hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フレッティング摩耗・疲労過程その場観察に基づく摩耗を考慮した疲労寿命予測法の開発

レーザ顕微鏡と疲労試験装置を組合せ,大気中や各種環境下で試験可能なその場観察フレッティング疲労試験装置とそれを用いた実験法を開発した.開発した装置・手法により大気中フレッティング疲労試験を行い,摩耗粉やき裂進展挙動を観察し,その有効性を示した/環境の異なる真空中でもその場観察試験を行い,接触状態やき裂伝ぱ挙動などを詳細に示した.摩耗を考慮した解析手法を新たに提案し,解析による摩耗局面形状と実測形状とはほぼ類似していることを明らかにした.レーザ顕微鏡と疲労試験装置を組合せ,大気中や各種環境下で試験可能なその場観察フレッティング疲労試験装置とそれを用いた実験法を開発した.開発した装置・手法により大気中フレッティング疲労試験を行い,摩耗粉やき裂進展挙動を観察し,その有効性を示した/環境の異なる真空中でもその場観察試験を行い,接触状態やき裂伝ぱ挙動などを詳細に示した.摩耗を考慮した解析手法を新たに提案し,解析による摩耗局面形状と実測形状とはほぼ類似していることを明らかにした.(1)レーザー顕微鏡・CCDカメラと油圧サーボ式疲労試験機を組み合わせた、フレッティング疲労試験の際のフレッティング摩耗状況のその場観察が可能なフレッティング疲労試験装置を設計・試作した。(2)試作した試験装置を用い、フレッティング疲労試験を行い、試験中の接触端部のフレッティング摩耗の状況を詳細に観察した。その結果、摩耗粉は接触片端部から応力負荷方向に多く排出され、試験片厚さ中央から外側へ広がる傾向がみられた。また試験片側面から排出される摩耗粉の量は、接触端部になるほど顕著であった。摩耗粉の計上は、試験片中央から排出されたものは微細であり、れ一方側面から排出されるものはやや大型で帯状が多かった。フレッティングで発生した摩耗粉の一部は表面に押し込まれ、クラスターとなってフレッティング疲労き裂起点となると考えられた。(3)フレッティング疲労試験における摩耗プロセスを有限要素法を用いて解析し、摩耗による接触部の形状変化に伴う、接触面圧と表面応力及び各種疲労寿命評価関数の変化特性を明らかにした。(1)前年度に試作したレーザ顕微鏡によるその場観察フレッティング疲労試験装置を用い、フレッティング疲労試験下での接触部と接触端部近傍における摩耗挙動のその場観察を行った。これにより、フレッティング疲労過程において、端部近傍で顕著な摩耗凸凹面が形成され、とくに初期において摩耗粉の排出が顕著であることなどが明らかとなった。(2)真空中でのフレッティング疲労・摩耗過程のその場観察を行い、真空中では摩耗は顕著でないが、フレッティングき裂の発生は早期であった。これは、真空中では接触面での凝着による高い応力が寄与している。すなわち、フレッティングき裂の発生には局所的応力が影響を及ぼすが、摩耗はその局所応力を低下させる。(3)平成21年度に開発した摩耗プロセス解析ツールに、実験観察結果から得られる摩耗プロセス解析モデルを組込みその妥当性を確認した。摩耗曲線とその平滑化曲線との残さに基づき手増分摩耗量及び累積摩耗曲線の平滑化を判断する残さ判別法は、極めて実用的な方法であることが実証できた。また、部分すべり状態では、増分摩耗曲線、接触面圧及び接線応力分布は、疲労摩耗の進行に伴い著しく変化することなどが明らかになった。SWTパラメータと摩耗進行、および押付け片の弾塑性解析結果との関係について検討した結果、SWTパラメータが最大公称応力と比例関係にあることを示し、簡便なフレッティング疲労寿命評価の可能性を示すことができた。フレッティングによる疲労強度の低下は著しく、機械部材の信頼性確保のためには、設計段階においてその影響を考慮し、疲労強度/寿命を正確に予測することが極めて重要である。本研究では、フレッティング疲労過程における摩耗現象に注目し、フレッティング摩耗現象と接触部応力状態の関係を実験解析的に明らかにするため、その場観察により摩耗過程を詳細に把握する実験手法を確立する。さらに、摩耗特性を考慮した新しいフレッティング疲労寿命評価法の開発を目指す。平成23年度は、本研究において試作した、レーザ顕微鏡と疲労試験装置を組合せた装置により、その場観察フレッティング疲労試験を大気中で行った。治具、試験片の加工方法、試験方法などを見直し、詳細な観察の妨げとなる接触部に生じていた段差を従来の10分の1程度まで小さくすることに成功した。この改善により、詳細に接触状態や摩耗粉の発生挙動、き裂発生挙動を確認することができるようになった。ほかに、フレッティング疲労・摩耗過程のその場観察試験を真空中(電子顕微鏡チャンバー内)で行った。き裂発生挙動および初期のき裂伝ぱ挙動はフレッティングの影響を強く受けていることが観察結果より確認できた。表面処理材についても同様に実験を行った結果、き裂発生および初期段階のき裂進展挙動には、表面処理の効果が認められた。解析では、発生した摩耗粉の接触面内からの排出モデルを検討した。発生した摩耗粉はその位置の相対すべり量に比例して繰返しと共に一方向に少しずつ押し出される、すなわちカスケード的な排出モデルによる摩耗プロセスを解析した。その結果、接触外端部の摩耗局面形状は最終的に接触外端部から排出される摩耗粉の排出速度に依存し、その解析的な摩耗局面形状と実測形状とはほぼ類似していることを明らかにした。
生体情報モニタリングのためのウェアラブル伸縮性有機フォトディテクタ

大面積伸縮性回路実現のために、配線材料として用いる印刷可能な伸縮性導体の改良を行った。様々な検討の結果、伸長前の導電率が6500 S cm-1、400%(元の長さの5倍)伸長しても1000 S cm-1もの高い導電率を持つ伸縮性導体の開発に成功した。100%以上伸長したときの導電率は、印刷形成できる材料としては世界最高の導電率である。本研究成果はNature Materials誌に受理された。開発された伸縮性導体は、銀フレーク・フッ素ゴム・フッ素界面活性剤を混合して作製される。伸長してもなぜこのように高い導電率を実現できるのかを調査するために、走査型電子顕微鏡(SEM)および透過型電子顕微鏡(TEM)によって印刷された伸縮性導体の観察を行った。その結果、コンポジット材料中に均一に分散された銀フレークが、フッ素ゴム中に溶けだして約8 nmの大きさの銀ナノ粒子として再析出することが分かった。このように銀フレークから銀ナノ粒子をin situ合成する現象は世界初の発見である。さらに、フッ素ゴムの分子量や界面活性剤の化学構造による銀ナノ粒子のサイズ・密度の制御や、材料を伸長すると伸長に従って銀ナノ粒子が配列する現象の観察に成功した。さらに、作製した伸縮性導体を用いて伸縮性圧力・温度センサを作製した。作製されたセンサは250%伸長しても正確に圧力・温度をセンシングできることが示された。センサは熱可塑性ポリウレタン基材上に全て印刷プロセスで作製され、テキスタイルのような柔らかい基材上にも容易に熱圧着できる。本研究では、伸縮性導体の高性能化とその原理解明まで成功し、その大面積伸縮性センサ応用の可能性まで示すことに成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
心臓バイオペースメーカーの基礎的研究-遺伝子導入によるペースメーカー細胞の作成-

徐脈性不整脈に対する治療は、現在のところ一般的に体内式ペースメーカー移植術が行われている。しかしながらQOLや医療費、電池寿命などの問題点も存在する。そのため徐脈性不整脈に対する再生医療として、自動能を持つ心筋細胞の作成あるいは遺伝子導入によりその能力を獲得させることが試みられている。洞結節細胞が自動能を有しているのは、内向き整流カリウムチャンネルが欠如しさらに過分極誘発内向き電流チャンネルが存在していることにより、第4相拡張期脱分極が起こるためである。この過分極誘発内向き電流チャンネルは、HCN遺伝子ファミリーによって規定されており、このHCN遺伝子ファミリーのなかのHCN2およびHCN4遺伝子の抽出が必要である。われわれは老化モデルであるKlotho遺伝子変異マウスを用いて徐脈性不整脈の検討をおこなったところ、Klotho遺伝子が正常なpacemaker細胞機能に必要であることが判明した。われわれは、ヒト心臓cDNAからPCRを用いた手法により得られたHCN4全長配列を発現プラスミドpcDMA3.1に挿入した。全長配列を確認後、ヒト腎臓細胞を用いた蛋白発現確認をウェスタンブロット法にて行った。得られた遺伝子を用いた組換えアデノウイルスを作成するため、コスミドベクターpAxCAwtit2への組替えを行った。さらにわれわれは臨床的に、ヒト心臓内の洞結節細胞以外にも自動能を示す領域が深在することが、カテーテルアブレーションの手法により証明できており、自動能を有する細胞を心筋内に導入することによる徐脈性不整脈治療の可能性を示唆するものである。以上より、アデノウイルスベクターを作成しHCN4遺伝子の心筋細胞への導入を行うことにより、心筋を緩徐脱分極させるバイオペースメーカー細胞の作成の可能性がある。そのためには、in vivoでのより効率的な心筋への遺伝子導入法を検討し、その臨床応用の可能性を築くことが必要である。現在までこれらの遺伝子を既知の遺伝子コードを用いて再合成、あるいは心筋あるいは脳組織から抽出することにより、HCN2およびHCN4遺伝子を作成中である。また遺伝子を抽出した後に、細胞に遺伝子を導入し、過分極誘発内向き電流チャンネルの発現を確認する必要がある。ラット新生児心筋細胞培養法は、既に確立した方法により行っており、後2-3日の新生児ラットより心室細胞をトリプシン処理にて単離し、細胞はTyrode液にて処理したのち、10%ウシ胎児血清存在下のDMEMにて培養、拡張(cell expansion)している。イヌにおいてカテーテルアブレーションにより、右心房中隔で完全房室ブロックの作成を試み、これまでその作成に成功している。さらに心房心室にペースメーカーリードを留置し、ペースメーカーにて長期間生存し、心不全や他の合併症も伴わずにフォローが可能であることが確認された。現在まで、HCN遺伝子を確保することに努力してきたが、遺伝子抽出にことのほか難渋している。徐脈性不整脈に対する再生医療として、自動能を持つ心筋細胞の作成あるいは遺伝子導入によりその能力を獲得させることが試みられている。

この過分極誘発内向き電流チャンネルは、HCN遺伝子ファミリーによって規定されており、このHCN遺伝子ファミリーのなかのHCN2およびHCN4遺伝子の抽出が本研究の達成にまず必要である。われわれはまずHCN2遺伝子をヒト心臓cDNAおよびヒト脳cDNAからPCRを用いた手法により抽出を試みた。しかし残念ながら遺伝子量が極めて少量なため、HCN2遺伝子を得ることができなかった。そこで次にわれわれは、ヒト心臓cDNAからPCRを用いた手法により得られたHCN4全長配列を発現プラスミドpcDMA3.1に挿入した。全長配列を確認後、ヒト腎臓細胞を用いた蛋白発現確認をウェスタンブロット法にて行った。得られた遺伝子を用いた組換えアデノウイルスを作成するため、コスミドベクターpAxCAwtit2への組替えを行った。これらのことより、今後さらにアデノウイルスベクターを作成しHCN4遺伝子の心筋細胞への導入を行うことにより、心筋を緩徐脱分極させるバイオペースメーカー細胞の作成の可能性があることが判明した。そのためには、in vivoでのより効率的な心筋への遺伝子導入法を検討し、その臨床応用の可能性を築くことが必要である。
歯根吸収発症における細胞内小器官分解機構を有する１２／１５－ＬＯＸの関与

近年、歯根吸収発症の過程に、歯根膜組織の硝子様変性や炎症が深く関与している可能性が明らかになってきた。しかし、歯根吸収の分子生物学的な原因や経路はほとんど解明されていない。我々は、アラキドン酸代謝酵素である12/15-リポキーシゲナーゼ(12/15-LOX)が炎症反応のみならず、細胞内小器官を分解し硝子様変性を誘導する働きがある事に注目した。本研究の目的は、12/15-LOXが細胞内小器官を分解し、硝子様変性を惹起して、歯根吸収の発症に関わるかを調べることである。29年度は、ラットの上顎第1臼歯-前歯間に矯正装置(クローズドコイルスプリング)を装着し、上顎第1臼歯を近心に牽引した。12/15-LOXの阻害剤を0日と7日に投与して、矯正装置装着後14日に、小動物用マイクロCTおよび走査型顕微鏡撮影を行い歯の動きや周囲骨の変化を観察した。また、走査型顕微鏡ー歯根を摘出し、走査型電子顕微鏡(SEM)にて歯根吸収面積を、走査型レーザー顕微鏡(SLM)にて歯根吸収深さを測定した。その結果、コントロールにおいて歯の移動量は0.25±0.11mmであったが、12/15-LOX阻害剤投与群では0.33±.013mmであった。有意差は認めなかったが(p>0.05)、矯正力による歯の移動は促進される傾向がみられた。歯根吸収については解析中であるが、現在のところ歯根吸収に変化を認めていない。ラットに矯正装置を装着する実験系は従来から行っており、特に問題なかった。12/15-LOXの阻害剤を投与することは初めての試みであったが、腹腔内投与で特に支障はなかった。また実験動物の生存に特に影響することはなかった。マイクロCT撮像も歯根標本作製も特に問題なく進行している。今後は歯根標本から歯根吸収量を定量する。また12/15-LOXの硝子様変性帯での発現を中心に検討する。矯正後に、組織標本を作製しHE染色(エオジン好性による硝子様変性の同定)、TUNEL染色(細胞死判定)、免疫染色(12/15-LOX発現判定)を行う。購入予定の試薬が年度末に差し掛かり、次年度購入になったため。
低酸素応答系の制御に基づく生活習慣病治療の試み

低酸素応答系において、酸素濃度センサーとして働く酵素であるprolyl hydroxylase(PHD)の阻害は平滑筋細胞のアンジオテンシンII受容体の発現,アンジオテンシンIIによる心臓の線維化を抑制した。またPHDアイソフォーム2を脂肪細胞特異的に欠損するマウスは高脂肪食負荷による体重増加に抵抗性であり、耐糖能が保たれていた。PHDの阻害は心血管病やメタボリック症候群の新たな治療法となる可能性が示唆された。【研究の背景と目的】脂肪組織や血管における炎症が、肥満に伴うメタボリック症候群や動脈硬化病変の形成に重要な役割を果たす。また炎症と低酸素状態は悪循環を形成する事が知られている。低酸素状態で活性化されるhypoxia-inducible factor(HIF)と呼ばれる転写因子は、正常酸素状態ではprolyl hydroxylase domain (PHD)蛋白により分解へ誘導される。低酸素状態になるとPHDが阻害される結果HIFが活性化され、低酸素に拮抗する様々な分子の発現を誘導する。本研究では、脂肪細胞特異的にPHDのアイソフォーム2(PHD2)を欠損するマウスを作成し、解析した。【結果】PHD2-floxedマウスとaP2-Creマウスを交配し、脂肪細胞特異的PHD2欠損マウスを作成した。このマウスの脂肪組織ではHIFの発現が増加していた。高脂肪食を負荷したところ、野生型マウスと比較してPHD2欠損マウスは体重および脂肪重量が少なく、耐糖能が良好であった。インスリン抵抗性には大きな差は無かった。高脂肪食負荷後のPHD2欠損マウスの脂肪細胞は小さく、脂肪組織へのマクロファージの浸潤も少なかった。脂肪組織での解糖系酵素遺伝子の発現増加が認められた.【考察】脂肪細胞特異的にPHD2を欠損するマウスは高脂肪食負荷による肥満に抵抗性で耐糖能が良好であることが分かった。これは、HIFの活性化により解糖系が亢進し、酸化的リン酸化が抑制されたため、より多くの糖を消費してATP産生を行うためと考えられた。また,脂肪組織へのマクロファージの浸潤が減少しており、脂肪組織における炎症の軽減の関与も示唆された。脂肪細胞のPHD2は肥満軽減のための創薬のよい標的分子となる可能性が考えられた。低酸素状態で活性化されるhypoxia-inducible factor(HIF)と呼ばれる転写因子は、正常酸素状態ではprolyl hydroxylase (PHD)蛋白により分解へ誘導される。低酸素状態になるとPHDが阻害される結果HIFが活性化され、低酸素に拮抗するための様々な分子の発現を誘導する。本研究では、レニン・アンジオテンシン系に対するPHD阻害の影響をアンジオテンシン(Ang)IIタイプ1受容体(AT1R)の発現や機能などに着目して解析した。【結果】PHDの阻害薬であるコバルトの投与あるいは低酸素(1%02)への暴露は,培養平滑筋細胞のAT1Rの発現を抑制した。PHDの主要なアイソフォームであるPHD2をsiRNAによりノックダウンしても同様にAT1Rの発現が抑制された。しかしHIFの過剰発現はAT1Rの発現には影響を与えなかった。PHD阻害はAT1R遺伝子のプロモーター活性とmRNA安定性の両方を減少させた。コバルトによる前処置は平滑筋細胞においてAngIIによるERKの活性化、細胞肥大を抑制した。マウスにコバルトを飲水投与すると,大動脈におけるAT1Rの発現が低下された。コバルトの投与は4週間のAngII投与により生じる冠動脈周囲の線維化を抑制した。【考察】PHDの阻害がAT1Rの発現を抑制する事を明らかにした。このAT1Rの発現抑制により、AngIIにより誘導される細胞内シグナルの活性化、平滑筋細胞の肥大、血管周囲の線維化などが抑制されたと考えられた。AngIIは心不全や動脈硬化などの進展に重要な役割を果たしていることから、PHDの阻害は心血管病の新たな治療戦略となる可能性が示唆された。prolyl hydroxylase domain蛋白の阻害がアンジオテンシンII受容体の発現調節に関わることを平成23年度に報告できた。現在prolyl hydroxylase domain蛋白2を脂肪細胞およびマクロファージ特異的にノックアウトしたマウスの作成に成功している。このマウスの解析により今後prolyl hydroxylase domain蛋白2の機能に関して新たな知見が得られると期待されるので、研究は概ね順調に進展していると判断している。prolyl hydroxylase domain蛋白2を脂肪細胞およびマクロファージ特異的にノックアウトしたマウスが作成できたので、表現型の解析を行う。動脈硬化モデルマウスとの交配を行い、動脈硬化病変の形成におけるprolyl hydroxylase domain蛋白2の役割を明らかにする。

また、これらのマウスに高脂肪食を負荷し、糖・脂質代謝におけるprolyl hydroxylase domain蛋白2の役割を解析する予定である。組織の免疫染色、定量的PCR、ウエスタンブロットに必要な試薬、抗体等を購入する。血中のサイトカイン、インスリン等を測定するアッセイキットを購入する。アッセイに必要なプラスチックチューブ、ピペットチップなどを購入する。研究成果の発表のための旅費を支払う。
パラメトリックＸ線の特性を利用したコーンビームＤＥＩ法の高度化

日本大学電子線利用研究施設(LEBRA)のパラメトリックX線源(PXR)を用い、コーンビーム拡大効果とX線位相コントラスト法の一種である回折強調型イメージング(DEI)が両立することを実験的に確かめた。実際に21%の拡大率を持った位相勾配像が得られた。またDEIの高度化として、X線が試料物質から受ける小角散乱を利用したイメージングを試み、これに成功した。試料として発泡スチロールを用い、X線エネルギー25.5keVで実験を行った結果、密度が非常に小さくX線の吸収がほとんど無い発泡スチロールで比較的強いコントラストが得られ、通常のX線像とは本質的に異なる情報が像が反映されることがわかった。日本大学電子線利用研究施設(LEBRA)のパラメトリックX線源(PXR)からのコーンビームを用い、試料物質をX線が通過する際に受ける小角散乱を利用したイメージングを試み、これに成功した。実験セットアップは、回折強調イメージング(DEI)と同じであり、屈折の代わりにX線小角散乱(SAXS)の効果をアナライザー結晶における回折曲線の広がりとして検出することができた。実証用の試料として発泡スチロールを用い、X線エネルギー25.5keVで実験を行った。この条件では試料による散乱角は数マイクロラジアンであり、SAXSとしては極小角散乱の領域であったが、DEIの測定系で十分検出可能であった。実際、密度が非常に小さくX線の吸収がほとんど無い発泡スチロールで比較的強いコントラストが得られ、吸収コントラストや位相コントラストとは本質的に異なる情報を反映したイメージングであることが確認できた。ギニエプロットからは1ミクロン程度の微細構造に起因すると考えられ、検出器の画素サイズよりも小さな構造の情報がX線像のコントラストとして得られたことになる。また、このSAXSの影響は試料のエッジ部でも強く見られることが分かった。H24年度の成果として、PXRがコーンビームであることを利用した拡大DEI実験において、画像のボケが生じることが確認されていたが、これはエッジ部での散乱によるものと考えられる。小角散乱に着目することにより、伝搬型位相コントラストに伴うエッジ強調効果との違いが明確になったといえる。パラメトリックX線放射(PXR)を発生原理とする日本大学電子線利用研究施設(LEBRA)のX線源を用い、コーン(円錐)ビームとしての特性と、X線位相コントラスト法の一種である回折強調型イメージング(DEI)が両立することの実験的実証を試みた。コーンビームの拡大効果をDEI測定で確認するには大面積のアナライザー結晶が必要であるため、検討の結果、Si(220)面を用いて実証実験を行うこととなった。X線エネルギー18keVにおいて試料-アナライザー結晶の距離が0.3mと2mの場合のDEI像の比較を行った。LEBRA-PXRの実験セットアップでは、後者は前者に対して25%の拡大像が得られるはずであり、得られたDEI像は実際にその倍率となっていた。画像処理の結果、典型的な位相勾配像が得られており、通常は10μrad以下の平行性が必要となるDEIで円錐拡大効果が観測されるという、ユニークな結果が実際に得られた。しかしながら、距離が近く拡大効果の少ない場合に比べ、試料のエッジの鮮明さが明かに低下することもわかった。同じ試料を伝搬型位相コントラスト法で測定するとエッジ強調効果が得られており、拡大DEI像のエッジのボケは散乱などが影響している可能性がある。また、18keVのみならず25.5keVにおいても安定にDEI実験を実施する環境が整ったため、2年目に重点的に行う予定であった、PXRを用いた極小角散乱イメージングの可能性の検証に着手した。発泡スチロールとアクリルを試料として25.5keVでDEI測定を実施し、吸収コントラストと屈折による位相コントラストではアクリルの方が強いコントラストが得られたが、画素毎の回折曲線の規格化されたピーク高を画像のコントラストに用いたところ、発泡スチロールで強いコントラストを得ることができた。これは小角散乱によるコントラストと思われる。本研究の主要な目的である、コーンビームによる拡大効果とDEI法によるX線位相コントラスト像取得の両立については、実際に実験で確かめることができた。1年目には2種類の拡大率での実験しか実施できなかったため、比較、分析するにはまだ十分ではないが、拡大効果を確認することができただけでも重要な知見が得られたといってよい。また、2年目以降に実施する予定であった、極小角散乱イメージングに関して、予想以上に肯定的な実験結果が得られた。以上より、研究全体においては、概ね順調に進展しているといえる。初年度にPXRを用いたDEI実験において、コーンビーム拡大効果が実際に確認された事に基づき、拡大率やPXRエネルギーが異なる数種類の条件での測定と結果の比較を行う。

その上で、DEIで得られたX線位相勾配像に空間微分処理を施し、それによって得られるエッジ強調像と伝搬型の位相コントラスト像との比較を行う。極小角散乱イメージングについては、初年度で見通しが立った25keV近辺で実験を行い、基礎的なデータを収集する。特に小角散乱効果を画像のコントラストとして定量化する合理的な演算処理について検討し、画像のビジビリティについての議論を深めていく。イメージング実験における画像計測の低ノイズ化するために、現有のイメージセンサーを冷却して使用することを計画し、そのための主要な機器の準備をすることができた。しかし、断熱材や固定するための治具などがまだ用意できていないため、それらを消耗品として調達し、冷却系を組み上げる。また、拡大DEIや極小角散乱イメージングなど、非常にユニークで先端的な成果が得られつつあるので、国内学会だけでなく、国際会議で成果報告するための旅費として使用する。
「もう一つの精神史――ハーン受容にみる近・現代日本」

本プロジェクト「もう一つの精神史」の目的は、明治以来、来日した外国人の中でももっとも日本の心をよく理解したとされるラフカディオ・ハーンこと小泉八雲の日本における受容・表象のあり方を検証し、近・現代日本の隠れた精神史を明らかにすることにあった。この目的は大体果たせたのではないかと思う。具体的な研究成果としては、期間内にテーマに関する論文を三本書き上げ、そのうちの一本はニュージーランドの査読付き学術誌に掲載された("The Politics of Nostalgia in Vestiges of Japan", NZAS, 2012)。残りの二本は査読付き学術誌での掲載に向けて準備中である。本研究プロジェクトの目的は、日本におけるラフカディオ・ハーンこと小泉八雲の受容の在り方を分析し、近・現代日本の隠れた精神史を発掘することにある。明治以来、日本の良き理解者として、日本人に愛されてきたハーンは、古き良き日本を象徴する存在であり、彼の受容の在り方を探ることは、日本におけるナショナリズムやアイデンティティの問題を明らかにすることである。ハーン研究者の言説の分析については福間良明の先行研究があるが、本研究では、より総合的・包括的なハーン受容の検証を実現するため、ハーン研究とは直接関係のない知識人の言説やポピュラー・カルチャーの表象をも分析対象としている。ハーン研究者によるハーン受容の在り方を概観した平成24年度に続き、平成25年度では、明治以来の一般の日本の知識人(古くは岡倉天心、柳田国男から最近では長尾龍一、梅原猛、小堀桂一郎など)におけるハーン受容についての資料を収集し、分析した。具体的には、これらの知識人がハーンについて直接書いた論文やエッセイ、新聞記事などから、ハーンを語ることを直接の目的としていない著作(日本近代思想史など)や、対談などに表れたハーン像を探り、明治以来、近代化の問題に悩む日本の知識人にとって、ハーンとは一体何を意味するのかを分析した。また時代によってハーン受容に傾向があり、そうした変遷についても分析した(例えば戦前は国家神道・靖国神社の擁護者といった「男性的」で政治的なものが多かったのに対し、戦後は軍国主義への反動か、民俗学者としてのハーン、虫の声を楽しむハーンという「女性的」で文化的なものが多い。1990年代になると再び「男性的」ハーン言説が登場するが)。平成25年度の研究は、ほぼ研究計画通りに実行できた。本研究では日本におけるラフカディオ・ハーンこと小泉八雲の受容を検証し、そこに表れた日本の精神史を明らかにする。日本における小泉八雲研究は一人の作家の研究という以上の意味がある。つまり、ハーンを「古き良き日本」として記号化することにより、日本の伝統の良さ、あるいはこれからの日本のあるべき姿を見直すことである。日本では小泉八雲そのものに関する研究は数多くあるが、その受容をアイデンティティやナショナリズムから論じたものは殆どない。本研究では、小泉八雲の受容を通してみた、明治以来の近代による文化喪失の問題に焦点をあてている。そして、その受容の分析対象を(1)小泉八雲研究者、(2)(小泉八雲)非研究者の知識人、(3)ポピュラー・カルチャーの3つに分けて、より包括的な受容の検証を目指している。本プロジェクト「もう一つの精神史」の目的は、日本の良き理解者とされるラフカディオ・ハーンこと小泉八雲の日本における受容・表象の在り方を検証し、近・現代日本の隠れた精神史を明らかにすることにある。多くの日本人にとって、ハーンが大切なのは、ハーンの実際に残した作品や人物のためではなく、「古き良き日本」としての記号のためであり、これは明治以来の急激な近代化による文化喪失の問題と深く関係がある。そのため、本プロジェクトでは、研究対象を研究者以外(研究者の受容については先行研究がある)の知識人やポピュラー・カルチャーまで広げ、より包括的なハーン像の検証を試みた。三年目の最終年度では、ポピュラー・カルチャーにおける受容を検証した。具体的にはハーンに関する小説や漫画、山田太一の『日本の面影』などのテレビドラマ、『サライ』などの一般紙(非学術誌)におけるハーン特集号などの資料を収集し、その内容を分析した。また、小泉八雲記念館(松江・熊本・焼津)における展示物やコメントパンフレットなどのハーンの表象をテキストとして分析した。知識人の小泉八雲像には、民俗学者としてのハーンから、軍国主義的ナショナリストとしてのハーンなど、様々な受容の在り方がみられるが、ポピュラー・カルチャーにおいては概ね、「虫の声を愛ずるハーン」といった、柔らかく、非政治的で「女性的」なものが多かった。ポピュラー・カルチャーにおけるハーン像は富国強兵や軍国主義などで疲れた精神を癒し、尚且つ日本人としてのアイデンティティを再確認するために作り出されたものであることが明らかになった。また、最終年度の今年度は、三年間の研究のまとめの論文を書き上げ、知識人とポピュラー・カルチャーの受容の違いなども明らかにした。最終年度における研究はほぼ計画通りに進んだ。

日本文学ハーン研究者の受容に比べて一般知識人(非ハーン研究者)の資料収集は数も多い上、確認作業もタイトルに必ずしもハーンの名前が入っていないなどの理由から、それ程簡単ではない。しかし、ハーン研究者である速川和男がハーンに関する文献リスト(百科事典におけるハーンの記載など、かなり多くを網羅している)を作っていて、ある程度の目途をつけることができた。またそれ以外にも、ハーン言説はしばしば日本近代思想史、日本人論、日本精神史、お雇い外国人、神道などに関する著作に見出すことができ、ある程度まで絞り込みが可能だったので、資料収集は比較的スムーズに行った。本年度はこれらをまとめて分析し、今年度のテーマに関する論文のドラフトも一本出来上がった。本研究では日本におけるラフカディオ・ハーンこと小泉八雲の受容を検証し、そこに表れた日本の精神史を明らかにする。当該年度では、(1)研究者の小泉八雲受容についての資料蒐集・分析を主に行った。日本における小泉八雲研究は一人の作家の研究という以上の意味がある。つまり、ハーンを「古き良き日本」として記号化することにより、日本の伝統の良さ、あるいはこれからの日本のあるべき姿を見直すことである。この点は(2)の知識人も(3)のポピュラー・カルチャーも一緒だが、イメージだけで論じるのではなく、一次資料(つまりハーンの著作)に基づいて議論を行っているところに特徴がある。当該年度では、平川祐弘などの研究者による著作の特徴をまとめた。また、研究者との違いを明らかにする段階で、山田太一の小泉八雲に関する劇、『日本の面影』を論じた論文を書き(単著)、ニュージランドの査読付き学術誌に発表した(Rie Kido Askew, "The Politics of Nostaligia in Vestages of Japan: Yamada Taichi's Representation of Lafcadio Hearn" New Zealand Journal of Asian Studies, vol. 14, no. 1, June 2012, pp. 87-103)。夏休み中に出張で赴いたオーストラリアでは、母校のモナシュ大学の日本研究科の研究者と意見交換も行った。研究はおおむね順調に進んでいるといえると思う。平成26年度の研究計画はポピュラー・カルチャーにおけるハーン受容であり、娯楽(推理)小説、劇、漫画、博物館などにおけるハーン像を検証する。博物館に関してはフィールドワークを行わなければならず、前もって開館日や時間などを調べて効率よく行う予定である。また三年間のプロジェクトの総括として、ハーン研究者、一般知識人(非ハーン研究者)、ポピュラー・カルチャーの特徴を明らかにし、日本におけるハーン受容の全体像を探る。今後の研究の推進方策は、周辺資料、つまり小泉八雲研究者ではない知識人による言説とポピュラー・カルチャーにおける表象に着目し、より包括的な小泉八雲受容の実態を明らかにする。
マメ科植物の就眠運動を制御するイオン輸送の解明

マメ科植物は,食料,家畜飼料,工業原材料など幅広い用途で利用されており,イネ科植物についで産業上の重要性が高い.マメ科植物は,朝に葉を開き,夜には葉を閉じるという就眠運動を行うが,その意義は明らかになっていない.近年,本研究代表者らは就眠運動のモデル植物であるアメリカネムノキから,就眠運動を制御するK+チャネルとCl-チャネルを見出した.本研究では,K+チャネルとCl-チャネルに加えて,就眠運動のシグナル伝達に必要と考えられるCa2+チャネルを見出し,Ca2+の移行を可視化できる植物を作製して証明する.そして,マメ科植物だけに保存されている就眠運動の意義を問う.マメ科植物は,食料,家畜飼料,工業原材料など幅広い用途で利用されており,イネ科植物についで産業上の重要性が高い.マメ科植物は,朝に葉を開き,夜には葉を閉じるという就眠運動を行うが,その意義は明らかになっていない.近年,本研究代表者らは就眠運動のモデル植物であるアメリカネムノキから,就眠運動を制御するK+チャネルとCl-チャネルを見出した.本研究では,K+チャネルとCl-チャネルに加えて,就眠運動のシグナル伝達に必要と考えられるCa2+チャネルを見出し,Ca2+の移行を可視化できる植物を作製して証明する.そして,マメ科植物だけに保存されている就眠運動の意義を問う.
アレイ化カスコード線形ドハティ増幅器

アレイ化カスコード線形ドハティ増幅器を実現するため,基本セル構造となる独立バイアス型のInGaP/GaAs HBT3段カスコードMMICとAlGaN/GaN HEMT3段カスコードMMICを設計・試作した. HBTMMICでは非独立バイアス型に比べて電力利得は10dB以上,アイソレーションは23dB以上改善され,電力効率特性とひずみ特性も独立に最適化調整できることが実験的に確認された.HEMTMMICでも同様の効果が確認された.このようなセルを2つ用いてドハティ増幅器を構成したところ,出力バックオフ5dB以上の領域で付加電力効率の改善がシミュレーションで確認され,本手法の有効性が示された.今年度は本研究の基盤となるAlGaN/GaN HEMTおよびInGaP/GaAs HBTを用いた独立バイアス型3段カスコードチップの試作をそれぞれMMICプロセスを用いて完了した。試作した独立バイアス型InGaP/GaAsHBT3段カスコードチップのマイクロ波動作実験により、従来型の3段カスコード構成との電力利得ならびに安定性の比較を行った。この結果当初からシミュレーションで予測されていた通り、独立バイアス型カスコード回路は、従来型の非独立バイアス型に比べて1.5GHz2.5GHzの周波数に亘って10dB以上高い最大有能電力(40dB45dB)が得られ、アイソレーションに関しても同帯域で23dB以上改善され-80dB以下となり、大幅な改善が見られた。今後このような増幅エレメントをドハティ増幅器のキャリア増幅器およびピーク増幅器として用いることの有望性が示された。GaNHEMTに関しては熱等価回路を含めた大信号モデルパラメータの新しい抽出法を提案に精密なデバイスモデルの構築に成功した。また試作GaNHEMTした3段カスコードチップに関しては現在評価中であるが、アレイ化カスコードドハティ実現を目指してドハティ増幅器の基本回路構成法に関して検討を行った。この結果四分の一波長インバータを用いない小型ドハティ増幅器を提案しGaNHEMTチップを用いて試作を行い1.67-1.99GHzに亘って6dBの入力電力バックオフ時に60%以上の付加電力効率が得られた。この構成をアレイ化カスコード増幅器に適用すると、寸法を大幅に小型化できる見通しとなった。平成27年度は、先ずMMICアレイ化ドハティ増幅器を安定に動作させるには、ドハティ増幅器に生ずる複数の閉回路に関して、それぞれ安定性を確保することが特に重要であることを見出した。この安定性は動作基本周波数の安定性はもちろんのこと、非線形性と帰還回路から生ずる分数調波を介したループ発振に関するすることが重要であることを理論的ならびに実験的に示し、特に2分の1分数調波のループ利得とループ位相の制御が重要であることを示した。次に、この安定化制御が達成できる制御/バイアス供給共用回路を考案し、具体的に6GHz帯pHEMT MMICドハティ増幅器設計に適用した結果、試作MMICドハティ増幅器において、6.1GHz6.8GHzと広帯域に亘って10dB入力バックオフ時の付加電力効率40%という良好なドハティ増幅特性が達成された。この帯域は、安定化回路を備えないとときに比べて2倍広帯域化されていることも実験により確認されている。さらに、アレイ化カスコードドハティ増幅器の基本増幅セルとなる独立バイアス型3スタックカスコードHBT-MMIC増幅セルと独立バイアス型3スタックカスコードGaNHEMT-MMIC増幅セルを設計試作し、基本増幅特性を実験により確認した。この結果、ともにアレイ化ドハティ増幅器の安定動作に必須な逆方法アイソレーションが大きく改善され、特にHBT型では最大-90dBが得られた。1.6GHzにおける基本増幅性能はHBT型では最大付加電力効率52%、GaNHEMT型では最大付加電力効率48%が得られた。また独立バイアス型カスコード増幅器の特徴である電力効率特性,ひずみ特性をそれぞれ独立に調整できることもシミュレーションと並んで実験的にも明らかとなった。アレイ化カスコード増幅器を実際に実現する上で重要となる回路安定性の課題に関して大きな進展があった。特に分数調波を介した不安定性改善に関して重要な知見が得られ、これを理論的および実験的に実証した。この成果を用いて6GHz帯MMICドハティ増幅器の2倍の動作広帯域化が達成され、本研究テーマであるアレイ化カスコードドハティ増幅器だけでなく、一般のドハティ増幅器に高性能化にも貢献できる見通しとなった。アレイ化構成に関しては、化合物半導体ファンドリーサービスを用いて、独立バイアス型3スタックHBT MMIC増幅セルと独立バイアス型3スタックGaNHEMT MMIC増幅セルの試作が完了し、それぞれ、良好な増幅特性が実験的に確認された。電力効率はシミュレーションで得られたものよりやや低いが、上記回路安定化回路の研究成果と合わせて今後のアレイ化カスコード増幅器の研究推進が順調に行える。独立バイアス型3スタック構造GaN-HEMT MMICを設計し、ファンドリーサービスを用いて試作した.この試作チップを評価治具に実装して基本動作試験を実施したところ、第一ゲートバイアスは、付加電力効率(PAE),3次相互変調ひずみ(IMD3),および出力電力の三つの評価指標に大きく関与する一方で,第三ゲートバイアスはIMD3のみに関与すること、さらに第一ドレーン電圧はIMD3には関与しないが、PAEと出力電力に大きく影響を与えることなどが判明し,本提案の独立バイアス型3スタック構造が有効であることが確認された.

この構造で1.6GHz帯電力増幅器を試作したところ,1Wの出力,48%のPAE,20dBの電力利得,5dB出力バックオフ時に-30dBcの良好なIMD3を確認した.このような基本増幅器セルを並列させ,一方をキャリア増幅器とし、もう一方をピーク増幅器として動作させるドハティ増幅器の動作をハーモニックバランスシミュレーションにより確認した.この結果,3スタックGaN-HEMT単体増幅器構成に比べて,複数の3スタックGaNーHEMT単体増幅器を用いたドハティ増幅器構成は出力バックオフが5dB以上の領域で,優位なPAE値を保ち、本提案の妥当性が実証された.さらに、複数の単体増幅器を切り替える高耐圧GaN-HEMTスイッチMMICの試作を行い良好なスイッチ特性を示した.本研究で得られた,非対称な複数増幅器の結合技術は、第五世代携帯電話システムで多用する同時増幅マルチバンド増幅器の動作安定性確保ならびにひずみ特性低減化にも貢献した.アレイ化カスコード線形ドハティ増幅器を実現するため,基本セル構造となる独立バイアス型のInGaP/GaAs HBT3段カスコードMMICとAlGaN/GaN HEMT3段カスコードMMICを設計・試作した. HBTMMICでは非独立バイアス型に比べて電力利得は10dB以上,アイソレーションは23dB以上改善され,電力効率特性とひずみ特性も独立に最適化調整できることが実験的に確認された.HEMTMMICでも同様の効果が確認された.このようなセルを2つ用いてドハティ増幅器を構成したところ,出力バックオフ5dB以上の領域で付加電力効率の改善がシミュレーションで確認され,本手法の有効性が示された.独立バイアス型3段カスコードチップから構成されるコア部MMICの試作を1年前倒し行いHBTチップに関しては、理論予測通りの高利得と高安定性が達成された。GaNEMTの熱等価回路を考慮した高精度大信号モデリングに関しては、新しいパラメータ抽出法を提案して精密なモデル構築が達成された。ドハティ増幅器に関しては1段GaNHEMTを用いた四分の一波長インバータを用いない小型広帯域ドハティ増幅器構成法を提案した。3段カスコードコアチップへの本技術の適用は来年度となるが、以上のようにおおむね順調に研究は進展している。平成27年度までにアレイ化カスコード増幅器を構成する上で重要となる動作安定化に関して知見が得られ、実験的にもその有効性が確認できた。さらにアレイ化カスコード増幅器を構成する上で必要なMMIC増幅器セルをHBT型とGaNHEMT型の両方で設計試作し、良好な増幅動作を実験的に確認できた。以上の二つの成果をベースにして、平成28年度はアレイ化カスコード増幅回路の動作実験結果とシミュレーション結果との詳細な比較検討を行う予定であり、新しいマイクロ波増幅器設計法を開拓できるように研究を推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロ波工学27年度には、AlGaN/GaN HEMTとInGaP/GaAs HBTの3段カスコード構成コアチップのひずみ特性、電力効率特性を把握し、これらをベースにしてアレイ化
地球初期生命の多様性:太古代地質体における炭素、窒素、及び硫黄同位体分布

昨年度確立した流体包有物中メタンガスの同位体分析法を用い、本年度は太古代熱水岩脈中試料の分析を行った。その結果、35億年前の海底を循環した熱水中にメタンガスが存在し、それらは有機物の熱分解過程とメタン生成菌活動の二つの起源を有することを示した。この結果は約35億年当時、メタン生成菌が活動したことを示す世界初の証拠と考えられる。その成果は今夏行われた進化学会にて公表された。さらに太古代硫化鉱物の硫黄同位体分析のために抽出した硫黄試料については、カーネギー研究機構において分析を行い、約35億年前の熱水岩脈および熱水性堆積物試料が硫黄同位体比異常を有することを突き止めた。またこの同位体組成は大気・海洋由来の成分と熱水・マグマ起源の成分の混合によって決まることを示し、当時の硫黄循環を知る上で重要な知見を加える事が出来た。また、より34Sに乏しい黄鉄鉱が硫酸塩岩試料中に存在することを突き止めた。これは約35億年当時の硫酸還元菌活動を示唆するため、今後更に研究を発展させる必要がある。細菌化石の系統的な記載(約1000試料)を行った。その結果、約30億年前のチャート層中に含まれる球菌様の構造は900試料以上は化石と断定するに足る構造を有しないが、残りの10%以下の試料はその内部に不定形の膜構造を有し、化石化した原形質である可能性が高まった。この成果は現在、学術雑誌に投稿中である。また、夏期に2地域での野外地質調査を行った。一つは約40億年前の地質体が露出するカナダ、アカスタ地域において、世界最古の堆積岩発見を試みた。その結果、最古の堆積岩は野外で認定出来なかったが、今後系統的に採取された試料の鏡下観察を行い、当時の生痕発見を目指す。一方、約35.20億年前の地質体が露出するオーストラリア、ピルバラ地域においても、野外調査を行い、今後分析に用いる岩石約500試料を新たに採取した。また、地質調査の結果約30億年前の海台上に堆積した遠洋浅海堆積物の認定に成功した。従って、すでに認定されている35億年前の海底熱水系、遠洋浅海堆積物、および27億年前の浅海堆積物とあわせ、当時の生物圏分布はさらに詳しく検討可能となった。さらに、35億年前の熱水岩脈について、新たに鉱物組み合わせと流体包有物の組成を決定し、岩脈中に含まれるケロジェンが無生物的に合成された可能性を検討した。この結果、同岩脈はその形成時に鉄酸化物や、金属単体・合金等が安定に存在しなかったことを突き止めた。これらの鉱物は無生物的な有機物合成に必要な触媒鉱物であるため、それらが存在しなかったことはケロジェンの生物起源説を強く支持する。この成果は現在論文投稿中であり、一部の結果は本年公表された。また、Raman分光法により、岩脈中の水と二酸化炭素を主とする流体包有物が、微量なメタン、や硫化水素を含む事を明らかにした。今後メタンの炭素同位対比を分析し、当時のメタン生成細菌活動を検証する事を計画している。本年度は硫黄同位体分析のためにこれまで採取した約800試料について顕微鏡下で観察・記載を行い硫化物・硫酸塩鉱物を同定し、分析に適した約70試料を選別した。その後硫黄抽出のための化学処理法を確立し選別した70試料について硫黄成分の抽出が完了した。これらの試料と鉱物分離による独立な手法で得た黄鉄鉱試料をカーネギー研究所にて分析を開始し、予察的に20試料の硫黄同位体比を決定した。その結果、約35億年前の熱水岩脈および熱水性堆積物試料が硫黄同位体比以上を有することを突き止めた。これによって当時の熱水系における硫黄の起源が大気から流入した成分に由来するという新しい知見をえた。こうした硫黄循環と生物活動の関連を詳しく調べるため、より系統的な分析を今年行う予定である。また、その結果の一部は昨秋開かれたゴールドシュミット国際会議において発表した。一方、昨年度から行っている熱水堆積物中の有機物の起源の検討結果についても同会議において発表し、その成果は本年度学術雑誌に公表された。また、その一部の成果は別の学術雑誌に受理され印刷中である。さらに当時の熱水系におけるメタン生成菌の寄与を評価するのため、同熱水岩脈中に保持されているメタンガス分析を進めている。本年度は分析のための試料選別を行うと同時に、実験上の問題点を検討した。予察的な実験は本年度中に行われその結果は来年度5月に開かれる地球惑星科学合同大会において発表する予定である。

またこの同位体組成は大気・海洋由来の成分と熱水・マグマ起源の成分の混合によって決まることを示し、当時の硫黄循環を知る上で重要な知見を加える事が出来た。また、より34Sに乏しい黄鉄鉱が硫酸塩岩試料中に存在することを突き止めた。これは約35億年当時の硫酸還元菌活動を示唆するため、今後更に研究を発展させる必要がある。
電着技術によるサンゴ礁再生技術の開発

本研究では、電着技術を応用したサンゴ礁再生技術の確立と検証を目的に、様々な実験を現地及び室内で実施した。電着とは、本来は橋梁等の防蝕のために、異なる金属を接触させて、目的の構造物よりも、早く接触させた金属を腐食させることで、対象物を防蝕する技術であるが、本研究では電着技術を応用して、サンゴに適切な電流を流すことで、成長促進を図る、従来サンゴの増殖が困難といわれた海域に、サンゴを成長させることが可能になるだけでなく、サンゴ礁再生の核として利用されるようになる。本研究では、電着技術によるサンゴ増殖メカニズムの解明と、それによってどの程度サンゴの成長促進が図れるか、さらにその最適条件を解明することを目的としており、特に同技術の効果と環境依存性・種依存性を解明する。また電着技術を最大限に応用して、サンゴ幼生が活着しやすい基盤を開発する。これにより、効率的なサンゴ幼生の採取と、活着後のサンゴの成長を自然界と比べて2倍程度にまで高める技術を開発する。最終的には、沖縄県等のすでにサンゴ礁が破壊された海域における、サンゴ礁の復元、再生、創造を行うための、サンゴ礁再生技術の運用方法を示し、例えば海岸浸食を食い止めることが困難な離島において、自然のサンゴ礁形成を促進し、領土の防御と潤いある発展の両立に寄与する。具体的に上記の目的を達成するために、(1)実証実験のためのサンゴ棚を製作し、石垣島の沖合の海域に設置した。(2)研究の継続を推進する過程で竹富東港浮桟橋のモニタリングを行った結果、実海域においてもサンゴと電気の関係が明らかになった。(3)「サンゴに微弱電流がどのように影響しているか」定量化するために光合成活性試験の方法を発案し、実験を開始した。(4)今後、有性生殖でのサンゴ増殖を検討していくための、基盤の準備を行った。これにより、効率的なサンゴ幼生の採取と、活着後のサンゴの成長を自然界と比べて高める技術を開発する。(3)「サンゴに微弱電流がどのように影響しているか」定量化するために室内実験を行い、極めて微弱な電流によりサンゴの光合成活性や成長率が高まることが明らかになった。(4)さらに、有性生殖でのサンゴ増殖を実施するため、基盤を実海域に設置し、幼生の活着率や残存率が極めて微弱な電流において高まることが確認できた。(5)サンゴの種類としては、ミドリイシ系の枝サンゴに比較して、基盤への活着して増殖するタイプのサンゴの成長促進が図られることが明らかになった。
方言調査法の方法論的検討－方言調査データの信頼性の測定－

同一のインフォーマントに同じ方言調査を繰り返し実施した場合,その調査結果はどの程度安定するのだろうか。本研究は方言調査データの「信頼性」(調査データがどの程度安定するのか)を明らかにすることを目的とする。宮城県角田市と伊具郡丸森町および福島県田村郡小野町において実験的調査を実施し,方言調査データの信頼性を把握した。伊具地方の調査では,多くの項目の安定性(2回の調査の一致度)は80%程度との結果が得られた。他のデータについても今後も分析を進め,結果を公表する予定である。本研究の目的は以下の2点である。1方言調査におけるさまざまな調査法を用いた場合,それぞれの調査データがどの程度安定するのかという点を定量的に明らかにし,各調査法の信頼性を表す指標(信頼性係数)を求める。2各調査法によってこれまでに収集した方言調査データ(言語変化の解明を目的とする社会言語学的多人数調査データ)の再分析を行なう。1で得られた信頼性係数を活用し,従来の分析では分離が不可能であった「調査誤差」の影響を取り除いた「真の言語変化による変動」を析出する。標記目的を達成するため,25年度は以下の研究活動を行なった。[1]面接質問法による調査:面接調査法の信頼性係数を求めるために,同一のインフォーマントに対して,同一の方法による実験的調査を複数回実施し,その結果の安定性を把握する。25年度は,昨年度宮城県伊具地方において実施した言語地理学的調査のインフォーマントを対象に第2回目の調査を実施し,2回の調査結果の安定性を検討した。結果の一部は国語研究所プロジェクト公開研究発表会において報告している。本調査のマネージメントは24年度に引き続き宮城県在住の研究分担者が担当した。現在本調査の報告書を作成中である。また25年度はあらたに福島県田村郡小野町において多人数調査を実施した。次年度第2回目の調査を実施し,社会言語学的多人数調査データの信頼性を検討する。[2]自記式調査法による調査:自記式調査法についても,[1]と同様,同一インフォーマントへ対して同一の調査票を用いた2回の実験的調査を実施し,信頼性検討のためのデータセットを得た。本調査については現在分析を行っている。[3]インタビュー法による調査:インタビュー法調査についても同様の調査を実施する。25年度も昨年度に引き続き,福島県内各地でインタビュー法による自由談話収集を行なった。(1)方言調査におけるさまざまな調査法を用いた場合,それぞれの調査データがどの程度安定するのかという点を定量的に明らかにし,各調査法の信頼性を表す指標(信頼性係数)を求める。(2)各調査法によってこれまでに収集した方言調査データ(言語変化の解明を目的とする社会言語学的多人数調査データ)の再分析を行なう。(1)で得られた信頼性係数を活用し,従来の分析では分離が不可能であった「調査誤差」の影響を取り除いた「真の言語変化による変動」を析出する。標記目的を達成するため,24年度は以下の研究活動を行なった。1面接質問法による調査(第1次調査):面接調査法の信頼性係数を求めるために,同一のインフォーマントに対して,同一の方法による実験的調査を複数回実施し,その結果の安定性を把握する。その第1回目の調査を宮城県伊具地方において実施した。当該地域では50年前に言語地理学的調査が行われており,その実時間追跡調査を兼ねて行なったものである。調査のマネージメントは宮城県在住の研究分担者が担当した。2インタビュー法による調査準備およびパイロット調査:インタビュー法調査についても,1と同様に同一インフォーマントへ複数回の調査を実施し,その結果の異同を検討する。インタビュー法調査はインフォーマントの自由談話を得るものなので,面接質問法調査よりも調査時間が長くなり負担も大きい。本年度の調査はパイロット調査と位置づけ,福島県内各地で自由談話収集を行なった。標記目的を達成するため,26年度は以下の研究活動を行なった。今年度は昨年度実施した福島県田村郡小野町多人数調査の第2回目の調査を実施した。25年度のインフォーマントへ再調査を依頼し,1年間の間隔をおいて同一項目を調査した。これにより社会言語学的多人数調査に関する信頼性検討のためのデータセットを得た。さらに昨年度までに調査が終了した宮城県伊具地方での言語地理学的調査についてはデータの分析を進め,研究代表者および研究協力者(本多真史)が結果を学術論文として発表するとともに調査報告書を刊行した。[2]自記式調査法による調査:自記式調査法についても,[1]と同様,同一インフォーマントに対して同一の調査票を用いた2回の実験的調査を実施し,データセットを得ている。本調査データについては引き続き分析を進めている。