hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理的指標の実時間評価によるCAI個別学習の最適化に関する研究

CAI個別学習の教材を作成する場合,対象児・者の認知発達段階と情報処理特性を充分考慮することが必要である.本研究では,(1)精神遅滞児・者の算数教材とともに(2)重症心身障害児のコミュニケーション促進のための教材開発と評価について検討した.障害児の発達の特性を考慮した教材開発を行なうためには,障害事例における発達経過に関する検討とその指導の分析が不可欠である.数概念およびコミュニケーション機能の初期発達経過に関する研究は,必ずしも十分なものではなく,そのため初期発達経過そのものに関する研究と,コンピュータ教材の開発とその有効性に研究を行なう必要がある.そこで本研究では,数概念の発達援助に関しては,以下の検討を行なった.(1)数概念の初期発達過程に関する検討(平成10年・11年)(2)数概念の指導・援助に関する検討(平成10年)(3)コンピュータ教材の開発とその有効性に関する検討(平成11年)これらの検討をとおして、数の集合操作の発達援助を行う教材を開発した.特にドットカードは有効な教材であることが,心拍反応の評価で明らかにできた.重症心身障害児のコミュニケーション援助に関しては,以下の点について検討した.(1)定位反応と期待表出の発達に関する検討(平成10年)(2)コンピュータによるコミュニケーション援助とその評価に関する検討(平成11年)その結果,重症心身障害児のYES・NOの教材評価を心拍反応により行い,教材の最適化を可能にした.これらの研究では,実時間心拍反応のモニタリングと反応評価のシステムを用い,分析処理を行った.教材として動画提示を行い,インターネットによる利用を可能にした.CAI個別学習の教材を作成する場合,対象児・者の認知発達段階と情報処理特性を充分考慮することが必要である.本研究では,(1)精神遅滞児・者の算数教材とともに(2)重症心身障害児のコミュニケーション促進のための教材開発と評価について検討した.障害児の発達の特性を考慮した教材開発を行なうためには,障害事例における発達経過に関する検討とその指導の分析が不可欠である.数概念およびコミュニケーション機能の初期発達経過に関する研究は,必ずしも十分なものではなく,そのため初期発達経過そのものに関する研究と,コンピュータ教材の開発とその有効性に研究を行なう必要がある.そこで本研究では,数概念の発達援助に関しては,以下の検討を行なった.(1)数概念の初期発達過程に関する検討(平成10年・11年)(2)数概念の指導・援助に関する検討(平成10年)(3)コンピュータ教材の開発とその有効性に関する検討(平成11年)これらの検討をとおして、数の集合操作の発達援助を行う教材を開発した.特にドットカードは有効な教材であることが,心拍反応の評価で明らかにできた.重症心身障害児のコミュニケーション援助に関しては,以下の点について検討した.(1)定位反応と期待表出の発達に関する検討(平成10年)(2)コンピュータによるコミュニケーション援助とその評価に関する検討(平成11年)その結果,重症心身障害児のYES・NOの教材評価を心拍反応により行い,教材の最適化を可能にした.これらの研究では,実時間心拍反応のモニタリングと反応評価のシステムを用い,分析処理を行った.教材として動画提示を行い,インターネットによる利用を可能にした.学校教育においては、学習困難を示す児童生徒に対する個別教育プログラムが重視されるようになってきた。本研究では、学習困難を示す者や、精神遅滞児におけるCAI教材を作成し、生理心理的指標から評価を行うことにより、CAI教材の最適化を行う方法について検討した。はじめに、精神遅滞児を対象として、数概念の等価関係の発達と言語能力に発達、および一対一対応の発達との関係について検討を行った。その結果、精神遅滞児においては、言語能力の発達と数概念の等価関係の発達とは関連を示さないものを認めた。これにより、CAI教材においては、数の言語表記的側面、一対一対応能力の側面の発達促進を図る教材プログラムを独立して組み込み、対象児の発達に合わせてプログラムを構成することの必要性が明らかになった。生理的指標の評価に関しては、呼吸運動曲線と心拍間隔曲線のコヒーレンスの算出に基づき評価した。その結果、成人において連続注意課題を遂行させると、課題間の緊張の低減を能動的にコントロールし、その特徴は特に課題が困難な場合に明瞭になることを明らかにした。このコントロールは、最適な注意維持をはかる上で重要な機能を持つことから、精神遅滞児においても評価することが重要であると考えられた。課題遂行時においては、呼吸周期が不規則になりスペクトル算出の際の定常性の確保が困難になる。この点については、局所定常モデルを呼吸周期の評価に組み込み、呼吸運動曲線において定常性が確保された区間についてコヒーレンスを算出することによって、コヒーレンスの定量的評価が可能になることを明らかにした。CAI個別学習の教材を作成する場合,対象児・者の認知発達段階と情報処理特性を充分考慮することが必要である。本研究では,(1)精神遅滞児・者の算数教材とともに(2)重症心身障害児のコミュニケーション促進のための教材開発と評価について検討した。障害児の発達の特性を考慮した教材開発を行なうためには,障害事例における発達経過に関する検討とその指導の分析が不可欠である。そこで本研究では,数概念の発達援助に関しては,平成11年度に以下の検討を行なった。(1)数概念の初期発達過程に関する検討(2)コンピュータ教材の開発とその有効性に関する検討これらの検討をとおして,数の集合操作の発達援助を行う教材を開発した。特にドットカードは有効な教材であることが,心拍反応の評価で明らかにできた。

重症心身障害児のコミュニケーション援助に関しては,平成11年度に以下の検討を行った。(1)コンピュータによるコミュニケーション援助とその評価に関する検討(平成11年)特に,重症心身障害児のYES・NOの教材評価を心拍反応により行い,教材の最適化を可能にした。これらの研究では,実時間心拍反応のモニタリングと反応評価のシステムを用い,分析処理を行った。教材として動画提示を行い,インターネットによる利用を可能にした。
被虐待児の回復過程に関する研究-施設児童の転機と職員の援助行為との関連を通して-

本年度は主に2つの作業を行った。1点目は,昨年度まで行った被虐待児のの回復に関するヒアリング調査のまとめである。2点目は,施設職員自身の成長のなかにある被虐待児の回復である。1点目のヒアリング調査については,質的な分析を行った。まず,収集した事例のなかから,長期に入している例と短期間入所している代表事例を抽出し,その事例を分析対象とした。主に,被虐待児の回復の転機にみられる分析の結果として,当該事例の子どもには,自らが「いる」ことの不安を根底に抱えており,そのことが施設生活における生活のしづらさとなっていることを指摘した。「いる」ということの意味は,自分が「この世に存在する意味」と言い換えることもできる。2点目の調査については,経験年数が5.6年目でへの関わりを行った経験のある3の施設職員に対し,自らの成長のなかにある被虐待児の回復について語ってもらった。質的な分析の結果,彼ら自身の転機は,おおよそ3年目であった。自信と信念をもって仕事ができるようになること,つまり,施設職員として自分らしく「ある」こと,このことが成長の鍵となっていることがわかった。興味深いことに,子どもが「いる」ことができるようになっていく過程には,「いる」ことの不確かさゆえに,職員に対し様々な「問題行動」を表出するわけであるが,その行動を受けとめる職員自身もまた自らのありようを問われており,そこに向き合って職員が自ら自身と問うとていく時,子ども自身もまた変化していくのである。つまり,本研究で明らかになった立義とは,被虐待児の回復には職員の自らの職員としての自分らしさが確立すること,その支援が重要であるということが明確になったことである。平成17年度は、被虐待児童の回復に寄与する要因を探索的に研究した。全国児童養護施設の各地域ブロックから1箇所ずつ選択し、園長並びに被虐待児を担当する職員に調査を行った。施設には、「ここ1年間に変化したと思われる事例並びに変化がなかなか起こらない事例」をあらかじめ選出していくよう依頼し、各事例の転機について半構造化された面接法で質問を行った。結果、5施設の協力が得られ、変化事例が8、変化が起こらない困難事例が5事例収集できた。年齢としては、6歳から17歳と年齢に幅があるが、13事例のうち、前思春期にあると思われる6歳から12歳までが9事例であった。性別としては、女子8名、男子5名であった。よい変化を起こした転機にあったものは、職員自身の受け止めである。ここでいう受け止めとは、子ども自身の問題行動のなかに変化の可能性を見て取り、その支援を意味する場合が多かった。逆に、困難事例は、その受け止めそのものに困難があった場合である。特に、親子関係が安定的ではなく、親が子どもを施設入所後も否定し続ける場合や子どもを引き取るといいながら引き取らないといった「いい加減な態度」のなか、子ども自身の不安定さとそれにともなう行動化がエスカレートするなかで受け止めが困難になるといった過程をたどっていた。このことから、職員の受け止めとは何かをさらに探求し、それを可能にするものとは何か、また親と子の関係を安定させていくためのアプローチを明確にしていくことが今後の研究課題である。18年度においては、17年度に調査をさせていただいた施設に再度訪問し、調査を行った。加えて、17年度調査が比較的都市部における施設調査であったため、本年度は、地方都市の児童養護施設3箇所を追加して同様の調査を行った。また、インタビューによるデータ収集では一定の限界があると判断し、参与観察による調査を別途行った。具体的な調査項目として、18年度の調査においては、被虐待児の施設生活における被虐待の影響がどのような生活のしづらさとして反映されるのか、職員はその場面においていかに関わっているのか、そこに焦点をあて、データ収集を行った。それは、被虐待児の生活のしづらさに対する日常場面の関わりが、回復への転機となると考えたためである。結果として、インタビューおよび参加観察において得られた生活のしづらさとしては、自分の行動の非を自分で認められず、他罰的になることがあることがわかってきた。しかも、この生活のしづらさは、連続的であり、かつ執拗でなかなか変化がみられなという特性をもっている。したがって、職員は、この行動に疲弊し、困惑しているのが現状である。こうした被虐待児の否定的な行動場面は、これを日常的に受けとめていくことが被虐待児の回復につながっていくといえる。だが、えてしてこの生活のしづらさゆえに、職員はしづらさにのみ関わりの焦点があたり、このことが逆に、生活のしづらさを強化してしまうような場合があることがみえてきた。逆に、通常問題行動に至るパターンではない行動を被虐待児が行った際に、職員が介入を行うことが、行動の変化に至る可能性も垣間見られた。今後、被虐待児の回復支援においては、この施設における日常性をいかに捉えるかが重要であると考える。

主に,被虐待児の回復の転機にみられる分析の結果として,当該事例の子どもには,自らが「いる」ことの不安を根底に抱えており,そのことが施設生活における生活のしづらさとなっていることを指摘した。「いる」ということの意味は,自分が「この世に存在する意味」と言い換えることもできる。2点目の調査については,経験年数が5.6年目でへの関わりを行った経験のある3の施設職員に対し,自らの成長のなかにある被虐待児の回復について語ってもらった。質的な分析の結果,彼ら自身の転機は,おおよそ3年目であった。自信と信念をもって仕事ができるようになること,つまり,施設職員として自分らしく「ある」こと,このことが成長の鍵となっていることがわかった。興味深いことに,子どもが「いる」ことができるようになっていく過程には,「いる」ことの不確かさゆえに,職員に対し様々な「問題行動」を表出するわけであるが,その行動を受けとめる職員自身もまた自らのありようを問われており,そこに向き合って職員が自ら自身と問うとていく時,子ども自身もまた変化していくのである。つまり,本研究で明らかになった立義とは,被虐待児の回復には職員の自らの職員としての自分らしさが確立すること,その支援が重要であるということが明確になったことである。
地域保健における子育てプログラムCAREの効果的な実践方法の検討

本研究は、地域保健における子育てプログラムChild-Adult Relationship Enhancementプログラム(CARE)の効果的な実施方法を検討し、幼児もしくは小学生(4年生まで)の子どもとその母親への影響を明らかにすることを目的とした。CAREは、米国オハイオ州シンシナティ子ども病院で開発された、子どもと関わる大人のための心理教育的介入プログラムであり、大人が子どもとの間に温かな関係を築き、関係をよりよくする際に大切なことを体験的に学べる。PCIT(Parent-Child Interaction Therapy)という子どもの問題行動の軽減や母親の精神状態を改善するエビデンスのある治療法などをもとにつくられた、トラウマインフォームドケアである。日本でもすでに導入・実践され、標準的な介入時間は3ー6時間となっている。昨年度に検討した効果的な実践方法として考えられたCAREプログラムは、CAREを2回に分けて合計6時間の介入とフォローアップを1回1.5時間とし、合計3回7.5時間の介入とした。その介入方法で実践するCAREプログラムの子どもと母親への効果を明らかにする研究計画書を作成し、今年度、倫理審査に委員会の承認を得た。その後、研究実施施設の協力により、研究対象者の募集を開始した。プログラム参加申込者に対し、研究の説明会を実施し、研究参加の同意をえた後、プログラムの介入を実施した。研究デザインは、研究1をランダム化並行群間比較試験(非盲検化)、研究2を準実験研究(単盲検化)、研究3を単腕試験(同一集団前後比較介入研究:非盲検化)とした。2018年度の研究申込者に対し、研究計画書に沿って、現在、介入研究とそれにともなう調査を進めている。研究計画書が倫理審査委員会の承認を得たため、研究開始となり、参加者募集、介入研究が開始できたため研究対象者を増やし、介入研究を継続して実施する予定である。本研究は、地域保健におけるChild-Adult Relationship Enhancementプログラム(CARE)の効果的な実施方法を検討し、子どもと母親への影響を明らかにすることを目的ととしている。今年度は研究初年度となるため、文献研究や視察の実施、複数のCAREトレーナーと複数回に分けてCAREを実施する場合の効果的な実施回数・内容について、過去の実践経験や調査結果を踏まえた話し合いを実施した。また、研究協力者とプログラム実行性を検討、これらを経て、複数回のプログラムは2回のプログラムとした。また、2回のプログラム(案)を作成し、複数のCAREトレーナーと研究協力者で検討し、プログラムの実施方法を決定した。その後、研究方法を決定し、研究計画書を完成させ、倫理審査に委員会に提出した。実践方法の検討が進み、次年度、研究を開始する準備が整った。研究計画書が倫理審査委員会の承認を得たため、研究開始となり、参加者募集、介入研究が開始できたため倫理審査委員会が認めた後、参加者の募集を開始し、プログラム実践を開始していく。研究対象者を増やし、介入研究を継続して実施する予定である。研究の打ち合わせにスカイプなどを利用し、旅費や会議費が予定していたほどかからなかった。人件費が削減できたことや、研究に使用する調査票など、次年度に購入するために差額が生じた。介入時のロールプレイに使用するおもちゃが、一部、廃盤にて購入できなかったため、次年度に購入する予定にした。
半導体製造工程における統計的工程管理

伝統的な統計的工程管理では,少品種大量生産が想定されているため,半導体製造工程のような多品種少量生産が主である工程に対しては,新たな管理方法が求められている.本研究の主な成果としては,ベイズ統計学を用いた管理図の開発,多変量管理図の有用性の検討,過飽和計画の性能評価結果を基にしたガイドラインの作成が挙げられる.伝統的な統計的工程管理では,少品種大量生産を想定しているため,半導体製造工程のような多品種少量生産の現場では,有効に機能しないという問題がある.本研究では,半導体製造工程を対象とし,技術者に対するインタビューにより,多品種少量生産によって生じる問題を“多品種"と“少量"に区分して整理した.次に,先行研究をレビューした後に,これらの問題を解決できると考えられるQuesenberryのQ管理図に着目した.この管理図は理論的な評価はなされているが,実務において有用であるかについては未知数である.そこで,半導体製造工程の一工程であるLPCVD工程から得られたデータセットを用いて,評価を行った.具体的には,通常であれば品種毎に管理図を作成しなければならないが,Q管理図を使用することによって,1枚の管理図で多品種を管理可能か否かの評価,さらには少量である品種の生産時に工程異常が発生した場合であっても異常を検知できるか否かの評価を行った.また,Q管理図のデメリットの一つとして,変換によってスケールが変更されてしまうことが指摘されている.これはQ管理図にプロットされる打点が生データではなく,変換後のデータとなるため,技術者が持っている知見や経験から工程異常の兆しの発見や,異常発生時における原因探索を困難にしてしまうなどの危険性を孕んでいることを意味している.これに対しては,Q管理図設計のプロセスとは逆に,生データは変換せず,代わりに中心線や管理限界線を変換することによるデメリットの解消方法を提案した.半導体の製造工程のように,設備メンテナンス間で周期的な変動がある工程において,通常の周期的変動なのか異常な変動なのかを検出するための方法として,近年T2-Q管理図が海外・国内で研究されている.当該管理図の提案は近年になされたものではないが,実践面での課題に対する対策が産業界から強く求められている.今年度は,ウエーハ上の各測定点において成膜された膜厚を管理特性とし,これらをまとめて管理するためにT2-Q管理図の検討を行った.そして,従来型管理図の主流であった“変動の大きさ"ではなく,“変動パターン"にモニタリングの観点を転換し,その“変動パターン"の管理手段としてT2-Q管理図の活用を提案した.具体的には,ドライエッチ工程を対象とし,工程異常の検知・停止・再開までを理論および実データの解析にもとづいて議論し,T2-Q管理図を実践する上で問題となるT2管理図に含むべき主成分数の決定に関する手順,および異常診断に役立つ寄与プロットに関して新しい方法を提案した.提案した実践方法を様々な工程に適用し,多変量管理図と比較することで,提案した方法を用いたT2-Q管理図の有用性を明らかにした.最後に,“変動パターン"をモニタリングする意義について,スポット溶接や切削工程を事例として取り上げ,半導体製造工程にのみならず,他産業でも重要であることを検討した.なお,本研究成果は日本品質管理学会の論文誌である品質誌に掲載され,品質技術賞を受賞することができた.伝統的な統計的工程管理では,少品種大量生産が想定されているため,半導体製造工程のような多品種少量生産が主である工程に適した管理方法が求められている.今年度は,少量生産に対応できる管理図の提案,および2水準過飽和計画の性能評価を行った.少量生産に管理図を対応させるため,ベイズ統計を用いた逐次更新型のXbar管理図を提案した.工程平均や工程分散がそれぞれ既知あるいは未知の場合に分け,従来のXbar管理図との比較を行った.今回は無情報事前分布を仮定したため,大きなパフォーマンスの相違はなかったが,事前情報を活用できる点や,管理図設計前に事前データを集める必要がないことから,少量生産に対して有用な管理図を提案できたと考えている.また,管理図にプロットするべき重要な管理特性を特定する方法として,2水準過飽和計画を用いたスクリーニング実験に着目した.様々な2水準過飽和計画が先行研究において提案されているが,どの計画をどのような場合に使用するべきなのかが明らかにされておらず,これが実務で活用する上での障壁となっている.そこで本研究では,D-最適性などの評価指標を用いて既存の計画を評価し,割付けたい因子数と実験回数の観点から好ましい計画を選択できるガイドラインを作成した.本年度は得られた研究成果を国際学会にて積極的に発表を行った.新しい管理図の開発ができ,過飽和計画に関してまとまった研究成果を得ることができたことから,おおむね順調に進展していると判断できる.伝統的な統計的工程管理では,少品種大量生産が想定されているため,半導体製造工程のような多品種少量生産が主である工程に適した管理方法が求められている.主に管理図に関する研究を進め,現在最も多品種少量生産用の管理図として有名なQ管理図に着目し,半導体製造工程から得られた実データに適用し,有用性と問題点を明確にした.次に,抽出した問題点を解決するためにベイズ統計学を用いた管理図の開発に着手し,最終年度にはベイズ統計学の知見をQ管理図に組み込んだベイズQ管理図の開発に成功した.

また,半導体製造工程では,設備メンテナンス間で周期的な変動がある工程において,通常の周期的変動なのか異常な変動なのかを検出するための方法として,近年T2-Q管理図が海外・国内で研究されている.本研究では,ウエーハ上の各測定点において成膜された膜厚を管理特性とし,これらをまとめて管理するためにT2-Q管理図の検討を行った.そして,従来型管理図の主流であった“変動の大きさ"ではなく,“変動パターン"にモニタリングの観点を転換し,その“変動パターン"の管理手段としてT2-Q管理図の活用を提案した.管理図管理を実施するためには,重要な管理特性を絞り込むことが必要となる.そのための手法として2水準過飽和計画に着目した.先行研究において様々な2水準過飽和計画が提案されているが,どの計画をどのような場合に使用するべきなのかが明らかにされておらず,このことが実務で活用する上での障壁となっている.そこで本研究では,D-最適性などの評価指標を用いた既存の計画を評価し,割付けたい因子数と実験回数の観点から好ましい計画を選択できるガイドラインを作成した.最終年度には,この成果を論文としてまとめ,掲載された.伝統的な統計的工程管理では,少品種大量生産が想定されているため,半導体製造工程のような多品種少量生産が主である工程に対しては,新たな管理方法が求められている.本研究の主な成果としては,ベイズ統計学を用いた管理図の開発,多変量管理図の有用性の検討,過飽和計画の性能評価結果を基にしたガイドラインの作成が挙げられる.多特性の管理方法について一定の研究成果を得ることができ,その成果を論文にまとめることができた.次年度は最終年度に該当することから,多品種少量生産に適した管理図を精緻化したいと考えている.また,2水準過飽和計画の解析方法について研究を進める予定である.統計的品質管理多品種少量生産に対応できる新しい管理図の提案を行いたいと考えている.本研究では,多品種少量生産である半導体製造工程を対象とし,昨今の製造環境に適した統計的工程管理手法の提案を目的としている.今年度は,半導体製造工程において生じている多品種少量生産の問題を明確にすることが最重要課題であった.現状把握が不十分では,次年度からの研究に支障をきたすからである.その点については,多数の技術者との議論や,実データの採取・解析を通じて明らかにすることができた.また,Q管理図の評価結果から,そのメリットやデメリットを把握でき,さらにはその有用な使用方法を提案することができた.このことから,おおむね順調に進展していると判断できる.LPCVD工程以外の半導体製造工程にも対象範囲を広げ,実工程で試用することでQ管理図の実用性の評価を行う.また,多品種少量生産に適した多変量管理図の研究に着手する予定である.
大学教授職労働市場における、賃金、昇任及び労働流動性の男女差の研究

配偶者控除制度が女性労働に与える影響に関しては、拙書「配偶者控除及び社会保障制度が日本の既婚女性に及ぼす労働抑制効果の測定」に於いて、既婚女性の労働供給関数を、予算制約線の非線形性を明示化した構造推定を用いて推定した。本稿の結果は以下の通りである。(1)配偶者控除を完全に廃止する政策は、労働供給を平均でわずか0.7%しか上昇させない、(2)収入に関係なく全ての女性に社会保険料の支払いを義務付けるような税制改革は、女性労働供給量をほとんど増加させない。本研究は、日本の大学教授職労働市場における賃金と昇任の男女差、賃金昇任における男女差の原因となる可能性のある、教授職市場における労働流動性(Labor Mobility)の男女差についての実証研究を目的とする。初年度は、私と研究協力者(高橋アナマリア、ユタ大学経済学部、博士課程)が、2008年にアンケート調査によって収集した、経済系学部の約360名の研究者の個票データを使って推定をおこなった。この一年間で我々は4本の論文を作成した。一本目は、日本の教授職において給与の男女格差があるかどうかである。一般的には、「大学教授職労働市場において、年齢経験その他を考慮した後では、給与に関する男女差は存在し得ない」と考えられているが、我々の結果は、女性教員のほうが男性教員よりも給与が約7%低いというものであった。2本目は、昇任に男女格差があるかどうかである。昇任に関しても、一般的に男女差は存在しないと考えられているが、これに関しては、一般に信じられているように男女は、確認できなかった。3本目は、査読付き論文が、大学教員の給与、昇任及び労働流動性にどの程度影響を与えているかについて考察した。我々の結果によると、査読付き論文は、給与及び昇任には影響を与えないが、労働流動性に強い影響を与える。4本目は、大学教授職における、仕事に関係するストレスの決定要因を研究した。以上の研究は、国内外の学会で発表されており、一本はすでに学術論文に掲載済み、もう一本は、上リバイズ・リサブミットステータスになっている。其の他2つの論文はすでに学術誌に投稿済みである。経済学部におけるデータを用いた研究を昨年度は行ったが、データのサイズが小さい事などにより、その結果がどれ程日本全体の教授職を反映しているのかという点に於いて批判があった事も否めない。よって本年度は、データを経済学部以外の学部に拡大する為にサーベイを行った。アンケートの内容は、研究協力者の高橋アナマリア及び、ユタ大学のMaloney教授との協力にて完成させた。アンケートのユニークな点は、各研究者に過去の研究業績の中で最も重要な三つの論文に関して、それがどの学術誌に於いて出版されたかを聞いた事にある。この情報を基に、研究の質を推定にてコントロールする事が出来る。サーベイは以下のようにして行った。その為には、研究のアウトプットが主に学術誌に掲載される分野を選ばなければならない。その理由でサーベイの対象を理工学部に絞った。サーベイは以下のように行われた。まずリサーチアシスタントを用い日本のすべての理工系学部のホームページから教員の名前を抽出しリストを作った。このリストには約2万人の名前が載っている。まずパイロットスタディーとして20名にサーベイを送り、返答率などを見た。パイロットスタディーが成功したので、次にリストから中からランダムに5000人の研究者を抽出し郵便にてアンケートを郵送した。送った時期は9月の末である。最初に送ってから2週間後に、催促状を全ての研究者に贈った。サーベイは11月中旬に全てが回収され、返答されたサーベイは1637通になり、返答率は34.4%と予想の25%を大幅に上回る成功を収めた。オブザベーション数1637は現存する日本における大学教員の個票データとしては最大のものである。データの入力はリサーチアシスタントを2名やとって行い3月の末でデータのインプットが完了している。本年度は、以前執筆して学術誌に投稿していた論文の、学術誌からのリヴィジョン依頼に対応して論文の修正を行った。まず、'Gender salary differences in economicsdepartments in Japan'という論文に関しては、投稿した段階での論文では、男女間格差の推定及び、その他の変数の係数の説明にかなりのスペースを費やしたが、雑誌査読者の依頼により、男女間格差が大学又は教員のタイプにより異なる可能性をさらに推定することを求められた。

例えば、男女賃金差はアメリカの研究によれば経験と共に減少するがこれが日本の教授労働市場でも確認できるか、リサーチに重点を置く大学とその他の大学に於いて男女賃金差に違いはあるか、国・公・私立大学の間で男女賃金差に違いはあるか、各ランクにおける賃金差に違いはあるか、等である。我々はこれらの点を詳細に検証し、(1)男女賃金格差は経験と共には減少していない、(2)賃金格差はリサーチ大学の方がより大きい、(2)公立大においてより大きな男女賃金差が認められる、(3)男女賃金差は各ランク内に存在するという3点を確認した。特に、賃金格差がリサーチ大学で大きいという発見であるが、リサーチ大学に於いては研究成果が給与に反映される可能性があり、しかしながら我々はリサーチの質をコントロールしていない。よって、男女間でのリサーチの質の違いが男女賃金格差の一部を説明しているかもしれないという可能性を示唆している。その他の重要な発見は、女性が家事などに時間を取られる事が原因となって賃金格差が起こるという仮説が棄却された事である。これは、未婚者の間での賃金格差の方が既婚者の間での賃金格差より大きい事、また家事に使う労働時間をコントロールした後でも賃金格差の推定値が全く変化しなかった事によって実証した。本稿はEconomics of Education Reviewにて掲載された。
東欧におけるマクロ経済安定化を中心とした,市場経済への移行戦略の比較研究

本研究の第一段階として,「市場経済移行基本図書」,「東欧各国移行資料」,「東欧各国経済統計書」の収集を行い,ハンガリー,ポーランド,チェコといった東欧における移行先進国だけでなく,ル-マニア,ブルガリアという移行後進国における市場経済への移行戦略の基本的な整理を行った。さらに,統計資料に基づいて,これらの国における経済パフォーマンスと採られた移行戦略との関連について概略的な考察を行った。これによれば,ハンガリーを除く,市場経済への移行に相対的に遅く乗り出した国においては,インフレ対策及び為替レート安定化を中心としたマクロ経済安定化政策を短期間に集中して行うことにより安定した経済・政治基盤を作り出し,私有化を含めたその後のシステム移行に備えることが望ましいことが分る。さらに,このような観点から,同じく市場経済への移行を図っているロシア経済を見ると,エネルギーを除き価格は1992年初めに一挙に自由化されたものの,その後,企業の財務規律の確立のための政策が不十分であり,このため財政赤字とインフレの拡大及び為替レートの切り下げが続いており,マクロ経済安定化目標は達成されていないことが分かる。そして,この経済目標の未達成が政治の不安定性を生み,私有化を含めた経済システム移行を遅らすという悪循環に陥っている。東欧における移行戦略と経済パフォーマンスとの関連については今後順次論文を発表する予定である。また,ロシアにおけるマクロ経済安定化問題については本資料で示す論文を発表した。
技術者倫理教育における学生の態度変容の研究-記述テキストの内容分析を通して-

技術者倫理の講義にエッセイライティングを導入し、倫理的ジレンマに対峙する典型的事例についての出題を毎回行い、学生一人ひとりにYes/Noの二者択一で支持する方向を選択させたうえ、その根拠となる理由と意見を記述させた。記述テキストの分析から、社会的な知識や合理性に準拠しながら説得的な態度を形成しようとする過程について、重要なパターンを見出しモデル化するとともに、技術者倫理教育への理論的示唆を導出した。本研究は、理工系大学生向けの技術者倫理教育を、社会的認知能力の形成という側面を重視した学士にふさわしい人格形成教育として再構築することを目指したものである。情報系の学部4年生必修講義の実践を通じたアクションリサーチとして、1.学生が技術者倫理に対してどのような態度を有し、その態度は講義を通じてどのように形成され変容するかを学生が記述したテキストから分析し、2.得られた発見事項から、学生の技術者倫理に対する態度や役割意識といった社会心理的性向について、概念化・理論化を図るとともに、3.学士課程にふさわしい技術者倫理教育の1つの実践モデルを提示することを目指している。平成22年度は、本課題研究の初年度として、平成21年度の講義でのパイロットスタディで得られた知見をベースに、引き続き受講生240名への講義を通して毎回のミニエッセイと期末レポートを記述データとして収集し、質的データ分析に取り組んだ。本年度は、海外で開発された本格的な質的データ分析用ソフトを導入して、収集した膨大な記述テキストから重要な概念を探索し、意味ある記述セグメントを抽出するコーディング作業に着手した。二者択一のディベート形式によるミニエッセイで、対極的な立場を取った意見の中から、「Yes,but」型の論理構築を行って独自の立場を表明している例や、論理だけではなく情動的な記述で説得力を持たせている例など、主体的な意味形成において巧みな方策を取っている記述例をサンプリングして分析するなど、データ探索作業に取り組んだ。発散的な探索を重視し、研究成果へ収束させる作業は、平成23年度に持ち越しとした。23年度は引き続きコーディング作業を推進・深化させるなかから、まとまりのある発見事項を抽出し、論文として成果発表することを目指している。情報系の学部4年生必修講義の実踐を通じたアクションリサーチとして、1.学生が技術者倫理に対してどのような態度を有し、その態度は講義を通じてどのように形成され変容するかを学生が記述したテキストから分析し、2.得られた発見事項から、学生の技術者倫理に対する態度や役割意識といった社会心理的性向について、概念化・理論化を図るとともに、3.学士課程にふさわしい技術者倫理教育の1つの実践モデルを提示することを目指している。平成23年度は、初年度に引き続き、技術者倫理の講義実践で得られた知見をベースに、学生のミニエッセイ・とレポートの記述データの質的分析に取り組み、研究成果を論文にまとめた。具体的には二者択一のディベート形式によるミニエッセイの中から、社会的態度の形成において強いジレンマを克服しなければならない事例に着目し、倫理的ジレンマを乗り越えるために学生がどのように社会的態度を構築しているかを分析した。学生が示した様々な態度の成分分析や、それらを組み合わせたより高次な態度形成についての分析を行った。当初の計画どおり、これらの研究成果を論文としてまとめ、国内学会での発表、学会誌への論文掲載、さらには海外の国際会議でのポスター発表を行うことができた。加えて、本研究の成果を"企業の社会的責任活動における技術者倫理の醸成"というより大きな観点から捉え直し、研究領域を発展させることにも挑戦した。社会的態度変容理論と組織的知識創造理論を融合させた新たな枠組みの下で、組織と個人の両面から技術者倫理を規定する新たなモデルを構築することに挑戦した。この成果を上述の成果と合わせて論文にまとめ、国内会議での発表で萌芽論文賞を受賞した。平成24年度は、第1に、23年度に引き続き、技術者倫理の講義実践で得られた知見をベースに、学生のミニエッセイとレポートの記述データの質的分析に取り組むとともに、具体的には二者択一のディベート形式によるミニエッセイの中から、社会的態度の形成において強いジレンマを克服しなければならない事例に着目し、倫理的ジレンマを乗り越えるために学生がどのように社会的態度を構築しているかを分析した。

学生が示した様々な態度の成分分析や、それらを組み合わせたより高次な態度形成についての分析を行った。第2に、23年度に構築した社会的態度変容理論と組織的知識創造理論を融合させた新たな枠組み(知識共創フォーラム2011にて萌芽論文賞受賞)に基づいて、本年度までの研究成果を改めて俯瞰し、より発展的なテーマ「科学技術と社会的責任」という観点から理論的に捉え直す作業に取り組んだ。以上の研究成果を論文としてまとめ、国際会議でのポスター発表2件、書籍執筆の準備等を行うことができた。当初の計画どおり、2年目の本年度は調査分析の成果を研究論文にまとめ、国内学会、査読付き学会論文誌、国際会議で発表することができた。これに加えて、研究領域を大学の技術者倫理教育からさらに社会全体における技術者倫理や組織倫理のあり方へと拡大するために、「社会的責任と現代倫理」という大きな枠組みを持ち込み、より学際的・総合領域的な展望の中に本研究を位置づけることに成功し、萌芽論文賞の受賞に結実している。24年度が最終年度であるため、記入しない。また、課題終了後の展開を見据えて、「社会的責任と現代倫理」というより大きな枠組みの下で、本研究をさらに領域提案型の共同研究のようなかたちへ発展させていくことを目指す。
SOFC長寿命化に貢献する強弾性構成モデルの提案と次世代型燃料電池設計指針の確立

固体酸化物燃料電池(SOFC)の空気極となるランタンストロンチウムコバルトフェライト(LSCF)の微視組織の発展を考慮し,SOFCにおける強弾性現象を表現可能な数理モデルを開発するために,平成30年度は,前年度までに導入した均質化解析プログラムを用い,マクロな力学特性を算出するとともに,強弾性の数理モデルを実装したプログラムの修正,更新を行い,外部応力場において形成される組織に関する考察も行った.また,多結晶材料における解析結果を実施した.LSCFは荷重を与えると特異な相変態が起こり,力学特性が変化することから強弾性体と呼ばれ,SOFCの機械劣化に影響を与えると考えられている.LSCFの結晶構造は通常高温では立方晶,低温では菱面体晶となる.LSCFは約1273Kで焼成させた後,室温までの降温過程において一部の結晶構造が立方晶から菱面体晶へと変化する.このとき,結晶構造が変化したことにより,相変態が起こった領域では固有ひずみが発生し,さらなる相変態が進行する.このように形成された組織はラメラ状であることが知られているが,そのメカニズムは未解明な点も多い.また,強弾性材料の変形挙動を予測するには,解析的に組織を形成させてその組織に対する変形解析を実施すれば,材料組織に依存した力学特性の予測が可能となる.しかしながら,このようなLSCFの微視組織形成を考慮しつつ力学特性を評価する解析はこれまで行われてこなかった.本研究では,前年度にプログラムへ実装した均質化解析を用いて,単結晶体母相において,マクロ変形に伴って発現するミクロ組織の様子を再現した.その際の力学特性も算出した.また,多結晶体に解析においては,結晶粒によって異なるバリアントおよび方位のラメラ組織が形成される様子を再現した.さらに連成型均質化法における解析より,強弾性相の成長中にどのようなマクロ変形が起こるかを解析した.固体酸化物燃料電池(SOFC)の空気極となるランタンストロンチウムコバルトフェライト(LSCF)の微視組織の発展を考慮し,SOFCにおける強弾性現象を表現可能な数理モデルを開発するために,平成28年度は,フェーズフィールド法を採用して強弾性の数理モデルを構築するとともにプログラムの実装および解析を実施した.LSCFは荷重を与えると特異な相変態が起こり,力学特性が変化することから強弾性体と呼ばれ,SOFCの機械劣化に影響を与えると考えられている.LSCFの結晶構造は通常高温では立方晶,低温では菱面体晶となる.LSCFは約1273Kで焼成させた後,室温までの降温過程において一部の結晶構造が立方晶から菱面体晶へと変化する.このとき,結晶構造が変化したことにより,相変態が起こった領域では固有ひずみが発生し,さらなる相変態が進行する.このように形成された組織はラメラ状であることが知られているが,そのメカニズムは未解明な点も多い.また,強弾性材料の変形挙動を予測するには,解析的に組織を形成させてその組織に対する変形解析を実施すれば,材料組織に依存した力学特性の予測が可能となる.しかしながら,このようなLSCFの微視組織形成を考慮しつつ力学特性を評価する解析はこれまで行われてこなかった.本研究では,弾性エネルギーを考慮したエネルギー汎関数から支配方程式を導出し,プログラムへ実装した.本プログラムを用いて,まず,強弾性モデルに基づき単結晶の強弾性解析を行った.解析には有限要素解析と文献より得られた物性値を用いた.得られた解析結果と強弾性試験結果とを比較して,ラメラ構造やヘリンボーン構造など観察される構造が数値解析的にも得られることがわかり,数値解析の妥当性を確かめた.さらに,多結晶体母相に適応し,結晶粒によって異なるバリアントおよび方位のラメラ組織が形成される様子を再現した.当初の予定では平成28年度は単結晶のみの解析の予定であったが,多結晶の解析に取り掛かることができた.固体酸化物燃料電池(SOFC)の空気極となるランタンストロンチウムコバルトフェライト(LSCF)の微視組織の発展を考慮し,SOFCにおける強弾性現象を表現可能な数理モデルを開発するために,平成29年度は,前年度までに構築したフェーズフィールド法に基づく強弾性の数理モデルを実装したプログラムの修正,更新を行い,多結晶材料における解析結果を検討した.さらに均質化法を導入し,マクロな力学特性を算出した.LSCFは荷重を与えると特異な相変態が起こり,力学特性が変化することから強弾性体と呼ばれ,SOFCの機械劣化に影響を与えると考えられている.LSCFの結晶構造は通常高温では立方晶,低温では菱面体晶となる.LSCFは約1273Kで焼成させた後,室温までの降温過程において一部の結晶構造が立方晶から菱面体晶へと変化する.このとき,結晶構造が変化したことにより,相変態が起こった領域では固有ひずみが発生し,さらなる相変態が進行する.このように形成された組織はラメラ状であることが知られているが,そのメカニズムは未解明な点も多い.また,強弾性材料の変形挙動を予測するには,解析的に組織を形成させてその組織に対する変形解析を実施すれば,材料組織に依存した力学特性の予測が可能となる.しかしながら,このようなLSCFの微視組織形成を考慮しつつ力学特性を評価する解析はこれまで行われてこなかった.本研究では,前年度にプログラムへ実装した弾性エネルギーを考慮したフェーズフィールドモデルを用いて,多結晶体母相において,結晶粒によって異なるバリアントおよび方位のラメラ組織が形成される様子を再現した.また,前年度では擬似3次元解析であったのに対し,フル3次元モデルでの解析へと拡張した.

さらに連成型および分離型の均質化法2種を実装し,これらに基づいた解析によって,強弾性組織形成中におけるマクロ特性を算出した.当初の予定に沿って均質化法を導入することができた.固体酸化物燃料電池(SOFC)の空気極となるランタンストロンチウムコバルトフェライト(LSCF)の微視組織の発展を考慮し,SOFCにおける強弾性現象を表現可能な数理モデルを開発するために,平成30年度は,前年度までに導入した均質化解析プログラムを用い,マクロな力学特性を算出するとともに,強弾性の数理モデルを実装したプログラムの修正,更新を行い,外部応力場において形成される組織に関する考察も行った.また,多結晶材料における解析結果を実施した.LSCFは荷重を与えると特異な相変態が起こり,力学特性が変化することから強弾性体と呼ばれ,SOFCの機械劣化に影響を与えると考えられている.LSCFの結晶構造は通常高温では立方晶,低温では菱面体晶となる.LSCFは約1273Kで焼成させた後,室温までの降温過程において一部の結晶構造が立方晶から菱面体晶へと変化する.このとき,結晶構造が変化したことにより,相変態が起こった領域では固有ひずみが発生し,さらなる相変態が進行する.このように形成された組織はラメラ状であることが知られているが,そのメカニズムは未解明な点も多い.また,強弾性材料の変形挙動を予測するには,解析的に組織を形成させてその組織に対する変形解析を実施すれば,材料組織に依存した力学特性の予測が可能となる.しかしながら,このようなLSCFの微視組織形成を考慮しつつ力学特性を評価する解析はこれまで行われてこなかった.本研究では,前年度にプログラムへ実装した均質化解析を用いて,単結晶体母相において,マクロ変形に伴って発現するミクロ組織の様子を再現した.その際の力学特性も算出した.また,多結晶体に解析においては,結晶粒によって異なるバリアントおよび方位のラメラ組織が形成される様子を再現した.さらに連成型均質化法における解析より,強弾性相の成長中にどのようなマクロ変形が起こるかを解析した.平成28年度に単結晶解析で性能を確かめた強弾性モデルをさらに多結晶材を用いて検証を進める.結晶粒径や結晶方位に依存して得られる組織の違いを明らかにする.さらに,均質化法を導入し,マクロな力学特性の評価を行う.プログラムにはマクロな力学特性と組織発展とが互いに連成するアルゴリズムを実装するが,計算コストが大きい場合には,組織データを保存し変形解析を行う予定である.得られたプログラムを用いて大規模解析を実施する.また,組織形成後には外部応力を与えることによって強弾性組織を有する材料の力学挙動を明らかにする.平成29年度にミクロおよびマクロの特性を算出した強弾性モデルを,さらに多結晶材を用いて詳細に検証を進める.周期境界条件の設定プログラムを見直し,ボロノイ分割で得られる様々な結晶粒径や結晶方位の初期ユニットセルモデルを,よりスムーズに作成できるように工夫する.さらに,強弾性組織形成後に外部応力を与えることにより,強弾性組織を有する材料の力学挙動を明らかにする.必要であれば強弾性モデルも修正する.実験装置立ち上げ後,予想より単結晶LSCFの強弾性相の観察が困難で,予定していたLSCFではなくScSZを測定していくことになったため.外部荷重を与えた数値解析の実施に至らなかったため.当初と同様の計画で実施していくが,当初の予定より性能の良い計算マシン購入に費用を充てる予定である.
10年の長期追跡研究に基づく男性骨粗鬆症予防効果の評価と看護モデルの構築

本研究の目的は、地域在住の日本人男性において要介護高齢者の原因となる骨折や骨粗鬆症、心・脳血管系疾患等の発生を抑制する生活要因や身体要因を、疫学との協働による10年間の長期追跡研究によって包括的に明らかにし、保健師が行う保健指導のためのエビデンスを創出し、それに基づく保健師のための公衆衛生看護モデルと保健指導指針を策定することである。本年度は、奈良県奈良市、橿原市、香芝市で、平成19-20年から追跡されている地域在住男性1167人(死亡、入所等は除外)を対象として、10年後の長期追跡研究により男性骨粗鬆症・脳血管性疾患等生活習慣病の因子を測定した。具体的な測定項目は、1)身体計測・運動能力:身長、体重、体脂肪率、筋力(握力)、歩行とバランス能力測定。2)動脈硬化の測定:側頸動脈の動脈硬化病変の測定。3)骨密度測定と椎体骨折の把握。4)生活状況、QOL、自己効力感についての面接調査:過去10年間の生活状況の比較が出来るように、baseline時とほぼ同様の内容を聞き取った。調査項目は生活習慣病の既往歴と家族歴、骨折歴、健康習慣、運動習慣、身体活動、過去の内服状況等。QOLは妥当性・信頼性が確認されているSF-36を用いて調査した。5)栄養摂取、食事状況:生活状況調査同様、過去の調査と比較性が保てるようbaseline時に使用した調査票を用い詳細に聴取した。地区別対象者数と受診者数(率は)、以下の通りであった。奈良市対象者数356人、受診者数(率)は、146人(41%)、橿原市対象者数720人、受診者数(率)318人(44%)、香芝市対象者数91人、受診者数(率)は25人(27%)であり、全対象では対象者1167人、受診者数(率)は489人(42%)であった。調査は2018年11月2019年3月に行い、データベース構築中である。3地域の調査は順調に進捗したが、受診率が低かった。初年度調査の受診率が低い傾向にあったので、次年度は同一地域で受診者を募り、受診率向上を目指す。
新規トランスポーターマッピング剤による「アルツハイマー病の早期診断」に関する研究

アルツハイマー病を核医学的手法により客観的に診断するには、アルツハイマー病の神経化学的変化等を鋭敏に控える放射性核種標識分子イメージング剤の開発が必要である。我々は以前より、アルツハイマー病で最も変化があるとされるアセチルコリン神経系に注目し、その中でもアセチルコリン神経シナプス前終末部に存在するアセチルコリントランスポーター(VAChT)の変化を画像化する分子イメージング剤の開発研究を進めてきた。また、シグマ受容体は学習/記憶メカニズムと密接に関係があるとされている。また、シグマ受容体は老齢化に伴い増加する傾向があり、シグマ受容体は老化による、精神神経的な異常に対して、正常に保とうと強く働いている可能性がある。したがって、シグマ受容体分子イメージングにより、アルツハイマー病を含む痴呆や種々の精神神経疾患の進行度(重症度)が把握できることが期待される。本研究では、アルツハイマー病の神経化学的変化等を鋭敏に捉える放射性核種標識分子イメージング剤の開発をめざし、PET用のポジトロン核種である炭素-11(11C)で標識したVAChT及びシグマ受容体分子イメージング剤の開発を検討した。まず、我々は、ベサミコール類がVAChTとシグマ受容体に高い親和性を有していることから、それぞれVAChTやシグマ受容体にのみ高い親和性を有するベサミコール類の合成を検討した。その結果、ポジトロン核種であるC-11の導入を容易にするため、ベサミコールのオルト位にメチル基を導入した(-)-ortho-imethylvesamicol((-)-oMeVES)とベサミコールのパラ位にメチル基を導入した(+)-para-methylvesamicol((+)-pMeVES)がそれぞれVAChTとシグマ受容体に選択的に高い親和性を有する化合物であることがわかった。合成はそれぞれ2-bromobenzaldehyde及び4-bromobenzaldehydeを出発原料として、同じ合成経路を経て、10行程で目的の(-)-oMeVES及び(+)-pMeVESが通算収率2-5%で合成できた。構造はNMR,質量分析、元素分析により確認した。(-)-oMeVESはVAChTに対してベサミコール(ki=4.4nM)と同様に高い親和性(Ki=6.7nM)を示した。また、(+)-pMeVESはシグマ受容体(σ-1)対して、高い親和性(σ-1(Ki=3.0nM),σ-2(Ki=40.7nM))を示した。以上のことから、メチル基を有する(-)oMeVESや(+)pMeVESはポジトロン核種であるC-11で容易に標識可能であり、それぞれPET用のVAChTやシグマ受容体分子イメージング剤のリガンドになると考えられた。以上のことから、メチル基を有する(-)oMeVESや(+)pMeVESはポジトロン核種であるC

-11で容易に標識可能であり、それぞれPET用のVAChTやシグマ受容体分子イメージング剤のリガンドになると考えられた。アルツハイマー病を核医学的手法により客観的に診断するには、アルツハイマー病の神経化学的変化等を鋭敏に捉える放射性核種標識分子イメージング剤の開発が必要である。我々は以前より、アルツハイマー病で最も変化があるとされるアセチルコリン神経系に注目し、その中でもアセチルコリン神経シナプス前終末部に存在するアセチルコリントランスポーター(VAChT)の変化を画像化する分子イメージング剤の開発研究を進めている。本研究では汎用性の高いSPECT用並びに画像解像度並びに定量性に優れたPET用のVAChT分子イメージング剤の開発を目指して研究を行う予定である。本年はPET用のVAChT分子イメージング剤の開発を目指し、まず、ポジトロン核種であるC-11の導入を容易にするため、ベサミコールのオルト位にメチル基を導入した(-)-ortho-imethylvesamicol[(-)OMV]の合成を検討した。合成は、2-bromobenzaldehyde(1)を出発原料として、アルデヒドの保護、グリニヤー反応等により2-methylbenzaldehyde(2)を合成する。2から5工程でベサミコール誘導体合成の際の基本構造体である4-(2-metylphenyl)piperidine(3)を合成した。目的の(-)OMVは3か2工程で合成できた。最終的に出発原料1から10行程で目的の(-)OMVを通算収率2-4%で得ることができた。構造はNMR,質量分析、元素分析により確認した。次に、(-)OMVのVAChTに対する親和性を調べるためラット脳を用いたインビトロ薬物阻害実験を行った。(-)OMVはVAChTに対してベサミコール(Ki=4.4nM)と同様に高い親和性(Ki=6.7nM)を示した。C-11標識化のための前駆体であるトリブチルスズ体はo-iodovesamicolから合成した。以上、(-)OMVはVAChTに選択的に高い親和性を持ち、トリブチルスズ前駆体から容易に[^<11>C](-)OMVを合成することができた。来年度は[^<11>C](-)OMVのPET用VAChT分子イメージング剤として可能性を動物実験により検討する予定である。ポジトロン核種である炭素-11(^<11>C)で標識した新規の放射性標識分子イメージング剤を開発し、アルツハイマー病を核医学的手法により、客観的に早期診断することを目的として本研究を行ってきた、本年度はアセチルコリントランスポーターに高親和性で結合するベサミコール類の中にシグマ受容体にも高親和性を示すものがあることから、シグマ受容体のみ高親和性を有するベサミコール類似体の合成を検討した。シグマ受容体は学習/記憶メカニズムと密接に関係があるとされている。また、シグマ受容体は老齢化に伴い増加する傾向があり、シグマ受容体は老化による、精神神経的な異常に対して、正常に保とうと強く働いている可能性がある。したがって、シグマ受容体分子イメージングにより、アルツハイマー病を含む痴呆や種々の精神神経疾患の進行度(重症度)が把握できることが期待される。シグマ受容体リガンドとして、これまでにSPECT用の放射性ヨウ素標識(+)-p-iodovesamico1[(+)-pIV]を開発してきた。
ラベル化同位体を用いた多価不飽和脂肪酸過酸化物の体内動態視覚化技術の開発

脂質の酸化はアルデヒドやケトンなどの毒性物質を生成するため、食品中脂質の酸化を抑制することは重要である。ところが、これら毒性物質を発生する前駆体である多価不飽和脂肪酸過酸化物(以降、PUFA過酸化物)の生体内における動態に関して精査されていない。そこで本研究では、安定同位体ラベル化PUFAを合成し、その過酸化物を動物に投与し、各種質量分析計を用いて各臓器・組織を定量的・定性的に測定し、呼気によって体燃焼性を精査する。これにより、1PUFA過酸化物の体内分布、2PUFA過酸化物の体内における元のPUFAへの変換と体内分布、3PUFA過酸化物の体内代謝、の3点を明らかにする。