hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周炎病因論に基づくサイトカイン標的療法の確立

本研究の目的は、全身で高い腫瘍壊死因子(TNF)およびインターロイキン6(IL-6)レベルの関節リウマチ(RA)を伴う歯周炎患者を対象にTNF阻害薬およびIL-6受容体(IL-6R)阻害薬の投与前後で歯周状態を評価することである。解析の結果、いずれのサイトカイン標的療法でも歯周組織の炎症・破壊レベルの低下ならびに血清中のTNF-alpha・IL-6濃度および急性期蛋白の発現低下をもたらした。以上の結果から、TNF・IL-6R標的療法は歯周状態の臨床的改善をもたらす可能性が示唆された。本研究の目的は、全身・歯周局所で高いインターロイキン6(IL-6)、腫瘍壊死因子(TNF)レベルの関節リウマチ(RA)を伴う歯周炎患者を対象にIL-6、TNFの標的療法を行い、歯周組織の炎症・破壊レベルの変動を検証し、全身・歯周局所のIL-6・TNFコンポーネントとの関連性を解明することである。本年度は2年目として、インフォームドコンセントが得られTNF標的療法を予定している歯周炎を伴うRA患者20名を対象に、臨床指標として歯周検査およびRA活動度検査を実施後、末梢血液を採取し、臨床検査結果および血清IL-6・TNFコンポーネントを比較した。その結果、TNF標的療法導入前と比べ導入後には、RA指標(RA活動度、疼痛の視覚的評価スケール、血清中の抗環状シトルリン化ペプチド抗体価、リウマトイド因子レベル)は有意に低下した。臨床的な歯周状態(歯肉炎指数、出血指数、歯周ポケット深さ)についても同様に有意な改善が認められ、血清中のTNF-alpha、IL-6およびマトリックスメタロプロテアーゼ-3レベルも有意に減少した。さらに、TNF標的療法導入前後での血清蛋白を網羅的に解析した結果、二次元電気泳動ゲル上で合計495血清蛋白スポットが検出された。そのうち、9スポットの発現強度がTNF標的療法導入後で有意に減少し、MS/MSイオンサーチ分析法による質量分析を実施後、NCBInrデータベースを参照して蛋白同定した結果、本研究の目的は、全身で高い腫瘍壊死因子(TNF)およびインターロイキン6(IL-6)レベルの関節リウマチ(RA)を伴う歯周炎患者を対象にTNF阻害薬およびIL-6受容体(IL-6R)阻害薬の投与前後で歯周状態を評価することである。本年度は初年度として、インフォームドコンセントが得られたIL-6標的療法を予定している歯周炎を伴う関節リウマチ患者28名、TNF標的療法を予定している歯周炎を伴う関節リウマチ患者26名、および、対照群として通常治療を受けた関節リウマチ患者27名を対象に、歯周検査・リウマチ活動度検査を実施後、末梢血液を採取し、臨床検査結果および血清IL-6・TNFコンポーネントを比較した。その結果、IL-6標的療法群では対照群と比べて、歯周組織の炎症・破壊レベル(歯肉炎指数、出血指数、歯周ポケット深さ、臨床的アタッチメントレベル)の有意な改善が認められた。同様に、血清中のIL-6およびマトリックスメタロプロテアーゼ-3(MMP-3)レベルも有意な減少が見られた。一方、TNF標的療法群では対照群と比べて、歯周組織の炎症レベル(歯肉炎指数、出血指数)の有意な改善、血清中の2種のアミノ酸(ヒスチジン、プロリン)濃度の有意な増加が認められた。今回の結果より、血清中の炎症性サイトカインレベルを抑制する標的療法によって歯周組織の臨床症状は改善する可能性が示唆された。今後は、そのメカニズムの解明のため、IL-6、TNFのシグナル伝達を含めた機能検証を行う予定である。最終年度である本年度は、インフォームドコンセントが得られIL-6受容体標的療法を予定していて、歯周炎を伴うRA患者20名を対象に、臨床指標として歯周検査およびRA活動度検査を実施後、末梢血液を採取し、臨床検査結果および血清IL-6コンポーネントを比較した。その結果、IL-6受容体標的療法導入前と比べて、導入後ではRAの指標(RA活動度、疼痛の視覚的評価スケール、血清中の抗環状シトルリン化ペプチド抗体価、リウマトイド因子レベル)は有意に改善した。一方、臨床的歯周状態(歯肉炎指数、出血指数、歯周ポケット深さ、付着レベル)についても同様に有意な改善が認められたが、歯垢の付着レベルについては同標的療法の導入前後で同等であった。

また、血清中のIL-6および可溶性IL-6受容体レベルは導入後に有意に増加したものの、sgp130レベルは一定であり、TNF-alphaおよびマトリックスメタロプロテアーゼ-3レベルは減少傾向であった。以上の結果から、IL-6受容体標的療法により一時的に血清IL-6レベルは増加するものの、結果的に、その他の炎症性サイトカインは抑制され歯周組織の炎症レベルは軽減する可能性が示唆された。この標的療法による歯周炎改善の作用機序の検証にはサイトカインシグナル伝達における影響をさらに検討する必要がある。歯学・歯周治療系歯学IL-6、TNF標的療法中および同療法を受けていない関節リウマチ患者を目標症例数、確保できたため。(今後の推進方策)IL-6、TNF標的療法の歯周状態および血清マーカーに及ぼす改善効果のメカニズムを解明するために、シグナル伝達発現を含めた分子生物学的検証を行う。(次年度の研究費の使用計画)IL-6、TNF標的療法の歯周状態および血清マーカーに及ぼす改善効果のメカニズムを解明するために、シグナル伝達発現を含めた分子生物学的検証を行う。
湖沼生物間のエネルギー輸送および湖沼の安定性と種の多様性への適用に関する研究

湖沼に生息する小型のプランクトン食性魚は生態系のなかでも重要な役割を果たしている。しかしながら、その補食特性は十分明らかにされておらず、現地で調査することは極めて困難である。本年度は、実験室においていくつか条件を整え、ここでは特に、遊泳速度、補食率に対する空腹度の影響について調べた。モツゴ(Pseudorasbora parva)とラスボラ(Rasbora daniconius(Cyprinidae))の補食および遊泳特性について、2種類の餌のタイプ(Daphnia pulexおよびArtemia salina)とその密度(0.5,1,2,5,10,or25個/リットル)に対する振る舞いを調べた。実験は36時間絶食状態から行った。それぞれが満腹になる状態を、補食し続けた回数で定義すると、モツゴ(P.parva)は425回、ラスボラ(R.daniconius)は390回であった。初期の補食率は餌密度に依存しており、高い密度であるほど急速に補食する傾向が得られた。その後、満腹になる時間も早く、補食率は急激に下がり、一定となった。遊泳速度は餌密度と逆比例する傾向が得られた。さらに、その速度は空腹度と直接的に関係していることが明らかになった。餌密度に対して攻撃する割合と遭遇する割合にっいても空腹度と相関があることが明らかになった。以上のことから、魚の行動は、特にその空腹度が深く関わっており、重要なファクターであることを指摘した。しかしながら、その捕食特性は十分明らかにされておらず、現地で調査することは極めて困難である。モツゴ(Pseudorasbora parva)とラスボラ(Rasbora doniconius(Cyprinidae))の補食および遊泳特性について、2種類の餌のタイプ(Daphnia pulexおよびArtemia salina)とその密度(0.5,1,2,5,10,or25個/リットル)に対する振る舞いを調べた。餌密度に対して攻撃する割合と遭遇する割合についても空腹度と相関があることが明らかになった。
動作環境における有機デバイス電子状態の「その場」観測

機能性物質やそのデバイスの物性が発現している「その場」におけるフェルミエネルギー近傍の電子状態の理解は基礎的にも応用的にも重要だが、一般的な光電子分光法などでは原理的に計測が困難である。この問題を解決するため、本研究では軟X線発光分光法(XES)を応用した研究を行う。XESは内殻励起の中和過程で放出される発光軟X線を計測するバルク敏感な手法なので、電極の存在や電場・磁場の影響を受けずに電子状態評価が可能である。この特徴を利用して、動作環境におけるトランジスタや太陽電池などの有機デバイスのフェルミエネルギー近傍の電子状態を「その場」観測できる方法論を確立する。機能性物質やそのデバイスの多くは、電場・磁場などの外部摂動を受けることでその物質固有の物性が発現する。このような物性が発現している「その場」におけるフェルミエネルギー近傍の電子状態は基礎的にも応用的にも重要な知見だが、一般的な光電子分光法などでは原理的に計測が困難である。平成25年度は、昨年度に引き続き、有機デバイス動作環境下の電子状態計測が可能なXES測定システムを開発した。特に有機トランジスタのような試料に電圧を印加する測定システムの開発を行った。分光器周りの深刻なトラブルにより、本申請課題の研究期間内に十分な実験データを取得することが出来なかったが、引き続き研究を進めることで当初の目的を達成させる予定である。研究期間全体を通じては、上述の装置開発を行う一方で、有機超伝導が発見されたポタジウムドープピセンのフェルミ準位近傍の局所価電子状態をXES測定によって観測した。この結果から、ポタジウムドープピセンの超伝導発現機構には炭素とポタジウムの混成軌道が重要な役割を担っていることを明らかにした。本研究課題で目的としている「物性発現を担う電子状態」の観測が出来た一例と考えている。平成24年度は、有機デバイス動作環境下の電子状態計測が可能なXES測定システムを開発した。有機トランジスタのような試料に電圧を印加する測定システムについては開発が完了している。一方、有機太陽電池のような試料に紫外-可視-近赤外光を照射する測定システムについては、必要な物品が納入されたため、現在開発を進めている段階である。これらの装置開発を行う一方で、有機超伝導が発見されたポタジウムドープピセンのフェルミ準位近傍の局所価電子状態をXES測定によって観測した。この結果から、ポタジウムドープピセンの超伝導発現機構には炭素とポタジウムの混成軌道が重要な役割を担っていることがわかった。ほぼ当初の計画通りに研究が進んでいるため。研究が順調に進んでいるため、引き続き、研究計画に沿った研究を行う。購入物品の価格変動により直接経費次年度使用額が発生した。次年度の真空物品(消耗品)に充当させる予定である。
拡張現実技術の現象学的応用－生活世界のよりよいデザインの構築にむけて－

本研究は、拡張現実とそれによるディジタル・オブジェクトが主体の日常世界にどのように組み込まれるかに焦点を当てている。研究開始当初は、この技術があまり一般的ではなかったが、ポケモンGOを始めとする一般的にも流通するゲーム等を通じて、近年急速に人口に膾炙することとなった、こうした点で、本研究のもつ社会的意義はより大きなものとなりつつある。とはいえ、この技術が現実の生活空間をどのように変える可能性があるかについてや、そこで生じる多様な文化的、政治的効果についての哲学的・理論的考察は全くなされていない。以上を背景として、本研究は以下の二つを遂行した。1拡張現実技術が現象学のいう生活世界にいかなる変容をもたらすかを予測し明らかにすること。2拡張現実技術によって生じる社会的多様性について勘案しこの技術をどのように応用発展させるかを考察すること。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、1拡張現実技術が現象学のいう生活世界にいかなる変容をもたらすかを予測し明らかにすること、2拡張現実技術によって生じる社会的多様性について勘案し、この技術をどのように応用発展させるかを考察すること、の二つである。2014年度は、主として、1についての基礎的な研究を中心に行った。具体的には、長滝祥司とニコラ・リベラティの共同作業として、近年のフッサール研究を踏まえながら、「生活世界」、「地平」、「間主観性」といった現象学的概念を再検討した。加えて、拡張現実について現象学的視点からの概念的検討を行った。とりわけ、地平概念については、技術による知覚変容という観点から展開を試みた。以上の成果は、二つの学会(うち一つは国際学会)、論文として発表された。このほか、現在、共著論文をEthics and Technology誌に投稿し、Reviewerからの指摘を受けて改訂し、再投稿した。本年度は、平成26年度に行った基礎的研究「拡張現実技術が現象学のいう生活世界にいかなる変容をもたらすかを予測し明らかにすること」を土台にして、研究を展開することを目標とした。具体的には、拡張現実技術がし、いかなる方向にむかいつつあるかを踏まえて、生活世界を現実的にどのように変容するかについて検討し、この技術のもつ意味を現象学的に考察した。さらに、生活世界の問主観性と拡張現実の問主観性はどのように調停フーされうるかについて検討し、それをふまえた上でこの技術の功罪について議論を展開し、生活世界のよりよいデザインを構想した。また、拡張現実技術の普及によって生じる情報格差、文化格差といった点に着目した。これらの格差を無視して技術開発と普及が進めば、現象学的な生活世界自体が文化的、経済的に分裂するという事態に陥る。これは憂うべき相対主義的状況であり、現象学的思考が乗り越えなければならないものである。【研究実績の概要】で示した内容に関する研究成果として、掲載決定のものを含めて、5点の論文(共著を2点含む)と2つの共著書(一つは原稿入稿済み)、国際学会での発表を7回行った。これに加えて掲載が決定している論文が6点(ページ数などが未確定)、現在審査中の論文が6点ある。発表論文の媒体のなかには、国際的な学会誌も多く含まれており、これにくわえ、拡張現実の研究の分野でもっとも権威ある国際学会のIEEE International Symposium on Mixed and Augmented Realityの14回大会ではBest MASH'D Full Paper Awardを獲得した。単年度の研究成果としては質、量ともに申し分のないものとなっている。以上が、「おおむね順調に進展している」という評価を与えた理由である。2014年度は5ヶ月弱という短い研究期間であったが、共同研究のための議論の機会を多くもうけ、研究概要の1で述べた問題に取り組むことが出来た。また、それが、国際学会での発表、国際ジャーナルへの投稿というかたちで具体的な成果となって現れている。以上が、研究がおおむね順調に進展していると自己評価した理由である。この研究計画の残りの期間は今年度の11月の初めまでの約6ヶ月間と短い。昨年の1年間で行った研究(拡張現実技術によって生じる社会的多様性について勘案し、この技術をどのように応用発展させるかを考察すること)をさらに深化させることを中心に研究を進めていく。その成果をAugmented World Expo 2016などの国際会議で発表予定である。2015年度は、2014年度に行った基礎的研究を土台にして、より展開された成果を目指す。

具体的には、拡張現実技術がいかなる方向にむかいつつあるかを踏まえて、生活世界を現実的にどのように変容するかについて検討し、この技術のもつ意味を現象学的に考察する。さらに、生活世界の間主観性と拡張現実の間主観性はどのように調停されうるかについて検討し、それをふまえた上でこの技術の功罪について議論を展開し、生活世界のよりよいデザインを構想する。本年度は、拡張現実技術を専門とする研究者たち(慶應義塾大学の稲見昌彦氏ら)との討議を重ね、現象学的観点からの当該技術の検討材料とする。以上の成果は、2015年6月にアメリカで開催されるAugmented World Expoと、2015年11月にピサで開催予定のISMAR (International Symposium on Mixed and Augmented Reality)で発表し、科学技術の哲学の国際ジャーナルである、Techné: Research in Philosophy and TechnologyおよびEthics and Information Technology,社会科学の国際誌であるHuman Studiesなどに単著論文、共著論文として投稿する計画である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
エチニルシラン類と遷移金属錯体触媒との相互作用

エチニルシラン類の遷移金属錯体触媒との相互作用を検討し,種々の興味深い結果を得ることができた。1,末端アセチレン基を有するエチニルシラン類をトルエン中,触媒量のクロロトリス(トリフェニルホスフィン)ロジウム(I)存在下,室温で反応させるとすみやかにアセチレン部位のCーH結合の活性化をともなう頭一頭二量化が進行して(E)ー1,4ージシリルエンインが高収率で得られた。反応は立体特異的であり,その他の生成物は全く確認されなかった。さらに得られたジシリルエンインの2つのケイ素基を1つずつ他の有機基に変換する方法を開発して,本反応が有機合成化学上有用なものであることを明らかにした。又,これらの反応を利用して(E,E)ージシリルブタジエンを立体特異的に,収率よく合成することに成功した。2,1の結果を利用して新規有機ケイ素ポリマ-の合成を行った。分子内に2つの末端アセチレンを有するジエチニルシラン,ジエチニンルジシランを原料として同様のロジウム(I)錯体触媒反応を行うと主鎖にエンインユニットとケイ素グル-プとを交互に規則正しく有するポリ〔(シリレン)ブトエンインー1,4ージイル〕,およびポリ〔(ジシラニレン)ブトエンインー1,4ージイル〕が収率よく得られた。又,得られたポリマ-が感光性を有すること,ポリマ-薄膜をSbF_5蒸気にさらすと最高で1、09s/cmの高い導電性を示すようになることを明らかにした。3,(フェニルエケニル)トリシランのニッケル錯体触媒反応を行い,これらがケイ素基の1,3一転位によるシラプロパジエンーニッケル錯体を中間体とする興味深い異性化反応をおこすことを見い出した。特にz-トリル置換化合物ではアリ-ル基上のメチル基のCーH結合活性化を含む異性化反応が見られた。シリルアセチレンのロジウム(I)錯体触媒反応が高選択的なエンインユニットをもつ化合物の合成法として有用であることを見い出した。1).シリルアセチレンを触媒量のクロロトリス(トリフェニルホスフイン)ロジウム(I)と反応させるとロジウムによるCーH結合成性化とアセチレン三重結合への挿入反応による立体特異的な頭一頭二量化反応が進行しトランスー1,4ージシリルエンイン(1)が高収率で得られた。本反応はシリルアセチレンに特異的なものであり同条件下でのアルキルアセチレンの反応では選択性は逆転し頭一尾二量化による反応生成物のみが得られた。又、フェニルアセチレンの場合には頭一頭、頭一尾二量化の両方が進行し全く選択性は見られなかった。2).得られたジシリルエンイン(1)上の2つのケイ素基は容易に他の置換基に変換できる。たとえば1をメチルリチウム又はアルカリ触媒存在下アルコ-ルと反応させるとアセチレン上のケイ素基のみが反応しそれぞれリチウムアセチリド、末端アセチレンがほぼ定量的に得られた。末端アセチレンはヒドロシリル化によりジシリルジエンへと導くことができた。これらの反応と既存のオレフィン上のケイ素基の変換反応を組みあわせると種々の置換基を有するエンイン、ジエンが収率よく合成できると考えられる。

3).本反応をジエチニルジシランを原料として行ったところ一分子内の2つの末端アセチレンがそれぞれ反応して重合物、ポリ[ジシラニレンブトエンインー1,4ージイル](2)が良好な収率で得られた。2は分子量(Mw)20,000100,000であり淡黄色の固体で一般の有機溶媒に可溶であった。又、紫外領域に特徴的な吸収を有し、紫外光(254nm)の照射により分解反応をおこすという興味深い物性を有することが明らかとなった。1.前年度開発したロジウム(I)錯体触媒によるジエチニルジシランの重合の条件の検討を行ってこの重合法を確立し,種々の置換基を有するポリ[(ジシラニレン)ブトエンインー1,4ージイル]を合成できることを示した。又,本反応によって規則正しい交互共重合体の合成に成功した。さらにジエチニルモノシランにも本反応が利用できることを明らかにして,ポリ[(シリレン)ブトエンインー1,4ージイル]の合成を行った。2.上記合成したポリマ-の諸性質を検討した。これらのポリマ-は光感応性を有し紫外光照射によって分子量の変化をおこすが,この反応を詳細に調べたところケイ素ーケイ素結合のラジカル解裂と生成したシリルラジカルの付加反応がこの光分解過程の主反応であることを明らかにした。又,ポリマ-をスピンコ-ティングによって数千A^^゚の膜厚の薄膜にした後,SbF_5蒸気にさらすと0.0009ー1.09S/cmの導電性を示すことがわかった。ポリマ-の熱重量分析からはポリマ-がセラミックス前駆体として利用できることがわかった。そのセラミックス収率は約50%であった。3.2ーフェニルーおよび2ー0ートリルー置換2ー(フェニルエチニル)ヘキサメチルトリシランのニッケル(0)錯体触媒反応を行い,これらがケイ素基の1,3ー転位によるシラプロパジエンーニッケル錯体を中間体とする興味深い異性化反応をおこすことを見い出した。特に2ー0ートリル置換化合物では0ートリル基のメチル基のCーH結合活性化を含む異性化反応が見られた。さらに本反応を(フェニルエチニル)トリメチルシラン存在下で行いシラプロバジエンーニッケル錯体などの興味深い錯体中間体を捕捉することに成功した。
わが国損益計算書における経常利益の有用性

経営者は「損益項目のシフト」によって、経常利益を操作することができる。「損益項目のシフト」とは、経営者が経常的な損益項目を特別損益の区分に計上すること、また、臨時的な損益項目を経常損益の区分に計上することである。本研究の主題は、「損益項目のシフト」による操作が、経常利益の有用性に与える影響について検証することである。結果は、「損益項目のシフト」による操作が、経常利益の有用性を高めることがあることを示唆するものであった。平成25年度は、平成24年度の研究を引き継ぎ、「シフト可能項目」としてとくに金額的重要性が高く、かつ、営業外損益の区分を特別損益の区分のどちらにも実際に開示されていることが判明した、退職給付会計の「会計基準変更時差異」について、これを利用した経常利益の平準化行動によって、経常利益情報の有用性が高まるか否かについて検証をおこなった。検証の結果は、この平準化行動によって、経常利益情報のValue Relevanceが高まることを示唆するものであった。なお、これについては、雑誌『會計』第184巻第2号(2013年8月)に「損益項目の表示区分選択、経常利益の平準化と区分損益情報のValue Relevanceー退職給付会計における会計基準変更時差異を題材としてー」として公表している。その後、平成24年度に検証対象とした「固定資産処分損益」について、経営者の表示区分選択行動をより深く掘り下げて考えることを目的として、経営者が取引の性質に応じて表示区分を選択しているか否か、具体的には、「固定資産処分損益」の発生頻度が高い企業の経営者ほど、経常損益(営業外損益)に区分するか否か、検証してみた。検証の結果は、経営者が「固定資産処分損益」の表示区分選択を、取引の性質に応じてはおこなっていないことを示唆するものであった。これについては、2014年3月8日に開催された「横浜国立大学会計研究会」において、「経営者による損益項目の表示区分選択ー固定資産の処分損益を題材としてー」として研究報告をおこなっている。平成24年度は、研究実施計画に基づき、営業利益、純利益と経常利益の「利益の質」を比較することからはじめてみた。ここでは、「利益の質」の尺度として、「Value Relevance」、「持続性」、「予測能力」の3つを取り上げ、2011年3月決算までのデータを用いて、上述した3つの利益を比較した。結果は、純利益にくらべ、営業利益と経常利益のほうが「Value Relevance」、「持続性」、「予測能力」のすべての点で優れている傾向があるというものであった。いっぽう、営業利益と経常利益については、年度によって結果が異なり、どちらのほうが優れているか、結論づけることができなかった。これらの結果は、先行研究と異なるものではなく、オリジナリティーもないため、論文として公表していない。つづいて、研究実施計画に基づき、営業外損益(または、営業損益)の区分と特別損益の区分のどちらに開示するか、経営者が選択可能な項目である「シフト可能項目」の開示実態について調査した。その結果、シフト可能項目のうち、「固定資産処分損益」と退職給付会計における「会計基準変更時差異」が特に金額的重要性が高く、かつ、営業外損益(または、営業損益)の区分と特別損益の区分のどちらにも実際に開示されていることが判明した。そこで、本年度は、「固定資産処分損益」をもちいた経常利益の平準化行動によって、経常利益情報の有用性が高まるか否かについて検証をおこなった。結果は、「固定資産処分損益」をもちいた経常利益の平準化行動によって、経常利益情報の有用性は高まるものの、投資家の投資意思決定に影響をあたえるほどの情報価値があるかは疑わしいというものであった。これについては、『横浜経営研究』第33巻第4号(2013年3月)に「固定資産の表示区分操作を利用した利益平準化のValue Relevance」として公表している。平成24年度においては、研究実施計画の内容をほぼ遂行することができたうえ、平成25年度の研究実施計画の一部(具体的には、『横浜経営研究』第33巻第4号(2013年3月)に雑誌論文として公表した「固定資産の表示区分操作を利用した利益平準化のValue Relevance」において検証された内容)を達成することができた。よって、「研究の目的」の達成度としては、おおむね順調に進展しているといってよいであろう。本研究課題の今後の推進方策としては、まず、平成24年度の調査によって、「シフト可能項目」として特に金額的重要性が高く、かつ、営業外損益の区分と特別損益の区分のどちらにも実際に開示されていることが判明した、退職給付会計の「会計基準変更時差異」について、これを利用した経常利益の平準化行動によって、経常利益情報の有用性が高まるか否かについて検証をおこなうことからはじめる。

これについて検証したあとは、「シフト可能項目」として考えられるが、データの捕捉が上述で検証した項目よりも困難な他の項目(たとえば、棚卸資産の「低価評価損」)について、検証可能なデータとして整理できるか否かを確認したうえで、もし検証可能であると判断されれば、これについて上述と同様の検証をおこなう方向で考えている。なお、平成25年度の研究実施計画に記載した「経常利益情報の間接的有用性」について、検証可能なモデルが構築できるか、考えてみたい。当年度は、申請当初に購入を予定していた統計ソフトウェアを研究費で購入する必要がなくなったため、約170,000円の繰越が生じた。次年度は、当年度の繰越額も含め、ファイナンス学会(@武蔵大学)と日本会計研究学会(@中部大学)、その他研究会に参加するための旅費、参考文献(書籍を含む)の購入費および複写費、データの記録メディア購入費に研究費を重点的に使用する予定である。
沿岸水域における浮遊懸濁物の起源とその変遷

三河湾、フィリピンのバタン湾、タイのバンドン湾等を対象に、沿岸水や流入河川水の微量元素の起源、食物網構造の解析を行った。三河湾における微量元素組成の結果からは、人為的な影響を希土類のクラスター解析で、地質的影響を堆積物中のストロンチウム同位体比で追跡することでより正確に堆積物の起源推定ができる可能性が示された。また、食物網構造の解析では、二枚貝類、巻貝類、多毛類等の底生動物は、植物プランクトン、アオサ、アマモ、底生微細藻類等の様々な一次生産者を利用していることが明らかとなった。本年度は、三河湾、トンレサップ湖等の流入河川を対象に、河川水中の微量元素、浮遊懸濁物を介した食物網構造について、試料の採集と分析を実施した。三河湾の流入河川では、微量元素とSr同位体比が、沿岸水中の物質起源の指標となる可能性が示唆された。矢作川の下流と河口ではP濃度が高く、人間活動の影響(肥料・生活排水等)が示唆された。また、豊川と矢作川の上流はでSiの割合が高く、地質の影響(花崗岩)が示唆された。今後は、さらに多くの流入河川について調査し、沿岸海水や堆積物についての分析も開始する予定である。三河湾の食物網では、主に懸濁物食性とされる二枚貝類の食性を主対象に解析した。ユウシオガイのδ13C(-10.89±0.84‰)は、二枚貝類の中で最も高く、δ15N(10.29±0.51‰)は最も低い結果となった。さらに、秋の結果を元に推定した各餌資源の利用率をみると、ユウシオガイではアマモ由来の懸濁物の利用率が最も高いことが示唆された(72ー74%)。一方、アサリでは、アナアオサ由来の懸濁物の利用率が最も高く(60ー83%)、次いで植物プランクトンが高かった(0ー33%)。今後は、全浮遊懸濁物と植物プランクトン、動物プランクトンの安定同位体比の違いについて詳細に解析し、また底泥堆積物から底生微細藻類を分離して分析する予定である。トンレサップ湖の流入河川は、微量元素の濃度組成を基にしたクラスター解析に基づき、Na、Ca、Siの割合がそれぞれ高い、3つのグループに大きく分けられた。今後は、湖内から採集した試料についても分析を進める予定である。タイのバンドン湾沿岸(2012年9月)、ラヨン沿岸(2012年12月)、及びフィリピンのバタン湾沿岸(2012年6月)にて現地調査を行い、炭素及び窒素の安定同位体比を分析するための流入河川水や海水中の浮遊懸濁物試料、プランクトンネット試料等を採集した。本年度は特に、タイのバンドン湾沿岸を対象に、浮遊懸濁物中の有機成分の植物プランクトンによる生成過程の把握に重点をおいて分析を進めた。これまでに得られた分析結果によると、表層水の塩分は、河口域(4.5ー12)、東側(15.7ー20.4)、西側(22.6ー27.9)の順に低く、陸域の影響が強いことが示唆された。各栄養塩濃度も、概ねこの順序で高い値となっていた。ただし、リン酸態リンでは、西側でも東側と同程度の高い値であったことから、無機態窒素が植物プランクトンの増殖の制限要因となっていた可能性が示唆された。植物プランクトン現存量の指標であるクロロフィル濃度は、東側で西側に比べ、高い値となっていた。基礎生産速度も、東側で西側に比べ、高い値となっていた。一方、単位クロロフィル量当たりの基礎生産速度は、東側と西側で同程度か、やや高くなっていた。本年度は、対象海域の水理環境特性や浮遊懸濁物中の有機成分の生成過程の解明と、炭素及び窒素の安定同位体比分析用の試料の収集を中心に進めた。次年度は、試料の安定同位体比の分析を進め、さらに追加の採集調査を実施する予定である。本年度は、三河湾、トンレサップ湖及びそれらの流入河川を対象に、河川水中の微量元素、浮遊懸濁物を介した食物網構造について、解析した。三河湾に流入する豊川・矢作川および沿岸干潟の水及び堆積物中の微量元素組成を、誘導結合プラズマ質量分析装置や表面電離型質量分析装置を用いて分析した。地殻の主要10元素組成に基づきクラスター分析を行ったところ、概ね矢作川と豊川に分類されたが、矢作川のクラスターに豊川の上流地点が分類され等注意すべき点が見られた。ストロンチウム同位体比は矢作川で高い数値を示し、豊川では概ね矢作川に比べ低い数値を示した。

以上、人為的な影響を希土類のクラスター解析で、地質的影響を堆積物中のストロンチウム同位体比で追跡することでより正確に堆積物の起源推定ができる可能性が示された。乾季及び雨季のトンレサップ湖及び流入河川における調査では、微量元素の濃度組成を基にしたクラスター解析により、各季節・地点は大きく3つのグループ(A、B、C)に分けられた。AグループはSi、BグループはCa、Si及びNa、CグループはNaの割合が、それぞれ比較的高いといった特徴を有していた。湖内の地点は、季節を問わず全てBグループに含まれた。これらの3グループは、さらに7つのサブグループ(A1、A2、B1、B2、B3、C1、C2)に分けられた。乾季は、湖とトンレサップ川のほぼ全ての地点が同じB3サブグループ(Caが比較的高い)となり、メコン河はB1サブグループ(NaとCaが比較的多い)となった。このことから、乾季には、湖水がトンレサップ河を通じてメコン河に流出していることが伺えた。沿岸環境学調査、分析は、概ね計画どおり進展している。分析方法については、堆積物の元素組成、同位体分析についての検討が残された課題である。水、生物試料について得られた結果について解析を進め、学会発表等を進めている。本年度は、対象海域(タイのバンドン湾、ラヨン、フィリピンのバタン湾)の水理環境特性や浮遊懸濁物中の有機成分の生成過程の解明と、炭素及び窒素の安定同位体比分析用の試料の収集を中心に進めた。研究の目的を達成する上で、特に大きな障害となる事項は発生しておらず、概ね順調に推移している。積物の元素組成、同位体分析について手法の検討を進める。最終年度は、補足的な調査を行いつつ、成果公表を進める。本年度は、対象海域の水理環境特性や浮遊懸濁物中の有機成分の生成過程の解明と、炭素及び窒素の安定同位体比分析用の試料の収集を中心に進めた。次年度は、年度前半に試料の安定同位体比の分析を進め、並行して追加の採集調査を実施する予定である。最終年度は、試料の分析を完了させ、得られた結果の解析を進める予定である。当初予定より、試料採集と分析が順調に進展したため、支出額を抑えることができた。堆積物の分析手法の検討、成果公表等に使用する。試料の分析に用いる器具や試薬、採集調査を行うための外国旅費、学会発表を行うための国内旅費等が必要である。また、試料の前処理を効率よく進めるために、精密電子天秤等の購入を予定している。
蛋白分解に関わるガンキリンのトランスジェニックマウスによる肝多段階発がんの研究

ヒト肝がんで過剰発現しでいるがん遺伝子ガンキリンは、pRbのリン酸化およびその分解(Nat Med,2000,2)を、cyclin D依存性CDK4,あるいは、26S proteasomeのサブユニットS6(Rpt3) ATPaseとの相互作用を介して、促進することにより、細胞をがん化の方向へ進めていた(J Biol Chem 277,2002.)。ガンキリンは、pRb以外のタンパク質MAGE-A4の抑制を介しても、がん化能を発揮することがわかった(J Biol Chem,2003,278)。また、ガンキリンとS6ATPase、pRb、CDK4などとの複合体形成の状態は、ガンキリンのX線結晶構造解析より、明らかになった(J Biol Chem,2004,279)。さらに、ガンキリンの細胞周期における発現パターンは、cyclin Dと同じく、G1期より発現が上昇し、M期までそのレベルが保持されるものであった。再生の盛んな肝切除後の残存肝や劇症肝炎後の肝臓においても、ガンキリンの発現レベルは亢達していた(J Gastroenterol,2003,38)。ガンキリンと複合体を形成する遺伝子産物MAGE-A4は、プロテアーゼの働きにより、分子内でプロセシングをうけ、その際、発生したカルボキシル端が転写調節因子Miz-1と結合し、腫瘍細胞にアポトーシスを誘導することが判明した(J Biol Chem,2004,279)。ガンキリンを過剰発現した細胞株では、DNA damageを賦与する薬剤に対して、抗アポトーシス作用を示した。この機序は、Rbやその他のがん抑制遺伝子産物の分解をE3コファクターとして、促進することの可能性が示唆された。in vivoでのガンキリンの肝発がん過程への関与について解析するために、HBV由来のプロモーター、エンハンサーを使用して、ガンキリントランスジェニックマウスを作成した。肝臓組織において、ガンキリントランスジーンの組み込み、および、低レベルではあるが、ガンキリンタンパクの発現を確認した。ガンキリンの発現パターンがかく乱されて、肝臓内に腫瘍の発生が示唆された。ヒト肝がん組織で過剰発現するがん遺伝子ガンキリンは26Sプロテアソームの19S調節サブユニットのひとつであるRpt3(S6-ATPase)サブユニットと複合体を一過性に(constitutivelyにではなく)形成することがわかった。pRbをリン酸化するCDK4タンパクとも複合体を形成した。(J Biol Chem,2002)。次に、酵母の2-hybridの系により同定したもうひとつのガンキリン結合タンパクであるMAGE-A4は、in vitroでのガンキリンによる足場非依存性の細胞増殖を抑え、in vivoにおいて、ガンキリン過剰発現細胞のヌードマウスでの腫瘍形成を抑制した。MAGE-A4分子は、ヒト肝がんで過剰発現しているガンキリンのoncogenicityを抑制することにより、ガンキリンをターゲットにした治療薬となりうる可能性が示唆された(J Biol Chem,2003)。ガンキリンを過剰発現した細胞株では、あるアポトーシス誘導作用をもつがん抑制遺伝子産物の分解が促進されており、この遺伝子産物のリン酸化やアセチル化を抑制した。また、その細胞内局在をガンキリンは変化させた。ガンキリンはユビキチン-プロテアソームの系におけるユビキチンリガーゼ(E3)のコファクターとしての働きがあることが示唆された。

次に、in vivoでのガンキリンの肝発がん過程への関与について解析するために、ガンキリントランスジェニックマウスを作成した。肝臓におけるガンキリンの高発現をウェスタンブロットにて確認した。現在、肝組織において、炎症、繊維化、腫瘍形成等の変化が見られるかどうか、経時的に観察中である。ガンキリン高発現が化学発がんやウイルス(B型やC型肝炎ウイルス)と共存した場合、肝臓での腫瘍形成にどのような影響がでるかについても、実験中である。ヒト肝がんで過剰発現しているがん遺伝子ガンキリンは、がん抑制遺伝子産物pRbのリン酸化およびその分解(Nat Med.2000.2)を、cyclin D依存性CDK4,あるいは、26S proteasomeのサブユニットS6(Rpt3) ATPaseとの相互作用を介して、促進することにより、細胞増殖を正の方向へ進めていた(J Biol Chem 277,2002.)。ガンキリンは、pRb以外のタンパク質MAGE-A4の抑制を介しても、がん化能を発揮することがわかった(J Biol Chem.2003.278)。また、ガンキリンとS6ATPase、pRb、CDK4などとの複合体形成の状態は、ガンキリンのX線結晶構造解析より、明らかになった(Acta Crystallogr D Biol Crystallogr,2003,38.,J Biol Chem,2004,279.)。さらに、ガンキリンの細胞周期における発現パターンは、cyclin Dと同じく、G1期より発現が上昇し、M期までそのレベルが保持されるものであった.再生の盛んな肝切除俵の残存肝や劇症肝炎後の肝臓においても、ガンキリンの発現レベルは亢進していた(J Gastroenterol,2003,38)。ガンキリンと複合体を形成する遺伝子産物MAGE-A4は、プロテアーゼの働きにより、分子内でプロセシングをうけ、その際、発生したカルボキシル端が転写調節因子Miz-1と結合し、腫瘍細胞にアポトーシスを誘導することが判明した(J Biol Chem,2004,in press).ガンキリンを過剰発現した細胞株では、DNA damageを賦与する薬剤に対して,抗アポトーシス作用を示した.この機序は、Rbやその他のがん抑制遺伝子産物の分解をE3コファククーとして、促進することの可能性が示峻された。in vivoでのガンキリンの肝発がん過程への関与について解析するために、HBV由来のプロモーター、エンハンサーを使用して、ガンキリントランスジェニックマウスを作成した。肝臓組繊において、ガンキリントランスジーンの組み込み、および、低レベルではあるが、ガンキリンタンパクの発現を確認した。
馬具からみた古墳時代後期の中央周縁関係に関する研究

本研究は、6世紀を中心とする古墳時代後期において、当時の中央政権である後期の畿内政権と地域首長層との関係を、当該期における主要な副葬品の一つである馬具に焦点を当て追究するものである。馬具の保有の在り方には、後期の畿内政権を中心とする中央(後期の畿内政権)と周縁(地域首長層)の関係に基づく階層秩序の一端が反映されていると考える。この階層秩序は、後の律令制へと展開する中央集権的国家体制の政治的基盤の一つになっていったと考える。本研究においては、古墳時代後期の中央周縁関係を考察する目的で、(1)後期古墳に副葬される馬具の所有形態の類型と横穴式石室の規模の相関関係から検討する、(2)金銅装の馬具の形態的様相から検討する、という方法をとっている。平成18年度は、(1)の検討に関しては、主に西日本の後期古墳を中心におこなった。各地域の様相および畿内との比較検討などについては、現在考察を進めている段階であるが、従前の検討により指摘している、畿内(特に大和)の階層的な優位性については、どの地域との比較においても同様に認めることができた。また、(2)の検討に関しては、金銅装の鏡板と杏葉に焦点を絞って、保有の有無やデザインに関して畿内と地方の比較検討をおこなった。その結果、以前にも指摘した、鏡板の形態の違い(金銅装の鏡板であるか鉄製の鏡板であるか)に階層的な格差が反映される可能性についてさらに追認することができた。また、デザインに関して、畿内の盟主墳に副葬されるものと地方の盟主墳に副葬されるものを比較したところ、特殊なデザインのものは地方の盟主墳に副葬され、畿内の盟主墳には通有のデザインのものが副葬されること、畿内の墳集墳中の古墳には特殊なデザインのものが副葬されることがあること等が判ってきた。更なる検討をおこなう必要はあるが、その評価については、馬具所有形態の類型と石室規模の相関関係からの検討で指摘した大和の優位性を考慮に入れると、畿内で一元的に生産された金銅装の馬具のうち、特殊なデザインのものが地方の首長に与えられていたという可能性を指摘し得るのではないかと考える。本研究では、(1)後期古墳に副葬される馬具保有形態の類型と横穴式石室の規模の相関関係、(2)金銅装馬具の形態的様相、という2つの検討方法をとる。本年度は、(1)に関しては九州東海関東地方などを中心に資料の検討をおこなった。検討に際しては、各地域と畿内(特に大和)との比較に留意した。その結果、いずれの地域との比較においても大和の優位性が認められた。また、例えば上野地域においては67世紀にかけて前方後円墳が多数築造されるか、馬具保有形態では大首長とでも言うべき最上位層のみ最も装飾的な馬具保有形態をとり、それ以下の首長は鉄製環状鏡板付轡を持つなと裟飾性に劣った保有形態となっていることから、格差はむしろ馬具保有形態に明確に表れているといえた。(2)については、昨年度に続いて金銅装馬具のデザインに関して畿内と地方の比較検討をおこない、畿内の首長墳にはスタンダードなものが、地方の首長墳にはスタンダードなものとともにその変形が多くみられることを指摘した。(1)・(2)での検討を総合して、畿内と地方の首長層の格差を明確にするという、畿内政権の意図が窺われると考えた。本研究は、6世紀を中心とする古墳時代後期において、当時の中央政権である後期の畿内政権と地域首長層との関係を、当該期における主要な副葬品の一つである馬具に焦点を当て追究していこうとするものである。この課題を追究するため、本研究では(1)後期古墳に副葬される馬具保有形態の類型と横穴式石室の規模の相関関係からの検討、(2)金銅装馬具の形態的検討、という2つの方法をとった。(1)に関しては、馬具保有形態の類型と石室規模の相関関係を、畿内(中央)地域と周縁地域において検討し、特に当時の政権の所在地である大和の様相と各地域の様相の比較に留意して考察した。その結果、a.他地域に対する大和の明確な優位性、b.周縁の多様性、c.周縁における拠点的地域の存在、などを指摘することができた。(2)については、金銅装馬具のうち鏡板と杏葉の意匠に着目し、畿内と畿内以外のそれを比較検討した。その結果、畿内の首長層で保有された金銅装鏡板および杏葉の意匠は、いずれもその意匠におけるスタンダードな形態(「基本形」)であり、その組合せを「通有の金銅装鏡板・杏葉」のセットと認識した。

また、これより階層的に下位にある畿内の群集墳被葬者層は、「基本形」から変異した「変異形」を保有、その組合せを「特異な金銅装鏡板・杏葉」のセットと認識した。一方、地域首長層においては「基本形」で構成される「通有の金銅装鏡板・杏葉」と、「変異形」を含む「特異な金銅装鏡板・杏葉」の両者が存在することが指摘できた。以上のことから、馬具(特に金銅装馬具)の保有の在り方に、畿内の優位性および後期の畿内政権と地方首長層の関わりが如実に反映されている状況が看取された。
アデニレートキナーゼの組織並びに分化特異的発現機構の解析

アデニル酸キナーゼ(AK)は細胞内アデニンヌクレオチド組成の維持に働く重要な酵素の一つである。脊椎動物のAKには3つのアイソザイム(AK1,AK2,AK3)が存在する。AK1は骨格筋、脳の細胞質内に存在し、AK2は肝臓、腎臓、心臓などのミトコンドリア内外膜間に存在する。AK1とAK2はMg^<2+>ATP+AMP(〕SY.dblharw.〔)Mg^<2+>ADP+ADPの反応を触媒する。これに対し、AK3はMg^<2+>GTP+AMP(〕SY.dblharw.〔)Mg^<2+>GDP+ADPの反応を触媒し、ほとんどの組織のミトコンドリアマトリックスに存在している。これらのアイソザイムの意義は現在のところ明らかになっていない。AKアイソザイムの生理的意義を解明することが本研究の目的である。このために酵素の組織分布・細胞内局在化の機構を明らかにする必要があり、アイソザイム遺伝子を単離し、その発現制御機序を検討した。本研究ではヒトAK1とAK3各遺伝子の5'側発現調節領域の単離に成功し、構造・機能解析を行なった結果、AK1遺伝子については、この遺伝子の5'側にTATAボックスを有し、筋組織特異的誘導能を有することが明らかになった。AK3遺伝子については、TATAボックスやCATボックスが存在せず、GC含有率が71%と高いことが分かった。臓器や発生時期の違いによるそれぞれの遺伝子の発現のパターンの検討結果から、AK1とAK2については組織特異的発現が認められるのに対して、AK3は遺伝子構造上の特徴とよく一致した構成的発現が認められた。またAK3遺伝子については、翻訳開始点から約600bp内にヒトとウシで相同性の強く保存された1214bpの部分が4ケ所存在することを見いだすとともに、プロモーター機能の検討の結果、相同性の高い部分は転写制御領域を含んでいることが分かった。これらは既知のものではないことから、新規の転写調節因子の存在を示唆するとともにハウスキーピング型遺伝子の発現調節における未知の機序の存在を示した。アデニル酸キナーゼは,細胞内でAMP,ADP,ATPの間での相互変換に関わる酵素であり,生物界に広く分布し,エネルギー代謝における恒常性の維持に寄与する重要な酵素である。脊椎動物には3種類のアイソザイム(AK1,AK2,AK3)が存在し,これらはいずれも22-26KDaの単量体として存在し,アミノ酸配列も極めて良く似ている。また,各アイソザイムは特有な細胞内局在性を有している。本研究では,-これからの点に注目し,これらアイソザイム遺伝子発現制御機構を分子レベルで明らかにするとともに,これらのアイソザイムの組織ならびに分化特異的な発現について,その転写制御のレベルでのメカニズムを分子レベルで明らかにすることが目的である。組織特異ならびに分化特異性についてはmRNAレベル,タンパクレベルで発現量を調べ,明らかにした。(研究発表論文参照)次いで現在各アイソザイム遺伝子のプロモーター領域のクローニングを完了し,AK1,AK3については,それらのプロモーターの汚性をCATアッセイ法によって解析を行なった。

その結果,特にAK3については,プロモーターの構造的特徴としてTATAボックスを欠く,典型的なハウスキーピング型の遺伝子の様式を有しているだけでなく,転写開始の機構を考える上で,既存のメカニズムとは異なるユニークな転写因子の存在の可能性を明らかにした。(未発表)AK1についてはプロモーター領域に筋特異的転写因子MyODの結合部位の配列を13ヶ所認め、AK1遺伝子の筋肉特異的発現の根拠としての可能性を明らかにした。今後はAK3における新たな因子の固定,機能解析を行なうとともに,AK1における筋特異的転写因子の作用様式の解析,ならびにAK2遺伝子の発現機構の解析を進める予定である。アデニル酸キナーゼ(AK)は生体の運動、代謝、増殖、分化といった活動を通じて細胞内アデニンヌクレオチド組成の維持に働く重要な酵素の一つである。脊椎動物のAKには3つのアイソザイム(AK1,AK2,AK3)が存在する。AK1は骨格筋、脳の細胞質内に存在し、AK2は肝臓、腎臓、心臓などのミトコンドリア内外膜間に存在する。AK1とAK2はMg^<2+>ATP+AMP(〕SY.dblharw.〔)Mg^<2+>ADP+ADPの反応を触媒する。これに対し、AK3はMg^<2+>GTP+AMP(〕SY.dblharw.〔)Mg^<2+>GDP+ADPの反応を触媒し、ほとんどの組織のミトコンドリアマトリックスに存在している。これらのアイソザイムの生理的意義を解明することが本研究の目的である。このために酵素の組織分布・細胞内局在化の機構を明らかにする必要があり、アイソザイム遺伝子を単離し、その発現機構を検討した。本年度ではヒトAK3遺伝子の5'側発現調節領域の単離・構造解析に引き続き、機能解析を行なった。ヒトとウシの5'側発現調節領域の比較検討から、翻訳開始点から約600bp内に相同性の強く保存された1214bpの部分が4ケ所存在することを見いだすとともに、CATレポーターアッセイによるAK3遺伝子のプロモーター活性の測定ならびにAK3遺伝子5'側発現調節領域DNA断片による細胞内拮抗活性の検討の結果、先の相同性の高く認められた4ケ所の部分はAK3遺伝子の転写活性に主として働いている転写因子の結合部位として働くシスエレメントであること明らかにした。しかもこれらのDNA配列は既知のシスエレメントではないことから、新規の転写調節因子の存在を示唆するとともにハウスキーピング型遺伝子の発現調節における未知の機序の存在を示した。これらの結果を踏まえて、今後はAK3遺伝子を用いて、ハウスキーピング型遺伝子の発現調節における未知の機序の解析とその担い手である新規の転写調節因子の分離・同定が重要な研究課題となると考えている。
動的不斉ナノ空間の遠隔制御を可能にする刺激応答性のペプチド含有超分子の創成と応用

これまでに得られた知見をもとに、アキラルなアミノ酸残基のみからなる光学不活性な動的らせんペプチド鎖とキラル分子との非共有結合を介した階層的なキラル情報の伝達に由来する動的な面性キラリティを有するマクロサイクルの不斉遠隔制御を目指し、ゲストと相互作用が可能な官能基を側鎖に有するアキラルなアミノ酸残基を組み込んだらせんペプチド鎖を設計し、新たなマクロサイクルの合成を行った。まず、らせん形成性の高いアキラルなアミノ酸残基と、キラルなゲスト分子と相互作用が可能なピペリジン環を側鎖に有するアキラルなアミノ酸残基を導入した光学不活性ならせんペプチド鎖を設計・合成し、このらせんペプチド鎖をマクロサイクルの構成要素となるジサリチルアルデヒド誘導体に導入した。Ni(II)錯体存在下、o-フェニレンジアミンとの自己組織化を利用して、マクロサイクルの合成を試み、MALDI-TOF-MS測定により、目的とするマクロサイクルが生成していることを確認した。さらに、マクロサイクル骨格のキラリティを起点とする階層的なキラル情報伝達の検討を行うために、光学活性な面性キラリティを有するマクロサイクル骨格にアキラルなアミノ酸残基からなるらせんペプチド鎖を導入した新規マクロサイクルの合成も行い、らせんペプチド鎖の一方向巻きのらせん誘起とその巻方向制御が可能であるか検討した。これらの成果は、今後、らせんペプチド鎖の構造転移やマクロサイクルの構造変換に由来する不斉触媒能やキラル認識能の可逆的なスイッチングが可能な機能性人工チャネルの創製において非常に重要な知見であると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はこれまでに得られた知見をもとに、このマクロサイクル骨格を用い、ラセミ分子の不斉選択的透過能や、不斉触媒能を有する新規機能性人工チャネルを構築するため、不斉空間を有するマクロサイクルの脂質二分子膜中への導入、およびイオン種に対する透過能および選択性についての検討を行った。まず、一方向巻きの8量体らせんペプチド鎖が6本導入された面性キラルなマクロサイクルが、脂質二分子膜中で人工イオンチャネルとして機能するかどうかについて検討を行った。その結果、マクロサイクルが脂質二分子膜中に取り込まれ、pH勾配を駆動力としてナトリウムイオンがマクロサイクルを介して脂質二分子膜を透過することが分かり、人工イオンチャネルとして機能することが明らかとなった。続いて、マクロサイクルが有する透過能について検討を行った。既に透過可能であることが確認されているナトリウムイオンの他に、1価のアルカリ金属イオンに対しても同様に透過能を有するかどうかについて検討を行った。その結果、1価のアルカリ金属イオン(Li+, K+, Rb+, Cs+)に対して選択性は発現しなかったものの、透過能を有することが明らかとなった。このマクロサイクルに導入されているペプチド鎖を修飾することで様々な機能を有する官能基が導入可能であると予想され、今回得られた結果は、今後、不斉触媒能や不斉識別能を有する機能性人工チャネルの創製において非常に重要な知見であると考えられる。これまでに得られた知見をもとに、らせんペプチド鎖を有する面性キラルなマクロサイクルが人工チャネルとして応用可能であるかどうかについて検討を行った。この面性キラルなマクロサイクルをベシクルの脂質二分子膜中に導入し、ベシクル内部に包接させた色素のpH変化に基づく蛍光強度変化を測定することにより、マクロサイクルを介して、各種イオンが伝達するかどうか詳細に検討を行った。その結果、このマクロサイクルは脂質二分子膜中に取り込まれ、ナトリウムイオンをはじめとする1価のアルカリ金属イオンを透過可能なイオンチャネルとして機能することが明らかとなった。さらに、分子動力学法によるシミュレーションの結果から、このマクロサイクルが脂質二分子膜中で水分子を取り込み、安定化することも明らかとなり、水分子を透過可能な人工チャネルとして機能することも期待される。これらの成果は、今後、不斉触媒能や不斉識別能を有する機能性人工チャネルの創製において非常に重要な知見であると考えられ、学術論文として取りまとめ、国際的な学術雑誌に投稿予定である。以上の研究成果により、本年度は当初の期待通りの進展があったと判断する。

これらの成果は、今後、らせんペプチド鎖の構造転移やマクロサイクルの構造変換に由来する不斉触媒能やキラル認識能の可逆的なスイッチングが可能な機能性人工チャネルの創製において非常に重要な知見であると考えられる。今後は、これまでに得られた知見をもとに、らせんペプチド鎖に機能性官能基を導入し、マクロサイクルが有する面性キラリティを利用することで、脂質二分子膜を介した物質の不斉選択的な透過や、不斉触媒能を有する機能性人工チャネルの創製に挑戦する。さらに、マクロサイクルに導入されたらせんペプチド鎖の、310-/α-ヘリックス転移の制御によるナノ空孔(チャネル)の開閉や、これまでに例の無い外部刺激に応答して触媒活性を自在に"ON-OFF"可能な反応性人工チャネルへの応用に挑戦する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。