hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高含水バイオマス変換プロセスにおけるダブルビームレーザーラマン定量技術の開発

ラマン分光による定量分析法をもっと簡単に行うための装置の開発を行った。これまでの研究で基準試料に対する試料のラマン強度比は一定になることが見いだされている。しかし、この方法では基準物質を測定する必要があるので、基準物質を用いない定量法の開発を行った。レーザーを分波してパワーを測定することによりレーザーパワーに対する試料のラマン強度比(Rl)を測定することで定量を行った。この方法をダブルビームレーザーラマン定量法と名付けた。この方法では濃度が一定の試料のラマンスペクトルを測定するとレーザーパワーが変化してもRlが一定になることがわかった。また、Rlは試料濃度に対し非常に良い直線性が得られた。環境工学やリサイクルの分野での試料は高含水で多成分系試料である。このような試料を分離なしでin-situ(その場)で迅速に定量できる分析装置の開発が急務となっている。この研究では対照試料と測定試料のラマンスペクトルを同時に測定できる装置(ダブルビームレーザーラマン装置と名付ける)を作製し、簡便に定量できる分析方法を開発することを目的としている。平成24年度にはレーザー(532 nm)および分光器(Sol MS3504i)を購入し、既に所有していたCCD検出器を組み合わせることによりレーザーラマン分光装置を作製し、既存の方法でラマン分光法による定量分析法が可能であることをしめした。そこで平成25年度ではレーザーパワーを測定できる装置を購入し(OPHIR PD300)、透過光の強度を測定しながらラマンスペクトルを測定できるようにした。この装置を用いてアミノ酸の混合溶液のラマンスペクトルの測定を行い、レーザーパワーに対するラマン強度比を用いて定量分析が可能かどうか確認を行った。その結果、ラマン強度比は濃度に比例し、これまでの装置より簡便で正確にラマン分光法による定量が行えることを示した。この結果は、環境化学学会、廃棄物循環学会および新アミノ酸分析研究会で発表を行った。しかしながら、溶液の量が変化すると透過光のレーザーパワーが変化するために、うまく定量を行うためには溶液量を一定にする必要があることがわかった。この点を改善することが次年度への検討課題となった。この研究では対照試料と測定試料のラマンスペクトルを同時に測定できる装置(ダブルビームレーザーラマン装置と名付ける)を作製し、ファイトケミカルやバイオガスの定量分析をin-situで測定することを目標としている。本年度ではレーザーパワーの変動に左右されないダブルビームレーザーラマン分光装置を作成することを計画していた。まず、Nd-YAGレーザーおよび分光器を購入し、レーザーラマンスペクトルを測定できるようにした。サンプルとしては、ファイトケミカルであるケルセチンとその配糖体であるルチンの測定を行った。そのスペクトルは以前測定したものと同じであり、本実験で作ったラマン測定装置の分解能に問題ない事を確認した。次にこの光源であるレーザーの時間的安定性を確認するため、長時間測定を行い、レーザーが3時間程度で安定する事と10時間までは安定して利用できる事を確認した。作製したレーザーラマン分光装置を用いて、従来と同様に外部標準法を用い定量分析を行ったところ、ラマン強度比は濃度に比例することを確認した。さらにこのレーザーラマン分光装置のレーザー光を分割し、ダブルビーム装置を作製する予定であった。標準試料においてもラマンスペクトルも測定する予定であったが、標準試料のラマンスペクトルを測定するためには分波する割合を大きくする必要があったので、分波したレーザーパワーのモニターをピンフォトダイオードを使うこととした。現在はその分波するプリズムの設定をどうするかを検討するところまで実験は進んでいる。そこで、この研究では対照試料と測定試料のラマンスペクトルを同時に測定できる装置(ダブルビームレーザーラマン装置と名付ける)を作製しバイオマス変換技術の際生成される物質の定量分析を行うことを目標とした。我々は研究の初年度(平成24年度)において、532 nmを励起光とするラマン分光装置を立ち上げ、ラマンスペクトルを測定できるようにした。次の年度において、励起光のレーザー光を分波し、レーザー光をモニターしながらラマンスペクトルを測定することを可能な装置の立ち上げに成功した。次にこの装置の健全性を確認を行った。ラマン強度はレーザーパワーの変化に対して比例していたが、ラマン強度をレーザーパワーで除することによりその強度比は一定になることがわかった。

最終年度にはこの装置を用い、サンプルの濃度を変化させたときラマン強度比を求めた。その結果、濃度の増加に対してラマン強度比は比例することを見いだした。この検量線の再現性を確認するため濃度既知の試料のラマンスペクトルとレーザーパワーを同時測定し、レーザーパワーに対するラマン強度比から濃度を求めたところ、仕込み質量から求めた濃度と良く一致した。以上の結果から、レーザーパワーを測定しながらラマンスペクトルを測定し、レーザーパワーに対する試料のラマン強度比から容易に定量分析が可能になることが明らかにした。このダブルビームレーザーラマン装置を用いることにより、基準物質の不要なラマン分光法による定量分析を開発することができた。これは、高含水雰囲気下である生体分子やバイオ転換技術によって生成される分子の定量分析に利用可能であると考えられる。分光分析平成25年度ではレーザーパワーを測定できる装置を購入し(OPHIR PD300)、透過光の強度を測定しながらラマンスペクトルを測定できるようにした。この装置を用いてアミノ酸の混合溶液のラマンスペクトルの測定を行い、レーザーパワーに対するラマン強度比を用いて定量分析が可能かどうか確認を行った。この結果、ラマン強度比は濃度に比例し、これまでの装置より基準物質とのラマン強度を測定するより簡便で正確にラマン分光法による定量が行えることを示した。しかしながら、溶液の量が変化すると透過光のレーザーパワーが変化するために、うまく定量を行うためには溶液量を一定にする必要があることがわかった。この点を改善することが次年度への検討課題となった。また、発酵によって生成するバイオガスの定量も行う予定であったが、24年度に作成した装置では感度の関係でスペクトルが得られなかった。そのため,もう一つのラマン装置である顕微分光ラマン分光装置(Jasco NRS100)を使う必要があることが分かった。新たな検討課題が出てきたが、レーザーパワーをモニターしながらラマンスペクトルを測定すると、レーザーパワーに対するラマン強度比が濃度に比例することを明らかにできたので概ね順調といえる。平成24年度は(1)レーザーパワーの変動に左右されないダブルビームレーザーラマン分光装置を作成する。(2)この装置を用い、ラマン強度比は濃度に比例することを示す。(3)既存のラマンスペクトルでは基準となる試料のラマン強度をあらかじめ測定する必要があるがこの装置を用いればさらに正しい定量分析が可能であることを示す計画であった。まず、Nd-YAGレーザーおよび分光器を購入し、レーザーラマンスペクトルを測定できるようにした。サンプルとしては、ファイトケミカルであるケルセチンとその配糖体であるルチンの測定を行った。そのスペクトルは以前測定したものと同じであり、本実験で作ったラマン測定装置の分解能に問題ない事を確認した。この装置の性能を確認し、次にダブルビームレーザーラマンスペクトル測定装置の立ち上げにとりかかった。
レドックス共役メタラサイクルの位置選択的合成と電子機能分子への変換

芳香性を有するπ共役メタラサイクルは、π共役導電性高分子のユニットとして注目される。完全に位置選択的なメタラサイクル形成反応の達成は、π共役長を制御する上で重要である。本研究では、完全に位置選択的環形成を達成し、さらに高分子化によって、電子機能分子を合成することを目的とする。ここでは、ルテニウムを含むメタラサイクルに関し、以下の結果を得た。新規ルテニウム錯体[(HexCp)RuBr(cod)]と4-ethynylbiphenylとの反応におけるルテナシクロペンタトリエンの生成反応機構について調べた。その結果このメタラサイクルはさらに反応し、アセチレンの環化三量体が生成した。このメタラサイクル形成反応において、各化合物の濃度の時間変化を^1H-NMRスペクトルにより追跡した。各化合物の時間変化を説明するために反応機構を提案した。この反応機構においては、アセチレンが一分子のみ配位した中間体が生成し、これがメタラサイクルと反応し得るとした。この機構でアセチレン過剰の場合にメタラサイクルが減少しなかったことを説明できた。次に高分子錯体の合成を行った。[(HexCp)RuBr(cod)]と4,4'-diethynylbiphenylを0°Cで反応させることでポリ(ビフェニレンルテナシクロペンタトリエニレン)を合成した。このポリマー錯体の^1H-NMRスペクトルから、ポリマー錯体は単一構造のメタラサイクル環のみで構成された高分子であることが見出された。ポリマー錯体の分子量分布をGPCの測定から推定し、M_n=3400,M_w=5800と得た。UV-vis-NIR吸収スペクトルおよびサイクリックボルタンメトリーの測定から、共役系が拡大していることが示された。モノマー錯体の還元体ESR測定から、不対電子がルテナサイクルに非局在化していることが示唆された。さらにポリマー錯体の還元体のESR測定より、分子内でのルテナサイクルサイト間のスピン間に強磁性的な相互作用があることが明らかとなった。芳香性を有するπ共役メタラサイクルは、π共役導電性高分子などの電子機能物質のユニットとして注目される。本研究では、ドナーおよびアクセプター分子を付加したアセチレン類からメタラサイクルを生成する反応を利用して、完全に位置選択的環形成を達成し、さらに高分子化によって、電子機能分子を合成することを目的とする。ここでは、コバルトとルテニウムを含むメタラサイクルに関し、以下の結果を得た。コバルタシクロペンタジエンの合成において2種のアセチレンを付加させる場合には、ホモ付加体の生成を抑えて、目的とするヘテロ付加体のみを得る必要がある。そこで、2種のアセチレン、Ph-C≡C-CH_3とPh-C≡C-CF_3の逐次付加による選択的合成の検討を行った。1当量のPh-C≡C-CH_3を先に反応させた場合、CpCo(PPh_3)_2とモノアセチレン錯体の平衡が存在したが、Ph-C≡C-CF_3を先に反応させた場合、安定なモノアセチレン錯体が生成し、さらにPh-C≡C-CH_3との反応により、ヘテロ付加体が選択的に生成した。ルテナシクロペンタトリエンポリマーの合成を検討し、[(HexCp)RuBr(cod)]と4,4'-diethynylbiphenylの0°Cでの反応により、黒色フィルム状の固体ポリ(ビフェニレンルテナシクロペンタトリエニレン)を得た。GPC測定(ポリスチレン基準)より得られた分子量はM_n=3400, M_w=5800, M_w/M_n=1.7であり、重合度6のオリゴマーが主な成分だが、最大重合度が40程度であると示された。UV-vis-NIR吸収スペクトルの測定から、ポリマーのλ_<max>はモノマーのそれに比べて20nm程度レッドシフトし、共役系が拡大していることが示された。ポリマー中におけるメタラサイクル部分同士の相互作用は、電気化学測定の結果からも支持された。

[(HexCp)RuBr(cod)]と4,4'-diethynylbiphenylを0°Cで反応させることでポリ(ビフェニレンルテナシクロペンタトリエニレン)を合成した。このポリマー錯体の^1H-NMRスペクトルから、ポリマー錯体は単一構造のメタラサイクル環のみで構成された高分子であることが見出された。ポリマー錯体の分子量分布をGPCの測定から推定し、M_n=3400,M_w=5800と得た。UV-vis-NIR吸収スペクトルおよびサイクリックボルタンメトリーの測定から、共役系が拡大していることが示された。モノマー錯体の還元体ESR測定から、不対電子がルテナサイクルに非局在化していることが示唆された。さらにポリマー錯体の還元体のESR測定より、分子内でのルテナサイクルサイト間のスピン間に強磁性的な相互作用があることが明らかとなった。
交通災害紛争処理システムの研究

本年度は、交通事故の解決に関する被害者のアンケート調査、保険会社および交通事故紛争処理機関への聞き取り調査、裁判事例の分析、外国における交通事故紛争処理システムの研究を行った。第1に、交通事故の被害者へのアンケート調査を、保険会社ルート(名古屋,広島,東京)、東海交通遺児の会ルート(名古屋)、交通事故紛争処理センタールート(東京)、日弁連交通事故相談センタールート(東京)について実施した、アンケート票は、最終的に2344件発送され、1504件が各地域で回収された。その回答はコンピュータ処理をするため磁気テープに入力された。データの分析は、合宿及び分析担当者を中心とした会議での討論、さらに全体会議での議論を経て、62年1月に開催された第1回「大学と科学」公開シンポジウムにおいてその一部が発表された。第2に、交通事故紛争処理システムについて被害者側以外の交通事故紛争関係者からも意見を聞くために、保険会社の示談交渉担当者に対して聞き取り調査を実施した。調査は、損害保険協会に加盟する6社に対して行われた。第3に、現在交通事故紛争処理機関として機能している交通事故紛争処理センター及び日弁連交通事故相談センターの運営の実態を明らかにするための調査も実施した。この調査では、実務担当者に対する聞き取りもあわせて行われた。第4に、裁判所で争われた事例の分析も行われた。対象となったのは、名古屋地裁、広島地裁における判決、和解ケース70件であった。以上の研究成果は、本年度末に出される報告書にその詳細が掲載されている。最後に、イギリス,西ドイツ,アメリカ合衆国,フランス等諸外国の交通事故紛争処理システムに関する研究が、外国制度研究班によって本年度も引き続き行われた。その結果は、各研究担当者により論文として公刊されている。
小児の肥満予防と身体機能の向上に必要な身体活動の目標値設定のためのエビデンス収集

本研究は、出生時から思春期前までの発育過程における身体活動量、身体機能および身体組成の相互関連について検討することを目的とした。主な結果として、はいはいの発達時期は,他の運動発達(はう、立つ,支えなしで歩く)と比較して,児童期の身体活動量のより強い決定要因であったことや、低学年時あるいは未就学時の段階での様々な遊びや道具を使った運動経験よる体力や運動スキルの獲得が,その後(小学4年生時まで)の積極的な身体活動状況を習慣化させる要因の1つとなることが明らかになった。平成25年度は、新たに小学1年生161名を対象に、ベースライン測定(初年次)を行った。測定項目は、平成24年度と同様、出生時から3歳児検診ならびに、生活習慣、食習慣に関するアンケート調査、母親の生活習慣状況調査、対象者の骨密度、最大酸素摂取量、文部科学省新体力テスト、TGMD-2(Locomototr test, Object control test)、身体活動量、ならびに起床時と就寝時体温である。また、平成24年度の対象者である87名については、身体活動量の測定(2年目)を予定通り行った。これまでの取得データから、日常生活下での身体活動量は、下肢を使った移動動作のスキル(Locomotor skill)よりも、道具を使った巧みな応用動作のスキル(Object control skill)においてより強い関連が認められた(横断的検討)。また、87名の1年間の縦断的検討によっても同様の見解が得られている。さらに、初年次の体力・運動能力スコアと2年目の身体活動量との間には有意な相関関係が認められ、その関係は初年次の身体活動量と同様もしくはやや強固になっている可能性が示唆された。これらのことから、体力・運動能力を小学校期の初期に獲得しておくことは、その後のライフスタイルを活動的に過ごす上で重要な役割を担う可能性を考えており、この見解を実証するために平成26年度以降の追跡調査が重要となる。平成24年度はベースライン測定として、小学1年生90名を対象に文部科学省新体力テスト、最大酸素摂取量試験ならびにTest of Gross Motor Development(TGMD)2を実施し、体力、運動能力を量的側面だけでなく、動作の獲得段階を考慮した質的な側面についての評価も行った。また、DXA法を用いた身体組成の評価や、保護者の協力を得て母子手帳に基づいた対象者の出生時の状況ついての調査も実施した。さらに、就学期(10月)に3次元加速度計を用いて10日間の身体活動量測定を実施した。以下にベースライン測定の結果を示す。対象者の身体特性は、男子で身長119.9cm、体重22.3kg、女子で身長118.3cm、体重21.0kgであった。新体力テストおいては、握力は男子で8.7kg、女子で7.9kg、長座体前屈は男子で25.5cm、女子で30.7cm、反復横跳びは男子で28.3回、女子で25.3回、上体起こしは男子で12.6回、女子で11.3回、立ち幅跳びは、男子で124.1cm、女子で121.8cm、ボール投げは、男子で10.6m、女子で6.4mであった。これらの数値は、握力を除きすべての種目において平成23年度の全国平均値(46月測定)と比較して高値を示しているが、本研究は、測定時期が8月であったためであると考えられる。また、最大酸素摂取量は、男子で49.4ml/kg/min女子で45.3ml/kg/minであった。加速度計による身体活動状況についてみると、1日の平均歩数は、男子で14306歩、女子で10937歩であった。また、中強度(3-5.9METs)時間は、男子で93分、女子で69分であった。平成25年度は、小学生1年生男子100名、女子100名の計200名の測定を予定している。さらに、平成24年度の対象については、平成25年度の10月に身体活動量調査を実施する予定である。本研究は、国内外の複数の運動スキルテストや体力テストならびに3次元加速度計による身体活動評価を行うことにより、幼少期の運動スキルや体力、身体活動状況のあり方が、小学校高学年時のそれらにどのような影響を及ぼすかについて明らかにする。それにより、幼少期のあそびや運動における具体的なプログラムや身体活動指針を作成するための知見を提供することが最終的な目的である。昨年度までに、男女計248名を対象とした2年間の生活習慣状況の追跡調査を完了した。生活習慣状況の調査項目として、3次元加速度計により10日間の身体活動量(中高強度:MVPA、高強度:VPA、歩数、身体活動レベル:PAL)を測定した。また、習い事の数や種類、睡眠時間、休み時間の過ごし方など加速度計では計測不可能である質的な活動内容について質問紙を用いて調査した。さらに、保護者(母親)の生活習慣状況をDIHAL2を用いて調査した。解析済みである加速度計による身体活動量と体力・運動能力やモータースキルとの関連を検討した結果、1年目の体力・運動能力(特に、総合得点)やモータースキル(特に、道具を操作する能力)が、1年目および2年目のMVPA(中強度活動)、VPA(高強度活動)、歩数との間に有意な関連を示した。さらに興味深いことに、体力・運動能力やモータースキルは、1年目よりも2年目の身体活動項目との間により強い関連を示した(相関係数ならび有意な相関を示した項目数が1年目よりも2年目で増加傾向)。

これらの結果から、低学年時において十分な体力やモータースキルを獲得しておくことは、その後のライフスタイルにおける積極的なスポーツ参加や活動的な日常生活の保持に好影響を与えることが示唆された。平成27年度は,平成24年度より継続している加速度計を用いた身体活動量(歩数,座位行動に要した時間[SB],中高強度活動に要した時間[MVPA])ならびに生活習慣状況調査を実施した.平成24年度ならび平成25年度に実施したベースライン測定(小学1年時の最大酸素摂取量,Gross motor skill[TGMD-2],新体力テスト,骨密度,体組成)に協力の得られた児童248名(男子:153名,女子:95名)のうち,1年生から3年生までの3年間の身体活動量ならびに生活習慣状況調査に欠損データがあった14名を除いた対象者234名(男子:140名,女子:94名)の縦断データを取得することができた.この解析データを用いて,ベースライン時(1年生時)の体力・運動能力が3年間の身体活動状況を説明する予測因子となるかについて検討した.その結果,1年生時の体力総合評価(各体力・運動能力項目におけるZスコアの平均値)は,1年生時よりも2年時や3年時の身体活動量項目と強い相関を示した.測定項目別では,ボールを蹴る能力や投げる能力,走能力,片足跳び(ケンケン)能力,そしてオブジェクトコントロール(道具操作における動きの獲得)能力が,低から中学年にかけての身体活動の多寡に関与している傾向にあった.すなわち,低学年時あるいは未就学時の段階で,様々な遊びや道具を使った運動経験が,その後の積極的な身体活動状況を習慣化させると考えられた.また234名のうち,出生時体重が1.5kg以上でかつ4種類の運動発達(はいはい,つかまり立ち,つたい歩き,ひとり歩き)について有効な回答が得られた男女計165人を対象に,運動課題に到達した月齢と1年時の身体活動量との関係を明らかにした.その結果,一般に最も早い段階で発達する「はいはい」をした月齢が,SB,MVPAに要した時間との間に関連が認められ,「はう」機能の発達はその後の身体活動量の予測要因としてより重要な役割を担っている可能性が考えられた.本研究は、出生時から思春期前までの発育過程における身体活動量、身体機能および身体組成の相互関連について検討することを目的とした。主な結果として、はいはいの発達時期は,他の運動発達(はう、立つ,支えなしで歩く)と比較して,児童期の身体活動量のより強い決定要因であったことや、低学年時あるいは未就学時の段階での様々な遊びや道具を使った運動経験よる体力や運動スキルの獲得が,その後(小学4年生時まで)の積極的な身体活動状況を習慣化させる要因の1つとなることが明らかになった。申請書を提出した段階では、小学1年生に体力テスト(運動負荷試験)やモータースキルテスト(TGMD-2)が適用可能かどうか確定していなかったため、小学2年生からの追跡を予定していた。しかし、その後の予備実験等により小学1年生にも安全性を確保して実施することが可能であることが明らかとなった。そこで、小学1年生を追跡の起点として、現段階で2年間の追跡調査を完了している。また、予定通りの対象者数ならびに追跡人数を確保できている点も研究の進捗状況が「おおむね順調に進展している」と判断した理由である。応用健康科学平成27年度では、10月から11月にかけて最終年度の生活習慣状況を実施する予定である。
脳腫瘍の遺伝子診断

神経膠腫における腫瘍内の染色体,遺伝子異常の多様性(heterogeneity)について検討するため,comparative genomic hybridization(CGH),laser scanning cytometerにより解析した.8qterのDNAコピー数の増加などの異常が,腫瘍のprogressionに重要であることなどが証明され,この結果は1998年にCancer Research誌に掲載された.現在はさらに染色体に特異的なDNAプローブを用いたFluorescence in situ hybridization法により,染色体異常のheterogeneityとchromosome instabilityについて検討中である.平成9年度の本研究では,染色体遺伝子異常から悪性神経膠腫を2つのsubgroupに分類した(既に1998年米国誌に掲載).さらに症例を重ね,その中でsubgroup間の臨床像を比較検討し,またp53遺伝子の変異(PCR-SSCP法と免疫組織学的)やEGFR増幅との関連性や増殖能についても検討し,その結果は現在米国誌に投稿中である.その他の脳腫瘍についてもCGH解析を行い,興味深い結果を得た.下垂体腺腫の染色体,遺伝子異常の解析により,機能腺腫は非機能腺腫に比べ染色体異常が極めて多いという興味深い結果を得ており,この結果は1999年に米国誌に掲載予定である.髄膜腫のgenetic pathwayに関する論文は1999年にJ Neurooncology誌に掲載された.また髄芽腫の遺伝子異常の解析と放射線化学療法や臨床予後との関連性についても1999年にすでに報告した.現在我々はさらに染色体の構造異常と数的異常をSpectral Karyotyping法を用いて検討を行っている.Comparative genomichybridization(CGH)法の有用性の検討、臨床応用、新たな診断法の確立を行い、これらは1996年-1997年にかけてGenes,Chromosomes&Cancer誌,International J Cancer誌等に論文掲載された。脳腫瘍に関しては、悪性神経膠腫および分化型神経膠腫の遺伝子異常の解析を行い、悪性脳腫瘍に特異的な染色体遺伝子変化を同定した。染色体遺伝子変化から悪性神経膠腫を2つのsubgroupに分類することができた。興味深いことに、それぞれのsubgroupの臨床経過は極めて異なっていることが明らかになった。この研究成果はGenes,Chromosomes&Cancer誌に1998年掲載される。現在これら染色体遺伝子変化を組織学的悪性度、増殖能(MIB-1染色)、DNA量(レーザー走査型サイトメーターによるploidy変化)から評価し、神経膠腫の増殖能等に関与する遺伝子、染色体異常を検討中である。髄膜腫のgenetic pathwayに関する論文は本年米国誌に掲載予定である。また髄芽腫の遺伝子異常の解析を行っており、放射線化学療法や臨床予後との関連性について調べた。この研究成果は本年掲載される。さらに下垂体腺腫の遺伝子染色体異常の解明を行い、ホルモン異常、悪性化との関連性を検討しており現在論文投稿中である。上記の臨床応用以外に、CGH解析の特異生、感受性に関する基礎実験を行っており、論文準備中である。神経膠腫における腫瘍内の染色体,遺伝子異常の多様性(heterogeneity)について検討するため,comparative genomic hybridization(CGH),laser scanning cytometerにより解析した.8qterのDNAコピー数の増加などの異常が,腫瘍のprogressionに重要であることなどが証明され,この結果は1998年にCancer Research誌に掲載された.現在はさらに染色体に特異的なDNAプローブを用いたFluorescence in situ hybridization法により,染色体異常のheterogeneityとchromosome instabilityについて検討中である.平成9年度の本研究では,染色体遺伝子異常から悪性神経膠腫を2つのsubgroupに分類した(既に1998年米国誌に掲載).さらに症例を重ね,その中でsubgroup間の臨床像を比較検討し,またp53遺伝子の変異(PCR-SSCP法と免疫組織学的)やEGFR増幅との関連性や増殖能についても検討し,その結果は現在米国誌に投稿中である.その他の脳腫瘍についてもCGH解析を行い,興味深い結果を得た.下垂体腺腫の染色体,遺伝子異常の解析により,機能腺腫は非機能腺腫に比べ染色体異常が極めて多いという興味深い結果を得ており,この結果は1999年に米国誌に掲載予定である.髄膜腫のgenetic pathwayに関する論文は1999年にJ Neurooncology誌に掲載された.また髄芽腫の遺伝子異常の解析と放射線化学療法や臨床予後との関連性についても1999年にすでに報告した.現在我々はさらに染色体の構造異常と数的異常をSpectral Karyotyping法を用いて検討を行っている.
パンルヴェ系・ガルニエ系の初期値空間

第Jパンルヴェ方程式と同値なハミルトンの正準方程式を第Jパンルヴェ系という。岡本和夫により構成された第Jパンルヴェ系の空義空間E_Jにある意味のシンプレクティックな構造が入れられることを昨年度示した。空間E_Jは時間変数の空間B_J上のファイバー・バンドルであることが結果的に分かるが、各ファイバーを初期値空間と言うのである。この初期値空間には普通の意味のシンプレクティック構造が入る。昨年度の研究は解曲線をどこまでも追跡できることが保証されている定義空間に、都合の良い座標系を選ぶことを目的に行われたのであるが、正準座標系が選ばれたとなると当然、空間E_J上のハミルトンの正準方程式系が第Jパンルヴェ系以外にあるかということが問題となる。今年度の研究は主としてこの問題の解決に当てられた。空間E_Jは各ファイバーがコンパクトな空間E_Jから有限個の因子を除いたものである。今年度得た結果は、空間E_Jにまで有理的に延びる空間E_J上正則な正準方程式系は、第Jパンルヴェ系に限るというものである。条件がひとつ付いているのは気に入らないが、もし空間E_J上の正則関数は必ず空間E_J上にまで有理的に延びるということが正しければ、この条件は除くことが出来る。我々の結果は重要であると思う。それはパンルヴェ方程式がよくよくうまく選ばれたものであることの新しい証拠であるだけでなく、その非線形モノドロミ-群などの研究が空間E_Jの、正確には、初期値空間の幾何に還元されることを示しているからである。研究分担者は、グレブナ基底の計算システムkan/smlのVersion2の公開および種々のアルゴリズムの開発など計算解析の研究を行った。設備備品費で購入したハードディスクは以上の研究を良く支援してくれた。
地域包括ケアシステムの問題点ー医療通訳システムの必要性と提言

在留外国人や訪日外国人が病院を受診する際に最大の壁となる言語の問題を解決するための医療通訳者に焦点を当て、その能力の担保となる認定制度やより良いシステム構築に向けて、国内外の情報収集を行い、発表した。また、医療通訳者への質問紙調査により、医療通訳者が身につける能力を解明することで、その養成プログラムの内容を効果的なものにするため、通訳者の国籍などにより差をつけることがよいと明らかにした。医療通訳者は、地域包括ケアシステムの多職種連携の一役を担うべきという立場からの、地方自治体への働きかけは、残念ながら不十分である。平成26年度は、(1)医療通訳者の職能解明、(2)オーストラリアの医療通訳制度についての調査、(3)その他を実施した。(1)国内、特に愛知県での調査を中心に実施した。医療通訳者へのアンケートに、職能解明について「医療通訳者にどのような能力が必要ですか」という問いを含め、その回答を得て集計が終わり、その解析を始めたところである。平成27年度も継続して、国内の別の地方で実施予定である。(2)オーストラリア、ニューサウスウエールズ州の医療通訳システムについて現地調査を実施し、担当者へインタビューを行った。公立病院においては、医療通訳のシステムとしては、130言語に対応し、医療通訳者も、国家試験に合格していることで、その質を担保し、かつその認定も3年ごとに更新するということで、かなり整備されていることがわかった。一方、同じニューサウスウエールズ州の大学病院1か所に飛び込みで話を聞きにいったら、そのようなシステムを紹介するパンフレットもなく、様子がかなり違う印象を受けた。また、現地日本人医療通訳者1人にインタビューでき、フリーランス通訳者の実態の一例として参考になった。(3)ドイツベルリンでの学会発表に合わせて、ベルリンの大学病院での医療通訳システムについてインタビューをした。オーストラリアとは事情が違い、国や州レベルでの医療通訳派遣システムは存在しておらず、各病院で医療従事者が多言語に対応できたり、通訳者リストを持ち、必要に応じて依頼する、ということであった。先述のオーストラリアの国家試験についての過去に出題された問題分析を実施する予定であったが、問題の入手ができないため、予定を変更し、それに代わるものを探して実施する予定である。平成27年度は、(1)医療通訳者の職能解明(2)アメリカのCCHCPへの参加(3)その他の活動を行った。(1)平成26年度の実施したアンケートをもとに、医療通訳者に必要であろうと予測できる能力を示す項目を用意し、医療通訳者を対象に、医療通訳を始めてから変化したと感じる項目に対してその度合いを回答してもらった。アンケートは、愛知県・岐阜県・三重県はもとより、日本で活発に活動している医療通訳者の団体などに依頼を呼び掛け、webを利用し131名からの回答を得た。その分析結果は、さらなる解析を加えて、平成28年度の学会で発表する予定である。(2)アメリカ、シアトルで行われたCross Cultural Health CareProgram (CCHCP)が主催する医療通訳養成プログラムBridging the Gap(BTG)に参加し、その講義内容・時間数などについて知ることができた。医療通訳とは何か、その役割は何か、また、どんな心構えが必要かなどの基本を学んだ。ただ、受講者の母語が一つではないため、その言語に特化した通訳技術の習得までには至らなかった。(3)その他、日本の各地で開催された医療通訳関連シンポジウム・勉強会などに参加して、情報収集をした。また、地域包括ケアシステムについて、本務校の関連する地域包括ケアセンターの勉強会に参加して、このシステムそのものについて知るとともに、関係団体や施設がどのような問題を抱えているのかなども理解した。この地域包括ケアシステムに関する研究は継続する予定。平成27年度の計画については、ほぼ実行できたと思っている。特に、医療通訳者の職能解明については因子分析も済ませ、平成28年度に発表できそうなので、順調に進展していると思う。最終的に、日本における、より効率的な医療通訳システムを構築するために、参考にできるほど海外事情について情報を収集できていないので、次年度に実行したい。この研究の目的は、医療通訳の役割を明確にし、それに必要な能力を解明することである。平成28年度の実績は、以下の学会発表と海外事情視察である。平成27年度に行った医療通訳者向けのアンケート「医療通訳者に必要な力について」の結果をまとめ、分析し、医学教育学会で発表した。具体的には、医療通訳を経験することで獲得できる能力を明らかにし、医療通訳者の年齢、経験、母語などがその能力に影響を与えるか否かを検討した。結果として、医療通訳者の属性によって得られる能力が異なることが示唆され、今後の医療通訳養成プログラム作成に大いに参考になると思われる。また、この結果を「医療通訳を経験して獲得できるコンピテンス」と題して論文にまとめ、平成29年度に投稿予定である。一方、海外事情を把握する目的で、カナダのマニトバ州ウィニペグ市の保健局を訪問した。カナダは移民を多く受け入れていることで、英語でのコミュニケーションに不自由な人に対する言語サポートが整っている。よって、そのシステムは、日本の言語サポートの制度策定にかなり参考になると思われる。現地で医療通訳の養成プログラム担当者へのインタビューや、医療通訳者が介在する診療場面も見学させてもらえ、その実際を見ることができ、医師や通訳者へのインタビューもできた。

印象に残ったことは、医療通訳の養成と派遣の担当者から伺った「コミュニティ通訳として養成し、その上に司法や医療のトレーニングを重ね、現場へ出て、相互の分野で通訳者を共有している」という点である。人材の有効活用ができ大変良いシステムだと思った。以上のアンケート結果や海外視察で得た知見を、日本の医療通訳システム策定に提言していきたいと思う。平成26年度から28年度まで、国内における医療通訳者へのアンケートを実施するために、アンケート質問紙を作成するための下準備、アンケート質問紙の作成、アンケート実施、結果の集計・分析、その発表まで順調に進めてきた。また、海外事情として先進的な取組みをしているオーストラリア、アメリカの養成プログラム体験、カナダの事情、学会で訪れたドイツの大学病院の事情を視察することができた。一方、国内事情としては、高齢化社会に対応し、医療機関の機能分化の意味合いも含めた地域包括ケアシステムが、多職種連携の中で、その定着を図る途上にある中で、外国人への医療についてはまだまだ充実しておらず、医療通訳システムを取り込むところまでは至っていない。この部分を平成29年度に少しでも進めて行きたい。最終年度は、医療通訳を含むコミュニティ通訳の認知度の高まりを受けて、海外の学会でも関連テーマの発表が多くみられたので、海外での学会に参加し、医療通訳に関する情報を収集した。資格認定試験制度についても、賛否両論あり、特に、いわゆる希少言語の場合は、資格がなくても実際に通訳者としてキャリアを積んできているわけで、その制度のもとでは改めて認定試験を受験しなければいけなくなり、それに対して強い反発があった。これは、十分予想される反応であるが、どのように解決するのか今後も注目される。同様に国内では、医療通訳の資格認定制度に向けて、関連する学会などがパブリックコメントを求めたりシンポジウムを開催したりと、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて事態が動いている印象を受けた。これらの情報を学会などに参加し収集した。すでにいくつかの団体により資格認定試験が実施されているが、学会認可の形で認定制度を設定するような動きがみられ、2018年度にはトライアルとして行われるようである。この研究で実施したアンケートのデータを再度分析し、医療通訳者が医療通訳をすることで獲得するコンピテンスについて、医療通訳者の養成プログラムの内容に役立てるべく学会発表した。医療通訳者が日本人か外国人かにより、獲得するコンピテンスが異なる結果となり、それは養成プログラムの内容に違いを持たせ、より効果的なプログラム開発に役立ちうると確信している。研究テーマの地域包括ケアシステムとの関連においては、通訳者の存在は必要な状況であることは認識されつつあるが、実際のシステムへの組み入れ、多職種連携の一役を担うところまでの働きかけが不十分であった。在留外国人や訪日外国人が病院を受診する際に最大の壁となる言語の問題を解決するための医療通訳者に焦点を当て、その能力の担保となる認定制度やより良いシステム構築に向けて、国内外の情報収集を行い、発表した。
ＴＥＯ－ＴＥ野における神経結合の光イメージングと応答特性変換機構の解明

視覚情報は腹側皮質視覚路の複数の領野で階層的に処理される。本研究では視覚情報処理の最終段であるTEO-TE野間でどのように視覚情報が変換されるかを解明するため、オプトジェネティクスと光内因性信号イメージングを用いた皮質間投射パターン計測法の開発を行った。検証のため既知の結合を持つV1/V2の対側投射に本手法を適用したところ、再現性の良い投射パターンが得られ、電気生理記録でも検証できた。投射パターンが未知であるTEO-TE野間に適用した場合においても、再現性のある投射パターンが得られた。以上より、本手法と電気生理記録の併用によってTEO-TE野間の視覚情報変換機構の解明が可能であると考える。本研究は、物体像認識のメカニズムを理解する鍵となり得る、高次視覚野TEO野ーTE野間の神経応答特性の変換機構を解明することを目的としている。これの遂行にはまず、TEO野とTE野間で結合している神経細胞のペアを、動物が生きている状態で同定する必要がある。そこで平成26年度は、広い範囲の皮質間の結合パターンを生きている動物から記録する手法を新たに開発した。提案手法では、オプトジェネティクスと光内因性信号イメージングという技術を用いる。オプトジェネティクスは対象とする神経細胞に光感受性たんぱく質を発現させ、神経細胞の活動を光で制御する手法である。光内因性信号イメージングは、赤色の光で照らした脳表の画像から、神経活動に起因した微小な光反射強度変化を検出し、脳表上のどこの神経細胞が活動しているかを画像化する手法である。即ち、TEO野でオプトジェネティクスを用い神経細胞を活動させ、投射先のTE野で光内因性信号イメージングを行うことにより、TEO野ーTE野間の皮質間投射パターンを同定することができる。初期視覚野(V1)と第二視覚野(V2)の境界付近の神経細胞は、両半球間で互いに投射することが知られている。これを利用し、提案手法の検証実験を行った。右半球のV1ーV2境界領域でオプトジェネティクスの光刺激を複数箇所行い、右半球のV1ーV2境界領域で光内因性信号イメージングにより神経活動を記録したところ、各刺激によって異なる部位に、投射された活動を記録できた。また、その投射パターンは必ずしも1:1でなく、空間的にも非対称であることが分かった。これらの結果は、神経活動の電気記録(電気生理実験)でも実証した。以上より、提案手法は皮質間投射パターンの同定に有用であり、TEO野ーTE野間の投射パターンの同定にも適用可能であると考える。本研究では、高次視覚野TEO野ーTE野間の神経応答特性が、領野間でどのように変換されるかを明らかとすることを目的としている。この目的の達成には、広い皮質間の神経結合のパターンを、生きている動物から記録する新手法の開発と、これを用いたTEO野ーTE野の神経結合パターンの同定、同定した神経細胞ペアの応答特性の電気生理学記録が必要である。これまでの研究において、オプトジェネティクスと光内因性信号イメージングを用いた、皮質間投射パターン計測法の開発を行った。オプトジェネティクスは、対象とする神経細胞の特定部位に光感受性たんぱく質を発現させ、神経活動を光で制御する技術である。光内因性信号イメージングは、赤色の光で照らした脳表の画像から、神経活動に起因した微小な光反射強度変化を検出し、脳表上のどこで神経細胞が活動しているかを画像化する手法である。即ち、オプトジェネティクスを用いTEO野の細胞を活動させ、投射先のTE野で光内因性信号イメージングを行うことにより、光刺激の位置と神経活動が得られた位置からTEO野ーTE野の皮質間投射パターンを同定することができる。手法の検証のため、その存在が解剖学的に知られている、初期視覚野V1と第二視覚野V2の境界領域における対側投射に提案手法を適用した。右半球のV1/V2境界領域にて複数個所オプトジェネティクスの光刺激を行い、左半球のV1/V2境界領域で光内因性信号イメージングを行ったところ、各刺激位置によって異なる部位に投射された活動を記録できた。この結果は、神経活動の電気記録でも検証できた。以上より、提案手法は皮質間の投射パターンの同定に有用であり、TEO野ーTE野間の投射パターンの同定も可能であると考える。異なる個体を用いて、これまでの実験結果の再現性を検証する予定であったが、発現させた光感受性たんぱく質の総量や光内因性信号の強さに個体差があったため、安定した実験結果を得ることができなかった。このため、実験結果の再現性に関しては、現在も引き続き検証実験を行っている。また検証実験と並行して、TEO野ーTE野間の神経結合パターンの同定に提案手法を適用する予定であったが、TE野の脳表を露出させる手術の最中に動物が死亡してしまったため、計画通りに実験を実施できなかった。現在は新しい動物を用意し、実験を開始したところである。本研究では、高次視覚野のTEO-TE野間における神経応答特性が、領野間でどのように変換されるかを解明することを目的としている。この目的の達成には、広い皮質間における神経結合の空間パターンをin vivoで記録する新規手法の開発と、これを用いたTEO-TE野間の神経結合パターンの同定、同定した神経細胞ペアの応答特性を電気生理記録する必要がある。これまでの研究において、オプトジェネティクスと光内因性信号イメ-ジング(OISI)を用いた、皮質間投射パタ-

ン計測法の開発を行った。オプトジェネティクスは、神経細胞の特定部位に光感受性蛋白質を発現させ、神経細胞を光で制御する技術である。OISIは、赤色の光を照射した脳表の画像から、神経活動に起因した微小な反射光強度変化を検出し、脳表上のどこで神経細胞が活動しているかを画像化する技術である。即ち、オプトジェネティクスを用いTEO野の細胞を活動させ、投射先のTE野でOISIを行うことにより、光刺激位置と神経活動が得られた位置からTEO-TE野の皮質間投射パタ-ンを同定することができる。手法の検証のため、その存在が解剖学的に知られている視覚野V1/V2境界の対側投射に提案手法を適用した。右半球のV1/V2境界にて複数箇所にオプトジェネティクスの光刺激を行い、左半球にてOISIを行ったところ、各光刺激位置によって左半球V1/V2境界周辺の異なる部位に投射された神経活動を記録できた。この結果は神経活動の電気生理記録でも実証できた。次に、提案手法をTEO-TE野にも適用し、TEO-TE野間の皮質間投射パターンを調査した。その結果、TEO野における複数個所の光刺激による投射信号を、TE野にて再現性良く記録できた。以上の結果より、提案手法は広い皮質領域から未知の皮質間投射パタ-ンを同定可能であることが分かった。また、提案手法と電気生理記録を併用することによって、領野間における情報処理変換機構の解明が実現可能であることを示唆した。視覚情報は腹側皮質視覚路の複数の領野で階層的に処理される。本研究では視覚情報処理の最終段であるTEO-TE野間でどのように視覚情報が変換されるかを解明するため、オプトジェネティクスと光内因性信号イメージングを用いた皮質間投射パターン計測法の開発を行った。検証のため既知の結合を持つV1/V2の対側投射に本手法を適用したところ、再現性の良い投射パターンが得られ、電気生理記録でも検証できた。投射パターンが未知であるTEO-TE野間に適用した場合においても、再現性のある投射パターンが得られた。以上より、本手法と電気生理記録の併用によってTEO-TE野間の視覚情報変換機構の解明が可能であると考える。平成26年度前半は、提案するオプトジェネティクスと光内因性信号イメージングによる神経結合パターン可視化手法を確立するため、電気生理学的検証と、異なる動物間での再現性を確認する予定であった。前者は終了したが、後者については充分な実験結果が得られなかった。これは動物の個体差によって、発現させる光感受性たんぱく質の総量や、光内因性信号の強さに違いが見られたためであり、さらに複数の動物を使った検証が必要であると考える。また、平成26年度後半は、提案手法をTEOーTE野間に適用する予定であったが、前述の検証実験に遅れが出たため、まだ着手できていない。これまでの実験結果の再現性の検証は引き続き行う。また、光感受性たんぱく質の発現の局在性に関して、別途に解剖学的検討が必要となったため、これも並行して行う。なお、これらの結果はまとまり次第、一度論文を作成する。TEO野ーTE野における実験に関しては、神経結合パターンのイメージング実験を23ヶ月程度実施し、その後は電気生理学実験による結果の検証と、TEO、TE野の応答特性の記録を並行して行う。
劣化型挙動を示す柱・はり接合部を有する鋼骨組構造物の耐震特性

本研究の目的は、兵庫県南部地震における鋼構造物の被害の特長のひとつである、柱・梁接合部における梁端溶接の早期破壊現象の把握と、破断劣化挙動が鋼架構の地震時挙動に及ぼす影響について実験的・解析的に解明しようとするものである。研究は、(1)接合部分について、ひずみ速度、塑性ひずみ履歴、溶接部欠陥の破断性状に及ぼす影響を実験的に明らかにするものと、(2)H形鋼を用いた2層1スパン鋼骨組について、梁端溶接部欠陥の有無が変形性能に及ぼす影響を載荷実験により追求し、(3)材端部をモデル化した解析的研究により破断現象を含む骨組挙動を解明しようとするものからなる。接合部の実験では、用いた鋼材の材料特性が良好であったこと、小型模型を用いていることから、予ひずみや載荷速度の破断靱性に及ぼす影響は顕著には現れなかった。2層1スパン骨組を用いた、静的水平力載荷実験では、新たなパソコン制御による実験システムの開発に若干の時間を要したが、結果としては劣化域を含めて各層の層せん断力の割合を一定に保つ実験が実施できた。接合部に欠陥を有する架構では破断や緩やかに進行し、欠陥の無い場合には変形能力は大きいが急速に破断すること、片フランジが破断しても、ウエブに亀裂が進展しなければ、かなりの曲げモーメントを伝達可能であることが分かった。解析的研究では、材端部のフランジの応力状態を13軸状態の領域に分割したモデルに破断条件を導入することにより、定性的に架構の破断現象を含む挙動を追跡できることが分かった。(1)実験:鋼柱梁仕口において梁フランジ溶接部破断による劣化型の復元力特性を示す実例があり,梁端の接合形式と破断性状との関係を明らかにするために静的・動的載荷実験を行った.接合形式は角形鋼管柱とH形鋼梁を通しダイアフラム型式で溶接接合するもので、梁フランジ溶接部には応力集中度の異なる2種類のスカラップを設けている.静的繰返し載荷実験により梁塑性回転角履歴とスカラップ近傍を鋼材が受ける骨格ひずみとの関係を定量的に明らかにし,予ひずみによる溶接部近傍鋼材の破壊靱性低下特性を得た.また,予ひずみを受けた材料の衝撃試験,動的引張試験を行い,予ひずみ,載荷速度条件が接合部の耐力,変形性能に与える影響を明らかにした.(2)解析:劣化形特性を示す柱・梁接合部を有する平面骨組が,地震による過大な水平荷重を受けた場合の挙動は極めて複雑なものである.ここでは,第一段階として幾何学非線形効果を無視するという仮定の下で,梁端部に導入した曲げ抵抗の劣化特性に応じて変化する,平面骨格の崩壊過程を追跡した.その結果,劣化特性が緩やかな場合は,通常の塑性解析で得られる崩壊過程となるが,劣化特性が激しい場合には,先に形成された塑性ヒンジが消滅したり,崩壊機構を形成する前に,復元力が消滅する場合があることが判明した.また,これらの崩壊過程と劣化特性の関係を門型ラーメンおよび2層1スパン骨組について明らかにした.1.実験的研究:今年度は,H形鋼を用いた2層1スパン骨組供試体を対象に,新しく開発した制御機構を用いた静的載荷装置を用いて,各層に予め設定された層せん断力の比を保持しながら,漸増変位振幅交番繰返し水平力を硬化域のみならず,劣化域をも含めて載荷することに成功した.供試体は,接合部近傍の梁フランジに3種類の深さの切り欠き部を設けて,梁端部の塑性変形性能と劣化特性を変化させている.

また,梁フランジの亀裂の進展と破断によって開放されるひずみエネルギー量を変化させるために,梁材長を2種類に変化させている.実験結果は,詳細に検討中であるが,全体的な復元力特性のみならず,塑性領域の進展や梁材端部の亀裂の発生・進展に伴って生じる,2層骨組の各部の応力状態変化の様子が,ひずみゲージの測定結果からも伺え,興味深い結果が得られたものと考えられる.2.解析的研究:昨年度は,劣化型特性を示す塑性ヒンジを取り入れた比較的単純な解析モデルにより,梁端部が劣化型挙動を呈する鋼構造物の復元力特性や塑性ヒンジの形成・消滅過程が,塑性ヒンジの劣化特性に応じてどのように変化するかを明らかにした.今年度は,梁材端部の劣化挙動をより忠実に再現可能な,弾塑性+劣化特性を有するバネを並列結合した,一般化塑性ヒンジモデルを用いた鋼構造骨組の挙動解析プログラムを作成した.劣化特性を含むため,数値的に解を得ることが難しい点が若干残っているが概ね完成しており,実験的に得られている様々な劣化型要素を含む構造物特有の挙動を再現することが可能になると考えている.実験的研究は概ね昨年度末に終了し、今年度は遅れていた材料試験を実施した。終了した実験としては,(1)H形鋼を用いた2層1スパン骨組(1/5模型)に,層せん断力の比を一定とした交番繰り返し水平力載荷実験を行い、用いた自動制御静的載荷装置が、水平力の劣化域も含めて予想通り作動し、有益なデータが採取された。(2)梁端部の破壊靭性に哀ぼす塑性予ひずみとひずみ速度の影響を見るための小型模型実験では、用いた鋼の材料特性が良好であったこともあり、予ひずみと載荷速度の影響が顕著には現われなかった。この問題は,接合部の一部分を切り出した小型模型試験方法にも問題があり,今後検討をしたい。(1)の実験結果に対する理論解析については、以下のような手法を提示し、解析プログラムを完成し、数値解析を実行した。先ず,梁端フランジ部分を3軸及び2軸のひずみ拘束を受ける部分と1軸応力部分から構成されるものと仮定し、ひずみ集中率と破壊靭性値を導入して、フランジ部分がウエブのつけね部から順次破断していく過程を再現した。このようにして得られた破断過程を,骨組みモデルに導入し、フランジ幅方向に順次破断が進展していく過程を考慮した,骨組み挙動を再現することが可能な解析プログラムを完成し、実験で得られた劣化挙動をある程度再現可能なことを示した。また、圧縮フランジの局部座屈による劣化挙動をモデル化し、破断と局部座屈の相互作用をある程度解明することが出来た。