分類される。中央に位置するRodドメインは、αヘリックス構造を有する。一方、HeadドメインとTailドメインは、LCドメインである。これまでに、DesminのHeadドメインに変異導入を行うことで、cross-βポリマーの形成能に影響を与える知見を得てきた。事実、ミオパチーや心筋症を生じさせるDesminの変異を導入すると、Thioflavin-Tによるcross-betaポリマーの形成が促進され、逆にF/Yなどのアミノ酸に変異を導入すると、形成過程が抑制されることが秋からになった。また、2018年度は、固体NMR法を用いることによって、ポリマーの核となる構造をシグナルとして同定することを目指した。米国・NIHのRobert Tyckoと米国・テキサス大学のSteve McKnight・加藤昌人らの協力を得て、中間径フィラメントのHeadドメインによって形成されるcross-betaポリマーのNMRシグナルを検出することに成功した。さらに、Intein技術を用いることで全長タンパク質における部分標識の実現を進めている。これまでに、Intein反応の効率化を行い、収率の上昇を実現した。現在、NMRシグナルの検出と解析を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。従来、結晶構造(αヘリックスやβシート等の2次元構造)を持たないドメインやタンパク質は、その構造自体が不詳なため、機能解析がそもそも不可能とされてきた。ところが、近年これらのLC(low complexity)ドメインが実はタンパク質の機能において、構造を持つ領域と同じくらい重要な機能を有していることが少しずつ明らかになってきた。これまでに、LCドメインがcross-βポリマー(βシート構造を介して形成されたポリマー)を形成することによって機能していること、また筋萎縮性側索硬化症(ALS)において発現しているPRポリペプチドがcross-βポリマーに選択的に結合することでLCドメインの生理的機能を阻害していることを明らかにしてきた[Cell 2016・PNAS 2017]。本研究課題では、中間径フィラメントのHeadドメインに、疾患由来変異の導入を行うことで、ポリマー形成能、ポリマーへの結合能、ポリマーの安定性を評価することで、中間径フィラメントのHeadドメインによって形成されるcross-βポリマーの化学的な性質を明らかにすることに取り組んでいる。当初の計画通り、順調に研究は進んでいる。当初の計画通り、引き続き研究を進めていく。
非線形拡散現象に現われる自由境界問題に対する数値解析について

本研究ではプラズマ物理、溶接工学、流体力学、生物生体学に現われる高温領域、溶融領域、流体の存在領域、生物の生息領域を決定する自由境界を数値的に求める数値計算法とその数学的証明の確立をはかった。これらの現象を記述するモデルとしては次の形をした1次元空間での非線形拡散方程式の初期値問題を扱いそれに対する差分法を考察した。ただし,m(>1),p(>0)とc(【greater than or equal】0)は定数であり、-cupsiron^pは吸収効果を表し、初期関数upsiron^0(x)∈C^0(R^1)は非負で且つコンパクトサポートI=[alpha_1,alpha_2]を持つ。更に(1)-(2)の解としては非負のものを考察する。c=0の時はsupp upsiron(t,・)は拡散効果によって単調に膨張し,xについて連結である。しかし,c>0の時は吸収項の影響によって界面の挙動が次のように制限される。(i)の場合ではサポートの分離現象は発生しない。しかし,(ii)の場合,解が有限時間内に消滅する事から初期関数upsiron^0(x)の形状次第ではサポートが2つの集合に分離される可能性が考えられる。実際の数値計算においても同様な結果が得られている。本研究ではm>1,c>0且つm+p=2の場合にこのようなサポートの分離現象を再現する差分法を確立し且つ分離現象が生じるための十分条件を差分法の性質を用いて次の定理の形として求めた。尚、本定理については論文としてまとめて発表する予定である。また、研究成果を報告一覧にある成果は本定理を得るための基礎となった重要な内容である。更に現在、サーマルイメージャを用いた非破壊検査法へ向けて本結果の応用について考察を行ないつつある。
HIV(HTLVーIII/LAV)感染とその阻止物質の研究

核酸アナログ,抗生物質,ビタミン,多糖類などの広範な薬剤から抗HIV活性を持つものをスクリーニングした.MTー4細胞を標的細胞とした,セルフリー感染系およびMOLTー4細胞とMOLTー4/HIV細胞との混合培養による細胞間感染系で,その効果を検討し,次の結果を得た,種々の硫酸多糖体(デキストラン硫酸,ヘパリン等)に強力な抗HIV効果のあることがわかった.これらの物質は,セルフリー感染のみならず細胞間感染も抑制した.また硫酸多糖体は, AMVやHIVの逆転写酵素を阻害した.これらのことにより,その作用機序は, HIVの標的細胞への吸着阻害と逆転写酵素阻害であろうと思われた.これまでよく研究されているアジドチミジンやジデオキシヌクレオシドなどは,逆転写酵素の阻害を介してセルフリーHIV感染を抑制するが,混合培養による多核巨細胞の形成は抑制しないことが判った.試験内で観察される巨細胞形成は,実際に脳などのバイオプシー標本でも存在することからHIVの生体内での感染拡大, T4細胞破壊とも深く関係していると思われる.従って,セルフリー,細胞間感染の両者を抑制する硫酸多糖本の抗HIV作用は,エイズの治療薬開発の上で重要な知見と思われる.我々は,硫酸多糖体の上記二作用と硫酸基の関係に着目し,種々の多糖体や非多糖体を硫酸化し,その抗HIV活性を検討した.そのようにして作製したレンチナン,リボフラナン,カードラン,グリチルリチンなどの硫酸化物は,もとの物質ではみられなかった逆転写酵素阻害活性やHIVの吸着阻止作用を示した.セルフリー感染でも,これらの物質は10μg/mlレベルで完全にHIVの増殖を阻止した.現在,種々の免疫調節作用,抗腫瘍作用,抗ウイルス作用などを持つ物質に同様のアプローチを加え,新しい抗HIV物質の開発をすすめている.核酸アナログ,抗生物質,ビタミン,多糖類などの広範な薬剤から抗HIV活性を持つものをスクリーニングした.MTー4細胞を標的細胞とした,セルフリー感染系およびMOLTー4細胞とMOLTー4/HIV細胞との混合培養による細胞間感染系で,その効果を検討し,次の結果を得た,種々の硫酸多糖体(デキストラン硫酸,ヘパリン等)に強力な抗HIV効果のあることがわかった.これらの物質は,セルフリー感染のみならず細胞間感染も抑制した.また硫酸多糖体は, AMVやHIVの逆転写酵素を阻害した.これらのことにより,その作用機序は, HIVの標的細胞への吸着阻害と逆転写酵素阻害であろうと思われた.これまでよく研究されているアジドチミジンやジデオキシヌクレオシドなどは,逆転写酵素の阻害を介してセルフリーHIV感染を抑制するが,混合培養による多核巨細胞の形成は抑制しないことが判った.試験内で観察される巨細胞形成は,実際に脳などのバイオプシー標本でも存在することからHIVの生体内での感染拡大, T4細胞破壊とも深く関係していると思われる.従って,セルフリー,細胞間感染の両者を抑制する硫酸多糖本の抗HIV作用は,エイズの治療薬開発の上で重要な知見と思われる.我々は,硫酸多糖体の上記二作用と硫酸基の関係に着目し,種々の多糖体や非多糖体を硫酸化し,その抗HIV活性を検討した.そのようにして作製したレンチナン,リボフラナン,カードラン,グリチルリチンなどの硫酸化物は,もとの物質ではみられなかった逆転写酵素阻害活性やHIVの吸着阻止作用を示した.セルフリー感染でも,これらの物質は10μg/mlレベルで完全にHIVの増殖を阻止した.現在,種々の免疫調節作用,抗腫瘍作用,抗ウイルス作用などを持つ物質に同様のアプローチを加え,新しい抗HIV物質の開発をすすめている.
新たな香り提示法による自閉症スペクトラム症児の嗅覚特性同定と療育への応用（国際共同研究強化）

6歳から24歳の自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:以下ASDと略す)児及びコントロール群に対し嗅覚特性をSniffin Sticks嗅覚検知閾値テスト及び、質問紙であるOAS(Odor Awareness Scale)、AIO(Affective Impact of Odor Scale)、Odors in Everyday Life Questionnaire (OELQ)、感覚プロファイル日本語版、Sniffin Sticksを用いて評価した。自閉スペクトラム症と診断されている被験者に対し、多岐にわたる嗅覚測定及びロボットを用いた行動評価を行った。嗅覚特性を嗅覚過敏、嗅覚刺激への低反応、嗅覚への探求と分類した際に嗅覚過敏の強い群がヒトと比べて対ロボットに対する行動が前向きである可能性が示唆された。参加者へのインタヴューから嗅覚過敏の中でも体臭への過敏が強いことが、ヒトでなくロボットとなら前向きに行動できることにつながっている可能性が示唆された。また視覚や聴覚といった他の感覚過敏についても感覚評価をSensory Profile日本語版を用いて評価を行った。ロボットとのインタラクションに対する姿勢と感覚過敏、感覚刺激への低反応、感覚鈍麻との関係を評価したが、視覚過敏の強い群でロボットに対し前向きに行動することが観察された。また視覚過敏の強さと嗅覚過敏の強さの間で強い相関は認められなかった。内定年度:2015自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:以下ASDと略す)児及びASDを含めた他の精神疾患に罹患していないコントロール群に対しその嗅覚特性をSniffin Sticks及び、COBEL(The Children's Olfactory Behavior in Everyday Life questionnaire)、感覚プロファイル日本語版を用いて評価した。尚、COBELについては翻訳作業を行った。また児の母の嗅覚特性についてもOAS(Odor Awareness Scale)、Affective Impact of Odor Scale (AIO)、Sniffin Sticksを用いて児及び母に評価を行った。現在までのところ、母親の嗅覚特性と児の嗅覚特性の間に強い相関関係は認めていない。またASD児のインタラクションは体臭による影響を受けることが示唆されているが、ASD児を一体のロボット及び二体のロボット、さらにコントロール条件としてヒトなど多くの条件であらかじめ作成されたスクリプトの元インタラクションを行わっていただいた。その上でその行動についてビデオカメラから1アイコンタクト、2リズムの同律、3瞬きの回数などを測定し条件間による違いについて評価している。今後も実験を重ねると同時に複雑な実験条件による評価も行い、児の嗅覚特性とヒトやロボットといった対象とのインタラクションにおけるノンバーバルなコミュニケーションの質との間に認められる相関関係ついての解析を進めていく予定である。また嗅覚のみでなく他の感覚特性とインタラクションの関係についても同様に調べていく予定である。現在まで被験者は順調に集まっている。におい実験、ロボット実験とも現在までASD児群とコントロール群併せて50名程度の方が実験を終えている。現在までのところASD児群ではコントロール群と比べSniffin Sticksの結果は嗅覚刺激に敏感であり、COBELの結果はにおいに気づきやすく、感覚プロファイルの件は感覚特性が強いとの結果となっている。またロボット実験ではASD児群ではコントロール群と比べ、ロボットからの視線誘導に反応しやすいとの結果が出ている。5-6歳の自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:以下ASDと略す)児及びコントロール群の親に対し嗅覚特性をSniffin Sticks嗅覚検知閾値テスト及び、質問紙であるOAS(Odor Awareness Scale)、AIO(Affective Impact of Odor Scale)、Odors in Everyday Life Questionnaire (OELQ)、感覚プロファイル日本語版、Sniffin Sticksを用いて評価した。ASD児及びコントロール群の母親同士の比較において嗅覚特性に違いは認めなかった。また児の嗅覚特性についてCOBELを用いて評価したが、母親の嗅覚特性と児の嗅覚特性の間に強い相関関係は認めなかった。またASD児のインタラクションは体臭による影響を受けることが示唆されているが、ASD児及びコントロール群が予め用意したスクリプトの下で小型のヒューマノイドロボットに対する行動を評価したところASD児とコントロール群の間では1アイコンタクト、2リズムの同律、3瞬きの回数有意な差は認めなかった。一方で人に対する行動を評価したところ1アイコンタクト、2リズムの同律、3瞬きの回数はコントロール群と有意な差を認めた。嗅覚機能の評価は検知閾値、同定力、識別力、においへの気づき等多岐に渡るが、今後は同一の被験者に対し、多岐にわたる嗅覚測定及びロボットを用いた行動評価を行い、嗅覚特性及びロボットに対する行動との間に見られる関係について評価していく予定である。自閉スペクトラム症児の親の嗅覚性を評価することができた。またロボットと対した際の自閉スペクトラム症の行動を評価することができた。

嗅覚特性を嗅覚過敏、嗅覚刺激への低反応、嗅覚への探求と分類した際に嗅覚過敏の強い群がヒトと比べて対ロボットに対する行動が前向きである可能性が示唆された。参加者へのインタヴューから嗅覚過敏の中でも体臭への過敏が強いことが、ヒトでなくロボットとなら前向きに行動できることにつながっている可能性が示唆された。また視覚や聴覚といった他の感覚過敏についても感覚評価をSensory Profile日本語版を用いて評価を行った。ロボットとのインタラクションに対する姿勢と感覚過敏、感覚刺激への低反応、感覚鈍麻との関係を評価したが、視覚過敏の強い群でロボットに対し前向きに行動することが観察された。また視覚過敏の強さと嗅覚過敏の強さの間で強い相関は認められなかった。今後も被験者を集め、臨床的な認知行動学的データ及び生理学的データの相関評価を行うために、必要な標本数を確保できるよう進めていく。自閉スペクトラム症の嗅覚特性と対ロボット及び対ヒトへの行動との関係を評価していく。
曖昧性下の新たな意思決定モデルの構築とその資産価値評価への応用

Application toa Portfolio Problem"という論文にして、9月下旬ドイツ、ニュルンベルクで開催されたEuropean Group of Risk & Insurance Economistsの45th Annual Seminarで発表した。本論文は先述のEUUPの下で、意思決定者が利益に対して曖昧性回避かつ損失に対して曖昧性受容という状況下での曖昧性の大きさを測る新たな測度を考案して、その測度を用いて曖昧性の大きさが投資家の最適資産ポートフォリオに与える影響を考察したものである。まだ、論文が粗いため、校正の後、然るべき国際学術誌に投稿する予定である。本研究課題の目的は、一、将来起こり得る結果が不確実で、起こり得る結果や結果の生起確率が一意に定まらないという曖昧性下での意思決定について、研究代表者がこれまで構築してきた意思決定理論モデルを、より現実適応性を高めるように発展させること、加えて、二、従来から得られている実証結果と整合的な新たな理論モデルを構築すること、そして、三、それらの一般的なモデルの枠組みの下で曖昧性が資産価値に与える影響を比較静学的に分析し、その分析結果を証券市場や保険市場の分析に応用して実証可能な経済学的含意を得るとともに、構築した意思決定モデルの現実との整合性を確かめることである。この研究課題目的に照らして、研究実績の概要で述べた実績状況を勘案すれば、研究進捗は概ね順調に進展していると思われる。なお、本課題応募時の当初の研究計画では、「平成30年度以降、曖昧性下の双対モデルおける既知の未解決問題の解決方法についての考察、および新たな曖昧性下の意思決定モデルの開発について、引き続き、それらを深化させていく。」として、曖昧性下の双対モデルについて研究を行うことが記述されていたが、その後、Izhakan,Y.(2017) J.Math.Econ.において提唱されたExpected Utility with Uncertain Probability (EUUP)の方が、曖昧性下の双対モデルよりも、意思決定基準として、汎用的であるという見解をもったため、本年度、次年度では、曖昧性下の双対モデルを取り上げる研究は中止し、代わりにEUUPを用いて既知の未解決問題の解決方法についての考察することに研究を切り替えている。この研究に関して、本年度は、研究実績の概要で述べた実績状況から、おおむね順調に進展していると判断している。一、研究実績の概要の一で記述した論文``Risk Exchange under EUUP"が投稿先の国際学術誌より改訂要求を受けているので、次年度の早期に改訂を行い、再投稿を行う。三、現在、新たな研究プロジェクトとして、曖昧性下での意思決定モデルを用いて、従来から実証研究を通じて指摘されているDisposition Effectを説明する新たなモデルを構築し、その妥当性を数値的に確かめるということを開始している。Disposition Effectとは、経済主体は保有資産についてその価格が上昇した場合には資産を売却するのに比して、価格が下落した場合には、売却を躊躇するという現象のことである。Disposition Effectは、金融・ファイナンス分野では知られている現象であるが、従来の期待効用理論では説明できないため、パズルとして扱われていた。2000年代後期より、この現象を説明するものとして、Prospect理論が用いられてきたが、その説明力は部分的である。そこで本プロジェクトでは、確率事象に曖昧性を導入し、従来の経済実験で確かめられているように利益に対して曖昧性回避かつ損失に対して曖昧性受容という経済主体を仮定し、曖昧性下での意思決定モデルを用いて、Disposition Effectの解明を試みる。数値を用いた予備考察では、従来のProspect理論より曖昧性を導入したモデルの方が説明力が高くなることが確かめられており、本プロジェクトの遂行によって得られる成果は学術的に大きな貢献をもたらすと思われる。( a )曖昧性下の双対モデルの下でのリスク(損失)評価・リスク・シェアリングについて、経済均衡に基づく保険リスク・プレミアムを導出し、それに基づき、いくつかの比較静学を行った。得られた研究成果は保険数理のトップ・ジャーナルであるASTIN Bulletinに“An Economic Premium Principle under the Dual Theory of the Smooth Ambiguity Model"として掲載された。( b )曖昧性下の双対モデルの下での均衡資産価格評価モデルの導出とその比較静学を行い、得られた成果を“An Equilibrium Asset Pricing Model under the Dual Theory of the Smooth Ambiguity Model"というタイトルの論文にまとめて現在数理ファイナンス分野の国際誌に投稿中である。( c )ファントム(phantom)意思決定モデルの比較静学とポートフォリオ選択問題への応用について、経済主体がファントム回避的であることの新たな定義を行い、これに基づき、経済主体がよりファントム回避的である場合にファントム性のある資産への投資を減らすための十分条件を導出した。得られた成果をルーマニア,ブカレストで開催された国際学会24th Annual Conference of the Multinational Finance Societyで発表するとともに、ファイナンス分野のトップジャーナルの一つであるJournal of Banking and Financeに投稿、“Comparative Statics and Portfolio Choicesunder the Phantom Decision Model,"というタイトルの論文として掲載された。当初の計画に則り、以下の実績を上げたことによる。( a )曖昧性下の双対モデルの下でのリスク(損失)評価・リスク・シェアリングについて、経済均衡に基づく保険リスク・プレミアムを導出し、いくつかの比較静学を行った。研究成果は保険数理のトップ・ジャーナルであるASTIN Bulletinに“An Economic Premium Principle under the Dual Theory of the Smooth Ambiguity Model"として掲載された。( b )曖昧性下の双対モデルの下での均衡

資産価格評価モデルの導出とその比較静学を行い、成果を“An Equilibrium Asset Pricing Model under the Dual Theory of the Smooth Ambiguity Model"というタ論文にまとめて数理ファイナンス分野の国際誌に投稿した。( c )ファントム(phantom)意思決定モデルの比較静学とポートフォリオ選択問題への応用について、経済主体がファントム回避的であることの新たな定義を行い、これに基づき、経済主体がよりファントム回避的である場合にファントム性のある資産への投資を減らすための十分条件を導出した。成果をルーマニア,ブカレストで開催された国際学会24th Annual Conference of the Multinat ional FinanceSocietyで発表するとともに、ファイナンス分野のトップジャーナルの一つであるJournal of Banking and Financeに投稿、“Comparative Statics and Portfolio Choicesunder the Phantom Decision Model,"というタイトルの論文として掲載された。Application toa Portfolio Problem"という論文にして、9月下旬ドイツ、ニュルンベルクで開催されたEuropean Group of Risk & Insurance Economistsの45th Annual Seminarで発表した。本論文は先述のEUUPの下で、意思決定者が利益に対して曖昧性回避かつ損失に対して曖昧性受容という状況下での曖昧性の大きさを測る新たな測度を考案して、その測度を用いて曖昧性の大きさが投資家の最適資産ポートフォリオに与える影響を考察したものである。まだ、論文が粗いため、校正の後、然るべき国際学術誌に投稿する予定である。