hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォトニック結晶薄膜の高速製造とデバイス化

フォトニック結晶は、光の波長レベル(数百ナノメーター)の大きな構造周期を有する「結晶」で、21世紀の光情報化時代の基幹材料である。本展開研究では、1)生成機構の解明と高速製造と2)デバイス化に関する検討を行った。1)生成機構の解明と高速製造自然沈降法による三次元フォトニッククリスタル形成過程の最適化とメカニズム検討を行った。これらの知見をもとに薄膜化に関して離散要素法(Discrete Element Method, DEM)法を用いてシリカ粒子の自己配列過程の計算機シミュレーションを実施し、実験と比較検討を行った。初期条件を変化させることにより、点欠陥、線欠陥の発生するメカニズムについての知見を得ることができた。欠陥の少ないフォトニック結晶薄膜の高速製造のための指針が得ることができた。2)デバイス化への展開フォトニック結晶中に色素と金属微粒子を閉じ込めることにより、低しきい値で発振するレーザーの開発を検討した。色素や金属微粒子の固定法を工夫することにより、スパイク状のパルスを発振できることに成功した。コロイド化学的に合成した半導体ナノ粒子のウェットプロセスによる自己配列法の検討を行い、配列構造と光機能の相関について解析した。半導体ナノ粒子配列構造において励起光照射時間に伴い、蛍光発光強度が非線形な挙動を示すことを見出した。この非線形発光挙動は、ナノ粒子配列における一部の粒子の光イオン化によるマトリクスの静電ポテンシャル上昇および光酸化によるエネルギー障壁の生成による光イオン化速度の減少、すなわちナノ粒子群としての見かけの量子効率変化として説明できる。解析の結果、この現象は粒子充填密度が深く関与していることが示唆された。光メモリーへの応用が期待される。近年、フォトニック結晶に関する研究開発が盛んに行われている。フォトニック結晶は、フォトニックバンドギャップ(光の禁制帯)の発現を利用する材料であり、フォトニクスおよびオプトエレクトロニクスの分野に於いて様々な応用が期待されている。フォトニック結晶を作製する手法として、大面積で作製する必要があることから液相法が有望視されているが、高速かつ大面積で規則配列をとらせることが課題となっている。本研究では、単層もしくは複数層の粒子規則配列膜を高速に製膜する手法を開発することを目的とする。まず構造形成を理解する目的で、1000nm前後の単分散シリカ粒子を自然沈降させたときの、基板上での構造変化をレーザー共焦点顕微鏡でその場観察を行った。その結果、初期においては沈降による物質移動が現象を支配し、ある程度の量が蓄積すると、分布の動径分布関数にピークがあらわれることが明らかになった。また蓄積が進行すると、その「圧密」により、時間遅れで構造形成が進行すること、液中では静電気力による反発のため、ある一定の距離を介して構造形成が進行するが、乾燥時に収縮を伴うことがわかった。次に新規製膜法の検討を行った。微粒子としてサブミクロン単分散シリカ粒子を用い、水/MeOH混合溶媒に分散させたサスペンションをペトリ皿に注入し、Siウェハの一部を浸漬させた。溶媒マランゴニ効果によって、浸漬と同時にSi基板表面に薄いサスペンションの液膜が形成され、高速に基板表面を上昇した。浸漬角度依存性、温度依存性、pH依存性などを検討した結果、液膜厚さおよび粒子個数濃度の最適化と、粒子表面修飾、基板表面処理や分散媒pHなどによって粒子間および粒子-基板間に働く引カと斥カのバランスを制御することによって、よりドメインの大きな粒子配列膜を得られる可能性が示唆された。これらの成果は次年度の検討に展開させて行きたい。第2年度である本年度は、(1)生成機構の解明と高速製造に関する検討と(2)デバイス化の検討を行った。

(1)生成機構の解明と高速製造DEM(Discrete Element Method)法を用いてシリカ粒子の自己配列過程の計算機シミュレーションを実施し、実験と比較検討を行った。初期条件を変化させることにより、点欠陥、線欠陥の発生するメカニズムについての知見を得ることができた。欠陥の少ないフォトニック結晶薄膜の高速製造のための指針につながるものと考える。(2)デバイス化への展開昨年の成果により得られたフォトニック結晶中に、色素と金属微粒子を閉じ込めることにより、低しきい値で発振するレーザーの開発を検討した。色素や金属微粒子の固定法を工夫することにより、スパイク状のパルスを発振できることに成功した。またコロイド化学的に合成した半導体ナノ粒子のウェットプロセスによる自己配列法の検討を行い、配列構造と光機能の相関について解析した。半導体ナノ粒子配列構造において励起光照射時間に伴い、蛍光発光強度が非線形な挙動を示すことを見出した。この非線形発光挙動は、ナノ粒子配列における一部の粒子の光イオン化によるマトリクスの静電ポテンシャル上昇および光酸化によるエネルギーの障壁の生成による光イオン化速度の減少、すなわちナノ粒子群としての見かけの量子効率変化として説明できる。解析の結果、この現象は粒子充填密度が深く関与していることが示唆された。
軽いシグマ・ハイパ-核の研究

我々は、軽いシグマ・ハイパ-核Σ^^4HeとΣ^^4Hの存在を理論的に予言した。1988年秋、東大原子核実験グル-プは、高エネルギ-研究所の陽子加速器をつかって、このシグマ・ハイパ-核Σ^^4Heの観測に成功した。これが、現在世界で発見されているシグマ・ハイパ-核の唯一の例である。我々はこの実験をうけて、Σ^^4Heの構造を研究した。その結果、シグマ粒子と核の間の相互作用について、他には見られない特徴があることを明らかにした。一つには、シグマ粒子と核の相互作用には中心附近に斥力芯があらわれることである。この斥力芯は、シグマ・ハイパ-核の寿命を、以前に考えられていたものよりは、長くするのに大きな役割を果している。二つには、その相互作用に、強いアイソスピン依存項が存在することである。この項は、東大原子核実験グル-プが得た(K^-、π^-)と(K^-、π^+)反応のスペクトルの違いから、実験的にも確認された。この項は、Σ^^4Heの結合状態をつくり出すのに決定的である。以上の相互作用の特徴に基ずけば、我々は、第2・第3のシグマ・ハイパ-核の存在を予測することができる。鉛のような重い核でも、ク-ロンの力の助けを借りて、幅の狭いシグマ・ハイパ-核が存在しうると考えられる。日本の高エネルギ-研究所では、重いシグマ・ハイパ-核探索の計画が立てられようとしている。今回の科学研究費補助金ですすめられた我々の仕事は、シグマ・ハイパ-核という学問分野を新しく拓いていく出発点になったものと考えられる。核子とシグマ粒子の間に働く現実的相互作用に基づいて、3核子とシグマ粒子からなる4体系を解き上げた。その結果に基づき、ヘリウムのシグマ・ハイパー核の存在を理論的に予言した。この間、高エネルギー研究所で行われた実験によって、ヘリウムのシグマ・ハイパー核が確かに存在することが世界ではじめて観測された。これは、今後、シグマ・ハイパー核が1つの分野に育っていく上で大きなステップになるものとおもわれる。他のシグマ・ハイパー核の存在の仕方として、クーロンカによる原子状態と核力による核状態のハイブリッド(混血)状態が存在しうることを提案した。これはベリリウムのシグマ・ハイパー核として存在している可能性があることを理論的に明らかにした。最も思い安定核である鉛でもシグマ・ハイパー核が存在しうるかどうかは興味ある問題である。核子とシグマ間の現実的相互作用に基づく計算によって、核表面近くに特有の体力効果があらわれることを見つけ出した。この体力効果は、重い核においてもシグマ・ハイパー核の存在を可能にすることを明らかにした。これは、高エネルギー研究所のプロジェクトの1つとして実験的に確認されると思われる。これが成功すれば、シグマ・ハイパー核に関しては、最も軽いものから重いものまでの存在を世界に先がけて明らかにしたことになり、本一般研究(C)の大きな成果となる。我々は、軽いシグマ・ハイパ-核^4_ΣHeと^4_ΣHの存在を理論的に予言した。1988年秋、東大原子核実験グル-プは、高エネルギ-研究所の陽子加速器をつかって、このシグマ・ハイパ-核^4_ΣHeの観測に成功した。我々は、この実験をうけて、^4_ΣHeの構造を研究した。一つには、シグマ粒子と核の相互作用には中心付近に仟力芯があらわれることである。

この仟力芯は、シグマ・ハイパ-核の寿命を、以前に考えられていたものよりは、長くするのに大きな役割を果たしている。二つには、その相互作用に、強いアイソスピン依存項が存在することである。この項は^4_ΣHeの結合状態をつくり出すのに決定的である。この項の存在は、東大原子核実験グル-プが得た(K^-、π^-と(K^-、π^-反応のスペクトラの違いから、実験的にも確認された。以上の相互作用の特徴に基ずけば、我々は、第2・第3のシグマ・ハイパ-核の存在を予測することができる。鉛のような重い核でもク-ロン力の助けを借りて、幅の狭いシグマ・ハイパ-核が存在しうると考えられる。高エネルギ-研究所では、重いシグマ・ハイパ-核探索の計画がたてられようとしてる。今回の科学研究費補助金ですゝめられた我々の仕事は、シグマ・ハイパ-核という学問分野を新しく拓いていく出発点になったものと考えられる。
母語話者シャドーイングを用いた発音の了解性計測に基づく外国語教育インフラの構築

外国語学習の主目的は,対象言語を用いた他者との音声コミュニケーションであるが,その言語を日常使う機会に恵まれなければ,外国語訛りが強く残り,聴取者にとって聞き取り難い発音となる。学習者発音を矯正する場合,教師は自身が内在的に持つモデル発音との差異に基づいて矯正し,これを技術的に実現する場合も,母語話者発音モデルとの差異を自動検出することになる。これらは母語話者のような(native-souding)発音を学習目標とした指導戦略と言えるが,外国語音声学習の主目的は十分伝わる可解性の高い(comprehensible enough)発音の獲得である。この場合,聴取者が持つと想定される発音逸脱への許容度を前提とした指導が必要となるが,聴取者の許容能力を計測・モデル化することが困難であるため,発音了解性に基づく音声指導は,教師の経験と直感に頼らざるを得なかった。本研究では,1)学習者音声o(t)に対する母語話者シャドーイングを通して,各音声に対して了解度の時系列パターンi(t)を定量的に導出し,o(t)とi(t)のパラレルコーパスを構築する。2)それを用いて,任意の学習者音声のどこが,どの程度聞き取り難くなるのかを深層学習によって予測する技術を構築する。3)最終的に,LAを母語としLBを学ぶ学習者群と,LBを母語としLAを学ぶ学習者群に対して,互いに他群の学習者音声をシャドーイングさせ(互いに他者の評価者となり),学習者音声のどこで了解性が低下するのかを教示する教育インフラを構築・公開し,外国語音声教育に貢献する。2018年度は学習者音声に対して音素事後確率を推定しi(t)とする方式を提案した。その後,シャドー音声以外に母語話者の読み上げ音声を利用する手法を考案することができた。学習者音声のcomprehensibilityを自動予測するための検討を行った。通常,学習者音声を評価する場合,学習者音声を分析対象とし,母語話者の発声や発音と比較してスコア化(定量化)するが,これは母語話者発音とのずれを求めることに等しい。母語話者(モデル話者)とは異なる発音であっても十分理解できる発音も多く,母語話者らしさではなく,聞き手にとって理解しやすいか(comprehensibility)に基づく自動評価が求められている。本研究では,学習者の音声ではなく,聞き手の挙動を分析対象とした。聞き手(母語話者)に学習者音声をシャドーさせ,そのシャドーイング音声の崩れを計測する。また,シャドーイング時の表情をビデオ録画するとともに,表情筋の筋電変化を計測した。実験の結果,学習者音声を分析するよりも,母語話者聴取者のシャドーイング音声の崩れに着眼した方が,聞き手が感じ取るcomprehensibilityを精度よく近似できることがわかった。また,聞き手の表情にも聞き取り易さ/難さが観測される様子も実験的に示すことができた。これらの結果は,国内外の研究発表会で発表するとともに,サバティカルプログラムで訪問した,南米,北米,欧州の関連研究者から,非常に高い評価を受けた。母語話者のシャドーイング音声に対して深層学習に基づく音声認識技術の特徴抽出モジュールを適用し,シャドーイング音声の音素事後確率ベクトル系列(ポステリオグラム)に変換し,意図された音素の確率値を計算する,ということを行っていた。これに対し,母語話者にシャドーさせるだけでなく,その後に,学習者が意図したテキストを読ませ,シャドーイング音声とリーディンング音声を比較することで,シャドー音声の崩れを計測できることに気づいた。事後確率を求めるよりも,より枯れた技術でシャドーの崩れを定量化できるため,シャドーの崩れをラベル(アノテーション)とすることを目的とすれば,後者の方がより適した技術実装系であると思われる。本年度は,この方法論と昨年検討したポステリオグラムに基づく手法とを比較し,母語話者シャドイングをspoken annotationとして利用することの妥当性を検討する。と同時に,シャドーイング音声の収録を大規模に行うためのインフラ整備も行う予定である。

3)最終的に,LAを母語としLBを学ぶ学習者群と,LBを母語としLAを学ぶ学習者群に対して,互いに他群の学習者音声をシャドーイングさせ(互いに他者の評価者となり),学習者音声のどこで了解性が低下するのかを教示する教育インフラを構築・公開し,外国語音声教育に貢献する。2018年度は学習者音声に対して音素事後確率を推定しi(t)とする方式を提案した。その後,シャドー音声以外に母語話者の読み上げ音声を利用する手法を考案することができた。学習者音声のcomprehensibilityを自動予測するための検討を行った。通常,学習者音声を評価する場合,学習者音声を分析対象とし,母語話者の発声や発音と比較してスコア化(定量化)するが,これは母語話者発音とのずれを求めることに等しい。母語話者(モデル話者)とは異なる発音であっても十分理解できる発音も多く,母語話者らしさではなく,聞き手にとって理解しやすいか(comprehensibility)に基づく自動評価が求められている。本研究では,学習者の音声ではなく,聞き手の挙動を分析対象とした。聞き手(母語話者)に学習者音声をシャドーさせ,そのシャドーイング音声の崩れを計測する。また,シャドーイング時の表情をビデオ録画するとともに,表情筋の筋電変化を計測した。実験の結果,学習者音声を分析するよりも,母語話者聴取者のシャドーイング音声の崩れに着眼した方が,聞き手が感じ取るcomprehensibilityを精度よく近似できることがわかった。また,聞き手の表情にも聞き取り易さ/難さが観測される様子も実験的に示すことができた。これらの結果は,国内外の研究発表会で発表するとともに,サバティカルプログラムで訪問した,南米,北米,欧州の関連研究者から,非常に高い評価を受けた。母語話者のシャドーイング音声に対して深層学習に基づく音声認識技術の特徴抽出モジュールを適用し,シャドーイング音声の音素事後確率ベクトル系列(ポステリオグラム)に変換し,意図された音素の確率値を計算する,ということを行っていた。これに対し,母語話者にシャドーさせるだけでなく,その後に,学習者が意図したテキストを読ませ,シャドーイング音声とリーディンング音声を比較することで,シャドー音声の崩れを計測できることに気づいた。事後確率を求めるよりも,より枯れた技術でシャドーの崩れを定量化できるため,シャドーの崩れをラベル(アノテーション)とすることを目的とすれば,後者の方がより適した技術実装系であると思われる。本年度は,この方法論と昨年検討したポステリオグラムに基づく手法とを比較し,母語話者シャドイングをspoken annotationとして利用することの妥当性を検討する。と同時に,シャドーイング音声の収録を大規模に行うためのインフラ整備も行う予定である。
コヒーレントフォノン生成機構における過渡的準粒子描像の定量的検証

コヒーレントフォノン(CP)は、超短パルスレーザーを半導体に照射した際に誘起される典型的な超高速過程である。本研究では、これまで未踏である初期時間領域(パルス照射後100fs程度までの時間領域)に内在するCP起因の物理を明らかにする。照射パルスの強度に関する非摂動的な理論模型を構築し、CP生成機構の理解を行った。さらに、過渡的Fano効果の発現、プラズモンと縦光学フォノンの共鳴相互作用に起因するCP時間信号の不規則振動パターンおよび対応する周波数スペクトルにおける非対称プロファイル、初期位相のパルス強度に対するRabi振動等を見出し、実験との比較を行い有為な一致を得た。高強度超短レーザーパルスを非極性半導体であるSi結晶に照射した際、照射後数10fs程度の初期時間領域において、コヒーレントフォノン(CP)が瞬時に誘起されるに付随して、特徴的なスペクトル形状を有する量子干渉効果である過渡的なファノ共鳴が発現することが観測されている。一方、極性半導体であるGaAsにおいては、現在までのところ、ファノ共鳴は観測されていない。本年度は、ポーラロニック準粒子モデルを構築することによって、このような実験結果を統一的な観点から理解することを目指した。具体的には、Si及びGaAs結晶の系において、ファノ共鳴発現の有無およびスペクトル形状の照射パルス依存性を調べ、内在するCP生成ダイナミックスの詳細な解明を目指した。さらに、CP振動の時間シグナルに内在する初期位相を導出することにより、CP生成ダイナミックスの詳細な理解を目指す。これにより、下記の結論が得られた。(1)Si結晶では、レーザー照射強度が大きくなるにつれて、非対称スペクトルが発現し、更に離調が負から正になるにつれて、非対称パラメータ(q値)は正から負へと反転する。一方、GaAs結晶ではスペクトルは常に対象である。(2)これは、当該モデルにおける有効電子-フォノン相互作用の時間に依存する位相変化と相関があり、準粒子の断熱状態間の非断熱結合が重要な役割を示す。(3)特に、この非断熱結合は局所時間領域においてスパイク状の特異性を示し、当該の非エルミート問題における自己直交性に起因するexceptional pointとして理解できることが分かった。以上のように、この10年間ほど、現象論的なモデル等以外では実験結果を説明できなかったCPにおけるファノ問題を、ポーラロニック準粒子を導入することによって初めて解明することに成功した。この成果は、現在、Phys. Rev. B誌に投稿中である。理論構築および典型的な実験結果に対する数値計算との比較などを行い、学術論文投稿まで完了している。現在、この成果をもとに、より詳細な理解をするためのフォローアップ研究が遂行中である。超短パルスをバルク半導体に照射した際誘起されるコヒーレントフォノン(CP)の初期時間領域(ETR:パルス照射後100フェムト秒程度までの超高速時間領域)において発現する量子効果を調べた。ポーラロニック準粒子模型という理論モデルを構築し、当該系を励起キャリアに対応する擬ボゾンとLOフォノンにより構成されるボゾン化描像により記述した。擬ボゾンは、集団励起モード(プラズモン)と個別励起モード(電子対励起)より構成される。これらの運動を時間に関する断熱表示を用いて記述した。本年度は以下のような成果を得た。(1)ETRにおける過渡的ファノ共鳴はLOフォノン(離散状態)が個別励起モード(連続状態)と結合することにより発現すると解釈できた。Siのような非極性半導体においては、初期時間領域においてのみCPの周波数スペクトルにファノ共鳴特有の非対称性が現れ、この領域以降ではこれが消失した。一方、GaAsのような極性半導体では全時間領域においてファノ共鳴は発現しない。これらの結果は、実験と整合するもので、本研究において初めてその起因が見出された。この成果は、Physi. Rev. B誌に掲載された。(2)パルスのピーク電場に対して初期時間領域のCPの時間シグナルの振幅と位相を調べると、プラズマ振動数とLOフォノン振動数が共鳴的に結合するところで反交差が現れ、フォノンの自己エネルギーが不連続に大きく変化する。ETRにおけるCP時間シグナルにはこれが不規則な振動パターンとして反映し、振幅の増大および位相の急峻な変動が見出された。一方、照射パルスがπパルスおよび2πパルスの際にも、CPシグナルにラビ振動パターンが直截に反映されることが分かった。以上の特異な現象は、従来のコヒーレントアーティファクトとは全く異なる物理であることが分った。これは、現在Phys. Rev. Lett.誌に投稿中である。本研究課題の動機づけになったCPにおける過渡的ファノ共鳴に内在する物理を、初めて理論的に解明することに成功した。さらに、CP時間シグナルにおける特異現象を見出すことに成功した。これは、今後の実験的研究を促進すると期待できる。これまで、シリコン結晶におけるコヒーレントフォノン(CP)の量子ダイナミックスを記述するため、ポーラロニック準粒子模型を構築し、実験で観測されている過渡的ファノ共鳴の物理的起因を解明してきた。ここでは、さらに、励起パルスレーザー照射直後の初期時間領域において、高密度電子励起により誘起される未踏な量子力学的効果の探索を目的とした。このため、上記の模型を改良し、ポーラロニック準粒子状態を離散化された断熱複素固有エネルギー状態であるとする近似を行った。この模型をLOフォノンの遅延グリーン関数に適用して、CPの時間信号およびパワースペクトルを記述する表式を導出した。

(1)CP信号の過渡的な振幅および位相のずれに対する励起パルスレーザーの強度依存性を調べた。これによると、レーザー強度がある程度大きくなり、プラズモンとLOフォノンの断熱エネルギーが共鳴して反交差が生じる際、CP信号に特異な変調が発現した。更なる励起電子密度の増加に応じて、CP信号の振幅および位相のずれがラビ振動に従う変化を示すことを見出した。実験との比較も行った。この成果はPhys. Rev. B誌に掲載済である。(2)励起パルスレーザー強度を高密度の電子が励起される領域に固定して、その離調の変化に対するCPパワースペクトルの形状の非対称性を精査した。ある特定の離調領域にのみ顕著な非対称性が発現する現象を見出した。これから離れるに従い、形状は対称になった。理論と実験は良く一致した。これは前記のファノ共鳴とは異なる。これは過渡的なプラズモンとLOフォノンのRosen-Zener結合に起因することが分かった。さらに、πパルスより大きいレーザー強度に対して、この非対称性はキャリアの章動とともに周期的に変動することを見出した。この成果はPhys. Rev. B誌掲載に向けて、現在執筆中である。コヒーレントフォノン(CP)は、超短パルスレーザーを半導体に照射した際に誘起される典型的な超高速過程である。本研究では、これまで未踏である初期時間領域(パルス照射後100fs程度までの時間領域)に内在するCP起因の物理を明らかにする。照射パルスの強度に関する非摂動的な理論模型を構築し、CP生成機構の理解を行った。さらに、過渡的Fano効果の発現、プラズモンと縦光学フォノンの共鳴相互作用に起因するCP時間信号の不規則振動パターンおよび対応する周波数スペクトルにおける非対称プロファイル、初期位相のパルス強度に対するRabi振動等を見出し、実験との比較を行い有為な一致を得た。ポーラロニック準粒子モデルをBiやSn等の半金属系に適用し、半導体と異なるCP振動パターンやファノ共鳴発現の有無を調べ、既存の実験結果との比較を行う。また、高密度のキャリアが瞬時に励起され量子効果が依然重要である初期時間領域から、古典的なモデルで理解可能な古典領域へとCP過程がクロスオーバーしていく様子を、フォノンのコヒーレンス度を計算しすることにより調べる。これに付随してフォノンレージングの可能性も探りたい。従来、ETRは、照射ポンプパルスとプローブパルスの干渉により、不規則なシグナルが発現(コヒーレントアーティファクト)し、内在する物理現象の抽出が困難になるため、積極的な研究対象にはなりにくかった。また、実験観測が容易なETR外のCP生成は、現象論的な古典力学的説明が可能なため、CPにおける量子効果には、過渡的ファノ共鳴を別にすれば、さほど関心はなかったと思われる。今般の研究成果により、ETRには豊穣は量子効果が発現することが理論的に予言できたので、今後より詳細な研究をする価値はあると思われる。光物性理論
ゲル内部を通過する流体の流動特性と制御

内径1mm程度のガラス細管の一部に高分子ゲルを封入し、この細管に蒸留水を流す時、ゲル内部の水はゲルの編目の摩擦を受けつつゲル中を移動する。このときゲルの温度によって摩擦係数が変化し、流量が変化する現象を確認し、その特性について調べた。このような現象はマイクロマシン内部の流れにおいて、流量制御弁や可動部のない弁として利用できると考えられる。本研究ではアクリルアミドゲルとN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA)ゲルを光重合剤を用いてガラス細管中に合成した.このゲルは感温性であり、特定の状況では数度の温度差によって流体抵抗が大きく変わることが報告されている。この細管に蒸留水を流したときの細管前後の圧力と流量の関係を、恒温槽によりゲル温度を変化させながら測定した。流量は重量計測または細管のニスカス移動量を顕微鏡で観察して計測した。また顕微鏡によりトレーサー粒子を可視化しての流量計測も試みた。その結果、温度が体積相転移点に近づくと摩擦損失係数が大きく変化することが確認された。細管壁画にゲルは接着されているため、体積がある程度拘束された状態での相転移については不明な点も多々残っており、ゲルの軸方向長さによって流動挙動が変化する場合が見られた。流量変化は最大で100倍近い試料もあったが、平均的には数倍程度の変化であった。弁としての利用には、さらに形状および材質の検討が必要である。また摩擦損失の指標になる物理量を検討した結果、ゲル内部の網目の等価直径を用いるのが妥当であるとした。高分子ゲル内部を通過する流体の特性を解析するために高分子ゲルを封入した細管に溶媒を満たし、管の前後に差圧をかけて溶媒を流動させ。この時の圧力差と溶媒流量を測定し、ゲル内部における流動摩擦損失を求めた。ゲルとして感温性のNIPAゲルを用い、ゲルと細管の温度を恒温水槽によって変化させて、流量の変化を計測した。流量は重量計測または細管リメニカス移動量を顕微鏡で観察して計測した。摩擦損失の指標になる物理量を検討した結果、ゲル内部の網目の等価直径を用いるのが妥当であるとした。この等価直径はゲルの相転移温度付近で10倍近く大きく変化しており、溶媒の流速も最大で100倍近く変化した試料があった。この変化は複数回繰り返して再現することができたが、これほどの変化を示さない試料がある等、未だ試料によるばらつきが大きく、ゲルと細管との結合方法や圧力/温度設定についてさらに検討する必要がある。また、ゲルの流れ方向厚みが薄い場合には、厚い場合とは流動挙動が変わっている可能性があり、16年度にさらに実験を行う。また、微小流量計測の精度を向上させるため、可視化による流量測定器を試作中である。これは小さな断面積を持つマイクロ流路を顕微鏡プレパラート上に作成し、この流路に球状粒子をトレーサとして投入し、トレーサの運動を顕微鏡に接続したCCDカメラで撮影することで、流速を測定するものである。流れをマイクロ流路に絞り込むことで流速を大きくし、計測精度の向上を図っている。
尿路性器における上皮Naチャンネル(ENaC)の発現

ラットを用いてその尿路におけるENaCの発現の有無、局在について検討を行った。ENaCの各サブタイプ(α・β及びγ)DNAの発現をPCR(polymerase chain reaction)法を用いて検索した。腎については大まかな局在同定のため、皮質と髄質を分離した後それぞれの組織をホモゲナイズして試料として使用した。腎においては髄質において皮質よりも強く、各ENaCのサブタイプの発現を認めた。尿管・膀胱にも同様に各ENaCのサブタイプの発現を認めたが、これらの組織においてはαサブユニットの発現が弱く、腎の結果と異なるものであったため、検出感度の高いRPA(RNAse protection assay)法を用いて再度検討した。その結果はPCR法のものと同様のものであった。また、精巣・精管・精嚢についても同様の検討を行ったところ、精巣においては各サブユニヅトの弱いシグナルを認めるものの、精管・精巣においてはシグナルを検出しなかった。しかし、これらの組織はその分子生物学的検討を行う際の試料作成段階に、不安定な状態となる傾向があり、現在再検討を行っているところである。そこで、各サブユニットの尿路性器における局在同定のために、non-radioactive probeによるin situ hybridization法を用いた。腎では遠位尿細管と集合管に各サブユニットの発現を認めた。腎孟・尿管から、膀胱にかけてはβ・γサブユニットが優位であった。シグナルと粘膜との関係について現在さらに高解像度での検討を進めているところである。精巣・精管・精嚢についても同様の検討を行ったところ、現時点では高いバックグラウンドを検出してしまい、今後の更なる手技を含めた検討を要する。
地域における包括的ストレスマネジメントとヘルスケア・アートプログラム

地域医療を支える"ケアする人々"のストレスマネジメントに関する研究を実践してきた。特に、医療や福祉の専門職に焦点を当てた調査を行った。その結果、看護師は年齢や経験年数に関わらず高いストレスを感じており、要因の多くは人間関係であった。しかし、各自で対処法を有しており、ストレスとなり得る同僚や上司、家族は、一方で、悩みを共有し、ストレスを軽減するという二極性を有していた。すなわち、専門職のストレスには人的環境を考慮した内容が有効であることが示された病院勤務をしている看護師を対象に、医療・福祉専門職のストレスとストレス対処方法に関する実態調査を実施した。特に人間関係(上司や部下との関係)、時間管理、業務バランスに関するストレスが示された。それが自己評価や自分の看護に対する肯定感に影響を及ぼす可能性が示唆された。また、何らかのストレス対処方法があると回答した者が多く、それによりストレスを受けている状態と解消のバランスをとっていた。しかし、その方法を用いても対処することができないストレスを実感していたり、対処方法を実施する時間的、精神的余裕がないという回答も示され、専門職へのケアの必要性が示唆された。一方で「ストレスを感じることはない」と回答している者もあり、今後は質的な調査方法を用いて要因を明らかにしていく。また今回明らかになった結果を平成26年度に学会発表予定である。専門職版ヘルスケア・アートプログラム(HCAP2)については、平成24年度に把握した専門職に対するプログラムへの示唆(能動的実践機会を提供する)を基に、訪問看護師を対象としたプログラムを実施した。訪問看護師とともに、ファッションショーを取り入れた訪問看護を利用している児と家族を対象としてイベントを企画した。ファッションショーを取り入れたことで訪問看護を利用している児と家族に"スポットライトが当たる瞬間""主役になれる瞬間"を提供することができた。訪問看護師は、この機会で、訪問看護を提供する対象児や家族が、家で見る顔と違う一面を知る機会となっていた。そのことが普段の業務の中で抱く『レスパイトの機会を作りたい』という思いを昇華し、ストレスの緩和に有効であったことと示唆された。今後も実践を積み重ね、有効な方法を増やしていく。すなわち、専門職のストレスには人的環境を考慮した内容が有効であることが示された医療・福祉専門職のストレスとストレス対処方法実態調査に関しては、宮崎大学医学部医の倫理委員会に研究倫理申請を行い、平成25年度調査実施に向けた体制づくりを行った。また専門職のセルフメンテナンス能力向上を目指したプログラム(HCAP2)の開発と実践に向けたヘルスケア・アートイベントを実践した。地域在宅医療を支える重要な役割を担っている訪問看護ステーションに焦点を当てて実施した。看護スタッフの『訪問看護を利用してる子ども達と家族に楽しい思い出の機会をつくってあげたい』という日頃感じていることを実現すべく、音楽を中心とした夏祭り形式のイベントを開催した。訪問看護を利用している在宅療養患児と関わる中で、訪問看護師は『子ども達が社会を触れ合う機会が作りたい』『兄弟児達が家族で楽しめる機会が欲しい』などの思いを抱いていた。特に長期の休みに入ると、利用者家族のストレス増加を感じており、訪問看護対象家族に対する思いが高まることが訪問看護師の『何とかしたいけど、できない』というストレスに繋がっていることを把握した。そこで、訪問看護を利用している人々を対象としたイベントを共同実施するという形で、看護学科学生を協力者とし、訪問看護師と共にイベントを企画・運営した。その結果、訪問看護ステーションスタッフからは、イベント内容の充実、企画・運営を共同実施した事によって得られた安心感、看護師自身が参加者と一緒にイベントを楽しむ余裕の出現等、肯定的な意見が聞かれた。共同開催の形をとったことが、看護師の「患者家族のためにできた」という満足感を得ることに繋がったと考える。参加者として受動的にイベントに参加するのではなく、企画・運営者として能動的にイベントに参加するということが、HCAP2として有効なのではないか、という示唆を得ることができた。また、これらの活動を学会にて発表した。平成26年度は、平成25年度に実施した、A病院看護職員に対するストレス実態とセルフメンテナンス能力向上に関する調査の結果を分析し、第45回日本看護学会(看護管理)にて発表し、その後、論文としてまとめた。調査の結果、年齢や経験年数に関わらず、看護職は強いストレスを感じていることが明らかとなった。各自のストレス対処方法をもっているが、効果は一時的であり、ストレスに対処する機会を職場で得たいという希望が示された。また、特にストレスを感じているものとして"人間関係"があり、職場においては、同僚や上司との関係にストレスを感じる一方で、話し合うことでストレスを軽減する役割も示していた。このことから、職場における人間関係に着目したプログラム、すなわち、ストレスを解消でき、セルフメンテナンス能力を向上させるようなプログラムを実施する必要性が示唆された。B市地域包括支援センター職員の研修会を支援し、その際に、ストレス実態とセルフメンテナンス能力向上に関する調査を実施した。

しかし、地域包括支援センター職員からの結果は回収数および自由記述記載が少なく、効率的な調査を実施することができなかったため、引き続き、分析と調査を実施する必要性がある。さらに、社会的な課題となっている認知症に焦点を当て、オーストラリアにおける認知症患者に携わる専門職の支援について、現地で聞き取り調査を実施し、研修レポートをまとめた。また、ストレスに対する自己調整能力(セルフメンテナンス能力)の向上に関連して、ヘルスケア・アートプログラムをケアする人に実施する意義についてまとめ、学会にて報告し、他研究者との意見交換を行い、見聞を深めた。地域看護学ケアを必要とする人や介護者への倫理的な配慮や障害者福祉法の改正に伴う社会福祉に関連する研修会等に参加し、研究対象者を取り巻く社会的な動向理解に努めた。HCAP2に対する客観的な評価、助言を得る機会を調整できなかったが、平成26年度にオーストラリアにてケアする人へのアートを用いたケアを実践している方々やケアする人のケアを行っている方から助言を頂く予定になっている。医療・福祉専門職のストレスとストレス対処法に関する実態調査とHCAP2は地域包括支援センター職員を対象に平成26年度に引き続き実施予定である。さらに、これまでの調査結果を整理し、質的調査によって結果を深めていく。さらに訪問看護師と訪問看護を利用している小児と家族を対象にしたHCAPを引き続き実施するため調整を行っている。以上より、当初の計画と比較し、遂行年度が前後してはいるが、平成25年度までに実施する計画内容については実施できたと判断し、おおむね順調に進展していると判断した。実態調査に関しては、調査の実施まではできなかったものの、倫理審査が承認されれば調査実施に向けて動ける体制は整えることができた。海外視察に関しては、実施に向けた調整を進めていたが、調整・指導を請け負って下さっていた方にトラブル(健康上)が発生したため、現在のところ実施に向けての調整を保留している。今後は、他の手段(研修場所の変更、新たな調整役の依頼など)を検討し、次年度以降に実施できるようにする。平成25年度以降に実施する予定であったHCAP2開発に向けたケア・イベントの実施を前倒しで実施することができた。それにより、HCAP2開発に向けた示唆を得ることができたため、継続的な実施が可能となり、次年度以降の実施が円滑に行える状況をつくることができた。以上のことより、進捗状況は「やや遅れている」と評価した。1.医療福祉専門職に対するストレスとストレス対処法に関する実態調査は対象を広げて実施し、把握できた内容を深めるため、質的調査を並行して実施する。2.HCAP2の実践を行い、内容の検討を継続する。また訪問看護師とのイベント企画を継続して経年的な結果を整理し、内容を評価する。対象を広げて実践し、対象による相違を整理し、HCAPの中心プログラムを完成する。3.オーストラリアにてケアする人のケアおよびアート用いたヘルスケアを実践している方々と意見交換を行い、HCAP2の円滑な実施に向けた助言を得る。
カーボン-シリカ非平衡アロイからの高度複合化SiC系微粉末の合成

テトラエチルオルトシリケート(TEOS)とフェノール樹脂の混合溶液に、テトラエチルボレート(TB)もしくはチタニウムイソプロポキシド(TTIP)の少量添加を行い、前駆体ゲルを調製した。このプロセスにより、シリカとホウ素酸化物もしくはチタン酸化物とがゲル中に透明に保持された状態で、前駆体を得ることが出来る。乾燥の後、様々な温度で焼成し、ゲルの熱分解過程についてFT-IRおよび^<29>Si-MAS-NMRによる測定を行ったところ、フェノール樹脂に由来する炭素と各種アルコキシド由来の酸化物とが、熱分解過程によって分離することなく、非常に微細な複合化を保っていることが示唆された。いったん1273Kで焼成し、さらに1873Kにて所定温度保持することによって、熱炭素還元を行い、炭化物系セラミックスの複合粉末を合成した。さらに粉末に対して、^<29>Si-MAS-NMR、X線回折、SEMによる観察を行った。初期のアルコキシド添加の種類、量によって、生成粒子の形態、結晶子のサイズと会合状態、積層不整の程度、などが大きく変化することが示唆された。
量子スピン液体状態における2次元固体ヘリウム3の磁化測定

核スピン1/2を持つ^3Heをグラファイト上に吸着させた単原子層の固体ヘリウム3は非常にきれいな2次元核磁性体で、特定の面密度(4/7整合相)では、「三角格子構造に起因する幾何学的なフラストレーション」と「反強磁性と強磁性の多体交換相互作用の競合によるフラストレーション」との2つが深く関与しており、その基底状態に興味が持たれる。これまでの実験から、スピン液体状態が基底状態として指摘されていると同時に、強磁場中で磁化プラトーが出現する可能性が、理論的に予想されている。磁場中挙動を解明すべく、磁場中で磁化測定するためのファラデー型磁化測定セルの開発を行い、1mK,10Teslaまでの測定を行った。結果として、4/7整合相では、磁化が非常に抑制されており、10Tesla中でも飽和磁化の半分しかでておらず、また飽和磁化の1/21/3付近にプラトー状の構造の存在が強く示唆された。この結果は、国際会議"LT24"(アメリカ、フロリダ)、及び国内学会にて発表した。以上のように、3年間の期間で、当初目的とした2次元^3He磁場中挙動を低温強磁場という特殊な環境下の測定を完了することができ、本研究課題は大成功のうちに終了した。また、それと並行した実験で、2次元^3Heに関連深い1次元^3Heの比熱測定を行い、その結果を上記国際会議およびPhysical Review Letters誌に発表した。核スピン1/2を持つ^3Heは、原子自身の交換に由来する数mK程度の交換相互作用を示す。^3Heをグラファイト上に吸着させた単原子層の固体ヘリウム3は非常にきれいな2次元核磁性体で、特定の面密度では、「三角格子構造に起因する幾何学的なフラストレーション」と「反強磁性と強磁性の多体交換相互作用の競合によるフラストレーション」との2つが深く関与していると考えられ、その基底状態に興味が持たれている。これまでの実験から、スピン液体状態が基底状態として指摘されていると同時に、強磁場中での中間的な量子状態に対応して磁化プラトーが出現する可能性が、理論的に予想されている。これらのことを明らかにするべく、磁場中で磁化測定するためのファラデー型磁化測定セルの設計、製作を行った。基盤となるグラファイトシート(グラフォイル100枚、表面積12m^2)を、熱処理後、銀製熱リンクとの拡散溶接を行い、測定セルの心臓部を作成した。研究室現有の核断熱消磁冷凍機(最低温70μK,15Tesla超伝導磁石付)にセルをセット出来るよう銀製の熱リンクなども作成した。テスト実験を行い、感度は十分であるが、振動対策が必要なことを明らかにした。また、それと並行した実験で、グラフォイルをバルク液体中に浸した場合、圧力誘起の新しい2次元強磁性層が成長することを見出し、国際会議"Quantum fluid and Solid 2003"(米、ニューメキシコ州)、及び国内学会にて発表した。これらのことを明らかにするべく、磁場中で磁化測定するためのファラデー型磁化測定セルの開発を行っている。昨年度までに作成したセルの改良(振動によるノイズの除去など)を行い、グラファイト上^3He第一層の測定を試みた。この面密度では、^3He単原子層は常磁性的な挙動を示すが、約1mKにおいて,6teslaの磁場まで、磁化曲線を測定できていることが明らかとなった。この結果は、国際会議"Quantum fluid and Solid2004"(イタリア、トレント)、及び国内学会にて発表した。今後目的としている、フラストレーションの関与している領域での測定を行う予定である。また、それと並行した実験で、グラフォイルをバルク液体中に浸した場合、圧力誘起の新しい2次元強磁性層が成長することを見出したが、その結果を上記国際会議およびPhysical Review Letters誌に発表した。

結果として、4/7整合相では、磁化が非常に抑制されており、10Tesla中でも飽和磁化の半分しかでておらず、また飽和磁化の1/21/3付近にプラトー状の構造の存在が強く示唆された。この結果は、国際会議"LT24"(アメリカ、フロリダ)、及び国内学会にて発表した。以上のように、3年間の期間で、当初目的とした2次元^3He磁場中挙動を低温強磁場という特殊な環境下の測定を完了することができ、本研究課題は大成功のうちに終了した。また、それと並行した実験で、2次元^3Heに関連深い1次元^3Heの比熱測定を行い、その結果を上記国際会議およびPhysical Review Letters誌に発表した。
閉鎖経済から自由貿易への移行が 2 国間の所得格差に与える影響

本研究では、長期の1人当たり消費成長率が人口成長率に比例するという半内生的成長モデルを2国モデルに拡張し、貿易パターンと2国の1人当たり消費成長率および2国の所得格差の関係がどのようになるのかを理論的に分析した。その際、両国の人口成長率が等しい場合、および両国の人口成長率が異なる場合の双方を分析した。その結果、閉鎖経済と自由貿易では、人口成長率と1人当たり消費成長率の関係が異なることがわかった。国際貿易は経済成長を促進するのかあるいは阻害するのか.これまで多くの理論研究および実証研究が蓄積されてきた.本研究では,2国・2財・2要素の規模効果のない半内生的成長モデルを用いて,閉鎖経済から開放経済への移行に伴い,2国間の1人当たり所得の成長率格差が拡大するにか,あるいは縮小するのかを分析した.ここで,2国とは自国と外国のことを,2財とは工業製品と農産物のことをし,2要素とは労働と資本ストックのことをそれぞれ意味する.研究期間は2年間である.前年度は,両国の人口成長率が等しい場合を分析し,その成果を論文としてまとめ,国際ジャーナルに掲載した(Sasaki, 2011)).この最終年度は,両国の人口成長率が異なる場合を分析し,ディスカッションペーパーとしてまとめた(Sasaki, 2012).この論文を国際ジャーナルに投稿し,現在はレフェリー・コメントに基づき改訂中である.この研究からは以下の結果が得られた.自国の人口成長率が外国の人口成長率より高いとき,長期的には,自国が両財を生産し,外国が農業に完全特化するという貿易パターンのみが持続可能となる.閉鎖経済においては,自国の成長率は外国の成長率より高いが,自由貿易においては,両国の成長率は等しくなる.つまり,閉鎖経済から自由貿易へ移行すると,成長率が均等化する.自国の人口成長率が外国の人口成長率より低いとき,長期的には,自国が工業に完全特化し,外国が農業に完全特化するという貿易パターンのみが持続可能となる.閉鎖経済においては,自国の成長率は外国の成長率より低いが,自由貿易においては,自国の成長率は外国の成長率より高くなる.つまり,閉鎖経済から自由貿易へ移行すると,成長率が逆転する.このように,本研究の成果は国際貿易と経済発展の関係に関する理論分析に大きく貢献することが可能である.本研究では、長期の1人当たり消費成長率が人口成長率に比例するという半内生的成長モデルを2国モデルに拡張し、貿易パターンと2国の1人当たり消費成長率および2国の所得格差の関係がどのようになるのかを理論的に分析した。国際貿易は経済成長を促進するのかあるいは阻害するのか.これまで多くの理論研究および実証研究が蓄積されてきた.本研究は,よく知られているようで実は十分に解明されているとは言えないこの分野に理論的に貢献する.本研究では,2国・2部門の規模効果のない内生的成長モデル(Non-Scale Growth model:以後,NSGモデル)を構築し,閉鎖経済から開放経済への移行に伴って2国間の所得格差が拡大するのか縮小するのかを分析した.このような研究は,本研究が初めてであり,他に類を見ない画期的な試みである.分析の結果,以下の結果が得られた.まず,一般的な閉鎖経済のNSGモデルからは,長期的には,人口成長率の高い国のほうが.1人当たり所得成長率が高いという結論が得られる.本研究においても,同様な結果が得られた.つぎに,本研究の基になっているSasaki(2010)からは,すでに貿易を行っている2国を考えると,長期的には,人口成長率の低い国のほうが,1人当たり所得成長率が高いという結論が得られていた.つまり,閉鎖経済から自由貿易へ移行すると,人口成長率と1人当たり所得成長率の関係が逆転するであろうことが予想される.これは,閉鎖経済から自由貿易へ移行することで2国間の所得格差が縮小したり逆転したりすることを示唆する.分析の結果,予想どおり,人口成長率の高い国のほうが,1人当たり所得成長率が低くなった.以上をまとめると,閉鎖経済においては,人口成長率の高い国のほうが,1人当たり所得成長率が高く,自由貿易へ移行すると,人口成長率の低い国ほうが,1人当たり所得成長率が高くなる.これより,貿易を行うことによって,2国間の所得格差が縮小する可能性があることがわかった.平成23年度は,基本モデルと拡張モデルを構築し,解析的手法を用いた分析を行う予定であった.まず,基本モデルに関しては,構築が完了し,解析的手法に基づく分析をほぼ完了させた.さらに,派生研究として,Sasaki(2011)を国際ジャーナルに掲載した.つぎに,拡張モデルに関しては,モデルの構築を完了し,解析的手法による大部分の分析を終了させることができた.以上の理由より,おおむね順調に進展していると判断した.平成24年度は,数値シミュレーションを用いて,前年度の解析的手法では明らかとならなかった点を詳細に分析する.その際,前年度に構築した基本モデルと拡張モデルの双方を分析する.本研究を進める上で問題となるのは,まさにこの数値シミュレーションについてである.本研究では,閉鎖経済から自由貿易への移行を分析する必要がある.

この場合,閉鎖経済の状態を記述する微分方程式体系と自由貿易の状態を記述する微分方程式体系が異なるため,それらの転換を考慮しなくてはならない.このような処理を行うためには,新たな知識の習得が必要となる.そのため,平成24年度はこの技術の習得に力を入れる.本研究では,Mathematicaを数値計算ソフトとして用いる.数値計算に必要なコンピュータとソフトはすでに購入したので,それを利用する.平成24年度は,当初計画で予定していた数値計算ソフトGAMSは購入しない.その理由は,平成23年度に購入した数値計算ソフトMathematicaを利用することで,数値シミュレーションのかなりの部分が計算可能であることが判明したからである.そこで,GAMSの購入に必要だった費用を,海外の研究会の旅費に回すことにする.残りの費用は,当初計画どおり,国内の学会の旅費,および英語論文の校閲費用などに回すことにする.
騒音性難聴者におけるコミュニケーション障害の評価と社会的支援の方法について

カナダのR.Hetu教授らによって開発中の"HEARING DISABILITY AND HANDICAP SCALE(HDHS)"を翻訳、日本語版HDHS第1版を作成し、製鋼労働者134名を対象として予備調査を実施した。自ら耳のきこえに障害があると答えたものは、63名(47.0%)で、聴力障害を自覚するようになってからの期間は、5年以上と答えたものが68.4%を占めた。この63名を解析の対象とし、会話音の聞き取り(5項目)、非会話音の聞き取り(5項目)、並びに、ハンディキャップ(10項目)の計20項目について、質問項目別の基本集計を行ったところ、回答の選択枝の方向性が他の15項目と逆に設定されている、非会話音の聞き取りに関する5項目で、回答者に混乱が生じていることが判明した。また、会話音についてのスコアーの平均は、1.82.3、ハンディキャップについてのスコアーの平均は、1.11.8と、Hetu教授らが行った調査における結果(それぞれ、2.43.2並びに1.82.6)と比較してかなり低いスコアーが得られていることがわかった。また、会話音の聞き取り、並びに、ハンディキャップの計15項目を使い、主成分分析(バリマックス回転)を行ったところ、第1主成分(固有値7.3)に人間関係に関する社会的不利、第2主成分(固有値1.7)に会話音の聴取障害、第3主成分(固有値1.0)に不安やイライラに関する項目が抽出されたことから、日本語版HDHSの第1版の、聴こえに関する自己評価尺度として有用性が確認できた。次に、4名のバイリンガルを含む作業グループにおいて、予備調査の結果、並びに、Hetu教授らの結果をもとに、(1)翻訳の妥当性、(2)社会文化的な違いからみた、質問内容の適切さ、ならびに、回答の選択枝の方向性、感度等について検討を加え、日本語版HDHS第2版を確定した。
啓蒙前期の地下文書と政治新聞における神の正義論解体

ピエール・ベールの弁神論批判は、ナント勅令廃止による亡命および宗派対立と政治的混乱の経験を経た無名の知識人たちに、啓蒙前期の地下文書の多くを生み出させた。『三詐欺師論』はオランダで生産されたその代表である。フランス・カトリック教会の司祭ピエール・キュッペ『万人に開かれた天国』もベールの批判に答えようとする極論だった。ニコラ・グードヴィルの反ルイ十四世の文筆活動も「信教の自由」と社会の安寧を求める彼らの活動の一環と見なせる。「ヨーロッパ意識の危機」期における宗教的亡命者であるジャーナリスト、出版関係者の活動の中に,「神の正義」の欺瞞性自覚,宗派的教義に立脚する非寛容理論の解体を跡付けることを当研究は目的とする。上記の資料の本格的調査の前に,啓蒙前期に生産された地下文書において,弁神論問題をめぐってカトリック教会、プロテスタント諸派から提出された大胆な教義組み換えの提案や理神論的アプローチを分析する必要が出てきた。なぜなら,周辺的文筆家の大胆な提言と新たな社会に対応する宗教構築の試みとの二つが,盛期啓蒙思想内において競合、対立するからである。具体的には,ピエール、ベール晩年における理性主義的弁神論に対する批判に,トリエント公会議体制の中にいながら大胆かつ異端的提言を行った地下文書,ピエール、キュッペ『万人に開かれた天国』を解析した。天国において救われる人間は少数であるという,主としてカルヴァン派らのプロテスタントの教理に対して,万人救済というもう一方のキリスト教教理を救うべく,キュッペは恩寵、救済論を二段階に設定する。すなわち,万人救済を保証する(キリストによる)瞭罪の恩寵と,人間の功罪を天国での位階に反映させる過剰の恩寵を聖書解釈により析出しようとする。これはキリスト教会側からの,新たな社会に対応する理性主義的な教理組み換え提案の極北を示す立場と思われる。この修道士はカトリック教会から断罪され,理論撤回を行ったが内心では承服せず,この文書は代表的地下文書のーつとなった。またこれは,ベールの思想的営為が啓蒙思想に与えた巨大な影響を例証するーつとも言える啓蒙前期の哲学的地下文書の中でも、発見写本数二百を数え、数量的にも第一位にランクされる代表的作品『三詐欺師論』(1768年秘密刊行本)を邦訳刊行し、1719年にオランダで秘密出版された『スピノザの精神』と題された版を異文として付すと同時に、出典調査を現在可能な限りで訳注に示した。この調査研究の結果、カトリック陣営対プロテスタント陣営、およびフランス・ブルボン家対オーストリア・オランダ・イギリス連合で争われた「スペイン継承戦争」下、オランダにおける多くの亡命プロテスタント文筆家、中小のキリスト教分派に属する出版業者らの活動の中から、この著名な地下文書が誕生したらしいことが検証された。このような脱既成宗教的な思想的営為は、18世紀におけるいくつかのプロパガンダへと接続されていくがその様相は単純ではない。先に邦訳したジャン・メリエの『覚え書』というフランス国内で生産された独創的反宗教文書は、1730年代にはすでに「理神論」的要約版が作成され写本として流布した。この地下文書を基にヴォルテールは『ジャン・メリエの遺言書』を作成し、1762年から数年間集中的にこれを自らの「反教権」闘争に用いるため意図的に配布した。これをも前記『三詐欺師論』同様、啓蒙前期の哲学的地下文書として邦訳刊行し、上記の経緯を解題等で明らかにした。これによって、18世紀前半における写本流布を中心とした反宗教文書が、どのような具体的経路によって18世紀後半の啓蒙思想の大々的な展開へと接続したかの一例を示すことができた。平成19年度に解析を終えた啓蒙前期の地下文書ピエール・キュッペ『万人に開かれた天国』を翻訳して現在印刷中の『啓蒙の地下文書II』に収録し、同時に研究論文「悪魔よ、悪魔よ-ピエール・キュッペ『万人に開かれた天国』」を公表した。この過程で明らかにされたのは、ピエール・ベールが提出した弁神論のアポリアを一挙に断ち切るために、カトリック教会に属するフランス寒村の一修道士が1710年代に独特の普遍的救済論を唱え、異端として前言撤回を余儀なくされたことである。これは現世の政治的体制を独自に解釈した救済論により「神の正義」と完全に切断し、結果としてその正義は悪魔の断罪ひとつに集中され、全人類は自助努力により天国で階層化されるという理論であった。このような現世の社会・政治体制理解と神学的救済論との乖離は、同じくベール周辺に位置した元修道士でカルヴァン派に改宗し、オラシダに亡命したニコテ・グードヴィルの文筆活動中にも検証されつつある。