hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンドロイチン硫酸を中心とした糖鎖による神経活動の制御機構

そこで、子宮内エレクトロポレーション法により、コンドロイチン4-O-硫酸基転移酵素-1の発現を低下させたところ、神経細胞が皮質板まで到達できず中間帯に留まった。正常な神経細胞は皮質板へ移動する際に、多極性から双極性へ形態変化するが、4位が硫酸化されたCSの発現低下細胞は多極性の形態を保っていた。分散培養した神経細胞においても、4位が硫酸化されたCSは神経細胞の極性形成に必要であった。これらの結果から、神経細胞自身が合成する4位が硫酸化されたCSによってつくられる微小環境は、神経細胞の極性形成と正常な大脳皮質の発生に必要であることが示された。また、糖鎖の化学合成に関しては、ビオチン化CS-D型四糖の化学合成も進めた。繰り返し二糖の合成経路は前年度までに完成し、今回二糖間の縮合に成功した。位置特異的な硫酸化も収率よく進行し、保護基の除去とビオチン化を残すまでになっている。コンドロイチン硫酸は直鎖状の多糖で、特定のコアタンパク質のセリン残基に共有結合したプロテオグリカンとして、脳の神経細胞表面や細胞外マトリックスに豊富に存在する。コンドロイチン硫酸は、脳の発生に伴い抑制性神経細胞の一種であるパルブアルブミン陽性神経細胞(PV細胞)の周囲に集積し、ペリニューロナルネット(PNN)と呼ばれる特殊な細胞外マトリックスを形成する。以前我々は、6-硫酸化コンドロイチンを多く発現するマウス(C6ST-1 TGマウス)の視覚野ではWFA陽性のPNN数が減少し、その結果、C6ST-1 TGマウスのPV細胞は十分に成熟できず、成獣においても視覚野の可塑性を維持していることを見出した。そこで本年度は、6-硫酸化コンドロイチンがどのようにPNNの形成を制御しているのかをC6ST-1 TGマウスを用いて解析した。生後1日目、15日目、30日目、45日目、120日目のC6ST-1 TGマウスと野生型マウスの脳のおける種々のプロテオグリカンの発現をウエスタンブロティング解析により調べたところ、C6ST-1 TGマウスの脳において、PNNの主要な成分として知られるアグリカンのみが選択的に減少していた。また、WFAを用いた組織染色からも、野生型マウスと比べC6ST-1 TGマウスの脳のPNNへのアグリカンの蓄積が特異的に減少していることが判明した。さらに、C6ST-1 TGマウスにおける脳由来のアグリカンは、野生型マウス由来のものに比べ、マウス脳に発現してアグリカンを分解することが知られるADAMTS-5(aggrecanase-2)による分解を受けやすいことがわかった。したがって、アグリカン上のコンドロイチン硫酸の硫酸化構造はアグリカンの安定性に影響を与え、その結果PNNの形成や神経可塑性を制御していることが示唆された。また、糖鎖の化学合成に関しては、ビオチン化CS-D型四糖の化学合成に成功し、これらをBiacoreの基盤に結合させることにより様々な分子との結合解析が可能となった。コンドロイチン硫酸(CS)は、中枢神経系のマトリックスに豊富に存在することが知られ、神経可塑性の制御などに重要な役割を果たしていると考えられている。CSは、グルクロン酸とN-アセチルガラクトサミンが交互に繰り返した構造を基本糖鎖骨格にもち、その様々な部位が硫酸化修飾を受けて構造多様性を獲得する。我々は、CSの硫酸化パターンによって神経可塑性が調節されると考え、6位が硫酸化されたCSを多く発現するトランスジェニックマウスを作成した。
都市と企業の規模分布と空間分布の規則性を表現しうるネットワーク形成理論

本研究の目的は「都市と企業の規模分布」の規則性(ランク・サイズ則)と「都市と企業の空間的分布」の規則性(都市の階層原理)を同時に説明しうる理論モデルを提示することである.本研究では,まず,多種集団Population Gameの枠組で企業の(取引先/立地点)選択行動と相互作用を表現し,(a)企業間取引ネットワーク形成と(b)企業の集積立地パターン形成,の各々が創発する2つのサブ・モデルの特性を理論的に明らかにした.そして,両者を整合的に統合したシステム・モデルを構築し,系統的な数値実験により,(a)と(b)の同時均衡状態で創発する企業の規模別・空間的分布パターンの特性を明らかにした.本研究の目的は「都市と企業の規模分布」の規則性(ランク・サイズ則)と「都市と企業の空間的分布」の規則性(都市の階層原理)を同時に説明しうる理論モデルを提示することである.本研究では,まず,多種集団Population Gameの枠組で企業の(取引先/立地点)選択行動と相互作用を表現し,(a)企業間取引ネットワーク形成と(b)企業の集積立地パターン形成,の各々が創発する2つのサブ・モデルの特性を理論的に明らかにした.そして,両者を整合的に統合したシステム・モデルを構築し,系統的な数値実験により,(a)と(b)の同時均衡状態で創発する企業の規模別・空間的分布パターンの特性を明らかにした.本研究の目的は,(1)「ネットワーク科学」分野で研究されてきた「都市と企業の規模分布」の規則性と(2)「空間経済学」分野で研究されてきた「都市と企業の空間的分布」の規則性,を同時に表現・説明しうる理論を構築することである.本研究では,まず,多種集団のPopulation Gameの枠組みで企業の(取引先/立地)選択行動と相互作用を表現し,(a)企業間取引ネットワーク形成と(b)企業の集積立地パターン形成,の各々が創発する2つのサブ・モデルを開発する.その上で,両者を整合的に統合したシステム・モデルを構築し,(a)と(b)の相互作用(同時均衡状態)下で創発する企業の規模別・空間的分布パターンの特性を明らかにする.H25年度の研究では,まず,上記2つのサブ・モデルを開発した.より具体的には,(a)については,各都市に各タイプの企業が立地したときの利潤関数条件を規模の経済と輸送費用による集積経済効果を反映したモデルで表現し,空間均衡条件によって,各都市に立地する各タイプの企業数が内生変数として決定されるモデルを構築した.(b)については,効果を考慮したgravity typeのモデルで表現され,市場参入・撤退条件から,各タイプの企業数が内生変数として決定される.次に,ベンチマーク・ケース(円周都市経済)において,各サブ・モデルの均衡解と安定性条件を導出し,系統的な数値実験により,各種モデル・パラメータ空間における立地パターンの分岐特性および安定的な都市・企業規模分布の特性を検証した.本研究の目的は,(1)「ネットワーク科学」分野で研究されてきた「都市と企業の規模分布」の規則性と(2)「空間経済学」分野で研究されてきた「都市と企業の空間的分布」の規則性,を同時に表現・説明しうる理論を構築することである.本研究では,まず,多種集団のPopulation Gameの枠組みで企業の(取引先/立地)選択行動と相互作用を表現し,(a)企業間取引ネットワーク形成と(b)企業の集積立地パターン形成,の各々が創発する2つのサブ・モデルを開発する.その上で,両者を整合的に統合したシステム・モデルを構築し,(a)と(b)の相互作用(同時均衡状態)下で創発する企業の規模別・空間的分布パターンの特性を明らかにする.平成26年度の研究では,まず,平成25年度に解析した基本モデルに対する幾つかのバリエーション・モデルを開発し,基本モデルと同様の分岐特性が成立するための条件(集積/分散力を表すモデルの数理構造)を明らかにした.そして,それらモデルに対する大規模な都市数・企業数下での数値実験により,企業の異質性を表現するパラメータ(交通費用および代替弾力性)の分布が一定以上の分散を持つなら,Number Average Size (NAS)則やべき乗則則が頑健に成立することを示した.土木計画学・交通工学都市数・産業数が大きい場合,多数の局所解を持つサブモデルの安定均衡解を得るのに必要な計算時間が,研究開始時点で想定した以上に大きかった.そのため,系統的な数値実験の完了に膨大な時間を要した.H26年度の研究では,a)統合システム・モデル構造の簡略化,B)計算アルゴリズムおよび数値実験条件の効率化,c)利用計算機環境の改善等によって,H25年度に生じた若干の遅れをリカバーし,研究計画に記した目的を達成する予定である.論文の英文校正等,発注と納品で年度をまたぐ業務(支出項目)があったため.上記理由に記載の支出項目としてH26年度に使用予定.
超音波楕円振動切削による3次元マイクロ形状の超精密加工

3次元マイクロ形状の超精密切削加工について研究を行い、下記の成果を得た。(1)超音波楕円振動切削装置の改良これまでに開発してきている超音波楕円振動切削装置を改良し、安定した高精度の楕円振動軌跡がえら得る制御装置を開発した。(2)加工された仕上げ面の解析マイクロ・ダイヤモンド切削によって得られた仕上げ面の形状精度、仕上げ面粗さなどの性状について解析を行った。(3)3次元マイクロ形状を有する部品の切削実験フレネルレンズ金型、マイクロピックアップレンズ金型、LCD用バックライトパネル金型など微細な3次元形状加工用CNCソフトウェアの開発を行い、実際にそれらの部品の超精密切削実験を行った。また、ここでは主として、焼入れステンレス鋼など従来のダイヤモンド切削では不可能とされた材料についての超音波超精密楕円振動を行った。(4)加工部品の最終評価と提案する加工法の実用化に向けた検討切削実験によって得られた加工部品の特性について、加工形状精度、仕上げ面粗さなどを総合的に評価するとともに、本研究成果の応用範囲を広げて、実用化に向けた検討を行った。実績3次元マイクロ形状の超精密切削加工の基本について、主として以下の3項目の研究を行い、下記の成果を得た。(1)次元曲面のマイクロ加工の基本的切削特性の実験的解析これまでに開発してきている超音波楕円振動切削装置を改良し、3次元形状を有する微小曲面のマイクロ・ダイヤモンド切削を行い、超精密マイクロ切削における加工性、加工プロセスのモニタリング(切削力測定など)、生成される切りくずの観察など、基本的な切削特性を実験的に明らかにした。(2)加工された仕上げ面の特性の解析マイクロ・ダイヤモンド切削によって得られた仕上げ面の形状精度、仕上げ面粗さなどの性状について解析を行った。(3)3次元複雑状加工用ソフトウェアの開発フレネルレンズ金型、非球面光学素子などの加工に必要な形状定義のためのソフトウェアと、基本的な3次元形状加工用CNCソフトウェアの開発を行った。平成13年度は、具体的な応用例を中心に切削実験を行い、主として以下の2項目の研究を行った。(1)3次元マイクロ形状を有する部品の切削実験フレネルレンズ金型、マイクロピックアップレンズ金型、LCD用バックライトパネル金型など微細な3次元形状を有する部品の超精密切削実験を行った。ここでは主として、焼入れステンレス鋼など従来のダイヤモンド切削では不可能とされた材料についての超音波超精密楕円振動を行った。これらの今後重要となる3次元マイクロ形状部品の具体的な例については、別途調査研究を行った結果に基づいている。)(2)加工部品の最終評価と提案する加工法の実用化に向けた検討切削実験によって得られた加工部品の特性について、加工形状精度、仕上げ面粗さなどを総合的に評価するとともに、本研究成果の応用範囲を広げて、実用化に向けた検討を行った。
層状チャートの岩石組織学的研究

変動帯を特徴づける層状チャートは,海洋プレートの沈み込みにともなって形成された付加体の主要な構成員である.その岩石組織学的研究にもとづいて,堆積および続成段階から付加作用をへて,変動帯を構成するまでの地質現象の一端が解読された.その結果の概略は以下の通りで,付加テクトニクスの考察に重要な示唆を与えるものと考えられる.初生構成物質と後生構成物質が,偏光顕微鏡観察,エネルギー分散分析,波長分散分析,およびX線粉末回折によって識別された.前者は基本的には堆積時に供給されたもので,放散虫骨格や珪室海面綿骨針,イライトやクロライトなどの粘土鉱物,Fe-Mn鉱物などである.後者は続成過程から付加作用および変成作用において形成されたもので,間隙充填石英やMn-クロライトなどをふくむ.これらが堆積から付加作用をへて日本列島を構成するまでの諸過程は,以下のように岩石組織に記録されていることが明らかになった.堆積過程の組織:初生構成物質が静かに降下沈積し,底棲動物で乱されていないことから深海形成を示す平行ラミネーション,上下判定に有効なロード・キャスト,瞬間的な水流の動向を示すカット・フィル構造などの堆積構造が記録されており,堆積当時の環境推定に有効な組織が認められた.続成過程の組織:初生構成物質の周囲に沈殿した間隙充填石英,スタイロライトに代表される圧力溶解を示す縫合組織などが認められ,埋没段階での溶解現象が重要であることを示唆している.付加過程の組織:おそらく海溝域における崩壊堆積を示唆する破砕組織,地下深所における高圧条件下で起こった泥質物質の割れ目へのインジェクションなどが例外なく認められた.変成過程の組織:スティルプノメレンやリ-ベッカイトといった各種の変成鉱物で示される.上昇隆起過程の組織:地下深所から上昇することによる圧力解放を反映したテンション・クラックやそこに形成された石英などの細脈などに,地表に露出するプロセスが記録されている.変動帯を特徴づける層状チャートは,海洋プレートの沈み込みにともなって形成された付加体の主要な構成員である.その岩石組織学的研究にもとづいて,堆積および続成段階から付加作用をへて,変動帯を構成するまでの地質現象の一端が解読された.その結果の概略は以下の通りで,付加テクトニクスの考察に重要な示唆を与えるものと考えられる.初生構成物質と後生構成物質が,偏光顕微鏡観察,エネルギー分散分析,波長分散分析,およびX線粉末回折によって識別された.前者は基本的には堆積時に供給されたもので,放散虫骨格や珪室海面綿骨針,イライトやクロライトなどの粘土鉱物,Fe-Mn鉱物などである.後者は続成過程から付加作用および変成作用において形成されたもので,間隙充填石英やMn-クロライトなどをふくむ.これらが堆積から付加作用をへて日本列島を構成するまでの諸過程は,以下のように岩石組織に記録されていることが明らかになった.堆積過程の組織:初生構成物質が静かに降下沈積し,底棲動物で乱されていないことから深海形成を示す平行ラミネーション,上下判定に有効なロード・キャスト,瞬間的な水流の動向を示すカット・フィル構造などの堆積構造が記録されており,堆積当時の環境推定に有効な組織が認められた.続成過程の組織:初生構成物質の周囲に沈殿した間隙充填石英,スタイロライトに代表される圧力溶解を示す縫合組織などが認められ,埋没段階での溶解現象が重要であることを示唆している.付加過程の組織:おそらく海溝域における崩壊堆積を示唆する破砕組織,地下深所における高圧条件下で起こった泥質物質の割れ目へのインジェクションなどが例外なく認められた.変成過程の組織:スティルプノメレンやリ-ベッカイトといった各種の変成鉱物で示される.上昇隆起過程の組織:地下深所から上昇することによる圧力解放を反映したテンション・クラックやそこに形成された石英などの細脈などに,地表に露出するプロセスが記録されている.層状チャートは,海洋プレートの沈み込みにともなって形成された付加体(いわゆる混在岩相)の重要な構成員である.変動帯の発達過程に加え付加テクトニクスの内容を知るために,日本列島の骨格を構成している白亜紀とジュラ紀付加体における層状チャートの岩石組織の検討を行なった.従来予想されていたのとは異なり,層状チャートは破砕されていることが多く,その岩石組織から岩体に激しいテクトニックな外力が働いたことが明らかになりつつある.それには,崩壊による未淘汰な乱雑堆積を示唆する堆積組織,固結していく続成過程に関連する圧力溶解などを示す縫合組織,微小な断層といった,おそらく沈み込みのオフスクレーピングにともなう破壊組織,さらに深所におけるより高温条件下でおこった,おそらくアンダープレーティングに関係した再結晶組織などがある.層状チャートには,このように地表から地下深所までのいろいろな条件における現象が保持されているので,その系統的な調査によって付加プロセスの解析が可能と考えられる.海洋酸素欠乏事件による生物の絶滅を示す層準として注目されるペルム紀と三畳紀の境界に近い地層が,美濃帯のジュラ紀白亜紀の付加体中に存在する.そこでは成層した黒色の泥質岩が発達しており,上位に連続的に珪質頁岩から灰色の層状チャートへと移り変わる.ペルム系の少なくとも3層準に,赤鉄鉱の殻で囲まれた黄鉄鉱のノジュールが発見された.

それらは径1ないし数cmのノジュールで,層理面に平行にならんで産出し,堆積時に形成されたものと考えられる.ノジュールを断面で詳細にみると,赤鉄鉱の殻の中にさらに薄く黄鉄鉱が葉理状に挟まれており,そういった組織の当時の海洋および堆積環境における短周期の変動を推定させるものと考えられる.変動帯を特徴づける層状チャートは,海洋プレートの沈み込みにともなって形成された付加体の主要な構成員である.その岩石組織学的研究にもとづいて,堆積および続成段階から付加作用をへて,変動帯を構成するまでの地質現象の一端が解読された.その結果の概略は以下の通りで,付加テクトニクスの考察に重要な示唆を与えるものと考えられる.初生構成物質と後生構成物質が,偏光顕微鏡観察,エネルギー分散分析,波長分散分析,およびX線粉末回折によって識別された.前者は基本的には堆積時に供給されたもので,放散虫骨格や珪質海面綿,骨針,イライトやクロライトなどの粘土鉱物,Fe-Mn鉱物などである.後者は続成過程から付加作用および変成作用において形成されたもので,間隙充填石英やMn-クロライトなどをふくむ.これらが堆積から付加作用をへて日本列島を構成するまでの諸過程は,以下のように岩石組織に記録されていることが明らかになった.堆積過程の組織:初生構成物質が静かに降下沈積し,底棲動物で乱されていないことから深海形成を示す平行ラミネーション,上下判定に有効なロード・キャスト,瞬間的な水流の動向を示すカット・フィル構造などの堆積構造が記録されており,堆積当時の環境推定に有効な組織が認められた.続成過程の組織:初生構成物質の周囲に沈殿した間隙充填石英,スタイロライトに代表される圧力溶解を示す縫合組織などが認められ,埋没段階での溶解現象が重要であることを示唆している.付加過程の組織:おそらく海溝域における崩壊堆積を示唆する破砕組織,地下深所における高圧条件下で起こった泥質物質の割れ目へのインジェクションなどが例外なく認められた.変成過程の組織:スティルプノメレンやリ-ベッカイトといった各種の変成鉱物で示される.上昇隆起過程の組織:地下深所から上昇することによる圧力解放を反映したテンション・クラックやそこに形成された石英などの細脈などに,地表に露出するプロセスが記録されている.
超音波エコー装置を用いた小児の口腔機能規格評価法の確立

平成30年4月に「(小児)口腔機能管理加算」が我が国の診療報酬に新設された。未来の我が国を担う小児の口腔機能の評価は子供ゆえに客観性が低いため、より客観性の高い検査方法が望まれている。保護者の子供に対する「食」の不安は高まっている(日本歯科医学会調査2017より)一方で、歯科医師が過剰と言われる今の時代においても小児の口腔機能の専門家は地域に十分な数存在するとは決して言えない状況である。本研究では、超音波エコー装置を用いて咬筋・口輪筋の筋肉を骨格筋量と比較して評価するとともに、全国の4つの地域から同一方法を用いて測定することで、口腔機能の規格評価方法を確立する事を目的とした。
ヒト赤血球代謝応答の大規模数理モデルによる予測と網羅的代謝解析による実証

大規模なヒト赤血球代謝シミュレーションモデルを用いて生理的条件下でのアデノシンに対する赤血球代謝応答の再現を行った。その結果、アデノシンを大量に取り込むことで却って総ATP量が低下する事、低酸素時にはヘモグロビンのT-state遷移に応答した解糖系活性化が補償的に働くことで、細胞外アデノシン増加によるATP量の減少が抑えられる事が予測され、メタボローム解析によって実証された。更に、シミュレーションモデルを用いた高速かつ低コストなスクリーニングによる保存条件の最適化を目指し、MAP低温保存赤血球の長期間での代謝動態を定量的に再現し得るモデルを作成した。1.赤血球をMAP保存液によって低温保存する際、赤血球の酸素運搬能、形態維持に必須であるATP、2, 3-ビスホスホグリセリン酸(2, 3-BPG)の低下が起こるが、この機序は夫解明である。そこで、代謝変動の機序を説明するため、MAP保存液で低温保存された赤五球の状態を、代謝シミュレーションモデルを用いて再現した。その結果、既報のATP、2, 3-BPG濃度遷移を再現するモデルが得られた。また、中間代謝物質についてメタボローム解析による時系列での網羅的測定を行い、シミュレーションモデルと一致する結果を得た。このモデルは、新たな低温保存方法の開発た非常に有用である。2.ヒト赤血球では、低酸素時の血管拡張物質として知られているアデノシンを細胞内に取り込み、代謝によってATPを産生している。ヒト赤血球代謝の低酸素応答の解析としで、低酸素、高酸素状態におけるアデノシン取り込み後の赤血球内代謝物質のメタボローム解析を行い、代謝シミュレーションモデルによる予測結果との比較を行った。その結果、低酸素下での膜タンパクを介した解糖系の活性化が、アデノシンからのATP産生に重要な役割を果たすことを見いだした。3.生体内で循環し、酸素分圧や血流の変動を受ける赤血球の代謝応答を予測するためには、細胞の「形状」や細胞内における「分子局在」、「分子による拡散速度の違い」の勘案は不可欠である。そこで、赤血球細胞内の低分子化合物の拡散・膜透過・局在などの「反応の場」と代謝反応を同時に計算可能なシミュレーションを実現するプロトタイプモデルの構築を行った。赤血球は細胞外のアデノシンを取り込んでATPを産生する代謝経路を持ち、一方で、低酸素組織において血管拡張物質としての機能を持つアデノシンが高濃度となることが知られている。大規模なヒト赤血球代謝シミュレーションモデルを用いて生理的条件下でのアデノシンに対する赤血球代謝応答の再現を行ったところ、1分子のアデノシンをATPに代謝する際に2分子のATPを消費する事から、アデノシンを大量に取り込むことで総ATP量、エネルギーチャージが低下し、ここで消費されるATPは、解糖系によって産生されるATPの約1/3を占めると予測された。また、このATP量の減少は、ヘモグロビンのT-state遷移に応答したBand3からの酵素の乖離による解糖系活性化が補償的に働くことで、低酸素時には抑えられる事が予測された。CE-MSによるメタボローム解析を行ったところ、実際に通常酸素でのアデノシン添加により細胞内のATP量、エネルギーチャージが低下し、低酸素で抑えられる事を確認した。更に、赤血球代謝シミュレーションモデルの応用として、日本において広く用いられているMAP血液保存液による低温保存赤血球の代謝動態を再現した。経時的劣化の指標となるATP、2,3-ビスボスホグリセリン酸の低温保存中の濃度データを基にモデルを最適化させた結果、得られたパラメータセットでのシミュレーションは、CE-TOFMSによるメタボローム測定で得られた解糖系中間代謝物質の長期保存による代謝変動を定量的に再現しており、「MAP長期保存赤血球代謝のシミュレーションによる予測」を可能にした。更にモデルの感受性解析の結果から、低温保存赤血球の代謝を長期的に安定に保つ条件を予測した。
特別支援教育におけるプログラミング教育と認知発達に関する実証的研究

特別な支援を必要とする子どもたちは、その特性により、自身で思考過程を表出することが難しい場合が少なくない。また、肢体不自由児の場合、不随意運動により身体の動きも自らコントロールすることが難しい。一方、IoTデバイスの価格が低下し、さまざまな「もの」をインターネットに接続することができるようになった。また、大量のデータの蓄積および分析についても簡便になり、データそのものの学習機能により、方向性を類推することも可能になった。よって、本研究では、特別な支援を必要とする子どもたちの思考過程および身体の動きをIoTデバイスで収集したデータにより可視化し、個別の教育・学習方法を検討する一助としたい。
第二次世界大戦期イギリスの社会調査と戦後再建構想

第二次大戦中のイギリスで社会主義者G.D.H.コールが主宰した「ナフィールド・コレッジ社会再建調査」(1941-44年)の全貌を解明する為に「ナフィールド調査」(実態調査)の諸活動と戦後の課題を討議した「プライベート・コンファレンス」(理論構築)の両者の内実を実証的に明らかにした。「ナフィールド調査」は、全国規模での産業調査、労働者・女性の口述証言を採録し、戦後再建に向けて、産業再建、教育、社会サーヴィス、地方行政等についての報告書(計69本)を政府や「ベヴァリッジ委員会」に提出していた。一方で、政府側の否定的な反応や大学上層部との確執も踏まえ「ナフィールド調査」の意義と限界を明らかにした。本研究は、第二次世界大戦期のイギリスにおける戦後再建を目的とした社会科学者の社会調査活動の意義を、戦後アトリー労働党政権下の福祉国家建設の中で位置づけるものである。本年度は、社会主義者G.D.H.コールとナフィールド・カレッジ社会再建調査(194145年)を研究対象とし、2014年の夏季と冬季に英国資料調査を行った。英国オックスフォード大学ナフィールド・カレッジ図書館にてG.D.H.コールの個人文書、ナフィールド・カレッジ社会再建調査の膨大な一次利用を、ボードリアン図書館にて19411943年までの大学協議会の議事録などを可能な限り閲覧・複写した。また、本研究課題の研究協力者も渡英し、英国国立公文書館にて戦後再建を担う各省庁の未公刊資料を閲覧・複写し、コールが政府へ提出した各種報告者がどのように議論されたのかを調べた。現時点で明らかになったことは、戦時中、秘密裡に行われた私的会議Private Conferenceの議事録の分析から、コールが全国から著名な経済学者・社会学者らを招聘し、完全雇用、教育、社会サービスなどの議題が戦時中に自由に討論されていた事実であり、各論者の意見対立などが伺えた点である。しかしこの議論をもとにして政府に提出するはずの各種報告者は、全国規模の調査活動も合わせて、財務省からの財的支援の打ち切り、社会主義者コールを警戒した無任所大臣の政治的圧力によって、コールとナフィールド・カレッジの社会再建調査活動が大きく制約されたことも明らかにされた。渡英した際には、英国人歴史研究者ニック・テイラッソ教授から一次資料の解釈について有益なアドヴァイスを頂戴することができた。この研究成果として、現在、コールのイギリス戦後再建構想についての論考を準備しつつ、2015年度の社会経済史学会全国大会自由論題報告にて研究発表を予定している。本年度も引き続き、イギリスを代表する社会主義者G.D.H.コールとナフィールド・カレッジ社会再建調査(194144年)の全体像の解明を目的とし、2015年の67月と2月に現地での資料調査を行った。オックスフォード大学ナフィールド・カレッジ図書館にてG.D.H.コールの個人文書、ナフィールド・カレッジ社会再建調査の一次利用(調査原票)、およびボードリアン図書館にてプライヴェート・コンファレンスの議事録など約1,000枚程度複写することができた。また、本研究課題の研究協力者も渡英し、LSE図書館、英国国立公文書館にてベヴァリッジ個人文書や社会保障連盟などの一次資料、および戦後再建を担う各省庁の未公刊資料の所在を確認することができた。コールがベヴァリッジ委員会や政府へ提出した各種報告書、答申の内容などを明らかにできた。政府・官僚たちがコールたちのナフィールド調査報告書の質と方法論に批判的だったこと、しかしベヴァリッジだけはコールを擁護し、ベヴァリッジ報告(1942年)に反映させようとしたことが実証的に明らかにされた。またプライヴェート・コンファレンスでの討議内容については、コールが全国から著名な経済学者たちを招聘し、産業調査、地方政府、完全雇用、教育、社会サービスなどの議題を戦時中に自由に討論していた事実が明らかにできた。しかし、保守的な政治文化の中で財務省、各省庁と大学上層部の圧力によって、ナフィールド社会再建調査活動が大きく制約された経緯が分かったことなど1941年44年までの全体像の把握が可能となったことは大きな成果と言える。渡英した際には、英国人歴史研究者ニック・ティラッソー教授から一次資料の解釈について有益なアドヴァイスを頂戴することもできた。2015年5月には社会経済史学会全国大会にて松村高夫(慶應義塾大学名誉教授)と共同報告を行った。これに基づき学会誌への投稿論文を完成することができた。平成27年度は、当初の目的である1)先行研究の整理、具体的には第二次大戦期のイギリス社会政策史研究の整理、社会主義者G.D.H.コールの著書・論文を収集し、コールの第二次大戦期の社会・経済・政治思想の把握が可能となった。2)G.D.H.コールとナフィールド・カレッジ社会再建調査(194144年)を研究対象とし、67月と2月に英国での現地資料調査を行った。オックスフォード大学ナフィールド・カレッジ図書館にてG.D.H. Coleの個人文書、ナフィールド・カレッジ社会再建調査の一次利用(調査原票)、およびボードリアン図書館にて19411943年までの大学協議会の議事録などを可能な限り探索・収集した。また、本研究課題の研究協力者も渡英し、LSE図書館にてベヴァリッジ個人文書、英国国立公文書館にて戦後再建を担う各省庁の重要な資料の所在を確認できた。

現時点での達成は、ナフィールド社会再建調査を、全国産業調査、社会サーヴィス調査、教育調査、地方政府の調査それぞれの提言内容を把握できた点と、他方でプライヴェート・コンファレンスの議事録の分析から、コールが全国から著名な経済学者らを招聘し、戦後産業、雇用政策、完全雇用、教育、社会サービスなどの討論を重ねていった事実を資料的に裏付けることができたことで調査活動の全体像の把握がより一層進展した。しかし今後の課題はナフィールド調査に対する各省庁での反応を示す具体的な資料の収集とこれまでの史実と関連付けた分析である。またベヴァリッジ個人文書をさらに調べ上げ、ナフィールド調査の提言内容が具体的にどの程度、ベヴァリッジ報告書に反映されたのかを検証していくことが必要となる。平成27年度には、社会経済史学会全国大会にて松村高夫(慶應義塾大学名誉教授)と共同報告を行った。これに基づき学会誌に投稿論文を完成させることができた。本年度(最終年度)も引き続き、イギリスを代表する社会主義者G.D.H.コールを主宰者として1941年に開始されたオックスフォード大学ナフィールド・コレッジ社会再建調査(194144年)の全貌を明らかにする為、2016年8月と2017年2月にロンドン、オックスフォードで資料調査を行った。ナフィールド・コレッジ図書館にてG.D.H.コールの個人文書、ナフィールド・コレッジ社会再建調査の新たな一次利用(調査原票)を収集した。研究協力者も渡英し、LSE図書館、国立公文書館にてベヴァリッジ個人文書や社会保障連盟などの一次資料、および戦後再建を担う各省庁の未公刊資料の収集が可能となり、ナフィールド調査(全国規模の実態調査)と第一線の専門家・学者によるプライベート・コンファレンス(理論構築)の両者の内実を具体的に解明できた。ナフィールド社会再建調査は、産業再建、都市建設、教育改革、雇用政策、社会サーヴィス体制の再編、地方行政といった戦後再建の重要課題についての調査報告書(計69本)を政府閣僚やベヴァリッジ委員会に提出し、戦後再建政策の議論に重要な一石を投じた調査団体であったが1943年には政府省庁に否定的に扱われてしまう顛末を明らかにした。またナフィールド社会再建調査を19世紀来のイギリス社会調査史の中に位置付けることでコールによる異色の調査の性格を鮮明化した。その成果は、松村高夫(慶応義塾大学名誉教授)との共著論文「オックスフォード大学ナフィールド・コレッジ社会再建調査、1941年-1944年」『社会経済史学』第82巻4号(2017年2月)として公刊した。2017年3月には英国ウェストミンスター大学にて日英歴史家共同討議において有益な情報交換も行った。ナフィールド社会再建調査が、現実の戦後のイギリスの政策にどの程度、いかなる形で生かされたのかについての検討課題も見えてきた。第二次大戦中のイギリスで社会主義者G.D.H.コールが主宰した「ナフィールド・コレッジ社会再建調査」(1941-44年)の全貌を解明する為に「ナフィールド調査」(実態調査)の諸活動と戦後の課題を討議した「プライベート・コンファレンス」(理論構築)の両者の内実を実証的に明らかにした。「ナフィールド調査」は、全国規模での産業調査、労働者・女性の口述証言を採録し、戦後再建に向けて、産業再建、教育、社会サーヴィス、地方行政等についての報告書(計69本)を政府や「ベヴァリッジ委員会」に提出していた。一方で、政府側の否定的な反応や大学上層部との確執も踏まえ「ナフィールド調査」の意義と限界を明らかにした。
運動はなぜストレスを解消させるのか?-脳波からのメカニズムの検討-

運動によるストレス低減効果のメカニズムを解明するため、運動後の感情の変化を脳波の変化から検討した。感情の測定に関しては、運動によるストレス解消は運動後のポジティブな感情の増加がネガティブな感情を抑制することによって生じるという筆者らの仮説に立ち、運動後のポジティブな感情の増加を調べた。そのポジティブな感情を得るため、「快適自己ペース(Comfortable Self-Established Pace:CSEP)」という主観的運動強度を用いた。まず、なぜCSEPなのかという根拠を示すために総説論文を書き、実証的研究を行った。その結果、CSEPは再現性が高いこと、運動後に一貫してポジティブな感情の増加がみられることなどが明かにされた。そこで、このCSEPを中心とするいくつかの運動強度を設定し、運動後のポジティブな感情の変化と脳波の変化との対応関係を分析した。予備的研究として、3名の被験者を用い運動前後・回復期の感情と脳波との関係を検討した。その結果、運動後にα波が増加する事例がみられた。本実験では、前額(F3,F4)と頭頂(P3,P4)と耳朶による単極誘導で脳波を運動の前後と回復期(運動後45分間)に測定し、同時に感情(快感情、満足感、リラックス感)を測定した。ポジティブな感情はCSEP運動セッションのときがそれよりも高いあるいは低い運動強度よりも運動中・運動後・回復期を通じて最も高い感情状態が得られたが、運動後に顕著なα波の増加は得られなかった。したがって、運動に伴うポジティブな感情の増加を脳波(α波)では十分には説明できず、感情や脳波の測定の方法論的問題が指摘された。運動によるメンタルヘルス向上やストレス解消に関する研究では、どのような運動強度を設定するかが一つの焦点となっている。しかし、個々人にとっての最大の心理的効果をもたらす運動強度を設定することは極めて難しい。そこで、我々はCsikszentmihalyiの最適刺激理論と、覚醒とパフォーマンス間における逆U字仮説に基づき、快適自己ペースComfortable Self-Established Pace(CSEP)という主観的運動強度を考案した。本研究ではCSEPが運動中のポジティブな感情(快感情、リラックス感、満足感)を引き出す最適運動強度であるかどうかを検討するとともに、ポジティブな感情の変化と脳波との関係を調べることを目的とした。16名の男子大学生を対象に、トレッドミル上を3つの異なった運動条件(-10%-CSEP、CSEP、+10%-CSEP)で15分間走行させ、本研究で作成した快スケール(Comfortable FeelingScale:CFS)を運動開始6分、10分、14分(運動終了直前)の3回測定した。その結果、すべての運動条件で、運動中および運動終了直前にCFS得点(快感情)の増加がみられた。しかし、CSEPでの運動で最も高い快得点が得られ、快スケール得点と運動強度間に逆U字関係がみられた。このことによって、CSEPが運動中・後にポジティブな感情を得るための最適刺激である可能性を示唆された。また、パイロットスタディとして、脳波の測定の方法を検討することと、感情の変化と脳波との関係を調べることを目的として、3名の被験者に、運動前、運動終了直後、そして回復期90分まで15分間隔で、合計8回、1分間づつ脳波を測定した。脳波は運動に伴う発汗やノイズが入ることから、トレッドミルでの運動中の脳波は測定できないことや脳波測定のタイミングなどが分かった。感情の変化と脳波との関係では、α波は運動終了直後より、回復期に増加することが分かり、リラックス感の変化と対応する傾向がみられた。運動によるストレス低減効果のメカニズムを解明するため、ポジティブな感情がネガティブな感情を抑制するという観点に立ち、運動後のポジティブな感情の増加と脳波の変化との関係を調べている。

「快適自己ペース(Comfortable Self-Established Pace:(CSEP)」という主観的運動強度を用いると、一貫してポジティブな感情の増加がみられることから、このCSEPを中心とするいくつかの運動強度を設定し、脳波の測定を行っている。初年度は、脳波関係の文献検索、脳波の測定法の確立を検討するとともに、パイロットスタディとして、3名の被験者を用い運動前後・回復期の感情及び脳波の測定を行い、両者の対応関係を検討した。運動後にα波が増加する事例がみられた。本年度は、lつはトレッドミルを用いCSEPの安定性を再検討した。CSEPの安定性が得られるかどうかは、CSEPと異なる運動強度を設定するためには極めて重要である。非鍛錬者10名を使って検討した結果、数回の練習後の試行間のスピードの相関係数は、r=.95以上の非常に高い値が得られ、CSEPの安定性が確認された。また、試行回数や相対的運動強度にかかわらず、ポジティブな感情の増加がみられることが明らかにされた。他の1つは初年度での脳波の測定法を改善し、単極誘導で脳波を運動の前後と回復期(運動後45分間)に測定し、同時に感情(快感情、満足感、リラックス感)を測定した。一部の分析ではあるが、初年度と同様、回復期にα波の検出が顕著な被験者もおり、運動後のいわゆる「いい気分」の状態を脳波によって検証できる可能性がでてきた。測定は現在継続中である。本研究は運動によるストレス低減効果のメカニズムを解明するため、ポジティブな感情がネガティブな感情を抑制するという観点に立ち、運動後のポジティブな感情の増加と脳波(α波)の変化との関係を調べることを目的としている。その際、本研究のオリジナリティは運動強度の設定にある。つまり、最適な運動強度を設定する方法として「快適自己ペース(Comfortable Self-Established Pace:CSEP)」という主観的運動強度を用いている。本年度は、運動に伴うポジティブな感情を得るために「なぜCSEPなのか」に関して総説論文を書き、理論的枠組みを提示した。また、長期的運動の心理的効果のメカニズムとして一過性の運動(快適運動)に伴うポジティブな感情との関係を検討し、論文を作成した。運動に伴うポジティブな感情とアルファ波との関係に関しては、15分間のトレッドミル走を用い、運動前、終了直後、15分後、30分後の感情と脳波を測定した。その際、運動強度はCSEPと異なる運動強度(CSEPより15%高い強度と15%低い強度)の3段階を設定した。α波はα1(slow)、α2(mid)、α3(first)の3分割して検討しているが、α2の変化がリラックス感の変化と対応している被験者がおり、興味深い結果が得られている。分析は継続中である。
ニッケルをドープしたシリカアルミノリン酸塩ゼオライトの調整・評価

本研究では、ニッケルイオンNi(II)でイオン交換したSAPO-5ゼオライト(NiH-SAPO-5)及びNi(II)をゼオライト格子中に組み込んだNiAPSO-5の調製とその評価を目的とした。観測手法は主に、Ni(II)の還元種(Ni(I)、Ni(O)_n)の電子スピン共鳴法(ESR)と電子スピンエコー変調法(ESEM)を用いた。以下にその成果を示す。NiH-SAPO-5は、塩化ニッケルとH-SAPO-5型ゼオライトを用い固相イオン交換法によって調製した。また、NiAPSO-5は、Ni(II)が共存するSAPO-5ゾル溶液を直接水熱合成することによって得た。これらのゼオライトを真空下(<10^<-4>torr)、室温から600°Cまでの温度範囲で脱水加熱し、脱水に伴うNi(II)の還元挙動を段階的に調べた結果、NiH-SASPO-5の場合、導入したNi(II)は、当初酸素12員環中央部のイオン交換位置に存在するが、脱水過程の進行とともに酸素6員環中へと移動すること、NiAPSO-5の場合、Ni(II)は格子サイトに存在し、脱水過程が進行してもその位置は変化しないことが分かった。2:各種吸着材のNi(I)イオンに対する配位形態の評価メタノール、エチレンを液体窒素温度(77K)でNi(I)に接触させた後、試料を徐々に昇温ESRスペクトルを観測した結果、Ni(I)は室温で各種の吸着剤と容易に反応しNi(II)に酸化されることが分かった。また、77Kで各種吸着剤と吸着平衡に達した試料のESEMスペクトルを観測した結果、NiH-SAPO-5の場合、2個のメタノール分子、1個のエチレン分子が、NiAPSO-5の場合、3個のメタノール分子、2個のエチレン分子がそれぞれ配位していることが分かった。
種子島史料の研究

最終年度にあたる2018年度は、これまで調査を行ってきた種子島所在の史料の翻刻作業および考察を進め、その成果を公表した。2008年に種子島で発見された「御家記」について、種子島内外に所在する史料との比較を行い、おおよその成立の時期を推定することができた。また同じく、今年度分析を進めた「新古見聞記」についても、成立時期や史料の全体像を把握することができた。従来の研究では、種子島家の公的な記録である「種子島家譜」など家譜類の内容や編纂過程が注目されてきたが、「新古見聞記」をはじめとする家譜以外の種子島所在史料にも近世種子島の豊かな情報が含まれていることが分かり、また、それらの史料の成立に重要な役割を果たしたと思われる家臣の存在も明らかになりつつある。加えて、2018年度には「上妻家文書」を閲覧する機会も得ることができた。同文書の全体像の把握は今後の課題であるが、中世後期から近世初期にかけての種子島を考える上で必要な情報が含まれていることも看取された。なお、最終年度にあたって、種子島の西之表市において、同市と協力してシンポジウム「種子島と東アジア海域」を実施することができた。本科研において見えてきた近世の種子島と琉球との関係について屋良が報告するとともに、種子島を研究テーマとしている中世史研究者・郷土史研究家も登壇し、種子島をめぐる歴史研究の現状と今後の展望を市民と共有する機会となったのではないかと思われる。本研究は、種子島を中心に、大隅諸島で史料調査を行い、そこで得られた史料の翻刻、読解を通して、同地域の人々が日本国内の諸地域および外国とどのような交流をもっていたのかを明らかにすることを目的としている。平成26年度は、主として、種子島・屋久島における史料調査と、史料の翻刻を行った。種子島における調査では、琉球の高官から種子島の役人に出された近世期の書状の写などを確認した。また、現地での調査を通して、文献史料ではないが、民謡や伝承から、種子島と琉球との交流を窺うこともできた。すでに、沖縄県内に残る琉球側の史料からは、鹿児島・琉球間を種子島の舟が往来していたこと等が知られているが、今回の調査で得られた史料を分析することで、琉球・種子島の交流をより多面的に知ることができるであろう。なお、「種子島史料」のうち「家譜史料」(いずれも本研究を進める上での便宜的な命名)の一部については翻刻作業を進めることができた。「家譜史料」に分類される史料は、それぞれに記述の差異が確認できる。各史料間の異同やその背景を考察することが今後の課題である。なお、屋久島では、屋久島町歴史民俗博物館を訪問し、同館所蔵の史料についての話を伺うと共に、島内の史料の残存状況について若干の検討を行った。平成26年度は種子島での調査が中心であったため、屋久島の史料については把握できていない部分が多い。詳細な調査は次年度以降に実施予定である。平成27年度は、平成26年度に収集した史料を用いて研究発表を行った。その主な内容は以下の通りである。まず、種子島に存在する近世史料を見ていくと、現在、「種子島家譜」で知られている以上に、琉球の高官と種子島家との間で書状がやり取りされていたことが分かる。種子島が琉球船の寄港地であったことや、漂着船の保護・送還を通して琉球・種子島間に交流があったことが、その背景にはある。また、薩摩滞在中の琉球人が種子島家の家臣たちとの交流の様子も、家臣が記した史料から窺い知ることができる。これまで、種子島を研究する際には「種子島家譜」ばかりが注目されてきたが、本研究で調査・収集してきた史料からは、「種子島家譜」では見えてこない種子島・琉球間の交流を知ることができる。さらに、「種子島家譜」をはじめとする「家譜史料」(本研究で便宜的に分類)に分類される史料間の記述の違いを検討した結果、種子島家の主君である島津家への敬意の表現の仕方に差異があることが分かった。また、「種子島家歴史譜写録抄」「御家記」といった史料には、「種子島家譜」には記述されなかった出来事が記されており、「種子島家譜」(及びそのもととなった「種子島譜」)の編纂にあたっては、ある基準のもとで収録記事の取捨選択が行われたことが窺える。これらの問題は、種子島家と島津家との関係の変化によって起きたものと考えられ、より詳細な研究を次年度に行う。平成27年度には、本研究課題の中心となる「家譜史料」に関する研究発表を行ったり、一般市民向けの文章を執筆したりすることで、研究成果の一端を研究者や地域に向けて示すことができた。しかし、「家譜史料」の翻刻やそれに基づく研究論文の発表には至らなかった点は反省される。平成28年度は、史料調査を行うと共に、調査で確認した史料の翻刻と分析を進め、一部の史料については研究発表を行った。史料調査は、鹿児島および種子島で行った。鹿児島では、鹿児島大学附属図書館が所蔵する種子島関係の史料を閲覧した。また、種子島では、西之表市立図書館の所蔵する史料の調査を行った。

西之表市立図書館が所蔵する史料の中には、本研究で言う「家譜史料」に位置づけられるものが含まれていることが分かった。今後は、その史料の内容を吟味すると共に、他の家譜史料との比較を行っていく必要がある。また、種子島に伝来している史料のうち、「御家記」「御文書有物套」の翻刻を進めるとともに、その成果をもとに研究発表を行った。「御文書有物套」は18世紀の種子島家で作成された文書の台帳(当時の種子島家に伝来していた古文書のリスト)で、台帳の記載と現在の種子島家に伝来している(あるいは近代の時点では伝来していた)史料とを突き合わせることで、種子島家の文書の整理や史料の伝来状況について紹介した。加えて、家譜史料以外の種子島に伝来している古文書や「新古見聞記」の分析も進めるとともに、従来の研究でも使用されてきた『種子島家譜』を再度詳細に検討することで、種子島への異国船の漂着とそれへの対応に関する研究を進めた。なお、平成27年度に報告した「江戸時代の種子島と琉球・薩摩」については、報告内容を活字化し、研究成果の公開につとめた。平成28年度は、種子島史料のうち、主要なものの翻刻を発表する予定であったが、翻刻作業が当初の予定より遅れており、発表まではいたらなかった。平成29年度は、これまでの調査で得た史料の分析を進めると共に、研究成果の公表にも努め、学会等での発表や論文の執筆を行った。それら学会発表、論文においては、種子島家が近世に編纂した家譜である「種子島譜」を主に扱った。「種子島譜」には、草稿のようなものとみられる延宝五年六月上旬本と完成版である延宝五年六月下旬本が存在する。両者を比較した結果、後者では前者と比べて、薩摩藩主である島津家(相州家)への敬意が際立つようになっていることを指摘した。また、「種子島譜」をはじめとする種子島家の公的な記録である家譜には見られない記述が、種子島家の家臣が記した記録には見られることを指摘した。それらの記述は種子島家と島津相州家との対立関係に関することや、種子島への異国船漂着に関するもので、いずれも中世の出来事であった。これらのことを踏まえ、近世の種子島家と島津家との関係が近世における家譜編纂に影響し、中世の出来事の記され方に影響を与えた可能性を述べた。以上の考察より、種子島の家譜を利用する際の課題や、家譜以外の史料の有用性についても指摘できたものと考える。また、引き続き種子島での現地調査も行った。調査では種子島開発総合センター(鉄砲館)が所蔵する史料を、前年度までの未調査分も含めて閲覧すると共に、近年、島内で発見された新たな史料群についても調査の機会を得た。ほとんどが近世の史料であるが、中世の情報を伝える史料も含まれており、種子島の歴史を考える上で重要な史料であるとの知見を得た。当初の予定では、種子島で調査を行った史料を翻刻し、公表していく予定だったが、それができていない。その理由としては、関連する史料が別の場で新たに見つかったということがある。種子島で調査を得た史料のみならず、関連する史料の分析も進めているところである。最終年度にあたる2018年度は、これまで調査を行ってきた種子島所在の史料の翻刻作業および考察を進め、その成果を公表した。2008年に種子島で発見された「御家記」について、種子島内外に所在する史料との比較を行い、おおよその成立の時期を推定することができた。また同じく、今年度分析を進めた「新古見聞記」についても、成立時期や史料の全体像を把握することができた。
断層モデルによる入力地震波と地震工学的手法による模擬地震波との比較とその改良

地震学と地震工学の分野で従来独立に行なわれてきた短周期地震動計算手法の比較・改良を目的として、以下の項目の研究をレビューし問題点の整理を行なった。1.震源における短周期成分の発生、破壊力学に依れば、短周期成分は、破壊伝播速度の変化と応力降下量の変化に伴なって発生する。これの原因として、現在考えられている2つの物理的モデル、即ちアスペリティ(突起点)とバリアー(障害物)モデルの比較を行なった。2、強震動の方位特性・継続時間、方位特性としてはくい違い(複双力源)による放射分布と、破壊伝播による方位特性が考えられる。後者については(長周期成分は勿論)短周期成分にもはっきり確認された例があるが、前者の研究は少なく、破壊の非一様性によって顕著には現れていないようである。岩盤での継続時間は震源における破壊時間と良い相関があるが、岩盤以下の地点での継続時間には、破壊時間以外の要因が大きい。3.最大加速度・速度の距離賞衰式、地震マグニチュードM<7の地震については、種々の経験式の結果に大きな差異はない。M27で距離が20km以下のデータが殆んど無いため、この範囲に対する経験式の信頼性は高くない。断層近傍での距離の定義に問題がある。4.波形合成法、余震記録をグリーン函数として重ね合わせて本震地動を合成する波形合成法では、地震モーメント、合成要素数、起ち上り時間等の補正方法に、各研究間で差異があり、特に短周期領域でのスペクトルのスケーリング則の確立が望まれる。まとめ、以上4項目の整理を通じて問題点を把握することにより、非一様破壊断層モデルでランダム性を与える微小領域でのくい違い量(応力降下量)、すべり速度、破壊伝播速度等のパラメターや、設計用模擬地震動での位相特性について考慮すべき改良点が見出された。
地球温暖化による北太平洋亜熱帯循環の変化とその気候への影響の解明

北太平洋亜熱帯循環は,黒潮を含む複数の海流から構成される大規模な時計回りの海洋循環である.この亜熱帯循環は,地球温暖化により強化し北上することが,気候モデルから予測されているが,変化の実態や将来推移の詳細は明らかになっていない.そこで,本研究では,船舶等の海洋観測資料を解析して,北太平洋の亜熱帯循環に,温暖化による変化の兆候が見られるかどうかを調べるとともに,最新の気候モデルの計算結果を用いて,温暖化による海洋循環の変化が,いつ,どこで顕在化し始めるかを明らかにする.さらに,海洋循環の変化が,海洋表層の水温構造の変化を通じて,気候にどのような影響を及ぼすかを明らかにする.北太平洋亜熱帯循環は,黒潮を含む複数の海流から構成される大規模な時計回りの海洋循環である.この亜熱帯循環は,地球温暖化により強化し北上することが,気候モデルから予測されているが,変化の実態や将来推移の詳細は明らかになっていない.そこで,本研究では,船舶等の海洋観測資料を解析して,北太平洋の亜熱帯循環に,温暖化による変化の兆候が見られるかどうかを調べるとともに,最新の気候モデルの計算結果を用いて,温暖化による海洋循環の変化が,いつ,どこで顕在化し始めるかを明らかにする.さらに,海洋循環の変化が,海洋表層の水温構造の変化を通じて,気候にどのような影響を及ぼすかを明らかにする.
がん病態関連免疫応答の質的評価のための末梢血記憶B細胞抗体遺伝子レパトローム解析

近年、患者のゲノム情報を考慮した個別(プレシジョン)医療が推進されている。がん病態は、がん細胞の由来や遺伝的因子による個人差が大きく影響するために多様であり、それに対する免疫状態も多様である。次世代のがん治療法として免疫療法が注目されているが、治療が効果的であるのか、治療を持続するかどうかの判断が難しいのが現状である。そこで、免疫状態を正しく評価する指標(バイオマーカー)を同定し、治療効果の評価系を確立することを目的として研究を進めた。これまでに、体液性免疫の主役である抗体に焦点を絞り「抗体の質」を評価する新たな戦略として「抗体遺伝子レパトローム解析法」を確立できた。具体的には、B細胞集団をシングルセルレベルに単離し、RT-PCR法にて、個々の細胞が発現している抗体(抗原受容体: BCR)の可変部領域の遺伝子配列と、重鎖と軽鎖のペアリングを決定する方法である。これらの配列から得られるパラメーターは、1V(D)J遺伝子の使用頻度、2突然変異の位置と頻度、3CDR3領域の長さ、4含まれるアミノ酸の特徴である。これらは免疫状態を反映して変化するが、それらを解析するのでレパトローム(レパトア+オミックス)解析法と命名した。さらに、今後の解析を進めるために必要な担がんマウスモデルが確立できた。具体的には、マウスリンパ腫細胞株EL4およびE.G7-OVA細胞をマウスの皮下に移植し、腫瘍体積の経時変化を測定した。9日目、21日目に末梢血を採取し、FACSにてB220陽性細胞とCD4陽性細胞の存在比を測定したところ、9日目にB細胞の比率が増加し、21日目には減少した。CD4陽性細胞は経時的に減少した。B細胞の抗体遺伝子について、可変部領域のレパトローム解析を開始した。現在までにBCR軽鎖(kappa)の解析が進み、9日目では特定の可変部V断片の使用頻度が変化していることが分かった。体液性免疫の主役である抗体に焦点を絞り「抗体の質」を評価する新たな戦略として「抗体遺伝子レパトローム解析法」を確立できた。今後の解析を進めるために必要な担がんマウスモデルが確立できた。9日目、21日目に末梢血を採取し、FACSにてB220陽性細胞とCD4陽性細胞の存在比を測定したところ、9日目にB細胞の比率が増加し、21日目には減少していた。CD4陽性細胞は経時的に減少していた。今後は、さらにBCRの重鎖および軽鎖の配列解析を進め、ペアリングも明らかにする。解析の結果より、増加および減少していた特徴的な可変部をIgG定常部と融合し、人工抗体として培養細胞に発現させる再構築系を用いて、これらの抗体が認識する抗原の同定を進める。さらに、腫瘍の増加やがん治療実験による腫瘍の縮小に伴って、これらの抗体の使用頻度が変化するか検証を行う。他のパラメーターについても相関関係があるか解析する。