hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症病態の栄養学的介入による細胞エネルギー代謝調節因子の解明と新栄養療法の開発

敗血症、外傷、熱傷、大手術侵襲などによってもたらされる重症病態は救急・集中治療領域で克服すべき重要な病態の一つである。敗血症モデルを用いた実験によりブドウ糖投与を行うことでautophagyが軽減し、肝障害が軽快したことから栄養学的介入がautophagyを介して臓器傷害を改善できる可能性が示唆された。また短期隔日カロリー制限は長寿遺伝子とされるSirt-1,Hsp70,PGC1-αを活性化することが明らかとなり、短期隔日カロリー制限を受けたマウスでは、通常に給餌されたマウスよりも敗血症を作成した場合生存率の改善が示された。このことは長寿関連遺伝子には抗炎症作用のあることが示唆された。またCLOK,BMALなどの時計遺伝子は細胞周期を調節するだけでなく細胞代謝活性調節を行うが、マウスへの給餌時間を調節することで中枢時計遺伝子と末梢時計遺伝子のun couplingを起こした状態ではSirt-1,PGC1-αの発現が低下し、この状態で敗血症モデルを作成するとun coupling群で生存率の低下が確認去れ、時計遺伝子が生体リズムと深く関連していることが明らかとなった。さらには銅、亜鉛などの微量元素は免疫能の調節に重要であるが重症病態ではこれらの微量元素濃度が低下するため、栄養学的に介入することは病態を改善できる可能性があると考えられた。このように重症病態の形成にautophagy、カロリー制限、長寿関連遺伝子、時計遺伝子などの因子が関連することが明らかとなり、これらの因子を栄養学的介入により調節し、さらに重症病態の改善につなげることが可能であると考えられた。過大侵襲時には様々な栄養代謝に関係する因子の欠乏が生じてくる。心臓手術は過大侵襲の一つである。また亜鉛は免疫調節に関係する重要な微量元素である。この微量元素の変化について心臓手術、集中治療室での変化について検討した結果、心臓手術により亜鉛濃度の低下が生じる。また集中治療室入室患者の約70%は低亜鉛濃度を呈し、適切な一日必要量とされる亜鉛の補充にもかかわらず、2週間後も低亜鉛濃度を呈する患者は60%であった。またラットを用いた動物実験では単に滴切な亜鉛濃度の補充のみでは体内亜鉛濃度を保つことは難しく、同一カロリー投与でもタンパク質投与量を強化した栄養剤の投与が最も効果的に体内亜鉛濃度を保つことが可能であった。また亜鉛濃度の低下を抑えるために侵襲前に亜鉛投与を行うことが、その後の免疫能を保つことに有効であることが確認できている。このため従来手術前は絶飲食時間がとられていた。しかし術前2時間前までの飲水は麻酔導入に伴う誤嚥性肺炎の発生には無関係であるという報告、ガイドラインが多くの国では示されている。そこで術前2時間までに亜鉛が含有されている炭水化物飲料水の補水を行うと従来の絶飲食時間に比較して有効に術前の亜鉛濃度を高く保つことが可能であった。これらの事実は重症患者での亜鉛補充の重要性、侵襲期でのタンパク質強化栄養剤の重要性、手術前での亜鉛含有炭水化物補水の重要性を示し、今後の重症患者での新たな栄養療法の可能性を示すものである。
持続可能社会へ向けた日本の科学技術の転換の社会史的研究(1995-2005)

この研究の目的は、20世紀末から21世紀初頭にかけての「世紀転換期」における日本の科学技術の社会史について、鳥瞰図を描くことである。具体的には、代表者が編者代表となって、『通史日本の科学技術第6巻世紀転換期1995-2005』(仮題)というタイトルの、学術研究書シリーズを出版し、そのなかで前記の鳥瞰図を示すことである。研究開始当初の目標では、研究期間終了までに、出版物の概念設計を固め、半数以上の章の原稿を集め、そのあと未提出原稿の収集および編集作業を進め、2010年度から出版をはじめる予定だった。しかし研究メンバーが当初予定の約2倍となり、取り上げるテーマも大幅に増えたため、作業は遅れている。現在のところ、出版開始を2011年度とし、3期に分けて2013年度までに出版することを目標としている。本年度は、3年間の研究の最終年度に当たる。本年度の主な成果のひとつは、出版物の概念設計を固めたことである。全10巻のシリーズとして、3期に分けて出版を行うこととした。各巻には編集責任者を置き、編集責任者がレジュメおよび第1次稿の収集に責任をもち、未提出者に督促を行う体制とした。また過去2年間と同様、原則として毎月、フォーラム研究会を実施し、レジュメ、および第1次稿の公開査読を実施した。レジュメ提出促進をはかるために、マニュアルおよびテンプレートを作成し、メンバーに提供した。具体的には、代表者が編者代表となって、『通史日本の科学技術第6巻世紀転換期1995-2005』(仮題)というタイトルの大部の学術書を出版することである。研究期間終了までに大半の原稿を集め、出版助成金をとって2010年までに出版にこぎつけたい。本年度は、3年間の研究の初年度に当たる。本年度の達成目標は2つある。第1は、『通史6』の出版物としてのイメージを固めることである。第2は、出版物に執筆者として参加してくれる多数の研究者をリクルートすることである。『通史6』は全部で80章程度の作品となる見込みで、執筆者は50名以上が見込まれる。それだけのメンバーをリクルートする必要がある。上記2つの達成目標を実現するため、研究組織として新通史フォーラムを立ち上げ、毎月のように公開ワークショップ、メンバーによるフォーラム研究会、幹部による企画会議を重ねた。このうち公開ワークショップは7月(東京)、9月(大阪)、10月(仙台)、11月(名古屋)、12月(福岡)、2月(東京)、3月(高知)に実施した。全国行脚方式としたのは全国各地の研究者をリクルートするためである。フォーラム研究会および企画会議は、いずれも東京で、5月(助成開始前)、7月、8月、1月、3月に実施した。これらの研究会をとおして、メンバー間での歴史認識の共有がはかられるとともに、44名のメンバーが集まった。そして『通史6』の各章タイトルを束ねた「アイテム・リスト」(執筆者名を含む)の座長案が1月に発表され、3月に改訂案が発表された。2年目には早期にメンバー全体の合意による「アイテム・リスト」を固め、各章の骨子案に対する公開査読会を原則として月例で開催し、随時公開ワークショップを実施したい。具体的には、代表者が編者代表となって、『通史日本の科学技術第6巻世紀転換期1995-2005』(仮題)というタイトルの、大部の学術書を出版することである。本年度は、3年間の研究の2年目に当たる。第1は、『通史6』の企画を固め、執筆者をリクルートすることである。第2は、さまざまのテーマに関する公開ワークショップおよびレジュメ合評会を進めることである。第1の目標は、申し分のない達成状況をみた。「アイテムリスト」の骨格は5月までにほぼ固まり、その後は随時、大幅に増補されつつ今日に至っている。1年前は、執筆予定者44名で、章の総数は80章程度の作品となる見込みであった。しかし現在、執筆予定者は約2倍の87名にふくれあがり、賞の総数も110章あまりとなる見込みである。このプロジェクトの企画に、人を引きつける力が備わっていたと考えられる。第2の目標に関しては、新通史フォーラムという組織を、研究代表者・分担者を中心として立ち上げ、毎月のように公開ワークショップ、およびフォーラム研究会を重ねた。スォーラム研究以下は7月以降、レジュメ合評会を中心とするようになった。このうち公開ワークショップは、12月(東京)、1月(東京)、3月(東京、2回)、の計4回実施した。他に、10月に札幌で開かれた科学技術社会論学会の場を利用して、4件のワークショップを開催した。フォーラム研究会は、いずれも東京で、4月、5月、7月、9月、10月、12月、2月に実施した(計7回)。

今年度の成果は、簡単に言えば、大規模なプロジェクトとしての組織に成功したこと、歴史認識のすりあわせがメンバーの間で深まったこと、およびレジュメが集まり始めたことである。この研究の目的は、20世紀末から21世紀初頭にかけての「世紀転換期」における日本の科学技術の社会史について、鳥瞰図を描くことである。具体的には、代表者が編者代表となって、『通史日本の科学技術第6巻世紀転換期1995-2005』(仮題)というタイトルの、学術研究書シリーズを出版し、そのなかで前記の鳥瞰図を示すことである。研究開始当初の目標では、研究期間終了までに、出版物の概念設計を固め、半数以上の章の原稿を集め、そのあと未提出原稿の収集および編集作業を進め、2010年度から出版をはじめる予定だった。しかし研究メンバーが当初予定の約2倍となり、取り上げるテーマも大幅に増えたため、作業は遅れている。現在のところ、出版開始を2011年度とし、3期に分けて2013年度までに出版することを目標としている。本年度は、3年間の研究の最終年度に当たる。本年度の主な成果のひとつは、出版物の概念設計を固めたことである。全10巻のシリーズとして、3期に分けて出版を行うこととした。各巻には編集責任者を置き、編集責任者がレジュメおよび第1次稿の収集に責任をもち、未提出者に督促を行う体制とした。また過去2年間と同様、原則として毎月、フォーラム研究会を実施し、レジュメ、および第1次稿の公開査読を実施した。レジュメ提出促進をはかるために、マニュアルおよびテンプレートを作成し、メンバーに提供した。
同期・非同期型技術の融合による太平洋島嶼地域大学との国際統合遠隔教育システム構築

インターネット技術は教員と学生の多様な状況の中で利用することが可能となってきている。また、インターネット上のさまざまなオンライン的な教育資源は、同期的な教育環境を支援するために非常に効果的である。教育を受ける上で流通的であるということは、学生が学習をしようと思ったとき、さらに学生がさまざまな場所にいる状況である。こうして、さまざまな技術は、学生がオン・キャンパスまたはオフ・キャンパスによって、どのように学習を支援していけるかについてすでに多くの議論がなされてきた。とくに、学生とキャンパスに物理的な距離が存在するとき、教育を提供するため、多くの技術的解決が適用されてきたが、本研究においては、CuSeeMeとWebCTを組あわせた遠隔教育の仕組みのプロタイプを開発し、インターネット技術の可能性を明らかにする。また、太平洋島嶼地域を対象地域として、本研究で開発されたプロトタイプがこのような教育資源の希少な地域へいかに国際協力として貢献できるかについての可能性も研究した。実際の可能性をテストするため、高麗大学校(韓国)及び上海交通大学(中国)など近隣諸国の大学との接続を試み、少人数での同期的な仮想的な教育環境を設定し実験授業を行ったものである。プロトタイプのため、いくつかの点で改良すべき部分はあるが、低コストのため設備や通信ネットワークの負担を軽減できるので、開発途上国にとって、有効であろう。まず申請者機関における、システム環境の整備を行なった。非同期型コースウェアであるWebCTサーバ環境を構築し、海外からのアクセスを能にするため、英語OS上で稼動するオンライン・コンテンツをテスト的に開発した。また、同期型システムとして、CU/SeeMe環境も合わせて開発するとともに、現在、上記のコンテンツが一体化して使用できるようにするための開発を行なっている。また、海外においても研究協力相手である、高麗大学及び上海交通大学とインターネット経由でアクセスし、とくにカンファレンス・サーバへのアクセスで同時双方向のコミュニケーションの制度をいかに向上させるかを腐心している。ここでの問題点は、申請者機関のインターネット・アクセスが現在6Mbpsであり、十分ではないが、来年度自治体の光ファイバネットワークへのアクセスにより、この部分が大きく改善される。そのため、来年度中には通信インフラが充実し、本研究での仕上げに有益なネットワーク環境ができあがる。また、ネットワークはインターネット経由で行なうため、相手機関の設備には多くを要しないが、端末(コンピュータ)レベルで一定の処理能力(メモリー)が必要である点などいくつかの改善すべき点が明らかになった。来年度は、本研究最終年にあたり、南太平洋諸国の大学のいくつかの大学と接触し、制度化した状況で、一定レベルの教育効果を上げるため、接触を開始すると同時に、前年度の準備期間において獲得したノウハウや改善点などを有効に活用し研究成果を結実させる。本研究の目的は、IPを用いた、同期・非同期の遠隔教育システムの開発である。ここでいう同期・非同期とは、リアルタイムで対面型授業を行う場合を「同期」型とし、コンテンツ・ベースで学習者の主導によるコース・ツールによる授業を「非同期型」としている。そして、本研究の特徴は、この二つの異なった手法による遠隔授業形態をIPベースで構築することによる融合である。具体的には、同期型遠隔教育のツールとしてCU/SeeMe、そして非同期型のツールとしてWebCTを導入し、IPによる一体化するためのカスタマイズを行った。つまり、コシテンツとしてのWebCTと、対面型授業を行うCU/SeeMeを一体化した。そして、この教育手法を太平洋島嶼地域のように地理的に教育資源の不足している地域への教育へ提供する。国際協力の一環として展開することも目的とした。そして試行錯誤を重ねた結果、本研究は以下のようなシステム構成を標準として、利用できることを明らかにした。まず、CU/SeeMeについては以下のとおり。(1)プラグイン(Http://www.cuseemeworld.com)またWebCTによる教材提供は、本学におけるサーバへの接続のためのIDを発行した。そして、その接続環境はCU/SeeMeと一体化して使用するため、上記の環境が整えば問題ない。このような環境を整え、実験的に海外大学との接続試験及び授業交流を行った。実験協力大学は高麗大学校(韓国)、上海交通大学・(中国)である。まず、このシステムに対応したクライアントタイプの試験を行い、カンファレンス・サーバを構築した。

大学内でクライアントとサーバ間の通信テストを実施した。この時点でブラウザによる通信が可能な環境を構築した。そして、カンファレンス・サーバを利用して、高麗大学校と接続し、ゼミ・ベースの交流授業の実験を行った。具体的にはCU/SeeMeで対面型授業を行い、同時に教材をWebCTで提供した。その後上海交通大学とも接続テストを行った。これらの実験によって得られたデータをもとにシステムの修正を行い、プロトタイプが完成し、本格運用に入る予定である。
ストレス応答に関与するヒストンメチル化の異常が造血幹細胞に与える影響

本研究では、DNA損傷ストレスや低酸素ストレスに関与するとされるヒストン脱メチル化酵素KDM4Bが、白血病細胞で強発現しているという知見に基づいて、KDM4Bが白血病細胞や造血幹細胞で果たす役割について検討を行った。KDM4Bのノックダウンや、強発現は、細胞増殖やDNA損傷ストレス応答に影響を与えなかった。しかし、造血幹細胞でのKDM4Bの強発現は顆粒球への分化誘導を促進させた。これらの結果から、KDM4Bは造血分化に関与している可能性が示唆された。本研究は、ヒストン脱メチル化酵素の一つKDM4Bの発現が白血病細胞で上昇している意義を明らかにすることを目的としている。まず、KDM4Bを強発現させるためのレンチウイルスベクターを作成し、マウス造血幹細胞に導入してコロニーアッセイを行うと、顆粒球分化が障害され、Kit陽性の未熟細胞が増加することを見出した。しかし、コロニー植え継ぎ実験でコロニーの増加は認めなかったので、増殖亢進作用には乏しいと考えられる。同系マウスに移植すると、KDM4Bが強発現した造血細胞が末梢に動員されてこないことからも、KDM4Bが造血分化に関与している可能性が示唆される。次に複数の白血病細胞株でKDM4Bをノックダウンしてみたが、増殖曲線に有意な変化は認めなかった。KDM4BはDNA損傷ストレス応答に関与するという報告もあるが、抗がん剤投与に対する感受性は変化がなかった。総合すると、KDM4Bの発現上昇は、増殖や抗がん剤耐性にはさほど影響を与えず、造血分化に何らかの影響を及ぼしているものと考えられる。しかしながら、これらベクターを用いた実験の効率はさほど高くなくないので、Cre-LoxPシステムで発現誘導可能なトランスジェニックマウスを作製した。KDM4Bのノックアウトマウス作成は、KDM4Aによる機能代償が起こることが報告されているので敬遠した。現在、MX1-Creマウスと掛け合わせた仔マウスが得られつつあり、順次解析を行う体制が整いつつある。本研究は、ヒストン脱メチル化酵素KDM4Bの発現上昇が、DNA損傷応答を始めとするストレス応答にどのような影響を与えるのか、ならびに造血機能にどのような影響を及ぼすのか、について検討した。様々な白血病細胞株でKDM4Bをノックダウンして、DNA損傷を与える核種抗がん剤に対する抵抗性を解析したが、特に大きな変化を認めなかった。KDM4Bをレンチウイルスで造血幹細胞に強発現させて移植したところ、ドナー由来の造血細胞の動員を認めなかった。Cre-loxPシステムで発現誘導可能なトランスジェニックマウスを作成し、MX1-Creマウスと掛け合わせた後、pIpCでKDM4Bを誘導すると、顆粒球への分化異常が認められた。以上のことから、KDM4Bは顆粒球の分化誘導に関わっていることが示唆された。強発現実験系の結果からKDM4Bと造血幹細胞の分化との関わりが示唆された。トランスジェニックマウスモデルも順調に作出され、現在Creマウスと交配した仔マウスが得られてきている。以上のことから、本年度の当初の研究計画のほとんどは達成されたと考えられる。血液腫瘍学細胞株を用いた実験や、強発現ベクターを用いた実験は引き続き行う。特に放射線障害とKDM4B強発現に関する実験はまだ行う価値があると考える。また、トランスジェニックマウスモデルも順調に作出され、現在Creマウスと交配した仔マウスが得られてきている。これらのマウスモデルを用いて、KDM4Bが造血幹細胞に及ぼす影響について、集中して検討を行う予定である。
低温化学気相成長を用いた半導体ナノ結晶成長制御と学習デバイスへの応用に関する研究

超高集積回路の微細化に伴い、ナノ領域で発現する量子効果をデバイス動作に応用する動きが活発化している。本研究では量子効果を発現すべく、量子ドットを制御しながら形成し、次世代不揮発性メモリとして期待されている量子ドットメモリの実現を目指した。量子ドットは、集束イオンビーム(FIB)を用い、フェナントレン(C_<14>H_<10>)をGa^+イオンで分解することにより形成した。各ドットの径は100nmとした。本研究ではレーザーラマン分光法によるカーボン量子ドットの結晶性評価、走査型イオン顕微鏡(SIM)によるドット配列の評価および原子間力顕微鏡(AFM)による表面形状の評価を行った。次に、薄膜トランジスタ(TFT)構造を作製し電気的特性評価を行った。SIMおよびAFMによる表面観察の結果、炭素ナノドットが規則的に配列していることが確認できた。次に、ラマンスペクトルの解析を行った結果、炭素ナノドットは、非晶質状態のいわゆるダイヤモンドライクカーボン(DLC)であることが確認された。熱処理を行ったところ、有限サイズの結晶にみられるフォノンの散乱に起因するピークの強度の増加およびグラファイト構造に起因するピークの高波数側へのシフトが確認できた。これは高温での加熱処理によりグラファイトの網平面の成長と積層の積み重ねの増加とともに積層規則性が徐々に増加し、アモルファス状態から有限サイズの結晶化が促進されたためと考えられる。堆積時におけるGa^+注入及びDLCのグラファイト化によりバンドギャップの縮小(深い量子井戸の形成)が期待できる。本年度は、ペンタセンをチャネルとしたTFTを作製した。量子ドットに電荷注入を行ったところ、ドレイン電流の低下および閾値電圧の増加が観測された。今後は、学習デバイスとして、可逆的メモリ動作及び電荷保持特性を検証する方針である。本年度は、第一段階として、シリコン(Si)基板を用い、その上に形成したシリコン酸化膜(SiO_2膜)上に半導体ナノ結晶を成長させることを試みた。ナノ結晶としては、第一段階として炭素(C)を候補として検討した。Cナノドットを作製するにあたり、原料ガスとしてフェナントレン(C_^<14>H_^<10>)を用い、集束したGa^+イオンを照射し分解することにより形成した。最初に、Si上にドライ酸化で20nmのSiO_2膜を形成し、フォトリソグラフィにより50μmのホールを形成した。続いて、ドライ酸化で5nmのSiO_2膜を形成し、その上に100nm径のCドットを等間隔に配列させた。最後にラジカル酸化によりドットを取り囲むようにコントロール酸化膜を形成した。本研究では、レーザーラマン分光法および原子間力顕微鏡(AFM)を用いて結晶性評価を行った。続いて、MIS構造を作製し電気的評価を行った。ラマンスペクトルを解析した結果、グラファイト構造による積層規則性が確認できた。次に、電気的評価として、MIS構造における容量-電圧(C-V)特性を評価した。具体的には、ゲート電極に正バイアスを印加して基板側より電子注入を行った。電子注入前では、C-V曲線にヒステリシスは見られなかったが、電流ストレスを印加することによりフラットバンド電圧のわずかな変化が見られた。この現象により、ナノ結晶が作る量子井戸に電荷が捕獲され、総電荷量に相当するフラットバンド電圧変化が現れたものと考えられる。今後の方針として、電荷注入後、ゲート電極を負バイアスにして量子井戸からの電子放出を行う。さらに、電子注入におけるパルス電圧の最適条件を見出す。超高集積回路の大容量化に伴い、ナノ領域で発現する量子効果をデバイス動作に応用する動きが活発化している。

本研究では量子効果を発現すべく、量子ドットを制御しながら形成し、次世代不揮発性メモリとして期待されている量子ドットメモリの実現を目指している。量子ドットは原料ガスであるフェナントレン(C_<14>H_<10>)を集束したGa^+イオンで分解することにより形成した。ドットサイズは100nm、200nm、300nmとした。ドットを取り囲むコントロール酸化膜は、300°Cでのラジカル酸化の方法を用いた。本研究ではレーザーラマン分光法によるカーボンドットの結晶性評価、走査型イオン顕微鏡(SIM)によるドット配列の評価および原子間力顕微鏡(AFM)による表面状態の確認を行った。またTFT構造を作製し電気的特性評価を行った。SIMおよびAFMによる表面観察の結果、炭素ナノドットが規則的に配列していることが確認できた。次に、ラマンスペクトルの解析を行った結果、炭素ナノドットは、非晶質状態のいわゆるダイヤモンドライクカーボン(DLC)であることが確認された。熱処理を行ったところ、有限サイズの結晶にみられるフォノンの散乱に起因するピークの強度の増加およびグラファイト構造に起因するピークの高波数側へのシフトが確認できた。これは高温での加熱処理によりグラファイトの網平面の成長と積層の積み重ねの増加とともに積層規則性が徐々に増加し、アモルファス状態から有限サイズの結晶化が促進されたためと考えられる。堆積時におけるGa^+注入及びDLCのグラファイト化によりバンドギャップの縮小(深い量子井戸の形成)が期待できる。本年度は、炭素ナノドット作製プロセスが確定したので、次の段階として、ペンタセンをチャネルとした炭素ナノドット薄膜トランジスタ(TFT)を作製した。出力特性において、ゲートに負バイアスを印加した時にトランジスタ特性が観測された。最終年度は、ドットの電子注入の指針となる容量-電圧(C-V)測定を行い、トランジスタにストレスを印加し、しきい値電圧の変化を確認し、可逆的メモリ動作及び保持特性を検証する方針である。超高集積回路の大容量化に伴い、ナノ領域で発現する量子効果をデバイス動作に応用する動きが活発化している。量子ドットは原料ガスであるフェナントレン(C_<14>H_<10>)をナノサイズに集束したGa^+イオンで分解することにより形成した。
正準変換に基づく物理システムの制御

本研究では,正準変換およびそれに関連する技術を用いた物理システムの制御に関する研究を行った.まず初年度はその理論的な研究として,従来は簡単な機械系の安定化問題しか扱えなかった枠組みを一般化して,(1)非ホロノミック系や電気-機械系を扱えるようにしたこと,そして(2)状態フィードバックの安定化問題だけではなく,出力フィードバックの安定化問題や,軌道追従制御問題を扱えるように拡張した.また理論的な考察だけでなくその実験検証も行い,非ホロノミックの代表例である車両系の実験機を構成し,その安定化実験を行ったり,また当研究室が所有している磁気浮上系の実験機を用いて軌道追従制御の実験を行い,良い結果を得ている.次年度は,主に初年度の結果を応用するための研究に取り組んだ.初年度の結果においては,設計の際に偏微分方程式を解くことが必要となるが,一般にこの方程式は解くことが難しく,特に劣駆動系などの複雑な系に対しては解を求めることは困難であった.このような背景から,テイラー展開に基づいて逐次的に上の方程式の近似解を求める方法について研究を行い,実用可能な設計手法を得た.さらに制御の難しい劣駆動系の例として1輪車両系の実験機を試作しその検証を行おうとしている.またこの年度には新たな研究の方向性の模索として,物理システムの最適制御問題を反復学習の手法を用いて達成する方法の基礎的な枠組みを開発した.これによって物理システムの特徴を引き出してやることにより,系の詳細な運動方程式を必要とせずに高精度な制御を行える可能性がある.このテーマについては引き続き研究を行ってゆく予定である.本研究では、力学システムや電気システムおよびそれらの結合系などの幅広い物理システムを表現できるハミルトニアンシステムという形式のシステムに対して、一般化正準変換を用いた制御手法に関して研究を行った。特に実験でも扱う予定である非ホロノミック系や複雑な電気機械系に適用可能な手法の開発を念頭におき、これまでに以下の結果を得ている。平成13年度は次年度の準備として一輪車両の実験機の試作を中心に行った。これは一輪で倒立して移動する系であり、本体に取り付けられた加速度および速度センサと外部からの視覚センサを用いてその位置を観測して制御を行う。制御則としては先に述べた一般化正準変換を中心とした非線形制御手法を用いる予定である。試作機の設計および各部品などの発注はすでに終わっており来年度初めにも完成予定である。また実験機の試作と並行して・理論的な側面からも研究を行った。とくに一輪車系も非ホロノミツク系であることから、非ホロノミックなハミルトニアンシステムの安定化および軌道追従制御に関する理論的な結果を得た。これらの結果では、追従軌道をうまく選ぶことにより非常に簡単な構造の補償器を用いて漸近的に軌道追従が達成できるものになっている。またこれらの制御手法を出力フィードバックの形に一般化するという研究も行っており、本手法を用いると非ホロノミック系に対しても出力フィードバックで制御が行えることがわかった。これらの結果をふまえて、来年度は実験機を理論どおりかせるかどうかの検証を中心に研究を行ってゆく予定である。ここで提案している一般化正準変換を用いた手法は、物理システムが生得的に持っている受動性と呼ばれる性質に基づいたものであり、ロバストな手法であることが期待されている。したがってこれらのロバスト性の検証にも重点をおいて研究を行ってゆく予定である。本研究では,正準変換およびそれに関連する技術を用いた物理システムの制御に関する研究を行った.まず初年度はその理論的な研究として,従来は簡単な機械系の安定化問題しか扱えなかった枠組みを一般化して,(1)非ホロノミック系や電気-機械系を扱えるようにしたこと,そして(2)状態フィードバックの安定化問題だけではなく,出力フィードバックの安定化問題や,軌道追従制御問題を扱えるように拡張した.また理論的な考察だけでなくその実験検証も行い,非ホロノミックの代表例である車両系の実験機を構成し,その安定化実験を行ったり,また当研究室が所有している磁気浮上系の実験機を用いて軌道追従制御の実験を行い,良い結果を得ている.次年度は,主に初年度の結果を応用するための研究に取り組んだ.初年度の結果においては,設計の際に偏微分方程式を解くことが必要となるが,一般にこの方程式は解くことが難しく,特に劣駆動系などの複雑な系に対しては解を求めることは困難であった.このような背景から,テイラー展開に基づいて逐次的に上の方程式の近似解を求める方法について研究を行い,実用可能な設計手法を得た.さらに制御の難しい劣駆動系の例として1輪車両系の実験機を試作しその検証を行おうとしている.またこの年度には新たな研究の方向性の模索として,物理システムの最適制御問題を反復学習の手法を用いて達成する方法の基礎的な枠組みを開発した.これによって物理システムの特徴を引き出してやることにより,系の詳細な運動方程式を必要とせずに高精度な制御を行える可能性がある.このテーマについては引き続き研究を行ってゆく予定である.
人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較

各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人間について社会生物学的に説明する試み強い反感が存在していたという共通点がみられた。一方で、社会生物学が導入された時点での進化生物学を始めとする生物学関係のインフラの成熟度が受容に影響するなど、いくつかの相違点が明らかになった。文化進化論的にいえば、生態環境と系統的制約が受容のパターンに大きく影響しているということになる。人類学と生態学、政治学、哲学などの人文系諸学における社会生物学の影響についても、一定の知見を積み重ねることができたが、生物学以外の諸分野に、進化理論や社会生物学がどのような影響をあたえたかについてはさらなる調査が必要である(2000年度の科研費に申請中)。人類学は生物学的なアプローチと社会科学的なアプローチが混在するフィールドであり、社会生物学は前者の陣営に属する。社会生物学や進化理論の影響という点を別にしても、自然科学と社会系諸科学の交錯するところとして注目される。1997年度は研究課題の基礎固めとして,社会生物学受容の各国の状況を大まかに把握することに主眼をおいた。そのために研究代表者は2回渡米して社会生物学の発祥地での状況に関する情報・資料を収集し,一方でアメリカ,フランス,カナダの研究者を日本に招聘することで,相互の情報交換をはかった。なお,デイヴィット・ハル教授が来日できなくなったため,代わりにマイケル・ル-ス教授を招聘し,同時期に招聘したエヴリン・オノ・ヴァインバーグ博士とともに東京で国際シンポジウムを開催した。このシンポジウムは東京大学教養学部の長谷川寿一助教授と共催したもので,「人間の進化的理解」をテーマに,生物学,自然人類学,文化人類学,哲学,科学史,心理学,法学,遺伝学などの分野で活躍中の研究者を集めたもので,その幅広い分野にもかかわらず求心的な議論がおこなわれた。出席者は150名をこえ,進化学を触媒とする「学融合」のきっかけとして成功をおさめたといってよい。フランスの科学史家,フィリップ・シャヴォ-博士もこのシンポジウムに招待する予定だったが,彼の日程があわず,予定を変更して2月末に招聘した。セミナーで2回発表したほか,研究機関を7カ所ほど精力的にまわって個別の情報交換を有意義におこなった。今年度の副産物として,研究分担者には加わっていない国の研究者との連携がはかれたことがある。具体的には韓国,中国,オランダであるが,いずれも今年度の研究を進めていく途中での新たなネットワーク形成である。来年度はこの点を考慮し,今年度とは異なった視点と地域の研究者とも連携して,より生産性の高いものにしていきたい。1998年度は1997年度の枠組みを継承し,研究課題のより一層の発展をめざした。97年度はおもにアメリカ合衆国の状況を中心に調査を進めたが,今年度は西ヨーロッパ(とくにドイツとベネルクス諸国)と東アジア(とくに韓国)に焦点をあわせ,対象地域を広げることに成功した。また,研究代表者による学会発表も積極的におこなわれ,ヨーロッパ社会生物学会(モスクワ)と国際サイバネティクス学会(ナミュール)で,成果を発表することができた。その折りに,ロシアにおける社会生物学の受容過程と現状についての予備調査をおこなうことができたのも収穫である。また,単に地域的な拡がりを達成しただけでなく,対象分野においても,人類学・生物学だけでなく,政治学や国際関係論などの社会系諸分野における動向にも視点を向けることができた。これはおもに,オランダの研究分担者ヴィンセント・ファルガー(ファルヘル)教授によるところが大きい。

海外からの研究者は,アメリカの人類学者エヴリン・オノ・ヴァインバーグ博士と,韓国の生態学者=崔在天(チェ・チェチェイ)博士を招聘し,それぞれ自国の状況と日本の現状を比較するための調査をおこなってもらうと同時に,セミナーや研究会で成果を発表,積極的に情報交換と意見交流をおこなうことに成功した。以上,今年度も昨年度に引き続き,一定の成果をあげることができたと考える。来年度は最終年度であり,さらに調査を深めるとともに今までの成果を総括する予定である。社会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、引きつづき各国の共同研究員と連絡を取りつつ、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をすすめた。今年度はとくにアメリカとオランダ、韓国、中国の事情について集中的に協議をかさね、日本の状況との比較検討を試みた。また、ラテンアメリカ諸国の事例について、予備的な聞き取り調査をおこなった。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人間について社会生物学的に説明する試み強い反感が存在していたという共通点と、社会生物学が導入された時点での進化生物学を始めとする生物学関係のインフラの成熟度が受容に影響するなど、いくつかの相違点が明らかになった。また、人類学と生態学、政治学、哲学などの人文系諸学における社会生物学の影響についても、一定の知見を積み重ねることができた。人類学は生物学的なアプローチと社会科学的なアプローチが混在するフィールドであり、社会生物学は前者の陣営に属する。社会生物学や進化理論の影響という点を別にしても、自然科学と社会系諸科学の交錯するところとして注目される。人類学の一分野である霊長類学の方法論と哲学に関する日米比較からも、理論と事実の不可分性や中心/周縁理論を支持する事例が収集できた。今年度は最終年度であり、各研究員の成果を何らかの形で交換する場を設ける予定だったが、それは来年度にもちこされた。7月にワシントンDCで開催されるアメリカ生物政治学会(APLS)で、社会生物学受容のシンポジウムを、本プロジェクトの研究分担者であるヴィンセント・ファルヘル博士(ユトレヒト大学)と共同で開催する予定である。
郷土史料を活用した戦国大名文芸の注釈と研究―上杉氏・武田氏を中心に

2018年度は、戦国大名の愛好した重要な文芸でありながら、これまでほとんど研究されて来なかった和漢聯句について集中的に研究した。その成果として、「戦国大名と和漢聯句ー駿河今川氏を中心にして」が国語国文(京都大学文学部国語学国文学研究室)に掲載された(7月)。さらにこれを踏まえて、「今川文化の歴史的意義-和漢聯句を視座として」を執筆した(近刊)。これらの成果によって、和漢聯句がいかに大名に浸透していたかが判明した。その前提としては京都の幕府・公家・五山との交流が指摘されて来たが、加えて妙心寺派禅僧の東国への教線伸長があることを論じた。そして今川氏の場合は義元の軍師とされる太原崇孚(九英承菊)の働きが極めて大きかったことも明らかにした。こうした地方大名の文芸と深く係わる領域として、江戸前期の大名の蔵書と学問の関係についても研究を薦めた。弘前藩津軽家を対象として、「大名の蔵書と学問」と題して講演を行い(11月3日、於弘前大学)、津軽家蔵書である「奥文庫」印を持つ古典籍を弘前市立図書館などで閲覧調査し、成果を「大名の蔵書と学問-津軽信政の蔵書目録をめぐって」としてまとめた(近刊)。さらに和漢聯句と深く係わる、日本における漢学と韻類書との関係を、博士家の改元記から探った、「迎陽記の改元記事について」を執筆した(近刊)。また同じく宋末元初に刊行された詩話・詩集の、日本への受容と利用の実態を探って、「頓阿句題百首の源泉」と題して発表した(3月3日、国際日本文化研究センター共同研究シンポジウム「室町文化と外縁」、於慶應義塾大学)。資料調査として、このほか、8月30日-9月1日の日程で、熊本大学附属図書館(永青文庫)・島原市立島原図書館(松平文庫)に訪書し、中世から近世の大名関係の文芸資料の調査研究を行った。また11月7日は備前正宗文庫に訪書した。和漢聯句についての研究を深化させることができ、また近年の歴史学における戦国大名の個別の研究ともリンクしつつあるので、上の自己評価となった。当初の目的である、武田氏・上杉氏に対する研究に着手する用意を進めている。まずは武田晴信主催、積翠寺における天文15年7月26日の世吉和漢聯句の注釈をまとめたい。これは既に礎稿が完成している。ついで直江兼続による天正16年の漢和聯句を取り上げる予定である。まず今川氏・上杉氏・武田氏の和漢聯句の興行と作品の蒐集を考察した。とりわけ今川義元と、その軍師と言われる太原崇孚の作品を見出して、その教養を具体的に知ることができた。さらに二人の動きを支えた妙心寺派禅僧の動向を分析し、「戦国大名の文芸と和漢聯句」と題して口頭発表した。これに関連して、歌道師範の飛鳥井家が16世紀には全国の大名・国人・社人などに蹴鞠を伝授していたその活動を、免許状の収集によって跡付け、「「戦国時代の文化伝播」の実態ー地方は中央に何を求めたか?」として発表し、当時の文化伝播の一典型として論じた。さらに上杉氏一門の武将であった三浦道寸の和歌事蹟を探索し、自筆にかかる続草庵和歌集が現存することを突き止め、数度にわたりくわしく書誌を調査した。それから論文としては以下の二本を執筆した。「今川氏と和歌-文学活動に長い伝統と実績を持つ家柄」を執筆し、今川氏真を中心として戦国大名の和歌に関してさまざまな視点から考えた。「室町期の武士と源氏物語」では、中世武士の教養としてあった源氏物語について、その諸相を述べた。また武家が和歌を学ぶ入門書として室町戦国期には百人一首がクローズアップされたことはよく知られるが、それは地方の大名・国人をしばしば訪問していた連歌師宗祇の力であった。そのことに着目し、宗祇の注釈書である百人一首宗祇抄の伝本研究を行った。論文「百人一首の「発見」ー頓阿から宗祇へ」を刊行し、またこれまで注意されなかった新出の古写本を影印本として刊行する準備を進めた。なおこの研究と関連して、弘前大学に招待された際に「将軍・大名による私家集の蒐集について」と題して、江戸初期の津軽家藩主の和歌に関する講演を行った。同家の和歌活動では、添削や歌学などに依然中世的要素が色濃く残り、その史料の豊富さから逆に中世の実態を窺うことができることを示した。標題の東国大名の下での和漢聯句について、新しい資格から分析することができ、その成果が上がりつつあることが挙げられる。またそれ以外の領域でも、戦国大名と文化について複数の論文を執筆することができたため。

その前提としては京都の幕府・公家・五山との交流が指摘されて来たが、加えて妙心寺派禅僧の東国への教線伸長があることを論じた。そして今川氏の場合は義元の軍師とされる太原崇孚(九英承菊)の働きが極めて大きかったことも明らかにした。こうした地方大名の文芸と深く係わる領域として、江戸前期の大名の蔵書と学問の関係についても研究を薦めた。弘前藩津軽家を対象として、「大名の蔵書と学問」と題して講演を行い(11月3日、於弘前大学)、津軽家蔵書である「奥文庫」印を持つ古典籍を弘前市立図書館などで閲覧調査し、成果を「大名の蔵書と学問-津軽信政の蔵書目録をめぐって」としてまとめた(近刊)。さらに和漢聯句と深く係わる、日本における漢学と韻類書との関係を、博士家の改元記から探った、「迎陽記の改元記事について」を執筆した(近刊)。また同じく宋末元初に刊行された詩話・詩集の、日本への受容と利用の実態を探って、「頓阿句題百首の源泉」と題して発表した(3月3日、国際日本文化研究センター共同研究シンポジウム「室町文化と外縁」、於慶應義塾大学)。資料調査として、このほか、8月30日-9月1日の日程で、熊本大学附属図書館(永青文庫)・島原市立島原図書館(松平文庫)に訪書し、中世から近世の大名関係の文芸資料の調査研究を行った。また11月7日は備前正宗文庫に訪書した。和漢聯句についての研究を深化させることができ、また近年の歴史学における戦国大名の個別の研究ともリンクしつつあるので、上の自己評価となった。今後とも、上杉氏・武田氏・今川氏・後北条氏といった東国大名の文事について、人的構成の分析と作品の注釈を柱として研究を進めていくつもりである。当初の目的である、武田氏・上杉氏に対する研究に着手する用意を進めている。まずは武田晴信主催、積翠寺における天文15年7月26日の世吉和漢聯句の注釈をまとめたい。これは既に礎稿が完成している。ついで直江兼続による天正16年の漢和聯句を取り上げる予定である。
移植腎浸潤細胞におけるT細胞抗原レセプターの解析

本研究の目的は、移植腎拒絶反応に動員された腎浸潤T細胞を回収し、それらが表現しているTCR cDNAの多様性を解析することにより、浸潤T細胞のクローナリティーに関する知見を得ることである。1.拒絶・摘出腎浸潤T細胞の解析拒絶・摘出腎からCD25^+活性化T細胞画分を分離し、anchored PCR法を利用したクローニングを行い、無作為に選んだ3040個のTCR βcDNA clonesの塩基配列を決定した。その結果、解析した4例中3例において、同一のCDR3配列を有するcDNAクローンの組が多数観察され、オリゴクローナルな浸潤T細胞集団であることがわかった。特に顕著なオリゴクローナリティーを示したそのうちの1例については、さらにsingle cell解析を行って確認した。またこのsingle cell解析からは、オリゴクローンがCD8陽性T細胞であることもわかった。2.バイオプシー試料を用いた腎浸潤T細胞の解析バイオプシー試料に含まれる極少数のT細胞からTCR解析を行うため、anchored PCRにより増幅した検体のTCR-cDNAを膜固定化V geneとハイブリダイズさせる方法を確立した。上述の腎摘出症例とは異なる別の腎移植5例について解析した結果、4例において特定のV geneに偏りが見られ、特にそのうちの3例はPBLには見られない顕著な偏りを示し、特定の浸潤T細胞オリゴクローンによる拒絶反応惹起をうかがわせた。さらに、経時的バイオプシー採取を行ったその中の1例については、OKT3投与後にV geneの偏りが減弱したことがわかり、免疫抑制のモニタリングとしての有用性も示唆した。ヒト移植腎の拒絶反応に、実際にどのようなT細胞集団が動員されるのかを検索するため、腎浸潤T細胞が表現しているT細胞抗原レセプター(TCR)β鎖cDNAの塩基配列決定を行った。移植後、拒絶され摘出を余儀なくされた腎2例から、コラゲナーゼ処理、パーコール比重遠心法により浸潤リンパ球を分離し、さらに抗CD25抗体と免疫磁気ビーズを用いてCD25^+活性化T細胞画分を得た。mRNA分離およびcDNA合成後、PCR法で増幅したTCRβ鎖cDNAをベクターに組み込み、バクテリアによるクローニングの後塩基配列決定を行った。1例目の拒絶腎浸潤T細胞については、31個のTCRβcDNAを無作為に選んで塩基配列決定を行った結果、CDR3配列も全く同一のcDNAが、Vβ6.9-Jβ1.2で6個、Vβ3.1-Jβ2.1で3個、Vβ3.1-Jβ2.7,Vβ5.6-Jβ2.5,Vβ12b-Jβ2.3で2個ずつ検出された。2例目の拒絶腎浸潤T細胞については、無作為に選んだ36個のTCRβ鎖cDNAのうち、CDR3配列も同一のcDNAは、Vβ17.1-Jβ2.2で17個(全体の約半数)、Vβ5.2-Jβ2.5で2個検出された。この症例については、患者末梢血T細胞についても同様の解析を行ったが、このような偏りは検出されなかった。また我々は以前、in vitro MLRに動員されるTCRの解析を行い、その場合30個前後のcDNA解析では、CDR3配列が同一のcDNAはほとんど検出されないことを示した(ポリクローナリティー)。それに対し本研究では、in vivoでの移植腎拒絶反応には、極めて限られたT細胞クローンが動員されることが明かとなった。(オリゴクローナリティー)。昨年度解析した移植拒絶腎浸潤T細胞のうち1例は、極めて著しいオリゴクローナリティーを示した。

すなわち、無作為に選んだ35個のTCRβ鎖cDNAのうち,Vβ17.1-Jβ2.2でCDR3配列も同一のcDNAが17個(全体の約半数)検出された。今年度は、この1例についてさらに確認のためsingle cell解析を行った。まず浸潤細胞に抗CD25抗体と免疫ビーズを作用させて、顕微鏡下でCD25^<+-> single cellsを25個拾った。single cellsからmRNAを分離し、random primerにてcDNAを合成後、Vβ17特異的primerを用いたPCRを行って、各single cellsがVβ17を表現しているか否かを検証した。その結果,6個のsingle cellsがVβ17表現T細胞であることがわかった。さらにその増殖産物をゲルから回収し、塩基配列を決定したところ,6個のうちの5個が同一のCDR3配列を有することが確認された。また,CD4/8特異的primerを用いてPCR解析を行った結果、上述の同一CDR3配列を有する5個の細胞中3個がCD8陽性細胞と考えられた。(残りの2個がCD4-/CD8-を示したのは検出感度の限界のためと考えられる。)これらの結果から、この臨床検体の場合,effector phaseのCD8^+T細胞のうち,アロHLA抗原に対する親和性がより高いT細胞がin vivoでクローン拡大をおこしたものと考えられる。移植腎浸潤T細胞の多様性を解析する手段として、T細胞レセプター可変域遺伝子(TCRV-gene)に特異的なprimersを用いるPCR法が広く行われている。しかしすべてのV genesをカバーするためには、1検体につき多数(Vα<30,Vβ<25)のPCRをセットする必要がある。そのため、バイオプシー試料などの微量な臨床材料を用いる際には十分な解析が不可能となる場合がある。研究代表者らは、anchored PCRにより増幅した検体のTCR-cDNAを膜固定化Vgeneとハイブリダイズさせることでこの問題を解決し、さらにnon-RI検出を組み合わせた方法を確立し、移植腎バイオプシー試料の解析に応用した。以下に方法の概略を示す。まず既知VgenesをすべてカバーするVα34種,Vβ28種について、V領域だけを含むplasmid clonesを調製し、そのDNA1μgずつをナイロン膜に固定した。移植腎バイオプシー試料および患者PBLからmRNAを分離し、合成したcDNAの上流にanchor oligonucleotideをligation後、biotin標識anchor primerおよびC-region primerによりTCR-cDNAを増幅・標識した。膜固定V遺伝子とハイブリダイズさせ、洗浄後、HRP-streptavidinを介して発色させ、492nm吸光度測定によりV usageを測定した。この解析法に必要な検体の量は抹消血約0.5ml相当、拒絶腎バイオプシー試料の1/2であった。本年度解析した腎移植例5例のうち4例において特定のV geneに偏りが見られ、特にそのうちの2例はPBLには見られない顕著な偏りを示し、特定の浸潤T細胞クローンによる拒絶反応惹起をうかがわせた。このように我々が開発した方法は、腎バイオプシー試料を用いたT細胞の解析に有用であることが実証された。
化学反応における量子力学的共鳴の探索

共鳴多光子イオン化法と画像観測法を組み合わせた新しい実験装置を開発し、反応生成物の内部量子状態を完全に選択したうえで、その散乱速度ベクトル分布(微分散乱断面積)を測定する新しい実験装置の開発を行った。実験装置の空間分解能は、画像上で100ミクロン以下に達し、その結果、直径40mmの2次元検出器を用いた場合、速度分解能5%、角度分解能数度の性能が得られた。この装置を利用し、NO_2,N_2,O,OCS,塩化エチレン、臭化エチレン等の分子の光分解過程を詳細に研究した。さらに、散乱原子分子の角運動量の偏向状態まで分離検出する、実験的、理論的方法の開発を行った。理論では、角運動量の偏向を多重極モーメントで展開し、原子の場合、これをさらに磁気量子数分布で表現した。二原子分子については、Hund's case(a)と(b)の中間の結合様式に対する二光子吸収強度の厳密な取り扱いを行い、さらに多重極モーメント展開と組み合わせて理論を構築した。この理論を用いて、OCSの光分解によって生成するS(^1D_2)、N_2Oの光分解によって生成するO(^1D_2)、さらNO_2の光分解によって生成するNOの偏向状態の検出に成功した。これらの実験的、理論的手段は、科学反応の動力学的共鳴を探索する上で極めて強力である。共鳴を探索する系としては、水素原子の交換反応を選び、交差分子線装法を選択した。H_2SまたはHIの光分解により、輝度の高いパルス原子線を発生し、その性能を試験した。パルス幅は35nsと求められた。この水素原子線を、D_2やAr等の標的分子線と交差させ散乱される水素原子の検出を試みた。水素原子の背景雑音が大きかったため、装置を改良し、背景真空度を10^<-8>Torrまで高めたが、未だ充分でないようである。この改良については、今後の課題と考えられる。本研究により、動力学的共鳴を探索する理論的、実験的方法論が確立された。平成五年度は、助成研究の初年度として、実験装置の建設を中心に研究を進めた。まず、画像観測装置の動作を確認するために、交差分子線実験に先立ち、単一分子線を用いた光解離過程の画像観測を行った。研究対象としてクロロエチレンを選び、その(pi,pi^*)状態を励起し、解離生成する塩基原子の空間分布(微分断面積)を、スピン-軌道状態を選別して観測することに成功した。トランス、シス、1,1-の三種類のジクロロエチレンについて、193、210、235nmの三つの異なる波長で光解離させ、生成する塩基原子の2P_<1/2>,2P_<3/2>状態をそれぞれ選んで、微分断面積を求めた。その結果、光解離過程は、(pi,pi^*)状態から(n,sigma^*)状態にポテンシャル交差して生成する経路と、(pi,pi^*)状態から基底電子状態に内部転換して熱的な解離を起こす経路の二つが存在していることが明らかとなった。また、スピン-軌道状態の分岐比はこの二つの経路について大きく異なっており、このような微細構造を含めた反応動力学の解明を、ab initio計算との比較を交えて進めていこうとしている。

一方、このような実験によって、画像観測装置が正常に動作していることが確認されたため、水素原子線の交差分子線実験に研究を進めた。その結果、水素原子線は計画通りに発声しているこが確認された。この時点では、真空チャンバーの排気速度が十分でなかったために、反応に由来する信号を得ることはできなかったが、注文したポンプ類が届いたので、これを接続、真空検査して、取り組もうとしている。クロロエチレン類の紫外光分解の研究を行い、生成する塩素原子の空間分布を、共鳴多光子イオン化二次元画像観測法によって撮像した。そして、塩素原子の速度、角度分布の解析から、解離には基底電子状態と励起電子状態を経由する二つの経路が存在することや、その分岐比に強い波長依存性があることを見いだした(Journal of Physical Chemistryに発表)。さらに、散乱分子の空間分布を直接断層撮影するレーザーシート断層撮影法を開発し、NO_2の紫外光分解によって生成するNOや酸素原子の分布の撮影に成功した(Chemical Physics Lettersに発表)。これにより、雑音に敏感な数値変換法を断層像の撮影に使う必要がなくなった。次に、H_2SやHIの光分解によって、35nsのパルス幅を持つ単色性の高いパルス水素原子線の発生に成功した。1次元光飛行時間分析、2次元画像観測によってその速度、角度分布の測定を行った。水素原子をLyman αの遷移で高感度に検出するため、3倍波発生あるいは共鳴4光波混合を用いた真空紫外レーザーを開発した。