hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フズリナ上科有孔虫類の分類体系の確立と画像データベースの構築

特に、模式標本に直接アクセスできるものについては、その標本のデジタル画像を直接デジタルカメラで取り込み、その他の情報(産地や産出層準、リファレンスに関する情報)とともに画像データファイルの作成を進めた。標本へのアクセスが難しいものについては、できるだけ原著図版より直接タイプ標本の画像を高解像度で取り込み、画像ソースとし、入力を行った。また、1960年代以前に報告された種の中には、既に標本が失われているものや、不十分な標本に基づいて記載されたものがあり、その中で同地模式標本の採集が可能なものについては試料採集と薄片作成を行った。研究代表者のもう一つの重要な研究項目である、東南アジア、特に中国から報告されたフズリナ類の分類データベースの構築については、当面のところ文字情報(種名や原著、産地等)の入力を行い、同時にそれらの分類の検討を進めている。同時に、中国科学院南京地質古生物研究所を訪れ、そこに登録されている標本の画像取り込みを行った。また、海外共同研究者とも密に連絡をとり合い、ヨーロッパ地域のデータベース作成にも取りかかる準備を進めた。日本国内でこれまで新種・新亜種として報告されたフズリナ類506種についての種名、原著、産地、層準、標本登録番号等の基本的データを含む文字データベースに対して、画像データの取り込みと入力を継続して行い、同時にその分類学的位置の再検討を進めた。特に、模式標本に直接アクセスできるものについては、その標本のデジタル画像を直接取り込み、その他の情報(産地や産出層準、リファレンスに関するデータ)とともに画像データファイルの作成を進めた。標本へのアクセスが難しいものについては、できるだけ原著図版より直接タイプ標本の画像を高解像度で取り込み、それを標本画像ソースとし、入力を行った。また、20世紀前半に報告された分類群の中には標本が失われたものもあるため、同地模式標本の採集が可能なものについては試料採集と薄片作成を行った。国内におけるデータベースの充実とともに、アジア地域(主に東・東南アジア)からこれまで新種・新亜種として報告された分類群についての情報収集(文献検索)を継続して行った。この内、特にこれまで数多くの分類群が提唱されてきている中国からの分類データベースの構築が緊急の課題であるため、中国科学院南京地質古生物研究所の研究者の助けを借り、そこに登録されている標本の画像取り込みとともに、中国の地方出版物に記載された分類群の情報収集を進めた。これらの情報については、当面のところ基本的な文字情報(種名や原著、産地等)の入力を行い、同時に分類の整理・検討も進めている。研究の最終年度に当たる平成15年度は、日本国内でこれまで新種・新亜種として記載・報告されたフズリナ類についてのデータベースを完成させ、また過去3年間にわたり進めてきた日本以外の東アジア地域(主に中国)からのフズリナ類に関する文献検索、基本的な文字データの入力、分類の再検討を進めた。また、これまで提唱されたフズリナ類の属について、分類の検討およびタイプ標本の画像カタログ作りを行った。
ビスジチオレン－ポルフィリノイドπ共役系金属錯体ナノシートの合成と物性制御

有機配位子と金属イオンの配位結合からなる配位ナノシートは、配位子と金属イオンの無限の組み合わせによって多彩な物性を自在に引き出せる。さらに溶液中の錯形成反応により穏和な条件でボトムアップ的に合成可能であり、次世代のエレクトロニクス材料としての応用が期待されている。本研究では、テルピリジン配位子を用いたナノシートの合成とその光化学・電気化学物性の評価を行った。まず、三方向テルピリジン配位子と硫酸亜鉛を用いて配位ナノシートを液液二層界面合成法により合成し界面に黄色の薄膜を得た。X線光電子分光法、赤外吸収スペクトルにより同定を行い、一つの亜鉛イオンにはテルピリジン一分子と二分子の硫酸イオンが配位し、硫酸イオンは二つの亜鉛イオンを架橋している構造が示唆された。このシートは合成直後の界面・転写後の基板上の双方において黄色の発光を示した。さらに、この発色は溶媒依存性があり、エタノールなどの溶媒中で発光がブルーシフトした。さらに、同配位子と酢酸ニッケルを用いて同様にナノシートの合成を行うと薄い橙色を持つほぼ無色の薄膜が得られ、X線光電子分光法、電子顕微鏡法などにより目的のナノシートと同定した。このナノシートはニッケル錯体部位の酸化に伴う酸化還元活性を示し、この酸化反応によってはナノシートの色変化は観察されなかった。以上の結果は、テルピリジン金属錯体ナノシートの金属イオンの選択によってナノシートに光化学活性または電気化学活性なナノシートが実現できることを示しており、これらに物質の発光材料・透明な電子貯蔵材料への応用可能性を示唆するものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。二次元状に広がった構造を持つナノシートは、次世代のエレクトロニクス材料として期待され、研究が盛んに行われている。特に有機分子と金属イオンの配位結合からなる金属錯体ナノシートは、配位子と金属イオンの無限の組み合わせから生じる多彩な物性を持ち、溶液中でその構成要素からボトムアップ的に容易に合成できるという利点を持つ。本研究では、電気化学的な特性を付与した金属錯体ナノシートの合成とその物性を明らかにすることを目的とし、テルピリジン配位子と鉄イオンからなるナノシートの設計、合成を行った。このナノシートでは、金属イオン間の電子ホッピングによる電子輸送メカニズムが機能すると期待され、さらにシート構造の空孔を介して電解質が移動できることから、速やかな酸化還元反応を示す金属錯体ナノシートが合成できると予想できる。ジクロロメタン-水の界面で配位子と金属イオンを反応させる二層界面合成法で目的のナノシートの合成に成功した。ナノシートの同定はX線光電子分光法、電子顕微鏡法および原子間力顕微鏡法により行った。このナノシートを電極に貼り付けサイクリックボルタンメトリーを測定すると、ビステルピリジン部位に由来する酸化還元特性が0.74V vs. Ag^+/Agに、ナノシートの色が紫色から黄色に変化するエレクトロクロミズムを伴って観測された。紫外可視吸光分析により、ナノシート内のすべての反応サイトが反応し、その応答速度は0.35秒程度と速いことが分かった。また、1000サイクル以上反応を繰り返してもナノシートの崩壊は見られず、このナノシートが優れた耐久性を示すことが分かった。さらに、このナノシートとポリマー電解質を用い、簡易的なエレクトロクロミックデバイスの作製・動作にも成功した。これらの結果は、新しい電子ペーパーやウェアラブルデバイスへの応用が可能であることを示す結果である。本研究では、エレクトロクロミズムを示すビステルピリジン錯体ナノシートおよびポルフィリノイド共役ジチオラト配位子をもちいたジチオレンナノシートの合成について研究を行った。まずビステルピリジン錯体シートについては、鉄・コバルトイオンを用いたシートの合成にそれぞれ成功し、各種顕微鏡による観察・分光法により同定を行った。両ナノシートをそれぞれ酸化・還元することで色変化(エレクトロクロミズム)を確認することができた。さらに両ナノシートを用いて簡易的な固体デバイスの作製・駆動にも成功し、両ナノシートを同一デバイスに組み込み同時に色変化させることができ高次のデバイスの作製に成功した。続いてジチオレンナノシートの研究では、ポルフィラジンージチオレン共役型配位子とニッケルイオンからなるナノシートの設計を行い、対応するジチオレン配位子を反応系中で発生させる手法で合成を試みた。反応条件の最適化により副生成物の生成量を減少させるができ、発生した配位子溶液にニッケルイオンを加えることにより電子顕微鏡下での観察で層状構造が見られる固体を得ることに成功した。これらの知見は、配位ナノシートの合成法の確立・物性評価を通じて配位ナノシートの多様性の実証につながるだけでなく、実用性についてもデバイス化によって達成することができたといえる。本年度の研究においては、ビステルピリジン錯体ナノシートのバリエーションを従来の鉄錯体ナノシートの系からコバルトイオンを用いた系に拡張しそのエレクトロクロミック特性を明らかにするとともに昨年度に創成したテルピリジン錯体ナノシートと組み合わせた新しいエレクトロクロミックデバイスの作製に成功した。すなわち、用いる配位子・金属イオンの種類を変更することで異なる色変化の色彩をもつエレクトロクロミック材料を、高速応答性を保ったまま実現できる。

また、ポルフィラジン共役型ジチオレン錯体ナノシートについては配位子の合成時に副生成物が生じたため条件に検討を要したものの、用いる溶媒を変更し・反応温度を下げることによって合成条件の改善が達成され、ニッケルイオンとの反応によりシート状化合物を得るに至った。以上の研究成果から、当初の計画以上に研究が進展したと判断している。有機配位子と金属イオンの配位結合からなる配位ナノシートは、配位子と金属イオンの無限の組み合わせによって多彩な物性を自在に引き出せる。さらに溶液中の錯形成反応により穏和な条件でボトムアップ的に合成可能であり、次世代のエレクトロニクス材料としての応用が期待されている。本研究では、テルピリジン配位子を用いたナノシートの合成とその光化学・電気化学物性の評価を行った。まず、三方向テルピリジン配位子と硫酸亜鉛を用いて配位ナノシートを液液二層界面合成法により合成し界面に黄色の薄膜を得た。X線光電子分光法、赤外吸収スペクトルにより同定を行い、一つの亜鉛イオンにはテルピリジン一分子と二分子の硫酸イオンが配位し、硫酸イオンは二つの亜鉛イオンを架橋している構造が示唆された。このシートは合成直後の界面・転写後の基板上の双方において黄色の発光を示した。さらに、この発色は溶媒依存性があり、エタノールなどの溶媒中で発光がブルーシフトした。さらに、同配位子と酢酸ニッケルを用いて同様にナノシートの合成を行うと薄い橙色を持つほぼ無色の薄膜が得られ、X線光電子分光法、電子顕微鏡法などにより目的のナノシートと同定した。このナノシートはニッケル錯体部位の酸化に伴う酸化還元活性を示し、この酸化反応によってはナノシートの色変化は観察されなかった。以上の結果は、テルピリジン金属錯体ナノシートの金属イオンの選択によってナノシートに光化学活性または電気化学活性なナノシートが実現できることを示しており、これらに物質の発光材料・透明な電子貯蔵材料への応用可能性を示唆するものである。本年度の研究により、ビス(テルピリジン)錯体ナノシートに関して、そのエレクトロクロミズムにおける色調は、配位子・金属イオン種によって大きく影響されることがわかった。これらのエレクトロクロミック特性のディスプレイ等への実用化に近づけるためには、さらなるバリエーションの拡張により多彩化をすすめることで色再現性を向上することが必要不可欠であり、今後さらなる金属イオン種の拡張を行う予定である。さらに金属イオン種の変更により発光特性・磁性といったエレクトロクロミズム以外の物性の発現も目指す予定である。また、ジチオレンナノシートに関しても副生成物の生成をさらに抑えることが必要であり反応時間・温度に関して最適化を行う予定である。それにより高純度の配位子を得てナノシートの合成を行い、より確実なナノシートの同定および半導体特性やその光応答性などの物性評価を目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はビステルピリジン鉄錯体ナノシートのエレクトロクロミズムの発現を実現でき、その優れた応答性・繰り返し特性を明らかにすることができた。
農業応用を目指した全大気圧イオン照射システム

本研究では大気圧イオン質量分析方法のうち,スループットが大きいゲルディエンコンデンサ法によるイオン流生成を実証し,農作業現地でプラズマを生成することにより土壌,灌漑の成分改良が可能であるか検討を行った.スループット的には未だ不十分なものの,RFプラズマ源とゲルディエンコンデンサを組み合わせることにより,簡便で高効率,短時間に大気組成の概要を評価できる計測システムを構築できた.また,大気イオン検出電極材料の大気圧中での変質が,数十分程度の比較的速い時間で発現することを見出し,プラズマ生成についても高圧低周波放電や,高周波放電などを用いて,安定で反応率の高い大気圧イオン流源を実現することができた.本研究では大気圧中で正負イオンを発生し,これらをイオン流として輸送して移動度分離を行い,分離された励起種を照射利用することによって農業での肥料や,種苗の育成前処理に応用しようとしている.移動度分離にはゲルディエンコンデンサーの構造を利用しており,大気圧プラズマ中でのコンデンサーの動作原理と性能評価を行う必要があり,平成27年度はイオン源装置と,独立のゲルディエンコンデンサーを設計製作して,研究を行った.大気圧発生部分については現状,当初の見込みから比べてイオン化効率が低いと言う結果になっている.そこで針状電極の電界集中効果と,磁場による放電路形成効果により改善が可能か調査した.本調査は現在も継続している.放電部分の基本設計をM. Wada他, 25th International Toki Conference, Paper No. P2-3, November 2015, Gifu, Japan.にて報告した.ゲルディエンコンデンサー部分についてはある程度の特性解析が行えた他,表面の影響が重要であることなど,新しい知見を得た.しかしながら,大気圧放電部分については予想よりも電力が必要なことが分かり,現在設計を見直している最中である.また,内燃機関ベースのプラズマ発生装置についても,検討が開始できていない.現在,放電効率を増大させるために針状電極先端での電界集中を利用しようとしている.磁場の利用についても検討を行い,途中経過を松永純哉,大谷亮輔,Ma Camille Lacdan,粕谷俊郎,和田元,“マイクロ波針状電極による大気圧放電",プラズマ核融合学会第32回年会,25aD02Pに発表するなど,多方面から改善を図っている.これに対して,実際に生成したプラズマを,質量選択なしに植物(カイワレ大根)種子に照射し,発芽速度のデータを採取してみた.また,種苗販売企業とも相談して,農業への展開について知見を得ており,この部分については平成28年度作業予定部分を27年中に行っており,計画としては前倒しの形で進んでいる.イオン種の生成効率と分離効率は,一部相反が生じることが分かった.すなわち,分離能をたかめると再結合が増加し,得られるイオン量が減少してしまう.特に放電系を大きくすることはイオンの輸送距離が増大することから,損失が増大してしまうことが分かった.現在,装置の小型化と,小型化したプラズマ機器の利用について検討を行っている.本研究では大気圧イオン質量分析法としてスループットが大きいGerdien Condenser法について研究を行い,現地調整による農業土壌,灌漑の成分改良が可能であるか研究を行った.まず,30 cm長のGerdien Condenserを作成し,2.45 GHzマイクロ波電力により大気圧プラズマを供給し,質量分析を試みたところ,得られるイオン流がμAレベルと小さく,また増大できない理由が大気中での再結合であることが判明した.京大間藤教授にも直接取材して化学肥料と比較してコスト的に見合わないとの結論に至った.他方RFプラズマ源とGerdien Condenserを組み合わせることにより,簡便で高効率,短時間に大気組成の概要を評価できる計測システムを構築できる可能性があることが分かり,研究初年度にその計測系の概要を纏めた.並行して大気圧放電による窒化物固定を実証するため,水耕栽培植物の種子上にN含有イオン(正イオンのNO, N2質量に相当する部分)を照射して実験を行ったが,統計的に有意な差はなく,やはり大きな電力で十分な時間を照射する必要があることが確認された.大気圧イオン質量分析についてはより多くの知見が得られた.特に,電極材料の大気圧中での変質である.これまで質量分析特性に影響を与えないと考えられてきた電極金属の材質が,数十分程度の比較的速い時間で変化することを見出し,論文にまとめた.他にも長い期間静電界の分布によると思われていたイオン質量スペクトル特性のピーク部分の出現が,実際には局所流体の空間分布に影響を受けることも明らかになりつつあり,大気圧イオン質量分析については,大いに理解が深められた.また,マイクロ波放電から開始したプラズマ生成についても高圧低周波放電や,高周波放電などを用いて,安定で反応率の高い大気圧イオン源も実現することができた.本研究では大気圧イオン質量分析方法のうち,スループットが大きいゲルディエンコンデンサ法によるイオン流生成を実証し,農作業現地でプラズマを生成することにより土壌,灌漑の成分改良が可能であるか検討を行った.スループット的には未だ不十分なものの,RFプラズマ源とゲルディエンコンデンサを組み合わせることにより,簡便で高効率,短時間に大気組成の概要を評価できる計測システムを構築できた.

また,大気イオン検出電極材料の大気圧中での変質が,数十分程度の比較的速い時間で発現することを見出し,プラズマ生成についても高圧低周波放電や,高周波放電などを用いて,安定で反応率の高い大気圧イオン流源を実現することができた.質量分析の実証について見れば,大気圧イオン源の効率で足踏みをしたために遅れた状態にある.小型イオン源の実績に基づいて中型化したとたんに発生した問題で,期間内に研究を遂行するため,エネルギー効率面で妥協した構造とし,装置が入荷しだい,励起種の分析に入る.このために必要な分析装置は平成28年度春学期中に準備する予定である.夏休み期間中には正確なイオン種毎の分離能力が判明する予定である.平成27年の研究成果として,大気圧プラズマ発生装置・分析装置は金属電極表面に化学反応のためと思われる薄膜層を形成することが分かった.電極の表面上大変かにより,移動度分離法により選別した活性種の分析部通過量が変化する可能性があり,最適化条件に影響を与える可能性が高い.平成28年度もこの部分の基礎研究をさらに推進する.特に電極表面状態の変化後にどのようなイオン生成効率の変化(劣化)が生じるのか,その基本原理を含めて調査する.特に再結合に伴うイオン流損失を定量評価できるよう,大気圧イオン流の拡散・移動度方程式をコード化する.種苗処理への応用については平成27年度中に,先行研究として着手することができた.得られた知見としてイオン照射ノズルの適正化が必要であることが分かった.また,同じ原理の水質土壌改質,種苗処理用のプラズマ農業応用装置であることに問題が出てきている.水質土壌改質のためには,ある程度の大きさがあり,例えば耕運機や水路などへの適合性が要求されて,一定の大きさが必要になるのに対し,種苗の処理には短時間に,集中したイオン種照射が好ましいようである.したがって,現在試作中のものを水質・土壌改質用にもちい,医療などへの適合性が高い小型プラズマトーチ形状を種苗処理に用いる.プラズマ理工学放電実験を実施する回数が少なかったため,誤差が生じた.本年の放電実験にてアルゴンガスを購入するために使用する.
気管支胸膜瘻予防に対するバイオ被覆剤の開発

肺胞上皮細胞および軟骨細胞増殖促進作用の確認されたrh-KGF(Keratinocyte Growth Factor)に注目し、徐放性シートを用いての局所投与を行ったが、rat気管軟骨欠損モデルに対する期待された軟骨再生促進効果は得られなかった。ただし、代償性肺肥大モデルにおいて、KGF気管内投与による代償性肺肥大促進効果が確認された。その至適投与方法は肺切除後2日目の大量投与、もしくは連日2日間の少量投与であった。in vitroにおいて、rh-KGF(Keratinocyte growth factor)が軟骨細胞増殖を促進することはすでに確認報告している。また、気管軟骨欠損モデルでは暴露される気管内分泌物の影響もあり、軟骨再生促進が得られないことをすでに確認していたため、今回縫合モデルでの局所投与を行った。rh-KGF投与方法としては、ハイドロゲルシートを用いることで、その徐放性投与が可能となる。ラットを全身麻酔下に頚部皮膚を縦切開し気管を露出後、第3、4軟骨輪間で切離し合成吸収糸にて気管吻合を行い、同部へrh-KGFを局所投与し、その効果を検討した。rh-KGF10μgを含浸させた5mnm角のハイドロゲルシートで欠損部を被覆し、術後3、5、7、14、28日後の気管軟骨を摘出し、その創傷治癒の経過を観察した。結果、コントロール群とKGF投与群では軟骨再生に有意差が認められなかった。KGF、KGF受容体、PCNA免疫染色でも差を認めなかった。しかし、結果的に気管軟骨再生を誘導することができなかった。局所の大きさによって、被覆するべきハイドロゲルシートの大きさと、投与可能な薬液量が決定しており、今回のモデルにおける局所投与量としてKGF10μgは最大量であったが、局所における軟骨再生を促進するには不足であったのかもしれない。また周囲組織からの滲出液が多いこともKGFの効果が得られなかった一因と思われた。また、気管軟骨欠損モデル、気管縫合モデル、いずれのモデルでも暴露される気管内分泌物の影響のほか、投与すべき局所の面積により投与しうる薬液量に限界が生じるために、投与量が不足するという問題があり、結果として軟骨再生促進が得られないことこれまでに確認した。そこで気管軟骨組織培養でのrh-KGFによる増殖作用を検討したが、明らかな効果を確認できなかった。これまでの実験方法として組織に対する周囲からの薬液徐放性投与を念頭に検討を行ってきた。しかし上記のように期待された結果を得られていない。元来rh-KGFは肺胞上皮細胞の増殖促進作用が報告されており、細胞培養レベルでは軟骨細胞増殖促進作用を確認している。そのため、投与方法を変更し、rh-KGF気管内投与による肺切除後残存組織再生効果を検討することとした。まず生後8週のラットに右三葉切除術を施行し、術後2日目にKGF 0.3-0.4mg/kg気管内投与を行い、術後4日目の組織を評価した。胸膜直下の肺組織においてKGF陽性細胞、PCNA陽性細胞、SP-A陽性細胞が多くみられた。TUNEL陽性細胞に関してもコントロールと比して変化なく、代償性肺肥大モデルにおける、KGF気管内投与による肺胞上皮細胞増殖促進効果が確認された。今後気管支に対する効果を検討していきたい。in vitroにおいて、rh-KGF (Keratinocyte growth factor)が軟骨細胞増殖を促進することはすでに確認報告している。まず生後8週のラットに右三葉切除術を施行し、術後2日目にKGF O.3-0.4 mg/kg気管内投与を行い、術後4日目の組織を評価した。

さらに肺胞上皮細胞増殖効果を得るための至適投与方法を検討したところ、少量(0.4mg/kg KGF)連日投与と、大量(4mg/kg KGF)単回投与で最大の効果が得られた。ただし、肺内気管支軟骨に明らかな変化は見られなかった。
金属錯体の配位子間相互作用の熱力学的・構造化学的研究

通常、金属イオンは溶液中で、溶媒分子も含めて二種類以上のイオンおよび分子を配位している。このとき、金属錯体の溶液内安定度が単に金属ー溶媒分子あるいは金属ー配位子の二体相互作用によってのみ決定さることは希であり、さらに配位子ー配位子間相互作用が一般に働く。実際、これまでも溶媒分子を含まない混合配位子金属錯体、特に生体関連錯体において配位子間相互作用の重要性が指摘されている。しかし、溶媒分子を含む錯体、さらに溶媒分子のみ配位した溶媒和錯体においても配位子間相互作用の結果、金属イオンの反応性に決定的な相異をもたらす場合があると考えられる。有機溶媒中では、その複雑な分子構造、特に配位原子近傍の局所構造によって、複数の溶媒分子が金属イオンに配位すると立体障害が生ずる。本研究では、この立体障害が生成錯体の安定度と構造に対して、どのような効果を果すのか、熱力学的・構造化学的に研究した。具体的には、溶媒としてジメチルホルムアミド(DMF)とジメチルアセトアミド(DMA)を用い、遷移金属イオンとランタノイド金属イオンのハロゲノ錯体生成の溶媒効果を系統的に比較し、DMAのアセチルメチル基の立体効果が反応性に大きな相異をもたらしていること、また金属ー酸素(溶媒)結合距離が、遷移金属イオンでは、亜鉛を除いてDMFとDMAでは同じであるが、ランタノイドでは、DMFに比べDMA中では短じかいことが判明した。また、ヒピリジン、フェナントロリンとハライドイオンを含む混合配位子錯体の安定度、生成エンタルピー、エントロピーを比較し、配位子間相互作用の証拠を得た。
医療面接における教員からの振り返りに対する検討

【目的】模擬患者(SP)参加型医療面接実習の教員からのフィードバック(FB)の内容、医学生に与える影響、教員用マニュアルの効果を検討した。【方法】実習を撮影したビデオの解析、SPと医学生に対する質問紙調査を行った。次年度に教員用マニュアルを作成して教員の研修を行った。【結果】SPや学生からの評価は良好で、「実際の臨床の話」、「学生同士の討論」に対する肯定的意見が多かった。教員用マニュアルを用いた研修により、FBの内容の偏りが減少した。【結論】教員用マニュアルを用いることでFBの偏りを減らし、FBに臨床の体験談や学生同士の討論を含めることで学習効果を高めることができる可能性がある。【目的】全国の大学医学部ではコミュニケーション技術教育として医療面接教育が行われている。東京医科大学では4年生に模擬患者(SP)参加型医療面接実習を行っている。多数の診療科の教員が担当しているが、教員間のフィードバック(FB)の差については明らかでない。効率よく医療面接実習担当教員を養成するために教員からのFBを検討し、教員研修(FD)を行った。【方法】初年度にSP、学生、教員に実習の内容、教員からのFBなどについて質問紙調査を行った。また、実習の内容を撮影したビデオより教員によるFBの部分を書き起こした。各FBの内容をpositive FBかnegative FBか、また「コミュニケーションに関する内容」か「医学的情報に関する内容」かに分けて検討した。この結果に基づいて教員用マニュアルを作成し、次年度にはFDを行った。次年度も同様の調査、検討を行った。【結果】SPや学生からの評価は概ね良好で、「実際の臨床の話が聞けた」、「学生同士の討論をした」という肯定的意見が多かった。ビデオでの検討では、FBの内容にグループによって開きがあった。次年度にはグループごとのばらつきが減少する傾向にあった。【結論】医療面接実習の教員用のマニュアルを作成して使用した。医療面接は比較的新しい分野であるが、本マニュアルが役立ったと考えられる。学生のモチベーション向上には、教員からの臨床の体験談が役立つ可能性がある。今後は実習における学生による医療面接の内容を解析し、OSCEの成績との関連や教員からのFBに対する影響を検討していきたい。本学では医学科4年生に共用試験OSCEの直前にSP参加型医療面接実習を行っている。少人数グループでの実習で多数の診療科の教員が担当している。これまでに教員間で共用試験OSCEの成績に差はない、学生の出来・不出来が教員からの振り返りの内容に影響する、学生からは「実際の臨床の経験談」、SPからは「学生同士の討論」が期待されていることが明らかになった。これらの検討をもとに、2012年度は担当教員用のマニュアルを作成し、教員からの振り返りがどのように変化したかを検討した。2012年12月3日12日に本学4年生129名を対象に実習を行った。16グループの学生を14名の教員(7名は初めての担当)が担当した。実習のタイムテーブルはあらかじめ設定され、面接・評価の時間は決められていた。SP、学生、教員に質問紙にて実習の内容、教員からの振り返りなどについて調査を行った。また、実習の内容を撮影したビデオより教員による評価の部分を書き起こした。各評価の内容をpositive feedback(P)かnegative feedback(N)か、また「コミュニケーションに関する内容」か「医学的情報に関する内容」かに分け、前年度と比較・検討した。SPや学生からの教員に対する評価は前年度と同様に概ね良好でグループ間で差はなかった。前年度と同様に、「実際の臨床の話が聞けた」、「学生同士の討論をした」という肯定的意見が多かった。ビデオは12グループについて検討できた。P/Nの比率、「医学的情報」の割合は全体では前年度と差がなかった。前年度はPが0%のグループが2つあったのに対して、本年度はすべてのグループでPが確認された。これまでの研究成果をもとに教員用のマニュアルを作成して使用した。今年度は初めて担当した教員が多かったが、昨年と同様の肯定的な評価が得られ、すべてのグルーブでPが確認された。この研究結果から担当教員用のマニュアルを作成することができた。その上で教員からの振り返りがどのように変化したかを検討できた。2012年は、12月3日12日に本学4年生129名を対象に実習を行った。

16グループの学生を14名の教員(7名は初めての担当)が担当した。これまでの研究成果をもとに教員用のマニュアルを作成して使用した。その結果、今年度は初めて担当した教員が多かったが、昨年と同様の肯定的な評価が得られた。医療面接実習では、学生の出来不出来が教員からの振り返りに影響するところが大きい。今までの研究ではその影響が明らかではなかった。今後の方策としては、実習での学生の面接を評価し、それが共用試験OSCEにどう反映しているかを検討したい。また、医学科5年では臨床実習中の授業の一環として医療面接実習が行われているが、学年が進んだ時に4年次の医療面接と比較し、どのように変化しているかを検討したい。以上より、より効率の良い医療面接実習を行う。医療面接実習には多くの教員を要するが、医療面接は新しい分野で、教員が良く理解していない部分もあるので、新規の教員養成に寄与したい。平成24年の実習での学生の面接の評価をする。実習を録画したDVDから、評価表を用いて採点するのに人件費が必要である。また、これらの結果を鑑みて新たに担当教員用のマニュアルを作成し、平成25年の実習ではどのように変化したのかを検討する。DVDの書き起こし、データの整理に研究費が必要である。これらの研究結果を国内外の学会にて発表し、原著論文としても発表の予定である。旅費や参加費、出版に関する費用に研究費を充てる予定である。
含リン脱離基を基盤とする高選択的グリコシル化反応の開発

リン原子は種々の元素で修飾容易なことから多様性に富む脱離基の設定が可能であり、糖の種類、保護基の種類、種々の結合様式に対して最も適切ないわゆる“tailor-made"な糖供与体合成が容易に行えるものと期待される。我々は現在までに、ジフェニルホスファート、ジフェニルホスフィンイミダート、或いはホスホロジアミドイミドチオアートを脱離基として組み込んだ糖供与体を基盤とする高立体選択的グリコシル化反応を達成している。これらは従来法に比し、それぞれ際だった特徴を有する。例えば、ジフェニルホスファートを用いると、2位の隣接基関与を伴う系はもとより、隣接基関与を伴わない系においても極めて高い立体選択性で1、2-トランス-β-グリコシドを生成する。ジフェニルホスフィンイミダート法は、とくに酸に不安定なアグリコンのグリコシル化に威力を発揮し、従来極めて困難な課題とされてきた強心配糖体、および抗腫瘍性ポドフィロトキシン配糖体合成を可能にした。また、ホスホロジアミドイミドチオアートを用いると、極めて緩和な条件下、1、2-シス-α-グリコシドが高立体選択的に得られる。いずれの場合も、反応剤として銀、水銀塩等の重金属塩を必要としない。しかし、なおリン原子の修飾は多くの可能性を残している上に、対象とした糖の種類も少ない。本研究では、新たな脱離基の探索及び系の拡大に努めた。その結果、ビス(ジメチルアミド)ホスファートを組み込んだ糖供与体は、ジフェニルホスファートを用いた場合に比べ更に安定で取り扱い易い上に、反応剤としてTMSOTfのみならずBF_3・OEt_2も適用できることが判明した。そして、この脱離基を組み込むことにより、多くの抗癌性抗生物質合成に不可欠な2-デオキシ糖、及び糖脂質、糖タンパク質合成に必須な2-アミノ糖についての高収率、高選択的、かつ経済性に優れたグリコシド結合形成反応を達成することができた。また、これらの成果は、今後“armed/disarmed"糖供与体概念に基づくオリゴ糖鎖構築を展開する大きな依り所となっている。我々は現在までに、ジフェニルホスファ-ト、ビス(ジメチルアミド)ホスファ-ト、ジフェニルホスフィンイミダ-ト、或いはホスホロジアミドイミドチオア-ト等の含リン脱離基を組み込んだ糖供与体を基盤とし、それぞれの特徴を生かした高立体選択的グリコシル化反応を達成している。しかし、なおリン原子の修飾は多くの可能性を残している上に、これまで対象とした糖の種類も少ない。こうした点を考慮し、本年度は多くの抗癌性抗生物質合成に不可欠な2ーデオキシ糖のグリコシド結合形成反応の開発に主眼を置いて研究を進めた。以下にその結果を記す。1.2ーデオキシ糖にホスホロチオア-トを組み込み緩和な条件下での2ーデオキシーαーグリコシド構築を達成することができた。さらに本法を用い、ダウノサミンとアドリアマイシノンとのカップリングを完壁な立体制御のもとに達成した。2.2ー(4ーメトキシフェニル)

チオー2ーデオキシ糖にビス(ジメチルアミド)ホスファ-トを組み込んだ供与体を開発することにより、2位硫黄原子の隣接基関与を利用するグリコシル化反応、続く還元脱離を経る2ーデオキシーβーグリコシド構築を達成した。従来は2位の置換基として専らフェニルチオ基が用いられてきたが、4ーメトキシフェニルチオ基に替えるとほぼ完全な立体制御が実現できることが分った。一方、2ーデオキシ糖から2ーデオキシーβーグリコシドを直接構築することを試みたが(現在、満足できる方法は無い)、ビス(ジメチルアミド)ホスファ-トを脱離基とした場合、糖受容体アルコ-ルが一級の場合に限り目的を達成できることが判明した。二級アルコ-ルについては、平成4年度に計画している1,2ーシスーβーマンノシド構築と一緒に検討していきたいと考えている。我々は現在までに、ジフェニルホスファート、ビス(ジメチルアミド)ホスファート、ジフェニルホスフィンイミダート、或いはホスホロジアミドイミドチオアート等の含リン脱離基を組み込んだ糖供与体を基盤とし、それぞれの特徴を生かした高立体選択的グリコシル化反応を達成している。いずれの場合も、反応剤として銀、水銀塩等の重金属塩を必要としない。平成4年度は、これらの結果を踏まえ、糖脂質及び糖タンパク質の糖鎖部の構築に主眼を置いて研究を進めた。以下にその成果を記す。1.2ーアミノ糖を糖供与体とする高選択的グリコシル化反応の開発。(1)2位アミノ基をフタロイル、ベンジルオキシカルボニル或いはアリルオキシカルボニル基で保護したグルコサミン及びガラクトサミンにビス(ジメチルアミド)ホスファートを組み込むことにより、隣接基関与を伴う系での1,2-トランス-β-グリコシド結合形成反応を完璧な立体制御のもとに達成した。(2)隣接基関与を伴わない2-アジドー2-デオキシグルコース及びガラクトースに上記同様ビス(ジメチルアミド)ホスファートを組み込むことにより、高選択的1,2-トランス-β-グリコシド結合形成反応を達成した。2.マンノースを糖供与体とする高選択的グリコシル化反応の開発。(1)ビス(ジメチルアミド)ホスファートを脱離基とすることにより、隣接基関与を伴う系及び伴わない系での1,2-トランス-α-マンノシド構築を達成することができた。(2)糖タンパク質の糖鎖構築に不可欠であり、現在なお最大の懸案となっている1,2-シス-β-マンノシド構築については各種含リン脱離基について検討したが、現在、満足できる選択性を得るに至っていない。今後に残された課題である。
西洋中世における思想と表象の関係に関する総合的研究

研究代表者である山内と分担者である細田は、月に2回定期的に学生を交えながら、研究を行ってきた。ビンゲンのヒルデガルトのテキスト、および表象について、当時のスコラ哲学の概念分析を交えながら、その思想の枠組みを取り出すことを両者の協力の下に行った。この研究会においては、科研費の費用で収集できた文献の読解も行うことができ、極めて多くの有益な知見を得ることができた。研究成果としては、細田が編者の一人となって、西洋と東洋における現世と異界との交錯を論じた論文集『異界の交錯』(全2巻、リトン、412頁+482頁)をまとめた。これはまさに思想をどの様に表象するのかを扱った研究成果であり、本課題の特筆すべき成果の一つである。この論文集には細田は上下間それぞれに寄稿し、山内は下巻に寄稿している。細田はそれ以外に「洗礼の図像解釈--オットー朝写本挿絵を中心に」を発表した。また、山内は、西洋中世における思想と表象の関係が、その後歴史的にどのように展開されていったのか、といった観点から、広い視点の下に研究成果をまとめた。単著として『<つまずき>のなかの哲学』(NHK出版、221頁)を刊行した。また単著論文として「ドゥンス・スコトゥスとイスラーム哲学--共通本性の系譜」を発表した。細田の研究は、西洋中世におけるキリスト教美術を中心に、宗教思想が図像表象としてどのように表現されるかを一貫して追及しているが、本科研費によって、大きな研究成果をまとあることができたことは、成果として特筆すべきことである。また、山内も昨年度における単行本の刊行に続いて、本年度も本課題に関連する単行本と論文を刊行した。山内の研究中心は、中世スコラ哲学であるが、それに限定されず、広い視点に及ぶ研究を展開し、多くの研究成果を発表することができた。ビンゲンのヒルデガルトのテキスト、および表象について、当時のスコラ哲学の概念分析を交えながら、その思想の枠組みを取り出すことを両者の協力の下に御行った。また思想と表象の関連を研究するにはテキストの表現される思想だけではなく、絵画・彫像・建築に表現されたものも実見する必要があり、細田が8月にイタリアのウンブリア、トスカナ地方の教会・修道院を中心に調査を行い、また3月にもスペイン何部において教会・修道院を中心に調査を行った。特にビンゲンのヒルデガルトに関連する図像表象について多くの知見を得ることができた。その研究成果は、細田が編者として2巻の論文集にまとめつつある。現在上巻が刊行され、現在両者の論文が収録される下巻の編集が進行中である。3月末までに間に合わなかったのが残念である。内容は、哲学的・神学的思想内容を図像化などを通して表象にもたらすことが、中世キリスト教にとっていかなる意味を有したかを解明するものとなる。また、山内は、中世における思想と表象に関する紹介を含む単行本『笑いと哲学の微妙な関係』(哲学書房)を刊行した。

ビンゲンのヒルデガルトのテキスト、および表象について、当時のスコラ哲学の概念分析を交えながら、その思想の枠組みを取り出すことを両者の協力の下に行った。この研究会においては、科研費の費用で収集できた文献の読解も行うことができ、極めて多くの有益な知見を得ることができた。研究成果としては、細田が編者の一人となって、西洋と東洋における現世と異界との交錯を論じた論文集『異界の交錯』(全2巻、リトン、412頁+482頁)をまとめた。これはまさに思想をどの様に表象するのかを扱った研究成果であり、本課題の特筆すべき成果の一つである。この論文集には細田は上下間それぞれに寄稿し、山内は下巻に寄稿している。細田はそれ以外に「洗礼の図像解釈--オットー朝写本挿絵を中心に」を発表した。また、山内は、西洋中世における思想と表象の関係が、その後歴史的にどのように展開されていったのか、といった観点から、広い視点の下に研究成果をまとめた。単著として『<つまずき>のなかの哲学』(NHK出版、221頁)を刊行した。また単著論文として「ドゥンス・スコトゥスとイスラーム哲学--共通本性の系譜」を発表した。細田の研究は、西洋中世におけるキリスト教美術を中心に、宗教思想が図像表象としてどのように表現されるかを一貫して追及しているが、本科研費によって、大きな研究成果をまとめることができたことは、成果として特筆すべきことである。また、山内も昨年度における単行本の刊行に続いて、本年度も本課題に関連する単行本と論文を刊行した。山内の研究中心は、中世スコラ哲学であるが、それに限定されず、広い視点に及ぶ研究を展開し、多くの研究成果を発表することができた。
血小板膜中でホスホリパーゼにより特に分解を受け易い領域(ドメイン)の性質の研究

プロスタグランジン・トロンボキサンの生合成の律速段階をなすホスホリパーゼ【A_2】をはじめとするリン脂質分解酵素の活性化においては、【Ca^(2+)】イオンの動き、濃度変化のみならず、基質であるリン脂質の膜中での存在様式の変化が種々の刺激因子によってひきおこされる事が重要な意義をもつというのが我々の作業仮説である。この仮説は、ホスホリパーゼ【A_2】の活性が、たとえ一定の【Ca^(2+)】濃度においても、これら基質リン脂質の膜中での存在様式によって大きく変化するという成績に基づいている。刺激に伴なう細胞膜リン脂質の存在状態の変化は、刺激によって細胞膜蛋白質の変化がひきおこされこれにより膜リン脂質のホスホリパーゼ【A_2】に対する感受性が変化する事によると考えられる。本年度は、こうした作業仮説に基づいて、基質の存在状態の変化によるホスホリパーゼ【A_2】の活性化について追加実験を行うかたわら、細胞刺激に伴なって膜蛋白質を変化させる可能性のある酵素群、すなわち【Ca^(2+)】依存性蛋白質分解酵素および【Ca^(2+)】依存性蛋白架橋酵素を精製し、これらを特異的に認織する抗体を作成し、またこれら各酵素によって修飾される膜蛋白質を検索した。これら【Ca^(2+)】依存性の蛋白質修飾酵素はさらに細かい亜型に分けられる。すなわち蛋白質分解酵素は低【Ca^(2+)】要求型と高【Ca^(2+)】要求型にまた架橋酵素は組織型と血漿型に分類され、さらにその内因性阻害蛋白質もいくつかの分子種に分けられる。血小板をはじめ、内分泌組織など各種組織をこれらを特異的に認織する抗体で分析した結果、細胞によってこれら蛋白質修飾酵素の配合と分布に極めて特徴があることが判明した。従って、細胞によって、【Ca^(2+)】依存性の膜蛋白質の変化はそれぞれ異っており、それによってひきおこされるホスホリパーゼ群の活性化の機序も異なるものと考えられた。
デニズンシップ:非永住・非同化型広域移民の国際比較研究

戦後、欧米先進諸国に向けて、開発途上国出身の多くの移民が流入し、かれらを文化的に同化することは困難であったため、同化ではなく統合を通じてホスト社会に適応させようとする≪多文化主義≫の実験が各地で行われた。本研究課題はこのような≪多文化主義≫が国際標準となるような≪包摂レジーム≫に近い将来制度化されるかを問うものである。結論として、(1)≪多文化主義≫の背景である移民のエンパワーメントは交通・通信技術の発達とともになお進行中であり、いまだバックラッシュを引き起こす危険を含む。(2)第一世代はトランスナショナル化し、送出国社会と切れず、ホスト社会への適応のニーズを感じない者が増えている。(3)その反面、第二世代はホスト社会の公立学校での社会化により急速に同化し、親子の役割逆転により移民家族は不安定化する。このために、近い将来国際標準的な≪包摂レジーム≫の制度化が起こる可能性は低い。デニズンシップとは、国際移民のホスト社会への適応にみられる新しい形態に仮に与えた名称である。かつて、移民がホスト社会に適応するには文化的に同化するしかないとされていた時代があった。すべての適応は「同化」→経済的上昇→国籍(シティズンシップ)取得、という順序を踏んで進むものと考えられていた。本研究課題はその代わりに、経済的ニッチの獲得→非同化エスニック集団としての団体形成を通じてのホスト社会との交渉→非同化を前提としてのホスト社会における地位(デニズンシップ)の制度化、というもうひとつのモデルを提示しようとするものである。研究対象は、アメリカ合衆国におけるヒスパニックとアジア系、ヨーロッパにおけるムスリムの二つの先端事例とし、これらとインド洋圏における華僑・印僑という古典的事例、アフリカン・アメリカンと在日・韓国朝鮮人という参照事例との比較検討から解明することをめざす。移民のホスト社会への適応は、従来の同化主義め立場からは、文化的同化→経済的上昇→国籍(シティズンシップ)取得、という順序を踏んで進むものと考えられてきた。本研究はその代替として、経済的二ッチの獲得→非同化エスニック集団としてホスト社会主流集団と実力交渉→ホスト社会における非同化を前提としての地位(デニズンシップ)の制度化、というもうひとつのモデルを提示しようとするものである。この目的のために、初年度である2008年度には、予備的海外調査(四回)を行い、研究会(六回、二回はゲストを招いた)を重ね、図書等資料を収集した結果、以下のような暫定的見通しを得た。1.非同化デニズンシップの先端事例として想定した、アメリカ合衆国におけるヒスパニックとアジア系、ヨーロラバのムスリム、日本へのニューカマーについては、相互間に細部にわたる類似と相違があり、非同化デニズンシップ・モデルの適合度はまちまちである。たとえばアメリカ公民権運動後に興隆した米・英・豪の多文化主義とはこのモデルは相性がいいが、フランスの共和主義・ライシテの原理とは相容れない部分が大きい。後者のケースの検討が是非とも必要である。2.非同化デニズンシップの古典事例としたシナ海・インド洋における華僑・印僑・アラブ人のホスト社会適応と、参照事例とした北米アフリカン・アメリカンおよび在日韓国朝鮮人についても同じことがいえる。3.日本へのニューカマーの例が示すように、輸送交通・情報通信技術の発達に伴い、移民の構成、ニッチ職種、生活環境は、21世紀に入ったこんにち、たとえばヨーロッパへのムスリム労働移民の流入が停まった19734年以前とは根本的に別物になった。その前と後との不用意な比較に基づく立論は危険である。1.2009年度に実施した調査の内容(1)フィールド調査(a)先端事例-(1)南北アメリカ:代表者高橋をアルゼンチン・チリに、連携研究者木村をペルー・ボリビデに派遣し、移民受入地域の現状とアメリカ合衆国やアルゼンチンへの人の流れの実態を調査した。(b)先端事例-(2)欧州:連携研究者足立をドイツに、連携研究者増田をフランスに派遣し、トルコ系ゲストワーカーやマグレブ・西アフリカ旧植民地系などムスリム移民の現状とホスト社会の対応を調査した。(c)参照事例-インド洋移住システム:研究分担者荒、連携研究者森山・遠藤・足立・木村をケニア・タンザニアに派遣し、スワヒリ文化圏の人の流れの最新情勢につき情報を収集した。(2)研究会の開催(a)事例研究会を3回開催して現地調査結果を報告した。(b)理論研究会を2回開催し、1回はチコ・ウィテカーらゲストを呼んだ。

(3)二次文献を中心に資料を収集した。2.今年度までに明らかになったこと。(1)在来型の(1)「永住・同化」移民と異なり、戦後石油危機(19451973年)の時期の移民は、自己の文化的・言語的・宗教的独自性を守ろうとしてホスト国家・社会と交渉(ネゴシエート)する、というのが(2)「デニズン」という考え方のもとの形であったが、冷戦後(1990年)のいわゆる(3)ニューカマーは自己を「通過者(トランジットパースン)」と位置づけ、文化的独自性を失う怖れを初めから感じないのでかえってネゴシエートしない場合がある。(2)「グローバル化」は従来ともすれば(2)と関連づけて論じられがちであったが、(2)は実は国民国家の厳重な管理のもとに移住したのであり(アメリカのメキシコ系は例外だが、インドシナ系は該当する)、むしろ(3)の急速な増加と結びつけて考える必要がある。(3)(3)の型の移住は「トランジット」との自己規定にかかわらず、実は滞在期間が長、ホスト国家・社会との間の相互作用の量も大きい。1.2010年度に実施した研究(1)フィールド調査の実施(a)南北アメリカ:78月に代表者高橋を米国・メキシコへ、121月に連携研究者木村をブラジル・ボリビア・ペルーに派遣し、移民送出地からの人の流れと国境地帯の調査をした。(b)ヨーロッパ3月に研究分担者荒、連携研究者遠藤・増田・足立・外村をルーマニア・ポーランド・フランスへ派遣し,ロマを始めとする人の流れとホスト社会との関係を調査した。(2)シンポジウム・研究会の開催(a)10月に東京大学地域文化研究専攻と共催でシンポジウム「移民・ホスト社会・人権」を開催し、研究代表者高橋、連携研究者増田・外村が報告し、討論を行った。(b)事例研究会を3回開催して現地調査結果を報告した。(c)理論研究会を2回開催した。(3)二次文献を中心に資料収集・整理を進めた。2.今年度までに明らかになったこと(1)移民第一世代のホスト社会における〈適応〉には三類型がある。(1)〈同化型〉。(2)自己の文化的・言語的・宗教的独自性を守ろうとして、団体形成を通じてホスト社会とネゴシエートする〈統合型〉。(3)グローバル化のもとで可能になった、同化もネゴシエートもしない〈トランスナショナル適応型〉。(2)(a)しかし親が〈トランスナショナル適応型〉であっても、ホスト社会で生まれ社会化するその子女は〈適応〉のために親よりはるかに深くホスト社会に〈同化〉することが必要となる。(b)ところが〈トランスナショナル適応型〉の第一世代は〈統合型〉と異なり、子女のためにネゴシエートする志向と能力をもたない。(c)このため〈トランスナショナル適応型〉の第二世代は、親子間の〈役割逆転〉や、差別による社会的上昇の障壁による挫折などの困難を経験し、場合によってはホスト社会の〈アンダークラス〉を形成する可能性がある。(d)グローバル化のもとでホスト国家・社会の側からする、〈統合〉政策を最も緊急に必要とするのは、〈トランスナショナル適応型〉の親をもつ第二世代である。(a)国際シンポジウム(2回):2011年4月17日に日仏会館との共催でシンポジウム「移民と国境」を実施し連携研究者増田と外村が報告を行った。
脳切片電気生理学的手法を用いた低酸素性組織半影(penumbra)の研究

砂ネズミの海馬スライスを通常の実験系(interface chambar)で整理的状態を維持し、CA 1領域でEPSPs(Excitatory Post Synaptic Potentials,興奮性後シナプス電位)の細胞外電位記録および組織酸素分圧を同時にモニターした。低酸素負荷前の酸素分圧を安定させた後、種々の低酸素負荷を最長20分間加え際のEPSPsの変動と、再酸素供給後のEPSPsの回復の程度を調べ、低酸素負荷によりEPSPsが消失する群としない群との二群間で、低酸素負荷条件の差異を検討した。低酸素負荷前の組織酸素分圧およびEPSPsの電位に有為差はなく、スライスの組織環境ならびにsynaptic functionはほぼ相同と思われた。低酸素負荷後EPSPs消失群の組織酸素分圧は平均87.0mmHgで、全例12分以内にEPSPsが消失し脱分極を呈し、再酸素供給後もEPSPsの回復がみられないものがあった。非消失群は194.6mmHgで、20分間の低酸素負荷中EPSPsの電圧は減少するが、消失する事はなく脱分極もみられず、再酸素供給により程度に差わあるもののEPSPsの回復が認められた。これら二群間の負荷時の酸素分圧値には明らかな有為差が認められたが、消失群の中に150.0mmHgと比較的高い酸素分圧値でEPSPsが消失したものがあり、逆に非消失群の中に165.0mmHgと比較的低い酸素分圧値でもEPSPsが消失しないものが存在したため、負荷後の酸素分圧の絶対値だけではなく、負荷前後の酸素分圧の減少率に着目したところ、消失群の減少率は32.6%で、非消失群は40.7%であり、明かな有為差が認められた。以上のことより、synaptic functionに与える低酸素負荷の影響に関して、負荷後の酸素分圧の絶対値とともに、負荷前後の酸素分圧の減少比も重要な因子と考えられた。