hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア型マイマイガの飛翔行動および産卵行動を抑制する夜間照明技術の開発

現在,船舶による北米等生息域外への侵入が警戒されているマイマイガについて、成虫の活動および産卵抑制に効果的な照明技術の開発を目的として,室内実験を行った.暗期に2色でそれぞれ2つの照度で照明したところ、黄色200mW/m2、淡黄色10mW/m2、淡黄色200mW/m2照射では活動が有意に抑制された。また、無処理と比べて黄色200mW/m2では有意に産卵する個体数が減少したが,他の照明区では有意差は検出されなかった.以上により雌成虫の行動抑制に最も適しているのは黄色LEDの200mW/m2と考えられ,活動には放射照度が関係することが示された.アジア型マイマイガは、日本でも各地で樹木類の害虫として問題になっているが、船舶の積荷に飛来して産卵した卵によって、アメリカ合衆国へ侵入する可能性が高く、国際問題に進展している。そこで本研究は、アジア型マイマイガに対してLED光照射を行い、港などへの侵入を防止し、行動を抑制することで積み荷への産卵を防ぐことを大目標としている。具体的には飛翔行動抑制および光への忌避行動を引き起こすのに有効なLEDの照明条件(光の波長と光強度)を明らかにすることである。本年度は、室内実験を中心に実験を行った。まず行動の活動性を記録するアクトグラフ装置を用いて、夜間照明を行わないときの、マイマイガ成虫の飛翔や産卵行動について観察した。その結果マイマイガの既交尾の雌成虫は、羽化後最初の1日は飛翔行動などの活動が記録されたが、その後は飛翔や移動は全く行われず、主な活動は羽化初日に限定されることがわかった。また、ビデオカメラを用いて成虫の行動を撮影し、ビデオ再生しながら行動を観察したところ、主な行動は歩行と羽ばたきであった。そして夜間を想定した暗期にLEDを照射してこれを夜間照明とし、マイマイガの行動が変化するかを調べた。夜間照明については、明るい光と、最低限の光という2つの区を想定し、強光(650±1mW/m2)および弱光(6±1mW/m2)のLEDを照射した。その結果夜間照明は、マイマイガ雌成虫の夜間活動を変化させることがわかった。強光条件では、白色LEDおよび白色LED+淡黄色フィルムの照明は,マイマイガ雌成虫の活動が抑制していると考えられた.一方、白色LED+黄色フィルムおよび蛍光灯による強光夜間照明は,マイマイガ雌成虫の夜間活動を最終的に増加させる可能性が示唆された。弱光については累積活動時間については,歩行時間は淡黄色区で,羽ばたき時間は黄色区でそれぞれ無処理区と比較して有意に減少した。マイマイガLymantria disparは,様々な地域変異をもつ広食性のガである.特にアジア型マイマイガ(AGM)の雌成虫は飛翔能力を有し,分散能力が高い.本種は現在,港湾における卵塊が付着した船舶による北米等生息域外への侵入が警戒されているため,日本に分布するAGMの一種Lymantria dispar japonicaを対象に,AGM雌成虫の活動および産卵抑制に効果的な照明技術の開発を目的として,アリーナ実験を行った.実験では黄色および淡黄色のLED照明に,放射照度10mW/m2と200mW/m2の2条件を設定し,既交尾のAGM雌成虫の夜間の行動をビデオ撮影により観察した.その結果,黄色10mW/m2では無処理区より活動が増加し,その他の照明区では活動が減少していた.黄色10mW/m2での活動量の増加は,とくに暗期後半における活動が影響したと考えられた.産卵に関しては,無処理と比べて黄色200mW/m2では有意に産卵する個体数が減少したが,他の照明区では有意差は検出されなかった.また淡黄色の10mW/m2と200mW/m2を比較すると,200mW/m2では産卵する個体数が有意に減少したため,産卵の有無には放射照度が関係することが示唆された.無処理区と黄色200mW/m2,および無処理区と淡黄色200mW/m2を比較した場合,両処理区において有意差が検出されたため,光の種類よりも光の強さが産卵に影響する可能性が考えられた.以上により,AGM雌成虫の産卵前行動の減少および産卵抑制の結果から,AGM雌成虫の行動抑制に最も適しているのは黄色LEDの200mW/m2と考えられ,活動には放射照度が関係することが示された.室内における夜間照明実験については、マイマイガの活動抑制を示す光源やその強さをある程度は示すことができた。黄色のLEDを用いることでメスの活動を有意に抑制することを示すことができた。また産卵行動についても黄色区で有意に産卵する個体を減少させることができた。これらの成果は大きな進展であり、今後さらにインパクトのある成果を導き出せる可能性が高い。しかしながら知財の関係でこれらの成果を公表できなかったことが残念である。また野外の忌避実験は飼育昆虫の病気の発生などの影響で、実験で使用する個体数を揃えることができなかったので、これらについても今後の課題である。こうした状況から本研究に関わる実験について、一部の成果は期待位以上に進展したと判断できたものの、一部の実験は次年度への課題となっていることから、総合的には「おおむね順調に進展している」と判断した。また特許出願準備のために学会発表ができなかったこともあり、これもマイナス要因である。

マイマイガLymantria disparはきわめて広食性のガで、300種以上の植物を加害する森林の重要害虫である。本研究はメスが飛翔可能で分散能力が高いため、アメリカ大陸への侵入が懸念されているアジア型AGM(Asian Gypsy Moth)のうちマイマイガ日本産亜種L.dispar japonicaに対し夜間照明を行うことにより、その飛翔および産卵行動を制御しようとするものである。本年度はこの照明技術の開発のため、効果的な光の波長および放射強度の確認、そして室内で効果があった光条件が実際に野外の成虫の行動を制御するかについて検討を行った。室内実験では、実験ブース内で前年度AGMの飛翔および産卵数抑制の効果が高かった黄色LED照明の200mW/m2照射区についてさらに多くの個体で試験を行った。また比較のために、強度を10mW/m2とした区と、淡黄色の照射区も用いた。その結果黄色LED照明の200mW/m2照射区では、他の処理区に比べて飛翔行動および産卵数の減少が確認されたため、野外で成虫が発生する時期に行う野外および半野外(網室)実験ではこの条件の照明を用いた。野外および半野外実験については、今年度の実験予定地でのマイマイガの発生がきわめて少数であり、飼育個体についても大量飼育による病気の発生で実験個体の確保が困難となった。そこで半野外実験に絞り室内実験で高い効果を示した黄色LED照明の200mW/m2照射を行ったところ、無処理に比べて産卵数が減少する傾向が見られたものの、光が当たらないような場所での産卵が見られるなど個体差が大きく、有意差は得られなかった。しかしながら光が長時間にわたって照射された個体については、飛翔しないなど明らかに行動が抑制されていることがビデオによる観察でも明らかになったので、今後は光の照射方法などの技術開発が必要と考えられた。現在,船舶による北米等生息域外への侵入が警戒されているマイマイガについて、成虫の活動および産卵抑制に効果的な照明技術の開発を目的として,室内実験を行った.暗期に2色でそれぞれ2つの照度で照明したところ、黄色200mW/m2、淡黄色10mW/m2、淡黄色200mW/m2照射では活動が有意に抑制された。また、無処理と比べて黄色200mW/m2では有意に産卵する個体数が減少したが,他の照明区では有意差は検出されなかった.以上により雌成虫の行動抑制に最も適しているのは黄色LEDの200mW/m2と考えられ,活動には放射照度が関係することが示された.マイマイガの雌成虫の活動時間については、野外での個体の記録はあるが、室内実験についての記録は乏しいものであった。今回の実験により既交尾の雌成虫が羽化が1日目しか活動しないことをはっきり示せたのは、大きな成果であった。またアクトグラフ装置に加え、ビデオカメラを使った活動記録をとることができたので、観察は時間がかかるものの、確実なデータをとることができた。LEDによる夜間照明については、金沢工業大学が行った基礎データをもとに淡黄色や黄色のフィルターを装着したLED光源により、マイマイガの活動性が低下していることを示すことができた。以上により研究は概ね順調に推移していると判断できる。しかしながら現段階では、マイマイガの既交尾雌成虫の行動を、完全に抑制するところまでは達成していないので、個体数を増やしてほとんど活動性を示さない夜間照明条件を示すことが必要である。次年度は、室内実験ではマイマイガのメス成虫に対して、本年度得られた成果をもとに、さらに飛翔抑制および産卵抑制を引き起こす光照射条件を絞る予定である。
ICU における栄養療法と ICUAW の関連についての前向き観察研究

平成30年度は、主として栄養療法についての研究体制の構築を行った。具体的には、研究に際して必要な間接熱量計の確保に加え、集中治療部門で人工呼吸器のモニタリング機器として用いることができる呼気ガス分析装置を確保し、栄養研究を実施する際に必要な設備を整えた。呼気ガス分析装置は集中治療部のモニタリング機器に付属して用いることができる機器で、侵襲を加えることなくモニタリングに加えることができるため、研究ではなく実際の臨床において使用したところ、呼気ガス分析装置を用いた方が間接熱量計を用いるよりも簡便かつ持続的にモニタリングできることがわかったので、今後は、間接熱量計と呼気ガス分析装置の測定精度を比較する臨床研究を新規に実施し、測定の妥当性に問題がなければ呼気ガス分析装置を用いた研究計画にも本格的に着手する予定である。当初の計画である栄養療法と臨床的アウトカムの検討については、後ろ向きの観察研究を実施し、平成31年度に発表予定である。栄養療法の研究に加えて、他施設と共同で実施している臨床研究も引き続き実施した。うち1件は集中治療における人工呼吸管理の方法についての観察研究で、平成30年度中に論文として発表された。さらに別の1件は集中治療部門において新規に発症した心房細動のコホート研究であり、こちらも近く論文として発表される見込みである。これらの、他施設と共同で実施している臨床研究から得られた知見やデータも、本研究の分析において活用する見込みである。臨床研究に関わる活動として、日本集中治療医学会の臨床研究セミナーに参加し、特に臨床研究計画について他施設の研究者と意見交換を積極的に行ったほか、日本集中治療医学会や日本集中治療教育研究会のCTGにも参加し、他施設で計画されている臨床研究計画への議論にも積極的に参加した。平成30年度に間接熱量計の確保を掲げていたが、当初は研究費が間接熱量計を確保するのに十分でなく、間接熱量計の購入が遅れる事態があった。その後、他の研究者が以前の研究のために購入し、保有していた間接熱量計の貸与を受けられることになったため、研究が実施できる体制を整えることができた。こうした体制整備に当初予定していたよりも多くの期間を必要としたため、当初の計画と比べわずかながら進捗が遅れているが、研究体制の整備そのものは特にハードウェアの点で確保できたため、今後の研究計画は順調に進められるものと考えている。平成30年度に新たに呼気ガス分析装置が使用可能になったため、間接熱量計を用いて必要エネルギー量を推定する研究計画であったものに加えて、間接熱量計により推定される必要エネルギー量と、呼気ガス分析装置により推定される必要エネルギー量との差異を検討する研究計画を追加で実施することを計画している。差異がなければ呼気ガス分析装置を用いた研究も追加で実施でき、差異があるのであればその差異を検討することでひとつの知見として発表することを計画している。当初より研究課題としている、栄養療法と臨床的アウトカムについては、前向き観察研究に着手する。

平成30年度に新たに呼気ガス分析装置が使用可能になったため、間接熱量計を用いて必要エネルギー量を推定する研究計画であったものに加えて、間接熱量計により推定される必要エネルギー量と、呼気ガス分析装置により推定される必要エネルギー量との差異を検討する研究計画を追加で実施することを計画している。差異がなければ呼気ガス分析装置を用いた研究も追加で実施でき、差異があるのであればその差異を検討することでひとつの知見として発表することを計画している。当初より研究課題としている、栄養療法と臨床的アウトカムについては、前向き観察研究に着手する。平成30年度に購入予定であった間接熱量計が貸与で使用可能となったため、当初より使用額が減少しているが、その減少した分は消耗品の購入を今後行うほか、収集したデータの分析に用いるコンピュータ、および統計分析パッケージの導入のため、次年度に使用する計画である。
室内環境におけるオゾンおよび二次生成物質の化学的挙動と人体への影響評価

二次生成関与物質であるオゾンとアルデヒド類の同時測定用の拡散サンプラーの開発を行い,室内空気中の化学物質の同定,定量を行った。屋内のオゾン濃度は,冬季1.5 μg/m3,夏季9.5 μg/m3を示し,夏季の方が約7倍高い値になったが,屋外のオゾン濃度は季節的な差が認められなかった。外気から流入したオゾンは比較的速い速度で分解することが明らかになった。一方,オゾン,アルデヒド類,カルボン酸の間には明確な相関関係は観測されず,屋内における二次生成は確認できなかった。室内空気に存在する化学物質は,建材や施工材から一次的に発生する物質と,これらの物質がオゾン等により空気中で化学反応を起こし二次的に生成する物質が存在する。一次発生物質に関しては多くの研究が行われてきたが,二次生成物質に関しては報告が少ない。本研究の目的は,どのような二次生成物質が,どの程度存在するのか,また,人の健康にどの程度影響を及ぼすのかを明らかにすることである。二次生成物質としては,アルデヒド類などのカルボニル化合物が想定されるが,本年度はアルデヒド類,および関連物質であるオゾンの分析法について検討を行った。アルデヒド類の中でもアクロレイン等のα,β-不飽和アルデヒド類は,重合や付加反応が起き易く,正確に分析することは不可能であった。そこで,アクロレインの捕集剤として,ラジカル重合禁止剤であるハイドロキノンを含浸させたシリカ(HQ-シリカ)の適用を検討した。2,4-ジニトロフェニルヒドラジン(DNPH)-カートリッジの手前に,HQ-シリカを充填したカートリッジ(HQ-カートリッジ)を接続することによって,DNPH-カートリッジ中におけるヒドラゾン誘導体やアクロレインの分解や重合を防ぎ,アクロレイン等α,β-不飽和アルデヒドを含む広範囲のカルボニル化合物の分析方法を可能にした。次に,オゾンとアルデヒド類を同時に分析可能な拡散サンプラー(DSD-BPE/DNPH)の開発を行った。空気中のオゾンはtrans-1,2-ビス(2-ピリジル)エチレン(BPE)と反応してピリジン-2-アルデヒド(2PA)を生成する。また,2PAとカルボニル化合物は2,4-ジニトロフェニルヒドラジン(DNPH)と反応してヒドラゾン誘導体を生成するので,オゾンとカルボニル化合物を同時測定できる。また,DNPHと共存するBPEはオゾンスクラバーとしても機能することも明らかになった。本研究の目的は,どのような二次生成物質が,室内にどの程度存在するのか,また,人の健康にどの程度影響を及ぼすのかを明らかにすることである。平成23年度は,前年度に引き続き二次生成関与物質の測定法の開発を主に行った。テルペン等の揮発性有機化合物(VOC)の分析では,VOCを活性炭に捕集してイオン液体を脱離溶媒とするヘッドスペース法を開発した。バイアル中に室内空気を捕集した活性炭とイオン液体を加えて密封する。これを一定条件下で加熱することでイオン液体が溶解し,活性炭に捕集された空気成分が脱離する。生じた気相部をGC/MSに導入して測定を行った。その結果,溶媒抽出法との比較では検出感度の大幅な上昇が確認され,従来の溶媒抽出法では分析が困難であったSCANモードでのベンゼンの測定が可能となった。また,テルペンの二次生成物質と思われるアルデヒド類の高湿度化における分析についても検討を行った。空気中アルデヒド類の測定法であるDNPH誘導体化法は,オゾンの干渉を受けるため,ヨウ化カリウム(KI)を用いたオゾンスクラバーが使用されている。しかし,このKIは高温,多湿時に捕集を行うと湿潤し,そこにアルデヒド類が溶け込む問題が指摘されている。そこで,高温,多湿時でも使用できるオゾンスクラバーについて検討を行った。その結果,trans-1,2-ビス(2-ピリジル)エチレンやハイドロキノンを用いたオゾンスクラバーは,湿度の影響を受けず,幅広い天候に対応できることが明らかになった。この他,小型チャンバーを用いて天然の木材表面から放散するカルボニル化合物の測定を行った。その結果,ホルムアルデヒド,アセトアルデヒド,プロピオンアルデヒドなど比較的炭素数の小さいカルボニル化合物の放散が確認された。また,これらの物質は,木材の圧縮率によって放散量が変化し,3050%のとき最大となった。さらに,木材表面から放散するカルボニル化合物は,木材表面に尿素を塗布することで,放散速度が大幅に減少することが明らかになった。全国の住宅で各種化学物質濃度を測定し,二次生成関連物質の挙動を検討した。測定した物質は,オゾン,アルデヒド類,ケトン類,ギ酸,酢酸,二酸化窒素,二酸化硫黄,アンモニア,揮発性有機化合物(VOCs)であり,室内・室外で測定を行った。

夏季のホルムアルデヒド濃度の平均値は冬季の約2倍の値を示したが,夏季のアセトアルデヒド濃度の平均値は冬季の方が1.7倍高い値となった。アセトアルデヒドは二次生成というより,飲酒による人からの発生の寄与が大きいことが示唆された。住宅内で多くのVOCが検出されたが,d-リモネン,α-ピネン等のテルペン類が比較的高濃度で検出された。屋内のオゾン濃度は,冬季1.5 μg/m3,夏季9.5 μg/m3を示し,夏季の方が約7倍高い値を示した。一方,屋外のオゾン濃度は,季節的な差が認められなかった。外気から流入したオゾンは比較的速い速度で分解することが示唆される。冬季における二酸化窒素の屋内の平均値は270 μg/m3,最大値は1600 μg/m3を示し,全体の約46%の住宅で環境基準値である115μg/m3を上回る汚染が明らかになった。二酸化窒素の発生源は燃焼系暖房器具であるが,ギ酸と二酸化窒素濃度の間に非常に高い相関関係(r=0.950)が認められたことから,ギ酸の発生源は燃焼系の暖房器具が推測される。屋内のギ酸は,ホルムアルデヒドが外気から流入したオゾンにより酸化され生成することが推測されるが,燃焼器具からの発生の寄与が大きいことが明らかになった。本研究の目的は,室内空気中に存在する化学物質の二次生成メカニズムを明らかにし,人への影響を評価することである。そのためには,二次生成関与物質(オゾン,アルデヒド類,テルペン類)の分析が必要になるが,これらの物質を分析するために,2種類の拡散サンプラー(オゾンとアルデヒド類の同時測定用,アンモニア用)を開発した。また,これらのサンプラーに関する論文発表を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で,室内空気測定用の各種拡散サンプラーを完成させたので,これらを用いて全国的な実態調査を行う。具体的には,ベンゼン等揮発性有機化合物測定用のDSD-VOC,オゾンとカルボニル化合物測定用のDSD-BPE/DNPR,二酸化窒素等酸性ガス測定用のDSD-TEA,アンモニア等塩基性ガス測定用のDSD-NH3を,全国200戸の住宅に配布し測定を行う。この測定結果から,全国の二次汚染の実態を明らかにする。
疑似科学に関する議論を媒介にした科学リテラシー教育のプラットフォーム構築の研究

「疑似科学に関する議論を媒介にした科学リテラシー教育のプラットフォーム構築の研究」では、これまでの科学研究費の成果を公開している疑似科学評定サイトに新たにコミュニケータ機能を開発導入し、そのサイトコミュニケータの議論や、来訪者の閲覧履歴・アンケート情報を収集・蓄積する機能を整備して、科学リテラシー教育のオンラインプラットフォームを構築する。それをもとに疑似科学信奉の心理的背景や信念変更の社会情報的状況について分析し、科学コミュニケーションや科学リテラシー教育の増進方法を編み出すとともに、その成果を疑似科学サイトに反映させ、さらにオフラインの教育効果と比較評価を行う計画である。当該年度では、上記オンラインプラットフォーム上でスマホでの閲覧も可能な疑似科学評定サイトGijika.comを試験公開したうえで知見を蓄積し、さらに不具合点や改善点を機能アップし本格公開した(2019/2/27にプレスリリース)。加えて既存のサイトについても寄せられるコメントに対応し、従来の評定の信頼性をあげることと、新規項目の評定もさらに追加し、閲覧者のさらなる増加を達成した。科学コミュニケーション上の研究としては、サイトに寄せられるコメントの分析、社会情報面および教育心理面の準備段階の研究を重ねている。とくに、コメント分析では誤謬論の観点から顕著な傾向が検出され、特定のタイプの誤謬が多いことをより客観的に検出し、前年度に続いて科学教育学会で発表を行った。高校生を対象とするウェブ調査では、SNSの利用状況と疑似科学への態度の関連性についてデータが重ねて収集できており、詳細分析中である。また、批判的思考の文化比較についても、データが集まっており、分析が進行している。当該年度も、オンラインプラットフォームのシステム開発におよそ半分の経費を充当した。予想外の修正点が生じたため開発がやや遅れたが、年度内にスマホでの閲覧も可能な疑似科学評定サイトが本格公開できた。議論スレッドの構築、アンケート情報収集などの基本機能に加え、ユーザインターフェース部分が良好に稼働して運営がなされている。科学コミュニケーションのプラットフォームとして、完成形態に近づいたと言える。加えて既存のサイトについても、3項目の評定について新規追加を行った。昨年までの3年間では、閲覧者のべ73万人、約216万ページヴュー、約1200件のコメントを集めていたが、その後の1年間で新旧サイト合わせて、閲覧者のべ147万人、約370万ページヴュー、約1600件のコメントに実績が上昇した。また、疑似科学に関する一般市民の認識を広く調べるとともに、SNS上のコミュニケーションや情報接触が疑似科学信奉に及ぼす影響について、一般のTwitterユーザーを対象とするウェブ調査により検討を行った。その結果、Twitterの利用頻度が多いほど疑似科学を信奉しないこと、Twitterの利用動機によって疑似科学信奉との関連が異なり、直観性の低い人ではTwitterで趣味娯楽情報に触れるほど疑似科学を信奉し,公共情報に触れるほど疑似科学を信奉しないことが示された。疑似科学をはじめとする実証的根拠を欠いた信念の信奉の重要な規定因の一つである,内省的思考の機能に関する文化差の検討について本年は,疑似科学信奉と内省的思考の関連について過年度に取得したデータを再検討するとともに,疑似科学と同様に内省的思考と負の相関を示す「それらしく見える戯言(pseudo-profound bullshit)」の受容と内省的思考の関連性について、文化比較のためのデータを取得した。疑似科学評定サイトの運用に伴うかたちで、科学コミュニケーション研究を当該プラットフォーム上で実施していく。運用に伴って問題点の洗い出しがなされて、若干の機能修正や拡張を見込んでいる。コミュニケータを養成し、参加促進させる体制も整備して、サイトのコミュニケーション環境の充実を図る。これらの知見を参考として、Eラーニング教材の学習が疑似科学に対する態度に及ぼす影響の検討や、サイト参加者の匿名性の有無や権威者の有無が他者とのコミュニケーション行動に及ぼす影響の検討を、引き続き行う。参加者をコミュニケータとして認証・登録することが可能になったので、コミュニケーション行動に対して与える影響を中心に分析していく。疑似科学に関する情報について、専門家と一般市民で大きな理解のギャップがあるので、科学コミュニケーションの不全に対して解決を探索するための教育心理面研究を重ねていく。プラットフォーム上のテキストを分析し、これまで収集してきた調査データと比較し、人間の推論過程での認知バイアスと、議論の発展や合意をめぐる科学コミュニケーションの特徴について考察を重ねる。加えて、疑似科学的命題を扱う推論プロセスを良好化する現実的な処方箋の可能性を探っていく。また、サイトの注目度の向上から、個々の評定分析についての社会的反響も大きくなっており、「ダンスセラピー」と「ワクチン有害説」については関連学会からそれぞれ依頼が来ており、論文発表を予定している。本年度は最終年度であるので、上記の学術的分析の結果得られた知見を、これまで以上に学会発表や論文投稿、学術書の出版という形で公表していく。そして、プラットフォーム上で研究を公開することによっても成果を世に問うていく。その閲覧者の反応をその後の研究に反映していくことで、市民の要求に応じた科学教育研究という循環体制に向けて研究を展開する。

それをもとに疑似科学信奉の心理的背景や信念変更の社会情報的状況について分析し、科学コミュニケーションや科学リテラシー教育の増進方法を編み出すとともに、その成果を疑似科学サイトに反映させ、さらにオフラインの教育効果と比較評価を行う計画である。当該年度では、上記オンラインプラットフォーム上でスマホでの閲覧も可能な疑似科学評定サイトに衣替えすべく、システム開発を行い試験公開段階まで整備した。加えて既存のサイトについても寄せられるコメントに対応し、従来の評定の信頼性をあげることと、新規項目の新たな評定を追加することを繰り返し、閲覧者のさらなる増加を達成した。科学コミュニケーション上の研究としては、サイトに寄せられるコメントの分析、社会情報面および教育心理面の準備段階の研究を重ねている。とくに、コメント分析では誤謬論の観点から顕著な傾向が検出され、成果の学会発表を行った。高校生を対象とするウェブ調査では、SNSの利用状況と疑似科学への態度の関連性についてデータが収集できており、分析中である。当該年度では、オンラインプラットフォームのシステム開発におよそ半分の経費を充当した。計画通り開発は進み、疑似科学評定サイトはスマホでの閲覧も可能な形態に整備され、議論スレッドの構築、コミュニケータ属性の登録表示、アンケート情報収集などの基本機能が稼働している。従来のコンテンツの移行完了次第、試験公開を行う。加えて既存のサイトについても寄せられるコメントに対応しながら、5項目の評定について抜本的な改訂または新規追加を行った。本科研費の申請時点までの1年半では、閲覧者のべ34万人、約110万ページヴュー、600件のコメントを集めていたが、その後1年半が経過した3年間では、閲覧者のべ73万人、約216万ページヴュー、1200件のコメントを集めている。科学コミュニケーション上の研究としては、サイトに寄せられるコメントを誤謬論の観点から分析し、特定のタイプの誤謬が多いことを検出し、学会発表を行った。また、疑似科学に対する青少年の態度が、SNS上のさまざまな情報の接触によって促進されるかどうかについて、検討を行った。SNS利用が特に多いと想定される高校生200名を対象とするウェブ調査を実施し、LINEやTwitterの利用状況と疑似科学への態度、超常信奉、および関連が予想される心理行動特性について測定を行った。一部尺度項目は大学生においても質問紙形式で補足調査も行った。これらのデータを現在分析中であり、得られた結果をもとに次年度の実験を実施する予定。加えて、疑似科学への態度・信念や、それに基づいた諸判断に関与する認知・人格特性、認知バイアス、さらにはその文化差の影響を検討することを目的とした調査研究の計画を策定し、一部パイロットデータの収集を行った。
イクスクルーシブ,インクルーシブB中間子稀崩壊による素粒子模型の精密検証

B中間子稀崩壊を使って標準模型とそれを超える理論を判別する方法を提案した.(1,2)1.論文New Physics effects in B→K(*)ννdecayでは,レプトン数も破るような一般のFour fermi相互作用を書き,それぞれの相互作用が終状態のK(*)中間子のエネルギースペクトルにどのような影響を与えるかを調べ,標準模型のスペクトルと比較した.2.論文Azimuthal angle distribution in B→K^*(Kπ)ll...では,B→K^*γに寄与しうる2つの相互作用(右巻き,左巻きのK^*をそれぞれ生成する振幅)の相対的な大きさを決める方法を提案した。これはB→K^*γの崩壊幅では判定できないので左右対称模型などの効果を標準模型と区別する新たな方法である.具体的にはB→K^*(Kπ)llのdileptonの低エネルギー領域でのKπ崩壊面とll崩壊面のなす角に対する角度分布がK^*の偏極の仕方(右巻き,左巻き)に依存しており,標準模型ではこの分布は角度に依存しないが,右巻き,左巻きが同程度に生成される模型では大きな角度分布が現れることがわかった。この大きな角度分布を標準模型のそれと区別するには10^<10>個のB中間子が必要になる.3.論文Penguin diagrams....ではK中間子崩壊で直接的CP対称性の破れε'/εが在ることが実験的に確立されたので,標準模型で非線形のσ模型とFactorizationの仮定の下でε'/εとΔI=1/2ruleが両立するか調べた.我々の用いたσ模型にはscalar中間子が組み込まれ,これがPenguin diagramの寄与を大きくするがε'/εとΔI=1/2ruleを同時には説明できないことがわかった.これはFactorizationの仮定がΔI=1/2ruleに対しては良くないためであると推測できる.B中間子稀崩壊を使って標準模型とそれを超える理論を判別する方法を提案した.(1,2)1.論文New Physics effects in B→K(*)ννdecayでは,レプトン数も破るような一般のFour fermi相互作用を書き,それぞれの相互作用が終状態のK(*)中間子のエネルギースペクトルにどのような影響を与えるかを調べ,標準模型のスペクトルと比較した.2.論文Azimuthal angle distribution in B→K^*(Kπ)ll...では,B→K^*γに寄与しうる2つの相互作用(右巻き,左巻きのK^*をそれぞれ生成する振幅)の相対的な大きさを決める方法を提案した。この大きな角度分布を標準模型のそれと区別するには10^<10>個のB中間子が必要になる.3.論文Penguin diagrams....ではK中間子崩壊で直接的CP対称性の破れε'/εが在ることが実験的に確立されたので,標準模型で非線形のσ模型とFactorizationの仮定の下でε'/εとΔI=1/2ruleが両立するか調べた.我々の用いたσ模型にはscalar中間子が組み込まれ,これがPenguin diagramの寄与を大きくするがε'/εとΔI=1/2ruleを同時には説明できないことがわかった.これはFactorizationの仮定がΔI=1/2ruleに対しては良くないためであると推測できる.
転写因子JunBによるT細胞機能の制御

遺伝子発現を介した細胞機能の調節は免疫応答においても非常に重要である。本研究では、T細胞を介した免疫応答における転写因子JunBの役割を明らかにする。T細胞で特異的にJunBを欠損するマウスを用いて、通常の飼育環境下におけるT細胞の分化状態や機能を解析するほか、複数の炎症性病態モデルを誘導した際のT細胞の活性化を検討する。また、網羅的な遺伝子解析手法を用いることにより、JunBの標的遺伝子と生理機能との関係を明らかにする。
混晶を用いた半導体超格子構造の電子状態に関する理論的研究

2元混晶A_xB_<1-x>を用いた量子井戸構造のうち、薄膜(準2次元)および細線(準1次元)と箱(準0次元)の電子状態について、その組成x依存性と井戸層の幅依存性を理論的に調べた。coherent potential Σがサイトに依存せず、系全体で同一であるとの近似のもとで、CPAを拡張し、電子状態密度と光吸収スペクトルの形状を計算した。次のことが判明した。2)電子のtransfer energyに異方性、すなわちband構造に異方性がある場合への理論の拡張を試みた。energy spectrumの次元性は定性的には井戸層の次元性で決まり、元々のband構造の異方性は定量的な差として効いてくることが分かった。3)本理論は多元混晶系A_xB_yC_z...にも拡張することができるが、特に混晶井戸層A_xB_<1-x>中に他の不純物Cが入った場合について、束縛電子状態の計算を行った。以上、得られた結果は、応用物理学会と物理学会またアメリカ材料学会MRS、ドイツのブレーメンで開かれたII-VI族半導体国際会議にて発表を行った。また本論文として現在取りまとめておりJpn.J.Appl.Phys.に投稿予定である。次のことが判明した。本年度は研究初年として以下のような研究を行った。まず、2元混晶A_xB_<1-x>を用いた量子井戸構造(N_x×N_y×N_zの単純立方格子)のうち、薄膜(準2次元)および細線(準1次元)の電子状態について、その組成xと成分原子の相対ポテンシャル差Δ/t、井戸層の幅による依存性を理論的に調べた。計算手法は無限のバルク混晶で有効性の保証されているコヒーレントポテンシャル近似(CPA)を有限の大きさをもつ量子井戸構造へと拡張した。乱れの効果は準粒子スペクトルのself-energy=coherent potentialΣとして取り込まれるが、まずΣがサイトに依存せず、系全体で同一であるとの近似のもとで、CPAを拡張した。そこで得られた方程式を解析的あるいは数値的に解き、電子状態密度と光吸収スペクトルの形状を計算した。数値計算はワークステーション(Compaq XP-1000)を購入し、数式処理ソフトMathematicaを用いて研究の迅速化を図った。以上の結果、次のことが判明した。なお、得られた研究成果は、国内では物理学会と応用物理学会、またアメリカ材料学会において発表した。昨年度までに、2元混晶A_xB_<1-x>を用いた量子井戸構造のうち、薄膜(準2次元)および細線(準1次元)と箱(準0次元)の電子状態について、その組成x依存性と井戸層の幅依存性を理論的に調べた。そこではcoherent potentialΣがサイトに依存せず、系全体で同一であるとの近似のもとで、CPAを拡張し、電子状態密度と光吸収スペクトルの形状を計算した。本年度は、これらの結果を踏まえて1)電子のtransfer energyに異方性、すなわちband構造に異方性がある場合への理論の拡張を試みた。2)本理論は多元混晶系A_xB_yC_z...にも拡張することができるが、特に混晶井戸層A_xB_<1-x>中に他の不純物Cが入った場合について、束縛電子状態の計算ができるように本理論を拡張した。3)2)をもとに、混晶井戸層A_xB_<1-x>中での電子の自己束縛および外因性自己束縛の出現条件を、井戸層の幅が狭い極限について明らかにした。以上、得られた結果は、本論文として現在取りまとめておりJpn. J. Appl. Phys.に投稿予定である。なお主要な結果については速報として物理学会およびドイツのブレーメンで開かれたII-VI族半導体国際会議にて発表を行った。
質量分析イメージング法を用いた骨と象牙質の石灰化を抑制する基質タンパクの同定

本研究は、骨や象牙質等の硬組織を研究対象とし、特徴的な基質分子について、質量顕微鏡法を用いて解析することを目的とした。質量分析イメージング法(質量顕微鏡法)の硬組織への適用は国内外で研究報告が乏しいことから、試料作製について方法論を確立するため、生後3日齢Wistar系ラットの上下顎を以下123の方法で凍結包埋し、質量顕微鏡で比較検討した。1未固定・非脱灰・凍結包埋24%パラホルムアルデヒド固定・非脱灰・凍結包埋34%パラホルムアルデヒド固定・10%EDTA脱灰・凍結包埋。切片の組織学的観察および質量顕微鏡による予備的検討の結果、組織形態の保持、シグナルの検出状態等の観点から、2と3が質量顕微鏡用に相応しい試料作製方法と判断されたことから、これらの方法で試料を作製することとした。臼歯歯胚を中心とした関心領域のマススペクトルでは、質量電荷比m/z 706, 732および734にピークを示す分子が認められた。この内、m/z 706および732のシグナルは歯胚における歯乳頭、エナメル上皮等に局在し、これらの分子はデータベース検索から特定のphosphatidylcholinesと推定された。なお、質量顕微鏡から得られた歯胚における脂質の局在を異なるアプローチとして組織化学的に確認することを目的とし、ラット歯胚における脂質分子の分布をSudan Black B染色で検討した。胎生18日齢のラットの頭部を上記23の方法で凍結包埋試料とした。凍結切片を作製し、Sudan Black B染色を施した。2と3の両方の試料で、歯乳頭、エナメル上皮等に染色性が認められた。これらの研究の成果は、「質量分析イメージングにおける硬組織試料作製法の検討と歯胚に局在する脂質分子の探索」と題して、第60回歯科基礎医学会学術大会(2018年9月5日-7日、福岡市)にて発表した。本研究は、石灰化前と石灰化後の骨と象牙質等の硬組織を研究対象とし、質量顕微鏡法を用いて基質タンパクを解析するとともに、エネルギー分散型X線分析、赤外分光法およびX線回折を用いて基質のリン酸カルシウム結晶の成長・成熟程度を調べ、石灰化に伴い分解される石灰化制御基質タンパクを解析することを目的とする。平成27年度では、質量顕微鏡のための試料作製方法について検討した。(1)生後3日齢Wistarラットを深麻酔で安楽死させ下顎骨を摘出し、次の方法で凍結包埋した。1未固定・非脱灰24%パラホルムアルデヒド固定・非脱灰34%パラホルムアルデヒド固定・10%EDTA脱灰4Methanol-Chloroform化学固定・非脱灰5Methanol-Chloroform化学固定・10%EDTA脱灰。(2)連続切片を作製し、導電性を持たせ酸化インジウムスズがコーティングしてあるスライドガラスに載せ、タンパクを質量顕微鏡を用いて検討する予備実験を開始した。さらに、リン酸カルシウム結晶とタンパクの存在領域を同一組織切片上で解析する手段として、エネルギー分散型X線分析と共焦点レーザー顕微鏡解析の併用を検討する予備実験を下記のように開始した。(1)2週齢Wistarラットを麻酔下に心臓から4%パラホルムアルデヒドを灌流して固定し、下肢骨を摘出し、パラフィンに包埋して連続切片を作製した。(2)脱パラフィン後、切片をエネルギー分散型X線分析で検討し、ミネラルを構成するカルシウムとリンの元素が集積する領域を可視化した。さらに同一の切片に抗II型コラーゲン抗体を用い、FITCを二次抗体として、蛍光免疫染色を施し、共焦点レーザー顕微鏡を利用して、II型コラーゲンタンパクの存在領域を可視化した。研究分担者逸見晶子助教が産休・育児休暇のため、平成27年度の期間で研究活動に参加できなかったため。本研究は、石灰化前と石灰化後の骨と象牙質等の硬組織を研究対象とし、質量顕微鏡法を用いて有機質基質を解析するとともに、エネルギー分散型X線分析(SEM-EDX)を用いて基質のリン酸カルシウムの動態を調べ、石灰化を制御する基質有機質を検討することを目的とする。さらに、石灰化前と石灰化後の軟骨についても、ミネラルと関連する有機質の動態を同様に検討することを目的とした。平成28年度では、生後3日齢Wistarラットの下顎骨を以下の方法で凍結包埋試料とし、質量顕微鏡で検討した。予備実験で2及び3が質量顕微鏡用に相応しい試料作製方法と判断されたため、以降は2及び3で作製された試料を検討対象とした。歯を対象として、ピークを示す分子が認められた。並行して、生後2週齢ラットの切歯を用い石灰化過程の象牙質とエナメル質を対象に、ミネラルの構成元素であるカルシウムとリンおよび有機質の構成元素である炭素の基質における濃度についてSEM-EDXを利用して解析し、象牙質とエナメル質の形成に伴いミネラル結晶が成長する一方で有機質が減少することが示された。一方、石灰化軟骨に関する研究では、2週齢ラットを上記2の方法で固定して下肢をパラフィン包埋試料として利用した。

SEM-EDXと蛍光顕微鏡を併用して、ミネラルが集積する領域とII型コラーゲンとX型コラーゲンの存在領域を総合的に検討することを目的として、ミネラルとコラーゲン分子を同時に可視化するイメージング技術を検討中である。質量顕微鏡の検討結果の解析に予想以上の時間を要したため。本研究は、骨や象牙質等の硬組織を研究対象とし、質量顕微鏡法を用いて解析するとともに、エネルギー分散型X線分析(SEM-EDX)を用いて基質のリン酸カルシウムの動態を調べることを目的とする。平成29年度では、生後3日齢Wistar系ラットの上下顎を以下123の方法で凍結包埋試料とし、質量顕微鏡で検討した。1未固定・非脱灰・凍結包埋24%パラホルムアルデヒド固定・非脱灰・凍結包埋34%パラホルムアルデヒド固定・10%EDTA脱灰・凍結包埋。切片の組織学的観察および質量顕微鏡による予備的検討の結果、組織形態の保持、シグナルの検出状態等の観点から、2及び3が質量顕微鏡用に相応しい試料作製方法と判断され、歯胚を中心とした関心領域に、特定の質量電荷比にピークを示す分子が認められた。シグナルは歯胚における歯乳頭、エナメル上皮等に見られ、これらの分子はデータベース検索から特定の脂質と想定された。なお、質量顕微鏡から得られた歯胚における脂質の局在を異なるアプローチとして組織化学的に確認することを目的とし、ラット歯胚における脂質分子の分布をSudan Black B染色で検討した。胎生18日齢のラットの頭部を以下12の方法で凍結包埋試料とした。14%パラホルムアルデヒド固定・非脱灰・凍結包埋。24%パラホルムアルデヒド固定・10%EDTA脱灰・凍結包埋。凍結切片を作製し、Sudan Black B染色を施した。1および2とも、歯乳頭、エナメル上皮等に染色性が認められた。質量顕微鏡の検討結果の解析に想定以上の時間を要したため。本研究は、骨や象牙質等の硬組織を研究対象とし、特徴的な基質分子について、質量顕微鏡法を用いて解析することを目的とした。質量分析イメージング法(質量顕微鏡法)の硬組織への適用は国内外で研究報告が乏しいことから、試料作製について方法論を確立するため、生後3日齢Wistar系ラットの上下顎を以下123の方法で凍結包埋し、質量顕微鏡で比較検討した。切片の組織学的観察および質量顕微鏡による予備的検討の結果、組織形態の保持、シグナルの検出状態等の観点から、2と3が質量顕微鏡用に相応しい試料作製方法と判断されたことから、これらの方法で試料を作製することとした。臼歯歯胚を中心とした関心領域のマススペクトルでは、質量電荷比m/z 706, 732および734にピークを示す分子が認められた。この内、m/z 706および732のシグナルは歯胚における歯乳頭、エナメル上皮等に局在し、これらの分子はデータベース検索から特定のphosphatidylcholinesと推定された。
レトロポゾンの増幅機構に関する研究

我々は、サケ科魚類に存在する三種のレトロポゾンを単離し、そのそれぞれが、進化の異なる段階で増幅を行なっていることを明らかにした。すなわち、SmaIファミリ-はシロサケ、カラフトマスのみに存在するところから、この二種の共通祖先で増幅を行なったと考えられる。又、FokIファミリ-は、イナワ属のみに存在するところから、イワナ属が他のサケ科の魚類から分岐した後に、イワナ属の共通祖先で増幅を行なったと考えられる。第三のファミリ-であるHpaIファミリ-は、サケ科魚類のすべてに存在するので、サケ科魚類の共通祖先で増幅を行なったと考えられる。更に、私は、サケ科のすべての魚類のゲノムに存在するHpaIファミリ-が、サケ科の共通祖先ばかりではなく、進化の様々な段階で増幅を行なったサブファミリ-の検出を試みた。HpaIファミリ-のメンバ-をヒメマス、サクラマス、シロサケ、スチ-ルヘッドから単離し、塩基配列を決定し、ユニットをはさむように3'と5'側でプライマ-を合成し、サケ科各種のゲノムを鋳型としてPCRを行なったところ、全部で5種の進化の異なる段階で増幅を行なったようなHpaIファミリ-のサブファミリ-の検出に成功した。この結果サクラマスを除く6種のサケ属の系統関係が明らかになった。更に、SmaIファミリ-の起源と増幅のメカニズムを明らかにする目的で、SmaIファミリ-と相同性をもつ配列をサケ科魚類ゲノムで検索したところ、サケ科の魚類のうちで最も古い属と考えられるコルゴヌス属で、SmaIファミリ-と非常によく似たファミリ-が、増巾していることが明らかとなった。以上の事実により、サケ科の共通祖先でSmaIファミリ-及びコルゴヌス属で増幅しているファミリ-の原配列というべきものが存在し、それぞれの時期に少し配列が変化したファミリ-が増幅してきたものと想定される。
アトピー性皮膚炎におけるアレルギー素因の研究

私たちは以前、男性ホルモンの一つであるdehydroepiandrosterone(DHEA)がアトピー性皮膚炎でみられるTh2細胞の優位を促進している可能性があることを明らかにした。局所においてDHEAを不活性型のDHEA-sから活性型のDHEAに変換する酵素がDHEA-s sulfataseである。この酵素は、局所ではモノサイト中にふくまれている。私たちは、この酵素活性に及ぼすサイトカインの影響を、モノサイトのセルラインであるTHP-1を用いて調べた。DHEAを含まない無血清培地をもちいてTHP-1を培養し、IFN-γ、IL-4、IL-10、IL-12など10種類のサイトカインを加えてさらに培養後、細胞を採取し、DHEA-s sulfataseの活性をしらべたが、今回の実験では、サイトカインによる活性の違いはみられず、コントロールとの差もはっきりしなかった。また、THP-1にDHEAを加えた後、LPSで刺激し、T細胞をTh1に分化させる作用のあるIL-12の培養上清中の産生量を調べたが、コントロールとの差はみられなかった。私たちはアトピー性皮膚炎局所の特有の病態のなかでDHEA-s sulfataseの活性が変化することで、炎症のコントロールに影響がでるのではないかと考えたが、今回の研究で、DHEA-s sulfataseの活性は炎症局所で大きな変化を示すものではないということが明らかになった。また、喘息などのアレルギー疾患において、好酸球の浸潤に関係するplatelate-acutivating factor(PAF)を不活性化するPAF acetylhydrolaseの活性が低下が明らかになっている。今回私たちは、約70例のアトピー性皮膚炎患者のPAF acetylhydrolase活性を測定し、その重症度および好酸球数との関連を調べたが、はっきりした相関は得られなかった。この結果は、アトピー性皮膚と喘息では、好酸球浸潤の機序に違いがあることを示唆している。1アトピー性皮膚炎の病態を明らかにするために、皮膚局所に炎症を惹起し浸潤細胞を検討した。一次刺激性物質であるsodium lauryl sulfate (SLS)を正常人とアトピー性皮膚炎患者の無疹部皮膚に貼付し、浸潤細胞を免疫組織学的に検討したところ、アトピー性皮膚炎患者の皮膚にのみ、EG2陽性の活性化好酸球の浸潤がみられ、正常人の皮膚ではまったくみられなかった。このことからアトピー性皮膚炎患者の無疹部は、アレルゲンに限らず一次刺激性物質の接触でもアトピー性皮膚炎特有の炎症が引き起こされ、さらにその炎症が遷延する可能性が示された。2アトピー性皮膚炎患者における酵素活性の特性という全く新しい視点から、アトピー素因について研究した。私たちは、以前の研究でdehydroepiandrosterone (DHEA)の減少がアトピー性皮膚炎でみられるTh2細胞の優位を促進している可能性を明らかにした。今回私たちは、このDHEAを不活性型のDHEA-Sから活性型のDHEAに変換する酵素であるDHEA-sulfataseの活性をモノサイトのセルラインを使って検討し、γ-IFNの存在下で活性が亢進する可能性があることを明らかにし、他のサイトカインについても検討している。3喘息などのアレルギー性の炎症において、好酸球の浸潤に関係するplatelet-acutivating factor (PAF)を不活化するPAF acetylhydrolaseの酵素活性を測定し、皮膚炎の重症度との相関について検討した。約30例について検討した結果、これらのあいだには、はっきりとした相関はみられていない。さらに症例を増やして検討中である。
HCV変異株培養系を用いたサイトカインシグナル抑制機構の解析

申請者らは、独自に開発した変異HCV培養細胞レプリコンシステムを用いて、HCV増殖制御に関連する宿主・ウイルス蛋白やIFNの抗ウイルス機構に抑制的に働く細胞内IFNシグナル関連蛋白とHCV蛋白の相互作用の解析を行い、これまでに以下の結果を得ている。1)臨床的に治療抵抗性であることが報告されているHCVコア70/91変異株を用いた培養細胞系の検討では、生体同様インターフェロン(IFN)低感受性であり、インターロイキン(IL)-6上昇、ウイルス粒子形成および分泌低下を認め、小胞体(ER)ストレス蛋白の発現誘導がみられた。2) JFH1細胞培養系を用いた検討でも、IFN低感受性株ではIL-6、SOCS(suppressor of cytokine signaling) 3の発現亢進、IFN刺激因子(ISG)抑制がみられ、IL-6抗体処理によりIFN抵抗性が解除された。培養細胞系を用いた以上の結果より、多機能サイトカインであるIL-6はERストレスと密接に関与し治療抵抗性への関与が示唆された。IFN治療抵抗性に関わる分子の特定は、治療効果の事前予測に利用できる可能性があると同時に、難治症例に対する新規薬剤の開発につながる可能性がある。申請者は、Type-Iインターフェロン(IFN)(IFN-α,β)の抗ウイルス機構の解析を通じてIFN抵抗機序を明らかにするため、独自に開発した変異HCV培養細胞レプリコンシステムを用いて、HCV増殖制御に関連する宿主・ウイルス蛋白やIFNの抗ウイルス機構に抑制的に働く細胞内IFNシグナル関連蛋白とHCV蛋白の相互作用の解析を行い、新たな抗ウイルス療法開発の基盤とすることを目的に研究を行った。まず、申請者らは臨床的に治療抵抗型であるHCVコア70と91のコア蛋白変異株培養系を用いたIFNシグナル系におけるサイトカイン抑制機構の解析を行ったところ、以下の結果を得た。1)HCVコア蛋白変異株ではウイルス細胞内のRNAおよび蛋白合成は野生株と比較し同等もしくは亢進していた。2)HCVコア蛋白変異株ではウイルス複製は保たれているものの、粒子形成および分泌低下を認めた。3)HCVコア蛋白変異株では小胞体(ER)ストレス蛋白の発現誘導をみた4)IFN治療抵抗株ではIFNシグナル系の抑制因子であるSOCS3の発現亢進およびIFN誘導遺伝子(ISG)発現低下をみた。5)IFN治療抵抗株ではSOCS3産生に関与するIL-6発現も亢進しており、臨床検体でも治療抵抗症例でIL-6持続高値であることが確認された。以上よりIFN抵抗性には多機能サイトカインであるIL-6やERストレスの関与が示唆された。IL-6は肝発癌への関与も報告されており(Naugler, 2007 Science)、さらに詳細な解析により治療抵抗性の機序だけでなく発癌への関与についても新たな知見が得られる可能性が示唆され、引き続き検討を続けている。C型慢性肝炎に対する現在もっとも有効な治療法であるテラプレビルを用いた3剤併用療法でも、PEGインターフェロン(IFN)・リバビリン(RBV)2剤療法で無効であった症例では著効(SVR)が得られる率は30-40%と予想されており、いまだ十分な治療効果とはいえない。このような状況の中で、IFN治療抵抗性に関わる分子の特定は、治療効果の事前予測に利用できる可能性があると同時に、現行の治療では治癒が期待できない難治症例に対する新規薬剤の開発につながる可能性がある。1)臨床的に治療抵抗性であることが報告されているHCVコア70/91変異株を用いた培養細胞系の検討では、生体同様インターフェロン(IFN)低感受性であり、IL-6上昇、ウイルス粒子形成および分泌低下を認め、小胞体(ER)ストレス蛋白の発現誘導がみられた。2)JFH1細胞培養系を用いた検討でも、IFN低感受性株ではIL-6、SOCS(suppressor of cytokine signaling)3の発現亢進、IFN刺激因子(ISG)抑制がみられ、IL-6抗体処理によりIFN抵抗性が解除された。