hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳におけるビフィダス活性物質の生物工学的新製造システムの開発

東北大学農学部構内畑土壊の一部に10%ラクトース水溶液を毎日潅水することを1ヶ月間に続けた後,この土壊からラクトース含有ツアペック培地に生育する微生物の分離を行ない,培地中に主として一種の三糖を蓄積する菌株を選抜した.この菌株は形態ならびに生理的諸性質の上からTrichoderma barzianumと同定された.また,本菌が生成する前記の三糖は,培地から分離精製後,各種の機器分析の結果から, 6 ́-ガラクトシル・ラクトースであることが確認された.6 ́-ガラクトシル・ラクトースは本来人乳中に存在し,母乳栄養児の腸内に優先的に生育する微生物, Bifidobacteriumの生育を促進する,いわゆるビフィダス活性物質として知られており,このTrichoderma barzianumをラクトース含有培地中で培養することによって,本物質を生物工学的手法を用いて生産できることが明らかとなった.本菌株による6 ́-ガラクトシル・ラクトースの生産の特色は,従来の酵素法に比較して単糖の生成の認められないことにあり,製品の精製が容易であることを示すものであった.日本において古来から食用に供されてきたAspergillusやチーズに使用されてきたPenicilliumも,ラクトース含有ツァペック培地中で6 ́-ガラクトシル・ラクトースを生成するが,その生成量はTrichoderma barzianumに比較すると,かなり低かった.また, Trichoderma barzianumによって微量ながら生成する二糖および三糖を分離,精製し,機器分析によって,それぞれの化学構造を決定し,ガラクトース転位が1→6位に優先的に進行し,ついで, 1→3, 1→4位であることを明らかにした.この転位に関係するP-ガラクトシダーゼはpH6 37゚Cに至適反応條件を有し,ガラクトース転位能のいちじるしい特徴をもっているが,抽出後は不安定で容易に失活した.東北大学農学部構内畑土壊の一部に10%ラクトース水溶液を毎日潅水することを1ヶ月間に続けた後,この土壊からラクトース含有ツアペック培地に生育する微生物の分離を行ない,培地中に主として一種の三糖を蓄積する菌株を選抜した.この菌株は形態ならびに生理的諸性質の上からTrichoderma barzianumと同定された.また,本菌が生成する前記の三糖は,培地から分離精製後,各種の機器分析の結果から, 6 ́-ガラクトシル・ラクトースであることが確認された.6 ́-ガラクトシル・ラクトースは本来人乳中に存在し,母乳栄養児の腸内に優先的に生育する微生物, Bifidobacteriumの生育を促進する,いわゆるビフィダス活性物質として知られており,このTrichoderma barzianumをラクトース含有培地中で培養することによって,本物質を生物工学的手法を用いて生産できることが明らかとなった.本菌株による6 ́-ガラクトシル・ラクトースの生産の特色は,従来の酵素法に比較して単糖の生成の認められないことにあり,製品の精製が容易であることを示すものであった.日本において古来から食用に供されてきたAspergillusやチーズに使用されてきたPenicilliumも,ラクトース含有ツァペック培地中で6 ́-ガラクトシル・ラクトースを生成するが,その生成量はTrichoderma barzianumに比較すると,かなり低かった.また, Trichoderma barzianumによって微量ながら生成する二糖および三糖を分離,精製し,機器分析によって,それぞれの化学構造を決定し,ガラクトース転位が1→6位に優先的に進行し,ついで, 1→3, 1→4位であることを明らかにした.この転位に関係するP-ガラクトシダーゼはpH6 37゚Cに至適反応條件を有し,ガラクトース転位能のいちじるしい特徴をもっているが,抽出後は不安定で容易に失活した.約20%のラクトース水溶液100mlを東北大学農学部圃場の畑土壌の一定面積に、毎日灌注することを1ケ月間継続した後、この土壌から分離した真菌類を15%ラクトース含有ツァペック培地で30°Cで培養して、オリゴ糖を多量に蓄積する二菌株を選抜した。これらの菌株は菌学的検討の結果、Tricoderma harzianumと同定された。Tricoderma harzianumを前記培地で培養した時には、ヘキソースの生成はほとんど認められず、主としてオリゴ糖が生成し、オリゴ糖の生産に本菌株はきわめて適していることが明らかとなった。本菌によって生成するオリゴ糖を調製用クロマトグラフィーによって分離精製し、メチル化分析を行なった結果、2,3,4,6-tetra-a-methyl-1,5-di-o-acetyl-galactitol,2,3,4-tri-o-methyl-1,5,6-tri-o-acetyl-galactitol,2,3,6-o-methyl-1,4,5-tri-o-acetyl-sorbitolが検出されたので、FABイオン源による算量分析、【^(13)C】-NMR分析の結果とあいよって、本物質は6'-galactosyl-lactoseであることが確認された。

6'-galactosyl-lactoseは人乳中に存在し、牛初乳以外の乳には見出されず、人乳哺育乳児の腸内に優位を占るBifidobacterium菌叢の生育促進作用を有するので、ビフィダス活性物質と回される三糖である。したがって、Tricoderma harzionumはラクトースから、ほとんど生成糖として6'-galactosyl-lactoseのみを生産するので、この種のビフィダス活性物質の生産株として非常に有望であることが明らかになった。また、古くから食品加工に応用されてきたArpergillus oryzaeやPenicillium roquefortiにも、6'-galactoryl-lactoseの蓄積能が見出されたが、生産量においてTricoderma-harziamunに優る菌株は見出されなかった。
脊椎動物における骨転写因子Runx2の分子進化と骨微細構造の獲得

われわれがクーロニングしたアフリカツメガエルのRunx2をマウスRunx2アイソフォームと比較すると、構造的にはマウスII型とそのN端が類似する。しかし、3領域で相同性が低く、特にN端からDNA結合ドメインまでの領域は非常に低い。機能の違いを解析するため、それぞれのドメインをスワップさせた多数のキメラを作製した。作製したキメラコンストラクトを、オステオカルシン、[オステオポンチン、アルカリフォスファターゼのプロモーターをルシフェラーゼ遺伝子に組み込んだレポーター遺伝子とともにC2H10T1/2細胞に一過性に遺伝子導入した。そしてその転写活性化に及ぼす影響を検討することで哺乳類における進化ドメイン決定を試みた。さらに体長4cmのツメガエルの大腿骨遠位部を分離し、コラゲナーゼで処理した後、骨芽細胞を単離し希釈したL15培地で室温で培養し、ツメガエルbeta-グロブリンプロモーターを組み込んだキメラコンストラクトを一過性に遺伝子導入し、アルカリフォスファターゼ染色でその活性化ドメインの進化を確認した。その結果、アフリカツメガエルのRunx2プロモーター遺伝子導入群はマウスのそれに比べ、マウス骨芽細胞マーカーの転写が抑制されており、哺乳類の進化に伴い、Runx2プロモーター部位のみならず転写を制御する遺伝子群も進化していることが示唆された。また、キメラコンストラクトをアフリカツメガエル骨芽細胞へ遺伝子導入したところ、同様にマウスRunx2プロモーターは骨芽細胞のALP産生を抑制し、両生類と哺乳類では分子進化に伴い、Runx2による骨芽細胞への分化が最適化されていることを示唆した。アフリカツメガエルなどの両生類の長管骨は哺乳類に比べ、一次海綿骨形成が著しく遅延し、かつ二次骨化も成長末期に未熟な骨梁として僅かに出現するだけである。我々はこの種族間における相違を、骨形成に必須な転写因子であるRunx2の機能ドメインの分子進化に基づくものと仮定した。そこで本研究課題ではツメガエル-マウス間でのRunx2キメラ蛋白を作成し、in vitroの実験系で他の蛋白との相互作用、レポーター遺伝子の活性化能を比較検討した。まず、我々がクローニングしたアフリカツメガエルのRunx2と三種類のマウスRunx2アイソフォームとの構造比較から、4領域のドメインに分け、それぞれをスワップさせた多数のキメラを作製した。作成したキメラRunx2を発現ベクターに組み込み、オステオカルシン、オステオポンチン、ALPのプロモーターをルシフェラーゼ遺伝子に組み込んだレポーター遺伝子とともにC3H10T1/2細胞に一過性に遺伝子導入した。そしてその転写活性化に及ぼす影響を検討することで哺乳類における進化ドメインを決定した。その結果、DNA結合ドメインのみを置換させても、転写活性が保たれていることから、結合遺伝子配列には爬虫類、哺乳類において差異はないものと考えられた。一方c端1/4の領域を置換させた場合はALPとオステオカルシンのプロモーター活性が著明に低下したことから、この領域での進化的置換が重要と判断した。そこで現在さらに領域を狭めて解析を行っている。
S. Mutans定着時期に低濃度フッ素化物応用をした際の感染の成立とう蝕予防効果

8, 9か月から2歳まで低濃度フッ素化合物を応用した際にう蝕原生菌の感染の成立とう蝕予防効果について調査を行った。う蝕罹患状況は(う蝕有病者率および一人平均う歯数)、レノビーゴを使用した実験群とレノビーゴを使用しなかった対照群の間に統計学的有意な差は認めなかった。プラーク付着量はレノビーゴ群の方が統計学的に有意に少なかった。2歳6か月までの調査では、低濃度フッ素化合物であるレノビーゴを使用することによりプラーク付着量に影響を及ぼすことが明らかになった。本研究の目的は,ミュータンスレンサ球菌の定着時期に合わせて,低濃度のフッ素化合物(100ppmF)を適用することにより,ミュータンスレンサ球菌に先立ち,新しいフローラが形成され,その結果う蝕の原因菌であるミュータンスレンサ球菌の感染成立が遅延し,う蝕予防効果が得られると仮説を立て,それについてコホート調査することである。また,8,9か月から2歳6か月までミュータンスレンサ球菌感染の感染の有無と口腔内状況をあわせて調査することは,乳幼児から開始するう蝕予防方法を確立する上で非常に意義のある結果が得られると考えている。調査対象は,平成21年度に実施された8,9か月健診を受診した親子で本研究に参加の了解を得られた小児とした。健診時に低濃度フッ素化合物(レノビーゴ^<(R)>)使用方法について説明し,1回/日は使用するよう指示するとともに,口腔内検診,口腔衛生指導,ミュータンスレンサ球菌感染の有無の測定(デントカルトSM^<(R)>)を80名の小児に実施した。8,9か月健診時のデントカルトSM^<(R)>の検査結果は,コロニー形成を認めず感染が成立していないと考えられた小児は,68名(85%),ミュータンスレンサ球菌感染数が10万/ml以下の小児は,12名(15%)であった。ミュータンスレンサ球菌数が10万/ml以上の小児は認められなかった。う蝕を有する小児は認められなかった。本研究は,ミュータンスレンサ球菌が歯面にしか定着できない性質をふまえて、歯の萌出に合わせてフッ素化合物を適用することにより、ミュータンスレンサ球菌に先立ち、新しいフローラが形成され、結果ミュータンスレンサ球菌の感染成立が遅延するためう蝕予防効果が認められるのではないかと仮説を立て、その科学的根拠を立証するものである。低濃度フッ素化合物100ppmFを8、9か月の頃より塗布することにより、1歳6か月においてう蝕の有無、プラーク量について検討した。う蝕を保有する小児の割合は3.8%(3人)、う蝕を保有しない小児の割合は85%(68人)、COを保有する小児の割合は2.5%(2人)であった。付着しているプラーク量は、付着なしの小児の割合は25%(20人)、付着ありの小児の割合は65%(52人)認めた。プラークの付着を認めた小児のうち3人は、著しいプラーク付着を認めた。デントカルトSM検査にて、S.mutansの感染を確認した小児は13%(11人)であった。1歳6か月の段階で、S.mutansの感染を認めない小児がほとんどであった。デントカルトSM検査で、唾液1ml中のS.mutansの菌数が1,000,000/ml小児は1人認められ、う蝕の発生を認めた。つまり、デントカルトSM検査で、唾液1ml中のS.mutansの菌数が1,000.000/mlとう蝕の発生には相関性が示唆された。低濃度フッ素化合物100ppmFを8、9か月の頃より塗布することにより、2歳6か月においてう蝕の有無、プラーク量について検討した。本研究に参加同意が得られた小児は、8、9か月時で80人であったが、2歳6か月時でデータを収集できた小児は50人であった。う蝕を保有する小児の割合は4.0%(2人)、う蝕を保有しない小児の割合は96%(48人)、COを保有する小児の割合は4.0%(2人)であった。付着しているプラーク量は、付着なしの小児の割合は26%(13人)、付着ありの小児の割合は74%(37人)認めた。著しいプラーク付着は認めなかった。デントカルトSM検査にて、S.mutansの感染を確認した小児は8.0%(4人)であった。

2歳6か月の段階で、デントカルトSM検査にて、S.mutansの感染を認めない小児がほとんどであった。デントカルトSM検査でのS.mutans感染状況を唾液1ml中のS.mutansの菌数が100,000/ml以下をクラス0あるいは1、100,0001,000,000/mlをクラス2、1,000,000/ml以上をクラス3に分類したところ、クラス0が2人でクラス1が2人であった。クラス2以上の感染は認めなかった。
市町村教育予算の規定要因として地方交付税制度に関する研究

2018年度はこれまでの研究成果をふまえながら,地方財政状況調査等のマクロデータの分析を行い,地方交付税が市町村財政に対してどのような形で影響を与えているのかを分析した。公開されている最新データについて教育費基準財政需要額と地方財政状況調査の教育費に関する支出を項目別に分析した。この分析とJSPS16H07392「地方自治体の教育予算編成における財政トランスファーの実態と効果に関する調査研究」の成果と併せて発表を行った(日本教育行政学会第53回大会於:静岡大学2018年10月)分析結果からは以下の点が示された。第一に,基準財政需要額と歳出規模の分析からは,地方交付税の基準財政需要額が教育財政支出を方向付けている可能性が示唆された。ただしそこでの財政保障は教育費総額としての保障という面がより強く,個別経費に与える影響は比較的弱くなる傾向が看取される。第二に,措置率と財政力との関連では,特に交付団体では財政状況に依らず,教育財政支出がなされている。このことは,地方交付税が財源保障を行うことで,地方団体は自らが設定した水準の教育財政支出を可能にしていると考えられる。第三に,地方団体の教育予算編成においては,学校等の要望や地方団体の予算編成方針といった個別事情が優先される一方で,地方交付税をはじめとした上位政府からの入力は弱く,特に基準財政需要額を通じて示された標準的な行政サービスの内容(規模)は大半の地方団体が考慮していなかった。第四に,こうした傾向は教育委員会の予算原案作成において見られるが,成立した予算については,地方団体の一定数で基準財政需要額によって示された標準的な行政サービスに必要な経費が措置されていると考えていることが明らかとなった。本年度はこれまでの調査研究の成果を総括しつつ,本調査研究への接合を図るため,学会発表及び論文執筆を進めたため,訪問調査を進めることができなかった。一方で,統計データを使用した基礎的なデータ整理,学会への投稿などができたため次年度以降の研究に対して有益な整理ができたと考える。2019年度は訪問調査の実施を中心として自治体予算編成の実態について,学校,教育関係団体と併せて教育委員会担当者へのヒアリングを進めたい。また,これまでの分析や先行研究の整理を今一度見直し,研究課題の明確化や調査項目の精査をしたいと考える。本年度は研究成果公表に向けた論文等の執筆を中心的に行ったため,予定していた訪問調査を実施しなかった。そのため旅費を次年度へ繰り越すこととした。
ボストン美術館所蔵日本古典集成

1.ボストン美術館所蔵和本調査:2012年5月、8月、10月調査実施。ボストン美術館が提供する資料に対して、中野三敏、ロバート・キャンベルらの日本チームと、Yukio Lippitらハーバード大学チームが共同で、ボストン美術館との協議を経て、書名・著者・刊写年など書誌データなどを集積しつつ、ボストン美術館から世界に向けて発信されるWEB掲載和本書誌データの最大化を推進した。その結果、MFA所蔵和本のほぼ全点約7000点以上、3万冊以上におよぶ調査が幸いにも終了した。本プロジェクト着手する前には、約3000点程度だと推定されていたが、William Sturgis Bigelow、Edward・Sylvester Morse、Ernest・Francisco Fenollosa・岡倉覚三(天心)などの先人等が情熱を傾けて蒐集した和本数はその2倍以上であり、MFA所蔵の絵本・画譜数は世界一であると判明した。この研究会を契機として、韓国・台湾・中国・ヨーロッパ8ヶ国、アメリカ・カナダなどの専門家との情報ネットワークが構築できた。今後ともに、このネットワークを活用して、九州大学が当該情報の研究拠点となり、各国の和本所在情報を蒐集し、同時に関連する研究発信を続けたい。また優秀な次世代日本学研究者および和本書誌スペシャリスト養成のために、ボストン美術館調査期間中に和本リテラシー・セミナーなどを実施し、今後現地の研究者によるボストン美術館書誌調査が可能となるように調査に共同で従事しつつ、その育成に努めた。その結果、国内11機関と海外11機関の計22機関間の在外和本所在情報ネットワークが形成された。このネットワークを活用して、九州大学が当該情報の研究拠点となり、各国の和本所在情報を収集し、同時に関連する研究発信を続けたい。研究期間初年度にあたり、関係研究者、特に国文学研究資料館との間に3つのコアプログラム・ボストン美術館和本調査・在外和本所在情報ネットワーク構築・次世代日本学推進のための和本リテラシーセミナーについて、協力体制を確立した。1.ボストン美術館調査平成22年11月及び平成23年3月の2回、調査実施。今年度の調査成果は、ボストン美術館所蔵和本数が約14000点であると判明した点、そして次年度以降の調査の手がかりとして、未調査和本群をジャンル別に分類したこと、および雛形本目録と活花関連目録を完成したことである。次回は平成23年度夏に調査実施予定。2.在外和本所在情報ネットワーク構築在外和本所在情報の統合については、世界各地での調査を進めてきた国文学研究資料館との完全な協力体制の合意を得ることができた。和本リテラシーも含んだ国際研究集会を、アジアでは平成23年7月にソウル(高麗大学日本研究センター所長崔官教授)において、ヨーロッパでは平成23年10月にロンドン(大英博物館アジア部長Timothy Clark氏)での開催に向けて準備が進行している。3.和本リテラシー平成23年3月24日、ハーバード大学ライシャワー研究所との共催で和本リテラシーat Harvardを開催。中野三敏九州大学名誉教授が講演、研究分担者:ロバート・キャンベル東京大学教授がパネルプレゼンテーションを、研究代表者:松原孝俊が司会を担当したパネルディスカッションを行った(参加者数30名)。その場では、日本人大学院生、ハーバード大学大学院生、台湾人研究者も含めた次世代研究者間で活発な意見交換がなされた。1.ボストン美術館所蔵和本調査:調査チームを組織して、2011年7月に書誌調査を実施した。330点を超える書誌データを入手して、ボストン美術館所蔵和本目録作成に寄与した。2,2011年7月の調査時には、大学院生、若手研究者など次世代日本研究者も調査チームに加わることで、彼らは「日本研究の世界発信」の重要性を実感したはずである。

3,ボストン美術館担当者と共に、米国における和本調査のあり方にも検討を加え、今後、海外における和本調査の基本的方針を考える契機となった。4,在外和本所在情報の拡充:ホノルル美術館所蔵リチャード・レインコレクションの調査を2012年1月に実施した。調査チームは総勢9名。「17世紀江戸時代文化の宝庫」レインコレクションの貴重性を再確認するとともに、500点近い仮名草子・浮世草子の調査を終了すると共に、レインコレクション全体のジャンル分けに努めた。なお、ホノルル美術館蔵レインコレクションの調査では、300点近い未発見の上方子供絵本が出現した。5.国際研究集会in Seoul、及び国際研究集会in Londonに参加。ソウルでは、中国、台湾、韓国における主要和本所蔵機関担当者による管理・保存と今後の活用方法をめぐる討議が行われ、和本情報の公開に向けて共通理解に努めた。ロンドンでは、和本リテラシーを提唱する中野三敏九州大学名誉教授とともに、セミナーに参加した。1.ボストン美術館所蔵和本調査:2012年5月、8月、10月調査実施。ボストン美術館が提供する資料に対して、中野三敏、ロバート・キャンベルらの日本チームと、Yukio Lippitらハーバード大学チームが共同で、ボストン美術館との協議を経て、書名・著者・刊写年など書誌データなどを集積しつつ、ボストン美術館から世界に向けて発信されるWEB掲載和本書誌データの最大化を推進した。その結果、MFA所蔵和本のほぼ全点約7000点以上、3万冊以上におよぶ調査が幸いにも終了した。本プロジェクト着手する前には、約3000点程度だと推定されていたが、William Sturgis Bigelow、Edward Sylvester Morse、Ernest・Francisco Fenollosa・岡倉覚三(天心)などの先人等が情熱を傾けて蒐集した和本数はその2倍以上であり、MFA所蔵の絵本・画譜数は世界一であると判明した。●浅井了意『新撰御ひいながた』中本1冊。寛文6年刊。瓢水子(了意)序。「壕越二三次蔵」蔵書印(中期浄瑠璃・長唄作者)。衣裳ひながた本の最古。などの多数の善本を学界に報告できることとなった。2.2012年12月27日絵本シンポジウムat東京大学)& 2013年2月16日和本リテラシーat九州大学本研究の目的を遂行するために、国文学研究資料館との協力で、次の国際研究集会を開催した。(1)欧米:平成24年12月27日、東京都、東京大学教養学部共催、発表数4。(2)ヨーロッパ:平成25年2月16日、福岡市、発表5。この研究会を契機として、韓国・台湾・中国・ヨーロッパ8ヶ国、アメリカ・カナダなどの専門家との情報ネットワークが構築できた。今後ともに、このネットワークを活用して、九州大学が当該情報の研究拠点となり、各国の和本所在情報を蒐集し、同時に関連する研究発信を続けたい。
インフルエンザ菌に対するペプチドワクチンの開発

小児反復性中耳炎、慢性閉塞性肺疾患における反復性の急性増悪において、3大起炎菌の1つであるnontypeableインフルエンザ菌(NTHI)に対するワクチン療法開発の基礎的研究として、日本人および世界的に頻度の高いHLA-DR4分子、HLA-DR15分子を有するドナーより、CD14陽性細胞を分離、GM-CSF、IL-4を用いて樹状細胞を誘導、抗原提示細胞とし、同時に分離したCD4陽性T細胞を、インフルエンザ菌外膜蛋白であるP6を用いて刺激することで、P6蛋白特異的T細胞株を樹立した。続いてP6のアミノ酸配列を基に15残基長からなるオーバーラッピングペプチドを作製、樹立したT細胞株との増殖反応からエピトープペプチド同定、HLAクラスI分子、クラスII DR分子、クラスII DQ分子に対する抗体を用いた検討、及び、EBウイルスをtransformすることで作成した異なるHLAクラスII DR分子を持つB細胞株を用いた検討により、これらのT細胞株は共通のT細胞エピトープをHLA-DR4およびHLA-DR15分子を介して認識していることを確認した。さらには、ペプチド刺激でもP6蛋白に対する反応性を有するT細胞株が樹立可能である事を確認、複数のHLA-DR分子に結合可能なペプチドを推測し作成、これらのペプチドを用いてペプチド特異的T細胞株を樹立、これらのT細胞株のP6蛋白への反応性を確認した。これらのペプチドは、複数のHLA分子に対応可能なワクチン候補ペプチドと考えられた。以上の結果は、第15回日本耳科学会、第23回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会、第107回日本耳鼻咽喉科学会、第16回日本耳科学会にて報告しており、その研究実績の1部は投稿準備中である。nontypeableインフルエンザ菌は、小児反復性中耳炎、慢性閉塞性肺疾患における反復性の急性増悪において3大起炎菌の1つであり、ワクチン開発は急務である。副反応が少なく、より多くの対象に強力な免疫応答を誘導するペプチドワクチン療法開発が本研究の目的であり、日本人に多いHLA-DR9分子拘束性のワクチン候補ペプチドを同定してきた。平成17年度は、日本、世界的にも高頻度であるHLA-DR4分子、HLA-DR2(15)分子に着目。共通外膜蛋白P6で刺激、HLA-DR4分子を有するドナーより、同分子を介し12番目のペプチドと5番目のペプチドに反応するT細胞ラインを樹立、IgA産生に有利なサイトカイン(IL-6、TGF-β、IFN-γ)産生を確認した。HLA-DR2(15)を有するドナーからも同分子を介し、5番目のペプチドに反応するT細胞ラインを樹立、同ペプチドは複数のHLAに対応可能なワクチン候補ペプチドである可能性が示唆された。以上の結果は、5^<th> Extraordinary International Symposium on Recent Advances in Otitis Media、第15回日本耳科学会にて報告している。現在、複数のHLAに対応可能と予測されるペプチドを複数作成。ペプチドを用いて刺激、HLA-DR4分子、HLA-DR2(15)分子を有するドナーよりT細胞株を樹立、HLAとの関係、サイトカインの産生パターン、複数残基置換も含む種々の置換ペプチドを用いた解析をすすめている。平成18年度は、同定されたワクチン候補ペプチドの種々の組み合わせによる免疫応答を検討、多くのHLAに対応可能で、強力な免疫応答が誘導できる重合ペプチドを探る。これらのワクチン候補の有効性を検討するin vitroの系を作成、反復性中耳炎患者やCOPD患者における有効性を検討する。
多能性幹細胞におけるＲＮＡ２次構造およびタンパク質翻訳調整機構の解明

mRNAは、タンパク質合成の鋳型となる伝令役として重要な役割を果たしており、mRNAの発現量は最終機能産物であるタンパク質の発現量に直接影響を与える。本研究では、生体内のRNAの2次構造に着目し、体細胞初期化過程で変化するRNA2次構造を網羅的に決定し、RNA2次構造とタンパク質翻訳の関連性を明らかにすることによって、初期化過程の詳細な遺伝子発現プログラムを解明することを目的とする。さらに、non-coding RNAの2次構造変化も調べることにより、タンパク質をコードせず能動的な機能を有する非コードRNAの機能性候補領域の予測を試みる。
蛋白分解酵素阻害物質SLPIのマウス遺伝子操作による気道炎症の修飾

Secretory leukoprotease inhibitor(SLPI)には,単にプロテアーゼインヒビターとしてでなく,炎症を修飾する作用をもつことが,最近報告されている.本研究申請に際し,SLPIの生理的機能とその治療への応用の可能性を検討する目的で,我々がクローニングしたマウスSLPI遺伝子を用いて,(1)マウスSLPIの組換えタンパク(とその抗体)の作製,(2)遺伝子ターゲッティングを計画した.それぞれの計画において得られた結果は以下のとおりである.・マウスSLPIペプチドの合成完了・マウスSLPIペプチドを免疫源としたウサギ抗マウスSLPIポリクローナル抗体の完成・抗マウスSLPI抗体による免疫組織染色法の確立と肺炎球菌肺炎におけるSLPI発現細胞の同定・マウスSLPI発現レトロウイルスベクターの開発・マウスSLPI発現レトロウイルスベクターによる肺癌の治療法の確立・マウスSLPI発現アデノウイルスベクターの開発・マウスSLPI発現アデノウイルスベクターによるマウスSLPI組み換えタンパク(とその抗体の作製)近い将来ノックアウトマウスの完成により,SLPIの持つ未知の生理的機能を完全に解明できると考えている.Secretory leukoprotease inhibitor(SLPI)には,単にプロテアーゼインヒビターとしてでなく,炎症を修飾する作用をもつことが,最近報告されている.本研究申請に際し,SLPIの生理的機能とその治療への応用の可能性を検討する目的で,我々がクローニングしたマウスSLPI遺伝子を用いて,(1)マウスSLPIの組換えタンパク(とその抗体)の作製,(2)遺伝子ターゲッティングを計画した.それぞれの計画において得られた結果は以下のとおりである.・マウスSLPIペプチドの合成完了・マウスSLPIペプチドを免疫源としたウサギ抗マウスSLPIポリクローナル抗体の完成・抗マウスSLPI抗体による免疫組織染色法の確立と肺炎球菌肺炎におけるSLPI発現細胞の同定・in situ hybridization法による,肺炎球菌肺炎におけるSLPI発現細胞の同定と経時的変化の解明・マウスSLPI発現レトロウイルスベクターの開発・マウスSLPI発現レトロウイルスベクターによる肺癌の治療法の確立・マウスSLPI発現アデノウイルスベクターの開発・マウスSLPI発現アデノウイルスベクターによるマウスSLPI組み換えタンパク(とその抗体の作製)近い将来ノックアウトマウスの完成により,SLPIの持つ未知の生理的機能を完全に解明できると考えている.1.マウスSLPI cDNAのクローニング2.マウスSLPI遺伝子のクローニングとその染色体上の局在上記cDNAをプローブとしてマウスゲノムDNAライブラリーからマウスSLPI遺伝子の全長をクローニングした(Eur.Respir.J.10:255S,1997)。その全塩基配列から,マウスのSLPI遺伝子もヒトと同様に4つのエクソンからなるほぼ同一の構造をもつことがわかった。また,in situ hybridizationにより,マウスSLPI遺伝子は染色体2Hにマップされた。3.細菌性肺炎の肺組織中のSLPI遺伝子の発現の変化マウスの細菌性肺炎の肺組織中でのSLPI遺伝子の発現を,マウスSLPI cDNAをプローブにしたノーザンブロットで検討した。その結果,肺組織中のSLPI mRNAは感染10時間後から約3倍に増加し,そのレベルは少なくとも感染後48時間持続した(Am.J.Respir.Crit.Care Med.156:1235-1240,1997)。この間,脾臓のSLPI mRNAのレベルは不変であり,SLPI遺伝子は炎症の場で局所的な発現調節を受けていることをin vivoで実証した。4.ブレオマイシン(BLM)肺傷害における肺組織でのSLPI遺伝子の発現の変化当研究室で報告した浸透圧ポンプからBLMを投与する系(Am.J.Respir.Crit.Care Med.156:1937-1944,1997)で,マウス肺組織中のSLPI mRNAの変化を3.と同じ方法で検討した。しかし,有意の変動を認めなかった。この系に関してはBLMの作用の再現性を再検討する予定である。5.マウスSLPI組み換えタンパク作製のための発現ベクター現在大腸菌用と動物培養細胞用のデザインを検討中である。2.遺伝子ターゲッテイングを行うことの2つを計画した。それぞれの計画において得られた成果は次のとおりである。1.外来遺伝子由来のタンパク質を分秘タンパクとして培養液中へ分秘する酵母用発現ベクターにマウス-SLPIcDNAを組込み,このベクターで酵母を形質転換し,マウスSLPIcDNAが導入された酵母を2クローン得た。2.マウスSLPI遺伝子中の4つのエクソンをネオマイシン耐性遺伝子(neomycin phosphotranssferase)で置き換えたtargeting constructを作製した。このほか,細菌性肺炎のマウス肺組織中でのSLPI遺伝子発現をin situ hybridizationで検討した(投稿準備中)。以上の成果をもとにした今後の研究計画は次のとおりである。●形質転換した酵母の培養液,および菌体成分中のマウスSLPIタンパクの同定●マウスSLPI遺伝子のtargeting constructによるmouse embryonic stem cell(ES細胞)の形質導入,および形質導入した細胞のクローニングSecretory leukoprotease inhibitor(SLPI)には,単にプロテアーゼインヒビターとしてでなく,炎症を修飾する作用をもつことが,最近報告されている.

本研究申請に際し,SLPIの生理的機能とその治療への応用の可能性を検討する目的で,我々がクローニングしたマウスSLPI遺伝子を用いて,(1)マウスSLPIの組み換えタンパク(とその抗体)の作製,(2)遺伝子ターゲッティングを計画した.それぞれの計画において得られた結果は以下のとおりである.●マウスSLPIペプチドの合成完了●マウスSLPIペプチドを免疫源としたウサギ抗マウスSLPIポリクローナル抗体の完成●抗マウスSLPI抗体による免疫組織染色法の確立と肺炎球菌肺炎におけるSLPI発現細胞の同定●マウスSLPI発現レトロウイルスベクターの開発●マウスSLPI発現レトロウイルスベクターによる肺癌の治療法の確立●マウスSLPI発現アデノウノルスベクターの開発●マウスSLPI発現アデノウノルスベクターによるマウスSLPI組み換えタンパク(とその抗体の作製)近い将来ノックアウトマウスの完成より,SLPIの持つ末知の生理的機能を完全に解明できると考えている.
持続的な骨組織再生効果を有する骨誘導因子徐放型メンブレンの開発

歯科臨床において、抜歯に伴う歯槽骨吸収による骨高径の低下は避けられず、一定の骨高径および骨幅が必要であるインプラント治療を行う際の障害となる。そこで、歯槽骨吸収を抑えるだけでなく、理想的な歯槽骨高径が獲得できる材料の開発が望まれている。現在、骨増生における遮蔽膜の有効性は既に知られており、様々なメンブレンが市販されているが、骨誘導能を有するメンブレンは少ない。本研究は、持続的に骨誘導因子を徐放するメンブレンを開発し、現状で市販されているメンブレンを使用した場合より、量的にも質的にも優れた骨増生を可能にし、インプラント治療の適応範囲を広げることを目的とする。
高圧力下での熱物性測定による重い電子系化合物の研究

反強磁性を示す重い電子系化合物CeTX3(T=Rh,Ir,X=Si,Ge)の圧力中熱電能測定を行い磁気転移点の観測および近藤効果の強さの評価とその圧力依存性について調べ、X=Geの化合物に比べSi化合物では近藤効果が強く、磁気秩序が抑えられていること、圧力下でその傾向が高まることを明らかにした。また、圧力中における比熱・熱伝導率測定法の精密化を行い今後の研究への展望を開いた。1.開発を進めている緩和法圧力中比熱・熱伝導率測定法は、圧力媒体中の試料を直接加熱した時の温度変化を複数点で測定し、その結果を数値解析的なシミュレーション結果と比較することによって、比熱,熱伝導率を求める新しい手法である。本年度は解析プログラムの見直しを行い、試料サイズや形状の違いによって生じていた解析誤差の改善と解析時間の短縮を実現した。また、緩和法と相補的な役割を果たす交流法圧力中比熱測定に関して測定システムの立ち上げをを行い、微小試料を周期的に加熱したときの応答を観測する事に成功した。2.圧力中での熱電能測定技術の確立を行った。熱電能測定には精度の高い温度および熱起電力の測定が必要だが、銅製の配線ピンを樹脂に埋め込んだ専用の電極プラグを作製し、そこに熱電対およびPtリード線を接続することで冷接点を安定化させた。その結果、高い再現性を得る事に成功した。また、原理上リード線の熱起電力による補正が必要なため、Tc90K:以下で熱電能がゼロとなる高温超伝導体YB_<a2>Cu_3O_<6+δ>を利用してリード線材(Pt)の熱電能の圧力依存性を測定した。3.上記の熱電能測定をCeRhGe_3,CeIrGe_3へ適用した。近藤効果と結晶場効果の絡んだ大きな正のピークが0GPaではそれぞれ65K,55Kに観測された。ピーク温度は加圧とともに5.35K/GPaおよび5.05K/GPaの割合で高温側にシフトした。ピーク温度は近藤効果の強さを反映しているため、CeIrGe_3よりもCeRhGe_3の方が近藤効果が強い事、また、それが圧力によりさらに強められていく事が判った。熱電能は十数K以下の低温では負の値に転じCeRhGe_3では10K, CeIrGe_3では9Kに反強磁性転移転移点に対応する異常を観測した。この転移点も加圧とともに高温側にシフトした。今年度は絶対値の精度をより高くするために、試料の長さの異なる2通りの測定を行い、ヒーターや圧力媒体の影響を取り除く手法を考案した。本手法による信頼性を評価したところ、室温付近であれば2%程度の誤差での測定が可能なことが分かった。2.圧力誘起超伝導体であるCeRhSi_3の熱電能測定を6K室温の温度範囲で行った。近藤効果と結晶場効果の絡んだ大きな正のピークが0GPaでは80K付近に観測された。ピーク温度は加圧とともに約9K/GPaの割合で高温側にシフトした。これは近藤効果および結晶場効果が圧力により強められていく事を示している。CeRhSi_3は常圧でT_N=1.8Kの反強磁性体である。この反強磁性転移が加圧により消失し、近藤効果に特徴的な正のピークが出現する事を期待したが、約1.9GPaをかけた本測定では明確なピークは観測されなかった。3.熱電能が圧力中で精度良く測定出来るようになったことから、この測定を熱電材料であるBi_<0.5>Sb_<1.5>Te_3に応用し、熱電特性の圧力依存性を測定した。熱電能および電気抵抗率は、加圧と共に減少するが、電気抵抗率の減少率が高いため熱電材料の性能を表す出力因子は2GPaで約50%向上することが明らかとなった。1.本年度は低温クライオスタットが利用できるようになった事から、この装置専用のプローブを製作し、昨年度まで6Kであった最低温度を2Kまで拡大した。その後CeTSi_3(T=Rh, Ir)に対して圧力下での熱電能測定を行った。CeTSi_3(T=Rh, Ir)は0GPaではそれぞれT_N=1.8,5Kに反強磁性転移を持つ。電気抵抗率ではこれらの異常がきちんと観測されたが、熱電能では一般的な重い電子系化合物で見られる負のピークなどの異常は観測されず正の値を示した。CeTSi_3におけるRKKY相互作用が強い近藤効果によって抑えられている事が原因と推察される。また高温側では80100K付近に結晶場の下での近藤効果による大きな正のピークが観測された。

特にCeIrSi_3は50μV/Kという非常に大きな値を示した。2.3GPaを掛けた結果では、CeRhSi_3, CeIrSi_3ともに高温の正のピークが高温側ヘシフトし、近藤効果が増強されたことが示唆される結果となった。また、10K以下では熱電能が増大する傾向が見られた。この圧力下では完全に反強磁性が消失することから、基底2重項による近藤効果のピークが現れる前兆と考えられる。2.昨年度開発した圧力中比熱・熱伝導率測定の新しい手法(試料の長さを変えた2通りの実験を行う方式)をBi_<0.5>Sb_<1.5>Te_3に適用した。圧力媒体中で約0.3GPaを掛けた状態で試料の比熱110J/Kmol,熱伝導率8.39mW/cmKを得た。これらの値は過去の文献値と比較しても矛盾は無い。これらの値の絶対値の誤差は大体2%程度と見積ることができ、温度変化をさせた時などの相対誤差はさらに小さいことから、この手法が十分に有効である事が分かった。
若年期からの保健行動の変容をめざす健康教育システムの開発研究

本研究は、青年期女子を対象に保健行動の変容をめざして、指導型・学習参加型を含む健康教育システムを設定し,その有用性を1年間の介入効果によって検証したものである。本システムは、健康教育セミナー(受講後に感想・自己評価記録の提出)(6回)、健康・生活習慣・食事の診断(3回)、診断成績の個人別記録;「Health Paassport」の懇切な説明による還付(4回)等によって構成された。その成績は以下のように要約される。1)BMI、肥満度、体脂肪率への影響は殆どなく、歩数、消費エネルギー、運動量は僅かながら低下した。2)TC、LDL-C、TCが介入前に比べて高かったものの、同時にHDL-Cも有意に上昇し、その程度は寧ろ前3項目の変化に比べて大きいことが認められ、特にHDL-Cの改善には効果的であった。また、Lp(a)はHDL-Cの増加に伴って高くなる可能性が示唆された。なお、HDL-C値の改善にはカロリーカウンターによる運動量の影響は認められなかった。3)自覚症状訴え数が有意に減少した。このことは本セミナー出席率の高い群において特に顕著に観察された。自覚症状改善度上位者からは、健康教育による食行動の改善とその維持を窺わせる応答が得られた。4)食事の評価においては、(1)緑黄色野菜の摂取頻度・充足率の有意な増加、(2)本セミナー出席率の高い群ならびにHDL-C改善度の高い群において、食事診断得点の改善度が有意に大きかった。(3)介入後に穀類エネルギー比の有意な増加、動物牲脂質比、Na/K比、食塩摂取量(g/l,000kcal)、飽和、一価・多価不飽和脂肪酸摂取量の有意な減少がみられたが、これらの変化量との血清脂質値の変化量との相関性を見いだせなかった。(4)LDL-C低下の大きかった群ほど近代型食事(豊川の食物消費の二次元空間図による)の傾向が弱まる方向への変化が有意に認められた。5)エゴグラムにおいては、保健行動の変容に自我状態の関与を示唆する所見が得られた。以上より、本健康教育システムは健康意識の啓発の動機づけやその維持に効果的であったと考えられる。今回は多様な要因の中で、より望ましい方法を模索した研究デザインであったが、健康教育セミナーへの継続的参加を促すためには、対象者の生活時間の変化を配慮した開催日時の調整、保健行動の変容にマイナスの自我状態を有する対象者への対応等についてさらに詳細な検討を重ねる必要がある。本研究により得られた知見と反省を活かして、より実践可能な健康教育システムの開発に今後とも努力したい。本研究は,保健行動の変容に有効な健康教育を,効率的に実践するために,青年期-特に女子学生-対象の,定期健康診断の成績等の活用を組み入れた健康教育システムの作成と,その展開による若年者の健康意識の啓発・健康の自主管理のできる人材の育成を目的としている。平成7年11月初旬に,平成7・8年度の2年間の補助金追加配分の内定通知をうけたので,下記の実施計画のもとに研究に着手し,情報の収集(対象の把握)と健康教育の介入を同時進行で実施した。対象は,女子短期大学・生活科学科・1年生(1819歳)86名である。1.対象の健康状態の現状把握:平成7年12月15日21日に,(1)身体計測・血液検査・体脂肪量測定,(2)消費エネルギー量・運動量・歩数,(3)質問紙法による食習慣・運動習慣・生活状況・食物摂取量,(4)交流分析による自我状態等について調査し,介入前の対象把握を行った。2.健康教育の介入:【第1回の介入】「健診・調査結果の還付による健康教育」:平成8年1月11日(金)45限に,個人別に1の現状把握において得られた健康生活調査結果を記録した「Health Passport」を,対象に懇切な説明のもとに還付後,スライドを用いて検診データの解説と健康づくりへの活かし方について講義をした。【第2回の介入】「選食と健康について」:平成8年2月9日(金)45限に,実演と講義により実施した。伝統的な食品を素材として「六つの基礎食品」を充足する軽食を用意し,それを試食の後,食事の栄養バランスの取り方とご飯食の意義について,各種媒体を用いて講義を行い,終了後感想の記録とアンケートを求めた。3.効果判定・評価:健康教育の介入後3か月後の効果判定・評価を,平成8年4月12日及び15日19日に,健康状態の現状把握と同じ要領にて実施する予定で,3月末現在準備をすすめているところである。

2)TC、LDL-C、TCが介入前に比べて高かったものの、同時にHDL-Cも有意に上昇し、その程度は寧ろ前3項目の変化に比べて大きいことが認められ、特にHDL-Cの改善には効果的であった。また、Lp(a)はHDL-Cの増加に伴って高くなる可能性が示唆された。なお、HDL-C値の改善にはカロリーカウンターによる運動量の影響は認められなかった。3)自覚症状訴え数が有意に減少した。このことは本セミナー出席率の高い群において特に顕著に観察された。自覚症状改善度上位者からは、健康教育による食行動の改善とその維持を窺わせる応答が得られた。4)食事の評価においては、(1)緑黄色野菜の摂取頻度・充足率の有意な増加、(2)本セミナー出席率の高い群ならびにHDL-C改善度の高い群において、食事診断得点の改善度が有意に大きかった。(3)介入後に穀類エネルギー比の有意な増加、動物牲脂質比、Na/K比、食塩摂取量(g/l,000kcal)、飽和、一価・多価不飽和脂肪酸摂取量の有意な減少がみられたが、これらの変化量との血清脂質値の変化量との相関性を見いだせなかった。(4)LDL-C低下の大きかった群ほど近代型食事(豊川の食物消費の二次元空間図による)の傾向が弱まる方向への変化が有意に認められた。5)エゴグラムにおいては、保健行動の変容に自我状態の関与を示唆する所見が得られた。以上より、本健康教育システムは健康意識の啓発の動機づけやその維持に効果的であったと考えられる。今回は多様な要因の中で、より望ましい方法を模索した研究デザインであったが、健康教育セミナーへの継続的参加を促すためには、対象者の生活時間の変化を配慮した開催日時の調整、保健行動の変容にマイナスの自我状態を有する対象者への対応等についてさらに詳細な検討を重ねる必要がある。本研究により得られた知見と反省を活かして、より実践可能な健康教育システムの開発に今後とも努力したい。本研究は、保健行動の変容に有効な健康教育を効率的に実践するために、青年期-特に女子学生-対象の、定期健康診断の成績等の活用を組み入れた健康教育システムの作成と、その展開による若年者の健康意識の啓発・健康の自主管理のできる人材の育成を目的として進めたものである。平成7年11月初旬に平成7・8年度の2年間の補助金追加配分の通知を受け、情報の収集(対象の把握)と健康教育の介入を同時進行で実施した。対象者は、女子短期大学・生活科学科1年生(1819歳)86名であったが、1年間の追跡介入後の効果判定時点では67名になった。ベースラインの対象の把握を平成7年12月中旬に行い、健康教育介入4か月の効果判定・評価を平成8年4月に、同1年後のそれを同年12月中旬に実施した。健康教育の介入は、1)個人の健診データ、食事・運動・生活状況を記録した「Health Passport」の還付(4回)、2)健康教育セミナーの開催(6回):第1回(8.1.11)「健診成績の活用について」、第2回(8.2.9)「選食と健康、その1.食事の栄養バランスの取り方とご飯食の意義」、第3回(8.5.30)「選食と健康、その2.緑黄色野菜を毎日食べる習慣を」、第4回(8.7.1)「あなたの運動指針・休養指針は?」、第5回(8.9.2)「女性のためのこつこつ(骨々)講座-今、自らの最大骨量を高めるために骨貯蓄を-、第6回(8.10.21)「Exerciseでスリムになれるか?」により、毎回対象者の感想・意見の記録を求めた。なお、各回の出席者は対象者の6090%であった。
ヒト肺腺癌の特性の分子病理学的解析

制限酵素断片長多型を応用した肺癌での染色体の異常を検索し,小細胞癌に特異的とされていた3pの欠失を肺腺癌6例中5例に認めた.この部に肺癌の発生ないし悪性化にかかわる重要な遺伝子が存在する可能性を示唆している.一方,腺癌5例の染色体分析の結果では3p,17qの仮常は夫々1例に認められたのみであった.小細胞癌にしばしばみられるmycーfamily genesや他臓器の腺癌におけるerbB2の増幅は20例の腺癌・腺偏平上皮癌にに認められなかった.モノクローナル抗体NCCーRASー001を用い免疫組織化学的にrasーp21の発現をみると23腺癌手術例中20例が陽性所見を示した.一方, NCCーRASー・004を用いた同症例のwestern blottingでは, 22例で腫瘍におけるp21の発現増加が明らかであった.肺腺癌46手術例の捺印標本での核DNA量の顕微蛍光測光では,分化度の低下と病期の進行に伴って平均核DNA量の増加とaneuploid stem cell lineの出現頻度の上昇をみた. stage 1Aの症例で5年以内に再発した22例と, 5年以上非担癌生存22例における平均核DNA量とaneuploid stem cell lineの出現頻度を比べると両者は再発例に有意に高かった.腺癌では酸性糖脂質, GM3,GM2の顕著な減少が特徴であった.細胞接着因子であるフィブロネクチン(FN)は,細胞型FN・血漿型FNともに少なくとも34種の異なる分子種から構成されていた.細胞型FNに存阿するED領域の発現に関しては予期に反して癌胎児性の修飾によるものではなかった. ^<125>IーEGF結合能は腺癌18例の全例に認められたが,偏平上希癌にみられるレセプターの過剰生産例はなかった.遺伝子の増幅・再配列も認められなかった.細胞の極性の保持や分裂などの基本的機能と係わりの深いtubulinの局在を知るために正確な免疫電顕の方法の確立が必須である.しかし解決すべき問題が多々あり,再現性のあるtubulinの電顕的な極在観察は不成功に終わった.制限酵素断片長多型を応用した肺癌での染色体の異常を検索し,小細胞癌に特異的とされていた3pの欠失を肺腺癌6例中5例に認めた.この部に肺癌の発生ないし悪性化にかかわる重要な遺伝子が存在する可能性を示唆している.一方,腺癌5例の染色体分析の結果では3p,17qの仮常は夫々1例に認められたのみであった.小細胞癌にしばしばみられるmycーfamily genesや他臓器の腺癌におけるerbB2の増幅は20例の腺癌・腺偏平上皮癌にに認められなかった.モノクローナル抗体NCCーRASー001を用い免疫組織化学的にrasーp21の発現をみると23腺癌手術例中20例が陽性所見を示した.一方, NCCーRASー・004を用いた同症例のwestern blottingでは, 22例で腫瘍におけるp21の発現増加が明らかであった.肺腺癌46手術例の捺印標本での核DNA量の顕微蛍光測光では,分化度の低下と病期の進行に伴って平均核DNA量の増加とaneuploid stem cell lineの出現頻度の上昇をみた. stage 1Aの症例で5年以内に再発した22例と, 5年以上非担癌生存22例における平均核DNA量とaneuploid stem cell lineの出現頻度を比べると両者は再発例に有意に高かった.腺癌では酸性糖脂質, GM3,GM2の顕著な減少が特徴であった.細胞接着因子であるフィブロネクチン(FN)は,細胞型FN・血漿型FNともに少なくとも34種の異なる分子種から構成されていた.細胞型FNに存阿するED領域の発現に関しては予期に反して癌胎児性の修飾によるものではなかった. ^<125>IーEGF結合能は腺癌18例の全例に認められたが,偏平上希癌にみられるレセプターの過剰生産例はなかった.遺伝子の増幅・再配列も認められなかった.細胞の極性の保持や分裂などの基本的機能と係わりの深いtubulinの局在を知るために正確な免疫電顕の方法の確立が必須である.しかし解決すべき問題が多々あり,再現性のあるtubulinの電顕的な極在観察は不成功に終わった.
激甚災害をもたらす火山体の巨大崩壊がなす地形の定量解析

火山の巨大山体崩壊に伴う岩屑なだれによる堆積地形を定量的に解析した。とくに日本とフィリピンにおける流れ山地形について,流れ山のサイズと距離との関係を明らかにした。流れ山の大きさは下流方向に指数関数的に減衰し,給源において想定される流れ山の平均的サイズは崩壊の量的規模(体積)と,その減衰率は岩屑なだれの流動性とそれぞれ高い相関関係にあることが判明した。流れ山地形の定量解析は山体崩壊量の推定に有用であるといえる。また,流れ山の伸長方向についての検討からは,岩屑なだれの運動特性との関連性が示された。本研究は、火山体の巨大崩壊によって形成された地形を定量的に記載・解析することを通じて、地形学の立場から崩壊の実態に迫る知見を獲得することを目的とする。火山体の巨大崩壊は大規模な土砂移動をもたらし、人間社会に与えるインパクトは相当に大きいために看過出来ない現象であり、これに関わる研究に取り組む意義は大きい。今年度は日本の代表的事例についてまとめ、次のような成果を得た。まず、大規模山体崩壊がなす地形のうち、比較的多くの事例で残されている「流れ山」に着目し、その縦断分布特性と崩壊規模や岩屑なだれの流動性との関連性を検討した。その結果、流れ山のサイズには下流方向に減少する傾向があり、この減少傾向が指数関数で近似されること、回帰式の切片(給源における流れ山の平均的サイズ)が崩壊規模(体積)と高い相関関係にあること、回帰式の傾き(流れ山のサイズの減少率)が岩屑なだれの等価摩擦係数と相関関係にあることを明らかにした。つまり、流れ山の縦断分布の特徴は山体崩壊の規模や岩屑なだれの流動性を反映している可能性を示した(Yoshida et al.,in review)。また、日本の代表的事例で、崩壊の量的規模に関して異なる見解が提出されている磐梯火山の1888年における山体崩壊についてレヴューを行った。そして、他の複数事例が示す崩壊地形のサイズと崩壊規模との関係を考慮することで、磐梯火山の場合は0.5km^3規模の崩壊であったとみなすのが最適であることを指摘した(吉田、2010)。このことについては今後、流れ山の縦断分布特性を調査することによって傍証する予定である。さらに、有珠火山の善光寺岩屑なだれを題材に、流れ山の伸長方向と岩屑なだれの流動特性との関係を検討し、論文として公表した(Yoshida and Sugai,2010)。火山体で頻発する巨大山体崩壊を対象とした本研究課題に関して、今年度の主要な成果は以下に述べるとおりである。まず、日本における複数の事例について、山体崩壊によって形成された堆積地形である「流れ山」の縦断分布特性を検討し、その地形学的な意義を吟味した論文を発表した(Yoshida et al.,2012,Geomorphology)。これは、空中写真などの地形判読とGISによる地形計測とを併用して明らかにした流れ山の縦断分布の特徴が、巨大山体崩壊の規模(崩壊量)や岩屑なだれの流動性(等価摩擦係数)の大小を反映していることを示したものである。また、この成果に基づき、磐梯火山における1888年の山体崩壊についての検討も行った。この事例においては山体崩壊量に関して複数の異なる見解が示されており、従来は約1.2km^3という値が多く引用されてきたが、流れ山の分布の特徴を把握した結果、崩壊の量的規模は約0.6km^3と推算された(吉田、2012、地形)。すなわち、磐梯火山の山体崩壊は0.5km^3規模の崩壊であったとする前年度の成果と調和する結果が得られた。山体崩壊の実態解明において流れ山地形が有用であること、さらに多くの事例に対して適用しうることが示唆された。また、日本国内では鳥海火山、羊蹄火山に加え、磐梯火山における古い山体崩壊による流れ山地形の地形判読を行った。国外ではフィリピンのイリガ火山、ニュージーランドのエグモント火山の山体崩壊に関する資料収集調査を現地に赴いて実施した。次年度にはこれらの事例に関するデータのとりまとめと学会発表および論文発表を行う。