hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加齢黄斑変性に対する光線力学療法における機能形態的解析

光線力学療法の網膜機能に対する影響について研究を行ってきたが、今年度は単独の光線力学療法1週後に黄斑部局所網膜電図での振幅の減弱がみられ、それは治療後1か月まで継続し、3か月後には治療前のレベルまで回復し、光線力学療法1週後にみられる一過性の網膜機能の低下はレーザー範囲に一致した脈絡膜循環障害が強い症例ほど強いという報告(IOVS2007)を行った。その後、光線力学療法に薬物を併用することにより、治療後にみられる網膜機能障害が緩和されるか検討を行った。特にトリアムシノロンを光線力学療法に併用した研究では、単独の光線力学療法同様、治療後のレーザー範囲に一致した脈絡膜循環障害は生じるものの、治療後早期にみられた網膜機能障害は少ないという結果が導き出された(投稿準備中)。光線力学療法は欧米での治療成果に比して、日本人に対しては有効であるといわれており、本邦では今後も重要な位置をしめる治療である。本研究は光線力学療法に薬物を併用することにより、さらなる治療成果の向上が得られることを示唆した重要な研究である。最近では光線力学療法に抗VEGF抗体を併用する方法も行われるようになってきており、この方法に関しても治療前後の様々なデータの収集を行った。さらに研究者は光干渉断層計画像から手動で網膜厚を解析するアルゴリズムを開発し、光線力学療法前後の網膜厚の解析に使用し、有用であったことを報告した(JJO2008)。このアルゴリズムは、次世代の光干渉断層計に組み込まれる機能を考える上で重要である。本邦でも認可され、現在一般的な加齢黄斑変性治療となった光線力学療法は光感受性物質を使用することにより正常組織へのレーザーの影響は最小限で病変部を沈静化することができると言われている。しかし、我々の研究では光線力学療法1週間後に一過性の網膜機能の低下がみられ、治療3か月後までには網膜機能の回復傾向がみられることがわかっている(臨眼2006)。この網膜機能低下の原因究明のためには光線力学療法前後の形態変化を正確に把握する必要があるが、これまでの光干渉断層計に標準搭載されている、自動解析プログラムでは多くの症例で新生血管、出血、網膜剥離などの影響で誤解析されていた。本年度は、まず我々が独自に開発した手動で行う黄斑ボリューム解析プログラムと光干渉断層計に標準搭載されているプログラムの比較を行った。正常な断層像50眼において中心窩を中心とした1mm、3mmの網膜厚と体積を比較し、標準搭載されているプログラムと我々が開発したプログラムに差異がないことを確認した。次に光線力学療法が行われた前後の網膜形態を手動黄斑ボリューム解析プログラムで解析し、網膜の形態変化を正確に定量した(投稿中)。次に、黄斑部の網膜機能の評価に黄斑部局所網膜電図を用い、光線力学療法1週間後にみられる一過性の網膜機能の低下と、黄斑部網膜厚、脈絡膜循環の関係について検討した。一過性の黄斑部網膜機能の低下は光線力学療法後に起こる急性炎症反応による網膜厚の増加とは相関関係がみられなかった。光線力学療法後の脈絡膜循環をインドシアニングリーン眼底造影で評価し黄斑部網膜機能との関係を検討したが、光線力学療法のレーザー範囲に一致した脈絡膜循環障害が強い症例は黄斑部網膜機能の障害も強いことが判明した(IOVS2007 in press)。
熱流体解析とマルチエージェントモデルの融合による交通・商業空間の熱的快適性予測

研究代表者は,熱流体解析と,マルチエージェントモデルを基礎とした人間の行動予測モデルとを融合させた交通・商業空間(移動空間)における熱的快適性予測モデルの開発を行い,同モデルを実在の移動空間に適用した.熱流体解析モデルとして標準k-ε(イプシロン)乱流モデルとSIMPLEアルゴリズムとを用いた解析モデルを使用し,行動予測モデル(動線予測モデル)としてHelbingによるマルチエージェントモデルを使用した.熱的快適性の指標としては温冷感や快適感を顕わに表示できるPredict mean vote (PMV)を使用した.これらの熱流体解析モデル,行動予測モデル,熱的快適性指標を統合することによって,滞在者の行動を考慮に入れた,移動空間における熱的快適性の予測モデルを開発することができた.また研究代表者は,上記熱的快適性予測モデルを用いて,従来オフィスビルで試みられてきたタスクアンビエント(TA)空調の適用範囲を交通・商業空間にも拡大することを試みた.TA空調はタスク域という滞在者のいる領域にのみ集中して空調を行う手法であり,快適性の維持と省エネルギー効果の両方が期待されている、この空調方式を移動空間に適用するためには,滞在者の動線を考慮しなくてはならず,上記熱的快適性予測モデルによる検討を行うことが必要である.同モデルを用いた検討は次のような手順で行った.(1)対象とする空間における滞在者の動線の予測,(2)予測された動線に基づくタスク域の設定,(3)タスク域に対応した空調設備の設定,(4)空調設備に対する室内熱環境予測,(5)PMVによる熱環境予測結果の評価.同予測モデルを実在の事務所ビルのラウンジ空間や地下鉄駅構内に適用した結果,これらの移動空間においても滞在者の熱的快適性を維持しつつ,省エネルギーを実現できる可能性が得られた.上記研究の成果は国内外の学会で発表した.研究代表者は,熱流体解析と,マルチエージェントモデルを基礎とした人間の行動予測モデルとを融合させた交通・商業空間(移動空間)における熱的快適性予測モデルの開発を行い,同モデルを実在の移動空間に適用した。熱流体解析モデルとして標準k-ε(イプシロン)乱流モデルとSIMPLEアルゴリズムとを用いた解析モデルを使用し,行動予測モデル(動線予測モデル)としてHelbingによるマルチエージェントモデルを使用した.熱的快適性の指標としては温冷感や快適感を顕わに表示できるPredict mean vote(PMV),を使用した.これらの熱流体解析モデル,行動予測モデル,熱的快適性指標を統合することによって,滞在者の行動を考慮に入れた,移動空間における熱的快適性の予測モデルを開発することができた.また研究代表者は,上記熱的快適性予測モデルを用いて,従来オフィスビルで試みられてきたタスクアンビエント(TA)空調の適用範囲を交通・商業空間にも拡大することを試みた.TA空調はタスク域という滞在者のいる領域にのみ集中して空調を行う手法であり,快適性の維持と省エネルギー効果の両方が期待されている.この空調方式を移動空間に適用するためには,滞在者の動線を考慮しなくてはならず,上記熱的快適性予測モデルによる検討を行うことが必要である.同モデルを用いた検討は次のような手順で行った.(1)対象とする空間における滞在者の動線の予測,(2)予測された動線に基づくタスク域の設定,(3)タスク域に対応した空調設備の設定,(4)空調設備に対する室内熱環境予測、(5)PMVによる熱環境予測結果の評価.同予測モデルを実在の事務所ビルのラウンジ空間や地下鉄駅構内に適用した結果,これらの移動空間においても滞在者の熱的快適性を維持しつつ,省エネルギーを実現できる可能性が得られた.研究代表者は,熱流体解析と,マルチエージェントモデルを基礎とした人間の行動予測モデルとを融合させた交通・商業空間(移動空間)における熱的快適性予測モデルの開発を行い,同モデルを実在の移動空間に適用した.熱流体解析モデルとして標準k-ε(イプシロン)乱流モデルとSIMPLEアルゴリズムとを用いた解析モデルを使用し,行動予測モデル(動線予測モデル)としてHelbingによるマルチエージェントモデルを使用した.熱的快適性の指標としては温冷感や快適感を顕わに表示できるPredict mean vote (PMV)を使用した.これらの熱流体解析モデル,行動予測モデル,熱的快適性指標を統合することによって,滞在者の行動を考慮に入れた,移動空間における熱的快適性の予測モデルを開発することができた.また研究代表者は,上記熱的快適性予測モデルを用いて,従来オフィスビルで試みられてきたタスクアンビエント(TA)空調の適用範囲を交通・商業空間にも拡大することを試みた.TA空調はタスク域という滞在者のいる領域にのみ集中して空調を行う手法であり,快適性の維持と省エネルギー効果の両方が期待されている、この空調方式を移動空間に適用するためには,滞在者の動線を考慮しなくてはならず,上記熱的快適性予測モデルによる検討を行うことが必要である.同モデルを用いた検討は次のような手順で行った.(1)対象とする空間における滞在者の動線の予測,(2)予測された動線に基づくタスク域の設定,(3)タスク域に対応した空調設備の設定,(4)空調設備に対する室内熱環境予測,(5)PMVによる熱環境予測結果の評価.同予測モデルを実在の事務所ビルのラウンジ空間や地下鉄駅構内に適用した結果,これらの移動空間においても滞在者の熱的快適性を維持しつつ,省エネルギーを実現できる可能性が得られた.上記研究の成果は国内外の学会で発表した.
行政手続法各論としての環境影響評価法―法改正論議、国際比較法研究へのインプット

調書に掲げた研究計画のパーツのうち、今年度は、まず、環境影響評価法制定後の裁判例や、個別アセス事例の検証によって、環境影響評価法の運用上の問題点、制度改正を行うべき点を明らかにする作業を行っている。特に、民事訴訟、抗告訴訟の各訴訟類型において、環境影響評価の欠缺・瑕疵がどのような法的帰結をもたらすかという点についての分析を、具体的な事例(神戸において提起された石炭火力差止訴訟、評価書確定通知取消訴訟を素材に検討した。以上のような作業を行うことにより環境影響評価法の裁判規範性を明らかにすることを意図している。同時に、神戸市環境影響評価審査会の議事録や、市民意見などを収集、分析することにより、アセスメント制度の運用のプロセスにおいて、審査会委員や市民意見によって指摘されているアセス手法上の問題点、アセス法の制度的な問題点を明らかにしようとしている。他方、比較法分析について、ドイツ法及びアメリカ法の文献の収集をし、比較制度分析に着手した。今年度の関連する公表業績としては、以下のものがある。島村健「再生可能エネルギーと公物・環境法理論」論究ジュリスト28号(2019年2月)77-84頁、島村健「神戸における石炭火力発電所新増設問題」環境と公害47巻4号(2018年4月)48-51頁、島村健「雑品スクラップへの法律面での対応」INDUST(2018年4月)366号22-25頁。一つ目の文献は、行政法フォーラムにおける報告の一部を公表したものであるが、報告全体を別途公表するべく準備している。研究実績の概要に示した部分については、概ね順調に研究が進展している。他方、比較制度分析については、分析が十分に進んでおらず、本年度及び次年度、特に集中して作業を進めることとしたい。個別のアセスメント制度の事例分析については、事例研究を積み重ねてゆくこととしたい。比較制度分析が他の研究パーツと比較すると遅れているので、文献の収集・分析作業に力点を置いて研究を進めてゆくこととしたい。ドイツにおける比較制度調査のための出張日程が組めなかったため。
アッティカ碑文の研究

前6世紀から後3世紀までのアッティカ碑文(約150点)およびその建立場所の実見を通して、碑文と建立場所の関係を明らかにした。(2)碑文が製作される政治的機構やプロセスを明らかにした。(3)個々の碑文テキストの歴史的文脈を明らかにした。(4)史料集として出版するための準備をした。(5)碑文のメッセージが人びとにどのように伝達されたかを明らかにした。本研究計画は、データ編の作成と史料編の作成の、二つの部分から構成されているが、本年度は、予定通り、データ編の作成に重点を置いた。具体的には、アルコンリストの作成、アッティカ地図の作成、デーモス一覧の作成を行った。しかし、ペースは思ったよりも遅めなので、来年度以降も引き続き、データ編の作業が必要である。また、史料編の作成については、テミストクレスの決議碑文、プラタイアの宣誓碑文など、若干の碑文史料の作成を行ったが、やはりペースは遅めであり、ペースアップが望まれる。また、本研究の基本的な視角は、碑文を文字史料としてのみではなく、モノ資料としてもみるために、碑文、碑文が建てられた場所、および碑文に言及のある場所を実見するため、本年度は、ペロポネソス半島北部とフォキス地方南部を中心に、イスタンブールを含めて、現地調査を行った。その成果は、史料編を作成する際に、大いに役立つだろう。また、これまでの研究成果の一部を、「碑文の解説者-古代ギリシアにおける観光ガイドと神官-」と題して、中国四国歴史学地理学協会2009年度大会(愛媛大学、平成21年7月5日)において、報告した。この報告は、碑文が必ずしも、テキストとして人々に「読まれた」のではなく、モノとして「見られ」、過去を語るモノとして、古代の観光ガイドによって「語られた」側面に着目したものである。その結果、古代の観光ガイド(神官も含まれる)が、碑文の語り手として、碑文と碑文の「読者」の間に介在して、人々に一定の歴史観を提供した、ということが明らかになった。このことは、碑文の持つ文化的側面の重要な一側面である。本研究計画は、データ編の作成と史料編の作成の二つの部分から構成されているが、本年度は、昨年度の継続としてデータ編の作成を行いながら、史料編の作成を行った。具体的には、前405年のサモス人顕彰碑文をはじめ42点ほどを検討した。しかし、ペースは思ったより遅めなので、来年度以降も引き続き、データ編および史料編を並行してまとめていく必要がある。また、本研究の基本的な視点は、碑文を文字史料としてのみではなく、モノ資料としても見るために、碑文、碑文が建てられた場所、および碑文に言及のある場所を実見するため、本年度は、ミコノス島、デロス島、サントリーニ島、クレタ島、ロドス島、コス島など、主に島々の現地調査を行った。その成果は、史料編を製作する際に、大いに役に立つだろう。また、これまでの研究成果の一部を、「アッティカの決議碑文を読み直す-国家の歴史から個人の歴史へ-」中国四国歴史学地理学協会2010年度大会(福山大学、平成22年6月27日)および、「ある碑文の歴史-いわゆる蛇柱碑文の場合-」広島史学研究会2010年度大会(広島大学、平成22年10月30日)において報告した。前者では、従来、公的碑文として捉えられてきた決議碑文を、私的な記念碑として捉え直し、そこに国家の歴史ではなく、個人の歴史を読み取ろうとしたものであり、後者は、蛇柱が建立されたペルシア戦争終結期からオスマン時代までの、その碑文にまつわる様々なエピソードを収集し、碑文を題材とした歴史の創造を跡づけようとしたものである。1)「史料編」について史料については、約100の碑文の試訳は完了しているが、またまだ見直す必要がある。ジャンルは、決議碑文、会計碑文、目録碑文、名簿碑文、その他である。碑文史料は、古代ギリシア史の専門家なら誰でも研究に利用するが、日本にはギリシア碑文学が確立されていないので、日本語で書かれた碑文学の参考書になるものと思う。2)「データ編」についてデータについては、まだまだ不十分である。容易に手に入るデータは、主に前5世紀から前4世紀にかけてのものに限られ、その後の政治機構については、収集に時間がかかる。しかしこれが完成すれば、ヘレニズム期・ローマ期の碑文に関する知見を提供できるようになる。更に、碑文を生み出す制度外のプロセス、例えば、党派関係などについても、何としても盛り込みたいが、まだまだ時間がかかりそうである。3)「海外調査」について本研究では、碑文を単なる文字テキストとして扱うのではなく、非文字情報(碑の形・大きさ・材質、文字の形態・大きさ、建立場所、レリーフなど)も合わせて、総合的に情報を読み取ることを目指した。そのため、出来るだけ多くの碑文を実見し、碑文が建っていた場所に自ら足を運んだ。

平成21年度にはイスタンブールおよびデルフォイで(12月3-15日)、平成22年度にはギリシアのミコノス島、デロス島、クレタ島、ロドス島、コス島で(8月9-20日)、平成23年度にはトルコのトロイ、エフェソス、ミレトス、プリエネ、ディデュマ、アフロディシアスで(8.18-29)、資料調査を行った。
抗セントロメア抗体陽性患者における70kD熱ショック蛋白に対する自己抗体の研究

目的:70kD熱ショック蛋白(70kD heat shock protein:hsp70)に対する自己抗体の病的意義は不明である.最近私共は様々な基礎疾患をもつ抗セントロメア抗体陽性患者に血清中の抗hsp70抗体が高率に見出されることに気付いた.hsp70とセントロメアという一見無関係に思われる自己抗原に対する自己抗体が多くの患者に何故同時に出現しているかを知るため,その臨床的意義を明らかにし,さらに対応抗原の解析から自己免疫疾患の病因解明のための新たな研究手段が得る.方法:1)血清中抗セントロメア(CENP-A,CENP-B,CENP-C)抗体の同定.Discrete speckled型の抗核抗体を呈した患者血清について、同調培養した分裂期HEp-2細胞を用いてイムノグロブリンサブクラス別に間接蛍光抗体法上の抗セントロメア抗体を同定.さらに同調培養した分裂期HeLa細胞核を抗原としたイムノブロッティング法を行いイムノグロブリンサブクラス別にCENP-A、CENP-B、CENP-C各々に対する自己抗体を同定.3)患者B細胞よりのhsp70とセントロメアに対する特異的モノクローナル抗体の樹立.患者末梢血B細胞をEBウイルスによりトランスフォームした後ヒトーマウスハイブリドーマを作製しhsp70とセントロメアに対するヒトモノクローナル抗体を樹立,これらモノクローナル抗体を用いて対応抗原をを決定する.結果:抗hsp72抗体,抗hsp73抗体と抗CENP-A抗体,抗CENP-B抗体,抗CENP-C抗体の関連性は不明で,また真の対応抗原は同定されていないが抗セントロメア抗体陽性患者においてhsp70が自己抗原として何らかの病的役割を果たしている可能性が示唆された.目的:70kD熱ショック蛋白(70kD heat shock protein;hsp70)に対する自己抗体の病的意義は不明である.最近私共は様々な基礎疾患をもつ抗セントロメア抗体陽性患者に血清中の抗hsp70抗体が高率に見出されることに気付いた.hsp70とセントロメアという一見無関係に思われる自己抗原に対する自己抗体が多くの患者に何故同時に出現しているかを知るため,その臨床的意義を明らかにし,さらに対応抗原の解析から自己免疫疾患の病因解明のための新たな研究手段が得る.方法:1)血清中抗セントロメア抗体の同定.当科外来通院中の患者血清を用いて、同調培養した分裂期HEp-2細胞を用いてイムノグロブリンサブクラス別に間接蛍光抗体(IF)法上の抗セントロメア抗体を同定.2)血清中抗hsp70抗体の同定.培養HeLa細胞よりATPアフィニティクロマトグラフィーを用いてヒトhsp70を精製.これを抗原としてイムノグロブリンサブクラス別にイムノブロッティング法にて抗hsp70抗体を検出しさらに抗hsp72抗体,抗hsp73抗体を同定.結果:抗セントロメア抗体陽性患者における抗hsp70lgG抗体陽性率は15/40(37.5%)と高率であった。抗hsp70lgG抗体の内訳は抗hsp72抗体,抗hsp73抗体の両者陽性が7名,抗hsp70抗体単独陽性が4名,抗hsp73抗体単独陽性が4名であった.抗セントロメア抗体陽性患者の臨床背景は様々であるが,hsp70が自己抗原として病的役割を果たしている可能性が示唆された.現在hsp70とCENP-A、hsp70とCENP-B、hsp70とCENP-Cに対する自己抗体を持つ患者群の同定,さらに患者末梢血B細胞よりのこれら自己抗原に対するモノクローナル抗体の樹立をおこなっている.目的:70kD熱ショック蛋白(70kD heat shock protein:hsp70)に対する自己抗体の病的意義は不明である.最近私共は様々な基礎疾患をもつ抗セントロメア抗体陽性患者に血清中の抗hsp70抗体が高率に見出されることに気付いた.hsp70とセントロメアという一見無関係に思われる自己抗原に対する自己抗体が多くの患者に何故同時に出現しているかを知るため,その臨床的意義を明らかにし,さらに対応抗原の解析から自己免疫疾患の病因解明のための新たな研究手段が得る.方法:1)血清中抗セントロメア(CENP-A,CENP-B,CENP-C)抗体の同定.Discrete speckled型の抗核抗体を呈した患者血清について、同調培養した分裂期HEp-2細胞を用いてイムノグロブリンサブクラス別に間接蛍光抗体法上の抗セントロメア抗体を同定.さらに同調培養した分裂期HeLa細胞核を抗原としたイムノブロッティング法を行いイムノグロブリンサブクラス別にCENP-A、CENP-B、CENP-C各々に対する自己抗体を同定.3)患者B細胞よりのhsp70とセントロメアに対する特異的モノクローナル抗体の樹立.患者末梢血B細胞をEBウイルスによりトランスフォームした後ヒトーマウスハイブリドーマを作製しhsp70とセントロメアに対するヒトモノクローナル抗体を樹立,これらモノクローナル抗体を用いて対応抗原をを決定する.結果:抗hsp72抗体,抗hsp73抗体と抗CENP-A抗体,抗CENP-B抗体,抗CENP-C抗体の関連性は不明で,また真の対応抗原は同定されていないが抗セントロメア抗体陽性患者においてhsp70が自己抗原として何らかの病的役割を果たしている可能性が示唆された.
慢性膵炎における新しい治療法・予防法の検討(細胞内活性酸素種抑制からの検討)

膵星細胞(PSC)は正常膵では静止型で存在し、各種刺激因子により活性型へと形質転換(活性化)し、細胞外基質(ECM)を産生し膵線維化に寄与する。刺激因子によりPSCの細胞内に活性酸素種(ROS)が発生する。これが各種細胞内シグナルの上流に位置しており、抗酸化物質により細胞内ROSの発生を抑制することで、PSCの活性化、ECMの産生が抑制されたことから、膵線維化に対して抗酸化物質が予防的効果を果たすことが期待される。膵星細胞(PSC)は、慢性膵炎における最も特徴的な組織学的変化「膵線維化」において、中心的役割を果たすことが知られている。PSCは、サイトカインや増殖因子、エタノールやその代謝産物などにより、静止型から活性型へと形質転換(活性化)し、I型コラーゲンなどの細胞外基質(ECM)や、サイトカインを産生することで、膵線維化をより進展させる。PSCの活性化、ECM・サイトカイン合成などにおいては、mitogen activated protein kinase(MAPK)系が重要な細胞内シグナルであることが知られているが、近年の我々の検討では、圧負荷刺激下PSCにおいて、細胞内活性酸素種(ROS)がMAPKの上流で細胞内シグナルとして働きうることから、細胞内ROSの制御によりPSCの活性化・膵線維化進展を制御・治療しうる可能性が考えられた。本年度はラットより分離後培養し、活性したPSCを用い、圧負荷以外のtransforming growth factor-β、platelet derived growthfactorなどのサイトカイン、低酸素、高血糖刺激下における細胞内ROS発現を検討したところ、いずれにおいても細胞内ROSの発現が認められており、PSCの細胞機能調整・膵線維化制御において細胞内ROS制御の意義は大きいと考えられる。特に低酸素は、慢性膵炎の病理としても重要な膵虚血との関連も大きく、今後は、低酸素・膵虚血条件下おける膵星細胞内ROSおよび膵線維化への影響を検討する。慢性膵炎とは、不可逆的な膵実質の脱落と間質の線維化を特徴とする慢性進行性の難治性膵疾患で、その発症と進展機序に関しては不明な点が多い。同疾患の最も特徴的な組織学的変化「膵線維化」において、中心的な役割を果たす膵星細胞(PSC)は正常膵では静止型で存在し、各種刺激因子により活性型へと形質転換(活性化)し、細胞外基質(ECM)を産生し膵線維化に寄与する。これまで、我々は圧負荷という機械的刺激により、PSCに細胞内活性酸素種(ROS)が発生し、これが細胞内シグナルとして作用し、静止型PSCの活性化、ECM産生に寄与することを報告してきた。この細胞内ROSがECM産生・PSC活性化を調節する細胞内シグナルの上流に位置していると考えられ、抗酸化物質などにより細胞内ROS発生が抑えられれば、PSC活性化・ECM産生を抑制し、膵線維化の発症・進展を予防しうるのではないかと考えられる。今回の検討により、圧負荷以外にもサイトカインや増殖因子、エタノールおよび代謝産物の添加により静止期および活性型PSCにおいて細胞内ROSが発生した。抗酸化物質により、細胞内ROS発生・I型コラーゲンなどのECM合成・静止型PSCの活性化が抑制された。細胞内シグナルの拮抗剤によりECM産生・PSC居性化が抑制されたものの細胞内ROS産生は抑制されず、抗酸化物質により同シグナルの活性化、細胞内ROSがECM産生・PSC活性化の双方が抑制され、ROSはPSCの活性化・ECMの産生における細胞内シグナルの上流に位置し、抗酸化物質はこれを抑制したことから、膵線維化の発症・進展に対し抗酸化物質が予防的効果を果たす事が期待される。
１７世紀アンデスにおける先住民共同体とインカ帝国像の変容

本年度はまず、昨年度に収集した史料の読解を進めながら、ペルー北部海岸地域の先住民共同体、とりわけ首長層による過去認識とその利用について土地訴訟記録を題材に分析を行い、進捗については本科研プロジェクトの合同研究会において報告した(2018年7月)。参加者との議論を通じて、先住民の過去認識の特徴(支配者であるスペイン人の世界認識の枠組みに沿って過去を捉え直している)について掘り下げることができた。続いて7月末から8月末にかけて、南米ボリビアおよびペルーで史料調査に従事した。主要な目的は、昨年度工事のために入ることの出来なかったラ・パス文書館の史料を調査することであった。本文書館には17世紀半ばを中心とする膨大な土地訴訟記録が所蔵されていたため当初の計画を修正し、ほぼ全日程をラ・パスで過ごして史料調査に当てた。加えてラ・パス教会文書館やラ・パス市立歴史文書館で新たに調査を行った。夏季在外調査から帰国した後は、再びペルー北部海岸の先住民共同体における過去認識の問題に取り組み、スペイン語で論文を執筆した(ただし掲載時期は未定である)。またその成果について、一般向けの公開講演会において報告した(2019年2月)。最後に2月半ばから3月末にかけて、最後となる在外調査をスペイン、ボリビアで行った。当初はスペインでの調査を予定していたが、夏季調査の成果を踏まえ、ボリビアでの更なる調査が必要だと判断して旅程を変更した。本調査ではラ・パス、スクレ、ポトシなどの諸都市で新たな史料を発見しただけでなく、チチカカ湖周辺地域のフィールドワークも行った。以上、植民地期アンデスにおける先住民の過去認識・過去利用というテーマについて、ペルー北部海岸地域について研究をまとめると同時に、新たにチチカカ湖南岸部に関する研究の導入部分を準備することが出来たと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、当初の研究計画に基づき、まずカハマルカ地方の先住民共同体に関する資料読解に専念した。続いて7月末から9月上旬にかけて南米ペルーおよびボリビアで学会発表と史料調査に従事したが、この在外調査では幾つかの発見に恵まれた。一つは、ペルー北部海岸地域(現在のリベルタ県、ランバイエケ県に該当)の先住民共同体に関して非常に興味深い史料を幾つか発見したことである。もう一つは、ボリビアでの学会発表を通じて多くの研究者と交流することが出来たことである。その際、ボリビアのチチカカ湖南岸を中心とする地域でも、17世紀なかばに先住民共同体の大規模な土地の収奪が起きていたこと、それに関する大部の史料がラパス文書館に所蔵されていることが分かったのは特に大きな収穫であった。以上の夏季在外調査の成果を踏まえ、本研究はその具体的な調査対象をカハマルカ地方、ペルー北部海岸地域、チチカカ湖南岸地域に広げることとした。中でも史料が豊富に残っているペルー北部海岸地域について研究を進め、その進捗を関西中世史研究会において「17世紀ペルー北部海岸における先住民首長たち」として発表した(2017年11月)。ここでは土地の所有権および(共有地や牧草地、耕地などの)土地の性質に関して、主にヨーロッパ史を専門とする研究者から学ぶことができたことも有意義であった。1月末から3月上旬にかけてスペインで行った在外調査では、17世紀半ばの土地の収奪に関して、スペイン王室に送付された多くの行政文書を検討することが出来た。また、セビリアのインディアス総文書館に世界中から集まっている研究者との交流も研究を進める上で大きな刺激になった。夏季・冬季の在外出張において、期待していた以上に豊かな史料を見つけることが出来たこと、同じく在外出張時に本研究のテーマにとって極めて重要と思われる史料の所在が明らかになったこと、これらの史料的な発見によって研究の分析範囲・深度をともに改善出来たため。また、国内外での研究発表および研究者との交流を通じて議論を整理することが出来たため。

以上、植民地期アンデスにおける先住民の過去認識・過去利用というテーマについて、ペルー北部海岸地域について研究をまとめると同時に、新たにチチカカ湖南岸部に関する研究の導入部分を準備することが出来たと考えている。今後はまず、ペルー北部海岸地域の先住民共同体についての研究をスペイン語の論文にまとめることを目指す(2018年9月投稿予定)。その後、夏季の在外調査を利用して、当初の研究計画通り、アレキパ市で開催されるペルー史学会で研究成果を発表し、スペイン語圏の研究者たちのフィードバックを得るよう努めたい。同じく夏の在外調査では、昨年度に史料の所在が判明したものの館内整備に伴う閉館でアクセスできなかったボリビアのラパス文書館で史料調査を行いたい。帰国後は在外調査で収集した史料の読解に専念し、冬季の在外調査では再びスペイン、インディアス総文書館で史料調査を行う。これらの調査結果を踏まえ、日本語の論文をまとめる(2019年2月投稿予定)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
パラミクソウイルスの出芽に関わるシグナルと宿主因子の解明

パラミクソウイルス科センダイウイルスの出芽に必要なウイルス蛋白質配列を同定し、さらに関連する宿主因子を探索することを本研究の目的とする。(1)センダイウイルスのウイルス様粒子(VLP)産生系の確立と各ウイルス蛋白質の出芽に対する作用センダイウイルスの構造蛋白質を発現するプラスミドを293T細胞に導入し、培養上清をショ糖密度平衡遠心で分画して、放出されたウイルス様粒子の蛋白質を定量した。同時に、細胞に残った蛋白質を定量して、出芽の効率を検討した。M・N・F・HNを同時に発現するとウイルスと同等の密度・形態をもつVLPができた。この研究の過程で、各ウイルス蛋白質の役割、および各蛋白質間の相互作用を明らかにすることが出来た。さらに、以前から出芽への関連が示唆されていた非構造蛋白質であるC蛋白質を同時に発現するとVLPの出芽効率が3倍程度に上昇した。(以上、投稿中)(2)センダイウイルス出芽に関与する宿主因子の探索上記で確立したウイルス様粒子産生系を用いて、出芽に関連することが予想される宿主蛋白質について検討した。Vps4のドミナントネガティブ変異体でセンダイウイルスの出芽が阻害された。このことから、小胞体ベシクル輸送に関連するESCRT複合体が出芽に働いている可能性がある。一方、ESCRT複合体を出芽の場にリクルートするTsg101、Nedd4といったユビキチン関連蛋白質が出芽に関与するという結果は得られなかった。この働きをする蛋白質の探索が必要である。以上のように、パラミクソウイルスの出芽についてVLP産生系を確立し、関連する宿主因子の解析を行った。今後は、このVLP産生系を使用して、出芽に中心的な役割を果たすM蛋白質の出芽に必要な領域を決定し、関連する宿主因子を明らかにする予定である。
受身的用法から見たセル・サセルの文法史的展開

本年度は、主に以下の成果1、2を得た。1.近世後期における補助動詞テモラウの東西差について1複文を構成し、受け手にとっての迷惑を表すタイプ(例,モシお家さん,あんたからサウくづれてもらい升と,内証の事が世けんへしれて,わたしの身にかゝり升。(上方,滑稽本,諺臍の宿替))が,江戸語では僅かにしか見られず,上方語にまとまった例が見られる。2サセテモラウ(例,アノ私しや妾宅になりましたらのせの妙見さんや春は伊勢参りもさしてもらふはへ(上方,洒落本,十界和尚話))は,江戸語では僅かにしか見られず,上方語にまとまった例が見られる。3上方語が江戸語よりも先行してテモラウの用法を拡大させている。2.中古近世後期における受身文の様相について1「其顔で色気があられちやァ糞色だ(滑稽本,浮世床)」のような,受身文の主語が動詞の項成分とならず,物理的な影響を受けない例が近世後期から見られるようになる。2近世後期から「こう上に乗ていられては,とふも下くゞつたかゐがないは。(滑稽本,諺臍の宿替)」のようなアスペクト形式を受身助動詞に前接する例が見られるようになる。3近世後期から「モフこんな重たいめをさゝれると,どふやら肩かへたいわいナア。(滑稽本,諺臍の宿替)」のような使役助動詞を受身助動詞に前接する例が見られるようになる。以上の成果は、日本語における授受動詞史、ヴォイス史の一端を明らかにしたものといえる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
生殖幹細胞ニッチの活性制御に関わる新規分子の機能解析

幹細胞は、多くの高等動物組織の発生や維持に中心的な役割を果たしており、その形成・維持機構の解明は発生学や再生医療において重要な課題の一つである。幹細胞は周りにある細胞が作り出す微小環境(ニッチ)により維持される。しかしながら、発生過程における幹細胞やニッチの形成機構については未だ不明な点が多い。本研究では、ショウジョウバエの卵巣にある生殖幹細胞とニッチをモデル系として、発生過程における幹細胞とニッチの形成機構を分子レベルで解明することを目指した。ショウジョウバエ成虫卵巣では、生殖幹細胞とその維持に必要なニッチを作るニッチ細胞が同定されている。生殖幹細胞とニッチ細胞は、胚の生殖巣中の始原生殖細胞と体細胞(SGPs)に由来し、幼虫-蛹移行期までにそれらの子孫細胞の一部から形成される。我々は、胚の生殖巣中のSGPsで発現し、これらの細胞の形成に関わる遺伝子をスクリーニングし、生殖幹細胞形成に必要な遺伝子を5個、ニッチ細胞の形成または分化に関わる候補遺伝子を3個同定した。さらに、この中の生殖幹細胞形成に関わる遺伝子の一つについて、その遺伝子領域を欠く突然変異系統を作製し、機能解析をした結果、その遺伝子は生殖巣前半部のSGPsで発現し、直下にある将来生殖幹細胞になる始原生殖細胞がシストブラストへ分化するのを抑制することにより、これらの細胞をニッチ形成時期まで未分化なまま保存し、生殖幹細胞形成を保障することが明らかとなった。これらの結果は将来幹細胞になる細胞集団(stem-cell precursor)に特異的に働きかけて、それを維持するニッチの存在を示し、従来の幹細胞研究にはない全く新たな概念を構築した。幹細胞は、多くの成体組織において、組織の新陳代謝や損傷部分の補修に中心的な役割を果たしており、その性質や機能は周りの細胞が作り出す微小環境(ニッチ)により維持される。しかしながら、発生過程におけるニッチ形成機構については未だ不明な点が多い。本研究は、ショウジョウバエの卵巣にある生殖幹細胞とその維持に必要なニッチ構成細胞をモデル系として、発生過程におけるニッチ構成細胞や活性の形成機構をが分子レベルで解明することを目指している。ショウジョウバエの成虫の卵巣は、生殖幹細胞とそのニッチを構成する細胞(TF細胞、cap細胞、escort幹細胞)を細胞レベルで同定、観察することができる稀な材料である。ニッチ構成細胞と生殖幹細胞は、3令幼虫期と幼虫・蛹移行期にそれぞれ卵巣の体細胞と始原生殖細胞の一部から形成される。最近、私たちは、ニッチ構成細胞が胚発生期の生殖巣前半部の体細胞に由来することを示唆する結果を得た。また、将来生殖幹細胞になる細胞は胚発生期の生殖巣中でこれらの前半部の体細胞と接触していることも明らかにした。これらのことから、ニッチ構成細胞や生殖幹細胞への発生運命は、胚の生殖巣前半部の体細胞により誘導されるか、後半部の体細胞により抑制されると予想された。この仮説を検証するため、昨年度は胚の生殖巣前半部、または、後半部の体細胞で特異的に発現する5つの遺伝子に注目し、これらの遺伝子が生殖幹細胞およびニッチ構成細胞の形成に関わるかどうかをRNAiによる遺伝子機能阻害実験により調べた.その結果、胚の生殖巣前半部の体細胞特異的に発現するdpr17遺伝子が生殖幹細胞の形成に必要なニッチ活性の形成に、胚の生殖巣後半部の発現するCG9634遺伝子が生殖幹細胞の維持と分化に必要なことが明らかとなった。おそらくCG9634遺伝子はescort幹細胞の形成に必要であると予想された。今年度は、これらの遺伝子機能の詳細な解析を行い、生殖幹細胞形成や分化を制御するニッチの形成過程の一端を明らかにする予定である。

幹細胞の性質や機能は周りにある細胞が作り出す微小環境(ニッチ)により維持される。しかしながら、発生過程におけるニッチの形成機構については未だ不明な点が多い。本研究では、ショウジョウバエの卵巣にある生殖幹細胞とその維持に必要なニッチをモデル系として、発生過程におけるニッチと幹細胞の形成機構を分子レベルで解明することを目指して来た。ショウジョウバエ成虫卵巣は、生殖幹細胞とその維持に必要なニッチを作るニッチ細胞が細胞レベルで同定されている稀な材料である。ニッチ細胞と生殖幹細胞は胚の生殖巣中の体細胞と始原生殖細胞に由来し、3令幼虫期と幼虫・蛹移行期にそれぞれ卵巣の一部の体細胞と始原生殖細胞から形成されることが明らかにされている。昨年度までに我々はゲノムレベルのスクリーニングを実行し、胚の生殖巣中の体細胞で発現し、生殖幹細胞の形成に必要な遺伝子としてdpr17を同定した。今年度、この遺伝子を欠く突然変異系統を作製し、機能解析をした結果、dpr17は生殖巣前半部の体細胞で発現し、将来生殖幹細胞になる始原生殖細胞がシストブラストに分化するのを幼虫期に抑制することによって、これらの細胞をニッチ形成時期まで未分化なまま保存することが明らかとなった。それにより、生殖幹細胞形成を保障することが明らかとなった。これらの結果は将来幹細胞になる細胞集団(stem-cell precursor)に特異的に働きかけて、それを維持する機構の存在を示し、従来の幹細胞研究にはない全く新たな概念を構築した。
可変容量形油圧モータを用いた省エネルギー油圧システムの始動時の安定性の改善

1回転当りの押しのけ容積を変えることのできる可変容量形油圧モータを使用した油圧システムが省エネルギー手法として最近注目されているが、このような方式の場合には、一定圧力源から直接油圧モータに圧油が供給されるため、始動時や低速時に円滑な運転をさせることが困難であり、実用化しようとする場合に最も大きな問題となっている。そこで本研究では、このような油圧システムが始動時や低速時に円滑に運転できなくなる原因をまず明らかにし、次にその研究結果に基づいてマイクロコンピュータを利用した油圧モータの押しのけ容積の制御装置を試作し、この原理に基づく省エネルギー油圧システムを実用に耐えるものにすることを目的として実験を行った。本研究では、まず圧力が一定の油圧源から可変容量形の斜軸式アキシアルピストンモータに圧油を供給し、回転速度の変動と出力軸トルクの変動を測定した。その結果、このようなシステムの回転速度の変動は、絞り弁制御方式の場合に比べるとかなり小さいが、絞り弁が存在しないために系全体の減衰係数が小さく、油圧モータ内部の摩擦損失トルクが負性抵抗の領域に入ると回転不能に陥って停止してしまい、最低限界回転速度がかなり高いことが明らかとなった。また、一定圧力を供試モータに供給しておいて押しのけ容積を零から少しずつ大きくしてゆき、供試モータの出力軸トルクが負荷トルク(電磁パパウダーブレーキを使用)よりも大きくなって回転し始める時の様子を測定した。その結果、供試モータが回転し始めるとその摩擦損失トルクが減少し益々出力軸トルクが増大し、回転速度がかなり高い値にまで上昇した状態で定常回転することが明らかとなった。しかし、その時に回転速度が上昇する速さは比較的ゆるやかなものであることがわかった。これらの実験と並行して、油圧モータの押しのけ容積を制御するためのディジタルサーボシステムを試作した。
キャリア輸送性を有する新規マクロサイクルの合成研究

有機EL素子および有機トランジスタの研究開発において、キャリア輸送材料の開発は重要であり、様々な有機分子の合成研究が活発に行われている。前年度の研究では、固体中での強い分子間相互作用により、マクロサイクルは高いキャリア輸送性を有することが明らかになった。一方、分子の自己組織化を用いて分子集合体をデザインし、新たな機能を開発する研究が近年注目されている。そこで、本年度はキャリア輸送性を制御する目的で、自己組織化能を有するマクロサイクルの研究開発を行った。具体的には、環状2-フェニル-1,3,4-オキサジアゾールオリゴマー:四量体と三量体を合成した。再結晶によって精製し、四量体のみ単離することに成功した。また、この固体は水分子を包接することが元素分析によって明らかになった。X線結晶構造解析の結果、結晶ではマクロサイクルが直線状に積み重なり、超分子チューブを形成していた。水分子はマクロサイクルの中央に位置し、チューブ中で一列に整列した特殊な構造を形成していた。このため、マクロサイクルのπ電子系に基づくキャリア輸送と水分子によるプロトン輸送を期待させる興味深い構造と考えられる。この超分子チューブは自己組織化によってバンドル(束状)構造に集合し、超分子ナノワイヤを形成した。SEMによると直径380nm長さ100pmの分子ワイヤが観測され、半導体デバイスの導電性分子ワイヤとして今後の発展が期待される。これらの結果について学会発表と特許出願を行うとともに、論文発表の準備を進めている。その他に、有機EL素子の新規発光材料の開発を行い、りん光材料と蛍光材料を新たに合成してEur.J.Inorg.Chem.とHeterocyclesに成果を発表した。また、有機EL素子と有機トランジスタに向けた新規電子輸送材料を開発し、これらの結果をHeterocyclesにそれぞれ報告した。有機EL素子の研究において、キャリア輸送材料の開発は非常に重要であり、様々な有機分子の合成研究が活発に行われている。この中で、分子構造により分子集合状態を制御して物性を調査する研究が注目を集めている。そこで私は、マクロサイクルの環状構造に着目し、マクロサイクル(環状)分子と非環状分子の合成研究を行った。具体的には、環状および非環状ビス(2,5-ジフェニル-1,3,4-オキサジアゾール)の合成を行い、その性質を調査した。これらの分子は吸収スペクトルおよびサイクリックボルタンメトリー測定においてほとんど差を示さず、電子的性質は同じであった。一方、物理的性質の評価として示差走査熱量測定を行った。非環状分子では63.2°Cにガラス転移、245.8°Cに融解が観測されたのに対し、環状分子では460°Cまで相転移は起こらず、この温度で分解が始まった。これはマクロサイクル構造によって強いπ...π相互作用を有する分子配列が構築された結果であり、分子構造の違いが物理的性質に大きく影響を及ぼしたことを示している。これらの化合物を有機EL素子の電子輸送材料に用いたところ、マクロサイクルは電子をよく通すものの、ホールも比較的流しやすいことが分かった。一方、非環状分子では電子のみを選択的に通し、ホールブロック性の高い分子であることが明らかになった。これらの結果は分子構造が分子集合状態を制御し、EL発光効率に影響を与えることを意味している。また本研究で得られた成果は、今後のキャリア輸送材料の分子設計指針として役立つと期待される。実施計画書記載のヘテロ原子の導入および非平面型マクロサイクルの合成研究は、現在進行中である。
アメリカ合衆国におけるリンチの歴史の記憶化に関する包括的研究

本研究は、アメリカ合衆国において「リンチ」と呼ばれる人種暴力の歴史がどのように記憶されてきたかを、近年の博物館展示や地域レベルでの記憶化の取り組みなどの事例研究を通じて、様々な側面から包括的に検討するものである。本研究では歴史的文献資料の検討、博物館展示や地域行事の現地調査などの研究方法を用いて、歴史学、文化研究、文芸批評などの分野横断的な学際研究を行うことを目指す。
宇宙ジェットの加速・収束・相互作用の統一的な数値実験による全容の解明

X線連星などの降着天体から噴出する宇宙ジェットは星間空間に大きな影響を与えている。ジェットの加速機構には磁気圧による加速や輻射圧による加速が考えられ、磁気流体計算や輻射を考慮した計算等がされてきたが、その詳細は明らかになっていない。また、中心天体近傍でジェットが加速され、収束し、遠方で星間空間にどのような影響を与えるのかを統一的に扱った計算は非常に計算コストが高いため行われていない。宇宙ジェットの形成・伝播・相互作用を統一的に解くために、まずはブラックホール近傍でのジェットの加速領域の計算に着手した。先行研究の多くは、輻射輸送計算を近似的な手法である1次モーメント法で解いているため、光学的に薄い領域の光の伝播やジェット軸近傍の領域、光の交差等を正確に解くことができていないので、輻射輸送をより正確に解くためにボルツマン方程式を解く一般相対論的輻射磁気流体コードを開発した。テスト計算では光の交差や、散乱体との相互作用計算等を実施した。1次モーメント法では輻射輸送を近似的に解いているため、光学的に薄い領域では非物理的な輻射の衝突が起きてしまい、正確な輻射場を得ることはできない。しかし、新コードではボルツマン方程式を解いているため、輻射の非物理的な衝突は起きず、正確な輻射場を計算することができた。次にこのコードを降着円盤に適用した。降着円盤の物理量は先行研究のシミュレーション結果を用い、輻射輸送のコード依存性を見るために、流体の物理量を固定し輻射輸送のみを解いた計算を実施した。光学的に厚い降着円盤内部では1次モーメント法と新解法で大きな違いは見られないが、光学的に薄い回転軸付近で輻射場の構造が異なることが確認できた。これは回転軸付近で1次モーメント法では非物理的な輻射の衝突が起きているためであると考えられる。また、流体の物理量を時間発展させた計算も実施中である。本年度は新しい輻射輸送の解法を実装した一般相対論的輻射磁気流体コードの開発と降着円盤への適用を行った。おそらく、この研究で最も労力が必要になるであろうコード開発と適用を、コードの開発状況がある程度進んでいたとはいえ、1年で終えることができ、研究は順調に進展していると言える。新コードを降着円盤に適用したシミュレーションにより、光学的に薄い降着円盤の回転軸付近では、輻射輸送の解法により、輻射場の構造が変わることを示した。1次モーメント法では光学的に薄い降着円盤の回転軸付近では、輻射の非物理的な衝突が起きてしまうため、回転軸方向にビーミングした輻射場になるが、新解法ではそのような衝突は起きないため、非物理的なビーミングは起きないことを示すことができた。以上のことは、ジェットやアウトフローなどに輻射が与える影響が輻射輸送の解法によって変わる可能性を示している。先行研究においても、輻射輸送の解法を変えたシミュレーションはあるが、同時に流体の解き方も違うために、純粋に輻射輸送の解法の違いにより結果が変わったのかが判別できていない。しかし、新コードでは流体の解き方を変えることなく、輻射輸送の解法を1次モーメント法と新解法で切り替えることができるため、輻射輸送の解法の影響のみを議論することができる。このように輻射輸送の解法のみの影響を論じることができるのが、新コードの強みであり大きな成果の1つであるといえる。本年度の研究により、ボルツマン方程式を解く一般相対論的輻射磁気流体コードを降着円盤に適用し、輻射輸送の解法によって得られる輻射場が変わることを示した。今後の研究では、現在得られている結果を解析するとともに、ブラックホールのスピンパラメータや降着円盤の密度、磁場形状、磁場強度等を変化させた計算を実施し、ジェットの形成条件や質量降着率、質量流出率等の依存性を調べる。いくつかのモデルについて、1次モーメント法でもシミュレーションを行い、輻射輸送の解法がジェットや降着円盤に与える影響について明らかにする。以上のシミュレーションから得られたジェットの情報を用いて、加速領域と遠方の相互作用領域を関連付ける中間領域の計算を実施する。具体的には得られたジェットの物理量を境界条件として、より外側の領域を計算していく。中間領域内でもスケールの違いが非常に大きいので、中間領域内を数個に分割して遠方まで延長しながら計算する。この領域ではジェットがどのように収束されるのか、終端速度はどの程度になるのかを明らかにする。最後に中間領域の計算結果を用いて、星間ガス相互作用の計算を実施し、超大光度X線源の周囲に観測されているバブル状の構造や、活動銀河核ジェットの星間ガスへのフィードバックなどに適用し、観測されている構造や物理量と中心天体近傍領域の物理量との関係を解明する。以上のようにして、ジェットの加速・収束・相互作用を統一的に計算するシミュレーションを実施していく予定である。

また、中心天体近傍でジェットが加速され、収束し、遠方で星間空間にどのような影響を与えるのかを統一的に扱った計算は非常に計算コストが高いため行われていない。宇宙ジェットの形成・伝播・相互作用を統一的に解くために、まずはブラックホール近傍でのジェットの加速領域の計算に着手した。先行研究の多くは、輻射輸送計算を近似的な手法である1次モーメント法で解いているため、光学的に薄い領域の光の伝播やジェット軸近傍の領域、光の交差等を正確に解くことができていないので、輻射輸送をより正確に解くためにボルツマン方程式を解く一般相対論的輻射磁気流体コードを開発した。テスト計算では光の交差や、散乱体との相互作用計算等を実施した。1次モーメント法では輻射輸送を近似的に解いているため、光学的に薄い領域では非物理的な輻射の衝突が起きてしまい、正確な輻射場を得ることはできない。しかし、新コードではボルツマン方程式を解いているため、輻射の非物理的な衝突は起きず、正確な輻射場を計算することができた。次にこのコードを降着円盤に適用した。降着円盤の物理量は先行研究のシミュレーション結果を用い、輻射輸送のコード依存性を見るために、流体の物理量を固定し輻射輸送のみを解いた計算を実施した。光学的に厚い降着円盤内部では1次モーメント法と新解法で大きな違いは見られないが、光学的に薄い回転軸付近で輻射場の構造が異なることが確認できた。これは回転軸付近で1次モーメント法では非物理的な輻射の衝突が起きているためであると考えられる。また、流体の物理量を時間発展させた計算も実施中である。本年度は新しい輻射輸送の解法を実装した一般相対論的輻射磁気流体コードの開発と降着円盤への適用を行った。おそらく、この研究で最も労力が必要になるであろうコード開発と適用を、コードの開発状況がある程度進んでいたとはいえ、1年で終えることができ、研究は順調に進展していると言える。新コードを降着円盤に適用したシミュレーションにより、光学的に薄い降着円盤の回転軸付近では、輻射輸送の解法により、輻射場の構造が変わることを示した。1次モーメント法では光学的に薄い降着円盤の回転軸付近では、輻射の非物理的な衝突が起きてしまうため、回転軸方向にビーミングした輻射場になるが、新解法ではそのような衝突は起きないため、非物理的なビーミングは起きないことを示すことができた。以上のことは、ジェットやアウトフローなどに輻射が与える影響が輻射輸送の解法によって変わる可能性を示している。先行研究においても、輻射輸送の解法を変えたシミュレーションはあるが、同時に流体の解き方も違うために、純粋に輻射輸送の解法の違いにより結果が変わったのかが判別できていない。しかし、新コードでは流体の解き方を変えることなく、輻射輸送の解法を1次モーメント法と新解法で切り替えることができるため、輻射輸送の解法の影響のみを議論することができる。このように輻射輸送の解法のみの影響を論じることができるのが、新コードの強みであり大きな成果の1つであるといえる。本年度の研究により、ボルツマン方程式を解く一般相対論的輻射磁気流体コードを降着円盤に適用し、輻射輸送の解法によって得られる輻射場が変わることを示した。今後の研究では、現在得られている結果を解析するとともに、ブラックホールのスピンパラメータや降着円盤の密度、磁場形状、磁場強度等を変化させた計算を実施し、ジェットの形成条件や質量降着率、質量流出率等の依存性を調べる。いくつかのモデルについて、1次モーメント法でもシミュレーションを行い、輻射輸送の解法がジェットや降着円盤に与える影響について明らかにする。
等方性乱流内素過程のスケーリング則と確率的構造

スペクトル法によるコードを航技研数値風洞上で並列・高効率化し、512^3グリッドによる等方性減衰乱流の直接数値計算を実行した(R_λ=134)。計算データの統計的性質を検討した結果、エネルギースペクトル、スカラースペクトルがともにk^<-5/3>の慣性小領域を含み、速度縦方向微分が負の歪度-0.5を持つ指数分布を示すなど、発達した乱流の性質をよく再現する。乱流中の微細構造に注目し、過度ωとスカラー勾配gradθの集中領域を調べ、過度の集中領域は渦管状であり、スカラー勾配の集中領域はシート状に分布することを確認した。現在、ストレイン場の固有値・主軸と過度、スカラー勾配の相関を定量的に評価している。また、計算結果をアニメーション化して、微細構造の形成過程を時間発展の中で捉えることを試みている。エネルギー散逸場に対するマルチフラクタルモデルを拡張し、乱流中のパッシブスカラーのマルチフラクタルモデルを開発した。またこのモデルによって速度差および温度差の統計分布を公式化した。