hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん細胞の集団的移動と多様性を確立する分子機構の解明

がんの浸潤部位において細胞が集団を形成して移動する集団的移動が高頻度に観察され、がんの浸潤に重要な役割を担うことが指摘されている。集団的移動をしている細胞は、集団の先端のleadingcell (LC)とそれに引き続くfollowing cell (FC)に分けられる。我々はLC細胞において転写因子TRIM27とMRTF-Bが活性化し、インテグリンベータ1の発現を上昇することが、がん細胞の集団的移動のメカニズムの1つであることを明らかにした。また神経芽細胞の集団的移動ではアクチン結合蛋白Girdinが細胞接着因子N-カドヘリンの膜局在を制御し、その集団的移動に関わることを明らかにした。がんが浸潤する際には隣の細胞との接着を失うことが重要と考えられている。近年になって、がん組織の観察やがん細胞のライブイメージングの結果から、がん細胞同士が強固に接着し、集団を保ったまま浸潤し得ることが明らかになり、がん細胞の集団的浸潤として注目を集めている。がん細胞の集団的浸潤では、集団の先頭を進む先導細胞(leading cells: LCs)と後続細胞(following cells: FCs)の2種類の細胞が生じ、効率的な浸潤に寄与していると考えられている。しかし、がん細胞の集団がどのようなメカニズムでこれらの細胞を生み出すのかは明らかになっていない。われわれはLCsにおいて細胞運動関連分子であるインテグリンベータ1の発現が高いことに着目し、その発現を制御する機構の解析を行った。その結果、転写調節因子TRIM27とMRTF-Bが、LCs内で先導端における細胞間接着の喪失に反応して活性化し、マイクロRNA-124 (miR-124)の発現を抑制することを明らかにした。miR-124はインテグリンベータ1のmRNAを標的としてそのタンパク質合成を阻害することが知られているため、miR-124の発現が抑制されることで、LCsにおいてインテグリンベータ1の発現が増加することが判明した。一方、FCsでは周囲を他の細胞に囲まれているために細胞間接着が失われず、LCsでみられたようなインテグリンベータ1の発現上昇が起きなかった。この結果から、がん細胞集団内では細胞間接着の有無、ひいては細胞の位置に依存して、細胞が異なる遺伝子発現を示すことが明らかとなった。さらに、培養細胞株やマウスへの腫瘍移植モデルを用いた実験から、LCsでみられたインテグリンベータ1の高発現ががん細胞の集団的浸潤および遠隔組織への転移に重要な役割を果たしていることが判明した。われわれの体の発生や病態において、単一の細胞が動き回るのではなく、小集団や胞巣を形成して間質を移動する「集団的移動(collective migration)」という現象が高頻度に観察される。個体発生期における神経芽細胞の移動やがんの浸潤過程における移動が代表的な例である。本年度はわれわれが発見したアクチン結合タンパクGirdinが神経芽細胞の集団的移動に関与するかどうか解析を行った。脳室下帯で新生する神経芽細胞は吻側移動経路(rostral migratory stream:RMS)と呼ばれる長い距離を移動し、嗅球への到達過程で、「chain migration」という集団的移動を行うことが知られている。GirdinのノックアウトマウスおよびGirdinの機能を障害する変異を導入したマウスでは、chain migrationに異常が生じ、神経芽細胞が嗅球に到達できず、嗅球の低形成が生じた。免疫染色により細胞接着に関わる分子の発現解析を行った結果、Girdin変異マウスでは野生型マウスと比較して、N-Cadherinの発現低下が観察された。一方、神経芽細胞の集団的移動に必須されていたる別の細胞接着分子polysialyated neural cell adhesion molecule (PSA-NCAM)の発現や細胞内局在には変化を認めなかった。今回の結果は、GirdinがN-Cadherinの膜局在や細胞内動態を選択的に制御していることを示唆している。すなわち、Girdinは細胞接着部位におけるN-Cadherinの膜輸送及び細胞間接着のダイナミックなリモデリングの制御により神経芽細胞の集団的移動に関わっている可能性がある。Girdinはがん細胞の浸潤、転移能にも重要な役割を果たしており、がん細胞の集団的移動に同様な機序が関わっていることが示唆される。がん細胞の集団的移動において先導細胞内でのインテグリンベータ1の発現制御機構を世界に先駆けて明らかにした。がん細胞の集団的移動のメカニズムを解明する重要な一歩になったと評価している。実験病理学今後はがん細胞の集団的移動における先導細胞と後続細胞における遺伝子発現の違いをさらに詳細に明らかにすることにより、そのメカニズムの解明を目指していく。同時にがん治療の標的になる分子の同定を行う。

癌細胞集団における先導細胞と後続細胞での遺伝子発現の違いを明らかにするため、それぞれ純度の高い細胞からRNAを抽出予定であるが、まだ十分な細胞量を得られていない。両者の間の遺伝子発現プロファイリングなどの解析に必要としていた経費が次年度以降に必要となるため、次年度使用額が生じた。次年度使用額については癌細胞集団の先導細胞と後続細胞の間遺伝子発現の違いを解析するDNAマイクロアレイの費用および同定した遺伝子の発現、機能解析に使用する。
超偏極3He-MRIのための高偏極３Heガス生成法の確立

本研究の最終ゴールは、3He/4He希釈冷凍機(DRS2500)とポメランチュク冷却による極低温(T10 mK)と高磁場(B17 T)を使った強制偏極法及び高速融解法によって高偏極した常温超偏極3Heガスを生成し、核磁気イメージング(MRI)の高感度造影剤とすることをである。本研究を進めていく上で、DRS2500冷凍機は最終段階で使い、ポメランチュク冷却を始めとする様々な予備実験は、操作が簡単で液体ヘリウムが不要な無冷媒3He/4He希釈冷凍機(Kobe10μ)で行うこととした。しかし、Kobe10μの冷媒ガス(3He,4He)循環系に深刻な問題が発生し修復に多大の時間を要した。超偏極3He-MRIを目指して、高磁場、極低温を用いた強制偏極法(Brute force method)による高偏極3Heガス生成準備を行った。当初の目標は、3He/4He希釈冷凍機(DRS2500)とポメランチュク冷却による極低温・高圧中での高偏極固体3Heの生成、NMR信号測定(1 T, 17 T)、高速融解法(Rapid melting method)による高偏極常温3Heガス発生等であった。オランダ・ライデン大学のG. Frossati名誉教授及びフランス・パリー大学・オルセー研究所のG. Rouille博士との共同研究で、熱容量が小さいプラスチック・ポメランチュクセルを設計・製作し、真空、圧力テストを行った。3He/4He希釈冷凍機(DRS2500)での実験では、セル内部にガスが注入されず、NMR信号が観測されなかった。セルの到達温度も0.5 K止まりであった。温度センサー(酸化ルテニウム、炭素抵抗)自身の発熱により、ポメランチュクセル温度下降が阻害された。ポメランチュクセル内の圧力変化のコントロールが極めて重要であったので、サファイア圧力ゲージをセル内に装着する予定であったが、取扱いの不注意から、破損してしまった。DRS2500を常温に戻し、セルを取り出し、ガス注入不首尾の原因を調べた結果、ガス導入管とセル導入部の接合部固定用のエポキシ(スタイキャスト)が流れてガス導入管の出口を塞いでいた可能性が出てきた。この不成功の経験を生かし、以下の改良を行った。1)セルは、新たに設計・製作し、ガス導入確証のため、ガス導入管は往復ラインとし、帰還ラインにはブルドン圧力管を取り付けた。2)高純銅(6N)コールドフィンガー(一部銀ロー付け)の代わりに、一体型の高純度コールドフィンガーを導入。3)新サファイア圧力ゲージの導入。4)温度センサーの発熱を防ぐため、AVS-47A交流ブリッジ回路を採用。平成26年度末、ほぼ改良を終え、3He/4He希釈冷凍機(DRS2500)に取り付ける前の総合テストに入った。研究実績は、その「具体的内容」、「意義と重要性」、及び、「今後の研究の展開」に従って、述べる。平成27年度は、当初の「実施計画書」通りに研究実績は上げられなかった。1)具体的内容:本研究心臓部の冷却素子のエポキシ・タイプのポメランチュクセルの構造上の問題を解決した。その改良点は、3He室と4He室の両方に2系統のキャピラリーチューブを取り付け、希釈冷凍機(DRS2500)の外部(常温)に圧力計を取り付け、3He、4Heガスの充てんをモニターできるようにした。これは前年度に発生した問題「3He室、4He室にガスが本当に充てんされているのか」を解決するのに役だった。次に、大きな問題だったのは、希釈冷凍機(DRS2500)使用上の問題であった。DRS2500を本研究では主冷凍機として用いているが、偏極HD(水素重水素)標的生成にも用いてきた。平成27年度は偏極HD標的生成に使用される頻度が高く、本研究に使用することができなかった。そのため我々は新たに、無冷媒型希釈冷凍機(KOBE10μ)を導入した。これは、冷媒として、液体ヘリウムを必要とせず、かつ、ポメランチュクセル部の性能を調べ、改良する上で、極めて便利な装置である。大阪市大の協力で、KOBE10μの最適化を行い、到達温度133 mKを達成した。最後に、3Heの偏極度を17 Tで測定するために、デジタルNMR装置を開発して、陽子NMRスペクトル観測に成功した。2)意義と重要性:わが国では、小熱容量エポキシ・ポメランチュクセルの経験がないが、本研究にとっては、冷却能力が比較的低い希釈冷凍機でも使えることを目指す意義は大きい。また、17 T用のデジタルNMR装置はPC,PXI系の構成で、Labviewで制御されるコンパクトな装置で、多くの分野でも応用される。3)今後の研究展開:KOBE10μからDRS2500へと進める。希釈冷凍機(DRS2500)と17 T超電導ソレノイドコイルは、本研究と偏極HD標的開発で共用されていて、両研究に不可欠な装置である。平成27年度は主として偏極HD開発に使われ、本研究では使うチャンスが殆ど無かった。この深刻な問題解決のため、新たに無冷媒希釈冷凍機(KOBE10μ)を導入して、本研究開発に特化した実験に使えるようにした。

本年度は、KOBE10μの最適化、特性測定等に多くの時間が費やされた。また、予期出来なかった問題としては、ポメランチュク冷却は低温で34気圧以上に3Heを加圧する必要があったが、3He室と4He室を仕切るカプトン膜がこの条件に耐えられず破壊してしまったことが挙げられる。更に、低温でのガス導入用キャピラリーチューブの不純物による詰まりや、エポキシ接合部の4He超流動による漏れ等、低温実験物理上の基本的問題も解決しなければならなかった。まとめると、本研究が遅れた主たる理由は、1)希釈冷凍機を共用せざるを得なかったこと、2)ポメランチュクセルの設計の不完全さ(極低温、高圧を十分考慮していなかった)で破壊され再生に多大の時間を要したこと、3)3He、4Heガス導入がモニターが不完全だったので、セルに投入されたかどうかの確証が得られず、多大の時間を要したこと等である。本年度研究実績の概要は以下の通りである。過去2年間、本研究テーマを追求してきて、本年度はその最終年である。本年度のゴールは、オランダ・ライデン大学名誉教授であるゲオルギオ・フロサティの指導の下で、設計、製作、改良したメンブレン型ポメランチュークセルを使って、ポメランチュク冷却を達成し、超偏極固体(液体)3Heを生成し、それに続く高速融解(Rapid melting)法による減偏極を抑えた常温超偏極3Heガス生成の実証であった。本研究の進行中、基幹装置の一つである無冷媒希釈冷凍機の冷凍性能が劣化した結果、希釈モードに入る条件(3He分留器[Still]温度<0.7 K)を満たさず、1K以下の低温が再現されなくなった。無冷媒希釈冷凍機の冷凍性能回復は最も優先度の高い課題であり、今年度の中心課題となった。無冷媒希釈冷凍機性能劣化の原因を徹底的に探った結果、常温冷媒ガス(3He,4He)循環系の不具合と冷媒ガスコンプレッサーオイル蒸気吐出が循環ラインのガス流量を減少させたことが明らかになった。更に、詳細に原因を追究する過程で、冷媒ガス循環に用いていたロータリポンプの破損が起こった。これは、冷媒ガス循環系に過度の圧力が加わった(1.2気圧以上)ため、ロータリポンプの回転軸の真空シールが破裂して、回転負荷がかかり、モータが焼き切れたものと思われる。この修復のため、新たにドイツ・プファイファ製の回転軸の真空シール不要の磁気結合型のロータリポンプを導入した。また、ロータリーポンプのオイルとしては、高温に強く、化学変化に対して安定なフォンブリンオイルを用いた。本年度年度末にロータリポンプが入荷し、組み立て、取り付け、調整を完成した。これに並行して、NMR装置の整備を行った。本来17 TでのNMRを可能にするものであったので、システムチェックのため59Coのゼロ磁場NMRを試みた。本研究が遅れているのは、主として以下の理由からである。(理由)希釈冷凍機(DRS2500)と17 T超電導ソレノイドコイルは、本研究の主要実験装置であるが、この主要実験装置は本来偏極HD標的の開発で使われており、我々は空き時間を利用して借用してきた。しかし、ここ数年偏極HD標的開発はSPring8での実験準備が進み、我々の研究開発で使う時間が取れなかった。更に、我々が開発してきたメンブレン型ポメランチュクセルは3Heを高圧(34気圧)にして冷却すると、破損する恐れがあり、DRS2500にいきなり装着して使うと失敗する場合が多かった。以上の理由で、冷媒として液体ヘリウムを使わない低ランニングコストの無冷媒希釈冷凍機(Kobe10μ)を導入して予備実験を行うことにした。
撥水と抗菌機能を有する含フッ素オリゴマーによる木材の腐朽制御

木材保存には,腐朽を制御することが重要である。腐朽は腐朽菌の分泌する酵素の作用で木材の細胞組織構造が崩壊する現象である。この事から,腐朽菌をいかに防御・抑制するかが重要な研究項目である。本研究では腐朽対策への展開を前提に,フルオロアルキル基を有する各種のオリゴマー類を合成し,木材表面に撥水性を付与して水分を制御することで長期にわたり腐朽を抑制することを目的とし,木材モデルとしてセルロースフィルムの処理を行った。その結果,(1)シランカップリング剤構造やブロック化イソシアネート構造をもたせることで,ガラス・セルロース・ポリエステルなど多くの表面に非常に優れた撥水・撥油性を表面に付与することが出来た。アンモニウムやホスホニウムのようなカチオンセグメントを有するコオリゴマー類は,上記の撥水・撥油性のみならず,(2)黄色ブドウ球菌などに対し優れた抗菌(殺菌)活性をもち,中でも,ホスホニウムセグメントを有する場合には,(3)オーレオバシディムなどに対し防カビ性を発揮し,一方,アンモニウムセグメントを有する場合には(4)白蟻に殺虫効果を示した。さらに,シランカップリング構造やブロック化イソシアネート構造を持たせることにより,(5)表面固定化型にすることでVOC問題を引き起こさないなどの要求を満たす改質が可能になる事を明らかにした。実際に木材を用いて腐朽制御剤について検討し,ホスホニウムセグメントを有する含フッ素ブロック化イソシアネートオリゴマーは優れた腐朽制御効果が認められた。兵庫県南部地震による死者の多くが,「老朽化」した木造家屋の倒壊などによる窒息死と言われている。「老朽化」は,日光・熱などによる長期間における強度変化(物理化学的変化)である「老化」と腐朽菌による腐朽や白蟻等による食害(生物劣化)「朽」とに分けて考えるべきである。木材の「老化」の進行は遅いのに対し,「朽」の進行は速く,またそれに伴う強度低下も大きい。従って,先ず腐朽を制御することが木材保存には重要である。このことから,腐朽菌をどのように防御・抑制するかが重要な研究項目である。その結果,(1)シランカップリング剤構造をもたせることで,非常に優れた撥水・撥油性を表面に付与することが出来た。中でも,アンモニウムやホスホニウムのようなカチオンセグメントを有するコオリゴマー類は,上記の撥水・撥油性のみならず,(2)優れた抗菌(殺菌)活性をもち,(3)白蟻にも殺虫効果を示す事がわかった。さらに,シランカップリング構造を持たせるなどにより,(4)表面固定化型にすることでVOC問題を引き起こさないなどの要求を満たす改質が可能になる事を明らかにした。現在,より効率的な木材の腐朽制御剤(改質剤)の開発を続行中である。

アンモニウムやホスホニウムのようなカチオンセグメントを有するコオリゴマー類は,上記の撥水・撥油性のみならず,(2)黄色ブドウ球菌などに対し優れた抗菌(殺菌)活性をもち,中でも,ホスホニウムセグメントを有する場合には,(3)オーレオバシディムなどに対し防カビ性を発揮し,一方,アンモニウムセグメントを有する場合に,(4)白蟻に殺虫効果を示した。さらに,シランカップリング構造やブロック化イソシアネート構造をを持たせることにより,(5)表面固定化型にすることでVOC間題を引き起こさないなどの要求を満たす改質が可能になる事を明らかにした。実際に木材を用いて腐朽制御剤について検討し,ホスホニウムセグメントを有する含フッ素ブロック化イソシアネートオリゴマーは優れた腐朽制御効果が認められた。
光造形と生体内組織形成術による生体適合性に優れる弁再建用バイオリーフレットの開発

昨年度までに3か月、6か月モデルの結果が得られていたが今年度は対称となる自己心膜グルタールアルデハイド固定を用いた大動脈弁再建1年経過モデル3頭、自己バイオシートを用いた大動脈弁再建1年モデル3頭の結果を得ることができた。自己心膜モデルでは一頭において著明な石灰化がみれたが、残りの二頭では石灰化は著明ではなかった(組織学的にはスポット上に石灰化が散見された)。弁機能では逆流はみられず、血行動態では狭窄もなかった。組織学的に弁の破壊はなかった。一方、自己バイオシートでは肉眼的、X線撮影上、組織学分析においても全く石灰化はみられなかった。ただし弁機能としては3頭中2頭で中等度の逆流がみられ交連に近い部分の離開が観察された。機能上の弁の狭窄はなかった。この部分がもっともストレスのかかる部位であり、シート切り取り時の工夫、パッチ補強などが実臨牀に行くには必要と考えられた。肉眼では弁は自己弁とほぼ同じ色調、光沢、透過性を呈しており。大変美しい印象であった。組織学的には自己細胞浸潤による自己弁化(内皮細胞による表面の被覆、αーSMA陽性細胞の浸潤、弾性線維の左室側のみでの出現など)はほぼ6か月モデルと同じであり弁尖部までは到達していなかった。、3か月から6か月間では自己組織化の進展がみらていたが、6か月モデルと1年モデルの間では組織学的変化に乏しく自己組織化は6か月で終了すのかもしくはその後は経年的に緩徐に変化していくものと考えられた。得られた組織の分枝生物学的分析を今後追加して行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。大動脈弁再建術に用いる材料として現在臨床で行われているグルタールアルデハイド固定をした自己心膜と比較して皮下で組織されたコラーゲンで構成されるバイオシートは自己組織化が起こり耐久性に優れることを証明することを目的に実験を行った。大型ヤギ(35から45kg)を用いて自己心膜モデルとして自己心膜を術中グルタールアルデハイド固定をし大動脈を尾崎法にて再建し、3ヶ月後安楽死させたものを3頭作成した(一昨年に一頭作成していたので合計4頭)。また同じくヤギを用いて皮下に円柱基材をヤギの皮下に植込み2ヶ月後その基材を取り出しそこに形成されているバイオシートを摘出。そのバイオシートの強度、組織像解析を行った。その二週間後同ヤギに対してバイオシートを用いて尾崎法による大動脈弁再建術を行った(計9頭)。周術期(一ヶ月以内)に不十分な心筋保護、貧血その他の要因で7頭死亡。残り生存している二頭は6ヶ月モデルとして現在4ヶ月経過しているもの1頭と3ヶ月モデルとして現在二ヶ月生存している一頭である。さらにバイオシート用円柱基材だけではなく、弁に特化したシートを作る目的の平板基材も同時に皮下に植込みその基材でできるバイオリーフレットの強度、組織像を分析した。バイオシートはその圧差に比例して強度は増し、1mmのバイオシートは自己心膜と同等の強度があることがわかった。また生成されたバイオシートの厚みは一律ではなく、それは皮下に植えられた後に基材が変形したことが原因であると判明、現在は変形しないステンレス基材を用いている。平板で作成したバイオリーフレットは円柱基材よりも強い強度を示した。バイオシートの遠隔期の組織像はまだ得られていなし。円柱基材の縁の圧迫による皮膚壊死も経験し、角のないつくりの基材を開発した。自己心膜モデル、バイオシートモデルとも術直後の大動脈弁機能は良好でほとんど狭窄、逆流は認めなかった。バイオシートモデルは心停止時間も長く手術侵襲が大きいため、弁機能とは別の理由で、術中、術後早期に死亡するヤギが多かったため。ヤギは同種輸血ができず高度貧血に陥ることも成績に影響した。使用薬剤、体外循環手順、室温等再検討し、出血量も軽減させることができ徐々に生存率が上がってきた。またヤギ3頭が尿道結石による尿閉になり、各種治療にも関わらず軽快せず衰弱してしまったことも実験の遅延に影響した。12頭の成ヤギに生体内組織形成術(iBTA)で作成したバイオシートを用いて大動脈弁再建術(AVNeo)を行い、5頭に対してグルタール固定自己心膜を用いてAVneoを行った。うちバイオシート使用モデルは5頭周術期を乗り越え生存し、自己心膜モデルは1頭のみ生存した。28年度に作成し生存していたヤギも含め6カ月モデル3頭を安楽死させデータを得た。3頭で超音波検査での大動脈弁逆流は軽微が1頭、中等度以下軽微以上が2頭であった。最大大動脈弁経過血流は全例で2m/秒以下であり、植込直後より低下していた。肉眼的には裂傷、断裂みられず弁弁腹の透過性が増し、自己弁に近づいている印象があった。弁逢着部は若干弁の可動性が低下していた。組織学的にはバイオシート内部へ弁逢着部から線維芽細胞が侵入しておりその程度は3ヵ月モデルよりも進んでいた。また左室側に特異的に弾性線維の痙性がみられており、これは自己弁の組織にも特異的な所見であり、自己弁化の進展と思われた。

ただし、まだ弁尖部までは自己細胞は到達しておらず全体に変化が及ぶには6カ月以上は必要と思われた。弁輪部に可動性が少ない印象はあったが石灰化は全く見られていなかった。シートは均一ではく一部脆弱な(薄い)部分があることが判明し、OCTを用いることで事前に脆弱な部分を把握し、弁の切出し部分の選定ができるようになった。基材の変形を防止するため内套をツーピース化したところより均一なシートが得られるようになった。また基材のスリットをそれまでの長方形から円形に変えてそれぞれで生成されるバイオシートの性状の違いを比較したが、円形の方がより均等にシートが形成されており、強度はどちらも同程度であった。再生医療で作成した材料で大動脈弁位に弁として用いて6カ月以上生存したモデルはこれまで得られておらず我々は3頭のデータを得ることができ、予想したように自己弁化が進んできたのが確認されている。また危惧された石灰化も6カ月までは全く確認されないことから臨牀での使用に向かってよい材料がそろいつつあると考えられる。またシートの均一性の評価もOCTを用いて正確にできるようになり、不良部分を除いて弁を切り取る方法も確立した。ただ当初はすでに得られてい予定であった1年モデルの獲得にまだ至っていない点が計画より遅れている点である。昨年度までに3か月、6か月モデルの結果が得られていたが今年度は対称となる自己心膜グルタールアルデハイド固定を用いた大動脈弁再建1年経過モデル3頭、自己バイオシートを用いた大動脈弁再建1年モデル3頭の結果を得ることができた。自己心膜モデルでは一頭において著明な石灰化がみれたが、残りの二頭では石灰化は著明ではなかった(組織学的にはスポット上に石灰化が散見された)。弁機能では逆流はみられず、血行動態では狭窄もなかった。組織学的に弁の破壊はなかった。一方、自己バイオシートでは肉眼的、X線撮影上、組織学分析においても全く石灰化はみられなかった。ただし弁機能としては3頭中2頭で中等度の逆流がみられ交連に近い部分の離開が観察された。機能上の弁の狭窄はなかった。この部分がもっともストレスのかかる部位であり、シート切り取り時の工夫、パッチ補強などが実臨牀に行くには必要と考えられた。肉眼では弁は自己弁とほぼ同じ色調、光沢、透過性を呈しており。大変美しい印象であった。組織学的には自己細胞浸潤による自己弁化(内皮細胞による表面の被覆、αーSMA陽性細胞の浸潤、弾性線維の左室側のみでの出現など)はほぼ6か月モデルと同じであり弁尖部までは到達していなかった。、3か月から6か月間では自己組織化の進展がみらていたが、6か月モデルと1年モデルの間では組織学的変化に乏しく自己組織化は6か月で終了すのかもしくはその後は経年的に緩徐に変化していくものと考えられた。得られた組織の分枝生物学的分析を今後追加して行う予定である。周術期管理に習熟し、基材の欠点も是正したことより、今後は長期生存モデルの生存(作成)率も高くなるものと思われる。6ヶ月モデルをそれぞれ+2頭作成しその弁機能、形態を分析する。それとやや重なる形でバイオリーフレット用平板基材を用いた大動脈弁再建モデルも作成(3ヶ月3頭、6ヶ月3頭、12ヶ月モデル1頭)する。また臨床応用を見据えて、シートの性状確認(主に圧差計測)器具も開発する。設備としてヤギ飼育場所(部屋)が今年度拡大したことを利用して密度の濃い(多くの動物を用いた)実験計画を立ててることが可能となった。本年度中に(6月に1頭、7月に1頭)1年生存モデルを得ることができ、その結果が良好であれば臨床研究に向かって申請書作成に取り掛かる予定である。
ヒルの鋭敏化学習におけるニューロン集団活動ダイナミクス生成の神経生理学的解明

過去の経験に基づいて行動を変化させる学習能力は動物が環境変化に適応するうえで極めて重要である。学習の神経機構に関してはシナプス可塑性の分子基盤がよく理解されてきた一方で、多数の神経集団活動の寄与という観点では十分な理解がなされていない。近年では神経集団からの網羅的なリアルタイム活動イメージング技術が発達し、従来の枠組みとはまた異なる視点からの生理学的研究が求められている。本研究では「ニューロン集団活動のダイナミクスの学習行動への関与」という視点から、網羅的記録・細胞同定に有利なヒルを実験系として、鋭敏化学習に的を絞り、その神経回路網ダイナミクスの発現機構を神経生理学的に解明する。
リンパ駆出力機構に関する研究

肺水腫、成人呼吸促迫症候群などの呼吸不全は、肺血管透過性亢進による組織間液過剰が病態の鍵と考えられている。余剰組織間液の排出経路の重要なものとして、リンパ管、胸管を経る経路が考えられる。血管内皮由来の脈管作動物質であるエンドセリンの動態をリンパ液中で解析するため、低酸素性肺血管収縮のモデルを用いた。羊を用い、麻酔下に肺の換気をおこない、肺循環動態と排出リンパ流量、肺循環血液とリンパ液中のエンドセリン濃度を測定した。縦隔のcaudal mediastinal nodeからのリンパ管に挿管し、リンパを採取した。低酸素負荷として吸入酸素濃度10%による換気をおこなった。実験は、摘出肺潅流実験と麻酔下in vivo実験をおこなった。潅流実験;低酸素負荷により潅流液酸素分圧は112から56mmHg、肺血管抵抗は25から41unitへ変化する。潅流液ET-1濃度は3から6pg/mlに上昇し、低酸素負荷解除による酸素分圧、血管抵抗の回復後も漸増し、3時間後9pg/mlとなった。リンパ液中では、3から4pg/mlとなり、負荷解除後も7pg/mlまで増加した。リンパ中への時間当たりのET-1排出量は104pg/minから231pg/minとなり、低酸素負荷解除後3時間で700pg/minに達した。in vivo実験;低酸素負荷時には血液酸素分圧低下、肺血管抵抗上昇を示す。しかし血液中ET-1は1.1から1.6pg/mlと上昇後、解除3時間後には1.3pg/mlとなった。リンパ液中は、1.8から2.3pg/mlへ、解除後3時間でも2.6pg/mlであった、肺からのリンパ中への時間当たりのET-1排出量は250pg/minから325pg/minとなり、低酸素負荷解除後3時間で305pg/mlであった。組織間液はリンパとして組織から排出され、リンパ管、胸管を経て、体循環系である大静脈へ流入する。このリンパ循環におけるリンパ管自体の役割を解明する事を目的として、研究を継続している。羊を開胸し、肺を単離、潅流する。肺からのリンパを採取し、量の計測と血管内皮由来の血管収縮物質であるエンドセリンを測定するため、縦隔のcaudal mediastinal nodeからのリンパ管に挿管したモデルで実験を行っている。肺動脈圧1015cmH_2Oで還流された肺からは24ml/hourのリンパの排出が認められる。このリンパ排出量を変化させる目的で、肺換気の酸素濃度を21%から10%への低酸素負荷1時間を加えると、肺動脈圧は1.52倍になる。これに伴い、リンパ排出量は48ml/hourへ増加し、低酸素負荷解除後も、このレベルを保った。肺の潅流液中のエンドセリンの濃度は0.54pg/mlで、低酸素負荷後に漸増し、515pg/mlに達する。リンパ液中の濃度は1.53pg/mlで低酸素負荷後510pg/mlへ上昇する。血中濃度と同程度であるが、肺静脈血中濃度より高値を示すことがある。低酸素状態など血管障害をきたす状態、または単純に実験のプレパレーション続行に伴い、リンパ液中のエンドセリン濃度(ET-1)は漸増し、肺からのリンパ量も増加することが判明した。

組織から排出されるリンパ中にエンドセリンが認められること自体、新しい知見であるが、このリンパ液中のエンドセリンが血管内皮で産生されたものが血中、リンパ液中に同時に平行して出現してきたものが、血中エンドセリンが血管内から組織内、さらにリンパ液中に移行し出現したのか、リンパ管自体に産生能があるのか、極めて興味深いところであるが、さらなる検討を要する。肺水腫、成人呼吸促迫症候群などの呼吸不全は、肺血管透過性亢進による組織間液過剰が病態の鍵と考えられいる。余剰組織間液の排出経路の重要なものとして、リンパ管、胸管を経る経路が考えられる。血管内皮由来の脈管作動物質であるエンドセリンの動態をリンパ液中で解析するため、低酸素性肺血管収縮のモデルを用いた。羊を用い、麻酔下に肺の換気おこない、肺循環動態と排出リンパ流量、肺循環血液とリンパ液中のエンドセリン濃度を測定した。縦隔のcaudal mediastinal nodeからのリンパ管に挿管し、リンパを採取した。低酸素負荷として吸入酸素濃度10%による換気をおこなった。実験は、摘出肺潅流実験と麻酔下in vivo実験をおこなった。潅流実験;低酸素負荷により潅流液酸素分圧は112から56mmHg、肺血管抵抗は25から41unitへ変化する。潅流液ET-1濃度は3から6pg/mlに上昇し、低酸素解除による酸素分圧、血管抵抗の回復後も漸増し、3時間後9pg/mlとなった。リンパ液中では、3から4pg/mlとなり、負荷解除解除後も7pg/mlまで増加した。リンパ中への時間当たりのET-1排出量は104pg/minから231pg/mlとなり、低酸素加除後3時間で700pg/mlに達した。in vivo実験;低酸素負荷時には血液酸素分圧低下、肺血管抵抗上昇を示す。しかし血液中ET-1は1.1から1.6pg/mlと上昇後、解除3時間後には1.3pg/mlとなった。リンパ液中は、1.8から2.3pg/mlへ、解除後3時間でも2.6pg/mlであった。肺からのリンパ中への時間当たりのET-1排出量は250pg/minから325pg/mlとなり、低酸素加除後3時間で305pg/mlであった。
小児期スポーツ外傷のギプス固定による骨脆弱化の予防を想定したアプローチ法の開発

成長が著しい小児期では、スポーツ外傷後の骨折治癒が成人よりも早期に起こることが広く知られているが、ギプス固定などの創外固定からリハビリ開始までの期間を短縮するための知見や、創外固定による骨量減少の予防の観点から行われた基礎研究は未だ少ない。本研究は、ギプス固定中の骨吸収の抑制およびその後の形成促進に及ぼす効果やその機序の解明することを目的として立案するに至った。国内外において鍼などを用いた統合医療的アプローチを骨などの硬組織に応用した治療や研究は少なく、その効果や機序について不明な点が多い。本実験では、小児期のスポーツ外傷後の早期復帰を図るための基礎研究として実験動物を用い、組織学的に比較、検討を行うことによって骨への鍼通電効果の原理を追究することを目的とした。材料として5週齢のウィスター系雄性ラットを用い、後肢を不動状態にする群(IM)、鍼通電刺激を施す群(EA)、対照群(CO)に分類した。IMとEAの後肢膝関節には不動装置を2週間装着した。さらに、EAは皮膚抵抗を排除するため、大腿前面の内側部および外側部にステンレス針を体表から骨膜まで刺入し、2週間の不動期間中に連続的交流鍼通電刺激を250μsec、50Hz、0.24mA(500Ω負荷時)の条件で10分/日、毎日、実施した。実験期間終了後に、大腿骨を摘出して骨膜以外の周囲の軟組織を除去して左脚を速やかに浸漬固定し、右脚は骨強度試験器で破断した。IMには、骨髄腔の開大や皮質骨の骨膜面に吸収像を多く認め、皮質骨内の骨小腔の増大化がみられた。EAでは皮質骨の骨内膜面で骨量減少の顕著な抑制がみられ、StrengthはIMより高値を示した。以上のことから、鍼通電刺激による後肢不動化ラットに生じる骨量減少への抑制効果が示唆された。なお、本実験はヒトへの応用を想定して実験動物を用いたものであるが、電気刺激が骨に直接影響するのか、または、筋収縮を介して生じた牽引力が骨に影響したのかについて断定するに至っていない。また、骨形成促進および吸収抑制にどのような代謝系のもとで行われているかについても検討するに至らず、次年度の課題としたい。初年度は本学の実験環境が整備されておらず、他大学研究室のご協力のもと実験を遂行してきた。研究計画の3期のうち、基礎実験の『現象の観察』のみ終了している。これまでは実験室設置に時間を要したため、当初の計画よりも進行度が遅れているが、本研究助成の期間内に完結させることを目標として研究を推進する。最終年度にあたる2019年度は、他大学で行っていた実験を本学に移すことによって、時間的ロスが軽減されたことから、加速度的に実験を遂行することが可能となった。なお、2019年度は『現象の観察』で得られた結果を報告し、『回復期の介入』と『予防効果の実証・解析』については速やかに進行度の修正を図る。

研究計画の3期のうち、基礎実験の『現象の観察』のみ終了している。これまでは実験室設置に時間を要したため、当初の計画よりも進行度が遅れているが、本研究助成の期間内に完結させることを目標として研究を推進する。最終年度にあたる2019年度は、他大学で行っていた実験を本学に移すことによって、時間的ロスが軽減されたことから、加速度的に実験を遂行することが可能となった。なお、2019年度は『現象の観察』で得られた結果を報告し、『回復期の介入』と『予防効果の実証・解析』については速やかに進行度の修正を図る。
全ゲノムにわたる相関解析を用いた前立腺がん発症に関する責任遺伝子の検索

前立腺がんは高い罹患率と高い死亡率のため欧米諸国においては社会的関心の高い疾患であるが、わが国ではこれまでともに低率であったため、国民の関心は比較的薄かった。しかし現在その罹患率、死亡率はともに著明な増加の一途を辿り、その増加率は男性がん疾患のなかで最も急速な伸びを示している.生活環境の欧米化や超高齢化社会の到来に伴って、近い将来わが国における前立腺がん罹患率・死亡率はともに欧米並に達することが懸念されることより、前立腺がん発症の原因解明は急務の課題と考える。本研究は前立腺がん孤発例を対象として研究分担者である猪子らが開発した約3万種のマイクロサテライトマーカーを用いた全ゲノムスキャンを行い、前立腺がんの発症を規定している遣伝子座を同定し、最終的には前立腺がん発症関連遺伝子を単離することを目的としている。これまでの同様の解析の状況より、疾患関連遺伝子の単離を行うには前立腺がん症例および正常コントロール症例がそれぞれ600-800例必要と言われている。本研究計画書は九州大学・遺伝子倫理審査専門委員会に申請し、すでに承認を得ている。現在、厚生労働省からの「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」に従う形で、これまでに前立腺がん300例、正常コントロール1000例の血液検体の収集、およびDNAの抽出が終了している。そして、この試料を用いての全ゲノムスキャンによる解析を開始したところである。今後は解析を進めながら、さらに検体を収集し、前立腺がん関連遺伝子の単離をめざしていく予定である。
層状複水酸化物のイソおよびヘテロポリ酸イオン架橋体の合成

上記の研究課題のもとに二種類の方法による合成を行い,つぎのような成果を得ることができた。1.酸化亜鉛ーアルミニウム固溶体を用いる吸着法による合成:まず出発原料であるZnーAl系炭酸型層状複水酸化物(LDH)の合成を行い,Zn/Al比23,pH710,温度60°C以上の最適条件を得た。このLDHを加熱処理したところ,200300°Cで非晶質の酸化物固溶体となり,これを水中に添加すると再水和反応により再びLDHに戻ることを確認した。つぎにゲストアニオンとして[V_<10>O_<28>]^<6ー>を取り上げ,この水溶液に上記のZnーAl系酸化物を添加し,かきまぜることにより,層間距離11.8Åの[V_<10>O_<28>]^<6ー>ピラ-化LDHを得ることができた。最適合成条件は,V/Al比10,pH4.5,温度100°C,時間13hであった。一般にポリ酸は酸性領域でのみ安定であり,pHが高くなると加水分解してしまう。ここでは,一般的である塩基度の高いMgーAl系LDHではなく,より塩基度の低いZnーAl系LDHをホスト層として選んだことが成功の鍵であった。以上のように,LDHのイソポリ酸イオン架橋体の合成法が確立された。2.共沈法による直接合成:ゲストアニオンとして,αー[SiV_3W_9O_<40>]^<7ー>(Keggin構造)とαー[SiW_<11>O_<39>]^<8ー>(欠損Keggin構造)を取り上げ,これらの水溶液にZnCl_2とAlCl_3の混合水溶液を滴下することにより,ヘテロポリ酸ピラ-化LDHの合成を試みたところ,前者は加水分解しやすいため得られなかった。しかしながら,後者については結晶性のきわめて優れた層間距離14.6Åの架橋体が得られた。このような手法によるLDHのヘテロポリ酸イオン架橋体の合成は初めてであり,最適合成条件は,Si/Al比12,Zn/Al比23,温度100°C,時間0.5h,pH約6であった。今後の課題としては,ヘテロポリ酸の加水分解を仰制する方法を探索し,本法の応用範囲を広げることである。
熱脱離型エアロゾル質量分析計における大気微粒子の気化・イオン化過程の解明

前年度に構築した評価実験系を用いて、エアロゾル粒子の熱脱離・イオン化に関する実験を行った。テスト粒子として塩化アンモニウム(NH4Cl)およびヨウ化アンモニウム(NH4I)を使用し、捕集・熱脱離部分とイオン源の相対位置を変化させてイオン信号の測定を行った。これらの粒子はアンモニア(NH3)とハロゲン化水素(HX:HClまたはHI)に分解する。いずれの場合でも、NH3はHXに比べて大きな広がり角度で拡散することが明らかになった。広がり角度の差は、NH3とHClの対よりNH3とHIの対の方が顕著であった。この挙動は単純な自由分子運動では説明できないことから、分子同士の衝突が重要である可能性が示唆された。これら一連の成果について、国際学会で発表するとともに、学術誌論文として発表した。上記実験と並行して、高時間分解能の質量分析計を用いたイオン信号の高速測定も行った。今後、チョッパー等と組み合わせることで、分子運動速度の直接測定が可能になると期待される。上記の実験結果を解釈するために、直接シミュレーション・モンテカルロ法に基づく分子衝突モデルを構築した。モデルでは、熱脱離点においてマクスウェル・ボルツマン速度分布に基づき気体分子に初速度を与える。熱脱離点の近傍にセルを設けて、確率的な手法によって分子衝突の判定を行う。セルの大きさは分子の平均自由行程と同程度に設定し、xyz方向にそれぞれ10セル程度の範囲を衝突領域と定義した。分子同士の衝突は弾性散乱を仮定した。衝突を考慮した計算では、実験で得られた角度依存性を定性的に再現することが可能となった。ただし、定量的には不一致が見られたことから、モデルで考慮されていない要素(分子同士の非弾性散乱の効果など)の重要性が示唆された。これら一連の成果について、国際学会で発表するとともに、学術誌論文として投稿した。実験および解析は、ほぼ当初計画通りに進行している。得られた成果について学会発表を行うとともに、学術誌への論文投稿も行った。総合的に見て、順調に進展していると判断した。高時間分解能の質量分析計を用いて、脱離ガスの分子運動速度の直接測定を行う。衝突に伴う分子運動速度分布の変化を明らかにすることで、モデルで考慮されていない非弾性散乱の効果について検証を行う。エアロゾル粒子の熱脱離・イオン化過程を調べるための実験装置の製作を行った。本装置では、エアロダイナミックレンズで粒子ビームを生成し、3次元メッシュ構造体から成る粒子トラップ上に捕集する。粒子トラップを炭酸ガスレーザーで急速に加熱することで脱離ガスを生成する。脱離ガスのイオン化にはオープン構造とクロスビーム構造の電子イオン源を試行したが、データ解析でより不確実性が小さい後者を用いることとした。脱離ガスの空間広がりを測定するために、粒子トラップとイオン源の相対位置を変更できるような構造を試作した。このクロスビームイオン源に適合する高時間分解能の四重極型質量分析計(QMS)を新たに導入した。当初計画では飛行時間質量分析計(TOF)を予定していたが、限られたイオン信号を高速で取得する上では当該QMSの方が有利と判断した。導入したQMSを装置に組み込むためには各種調整が必要であり、その条件決定のために、従来用いてきた簡易型のQMSを用いて予備実験を行った。予備実験では、塩化アンモニウム(NH4Cl)とヨウ化アンモニウム(NH4I)を標準粒子として用いた。NH4Clはアンモニア(NH3)と塩化水素(HCl)に分解し、NH4IはNH3とヨウ化水素(HI)に分解するが、これらは分子量が大きく異なるため、イオン化効率の分子量依存性を調べるのに適している。分子量依存性については、単純な分子運動モデルから予想される関係とは一致しない結果が得られた。この分子量依存性を解釈するために、粒子トラップとイオン源との相対位置を変化させて測定した。その結果、相対位置が離れるほどいずれの化合物でも低分子であるNH3のイオン化効率が相対的に増加することが分かった。上記の実験結果の理論的な解釈を試みた。海外の研究協力者との議論も予定通り進んでいることから、おおむね順調に進展していると判断した。

モデルでは、熱脱離点においてマクスウェル・ボルツマン速度分布に基づき気体分子に初速度を与える。熱脱離点の近傍にセルを設けて、確率的な手法によって分子衝突の判定を行う。セルの大きさは分子の平均自由行程と同程度に設定し、xyz方向にそれぞれ10セル程度の範囲を衝突領域と定義した。分子同士の衝突は弾性散乱を仮定した。衝突を考慮した計算では、実験で得られた角度依存性を定性的に再現することが可能となった。ただし、定量的には不一致が見られたことから、モデルで考慮されていない要素(分子同士の非弾性散乱の効果など)の重要性が示唆された。これら一連の成果について、国際学会で発表するとともに、学術誌論文として投稿した。実験および解析は、ほぼ当初計画通りに進行している。得られた成果について学会発表を行うとともに、学術誌への論文投稿も行った。総合的に見て、順調に進展していると判断した。新たに導入した高時間分解能のQMSを用いて、脱離ガス由来のイオン信号の高速測定を試みる。また、捕集部と検出部の相対的位置を変化させて角度分布も測定する。これにより、分子種や加熱温度の違いによる脱離ガスの速度分布や空間広がりの違いを系統的に調べる。また、脱離直後の分子同士の衝突を考慮したモデルを構築して理論的な解釈を行う。高時間分解能の質量分析計を用いて、脱離ガスの分子運動速度の直接測定を行う。衝突に伴う分子運動速度分布の変化を明らかにすることで、モデルで考慮されていない非弾性散乱の効果について検証を行う。
長時間静止立位における起立性低血圧防止法の開発

これまでに、筆者らは長時間静止立位における体液量変動1分波と、姿勢動揺における下肢および腹部筋収縮とのカップリングを利用した起立性低血圧防止法を開発した。このカップリングに合せた下肢および腹部の随意的筋収縮は静脈還流の増加効果をもたらすが、筋収縮の強度によっては血圧受容器反射によりかえって静脈還流の増加を抑制する。本研究の目的は、本方法における下肢および腹部随意的筋収縮の最適強度を検索することとした。健康な男子学生15名に、(A)なるべく動かないようにして静止直立姿勢を保つ、(B)直立時に起こるゆっくりとした体の揺れに合せ、重心が前にきた時に下肢後側、重心が後にきた時には下腹部の筋群を約1020秒間随意的に収縮させて直立姿勢を保持させた。また、(C)随意的筋収縮は行なわず、ゆっくりした姿勢動揺をわずかに大きくする直立姿勢保持も行なわせた。(B)における随意的筋収縮の負荷強度は、事前に測定した立位時最大筋放電(EMG積分値振幅)の10%,20%,30%,40%の4種類とし、被験者の眼前約50cmに設置した2chオシロスコープに積分EMG波をモニターして筋収縮強度を調節させた。各被験者には、13種類の負荷条件について直立保持を各30分間行なわせ、その間に、ラバーストレンゲージプレチスモグラム法による体液量変動(身体測定部位、14ヵ所)、表面誘導による下肢と腹部及び腰背部の筋放電、フィナプレスによる心臓レベルでの末梢血圧、インピーダンスプレチスモグラム法による心拍出量と心拍数の測定を行った。分析の結果、1回拍出量の増加率は10,20,30%負荷の順で大きくなった(分散分析;5%有意)。条件(C)と40%負荷では減少した。心拍数の増加率は小さかったが、20%負荷のそれが最も大きかった。心拍出量の増加率は、統計的に有意ではなかったが、20%負荷で最も大きく、6.0±2.7%であった。本方法での随意的筋収縮強度は最大筋収縮の20%程度が有効と思われる。
遺伝子工学的手法によるTSH受容体の構造解析と受容体抗体の作用機序に関する研究

本研究では、遺伝子工学的手法を用いて抗TSH受容体抗体の認識するTSH受容体の構造を解明するとともに、受容体抗体の抗体結合部位や受容体の分子の三次構造とその生物学的活性の関連より、本疾患の発症機構並びにTSH受容体の情報伝達機構の解明を試みた。1.TSH受容体分子の構造解明:TSH受容体cDNAクローンの塩基配列を決定し、想定されるアミノ酸配列並びに蛋白の高次構造を解析した。Cys(Cys:24,29,31,41,390,398,408,569)よりSerへ(TSHR-Mu7-9)それぞれ置換変異させた。4.変異TSH受容体のTSH結合能の測定:変異TSH受容体の発現されたCHO-K1細胞に対するTSH及び抗TSH受容体抗体の結合能を125I標識TSH及びProtein-Aの結合により測定した。5.変異TSH受容体の生物活性の測定:変異TSH受容体の発現細胞にTSH(1nM-10mM)7抗TSH受容体抗体(1-10ug/ml)を添加し、細胞内cAMP産生量を指標に刺激活性を測定した。6.TSH受容体分子と情報伝達機構の解析:変異TSH受容体とTSH並びに抗TSH受容体抗体との結合様式や生物活性の成績より、受容体の情報伝達機構及び抗受容体抗体の作用機序を解析した。現在、受容体分子の三次構造を解析するとともに真核細胞における発現系において受容体分子の糖鎖と抗TSH受容体抗体との結合様式や生物活性の関連を検討中である。
古典主義絵画理論の射程――近世アカデミー的絵画論(特にデュフレノワ)の受容と変容

本研究は、十七世紀末から十八世紀初頭のフランスを中心とした古典主義的絵画理論の展開とその受容を、特にデュフレノワのラテン語詩、『絵画の芸術〔技〕について』(1688年)を軸に探るものである。同書は、おそらく十七世紀から十九世紀初頭にかけての全ヨーロッパで最も広く読まれた、極めて基本的な絵画論のテクストである(当然多くの翻訳も存在する)。この分野は欧米ではもとより、我国でも研究が徐々に進みつつあるが、基礎的な研究、特にデュフレノワのラテン語原文や各種の翻訳を参照するような文献学的読解等、地道な研究が欠如しているように思われる。そこで本研究では、まず、デュフレノワのテクストに関する基礎的・文献学的解釈を行った。その際、同書のイギリス等、汎ヨーロッパ的な影響にも触れた。次に、デュフレノワに詳細な注釈をつけつつ、その中で独自の絵画論を展開したロジェ・ド・ピールが、後年その絵画論を集大成した『絵画原理講義』(1708年)を翻訳し、注解した。これは絵画史、美学史上、極めて重要な基本的テクストであり、イギリスを含む後への影響という点でも、さらには近代的、プレ=ロマン主義的な絵画観を先取りするものとしても注目すべきものである。この基本的なテクストはこれまで論文に引用されたごく短いものを除けば、日本語に訳されたことがなく、その意味でも、意義深い翻訳であると自負するものである(なお翻訳はいわゆる直訳ではなく、出来るだけ達意の文章を心がけた。また詳細な訳注も付した。さらにラテン語原文の部分も逐一訳しており、それも意義深いものと思う)。また、影響関係を明らかにし、比較を行うために、同時代のイギリスにおけるシヴィック・ヒューマニズム的絵画論(特にターンブルとリチャードソン)を研究した。その結果、この時期における絵画論を解明するための最も基本的な成果を得ることができたと考える。本年度はまず、本研究の最も重要な中心となる、デュフレノワの『絵画の芸術〔技〕について』(1688年)の前半部分を、正確に文献実証的に読解した。そのため、古典的な修辞学やルネサンス絵画論の伝統を適宜参照しつつ、ラテン語テクストを翻訳した上で、その美学的な重要性をつぶさにたどった。同時に、そこに付けられたド・ピールの翻訳・注解を詳しく吟味し、翻訳における大幅な意味の変更や、とりわけド・ピールにおける色彩派的な傾きを検証した。次に、デュフレノワに対する各国語による翻訳・注解を研究した。具体的には、ド・ピール、ドライデン、ウイルズ、メイスン/レノルズ、ルヌーによるものの研究を行い、各時代・各国の特徴を浮き彫りした。特に、ウイルズには、イギリス産業革命前夜の商業主義と国粋主義が、フランス古典主義絵画理論の注釈であるにもかかわらず看取できたし、またメイスンやレノルズには、いっそう芸術の自律性に向かう方向性を確認できた。また十九世紀にはフランスでもいわば逆輸入されるレノルズの注解には、彼の『美術講義』(これは仏訳もされ、フランスでも影響をもった)ときわめて親近的な数多くの重要な主張が含まれことが剔抉された。さらにそのため、イギリス大英図書館で、デュフレノワのテクスト、およびド・ピールの翻訳・注解の諸版、さらに他の仏訳と注解の調査研究を行った。その結果、フランス革命前夜にも、この絵画論の翻訳がアカデミーで朗読されるなど、デュフレノワの根強い影響を浮き彫りにすることができた。

そして、研究計画の当初には把握していなかった、ケラトリーやラビニー=ボールガールの翻訳・注解を研究することが出来、その結果、古典主義絵画理論のきわめて持続的な影響を解明すると同時に、デュフレノワが、類似の絵画論の中でも突出する地位を占めることが明らかにされた。本年度は、昨年度に引き続き、デュフレノワの『絵画の芸術について』の詳解を継続した。と同時に、それに付けられたド・ピールの註を、とりわけド・ピールの『絵画原理講義』(1708年)と比較し、それが色彩派的な議論、さらには純粋視覚性にも通ずる議論へと、どのように移行したのかを見た。また『絵画原理講義』を吟味することによって、アカデミー的な教条性と、新しい近代的な美意識とがどのように折り合いを付けられているかが解明された。と同時に、それのイギリスへの受容も、昨年度同様継続した。特にイギリス・アカデミー初代会長、レノルズによる注解は重要であり、それと彼の主著『美術講義』(1769-90年)を比較した。そのことによって、フランス古典主義の絵画理論が、イギリスのシヴィック・ヒューマニズムから、ロマン主義的な傾きさえ含む絵画理論の中でどのように受容・変容されたのかを明らかにした。その結果、古典主義的な絵画理論の様々な射程をいっそう示し、その限界も明らかになってきた。本年度も、引き続き、デュフレノワの『絵画の芸術について』の詳解を、欧米で最近出された新たな画期的研究成果を参照しつつ継続した。と同時に、やはり『絵画の芸術について』に付けられたド・ピールの註を、とりわけド・ピールの主著、『絵画原理講義』(1708年)と比較し、それが色彩派的な議論、さらには純粋視覚性にも通ずる議論へと、どのように移行したのかを見た。特に、『絵画原理講義』の構想、衣装、デッサン、色彩、明暗法(なかんずくTout-ensembleに関するほとんど形而上学的とも言える原理的な記述が重要である)の部分を深く掘り下げることで、古典主義的絵画理論が、けっして教条主義的なものではないこと、広い意味でバロック的、さらにはほとんど近代的とも言える潜在的可能性を含んでいることが明らかになった。つまり古典主義から近代主義へは、けっして直線的、排他的に移行したわけではないということである。と同時に、フランス古典主義絵画理論のイギリスへの受容も、昨年度同様継続した。特にイギリス・アカデミー初代会長、レノルズによる『美術講義』(1769-90年)との関連を探った。また本年度は、パリ・ソルボンヌ大学で近代美術史を教えるマケタ・タインハルト助教授から、近世フランス絵画理論と装飾、主題の道徳性に関して、多くのアドヴァイス、レヴューを身近に受けることができた。その結果、古典主義的な絵画理論の様々な射程をいっそう示すことが可能になったと考える。