hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「フォーム（型）を知る、学ぶ、伝える」を促進するシステムの構築

本研究の目的は、身体動作遂行中に、フォームや筋発揮に関する情報を音声化してリアルタイムフィードバックし、身体感覚・筋出力感覚を聴覚情報によってサポートすることで、効果的かつ効率的にスキル学習を促進させるシステムおよびプロトコルを開発することであった。新規のスキルとして、被験者は把持力や腕関節角度を調節することでディスプレイ上のカーソルを上下させ、高速で移動するターゲットをキャッチする視覚性高速連続運動課題を確立した。課題に対する音フィードバックの効果を検討したところ、音フィードバックは新規スキル学習を促進させる働きがあること、また、困難度が高いほど効果が大きく有効な手段になることがわかった。平成25年度は、ヒトの視覚運動制御能を計測・解析するシステムを開発した。具体的には、被験者の眼前に液晶ディスプレィを設置し、ディスプレィの右端から左端に向かって水平に等速直線運動するターゲット(直径が視角2度の赤色円形図形)を呈示した。被験者は左手の親指と人差し指で圧センサーのついた小箱をつまみ、把持力を変えることで、ディスプレィの左端にあるカーソルを上下に動かしターゲットにコンタクトすることを求められた。これにより動的把持力調節能を計測することができ、調節能としての速さや精度を定量化することができるようになった。本年度は、平成25年度に開発したヒトの視覚ー運動制御能の計測・解析システムを改良し、生体に装着したフォースセンサーや角度センサー、加速度センサーなど種々のセンサーから得られる様々なキネティクス・キネマティクス信号(運動出力)とする視覚ー運動協応課題を実施した。具体的には、被験者の眼前に液晶ディスプレィを設置し、ディスプレィの右端から左端に向かって水平に等速直線運動するターゲット(直径が視角2度の円形図形)を呈示した。被験者は1指でフォースセンサーを押し、その加圧力を変えたり、2親指と人差し指でフォースセンサーをつまんで、その把持力を変えたり、3ゴニオメーターを装着した関節の角度を変化させたりすることで、ディスプレィの左端に表示されるカーソルを上下に移動し、カーソルによってターゲットをキャッチ(コンタクト)する課題を実施した。一つのターゲットがキャッチされるか、あるいは画面の左端に衝突することで次のターゲットが出現するようになっており、ターゲットの出現位置(高さ)はランダムである。そのため、被験者は現時点のカーソル位置と出現したターゲット位置の関係性に応じてカーソルをターゲットに近づける連続運動が求められる。これにより同一視覚刺激(入力)に対する様々なタイプの運動出力の動的調節能を計測することができ、調節能としての速さや精度を定量化することができるようになった。平成25ー26年度の研究によって開発したヒトの視覚ー運動制御能の計測・解析システムを用いて、20名の被験者の基礎的データを取得した。実験課題として、被験者の眼前に設置された液晶ディスプレィ右端の様々な位置(高さ)から左端に向かって水平に等速直線運動する視標(ターゲット)を、ディスプレィ左端にあるカーソルを上下に動かしてヒットさせる課題を用いた。カーソルは、被験者が親指と人差し指で摘まむフォースセンサーに加わる力に応じてディスプレィ左端を上下に移動するようになっており、被験者は把持力を調節することで、カーソルをターゲットにヒットさせた。視標速度は、視角25度/秒から77度/秒までの8種類を設けて、運動する視標に応じた把持力制御機構の特性を検討した。その結果、ターゲットの出現から数十ミリ秒から数百ミリ秒の潜時の後に、ターゲット位置に向かうカーソルの動き出しと、そこから一定速度(時間変化率)のバリスティックなアプローチ運動が起こることがわかった。ターゲットが低速から高速になるにつれヒット率の低下(ミス率の増加)が起こり、高速時では、カーソルが動き出すまでの潜時の長短、すなわち、運動発現前の視覚情報処理の時間の長短がヒット(ミス)の発生率に強く関与している事が明らかになった。また、高速になるほどアプローチ運動の速度を大きくして対応する傾向があり、ヒットの場合は速度を大きく出来たケースが多く、ミスの場合では逆に速度が小さく、そもそもアプローチ運動を行えていないケースが多いことが明らかになった。これらはいずれも視覚による情報処理の速度や精度が本課題の視覚ー運動制御のパフォーマンスを大きく左右することを示唆する。本研究計画の心理物理実験システムは、被験者に見せる視覚刺激をディスプレィで高速表示することが要求される。そのため、視覚刺激作成プログラムおよびディスプレィ選定などを含め細心の注意を払って実験システムを構築し、実験を実施してきたが、本年度に入り、プログラムのバグなどでは説明がつかない時間遅れが数百試行中に1・2回発生することがわかった。発生頻度は低いため、実験結果そのものには大きな影響がないが、時間遅れの原因を解明して、再度実験をやり直す予定である。平成25ー26年度に視覚性運動課題の実験システムと実験条件およびその評価法を確立し、平成27年度には20名の被験者に対して実験を実施した。データ解析途中にプログラムのバグなどでは説明がつかない時間遅れが数百試行中に数回発生することがわかったため、本事業期間を延長し、この問題の克服と実験のやり直しを行った。刺激呈示の時間遅れは、コンピュータのCPUが処理限界に達する事から発生し、視覚刺激作成・呈示などの課題関連の処理と同時に行う種々の生体情報の同時記録に起因している事がわかり、並列プログラミングの導入によりこの問題を解決した。次に、修正した実験システムを用い、視覚性運動課題のパフォーマンスに対する音フィードバックの効果を検証した。

被験者の眼前に設置された液晶ディスプレィ右端の様々な位置(高さ)からターゲットが出現して左端に向かって水平に等速直線運動し、ディスプレィ左端にあるカーソルを上下に動かしてヒットさせる課題を実施した。カーソルのコントロールとして、1肘関節に装着したゴニオメーターで計測される関節角度によって(関節角度調節条件)、2親指と人差し指で摘まむフォースセンサーに加わる力に応じて(把持力調節条件)カーソルが上下に移動した。音フィードバックとして、カーソルがターゲットにヒット出来る高さに入る瞬間に音を発生させた。ターゲット速度は、10007000ピクセル/秒までの7条件を設けた。ターゲット速度を増加させると両調節条件ともヒット率は低下したが、把持力調節条件に比べて関節角度調節条件の方がヒット率は低かった。音フィードバックを与えると両調節条件ともヒット率は上昇したが、特に関節角度調節条件の方でその効果は大きかった。このように、フィードバックとして与える情報はわずかであっても、困難度の高い課題においてはフィードバックが有効な手段になることがわかった。本研究の目的は、身体動作遂行中に、フォームや筋発揮に関する情報を音声化してリアルタイムフィードバックし、身体感覚・筋出力感覚を聴覚情報によってサポートすることで、効果的かつ効率的にスキル学習を促進させるシステムおよびプロトコルを開発することであった。新規のスキルとして、被験者は把持力や腕関節角度を調節することでディスプレイ上のカーソルを上下させ、高速で移動するターゲットをキャッチする視覚性高速連続運動課題を確立した。課題に対する音フィードバックの効果を検討したところ、音フィードバックは新規スキル学習を促進させる働きがあること、また、困難度が高いほど効果が大きく有効な手段になることがわかった。平成26年度の目標は、ヒトの視覚-運動制御能の計測・解析システムを開発し、これにバイオフィードバックシステムを付与することであった。現在までに、計測・解析システム開発はほぼ終了し、実際に被験者を用いて基礎的データを得るまでに至っている。キネティクス・キネマティクス信号の音声化は可能になっているが、聴き取りやすさなどを踏まえた改良が必要である。視覚刺激提示の時間遅れの原因がプログラムのバグでないことははっきりしているため、視覚刺激作成のためのアルゴリズムそのものを変更することで、CPUへの負担を減らし、本問題を解決する予定である。スポーツ神経科学現在開発中のフィードバックシステムについて動作確認後、視覚運動制御能計測・解析システムに接続し、その効果を検証するための実験を実施する。平成25年度の目標は、ヒトの視覚運動制御能の計測・解析システムを開発し、これにバイオフィードバックシステムを付与することであった。現在、計測・解析システム開発は予定通り進んでおり、すでに数名の被験者でデータを得るまでに至っている。しかし、フィードバックシステムについては基本回路の設計と試作機の開発に留まっており、その動作確認はできていない。
協調投影によるМＲディスプレイを用いたプロダクトカラーのデザイン支援システム

本研究課題では、小型ロボットに連結したプロジェクタとカメラを用いてフレキシブルに協調投影する新しい複合現実感(MR:Mixed Reality)ディスプレイを構築し、このディスプレイを用いて近年にみられる製品の多品種化には欠かせないプロダクトカラーについてのデザイン支援システムを提案する。本システムでは、販売促進の観点から「カラーの特性」、「トレンドカラー」、「プロダクトコンセプト」の3つのカラー要素に基づいてデザイン候補を自動算出し、実製品の現実感を保持したまま最小限のプロジェクタの協調動作により高品質な色変更を仮想的に実現する本研究課題では,移動ロボットに連結したプロジェクタとカメラを用いて実物体の全方位からフレキシブルに協調投影する新しい複合現実感ディスプレイを構築し,このディスプレイを用いてプロダクトカラーについてのデザイン支援システムを提案する.本システムでは,販売促進の観点から3つのカラー要素に基づいてデザイン候補を自動算出し,実製品の現実感を保持したまま最小限のプロジェクタの協調動作により高品質な色変更を仮想的に実現していく.視点移動や多人数での情報共有,インターネットを用いた遠隔操作など,効率・効果的なプロダクトデザインを期待できる.この研究目的に対して,初年度(平成23年度)は複合現実感ディスプレイの構築としてプロジェクタとカメラの幾何学・光学キャリブレーション、高品質な色再現のためのプロジェクタの投影像の推定、移動ロボットの制御による複数プロジェクションについて実施した.これに引き続き今年度は,プロダクトカラーのデザイン候補の導出として既存の画像データを用いて感性キーワードに対するカラーリストを算出し,このリストからカラーを色空間にマッピングしてデザイン開発者とシステムの対話からカラー候補を絞り込んでいく手法について提案および実施した.具体的には以下の2項目について実施した.(1)プロダクトカラーに必要な3要素に対するカラーデータベースの構築「色の特性」「トレンドカラー」「プロダクトコンセプト」についてカラーリストを自動算出してデータベース化し,人間の色感覚に近いL*a*b色空間にカラーマッピングする手法を提案した.(2)プロダクトカラーのデザイン候補の絞り込みデザイン開発者や市場調査による消費者の要望をシステムとの対話により感性キーワードをカラーパラメータとして算出し,このパラメータに対してカラーマッピングされた色空間を絞り込む手法を提案した.本研究課題では,移動ロボットに連結したプロジェクタとカメラを用いて実物体の全方位からフレキシブルに協調投影する複合現実感ディスプレイを構築し,このディスプレイを用いてプロダクトカラーについてのデザイン支援システムを実現することを目的として研究を遂行してきた.提案したシステムでは,販売促進の観点から3つのカラー要素に基づいてデザイン候補を自動算出し,実製品の現実感を保持したまま最小限のプロジェクタの協調動作により高品質な色変更を仮想的に実現していくことが特徴である.この研究目的に対して,初年度(平成23年度)は複合現実感ディスプレイの構築としてプロジェクタとカメラの幾何学・光学キャリブレーション、高品質な色再現のためのプロジェクタの投影像の推定、移動ロボットの制御による複数プロジェクションについて実施した.これに引き続き2年目(平成24年度)は,プロダクトカラーのデザイン候補の導出として既存の画像データを用いて感性キーワードに対するカラーリストを算出し,このリストからカラーを色空間にマッピングしてカラー候補を絞り込んでいく手法について提案および実施した.最終年度である今年は,この両システムを統合し,デザイン開発者の操作パネルにプロダクトカラー候補の一覧や絞り込み内容を表示するためのユーザインタフェースを構築した.また,操作パネル上で仮想的なプロダクトカラーの提示を実現した.さらに,プロダクトカラーの算出結果およびシステムの色再現性について評価として被験者実験を行った.この評価実験により,本手法が色再現性を重視しながらプロダクトカラーを変更できていることを確認することができた.本研究課題では、小型ロボットに連結したプロジェクタとカメラを用いてフレキシブルに協調投影する新しい複合現実感(MR:Mixed Reality)ディスプレイを構築し、このディスプレイを用いて近年にみられる製品の多品種化には欠かせないプロダクトカラーについてのデザイン支援システムを提案する。本システムでは、販売促進の観点から「カラーの特性」、「トレンドカラー」、「プロダクトコンセプト」の3つのカラー要素に基づいてデザイン候補を自動算出し、実製品の現実感を保持したまま最小限のプロジェクタの協調動作により高品質な色変更を仮想的に実現する本研究課題では,移動ロボットに連結したプロジェクタとカメラを用いて実物体の全方位からフレキシブルに協調投影する新しい複合現実感(MR:Mixed Reality)ディスプレイを構築し,このディスプレイを用いて近年にみられる製品の多品種化には欠かせないプロダクトカラーについてのデザイン支援システムを提案する.本システムでは,販売促進の観点から3つのカラー要素に基づいてデザイン候補を自動算出し,実製品の現実感を保持したまま最小限のプロジェクタの協調動作により高品質な色変更を仮想的に実現する.視点移動や多人数での情報共有,インターネットを用いた遠隔操作など,効率・効果的なプロダクトデザインを期待することができる.この研究目的に対して,初年度である今年度は複合現実感ディスプレイの構築を目指して以下の3項目について実施した.(1)プロジェクタとカメラの幾何学・光学キャリブレーション:プロジェクタとカメラの幾何学キャリブレーションとしてグレイコードパターン法を用いて,実空間およびプロジェクタとカメラの3次元形状と座標関係の取得した.また,プロジェクタとカメラに光学キャリブレーションとして実物体にプロジェクタで32色の基調光を投影した結果をカメラで撮像し,実物体に対するプロジェクタの投影光とカメラの関係を導出した.(2)高品質な色再現のためのプロジェクタの投影像の推定:(1)で求められた実物体に対するプロジェクタの投影光とカメラの関係を用いて,色再現するために必要な投影像の推定式を算出した.

(3)移動ロボットの制御による複数プロジェクションシステムの試作システムを構築:軽量・小型の移動ロボットが走行するために必要となるプロジェクタと小型カメラの環境を整備し,プロジェクタの投影が必要な位置に応じてPCからロボットへ移動距離を無線通信するための制御モジュールについて実施した.本研究課題の計画では初年度に複合現実感ディスプレイの構築を行い,2年目である本年度にはこのディスプレイ環境を用いたプロダクトカラーのデザイン候補の導出とデザイン支援システムの構築について行う予定としており,現時点でこの予定通りに研究を遂行することができていることから,おおむね順調に進展していると言える.ただし,初年度に移動ロボットを購入する予定であったが,海外・国内における自然災害の影響で,一部の部品を調達することができなかった.しかし,この部品についても今年度に入手できたので研究上に遅れや支障は起きていない.海外・国内における自然災害の影響で,移動ロボットを用いた複合現実感ディスプレイを構築するために必要な一部の物品について調達に支障があった.このため,平成23年度(今年度)で予定をしていた実機を用いた環境構築の一部については平成24年度以降の購入を予定しており,この物品については入手後の実施となる.ただし,複合現実感ディスプレイを実装するための手法や各モジュールについては研究計画通りに遂行されていることから,おおむね研究は順調に進展していると言える.本研究課題では,初年度に移動ロボットを用いた複合現実感ディスプレイ構築の基盤となる部分について実施し,今年度は,このディスプレイ環境を用いてプロダクトカラーのデザイン候補の導出とデザイン支援システムの構築について研究を行った.最終年度となる次年度では,この両システムを統合し,デザイン開発者の操作パネルにプロダクトカラー候補の一覧や絞り込み内容を表示するためのユーザインタフェースを構築し,操作パネル上で仮想的なプロダクトカラーの提示を実現する.また最後に,プロダクトカラーの算出結果およびシステムの色再現性について評価を行う予定である.今年度は移動ロボットを用いた複合現実感ディスプレイ構築の基盤となる部分について研究を行った.平成24年度以降は,このディスプレイ環境を用いてプロダクトカラーのデザイン候補の導出とデザイン支援システムの構築,システム評価について研究を行っていく予定である.
運動シミュレーションがアスリートの予測能力を支える機序の解明

スポーツにおける卓越した運動の遂行には,身体能力(筋力や持久力:末梢機能)に加え,情報処理能力(情報収集,予測,運動命令の企画・修正:中枢機能)の発達が不可欠である.特に,厳しい時間制約と高い不確実性を含むスポーツでは,「予測能力」を高度に発達させることが重要である.本研究では,他者の運動を自己の脳内でシミュレーションするという中枢機能に着目し,優れた予測を支えるメカニズムを明らかにする.また,大量データに基づく予測能力の診断基準を作成し,予測の量的発達(予測精度の向上)と質的発達(メカニズムの変化)の関係を明らかにし,予測の診断・処方システムの開発につなげる.スポーツにおける卓越した運動の遂行には,身体能力(筋力や持久力:末梢機能)に加え,情報処理能力(情報収集,予測,運動命令の企画・修正:中枢機能)の発達が不可欠である.特に,厳しい時間制約と高い不確実性を含むスポーツでは,「予測能力」を高度に発達させることが重要である.本研究では,他者の運動を自己の脳内でシミュレーションするという中枢機能に着目し,優れた予測を支えるメカニズムを明らかにする.また,大量データに基づく予測能力の診断基準を作成し,予測の量的発達(予測精度の向上)と質的発達(メカニズムの変化)の関係を明らかにし,予測の診断・処方システムの開発につなげる.
肺血管内皮細胞への心房性ナトリウム利尿ホルモン遺伝子導入の検討

ヒト心臓cDNAライブラリーより、ANP遺伝子マップ(Nature,309:724,1984)より考察された適当なを用いて、Polymerace chain reaction(PCR)法でhumanANPcDNAを作製した。これをCytomegalovirus(CMV)プロモーターを有する発現型ベクター(pRc/CMV)に組み込み、宿主細胞(E.Coli)にトランスフォームし増殖させた後、精製した。2、持続型ANP発現細胞株樹立によるANP発現ベクターの評価精製されたhumanANP発現型ベクター(pRc-hANP)を、Chinese Hamster Ovary(CHO)細胞にカルシウムリン酸法によってトランスフェクションし、G418でクローンを選択した。得られた各クローンのANPmRNA発現及び蛋白合成能をそれぞれNorthern blot analysis,Radioimmunoassay法により評価した。持続型ANP発現細胞の各クローンのTotal RNAをグアニジン-塩化セシウム法で抽出し、1、2%アガロースゲルで電気泳動後、ナイロンメンブレンにブロッテイングした。ハイブリダイゼイションはpRc-hANPを制限酵素処理によって得たANPcDNAをプローブとして、ランダムプライムラベリング法で行った。持続型ANP発現細胞株は対照(親株、及びTGFβ発現細胞株)に比べ、明らかなANPmRNA遺伝子発現が得られた。
ニパウイルスN蛋白の核移行によるIFNシグナル伝達阻害および細胞応答の解明

マイナス鎖一本鎖RNAをゲノムに持つパラミクソウイルス科のウイルスは、複製の過程を全て細胞質で行うが、その中でモービリウイルス属とヘニパウイルス属のnucleo-(N)蛋白は核と細胞質の両方に局在する特徴的な性質をもつ。これまで、パラミクソウイルスのphospho-(P)遺伝子から産生される複数の蛋白が宿主細胞のインターフェロン(IFN)シグナル伝達を阻害することが報告されてきたが、申請者らはモービリウイルスのN蛋白も強いIFN阻害活性を持ち、その活性発現にN蛋白の核移行が重要であることを明らかにした。本研究では、モービリウイルス同様に核移行能を有するヘニパウイルスN蛋白のIFNアンタゴニスト活性を明らかにし、さらに核内外に輸送されるメカニズムおよび核内におけるN蛋白の相互作用因子を検索し、これまで未知であるN蛋白の核移行の意義について解明することを目的とする。平成29年度は、ヘニパウイルスN蛋白がIFNシグナル伝達経路の中でSTAT1, 2分子の高分子複合体の形成を阻害しシグナル伝達を抑制するという新たな機構を明らかにした。そこで平成30年度は、ヘニパウイルスN蛋白のもつ核移行能がIFN阻害活性にどのように関与するか検索するために、N蛋白内の核移行シグナル配列と核外輸送シグナル配列の同定を試みた。これまでにモービリウイルスN蛋白において、欠失変異体とアラニンスキャニング法を用いて両シグナル配列の同定を行った実績があるため、同手法をヘニパウイルスN蛋白にも適用した。平成30年度は、ヘニパウイルス属のニパウイルスN蛋白について、核移行シグナルおよび核外輸送シグナルの同定を試みた。以前モービリウイルスN蛋白でシグナル配列を同定した時と同様に、一連の欠失変異体を作製し、細胞内局在を蛍光抗体法で観察した。その結果、モービリウイルスと同じく複数の領域の欠失により核移行の消失が見られた。そこで続いて当該領域を4アミノ酸ずつアラニン残基に置換したアラニンスキャニング法で、広範囲を網羅する一連の変異体を作製し、局在を観察した。ところがモービリウイルスと異なり、明確に核移行能の消失する変異体が得られず、従来の方法ではシグナル配列の同定が不可能であることが判明した。この結果を受け、補助事業期間延長承認の申請を行った。上記の結果からN蛋白の高次構造が核移行の輸送メカニズムに重要であると推察され、特に他の蛋白と相互作用し複合体として間接的に運ばれる可能性が考えられる。そこで、pulldownアッセイによる相互作用検出を行い、細胞の核内輸送蛋白であるimportinファミリーのうちどの分子によって輸送されるのか明らかにする。N蛋白上の重要な高次構造が同定されたら、当該箇所に変異をもつ変異ウイルスの作出を試みる。ニパウイルスは日本国内で使用できないため、同様にN蛋白が核移行能を持つ近縁の麻疹ウイルスでまず作出を行い、最終的にマウス動物実験モデル系での病態表現系の解析を行う。興味深い知見が得られた際は、共同研究先のフランス・リヨンのINSERM研究所で組換えニパウイルスの作出と性状解析を行う。これまで、パラミクソウイルスのphospho-(P)遺伝子から産生される複数の蛋白が宿主細胞のインターフェロン(IFN)シグナル伝達を阻害することが報告されてきたが、申請者らはモービリウイルスのN蛋白も強い阻害活性を持ち、その活性発現にN蛋白の核移行が重要であることを明らかにした。本研究では、同様に核移行能を有するヘニパウイルスN蛋白のIFNアンタゴニスト活性を検索し、さらに核内外に輸送されるメカニズムおよび核内におけるN蛋白の相互作用因子を検索し、これまで未知であるN蛋白の核移行の意義について解明することを目的とする。平成28年度は、以下の2つに分けて研究を進めた。1)ニパウイルスN蛋白のIFNシグナル伝達阻害活性の検索モービリウイルスN蛋白同様の手法で、ニパウイルスN蛋白発現によるIFNの応答能の変化をIFNレポーターアッセイ系を用いて測定した。その結果、予想された通りIFN-α/βおよびIFN-γシグナル伝達共に阻害活性が見られ、N蛋白量依存的に活性が発現することを確認した。2)ニパウイルスN蛋白の核移行シグナル、核外輸送シグナルの同定これまでに申請者らはモービリウイルス3種のN蛋白の核移行シグナルおよび核外輸送シグナルを検索し、その結果古典的なシグナルとは異なる特徴のシグナル配列を同定した。そこで、ニパウイルスN蛋白内の相同領域をalanine置換し、蛍光抗体法で細胞内局在を観察した。その結果、変異N蛋白の細胞内局在は変化せず、この領域以外に核移行シグナルを持つと考えられた。当初の予定通りニパウイルスN蛋白のIFNシグナル伝達アンタゴニスト活性を検索し、その結果モービリウイルスN蛋白同様にIFN-α/βおよびIFN-γシグナル伝達共に阻害する活性を持つことを明らかにできた。つづいてニパウイルスN蛋白の核移行能の意義を検索するために、モービリウイルスN蛋白上の核移行シグナルおよび核外輸送シグナルとの相同部位に変異を導入したN蛋白を作出した結果、細胞内局在は変化せず、ニパウイルスN蛋白の核内外輸送シグナル配列は他の領域に存在すると考えられた。

そこでまずシグナルが存在する大まかな領域を同定するために一連のN蛋白欠失変異体を作製し、それぞれ細胞内局在を観察する予定である。マイナス鎖一本鎖RNAをゲノムに持つパラミクソウイルス科のウイルスは、複製の過程を全て細胞質で行うが、その中でモービリウイルス属とヘニパウイルス属のnucleo-(N)蛋白は核と細胞質の両方に局在する特徴的な性質をもつ。これまで、パラミクソウイルスのphospho-(P)遺伝子から産生される複数の蛋白が宿主細胞のインターフェロン(IFN)シグナル伝達を阻害することが報告されてきたが、申請者らはモービリウイルスのN蛋白も強いIFN阻害活性を持ち、その活性発現にN蛋白の核移行が重要であることを明らかにした。本研究では、モービリウイルス同様に核移行能を有するヘニパウイルスN蛋白のIFNアンタゴニスト活性を明らかにし、さらに核内外に輸送されるメカニズムおよび核内におけるN蛋白の相互作用因子を検索し、これまで未知であるN蛋白の核移行の意義について解明することを目的とする。平成29年度は、ヘニパウイルス属のニパウイルスおよびヘンドラウイルスN蛋白が、一連のIFNシグナル伝達経路の中でどの点を阻害するのかについて中心に研究を進めた。その結果、まずシグナル伝達分子の中心であるSTAT1およびSTAT2の核移行をN蛋白が阻害することを明らかにした。さらに、その阻害活性はN蛋白が直接STAT分子と結合して引き起こすのではなく、細胞質内でSTAT蛋白の高分子複合体の形成を抑制することで最終的にシグナル伝達を阻害するという新たな機構によるものであることを明らかにした。平成29年度は、ニパウイルスN蛋白のIFNシグナル伝達阻害活性のメカニズムについて中心に研究を進め、その結果、細胞内で起こる一連のシグナル伝達経路の中でSTAT複合体の形成をN蛋白が阻害することを突き止めた。これは同じパラミクソ科に含まれるウイルス群の中で初めての知見であり、このN蛋白のもつユニークな活性を論文として発表することができた。(Sugai etal.,J. Virol, 2017)。よって当初の計画以上に大きな進展が得られたと考える。平成29年度は、ヘニパウイルスN蛋白がIFNシグナル伝達経路の中でSTAT1, 2分子の高分子複合体の形成を阻害しシグナル伝達を抑制するという新たな機構を明らかにした。
量子情報理論を用いた場の理論と重力双対へのアプローチ

繰り込み群における有効自由度の単調減少性というのは物理学における重要な問題の一つであるが、近年、量子情報量の一つであるエンタングルメント・エントロピーを用いたアプローチが試みられている。本年度、我々は、欠陥の入った共形場理論(Defect Conformal Field Theory, DCFT)においてエンタングルメント・エントロピーと自由エネルギーを用い、欠陥上の繰り込み群に対するそれらの指標の単調減少性について研究を行った。球形の部分系に対する共形変換を用いることにより、DCFTの真空でのエンタングルメント・エントロピーが非常に普遍的な形で得られることを示した。また、先行研究においてこのエンタングルメント・エントロピーは欠陥上の繰り込み群における単調減少性の指標であると予想されてきたが、我々はその予想に対する具体的な反例をいくつか与え、球面分配関数を用いた自由エネルギーの方がより良い指標となるという予想と場の理論とホログラフィックな模型における具体例を提示した。我々の予想は一般の時空や欠陥の次元に対する予想であり、いくつかの次元に限定されていた過去の予想を大きく拡張し、新たな研究の道筋を与えることが期待される。一方、同研究において、量子情報理論でよく用いられる相対エントロピーという2つの状態の指標の満たす不等式から上の予想を導出するという方向でも研究を行った。しかし、欠陥に関する紫外発散の処理が課題として残り、証明の大枠を提示するに留まった。この方針での研究は次年度も継続する予定である。本年度は、欠陥上の繰り込み群に対する有効自由度の単調減少性という問題に対して、エンタングルメント・エントロピーと自由エネルギーを用いて議論し、これまで議論されてきた予想を改善し、より一般の時空次元、そして、欠陥の次元に拡張した予想を提示することができた。相対エントロピーなど量子情報量の満たす不等式を用いた精密な証明には至らなかったが、長年議論されている問題に対して重要な発展を生むことができた。本年度提出した予想について、相対エントロピーなどの量子情報量の満たす不等式を用いた精密な証明の議論を今後も継続する。また、その他にも今年度から取り組んでいる様々な研究課題がある。例えば、DCFTにおける量子的な平均正エネルギー定理、EEを一般化した相対レニイ・ダイバージェンスや純粋化量子もつれと呼ばれる量子情報量のモジュラー・ゼロ周波数を用いた計算法、薄められた光線演算子の交換子とBMS代数との関係の中心拡大による拡張などがある。これらの課題を次年度も議論し、様々な量子情報量を用いた場の理論や重力理論の様々な問題の解明を行っていく。
ストック循環型住宅市場の構造類型とパフォーマンスの研究

(1)成熟期持家市場の特質を「ストック循環型住宅市場」と規定し、それに特有な構造と変動メカニズムを、日本・英国・米国の住宅市場の比較から得られる3つの類型区分にもとづいて解明した。そして居住者の多様なニーズと支払能力に対応した住宅の分配がどのように達成されるかという評価基準にもとづいて、3類型それぞれの「市場パフォーマンス」(住宅供給の成果あるいは効果)を比較した。(2)住宅市場の変動過程における住宅フローと住宅ストックの動態的関係に着目するとともに、住宅市場の成長から成熟に至る歴史的発展過程において住宅市場の階層性と不安定性が顕著となることに注目して、これらの動態的・歴史的観点から日本・英国・米国の住宅市場の比較を行った。(3)国際比較の観点から日本の住宅市場の構造的特質を究明し、1990年代以降のポストバブル期における住宅フローと住宅ストックの変動を分析した。(4)米国のサブプライム住宅ローン問題と日本のJ・リート(日本型不動産投資信託)市場の変動を、それぞれ住宅市場の動態との関連において分析した。(5)最近の米国および日本の住宅アフォーダビリティの状況について分析した。これらは、今日の米国および日本における住宅市場のパフォーマンスを評価するうえで必須の論点である。(1)1970年代から現在までの時期におけるわが国の住宅市場の変動について、資料の収集と包括的分析・研究を行い、当該期間の住宅政策の変遷について、その効果の検討と評価を行った。その成果の一部を、3件の邦語論文ならびに英語論文として発表した。(2)住宅産業(デベロッパー、プレハブ住宅メーカー、工務店)の経営動向について、資料の収集とその分析ならびに実地調査・ヒアリングを行った(平成19年度も継続)。その成果の一部を1件の邦語論文として発表した。地域工務店の動向についての研究は、従来わが国ではほとんど行われてこなかったものである。(3)1970年代から現在までの時期におけるアメリカの住宅市場の変動について、資料の収集と包括的分析を行い、とくに同国住宅市場に特有なモービルホーム市場の動向について研究した。モービルホーム市場の研究は、従来わが国ではほとんど行われてこなかったものである。(4)住宅・土地統計調査、住宅着工統計調査、不動産流通機構のレインズデータ、不動産経済研究所の調査データ等をもとに、住宅ストックならびに住宅フローの変動について分析を行った。とくに、成長がめざましいマンション市場について、その動向のデータ分析、実地調査を行った。これらは平成19年度も継続する。(5)住宅市場の変動と関連させて、近年のわが国における住宅アフォーダビリティの変化について資料収集と分析を行った。この研究については住宅・土地統計調査のミクロデータの利用が必須であり、その開示を受けて19年度に研究を本格的に進める。以上の研究の成果をとりまとめ、平成19年8月末に開催されるアジア太平洋住宅研究ネットワーク(APNHR)ソウル大会で発表する予定である。(1)1980年代から現在までの日米英住宅市場の変動について、前年度に引き続き資料収集と分析・研究を行った。(2)わが国住宅産業(デベロッパー、プレハブ住宅メーカー、工務店)の経営動向について資料調査とヒアリング調査を継続中である。とくに地域工務店の調査研究は従来ほとんど行われてこなかったものである。(3)住宅土地統計調査、不動産流通機構のレインズデータ、不動産経済研究所の調査データ等をもとに、住宅ストックならびに住宅フローの変動について分析した。住宅土地統計調査のミクロデータを利用して、近年の住宅アフォーダビリティの変化について分析を行った。(4)これらの成果の一部を、2007年8月に開催されたアジア太平洋住宅研究ネットワーク(APNHR)ソウル大会で論文として提出、分科会発表を行った。また2本の邦語論文を発表した。(5)最近の米国サブプライムローン問題の調査研究を行った。その成果の一部は2008年度中に刑行される予定である。(6)住宅・不動産市場の分析と関連して、企業保有不動産経営(CRE)の調査研究を行い、その成果の一部を論文として公表した。平成18年度平成20年度にわたる研究成果をとりまとめ報告書(冊子)を作成した。第1章で、住宅市場の特質を理論的に考察し、つぎに成長期から成熟期に至る住宅市場の変化を歴史的に考察した。

これらを通じて、住宅市場の階層性と不安定性に関する理論モデルを提示した。第2章で、英国、米国、日本の住宅市場の構造類型(既存ストック流通市場と新築住宅市場との関係を基準とする)を説明し、1990年代2000年代半ばにおけるそれら住宅市場のパフォーアンスを考察した。第3章で、日本の住宅市場について、バブル崩壊後の1990年代から2000年代の、戸建・分譲マンション・賃貸住宅市場における住宅フローおよびストックの変化の分析を行った。第4章で、住宅金融のグローバル化が住宅市場に及ぼすインパクトについて、米国サブプライムローン問題ならびに日本のJリート市場の展開を考察した。証券化金融市場の高度な発達で生じた住宅・不動産金融市場の国際的な連動性の強まり、そしてそのことが住宅市場の不安定性に及ぼした影響を米国および日本の市場動向の分析を通じて考察した。第5章で、米国および日本における住宅アフォーダビリティの最近の動向を、持家層ならびに借家層について分析した。これは、アフォーダビリティ問題という観点から日本および米国の住宅市場のパフォーマンスに対する評価を行うものとなる。日本の分析にさいしては、住宅・土地統計調査ミクロデータならびに旧住宅金融公庫融資利用者ミクロデータを利用した。
アップルペクチンの大腸癌発生抑制機構の解析-発癌物質,胆汁酸の腸肝循環動態-

腸内細菌叢に影響を与えるアップルペクチンによる大腸癌発生予防のメカニズムが、いわゆる病原菌といわれる腸内細菌叢にたいして強い静菌作用を有し、また腸管内pHを弱酸性に変化させ、腸内酵素活性(β-グルクロニダーゼなど)の減少を来すことによることを、第53回日本癌学会総会(1994.10,名古屋)において明らかにした。平成7年度においては、便中胆汁濃度および胆汁酸代謝の観点から検討し次ぎの結果を得た。AOM投与開始24週後の便中胆汁酸濃度は、対象群に対してアップルペクチン群では総胆汁酸量の減少傾向が見られ、特に一次胆汁酸量が有意に減少していた。また、一次胆汁酸であるcholic acidの代謝を、その^<14>C標識体を用いて尿、糞便への排泄量を検討した。アップルペクチン群では、24時間での尿、糞便への排泄は減少し、48時間でも血中放射能濃度が高く、肝や、腎に多く集積していた。つまり、cholic acidの腸肝循環の割合がより多いものと推察された。今回の検討では、アップルペクチン投与時には胆汁酸の腸肝循環の割合が増え、便中への排泄が減少することが示唆され、さらに糞便中の一次胆汁酸濃度が減少することが見られたために、このような現象が大腸発癌を抑制した一要因として考えられた。今後は各種の胆汁酸代謝においても同様なのか検討する必要があろう。これらについては第7回日本消化器癌発生研究会(1995.9、大分)において発表した。一方、食物繊維は消化管上皮の成長と機能維持にも深く関与し、腸管免疫改善にも、特に加水繊維ペクチンが大切なことが近年判明しつつある。私共もアップルペクチン投与時に腸管粘膜や門脈血内プロスタングランヂンE_2値が低値を示し、AH60Cラット肝転移モデルの転移を高率にアップルペクチンが抑制することを第54回日本癌学会総会(1995.10)において世界で初めて報告することができた。このような食物繊維による癌転移抑制が腸管免疫増強に深く関わっており、かかるメカニズムを明らかにすることは癌自然治癒メカニズムや癌手術後の癌再発問題解決に大きく貢献するものと確信する。昨年、水溶性食物繊維であるアップルペクチンのAzoxymethane(以下AOM)誘発大腸の発癌に対する抑制効果を報告した。本年はその効果を便中胆汁酸濃度および胆汁酸代謝の面から検討した。【対象と方法】A.ペクチンはアップルペクチン(以下AP)およびシトラスペクチン(以下CP)を用い、5週齢の雄ドンリュウラットを、1.対照群、2.基礎食に20%の割合でAPを添加した群(AP群)、および3.基礎食に20%の割合でCPを添加した群(CP群)の3群に分けた。大腸癌はAOM7.4mg/kgを背部皮下に週1回、連続10週間注射して誘発した。【結果】1.AP群において、腫瘍発生率およびラット一匹あたりの腫瘍数の有意な減少が認められた。2.便中胆汁酸:対照群に対してAP群では総胆汁酸量の減少が見られ、特に一次胆汁酸量が有意に減少していた。

2.胆汁酸代謝1)血液:対照群が減少傾向にあるが、HM-AP群、LM-AP群では24、48hrで変化がなかった。48hr以内に吸収される総量はAP群で増加していた。2)糞:HM-AP群では24hr以内に排泄される量が他の群よりも低かった。3)肝:48hrでLM-AP群が他の群に比し多く集積していた。【考察】アップルペクチン群では他の群に比べ血中放射能濃度が高く、肝・腎に多く集積し尿、糞への排泄が減少していた。アップルペクチン食により胆汁酸の吸収が増加し、腸肝循環の割合が増えることで糞への排泄が減少し、このことが大腸癌抑制の一要因として考えられた。平成7年度においては、便中胆汁酸濃度および胆汁酸代謝の観点から検討し次ぎの結果を得た。AOM投与開始24週後の便中胆汁酸濃度は、対照群に対してアップルペクチン群では総胆汁酸量の減少傾向が見られ、特に一次胆汁酸量が有意に減少していた。また、一次胆汁酸であるcholic acidの代謝を、その^<14>C標識体を用いて尿、糞便への排泄量を検討した。アップルペクチン群では、24時間での尿、糞便への排泄は減少し、48時間でも血中放射能濃度が高く、肝や腎に多く集積していた。つまり、cholic acidの腸肝循環の割合がより多いものと推察された。今回の検討では、アップルペクチン投与時には胆汁酸の腸肝循環の割合が増え、便中へにの排泄が減少することが示唆され、さらに糞便中の一次胆汁酸濃度が減少することが見られたために、このような現象が大腸発癌を抑制した一要因として考えられた。今後は各種の胆汁酸代謝においても同様なのか検討する必要があろう。これらについては第7回日本消化器癌発生研究会(1995.9、大分)において発表した。一方、食物繊維は消化管上皮の成長と機能維持にも深く関与し、腸管免疫改善にも、特に加水繊維ペクチンが大切なことが近年判明しつつある。私共もアップルペクチン投与時に腸管粘膜や門脈血内プロスタングランヂンE_2値が低置を示し、AH60Cラット肝転移モデルの転移を高率にアップルペクチンが抑制することを第54回日本癌学会総会(1995.10)において世界で初めて報告することができた。このような食物繊維による癌転移抑制が腸管免疫増強に深く関わっており、かかるメカニズムを明らかにすることは癌自然治癒メカニズムや癌手術後の癌再発問題解決に大きく貢献するものと確信する。今後は、アップルペクチンに特有な強力な静菌作用が腸内細菌叢を介して発癌物質の代謝径路に影響を及ぼしていることが示唆されたことから、胆汁酸(一次胆汁酸.二次胆汁酸)、短鎖脂肪酸などの大腸内における動態、発癌物質の腸肝循環の分析が急務となった。アップルペクチンより抽出されたガラクトオリゴ糖を用いて大腸癌発生促進作用を有する胆汁酸などとの腸肝循環動態と腸内細菌由来酵素活性との関連を明らかにすることが必要であろう。
動的スカラ展開によるオンザフライ並列化に関する研究

本研究では,スレッド間の逆依存と出力依存の関係を除去する手法として,ベクトル化コンパイラで用いられるスカラ展開を一般化したメモリリネーミングを提案している.メモリリネーミングでは,並列実行する各スレッドで共有する変数に対して,スレッドごとに格納場所を用意する.これにより,スレッド間の逆依存と出力依存の関係を除去して,スレッドレベルの並列性抽出の可能性を向上させることができる.シミュレーションによる評価の結果,評価した大部分のプログラムにおいて,スレッド間の依存関係によるハザードの半分以上を,本手法により除去できることを確認した.本研究では,スレッド間の逆依存と出力依存の関係を除去する手法として,ベクトル化コンパイラで用いられるスカラ展開を一般化したメモリリネーミングを提案している.メモリリネーミングでは,並列実行する各スレッドで共有する変数に対して,スレッドごとに格納場所を用意する.これにより,スレッド間の逆依存と出力依存の関係を除去して,スレッドレベルの並列性抽出の可能性を向上させることができる.シミュレーションによる評価の結果,評価した大部分のプログラムにおいて,スレッド間の依存関係によるハザードの半分以上を,本手法により除去できることを確認した.逐次実行を前提として記述したプログラムからスレッドレベル並列性を抽出するシステムアーキテクチャについて検討した。ループの各イタレーションをスレッドとして並列実行する場合に、スレッド間で依存関係が発生する要因として、各スレッドにおいて初回のアクセスが書き込みである変数の存在が挙げられる。本研究では、ベクトル化コンパイラにおけるスカラ展開のアイデアを一般化し、そのような変数に対して動的にスカラ展開を施す方式を開発することにより、一般的なプログラムからスレッドレベル並列性を抽出する可能性を劇的に改善する。まず、スレッド内でのデータ(変数)アクセスにおいて、スレッド間の依存関係を破壊するアクセス(メモリバイオレーション)の発生を検出し、また、その中で動的スカラ展開の対象とすべきデータアクセスを正確に判別する方法を検討した。次に、これを理想的なキャッシュ機構を用いて実現する方式を開発するとともに、来年度以降において、実用化の観点で検討を要する課題の洗い出しを完了した。動的スカラ展開の効果について評価を行ったところ、スレッド間の依存関係によるハザードを発生させるデータアクセスのうち、動的スカラ展開を行うことでその半数以上のハザードの発生を回避することができ、スレッドレベル並列性の抽出の可能性を劇的に向上できることが明らかとなった。近年、マルチコアプロセッサが商用のマイクロプロセッサとして市販され普及しており、複数のスレッドを並列に実行するスレッドレベル並列処理が注目されている。しかし、逐次実行を前提として記述されたプログラムから自動的にスレッドレベルの並列性を抽出することは困難な現状にある。スレッドレベルの並列性抽出を妨げる依存関係には、データ自体に関する依存関係であるフロー依存だけでなく、データの格納場所に関する依存関係である逆依存と出力依存がある。本研究では、スレッド間の逆依存と出力依存の関係を除去する手法として、かつてベクトル化コンパイラで利用されたスカラ展開をスレッドレベル並列処理用に一般化することを試みた。その具体的な方式として提案したのがメモリリネーミングである。このメモリリネーミングでは、並列実行する各スレッドで共有する変数に対して、キャッシュを用いてスレッドごとに格納場所を用意する。これにより、スレッド間の逆依存と出力依存の関係を除去して、スレッドレベルの並列性抽出の可能性を向上させることができる。今年度は、スレッド間の依存関係の検出機構、キャッシュ上での各変数のバージョン管理機構、キャッシュあふれ対策、などの具体的な実現方式を開発した。また、シミュレーションによる評価の結果、本研究のメモリリネーミングを実施することで、評価した大部分のプログラムにおいて、スレッド間の依存関係によるハザードの半分以上を除去できることを確認した。これはスレッドレベル並列性を抽出する可能性を拡大する点で非常に大きな前進である。このうち、本研究では、逆依存と出力依存によるハザードを除去する技術を開発した。かつてベクトル化コンパイラで利用されたスカラ展開をスレッドレベル並列処理用に一般化したものであり、マルチプロセッサ上でオンザフライ(実行時)にスレッド間の逆依存と出力依存の関係によるハザードを除去する。メモリリネーミングと名付けた本方式は、メモリ上のデータを対象として大規模なデータ依存解析を実現可能とする点、及び、静的スカラな展開技術を一般化してオンザフライ並列化技術として実現するという点で、学術的に高い独創性と意義を有する。メモリリネーミングでは、並列実行する各スレッドで共有する変数に対して、キャッシュを用いてスレッドごとに格納場所を用意する。メモリリネーミングを実現するための各機構について、具体的な実現方式を開発及び設計し、その有効性をシミュレーションによって評価及び検証した。その結果、実際のプログラムに内在するスレッド間依存関係の大部分が逆依存と出力依存によるものであることを確かめ、また、それらによって引き起こされるハザードを完全に除去できることを確認した。スレッドレベル並列処理の適用範囲を拡大する点で多大な成果を上げたと言える。本研究で目的とする動的スカラ展開によるオンザフライ並列化の具体的な方式として、メモリリネーミングを提案した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画ではハードウェア機構とコンパイラでの実現を予定していたが、メモリリネーミング方式を提案するに至って、コンパイラ技術よりもむしろランタイムソフトウェアに比重を置いて検討を進める必要が生じてきた。

そのため、計画段階で想定していた通り、コンパイラに関する設計工程をランタイムソフトウェアの設計工程に組み替えて、すでに研究をすすめている。今後は、メモリリネーミング機構の詳細設計とその有効性の検証を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。
嗅覚系神経回路網の形成機構と可塑性における膜表面糖鎖の役割

1.Galα1→3Galβ1→4GlcNAc→Rというラクトシリーズの糖鎖構造の一部を認識するモノクローナル抗体(2C5)が,嗅覚受容細胞(嗅細胞)の特定のサブタイプを選択的に認識することを昨年度報告した.本年度は,この抗糖鎖モノクローナル抗体や他の嗅細胞サブタイプ認識モノクローナル抗体を用いて,嗅細胞の各種サブタイプの嗅球への軸策投射様式を詳細に解析した.2.成体のウサギの鼻腔内では2C5陽性サブタイプ嗅細胞は嗅上皮全域にわたって広く分布し, 2C5陰性のサブタイプ嗅細胞と入り混じって存在していた.一方, 2C5陽性サブタイプの嗅神経線維は嗅球のほぼ全域に投射していたが,個々の糸球(嗅球内の球形の神経叢で,嗅神経線維の終末形成部位)内に終止している嗅神経線維は,「ほぼすべて2C5陽性のサブタイプ」であるか又は「ほぼすべて2C5陰性のサブタイプ」であるかのどちらかであった.このことは「異なった膜表面糖鎖を表現している上記2つのサブタイプの嗅神経線維は,異なった糸球へと投射し,したがって異なった嗅球内ニューロンとシナプス結合をしている」ことを示唆している.3.各種抗糖鎖モノクローナル抗体および嗅神経サブタイプ認識モノクローナル抗体を用いて,ウサギにおける嗅神経線維の嗅球への投射の生後発達を免疫組織化学的に調べた.生後1日目ではまだ非常に小さな糸球しか形成されていなかったが,この時期でも異なったサブタイプの嗅神経線維は異なった糸球へ投射する傾向を示した.生後発達とともに糸球の直径は増加し,サブタイプごとの糸球特異的嗅球投射はより顕著になっていった.4.今後は上記糖鎖構造を認識するようなタンパクが嗅覚系に発現しているかどうかを調べる研究に重点を置くことを計画している.1.Galα1→3Galβ1→4GlcNAc→Rというラクトシリーズの糖鎖構造の一部を認識するモノクローナル抗体(2C5)が,嗅覚受容細胞(嗅細胞)の特定のサブタイプを選択的に認識することを昨年度報告した.本年度は,この抗糖鎖モノクローナル抗体や他の嗅細胞サブタイプ認識モノクローナル抗体を用いて,嗅細胞の各種サブタイプの嗅球への軸策投射様式を詳細に解析した.2.成体のウサギの鼻腔内では2C5陽性サブタイプ嗅細胞は嗅上皮全域にわたって広く分布し, 2C5陰性のサブタイプ嗅細胞と入り混じって存在していた.一方, 2C5陽性サブタイプの嗅神経線維は嗅球のほぼ全域に投射していたが,個々の糸球(嗅球内の球形の神経叢で,嗅神経線維の終末形成部位)内に終止している嗅神経線維は,「ほぼすべて2C5陽性のサブタイプ」であるか又は「ほぼすべて2C5陰性のサブタイプ」であるかのどちらかであった.このことは「異なった膜表面糖鎖を表現している上記2つのサブタイプの嗅神経線維は,異なった糸球へと投射し,したがって異なった嗅球内ニューロンとシナプス結合をしている」ことを示唆している.3.各種抗糖鎖モノクローナル抗体および嗅神経サブタイプ認識モノクローナル抗体を用いて,ウサギにおける嗅神経線維の嗅球への投射の生後発達を免疫組織化学的に調べた.生後1日目ではまだ非常に小さな糸球しか形成されていなかったが,この時期でも異なったサブタイプの嗅神経線維は異なった糸球へ投射する傾向を示した.生後発達とともに糸球の直径は増加し,サブタイプごとの糸球特異的嗅球投射はより顕著になっていった.4.今後は上記糖鎖構造を認識するようなタンパクが嗅覚系に発現しているかどうかを調べる研究に重点を置くことを計画している.
液中プラズマプロセッシングを用いたバルクから合成するハイエントロピー合金ナノ粒子

本研究の目的は、5種類以上の元素を等モル程度含んだ固溶体を基本とする高エントロピー合金(HEA)ナノ粒子のバルク合金片からの直接合成法の確立と、その物性評価である。しかし、高エントロピー合金のナノ粒子合成において、バルク合金体からの直接合成法の報告例は全くみあたらない。そこで、本研究では、アーク溶解法によって作製したバルクの高エントロピー合金塊を圧延・切断してプラズマ電極を作製し、液中プラズマプロセッシング法によってバルクHEAからのHEAナノ粒子の直接合成を目指す。