hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本古代葬制の考古学的研究--とくに埋葬姿勢と葬送儀礼との関わり

古墳時代の葬制の解明のために、京都府大山崎町鳥居前古墳の発掘調査を実施した(代表者・都出および分担者福永)。鳥居前古墳は全長約60mの前方後円憤であるが、この墳丘の形態の正確な把握と、後円部の埋葬施設の構造の解明を発掘の主な目的とした。さらに墳丘形態において、前方部の基底部葺石例は後円部基底部よりも一段低い位置にめぐらせる特異な構造であることが明らかとなった。以上の成得は畿内地方の5世紀初頭の前方後円墳の研究に新しい問題を提起することとなったが、とりわけ、石室の方向ひいては埋葬頭位が墳丘主軸と斜行する埋葬形態は、鳥居前古墳以外にも、いくつかの例が存在することが、福永の研究によって明らかとなり、その解釈をめぐってさらに研究を継続中である。分担者の大石は、前年度に引き続き中世の葬送儀礼についての研究を進め、僧と葬送との関わりについて追求した。以上の研究において、研究費の主要な部分は発掘調査実施に伴う謝金に充当し、さらに備品として研究用の書籍購入費に充てた。なお、来年度は成果刊行の年度にあたるため、目下、成果の整理・総括を進めつつある。本年度は3年間の研究の最終年度にあたり、研究成果のまとめと成果刊行のための作業を実施した。まず、昨年度に実施した京都府鳥居前古墳の発掘調査報告書の作成が、その一つの作業である。この古墳は短い前方部を有し、その後円部に墳丘主軸と斜行する竪穴式石室がある。研究分担者の福永伸哉は、全国各地の斜行石室の資料を集成し、墳丘主軸と並行する石室と直交する石室、また埋葬頭位が北優位の石室と東西方向を優位とする石室の諸例と比較し、斜行石室が偶発的存在ではなく、意識的な習俗と考えうることを論証した。この成果は『鳥居前古墳ー総括編」(福永編)の中に「斜行石室論」として展開されている。さらに、本研究においては、埋葬姿勢に関して考古学的に総合的な考察を実施したが、本研究の成果刊行書において、福永は「原始・古代の埋葬姿勢の変遷ー近畿地方を中心に」としてその成果をまとめた。この研究は、縄文時代から古墳時代までの各時期において屈葬から伸展葬にいたる多様な埋葬姿勢があること、それが地域別にも複雑な変異を示すことの意味を明らかにした。また研究分担者の大石雅章は、古代末から中世にいたる葬送儀礼における仏教と僧の役割を明らかにする研究を進め、とくに天皇の葬送儀礼において仏教原理がとり入れられる過程を文献史料を基礎として詳細に明らかにして、その成果を「平安期における陵墓の変遷ー仏教とのかかわりを中心に」と題する論文を成果報告書の中に執筆した。以上のごとく、本研究の3年間の成果は、発掘調査による新らたな資料の掘り起しにとどまらず、埋葬姿勢と葬送儀礼に関する研究において所期の目的を達成したと信ずるものである。
発達障害がある子どもの学校でのいじめ予防と対応に校内委員会はどのように機能するか

学校での生徒のいじめ重大な問題であり、日本の教師やスクールカウンセラーはいじめ予防のプログラムの開発に取り組んでいる。本研究の目的は、小学校と中学校でのいじめ予防のプログラムの実施についてホームルームの時間、道徳の時間を使い包括的なプログラムを実施してその効果をみるものである。2016年から2018年、グリーンスクールプログラムの考えにしたがい、ホームルームや様々な機会をとらえて教師は子どもを励まし、指導を継続した。その結果、子どもたちは以前よりも友達の良いところを見つけるようになることが明らかになった。本研究の目的は、1発達障害がある子どもに対する「いじめ」に関する教師の認識の実態を把握すること、2校内委員会を活用して「いじめ」に関する継続的な相談を行うことで、教師の「いじめ」に関する意識や行動の変容がどのように促進されるかということについて明らかにすること、3アメリカのいじめ予防教育である「P3Rモデル(Promoting Positive Peer Relationships)」「POPモデル(Power of Play)」を参考にして日本型モデルを開発すること、4そのモデルを用いて児童生徒への介入を行い、発達障害がある児童生徒を含む児童生徒の人間関係がどのように促進されるのかを明らかにすることである。平成26年度は、まずはじめに研究代表者・研修分担者による、{P3Rモデル」と「POPモデル」についての検討を行うこと、いじめについて教師はどのようにとらえるのかという実態の把握をすることを計画した。さらに、協力校の校内委員会(いじめ対策委員会)に研究代表者・研究分担者が参加することで教師と協力してモデルについて検討し、日本の学校で実施可能なプログラムについて検討することを計画した。このプログラムについては平成27年度にさらに検討を重ね、児童生徒用を開発することを予定している。これらの計画に沿って、平成26年度は、「P3Rモデル」と「POPモデル」に関する先行研究と文献を元に、2つのモデルについて具体的な実施方法などについて理解し、日本での実施における留意点やその効果測定の方法などについて検討した。さらに、実際に実施されている内容や具体的な方法について理解するために2014年7月に、リトアニア、カウナス大学で開催されたThe 36th ISPA Conferenceに参加し、シンポジウムやポスター発表を通して具体的な情報の収集を行った。平成27年度は、研究代表者・研究分担者による、「P3Rモデル(Promoting Positive Peer Relationships)」と「POPモデル(Power of Play)」についての検討を行い、教師はいじめをどのようにとらえるのかという実態把握をすることを計画していた。文献及び先行研究から各モデルについて検討した結果、「P3Rモデル」については、日本の学校では、道徳の時間を活用して児童生徒に教育できる可能性が示された。また、「POPモデル」については、学校の休み時間を活用して実施可能であり、研究代表者・研究分担者が所属する大学院生への教育を行うことで実施可能であることが示された。平成27年度10月より大阪府内の小学校において、児童の実態把握と教職員の意識について把握するためのインタビューを実施し、米国のプログラムを直接導入するよりも、学校や文化、いじめに対する基準などが欧米とは異なることを踏まえて、日本の学校に適合しやすいモデルの検討も必要であることが理解できた。また上述の小学校では、教師と協力してモデルを実施することの同意を得ることができた。そこでプログラムについてさらに検討するために、平成28年3月、米国バージニア州にあるNCPCV(National Center for the Prevention of Community Violence)を訪問し、いじめに関するプログラムである「Green Zone」に関する情報を収集した。その結果、「P3Rモデル」「POPモデル」に加え「Green Zone」の方法を統合してプログラムの概要を作成することができた。また、効果測定についても項目を設定することができたため、平成28年度は、研究協力校教師とプログラムの詳細について検討した後、プラグラムを実施することができるようになった。平成27年度は、研究協力校の校内委員会において、教師による「P3Rモデル」「POPモデル」の検討・開発、研究協力校のいじめ場面・課題・リスク要因及び児童生徒の教育的プログラムについて検討することを計画していた。しかし、「P3Rモデル」「POPモデル」について検討するプロセスで、教材を活用して児童生徒に対するいじめ教育を行うだけでなく、教師のいじめに対する指導方法を具体的に検討することの必要性と、児童生徒が自ら考え、行動修正ができる予防的な方法について検討する必要がでてきた。そこで、米国のNCPCVを訪問していじめに関する新しいプログラムを取り入れて、研究協力校で実施するプログラムを再構成することにした。その情報収集に時間を割いたことから若干の遅れが生じている。また平成26年度に研究代表者の所属機関が千葉県から大阪府にかわったことに伴い研究協力校との連携が難しくなり、そのために生じていた遅れについては新たに大阪府での研究協力校を得ることができたために取り戻すことができている。平成28年度は、児童生徒に対するいじめ予防のための教育プログラムを実施し、全体の統括と報告・学会等で発表することを予定していた。しかし、研究の遅れから、研究の統括と報告については平成29年度に実施することとし、研究協力校においていじめ予防プログラムを継続して実施した。その結果、当初計画していた「P3Rモデル(Prompting Positive Peer Rerationships)」による教師の問題解決の手法に加え、より日本の学校に適合したモデルが必要なことが明らかになった。そこで、新たに「Green Zone」(Kipper, Ramey&Emswiller,2013)による児童生徒の行動基準を活用するプログラムから示唆を得て、二つの考え方を統合したプログラム(グリーン・ハート・プログラム)を作成し、大阪府内の小中学校で実施した。

プログラムの作成と実施に当たっては、研究協力校の教師と協力して内容について検討し、教師には問題解決の手法の研修を実施した。プログラムの内容は、学校の「道徳」の時間、「ホームルーム」の時間、児童生徒を中心とした生徒会活動を活用し、1教師のいじめに対する認識を向上させること、2児童生徒が自身の行動について考える判断基準をつくること、教師が、児童生徒自身が自分で行動を修正できるように働きかけることなどをプログラムを組み込み、実施した。特に「道徳」の時間に活用する教材にいじめ予防の考え方とグリーン・ハート・プログラムの基本的な考えを取り入れた指導案を作成して、協力校の教師が実施した。これまでの実践といじめ予防プログラムについては、実践報告としてそのプロセスについてまとめ、検討している。また、児童生徒に対しては、プログラム開始時と半年後にいじめに関する実態調査と学校への適応についてアンケート調査を実施しており、現在、分析中である。これまでに研究代表者・研修分担者は、米国のプログラムについて検討し、教師を対象にいじめに関するとらえ方についての実態把握をした上で、米国のスクールサイコロジストが実施している文献などを元にプログラムを検討してきた。また、平成27年度の米国での視察をもとに新たないじめ予防プログラムについて検討し、平成28年度に実施することができた。しかし、平成28年度に予定していた研究の統括・報告までは至っていない。現在研究に遅れが出ている理由の一つとして、平成26年10月より研究代表者の所属機関が聖徳大学(千葉県)から大阪教育大学(大阪府)に変更となったことがあげられる。研究計画では研究代表者が定期的に通って調査実施を予定していた栃木県と茨城県の学校との連携が困難になったこと、研究分担者・研究協力者との打ち合わせなどの時間を予定通りに確保できなくなったことなどが理由である。しかし、大阪府で新たに研究協力校を得ることができ、いじめ予防プログラムについての検討と児童生徒への介入を行うためのプログラムの作成及び実施をすることができた。しかし、当初の計画よりも約半年の遅れが出ている。またこのような状況から、教師の意識調査の基礎データとなる教師に対するインタビューの実施ができていない。そのため、研究計画で予定していた教師のいじめへの意識・態度・行動の変容の測定に関しては実施できていない。この点については平成29年度に実施する予定である。平成28年度より平成29年度までの2年間、大阪府堺市の小学校・中学校で、発達障害の子供をふくめた学級を対象として、いじめ予防プログラムを実施した。
LAMP法を用いた家畜原虫病簡易迅速診断法開発に関する研究

本研究の目的は開発途上国の獣医臨床現場においても実用可能な高感度・簡便・迅速原虫病診断法を開発することである。本年度はタイレリアパルバとトキソプラズマについて特異的LAMP法を開発し、論文発表した(Zhang et al.2009、Thekisoe et al.2010)。タイレリアパルバは東アフリカ地域で流行している東海岸熱の病原原虫であり、ウシに重篤な疾病を引き起こす原虫として日本においても家畜伝染病に指定されている重要病原体である。一方、トキソプラズマは人獣共通感染症であり、こちらもタイレリアパルバ同様家畜衛生・公衆衛生上極めて重要な原虫である。今回開発したタイレリアパルバ検出用LAMP法では以前に本研究プロジェクトで開発し、論文発表した(Thekisoe et al.2007,Onderstepoort J.Vet.Res.74:339-342)HSP70遺伝子に対するLAMP法より優れた特異性と感度が達成できた。加えて今回開発したタイレリアパルバPIMおよびP150遺伝子に対するLAMP法は南アフリカ、ブルンジ、ルワンダ、タンザニア、ケニア、ウガンダで分子した原虫株DNAに対して良好な増幅を示したことから、本LAMP法はタイレリアパルバ野生株の検出に広く応用できる可能性が示唆された。将来的には現在研究が先行しているアフリカトリパノソーマフィールド診断用LAMPキット開発の経験を生かして、タイレリアパルバ等さまざまな原虫病検出用迅速診断キット開発に発展させたい。対象とする原虫病は主にアフリカトリパノソーマ症およびピロプラズマ症とし,応用する技術は簡便な遺伝子増幅法として近年脚光を浴びているLAMP法である。本年度はタンザニアで採取したウシDNAサンプルを用いたLAMP法評価と疫学調査を実施し,LAMP法による小型ピロプラズマ症検出系が有用であることを証明した(Onderstepoort J. Vet. Res.に報告・次ページ参照)。さらに鹿児島県で採取されたダニ(Haemaphysalis hystricis)中腸内から分離した宿主動物不明の新種トリパノソーマについて分類学的位置を決定するため分子進化的解析を行ったと同時に特異的LAMP法の開発を行った(Parasitologyに報告・次ページ参照)。その他,共同研究としてウマピロプラズマ症に対して特異的なLAMP法の開発と野外サンプルを用いた評価試験を実施した。これまでのところLAMP法は既存の診断法と同等かそれらより優れており,実用診断法としてすぐれた可能性を持っていると考えられる。本年度はアフリカトリパノソーマに加え、バベシア、クリプトスポリジウムについても特異的LAMP法を開発し、論文発表した(Motloangら、Bakheitら、Guanら)。バベシアはウマ・ウシなど重要家畜に重篤な疾病を引き起こす原虫として日本においても畜家伝染病に指定されている重要病原体である。一方、クリプトスポリジウムは人獣共通感染症であり、病原性原虫としては唯一、感染症法により特定病原体等(四種病原体)に指定されており、バベシア同様家畜衛生・公衆衛生上極めて重要な原虫である。昨年度までに開発したトリパノソーマ用LAMP法に関して、本年度はフィールドでの実用性を評価すると同時に、PCR法との感度・精度比較を実施した。ヒトおよび動物のアフリカトリパノソーマ症が高度に蔓延しているウガンダにおいて、地元農家および共同研究者の協力の元、在来牛200頭程度から採血を実施し、得られた血液からトータルDNAを抽出してLAMPおよびPCRのサンプルとした。結果の詳細は論文(Jingら)に記載したが要約するとLAMP法は従来のPCR法よりも感度に優れており、簡便であるため開発途上国においても最小限の設備で診断操作が可能であることが明らかとなった。さらに、ウガンダの調査した地域では50%近い牛がトリパノソーマに感染しており、健康な家畜の育成に甚大な被害をもたらしていることも明らかとなった。最後に、診断試薬の冷凍保存が設備や電力事情によって困難な開発途上国の実情を想定し、通常はマイナス20度にて冷凍保存しなくてはならないLAMP試薬が室温環境下でどの程度安定的に使用可能か検査した。その結果LAMP診断試薬は少なくとも2週間の室温保存(25°C37°C)に耐えることが明らかとなり、その成果を論文発表した(Thekisoeら)。今回開発したタイレリアパルバ検出用LAMP法では以前に本研究プロジェクトで開発し、論文発表した(Thekisoe et al.2007,Onderstepoort J.Vet.Res.74:339-342)

HSP70遺伝子に対するLAMP法より優れた特異性と感度が達成できた。加えて今回開発したタイレリアパルバPIMおよびP150遺伝子に対するLAMP法は南アフリカ、ブルンジ、ルワンダ、タンザニア、ケニア、ウガンダで分子した原虫株DNAに対して良好な増幅を示したことから、本LAMP法はタイレリアパルバ野生株の検出に広く応用できる可能性が示唆された。将来的には現在研究が先行しているアフリカトリパノソーマフィールド診断用LAMPキット開発の経験を生かして、タイレリアパルバ等さまざまな原虫病検出用迅速診断キット開発に発展させたい。
Development of controllable nitric oxide-releasing injectable hydrogel with ROS scavenging effect for biomedical therapies

我々は一酸化窒素(NO)制御放出インジェクタブルレドックスハイドロゲル(NO-RIG)を開発した。NO-RIGは、過剰産生された活性酸素種(ROS)を除去するポリマー鎖と局所のNO量を調整するポリマー鎖からなるフラワータイプのポリイオンコンプレックスミセルが静電的的に架橋されることで形成される。心筋梗塞後、NO-RIGで治療することにより、単純にNOを放出する機能のみを持つゲルやROS除去能のみをもつゲルに比べて、梗塞巣の大きさは顕著に減少し、心機能の改善が見られた。更にNO-RIG治療はNOの持続的放出と抗酸化作用のバランスを調節することによって、著しく血管新生を増強することを見出した。
日英保育拡充戦略にみる民力活用と質の担保-家庭的保育の位置づけと養成、外部評価

本研究は、日英の家庭的保育施策の比較を行いながら、日本の保育課題の解決に有用な視点や調査資料を提供すると共に乳幼児の最善め利益の実現という観点から「家庭的保育の可能性」を探求し、それを保育者養成のカリキュラムの中にい続けることを目的として行われた。目的を達成するために、おおよそ2000年代の日英の保育施策の流れを調査したが、日英共に、家庭的保育をめぐる動きが激しく動いている最中で、特にイギリスの動きが激しく、比較するまでには至らなかった。しかし、家庭的保育(チャイルドマインディング)が法的に位置づけられ、その評価をめぐる現場の動き(Ofsted、NMCA、チャイルドマインダーを統括する部局、チャイルドマインダーの意識など)をその変化の中である程度捉えたことが成果としてあげることができる。また、日本においても、家庭的保育が少子化対策の一環として検討され始め、20年には法的に位置づけられることになった。それにいたる、国の動きや東京都の動き、実際に調査をしたX区の動きなど施策面から整理し、実際に調査をしたX区については、区の相当課長や実務担当者へのインタビューから現状と課題を整理することができた。日英の比較存難しくしたもう一つの要因は、同じく、家庭的保育者(チャイルドマインダー)のその家庭における保育であるが、日英の家庭的保育を比較する前提としての文化的な背景についての調査が不十分であり、今後の検討課題となった。当初、目的としたことのすべてを明らかにすることができなかったが、本研究の独創的な成果は、イギリスにおけるチャイルドマインダーの現場を観察し、インタビューを試みたところである。また、日本においてもX区の家庭的保育の現場の観察とインタビューを試み、家庭的保育を提供する当事者の視点から整理できたことである。評価に関しては、先進国のイギリスのOfstedの現役の査察官とともに、日英の家庭的保育(チャンルドマインディング)の現場を視察し、同じ場面を共有しながら意見交換できたことである。本研究に残された課題の一つは、日本における家庭的保育をどのように評価するのか。そこにおいて、Ofstedの評価方法がどのように参考になるのか。第二点は、当初予定していた保育士養成課程の中に家庭的保育者の養成をどのように位置づけるのか、そのカリキュラムはどのようなものが必要かという大きくは2点である。本年度の研究成果は以下の通りである。1.イギリスにおける「家庭的保育」をめぐる保育行政と家庭的保育の実際に関する調査:イギリスのノーランド保育者養成校、チルトン保育者養成校の視察(授業の実際と物理的な環境の観察)とインタビューを実施した。調査の成果については、資料分析の作業中である。また、家庭的保育(チャイルドマインダー宅の家庭訪問)の現場に赴いて、保育の観察とインタビューを実施した。現在資料の分析の作業をしている。さらに、イギリスの家庭的保育の査察官であるケイクロスと日本で福祉施設の第三者評価委員の認定を受けた阿部が、チャイルドマインダー宅での保育を観察し、その観察したことを元に、保育に関する意見交換を実施した。それらの内容要についても現在分析中である。イギリスにおける3歳未満児の保育環境(家庭的保育を中心に)をめぐる施策や行政の動きに関しての資料も収集しているのでそれについても、現在まとめの作業に取り掛かっている。

2.家庭的保育と施設保育の質を検討するために、全国保育士養成協議会の実施する「児童福祉施設福祉サービス第三者評価委員」の認定講習に参加し評価委員の認定を受けた。3.足立区における「施設保育」の3歳未満児の実際調査:3歳未満児の生活する場所としての「家庭的保育」のあり方や保育の質の検討をするために、施設保育(保育所保育)の実際についてアンケート調査を実施した。また、足立区内の家庭的保育の現場(保育ママ)に参加して、おもに物的環境についての調査を実施した。現在は、結果の整理と分析中である。本年度の研究成果は以下の通りである。1.足立区(日本)における「家庭的保育」をめぐる保育行政と現地調査:イギリスの家庭的保育の査察官であるケイ・クロスを招いて、足立区内の保育ママの保育の実際を観察・インタビューを実施、さらに、3歳未満児の保育所の実態観察、区役所職員に対するインタビューを実施した。調査内容に関しては、現在考察中である。一部、聖徳大学児童学研究所紀要に発表した(椨)。2.保育所における3歳未満児の生活調査(倉敷市、札幌市):「家庭的保育」における生活の質を検討するために、保育所の3歳未満児の生活の観察を実施した。特に担当制を実施し、その取り組みが評価されている園における保育観察とインタビューを実施した。この部分に関しては、保育と実践の研究に発表した(阿部)。3.イギリスにおける「家庭的保育」をめぐる保育行政と「家庭的保育」に関連する施設調査:ロンドンとその周辺のデイ・ナーサリーとナーサリースクール・プレイグループ、小学校のレセプションクラスの実態観察とインタビュー、さらに、チャイルドマインダーの「家庭的保育についての意識」に関する聞き取り調査を実施した。調査の成果については、資料分析の作業中である。3.足立区における「施設保育」の3歳未満児の実際調査(昨年):3歳未満児の生活する場所としての「家庭的保育」のあり方や保育の質の検討をするために、施設保育(保育所保育)の実際についてアンケート調査を整理した。また、足立区内の保育ママに実施した「家庭的保育」に関する調査結果を分析中である。5月の第60回日本保育学会に発表予定である(阿部)。1.17.18年度に実施した「保育所の3歳未満児を対象とした生活調査」の分析、考察を行った(一部、第60回日本保育学会にて発表、詳細を保育と実践の研究Vol.12、No.4 2008に発表した)。2.日本国内における家庭的保育をめぐる施策についての資料収集をするとともに、足立区の家庭福祉員の養成研修に講師として参加しながら、家庭福祉員になろうとする人たちの生の声を集めた。3.17度に家庭福祉員を対象とした「家庭的保育における生活調査」を分析考察中である。一部を第61回日本保育学会で発表予定(20年5月19日・20日)である。
タイヒミュラー測地流の周期軌道分布と力学系ゼータ関数に関するエルゴード理論的研究

本研究の目的は,複素上半平面を種数,2以上の閉リーマン面のタイヒミュラー空間に,モジュラー群を写像類群に,モジュラー曲面を閉リーマン面のモジュライ空間に置き換えることによって,古典的なモジュラー曲面上で展開され,多方面で応用されている理論が、どのような形に拡張,あるいは,変貌するかを,力学系理論,エルゴード理論の視点から見極めようとする試みの一端をになうことである.初年度(平成16年度)は,Rauzy inductionに関するゼータ関数の解析接続に焦点をしぼった.そのためには,特異点を許容する双曲力学系のゼータ関数の解析接続の具体的方法の幾つかを検討し,一般的技法を確立する必要がある.典型的な例として無食条件をみたす2次元散乱開撞球のゼータ関数について考察し,安定多様体のホロノミーのリプシッツ連続性を証明し,ゼータ関数を虚軸を越えて有理型に解析接続する手法を確立した.平成17年度は,目標とするタイヒミュラー測地流に関する素数定理型定理を得るために,前年度の結果の改良に向けて,引き続き特異点を許容する双曲力学系のゼータ関数の具体例に関してより体系的な解析接続の手法を発掘することと,その次の段階への準備として,熱力学形式によるRauzy inductionの大域的性質の解析に重点をおいた.前者については,予。想以上に難しい問題を含んでいることが判明した.当初の計画どおりとは行かなかったが,副産物として以前から進めていた無食条件をみたす2次元散乱開撞球系のゼータ関数の原点での特殊値に関する結果を完成することができた.この結果は学術雑誌Ergod.Th. & Dynam.Sysに掲載された.後者については,あるクラスに属する繰り込まれたRauzy ipduictionに関する弱局所型中心極限定理を完成することができた.最終年度(平成18年度)には,最近Bufetov氏によって得られた評価式に着目しRauzy-Veech-Sorich inductionの繰り込みに関する素数定理型定理の証明に到達した.現在論卒投稿に向けて準備を進めている.本研究の目的は,複素上半平面を種数,2以上の閉リーマン面のタイヒミュラー空間に,モジュラー群を写像類群に,モジュラー曲面を閉リーマン面のモジュライ空間に置き換えることによって,古典的なモジュラー曲面上で展開され,多方面で応用されている理論が、どのような形に拡張,あるいは,変貌するかを,力学系理論,エルゴード理論の視点から見極めようとする試みの一端をになうことである.初年度(平成16年度)は,Rauzy inductionに関するゼータ関数の解析接続に焦点をしぼった.そのためには,特異点を許容する双曲力学系のゼータ関数の解析接続の具体的方法の幾つかを検討し,一般的技法を確立する必要がある.典型的な例として無食条件をみたす2次元散乱開撞球のゼータ関数について考察し,安定多様体のホロノミーのリプシッツ連続性を証明し,ゼータ関数を虚軸を越えて有理型に解析接続する手法を確立した.平成17年度は,目標とするタイヒミュラー測地流に関する素数定理型定理を得るために,前年度の結果の改良に向けて,引き続き特異点を許容する双曲力学系のゼータ関数の具体例に関してより体系的な解析接続の手法を発掘することと,その次の段階への準備として,熱力学形式によるRauzy inductionの大域的性質の解析に重点をおいた.前者については,予。想以上に難しい問題を含んでいることが判明した.当初の計画どおりとは行かなかったが,副産物として以前から進めていた無食条件をみたす2次元散乱開撞球系のゼータ関数の原点での特殊値に関する結果を完成することができた.この結果は学術雑誌Ergod.Th. & Dynam.Sysに掲載された.後者については,あるクラスに属する繰り込まれたRauzy ipduictionに関する弱局所型中心極限定理を完成することができた.最終年度(平成18年度)には,最近Bufetov氏によって得られた評価式に着目しRauzy-Veech-Sorich inductionの繰り込みに関する素数定理型定理の証明に到達した.現在論卒投稿に向けて準備を進めている.本研究の目的は,複素上半平面を種数2以上の閉リーマン面のタイヒミュラー空間に,モジュラー群を写像類群に,モジュラー曲面を閉リーマン面のモジュライ空間に置き換えることによって,古典的なモジュラー曲面上で展開され,多方面で応用されている理論が、どのような形に拡張,あるいは,変貌するかを,力学系理論,エルゴード理論の視点から見極めようとする試みの一端をになうことである.初年度は,Rauzy inductionに関するゼータ関数の解析接続に焦点をしぼった.サーストンのコンパクト化によって,タイヒミュラー空間の境界が測度付き葉層構造の測度同値類のなす空間と同一視でき,タイヒミュラー測地線は,それらの中の2元によって決まるという,複素上半平面との類似性に着目し,タイヒミュラー測地流から導入される測度付き葉層構造の測度同値類空間上の作用が定める力学系のゼータ関数に問題を帰着した.しかし,このままでは,複素上半平面の場合のように一つの写像による力学系のみでに片付かないため,向き付け可能な軌道構造をもつ測度付き葉層構造の測度同値類の空間のみに話を制限して考えた.

その場合,測度付き葉層の軌道から導入される区間入れ換え変換の空間と測度付き葉層の空間自身を同一視することによってRauzy inductionと呼ばれる力学系を考えればよいことになる.Rauzy inductionのゼータ関数の解析接続を実行するためには,特異点を許容する双曲力学系のゼータ関数の解析接続の具体的方法の幾つかを検討し,一般的技法を確立する必要がある.典型的な例として無食条件をみたす2次元散乱関数のゼータ関数について考え,安定多様体のホロノミーのリプシッツ連続性を証明し,ゼーター関数を虚軸を越えて有理型に解析接続する手法を確立した.本研究の目的は,上反平面を種数2以上の閉リーマン面のタイヒミュラー空間に,モジュラー群を写像類群に,モジュラー曲面を閉リーマン面のモジュライ空間に置き換えることによって,古典的なモジュラー曲面上で展開され,多方面で応用されている理論が,どのような形に拡張,あるいは,変貌するかを,力学系理論,エルゴード理論の視点から見極めようとする試みの一端をになうことである.当面の目標はタイヒミュラー測地流の周期軌道分布に関する素数定理型定理を特殊な場合に導くことである.初年度(平成16年度)は,Rauzy inductionに関するゼータ関数の解析接続に焦点にしぼって研究を進めたが,得られた結果は目標とする素数定理型定理を得るためには不十分なものであった.今年度(平成17年度)は,その改良に向けて,引き続き特異点を許容する双曲力学系のゼータ関数の具体例に関してより体系的な解析接続の手法を発掘することと,その次の段階への準備として,熱力学形式によるRauzy inductionの大域的性質の解析に重点をおいた.前者については,予想以上に難しい問題を含んでいることが判明し,今後も改良の努力を要することがわかった.副産物として以前から進めていた無食条件をみたす2次元散乱開撞球系のゼータ関数の原点での特殊値に関する結果を完成することができた.この結果は学術雑誌Ergod. Th. & Dynam. Sysに受理され掲載される予定である.後者については,あるクラスに属する繰り込まれたRauzy inductionに関する弱局所型中心極限定理を完成することができた.その結果は特殊な場合として,種数1の場合の素数定理型定理の証明の布石として以前証明した連分数変換に関する同様の結果を含んでおり,これと現在難航している解析接続の研究が成就すれば,当初の目的がほぼ達成される予定である.本研究の目的は,上半平面を種数2以上の閉リーマン面のタイヒミュラー空間に,モジュラー群を写像類群に,モジュラー曲面を閉リーマン面のモジュライ空間に置き換えることによって,古典的なモジュラー曲面上で展開され,多方面で応用されている理論が,どのような形に拡張,あるいは,変貌するかを,力学系理論,エルゴード理論の視点から見極めようとする試みの一端をになうことである.当面の目標はタイヒミュラー測地流の周期軌道分布に関する素数定理型定理を特殊な場合に導くことである.
アテローム硬化症に伴う血管壁プラークの物性と生体変化の融合評価法の開発

本研究は,アテローム硬化症に伴う血管壁プラークの発生機序と組織学的性状を解明するために,核磁気共鳴画像(MRI)診断装置を使用して,生体内の血管壁プラーク内の組成の定量化および可視化を目的とする.平成30年度は,MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法の開発および可視化を中心に,研究代表者の所属施設にあるMRI装置を用いて実施した.MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法の開発および可視化の研究については,まず,CEST効果を定量的に評価するファントムを作成した.タンパク質の溶媒として卵白由来のアルブミンを使用して,ファントムを作成した.ファントムは,格子領域と,サンプル領域の2つのセクションを構成した.まず,格子領域は,局所のオフセット周波数を計測するための目的として想定した.異なるパルスシーケンスや撮像条件で撮像した画像を比較する際に画像の歪みや局所オフセット不均一が問題となるので,格子の位置を基準とすることで,視覚的に同じ位置での比較が可能となる.ここで,格子は,プラスチック板を用いて作成した.次に,サンプル領域は,主としてB1強度によるCEST効果を評価するための目的として想定した.実験の結果,格子領域では,WASSR法による静磁場不均一補正を評価することができた.サンプル領域では,B1強度の増大に伴うZスペクトルおよびMTRasymの変化を評価することができた.次に,MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法のプログラムは,B0補正を行った後,その後マルチプールモデルを使用して,CEST効果・MT効果・NOEを分離しそれぞれ可視化することに成功した.このプログラムを用いて,B1強度に依存して,APT効果が高くなり,NOEが低くなることも実証した.以上を検討しながら,生体内の血管壁プラークの定量評価の準備を整えた.血管壁プラーク内のダイナミックな変化を可視化するために,CEST効果を定量評価するファントムを開発し,定量評価を行うプログラムやMRIのパルスシーケンスの検討を行った.その結果,局所領域の静磁場不均一性を評価することができ,B1強度の増大に伴うZスペクトルおよびMTRasymの変化を定量的に評価することができた.さらに,マルチプールモデルを使用して,CEST効果・MT効果・NOEを分離しそれぞれ可視化することができた.一方,B1強度変化に伴うCEST効果・MT効果・NOEが異なってしまう問題があることが判明した.以上の一定の成果が出たため,概ね予定通りに進展したと考える.平成31年度は,B1強度変化に伴うCEST効果・MT効果・NOEが異なってしまう問題の克服のために,MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法の開発および可視化についての研究を継続しながら,一定の成果を上げているため生体内の血管壁プラークの定量評価を開始する予定である.継続研究は,平成30年度に作成したCEST評価ファントムをキャリブレーションに使用して,B1強度により変化するCEST効果・MT効果・NOEを補正するプログラムを開発し実証する予定である.また,生体内の血管壁プラークの定量評価は,徳島大学病院倫理委員会の承認を得られれば検討を開始する.そして,得られた研究成果を社会に向けて広く発信するために,国内学会および国際会議を中心とした成果発表,英文誌への論文投稿での成果報告を行うつもりである.本研究は,アテローム硬化症に伴う血管壁プラークの発生機序と組織学的性状を解明するために,核磁気共鳴画像(MRI)診断装置を使用して,生体内の血管壁プラーク内の組成の定量化および可視化を目的とする.平成29年度は,脂質成分・石灰化の描出と定量化,および血管壁プラーク組成の緩和時間計測とそのパルスシーケンスの選択および最適化の研究を中心に,研究代表者の所属施設にあるMRI装置を用いて実施した.脂質成分・石灰化の描出と定量化の研究については,脂質成分とタンパク質としてマヨネーズ,さらに石灰化成分としてヒドロキシアパタイトを用いて,これらを異なる濃度で配合したサンプルを作成し,複数エコーが取得できるUTEイメージングを用いて取得した画像から脂質成分・石灰化の成分分析を行う新たなコンピュータプログラムを開発して定量値を比較した.その結果,石灰化成分が多いほどMR信号が低下し,脂質成分よりも信号低下の要因が大きいことが判明した.次に血管壁プラーク組成の緩和時間計測とそのパルスシーケンスの選択および最適化の研究に関しては,上記で使用したファントムを用いて,UTEイメージングおよび通常の多重グラディエントエコー法によって画像を取得し緩和時間を算出し,上記の開発したプログラムを改良し検討した結果,UTEイメージングを用いたパルスシーケンスの方が石灰化検出に優れているとことが判明した.以上を検討しながら,生体内の血管壁プラークの定量評価の準備を整えた.脂質と石灰化に着目した血管壁プラークの模擬したファントムを開発し,さらにその成分分析を行うプログラムを開発やMRIのパルスシーケンスの検討を行った.その結果,石灰化成分が多いほどMR信号が低下し,脂質成分よりも信号低下の要因が大きいことが判明した.

さらに,複数エコーが取得できるUTEイメージングを用いて取得した画像から緩和時間由来のマルチコンポーネント解析を行うことよって,その成分分布を分けることに成功し,可視化することが出来た.以上の一定の成果が出たため,概ね予定通りに進展したと考える.本研究は,アテローム硬化症に伴う血管壁プラークの発生機序と組織学的性状を解明するために,核磁気共鳴画像(MRI)診断装置を使用して,生体内の血管壁プラーク内の組成の定量化および可視化を目的とする.平成30年度は,MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法の開発および可視化を中心に,研究代表者の所属施設にあるMRI装置を用いて実施した.MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法の開発および可視化の研究については,まず,CEST効果を定量的に評価するファントムを作成した.タンパク質の溶媒として卵白由来のアルブミンを使用して,ファントムを作成した.ファントムは,格子領域と,サンプル領域の2つのセクションを構成した.まず,格子領域は,局所のオフセット周波数を計測するための目的として想定した.異なるパルスシーケンスや撮像条件で撮像した画像を比較する際に画像の歪みや局所オフセット不均一が問題となるので,格子の位置を基準とすることで,視覚的に同じ位置での比較が可能となる.ここで,格子は,プラスチック板を用いて作成した.次に,サンプル領域は,主としてB1強度によるCEST効果を評価するための目的として想定した.実験の結果,格子領域では,WASSR法による静磁場不均一補正を評価することができた.サンプル領域では,B1強度の増大に伴うZスペクトルおよびMTRasymの変化を評価することができた.次に,MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法のプログラムは,B0補正を行った後,その後マルチプールモデルを使用して,CEST効果・MT効果・NOEを分離しそれぞれ可視化することに成功した.このプログラムを用いて,B1強度に依存して,APT効果が高くなり,NOEが低くなることも実証した.以上を検討しながら,生体内の血管壁プラークの定量評価の準備を整えた.血管壁プラーク内のダイナミックな変化を可視化するために,CEST効果を定量評価するファントムを開発し,定量評価を行うプログラムやMRIのパルスシーケンスの検討を行った.その結果,局所領域の静磁場不均一性を評価することができ,B1強度の増大に伴うZスペクトルおよびMTRasymの変化を定量的に評価することができた.さらに,マルチプールモデルを使用して,CEST効果・MT効果・NOEを分離しそれぞれ可視化することができた.一方,B1強度変化に伴うCEST効果・MT効果・NOEが異なってしまう問題があることが判明した.以上の一定の成果が出たため,概ね予定通りに進展したと考える.平成30年度は,MT効果・CESTイメージングデータの数理手法を用いた定量解析法の開発および可視化についての研究を開始する予定である.その検討は,アルブミン濃度を変化させることでプラーク組成の発育段階に見立てた模擬試料を作成し,実測したpHとCESTおよびMT画像の信号値を比較する.pHを可視化することによって,生体組成のダイナミックな生体反応を観測することを目指す.また,得られた研究成果を社会に向けて広く発信するために,国内学会および国際会議を中心とした成果発表,英文誌への論文投稿での成果報告を行うつもりである.
デンマーク領西インド諸島における自由黒人の果たした歴史的役割について

本研究プロジェクトの目的は、全体として「デンマーク領西インド諸島(現アメリカ領ヴァージン諸島)において自由黒人が歴史的にいかなる役割を果たしてきたのかを考究することである。その中で本研究3年目に当たる平成30年度における研究の中心は、アメリカ合衆国ワシントンD.C.での文献調査と奴隷制廃止(1848年)後の社会における自由黒人の置かれた状況の考察であった。まず、8月の一斉休暇中約1週間の日程で、ワシントンD.C.及びメリーランド州にある米国国立公文書館(NARA)において文献調査を実施した。ここにはRecord Group 55という旧デンマーク領西インドの史料が整理された形で存在しており、今回は特に植民地政府布告や新聞(St.Thomas Tidende, St. Croix Avis)から当時の自由黒人に関する部分を重点的に調査し、必要部分を複写さらには、新聞全体をデジタルカメラで撮影した。帰国後これらの整理・プリントアウトを実施した。次にこれまでの研究では空白部分であった奴隷解放後(1848-1917年)の自由黒人の状況を、現地新聞(St. Croix Avis他)や訪問者の手記を中心に考察しているが、残念ながら現時点では、特に解放直後に関して、元自由黒人と元黒人奴隷の一般的境遇の差については明らかにはなっていない。なお、当該年度の研究成果の一部は以下の通りである。「旧デンマーク領西インド諸島におけるフリーカラードFree Coloredに関する一考察ー聖クロイースSt. Croix島を中心に(1733-1848)ー」『IDUN 北欧研究ー』第23号(大阪大学言語文化研究科言語社会専攻デンマーク語・スウェーデン語研究室発行)、2019年3月。また、フリーカラード居住区におけるある特定の住居の所有者及び居住者の変遷を中心に据えた論考も準備中である。本務校で平成30年4月より新しく役職に就任したため、予想以上に業務が増加し、当初思っていたように時間をやりくりすることが困難となった。また、2017年度夏に予定していた研究対象地域(現アメリカ領ヴァージン諸島)への調査出張が、同年カリブ海を襲った未曾有のハリケーン被害により約半年遅れた(2018年3月中旬実施)。その調査出張で得た史資料の整理・考察もその為予定より遅れている。その遅れが残念ながら現在、全体的な研究の進捗がやや滞っていることに繋がってしまっている。研究の展開が少し遅れ気味であるが、これは研究最終年度の2019年度を総括の年と位置づけ、長期海外出張予定も入れず、これまで収集した資料の整理や考察を行なうなかで調節できると現時点では考えている。また2019年度における研究では、前年度の研究を引き継いでこれまで空白部分であった奴隷解放後(1848-1917年)の自由黒人の状況を、現地新聞(St. Croix Avis他)や訪問者の手記、裁判記録、教会記録等を用いて考察する。特に解放直後に関して、元自由黒人と元黒人奴隷の一般的境遇の差がいかなるものであったのかを是非明らかにしたい。そしてその差が次第に拡大するのか縮小するのかも考究する。さらにAncestry.comの情報を用いて、個人レベルのケーススタディ(追跡調査)を実施する。2019年度は本研究最終年度であるため、夏期休暇以降はこれまでの研究を総合化し、研究成果報告書の作成に中心をおく。具体的には今年度末までに文献目録、関連年表、本研究の概要を所属機関の個人HP上に掲載する予定である。加えて今年度中に、所属機関の紀要にも研究成果の一部を公表したい。本研究の最大の目的は2017年がデンマーク領離脱100周年というモメンタムを捉え、旧デンマーク領西インド諸島(現アメリカ領ヴァージン諸島)の歴史をこれまで看過されてきた自由黒人、特にフリーカラードを中心に据えて新たに捉え直すことである。具体的にはこれまで奴隷制に関して研究の空白地帯であったカリブ海デンマーク植民地を取り上げ、従来研究が手薄であった自由黒人、特に白人との混血であるフリーカラードの規模や役割を実証的に調査し、彼らが果たした歴史的役割を奴隷解放以前と解放後に分けて明らかにする。2017年度に行われる様々な行事を契機に、旧植民地(現アメリカ領ヴァージン諸島)及び旧宗主国(デンマーク)の側から自由黒人(フリーカラード)という特異な存在を捉え直し、彼らを中心に歴史を再構築することを目指している。本研究は全体で4年間の実証的研究である。最大の特徴は、研究課題に関わる未刊行基本史料が米領ヴァージン諸島、デンマーク、アメリカの3カ所に分かれて存在するため、それらの場所を順次実際に訪問して史料を確認し、入手することである。さらに近年急速に発展してきた遺伝系図学やDNA分析の成果が生かされているオンライン情報(例えばAncestry.com)も批判的に利用して、個の部分からも自由黒人の実態を調査することも大きな特徴である。初年度は関連文献目録作成、関連年表作成、文献入手等、今後の研究のための基礎作業を中心に行なった。2016年8月に行なったデンマークでの資料調査では、1878年に発生した反乱Fireburnの主人公3人がデンマークに移送された史料を発見した。初年度は交付金の受領時期が夏頃になることが分かっていたため、それに合わせてスケジュールを組んだ。さらに今後の研究展開を踏まえて初年度は関連文献目録作成、関連年表作成、文献入手等の基礎作業を中心に行なった。なお、2016年8月に実施したデンマークでの史資料調査では、史料を注文してから実際に手に取るまで数日かかったのは少々予定外であった。

本研究2年目に当たる平成29年度における研究の中心は、旧デンマーク領西インド諸島(現アメリカ領ヴァージン諸島USVI)における現地調査を実施することと、奴隷解放(1848年)以前の自由黒人の状況をセンサスや法律面から考察することであった。諸般の事情(特に現地が昨年9月にハリケーンの大被害を受けたこと)から、現地調査の実施は年度末3月初旬となった。現地の公文書館、St.Thomasの公立図書館内のvon Scholtenコレクションに所蔵されている史・資料を閲覧し、必要に応じて文献資料を複写した。また、例えばウィム博物館等主要な博物館、記念碑、関係遺跡を訪問し、自由黒人に関する説明記述をデジタルカメラに記録した。さらに、郷土史家のDavid W. Knight氏,郷土史家でUSVI議会議員であるMyron Jackson氏、Frandelle Gerard氏から資料提供を受け、最新の研究状況について意見交換を行なった。これらから判明したことは、自由黒人も島によってその特徴が大きく異なること、そして統治側による自由黒人の管理が強弱の差はあれ、行われたということであった。またSt. Croix島では、自由黒人が居住したFree Gutsという地区にアトリエを持つ芸術家La Vaughn Belle氏との面識を得、同地区の歴史や彼女が現在所有する家屋の歴史(歴代所有者)に関する情報提供を受けた。これをもとに家屋の所有者を軸に据えて自由黒人の歴史をみるという全く新しい視点を獲得出来た。このことは大きな収穫であり、自由黒人の所有権は、例えば英国領ではみられないデンマーク領の特徴であり、今後この視点でみていけば、自由黒人あるいは元自由黒人の社会階層移動が確認出来るのではないかという見通しが得られた。今後は年度末に得られた史資料を用いて詳細な分析を進めて行きたい。本務校における2018年4月設置の新学部準備のため業務が予想以上に増加した上に、研究対象の地域(現アメリカ領ヴァージン諸島)は昨年8月末から9月初旬にかけて未曾有のハリケーン被害を受けた。その為地域の復興が最優先され、調査・研究の為のホテル滞在も後回しであった。それゆえ予定していた訪問がようやく3月初旬になって実現した。現地は復興途上であったため、資料閲覧は所蔵図書館の修理・所蔵資料の修復のため予想以上に限られたものとなった。また、研究の中心が現地訪問で史資料を得て、それらを整理することであったため、考察にはまだもう少し時間を要する。本研究プロジェクトの目的は、全体として「デンマーク領西インド諸島(現アメリカ領ヴァージン諸島)において自由黒人が歴史的にいかなる役割を果たしてきたのかを考究することである。その中で本研究3年目に当たる平成30年度における研究の中心は、アメリカ合衆国ワシントンD.C.での文献調査と奴隷制廃止(1848年)後の社会における自由黒人の置かれた状況の考察であった。まず、8月の一斉休暇中約1週間の日程で、ワシントンD.C.及びメリーランド州にある米国国立公文書館(NARA)において文献調査を実施した。
大動脈二尖弁における、上行大動脈拡大に係る分子生物学的メカニズムの解明

大動脈二尖弁は上行大動脈の拡大による胸部大動脈解離・破裂をきたす可能性が指摘されている。しかし、その機序は明らかにされていない。我々は大動脈二尖弁におけるヒト上行大動脈を用いてトランスクリプトーム解析を行い、RTK系の変動を認めた。RTK系の内、主な調節タンパク質となるAktに着目した。大動脈二尖弁症例において、上行大動脈中膜に、通常大動脈弁症例と比べ有意差をもって活性型Aktが多く染色された。大動脈二尖弁症例において上行大動脈壁細胞、特に中膜外側において細胞周期の変化が起きている可能性が示唆された。RTK系に介入することで、大動脈二尖弁症例における上行大動脈拡大を抑制できる可能性がある。大動脈二尖弁は、弁膜症を来しやすいことが知られているが、上行大動脈の拡大の危険性を含んでいることも指摘されている。しかしがなら、その実態、原因については解明されていない。分子学的メカニズムが解明されることで、弁膜症手術の際に同時に上行大動脈手術をするべきかの判断や、薬物的治療方法についてアプローチできる可能性が出てくる。大動脈弁手術の際に大動脈二尖弁症例、通常大動脈弁症例の上行大動脈切片を採取し、RNAマイクロアレイ解析用、病理検査用に切片を分割し保存した。RNAマイクロアレイ方を用いて網羅的に解析し、大動脈二尖弁症例においてはmTOR系の活性化を示唆する結果を得た。更に、mTOR系に関与するタンパク質の内、Aktに対して免疫染色を行い、その発現量、部位について検討した。大動脈解離は中膜外側が関与しているとされており、中膜を3等分し、各々の部位におけるp-Aktの発現量の測定を行った。Image Pro&reg;を用いて、単位面積当たりのAkt発現面積を計測した。大動脈二尖弁症例では、通常大動脈弁症例と比べ、大動脈中膜外側において特に統計学的有意差をもって抗pAkt抗体が検出された。Aktによってリン酸化されたmTORは細胞分裂や細胞死や血管新生やエネルギー産生などに作用することで、細胞の分裂や生存などの調節に中心的な役割を果たすと考えられている。mTORに作用して効果を発現する薬物がすでに多種製品化され、実用されている。今後、細胞培養や追加検査、更なる検討を行い、病態の解明、治療方法の解明につなげていく予定である。免疫染色の他、構造的な詳細を解析を必要としたため、多種の染色、解析を行った。大動脈二尖弁症例では、上行大動脈が拡大しやすく、大動脈弁手術を行った後にも拡大傾向を認めることから、組織学的な異常が存在する可能性が示唆されており、大動脈二尖弁症例においては、拡大が軽度であっても予防的に上行大動脈置換術を行うことが推奨されている。しかし、そのメカニズムについては詳細は解明されていない。大動脈二尖弁症例と通常大動脈弁症例における上行大動脈壁を採取し、壁構造の違いを比較した。まずトランスクリプトーム解析を行い、大動脈二尖弁症例において、RTK(recptor tyrosine kinese)系が変動していることを認めた。そこでRTK系の中心タンパク質である、Aktの活性化を調べることとした。各々の上行大動脈壁のp-Aktを染色し、その発現の部位、活性化度の相違を調べた。その結果、大動脈二尖弁の中膜において、通常三尖弁のそれと比較し、有意にp-Akt発現が多くみられた。また、大動脈中膜を3等分し、各々の層におけるp-Aktの発現部位を比較するに、中膜外層において、他層と比較しより多く発現している傾向となった。大動脈二尖弁症例の上行大動脈壁の中膜では、通常大動脈弁症例と比較し、Aktの活性化、RTK系の活性化が起きている可能性が考えられた。RTK系の活性化が原因であれば、これを抑制する薬剤の投与により、上行大動脈拡大の抑制、上行大動脈置換術の回避が可能となる可能性がある。緊急手術や病棟業務の多忙により、研究進行が遅れている。大動脈二尖弁症例における、上行大動脈拡大に係る組織学的メカニズムを解明する。大動脈二尖弁は大動脈弁疾患のみならず、上行大動脈の拡大による胸部大動脈解離・破裂をもきたす可能性が指摘されている。しかし、その長期的な予後は未だ議論の分かれるところである。拡大のメカニズムとして、異常血行動態によるものと、組織的脆弱性によるものが指摘されているが、一定の支持を得るには至っていない。大動脈二尖弁症例における上行大動脈拡大の分子生物学的解析を行うこととした。我々は大動脈二尖弁症例おけるヒト上行大動脈を用いてトランスクリプトーム解析を行い、RTK系の変動を認めた。RTK系の内、主な調節タンパク質となるAktに着目し、組織中での発現の変動を通常大動脈弁症例の組織と比較して調査した。ヒト上行大動脈において活性型Akt(p-Akt)を染色したところ、大動脈二尖弁症例において、上行大動脈中膜に、通常大動脈弁症例と比べ有意差をもって多く染色された。大動脈中膜を厚さで3区画に分類(中膜内側、中膜中側、中膜外側)に区分し検討するに、各層間での有意差は認められなかったが、中膜外側でよりp-Aしktが発現している傾向にあった。Aktは細胞の分化・増殖に強く関与しているタンパク質である。