hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ケモエンザイマティック合成による高水溶性タキソール誘導体の開発とその応用

タキソールのような水に溶け難い抗がん剤を、水に溶け易いタキソール誘導体へ変換する合成技術の開発を行った。申請者らは、化学合成に、反応工程の大幅な短縮が可能な、酵素を利用したモノサッカロース付加反応を組み合わせた、効率的な合成手法であるケモエンザイマティック合成法により、化学的合成手法と比較して、水酸基の保護・脱保護といった煩雑な合成工程を簡略化することに成功し、タキソールに、モノサッカロースを結合させた、親水性の高いタキソール誘導体を合成した。本年度は前年度に引き続き、高い水溶性を持つタキソール誘導体の創製を行うため、糖鎖を有するタキソール誘導体の合成を効率的に行うためのケモエンザイマティック合成法の開発を行った。ケモエンザイマティック合成法として、スペーサー部分は化学的な手法で縮合反応を用い、糖鎖部分の合成において、酵素などの生体触媒を使用した糖転移反応を用いて行う。今年度、生体触媒として使用した酵素は、マルトオリゴ糖を生成する市販の酵素であるシクロデキストリングルカノトランスフェラーゼを用いた。シクロデキストリングルカノトランスフェラーゼを含む緩衝溶液中に基質となるグリコール酸と共に、糖供与体としてマルトースを添加して、37度の恒温槽において、インキュベートを行った。反応は液体クロマトグラフィーを用いて生成物の収量が最大となる時点で停止した。反応溶液をグルコシダーゼ処理することにより、前反応で生成したマルトオリゴ糖を二糖体に変換した。反応溶液はシリカゲルショートカラムを通して酵素を除去したのちに凍結乾燥を行った。凍結乾燥の後、水を添加して完全に溶液状態として有機溶媒と水で分配した。変換生成物を単離・精製した後に、スペクトル測定により構造解析を行った。変換反応の経時的追跡は、上記と同様にインキュベートさせた複数のフラスコについて、一定時間ごとにフラスコ一本から反応物を抽出することにより行った。生成物の相対量は、抽出物の高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分析により求めた。その結果、生成物には、大量のマルトシド二糖体が含まれることが分かった。シクロデキストリングルカノトランスフェラーゼとグルコシダーゼは、マルトシド二糖体を持つ高水溶性タキソール誘導体を生産する上で、有効な生体触媒となると考えられる。本年度も前年度に引き続き、水溶性の高いタキソール誘導体の合成を効率的に行うため、オリゴ糖などの糖鎖を持つタキソール誘導体の合成に有効なケモエンザイマティック合成法の開発を行った。スペーサー部分の結合に利用する化学的な縮合反応について、タキソールの7位と10位のエステル化に最適な合成反応についての検討を行った。合成手法として、タキソールの2'位の水酸基をトリエチルシリル化により保護したマスク化合物へスペーサーに生体触媒を使用して糖鎖を伸長させた修飾側鎖をエステル化させる方法と、バッカチンIIIの7位をトリエチルシランを使用して水酸基を保護したマスク化合物へスペーサーにグルコシダーゼを利用して糖鎖を結合させた修飾側鎖をエステル化させる方法、10位を加水分解により脱エステル化した原料の2'位をトリエチルシリル化により水酸基を保護したマスク化合物へスペーサーに生体触媒を使用して糖鎖を伸長させた修飾側鎖をエステル化させた後に側鎖を結合させてタキソール誘導体へ変換する方法について検討を行った。その結果、タキソールの7位のエステル化に最適な合成法は、2'位の水酸基をトリエチルシリル化により保護したマスク化合物へスペーサーにグルコシダーゼを使用して糖鎖を伸長させた修飾側鎖をエステル化させる方法であることがわかった。一方、10位のエステル化に最適な合成反応については、脱エステル化した原料の2'位をトリエチルシリル化により水酸基を保護したマスク化合物へスペーサーに生体触媒を使用して糖鎖を伸長させた修飾側鎖をエステル化させた後に側鎖を結合させてタキソール誘導体へ変換する方法が有効であることが分かった。本研究では、水溶性を飛躍的に向上させた高水溶性タキソール誘導体の創製を行うため、まず、高水溶性タキソール誘導体の合成を効率的に行うためのケモエンザイマティック合成法の開発と確立を行った。本ケモエンザイマティック合成法は、スペーサーの結合課程に化学的な合成手法を用い、オリゴ糖などの糖鎖部分の合成に酵素や植物培養細胞などの生体触媒を使用した糖転移反応を用いた、効率的な合成手法といえる。今回、生体触媒として使用した植物培養細胞は、主に筆者らの研究室において誘導し、継代培養したものを変換実験に用いた。使用した培養細胞は、ユーカリ、ニチニチソウ、キョウチクトウ、タバコ、ニチニチソウ(ホルモンフリー培地における培養)である。植物培養細胞は培養用フラスコ内の新鮮な寒天培地に植え継いで、3週間ごとに継代培養を行った。変換実験に用いるため、均一なサスペンション状態の培養細胞へ変化させ、使用した。この培養細胞を新鮮な液体培地に移植して、同じ培養条件で1週間前培養を行った。培養細胞への基質の投与はクリーンベンチ内において無菌状態で行った。基質を前培養した細胞に投与し、一定期間、同じ振盪条件で反応を行った。細胞部分はメタノール浸漬し、メタノール抽出物を有機溶媒と水で分配し、培地部分は有機溶媒で抽出した。

変換反応の経時的追跡は、上記と同様にインキュベートさせた複数のフラスコについて、一定時間ごとにフラスコ一本から反応物を抽出することにより行った。生成物の相対量は、抽出物の高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分析により求めた。その結果、ユーカリ植物培養細胞が、ゲンチオオリゴ糖の生産能力が高いことが分かった。ユーカリ植物培養細胞は、高水溶性タキソール誘導体を生産する上で、有効な生体触媒となると考えられる。高い水溶性を持つタキソール誘導体の創製の検討を行った。ケモエンザイマティック合成において、化合物の水溶性を高めるためのオリゴ糖鎖を開発する反応を新たに検討することにした。今年度、生体触媒として使用した酵素は、グルコシド加水分解反応を触媒し、逆加水分解反応である、配糖化反応を行うことが報告されている、市販の酵素である微生物由来のグルコシダーゼを用いた。反応工程を簡略化することを目的として、糖供与体を添加しない糖鎖合成法を開発した。予備実験として、モデル化合物を利用する糖鎖合成研究を行った。グルコシダーゼを含む反応溶液中に基質となるモデル化合物である単糖配糖体を添加して、インキュベートを行った。反応の終了は液体クロマトグラフィーにより決定した。反応溶液を加熱処理することにより、合成に使用したグルコシダーゼを失活させ、遠心処理を行った。反応溶液に残存する酵素を、シリカゲルショートカラムを通して酵素を除去したのちに凍結乾燥を行った。凍結乾燥の後、水を添加して反応生成物を溶解させ、有機溶媒と水で分配した。変換生成物を分取HPLCにより単離・精製した後に、スペクトル測定により構造解析を行った。変換反応の経時的追跡は、上記と同様にインキュベートさせた複数の反応溶液について、一定時間ごとに反応溶液から反応物を抽出することにより行った。その結果、生成物として、グルコースが1,4結合した二糖配糖体が生成していることが分かった。今回使用した微生物由来のグルコシダーゼによる二糖配糖化反応では、糖供与体を添加しなくても、これまでに検討したシクロデキストリングルカノトランスフェラーゼと同様に、二糖配糖体を結合した高水溶性タキソール誘導体を合成するため、有効に利用できることが分かった。抗癌剤の水溶性を向上させることを目的として、本年度は、タキサン系の抗癌剤に、スペーサーを介して、グリコシドを結合させた、高水溶性の誘導体を、ケモエンザイマティック合成法により、合成を検討した。まず、抗癌剤に結合させるスペーサー部分に、先にグリコシドをエーテル結合させるための、酵素的な合成手法の開発を行った。合成に使用する酵素として、市販のラクターゼを用い、糖供与体としてラクトースを使用して、グリコシドスペーサーの調製を行った。酵素は35°Cにおいて、加水分解反応と比較して、高い糖転移反応を触媒することが明らかになった。この反応条件により、スペーサーへのラクトースからの糖転移反応を行い、グリコシル化された生成物を得た。次に、グリコシドスペーサーが持つ水酸基の保護の為、DMF中で、ベンジルブロマイドとの反応により、ベンジル化したグリコシドスペーサーを得た。一方の抗癌剤は、ジクロロメタン中で、TESClと反応させることにより、2'位をTES基で保護した。
GCH1阻害剤の鎮痛機序の検討

グアニル酸シクロヒドロラーゼ1酵素(GCH1)はテトラヒドロビオプテリン(BH4)生合成経路の制限酵素であり、痛みの神経伝導に関与する調整物質の生成を制御する重要な制御因子でもある。近年の研究によりGCH1は疼痛の新しい制御因子であることが明らかになった。今回、我々は神経傷害痛のモデルラットとコリンアゴニストを投与した無処置ラットのDRG内におけるBH4の機能について研究した。実験結果からコリン作動性のシステムとBH4代謝との相互作用により、痛覚が低下することが明らかになった。この結果より、GCH1阻害薬による鎮痛効果の発現にGCH1の調節タンパク(GFRP)発現の増加が関与することが示唆された。痛覚伝達において、一次知覚神経は重要であり、それは後根神経節(dorsal root ganglion ; DRG)の中にある。テトラヒドロビオプテリン(BH4)は神経伝達物質を生合成する酵素群の活性に必須であり極めて重要な補酵素である。近年の研究により痛覚伝達にはグアニル酸シクロヒドロラーゼ1酵素(GTP cyclohydrolase 1 ; GCH1)が重要な役割を果たしていることが明らかになった。GCH1はテトラヒドロビオプテリン(BH4)生合成経路の律速酵素である。また、GCH1の酵素活性はGFRP (GCH1 feedback regulatory protein)によって調節されている。本研究では、まず神経障害性疼痛のラットモデルにGFRP/GCH1タンパク複合体が存在すること、次にアセチルコリンの効果によるGFRP発現とGFRP/GCH1タンパク複合体の変化について検討する。本実験では神経障害性疼痛モデルのDRGとしてGFRP/GCH1タンパク複合体を選び、その挙動をblue-native polyacrylamide gel electrophoresisを用いて観察した。また、痛覚伝達におけるアセチルコリンの効果を以下の方法を用いて分析検証した。まず、ラットに受容体アゴニストを注入し、リアルタイムRT-PCRによってDRGにおけるGCH1とGRFP mRNAを発現させた。次に、電気化学検出高速液体クロマトグラフィー用いてBH4の測定を行った。その結果、GFRP/GCH1タンパク複合体が痛覚伝達の調節に重要な役割を果たすことが示唆され、コリン作動性神経がGFRP/GCH1タンパク複合体を調節していると考えられる。痛覚伝達にはグアニル酸シクロヒドロラーゼ1酵素(GTP cyclohydrolase 1 ; GCH1)が重要な役割を果たしていることが明らかになった。GCH1はテトラヒドロビオプテリン(BH4)生合成経路の制限酵素である。近年、後根神経節(dorsal root ganglion ; DRG)においてGFRPによるコリン作動性作用はGCH1活性を調節することが知られている。研究目的は,GCH1阻害薬とコリン作動性薬剤の鎮痛効果を明らかにするために、GFRP/GCH1複合体による痛覚消失の機構を研究することてある。実験は、炎症性疼痛モデルを用い、GCH1阻害薬の効果を痛覚測定で評価した。また、キャピラリー電気泳動-飛行時間型質量分析計(CE-TOF/MS)を用いた、後根神経節の細胞にGCH1阻害薬の薬物動態試験を試みた。これまでの実験結果により、炎症性疼痛と神経因性疼痛の2種類のモデルにおいてGCH1阻害薬による効果が異なっていたことは判明された。続いて、免疫組織化学的検査によるGCH1とGFRPの神経細胞内の局在を調べた。新しい特異的抗体を作製し、免疫組織化学染色法を用いて大脳、脳幹と脊髄の組織で検討を行った。脊髄視床路の神経細胞においてGCH1およびGFRPが発現することが分かった。また、高速液体クロマトグラフィーで脊髄視床路にBH4の活性も検出できた。以上、得られた結果を総合するとGCH1阻害薬の鎮痛効果においてGFRP活性(発現)の増加が関与することが示唆された。
乳癌医療に対する健常者・患者の選好に関する実証研究

原発性乳癌患者術後の健康関連Quality of Lifeを時間得失法によって効用値として推定することを目的とした。Web調査会社のモニターから、計275名を調査回答者として、原発性乳癌術後の健康状態として、乳房手術の術式、リンパ節の治療、術後補助ホルモン療法の組み合わせ計8つについて、それぞれ術後の健康状態として説明したうえで、時間得失法の質問に回答してもらった。0.4440.627の効用値が得られた。これらの結果により今後のわが国での乳癌医療の経済評価の妥当性を高められると考えられる。平成22年度は,研究計画にしたがって,2つの課題のうちの,1)乳癌ハイリスク者の化学予防内服薬に対する選好調査と需要モデル推計については,調査票の作成を中心とした調査準備を行った.研究開始の直前に関連性の高い先行研究である乳癌検診に対する先行調査と需要モデル推計に関する研究論文がわが国で発表されたため,本研究での方法論的な新規性を確保するため,当該の研究者にコンタクトをとり,研究へのアドバイスを受ける体制を構築した.このため調査票の修正が重ねられ,テスト版の完成まで進捗した.もう1つの課題である2)乳癌の病期に応じた患者の健康水準の効用値を選好に基づく尺度であるEQ-5D調査については,予定通り,フィールドの確保まで進捗した.ただし,確保したフィールドは,当初計画で想定していた研究者の非常勤医員としての勤務先を一身上の理由から辞職したため,改めて,本分野で共同研究を行ってきている京都大学の関連病院での調査実施の協力を確保した.この変更は単独施設から多施設への変更であり,研究成果の外挿性を高める点ついては改善である.研究発表については,初年度であるので,課題2)の重要性を示す雑誌論文1件と学会発表1件を行った.両発表では,本研究に関わる論点として,原発性乳癌の術後化学療法に関する経済評価では,病状や治療とくに化学療法の影響によるクオリティ・オブ・ライフの定量的な評価が重要であるが,そのために必要な乳癌の病期に応じた患者の健康水準の効用値がわが国では測定されてきていないことが,大きな問題であり,研究を進めるべきポイントであることを論じた.尚,雑誌論文では比較的再発リスクの低い患者群に関する検討であり,学会発表は比較的再発リスクが高い患者群での検討である.本研究の目的は、乳癌医療に対する個人の選好を実証的に明らかにすることである。具体的には、乳癌ハイリスク者化学予防内服の需要モデルをミクロ計量経済学的に推定することと、乳癌の病期に応じた患者の健康水準の効用値を選好に基づく尺度であるEQ-5Dを用いて測定することである。本年度は、後者の実証データの取得に力を注いだ。ただし、これに関しては、本邦から臨床試験に併行したデータ収集に基づいた術後化学療法の病期についての報告(Shiroiwa et al. Value in Health 2011 ; 14(5) : 746-51)がなされた。そこで本研究では本邦で未検討の、乳癌術後患者の健康状態に対する健常者個人の選好を調査した。対象となる健康状態は、乳房温存術/乳房切断術、リンパ節郭清術の有無、ホルモン療法の有無の3つの観点からの分類の組み合わせの8種類である。調査手法としては、健常者の選好を直接尋ねることを試みるため、EQ-5Dの使用を回避して時間得失法を選択した。また、乳癌術後の健康状態を一般の健常者に尋ねることは、精神的な負担が高いことを考慮して、一般人口集団からの標本抽出を回避して、インターネット調査会社に契約しているモニターから標本抽出を行って、ウェブ調査として実施した。結果成人女性275標本からのデータの収集を平成23年度末までに完了した。このデータを解析することによって、原発性乳癌の代表的な術後の健康状態に対する社会的な選好が明らかにされ、乳癌医療の根拠に基づいた効率化に資する経済評価研究に広く応用されることが期待される。平成23年度は、研究計画に掲げた2つの研究課題のうちの1つの2)乳癌の病期に応じた患者の健康水準の効用値を選好に基づく尺度であるEQー5D調査について、フィールド確保状況の変化から患者情報へのアクセスが不十分となったため、研究目的を変えず、健常者に選好を尋ねる方法である時間得失法に変更して、平成22年度に実施したWEB調査から得られたデータを分析し、10月に第71回日本公衆衛生学会総会で「原発性乳癌患者のQuality of Life:時間得失法による効用値の推定」として発表した。また9月にも、本基盤研究の成果の応用が期待されている乳癌医療の経済評価についてのシンポジウム「次代の乳癌診療を考える」(厚生労働科学研究費補助金(がん臨床研究事業)

「抗がん剤効果予測による乳がん患者の再発リスクと毒性軽減および医療経済負担低減に関する検証的研究」シンポジウム)において「乳癌治療アウトカムの評価:医療経済学のアプローチ」として成果を発表した。研究課題の1)乳癌ハイリスク者の化学予防内服薬に対する選好調査と需要モデル推計については、こちらもフィールド確保状況の変化から患者家族や、乳癌検診受診者へのアクセスが不十分となったため、方法をWEB調査として行うことに変更した。ただし時間得失法のWEBインターフェースと比較するとこちらの離散選択実験法のWEBインターフェースは複雑度が高いため開発に時間が要され年度末にプレテストが終えるところまでの進捗にとどまった。この本研究期間中の成果に基づいて研究を継続していく予定である。乳癌ハイリスク者化学予防内服の需要モデルをミクロ計量経済学的に推定することが進んでいない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては、学術論文として目に見える形での成果を最終年度(平成24年度)末までに挙げることを優先として、今年度に収集したデータを解析して論文化する。乳癌ハイリスク者化学予防内服の需要モデルをミクロ計量経済学的に推定については、年度末までに成果としてまとめることは時間的に難しい状況にある。優先した論文化と並行してデータ収集の完了を目指す。
III-V族化合物半導体の表面制御と量子ナノ構造への応用

GaN系材料を用いた電子・光デバイスは、従来のSiテクノロジーを凌ぐ高出力・高周波・大電力特性や高効率発光特性が期待される一方、デバイスプロセス中や成長後表面に形成される高密度の表面準位や欠陥・ダメージがデバイス特性の向上を阻んでいるという問題を抱えている。本研究では、水溶液中における半導体表面の陽極酸化により、電気的・光学的特性の改善を試みた。水溶液には、これまでGaAsやGaPなどのIII-V族化合物半導体の陽極酸化の実績があるグリコールと酒石酸水溶液の混合液を用い、印加電圧制御による陽極酸化をn-GaNに適用した。半導体側に正電圧を印加すると、n-GaN表面には酸化ガリウムが形成され、その酸化速度は8nm/分であった。塩素系プラズマエッチングによりダメージの誘起されたGaN表面に本酸化膜形成手法を適用し、更にアルカリ溶液中で酸化膜の除去を行った。その結果、ダメージのある表面に比べ、陽極酸化と酸化膜除去を施したn-GaN表面に形成したPtショットキーダイオードの特性は、特性の場所による均一性が増し、リーク電流成分および表面の高抵抗成分の除去が確認された。これは、陽極酸化と除去によりn-GaN表面の低ダメージウェットエッチングとして適用可能であることを示している。また、AlGaN/GaN HEMT細線構造の、ドライエッチングによって形成されたメサ端面を選択的に酸化すると、ソース-ドレイン電流値の増加が見られた。端面の酸化による、電子捕獲準位のパッシベーション効果によるものと考えられる。陽極酸化膜を用いたMOSダイオードのC-V測定から、酸化膜/GaN界面に存在する界面準位密度は、D_<it_min>=5×10^<11>cm^<-2>eV^<-1>と非常に低い値が得られ、パッシベーション効果を裏付ける結果が得られた。窒化ガリウム(GaN)は高出力・高周波デバイスとして応用が期待される材料であるが、ドライプロセスにより表面に誘起される欠陥はその優れた特性を劣化させる原因となる。今年度はGaN系材料表面の理解と制御を目的とし、光電気化学を用いたウェットプロセスを適用した。実験方法は、ポテンショスタットの陽極、陰極にn-GaN基板、Pt板を接続し、3%酒石酸水溶液とプロピレングリコールを1:2の割合で混合させた溶液(AGW溶液)中に浸した3電極系の電気化学セルを用い、基板表面に紫外光を照射しながら定電圧を印加するというものである。320Vの定電圧で通電するとGaN表面にはガリウム酸化膜の形成が確認できたが、電圧印加時間を530分と長くするにつれ、膜表面はラフネスが増しクラックが発生すると共に、酸化膜/GaN界面あるいは酸化膜中に金属ガリウムが析出した。プロセス中、電流値は電圧印加初期において急激な上昇を示し徐々に減少したことから、GaN表面の欠陥部分から優先的に流れた電流が、不均一な酸化反応を引き起こしたものと考えられる。初期電流値を制御するため、25mV/sの速度で3Vまで上昇させた後定電圧に切り替えるramp型電圧パターンを採用すると、表面のRMSラフネスは、3Vの定電圧酸化で得られた表面の52nmと比べ1.9nmまで劇的に改善された。GaNと酸化膜の界面には約10nm厚の組成遷移層が形成されており、その上の約90nmある酸化膜は、アモルファスGaO_xと多結晶の混合であることが透過型電子顕微鏡観察により判明した。フォトルミネッセンス測定により、酸化膜を形成した領域は、同一基板上の膜を形成していない部分に比べ発光強度が約3倍増加した。研究を通して、電気化学プロセスによるGaN表面構造の変化を調べ条件を最適化した結果、表面保護膜として期待できる母体半導体由来の酸化膜形成に成功した。GaNは高出力・高周波デバイスとして応用が期待されるが、デバイスプロセス中に誘起される欠陥によるデバイス特性劣化が問題である。本研究では、GaN表面ウェット酸化技術の絶縁膜形成やエッチングへの適用を試みた。プロピレングリコールと3wt%酒石酸水溶液を2:1の割合で混合した溶液中で、GaN基板に紫外光を照射しながら、電圧を-1Vから25mV/sで掃引し1Vで定電圧に切り替えて印加した。GaN上に形成された酸化膜厚は、酸化時間4minから8nm/minのレートで線形的な増加傾向を示した。また酸化膜は40°Cのアンモニア水に浸して除去できることが確認できた。断面観察により、酸化膜とGaNの界面に遷移層が見られ、エッチング後XPSN1sピーク中に僅かなN-O結合が見られることからこの層がGaO_xN_yから構成されている可能性が示唆された。酸化したGaNを光学測定し、同一基板上の未処理GaNと比較した。酸化後のGaNは未酸化試料の3-14倍の発光強度増加を示した。この理由には、GaN表面近傍の欠陥の多い層が酸化膜として消費されたこと、界面遷移層がGaNの表面準位を低減させたこと、またGaN/酸化膜界面のラフネスが光取り出し効率を上げたこと、などが考えられる。AlGaN/GaN HEMT細線で、大気に曝されたチャネルの端面のみ酸化し、ドレイン-ソース電流(I_<ds>)を測定した。酸化処理後にI_<ds>は増加し、チャネル幅が0.80.5μmと狭まるにつれ電流増加率も増した。

チャネル幅が狭いと表面に占める端面面積の割合は増え、端面に存在する電子捕獲準位の影響も増すため、不活性化処理により電流値の回復が顕著に表れたものと思われる。以上、本酸化プロセスが酸化膜形成・エッチング及び電気的・光学的パッシベーションに有用であることを示しており、広い分野での応用が期待できる非常に有望な結果である。GaN系材料を用いた電子・光デバイスは、従来のSiテクノロジーを凌ぐ高出力・高周波・大電力特性や高効率発光特性が期待される一方、デバイスプロセス中や成長後表面に形成される高密度の表面準位や欠陥・ダメージがデバイス特性の向上を阻んでいるという問題を抱えている。本研究では、水溶液中における半導体表面の陽極酸化により、電気的・光学的特性の改善を試みた。水溶液には、これまでGaAsやGaPなどのIII-V族化合物半導体の陽極酸化の実績があるグリコールと酒石酸水溶液の混合液を用い、印加電圧制御による陽極酸化をn-GaNに適用した。半導体側に正電圧を印加すると、n-GaN表面には酸化ガリウムが形成され、その酸化速度は8nm/分であった。塩素系プラズマエッチングによりダメージの誘起されたGaN表面に本酸化膜形成手法を適用し、更にアルカリ溶液中で酸化膜の除去を行った。その結果、ダメージのある表面に比べ、陽極酸化と酸化膜除去を施したn-GaN表面に形成したPtショットキーダイオードの特性は、特性の場所による均一性が増し、リーク電流成分および表面の高抵抗成分の除去が確認された。これは、陽極酸化と除去によりn-GaN表面の低ダメージウェットエッチングとして適用可能であることを示している。また、AlGaN/GaN HEMT細線構造の、ドライエッチングによって形成されたメサ端面を選択的に酸化すると、ソース-ドレイン電流値の増加が見られた。端面の酸化による、電子捕獲準位のパッシベーション効果によるものと考えられる。陽極酸化膜を用いたMOSダイオードのC-V測定から、酸化膜/GaN界面に存在する界面準位密度は、D_<it_min>=5×10^<11>cm^<-2>eV^<-1>と非常に低い値が得られ、パッシベーション効果を裏付ける結果が得られた。
「問題を作ることによる学習」を支援する知的CAIに関する研究

問題作りは,作られた問題が満たすべき条件によって幾つかの形態に分けられる.本研究では,ある解法で解ける問題を作成するといった,「解法ベースの作問」を取り上げた.平成13年度においては,この解法ベースの作問を支援する知的CAIの構成要素として,(1)問題入力用インタフェイス,(2)問題診断機能,(3)作問支援フィードバック生成機能,を実現した.平成14年度においては,これらの機能を統合し,作問学習に運用できる知的CAIを実現した.具体的には,和と差で解決可能な算数の文章題を対象とし,学習者自身がまず和と差の式を宣言し,その式で解決可能な文章題を用意されたテンプレートと概念を組み合わせることを作成する.システムは,作成された問題を診断し,解決可能かどうか,学習者が宣言した解決方法と一致しているかどうか,を診断し,誤りの指摘,および修正の方法を指摘することができる.さらに,この知的CAIを用いた授業を小学校において実施した.具体的な対象学年としては,小学校の4年生から6年生とした.実施により得られたデータを分析することで,(a)小学4年生以上であれば本知的CAIを用いた作問学習が実施できること,(b)本システムを利用することで学習者の作問能力が上がること,(c)問題解決能力および問題分類能力に対しても向上がみられること,が確認できた.これらのことから,本知的CAIを用いた作問学習の有望性が確認できた.問題作りは,作られた問題が満たすべき条件によっていくつかの形態に分けられる.本研究では,ある解法で解ける問題を作成するといった,「解法ベースの作問」を取り上げた.解法ベースの作問では,まず,(I)学習者は,四則演算を用いた計算式を入力する.ここでは,入力された計算式が解法に相当する.次に,(II)学習者は,システムの提供するテンプレートと概念を用いて,単文を作成する.さらに,(III)システムは,個々の単文が,オブジェクトと属性と属性値の三つ組み(基本関係と呼ぶ)を表現していると解釈する.複数の単文が与えられ,それらを問題として診断するように学習者が依頼すると,(IV)でシステムはそれらの単文から得られた基本関係から,意味ネットワークを生成する.次に,(V)その意味ネットワークから数量関係を取り出し,解を導く計算式を立てる.最後に,(VI)学習者が入力した計算式と,問題より導びいた計算式を照合する.以上を基本動作とする知的CAIを本年度は以下のように実現した.(1)問題入力用インタフェイスの実現:教科書等に掲載されている和と差の文章題を収集分析し,それらを取り扱えるテンプレートおよび概念を用意した.学習者による計算式の入力やテンプレートおよび概念の選択については,GUIを用いて直観的に操作可能なように設計した.(2)問題診断機能の実現:本システムでは,学習者の作った問題の解決を試み,それが解けないこととして,問題の誤りを検出する.また,本診断機能は,検出された誤りの修正案の作成も行う.(3)フィードバック生成機能:診断結果に基づいて,問題の正誤と修正へのこアドバイス,あるいは次の課題を提示する機能を実現した.問題作りは,作られた問題が満たすべき条件によって幾つかの形態に分けられる.本研究では,ある解法で解ける問題を作成するといった,「解法ベースの作問」を取り上げた.平成13年度においては,この解法ベースの作問を支援する知的CAIの構成要素として,(1)問題入力用インタフェイス,(2)問題診断機能,(3)作問支援フィードバック生成機能,を実現した.平成14年度においては,これらの機能を統合し,作問学習に運用できる知的CAIを実現した.具体的には,和と差で解決可能な算数の文章題を対象とし,学習者自身がまず和と差の式を宣言し,その式で解決可能な文章題を用意されたテンプレートと概念を組み合わせることを作成する.システムは,作成された問題を診断し,解決可能かどうか,学習者が宣言した解決方法と一致しているかどうか,を診断し,誤りの指摘,および修正の方法を指摘することができる.さらに,この知的CAIを用いた授業を小学校において実施した.具体的な対象学年としては,小学校の4年生から6年生とした.実施により得られたデータを分析することで,(a)小学4年生以上であれば本知的CAIを用いた作問学習が実施できること,(b)本システムを利用することで学習者の作問能力が上がること,(c)問題解決能力および問題分類能力に対しても向上がみられること,が確認できた.これらのことから,本知的CAIを用いた作問学習の有望性が確認できた.
アメリカにおける作文教育の検討：技能教授と生活表現の統合

本年度は、米国における表現主義作文教育研究として(1)「アメリカの作文教育における創造性の史的展開」(学術論文)、(2)「自己表現を目指す作文教育方法の展開」(学会発表)を探究した。(1)では、19世紀末から20世紀初頭のアメリカにおける創造的な作文教育について検討した。創造的表現を目指す3つの作文教育の系譜を整理し、まず伝統的な作文教育における教養と創造性の関係性について、次に社会的効率主義の作文教育における効率性と創造性の関係性について、最後に表現主義における自己表現と創造性の関係性について考察した。この考察を踏まえ、それぞれの立場が想定している作文教育における「創造性」の内実を明らかにした。また、(2)では、アメリカの中等・高等教育課程の作文教育における表現主義(expressivism)について検討した。表現主義は自己表現や創造性を重視する作文教育理論であり、ピーター・エルボウ(Elbow, P.)を中心として1970年代以降のアメリカの作文教育において広く影響力をもった。一方、1980年代になると社会認識論(social epistemology)の作文教育が登場した。社会認識論は個人の認識がディスコース(discourse)によって規定されていると考え、このディスコースからの影響を対象化することを作文教育の目的とした。本発表では表現主義と社会認識論の論争の論点を整理したうえで、表現主義の理論と実践を再検討し、表現主義が個人に閉じたものではなく、他者との交流を通じて社会認識を育成することを企図していたことを明らかにした。表現主義は、個人の思いや生活現実を作文として書くことで、個人や生活の側から社会や学問の問題を批判的に検討することを実践していたのである。本年度は、論文3本、学会発表1回、出版物(共著)1本、翻訳1本に取り組んだ。米国の作文教育に関わる論文2本と学会発表1回は、年度当初に提出した年次計画にも記したとおり、米国における自己表現を重視する作文教育の潮流をまとめたものである。学術論文では、19世紀末から20世紀初頭の米国における自己表現系作文教育の起こりをまとめた。どのような時代背景や社会的要請から自己表現を重視する作文教育が米国において登場したのか、その起源を明らかにした。学会発表では、第二次世界大戦後の米国の作文教育における自己表現と社会認識の対立について論じた。米国の作文教育では自己表現と社会認識の対立が、パーソナル・ライティングとアカデミック・ライティングの対立という形で顕在化し、作文教育における主要な論点として議論されてきた。この点について研究を深めることは、アメリカのライティング教育の議論を前進させるだけでなく、日本における作文教育の指導、カリキュラムを見直すことにも資するものである。年次計画において想定していた進捗よりも実績を生み出すことができた。次年度はこれを論文としてまとめる予定である。本年度は年度当初の想定よりも進捗を生み出すことができた。先述のとおり、本年度は米国における自己表現の潮流を戦間期の前後を中心に探究した。本年度の取り組みを踏まえ、次年度は米国の作文教育における自己表現に関する論点をさらに深め、これを学術論文としてまとめることを計画している。前年度に明らかにした自己表現を重視する作文教育は、社会認識を育てることを企図する立場と対立し、論争が生まれている。この論争の諸論点を整理し、そこから作文教育における自己表現と社会認識を両立して育てることは可能なのか、両者が両立不能なトレード・オフの関係にあるとするならば、何が隘路となっているのかを明らかにする。また、自己表現と社会認識を論じる際に避けて通れない論点として、作文教育におけるマイノリティのリテラシー育成において米国が直面している問題を探究することも予定している。

米国の作文教育に関わる論文2本と学会発表1回は、年度当初に提出した年次計画にも記したとおり、米国における自己表現を重視する作文教育の潮流をまとめたものである。学術論文では、19世紀末から20世紀初頭の米国における自己表現系作文教育の起こりをまとめた。どのような時代背景や社会的要請から自己表現を重視する作文教育が米国において登場したのか、その起源を明らかにした。学会発表では、第二次世界大戦後の米国の作文教育における自己表現と社会認識の対立について論じた。米国の作文教育では自己表現と社会認識の対立が、パーソナル・ライティングとアカデミック・ライティングの対立という形で顕在化し、作文教育における主要な論点として議論されてきた。この点について研究を深めることは、アメリカのライティング教育の議論を前進させるだけでなく、日本における作文教育の指導、カリキュラムを見直すことにも資するものである。年次計画において想定していた進捗よりも実績を生み出すことができた。次年度はこれを論文としてまとめる予定である。本年度は年度当初の想定よりも進捗を生み出すことができた。先述のとおり、本年度は米国における自己表現の潮流を戦間期の前後を中心に探究した。本年度の取り組みを踏まえ、次年度は米国の作文教育における自己表現に関する論点をさらに深め、これを学術論文としてまとめることを計画している。前年度に明らかにした自己表現を重視する作文教育は、社会認識を育てることを企図する立場と対立し、論争が生まれている。この論争の諸論点を整理し、そこから作文教育における自己表現と社会認識を両立して育てることは可能なのか、両者が両立不能なトレード・オフの関係にあるとするならば、何が隘路となっているのかを明らかにする。また、自己表現と社会認識を論じる際に避けて通れない論点として、作文教育におけるマイノリティのリテラシー育成において米国が直面している問題を探究することも予定している。
アルカリ性材料を用いた浚渫土の資源化技術の開発

本研究では浚渫土とアルカリ性材料を混合しリン資源として利用できる新たな技術を開発した。アルカリ性材料と浚渫度の混合により、酸性浚渫土の中和、間隙水中の栄養塩の減少、有毒物質である硫化水素の除去などが確認できた。浚渫土とアルカリ性材料の混合物を腐葉土に被覆した地盤でトマト成長は腐葉土のみの地盤でのトマトの生長速度と変わらなく、リン資源として利用できる可能性があると結論つけることができた。当該年度では浚渫土とアルカリ性材料の混合による浚渫土改良機構を検討した.浚渫土は有機物の起源(植物プランクトン起源,下水起源)によりその性状が大きく異なり,浚渫土のリン資源としての利用可能性が異なることが明らかとなった.また,アルカリ性材料を浚渫土と混合することで酸性土の中和,酸化還元電位の増加や上澄み水のDO濃度上昇が確認された.浚渫土の間隙水のリン酸はアルカリ性材料により吸着されその濃度が減少し,その結果,上澄み水への溶出量も減少した.アルカリ性材料の混合よるpHの増加は硫化還元菌の活動を抑制し,生物の生息に有毒な物質である硫化水素濃度を減少させることができた.アルカリ性材料の混合よる浚渫土の透水性の変化はなかったものの強度の増加は確認できた.当該年度の成果として,アルカリ性材料の混合による浚渫土の性状変化を明らかにし,浚渫土の資源化するための改良方法を提案した.また,アルカリ性材料の混合が浚渫土の改良期間中に発生する悪臭や虫の大量発生などの問題の解決にも効果的であることが確認できた.これらの結果は浚渫土をリン肥料として利用するための基礎データとしても重要な価値がある。これらの結果が実用化されると,枯渇危機にあるリン資源としての浚渫土の新たな利用方法を提案することができる。また,日本の安定的なリン供給源を確保することができ,農業の国際競争力を高めることができる.最終的には,食糧供給に必須なリン資源の確保から,人類の食糧問題にも大きく寄与できることが期待される.本研究では浚渫土とアルカリ性材料を混合し浚渫土をリン資源として利用できる新しい技術を開発した。1アルカリ性材料と浚渫土の混合により、酸性浚渫度の中和,間隙水中の栄養塩濃度の減少、有毒物質である硫化水素の除去などが確認できた。強い酸性度はアルカリ性材料に多く含まれている酸化カルシウムの加水分解により、高いリン酸濃度はアルカリ性材料から溶出されたカルシウムイオンとの吸着により、高いアンモニア濃度は透水性の向上による溶存酸素の供給により、硫化水素はアルカリ性材料への化学的吸着により改善できた。2アルカリ性材料の混合は浚渫度の地盤強度を向上させ、人が利用しやすい性質に変化させた。3アルカリ性材料は浚渫度地盤の透水性を向上させることが確認できた。透水性の向上は浚渫土の中に酸素の供給を向上させ、アンモニアや硫化水素の除去に有効であることが分かった。また、還元物質の除去は浚渫土の酸化還元電位を高めることに繋がった。4浚渫土とアルカリ性材料を15%程度追加した地盤での植物の成長は腐葉土地盤よりは成長速度が少し遅かった。しかし、一般の山土よりは成長速度が速く、これからリン資源として利用できる可能性はあると結論つけることができた。沿岸環境復元本研究では近年資源不足が問題視されるようになってきたリンが大量に含まれている海起源の浚渫土をリン資源として農業に使える資源化技術を開発することを目的として,1嫌気性分解により酸性化,還元化された浚渫土の中和技術,2含水比減少に伴う浚渫土地盤強度の増加技術,3害虫の発生を抑えるための間隙水中の栄養塩濃度の低下技術,4有毒物質である硫化水素の発生および溶出抑制技術,5除塩技術の開発を行う.上記の開発された技術を基に6アルカリ性材料を混合した浚渫土地盤での植物成長速度の調査,7アルカリ性材料を混合した浚渫土からの重金属の溶出量などの安全性の検討や,8浚渫土とアルカリ性材料の最適な混合割合の提案する.当該年度では15まで研究を進め,14の実験では浚渫土の資源化を向けての期待された成果が得られた.しかし5の除塩技術の開発については塩分除去に大きく影響するアルカリ性材料の混合による透水性の変化が見られなかった.

アルカリ性材料による間隙水の吸収がその原因であり,来年度は問題点を改善した追加実験を行い,その技術を完成する予定である.今後は1浚渫土の除塩技術の確立,2アルカリ性材料を混合した浚渫土地盤での植物成長速度の調査,3アルカリ性材料を混合した浚渫土の重金属濃度などの安全性の検討や,4浚渫土とアルカリ性材料の最適な混合割合の提案を行い浚渫土の資源化の技術を完成する.湿潤状態のアルカリ性材料を利用することでアルカリ性材料による浚渫土の間隙水の吸収を抑え除塩実験での問題を解決することができる.まだ除塩技術が完成できてないため,改良浚渫土を用いた植物成長速度実験においては陸上植物の中で塩分に強いトマトや浅海域に生息するアマモを対象に生長速度の変化を調べる予定である.実験後,利用した浚渫土の重金属濃度を検討した後,今までの結果をまとめて浚渫土とアルカリ性材料の最適な混合割合を提案する.広島大学所在の竹原水産実験場の施設を利用することができ、購入予定であった実験装置の一部を購入する必要がなかったため次年度使用額が生じた。情報収集のための学会参加、追加実験に必要な試薬の購入に使用する計画である。
エルゴチオネイン代謝酵素群の分子機能、立体構造および生理機能の解析

Burkholderia sp. HME13のエルゴチオネイン(ERT)分解に関わると推定される新奇酵素遺伝子(ertB、ertC、ertD)を発見した。大腸菌を宿主としてこれらの遺伝子の発現系を構築したところ、ErtBが可溶性タンパク質として発現した。ErtBは新奇酵素チオールウロカニン酸ヒドラターゼであることを明らかにし、その諸性質を調べた。また、Burkholderia sp. HME13においてERTはグルタミン酸に代謝されたことを明らかにした。エルゴチオネイン(ERT)は一部の細菌や真菌が生産する抗酸化能を持つアミノ酸類縁体である。ERTは哺乳類や植物にも広く見出され、様々な生物におけるERTの生理機能や代謝様式が注目されている。これまでにERT分解経路の第2段階以降は不明であった。また、ERT生合成に関与する5種類の酵素が報告されているが機能や立体構造の報告はない。Burkholderia sp.HME13のエルゴチオナーゼ遺伝子の周辺遺伝子を解析したところ、上流にPseudomonas putida由来のウロカナーゼのアミノ酸配列と相同性を示すタンパク質をコードする遺伝子を見出した。この遺伝子をPCRで増幅してpSE420UのNdeI-HindIII部位に連結し、Escherichia coli JM109を形質転換した。100μg/mlアンピシリンを含むLB培地で、形質転換したE. coliを14時間、37°Cで振とう培養し、1mM IPTGを加えて、さらに3時間振とうして集菌した。集菌体を20%グリセロールと50mMNaClを含む20mMリン酸カリウム緩衝液(pH 7.2)に懸濁して氷上で超音波破砕し、粗酵素液から目的の酵素を精製した。精製酵素はウロカニン酸には作用せず、チオールウロカニン酸に作用し、ERT分解の第2段階を触媒する酵素であると考えられた。本酵素は55°C、pH7.5で最も高い活性を示し、50°C以下、pH5.011.0で安定であった。本酵素のチオールウロカニン酸に対するKm値は30μM、Vmaxは7.1μmol/min/mgであった。本酵素の反応はCu2+とHg2+に阻害された。LC/MSで本酵素の反応生成物を分析した。ERTを単一の窒素源とした培地で培養したBurkholderia sp. HME13の粗酵素液中に本酵素活性を確認したが、LB培地で培養すると活性は検出されなかった。エルゴチオネインは一部の細菌や真菌が生産する抗酸化能を持つアミノ酸類縁体であり、哺乳類や植物にも広く見出され、様々な生物におけるエルゴチオネインの生理機能や代謝様式が注目されている。Burkholderia sp.HME13のエルゴチオナーゼ遺伝子の上流に位置し、Pseudomonas putida由来のウロカナーゼのアミノ酸配列と相同性を持つタンパク質をコードする遺伝子をpSE420Uに連結した。構築したプラスミドでEscherichia coliJM109を形質転換して、目的の酵素を精製した。チオールウロカニン酸を含む溶液に精製酵素を加えて30°Cで加温した後、反応液をLC/MSに供して反応生成物を分析したところ、本酵素はチオールウロカニン酸ヒドラターゼ活性を持つと考えられた。Burkholderia sp.HME13のエルゴチオナーゼ遺伝子とチオールウロカニン酸ヒドラターゼ遺伝子を含む約10kbの塩基配列を解読した。解読した領域にはエルゴチオネイン分解経路の第3段階以降を触媒すると推定される酵素遺伝子やエルゴチオネインの輸送に関与すると推定される遺伝子などが含まれていた。放線菌を由来とし、エルゴチオネインの生合成に関与すると考えられた5種類の遺伝子をそれぞれPCRで増幅してpET21(a)に連結して、大腸菌発現系を構築した。このうち1種類のみ可溶性タンパク質として発現させることができたので、Ni-NTAカラムで目的酵素を精製し、触媒機能を調べたところ、S-アデノシル-L-メチオニンのメチル基をL-ヒスチジンに転移する反応を触媒すると考えられた。これまでの研究で、Burkholderia sp. HME13においてエルゴチオネインはチオールウロカニン酸に変換されることが明らかになっている。また、前年度の研究で、LC/MS解析によりチオールウロカニン酸は水付加反応を受けることが推定された。そこで今年度は、酵素反応生成物を調製、精製し、NMR解析に供したところ、チオールウロカニン酸は酵素反応により4-オキソー2-チオールイミダゾール-5-プロピオン酸と決定されたことから、本酵素は新規酵素チオールウロカニン酸ヒドラターゼであることが確認された。Burkholderia sp.HME13のエルゴチオナーゼ遺伝子とチオールウロカニン酸ヒドラターゼ遺伝子の近傍の塩基配列から、エルゴチオネイン代謝に関与すると推定されるタンパク質遺伝子が見出されたので、当該の酵素遺伝子のPCR増幅条件の検討を行ったが目的とするDNA断片の増幅はできなかった。遺伝子の塩基

配列情報から、Burkholderia sp. HME13においてエルゴチオネインはグルタミン酸を経て代謝されていくことが予想された。エルゴチオネイン分解経路の第3段階以降を触媒すると推定される酵素遺伝子のPCR増幅条件が確立できず、発現プラスミドの構築には至っていないため、機能解析、結晶化条件の検討、エルゴチオネイン分解経路のin vitro再構成実験は実施できなかった。Burkholderia sp. HME13において、エルゴチオネインはエルゴチオナーゼによってチオールウロカニン酸に変換され、次に、チオールウロカニン酸ヒドラターゼによって3-(2-メルカプト-4-オキソ-4,5-ジヒドロ-1H-イミダゾール-5-イル)-5-プロピオン酸に変換されることを昨年度までの研究で明らかにした。今年度は3-(2-メルカプト-4-オキソ-4,5-ジヒドロ-1H-イミダゾール-5-イル)-5-プロピオン酸以降のエルゴチオネイン代謝経路の解明を試みた。エルゴチオネインを窒素源とした液体培地で培養したBurkholderia sp. HME13の粗酵素液を調製し、10mMチオールウロカニン酸を含む20mMリン酸カリウム緩衝液(pH 7.2)に加えて30°Cで反応させた。反応液をInertsil ODS-4カラムによるHPLC分析に供したところ、反応後の溶液にグルタミン酸が検出された。この結果から、Burkholderia sp. HME13はエルゴチオネインをグルタミン酸に代謝することが示唆された。エルゴチオナーゼ遺伝子とチオールウロカニン酸ヒドラターゼ遺伝子の近傍にはエルゴチオネイン代謝に関与すると推定される2種類の酵素遺伝子があり、この遺伝子産物が3-(2-メルカプト-4-オキソ-4,5-ジヒドロ-1H-イミダゾール-5-イル)-5-プロピオン酸からグルタミン酸までの代謝反応を触媒するものと推定されたため、それぞれPCRで増幅してpET21a(+)に連結し、Escherichia coli BL21(DE3)を形質転換した。常法によりLB培地で形質転換体を培養し、IPTGで目的タンパク質の発現を誘導したが可溶性画分には発現しなかったため、宿主ベクター系を変えて目的タンパク質の取得を試みる必要がある。Burkholderia sp.HME13のエルゴチオネイン(ERT)分解に関わると推定される新奇酵素遺伝子(ertB、ertC、ertD)を発見した。大腸菌を宿主としてこれらの遺伝子の発現系を構築したところ、ErtBが可溶性タンパク質として発現した。ErtBは新奇酵素チオールウロカニン酸ヒドラターゼであることを明らかにし、その諸性質を調べた。また、Burkholderia sp. HME13においてERTはグルタミン酸に代謝されたことを明らかにした。エルゴチオネイン分解経路の第2段階を触媒するのはチオールウロカニン酸ヒドラターゼであることが明らかになり、第3段階以降を触媒すると推定される酵素遺伝子の塩基配列も明らかにできたため、エルゴチオネイン分解に関与する酵素群の機能解析はおおむね計画通りに進んでいるが、結晶化条件は決定できておらず、構造解析は実施できなかった。また、エルゴチオネイン生合成および分解経路に関与する全酵素の取得には至っておらず、エルゴチオネイン代謝経路のin vitro再構成実験は実施できなかった。
タイ語のアスペクトとモダリティ-についての実証的研究

1.3年計画の最終年度である本年度は、昨年度までに終了した膨大な数のカ-ドの翻訳の最確認をおこない、アスペクトとモダリティに関わる単語として以下のものを扱うことに最終決定し、各単語の持つ異なった意味ごとに下位分類し、インフォ-マントに再確認のうえ、分析を終了した。結果的にアスペクトのほうに関心と重点が行ってしまった。分析の重点は「以下のような日本語・タイ語の間で非常に類似した要素(ていく、てくる、ておく、など)の類似点と相違点は何か」ということである。研究を始めた当初は「両者はほとんど同じ」と考えていたが、分析を終了したいま、相違点の多さにたいへん驚いている。☆アスペクト(タイム・マ-カ-を含む):kamlang(ている),juu(ている),pay(ていく),maa(てくる),sia(てしまう),way(ておく),ca(これから起こる),day(「過去」),lae:w(完了),khoe:j(経験),khoen(になる)ほか。☆モダリティ:to':ng(ねばならない),khwan(べきである),aat(かもしれない),hen(ようだ),および上記アスペクトと重複するpay(てしまう),sia(残念だ),ca(意志),day(許可・可能)ほか。これらに関しては,caのついた形とつかない形のあいだに相違の有無に重点をおいて分析した。2.平成3年の8月17日から9月18日まで,タイ国バンコク市のチュラロンコ-ン大学を訪問し,中央図書館で関連論文でいままで入手不可能であったものをコピ-して持ち帰ったほか、文学部のナワワン・パントゥメ-タ-女史に面会し、種々の疑問点を尋ねることができた。とくにcaの意味について筆者の直感と全く違う答を貰ってしまって、いまだに非常に困っているが、そのことが確認できたのは幸いであった。1.三年計画の初年度である本年度はまずタイ語のアスペクトとム-ドに関する先行研究の概観を行った。ここで明らかになった事は、アスペクトに関しては全く研究者間で意見の一致がなく、形式ca(“intend to",“will")についてナワワン・パントメ-タ-およびニタヤ・カンチャナワンは「これから起こる」の意味のアスペクトであると言い、リチャ-ド・ノスは単にパ-ティクルであると言い、ウパキット・シラパサ-ンおよびウィチ-ン・パ-ヌポン、河部利男は未来の助動詞であると言い、トマス・スコヴェルは“future time preverb"と名づけ、全く混沌としている。筆者は夏にイギリスのランカスタ-大学に行き、コンピュ-タ-・コンコ-ダンスについて教えを受けた際ジェフリ-・リ-チとこの事について話し、その結果caはアスペクトではなくモダリティを表わす助動詞であるとの確信をえた。この点を今後タイ国の国語教科書の分析から証明していく予定である。モダリティに関しては坂本恭章が「タイ語入門」において一部ではあるが言語学的に分析しているほかは、まだあまり系統的な研究は見られない。2.分析の手段として当初はカ-ドに教科書の文を一文づつ転写し、日本語訳をそえたものを作成しようと計画していたが、それでは例文の整理が手仕事になり、文法の分析に関係のない文まで翻訳をつけるのは余りにも時間のロスがありすぎるので、KWICを用いてコンピュ-タ-・コンコ-ダンスを作成することにした。