hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
着衣における水分蓄積が人体の非定常温熱生理に及ぼす影響

汗をかいた状態で冷房された室に移行する場合など、体温調節系の非定常過程が空調の設計に対し重要な要素と考えられる状況は多い。そこで、人体に適合した非定常空調制御法を提案することを目的として、発汗とその蒸発過程を想定した被験者実験、およびモデルによる数値解析を行った。検討した項目、および得られた結果は以下の通りである。1.皮膚-着衣間の熱・水分移動係数の推定皮膚-着衣間の熱・水分の移動は、発汗量の変動という生理的要素のほか、着衣と皮膚の問に存在する空気層の形状など人間行動の影響を受ける要素や、着衣の熱・水分物性などに関係する。生理的要素については人体熱モデルを用い、皮膚と着衣の間の空気層については皮膚・着衣問の熱・湿気コンダクタンスとしてモデル化し、着衣については熱水分同時移動モデルを適用し、数値解析を行った。被験者実験により得られた皮膚・着衣温の測定結果を用いて、皮膚-着衣間の熱・湿気コンダクタンスを同定することができた。また、発汗とその蒸発を含めた一連の過程での人体・着衣における熱水分移動が、このモデルにより大略予測できることを示した。2.人体温熱生理モデルの検討人体の体温調節モデルには調節の目標値が組み込まれている。その温度として通常、唯一の値が与えられているが、複数の被験者のデータを検討すると、熱的中立状態における深部温について、1°C程度の幅でばらつきが見られる。これを深部温の調節目標値におけるばらつきであると仮定し、深部温の調節目標値を変えた場合の解析結果を比較・検討した。深部温の調節目標値における1°Cの差が、体温および発汗量の予測値に与える影響は大きい。一方、各被験者実験との対応を検討すると、各被験者の熱的中立時の深部温(測定値)を調節目標値として設定した場合に、モデルの予測精度が高くなることが示された。適切な非定常空調制御法の提案を目的として、非定常状態の人体の温熱生理反応について検討を行った。発汗とその蒸発過程を想定した被験者実験、および実験データの数値解析を行った。得られた結果は以下の通りである。1.深部温測定方法について人体の体温調節の入力信号となる深部温に対応すると考えられるものとして、腋下温、鼓膜温、直腸温を非定常状態について測定した。複数の被験者について実験を行い、それぞれの特徴を把握した。その結果、どの部位で測定しても、環境温度の変化に対し深部温が遅れて応答している例が大半を占めることが明らかとなった。また、腋下温、鼓膜温、直腸温には差が見られたが、各実験ごとにそれらの温度を高い順に並べたとき、被験者によって順位が異なった。2.血流量調節のモデルについてレーザードップラー方式の血流計で大腿部の皮膚血流量を非定常状態について測定した。人体熱モデル(Two node model)で求まる全身の血流量と皮膚血流量の変化の特徴を比較した。周辺気温の急上昇に対する血流量の応答について数値計算によりその傾向を一部再現することができた。その一方、周辺気温の急低下に際しての応答については、解析値の応答が実験値より遅い。その原因についてはまだ明らかになっていない。3.衣服を身につけた被験者についての実験汗をかいた直後に冷房された環境へと移動するという想定で、実験室実験を行った。一連の過程での皮膚温、深部温、発汗量、血流量、着衣温、着衣の含有水分量の時間的変動を計測した。また赤外線カメラにより着衣・皮膚表面温度分布を測定した。一方、Two node modelと熱水分同時移動モデルを合わせた解析モデルにより、人体-着衣系の熱・水分移動解析を行った。その結果、汗の蒸発過程においては、皮膚から着衣への水分吸着による熱発生が、蒸発初期において、着衣の温度変化に大きく影響することが明らかとなった。

これを深部温の調節目標値におけるばらつきであると仮定し、深部温の調節目標値を変えた場合の解析結果を比較・検討した。深部温の調節目標値における1°Cの差が、体温および発汗量の予測値に与える影響は大きい。一方、各被験者実験との対応を検討すると、各被験者の熱的中立時の深部温(測定値)を調節目標値として設定した場合に、モデルの予測精度が高くなることが示された。
社会的ネットワークと都市空間-イギリス近世都市における経済・社会関係の基本構造

本研究は、多様な空間認識を可能にする都市社会の特色を市民革命以前の地方都市に見出し、近世イギリスにおける都市化の影響を明らかにすることを目的とする。本年度は、地域流通システムの中枢を担う州の中心都市における非公式の経済社会関係に注目し、そうした関係が都市の制度や空間利用にどう作用したかを具体的に示すことを目指し、以下のような成果を見た。1.公的・私的社会空間における経済社会関係の形成都市治安判事による尋問記録の分析により、共同施設や街路における経済社会関係や個人住宅における私的な経済活動の特徴を具体的に示した。特にそうした場所を、特権的な市民だけでなく移住民や女性などの非市民を含む多様な社会層の生活を包含する「都市的社会空間」として捉え、そこでの経済取引がその私的な性格にもかかわらず、地域の農業経済や都市手工業の構造を反映した都市市場の一部であったことを示した。2.都市支配層の空間認識とアーバン・プロセス市参事会議事録の分析により、経済規制や社会統制の特徴を捉え、非公的経済社会関係の拡大に対応する都市支配層の空間認識の変容について考察した。都市空間のあり方を公的・非公的社会の両面から論じ、近世イギリスにおける州の中心都市の発展(アーバン・プロセス)は、首都ロンドンの成長や地主文化を背景とした国家形成の影響力と地域独自の多元的価値とが混在する社会に対応した制度的変化であったとする歴史認識を提示した。本研究は、多様な空間認識を容認する都市社会の特色をイギリス市民革命以前の都市社会に見出し、近世都市の経済・社会構造を明らかにするとともに、イングランド近世における都市化の意味を問い直すことを目的とする。本年度は以下のような研究と発表を行った。1.イングランド州都市の経済構造の解明地域における州都市経済の影響力を人口動態、周辺農村との関係や都市ネットワーク発達を通して積極的に評価し、地域における流通システム中心地である州都市の持つ機能が、市民革命期以前において一層重要になったことを提示した。評価の指標として周辺農村経済の変容、都市における職業構造や市場制度の変化、非公式な場での経済取引の拡大を史料から具体的に捉え、経済構造との関連を明らかにした。2.都市空間に関する試論:非公式な場での経済取引と市門の機能イングランド州都市の重要な外形的特徴である「市門」に焦点をあて、その多面的な機能について市参事会議事録や参考人尋問記録を利用しつつ、分析を試みた。市壁と共に外部との境界線をなす市門とその周辺の空間は、都市生活者の経済・社会関係を形成・維持する場として極めて重要な機能を果たした。一方、経済的利権の確保と都市環境の維持・改善を目指す市当局によって、市門とその関連機関に対して様々な働きかけがなされた。両者の認識は必ずしも一致せず、市門を取り巻く空間は常に政治的緊張関係にあったことを提示し、都市空間としての市門の役割を論じた。
成人における栄養知識を評価する調査票の開発および妥当性の検討

栄養知識は食事に影響する要因の1つであるが、日本において成人を対象とした栄養知識を評価する調査票は存在しない。本研究では、日本人成人を対象とした栄養知識を評価する調査票の妥当性および信頼性を検討することとした。研究1において、日本版の一般栄養知識調査票(JGNKQ)に含めるべき質問項目を検討するために、18-64歳の日本人成人1182名を対象に調査を実施した結果、JGNKQは5つの領域、147項目で構成することとした。研究2として、JGNKQの構造妥当性及び再テスト信頼性を検討するための2度の調査を女子大学4年生140名に実施した結果、構造妥当性および再テスト信頼性を有していることが示された。日本版の成人の栄養知識を評価する調査票を開発するために、初年度となる平成26年度は、成人の栄養知識を評価する調査票の項目の選出を行うこととし、まず、Parmenterら(Eur J Clin Nutr, 53(4), 298-308)のイギリス版の栄養知識を評価する調査票(1最新の栄養情報に関する理解、2前項を実践するために必要な食品に含まれる栄養素の理解、3エネルギー量および栄養素の量を比較して食品を選ぶ能力、4食事と疾病の関係についての理解)の質問項目を和訳し、日本の国民健康・栄養調査による食生活および栄養摂取状況の現状、食生活指針、食事摂取基準等の日本における栄養情報と比較し、日本において必要となる質問項目を9月までに抽出した。その後、Spronk,ら(Br J Nutr, 111(10), 1713-1726.)により、栄養知識の調査票に栄養表示の知識を含むことが望ましいことが挙げられたため、栄養表示に関する項目を5番目の項目として追加することとし、11月までに質問項目を検討した。最終的に全15ページの日本版の栄養知識を評価する調査票のパイロット版を完成させ、印刷を12月までに完了した。調査票完成後、1月から2月にかけて、幼稚園7園、小学校1校、中学校2校、高校2校の園児および生徒の保護者および大学1校の学生の保護者並びに友人、合計5418名を対象に調査を実施した。調査票は、2月までに回収し、研究代表者の属する研究室で、あらかじめ決めておいた一定の規則に従って、すべて調査票の回答内容を確認し、再調査が必要であると判断された調査票については、郵送で再調査を依頼した。3月までにすべての調査がほぼ完了し、1207名の回答を得た。その後データ入力作業を実施しており、現在、ほぼ入力が完了している。日本版の成人の栄養知識を評価する調査票を開発するために、平成27年度は、まず平成26年度に実施した「栄養知識の質問項目を検討するための調査」で得られた1207名の回答を用いて、6月から11月にかけて、心理統計学的基準に従い、内容妥当性を検討した。また、内容妥当性で基準を満たさなかった項目において、2名の管理栄養士により、栄養知識を評価する上で外すべきでない項目があるか否かを検討した後、内部信頼性を検討した。その結果、日本人成人の栄養知識を評価する調査票は、1最新の栄養情報に関する理解、2前項を実践するために必要な食品に含まれる栄養素の理解、3エネルギー量および栄養素の量を比較して食品を選ぶ能力、4食事と疾病の関係についての理解、5栄養表示の5領域、41項目147点で構成することに決定した。次に、作成した栄養知識の調査票の構造妥当性および再テスト信頼性を検討するために、12月に栄養学科に在籍する大学4年生と同じ大学で栄養学を学ばない学科に在籍する大学4年生に調査を2回実施した。1回目の調査と2回目の調査の間は2週間をあけることとした。また、未回答がある部分に関しては、1度に限り再調査を実施した。1月までにすべての調査がほぼ完了し、1回目の調査では栄養学科の学生97名、栄養学を学んでいない学生44名の回答を得た。1回目および2回目両方の調査を完遂したものは76名であった。その後データ入力作業を実施しており、入力作業は終了し、現在、解析中である。年度初めに、内容妥当性及び内部信頼性を検討し、調査票の最終版を完成させた。その後、当初、予定していた構造妥当性および再テスト信頼性の調査票を予定どおりに実施し、1回目の調査では栄養学科の学生97名、栄養学を学んでいない学生44名の回答を得た。また、76名から、1回目および2回目両方の回答を得ることができた。さらに、予定期間内の3月までに再調査、データ入力等が終了できており、現在、解析中のため、確実に計画どおりの進捗を得たと考える。日本版の成人の栄養知識を評価する調査票を開発するために、平成28年度は、平成27年度までの研究により開発した「5つの領域(栄養情報に関する理解、食品に含まれる栄養素の理解、食品を選ぶ能力、食事と疾病の関係についての理解、栄養表示を読む能力)で構成される栄養知識を評価する調査票」の構造妥当性及び再テスト信頼性を検討するための調査を、栄養学科の大学4年生97名と同じ大学の栄養学科以外の大学4年生44名を対象に実施し、得られた結果を解析した。栄養学科の学生は、栄養学科以外の学生より総合点数および各領域の点数が有意に高かったことから、日本人成人の栄養知識を評価する調査票は、構造妥当性を有していることを示した。

また、再テスト信頼性を検討するための2回の調査を完遂した76名の大学4年生の結果から、調査票全体および「食品を選ぶ能力」以外の4つの領域の再テスト信頼性を評価するための2回の調査票の得点の相関係数の値はPinnaおよびWisemanらが報告する再テスト信頼性の評価として十分な値である0.60.8の間であった。また、「食品を選ぶ能力」の領域の相関係数は、再テスト信頼性の評価として適度な値である0.40.6の間であった。さらに、Vereeckenらにより報告されている再テスト信頼性の評価法である2回のテストの得点のsystematic differenceの評価を、成人版の栄養知識を評価する調査票の評価として初めて導入した結果、systematic differenceは見られなかった。このことから、「日本人成人の栄養知識を評価する調査票」は再テスト信頼性を有していると判断した。平成26年度からの研究により、「日本人成人の栄養知識を評価する調査票」は、信頼性と妥当性の評価から、日本人成人の栄養知識を評価する有効な1つの手段として用いることができることを示した。栄養知識は食事に影響する要因の1つであるが、日本において成人を対象とした栄養知識を評価する調査票は存在しない。本研究では、日本人成人を対象とした栄養知識を評価する調査票の妥当性および信頼性を検討することとした。研究1において、日本版の一般栄養知識調査票(JGNKQ)に含めるべき質問項目を検討するために、18-64歳の日本人成人1182名を対象に調査を実施した結果、JGNKQは5つの領域、147項目で構成することとした。研究2として、JGNKQの構造妥当性及び再テスト信頼性を検討するための2度の調査を女子大学4年生140名に実施した結果、構造妥当性および再テスト信頼性を有していることが示された。当初、予定していた調査票の大項目4項目を予定どおりに検討した後、5番目の項目として、栄養表示に関する項目を追加したにもかかわらず、平成26年度中に調査を実施し、1207名から最終的な回答を得ることができた。また、質問項目を追加したことで、当初の予定よりさらに正確に栄養知識を評価することができる調査票に近づくことができた。さらに、予定期間内の3月までに再調査、データ入力等がほぼ終了できており、確実に計画どおりの進捗を得たと考える。今年度は、平成27年度に実施した調査の回答をもとに、6月までに構造妥当性および再テスト信頼性を検討し、9月の第63回日本栄養改善学会での発表および論文投稿をし、妥当性および信頼性を持ち合わせた日本人成人の栄養知識を評価する調査票の開発を終える予定である。人間栄養学、食教育、栄養疫学昨年度に調査を実施した結果、20代の回答者が少なかったことが挙げられたため、今年度、すでに追加調査の実施を始めており、5月に完了予定である。その後、データを統合し、内容妥当性の判定、各々の質問項目の難しさの検討、各々の質問項目が栄養知識を評価できる項目であるかを11月までに検討予定としている。さらに、平成27年12月および平成28年1月に、栄養知識を評価する調査票の内容妥当性および構造妥当性および信頼性の検討のための調査を、女子大学生400名を対象に実施予定である。回収した調査票は昨年度と同様に内容確認、再調査、データ入力を平成28年4月までに終了予定としている。まだ論文作成に至っていないため論文購読費並びに論文校閲費及び投稿費が未使用である。また、統計解析用パソコンと解析ソフトの購入に至っていない。昨年度の調査において、5000名以上に調査票を配布したが、1207名からの回答しか得られなかったため、調査票回収時の郵送費が軽減した。
テクスト理解過程にみる概念化の認知語用論的研究とその現象学的考察

本研究では、認知言語学の基本概念である事態把握、放射状カテゴリー構造が、語からディスコースまでを含む言語形式の各レベルで一貫して有効な概念であることが解明された。特に談話において、対話者間で同一語が微妙に意味を変えていき誤解を生じる過程を、上記概念と関連するフレーム、前景化の概念で捉えることができること、またテクストにおいて対抗ディスコースを用いた構築主義的プロセスが意味の創発に関わる過程も統一的に捉えることができることが明らかになり、今後の認知語用論的研究の方法論としての有効性が確認された。また、特に抽象度の高い内容の哲学的テクストの読解においてアナロジーやメタファの理解がそのテクスト全体の理解の正否に大いに関わるという視点から、認知言語学でのメタファ論が検討され、哲学的テクストの読解におけるメタファとアナロジーの機能が究明された。本研究の検討によれば、哲学上の基本概念の多くは何らかの形でのメタファであり、アナロジーであることが解明された。そもそも、基本的な哲学概念は、高度に抽象的な性格をもつが、しかしそれはわれわれの具体的な経験に「根」を持つものであり、きわめて具体的な身体経験や知覚運動パターンから生ずるイメージ・スキーマがそこに込められている。例えば、それ自体では抽象度の高い時間的関係を表現するのに哲学の議論では空間的表象を使うことがあるが、この場合、空間的事象の領域がソース・ドメインとなり、時間関係の事象領域がターゲット・ドメインとなっている。本研究では、哲学概念の中には、このようなマッピングによって形成されてきたものが多く見られた。研究代表者の廣瀬は、特に重点的に「概念化とテクスト産出プロセス」を研究した。具体的には、自らの研究で収集したプロトコルの分析結果を再考察し、母語(第一言語)文章産出プロセスとの比較において、第二言語の文章産出プロセスにみられる認知上の特徴を精査した。その結果、第二言語でも熟練した書き手の場合は、第二言語への文章化を自動的に行えるレベルに達しており、語彙検索や選択の時に第一言語が参照される兆候がみられた。さらに、第一言語作文時よりも第二言語作文時の方が、書きはじめる前に詳しいプランをたて、そのプランが文章化をより厳密に制御し、モニターとして機能していることがわかった。これらの相違点を除いては、熟練した書き手は、第二言語でも自らの第一言語の文章産出プロセスと類似したプロセスを辿る傾向があることが明らかになった。その成果は、今後論文にまとめる予定である。また、昨年9月には当プロジェクトの一環として京都大学山梨正明教授を名古屋に招聘し、認知言語学に関する講演会を実施した。このことによって、当研究の原理論的側面に関して大いに成果が上がった。研究分担者宮原は言語コミュニケーションの構造を「情報」という観点から分析し、人間にまつわるさまざまな層の「合理性」をたてわけ、「合意」を目指すコミュニケーション独自の合理性の特質を解明した。具体的には規則追従的行為の有する「規範的合理性」、ある目的を実現するために戦略的に振る舞うときの「戦略的合理性」、さらに「コミュニケーション的合理性」といったレベルをたて分けた上でその「コミュニケーション的合理性」の特色を明らかにした。それは中部哲学会(岐阜大学にて開催)でのシンポジウムで口頭発表し、同学会の年報に掲載された。また、言語テキストの解釈に関して、現代哲学の視点から広範なテーマを論じた著書を著した。研究代表者廣瀬は、昨年度行った概念化とテクスト産出過程に関する研究結果を論文にまとめた。これは、第一言語(L1)と第二言語(L2)の文章産出プロセスを発話プロトコルデータを基に分析した実証研究で、L1及びL2のテクスト産出プロセスの類似点と相違点を明らかにしようとしたものである。L2テクスト産出プロセスの特徴としては、概念化プロセスにおけるL1の介在があげられた。この場合のL1使用は、書き手のL2言語能力によって、質的、量的な違いがあることが示唆された。

分担者宮原は、今年度はLakoffと並んで認知言語学のパイオニアであるLangackerの理論の哲学的考察をおこない、その成果を京都大学大学院人間環境学研究科の山梨正明氏が主催するKLC研究会にて研究発表した。まず、Lakoff、Langackerらの反チョムスキー派の認知言語学の哲学的特徴を「反-客観主義」、「身体性」、「経験基盤主義」の三点から捉え、さらにLangackerのFoundations of Cognitive Grammar Vol.1の「哲学的インプリケーション」を分析している。それによると、認知言語学の「存在論」、つまり物事の存在形態はどのようになっているか、という理論面では、アリストテレス以来の<実体-属性>という図式が崩され、属性は関係性へと解消されていく方向にあると指摘されている。これは、品詞で言えば形容詞の機能に関わる問題であり、形容詞は従来は実体の属性、ないしは性質を表現する品詞であるとされたが、性質ということ自体、あるドメインの内部での「比較」によって生ずる概念であるという。このような存在論と現象学者フッサールの理論とつきあわせることで、両者の特徴を浮き彫りにし、認知言語学が密かに持っている独自な存在論を哲学の場面で生かすにはどうしたらいいかを考究した。本年度は、テクスト読解に伴う概念形成について、Lee(1992)Competing Discourses,(2001)Cognitive Linguistics : An Introductionを中心に考察した。認知言語学の基本概念である事態把握、放射状カテゴリー構造が、語からディスコースまでを含む言語形式の各レベルで一貫して有効な概念であることが解明された。特に談話において、対話者間で同一語が微妙に意味を変えていき誤解を生じる過程を、上記概念と関連するフレーム、前景化の概念で捉えることができること、またテクストにおいて対抗ディスコースを用いた構築主義的プロセスが意味の創発に関わる過程も統一的に捉えることができることが明らかになり、今後の認知語用論的研究の方法論としての有効性が確認された。また、特に抽象度の高い内容の哲学的テクストの読解においてアナロジーやメタファの理解がそのテクスト全体の理解の正否に大いに関わるという視点から、認知言語学でのメタファ論が検討され、哲学的テクストの読解におけるメタファとアナロジーの機能が究明された。本研究の検討によれば、哲学上の基本概念の多くは何らかの形でのメタファであり、アナロジーであることが解明された。そもそも、基本的な哲学概念は、高度に抽象的な性格をもつが、しかしそれはわれわれの具体的な経験に「根」を持つものであり、きわめて具体的な身体経験や知覚運動パターンから生ずるイメージ・スキーマがそこに込められている。例えば、それ自体では抽象度の高い時間的関係を表現するのに哲学の議論では空間的表象を使うことがあるが、この場合、空間的事象の領域がソース・ドメインとなり、時間関係の事象領域がターゲット・ドメインとなっている。本研究では、哲学概念の中には、このようなマッピングによって形成されてきたものが多く見られた。
形態複屈折を利用したブロック共重合体のミクロ相分離構造のモルホロジー転移の研究

ブロックポリマーのミクロ相分離によって形成されるラメラ状やシリンダー状のドメイン構造はその形状の異方性ゆえに複屈折を示す。本研究では、これを利用して、球/シリンダー間あるいはラメラ/シリンダー間のモルホロジー転移を研究することを目的とした。試料はスチレン-ブタジエン-スチレントリブロックコポリマー(SBS)を用いた。常温ではポリスチレン(PS)はガラス状態、ポリブタジエン(PB)はゴム状態である。本試料の数平均分子量は6.31万、化学組成比は、スチレンの重量分率で表すと0.56である。本研究では、非平衡モルホロジー(PBシリンダー)から平衡モルホロジー(PS-PB交互ラメラ)へと転移する過程を観察するため、SBSをPSに良溶媒であるがPBには貧溶媒であるようなメチルルエチルケトン(MEK)を用いて溶液キャストを行なった。まず、シリンダからラメラへのモルホロジー転移を確認するために、小角X線散乱(SAXS)実験を行なった。また、その転移過程を時分割SAXS測定によって明らかにし、転移の速度論を考察した。その結果、MEK溶液から製膜されたキャストフィルムに形成されたPB-シリンダーが熱処理することによってPS-PB交互ラメラへと転移することが確認された。また、時分割SAXS測定の結果から、転移に要する活性化エネルギーは42.4±1.5kcal/molとなった。一方、定常流粘度の温度依存性から算出した流動に要する活性化エネルギーは43.5kcal/molとなり、両者でほぼ等しい値が得られた。このことは、モルホロジー転移には予想外にわずかな活性化エネルギーしか必要とせず、そのメカニズムは流動に伴うミクロ相分離構造の再配向過程に類似であることを示唆している。このモルホロジー転移過程に対応した複屈折の変化は微小であり、定量的な解析は今後の課題である。
最適な投資タイミングに関する研究

本研究では、投資意思決定のタイミングに関して、資金調達の観点から分析した。経営者と投資家の間に存在する情報の非対称性は投資タイミングに影響を与え、同時にSEO(Seasoned Equity Offerings)に公表よって負のアナウンス効果を引き起こすことが知られている。本邦市場における実証研究では、正のアナウンス効果が報告されてきた。本研究は過去25年間の1,000を超えるSEOについてFama Frenchモデルなど5種類のベンチマークに対して異常収益率を計測し、この値が米国同様に有意な約-2%であることを確認した。同時にその原因を法改正の視点から分析した。本年度の研究では、投資のタイミングに関する理論的な分析の一部と、投資に際して行われる資金調達について、そのタイミングをふまえた実証分析を中心に研究を行った。主な成果は次のとおりである。既上場会社が株式による資金調達SEO(Seasoned Equity Offering)を公表した時点で、短期的な累積収益率が-2.0%程度(負のアナウンス効果)となることが、欧米の株式市場で観察されている。理論的には負のアナウンス効果の原因を経営者と投資家の間の情報の非対称性に求めるのが一般である。ところが、本邦市場ではアナウンス効果が有意に正であることが報告されてきた。しかしながら、従来の実証研究に用いられたサンプル数は必ずしも十分であるいえないものであった。本研究では、十分に大きなサンプル数を用いた実証分析の結果、2000年以降は欧米市場と同様の有意に負のアナウンス効果が観測されるという我々の実証結果をふまえ、その原因を平成13年度に行われた制度改正にもとめた。2001年以降は、公募価格の際の価格決定方法にブックビルディングが採用されることが一般的である。このような方法が採られなかった2000年以前のSEOでは、引受証券会社に安定操作が認められていた。安定操作は価格下落を抑止する効果があるため、投資家はSEOアナウンスの際に、公募株式に対して潜在的な需要を予見できる。本研究では、この投資家の期待を一種のオプションとして評価したうえで、オプションプレミアムを控除した累積収益率が2000年以前・以降で無差別であることを統計的に示し、安定操作の存在が負のアナウンス効果を打ち消す役割を果たしていることを示した。本研究では、投資意思決定とそのタイミングに関して、資金調達の観点から分析を行った。理論的には株式による資金調達に際し、経営者と投資家の間に存在する情報の非対称性は投資のタイミングに非常に大きな影響を与える同時に、SEO(Seasoned Equity Offerings)のアナウンスによる株価の低下(負のアナウンス効果)を引き起こし、これらが互いに影響しあうことが知られている。また、実証分析によれば、財務諸表の開示からの時間経過が大きいほど負のアナウンス効果が顕著となることが報告されている。本研究では過去25年間の1,000を超えるSEOに関する分析を行った。Fama Frenchモデル等5種類のベンチマークに対して推計された新聞掲載翌日の異常収益率が米国同様に約-2%の有意な異常収益率が観測された。累積異常収益率を用いると、2000年以降においては、その発生タイミングも含めてほぼ米国と同様な事象が観測された。また、2000年を境とする変化の原因を平成13年商法改正等に求めた。特に、SEOについてもブックビルディング(BB)が導入され、またSEOの意思決定から払込までの期間短縮が可能になった点に着目した。BB導入以前は安定操作が通例であったが、安定操作はコールオプションと同様に株式の価格分布をゆがめる効果がある。そこで、2000年以前のSEOに関して、投資家の安定操作に対する期待から生じる影響をオプション理論を用いて推計し、これを控除した異常収益率を推計した。その結果、2000年前後で異常収益率には有意な差がみられないという結果が得られた。本邦市場でも、従来より負のアナウンス効果は存在していたが、この効果は安定操作をはじめ、SEO手続きの制度に起因する影響によって優越されていたことを統計的に確認した。
消化器系癌抗原とその遺伝子に関する免疫学的・分子生物学的研究なよびに新しい応用

本研究の目的は、消化器癌関連抗原、とりわけcarcinoembryonic antigen(CEA)やモノクローナル抗体(mAb)を用いて新しく発見された抗原について、その腫瘍生物学的意義を明らかにし、ひいてはこれら抗原の発現機構についても研究を推し進め、早期診断あるいは治療における標的抗原としての臨床応用を目指すものである。これまでとくにCEAについては、免疫学的、分子生物学的手法を駆使して多面的に解析を進めてきた。1.CEAのアミノ酸配列に基づいて合成ペプチドを作製し、これを免疫原としてmAbを多数確立した。本抗体は抗原決定基の明らかな抗CEA抗体としてCEA抗原ファミリーの識別・解析に有用であろう。2.CEAに対するマウスmAbのうち、in vivoで腫瘍集積性の高いものを選び、そのハイブリドーマより活性型VDJH、VJK遺伝子をクローニングし、ヒトCγ_1、CK遺伝子に結合したヒト、マウスキメラ抗体をコードする遺伝子を作製した。本遺伝子を発現させて得られる抗体は、in vitroで抗原との強い反応性を示しており、イメージングへの応用が期待される。3.CEA C末端約20個のアミノ酸が、glycosyl phosphatidyl inositolに置換されて細胞膜に結合していることも明らかにされた。この結合様式は、従来知られている膜を貫通するタイプとは異なっており、CEAの分泌機序を解明する上で重要な知見と考えられる。4.CEAに認められる糖鎖のうち、Sialyl1α2→6Gal β1→4GlcNAc残基に対して強い親和性を有するカブト虫レクチンを見い出し、CEAとNFAの識別が可能となった。本レクチンは、抗体に代わる抗原検出系として応用しうる可能性がある。5.CEA cDNAをプローブとして、ノーザンブロットおよびin situ hybridizationを行い、mRNAレベルでの各種癌組織における広範な検討を行い、多くの興味ある知見を集積しつつある。
非天然アミノ酸導入タンパク質を用いたタンパク質の膜透過機構の解明

タンパク質は,生体膜を通過して細胞内の特定の部位に移行することにより,はじめてその機能を果たすことができるが,膜透過のメカニズム,関与するタンパク質などについては,不明な部分が多い。本研究では,Schultzらの開発した方法により,ミトコンドリアタンパク質前駆対に架橋性の官能基を有する非天然アミノ酸を導入し,ミトコンドリア膜透過反応に関与するタンパク質を光化学反応による架橋によって同定することをめざした。すなわち、(1)タンパク質中の非天然アミノ酸に置換したいアミノ酸のコドンをナンセンスコドンに変えた変異遺伝子を作成し、in vitroでの発現用ベクターに組込む,(2)ナンセンスコドンを認識するサプレッサーtRNAを非天然アミノ酸で有機化学的にアミノアシル化する,(3)無細胞タンパク質合成系を用いて,(1)の変異遺伝子を(2)のアミノアシル化サプレッサーtRNA存在下で,転写・翻訳する,ことにより,架橋用アミノ酸を前駆体タンパク質中の任意の位置に導入することを試みた。ミトコンドリアタンパク質前駆体としては,pSu9(1-69)-DHFR(ミトコンドリアタンパク質であるATPase subunit9のプレ配列をマウスジヒドロ葉酸還元酵素につないだ融合タンパク質)を用いた。また架橋用非天然アミノ酸としては,反応の回転効率の高いベンゾイルフェニルアラニン(pBz-Phe)を採用した。pSu9(1-69)-DHFRの様々な位置に架橋用非天然アミノ酸を導入するために,置換したいアミノ酸のコドンをamberナンセンスコドン(TAG)に置換した変異遺伝子を作成した(変異を導入したアミノ酸残基でもって変異体を表す:T4,A17,A29,T44,A56,Y67)。一般に,大腸菌ライセ-トではなくウサギ網状赤血球ライセ-トを用いて合成したタンパク質の方が,in vitroにおけるミトコンドリアへの取り込み効率が高いので,ここではウサギ網状赤血球ライセ-トを用いて非天然アミノ酸を導入する条件を検討した。T44を除いてすべてのタンパク質は,架橋用アミノ酸(pBz-Phe)をチャージしたサプレッサーtRNAおよびRI標識されたメチオニンの存在下,ウサギ網状赤血球ライセ-トを用いた無細胞タンパク質合成系において、反応疫組成を調製することにより効率良く合成することができた。合成された,RI標識された非天然アミノ酸(pBz-Phe)導入タンパク質を単離した酵母ミトコンドリアとin vitroでインキュベートしたところ,いずれのタンパク質も,単離ミトコンドリアに効率良く取り込まれた。次に,メトトレキセート(DHFR部分に対するリガンド)によりDHFR部分の高次構造を安定化した各変異前駆体を,単離ミトコンドリアとインキュベートすることにより,ミトコンドリア膜透過中間体を生成した(DHFR部分の高次構造が安定化すると,膜透過反応は途中で停止する)。この状態で光を照射することにより,pBz-Pheと周辺タンパク質の間の架橋反応を行った。反応後,ミトコンドリアを回収し,可溶化し,SDS-PAGEとオートラジオグラフィにより放射活性のあるバンドを検出することにより,架橋産物を解析した。予想どおり,光照射によって分子量がシフトするバンドが,いくつか観測された。この中には,架橋用アミノ酸の導入位置に依存して,特異的に現れるバンドが存在した。これらのバンドは,膜透過中の前駆体と特異的に相互作用しているタンパク質,すなわち,膜透過装置構成タンパク質と前駆体間の架橋酸物である可能性が高い。現時点の問題点として,架橋用アミノ酸の導入位置に依存して現れるバンドがマイナ-であること,架橋反応に必要な時間がやや長いことなどがあげられる。これらの問題は,架橋の反応性を高めることにより解決できると考えられる。架橋用官能基にスペーサーを付加することにより,立体障害の影響を少なくし,架橋の効率をあげる工夫,架橋用官能基をアジド基などに変えた新たな架橋用非天然アミノ酸のデザインなどを検討している。

一般に,大腸菌ライセ-トではなくウサギ網状赤血球ライセ-トを用いて合成したタンパク質の方が,in vitroにおけるミトコンドリアへの取り込み効率が高いので,ここではウサギ網状赤血球ライセ-トを用いて非天然アミノ酸を導入する条件を検討した。T44を除いてすべてのタンパク質は,架橋用アミノ酸(pBz-Phe)をチャージしたサプレッサーtRNAおよびRI標識されたメチオニンの存在下,ウサギ網状赤血球ライセ-トを用いた無細胞タンパク質合成系において、反応疫組成を調製することにより効率良く合成することができた。合成された,RI標識された非天然アミノ酸(pBz-Phe)導入タンパク質を単離した酵母ミトコンドリアとin vitroでインキュベートしたところ,いずれのタンパク質も,単離ミトコンドリアに効率良く取り込まれた。次に,メトトレキセート(DHFR部分に対するリガンド)によりDHFR部分の高次構造を安定化した各変異前駆体を,単離ミトコンドリアとインキュベートすることにより,ミトコンドリア膜透過中間体を生成した(DHFR部分の高次構造が安定化すると,膜透過反応は途中で停止する)。この状態で光を照射することにより,pBz-Pheと周辺タンパク質の間の架橋反応を行った。反応後,ミトコンドリアを回収し,可溶化し,SDS-PAGEとオートラジオグラフィにより放射活性のあるバンドを検出することにより,架橋産物を解析した。予想どおり,光照射によって分子量がシフトするバンドが,いくつか観測された。この中には,架橋用アミノ酸の導入位置に依存して,特異的に現れるバンドが存在した。これらのバンドは,膜透過中の前駆体と特異的に相互作用しているタンパク質,すなわち,膜透過装置構成タンパク質と前駆体間の架橋酸物である可能性が高い。現時点の問題点として,架橋用アミノ酸の導入位置に依存して現れるバンドがマイナ-であること,架橋反応に必要な時間がやや長いことなどがあげられる。これらの問題は,架橋の反応性を高めることにより解決できると考えられる。架橋用官能基にスペーサーを付加することにより,立体障害の影響を少なくし,架橋の効率をあげる工夫,架橋用官能基をアジド基などに変えた新たな架橋用非天然アミノ酸のデザインなどを検討している。タンパク質は、生体膜を通過して細胞内の特定の部位に移行することにより、はじめてその機能を果たすことができるが、膜透過のメカニズム、関与するタンパク質などについては、不明な部分が多い。本研究では、Schultzらの開発した方法により、ミトコンドリアタンパク質前駆体に架橋性の官能基を有する非天然アミノ酸を導入し、ミトコンドリア膜透過反応に関与するタンパク質を、光化学反応による架橋により同定することをめざした。ミトコンドリアタンパク質前駆体pCOXIV-DHFRの様々な位置に架橋用非天然アミノ酸を導入するために、各々の位置に対応するコドンをamberナンセンスコドン(TAG)に置換した変異遺伝子を作製した。
慢性疾患をもつ幼児が身体状況について"わかる"という構造

慢性疾患をもつ幼児が自分の身体状況について"わかる"という現象について,子どもの立場から質的に明らかにすることを目的に,腎疾患の幼児5例,アレルギー性疾患の幼児6例を対象に参与観察を行った。幼児は,症状がない場合は生活を遊ぶことに費やしているが,遊び中に以前とは違う身体の異変に気づき,家族に伝えることができていた。医療者より対処を受けるが,その間も遊びの欲求が持続,または増強する場面もみられた。看護師の介入により,両方とも満たす関わりができていると,幼児は落ち着いて症状の緩和への行動をとることができていた。本研究は,慢性疾患をもつ幼児が自分の身体状況についでわかる゙という現象について,その構造を子どもの立場から質的に明らかにすることを目的としている。初年度である22年度は,まず協力施設のリクルートを行った。関西圏の病院4施設に依頼し,最終的に2施設から研究の協力を得ることができた。各施設に設置されている倫理委員会の審査を受け,承認を得た。その後,研究協力者である病棟看護師,外来看護師,主治医に研究協力の依頼を行い,同意を得た。次に,主な研究協力者である子どもと家族に研究協力を依頼し,腎疾患をもつ子ども2例の協力が得られた。データ収集は,入院治療中に7回,外来受診時に1回,在宅療養中に1回,計9回の参与観察により行った。入院中は服薬,採血,遊びの場面を中心に子どもの行為と子どもに関与する家族および医療者との相互作用について観察を行った。外来受診時は採血,診察の場面を中心に子どもの行為を観察した。在宅療養中においては,遊びの場面のみの観察になったが,家族と療養生活の会話をしている際の子どもの行為を観察できた。自然な行為が観察できるように協力者と関係を築く必要があるため,ある程度の時間を有しながらデータ収集を行った。現在,Grounded Theory Approachに基づきデータを分析している。引き続き,データ分析とデータ収集を行う予定である。年間を通して,本研究を進めていく上で必要な文献や資料の収集を行った。また,日本質的心理学会第7回大会,第30回日本看護科学学会学術集会に参加し,本研究に関連する情報収集と情報交換を行った。本研究は、慢性疾患をもつ幼児が自分の身体状況について"わかる"という現象について、その構造を子どもの立場から質的に明らかにすることを目的としている。今年度は昨年度より引き続き、データ収集と分析を行った。データ収集において、協力依頼時に養育者が子どもの疾患受容が整っていない状況などにより、協力が得られないケースがみられた。新たに腎疾患をもつ子ども2ケース、喘息をもつ子ども1ケースの協力が得られた。データ収集は、入院治療中に6回、外来受診時に7回、計13回の参与観察により行った。腎疾患をもつ子どもの場合、持続点滴が外される場面やベッド上安静が必要な時、安静解除になった場面などに意味ある行為がみられた。喘息をもつ子どもの場合、吸引や看護師が呼吸状況を観察する場面、外来での医師との診察場面において意味ある行為がみられた。看護師はその行為を読み取り、何か子どもに生じていると理解して、子どもの訴えに応じていた。データ収集において、幼児は児に関わる看護師や母親との相互作用により、意味ある行為が出現していることがみられた。今後は、より相互作用に焦点をあてて観察していくことが示唆された。年間を通して、本研究を進めていく上で必要な文献や資料の収集を行った。また、第48回日本小児アレルギー学会、日本質的心理学会第8回大会、第31回日本看護科学学会学術集会に参加し、本研究に関連する情報収集と情報交換を行った。本研究の目的は、慢性疾患をもつ幼児が自分の身体状況について“わかる"という現象について、その構造を子どもの立場から質的に明らかにすることである。今年度は引き続き、データ収集と分析を行った。新たに、腎疾患1例、アレルギー性疾患5例の協力が得られた。データ収集は、入院治療中に10回、外来受診時に2回の計12回の参与観察により行った。子どもは入院中、症状がない場合、入院生活の多くを遊ぶことに費やしていた。しかし、入院の必要性を母親から事前に聞いており、それを言語化することもできており、遊びながら検査や処置があることを意識していた。医療者から検査や処置の開始を伝えられると、『無言でじっとする』『無言で処置室に向かう』『診察時はじっとしている』などの行動がみられ、それ以前より何らかの行動が静止することが明らかになった。食物アレルギーをもつ子どもは、アレルゲン(食品)が何であるかを母親から知らされており、それを食べてはいけないという認識はもっていた。しかし、友人との会食において、自己のコントロールが困難になる場合がみられた。

その場合、症状が出現するが、持続することはないため、また同じ繰り返しをしていた。食べられない食品に関しては『まだ、無理』というように、いずれ食べられるようになると捉えていた。症状が出現した場合、多くは家族や医療者が気づき子どもに声をかけていた。しかし、遊んでいる途中に子どもから以前とは違う身体の異変に気づき、家族に伝える子どももみられた。医療者より対処を受けるが、その間でも遊びの欲求が持続、または増強する場面もみられた。看護師の介入により、両方とも満たす関わりができていると、子どもは落ち着いて、症状の緩和への行動をとりながら、遊ぶことができていた。年間を通して、関連のある学会に参加し、データの信憑性を高めるために、情報収集と情報交換を行った。研究協力者の数が少ないため、分析に時間を要する。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究協力施設のフィールドワークが可能なように調整する。研究協力者数を増やせるように、研究協力依頼のタイミングを図る。
脊髄圧迫病変の超高磁場MR画像と神経学的所見の対比追跡

頚椎症性脊髄症(12例)と頚椎後縦靭帯骨化症(9例)に対して脊柱管拡大術(棘突起縦割椎弓形成術)予定の患者,計21例の頚椎を3.0T超高磁楊MRIにて撮像した.21例中15例(男性9例,女性6例;年齢4566歳,平均56.1歳)に髄内T2高輝度領域を認め,これらを術後3ヵ月の時点で再撮し,脊柱管拡大,脊髄拡大,髄内輝度変化について術前と比較検討した.脊柱管拡大は,術前に髄内T2高輝度変化を認めた高位の脊柱管断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.脊髄拡大も,同高位の脊髄断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.髄内輝度変化としては,T2高輝度変化を生じている領城の体積を測定し,同高位の脊髄体積に占める割合を脊髄高輝度領域占有率として術前後の変化を求めた.また,T2高輝度領域の輝度と正常脊髄の輝度の比率を脊髄輝度比として術前後で比較した.面積,体積,輝度の測定はコンピューターソフトsliceOmatic(image labo)を使用した.上記の術前後脊柱管拡大率,脊髄拡大率,脊髄高輝度領域占有率変化,脊髄輝度比変化に日本整形外科学会頚髄症治療成績評価基準であるJOA scoreによる平林らの改善率を加えた5項目を相互に比較し,相関の有無をSpearmanの順位相関係数の検定により行った.危険率5%以下のとき、相関関係は有意であると判断した.JOA score改善率と術前後脊柱管拡大率との相関係数は-0.22,脊髄拡大率との相関係数は-0.13,脊髄高輝度領域占有率変化との相関係数は0.55,脊髄輝度比変化との相関係数は-0.35であり,いずれも相関は認められなかった.すなわち臨床症状と術前後の脊柱管,脊髄,髄内輝度変化との間に有意な関連は見出せなかった.一方,脊柱管拡大率と脊髄拡大率の相関係数は0.68,脊髄拡大率と脊髄輝度比変化との相関係数は0.70であり,それぞれに相関を認めた.その他の項目間での相関は認めなかった.頚椎症性脊髄症(12例)と頚椎後縦靭帯骨化症(9例)に対して脊柱管拡大術(棘突起縦割椎弓形成術)予定の患者,計21例の頚椎を3.0T超高磁楊MRIにて撮像した.21例中15例(男性9例,女性6例;年齢4566歳,平均56.1歳)に髄内T2高輝度領域を認め,これらを術後3ヵ月の時点で再撮し,脊柱管拡大,脊髄拡大,髄内輝度変化について術前と比較検討した.脊柱管拡大は,術前に髄内T2高輝度変化を認めた高位の脊柱管断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.脊髄拡大も,同高位の脊髄断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.髄内輝度変化としては,T2高輝度変化を生じている領城の体積を測定し,同高位の脊髄体積に占める割合を脊髄高輝度領域占有率として術前後の変化を求めた.また,T2高輝度領域の輝度と正常脊髄の輝度の比率を脊髄輝度比として術前後で比較した.面積,体積,輝度の測定はコンピューターソフトsliceOmatic(image labo)を使用した.上記の術前後脊柱管拡大率,脊髄拡大率,脊髄高輝度領域占有率変化,脊髄輝度比変化に日本整形外科学会頚髄症治療成績評価基準であるJOA scoreによる平林らの改善率を加えた5項目を相互に比較し,相関の有無をSpearmanの順位相関係数の検定により行った.危険率5%以下のとき、相関関係は有意であると判断した.JOA score改善率と術前後脊柱管拡大率との相関係数は-0.22,脊髄拡大率との相関係数は-0.13,脊髄高輝度領域占有率変化との相関係数は0.55,脊髄輝度比変化との相関係数は-0.35であり,いずれも相関は認められなかった.すなわち臨床症状と術前後の脊柱管,脊髄,髄内輝度変化との間に有意な関連は見出せなかった.一方,脊柱管拡大率と脊髄拡大率の相関係数は0.68,脊髄拡大率と脊髄輝度比変化との相関係数は0.70であり,それぞれに相関を認めた.その他の項目間での相関は認めなかった.超高磁場MRI装置では頚髄の撮影例がほとんどなく、被検者の体型、呼吸によるわずかな体動、気管内の空気等が画像にどの程度の影響を及ぼすのかが不明であった。そのため、まず、コントロール画像として健常例4例に対して3T MRI撮影を行った。頚椎が太く、両肩が下位頚椎にかかるような被検者では、下位頚椎の良好な画像は得られにくいことがわかった。つぎに、頚部脊髄症患者中、1.5TのMRI装置で検査を行い、圧迫による頚髄の輝度変化(脊髄変性)が確認できた5例に対して3Tの超高磁場MRI装置にて同様に頚椎の撮影を行った。1.5T MRIと3T MRIの画像を比較すると、画像の解像度は1.5Tによるもののほうが鮮明であり、脊髄変性部と正常部の境界も明瞭であったが、変性部位の白質、灰白質中の空間的な広がりは3Tによるもののほうが良好に捉えることができた。脊髄輝度変化の範囲と臨床症状や神経学的評価との相関は1.5T、3TのMRI画像いずれからも得られなかった。

本症例の手術後6ヶ月の時点にも同様に3T MRIを撮影し、術前のMRI所見と比較検討する予定である。また、本症例に対して、超高磁場MRI装置での拡散MRIの撮影も試みている。この方法での画像に対しても術前と術後6ヶ月の時点で臨床症状や神経学的評価と照らし合わせながら比較検討する予定である。今後は症例数を増やし、画像解析ソフトを使用による評価を行い、統計学的に解析していく予定である。頚椎症性脊髄症(12例)と頚椎後縦靭帯骨化症(9例)による頚髄症に対して手術予定の患者21例の頚椎を第3テスラー超磁場MRIにて撮像した.21例中15例(男性9例,女性6例;年齢45-66歳,平均56.1歳)に髄内輝度変化(脊髄軟化部)を認め,これらを術後(棘突起縦割椎弓形成術)3ヵ月の時点で再撮し,脊柱管拡大,脊髄拡大,髄内輝度変化について術前と比較検討した.脊柱管拡大は,術前に髄内輝度変化を認めた高位の脊柱管断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.脊髄拡大も,同高位の脊髄断面積を計測し,術前後の変化率で評価した.髄内輝度変化は,輝度変化を生じている部分の体積を測定し,同高位の脊髄体積に占める輝度変化部の体積を脊髄軟化部占有率として術前後の変化を求めた.また,脊髄軟化部の輝度と正常脊髄の輝度の比率を脊髄軟化部輝度比として術前後で比較した.面積,体積,輝度の測定はコンピューターソフトsliceOmatic(image labo)を使用した.上記の術前後脊柱管拡大率,脊髄拡大率,脊髄軟化部占有率変化,脊髄軟化部輝度比変化に日本整形外科学会頚髄症治療成績評価基準であるJOA scoreによる平林らの改善率を加えた5項目を相互に比較し,Pearsonの相関係数を求めた.JOA score改善率と術前後脊柱管拡大率との相関係数は-0.24,脊髄拡大率との相関係数は-0.15,脊髄軟化部占有率変化との相関係数は0.42,脊髄軟化部輝度比変化との相関係数は-0.42であり,いずれも相関は認められなかった.すなわち臨床所見と術前後の脊柱管,脊髄,髄内輝度変化との間に優位な関連は見出せなかった.また,脊柱管拡大率と脊髄拡大率の相関係数は0.70,脊髄軟化部輝度比変化との相関係数は0.56であり,相互の相関を認めた.その他の項目間での相関は認めなかった.
カルピナクタムを基盤とした新規抗結核薬の開発

抗結核菌活性を有する真菌由来代謝産物カルピナクタムの固相合成法を利用した合成を確立した。構造活性相関の解明を目的とした異常アミノ酸から成るカルピナクタム誘導体を合成した。構造活性相関の結果からアミノ酸の側鎖、立体化学、ペプチド鎖全体が抗結核菌活性に必須であることを明らかにした。今回の研究ではD-GluをD-Alaに置換した誘導体のみ抗結核菌活性を保持した。さらにカルピナクタムの標的分子を解明するため、この部位にビオチンタグを導入したケミカルプローブを合成した。申請者はカルピナクタムをリードとした新しい抗結核剤の開発を目指し、以下の3点を検討した。1)固相合成法を利用した非天然型カルピナクタム誘導体の合成ー新たにカルピナクタムの固相合成法を確立した。その手法を用いて、アラニン置換体6種、立体異性体6種、C末誘導体2種、N末誘導体4種を合成した。総収率は37-95%であり、第一世代の液相合成法(カルピナクタムの収率は6%)と比較して本手法は収率をかなり改善することができた。2)カルピナクタムの構造活性相関ー合成誘導体のMycobacterium smegmatisに対する抗結核菌活性評価の結果、カルピナクタムのMICは0.78 μg/mLであるのに対し、D-Glu残基のD-Ala置換体のみが中程度の活性を示し(6.25 μg/mL)、他の全ての誘導体は抗結核菌活性を消失した。このことから各アミノ酸残基の側鎖と立体化学は活性に必須であり、さらにペプチド鎖全体の長さも活性に重要であることを明らかにできた。3)カルピナクタムの標的分子を解明するためのケミカルプローブの作成ー活性が保持されたD-Glu残基のD-Ala置換体に着目し、D-Gluのカルボン酸を足掛かりにビオチンタグの導入を検討した。固相合成法を用いて中間体を調整し、リンカーを介してビオチンを導入し、目的のビオチン誘導体を合成した。様々な溶媒に対して難溶性を示したため、現在は溶解性を向上させた誘導体を合成している。近年、結核症はわが国でも増加傾向にあり、その治療と予防対策は重要な課題である。中でも多剤耐性結核菌に対抗できる新規薬剤の開発が期待されている。本研究では微生物二次代謝産物から発見された新規抗結核活性物質カルピナクタムをリード化合物として取り上げ、その構造活性相関研究からより活性の高い化合物を創製する。また、ケミカルプローブを用いてカルピナクタムの標的分子を解明する。以上の研究により、新しい作用メカニズムと新規骨格を有する抗結核薬の開発の分子基盤を創製することを目的とした。カルピナクタムの立体化学が抗結核活性に重要な役割を果たしているかを確認するため、構成アミノ酸の立体配置を1つずつ反転させた誘導体を合成した。2-クロロトリチルクロリドレジンを固相担体に用いてFmoc-アミノ酸を担持させた後、目的の鎖状ペプチドが得られるまでFmoc基の脱保護(2% DBU/DMF)とFmoc-アミノ酸の縮合(PyBop, DIPEA, DCM/DMF)を繰り返した。続いてN末端にBoc-アミノ酸を縮合させた後、Boc, Trt, t-Bu基に影響しない酸性条件で鎖状ペプチドを固相担体から脱離させた(25% HFIP/DCM)。液相で鎖状ペプチドとアミノカプロラクタムの縮合後(HATU, DIPEA, DMF)、全ての保護基を除去(TFA, TIPS, H2O)してカルピナクタム誘導体を合成した。また、各誘導体の収率は3782%と高いため、セーフティーキャッチリンカーを用いた合成検討は中止した。誘導体の抗結核菌活性を評価した結果、全ての誘導体が活性を消失した。このことからカルピナクタムの立体化学は抗結核活性を示すために必須であることを明らかにできた。現在までにカルピナクタムの合成法を確立し、20種の誘導体を合成した。そして、それらの活性評価から構成アミノ酸の立体化学と側鎖の重要性を明らかにしている。これまでの構造活性相関研究より、カルピナクタムのD-グルタミン酸部分の化学修飾は抗結核活性に大きく影響しないことを確認した。このことに着目して、D-グルタミン酸を異常アミノ酸に置換し、より高活性な誘導体を探索する。また、この部分にビオチンや蛍光化合物を導入したケミカルプローブを作成し、高親和性タンパク質の検出を検討する。高活性誘導体の探索のため、新たに異常アミノ酸等を購入する。またケミカルプローブの作成に必要なビオチンや蛍光化合物などの標識化合物やリンカーを購入する。さらに必要に応じて縮合剤、固相担体、溶媒、反応用のガラス・プラスチック器具などの消耗品を購入する。投稿論文に関わる英文校正費と別刷り代を計上する。