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戦前期の中国・樺太で刊行された日本語図書（文学関係中心）の書目総覧の作成

上海蔵書楼における作業は本年3月の時点でほぼ9割以上が終了したが、過去の閲覧申請時に閲覧できなかったものが一定数残ったため、本年夏にはその未確認のものについて書目を作成して、蔵書楼所蔵日本語書籍のうち本研究テーマに即した書目作成の原稿が一応完成される予定である。2018年度は戦前期中国刊行の日本語書籍について蔵書楼(上海)所蔵のものの「ヤ」以降の項目の書籍の調査を、9月に予定している中国行きで完了させ、以後は北京の国家図書館所蔵のものによって増補的調査を2019年度まで継続する。樺太刊行のものについては今年度も引き続き国立国会図書館での調査を主に、北海道大学図書館所蔵のものの調査も行う予定である。上海蔵書楼所蔵の戦前中国刊行の日本語書籍のうち文学および隣接領域の本の書目作成についてはほぼ予定通りの推進状況にある。一方、本研究課題のうちの樺太刊行の書籍に関する書目作成については、その後の調査によって、文学関係の書籍が極めて少数である事実が判明した。そのため樺太刊行の書目作成計画を中止して、戦前期中国刊行の文化雑誌の総目次作成作業に切り替え、すでに『戦前期中国関係雑誌細目集覧』(三人社、2018年)を刊行、今後同様のものを続編、続続編まで作成する予定である。戦前期の中国で刊行された日本語書籍(文学関係中心)の書目を作成するために、上海図書館蔵書楼での確認作業を次年度も予定通りに継続する。夏休みと春休みに合計2回の出張調査となるので、主としてその旅費及び宿泊費が必要となる。上海蔵書楼での作業自体が本科研費適用以前から進められていたために、当該書目作成のための撮影費用が少なくて済んだためである。本年の夏および来年二月の中国での作業では当初の外地本書目作成以外に、戦前期中国発行の日本語文化雑誌の細目を作成するため、その撮影費用に回す予定である。
高温・高圧スチームを用いた除草機の開発に関する基礎研究

本研究の目的は、高温・高圧のスチームを地下部の雑草根に当て、根細胞を加熱して枯死させる新しい除草機の開発に必要な基礎資料を得ることを目的とする。今回は、研究の初期段階として実験装置を製作した。実験装置は、オリジナルで製作したボイラ、その熱源の灯油バーナー、耐圧・耐熱ホ-スを介してスチームを土中へ噴射するノズルから構成される。また、水の蓄えられたボイラ内には直結型コンプレッサーで圧縮空気を送り込んで水の沸点を上昇させる。ノズルは、スチームを地面の水平方向に噴射できるものを設計・製作した。これを用いて2つの実験を行ない、以下の結果を得た。1.性能実験まず、コンプレッサーによる加圧でボイラの湯の沸点が上昇することを確認したものの、圧縮空気が低温のため、ボイラ内のスチーム温度が低下した。そこで、スチームを蓄えてボイラ内を加圧したところ、湯の沸点の上昇と共にボイラ内のスチーム温度も上昇し、ボイラ内スチーム圧力が7.0kgf/cm^2の時に166°Cのスチーム温度が得られた。このスチームを長さ3mの耐熱・耐圧ホ-スを介してノズルから噴射させて温度を計測した結果、77°Cに低下し、ホ-ス等での大きな熱ロスが見られた。2.土中噴射実験スチーム圧力と土壌条件との関係を見るため、L474×W224×H125mmの箱に任意の含水比、および土壌硬度に調整された黒ボク土を装填し、深さ1および3cmの位置でスチームを噴射させた。噴射深さ1cmでは、スチーム噴射直後に土が吹き飛び、スチームが土中を貫通しなかった。一方、噴射深さ3cmでは、高含水比の時にスチームが土中を貫通し、ノズルから7cmの位置で土壌温度が1分噴射後に110°Cとなり、短時間で土壌温度を上昇させることができた。以上の結果から、本研究の目的を達成できると考えられる結果が得られたものの、雑草根の枯死は、実際にスチームを噴射していないことから、今後実験装置を改善して確認する。
非一様非等方乱流場の普遍的構造の解析と統計理論の展開

本研究は、非一様非等方乱流の統計理論の構築のために不可欠な乱流場の普遍構造の解明と統計理論の展開を目的として行なったものである。乱流の統計理論的方法と大規模直接数値シミュレーション(DNS)を用い、主として概略以下に述べる成果を得た。(A)乱流DNSとそのデータ解析:格子点数4096の3乗、自由度総数10の11乗以上、非線形相互作用数10の22乗以上に及ぶ世界最大規模の乱流ウルトラDNSデータの解析を行い、(i)種々の統計量のReynolds(Re)依存性、(ii)高いReにおける漸近的普遍性、を明らかにした。また、これまでのDNSでは困難であった高いReにおける(iii)Kolmogorovの相似仮説の定量的検証、iv)Large Eddy Simulationにおける渦粘性仮説の検証を行なった。(B)非等方性乱流の普遍構造とモデル化:一様剪断乱流についてLagrange的スペクトル理論による解析を行い、非等方スペクトル成分の小さなスケールにおける一般形を導いた。また、成層乱流についても、非等方エネルギースペクトルの一般形を理論的に導き、DNSとの検証により、その有効性を確認し、非平衡系に対する線形応答理論に類似の考え方が成り立つことを示した。(C)壁乱流のDNSとデータ解析:平面Poiseuille乱流は固体壁あるいは境界層乱流を伴う乱流の中でもっとも基本的なものである。そのDNSを行なうため、Chebyshev-tau法と結合コンパクト差分スキームとによる2種類のコードを開発し、性能を検証した。DNSにより、とくにこれまでほとんど報告のなかった壁に垂直な方向の速度相関スペクトルの解析等によって、乱流中の渦のスケール分布の壁からの距離への依存性、およびReへの依存性を明らかにした。本研究では、まず一様非等方性乱流の典型である一様剪断乱流について、その速度相関スペクトルの非等方成分の一般形を、摂動解析により導いた。さらに、一様剪断乱流の世界最大規模直接数値シミュレーション(DNS)を行い、その一般形を検証し、その一般形に含まれる2つの定数を測定した。後に、この定数は風洞実験でも測定され、その値はDNSの値とほぼ等しいことが報告されている。さらに、この一様剪断乱流についてラグランジュ的スペクトル統計理論による解析を行った。この理論式の解析は一般に計算が複雑なため、これまで等方性乱流以外では困難とされてきた。我々は上記スペクトルの一般形を手がかりに、本研究において初めて非等方乱流についての解析を行った。その結果、非等方スペクトルは等方スペクトルよりもレイノルズ数に敏感に依存することが示された。また、非等方乱流に適用できるラージ・エディ・シミュレーション(LES)スペクトルモデル開発のための予備解析を行った。従来のLESモデルは、計算格子幅以下の小さなスケールの乱流を統計的に等方的であると仮定して導出される。しかし、上記一様剪断乱流のDNS解析により、小スケールの非等方性成分は必ずしも無視できないことが示された。そこで、上記非等方スペクトルの一般形を基に、この小スケールの非等方性の効果を取り入れる新しいLESモデルとして、非線形モデルを検討した。ラグランジュ的スペクトル統計理論によるモデルのパラメタの決定は、今後の課題である。一方、非一様非等方乱流の最も基本的な例として、平面ポアズイユ乱流がある。本年度はチェビシェフ・タウ法と結合コンパクト差分スキームとによる2種類のポアズイユ乱流のDNSコードを開発し、その性能を検証した。

来年度は、これらのコードを用いたDNSおよびそのデータ解析を行い、非一様非等方性乱流の普遍則の追求、モデリングのための足掛かりとする。本研究では、まず非一様非等方乱流の典型である一様剪断乱流について、昨年(平成14年)度、その速度相関スペクトルの非等方成分の一般形を摂動計算により導き、一様剪断乱流の大規模直接数値シミュレーション(DNS)により検証した。そこでは、一般形に含まれる2つの定数についてDNSで測定した値が、後に、風洞実験により測定された値と近いことが確認された。また、乱流のラグランジュ的スペクトル統計理論を用いた非等方性乱流の解析は一般に計算が複雑なため困難とされてきたが、上記スペクトルの一般形を手がかりに、初めて一様剪断乱流の理論解析を実施し、非等方スペクトルが等方スペクトルよりレイノルズ数に敏感に依存することを示した。本年(平成15年)度は、上記スペクトルの一般形とラグランジュ的スペクトル統計理論を基に、乱流の平均流や統計的非等方性を見積もることのできるラージ・エディ・シミュレーション(LES)のスペクトルモデルの開発を行った。具体的には、非線形モデルにおけるパラメタを恣意的調節無しに決定し、それを組み込んだLESを昨年度行った一様剪断乱流の大規模DNSにより検証した。また、昨年度一様剪断乱流に適用した摂動解析の手法を、一様剪断平均流以外の摂動(非等方性の効果)にも適用できるよう一般化を行った。その手法を用いて、成層乱流の小スケールにおける速度相関スペクトル、質量流速スペクトルの一般形を導いた。一様成層乱流の大規模DNSを行い、導いたスペクトル形によって慣性小領域スケールのみならずエネルギー散逸スケールの統計的非等方性まで見積もれることを検証した。一方、非一様非等方乱流の最も基本的な例として、平面ポアズイユ乱流がある。昨年度はチェビシェフタウ法と結合コンパクト差分スキームによる2種類のポアズイユ乱流のDNSコードを開発し、その性能と信頼性を評価した。今年度はチェビシェフタウ法のコードの並列化を実施するとともに、使用可能な並列計算機に適したフーリエ変換を導入して、コードの高速化と最適化を図った。現在、使用するメモリを削減してより大きい(レイノルズ数の大きい)ポアズイユ乱流のDNSが可能となるよう準備している。来年度はメモリ削減したコードを用いてポアズイユ乱流の大規模DNSとデータ解析を行い、非一様非等方乱流における普遍則の追求とモデリングのための基データの整理を行う。現実的な乱流の解明のためには非一様・非等方性の影響の定量的把握、それに基づく理論あるいはモデルの構築が不可欠である。本研究では、このような背景のもとに、統計理論的方法と乱流の大規模DNSを用い、主として概略以下に述べる成果を得た。(A)乱流大規模直接数値シミュレーション(DNS)とそのデータ解析:(B)非等方性乱流の普遍構造とモデル化:外力下での非等方性乱流の典型例である成層乱流について、小さなスケールにおける非等方エネルギースペクトルを理論的に導き、DNSとの検証により、その考え方の有効性を確認した。強い一様磁場の下での電磁流体乱流についても、その考え方を適用し理論的解析を行うとともにDNSを行った。(C)壁乱流のDNSとデータ解析:本研究ではChebyshev-tau法と結合
タバコ属種間雑種における雑種致死克服機構の解明

本研究では,交雑障壁の一種である雑種致死の問題解決につながる新知見を得るため,致死性を示すタバコ属種間雑種(Nicotiana suaveolens x N. tabacum)の培養細胞を用いた実験を行い,以下の成果を得た.1)雑種培養細胞では致死性が生じる前にオートファジー関連遺伝子の発現量が増加することを確認した.2)雑種培養細胞では高い頻度で致死性を示さない変異株(致死克服株)が生じ,その株の細胞では両親よりもわずかに高いDNAメチル化レベルが検出され,メチル化阻害剤を処理すると温度感受性の細胞死が誘導された.以上から,雑種致死性の克服にはDNAメチル化が関与することが示唆された.本年度に得られた成果は以下の通りである.1.雑種致死克服機構の解明につながる新しい知見を得ることを試みた.致死性を誘導したタバコ属種間雑種(Nicotiana suaveolens x N. tabacum)の培養細胞について,1)TEM観察によりマクロオートファジーの特徴であるオートファゴソームの形成,2)マクロオートファジー関連遺伝子(ATGs)や選択的オートファジーに関わる遺伝子(Joka2)の発現量の増加,3)不溶性タンパク質(選択的オートファジーによる分解の標的物質)の蓄積量の増加を確認した.以上から,マクロオートファジーは致死性に対して促進的に働いている一方で,選択的オートファジーが致死性に対し抑制的に働いていることが示唆された.これらの結果は,DNAメチル化による致死性の克服に関わる雑種致死原因遺伝子を同定する際の基礎的な知見となることが期待される.2.雑種致死の克服にDNAメチル化が関与することを明らかにすることを試みた.N. suaveolensx N. tabacumの培養細胞の致死克服率は自然突然変異率に比べて高いことを確認した.メチル化感受性酵素MspJIを用いて評価した培養細胞の致死克服株におけるDNAメチル化レベルは,野生株に比べてわずかに高い傾向が示された.致死性が誘導される28°C下で培養した致死克服株では,DNAメチル化阻害剤であるZebularineの処理により細胞の生育が著しく阻害され,致死性の発現が回避される36°C下で培養した場合にはそのような生育阻害が見られないことを確認した.Zebularine処理による致死克服株の生育阻害は,DNAの脱メチル化により温度感受性の致死性が誘導された結果であると判断され,雑種培養細胞の致死克服現象にはDNAメチル化によるエピジェネティック変異が関与することが示唆された.本研究では,交雑障壁の一種である雑種致死の問題解決につながる新知見を得るため,致死性を示すタバコ属種間雑種(Nicotiana suaveolens x N. tabacum)の培養細胞を用いた実験を行い,以下の成果を得た.1)雑種培養細胞では致死性が生じる前にオートファジー関連遺伝子の発現量が増加することを確認した.2)雑種培養細胞では高い頻度で致死性を示さない変異株(致死克服株)が生じ,その株の細胞では両親よりもわずかに高いDNAメチル化レベルが検出され,メチル化阻害剤を処理すると温度感受性の細胞死が誘導された.以上から,雑種致死性の克服にはDNAメチル化が関与することが示唆された.タバコ属種間雑種(Nicotiana suaveolens x N. tabacum)の雑種実生において,致死性を克服した個体が出現する頻度を求めたところ,非常に高い頻度で致死克服個体が得られることを確認した.本実験により得られた克服個体は,今後の実験(脱メチル化阻害剤の処理,メチル化DNA領域の網羅的解析)に用いることができる.タバコ属種間雑種(Nicotiana suaveolens x N. tabacum)の培養細胞において,致死性を克服した細胞培養系統を選抜し,DNAメチル化を阻害する薬剤(脱メチル化剤:ゼブラリン)を種々の濃度で処理したところ,対照区に比べ,細胞の増殖が抑制され,致死性が誘導されていることを示唆する結果が得られた.本結果は,培養細胞における致死性の克服が,致死性に関わる何らかの遺伝子の発現がDNAメチル化により阻害されている可能性が示唆された.タバコ属種間雑種の培養細胞について,致死性が誘導される系統と致死性を克服した系統から,高純度のmRNAおよびmiRNAを抽出する方法を確立した.抽出したmRNAについて,次世代シーケンサーを用いたRNA-seq解析を実施し,リードデータを得た.今後は,培養細胞で確立したRNA抽出法を用いて,雑種実生においても同様にmRNAとmiRNAの抽出を行い,RNA-seq解析を行う予定である.また,mRNAのRNA-seq解析で得られたリードデータを用い,de novoアセンブルを実施して,系統間の比較トランスクリプトーム解析に用いる参照配列を構築する.研究棟の改修工事により,研究材料(タバコ)を育成するために必要な恒温室が一定期間使用できなくなったため,実験を中断せざるを得なかった.また,脱メチル化剤の処理が致死克服個体や細胞の生育に及ぼす影響を評価するためには,均一な試料を実験に供試する必要があり,その手法の開発に時間を要している状況である.昨年度,脱メチル化剤の処理が致死克服個体や細胞の生育に及ぼす影響を評価した際,実験結果の再現性の低さが問題となり,その原因が試料(葉および培養細胞)の発達ステージの不均一性であることが明らかとなった.

この問題を解決するため, Fv/Fm値(クロロフィル蛍光値)から光合成活性を評価できる装置(Chlorophyll Fluorometer, JUNIOR-PAM, WALZ社製)を前倒し請求により購入した.本年度は,この装置を用い,葉および培養細胞の発達ステージを正確に評価することで,均一な試料を実験に供試することができるようになるため,所期の計画通りに研究を進めることができると考える.また,比較トランスクリプトーム解析に必要な参照配列の構築は,他の研究課題において開発した方法を摘要するため,比較的短期間に完了する予定である.脱メチル化剤処理やRNA-seq解析に必要な消耗品や器具類を購入するために使用する予定である.また,研究成果を発表するための旅費等にも使用する予定である.
新規な細胞/組織工学用材料の創製と機能評価

本研究では、生体との非特異的な相互作用が小さいリン脂質ポリマーを用いて、特定の細胞を安定に保持できる新しい組織/細胞工学用材料の創製を目的としている。平成11年度はリン脂質ポリマーの化学構造,表面組成および修飾方法の違いによる細胞挙動への影響を個々の細胞で評価し、MAPCポリマーのみでの細胞機能制御の可能性を検討した。本年度は、生理活性物質をリン脂質ポリマー表面に固定化し、生体成分との作用を評価した。2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)と2-エチルへキシルメタクリレート(EHMA)と2-アミノエチルメタクリレート(AEMA)の三元共重合体を合成し、サイトカイン(IL-2)およびヘパリンを化学結合ならびにイオン結合でそれぞれ固定化した。白血球の活性および血液凝固について評価したところ、IL-2を固定化した表面では白血球のIL-2レセプターへのシグナル伝達機序から予測できる活性化が認められた。IL-2の活性に与える結合部位(アミノ基・アルデヒド基)の表面組成の影響も認められ、適度な濃度を選ぶことによりIL-2の活性が効果的に得られることが明らかとなった。一方、ヘパリンを固定化した表面では、MPCユニットのタンパク質非吸着・血液細胞非粘着特性とヘパリンの抗凝固活性の相乗効果が認められ天然の血管内皮膜を啓もうした、新しい血液適合性表面を構築することができた.さらに現在、接着系細胞の成長因子を固定化した表面においても検討を行っている。MPCポリマーの生体適合性をRT-PCR法を用いて評価したところ、典型的な培養基質に接着した細胞に比べ、MPCポリマー表面に接着した細胞はサイトカインのmRNAの産生量が有意に少なく細胞におよぼす刺激が弱いことも明らかにした。平成11年度はリン脂質ポリマーと生体成分との作用を理解するために、リン脂質ポリマーで表面構造を厳密に制御された基質上での生体成分との作用について調べた。代表的なリン脂質極性基を有するメタクリル酸エステルω-メタクリロイルオキシアルキルホスホリルコリン(MAPC)は既報に従い合成した。続いてコロナ照射法を用い、MAPCポリマーのグラフト密度を傾斜的に変化させた表面を調製した。この傾斜表面において血漿タンパク質の吸着および血液細胞、繊維芽細胞の粘着や形態変化を調べ、脂質ポリマーの化学構造の違いが生体成分の挙動に及ぼす影響を考察した。Poly(MAPC)をグラフトした表面におけるフィブロネクチンの吸着量を酵素標識免疫法を用いて測定した。ポリ(2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン)(Poly(MPC))、ポリ(6-メタクリロイルオキシヘキシルホスホリルコリン)(Poly(MAPC))をグラフトした表面では、フィブロネクチンの吸着量がグラフト密度が増すにつれて減少した。一方、ポリ(10-メタクリロイルオキシヘキシルホスホリルコリン)(Poly(MDPC))をグラフトした表面では、フィブロネクチンの吸着量がいったん減少するが、ある密度以上になると再び増加した。MAPCユニットのメチレン鎖に着目して比較するとpoly(MHPC)をグラフトした表面がフィブロネクチンの吸着を最も抑制した。続いて、ヒト繊維芽細胞を培養した。フィブロネクチンの吸着と同様にpoly(MHPC)をグラフトした表面が最も繊維芽細胞の粘着を抑制した。分子構造および材料構造の双方に着目し、リン脂質ポリマーと生体成分をを明確にすることができた。特に、MHPCポリマー表面はリン脂質極性基の配向性から、MHPCユニット組成が低い場合においても、効果的にタンパク質の吸着および細胞の粘着および活性化を抑制し、表面密度によってこれらを制御できることが明らかとなった。

MPCポリマーの生体適合性をRT-PCR法を用いて評価したところ、典型的な培養基質に接着した細胞に比べ、MPCポリマー表面に接着した細胞はサイトカインのmRNAの産生量が有意に少なく細胞におよぼす刺激が弱いことも明らかにした。
出芽酵母全ノックアウト株の寿命測定と新規寿命遺伝子の探索

寿命は生物種によってほぼ一定であり、老化は遺伝的にプログラミングされている。本研究の目的は、真核モデル生物である出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeの分裂寿命を決める遺伝子を網羅的に同定することにより、真核生物の寿命制御メカニズムを解明することである。出芽酵母の分裂寿命は一つの細胞が死ぬまでに産む細胞を数えることにより決める。従来の測定法では、生育可能な約4,800株の酵母ノックアウト(KO)株の分裂寿命を測定するために多大な労力と時間を要する。そこで、増殖を指標とする分裂寿命アッセイ系を利用して、大規模かつ簡便に分裂寿命を測定することにより、寿命に関わる遺伝子を網羅的に同定することを計画した。以下のような研究成果を得た。1.母細胞だけが増殖する分裂寿命アッセイ酵母株を構築した。2.上のアッセイ系を151株のKO株(65個の転写因子、63個のタンパク質リン酸化酵素、23個のタンパク質脱リン酸化酵素)に導入し、増殖が顕著に悪くなる3株(sko1、not3、kin3)を同定した。従来の方法により、sko1とnot3KO株の分裂寿命が短かいことを確認した。Sko1pとNot3pは転写因子であり、これらが分裂寿命を制御することは初めての知見である。3.本アッセイ系のKO株への導入効率を94%まで向上させた。現在、残りのKO株について増殖を測定し、分裂寿命制御遺伝子の同定作業を継続している。4.転写因子が制御する標的遺伝子の中から分裂寿命に関わる遺伝子を探索するモデル実験を行った。転写因子Uga3pの標的遺伝子の中からGABA代謝酵素遺伝子UGA1が分裂寿命を制御することを初めて見つけた。メタボローム解析から、uga1KO株が長寿命である理由が発酵から呼吸への代謝シフトであることを明らかにした。主要な生物のゲノム情報が得られているにもかかわらず、どれだけの遺伝子が寿命や老化に関わるかは明らかでない。本研究の目的は、真核モデル生物である出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeの分裂寿命を決める遺伝子を網羅的に解析することにより、真核生物の寿命制御メカニズムを解明することである。従来の測定法では、生育可能な約4,800株の酵母ノックアウト(KO)コレクションの分裂寿命を測定するために多大な労力と時間を要する。そこで、増殖を指標とする分裂寿命アッセイ系を利用することにより、大規模にかつ簡便に分裂寿命を測定し、寿命に関わる遺伝子を網羅的に同定することを計画した。平成21年度には、増殖を指標とする分裂寿命アッセイ系を構築することができた。母細胞だけで発現させるためのHO遺伝子プロモーターに生育に必須なCDC6遺伝子を連結したHOp-CDC6融合遺伝子を野生型の酵母細胞に導入した。この株を継代培養するために、ガラクトース培地で発現するGAL1p-CDC6遺伝子も導入した。このアッセイ系をもつ酵母細胞は、ガラクトース培地では指数的に増殖し、グルコース培地では直線的に増殖した。長寿命または短寿命を示すことが知られているKO株にこの分裂寿命アッセイ系を導入すると、グルコース培地において長寿命株は野生型株よりも高い濁度となり、短寿命株は低い濁度となった。予備的に、分裂寿命アッセイ系を82株のKO株へ導入することに成功した。これらの細胞をグルコース培地で培養すると、野生型株よりも高いあるいは低い濁度を示すKO株がみられた。今後、分裂寿命アッセイ系をすべての酵母KO株へ導入することを試みる。
米国公民権運動における「多様性」：ユダヤ系の場合

従来、アメリカ合衆国において展開された公民権運動はマーチン・ルーサー・キング牧師が率いた運動、あるいはそうでなくても、「黒人の黒人による黒人のための」地位向上運動と捉えられがちであった。そのような傾向に対し、本研究は、公民権運動は1955年(アラバマ州モンゴメリのバス・ボイコット)に突然始まり、68年(キングの暗殺)で突然終わった訳ではなく、またその担い手もカリスマ性のある活動家や大きな組織だけではないことに注目した。そうして、ユダヤ人、特に大学生などの若者を中心とした所謂「リベラルな白人」の貢献があったことを明らかにした。本研究は、アメリカ・ユダヤ人の公民権運動への関わりを検証することで、合衆国における平等の実現が、黒人以外によっても担われていたこと、また、公民権運動が「多様」な側面を持つものであることを指摘しようとするものである。申請者はこれまで、反ユダヤ主義に苦しんだユダヤ人たちがアメリカにおいても差別撤廃運動を展開したこと、そしてその運動が他のマイノリティも含めて全ての人々の「平等」を訴えるものであったことを、専ら高等教育の分野に関してではあるが、明らかにしてきた。したがって、申請者は、ユダヤ人のこういったリベラルな思想の傾向は教育以外の分野にも該当する可能性が高いという仮説を得ている。これを本研究により分析・検証したい。本研究は、以下のように研究課題を区分した上で進める。課題1社会経済的差別に対するユダヤ人の対応に関する研究課題2人種隔離制度およびその廃止の徹底に向けてのユダヤ人の活動に関する研究平成24年度には、特に1.課題1の活字化に向けて編集者との最終調整中、2.課題2に関し、ユダヤ人の元・公民権運動活動家とのコンタクト(インタビューの承諾および当時の日記や写真の発掘)、3.課題1および2に関し、隣接諸分野の研究者との交流、研究打ち合わせ、により研究の深化を図った。したがって、申請者は、ユダヤ人のこういったリベラルな思想の傾向は教育以外の分野にも該当する可能性が高いという仮説を得た。本研究は、この仮説を分析・検証しようと試みたものである。本研究は、以下のように研究課題を区分した上で進めた。課題1社会経済的差別に対するユダヤ人の対応に関する研究課題2人種隔離制度およびその廃止の徹底に向けてのユダヤ人の活動に関する研究平成25年度には、1.ユダヤ人の元・公民権活動家とのコンタクト(インタビューの実施および当時の日記や写真の発掘、他の活動家の紹介等)、2.学会・研究会における口頭での報告、3.課題1および2の活字論文化を行った。特に、1の中でも他のインタビュイー(インタビュー対象者)の発掘ができたことにより、今後も研究の展開も期待できる。また、平成23年度25年度の研究期間全体を通じては、平成23年度に研究全体の理論枠組みを整理した論文を活字化したこと等により、全体が順調に進行した。したがって、申請者は、ユダヤ人のこういったリベラルな思想の傾向は教育以外の分野にも該当する可能性は高いという仮説を得ている。課題(1)社会経済的差別に対するユダヤ人の対応に関する研究課題(2)人種隔離制度およびその廃止の徹底に向けてのユダヤ人の活動に関する研究平成23年度の本研究に関する研究としては、1.研究全体の理論枠組みを整理した論文の活字化、2.ユダヤ人の元・公民権運動活動家とのコンタクト(インタビューの承諾および当時の日記や写真の発掘)をあげることができる。2については、平成24年3月のことであるので、具体的な作業は平成24年度に行う予定である。本研究の中の具体的な研究課題として、公民権運動に参加したユダヤ人(活動家・当時の大学生など)へのインタビューを計画している。

1960年代前半、バス車内やターミナルにおける人種統合の徹底を求める運動や黒人の選挙権登録運動に参加した白人には、大学生など若者が多かったと言われているが、従来、そのエスニシティまでは明らかでなかった。平成24年度には、米国ニューヨーク市およびウォルサム市(マサチューセッツ州)にて、研究者より参考文献・史料等の紹介を受けることができたほか、具体的にインタビュー対象者とコンタクトを取ることができた。そのほかにも、世俗的ユダヤ人大学であるブランダイス大学(マサチューセッツ州)大学史編纂室に、卒業生から当時の日記や写真の寄贈があったことが明らかになり、史料使用の許諾を得た。同大学は、1948年の開学当初より黒人学生を受け入れ、「リベラルの旗手」を自任していたことから、申請者が平成1921年に同大学大学史編纂室にて当時の学生新聞を閲覧したところ、同大学学生の参加が確認されていた。また、6月にブランダイス大学同窓会ににおいて参与観察を行い、同窓生にインタビューを行ったほか、資料の提供をうけることができた。また、この間の経緯について、平成25年2月にはミシガン大学において研究発表を行い、本研究の期間中途での成果について研究者の意見を仰ぐことができた。本研究の中の具体的な研究課題として、公民権運動に参加したユダヤ人(活動家・当時の大学生など)へのインタビューを計画している。平成23年度には、ニューヨーク市およびウォルサム市(マサチューセッツ州)にて、研究者より参考文献・史料等の紹介を受けることができたほか、具体的にインタビュー対象者とコンタクトを取り始めることができた。インタビューについては、コンタクトが取れたのが24年3月であるため、24年度に実施する方向であるが、研究の遂行上、大変重要な史料が発掘されたことは幸いであった。(なお、24年3月の出張旅費は、日程の都合上、24年度科研費からの支出となっている。)そのほか、アメリカ合衆国におけるユダヤ人と黒人の関係について、公民権、リベラリズムといったキーワードを絡めて、先行研究と理論の整理を行い、活字論文化した。平成25年9月末まで、本務校(北九州市立大学)を離れ、アメリカ合衆国に滞在して研究を行う予定である。授業や大学運営業務の負担がない分、その間、実質的にエフォート率をほぼ100%まで上げることが可能である。そのため、平成24年度より、研究費の配分を変更を行い、研究にあたってきた。
腸内細菌による消化管蛋白質合成促進物質の検索

1.腸内細菌によるニワトリヒナの化消管蛋白質合成促進を引きおこす原因物質として、アンモニア、揮発性脂肪酸及び細菌内毒素の可能性について検討することを本研究の目的とした。2.通常及び無菌環境で育成したニワトリヒナの飼料に、炭酸アンモニウムまたは粉末酢酸添加物(実験1)を、あるいはリポポリサッカライドを(実験2)添加して2週間飼育した後、十二指腸、小腸及び盲腸重量を測定した。また実験1では最終日に[ ^3H]フェニルアラニンを静脈注射して、これら消化管組織の蛋白質合成速度を測定した。3.無菌環境に比べ通常環境で飼育したニワトリヒナの十二指腸、小腸及び盲腸における蛋白質合成率及び合成量は有意に上昇した。しかしながら単位RNA当りの蛋白質合成量には環境間の差はみられなかった。4.飼料へのアンモニウムや酢酸添加が消化管蛋白合成に及ぼす影響は小さく、わずかに盲腸における単位RNA当りの蛋白質合成量が酢酸添加によって有意に上昇したにとどまった。5.飼料に添加された酢酸は盲腸におけるRNA:蛋白質比を低下させ、蛋白質:DNA比を上昇させた。しかしながらこれらの効果は腸内細菌によるものとは全く逆の作用であった。6.リポポリサッカライド添加によって消化管組織重量に変化はみられなかったが、腸内細菌によって消化管組織重量は有意に上昇した。7.以上の結果から、腸内細菌による消化管蛋白質合成促進をもたらす原因物質として、反応性の違いから少くとも酢酸を含む揮発性脂肪酸の可能性は低いものと結論した。8.アンモニアやリポポリサッカライド添加効果がほとんどみられなかったのは添加レベルが非常に低かったためと考えられ、さらに高レベルでの検討が今後必要であると思われた。
ヒトデの自切の分子構造と疼痛機構の関連性に関する研究

ヒトデの中には、生育環境の悪化や、敵に襲われた際に腕を切り離す種類がある。マヒトデの自切はNMQAとNAの1:1混合物で誘起され、APF (NMQA NAの1:1の混合物)は、ニッポンヒトデとエゾヒトデの自切も誘起するのでヒトデに共通のAPFであると考えられる。このAPFを用いて自切機構の解明に取り組んでいる過程で時間を要する'slow autotomy'において、炎症性の機構が関与していること、神経変性保護作用、鎮痛作用を示す阻害剤が自切時間の短縮をもたらすことが分かった。これらの機構を観察したところ、自切時間が短縮された場合、切断した腕の再生には時間が必要なことが観察された。自切誘起因子APFを用いて、ヒトデの'slow autotomy'のCICR以降のカスケード、ガングリオシドが関わる分子機構、ネクロトーシス機構と自切との関わりについて解明する。ガングリオシド抽出の予備試験を行ったところ、必要量を供給するには多量のマヒトデが必要となることが判明したため、抽出を次年度も引き続き行うこととした。合わせて、阻害剤を用いた生合成経路の自切への影響を先行して追加検討を実施した。ガングリオシド産生系を各段階で阻害したところ、自切が阻害されたので、自切にガングリオシド産生経路が関与することが判明した。CICR以降の機構の解明を行うために、その下流での関与が予想されるホスホリパーゼA2の阻害剤マノアライドを用いたところ、自切時間が短縮した。さらにCOX阻害剤や複数のNSAIDSにより自切時間が短縮したことから、この脂質代謝経路が自切時間を遅延させている可能性が生じた。疼痛機構を抑制すると自切時間が短縮する傾向が見られることから、他の疼痛機構の自切への影響を検討する必要性が出てきた。マヒトデを用いた生物検定や、昨年度検討したATP拭い取りによる測定方法を利用して、自切時の各マヒトデの知見を収集した。自切誘起因子APFを用いて、ヒトデの'slow autotomy'のCICR以降のカスケード、NMDA受容体からのシグナリング、ガングリオシドが関わる自切機構を解明する。その上でまだ未解明な部分の多いほ乳類の疼痛機構の解明へとつながる知見をもたらすことを目指す。ヒトデに存在するかどうかが確認されていないタンパク質遺伝子の発現をほ乳類で既に確認された遺伝子配列を基にプライマーを作成し、RT-PCRにてマヒトデ遺伝子中の存在の有無を探索した。グルタミン酸神経系NMDA受容体と、キノリン酸の産生をもたらす3H34DAの存在は確認できたが、膜タンパク質CD38は手法を変更して検討を行っている。ATPの測定は、自切腕の自切面付近の放射神経の拭い取りによって、投与から自切時までにATP量が一定の変化をとっていることを確認した。今後、測定方法の改良などの検討を実施する。活性酸素による自切への影響は各種阻害剤を用いて確認した。ラジカルスカベンジャーの使用は自切を阻害したが、その他のいくつかの酵素阻害剤では自切時間が短縮した場合があり、各機構の詳細を検討している。ガングリオシドの検討を実施する予定であったが、生物検定などに使用するマヒトデの供給は問題がなかったが、この検討用に必要な生物量が確保できなかったため、次年度以降に検討を実施する。また、CICR以降の自切機構の解明に関して検討を開始した。自切誘起因子APFを用いて、ヒトデの`slow autotomy'のCICR以降のカスケード、ガングリオシドが関わる分子機構、ネクロトーシス機構と自切との関わりについて解明する。ニコチンアミドの自切への関与を検討した際に、SIRT1阻害により影響が関わる可能性が生じたことから、SIRT1活性の一つであるヒストン脱アセチラーゼ(HDAC)活性Type III (NAD依存性)の阻害剤を用いたところ、自切までの時間が短縮された。他のType I, II HDACは抑制しても影響がみられなかったことから、NAD代謝系に関与するこの経路が自切に影響すると思われる。自切経路の検討を行ったところATP量の減少、PARPの抑制、生体内酸化機構などが自切に関与することが分かったので、ネクロトーシスの関与を検討するために、阻害剤ネクロスタチンを用いたところ、自切時間が短縮する傾向が見られた。この結果は当初の予想と異なっていたため、関連する経路の関与を今後検討する必要性が生じた。自切後のヒトデの一部を継続して飼育したところ、腕が切れた部分の傷がふさがった後に再生が始まるが、この傷がふさがるまでの期間が`slow autotomy

'の場合と比べて長くなることが分かった。神経変性保護作用を持つ化合物はいずれも自切した腕の傷がふさがる期間が長いことから、何らかの再生への機構を抑制している可能性が示唆された。天然物化学ガングリオシド単離化合物を用いての研究に必要な抽出用マヒトデは、予備試験の抽出量から概算すると多量に必要となるため、生合成過程の阻害剤などを用いた研究を先行して実施した。CICR以降の自切機構とネクローシスの自切への関与に関して本年度は進行した生物検定などに用いるマヒトデの供給は問題がなかったが、抽出して使用するための供給が、安定していなかったため、ガングリオシド関連の研究は断念した。一方、検討が必要だと予想していたATP量の測定や、RT-PCRの手法は比較的順調に手法を確立した。また、活性酸素の影響や、CICR以降の自切機構の検討も進んでおり、今後の進展が期待できる。ガングリオシドの抽出は昨年度から引き続き実施する。CICRはその下流の脂質代謝系が自切時間の遅延をもたらしている可能性が生じたことから、さらに詳細な検討を実施する。さらに、いくつもの作用機構が並行して関与することが見えてきたことから、最終年度として、自切の全体像を示す。今年度実施を断念したガングリオシドの単離・同定を進めると共に、自切機構を明らかとするために、自切における各機構の詳細の検討を実施する。NAD関連機構や、ネクローシスの関与の検討を行い、最終年度の自切機構と疼痛機構の関連性を明らかとするための展開を推進する。初年度に予定学会が仙台で実施されたため、使用しなかった出張旅費を繰り越したこと、ガングリオシド抽出を次年度も継続して実施するために、予算の持越しを行った。学会への出張費用ならびに、継続実施となるガングリオシド抽出のための諸消耗品の購入を予定している。本年度発表予定の学会が仙台で実施されたことから、学会旅費は次年度へと持ち越した。また、検討が実施できなかったガングリオシド関連の研究費も持ち越しており、次年度での展開において、使用する計画である。その他は計画通りの進行を予定している。
精神障がい者に対する「自尊心回復グループ認知行動看護療法」の効果

精神障害者の自尊心の回復を目的として設計した自尊心回復グループ認知行動看護療法プログラムの有効性を検証するために、プログラムを実施しない対照群と比較し、自尊心、気分、認知の偏り、心の健康度と疲労度、精神症状をアウトカム指標とした非無作為化比較試験を行った。41名を介入群、21名を対照群に振り分け、12回で構成するプログラムを行った。アウトカム指標は、ベースライン期として介入前、介入期として介入直後、フォローアップ期として介入後3カ月と介入後12カ月に測定した。結果、自尊心、緊張-不安、抑うつ-落ち込み、疲労、混乱、認知の偏り、自信、精神的なコントロール感、精神症状の改善効果の持続が確認できた。本研究課題の目的は、研究代表者が構築した「自尊心回復グループ認知行動看護療法(以下、プログラム)の看護介入を実践し、介入効果を測定することである。方法は、在宅生活をしている精神障がい者のうちプログラム介入群と非介入群を募集し、プログラム介入群に対しプログラムを実施した。プログラム介入効果の指標として主観的データ(自記式質問紙調査)と客観的データを用いた。自記式質問紙調査の内容は、人口学的要因、臨床特性、Rosenbergの自尊心測定尺度(Rosenberg)、考え方のクセを知るテスト(田島)、気分を評価するPOMS(Lorr)、心の健康度と疲労度(WHO)で構成した。客観的データとして、精神症状を評価するBPRS(Overall)、内服薬量、活動状態を測定した。測定時期は、プログラム介入群に対し、介入前、介入直後、介入3月後、介入12月後、介入18月後とし、非介入群に対しても同様な時期に測定中である。介入3月後までの対象者41名のデータを分析した結果、以下のことが明らかになった。測定時点における内服薬量は差がないことを確認した上で、(1)自尊心は、介入前に比較し介入直後と介入3月後において有意に高得点であり自尊心は向上していた。(2)POMSのうち緊張不安は、介入前に比較し介入3月後に有意に低下していた。疲労と混乱は介入前に比較し介入後に有意に低下した。(3)心の健康度は、合計点が介入前に比較し介入後に有意に高得点であり心の健康度が向上していた。心の健康度のうち、自信と精神的なコントロール感は介入前に比較し介入直後と介入3月後において有意に高得点であった。(4)PBRSは、介入前に比較し介入直後と介入3月後において有意に低得点であり精神症状は改善していた。以上から、自尊心、緊張-不安、自信、精神的なコントロール感、精神症状の改善効果の持続が確認できた。本研究課題の目的は、精神障がい者が在宅生活を維持・促進できることをねらいとし、研究代表者が構築した「自尊心回復グループ認知行動看護療法(以下、プログラム)」の看護介入を実践し、介入効果を測定することである。方法として、プログラム介入群(プログラムと薬物療法と精神療法を受けている在宅生活の精神障がい者)と非介入群(薬物療法と精神療法のみを受けている在宅生活の精神障がい者)を募集し、プログラム介入群に対しプログラムを実施した。プログラム介入効果の指標として、主観的データ(自記式質問紙調査)と客観的データを用いた。自記式質問紙調査の内容は、人口学的要因、臨床特性、Rosenbergの自尊心測定尺度(Rosenberg)、気分を評価するPOMS(Lorr)、心の健康度と疲労度(WHO)で構成した。客観的データとして、精神症状を評価するBPRS(Overall)、内服量、活動状態を測定した。現在、介入群に対しプログラムを実践中であるが、プログラムを終了した対象について分析した結果、心の健康度と疲労度の得点は、プログラム実施前に比較し実施後に有意に高得点となり(p<0.05)、対象者はプログラム実施後に心の健康度が高く疲労度が低くなったと認識していた。自尊心の中央値について、プログラム実施前は25.0点であったが、実施後は27.5点に上昇し、自尊心が回復していた。精神症状の中央値について、プログラム実施前は39.0点であったが、実施後は27.0点に有意に低下し(p<0.001)、観察できる精神症状はプログラム実施後に有意に減少していることがわかった。

方法は、在宅生活をしている精神障がい者のうちプログラム介入群(n=41)と対照群(n=21)を募集し、プログラム介入群に対しプログラムを実施した。プログラム介入効果のアウトカム指標として主観的データ(自記式質問紙調査)と客観的データを用いた。自記式質問紙調査の内容は、人口学的特性、臨床特性、Rosenbergの自尊心測定尺度(Rosenberg)、認知の偏りを測定するテスト(田島)、気分を評価するPOMS(Lorr)、心の健康度と疲労度(WHO)で構成した。客観的データとして、精神症状を評価するBPRS(Overall)、精神神経病薬1日服用量、活動状態を測定した。測定時期は、介入前、介入直後、介入3月後、介入12月後である。分析結果、以下のことが明らかになった。両群の介入前の特性、精神神経病薬1日服用量に差はなかった。測定時点における群別の精神神経病薬1日服用量も差がなかった。(1)介入群の介入直後、介入3月後、介入12月後の自尊心は、介入前に比較し有意に高得点であり自尊心は向上した。(2)介入群の介入3月後のPOMSのうち緊張不安、抑うつ落ち込み、混乱は、介入前に比較し有意に低下した。介入直後の疲労は介入前に比較し有意に低下した。(3)介入群の介入3月後の認知の偏りは、合計点、べき思考、思い込み、自己批判、白黒思考が有意に低得点であり認知の偏りは改善した。(4)心の健康度の介入直後と介入3月後の自信は、介入前に比較し有意に高得点であり心の健康度が向上した。介入3月後と介入12月後の精神的なコントロール感は介入前に比較し有意に高得点であった。(5)PBRSは、全ての時期で介入前に比較し有意に低得点であり精神症状は改善していた。医歯薬学「自尊心回復グループ認知行動看護療法」を4つのグループに対し介入し(プログラム介入群)、その効果を想定するように計画していたが、現在4つのグループに対し介入が終了した。現在、プログラム介入群で介入を終了した対象者は41名であり、予定しているプログラム介入群の対象(100名予定)には未だ到達していない。、非介入群の対象者は予定通り(30名)データの収集が進んでいる。以上より、「おおむね順調に進展している」と評価できる。研究代表者が構築した「自尊心回復グループ認知行動看護療法」を4つのグループに対し介入し、その効果を測定するように計画していたが、現在3つのグループに対し介入が終了した。予定している対象人数に介入が終了していないが「おおむね順調に進展している」と評価できる。今後、新たな対象者を可能な限り募集しプログラム介入を続けるとともに、プログラムを実施した対象者に介入3月後、12月後、18月後のデータ収集を行い、非介入群との比較を行う予定である。また、プログラム介入群の活動状態を分析する予定である。次年度は、プログラム介入後の縦断研究で得た成果(介入3月までの分析)を国際学会で発表するとともに、学会誌に投稿する予定である。そのための旅費と英文翻訳料が必要となる。プログラム介入を継続するための旅費と謝金も必要である。今後、新たな対象者にプログラム介入を続けるとともに、プログラムを実施した対象者に介入3月後、12月後、18月後のデータ収集を行い、非介入群との比較を行う予定である。対象数を増やすために、プログラム参加への募集を有効に行う予定である。研究成果の発表予定の回数が少なかった。
中学校における進路指導の改善・充実に関する実証的研究-生涯学習の基礎を培う視点に立って-

1.初年度(平成6年度)は、文献・資料等の収集・分析を行い、研究課題についての研究内容、研究規模、研究方法を検討して研究仮説を立てた。2.研究仮説に基づいて、「進路発達度検査」の予備調査を検査協力校(全国の中学校・高等学校から約40校を選定)あてに送付し、回答を求めてその結果の分析・検討を行った。3.予備検査の結果から、本検査の検査用紙を作成し、それについての検査を本検査として実施した。その結果についても分析・検討した。構成は次のとおりである。(1)中学生用「進路学習診断票」(2)高校生用「進路学習診断票」(3)中学生・高校生用「進路意識成熟尺度」(これについては、略称を「進路成熟尺度」とした。)、このいずれもが有用のものと判断できる。4.さらに、調査協力校を対象に、進路指導の評価を「進路指導活動の自己点検・評価基準」として調査を依頼し、上記の検査結果との関連等について分析した。5.開発した検査について、中学校(10校)を選定し、「進路学習診断票」と「進路成熟尺度」の縦断的調査研究を実施し、その結果をまとめた。6.「進路学習診断票」「進路成熟尺度」については、実施方法および集計や活用の仕方の説明書を作成し、参考に供することができるようにした。・研究計画の検討及び、研究協力委員の委嘱第1回検討委員会を開催し、研究の全体計画の確認をし、研究機関である日本進路指導協会の研究協力委員の実質的な協力を得ることにした。本研究の性格にかんがみ、指導・助言者には、文部省進路指導専門官、進路指導担当教科調査官、指導係長を依頼し、毎回出席していただくこととした。なお、協力委員は、中学校関係5名、高等学校関係5名、大学関係5名、研究機関関係2名である。その際、全国中学校進路指導連絡協議会・全国高等学校進路指導協議会の事務局長を入れることとし、研究事務等を担当するために、日本進路指導協会の調査部長、総務部長も委員に委嘱している。・研究内容の確認及び、研究分担の決定研究内容としては、(1)学級活動・ホームルーム活動における進路学習の診断票を作成すること......A検査、(2)進路意識成熟尺度によるアンケートの開発を行うこと......B検査、とする。A検査......中学生用・高校生用、B検査......中・高共用、を予備検査として実施し、集計、因子分析を行い、本検査を作成することとした。(予備検査は、中学校4校、高等学校4校で実施した。)予備検査結果に基づいて、本検査(予備検査のAとBをまとめて、中学生用「進路アンケート」、高校生用「進路アンケート」とした。)を中学校22校、高等学校10校(中学生約7,500名、高校生3,500名)に実施した。(ただし、集計結果の分析等は平成7年度にまたがるものと考えている。)なお、研究分担者による学校の訪問調査(16校)も実施、研究の推進に役立てるようにした。1.研究計画による研究の推進(1)研究の全体計画を確認するとともに,当該年度の指導・助言者(文部省の進路指導専門官・教科調査官及び指導係長),研究協力者(中学校関係5名,高等学校関係5名,大学・研究機関関係7名)を研究協力委員に委嘱し,実質的な協力が得られるようにした。(2)予備調査の結果に基づいて,「進路学習診断票」(中学生用,高校生用)と「進路意識成熟尺度」(中学生用,高校生用)をそれぞれまとめて,「進路に関するアンケート」(中学生用),(高校生用)として,中学生約7,000名,高校生約3,500名を対象に実施した。なお,「進路学習診断票」(中学生用)の内容のうち,比較検討するための内容をもつものを調査Bとして,約1,700名の中学生を対象に実施した。(3)調査結果については,中学生については,「学年別」,「男女別」に集計・分析し,高校生については,「学科別」,「学年別」,「男女別」に集計し,分析・検討した。2.学校における進路指導に関する評価の実施(1)中学校・高等学校における進路指導に関する計画や活動状況を把握するための評価基準を設定し,生徒の調査協力校を対象に,「進路指導に関する自己評価」として実施した。(2)評価の結果については,平成8年度の研究内容の一つとしてまとめる予定である。なお,研究分担者による学校訪問調査を前年に引き続いて実施した。○年度当初の研究計画による研究を予定どおり実施した。1.前年度実施した「進路学習診断票」(中学生用・高校生用)の検査結果を分析・検討するとともに、研究課題の対象である中学校について、学校・学級を特定して、「継続的調査研究」を実施し、その結果をまとめた。また、この検査の活用のために、中学校・高等学校別に「進路学習診断票」利用の手引を作成した。今後の活用についてはさらに検討することにした。2.「進路意識成熟尺度」(「進路成熟尺度」の略称を用いることにした)についても、検査結果の分析・検討を行った。また、この検査の利用のための「診断と指導の手引」を作成した。この活用についても、今後さらに検討することにした。3.中学校・高等学校における「進路指導に関する自己評価」の結果を分析・検討するとともに、今後の実施等に役立てるもとができるように「学校進路指導の評価に関する研究」としてまとめるようにした。広く活用できるように検討することとした。

なお、研究の成果については、「報告書」としてまとめ、研究協力校、進路指導関係の諸機関に配布することにした。1.初年度(平成6年度)は、文献・資料等の収集・分析を行い、研究課題についての研究内容、研究規模、研究方法を検討して研究仮説を立てた。2.研究仮説に基づいて、「進路発達度検査」の予備調査を検査協力校(全国の中学校・高等学校から約40校を選定)あてに送付し、回答を求めてその結果の分析・検討を行った。3.予備検査の結果から、本検査の検査用紙を作成し、それについての検査を本検査として実施した。その結果についても分析・検討した。構成は次のとおりである。(1)中学生用「進路学習診断票」(2)高校生用「進路学習診断票」(3)中学生・高校生用「進路意識成熟尺度」(これについては、略称を「進路成熟尺度」とした。)、このいずれもが有用のものと判断できる。4.さらに、調査協力校を対象に、進路指導の評価を「進路指導活動の自己点検・評価基準」として調査を依頼し、上記の検査結果との関連等について分析した。5.開発した検査について、中学校(10校)を選定し、「進路学習診断票」と「進路成熟尺度」の縦断的調査研究を実施し、その結果をまとめた。6.「進路学習診断票」「進路成熟尺度」については、実施方法および集計や活用の仕方の説明書を作成し、参考に供することができるようにした。