hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微少変化型ネフロ-ゼ症候群における糸球体基底膜透過性因子に関する研究

われわれは微少変化型ネフロ-ゼ症候群(MCNS)患児Tリンパ球培養上清がモルモット皮膚の血管透過性(VPF)を亢進させること、さらにこの培養上清をラット腎動脈に注入することにより尿蛋白の出現と糸球体基底膜の陰性荷電の減少を見い出した。本研究ではまずVPFの由来がTリンパ球のどのsubsetから放出されるのかも検討し、さらにVPFとIL-1やIL-2などのリンフォカインとの関連性を検討した。その結果、Tリンパ球subset別培養上清のVPF assayによりVPFがCD4^+細胞より放出されることが明らかとなった。さらに、培養上清中のIL-2濃度をELISA法で測定し、VPF活性との関連性について検討したが、有意の相関はなかった。また、抗ヒトIL-1およびIL-2抗体による培養上清中和試験後のVPF活性を検討したが、VPF活性はこれらのリンフォカインにより中和されず、VPFはこれらとは異なるものであることが明らかとなった。以上よりMCNSでは何らかの機序により機能亢進をきたしたCD4^+細胞より放出されるリンフォカインが糸球体基底膜の陰性荷電を減少させることにより蛋白尿が出現するものと推定される。一方、MCNS患者血清及び尿中アルブミンの等電点が変化するために蛋白尿が漏出するとする報告もみられている。われわれはMCNS患児尿よりアルブミンを分離精製し、その等電点及びラット腎糸球体基底膜透過を検討した。その結果、MCNS患児尿中アルブミンの中にはpIの高いless anionic albuminが存在することが確認された。さらに、患児尿中アルブミンのラット尿蛋白やラット糸球体基底膜陰性荷電に対する影響を検討した。その結果、このアルブミンがラット糸球体基底膜の陰性荷電を減少させ、尿蛋白を増加させることが明らかとなった。以上より、less anionic albuminが糸球体基底膜の陰性荷電を中和することにより蛋白の透過性が亢進することが推定され、このことがMCNSにおける蛋白尿出現の機序の一つになりうる可能性もあると考えられる。小児微少変化型ネフローゼ症候群(MCNS)の病因は未だ不明であるが、われわれはMCNS患児Tリンパ球培養上清がラット皮膚の血管透過性を亢進させること、さらに患児Tリンパ球培養上清をモルモット腎動脈に注入することにより、尿蛋白の出現と糸球体基底膜の陰性荷電の減少を見い出した。本研究では、まずTリンパ球subsetであるT_4、T_8のいずれから血管透過性因子(VPF)あるいは糸球体基底膜透過性因子が放出されるかの検討を行なうとともにMCNS患児尿中アルブミンの等電点の変化と糸球体基底膜透過性との関連性についても検討を行なった。1.MCNS患児Tリンパ球subset別VPFの検討。8例の活動期MCNS患児Tリンパ球にartiOKT_4、OKT_8モノクロナール抗体、さらにウサギ補体を作用させてT_4、T_8rich fraction(画分)をえた。各画分の培養上清についてモルモット皮膚を用いたVPF assayを施行した。その結果、モルモット皮膚のblueingはT_8画分の培養上清に比してT_4画分の培養上清で有意に大きく、T_4cellよりVPFが放出されることが判明した。

現在各画分の培養上清のラット腎への注入を行ない、ラット尿蛋白やラット糸球体基底膜の陰性荷電の検討を行なっている。2.MCNS患児尿中アルブミンの等電点の変化と糸球体基底膜透過性についての検討、5例のMCNS患児活動期の尿よりAffinity Gel Blue Column Chromatographyを用いてアルブミンの分離精製を行なった。これらの尿中のアルブミンを用いて等電点電気泳動およびVPF assayを行なった。その結果、MCNS患児5例中4例にPI5.20以上の部位にless anionicなバンドがみられ、VPF assayでも血管透過性の亢進が認められた。現在MCNS患児尿中アルブミンを用いてラット腎への灌流実験を行ない、尿蛋白出現や糸球体基底膜の陰性荷電などについて検索し、ラットの糸球体基底膜透過性は亢進との関連について検討中である。われわれは微小変化型ネフロ-ゼ症候群(MCNS)患児Tリンパ球培養上清がモルモット皮膚の血管透過性(VPF)を亢進させること、さらにこの培養上清をラット腎動脈に注入することにより尿蛋白の出現と糸球体基底膜の陰性荷電の減少を思い出した。本研究ではまずVPFの由来がTリンパ球のどのsubsetから放出されるかを検討するとともにVPFとIL-1やIL-2などのリンフォカインとの関連性を検討した。その結果、Tリンパ球subset別培養上清のVPF assayによりVPFがCD4^+cellより放出されることが明らかとなった。さらに培養上清中のIL-2濃度をELISA法で測定し、VPF活性との関連性について検討したが、有意の相関はなかった。また、抗ヒトIL-1およびIL-2抗体による培養上清中和試験後のVPF活性を検討したが、VPF活性はこれらのリンフォカインにより中和されず、VPFはこれらの機序により機能亢進をきたしたCD4^+cellより放出されるリンフォカインが糸球体基底膜陰性荷電を減少させることにより蛋白尿が出現するものと推定される。一方、MCNS患者血清及び尿中アルブミンの等電点が変化するために蛋白尿が漏出するとする報告もみられている。われわれはMCNS患児尿よりアルブミンを分離精製し、その等電点及びラット腎糸球体基底膜透過性を検討した。その結果、MCNS患児尿中アルブミンの中にはpIの高いless anionic albuminが存在することが確認された。さらに、患児尿中アルブミンのラット尿蛋白やラット糸球体基底膜陰性荷電に対する影響を検討した。その結果、このアルブミンがラット糸球体基底膜陰性荷電を減少させ、尿蛋白を増加させることが明らかとなった。以上よりless dnionic albuminが糸球体基底膜陰性荷電を中和することにより蛋白の透過性が亢進することが推定され、このことがMCNSにおける蛋白尿出現機序の一つとなりうる可能性もあると考えられる。
化合物半導体薄膜結晶の成長とその制御に関する研究

ワイドギャップIII-V化合物半導体、II-VI化合物半導体、I-III-VI_2化合物半導体は、GaAsやInP系統III-V化合物では不可能な新しい機能性を実現し得る材料として、可視紫外域及び赤外域光素子や圧電性を利用した弾性表面波素子への応用を目的に、結晶成長、薄膜物性評価、デバイス応用の研究が進められてきた。新しい機能を実現するために、必然的に格子不整合の大きいヘテロ成長技術を必要としているが、薄膜結晶成長制御が不十分なため、欠陥物性、光物性、伝導性等の物性が制御された純度の高い薄膜結晶が得られていないのが現状である。本研究では、具体的な材料として、AlN、GaN、及びその混晶(ワイドギャップIII-V化合物)、ZnS、ZnSe及びその混晶(II-VI化合物)、更にCuGaS_2、CuAlS_2及びその混晶(I-III-VI_2化合物)を取り上げた。各分担者が開発しつつある新しい化学気相成長法(CVD法)や分子線エピタキシー法(MBE法)について、(1)格子不整合緩和手段と評価、(2)低温成長、(3)成長雰囲気の高清浄化と原料の高純度化、(4)基板及び成長層表面の原子層レベルでの制御及び評価を共通の課題として研究を進め、物性制御された新しい機能性材料としての応用の基礎を築くことを目的としている。格子不整合緩和について、東北大御子柴は、Al_2O_3基板初期窒化法を用いたAlNエピタキシャル成長に関して、初期窒化条件の最適化を行った。名古屋大赤崎は、Al_2O_3基板上のGaN成長において、AlN緩衝層を用いることで結晶性、及び電気的・光学的性質を著しく改善することに成功した。京都工繊大更家は、光照射形MBE法によるZn(SSe)成長における最適格子整合組成の究明を行った。長岡技大飯田は、GaAs及びZnS/GaAs基板上の単結晶CuGaS_2)気相成長に成功した。低温成長に関して、静岡大今井は、よう素添加水素輸送法によるZnS、ZnSe成長における低温化、結晶性の改善をはかった。原料の高純度化に関して東北大御子柴は、酸素不純物が2ppmの高純度TMAを用いるとAlN薄膜の結晶性が改善されることを明らかにした。以上の様に研究究計画に沿って研究は進展しており、次年度以降の研究の見通しは立っている。
インターネットによるeマーケットプレイスと新ビジネスモデルの多角的研究

研究実績の概要は、次のとおりである。1)eマーケットプレイスに関する企業ヒアリング調査Webサイト「ものづくりタウン21」を通じて、アジア地域のe-マーケットプレイスを開設している「(株)オーテック」を訪問し、「阪南大学研究フォーラム」として、呉宮仁鎬社長の現状報告を受けた(2003年2月26日)。(株)オーテックは、日本、中国、台湾、韓国、シンガポール、マレーシア等の地域をまたがるネットワーク上で、金型、機械器具等の売り手、買い手をマッチングさせるe-マーケットプレイスを展開し、市場を拡大させている。さらに、「技術の森」として、CAD、材料、機械加工等の製造技術の質問と回答を媒介するネットワークも立ち上げ、製造技術の国際的連携を試みている。これらの活動は、インターネットを生かす新しいビジネスモデルとして顕著なものである。同氏は、総合講座:インターネット・エコノミーでも同様の講義をされた(11月14日)。その要旨は、研究成果報告書に収録されている。2)ビジネスモデルをめぐる、ECOMなど、関連団体での調査・資料収集ECOM(電子商取引推進協議会)等主催のセミナー、eビジネスフォーラム、展示会等への参加を通じて、e-マーケットプレイスの拡大と停滞の現状・問題点、モバイル・無線LANのユビキタスネットワーク上での新しいビジネスモデルの可能性をめぐる調査、資料収集を行った。この要点は,野澤論文に収録されている。3)テーマに関する分担者の研究・調査分担者は、ユビキタスネットワーク、電子マネー、B2C、CRM、B2B、会計情報システム、e-貿易決済、IT基礎、インターネットと経済理論、等のテーマについて、独自に研究・調査を実施し、その成果をそれぞれの機関誌・学会等に報告した。また、成果は<総合講座:インターネット・エコノミー>においても学生に発表されている。研究課題について、今年度は、次の研究・調査を行った。1)企業ヒアリング調査Webサイト「ものづくりタウン21」を通じて、アジア地域のe-マーケットプレイスを開設している「(株)オーテック」を訪問し、社長等からヒアリングを行った(2003年2月26日)。これらの活動は、インターネットを生かす新しいビジネスモデルとして、顕著なものである。2)ECOMなど、関連団体での調査・資料収集ECOM(電子商取引推進協議会)主催のセミナー、eビジネスフォーラム、展示会等への参加を通じて、e-マーケットプレイスの拡大と停滞の現状・問題点、モバイル・無線LANのユビキタス・ネットワーク上での新しいビジネスモデルの可能性をめぐる調査、資料収集を行った。3)分担者の各テーマに関する研究・調査分担者は、ユビキタス・ネットワーク、電子マネー、B2C、CRM、B2B、企業情報システム、会計情報システム、e-貿易決済、インターネット金融取引、IT技術、インターネットと経済理論、等のテーマについて、独自な研究・調査を実施し、成果をそれぞれの機関誌等に報告した。また、成果は、<総合講座:インターネットエコノミー>において、学生に発表された。

(株)オーテックは、日本、中国、台湾、韓国、シンガポール、マレーシア等の地域をまたがるネットワーク上で、金型、機械器具等の売り手、買い手をマッチングさせるe-マーケットプレイスを展開し、市場を拡大させている。さらに、「技術の森」として、CAD、材料、機械加工等の製造技術の質問と回答を媒介するネットワークも立ち上げ、製造技術の国際的連携を試みている。これらの活動は、インターネットを生かす新しいビジネスモデルとして顕著なものである。同氏は、総合講座:インターネット・エコノミーでも同様の講義をされた(11月14日)。その要旨は、研究成果報告書に収録されている。2)ビジネスモデルをめぐる、ECOMなど、関連団体での調査・資料収集ECOM(電子商取引推進協議会)等主催のセミナー、eビジネスフォーラム、展示会等への参加を通じて、e-マーケットプレイスの拡大と停滞の現状・問題点、モバイル・無線LANのユビキタスネットワーク上での新しいビジネスモデルの可能性をめぐる調査、資料収集を行った。この要点は,野澤論文に収録されている。3)テーマに関する分担者の研究・調査分担者は、ユビキタスネットワーク、電子マネー、B2C、CRM、B2B、会計情報システム、e-貿易決済、IT基礎、インターネットと経済理論、等のテーマについて、独自に研究・調査を実施し、その成果をそれぞれの機関誌・学会等に報告した。また、成果は<総合講座:インターネット・エコノミー>においても学生に発表されている。
神経筋疾患におけるミトコンドリア内活性酸素ラジカルの病態への関与

【1】変異mtDNA導入細胞株は高濃度酸素負荷によって強い細胞死をきたすmtDNAのtRNA遺伝子に変異を持つMELASおよびMERRF患者のmtDNAを導入した細胞系(2SD, 59AおよびKT1, KT7)を95%高濃度酸素下で3-4日培養した結果,MELASおよびMERRF患者由来の細胞株で,細胞死が高頻度に発現した.【2】変異mtDNA導入細胞株はヒドロキシラジカルの産生が増大している変異mtDNAを導入した細胞株(2SD/MELAS, KT1/MERRF)においては正常mtDNAを有するp^+143Bに比べ・OHの産生が著明に上昇していた.【3】変異mtDNA導入細胞株ではmtDNAの強い酸化的損傷が認められる【4】シグナルペプチドによって外来性遺伝子をミトコンドリア内で選択的発現蛍光物質(GFP)遺伝子をミトコンドリア内へ移行に必要なシグナルペプチドsOTC cDNAと結合させたプラスミド(sOTC-GFP/pCR3-Uni)は,共焦点レーザー顕微鏡下で,GFP蛋白がミトコンドリアの分布に一致して顆粒状に発現することが観察されsOTCが細胞質内で発現した遺伝子を選択的にミトコンドリア内へ移行させることが確かめられた.【1】変異mtDNA導入細胞株は高濃度酸素負荷によって強い細胞死をきたすmtDNAのtRNA遺伝子に変異を持つMELASおよびMERRF患者のmtDNAを導入した細胞系(2SD, 59AおよびKT1, KT7)を95%高濃度酸素下で3-4日培養した結果,MELASおよびMERRF患者由来の細胞株で,細胞死が高頻度に発現した.【2】変異mtDNA導入細胞株はヒドロキシラジカルの産生が増大している変異mtDNAを導入した細胞株(2SD/MELAS, KT1/MERRF)においては正常mtDNAを有するp^+143Bに比べ・OHの産生が著明に上昇していた.【3】変異mtDNA導入細胞株ではmtDNAの強い酸化的損傷が認められる【4】シグナルペプチドによって外来性遺伝子をミトコンドリア内で選択的発現蛍光物質(GFP)遺伝子をミトコンドリア内へ移行に必要なシグナルペプチドsOTC cDNAと結合させたプラスミド(sOTC-GFP/pCR3-Uni)は,共焦点レーザー顕微鏡下で,GFP蛋白がミトコンドリアの分布に一致して顆粒状に発現することが観察されsOTCが細胞質内で発現した遺伝子を選択的にミトコンドリア内へ移行させることが確かめられた.平成7年度の研究によって以下の事柄が明らかになった.1.酸素ストレス誘導性細胞死はmtDNAの酸化的損傷が関与する.(1)正常mtDNAを持つヒト皮膚繊維芽細胞(ρ^+)と,これより由来しmtDNAを欠く細胞(ρ^o)を95%高濃度酸素下で培養し,この際に出現する細胞死を観察した。その結果,ρ^+細胞が強い細胞死(酸素負荷3日目,4日目でそれぞれ68%,84%の細胞が死滅)を示したのに対して,ρ^o細胞は酸素ストレスに対して強い抵抗性(負荷3日目,4日目で26%,44%の細胞が死滅)を示した.(2)ρ^+細胞における酸素ストレス細胞死の過程で,mtDNAの欠失の種類が著明に増加し(49種から187種),mtDNAの酸化的損傷が細胞死において重要であることが明らかになった.2.ミトコンドリア病細胞は酸素ストレスに対して脆弱である.(1)ヒトミトコンドリア病(MELAS,MERRF症候群)の病因となるmtDNA変異(tRNA領域)をヒト骨肉種由来のρ^o細胞に導入した細胞(syn^-)に,酸素ストレスを加え,ρ^+およびρ^o細胞における細胞死と比較した.その結果,syn^-細胞は酸素ストレスに対して極めて脆弱であった.ρ^o細胞においてはヒドロキシラジカル産生が低下(ρ^+細胞の58%),syn^-細胞においては上昇しており(140-152%),細胞死の出現と活性酸素種の産生が密接な関係があることが示された.[1]変異mtDNA導入細胞株は高濃度酸素負荷によって強い細胞死をきたすmtDNAのtRNA遺伝子に変異を持つMELASおよびMERRF患者のmtDNAを購入した細胞系(2SD,59AおよびKT1,KT7)を95%高濃度酸素下で3-4日培養した結果,MELASおよびMERRF患者由来の細胞株で,細胞死が高頻度に発現した.[2]変異mtDNA導入細胞株はヒドロキシラジカルの産生が増大している変異mtDNAを導入した細胞株(2SD/MELAS,KT1/MERRF)においては正常mtDNAを有するp^+143Bに比べ・OHの産生が著明に上昇していた.[3]変異mtDNA導入細胞株ではmtDNAの強い酸化的損傷が認められる[4]シグナルペプチドによって外来性遺伝子をミトコンドリア内で選択的発現蛍光物質(GFP)遺伝子をミトコンドリア内へ移行に必要なシグナルペプチドsOTCcDNAと結合させたプラスミド(sOTC-GFP/pCR3-Uni)は,共焦点レーザー顕微鏡下で,GFP蛋白がミトコンドリアの分布に一致して顆粒状に発現することが観察され,sOTCが細胞質内で発現した遺伝子を選択的にミトコンドリア内へ移行させることが確かめられた.
東南アジア大陸部における農業集約化進行による環境劣化の評価とその修復

今年度も、昨年度同様、主としてタイとラオスにおいて研究を進めた。タイでは、中部畑作地帯において、作付体系の多様性に関する現地調査を継続し、約6,000圃場における作目の観察と農家に対する聞き取り調査を行った。その結果、近年の作付体系の変化、即ち、トウモロコシを主体とする作付体系から、より耐乾性に優れるサトウキビ・キャッサバを主体とする作付体系の変化が、地域気象の変動や価格の変動よりも、農業資材価格の高騰により、自然災害時のリスクが高まっていることに起因することを明らかにした。一方、タイ北部では、常畑化した、かつての焼畑地の畑作環境の持続性を解明する一環として、トウモロコシの生産力の検定を行った。既に構築した収量推定モデルの検証を、常畑化したかつての焼畑地において行い、平原部での栽培同様、構築したモデルが、斜面農地の多いタイ北部でも適用可能であることを見出した。検証したモデルを用い、タイ北部全域を対象として、飼料用トウモロコシ生産力を評価し地図化した。達成可能収量地図より、タイ北部の飼料用トウモロコシの生産力の地域内差異を明らかにした。タイ東北部では、農家のサトウキビ圃場及び大学内試験場で、砂質土壌の有機物動態に関する調査を継続し、雨季開始直後に有機物の急速な分解により、可給態窒素が相当量放出され、サトウキビの初期生長に大きく寄与していることを明らかにした。また、サトウキビ農家圃場30ヶ所で収量、生長、施肥に関する調査を行い、収量が施肥量に比例していないこと、窒素肥料大量使用農家で窒素肥料回収率が低いことを見出した。一方、ラオス北部では、北部ルアンパバン県の斜面農業における焼畑の変貌を調査し、既にこの地域の焼畑が常畑と言える状態に移行していることを明らかにした。東南アジア大陸部の5地点(タイ北部、東北部、中部、ベトナム北西部、ラオス北部)を対象として、「栽培環境持続性の評価」と、「環境負荷の評価」とに関する解析を行う。(1)「栽培環境持続性の評価」リモ-トセンシングデ-タを用いた調査地域の土地被覆動態解析による土地利用全体像の把握、聞き取り調査と圃場観察による営農動態の解析、気象・土壌デ-タの解析による地域気象・土壌特性動態の解明を行う。(2)「環境負荷の評価」調査地点での実測による農業生態系の物質循環の解析、連続モニタリングによる河川水の無機養分動態の解明、河川水及び農地の残留農薬動態の解析を行う。以上を総合して、集約化による環境劣化の実態を明らかにし、修復策を提示する。東南アジア大陸部で進行する農業集約化の現状把握と、集約化に起因する環境劣化の評価およびその修復を目的として4年間の研究を実施した。主として長期間の臨地調査により、農業の集約化が依然進行中であること、様々な環境劣化が顕在化しつつあることを明らかにした。一方、特に貧栄養な砂質土壌が卓越するタイ東北部において、一連の圃場試験により、土壌特性・養分特性動態を明らかにし、好適な肥料管理法を提案した。また、集約度の推定手段として地域レベルの生産力地図の有効性を示した。今年度は、主としてタイとベトナムにおいて研究を進めた。タイでは、中部において、作付体系の多様性に関する現地調査を行い、一部で作付体系の単純化が見られるものの、土地利用および作付体系の多様性が、地域レベルで維持されていることが明らかとなった。一方で、集約化は進行しており、今後域内の河川水の窒素・りん汚染に関する調査が必要であることが示唆された。農薬については、除草剤の使用が一般化しているものの、使用量の多い園芸作が限られており、懸念は小さいとはいえ、ある程度の調査は必要と思われる。タイ北部では、常畑化した、かつての焼畑地の畑作環境の持続性に関する現地調査を行った。少数民族カレンの土地利用は、焼畑の常畑化に起因する生産力低下のため、化学肥料の施用を余儀なくされているが、商品作物を導入することにより、自給作物生産を維持するための化学肥料購入資金を得ていること、そのため、自給作物栽培の集約化と、元々集約的な商品作物栽培の導入によって、カレンの斜面農業は急速に集約化している現状が明らかになった。調査地のある小流域を流れる河川水のりん含量の分析から、顕著な河川水の汚染は認められなかったが、これは、一部には斜面畑地の下に展開する水田によって、過剰のりんが吸収されているためかと考えられる。タイ東北部では、農家圃場でトウモロコシの試験栽培を行い、砂質土壌の有機物動態と作物生育の関係を明らかにした。また、大学内の試験圃場では、キャッサバの肥料試験を行い、タイ東北部でのキャッサバの持続的栽培のための施肥指針を示した。一方、ベトナム中部ソンラー省モックチャオ県では、衛星画像の分析から過去の土地利用動態の解析を行うための予備調査として、現在の土地利用と昨年度の画像の比較調査を行い、最適な分析手法を明らかにした。今年度は、主としてタイとラオスにおいて研究を進めた。タイでは、中部において、作付体系の多様性に関する現地調査を継続し、昨年度の作付体系と変化が見られた農家に対して聞き取り調査を行った。その結果、土地利用および作付体系の多様性が、地域レベルで維持されていること、その一つの要因である作付作物の変動が、バイオエネルギー原料としての有用性や、穀物市場の高騰などによる、畑作物需要の増加によりもたらされたことが明らかになった。

一方で、集約化の進行は見られるが、肥料価格の高騰が化学肥料の増加に歯止めをかけている傾向も見られた。タイ北部では、常畑化した、かつての焼畑地の畑作環境の持続性に関する現地調査を継続した。調査地のある小流域を流れる河川水のりん含量の分析から、昨年と同様、顕著な河川水の汚染は認められなかったが、河川水のりん含量は季節的変動が大きく、施肥と降雨によって、環境中へ放出されるりんの量が規定されることを示唆された。タイ東北部では、農家のサトウキビ圃場で、砂質土壌の有機物動態と微生物バイオマス及び作物生育の関係を明らかにした。また、大学内の試験圃場では、トウモロコシの肥料試験を行い、タイ東北部でのトウモロコシ栽培において、窒素とカリウムが大きな収量規定要因となることを明らかにし、この地域における好適施肥管理法確立への基礎資料を提供した。一方、ラオス北部では、焼畑の近年の動態と休閑林植生に関する調査を行い、近年の焼畑休閑期間の短縮により、休閑林植生の変化、特にタケの増加が著しいことを見出した。今年度も、主としてタイとラオスにおいて研究を進めた。タイでは、中部において、作付体系の多様性及び生産力に関する現地調査を継続し、選抜した農家に対して聞き取り調査を行った。その結果、地域レベルで維持されている土地利用および作付体系の多様性が、バイオエネルギー原料としての有用性や、穀物市場の乱高下などによる畑作物需要の種別変化によりもたらされたことが明らかになった。また、トウモロコシ品種NK48を用いて、この地域のトウモロコシ生産力モデルを構築し、生産力の地図化を行い、達成可能収量の分布が、経験的に知られている地域内変異をよく現していること示した。今年度は調査地域の河川水のりん動態に関する調査を継続し、昨年度とほぼ同様の傾向を認めた。また、斜面農地で栽培が拡大している飼料用トウモロコシの生産力の評価のため、農家圃場での生長・収量の調査を行った。今後、収量モデルを用いて、斜面農地での飼料用トウモロコシの生産力を評価し地図化する。タイ東北部では、農家のサトウキビ圃場及び大学内試験場で、砂質土壌の有機物動態に関する調査を継続した。また、大学内の試験圃場では、キャッサバの肥料試験を行い、他の作物同様、この地域にカリウム施肥の重要性を確認した。一方、ラオス北部では、北部ウドムサーイ県の斜面農業における焼畑の変貌を調査し、焼畑の集約化が進行していることを明らかにした。今年度も、昨年度同様、主としてタイとラオスにおいて研究を進めた。タイでは、中部畑作地帯において、作付体系の多様性に関する現地調査を継続し、約6,000圃場における作目の観察と農家に対する聞き取り調査を行った。その結果、近年の作付体系の変化、即ち、トウモロコシを主体とする作付体系から、より耐乾性に優れるサトウキビ・キャッサバを主体とする作付体系の変化が、地域気象の変動や価格の変動よりも、農業資材価格の高騰により、自然災害時のリスクが高まっていることに起因することを明らかにした。一方、タイ北部では、常畑化した、かつての焼畑地の畑作環境の持続性を解明する一環として、トウモロコシの生産力の検定を行った。既に構築した収量推定モデルの検証を、常畑化したかつての焼畑地において行い、平原部での栽培同様、構築したモデルが、斜面農地の多いタイ北部でも適用可能であることを見出した。
加速器質量分析法による古文書の放射性炭素年代測定-年代既知の文書資料による検証-

本研究では,加速器質量分析法(AMS)による^<14>C年代測定が古文書の年代判定法としてもつ有効性を検証することを目的とし,文献史学・書跡史学などの立場から歴史学的な年代が一年数十年単位で明らかになっている古文書・古経典の^<14>C年代測定を行った.一般に木製文化財には心材部や伐採後乾燥させた木材が利用されるため,その^<14>C年代は歴史学的年代よりも古くなるが,本研究によって,古文書・古経典については^<14>C年代が歴史学的年代とよく一致するという結果が得られ,AMS^<14>C年代測定法が古文書の年代判定法として有効であることが示された.さらに,この研究成果の上に立ち,文献史学・書跡史学などの手法だけでは年代を特定することができなかった古文書資料についてAMS^<14>C年代測定法を適用し,それらの年代決定を行った.浄瑠璃寺阿弥陀如来像の胎内に納められていたと伝えられる印仏は,印刷物であるため書風などからの年代決定が困難な資料であったが,^<14>C年代測定によってこれらが11世紀から12世紀前半のものであることが判明した.実践女子大学蔵源氏物語は室町後期の学者三条西公条の筆と伝えられていたが,AMS^<14>C年代測定によって,これが近世に入ってからのものであることが明らかにされた.また古筆切に適用することで,AMS^<14>C年代測定が散逸物語の年代判定などに重要な知見を与えることも本研究によって示されている.さらに,経筒などに入れられ土中に埋納されていたため炭化してしまった経典についても,AMSが有効な年代決定の手法となることが示された.また,近世前期末葉の薄墨紙の^<14>C年代測定では,この紙が漉き返しの紙ではなく新たに漉いた紙に墨を添加したものであることを支持する結果が得られた.古文書をはじめ文化財資料の年代測定を行う本質的な目的は,その資料が何らかの役割をもって歴史の中に登場した年代を探究するところにある.これに対し測定によって得られる自然科学的年代たる^<14>C年代は,その資料の物理的性質であり,歴史学的年代とは本来異なるものである.そこで今年度の本研究では,加速器質量分析法(AMS)による放射性炭素(^<14>C)年代測定が古文書の年代判定法としてもつ有効性を検証することを目的とし,歴史学的な年代が一数年単位で明らかになっている古文書・古経典の^<14>C年代測定を行った.一般に木製文化財の場合,その素材に心材部や伐採後乾燥させたものが利用されるため,^<14>C年代はその歴史学的年代よりも古くなる.和紙も楮など低灌木から生産される一種の木製文化財であるが,本研究においては文書・経典本紙の^<14>C年代が歴史学的年代とよく一致するという結果が得られ,AMS^<14>C年代測定法の有効性が示された.この一致は,製紙作業の際に古枝ではなく当年生ないしは数年を経た程度の枝が選択的に用いられること,また特に楮紙にみられる現象であるが長期保存に伴う劣化を避けるため数年以内に利用されることを裏付けている.また,本年度は年代未詳の古文書・古筆切などの^<14>C年代測定も開始した.浄瑠璃寺九体阿弥陀如来像の胎内に納められていたと伝えられる印仏は,印刷物であるため書風などからの年代決定が困難な資料であったが,AMSによる^<14>C年代測定によって,これらが11世紀から12世紀前半の資料であることが判明した.室町後期の学者三条西公条の筆と伝えたれていた源氏物語のAMS^<14>C年代測定は,これが近世に入ってからのものであることを明らかにした.また古筆切に適用することで,AMS^<14>C年代測定が散逸物語の年代判定などに重要な知見を与えることが示されている.本研究では,加速器質量分析法(AMS)による^<14>C年代測定が古文書の年代判定法としてもつ有効性を検証することを目的とし,文献史学・書跡史学などの立場から歴史学的な年代が一年数十年単位で明らかになっている古文書・古経典の^<14>C年代測定を行った.一般に木製文化財には心材部や伐採後乾燥させた木材が利用されるため,その^<14>C年代は歴史学的年代よりも古くなるが,本研究によって,古文書・古経典については^<14>C年代が歴史学的年代とよく一致するという結果が得られ,AMS^<14>C年代測定法が古文書の年代判定法として有効であることが示された.さらに,この研究成果の上に立ち,文献史学・書跡史学などの手法だけでは年代を特定することができなかった古文書資料についてAMS^<14>C年代測定法を適用し,それらの年代決定を行った.浄瑠璃寺阿弥陀如来像の胎内に納められていたと伝えられる印仏は,印刷物であるため書風などからの年代決定が困難な資料であったが,^<14>C年代測定によってこれらが11世紀から12世紀前半のものであることが判明した.実践女子大学蔵源氏物語は室町後期の学者三条西公条の筆と伝えられていたが,AMS^<14>C年代測定によって,これが近世に入ってからのものであることが明らかにされた.また古筆切に適用することで,AMS^<14>C年代測定が散逸物語の年代判定などに重要な知見を与えることも本研究によって示されている.

さらに,経筒などに入れられ土中に埋納されていたため炭化してしまった経典についても,AMSが有効な年代決定の手法となることが示された.また,近世前期末葉の薄墨紙の^<14>C年代測定では,この紙が漉き返しの紙ではなく新たに漉いた紙に墨を添加したものであることを支持する結果が得られた.
癌の転移予測診断における接着分子、増殖因子の意義

(研究目的)本研究は原発巣の腫瘍組織を材料にして、癌細胞表面の接着分子、増殖因子およびそのレセプターを検討し、転移の予測診断への応用を目的とするものである。今年度は過去の病理標本をretrogradeに主として免疫組織学的に検討し、転移と関連ある分子を見出すことを目的とした。(研究成果)脳転移を起こした症例の原発巣と転移巣の組織標本を用いてインテグリンの発現を免疫組織学的に検討したところ、転移巣でα3鎖の発現亢進を認めた。複数臓器への転移巣をもつ症例については、他臓器への転移巣に比較して、脳転移巣でα3の高発現が見られた。肺癌など脳転移をおこしやすい腫瘍において、α3の発現を検索することにより、脳転移の予測診断ができる可能性が示唆された。大腸癌組織標本において、E-カドヘリンの発現を免疫組織学的に検討したところ、発現減弱例でリンパ節転移を起こす頻度が高いという結果が得られた。E-カドヘリンの発現低下は組織学的には浸潤先端部でのbuddingと相関しており、リンパ管侵襲を起こしやすいと考えられた。乳癌組織標本についてVEGFの発現を免疫組織学的に検討し、発現亢進群でリンパ節転移陽性との正の相関を認めた。VEGFにより誘導された血管(およびリンパ管)新生のために脈管侵襲がおこりやすくなり、リンパ節転移を誘導したと考えられた。大腸癌組織標本でCEAの発現を免疫組織学的に検討し、CEAの強陽性例、特に間質まで漏出して染色されるパターンを示す例(間質型)で肝転移をおこす頻度が高い結果を得た。CEAによる肝転移の誘導は以前より報告されているが、その理由はまだ不明である。最近、本来は膜結合型であるCEAを切断する酵素が見出され、悪性度との関係が今後、興味深いと考えられる。
都市部での飛散スギ花粉と黄砂の修飾影響の評価

近年、黄砂の飛来とスギ花粉飛散ピークと重なって度々出現し、同時にスギ花粉アレルゲン含有粒子の高濃度現象が観測されているため、都市部において、黄砂がスギ花粉と接触し、スギ花粉アレルゲンの放出や修飾影響、アレルギーの増悪など、花粉症罹患への黄砂や汚染物質の複合影響を評価した。特に、スギ花粉アレルゲンの微小粒径への移行は降雨が影響しており、降雨のイオン成分やpHによるスギ花粉アレルゲンの溶出挙動とその活性変化を検討した。近年、越境汚染はヨーロッパでも、また東アジアでも特有な黄砂現象などの新たな問題として認識されており、その気象動態などは過去に実績のからある程度明らかにされてきた。しかしながら、大陸飛来の黄砂微小粒子による健康影響を含め、越境汚染による健康影響に関しては、ほとんど研究がなされてこなかった。そこで本研究では、東アジアでの特有な黄砂飛来する現象が早まるに伴い、都市部で排出される汚染化学種によるスギ花粉や黄砂の修飾に関する影響評価を行い、その動態解析手法を開発し、花粉アレルゲンと黄砂・汚染化学種による花粉症罹患への複合影響について工学的解析を主とした分野融合型研究で、影響指標を探索し、国内外における免疫学的研究による生体影響評価手法の改善、環境汚染・花粉アレルゲン情報化システムの構築にも貢献しようとしている。本年度(2008年度)では、以下のように、フィールド調査による粒径別の黄砂、花粉、アレルゲン捕集・分析法を見直し、ならびに飛散花粉数の整合性評価とアレルゲンとの関連性、花粉の微小化因子に関する基礎実験、新たなアレルゲン高感度計測・可視化法の検討を行った。20-1黄砂・花粉アレルゲン捕集法のアーティファクトを考慮した専用サンプラーの設計20-2花粉やフィールド試料からのアレルゲンの高効率抽出法、高感度可視化法の開発20-3種々の花粉専用サンプラーによる飛散花粉数の整合性及びアレルゲン濃度との関連性評価Durham法(単位面積あたりの花粉飛散数計測)、国際規格のBurkard法(体積法)によって飛散花粉数を計測して整合性を確認すると共に、改良アンターセンハイボリウムェアサンプラーを用いて花粉アレルゲン異常発生原因を解明し、基礎的なデータを蓄積している。20-4黄砂・花粉飛散チャンバー設計・試作、気象要因による花粉物理的変形の基礎調査20-6花粉の物理的変形による微小粒子移行の外部要因の基礎検討20-5落射蛍光顕微鏡による黄砂・花粉アレルゲン含有粒子の高感度半定量または高解像度の三次元可視化法(以下3D可視法と称す)に関する開発研究の準備20-7研究結果のまとめ、研究成果の公表準備、当初計画の見直しと次年度研究計画の修正昨年度に引き続き、フィールド調査による粒径別の黄砂、花粉、アレルゲンの捕集、花粉捕集専用サンプラーの開発、飛散花粉数の整合性評価およびアレルゲンとの関連性、花粉の微小化因子に関するモデル基礎実験、新たなアレルゲン高感度計測・可視化手法、並びに黄砂・花粉タンパク質化学的修飾の評価手法の検討を行ってきた。21-1黄砂・花粉アレルゲン捕集法のアーティファクトを考慮した専用サンプラーの設計21-2花粉やフィールド試料からのアレルゲンの高効率抽出法、高感度可視化法の開発21-3種々の花粉専用サンプラーによる飛散花粉数の整合性及びアレルゲン濃度との関連性評価21-4花粉に対する湿度や降雨等の気象要因による花粉物理的変形の基礎調査21-5花粉アレルゲンの分析(Cry j 1とCry j 2)およびアレルゲンの飛散状況の把握21-6共焦点レーザー走査型顕微鏡による黄砂・花粉アレルゲン含有粒子存在形態3D可視解析21-9黄砂または花粉アレルゲンの化学的修飾実験準備21-10黄砂・花粉タンパク質化学的修飾の評価手法を検討した。21-11研究結果のまとめ、研究成果の公表準備、当初計画の見直しと次年度研究計画の立案昨年度までの研究に引き続き、フィールド調査による粒径別の黄砂、花粉、アレルゲンの捕集、花粉捕集専用サンプラーの比較、飛散花粉数の整合性評価およびアレルゲンとの関連性、花粉の微小化因子に関するモデル継続実験、新たなアレルゲン高感度計測・可視化手法、並びに黄砂・花粉タンパク質化学的修飾の評価手法の確立22-1花粉やフィールド試料からのアレルゲンの高効率抽出法、高感度可視化法の応用22-2花粉専用サンプラーによる飛散花粉数の整合性及びアレルゲン濃度との関連性継続評価22-3黄砂・花粉飛散チャンバー設計・試作、気象要因による花粉物理的変形の継続調査22-4花粉アレルゲンの分析(Cryj1とCryj2)およびアレルゲンの飛散状況の把握22-5黄砂飛来時期のスギアレルゲンとTOC計の測定による花粉由来WSOCの寄与継続評価

22-6共焦点レーザー走査型顕微鏡による黄砂・花粉アレルゲン含有粒子形態の3D可視法の応用22-7黄砂または花粉アレルゲンの化学的修飾実験準備(花粉飛散・暴露チャンバーの作製)22-8黄砂・花粉タンパク質化学的修飾の評価手法の検討22-9研究結果のまとめ、研究成果の公表準備、当初計画の見直しと次年度研究計画の修正・立案本研究では、都市部で排出される汚染化学種によるスギ花粉や黄砂の修飾に関する影響評価を行い、その動態解析手法を開発し、花粉と黄砂・汚染化学種による花粉症罹患への複合影響について工学的解析を主とした分野融合型研究で、影響指標を探索し、越境大気汚染とスギ花粉による生体影響評価手法の検討、ならびにその情報化のための基礎データの蓄積に貢献しようとしている。昨年度までの研究に引き続き、フィールド調査による粒径別の黄砂、花粉、アレルゲンの捕集、花粉捕集専用サンプラーの比較、飛散花粉数の整合性評価およびアレルゲンとの関連性、花粉の微小化因子に関するモデル継続実験、新たなアレルゲン高感度計測・可視化手法、並びに黄砂・花粉タンパク質化学的修飾の評価手法の確立23-1黄砂・花粉飛散チャンバー設計・試作、湿度や降雨等の気象要因による花粉物理的変形の継続調査23-2自動車走行や路面材摩擦を模擬した花粉の物理的変形による微小粒子移行の外部要因の継続調査23-3花粉アレルゲン(Clyj1とCryj2)の分析およびその飛散状況の継続調査23-4黄砂接触や自動車走行を模擬した花粉の物理変形に伴う微小粒子移行の外部要因調査23-5黄砂または花粉アレルゲンの化学的修飾実験準備(花粉飛散・曝露チャンバーの作製、基礎実験)23-5曝露実験の解析法確立と黄砂・花粉アレルゲンの化学的修飾反応(大気反応模擬チャンバー)(表面プラズモン共鳴法(SPR法)と電気泳動用蛍光ゲルピッカーによるタンパク質構造の解析)23-6黄砂・花粉タンパク質化学的修飾の評価手法を確立する。23-7研究結果のまとめ、研究成果の公表と次年度研究計画の修正・立案本研究では、都市部で排出される汚染化学種によるスギ花粉や黄砂の修飾に関する影響評価を行い、その動態解析手法を開発し、花粉と黄砂・汚染化学種による花粉症罹患への複合影響について工学的解析を主とした分野融合型研究で、影響指標を探索し、越境大気汚染とスギ花粉による生体影響評価手法の検討、ならびにその情報化のための基礎データの蓄積に貢献しようとしている。昨年度までの研究に引き続き、フィールド調査による粒径別の黄砂、花粉、アレルゲンの捕集、花粉捕集専用サンプラーの比較、飛散花粉数の整合性評価およびアレルゲンとの関連性、花粉の微小化因子に関するモデル継続実験、新たなアレルゲン高感度測・可視化手法、並びに黄砂・花粉への相互影響の基礎調査を行った。特に以下の項目について検討した。1黄砂・花粉飛散チャンバー設計・試作、湿度や降雨等の気象要因による花粉物理的変形の継続調査、2黄砂飛来時、花粉の物理的変形による微小粒子移行の外部要因の継続調査・黄砂飛来時、花粉アレルゲンの分析およびその飛散状況の継続調査、3黄砂または花粉アレルゲンの化学的修飾実験準備(花粉飛散・曝露チャンバーの作製、基礎実験)、4曝露実験の解析法確立と黄砂・花粉アレルゲンの化学的修飾反応に関する基礎研究(大気反応模擬チャンバーの試作)、5表面プラズモン共鳴法(SPR法)によるアレルゲンの計測、6研究結果のまとめ、国内外の学術会議及びジャーナルでの公表24年度が最終年度であるため、記入しない。
感染根粒菌と宿主植物の遺伝子発現誘導シグナルに関する研究

根粒菌の保有する遺伝子は、その宿主植物との共生系において、相互の遺伝子群がどのような発現パタ-ンをとるのかはについては明確に分析が進んでいない。Rhizobiumleguminosarum bv.trifoliiは根粒形成に関する14kbのSymーplasmid上に所在しているが、このnodeーgeneをpKT240に挿入し得られたpRt032を、野生株R、1、bv trifolii4S株よりSymーplasmidを消去した菌株Hlに移入した隈ltl株を標準的な菌株として用いた。別に、pRt032のnodApromoter下流にE、coli由来のlacZとTn5とを含むfusion plasmidをtriparental mating法によりHl株に移入した菌株Hl(nod218)を作成し、本実験に供した。Trifolium repensの芽生えをHl(nod218)株とXーGalを含む寒天平板培地上に置き、菌中のnodA::lacZが植物の根からのシグナル物質に感応し、植物の根の回りが5ーbromoー4ーchloroー3ーIndoleの遊離のために青色を呈することを確認した。次に、植物から分泌されていることが予想されているシグナル物質の4種類及びその強弱を測定すべく、4',7dihydroxy flavone(DHF),apigenin,luteolin,7ーhydroxyflavone(7HF)の濃度段階を付けてHl(nod218)株の液体培地中に添加したところ、4種類とも5μMで最高の酵素性を示した。しかし、植物へHl(nod218)株及びDHFを一緒に添加したところ、DHF0.05μM添加で菌の感染初期に現れる感染糸形成にマイナスに作用していることが分かった。このことは、植物が直接分泌する物質の中には、単一の物質だけで感染糸形成に有効に働くものではなく、複数の分泌される物質相互の微妙な複合作用があり、DHF添加のため、あるバランスの崩壊が起こり、阻害の方向に向かったものと考えられる。マメ科植物に、根粒菌感染により形成される根粒内での根粒菌窒素固定能発現は、植物と菌の双方の特異的遺伝子誘発により成立する。このうち、菌側の遺伝子発現誘発に関わるシグナルの本質を明確にするのが本研究の目的である。本年は宿主植物の根から分泌される2次代謝産物や、合成フラボノイド類により根粒菌の根粒遺伝子(nod gene)クラスタ-中のnodD,ABC(common nod gene)の発現機構について検討した。nodDはconstitutiveに発現しており、このnodD産物とフラボノイドが結合することにより、nodのプロモ-タ-が活性化され、その結果nodABCが発現する系を指標として用いた。まず、クロ-バ菌(Rhizobium leguminosarum bv.trifolii)のnod geneの発現のレベルをβーgalactosidaseの活性で表すため、nodA::lacZfusion plasmid(R.l.trifolii ANU 845のpRt032上のnodAの下流に、E.coli由来のlacZ遺伝子,βーgalactosidaseを組み込んだfusion plasmid)をR.l.bv.trifolii 4SのSym plasmid欠落株,Hl株に転移させ、4種のフラボノイド(4',7ーdihydroxyflavone,DHF;luteolin;apigenin;7ーhydroxyflavone,7ーHF)による発現誘導のレベルを測定した。

その結果クロ-バの芽生えより抽出されたDHFが5.0μMで強い誘導活性を示した。さらに、菌の培養時にフラボノイドを添加すると、菌体内のペプチド産生に質的・量的異変の生ずることを2次元電気泳動法(pI,SDSゲル)にて確認した。また、植物側の現象として菌感染初期段階での感染糸形成におけるフラボノイド添加の及ぼす効果を検討し、DHFのわずか0.05μMにより促進効果が表れることをつきとめた。根粒菌の保有する根粒形成遺伝子(nodーgene)の所在は、クロ-バ菌やアルファルファ菌などのような生育の早いfastーgrowing rhizobiaでは巨大plasmid(Symーplasmid)上に存在するが、ダイズ菌のような生育の遅い菌群slow growing rhozobiaでは主染色体上に存在する。本研究に用いたクロ-バ菌Rhizobiumleguminosarum bv.trifoliiはSymーplasmid上に存在している。このnodーgeneの14kb Hind II断片をpKT240に挿入し得られたpRt032を、野生株R.l.bv.trifolii 4S株よりSymーplasmidを除去した菌(H1株)へ移入して得られた感染可能菌Hltl株をnodーgene発現のシンプルな系として用いた。更に、pRt032のnodApromoter下流にE.coli由来のlacZとTn5とを含むfusion plasmidをtriparental mating法にて移入したH1(nodA::lacZ)株を作成し実験に供した。クロ-バの芽生えをH1(nodA::lacZ)株及びXーGalを含む寒天平板上に置くことにより、植物からのnodーgene遺伝子誘導シグナルが分泌されると、植物根の周りが5ーbromoー4ーchloroー3ーindoleの遊離のために青色を呈することを確認した。マメ科植物根から分泌されると考えられている4種のフラボノイド:4',7ーdihydroxyflavone(DHF);apigenin;luteolin,7ーhydroxyflavone(7HF)をH1(nodA::lacZ)株に添加し、nodーgene発現に及ぼす影響について有効農度を測定したところ、4種とも5μMで最高の酵素活性を誘導した。更に、感染菌Hltl株を用い、クロ-バ感染系にDHFを添加し、根粒形成及び感染糸形成への影響を見た。その結果、0.05μMのDHF添加で感染糸形成へマイナスに影響していることが判明した。このことは、植物が直接分泌する物質の中には、単一の物質だけで感染糸形成に有効に働くものはなく、分泌された物質相互の微妙な複合作用があるため、DHF添加によりあるバランスの崩壊を招き、阻害の方向に向かったものと考えられる結果を得た。
環境トリチウム回収のための特異機能を持つ細菌の分離

将来核融合炉では多量のトリチウムガスが燃料として使われる。大気中に出たトリチウムガスを、貴金属触媒の代わりにトリチウムガスを酸化する能力(水素酸化酵素:ヒドロゲナーゼ)を持つ細菌を用いてトリチウム水として回収するためには、生物触媒として用いる細菌は酸化活性が高く、栄養があっても無くても生存し温度や乾燥にも強いというような取扱易い特異性を持ちしかも安全である必要がある。そのような細菌を得ることを目的として、鳥取砂丘の表層土壌から分離した53株のトリチウムガス酸化菌株の中から、貧栄養培地で生育が良く酸化活性も高い放線菌6菌株を選び、栄養条件の異なる14種類の培地で生育とトリチウムガス酸化能の関係を調べ、また40°Cで生育出来る放線菌10菌株について、4種類の生育培地で30°C、40°C、45°Cでの生育とトリチウムガス酸化能について調べた。砂丘の砂土壌から分離したこれらの菌株は、炭素源が全く無ければ殆ど生育せず、また生育とトリチウムガス酸化能はしばしば逆比例したが、いくつかの菌株について生育が良くトリチウムガス酸化能(ヒドロゲナーゼ)がかなり高い培養条件が見いだされた。温度とヒドロゲナーゼ発現の関係では、40°Cでは生育した10菌株の半数はヒドロゲナーゼ活性が失われ、45°Cでは9菌株がいずれかの培地により程度は異なるが生育したものの、ヒドロゲナーゼ活性は2菌株にしか検出されず、この2菌株のトリチウムガス酸化の比活性は45°Cではやや減少した。この2菌株は50°Cでは生育しなかったが、通常土壌放線菌では40°C以上で生育するものは非常に少ないので、10菌株は砂丘土壌での特異性を示す菌株といえよう。これらの結果から、最も条件に適うのは分離菌株No.162で30または40°CでISP4培地を用いると良いと結論された。将来核融合炉では多量のトリチウムガスが燃料として使用される。大気中に漏洩したトリチウムガスを、貴金属触媒の代わりにトリチウムガスを酸化する能力を持つ細菌を用いて、トリチウム水として回収するためには、生物触媒として用いる菌株は酸化活性が極めて高く、耐久性に富み、しかも安全なものである必要がある。触媒能力の維持と取扱易さの点で優れている独立栄養細菌が良いし、好熱性のような特異性を持つものであれば他の雑菌に汚染されにくいと考え、砂漠土壌から温度や乾燥にも強いトリチウムガス酸化菌を検索することした。鳥取砂丘の砂土壌深さ5cm刻みで20cmまで、および砂地で植物の生えているオアシス部分2カ所それぞれ0から5cm、5-10cmの8つの土壌サンプルについてトリチウムガス酸化活性を測定したところ、地温が高く乾燥している0-5cmの砂土壌では酸化活性は極めて低く、5-10cm<10-15cm>15-20cmと高いことがわかった。オアシス土壌でも表層0-5cmの活性は低く、5-10cmは通常の表層土壌とほぼ同程度に高かった。低栄養と高栄養の2種の培地を用いて各土壌の生菌数を計測し、トリチウムガス酸化活性を持つ土壌菌を検索したところ、53株の酸化菌が得られ、その内14菌株は酸化活性が非常に高かった。14菌株のうち、10株は放線菌の形態をし、そのなかで3株は45度でも生育できる特異性を持っていた。放線菌でない4菌株のうち2株は耐熱性の胞子形成菌であった。酸化活性が非常に高く、温度特異性のある菌株が分離出来たので、今後同定と利用に必要な生理生化学的諸性質の検討を行う。