hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胚性幹細胞から誘導された神経堤幹細胞及び歯胚(歯髄)の幹細胞を用いた硬組織再生

中胚葉或いは神経堤由来細胞を標識できるマウスを用いて、歯胚(歯髄)の間葉細胞の由来を解析し、歯の間葉には神経堤由来細胞と中胚葉由来の2つの間葉細胞が存在することを明らかにした。また、歯に存在する神経堤由来細胞は象牙芽細胞のみならず、骨や軟骨、脂肪細胞への分化能を持つことを明らかにした。神経堤或は中胚葉に由来する細胞を特異的に標識することができるマウス受精卵より胚性幹細胞株を樹立し、これらの胚性幹細胞株からレポーター遺伝子の発現を指標に神経堤に由来する細胞を誘導する系を確立した。19年度は[1]-[3]の三つの実験を計画し実施したので結果を以下に示す。[1]中胚葉或いは神経堤由来細胞を標識できるマウスを用いた歯胚(歯髄)の間葉細胞の由来の解析:神経堤由来細胞及び中胚葉系に由来する細胞を蛍光標識できる2種類のマウスを用いて歯胚及び歯髄の間葉に神経堤由来細胞と中胚葉由来の2つの間葉細胞が存在することを明らかにした。神経堤に由来する細胞は大部分が間葉系マーカーとして知られるPDGFRaを高発現し,中胚葉に由来する細胞は血管内皮様分子の一っであるCD31を高発現していることを明らかにした。歯の器官形成には神経堤細胞のみならず中胚葉由来の2種類の間葉が関与し,別々の役割を担っている可能性が示唆された(投稿準備中)[2]歯胚(歯髄)の中胚葉或いは神経堤由来細胞の分化能の解析:神経堤に由来する細胞を蛍光標識できるマウスから細胞分取装置を用いて神経堤由来細胞を単離し,分化誘導能の違いについて検討した。歯胚及び歯髄に存在する神経堤由来細胞は骨芽細胞,軟骨細胞や脂肪細胞への分化能を持ち,再生医療の重要なツールになりうることを明らかにした。(投稿準備中)[3]マウス神経堤由来細胞をレポーター遺伝子で標識できる胚性幹細胞株の樹立:神経堤に由来する細胞を特異的に標識することができるPO-cre或はWnt1-creマウスとレポーターのRosa26Rマウスの受精卵より胚性幹細胞株を樹立した。これらの胚性幹細胞株からレポーター遺伝子の発現を指標に神経堤に由来する細胞を単離し,神経堤細胞に由来する色素細胞,脂肪細胞や骨芽細胞への分化誘導系を確立した(投稿準備中)。本年度は4つの実験を計画し、以下の結果を得た。[1]神経堤由来細胞から象牙芽細胞の分化誘導我々は歯髄の神経堤由来細胞から象牙芽細胞を誘導する系を既に確立したが、未分化神経堤細胞を用いた象牙芽細胞への分化誘導は現在、条件検討中である。また、我々は象牙芽細胞特異的に遺伝子発現ができるDspp-LacZマウスを樹立しており(BBRC,Yamazaki,1999)、P0-cre/YFPマウスとDspp-LacZマウスを交配し、YFP陽性細胞からLacZ陽性の象牙芽細胞を分化誘導する系を検討中である。[2]ES細胞から象牙芽細胞の分化誘導昨年度我々は、神経堤由来細胞を蛍光標識できるES細胞株を樹立した。この細胞株を用いて、培養9日目の胚性幹細胞から骨や脂肪等の間葉系への分化能を持つ神経堤由来細胞を単離する系を確立した。現在、これらの神経堤由来細胞が象牙芽細胞への分化能を持つかを検討中である。[3]象牙芽細胞を標識できる胚性幹細胞株の樹立象牙芽細胞の分化誘導の有無を視覚的に検出する系を確立する目的で、Dsppの遺伝子座にレポーター遺伝子GFP遺伝子を導入したES細胞株を作製中である。[4]神経堤由来細胞の移植実験ES細胞から誘導された神経堤細胞の生体内での分化能を確認するために、誘導した神経堤由来細胞を免疫不全マウスに移植することを計画した。神経堤由来細胞を免疫不全マウスの腎皮膜下に移植する系を確立し、分化能を検討中である。
魚類の性成熟を制御する日長情報の脳内伝達機構

1.サクラマス脳内におけるメラトニン受容体の分布をin vitroオートラジオグラフィー法で調べた結果,視索前野,視蓋,pretectal areaおよび下垂体に検出された.2.自然条件下のサクラマス脳内メラトニン受容体の親和性と密度は日周リズムを示す,これが生物時計により支配されたものか否かを解明するために,短日,長日,恒暗および恒明条件下での脳内メラトニン受容体の変化をラジオレセプターアッセイ(RRA)法で調べた.その結果,短日・長日条件下では明暗に伴う変化がないこと,および,恒暗・恒明条件下においてサーカディアンリズムを呈さないことがわかった.3.短日処理によりサクラマス0年魚早熟雄のsGnRH遺伝子の発現が亢進し性成熟が促進する.そこで,性成熟の促進とメラトニン受容体との関連を調べたところ,両者には関連がないことが示唆された.4.サクラマス脳・網膜からtotal RNAを抽出し,縮重プライマーを用いたPCR法で,MEL1aサブタイプメラトニン受容体をコードするcDNA断片の塩基配列を決定した.5.4で得られた塩基配列から合成オリゴプローブを作製し,in situハイブリダイゼーション法でサクラマスの脳における遺伝子発現部位を調べたところ,1と同じ領域で発現していた.6.サクラマス早熟雄の視床下部スライスにメラトニン1μMを添加するとsGnRH放出量が増加する傾向があった.7.サクラマス早熟雄下垂体の器官培養系において,sGnRH 1μMとメラトニン10nMの同時処理でGTH放出量が増加した.ヒメマス下垂体の細胞培養でも同様の結果が得られた.8.脳以外の組織におけるメラトニン受容体の分布をRRA法で調べた結果,眼球と生殖腺にメラトニン受容体の存在が示唆された.1.サクラマス脳内におけるメラトニン受容体の分布をin vitroオートラジオグラフィー法で調べた結果,視索前野,視蓋,pretectal areaおよび下垂体に検出された.2.自然条件下のサクラマス脳内メラトニン受容体の親和性と密度は日周リズムを示す,これが生物時計により支配されたものか否かを解明するために,短日,長日,恒暗および恒明条件下での脳内メラトニン受容体の変化をラジオレセプターアッセイ(RRA)法で調べた.その結果,短日・長日条件下では明暗に伴う変化がないこと,および,恒暗・恒明条件下においてサーカディアンリズムを呈さないことがわかった.3.短日処理によりサクラマス0年魚早熟雄のsGnRH遺伝子の発現が亢進し性成熟が促進する.そこで,性成熟の促進とメラトニン受容体との関連を調べたところ,両者には関連がないことが示唆された.4.サクラマス脳・網膜からtotal RNAを抽出し,縮重プライマーを用いたPCR法で,MEL1aサブタイプメラトニン受容体をコードするcDNA断片の塩基配列を決定した.5.4で得られた塩基配列から合成オリゴプローブを作製し,in situハイブリダイゼーション法でサクラマスの脳における遺伝子発現部位を調べたところ,1と同じ領域で発現していた.6.サクラマス早熟雄の視床下部スライスにメラトニン1μMを添加するとsGnRH放出量が増加する傾向があった.7.サクラマス早熟雄下垂体の器官培養系において,sGnRH 1μMとメラトニン10nMの同時処理でGTH放出量が増加した.ヒメマス下垂体の細胞培養でも同様の結果が得られた.8.脳以外の組織におけるメラトニン受容体の分布をRRA法で調べた結果,眼球と生殖腺にメラトニン受容体の存在が示唆された.1.脳以外の組織におけるメラトニン受容体の分布と性状サクラマスにおけるメラトニンの標的器官を同定するため,脳以外の組織におけるメラトニン受容体の分布を2-[^<125>I]iodomelatoninをリガンドとしたRRA法で調べた.その結果,網膜,下垂体および生殖腺にメラトニン受容体が存在することが示唆された.2.脳内メラトニン受容体の局在サクラマス脳内におけるメラトニンの生理作用の解明のために,in vitroオートラジオグラフィー法でメラトニン受容体の脳内分布を調べた結果,視索前野,糸球体核および下垂体にメラトニン受容体の存在が示唆された.3.脳内メラトニン受容体の日周リズムおよび日長の影響自然条件下のサクラマス脳内メラトニン受容体の親和性と密度は日周リズムを示す.これが生物時計により支配されたものか否かを解明するために,短日,長日,恒暗および恒明条件下での変化を調べた.その結果,短日・長日条件下では明暗に伴うメラトニン受容体の変化はないこと,および,恒暗・恒明条件下においてもメラトニン受容体に変化はないことがわかった.4.早熟雄における性成熟の進行とメラトニン受容体の変動短日処理によりサクラマス0年魚早熟雄のsGnRH遺伝子の発現が亢進し性成熟が促進する.そこで,短日による性成熟の促進とメラトニン受容体との関連を調べた.

その結果,短日処理で早熟雄のGSIが増加し,メラトニン受容体の親和性と密度が長日群よりも高かったことから,メラトニン受容体が短日処理による性成熟促進に関わることが示唆された.5.メラトニン受容体遺伝子のcDNAクローニングメラトニン受容体の動態を多角的に調べるには,分子生物学的手法で遺伝子発現を調べることが有効である.サクラマス脳・網膜からtotal RNAを抽出し,縮重プライマーを用いたPCRによりメラトニン受容体cDNA断片のcDNAクローニングを試みた結果,MEL1aサブタイプメラトニン受容体をコードするcDNA断片の塩基配列を決定した.1.サクラマスにおけるメラトニン受容体のcDNAクローニングおよび受容体遺伝子発現部位の同定サクラマスメラトニン受容体のcDNAクローニング縮重プライマーを用いたPCR法により試みたところ,2種類のMEL1aサブタイプメラトニン受容体をコードするcDNA断片の塩基配列が決定された.2.サクラマスにおけるメラトニン受容体遺伝子発現部位の同定1で得られた塩基配列と既知のニジマスMEL1bサブタイプcDNAの塩基配列から合成オリゴプローブを作製し,サクラマス脳の凍結切片を用いてin situハイブリダイゼーション法を行った.現在,脳内における発現部位を解析中である.3.脳下垂体からの生殖腺刺激ホルモン(GTH)放出に及ぼすメラトニンの効果サクラマス早熟雄の脳下垂体を摘出して器官培養を行った.サケ型生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(sGnRH)1μM単独処理では,FSH, LHの放出とも増加しなかったが,sGnRH 1μMとメラトニン10nMの同時処理でFSHとLHの放出が増加した.さらに,ヒメマスの脳下垂体の細胞培養も行ったところ,同様の結果が得られた.以上より,サケ科魚類においてはsGnRHとメラトニンが協調的に脳下垂体からのGTH放出に関与することが示唆された.4.視床下部からのsGnRH分泌に及ぼすメラトニンの効果アユの視床下部スライス(250μm)をビブラトームで作製し,K^+濃度とsGnRH分泌量の関係を調べたところ,高K^+(100mM)条件下でsGnRH分泌量が増加した.サクラマス早熟雄の視床下部スライスにメラトニン1μMを添加するとsGnRH分泌量が増加する傾向があった.
呼吸窮迫症候群の新しい治療法の研究-サリドマイドの肺血管新生戦略の検討

LipopolysaccharideによるAcute respiratory distress syndrome (ARDS)肺障害モデルを確立した。サリドマイドは経腹膜投与、経管投与群では、肺間質重量の増加、気管肺胞洗浄液へのアルブミンの漏出増加を認めた。このことは肺水腫の増加を示している。また、その他の肺障害の指標を改善することは無かった。仮説に反し、サリドマイドはARDS肺障害に対して、有用ではない、むしろ悪影響を及ぼすことを確認した。その他の血管新生抑制薬のARDS肺障害への影響も検討した。オメガ-3製剤であるOmegaven、静脈麻酔薬であるプロポフォール投与も肺障害の指標を改善することは無かった。3剤の血管新生抑制薬は急性肺傷害に有用ではないと結論づけた。Acute respiratory distresssyndromes(ARDS)肺の末期像である間質性肺炎のモデルを確立するため、Lipopolysaccharide(LPS)をマウスに経気管的に投与した。持続的な炎症が必要となるためLPSを1mg/Kg、2.5mg/Kg、5mg/Kgと変化させ、週2から3回の投与を4週間にわたって投与した。病理評価ではすべてのグループで血管周囲の多核白血球増加は認められたが、間質の繊維の増加は認められなかった。LPSによりARDS間質性肺炎モデルの確立は困難と判断した。ARDS肺の急性期像を確立するため、マウスにLPSを2.5mg/Kg、5mg/Kgを1回もしくは2回経気管投与し、最終のLPS投与から6から24時間後に評価した。LPSを2.5mg/Kgを24時間間隔で2回経気管投与し、6時間後に評価する事で肺水腫の指標である乾湿重量比(W/D)が増加した。また24時間後に評価する事で、W/Dの変化は減少するが、病理評価では気管周囲の肺胞腔への多核白血球の増加などの変化が大きく、肺繊維化の初期段階として有効であると評価した。Thalidomide 50mg/KgをDMESに溶解し、腹腔内投与をLPS投与の前日よりおこなった。DMESのみ投与した群と比較し、間質重量比、病理組織像、肺圧容量曲線に於いて、2群間で有意差は認められなかった。Thalidomideが脂溶性のためDMESを基剤として用いたが、この影響も強いと判断した。投与経路を経管投与に変更し、用量を変更しつつ、今後ARDS肺への影響を検討することとした。その他の血管新生抑制薬のARDS肺への影響も今後検討する。Acute respiratory distresssyndromes (ARDS)肺の末期像である間質性肺炎のモデルを確立するため、Lipopolysaccharide (LPS)をマウスに経気管的に投与した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
地球環境保全を目指した海洋生物における石灰化の制御機構の解明

海洋生物の中でもサンゴや円石藻など代表的な石灰化生物の石灰化組織に存在する微量の有機物を抽出・精製し、それらの構造と石灰化における機能を明らかにすることによって石灰化機構の解明を試みた。その結果、10種を超える新規タンパク質および既知化合物を同定し、天然物および組換え体を用いた機能解析や電子顕微鏡観察から、石灰化における生物種を超えた有機基質の存在部位と役割に関する共通のモデルを提案した。本年度は個々の対象生物について、以下の結果を得、最後に全体をまとめた。1.円石藻のココリス形成機構を研究するために、外来遺伝子導入法を検討した。低張液に浸すことによってプロトプラストの調製に成功した。3つの方法で遺伝子導入を検討した結果、ポリエチレングリコール法が最も効率よく安定して導入できることが示された。2.アコヤガイの真珠層形成に重要と考えられるPif80はカルサイトよりアラゴナイトにより強く結合する性質を有する。Pif80の分子のどの部分がその性質を担っているかを検討した。クロチョウガイ、マベガイとの配列比較から2か所の共通配列を見出し、その部分を含むペプチドの組換え体を調製した。また、それ以外の部分を選び、対照とした。それらについて、炭酸カルシウムとの結合実験を行ったところ、共通配列を含む部分はカルサイトよりアラゴナイトにより強く結合することが示唆された。3.造礁サンゴの一種であるアザミサンゴで唯一同定されている骨格有機基質galaxinについて、その繰り返し構造の特徴を利用して、様々な長さの部分ペプチドおよび全長のタンパク質を調製し、炭酸カルシウム結晶に対する結合能を調べた。その結果、結合する可能性が高いことを示されたが、その後結合したタンパク質が回収されないことから、最終結論は得られていない。これらの組換えタンパク質のキチン結合能を調べたが、同様の結果しか得られず、さらに検討が必要である。4.甲殻類の石灰化組織は、非晶質炭酸カルシウムでできているが、その要因としてのリン含有低分子化合物を同定した。5.以上の結果から、有機基質の石灰化における一般的な役割を模式図として表した。今年度は、昨年度に引き続き数種のバイオミネラルを対象に有機基質と炭酸カルシウムの相互作用を解析した。円石藻のココリスの有機基板に強固に結合しているタンパク質の部分配列を基にcDNAをクローニングし、全予想配列を得た。このタンパク質の機能を明らかにするために組換え体の作製中である。また、ノックダウン実験による機能解明についてもその方法から検討してきたが、未だに確立できていない。軟体動物アコヤガイの真珠層から抽出同定したPifタンパク質の類似の分子を数種の近縁種から探索したした結果、cDNAを取得できたが、近年の種ほど配列の類似性が高いことが分かった。また、真珠光沢を有さない変異体の貝殻成分を調べた結果、石灰化に重要な役割を果たしている炭酸脱水酵素が分解されていることが分かったが、これが原因かどうかは今後の課題である。さらに、アコヤガイ幼生の貝殻形成を結晶多形の観点から解析した。アザミサンゴの骨格の可溶性タンパク質として唯一同定されている基質タンパク質galaxinの機能解析のために様々な長さの組換え体を発現した。予備実験の結果、galaxinはキチンおよび炭酸カルシウム結晶に結合することが分かった。金魚のウロコの石灰化組織から同定したリン酸化タンパク質GSP-37はリン酸化がリン酸カルシウム結合に極めて重要であることが分かった。また、RT-PCRでの発現解析からGSP-37は主要な石灰化組織である骨や歯には発現していないと推定された。以上の個々の石灰化組織から得られた結果を総合して、石灰化の共通のメカニズムを有機基質の所在と機能を基に初めてモデルを提出した。このモデルの確かさについては、さらに精査していく必要がある。本年度は最終年度であり、これまでの研究を継続するとともに、まとめを行った。材料として、軟体動物の貝殻、円石藻のココリス、魚類の鱗、サンゴの骨格を用い、それぞれの材料における有機基質の構造機能解析を通して石灰化のメカニズムを解明することを目指した。新規の基質タンパク質として、アザミサンゴの骨格から1種の不溶性タンパク質を得た。また、すでに得られていたアコヤガイ真珠層のタンパク質Pif 80についてはアラゴナイト結合に寄与している部分配列を推定できた。また稜柱層の有機基質の3次元分布を明らかにした。キンギョの鱗の基質タンパク質GSP-37については組織内分布を明らかにするとともに、同じ石灰化組織である骨や歯にも発現していることを明らかにした。将来骨の研究に役立つ成果と考えられる。アザミサンゴの基質タンパク質であるgalaxinを大腸菌発現系を用いて組換え体を調製し、これが炭酸カルシウム結晶やキチンに結合能を示したことから石灰化に重要な役割を有することが推定された。

さらに、挑戦的な試みとして、円石藻に対する遺伝子導入方法の開発、アコヤガイ外套膜のin vitro培養下での石灰化、アザミサンゴから新規不溶性有機基質の同定、および結晶多形に関する実験を行った。円石藻のココリスの有機基板からすでにCSAP-2と名付けたタンパク質を得ているが、このタンパク質の機能を知るためにRNA干渉を試み、世界に先駆けてその方法をほぼ確立することができた。また、真珠養殖産業で最も鍵となる真珠袋の形成と石灰化のメカニズムの解明を目指して外套膜のin vitro培養で解析できないか試行錯誤したが、今のところ石灰化は成功していない。これまで、さまざまな生物の石灰化組織に含まれる有機基質の重要性を明らかにしてきたが、有機基質の分布と機能を基に分類したこれまでの共通モデルを微修正し、より良いモデルを提案した。本研究の目的は、海洋生物における石灰化の制御機構の解明である。石灰化組織には炭酸カルシウムあるいはリン酸カルシウムのような無機鉱物のほかに微量の有機物が含まれ、この有機物が石灰化を制御していると考えられてきた。われわれは、その機能的な有機物を実際石灰化組織から抽出精製し、構造を明らかにするとともに実験を通してその機能を推定してきた。その結果、有機物には低分子から高分子まで多様な分子が含まれ、また石灰化組織内の存在様式も多様であることを様々な石灰化生物に由来する石灰化組織を用いて明らかにしてきた。それらの情報を総合して、石灰化機構の簡単なモデルを提出した。個々の材料に関する解析は進展の度合いが異なるが、そこから得られる結果は最終的にはモデルの精密化に役立つと考えられる。ただし、モデルは共通メカニズムの概要であり、個々のケースでの特殊性が存在し、それらをより詳細に明らかにすることも本研究の目的である。以上の2つの意味で、目的をほぼ達成していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。提出しているモデルの精密化は一つの大きな目標であるが、そのためには個々の材料を用いた石灰化の解析が重要である。あと1年であることを考えると、以下の4つのことに特に集中して実験を行いたい。第一は、円石藻に対する機能解析のための遺伝子導入法の確立である。これまでだれも成功していないし、今後円石藻類のタンパク質の機能を解析するうえで必須の手段となることが予想される。われわれは一つ一つの関門を乗り越えてきてようやく完成にたどりつきつつある。第二は、アザミサンゴの骨格タンパク質のうち不溶性のタンパク質の同定である。これまでサンゴからはわずか1種類の基質タンパク質しか得られていない。海洋生物における石灰化のうち熱帯・亜熱帯域の沿岸での石灰化の主たる担い手はサンゴであるが、その石灰化の機構に関する知識はほとんどないのが現状である。われわれは、不溶性で界面活性剤を用いて初めて可溶化されてくる2種類のタンパク質をSDS-PAGE上で確認しているので、それらの構造情報を得たい。機能解析も行いたいが、十分な時間は残されていないと思われる。第三は、アコヤガイを用いた真珠養殖において真珠形成に先立って移植した外套膜片によって真珠袋が形成されるが、その機構は極めて重要であるにもかかわらず、ほとんどわかっていない。
酸素フリーラジカルを消去する生体膜防御機構

細胞または組織の酸素フリーラジカルによる酸化的損傷は、老化、癌、動脈硬化などの原因となることが強く示唆されている。本研究計画においては、上記原因中最大の要因とされている生体膜の酸化的損傷を惹起する脂質過酸化を抑制する因子としてのグルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)に焦点をあてると共に、老化ははたして脂質過酸化と関係があるのかいう根源的な問題にも焦点をあてることにした。GSTについては下記1および2項に、老化と脂質過酸化については3項に、3年間の成果をそれぞれ要約列記する。1.ラット肝小胞体膜中には、脂質過酸化を抑制する因子として、低分子量(Mr15KDa)のGSTが存在し、グルタチオン(GSH)存在下、膜中で生成するリン脂質ヒドロペルオキシドを直接基質として、これらを対応するアルコールに変換し解毒する活性(GSHPx活性)を有していることを明らかにした。このGSTは、その他にも各種脂肪酸のヒドロペルオキシドおよびコレステロール(Ch)のヒドロペルオキシド(Ch7-OOH)を還元した。このGSTを単離、精製し、N-末端アミノ酸配列分析を行なったところ既知のタンパク質であることが判明したが、上記のGSHPx活性については知られていなかった。2.小胞体膜からホスホリパーゼA_2によって切り出される各種脂肪酸ヒドロペルオキシドを基質とし、これらを還元無毒化する新種のGSTをラット肝細胞質中より発見し、これをGSTYrs-Yrsと命名、サブユニットの一次構造をcDNAクローニングにより決定した。3.ラット皮膚組織中に存在するCh7-OOHは、ラットの加齢にしたがって増加し、生後45週齢まではその増加の割合は直線的であり、新しい加齢マーカー物質であることが判明した。このような優れた加齢マーカー物質は、筆者の知る限りでは、今までに知られていない。コレステロ-ル7αーヒドロペルオキシド(Ch7αーOOH)を基質として、ラット肝ミクロソ-ム中に存在するグルタチオンペルオキシダ-ゼ(GSH Px)を精製した。GSH PxはTritonーX100でミクロソ-ムを可溶化し、DE52、CMーSephadex,Sephadex G25、ヒドロキシアパタイトの各カラムで分離することにより、SDSーポリアクリルアミドゲル電気泳動で均一な活性をもつタンパク質として単離された。分子量は約15000であり、ミクロソ-ムからの収率は約2%であった。このGSH Pxは、Ch 7αーOOHの他に、クメンヒドロペルオキシド、ならびにアラキドン酸、リノ-ル酸、リノレイン酸の各ヒドロペルオキシド、さらにこれら脂肪酸メチルエステルの各ヒドロペルオキシドを良好な基質とした。また、ミクロソ-ムのリン脂質を光化学的にヒドロペルオキシドに変換したものを基質としたとき、GSH Pxはこれを速かに還元したので、この酵素は、ミクロソ-ム膜の脂質過酸化を防御している重要な因子の一つであることが示唆された。ラット肝の上清からも強力な過酸化脂質を還元するGSH Pxが見出され、これを各種カラムクロマトグラフィ-により、精製し、電気泳動で均一なタンパクとして得た。このタンパクは分子量28000のサブユニットから成るホモ2量体であり、諸性質の検討結果から、グルタチオントランスフェラ-ゼ(GST)のアイソザイムの1種であることが明らかとなった。このGSTのNー末端アミノ酸分析の結果ならびに、この酵素に対する抗血清を作製し、ラット肝既知GSTアイソザイムとの免疫交叉性を検討した結果、この酵素は未発見のアイソザイムであることが判り、GST YrsーYrsと命名した。

GST YrsーYrsは癌原性活性代謝物ヒドロキシメチルアレ-ンサルフェ-トをもGSH抱合した。ラット肝ミクロソ-ムに存在する低分子量のグルタチオン(GSH)ペルオキシダ-ゼ(GSH Px)の基質特異性を中心にその酸素化学的特性を明らかにする目的で下記の各種ヒドロペルオキシドに対してGSH Pxが活性を発現し得るか否かを検討した。その結果を以下に要約列挙する。[I]GSH Pxは本研究において合成精製された下記モノヒドロペルオキシドを良好な基質とした:リノ-ル酸13ーヒドロペルオキシドおよびそのメチルエステル、リノレン酸13ーヒドロペキシドおよびそのメチルエステル、アラキドン酸およびそのメチルエステル。[II]パルミトイルーリノレオリルーフォスファチジルコリンより光化学反応によって調製された9ー,10ー,12ー,および13ーモノヒドロペルオキシドのほぼ等モル比混合物に対して、GSH Pxは異性体間分子識別をすることなく、ほぼ等価な酵素活性を示した。この反応の解析は、GSH Pxとの反応で生成する各ヒドロペルオキシド由来のアルコ-ル体をフォスフォリパ-ゼA_2で水解し、ヒドロペルオキシおよびヒドロキシ脂肪酸画分をHPLCで分別後、ヒドロキシ脂肪酸画分を揮発性誘導体としてGCーMSで分析することによって行われた。この結果は、GSH Pxが脂肪酸ヒドロペルオキシドのみならず、リン脂質ヒドロペルオキシドを直接基質とすることを示している点できわめて重要なことと判断された。[III]ラット肝ミクロソ-ムリン脂質(MsPL)より光化学反応によって得られたヒドロペルオキシドは、GSH Pxの良好な基質となり、結果1の各モノヒドロペルオキシドに匹敵する被還元性を示した。この事実は、GSH Pxがミクロソ-ム膜中でおこるリン脂質過酸化反応を直接的に消去している可能性を強く示唆している。本年度においては、ラット肝ミクロソーム酵素Ms-GSH-Pxによるミクロソーム膜中で誘導された過酸化脂質の消去機構ならびに細胞質中に存在してGSH Px活性を有することが筆者らによって指摘された新種のGST Yrs-Yrsの各種脂肪酸ヒドロペルオキシドに対する基質特異性およびその一次構造を明らかにすることを目的とし、下記に要約列挙する成果を挙げた。1.MS-GSH Pxのウサギ抗血清を作成し、これによってFe(III)-NADPH産生系共存下誘導されるラット肝ミクロソーム膜の脂質過酸化が著しく抑制されることを見出した。この事実は、Ms-GSH Pxがミクロソーム膜中で膜脂質過酸化防御因子として働いていることを直接的に示すものである。2.ラット肝細胞質より単離精製したGST Yrs-Yrsは、リノール酸3-ヒドロペルオキシド、リノレン酸13-ヒドロペルオキシド、およびアラキドン酸15-ヒドロペルオキシドおよびこれらのメチルエステルをいずれも良好な基質とし、ラット肝細胞質中の既知GST中従来最大のGSH Px活性をもつとされてきたGST 1-1の約5倍のGSH Px活性を示すことが明らかとなり、生体膜防御機構の新しい膜外バックアップシステムの存在を示すことができた。
基数制約を用いたＳＡＴソルバーの拡張とその応用に関する研究

本研究で得られた主要な研究成果は次の通り.(1)複数の戦略を切り替えながら探索を進める方法をSATソルバーに導入することにより性能向上を図る手法の効果を示した.(2)基数制約のSAT符号化の新手法Modulo TotalizerとWeightedTotalizerを考案しその空間計算量を示すとともにその効果をMaxSAT問題を解くことにより示した.(3)MaxSATを利用して以下の問題を解く手法を確立した.1帰納論理プログラミング、2提携構造形成問題、3AES暗号鍵の復元.(4)MaxSATソルバーQMaxSATにUNSATコアを利用する機構を導入した.本年度は,(A) SATソルバー,(B) MaxSATソルバー,(C) MaxSATの応用,(D)基数制約のSAT符号化について研究を進め,4件の査読付き論文の公表,4件の学会発表を行った.(A)については,重複証明を回避するために作られる学習節の評価尺度と保持量に着目し,SATソルバーMiniSat2.2の改良を行った.(評価尺度として広く用いられている)LBDを改良した尺度で低い評価の学習節を積極的に削除すると性能が向上することを定量的に確かめた.また,SATソルバー競技会(SAT Competition 2013)に出品し,(B)については,重み付きMaxSAT問題にも対応できるようにMaxSATソルバーQMaxSATを拡張した.QMaxSATの性能に大きく関わる基数制約のSAT符号化については,4種類を組込んで問題により切り替えられるようにした.また,MaxSATソルバー評価会(Max-SAT 2013)に出品し,QMaxSAT2-mtがPartial Max-SAT, Industrial部門で2位の成績をおさめた.(C)については,MaxSATを用いたAES暗号鍵の復元法を考案し,SATによる従来手法に比べ,高速に復元できることを確かめた.(D)については,昨年度考案したModulo Totalizerについて,計算量的な解析を進めるとともにQMaxSATに組込んで性能評価を行った.定期的な研究活動については,力研究分担者が2ヶ月に1回程度,九州大学を訪問し,成果発表・研究交流・情報交換を行った.本年度も,(A)SATソルバー,(B)MaxSATソルバー,(C)MaxSATの応用,(D)基数制約のSAT符号化について研究を進め,2件の査読付き論文の公表,9件の学会発表(うち招待講演2件)を行った.(A)については,「SATソルバーの傾向判定による高速化手法の探求」と「並列SATソルバーSATzilla2012の開発」を行った.(B)については,「節集合の簡単化,緩和法の適用,及び二分探索によるMaxSATソルバーの高速化」を図った.(C)については,「MaxSATソルバーを用いた帰納論理プログラミング」の幾つかの手法の試作を行った.また,MaxSATを利用したAES暗号鍵の復元法の改良案について検討を始めた.また,MaxSAT評価会(MaxSAT2014)に出品し,PMS-crafted部門とWPMS-crafted部門で5位,PMS-industrail部門で7位,WPMS-industrail部門で8位の成績を収めた.(D)については,新しい符号化Weighted Totalizerの提案と試作,そして,ある特徴を持つMaxSATインスタンスに効果のあるPartial Encodingの試作を行った.研究打ち合わせを九州大学で7回,徳山高専で3回行った.本年度も、(A)SATソルバー、(B)MaxSATソルバー、(C)MaxSATの応用、(D)基数制約のSAT符号化について研究を進め、2件の査読付き論文の公表、4件の学会発表を行った。(A)については、「純リテラルの動的な除去」「探索戦略の動的切り替え」「学習節の徹底的な削除」の3手法によるソルバーの高速化の探求した。(B)については、「satisfiability-basedとunsatisfiability-basedの探索法を混用した手法」を取り入れたソルバーの試作し評価した。(C)については、「MaxSATソルバーを用いた帰納論理プログラミング」と「MaxSATを利用したAES暗号鍵の復元法の改良」に関して、論文としてまとめ公表した。(D)についてはModulo TotalizerとWeighted Totalizerを合わせたWeighted Modulo Totalizerを実装し評価した。研究打ち合わせを九州大学で7回、徳山高専で3回行った。本研究で得られた主要な研究成果は次の通り.(1)複数の戦略を切り替えながら探索を進める方法をSATソルバーに導入することにより性能向上を図る手法の効果を示した.(2)基数制約のSAT符号化の新手法Modulo TotalizerとWeightedTotalizerを考案しその空間計算量を示すとともにその効果をMaxSAT問題を解くことにより示した.(3)MaxSATを利用して以下の問題を解く手法を確立した.1帰納論理プログラミング、2提携構造形成問題、3AES暗号鍵の復元.(4)MaxSATソルバーQMaxSATにUNSATコアを利用する機構を導入した.(A)については,当初予定になかったSATソルバーの並列化ができた点は評価できる.(B)については,当初予定になかった高速化手法の評価ができたのは進展であったが,PBソルバーの開発に進めなかった点が,遅れている点である.(C)については,帰納論理プログラミングのMaxSAT符号化の昨年度の手法に若干の問題があることが判明したが,対応策を講じることができた.また,雑誌論文として今年度再録されたAES暗号鍵の復元法に関して改良案の着想に至った点は進展であった.(D)については,二つの新しい手法Weighted TotalizerとPartial Encodingを提案できたのは進展であった.以上,それぞれ予定より進んだ項目もあればそうでない項目もあり,全体として「おおむね順調に進展している」と評価した.知能情報処理

現在作成しているMaxSATソルバーはsat-basedの探索を行う.当初これとは別に,unsatコアに基づく探索を行うMaxSATソルバーも作成する予定であったが,これを現在のMaxSATソルバーの探索にunsatコアに基づく探索を組み込む新方式に変更することにした.その他の項目については,概ね当初計画通りに進めていく予定である.(A)については,学習節の評価尺度/保持数の探究を進め,SATソルバーの性能改善に成功した.SAT競技会での結果によるとこのソルバーは世界トップクラスの性能を示しており,目的を上回る成果が得られた.(B)については,基数制約のSAT符号化法を複数組込んだMaxSATソルバーの実装については,概ね計画通りであるが,UNSATコアを利用したソルバーについては着手できなかった.(C)については,「MaxSATによるAES暗号鍵の復元」の着想に至り,論文が国際会議に採録されたことは,想定外の進展であった.(D)については,ソルバーの学習節生成機能を考慮したSAT符号化については着手できなかった.一方,arc consistencyを持つ符号化は,理論面では非常に重視されているが,実用上はそれほど重要ではないらしいことが定量的に明らかなったことは評価できる.以上,それぞれ予定より進んだ項目もあればそうでない項目もあり,全体として「おおむね順調に進展している」と評価した.計算機使用料(今年度の前半は,さつき施設サービス利用料,後半は共同研究費として支払)が来年度から引き上げられることになったので,それに一部充当するために,次年度使用額が生じた.概ね,当初計画とおりに進めて行く予定であるが,(B)については,MaxSAT節の簡単化機能の組込みに着手したいと考えている.この機能については,当初の計画にはなかったものである.また,帰納論理プログラムのMaxSAT符号化についても取り組んでいきたい.次年度は,謝金を当初予定より減額し,それと上記「次年度使用額」を合わせて,計算機使用料に当てる予定である.その他の費目については当初予定通りに進める.
開放散逸系としての海洋・気候システムの熱力学的研究

海洋系のような非平衡開放系において、系のもつエントロピー生成率が平衡系における熱力学的ポテンシャルと同等の働きをすることを、海洋大循環モデルを用いた数値実験とその理論的考察から明らかにした。また、雪崩等の粉粒体流動の先端の波状パターンの形成メカニズムは、エントロピー生成率最大の仮説と整合的であることを、微粒子を用いた室内実験とその結果の理論的考察にから明らかにした。本年度は、海洋系においてエントロピー生成率最大の仮説(以下、MEP)を検証するための数値実験の準備、及び、有効位置エネルギーとの関連からMEPの理論的背景を探るための予備的な解析を行なった。海洋系の同一境界条件下の多重解間の遷移においてMEPを検証するためには、遷移を引き起こす擾乱の大きさなどのMEPの適用条件を明らかにすることが重要である。そのための数値実験をスーパーコンピュータ及びPC上で実行するための準備を行なった。スーパーコンピュータ上で、数値実験を実行するための数値モデル、及び、データの準備は完了した。現在、それら数値モデル、及び、データをPC上に移植中である。有効位置エネルギーとの関連からMEPの理論的背景を探るためには、海洋全体のグローバルなエントロピー生成率(系全体の積分値)だけでなく、海洋内部のローカルなエントロピー生成の情報(3次元分布)が重要である。これまでに行った数値実験(静止状態からのリストーリング境界条件下でのスピンアップ実験)の結果を解析し、それらの情報をまとめた。その結果、低緯度では表層、中緯度では西岸表層、高緯度では中層のエントロピー生成率が高いことがわかった。これらは、それぞれ、低緯度域の湧昇流、中緯度域の西岸境界流、高緯度域の沈降流によるエントロピー生成に対応すると考えられる。また、高緯度では、南半球よりも北半球の方がエントロピー生成は大きいが、これは、現在の深層循環が北沈み込みであることを反映していると考えられる。本年度の研究実績は以下の通りである。・深層循環を表現するための数値モデルの予備実験をPC上で行った。その結果の解析に基づいて次年度以降のスーパーコンピュータ上での本格的・長期的な数値実験の手法の検討を行った。・エントロピー生成率と有効位置エネルギーとの類似性からのMEPのメカニズムの理論的考察を行った。並行して、数値実験の結果を利用してMEPのメカニズムを解明するための解析の方法の詳細についての検討を行なった。・深層循環以外の、特に、自然災害に関わる非線形・非平衡現象へのMEPの適用への検討を行った。具体的には、黒潮などの風成循環におけるカオス的挙動と雪崩などの粉粒体流動におけるパターン形成の問題について検討した。前者については、一定風応力に対する風成循環のカオス的挙動に焦点をあて、二層浅水波モデルを使った数値実験を行い、そのカオス的挙動についてのRe数依存性を明らかにした。後者については、これまで研究担当者らが行ってきた人工的粒子を用いた粉粒体流動の室内実験の結果の整理を行った。本年度は、特に、以下の5項目の研究を行った。・密度差により駆動される熱塩循環におけるエントロピー生成最大の仮説の長期的な気候変動への応用について検討した。・台風の最大可能強度理論とエントロピー生成率最大の仮説との関係についてのデータ解析と理論的考察を行った。・長期的な気候変動の予測可能性に関わる問題の例として確率降雨の不確実性についての考察を行った。・風応力により駆動される風成循環の外力が季節変動する場合の挙動を調べる数値実験を行った。・雪崩などの粉粒体流動についての人工的粒子を用いた室内実験の結果の解析を行った。その結果以下のことがわかった。・熱塩循環の不可逆的遷移のメカニズムとしてのエントロピー生成最大の仮説は、過去の大規模な気候変動だけでなく、近年問題となっている地球温暖化に伴う海洋循環の変動にも適用できる可能性がある。・1982年から2005年の客観解析データ及び台風経路データに基づく解析において台風の最大可能強度と台風の経路には統計的に有意な相関がある。この結果は、エントロピー生成最大の仮説と整合的である。・確率降雨の算出過程には、複数の不確実性が存在するが、数学的要因だけではなく物理的要因に基づく不確実性、特に、気候変動による不確実性が確率降雨の推定の誤差を増大させている。・風成循環において海洋循環が持つ固有の変動と外力としての風応力の変動との非線形相互作用によりカオス的挙動が現れる。特に、季節変化する外力の振幅の大きさに依存して周期的な現象がカオス的な振る舞いに発展すると考えられる。・粉粒体流動の先端にある特殊なパターンが形成される場合、その最終的な定常状態においては、より高い位置エネルギーから運動エネルギーへの変換率=より高いエネルギー散逸が達成されている。

本年度は、これまで行ってきた深層循環の熱力学的研究の成果の気候変動や自然災害に関わるそのほかの現象、具体的には、粉粒体流動、台風、風成循環への応用についての研究を行うと共に、これまでの研究のとりまとめを行った。微粒子を用いた室内実験により、雪崩等の粉粒体流動の粒径依存性について調べた。雪崩の先端には粒径が小さいと波状パターンが形成され、そのパターンの差異は速度境界層の厚さと渦の大きさのバランスから決まることがわかった。また、その理論的考察から、波状パターンの形成メカニズムはエントロピー生成率最大説と整合的であることがわかった。大気大循環モデルによる数値実験(第4次IPCCの6機関の気候モデルより予測された将来の海面水温を利用したタイムスライス実験)と台風の最大可能強度理論を用いて、地球温暖化時に台風の活動度がどのように変化するかについて調べた。その結果、地球温暖化時における台風の発生数の地域的変化と台風の強度の増加傾向が示された。ダブルジャイヤー海洋に対して、その固有振動と季節変化する風応力外力との非線形相互作用を1.5層準地衡流渦位方程式及びエネルギー収支に関する力学系モデルを用いて調べた。レイノルズ数を慣性サブジャイヤーの切離が周期的に発生する39に固定し、外力の振輻を変化させていくと、非線形現象特有の引き込み現象や間欠的な不規則変動が現れることがわかった。これらは、ダブルジャイヤー海洋における時間変化風応力のある場合における長周期変動(数年から数十年)の発生と関連すると考えられる。
日本現存朝鮮古刊本の調査とその語学的・書誌学的研究

本年度は2年目であるために補助金も少なく、以前より続けている東京大學附属図書館の朝鮮本調査にのみ的をしぼった。調査内容及び成果はほぼ次の如くである。1.同所所藏の朝鮮本は、阿川文庫本が殆んどである。3、4年前より続けている普通本の調査をほぼ終え、貴重書の調査にとりかかった。まず書庫に入って朝鮮本を中国本から区別するのに2日を要した。(両者はよく混同されているため、今回中国書誌學の研究者と協同で区別を行った。)2朝鮮本の貴重書を約1ヶ月に亘って調査し、ほぼ90%を終えた。中には養安院蔵書や、語學,書誌學的見地から見て貴重なものも含まれていた。50%以上が普通書として扱ってもよいものであった。3東京大学附属図書館では、数年をかけて同所蔵の溟籍目録を作製中であるが、筆者は朝鮮本を〓〓させられて、その方の作業を進めつつある。
ニューロマーケティング研究に依拠した生体反応・心理反応・行動の関係の考察

本研究の目的は、消費者の刺激に対する生体反応・心理反応・行動の一貫性を考察すること、さらに、それらに影響を与える要因を探索することである。本研究の具体的な構成は以下の通りである。まず、(1)先行研究をレビューした後、(2)研究方法の精緻化を図る。次に、(3)実験において、刺激に対する消費者の生体反応(脳活動)を計測するとともに、面接調査・質問紙調査などにより刺激に対する言語的な心理反応を測定し、刺激が引き起こすであろうその後の行動を追跡する。そして、実験結果などに依拠して、(4)考察と実務的示唆を導出する。現在までのところ、(1)先行研究をレビューした後、(2)研究方法、具体的には脳活動計測法の再検討と精緻化を試みた。さらに、(3)脳波(EEG)を測定する実験において被験者に刺激を提示し、脳の生体反応を測定した。他方、刺激に対す生体反応と言語的評価・その後の行動との関連を把握するため、実験当日の刺激提示前と提示後、および後日、面接調査と質問紙調査を行い、その一貫性・整合性を検討している。脳波の測定結果について解釈が不明瞭であるため、現在までのところ、生体反応・心理反応・その後の行動について、明確で一貫した結果は得られてはいない。今後、ニューロマーケティングに興味・関心のある企業、本研究に関連する諸研究に詳しい他の研究機関・研究者との協力を得ながら、生体反応の測定結果を再検討すること、必要に応じて測定方法を精緻化することなどにより、研究のさらなる改善を図りたい。当初の計画より進捗がやや遅れた理由として、測定方法を再検討したことが挙げられる。すなわち、当初、EEG(脳波計測法)による脳活動計測を予定していたものの、NIRS(近赤外線分光法)など他の手法を検討する機会を得た。そこで、方法を改めて検討したため、やや時間を要した。今後は、関連する研究を行っている研究者・研究機関・企業と協力しながら、研究の改善を図りたい。実験方法、特に体反応測定についてさらに精緻化を図ると共に、測定結果についてさらに検討を重ねること、本研究に興味・関心を有する企業、関連する研究を行っている研究者・研究機関と密に協力することなどにより、研究のさらなる発展を目指す。本研究においては、脳活動・心理反応・行動の一貫性・整合性を検討する。具体的な構成は以下の通りである。まず、(1)先行研究のレビューを行った後、(2)実験方法の改善などにより、研究方法の精緻化を図る。次に、(3)予備実験において、連続テレビ・ドラマに対する1脳活動を計測すると共に、2面談・質問紙調査により心理反応を言語的に測定し、3その後の当該ドラマの視聴行動を追跡する。さらに、予備実験での成果を踏まえて必要に応じて実験方法を修正した後、(4)本実験において、同様に、ドラマに対する1脳活動と2言語的な心理反応を測定し、3その後の視聴行動を追跡する。最後に、実験結果などに基づき、(5)考察と(6)実務的示唆の導出を行う。平成27年度は、まず、(1)先行研究を改めてレビューした。その後、(2)研究方法の精緻化を図った。すなわち、脳活動計測法について改めて検討した。ここで、ヒトの脳活動を計測しようとするとき、複数の方法が利用可能である。各々に長所と短所があり、測定と解釈に際して、当該手法および機器操作などに関する固有の専門的知識が必要となる。このため、脳活動計測には参入障壁が存在し、測定方法変更の埋没費用は相当に大である。本研究においては、当初、EEG(脳波計測法)による脳活動計測を予定していたものの、NIRS(近赤外線分光法)・fMRI(機能的磁気共鳴画像法)などの他の測定方法についても採用を検討する機会を得た。そして、手法の検討を通じて、脳活動計測法について理解をさらに深めることができた。手法の検討にはやや時間を要したものの、より適切な測定方法を採用することにより、より良い成果を導出することが期待される。脳活動計測には複数の方法が利用されている。当初、EEGによる脳活動計測を予定していたものの、NIRS・fMRIなどの他の測定方法についても採用を検討する機会を得た。当初計画より進捗がやや遅れた背景として、(当初計画にはなかった)脳活動計測法を改めて検討したことによる。本研究は、生体反応・心理反応・行動の一貫性・整合性を考察すると共に、それらに影響を与える要因を探索する。まず、(1)先行研究をレビューすることなどにより、(2)研究方法の精緻化を図る。次に、(3)実験において、刺激に対する(A)生体反応(脳活動)を計測すると共に、(B)面談・質問紙調査などにより言語的な心理反応を測定し、(C)その後の視聴行動を追跡する。最後に、実験結果などに基づき、(4)考察と(5)実務的示唆の導出を行う。これまで、(1)先行研究を改めてレビューした後、(2)研究方法の精緻化を図った。具体的には、脳活動計測法について改めて検討した。本研究においては、当初からEEG(脳波計測法)による脳活動計測を予定していたものの、NIRS(近赤外線分光法)・fMRI(機能的磁気共鳴画像法)などの他の測定方法についても採用を検討する機会を得た。

手法の検討にはやや時間を要したものの、より適切な測定方法を採用することにより、より良い成果を導出することが期待された。さらに、(3)実験において、被験者に刺激としてコンテンツを視聴させ脳波を測定した。また、生体反応による結果と言語的評価・視聴行動との関連を検討するため、実験当日の視聴前および視聴後、さらに後日、インタビュー調査を実施した。今後、こららの実験結果を再検討することなどにより、研究のさらなる精緻化を目指していきたい。脳活動計測には複数の方法が利用されている。当初、EEG(脳波計測法)による脳活動計測を予定していたものの、NIRS(近赤外線分光法)などの他の測定方法についても採用を検討する機会を得た。当初計画より進捗がやや遅れた背景として、(当初は想定していなかった)脳活動計測法を改めて検討したことによる。本研究の目的は、消費者の刺激に対する生体反応・心理反応・行動の一貫性を考察すること、およびそれらに影響を与える要因を探索することである。本研究の具体的な構成は以下の通りである。まず、(1)先行研究をレビューし、(2)研究方法の精緻化を図る。次に、(3)実験において、刺激に対する消費者の生体反応(脳活動)を計測すると共に、面接調査・質問紙調査などにより刺激に対する言語的な心理反応を測定し、刺激が喚起するその後の行動を追跡する。最後に、実験結果などに依拠して、(4)考察と(5)実務的示唆を導出する。これまで、(1)先行研究をレビューした後、(2)研究方法、具体的には脳活動計測法の再検討と精緻化を試みた。当初、EEG(脳波計測法)による脳活動計測を予定していたものの、NIRS(近赤外線分光法)やfMRI(機能的磁気共鳴画像法)など他の手法を検討する機会を得た。次に、(3)実験において被験者に刺激を提示し、脳の生体反応を測定した。他方、刺激に対す生体反応と言語的評価・その後の行動との関連を把握するため、実験当日の刺激提示前と提示後、および後日、面接調査と質問紙調査を行い、その一貫性・整合性を検討しようとした。ただ、得られた生体反応結果の解釈にやや曖昧さが残ったため、生体反応・心理反応・その後の行動について、明確で一貫した結果は、現段階では得られてはいない。今後、生体反応の測定結果を再検討すること、必要に応じて測定方法を精緻化すること、サンプルサイズを増加させることなどにより、研究のさらなる改善を図る。当初の計画より進捗がやや遅れた理由として、測定方法を再検討したことが挙げられる。すなわち、当初、EEG(脳波計測法)による脳活動計測を予定していたものの、NIRS(近赤外線分光法)やfMRI(機能的磁気共鳴画像法)など他の手法を検討する機会を得た。そこで、方法を改めて検討したため、やや時間を要した。今後、既に実施した生体反応測定について議論を重ねながら、必要に応じて研究方法をさらに精緻化すること、新たな実験を実施すること、サンプルサイズを増加させることなどにより、研究のさらなる改善を図る。本研究の目的は、消費者の刺激に対する生体反応・心理反応・行動の一貫性を考察すること、さらに、それらに影響を与える要因を探索することである。まず、(1)先行研究をレビューした後、(2)研究方法の精緻化を図る。次に、