hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大容量コンテンツ配信のための自律分散型システムの構築に関する研究

その結果,元コンテンツを保持するエージェントと同様にそれらのバックアップエージェントをネットワーク上に分散的に配置し,障害が発生した際にはそれらをもとに,システムの復旧を自動的かつ自律的に行う手法を開発することができた.研究実績概要でも述べたとおり,昨年度開発した障害発生時にエージェント群が自律的にシステムの復旧に当たる仕組みの開発に引き続き,エージェントの移動を高速に行うための仕組みづくりについて研究を進めた.その結果,キャッシュと呼ぶ仕組みの開発に成功し,同一のデータを繰り返して転送することなく,結果として高速にシステムを稼働する仕組みを開発した.なお,キャッシュという言葉を使って,他のシステムがファイル単位でデータを管理している点,本システムではプログラムを構成する関数の単位で管理するなど,より細かい管理を行うよう工夫した.これにより,より柔軟なデータの管理が可能となり,高速なモバイルエージェントシステムを構成する手法を提案できた.開発した手法による具体的なシステムの構成例として,分散型のe-ラーニングシステムを構築した.これは,学習のための問題文だけでなくその利用者の学習履歴や,あるいは利用者が入力した回答の正誤を判断する機能を,モバイルエージェントとして実装した.実装されたエージェントは,利用者の要求により端末間を自律的に移動し,利用者に学習のための資源を提供しようとするものである.その中では,文字データだけでなく,静止画や動画,あるいは音声のようなマルチメディアデータを取扱うことができる.この,マルチメディアデータの取扱いを可能とするために,本研究課題による研究成果が利用されている.研究実績概要でも述べたとおり,本年度は障害発生時にエージェント群が自律的にシステムの復旧に当たる仕組みの開発について研究を進めた.その結果,元コンテンツを保持するエージェントと同様にそれらのバックアップエージェントをネットワーク上に分散的に配置し,障害が発生した際にはそれらをもとに,システムの復旧を自動的かつ自律的に行う手法を開発することができた.
HRD戦略人材育成のための調査および科目開発

教育に関する高い専門性を持ち組織・企業内の人材育成(Human Resources Development)に戦略レベルから携わる「HRD戦略人材」を育成する上で必要な,人材ニーズの把握と基礎理論としての教授システム論の内容整理と教材化を目的とし、大学院レベルの基礎講座に該当する科目「ヒューマンパフォーマンステクノロジー概論」のシラバス開発および「教育ビジネス経営論」の改訂内容検討を行った.教育に関する高い専門性を持ち組織・企業内の人材育成(Human Resources Development)に戦略レベルから携わる「HRD戦略人材」を育成する上で必要な,人材ニーズの把握と基礎理論としての教授システム論の内容整理と教材化を目的とし、大学院レベルの基礎講座に該当する科目「ヒューマンパフォーマンステクノロジー概論」のシラバス開発および「教育ビジネス経営論」の改訂内容検討を行った.本研究は,教育に関する高い専門性を持ち組織・企業内の人材育成(Human Resources Deve1opment)に戦略レベルから携わる人材(本研究においてはこれを「HRD戦略人材」と呼ぶ)を育成する上で必要な,人材ニーズの把握と基礎理論としての教授システム論の内容整理と教材化を目的として実施しているものである.研究期間の3年間で,企業において求められるHRD戦略人材のニーズや人材像(知識・スキル・コンピテンシー等)を調査し,大学院レベルの基礎講義2単位2科目に相当するシラバスを作成し,e-ラーニング教材を開発することを目指している.本年度は、本研究に関連する学会・イベント等への参加、国内の企業・組織におけるHRD活動や成功事例の調査,それらに関わるHRD担当部署・担当者などへのヒアリング,熊本大学大学院教授システム学専攻修了者の追跡調査などを行ない,我が国におけるHRD戦略の現状を把握するとともに,実際に企業でHRD戦略に関わる人材ニーズを把握するため,インタビュー等を実施した.また、研究分担者1名(鈴木)が渡米し、パフォーマンス・テクノロジー、インストラクショナル・デザイン、eラーニング等の最新動向についての情報収集を行った。本年度の成果をもとに,次年度は国内外でのヒアリング調査、インタビュー調査を継続するとともに、HRD戦略の遂行上有益なパフォーマンス・テクノロジーを整理し,概説する科目の開発に着手する.本研究は,教育に関する高い専門性を持ち組織・企業内の人材育成(Human Resources Development)に戦略レベルから携わる人材(本研究においてはこれを「HRD戦略人材」と呼ぶ)を育成する上で必要な,人材ニーズの把握と基礎理論としての教授システム論の内容整理と教材化を目的として実施しているものである.研究期間の3年間で,企業において求められるHRD戦略人材のニーズや人材像(知識・スキル・コンピテンシー等)を調査し,大学院レベルの基礎講義2単位2科目に相当するシラバスを作成し,e-ラーニング教材を開発することを目指している.当年度は,前年度からの国内でのヒアリング調査を継続するとともに,前年度のオンライン調査を踏まえ,海外調査を行なった.我が国におけるHRD戦略人材に関する専門性認定制度,HRD戦略人材に求められる能力・知識・スキルやそれらを身につけるための学習・教育手段等を検討する材料とすべく,海外調査では,米国等にて用いられているラーニング・テクノロジーに関する調査・整理を行なった.本研究は,教育に関する高い専門性を持ち組織・企業内の人材育成(Human Resources Development)に戦略レベルから携わる人材(本研究においてはこれを「HRD戦略人材」と呼ぶ)を育成する上で必要な,人材ニーズの把握と基礎理論としての教授システム論の内容整理と教材化を目的として実施した.前年までの調査等をもとに,下記の大学院レベルの基礎講座に該当する科目を開発・改訂した.(1)「教育ビジネス経営論」改訂版国内外の情勢の変化等をかんがみつつ,HRD戦略の立案・遂行について概説.具体的には、現在、企業内教育担当者・教育サービス事業者・大学の3つの視座から教育活動をビジネスとしてとらえ議論している同科目に、最新の社会情勢などを踏まえ、企業のHRD(人的資源開発)戦略はどのようにあるか、その戦略と教育サービス事業者や大学における教育(ビジネス)はどのように変化していくか、といった点について考察するといった点を付加(改訂)した.(2)「パフォーマンス・テクノロジー概論」(検討結果によっては名称変更もあり得る)HRD戦略の遂行上有益なパフォーマンス・テクノロジーの整理・概説.これまでの調査結果を踏まえ、企業・組織内におけるHRD戦略の中でのパフォーマンス向上の重要性を検討した上で、向上に寄与する種々の技術(テクノロジー)について、整理・概説するとともに、その活用法について考察する科目のシラバスおよびアウトラインを開発した.
DNA修復欠損マウスにおける精子形成不全の遺伝的不安定性の解析

申請者は、DNA修復欠損マウスにおける精子形成不全の遺伝的不安定性を解析するために以下の実験を行い、結論を得た。これまでの予備実験で、XPAマウスに高線量のX線照射を行うと重篤な発育不全と造血異常が生じるために精巣での遺伝的不安定性を検索する系として適当ではなかった。そこで低線量のX線を5日間照射したところ、著しい発育不全と造血異常はなく、XPAマウスは対照群に比べ顕著な精巣萎縮が見られ、現在その遺伝的不安定性について解析を進めている。また、XPAマウス精巣内の遺伝的不安定性がDNA損傷の蓄積によって生じるか否かを検討するために以下の実験を行った。XPAマウス精巣の病態の一因を探る目的で、予備実験としてDNA損傷を認識する抗体を用いて免疫染色を行ったところ、病変の生じる前から精巣内細胞でDNA損傷の蓄積が生じている可能性が示された。このことから、精子形成不全の一因はDNA損傷の蓄積にあるのではないかと考えられる。この結果をふまえ、各遺伝子型マウス精巣における遺伝子発現の比較を行い、特にXPAマウス精巣における遺伝子発現の変化に注目して解析を進めている。今後、上記の結果をふまえて精子形成に対する遺伝的不安定性の分子病態の過程が明らかになるものと考えられる。そこで低線量のX綿を照射したところ、著しい発育不全と造血異常はなく、XPAマウスは対照群に比べ顕著な精巣萎縮が見られた現在、X線の照射条件(X線の線量、照射回数等)及び経時的な精巣の変化を詳細に検討している。XPA蛋白質によって除去修復されるDNA損傷を生成する薬剤をXPAマウスに投与することで、XPAマウス精巣に遺伝的不安定性を与え精子形成不全状態になるかどうかを調べた。予備的な実験で、薬剤投与後6週の対照及びXPAマウスに精巣重量・組織像の変化は見られなかったが、投与後10週のXPAマウスにのみ精巣重量の減少と精子形成不全の組織像が観察された。同週の対照マウスに異常は見られなかった。現在、DNA損傷薬剤の投与条件(投与量、投与回数、投与方法等)及び経時的な精巣変化を検索している。今後、上記の実験条件を用いて精子形成に対する遺伝的不安定性の影響を評価する予定である。本年度はXPAマウスにおけるDNA損傷の蓄積と精巣の遺伝的不安定性との関係を調べる実験条件が明らかになり、これを用いて次年度は精子形成に対する遺伝的不安定性の分子病態を明らかにしていく。
焼け付き機構の解明と摩擦材料の耐焼け付き性評価法に関する研究

摩擦部品の焼け付き機構を解明するため、新しい観点に立ち「焼け付き試験機」を自家設計・製作した。この試験機は回転する中空円筒端面を静止中空円筒端面に対して連続摩擦させ、両者の間に焼け付きを生じさせるもので、一見従来の鈴木式摩耗試験機に類似しているが、二円筒間に接触荷重を与えるバネのコンプライアンスを変えることが出来、したがって、上円筒試片の上下動抵抗を制御出来るのが特徴である。この試験機を用いて、種々の摩擦材料の組合せに対して焼け付き試験を行なった結果、焼け付きとは摩擦面間に発生したシビア-摩耗状態の移着粒子(摩擦面間にあって摩耗粒子として脱落する以前の粒子)が脱落できずに大型に成長し、摩擦面間隔を押し広げ、摺動試片を上部につかえさせてしまう現象であることがわかった。この事実は焼け付きが摩耗粒子の移着成長過程の一環であることを意味するものであって、焼け付きの防止には大規模な移着成長の生じないような材料組合せが必要であることが判った。さらにはたとえ潤滑状態が悪くても、あるいは摩擦中にそれが劣化しても、大規模な移着成長を起こさない乾燥摩擦状態、すなわちマイルド摩耗状態にあれば、二面間に焼け付きが発生しないことが明らかとなった。以上の結果は、従来言われてきたような、焼け付きが摩擦温度上昇による融着現象ではなく、摩耗粒子の移着成長による機械内部荷重の増大による摩擦抵抗の急増であることを意味するものである。すなわち焼け付きの際の発熱はそれが焼け付きの原因名のではなく、上記摩擦抵抗急増の結果なのである。したがって摩擦面温度の上がらない場合でも、大規模な移着成長が起こり、かつ摺動試片の上方移動抵抗の大なる場合には焼け付きは発生するのである。そしてこの研究で用いた試験機、すなわち二円筒端面摩擦形式で上部円筒試片の上方移動コンプライアンスを任意にとれる方式が、摩擦材料の耐焼き付き性試験機として有用であることが知られた。摩擦部品の焼け付き機構を解明するため、新しい観点に立って「焼け付き試験機」を自家設計・制作した。この試験機は回転する中空円筒端面を静止中空円筒端面に対して連続摩擦させ、両者の間に焼け付きを生じさせるもので、一見従来からある鈴木式摩擦試験機に類似しているが、二円筒間に接触荷重を与えるばねのコンプライアンスを変えることができ、したがって上円筒試片の上下動を制御できるのが特徴である。焼け付きは従来、摩擦発熱により摩擦面に局所的な潤滑油膜破断部分を生じ、潤滑状態(低摩擦)から無潤滑状態(高摩擦)に移行する現象と考えられており、油膜破断を起こさないような機械設計、あるいは油膜破断しにくい潤滑油に開発・選定がその対策とされてきた。しかし焼け付いた状態での摩擦抵抗はその摺動部の無潤滑状態での摩擦抵抗よりはるかに大であるという事実は、従来の説明では自棄月を理解することが困難であることを示している。ここに新しく設計・制作した試験機を用いて鋼同士の焼け付き試験を行なった結果、焼き付きとは摩擦面簡易生じたシビア-摩耗状態の移着粒子が摩擦面間から脱落できずに大型に成長し、摩擦面間隔を押し拡げ、摺動試片を上部につかえさせてしまう現象であることがわかった。すなわち焼け付きは摩擦中にその潤滑状態が変化(劣化)することではなく、摩耗の進行にともなっておこるものである。もし摩擦条件がきわめて微細な摩耗粒子しか発生しないマイルド摩耗を生ずる条件にあるならば、焼け付きという現象はたとえ潤滑油膜が破断しても起こらないものであることを見いだした。

以上の所見よりこの試験機による焼け付き試験は工業材料の耐焼け付き性評価試験法として有用なものということができることを結論ずけた。摩擦部品の焼け付き機構を解明するため、新しい観点に立って「焼け付き試験機」を自家設計・制作した。この試験機は回転する中空円筒端面を静止中空円筒端面に対して連続摩擦させ、両者の間に焼け付きを生じさせるもので、一見従来からある鈴木式摩耗試験機に類似しているが、二円筒間に接触荷重を与えるばねのコンプライアンスを変えることができ、したがって上円筒試片の上下動を制御できるのが特徴である。ここに新しく設計・制作した試験機を用いて鋼同士の焼け付き試験を行なった結果、焼け付きとは摩擦面簡易生じたシビア-摩耗状態の移着粒子が摩擦面間から脱落できずに大型に成長し、摩擦面間隔を押し拡げ、摺動試片を上部につかえさせてしまう現象であることがわかった。すなわち焼け付きは摩擦中にその潤滑状態が変化(劣化)することではなく、摩耗の進行にともなっておこるものである。もし摩擦条件がきわめて微細な摩耗粒子しか発生しないマイルド摩耗を生ずる条件にあるならば、焼け付きという現象はたとえ潤滑油膜が破断しても起こらないものであることを見いだした。さらに平成8年度においては、焼け付きを防ぐために必要とされる潤滑油の最少量にまんする研究をあわせて行なった。微量の潤滑油の存在が金属の摩耗、それにともなって生ずる焼け付きを防止することは経験的に知られているが、どれほどの油量でそのような効果があらわれるか判っていなかった。この研究により摩耗低減のために最小油量が存在すること、それ以下では効果を示さないことが明らかとなった。この最小油量と潤滑油の分子量の関係を定量的に求めることができた。平成7年度において設計・製作した試験機を用い、平成8年度にひき続いて各種材料の焼き付け試験を行った。すなわちFe,Cu,Niの各金属に関する種々の摩耗組合せにおいて、いずれも焼き付きとは摩擦面間に発生したシビア-摩擦状態の移着粒子(摩擦面間にあって摩耗粒子として脱落する以前の粒子)が脱落できずに大型に成長し、摩擦面間隔を押し拡げ、摺動試片を上部につかえさせてしまう現象であることがわかった。この事実は焼け付きが摩耗粒子の移着成長脱落過程の一環であることを意味するものであって焼け付きの防止には大規模な移着成長過程の生じないような材料の組合せが必要であることが分かった。さらにはたとえ潤滑状態が悪くても、あるいは摩擦中にそれが劣化しても、大規模な移着成長を生じない乾燥摩耗状態、すなわちマイルド摩耗状態にあれば、二面間に焼け付きが発生しないことが明らかとなった。以上の結果は従来云われてきたような、焼け付きが摩擦面温度上昇による融着現象ではなく、摩耗粒子の移着成長による機械内部荷重の増大による摩擦抵抗の急増であることを意味するものである。すなわち焼け付きの際の発熱はそれが焼け付きの原因なのではなく、上記摩擦抵抗の急増の結果なのである。したがって摩擦面温度の上がらない場合でも、大規模な移着成長の起こる場合には焼け付きは発生するのである。そしてこの研究で用いた試験機、すなわち二円筒端面摩擦形式で、上部円筒試片の上方移動のコンプライアンスを任意にとれる方式が、摩擦材料の耐焼け付け性試験機として有用であることが分かった。
ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートの合成と触媒反応への展開

フェニル置換シリルボレート、フェニル置換ゲルミルボレート、トリエチルゲルミルボレートの計7種類の化合物の合成、構造、及び熱・光反応について研究を行なった。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートの合成は対応するシリルリチウム、ゲルミルリチウムとトリフェニルホウ素を反応させることにより行った。いずれも高収率で目的物が得られた。合成した化合物の同定はいろいろなスペクトルにより行った。最終的にはX-線結晶構造解析装置により構造を確定した。フェニル置換シリルー、ゲルミルボレートに比較し、トリエチルゲルミルボレートは高分子構造をとっていた。この高分子構造はアルコール(メタノール)を加えることにより、二量体へと,変化した。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートは水、アルコールなどプロティックな溶媒中では安定であるが、酸素とは容易に反応し、不安定である。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートの反応性をアルコールおよびアセトニトリル溶媒中で検討した。有機ハロゲン化物と反応し、ケイ素及びゲルマニウム置換体を生成した。特に酸クロリドとの反応では、対応するケイ素及びゲルマニウム置換ケトンを非常に穏やかな反応条件で、かつ高収率で生成した。一方、炭素-炭素不飽和結合、ケトン、エステル類などとは全く反応せず、原料回収であった。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートの光反応の研究も行なった。光反応生成物はジシラン(またはジゲルマン)およびヒドロシラン(またはヒドロゲルマン)が得られた。ジシラン(またはジゲルマン)およびヒドロシラン(またはヒドロゲルマン)の生成はラジカルの存在を示唆する。これを明確にするため、ケイ素(またはゲルマニウム)-ホウ素結合の切断をレーザー閃光分解とCIDEPを用いて検討した。その結果、化合物の励起3重項状態からの切断が起き、14族元素中心ラジカルとホウ素アニオンラジカルを生じていることがわかった。フェニル置換シリル及びゲルミルリチウム、アルキル置換ゲルミルリチウムとトリフェニルホウ素をそれぞれ反応させ、対応するシリル及びゲルミル置換ボレートを合成した。化合物の同定は各種NMRスペクトルおよびX-線結晶解析装置で行った。合成したボレートはプロトン性溶媒中では比較的安定で取り扱うことができた。ボレートと有機ハロゲン化物、カルボニル化合物、酸ハロゲン化物、エステル、不飽和化合物などとの反応を行った。求核試薬としての性質は出発物質のフェニル置換シリル及びゲルミルリチウム、アルキル置換ゲルミルリチウムより低いことがわかった。酸ハロゲン化物との反応でシリル及びゲルミルケトンを穏やかな条件で収率よく与えることは非常に興味深い。また、ボレートがジシラン及びジゲルマンと等電子構造を有することに着目して光反応と触媒反応を行った。ボレートの光反応は捕捉剤も含む定常光照射実験と時間分割ESRを用いて行い、光照射によりシルル及びゲルミルラジカルとホウ素ラジカルが生成すること、又この化学種に基づく反応生成物を与えることがわかった。フェニル置換シリル及びゲルミルボレートはアセチレン類とは反応しない。しかし、パラジウムや白金錯体触媒を加えると、穏やかな条件でボレートのケイ素(あるいはゲルマニウム)とホウ素の間にアセチレンが挿入した生成物を与える。触媒、アセチレン類など種々の反応条件を検討した。触媒存在下、フェニル置換シリル及びゲルミルリチウムとアセチレン類との反応機構は現在検討中である。フェニル置換シリルボレート、フェニル置換ゲルミルボレート、トリエチリゲルミルボレートの計7種類の化合物の合成、構造、及び熱・光反応について研究を行なった。

いずれも高収率で目的物が得られた。合成した化合物の同定はいろいろなスペクトルにより行った。最終的にはX-線結晶構造解析装置により構造を確定した。フェニル置換シリルー、ゲルミルボレートに比較し、トリエチルゲルミルボレートは高分子構造をとっていた。この高分子構造はアルコール(メタノール)を加えることにより、二量体へと変化した。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートは水、アルコールなどプロティックな溶媒中では安定であるが、酸素とは容易に反応し、不安定である。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートの反応性をアルコールおよびアセトニトリル溶媒中で検討した。有機ハロゲン化物と反応し、ケイ素及びゲルマニウム置換体を生成した。特に酸クロリドとの反応では、対応するケイ素及びゲルマニウム置換ケトンを非常に穏やかな反応条件で、かっ高収率で生成した。一方、炭素一炭素不飽和結合、ケトン、エステル類などとは全く反応せず、原料回収であった。ケイ素及びゲルマニウム置換ボレートの光反応の研究も行なった。光反応生成物はジシラン(またはジゲルマン)およびヒドロシラン(またはヒドロゲルマン)が得られた。ジシラン(またはジゲルマン)およびヒドロシラン(またはヒドロゲルマン)の生成はラジカルの存在を示唆する。これを明確にするため、ケイ素(またはゲルマニウム)-ホウ素結合の切断をレーザー閃光分解とCIDEPを用いて検討した。その結果、化合物の励起3重項状態からの切断が起き、14族元素中心ラジカルとホウ素アニオンラジカルを生じていることがわかった。
成体脳海馬神経新生における酸感受性イオンチャネルASIC1aの役割

当教室で作出した、ASIC1aの内在性プロモーターによりタグ融合ASIC1a蛋白質(TagRFP-HA-ASIC1a)を発現するKIマウス(ASIC1a KIマウス)を用いた、ASIC1aの神経新生における発現時期の蛋白質レベルの解析では、神経新生中期(DCX陽性の未成熟ニューロン)での発現は認められたものの、神経新生初期の神経幹細胞や神経前駆細胞(GFAP陽性細胞、nestin陽性細胞、Tbr2陽性細胞)での発現は認められなかった。そこで、今年度はTSAシステムによるシグナル増感や、脳組織の固定条件の検討などを行い、nestin陽性細胞やTbr2陽性細胞の一部でもASIC1a蛋白質が発現していることが確認できた。In situ hybridizationを用いたmRNAレベルの解析でも新生ニューロン誕生初期から発現が認められ、神経新生初期からASIC1aが発現することがmRNAレベル、蛋白質レベルで認められた。次に、神経新生初期に起こる神経幹細胞や神経前駆細胞の増殖にASIC1aが関与するかを調べた。BrdUアッセイを使って、ASIC1aノックアウトマウス(ASIC1a KOマウス)を野生型マウスの海馬神経幹細胞・神経前駆細胞の増殖を比較したところ、ASIC1a KOマウスにBrdUを腹腔内投与した2時間後の海馬歯状回でのBrdU陽性細胞の数は野生型と比較して多かったことより、ASIC1a KOマウスでは神経幹細胞・神経前駆細胞の増殖が亢進していることが示唆された。KIマウスにおけるASIC1a蛋白質の細胞内局在を調べたところ、神経新生初期では細胞質全体に局在を認めた。神経新生後期では、細胞体での局在は認めたが、シナプス後膜での局在は確認できなかった。ASIC1aは神経新生初期から発現し、初期では神経幹細胞・神経前駆細胞の増殖への関与を示唆する所見が得られた。ASIC1aはシナプス小胞から神経伝達物質とともに開口放出された水素イオンをシナプス後膜にて受容することで、シナプスの可塑性に関与している、との報告があるため、神経新生後期ではシナプス形成に関与する可能性が高い。ASIC1a KIマウスの免疫組織染色でもASIC1a蛋白質は新生ニューロンのシナプス後膜に検出されると考えられたが、現在のところ、検出できていない。ASIC1a蛋白質のシナプス後膜での発現量が免疫染色での検出感度以下であると考えられるため、シナプス結合(回路構築)に果たすASIC1aの役割を、より検出感度の高い電気生理学的解析にて検討中である。ASIC1aの神経新生初期での役割について、ASIC1a KOマウスでのKi67陽性細胞数の変化、各種ステージのマーカーの陽性細胞の変化を調べ、神経前駆細胞の分化へのASIC1aの役割を検討する。神経新生後期の役割については、ASIC1a KOマウスを用い、あるいはASIC1a-shRNAを発現するレトロウイルスを成体マウス海馬歯状回に打ち込み、新生ニューロンでのASIC1aの発現を抑制して嗅内皮質由来の貫通線維と海馬新生ニューロンとのシナプス形成の開始時期と成熟度の変化を電気生理学的に調べる。また、ASIC1a KIマウスはCre/loxPシステムによりASIC1aのノックアウトもできるため、新生ニューロン特異的プロモーター制御下でCreを発現するトランスジェニックマウスと交配し、コンディショナルノックアウトマウスを現在作出中であり、十分な数が得られたら、記憶や空間学習能力を行動学的解析にて調べる。ASIC1aが成体脳海馬新生ニューロンのシナプス結合(回路構築)に及ぼす影響を解析する前に、ASIC1aが神経新生のどの時期から発現しているかを詳細に調べた。異なる日齢の新生ニューロンにWhole-cellパッチクランプを施行し、酸刺激(pH5.0)によって誘発されるアミロライド(ASIC1aブロッカー)阻害性の内向き電流を記録した。同時に、in situ hybridizationを用いて各日齢の新生ニューロンにおけるASIC1a mRNAの発現を調べた。その結果、新生ニューロン誕生初期からASIC1aが発現していることが明らかになった。今後、嗅内皮質由来の貫通線維と海馬新生ニューロンとのシナプス形成の開始時期と成熟度が、shRNAを用いたASIC1aノックダウンにより変化するか電気生理学的に調べる。また、ASIC1a蛋白質発現の時空間的解析を行うため、ASIC1aの内在性プロモーターにより、ASIC1aとTagRFP(蛍光蛋白質)との融合タンパク質を発現するKIマウスを作出した。現在、野生型の近交系マウスと交配を繰り返し遺伝的バックグラウンドを近交系マウスに揃えている最中であるが、解析を遂行するために十分な数のマウスが揃ったため、今後、新生ニューロンでのTagRFP-ASIC1a蛋白質の発現時期、細胞内局在を調べ、シナプス形成期に、ASIC1aが樹状突起スパイン(シナプス後膜)に存在しているかどうかを明らかにする。さらに、このマウスはCre/loxPシステムによりASIC1aのノックアウトもできるため、近交系に充分戻し交配ができた段階で、新生ニューロンのASIC1aをコンディショナルノックアウトし、記憶や空間学習能力を調べることで、組み込みへの関与の有無を明らかにする。ASIC1aが新生ニューロンの誕生初期から発現していることを電気生理学的手法と組織科学的手法を用いて確認できた。また、遺伝子改変マウスの作出と繁殖も進んでいる。

今後、予定通り神経回路構築にASIC1aが与える影響を電気生理学的解析と行動学的解析を使って検討する。当教室で作出した、ASIC1aの内在性プロモーターによりタグ融合ASIC1a蛋白質(TagRFP-HA-ASIC1a)を発現するKIマウス(ASIC1a KIマウス)を用いた、ASIC1aの神経新生における発現時期の蛋白質レベルの解析では、神経新生中期(DCX陽性の未成熟ニューロン)での発現は認められたものの、神経新生初期の神経幹細胞や神経前駆細胞(GFAP陽性細胞、nestin陽性細胞、Tbr2陽性細胞)での発現は認められなかった。そこで、今年度はTSAシステムによるシグナル増感や、脳組織の固定条件の検討などを行い、nestin陽性細胞やTbr2陽性細胞の一部でもASIC1a蛋白質が発現していることが確認できた。In situ hybridizationを用いたmRNAレベルの解析でも新生ニューロン誕生初期から発現が認められ、神経新生初期からASIC1aが発現することがmRNAレベル、蛋白質レベルで認められた。次に、神経新生初期に起こる神経幹細胞や神経前駆細胞の増殖にASIC1aが関与するかを調べた。BrdUアッセイを使って、ASIC1aノックアウトマウス(ASIC1a KOマウス)を野生型マウスの海馬神経幹細胞・神経前駆細胞の増殖を比較したところ、ASIC1a KOマウスにBrdUを腹腔内投与した2時間後の海馬歯状回でのBrdU陽性細胞の数は野生型と比較して多かったことより、ASIC1a KOマウスでは神経幹細胞・神経前駆細胞の増殖が亢進していることが示唆された。KIマウスにおけるASIC1a蛋白質の細胞内局在を調べたところ、神経新生初期では細胞質全体に局在を認めた。神経新生後期では、細胞体での局在は認めたが、シナプス後膜での局在は確認できなかった。ASIC1aは神経新生初期から発現し、初期では神経幹細胞・神経前駆細胞の増殖への関与を示唆する所見が得られた。ASIC1aはシナプス小胞から神経伝達物質とともに開口放出された水素イオンをシナプス後膜にて受容することで、シナプスの可塑性に関与している、との報告があるため、神経新生後期ではシナプス形成に関与する可能性が高い。ASIC1a KIマウスの免疫組織染色でもASIC1a蛋白質は新生ニューロンのシナプス後膜に検出されると考えられたが、現在のところ、検出できていない。ASIC1a蛋白質のシナプス後膜での発現量が免疫染色での検出感度以下であると考えられるため、シナプス結合(回路構築)に果たすASIC1aの役割を、より検出感度の高い電気生理学的解析にて検討中である。既存の神経回路への新生ニューロンの組み込みにASIC1aが作用するか検討する。具体的にはASIC1a-shRNAを発現するレトロウイルスを成体マウス海馬歯状回に打ち込み、新生ニューロンでのASIC1aの発現を抑制して嗅内皮質由来の貫通線維と海馬新生ニューロンとのシナプス形成の開始時期と成熟度の変化を電気生理学的に調べる。また、ASIC1aとTagRFPとの融合タンパク質を発現するKIマウスを用い、新生ニューロンでのTagRFP-ASIC1a蛋白質の発現時期、細胞内局在を調べる。
最適設計手法を用いた高性能船の開発

船舶の推進性能における省エネルギ-化の要望に答えるべく、近年の抵抗・推進性能推定法と模型実験結果を併用し、最適化手法を用いることにより高性能船の開発を目的とし、以下の調査研究を行ったので得られた主な結果を示す。1.フレ-ムラインの改良による粘性抵抗軽減を目的とし、影響関数すなわち拡張ルイスフォ-ム変換された船型パラメタ-の単位増分によるフレ-ムライン変化と抵抗増分の船長方向の関数関係を表示する最適船型設計支援システムを作成した。その結果全般的にビルジを丸め、圧力抵抗軽減には船尾部で幅を狭くするよう指示する結果を得た。2.プリズマ曲形を改良する目的で回転体の半径増分分布と粘性抵抗増分の関係(影響関数)を数値的に求める手法を開発すると共に、逐次線形計画法による最適形状を得るシステムを開発した。その結果排水量、最大半径一定の拘束条件を課した場合、平行部を持ち、後半部では半径分布に曲率の変化のないものが抵抗の極地を持つことがわかった。3.主船体から分離されストラットで支持されたエアシップ型バルブを持つ排水量型高速船型を開発すると共に、計画速力43ノットで主船体形状とバルブ形状をSUMUT法による最適化した。その結果、排水量型で排水量長比が高いことを考慮すれば、揚力支持型船型等に十分匹敵する造波抵抗最小の高速船型が得られた。4.漁船船型の最適化手法として境界要素法と境界層理論の適用とその検証実験を行い、最適化に当たってはバトックスロ-プ、バトックサイド、船底での3次元剥離に注意を払う必要性のあることが分かった。5.トレ-サ-非分離処理法による2次元の、そしてステレオ写真による3次元速度成分計測法を開発し、画像処理法による流場計測の実用化の見通しを得た。船舶の推進性能における省エネルギー化の要望に答えるべく、近年の抵抗・推進性能推定の方法と模型実験結果を併用し、最適化手法を用いて高性能船を実現させることを目的とし、以下の調査を行ったので得られた結果を示す。1.超高速船を想定して、船体を没水体、フーティング、ストラットの3部で構成したものを取り上げ、3者間の造波干渉を利用して高速において造波抵抗の最も少い船型を計画することを目指した。今回は太い単胴を持つストラット付船型で設計フルード数を0.461に設定し、最適設計法を用いて主要目を決定した。実験を行ったところ計画通り剰余抵抗を最小化できており、造波干渉に関する最適設計の概念の有効性を立証できた。2.肥大船型については粘性抵抗が最少となる船型開発を目的とし、船型をルイス・フォームの3つのパラメター(横断面積分布、偏平度分布、へこみ度分布)によって近似することによって、摩擦抵抗と船型との関係を得た。さらにこれらのパラメターに任意のセクションで単位の微少増分を加えてフレームラインを変化させたときの抵抗増分を長手方向の関数(影響関数)として求めた。適当な母船を選び実際に適用したところ船体中央部でビルジを丸め、船首をU型にすることによって摩擦抵抗を2%程度減少させ得ることがわかった。3.漁船船型の最適化手法として境界要素法(Dawson法)と境界層理論の適用を試みた。漁船船型は高Fn数、幅広浅喫水、バトックフロー形状等の特殊性を持つにも関らず、船側波形等、実験とよく合う結果が得られた。4.流れの可視化装置を用いてトレーサー画像による流速、渦度を直接求める手法を開発した。

船舶の推進性能における省エネルギ-他の要望に答えるべく、近年の抵抗・推進性能推定の方法と模型実験結果を併用し、最適化手法を用いて高性能船を実現させることを目的とし、以下の調査を行ったので得られた結果を示す。1.肥大船型の粘性圧力抵抗が最小となる船型開発を目的とし、昨年度得た摩擦抵抗に対する影響関数を粘性圧力抵抗に拡張した。すなわち船型をパラメタ-に単位増分を加えてフレ-ムラインを変化させたときの抵ルイス・フォ-ムの3つのパラメタ-で表し、これらのパラメタ-と粘性圧力抵抗との関係を陽に表したうえ、任意のセクションで抗増分を船長方向の関数(影響関数)として求めた。適当な母船を選び喫水一定の条件の下で船型改良を行ったところ、粘性圧力抵抗を6%、全抵抗にして2%程度軽減できることがわかった。2.従来の球状船首による造波干渉効果は主船体の作る船首波が単純な正弦波成分のみの場合に良好な結果が得られる。そこで余弦波成分についても波消し効果が得られるようにエアシップ型バルブを考案した。バルブの寸法、前後位置、水深を設計変数とし非線形計画法(SUMT法)を適用したところ、低速域から高速域にわたって造波抵抗の小さい船型が得られた。3.昨年度行った漁船船型の理論計算の検証のために実験を行った。その結果、バトックスロ-プ、バトックサイド、船底での3次元剥離が確認され、また船首砕波等の現象があることがわかった。4.可視化写真のトレ-サ-非分離処理による流場計測を開発した。この手法は輝度勾配に回転作用素をかけ、輝度勾配に一方向性を持たせたものであり、解像度の低い可視化写真からでも充分な精度で速度ベクトルが得られることが判明した。船舶の推進性能における省エネルギ-化の要望に答えるべく、近年の低抗・推進性能推定の方法と模型実験結果を併用し、最適化手法を用いて高性能船を実現させることが目的とし、以下の調査研究を行ったので得られた結果を示す。1、フレ-ムラインの改良による粘性低抗軽減を目的とし、影響関数法を用いた最適低抗船型設計支援システムを作成した。すなわち船型を相当回転体半径及び4パラメタ-を持つ拡張ルイスフォ-ム変換により表現し、任意断面のパラメタ-の単位増分によるフレ-ムライン変化と低抗増分の関係を船長方向の関数(影響関数)として求め、これを表示するシステムとした。その結果摩全般的にビルジを丸めるよう指示し、圧力低抗軽減には船尾部で幅を狭くするよう指示する結果を得た。2、プリズマ曲線を改良する目的で回転体の半径増分分布と粘性低抗増分の関係(影響関数)を数値的に求める手法を開発すると共に、逐次線形計画法による最適形状を得るシステムを開発した。その結果排水量、最大半径一定の拘束条件を課した場合、平行部を持ち、後半部では半径分布に曲率の変化のないものが低抗の極地を持つことがわかった。3、主船体から分離されストラットで支持されたエアシップ型バルブを持つ排水量型高速船型を開発すると共に、計画速力43ノットで主船体形状とバルブ形状をSUMUT法により最適化した。その結果、排水量型で排水量長比が高いことを考慮すれば、揚力支持型船型等に十分匹敵する造波低抗最小の高速船型が得られた。4、2次元スリットを通した通常照明を用いたステレオ写真による3次元速度成分計測法を開発し、画像処理法による流場計測の実用化の見通しを得た。
中国語コミュニケーション能力を育成するための言語運用能力判断基準の開発

平成30年は二つのことを行った。一つは第二外国語としての中国語教育において求められる中国語運用能力とは何かについて考察したことである。もう一つは日本の第二外国語教育におけるCEFRの適用可能性について考察したことである。中国語教育で求められる中国語運用能力についてたくさんの先行研究があるが、しかし、多くの先行研究は専門科目としての中国語教育についての考察であり、第二外国語としての中国語教育についてはほぼ研究されてない。専門科目として中国語を学ぶ場合と比べて,第二外国語としての中国語教育は時間が不足で(週2コマ,1回90分,1学期15回と考えた場合,単純計算で一年90時間しかない)、大学での初修言語であるため、大よそクラスサイズが大きく、諸々の好ましくない条件が重なる。何をどのようにどこまで教えればよいのかは難しい問題である。専門科目としての中国語教育と同じ着眼点、教育内容で教えることはもはや無理であろう。従って、第二外国語としての中国語教育の独自な基準を設けて,1年間で学習する内容を精選しなければならないと思われる。第二外国語教育におけるCEFRの適用可能性についての考察は主にCEFRで主張する複言語/複文化の概念及び機能中心の考え方について分析し、日本における第二外国語教育への適用可能性について考察を行った。複言語主義の言語教育は、英語一言語を通用語にしていくのではなく、対象言語・文化の地域を複数化にし、複層的な言語文化的他者性の発見から自分のアイデンティティの確定を目指すものである。この点は日本の高等教育機関における第二外国語教育の理念と合致している。複言語主義も、行動中心主義のCAN-DOリストも、日本の外国語教育の現状を踏まえたものであるとは必ずしも言えないが、しかし、十分に示唆に富むものであると考えられる。ほぼ計画通りに進めているため、おおむね順調に進展していると思われる。2019年度計画まず、言語能力を記述する試みとして現在日本の外国語教育分野にも取り入れられているCEFRのCAN-DOリスト、外部に現存する中国語能力言語行動記述(HSK、中国語検定試験のレベルごとの言語行動記述など)等国内外における外部指標を分析し、社会で求められている中国語能力とは何かについて考察する。また、上述した外部指標を参考に、CAN-DOリストを開発するため、第二外国語としての中国語教育に携わる教員を対象にインタビュー調査を実施し、彼らが授業を行う際に抱いている教育目標や理想を言語化してもらう。中国語を教える教員を対象にアンケート調査を行い、教員が抱く教育目標・理想をより広く、正確に知る。2018年度に行う予定の調査は調査対象の都合により2019年度に変更したため、次年度使用額が生じた。来年度は教員たちからデータを取る予定である。
出芽酵母の高活性ターミネーターの作用原理の解明

出芽酵母においてタンパク質の生産性を向上させる高活性ターミネーターのうち上位5種類の特性を調べたところ、プロモーター、上流ORF、培地の炭素源、生育時期、親株を替えても、標準ターミネーターPGK1tの2倍以上の活性を有することが判明した。DIT1ターミネーター(DIT1t)は、上位5種類のターミネーターの中で最も高い活性を示し、代謝工学に用いるのに最も適していることを明らかにした。続いて、DIT1tの上流ORFのタンパク質蓄積を活性化する特異的な分子機構が存在し、これにDIT1tの特定のcis配列、NAB6、PAP1が関与することを遺伝学的に明らかにした。・出芽酵母においてタンパク質の生産量を向上させる活性が、標準ターミネーターPGK1tの2倍以上の活性を有する上位5種類のターミネーター(RPL41Bt, RPL15At, DIT1t, RPL3t, IDP1t)について、培地の炭素源、生育時期、親株等が上流に配置した導入遺伝子のタンパク質生産(蛍光タンパク質及びセルラーゼ)に与える影響を調べた。その結果、代謝工学に用いる場合には、DIT1tが最も優れていることを明らかにし、本研究の最初の解析対象とした。・DIT1tについて、デリーション・クローンを作製し、250bpまで短くしても活性が変わらないことを明らかにした。次に、この領域をTDH3プロモーターとGFP遺伝子の下流に組み込んだコンストラクトをゲノムに挿入した遺伝子組み換え酵母DIT1t株を作製した。DIT1t株に対して、出芽酵母ゲノムの95%をカバーしたYeast genomic tiling collectionを導入したスクリーニング用のDIT1t株ライブラリーを導入した。・16種類に分割したライブラリーの合計1536株について、GFP蛍光を指標とし、DIT1t活性を高めるゲノム領域の一次スクリーニングを行い、13の候補領域を得た。再現性を確認し、8種類の領域まで絞り込んだ。これら8種類のゲノム領域の末端の塩基配列を決定し、最終的に4種類のゲノム領域まで絞り込んだ。・それぞれのゲノム領域に含まれる遺伝子を、1種類ずつ多コピー型プラスミドにクローニングした後、DIT1t株に形質転換した。GFP蛍光を指標として、DIT1t活性を高める原因遺伝子を、それぞれの領域から独立に4種類を同定した。平成26年度(最終年度)の主要な二つの成果として、(1)NAB6とPAP1が同じ経路でDIT1ターミネーター(DIT1t)の活性化を行うこと、(2)DIT1tの特定のcis配列を介して(1)の作用が働くこと、の2つを遺伝学的に明らかにした。(1)昨年度までにDIT1t活性を向上させる4種類の遺伝子を逆遺伝学的な手法を用いて同定した。TDH3プロモーターとGFPの下流にDIT1tを挿入した酵母株に、ゲノム領域の一部をマルチコピー型プラスミドで過剰発現をさせて、各細胞が発する蛍光を指標にスクリーニングを行った結果、NAB6とPAP1の両遺伝子の過剰発現がDIT1t活性を高めることが明らかとなった。続いて、nab6欠損株では、PAP1過剰発現の効果が失われ、Nab6pとPap1pがDIT1t活性化に関して同じ経路で働くことが示された。(2)DIT1tの内部デリーション・クローンを作製し、DIT1tを活性化するRNA結合性タンパク質が結合するcis領域の存在を明らかにすることができた。まず、250bpのDIT1t領域のうち、20bpおきに10bp欠損した6種類の変異DIT1t(d1d6)を設計した。これらの変異DIT1t株においてNAB6及びPAP1の過剰発現株をそれぞれ作製し、DIT1t活性化作用を野生型DIT1tと比較したところ、d2株においてのみ、NAB6及びPAP1によるDIT1t活性化作用が両方とも失われていた。これらの結果より、d2領域近傍にcis配列が存在する可能性が高いと考えられた。研究期間全体を通じた成果としては、出芽酵母の最高活性DIT1ターミネーターを活性化する分子機構が存在し、これにDIT1tの特定のcis配列、NAB6、PAP1が関与することを明らかにした。応用微生物学・mRNAの3'-UTRに結合して、mRNAの半減期を長くしたり、翻訳活性を高める機能を有するRNA結合性タンパク質は、これまでに見つかっていない。本研究において、対数増殖期から定常期へと移行する間に、上位5種類のターミネーターのうち、DIT1tの活性のみ、2倍程度高まることが発見された。この結果より、DIT1t特異的にターミネーター活性を高める遺伝子が存在する可能性が高いことが強く示唆された。

・Yeast genomic tiling collectionを用いたスクリーニングにより得られた、DIT1t活性を高める4種類の遺伝子のうち、2種類はRNA結合性タンパク質をコードする遺伝子であり、上記の作業仮説を支持していると考えられた。今後、これらの遺伝子による遺伝子発現制御の新たなメカニズムの解明が期待される。・有用物質を生産する代謝工学的に改変された遺伝子組み換え酵母を開発する上で、導入遺伝子のゲノム1コピーあたりの発現量が高めることは重要と考えられる。その手段として、高活性ターミネーター、及び本研究にて発見された、ターミネーター活性をさらに高める遺伝子を利用した導入遺伝子の高発現システムの構築も期待される。・今回得られた4種類のDIT1t活性化遺伝子の作用機作を明らかにするために、まず、互いの遺伝学的な関係を明らかにする。具体的には、これらの遺伝子の欠損株、高発現株、これらを組み合わせた株を作製し、GFP蛍光を指標として、DIT1t活性に違いがでるかどうかを解析する。・DIT1tの内部デリーション・クローンを作製し、DIT1tを活性化するRNA結合性タンパク質が結合するcis領域を明らかにする。具体的には、250bpのDIT1t領域のうち、20bpおきに10bp欠損した一連の変異DIT1tを作製し、これらの活性をDIT1tと比較して、活性が低下した領域を探索する。活性が低下する変異DIT1t領域が見つかった場合、その周辺領域を含めて、3bp欠損した一連の変異DIT1tを作製し、fine mappingを行う。・DIT1tを活性化するRNA結合性タンパク質を大腸菌で異種発現して精製し、DIT1t領域との結合性について、生化学的な解析を行う。
22q11.2欠失症候群患者における薬剤性パーキンソニズムの発症機序解明

22q11.2欠失症候群は、ヒト第22番染色体長腕11.2の微細欠失を原因とする症候群であり、身体奇形症候群に加え高率に統合失調症症状を呈する。統合失調症症状を呈した同症候群患者の治療においては、統合失調症患者の治療と同様に、神経伝達物質ドパミンに拮抗作用のある抗精神病薬の有効性が確かめられている。有害事象としてパーキンソニズムが問題になるが、その程度には個体差がある。一方で、22q11.2欠失症候群患者の欠失部位には、個人差があることが知られている。本研究では、22q11.2欠失症候群患者の遺伝子変異解析を通して、薬剤性パーキンソニズムにおける個体差発生機構の解明を試みることを目的とする。具体的には、統合失調症症状を呈した22q11.2欠失症候群患者を対象に、欠失部位を中心にリシークエンシングおよびコピー数変異解析を行う。顕著な薬剤性パーキンソニズムのある患者に特異的に認めた遺伝子変異については、統合失調症患者においてもその遺伝子変異の有無を検討する。申請者は、統合失調症症状を呈した22q11.2欠失症候群患者及び、健常人と抗精神病薬服用中の統合失調症患者からの採血とDNA抽出を部分的に終え、欠失部位の遺伝子に関するリシークエンシング解析と変異の有無の検討を行い始めている。しかし、未だ特異な変異の発見には至っていない。今後は、更なるDNAサンプルの収集と共に、遺伝子の解析を行っていく予定である。Taqman probeを用いた定量的PCR法により、CNV解析を含めた変異解析も行う予定である。22q11.2欠失症候群の患者で、薬剤性パーキンソニズムが顕著であった患者とそうでなかった患者由来のリンパ芽球細胞株を樹立し、タンパク質の発現変化について解析を行うことも計画している。解析には、多大な労力と時間がかかっている。統合失調症症状を呈した22q11.2欠失症候群患者をサンプル対象と設定しているが、多様な表現型を考慮すると、さらにサンプルを収集する必要があり、研究計画の一部の見直す必要が生じた。そのため、研究の実施は当初の計画に比べてやや遅れている。今後は、更なるDNAサンプルの収集を行いつつ、遺伝子の解析を進めていく。統合失調症症状を呈した22q11.2欠失症候群患者において、次世代シークエンシング技術を用いて、全ゲノム解析を行うことを計画している。欠失領域においては、Taqman probeを用いた定量的PCR法により、欠失した遺伝子群を同定することも計画している。また、22q11.2欠失症候群の患者で、薬剤性パーキンソニズムが顕著であった患者とそうでなかった患者由来のリンパ芽球細胞株を樹立し、タンパク質の発現変化について解析を行うことを計画している。それによって、多数の遺伝子で変異が認められた場合でも、薬剤性パーキンソニズムの発生に強く影響を及ぼす遺伝子群の同定が可能になると考えている。同定された変異を挿入したベクターをトランスフェクションし過剰発現させた細胞モデルを作製し、PC12細胞を用いてドパミン放出能・アセチルコリン放出能を測定し、特定された変異が機能にどのように影響を与えているかを確認することを考えている。申請者は、統合失調症症状を呈した22q11.2欠失

症候群患者及び、健常人と抗精神病薬服用中の統合失調症患者からの採血とDNA抽出を部分的に終え、欠失部位の遺伝子に関するリシークエンシング解析と変異の有無の検討を行い始めている。しかし、未だ特異な変異の発見には至っていない。解析には、多大な労力と時間がかかっている。統合失調症症状を呈した22q11.2欠失症候群患者をサンプル対象と設定しているが、多様な表現型を考慮すると、さらにサンプルを収集する必要があり、研究計画の一部の見直す必要が生じた。そのため、研究の実施は当初の計画に比べてやや遅れている。今後は、更なるDNAサンプルの収集を行いつつ、遺伝子の解析を進めていく。統合失調症症状を呈した22q11.2欠失症候群患者において、次世代シークエンシング技術を用いて、全ゲノム解析を行うことを計画している。欠失領域においては、Taqman probeを用いた定量的PCR法により、欠失した遺伝子群を同定することも計画している。また、22q11.2欠失症候群の患者で、薬剤性パーキンソニズムが顕著であった患者とそうでなかった患者由来のリンパ芽球細胞株を樹立し、タンパク質の発現変化について解析を行うことを計画している。それによって、多数の遺伝子で変異が認められた場合でも、薬剤性パーキンソニズムの発生に強く影響を及ぼす遺伝子群の同定が可能になると考えている。同定された変異を挿入したベクターをトランスフェクションし過剰発現させた細胞モデルを作製し、PC12細胞を用いてドパミン放出能・アセチルコリン放出能を測定し、特定された変異が機能にどのように影響を与えているかを確認することを考えている。
現代アメリカの法源・法過程・法思考――制定法解釈論とコモンローをめぐって

リーガル・プロセス学派がもたらした、諸機関の相互作用の連鎖として法を観念した上で、各機関の制度的適性を見極めることでそれぞれに相応しい法形成作用を割り当てようとの考え方は、現代アメリカの法律家・法学者の思考枠組みとして定着している。議会は政策形成の府として期待されるが、利益政治に対する脆弱さは採択されるルールに歪みと偏りをもたらし得る。司法部にはオープンな討議を継続していくプロセスの維持という役割が割り当てられるが、これは実体的価値が分裂し、特定の価値をめぐって政治的・社会的な合意を直接に調達することが困難な状況において、なお可能な法的議論を追求する試みと言える。1本年度は制定法解釈論及びコモンローをめぐる議論状況の整理を行い、特に両者の交錯する制定法解釈に関する判例の変更をめぐる事例に焦点を当てた。この状況では、仮に先例に誤りが含まれるとしてもこれを修正するのは第一義的には議会の役割であるとして、憲法判例やコモンロー上の判例に比して強い先例拘束性があり、判例変更のためには特別の正当化が必要である、とされる。理論面についても、Stephen G. Breyer、William N. Eskridge, Jr.等の所説を渉猟し、現代アメリカにおける法過程の動態性を適切に把握するための問題フレームの描出を試みた。この動態性は、特定の法的争点に関して、合衆国の政治部門が尽くした熟議(世論のインプットを含む)の質・程度に連動させる形で、裁判所が司法審査の態度を意図的に変化させるという手法において、最も典型的に表れる。2また、水平的連邦制の下で同様の論点について諸州がルールを採択するにあたり、法形成フォーラムの違いがルールの内容に偏りをもたらしていることを見出したのは収穫であった。例えば、事故が発生した際の被害者側の過失の取扱について、20世紀の後半、被害者は賠償を得られないとされる従前の寄与過失ルールから、日本の過失相殺に近い比較過失ルールへとほぼ全ての州が移行した。しかしその際には、純粋系の(我が国のものとほぼ等しい)ルールに移行する場合もあるが、そうではなく、被害者側の過失が加害者側のそれを上回る場合には一切賠償を比定するという、寄与過失型の要素を残したルールが採用されることもある。そして、判例法によって法変更された場合は前者が採用される傾向が強いのに対し、議会による変更の場合には後者が採用されがちである。これは、法形成フォーラムとしての司法部は、より理論的に一貫した態度を維持することが可能であることを示す。1判例の法源性の中核的要素を構成する先例拘束性の問題について関心を有する国内研究者を囲み、会澤・椎名とともに意見を交換する機会を持った。さらに、この点については直近でも新たな判例が出てきており、公刊するには到らなかったものの検討を加え理論化に向けたデータの補強ができた。2会澤・椎名それぞれが、小規模ではあるが多様な専門分野と問題関心を有するメンバーからなる研究会等において試論的な報告を行った上でフィードバックを得ることができた。このうち会澤は、不法行為法の立法論に関心を持つ民法研究者等からなる研究会において、米国の不法行為法の変動における議会と判例法のそれぞれのアプローチについて議論した(会沢恒「米国〈不法行為改革〉の見取り図ー民事法をめぐる政治運動ー」不法行為法研究会(於早稲田大学))。これを通じて、法形成の態様と、そのアウトプットとしての法ルールとの間の連関について理解を深めた。また椎名は、米国法制史・経済法の大家であるHovenkampの近著の書評を行い、20世紀前半における法思想の転回と経済学・経済思想の関連性について検討を加えている(椎名智彦「[著書紹介]Herbert Hovenkamp、The Opening of American law: Neoclassical Legal Thought 1870-1970」第184回早稲田大学アメリカ法判例研究会)。3さらに会澤は、合衆国最高裁の判例動向を整理するプロジェクトに参加し、特に直近の裁判官の交替がもたらす判例法の変遷について検討を加えている(次年度に公刊予定)。裁判官の個性と判例法との関連は当初の研究計画には盛り込んでいなかったが密接に関連する論点であり、検討の視角を広げることができた。1実定法面からの検討では、特に保守派の論者が強調する憲法解釈方法論である原意主義を取り上げて検討を加えた。政治的保守の陣営にとって、原意主義と、統治における政治部門の重視とそのコインの裏側としての司法消極主義、および社会的保守の価値指向とは予定調和的なものとして把握されている。しかし、社会的保守の望む社会状態を目指して違憲判断を為そうとすると、この予定調和が崩れ、原意主義的アプローチが限界を呈することを指摘した。また、現実政治の変動と司法部との連関についても検討を行った。司法もまたデモクラシーに基盤を置くという体制の下では、政治部門の変動が裁判官人事という形をとって直接のインパクトを及ぼす。しかし、「理由付けを伴った判断」という裁判作用の形式は、一定の自律性を基礎付ける。2理論面では、アメリカ法学におけるプロセス的視座の意義について思想史的観点から検討を深めた。プロセス的視座を導入したリーガル・プロセス学派は民主的政治過程を重視する司法消極主義と世俗的自然法論とが交錯するところに制度的適性という分析枠組を提示したが、ウォーレン・コートのリベラルな司法積極主義によっていったん行き詰まることになった。