hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時空間知覚における感覚間相互作用の実験心理的解明-聴覚系を中心として-

感覚間情報統合については,現象は多く報告されているものの,それらの現象個別の成立メカニズムは未だ解明されていないものが多く,多感覚情報統合一般に適用可能なメカニズムも未だ解明されてはいない。申請者は,視聴覚間のprior entry(先行呈示される聴覚刺激と同側空間に呈示される視覚刺激の方が,その反側空間に呈示される視覚刺激よりも早く呈示されたと判断される現象)について,視聴覚刺激間の空間的乖離prior entryの影響を大きくすることを突きとめ,さらにそれを足がかりとして,prior entryの成立メカニズムについて,これまでの仮説が妥当なものであるかを批判的に検討した。その結果,注意を用いた従来の説明ではなく,低次の検出機構によって説明が可能であることが示唆された。また,本年度では,研究対象とする感覚モダリティに触覚を加え,視覚や運動と触覚の情報統合についても検討した。その結果,非常に簡単な触知覚課題においても視覚が非常に強い影響を与えること,運動における能動性の程度が触知覚に影響を与えることを示した。これらの研究により,これまで現象報告が多くを占めていた感覚間情報統合の研究に対して,そのメカニズムについて実験心理学的手法を用いて明らかにする可能性を示した点で意義が有る。多感覚間の情報統合過程を解明することはヒトの知覚の仕組み理解する上で不可欠であり,それに貢献する点で重要であると言える。平成18年度を通して行った一連の研究により,聴覚刺激の左右の分かりやすさが,prior entry effect(先行刺激が呈示された空間に呈示されるターゲットの方が,他方に呈示されるターゲットよりも早く呈示されたと知覚される現象)の影響の大きさを変化させることを示した。「多感覚刺激の時空間的近接性」が,感覚間情報統合が生じる上で重要であるというのがこれまでの一般的な考え方であり,現在まで行われてきた多感覚情報統合に関する研究でも一貫して支持されてきた考え方であった。そのような一般通念には合致しない事例を示したことは,これからの多感覚情報統合研究に対しても,非常に意義のあるものである。具体的には,先行刺激を聴覚刺激,ターゲットを視覚刺激とするprior entry effectにおいて,先行刺激である聴覚刺激の音源位置が実験参加者の正中面から離れれば離れるほど,つまり音源の左右の分かりやすさが増せば増すほど,先行刺激が呈示された空間に呈示されるターゲットの方が他方に呈示されるターゲットよりも早く呈示されたと知覚される割合が高くなった。視覚ターゲットを実験参加者の正面位置に呈示されており,視覚情報と聴覚情報が離れれば離れるほど,prior entry effectが強くなったということになる。これまで広く通用してきた考え方と合致しない結果を得たことにより,感覚間情報統合の情報処理メカニズムの解明に向けて,新たな知見を提供できた。昨年度から引き続いて行った研究により,聴覚刺激の呈示方向(左右)の分かりやすさが,prior entry effect(先行刺激が呈示された空間に呈示されるターゲットの方が,他方に呈示されるターゲットよりも早く呈示されたと知覚される現象)の影響の大きさを変化させることを,より強固な事例として示した。また,本年度の新しい研究において,周波数が変化する聴覚刺激により,上下の視覚刺激に対する時間順序判断が影響を受ける可能性を示した。音の周波数変化(高低)と空間的な高低の関連を示した点で意義のある研究である。聴覚刺激の周波数の変化によって,空間的な表現ができる可能性を示しており,将来的には聴覚ディスプレイへの応用が期待できる。さらに,聴覚刺激の運動方向の検出と自己運動の関連を調べた研究では,それらの間に相互作用があることが示唆された。今後さらなる検討が必要ではあるが,ヒトの聴覚系は刺激の運動方向を検出する際に,自己の運動を割り引くような計算を行っており,またこのメカニズムが視覚系と同様のものであると示唆される。
マーケティング活動と法的規制の関連研究

平成14年度においては、平成13年度の成果を活かし、「マーケティング活動と法的規制の関係」の理論化及び体系化に精力を傾けてきた。そして、そのプロセスから「リーガル・マーケティング」という独自の研究フレームワークを構築してきた。また、平成13年度平成14年度にかけて、マーケティング活動と法的規制に関する調査(国内外の企業・行政・消費者へのインタビュー調査を含む)を何度か行ったが、そこからマーケティング活動と法的規制の関係を浮き彫りにしてきた。たとえば、企業の動向を知るために、あるいは商店街の実態を知るために、また消費者の動向を知るために、独自で作成したアンケートによって得たデータを基に各業界(国内外)における法的規制の受け止め方の相違や全体的な状況を明らかにしてきた。そこでは、特に定性的な分析を重視して、数字に表れにくいマーケティング活動に対する法的規制のインパクトを、国内外の企業・行政・消費者それぞれにおいて明らかにしてきた。とりわけ、どのような法的規制がどのようなマーケティング活動(特にプロモーション・広告活動や価格競争政策など)にどういった影響力があるのか、またどのような法的規制の変化がマーケティング活動にプラスあるいはマイナスの影響を及ぼすのか、さらに法的規制に対してどのような企業戦略上の示唆が与えられるかなど、マーケティング研究にとって、有益な点をクローズアップしてきた。また、平成14年度においては、本研究の成果として、幾つかの研究会などで発表を行ったが、ここで生じた新たな課題をいま一度再検討しなおして、近々には論文成果の形としてまとめていきたいと考えている。平成13年度では、激変するグローバルあるいは国内の法的規制の潮流を手始めに、とりわけ現在における企業のマーケティング活動に関連した法的規制をめぐる様々な状況を研究してきた。具体的には、まだ研究半ばではあるが、市場における法的規制の生成および、その変遷について、また法的規制が現在に至るまでにどのようにマーケティング活動に関わってきたかについて研究を行ってきた。さらには、マーケティング活動に関連した法的規制を詳細に洗い出し、各業界別あるいはマーケティング戦略上の観点からそれらを分類し、マーケティング研究における法的規制の重要性について研究のベースを構築してきた。また、それと平行して、理論研究の礎となるマーケティング活動と法的規制の関係を扱った既存研究のレビューを行ってきた。マーケティング研究において、この領域の研究は、他の領域に比べて限定的である。それゆえ、マーケティング研究の領域における関連文献・論文のより詳細なチェックを行うとともに、他の学際的研究分野(たとえば、法学分野、経済学分野など)にその範囲を広げ、マーケティング活動と法的規制の関係を浮き彫りにしてきた。当然のことながら、まだ継続段階であり、必要であればアプローチ領域も広がる可能性がある。そして今一つは、マーケティング活動と法的規制の関係を調査するにあたって、業界別の企業選び、とりわけ、どのように法的規制がマーケティング活動に影響を及ぼしているか、また今後の法的規制の変化がマーケティング活動にどのような影響を及ぼすのか、についてヒアリング調査を実施してきた。これについても、平成14年度でも引き続き行っていきたい。以上、平成13年度は、主にマーケティングと法的規制の関係を国内外的かつ詳細に研究するために、様々な文献レビューと、ヒアリング調査を行ってきた。当然のことながら、既存研究の文献レビュー、ヒアリング調査など、研究継続性の高いものについては、平成14年度も引き続き行っていく予定である。
他感物質の植物生理活性発現に対する土壌要因の関与機構

環境負荷の少ない雑草制御資材として他感物質の利用が注目され、その作用性について多くの研究が展開されてきたが、土壌を介した場合の作用については不明な点が多い。本研究は、他感物質の土壌中における存在様式と作用発現との関係ならびに、それらに対する土壌要因の関与機構の解明を目的とした。得られた成果は以下のように要約される。1.ニトベギク粉末からの水抽出物および噴霧水中には他感物質と想定される物質が含まれること、およびその活性は標的植物種間で異なることが明らかになった。また、本抽出物ならびにセイタカアワダチソウの他感物質とされるdehydromatricaria ester(DME)の活性は、土壌中において著しく低下し、その程度は土壌間で異なった。こうした土壌中における活性の低下はいずれも土壌吸着性が高いことを主因とし、これに土壌微生物による分解が加わって発現することが明らかになった。2.セイタカアワダチソウの生育土壌には他感作用活性が検出されなかったが、ニトベギクを栽培した土壌には他感作用活性が認められ、後者は実際の生育土壌においても他感作用を示すことが示唆された。また、こうした活性は、土壌中における全存在量に依存して発現するのではなく、これらの土壌から採取した土壌水の活性あるいは土壌水中における存在量に依存していた。3.以上の結果から、土壌中における他感物質の土壌中における活性、あるいは植物が生育している土壌における他感作用は、それらの土壌水中濃度に依存して発現し、その濃度は、土壌要因、特に吸着性および土壌微生物による分解性により支配されているものと想定された。環境負荷の少ない雑草制御資材として他感物質の利用が注目され、その活性や作用性に関する研究が活発に展開されている。しかし、こうした研究は水耕等によって進められているにすぎず植物が実際に生育している場である土壌中における作用発現については不明である。本研究は、新たな他感物質を検索すると共に他感物質とされる化合物を供試し、土壌中における存在様式と作用発現との関係、ならびに、それらに対する土壌要因の関与機構の解明を目的とした。本年度に得られた成果は以下のように要約される。1.セイタカアワダチソウの他感物質とされるdehydromatricaria ester(DME)を抽出し、その活性を調べた。寒天培地では強い活性が認められたが土壌に処理した場合には活性が著しく低下した。DMEは、土壌中においてはほとんどが土壌に吸着し、活性を支配する存在様式、すなわち土壌水中における存在量は処理量の3%程度であり、また、本植物が生育している土壌の土壌水中にはDMEは検出されなかった。2.Mexican sunflowerからの水抽出物には他感物質と想定される物質が含まれることを見つけた。各器官からの水抽出物は、いずれも植物生理活性を示したが、茎および葉に比べ根からの水抽出物の活性が低かった。また、土壌中では活性が著しく低下し、これらも土壌吸着性が高いことが示唆された。3.上記の結果から、土壌中に存在する他感物質の作用発現には土壌の物質吸着能が密接に関与しているが明らかになった。本研究は、他感物質の土壌中における存在様式と作用発現との関係、ならびに、それらに対する土壌要因の関与機構の解明を目的とした。昨年度は、ニトベギクからの水抽出物には他感物質と想定される物質が含まれること、さらに、この抽出物ならびにセイタカアワダチソウの他感物質とされるdehydromatricaria ester(DME)を土壌に処理した場合には、ほとんどが土壌に吸着されて不活性態となり、活性が著しく低下することを明らかにした。

1.ニトベギクに含まれる他感物質は土壌中において、土壌微生物によって分解され植物生理活性は添加後の時間の経過と共に低下した。また、茎葉に噴霧した水中にも活性が認められた。2.ニトベギクを栽培した土壌には他感作用活性が認められたが、セイタカアワダチソウの生育土壌には他感作用活性が検出されなかった。また、こうした活性は、これらの土壌から採取した土壌水の活性と一致した。3.以上の結果から、植物が生育している土壌における他感作用の発現には、土壌要因、特に吸着性および土壌微生物による分解性が密接に関与しており、また、植物生理活性はこうした要因により支配される他感物質の土壌水中濃度に依存して発現するものと想定された。
マントルに匹敵する高圧状態でのガーネットとオリビンの塑性特性の解明

本研究テーマに関して、科研費補助期間中に明らかになったことは以下の様な事である。1.マルチアンビル型高圧発生装置を利用して、6.5GPaという高封圧状態で、単結晶珪酸塩ガーネット(Py_<20>Al_<73>Sp_2Gr_5)の塑性変形実験を行った。温度条件は室温-1440°Cとした。回収試料は透過型電子顕微鏡を用て転位構造の観察を行った。転位のバーガーズベクトルは高角収束電子回折法を用いて決定した。その結果、1)今回の実験条件(6.5GPa・単結晶試料)では、珪酸塩ガーネットの脆性-塑性変形の遷移は1000°C前後で生じる。2)全ての温度領域で1/2<111>{1-10}・1/2<111>{11-2}・1/2<111>{12-3}・<100>{010}・<100>{011}のすべり系をもつ転位が観察された。3)観察した転位の大部分は拡張している、事が分かった。2)と3)の結果は、転位の移動に対する障害(パイエルスポテンシャル)を大きくし、珪酸塩ガーネットの塑性強度を大きくしていると考えられる。3.オリビンの5GPaから10GPaの封圧条件での変形実験を、マルチアンビル型高圧発生装置を利用して進めている。その結果、高圧条件下では、低い圧力条件に比べ、[001]すべりによる転位すべり塑性変形領域が増大する事が分かりつつある。本研究は,1)オリビンの6GPaから15GPaの静水圧力下での塑性特性の観察,2)珪酸塩ガ-ネットの5GPaから15GPaの静水圧力下での塑性特性の観察,3)大型放射光施設での珪酸塩ガ-ネットの変形実験という3つのテーマから構成されている.本年度のテーマ2)と3)の研究を行った.得られた結果を以下にまとめる.テーマ2)マルチアンビン型高圧発生装置を利用して,6.5GPaという高封圧状態で,単結晶珪酸塩ガ-ネット(Py20A173Sp2Gr5)の塑性変形実験を行った.温度条件は700-1440°Cとした。回収試料は透過型電子顕微鏡を用いて転位構造の観察を行った.転位のバーガーズベクトルは高角収束電子回折法を用いて決定した.その結果,1000°C以下の温度では,試料は,脆性的に変形したが,1000°C以上では,変形は転位クリープによって進行した.全温度領域での卓越するバーガーズベクトルは1/2<111>と<100>であり,転位は拡張していることが分かった.この転位芯の拡張は,転位の移動に対する障害(パイエルスポテンシャル)を大きくし,1000°C以下での,脆性変形の原因となっていると,考えられる.テーマ3)Py100,Py50Mj50,Py23A148Gr28Spl,Py68A118Gr14Splの4種類の多結晶珪酸塩ガ-ネットの変形実験を大型放射光施設(Brookhaven]National Lab.in USA)において,マルチアンビル型高圧発生装置を利用し,6GPa,9GPa,10GPaの高封圧状態,室温から860°Cまでの温度で行った.その結果,高圧条件で室温から高温状態において,パイロープ組成とメ-ジャライト組成に富むほど塑性強度が増大することが分かった.本研究テーマに関して、科研費補助期間中に明らかになったことは以下の様な事である。
細胞周期チェックポイントにおける癌抑制遺伝子LATS2キナーゼの機能解析

申請者は、本研究課題において以下のような成果を挙げた。(1)Lats2キナーゼが中心体に局在することを明らかにし、Lats2を特異的にリン酸化するプロテインキナーゼの一つとして中心体キナーゼであるAurora-Aを同定した。(2)Aurora-Aによってリン酸化されるLats2の83番目のセリン残基(S83)は、間期(Interphase)では核内と中心体の両方でリン酸化され、核膜崩壊後は、中心体でのみリン酸化された。また、CytokinesisのときのS83のリン酸化は中心体から消失し、その代わりにMidbodyにおいて強く観察された。(3)S83の非リン酸化型変異体S83CをHeLa細胞に導入してLats2の中心体局在を観察した結果、S83Cを発現させた細胞でLats2の中心体局在率が顕著に低下したことから、Aurora-AによるS83のリン酸化がLats2の中心体局在に重要な役割を果たしていることを明らかにした。(4)個体レベルにおけるLATS2の生理的機能を明らかにするために、LATS2ノックアウト(KO)マウスの作製を行なった。その過程でヘテロ欠損マウス(LATS2^<+/->)は正常に生育したが、ホモ欠損マウス(LATS2^<-/->)は胎生致死であることがわかった。さらに、(LATS2^<-/->)の胎児由来線維芽細胞(MEF)では、細胞増殖速度の増加と中心体の過剰増幅、スピンドルの異常が認められた。これらの結果は、Lats2が中心体の複製・成熟と正常なスピンドルの形成に関与して細胞増殖を負に制御していることを示唆している(投稿準備中)。以上のように、本研究ではLats2がAurora-Aにより細胞周期依存的なリン酸化を受けて中心体およびスピンドルの制御因子として機能していることを明らかにした。これまで申請者は新たな癌抑制遺伝子の候補としてLats2キナーゼを単離し、その機能解析を行ってきた。その成果の一つとしてLats2が細胞周期依存的、とりわけ微小管重合阻害剤ノコダゾールで処理した細胞抽出液において特異的なリン酸化制御を受けていることを見つけている。そこで、このリン酸化を制御するプロテインキナーゼを同定するために候補となるいくつかのキナーゼ蛋白質を精製しin vitrokinase assayを行った。その結果、Lats2蛋白質が中心体キナーゼの一つであるAurora-A (Aurora-2)により特異的にリン酸化されることを発見した。Aurora-Aキナーゼは、中心体・紡錘体の形成および染色体分離に関与するショウジョウバエauroraのヒトホモログの一つである。線維芽細胞におけるAurora-Aの過剰発現は中心体の異常増幅および染色体不安定性を引き起こし、細胞をトランスフォームすることが報告されている。Aurora-Aによるリン酸化部位を決定するためにLats2の部分欠失およびアミノ酸置換変異体を作製してkinase assayを行い、少なくともそのうちの一つが83番目のセリン残基(S83)であることを明らかにした。さらに、この部位に対する抗リン酸化モノクローナル抗体を作製し、この部位がin vivoにおいてリン酸化されていることも確認した。これらの成果により、今まで不明だったLats2のリン酸化シグナルカスケードの一端を明らかにできた(投稿中)。現在、Aurora-AによるS83のリン酸化の生理的意義を明らかにするための実験を進めている。一方、LATS2ノックアウトマウスの作製も順調に進んでいる。現在キメラマウスの作製が終了し、ヘテロ欠損マウスができつつあるのでホモ欠損マウスの誕生まであともう少しのところである。申請者は、細胞周期チェックポイント制御におけるLats2キナーゼの機能解析を行ってきた過程で以下のような成果を得た。(1)微小管重合阻害剤ノコダゾール処理によるLats2の特異的なリン酸化を制御するプロテインキナーゼの一つとして中心体キナーゼであるAurora-Aを同定した。(2)Aurora-AがLats2の83番目のセリン残基(S83)と少なくとももう一管所をリン酸化することを見出した。(3)S83は間期(Interphase)では核内と中心体の両方でリン酸化され、核膜崩壊後は、中心体でのみリン酸化された。特に、そのリン酸化シグナルはProphaseとMetaphaseで強く観察され、このパターンはAurora-Aと酷似している。また、非常に興味深いことに、CytokinesisのときのS83のリン酸化シグナルは中心体から消失し、その代わりにMidbodyにおいて強く観察された。(4)Lats2の野生型と2つのS83変異体S83C、S83EをHeLa細胞に導入してLats2の中心体局在を観察した結果、S83Cを発現させた細胞でLats2の中心体局在率が顕著に低下した。このことは、Aurora-AによるS83のリン酸化がLats2の中心体局在に重要な役割を果たしていることを示唆している(論文印刷中)。(5)個体レベルにおけるLATS2の生理的機能を明らかにするために、LATS2ノックアウト(KO)マウスの作製を進めてきた。その過程でヘテロ欠損マウス(LATS2^<-/+>)を作製したが、正常に生育した。現在、ホモ欠損マウス(LATS2^<-/->)を鋭意作製中である。今後、ホモ欠損マウスが致死である可能性も含めて解析を進めていく。

一方でLATS1のKOマウスの作製も同時に行っているので、両者が作製できた後にはLATS1・LATS2のダブルKOマウスの解析も行っていく。申請者は、本研究課題において以下のような成果を挙げた。(1)Lats2キナーゼが中心体に局在することを明らかにし、Lats2を特異的にリン酸化するプロテインキナーゼの一つとして中心体キナーゼであるAurora-Aを同定した。(2)Aurora-Aによってリン酸化されるLats2の83番目のセリン残基(S83)は、間期(Interphase)では核内と中心体の両方でリン酸化され、核膜崩壊後は、中心体でのみリン酸化された。また、CytokinesisのときのS83のリン酸化は中心体から消失し、その代わりにMidbodyにおいて強く観察された。(3)S83の非リン酸化型変異体S83CをHeLa細胞に導入してLats2の中心体局在を観察した結果、S83Cを発現させた細胞でLats2の中心体局在率が顕著に低下したことから、Aurora-AによるS83のリン酸化がLats2の中心体局在に重要な役割を果たしていることを明らかにした。(4)個体レベルにおけるLATS2の生理的機能を明らかにするために、LATS2ノックアウト(KO)マウスの作製を行なった。その過程でヘテロ欠損マウス(LATS2^<+/->)は正常に生育したが、ホモ欠損マウス(LATS2^<-/->)は胎生致死であることがわかった。さらに、(LATS2^<-/->)の胎児由来線維芽細胞(MEF)では、細胞増殖速度の増加と中心体の過剰増幅、スピンドルの異常が認められた。これらの結果は、Lats2が中心体の複製・成熟と正常なスピンドルの形成に関与して細胞増殖を負に制御していることを示唆している(投稿準備中)。以上のように、本研究ではLats2がAurora-Aにより細胞周期依存的なリン酸化を受けて中心体およびスピンドルの制御因子として機能していることを明らかにした。
医薬開発及び環境浄化への応用に有効な強力酸化触媒反応系の開発

P450による代謝系に類似したあるいはそれを凌駕する効率の良い反応系は、通常莫大な労力のかかる代謝研究及び難代謝性の有害環境物質の酸化分解にも有用であることが期待できる。研究者らは強力な酸化反応系を開発してきているおり、これらを医薬化学、環境科学分野について役立てることを目指している。本年度、樋口らは開発してきた強力な酸化反応系であるルテニウムポルフィリン-ヘテロ環N-オキソド系について、さらに高度な反応系構築のための基礎として、生じている高い反応性の活性種の解明に重点を置き検討を行った。2,6-ジメチルピリジンN-オキシドの4位に各種の電子吸引性基、電子供与性基を有するものを調製して酸化剤として用い、共通のルテニウムポルフィリン触媒存在下にアルケン等の酸化を行った。その結果通常の酸化剤の場合とは異なり、電子供与性基を有するN-オキシドの方が反応性が高いことがわかった。また、アルカン-アルケンの競争反応を行ったところ、酸非存在下ではアルケンのエポキシ化選択性が極めて高く、ルテニウムポルフィリン-酸素分子系の場合には選択性はやや低かった。すなわち2つの系では異なった活性種が生成していることが示された。また、基質存在下にN-オキシドの脱酸素反応が進行することを見いだした。この知見も活性種解明およびより高効率な反応系の開発に重要なものと考えている。一方水野らはルテニウムを含有するヘテロポリ酸が酸素分子を酸化剤として、アルケン、アルコール、アミン類を効率よく酸化できることを見いだした。これは酸化剤からの副生成物を与えない環境負荷の少ない反応系として有用と考えられ、今後有害物質の酸化除去、医薬代謝物の調製への応用が期待できる。P450による代謝系に類似したあるいはそれを上回る効率の良い反応系は、通常莫大な労力のかかる代謝研究及び難代謝性の有害環境物質の酸化分解にも有用であることが期待できる。本年度は開発に成功している新規強力酸化反応系を医薬品に適用し、得られてくる酸化生成物群を生体の実際の代謝産物と詳細に比較を行った。製薬グループとの共同で各種酸化触媒系について検討を行った。医薬品としては主に構造様式の異なる2種の化合物(トロンボキサンA_2アンタゴニストVapiprost,5-HT_3アンタゴニストOndansetron)を対象とした。前者は脂肪族複素環を、後者は芳香族複素環を含む構造を有している。これらについて種々の金属ポルフィリン触媒酸化系、並びに銅-アスコルビン酸-酸素系で酸化を行い、実際の代謝物の生成パターンとの比較を行った。その結果金属ポルフィリン系では代謝物に一致する酸化生成物を各種与えたが、芳香環水酸化体については少なかった。この点を銅-アスコルビン酸-酸素系は補い、芳香環水酸化体を多量に与えた。したがって両反応系を組み合わせれば大部分の代謝物の一段階大量合成が可能と考えられた。一方、TCDD,PCBなど酸化分解を行いにくい基質へのできるだけ酸化効率の高い触媒反応系の構築のための基礎研究として縮合芳香環類をモデル基質として酸化反応の検討を行った。反応効率を上げるためにRuポルフィリン系では、ポルフィリン環に電子吸引性基を様々な位置に導入して反応活性種の親電子性の大幅な向上を図った。検討した結果反応速度が低下するものの生成したキノン類の二次酸化までを行うようになり、一定の成果を得ている。シトクロムP450による代謝系に類似したあるいはそれを凌駕する効率の良い酸化反応系は、通常莫大な労力のかかる代謝研究及び難代謝性の有害環境物質の酸化分解にも有用であることが期待できる。本年度は、酸化する基質に対する認識部位を、触媒であるポルフィリン分子上に付加させた化合物を設計・合成し、それによって特定の基質を選択的に効率よく酸化することについて検討を加えた。基質認識には多点で水素結合を基質-触媒分子間で行えるように設計をした。その結果、認識力の強い基質分子だけが、位置選択的に効率よく酸化を受けることがわかった。一方認識能の小さい基質分子の場合では位置選択性が見られず収率も低かった。すなわち触媒に基質認識能を持たせることによって効率と選択性の両方を向上させることができることがわかった。この触媒開発戦略は、様々な分野に応用可能と思われる。また、ポルフィリン分子にそのような機能を与えるためには、自由な化学修飾が可能な汎用性の高いポルフィリン合成素子の開発が有用と思われた。したがってmeso-テトラフェニルポルフィリンのフェニル基オルト位に8つのカルボキシル基を導入した新規な合成素子を開発し、不斉置換基を始めとする多様な修飾が可能なことを示し、その汎用性の高さを明らかにできた。アミドを形成させたものは、その構造がD_4対称で一定の剛直性を有していることもわかった。今後開発した分子を用いてさらに高機能な触媒分子の創製につなげる予定である。

本年度、樋口らは開発してきた強力な酸化反応系であるルテニウムポルフィリン-ヘテロ環N-オキソド系について、さらに高度な反応系構築のための基礎として、生じている高い反応性の活性種の解明に重点を置き検討を行った。2,6-ジメチルピリジンN-オキシドの4位に各種の電子吸引性基、電子供与性基を有するものを調製して酸化剤として用い、共通のルテニウムポルフィリン触媒存在下にアルケン等の酸化を行った。その結果通常の酸化剤の場合とは異なり、電子供与性基を有するN-オキシドの方が反応性が高いことがわかった。また、アルカン-アルケンの競争反応を行ったところ、酸非存在下ではアルケンのエポキシ化選択性が極めて高く、ルテニウムポルフィリン-酸素分子系の場合には選択性はやや低かった。すなわち2つの系では異なった活性種が生成していることが示された。また、基質存在下にN-オキシドの脱酸素反応が進行することを見いだした。この知見も活性種解明およびより高効率な反応系の開発に重要なものと考えている。一方水野らはルテニウムを含有するヘテロポリ酸が酸素分子を酸化剤として、アルケン、アルコール、アミン類を効率よく酸化できることを見いだした。これは酸化剤からの副生成物を与えない環境負荷の少ない反応系として有用と考えられ、今後有害物質の酸化除去、医薬代謝物の調製への応用が期待できる。
蹴鞠研究：地下鞠技術の復元

地下鞠に関する歴史的資料が、村戸弥生氏によって翻刻されつつある。『中撰実又記(1646)』である。この資料は『内下三時抄(1291)』等に値するものであり、下巻には地下鞠技術について記録されている。村戸氏の翻刻により、地下鞠研究が飛躍的に進んだといえる。下巻に記録されている地下鞠技術については、文字情報のみでは理解する事が困難であるといえよう。このままでは蹴鞠保存会が公家鞠技術を実際の動きとして取り扱っているような取り組みはできない。そこで本研究では、まさに前述した現状を打破するべく、『中撰実又記』の下巻を現代語訳し、地下鞠技術の再現という手法を用いて視覚化することが目的となる。
現代ヨーロッパ文学におけるカタストロフィ表象についての総合的研究

本研究は現代ヨーロッパ文学におけるカタストロフィ表象について小説、演劇、思想の総合的視点から考察することを目的とする。小説、演劇、思想の3セクションの総合的考察の上に立って、現代ヨーロッパ文学におけるカタストロフィ表象とはいかなるものであるか、さらにその考察にもとづき、現代において文学がカタストロフィに対して提示する警告や啓示とはいかなるものであるかを明らかにする。
メカノトランスダクションによる心筋リプログラミングの効率化と分子機序の解明

線維芽細胞を心筋細胞に直接分化転換する心筋リプログラミングは、心不全などの新たな治療法として期待されている。しかし心筋リプログラミングを臨床応用するためにはさらなる効率改善と分子機序の解明が必要である。私は心臓発生において重要な生体内のメカニカルストレスを応用すれば、心筋リプログラミングを促進できるのではないかと考えた。まず生体内組織の硬さによるメカニカルストレスを培養皿上に再現するために、アクリルアミドゲルに6-アクリルアミドヘキサン酸(ACA)を加え、様々な硬さのACAゲルを開発した。このACAゲル上で心筋リプログラミングを行った結果、足場の柔らかさ依存的に心筋マーカーの発現や拍動する心筋細胞数が増加し、心筋の硬さである8 kPaにおいて最も効率が改善されることがわかった。次に分子機序を解明するために、柔らかいACAゲル上で誘導した心筋細胞と硬いACAゲル上で誘導した心筋細胞の網羅的な遺伝子発現を比較した。その結果、柔らかいACAゲル上で誘導した心筋細胞では心臓関連遺伝子が上昇し、細胞増殖や遊走などの線維芽細胞関連遺伝子が低下することがわかった。細胞は硬い足場に接着するとROCK-ミオシン-YAP/TAZシグナルを介して細胞増殖や遊走を促進する。そこで、YAP/TAZに対するshRNAを用いて、硬いACAゲル上でYAP/TAZを抑制し心筋リプログラミングを行った。その結果、心筋マーカーの発現や拍動する心筋細胞数が増加し、心筋リプログラミングが促進されることがわかった。またROCKとミオシンそれぞれの阻害剤を用いた場合も同様に、心筋リプログラミングが促進されることがわかった。以上の結果から、柔らかい足場上ではROCK-ミオシン-YAP/TAZシグナルが抑制されることで、線維芽細胞関連遺伝子の発現が抑制され、心筋リプログラミングが促進されるという新たな分子機序を解明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。心筋梗塞や拡張型心筋症により線維化した心臓は、心不全に至る。心不全に対する根本的な治療は心臓移植以外にないが、ドナー不足の問題があるため新たな治療法の開発が求められている。私が所属する研究グループは線維化の原因となる線維芽細胞を直接心筋細胞に分化転換(心筋リプログラミング)できる3つの転写因子(Gata4, Mef2c, Tbx5; GMT)を世界で初めて発見した。また心筋梗塞モデルマウスに、この3つの転写因子を注入することによって心臓再生に成功した。しかし、心筋リプログラミングによる心臓再生医療を実現するためにはさらなる効率の改善やメカニズムの解明が必要である。この問題を解決するために私は、培養皿上で分化転換した心筋細胞に比べ、生体内で分化転換した心筋細胞の方が、成熟度が高い点に着目した。これは生体内環境が心筋リプログラミングを促進する可能性を示しているが、これまで足場の硬さなどの力学的刺激が心筋リプログラミングに与える影響やその分子メカニズムは不明であった。そこで私は、力学的刺激が心筋リプログラミングを促進するメカニズムを解明し、このメカニズムを活性化することによってさらなる効率改善を目指し、研究を開始した。まず私は細胞培養ができる特殊なハイドロゲルを開発し、心臓内で細胞が足場の硬さから受ける力学的刺激を培養皿上に再現した。その結果、足場が柔らかくなるほど心筋リプログラミングの効率が良くなることがわかった。このメカニズムを解明するために、硬い足場と柔らかい足場で分化転換した心筋細胞の網羅的な遺伝子発現変化を比較した。その結果、柔らかい足場では細胞増殖や遊走などの線維化に関連する遺伝子発現が低下することによって、心筋細胞への分化転換が起こりやすくなっていることを突き止めた。本研究は力学的刺激が心筋リプログラミングを制御することを明らかにした世界初の研究である。申請時の研究計画は次の4点である。(1)生体内環境に働く力学的刺激を培養皿上に再現する。(2)(1)で確立した条件下において心筋リプログラミングを行い、分化転換の効率を検討する。(3)これまでの条件下において分化転換した心筋細胞と(2)までに確立した条件下で分化転換した心筋細胞の網羅的な遺伝子発現変化を比較する。(4)心筋リプログラミングを促進する、力学的刺激依存の鍵遺伝子Xを同定する。これらの研究計画を遂行するために、まず私は細胞培養可能な特殊なハイドロゲルを設計した。このハイドロゲルは、ゲルと細胞接着に必要な細胞外マトリックスを直接結合させることができる。さらに最適な細胞外マトリックをススクリーニングし、生体内心臓の足場の硬さを再現した新しい細胞培養系を作成した。次に私は、この細胞培養系を用いて心筋リプログラミングを行った。さらに興味深いことに心臓の硬さである10kPa前後がピークであることがわかった。次に私はこのメカニズムを解明するために、硬い足場と柔らかい足場で分化転換した心筋細胞の網羅的な遺伝子発現変化を比較した。さらに詳細な分子生物学的解析から、これまでに心筋リプログラミングを促進する、力学的刺激依存の鍵遺伝子Xを同定している。以上の結果から、本研究は計画通り順調に進展していると考えられる。

しかし心筋リプログラミングを臨床応用するためにはさらなる効率改善と分子機序の解明が必要である。私は心臓発生において重要な生体内のメカニカルストレスを応用すれば、心筋リプログラミングを促進できるのではないかと考えた。まず生体内組織の硬さによるメカニカルストレスを培養皿上に再現するために、アクリルアミドゲルに6-アクリルアミドヘキサン酸(ACA)を加え、様々な硬さのACAゲルを開発した。このACAゲル上で心筋リプログラミングを行った結果、足場の柔らかさ依存的に心筋マーカーの発現や拍動する心筋細胞数が増加し、心筋の硬さである8 kPaにおいて最も効率が改善されることがわかった。次に分子機序を解明するために、柔らかいACAゲル上で誘導した心筋細胞と硬いACAゲル上で誘導した心筋細胞の網羅的な遺伝子発現を比較した。その結果、柔らかいACAゲル上で誘導した心筋細胞では心臓関連遺伝子が上昇し、細胞増殖や遊走などの線維芽細胞関連遺伝子が低下することがわかった。細胞は硬い足場に接着するとROCK-ミオシン-YAP/TAZシグナルを介して細胞増殖や遊走を促進する。そこで、YAP/TAZに対するshRNAを用いて、硬いACAゲル上でYAP/TAZを抑制し心筋リプログラミングを行った。その結果、心筋マーカーの発現や拍動する心筋細胞数が増加し、心筋リプログラミングが促進されることがわかった。またROCKとミオシンそれぞれの阻害剤を用いた場合も同様に、心筋リプログラミングが促進されることがわかった。以上の結果から、柔らかい足場上ではROCK-ミオシン-YAP/TAZシグナルが抑制されることで、線維芽細胞関連遺伝子の発現が抑制され、心筋リプログラミングが促進されるという新たな分子機序を解明した。これまでの研究から生体内組織の硬さから受ける力学的刺激が心筋リプログラミングを制御することを見出した。具体的には、心臓の硬さである10 kPa前後の足場で最も心筋リプログラミングが促進する一方、100 kPa前後の硬い足場では10 kPa前後の足場に比べ、心筋リプログラミングの効率が悪くなることがわかっている。興味深いことに、この100 kPaという硬さは、心筋梗塞などによって線維化した心臓の硬さであることが報告されている。したがって、これまでに同定した心筋リプログラミングを促進する、力学的刺激依存の鍵遺伝子Xを心筋梗塞モデルにおける心筋リプログラミングに応用すれば、生体内での心筋リプログラミングを促進することが期待される。そこで今後は心筋梗塞モデルマウスを用いて、心筋リプログラミングに対する鍵遺伝子Xの効果を検討する。これまで力学的刺激として生体内組織の柔らかさに着目し、研究を行ってきたが、心臓は絶えず拍動するため、細胞に対する伸展刺激も重要である。そこで私は、ストレックス社製の培養細胞伸展装置を用いて細胞培養系の構築を試みたが、この装置のシリコンチャンバー(培養皿)の細胞接着性が低いため、伸展をかけた際に線維芽細胞が剥がれる問題が多発した。
わが国と周辺地域におけるキリスト教会建築の展開過程に関する研究

標記の研究課題に対して、研究期間中計5回の海外現地調査を実施し、併せて関連する資料及び既往研究の調査・分析を行った。その結果、わが国と周辺地域におけるキリスト教会建築の導入及び展開の過程については、いくつかの主要系譜の並行的もしくは継時的な現象として把捉できるという一定の見通しを得ることができた。しかし同時に、これを完全に立証するには、より精細な調査を必要とすることも明らかになった。本研究は、研究代表者が平成1820年度に科学研究費補助金(課題番号18560638)を得て実施した研究課題「わが国におけるキリスト教会建築の導入過程に関する比較技術史的研究」の成果を引き継ぎ、それをさらに発展させることを目的とする。すなわち、研究の対象地区をわが国の周辺地域に当たる東アジアにまで拡大し、また時期的には19世紀から20世紀前半までを視野に入れて、導入過程に続く展開過程の様態を包括的かつ比較技術史的に解明しようとするものである。このため、その方法としては、東アジア地域および様式的源流をなすヨーロッパ地域における関連遺構並びに資料の現地調査を行うことと、他方で近年の周辺各国における研究蓄積に関する主として文献的調査を車の両輪として位置付けている。しかしながら、平成22年度においては交付決定が10月だったこともあって、まず冬季休業期間に予定していたイギリスにおける関連遺構調査が現地での研究補助を期待していた研究者の都合で延期せざるをえなくなり、また春季休業期間に予定していた周辺地域(韓国および中国の数都市)での現地調査は東日本大震災の間接的な影響で断念せざるをえなくなった。この結果、海外での現地調査は翌年度に経費の繰越し申請を行って、当初計画を見直し、まず平成23年度の前半期にオランダ・イギリス・フランスでの現地調査を実施することができた。一方、22年度においては、長崎県を中心とした国内での関連遺構調査およびそれに関する研究の進展に終始することにした。このため、研究成果の公表としては、別記の論文1篇およびその学会発表をするにとどまることになった。平成23年度においては、その前半期に平成22年度から繰り越した経費にもとづくヨーロッパ地域(オランダ・アムステルダム、イギリス・ロンドン・オックスフォード・テッドベリー、フランス・パリ)での現地調査を実施した。これに引き続きその後半期では、中国の北京・天津、台湾の台北・台南・高雄及び各都市の近隣地区、韓国のソウル・全州・大邱および各都市の周辺地区において、計3回の現地調査を行うことができた。これによって計画していた関連遺構の大部分について詳しく調査することができ、多くの収穫を得ることができたのであるが、その結果の分析と比較考察は現在進めているところで、まだ研究成果として公表するには至っていない。すなわち、研究の対象領域をわが国の周辺地域に当たる東アジアにまで拡大し、また時期的には19世紀から20世紀前半までを視野に入れて、導入過程に続く展開過程の様態を包括的かつ比較技術史的に解明しようとするものである。このため、その方法としては、東アジア地域および様式史的源流をなすヨーロッパ地域における関連遺構並びに資料の現地調査を行うことと、他方で近年の周辺各国における研究蓄積に関する主として文献的調査を車の両輪として位置づけている。最終年度に当たる平成24年度においては、11月に国内における事例調査1回、2月末3月上旬にフランス・パリおよび周辺地域における現地調査1回を実施した。後者の海外現地調査の主目的は、パリ市内および周辺地域におけるゴシック・リヴァイヴァルの主要遺構を再確認することと共に、既往の研究において創建時の長崎・大浦天主堂の設計に影響を与えたことが指摘されているパリ市内のサン・ロラン教会堂を初めて調査することとしていた。この結果、ゴシック・リヴァイヴァルの主要遺構であるサン・トゥージェーヌ教会堂には近似性を再確認しえたのであるが、新たな知見が得られることを期待していたサン・ロラン教会堂では、この建物が15世紀に着工され、19世紀半ばに竣工したという時期的な近接性はあるものの、造形的、技術的に見た場合、どの点が大浦天主堂や東アジアの教会建築に引き継がれたのかという点については、残念ながら明確な証拠をほとんど見出すことはできなかった。

このため、現地調査にもとづく分析結果を取り纏め、研究成果として公表するには至っていない。平成22年度において経費の繰越し申請をせざるをえなかったように、研究計画において海外での現地調査が約半年間ずれてきたこと、またその結果として調査結果の分析・比較考察が遅れ気味であることによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、本研究の最終年度に当たるので、前年度までに実施してきた調査結果を早急に分析・考察するとともに、そこで明らかになってくる不足分についても補足調査をなるべく早期に実施したいと考えている。併せて研究成果の取り纏めとその学会等での公表を期している。
内分泌系によるオートファジー調節機構の解析

本課題ではオートファジーによる細胞内分解がどのように制御されるかについて、特に内分泌系に注目して解析を行うことを目的とした。まずオートファジーの生理的な制御機構を解析する目的で、栄養のマスターレギュレーターとして知られるタンパク質キナーゼmTORについて研究を行った。栄養飢餓時のmTORの不活性化を各臓器で調べたところ、各臓器のmTOR不活性化のタイミングはオートファジーの開始と非常に良く相関しており、実際生体内でもmTORがオートファジー制御に中心的役割を担っている可能性が示唆された。次にmTORの上流因子としてのインスリンの関与を、糖尿病モデルマウスを用いて調べた。その結果、ストレプトゾシン誘導性I型糖尿病モデルでは摂食時においてもオートファジーが誘導されることが観察され、それは心筋、骨格筋、肝で特に著明であった。また、この効果はインスリンと糖の投与について一部抑制可能であった。しかし、これらのマウスにおいても、絶食によってさらにオートファジーが誘導されるため、インスリンが主要なオートファジー制御因子ではあるものの、それ以外の因子の関与も示唆された。反対に、mTORの下流で機能するオートファジー制御因子として新規にFIP200というULK1結合因子を同定した。この因子はアミノ酸飢餓によって誘導されるオートファジー、および増殖因子の飢餓によって誘導されるオートファジーのいずれにも必要であることが判明した。この因子とmTORとの関連をさらに解析することによって、オートファジーの制御機構がより明らかにされることが期待される。本課題ではオートファジーによる細胞内分解がどのように制御されるかについて、特に内分泌系に注目して解析を行うことを目的としている。まず生体内でのオートファジーの生理的な制御機構を解析する目的で、栄養のマスターレギュレーターとして知られるタンパク質キナーゼmTORについて研究を行った。栄養飢餓時のmTORの不活性化を各臓器で調べたところ、心臓や骨格筋は12-24時間でmTORが不活性化されるのに対し、肝では6時間と早く、反対に脳ではまったく不活性かされないという臓器によって異なる結果が得られた。興味深いことに、これらのmTOR不活性化のタイミングはオートファジーの開始と非常に良く相関しており、実際生体内でもmTORがオートファジー制御に中心的役割を担っている可能性が示唆された。そこでmTORの上流因子としてインスリンの役割を次に調べた。低インスリン血症モデルとして、ストレプトゾシン誘導性I型糖尿病モデルを作製したところ、摂食しているにもかかわらずインスリン低下に伴ってオートファジーが肝、心、骨格筋で誘導された。このオートファジーはインスリン投与によって一部抑制された。従って、インスリンが生体内においても主要なオートファジー抑制因子であることが示された。しかしながら、このインスリン分泌不全マウスであっても、飢餓によってさらにオートファジーが誘導されるという興味深い現象が観察された。すなわち、インスリン以外にも生理的なオートファジー制御因子が存在することが示唆された。昨年度、栄養飢餓時における各臓器でのmTOR活性とオートファジー活性の相関について解析したため、今年度は糖尿病モデルおよびインスリンシグナル変異マウスを用いて、オートファジー制御におけるインスリン系の関与について解析を行った。しかし、これらのマウスにおいても、絶食によってさらにオートファジーが誘導されるため、インスリン以外の因子の関与が示唆指された。そこで、オートファジー制御におけるインスリンシグナル系の生理的意義をさらに明らかにするため、骨格筋特異的インスリン受容体ノックアウトマウスを用いた。しかし、このマウスにおいては、オートファジーの基底レベルおよび飢餓誘導レベルともにこれまでのところ野生型と顕著な差が見られなかった。以上の実験より、オートファジー制御はインスリン単独と言うより、より複雑な内分泌制御をうけていると考えられた。

一方、オートファジーの直接の制御因子として本年度新規にFIP200というULK1結合因子を同定した。この因子はアミノ酸飢餓によって誘導されるオートファジー、および増殖因子の飢餓によって誘導されるオートファジーのいずれにも必要であることが判明した。この因子のさらなる上流を調べることによって、オートファジーの制御機構がより明らかにされることが期待される。
家蚕フィリッピ腺の機能解明に関する研究

家蚕フィリッピ腺の機能を解明する目的で本研究を行った。導管の管壁厚、内腔径、外径は5齢中ほぼ一定の数値を示した。導管長は750830μmであり、前部糸腺への連結部管壁は肥厚し、連絡孔内径は導管平均内径の1/2以下であるが、フィルター状構造物はみられず、導管への溶液の流入は容易と見受けられた。中部糸腺に注入した赤インクの導管内流入が確認された。導管の腺体内開口部の形態は先端が尖っている毛筆型、幅広くなったブラシ型、開口部が23個認められる分岐型が観察されたが、数的割合には発育段階による変化は認められなかった。日124と繭をつくらない裸蛹系PNdとの間にフィリッピ腺の形態及び導管の形態計測結果に相違はなかった。フィリッピ腺々体表面は複雑に褶曲し、表面積を拡大させて、血液と接触している様相がうかがわれ、解剖所見でも気管の分布は極めて多かった。電顕観察では、細胞質にはミトコンドリア、微細管以外の細胞小器管はほとんど見られず、多数の液胞、基底陥入、グリコーゲン顆粒が観察された。特にミトコンドリアは液胞周辺に多く、グリコーゲン顆粒も多く、エネルギーを必要とする活発な機能の存在を示唆している。5齢では、フィリッピ腺の生重、DNA量・RNA量、タンパク質は、大きく増加し、この点からも活発な機能がうかがわれた。SDSゲル電気泳動では、フィリッピ腺の構成タンパク質は、前部糸腺ときわめて類似していたが、特異的タンパク質の出現はみられず、タンパク質性物質の分泌は確認されなかった。フィリッピ腺のpHは5齢では6.06.5と、微酸性を示し、繭糸生成の際のpH低下との関連性が推測された。MgイオンやCaイオンの存在も確認された。pHの測定結果や電顕観察などを考え併せると、フィリッピ腺の機能はCaをはじめとする無機物質や水分の輸送、交換または調節にあることが一段と強くなり、活発な機能を有するものと考えられる。1).フィリッピ腺の機能解明には本組織形態の全体像を明らかにすることが重要と考え、パラフィン切片(厚さ7μm)より、カメラ・ルシダをもちいて腺組織の形態を描画し、ゴム板を切り抜いて接着し、全体像の把握につとめた。フィリイッピ腺は全部糸腺が合体する直前の部位に導管にて左右一体ずつ結合している。導管は前部糸腺とほとんど同様の組織構造を示した。しかし腺組織は全く異なり、葉舌状形態を示している。腺組織の分布は、頭-尾軸としては導管結合部辺りから尾部の方向に伸びて分布し、背-腹軸としては前部糸腺より腹部の方向に、つつみこむように伸長しており、組織全体としては1mm×1mm×1mmの範囲に分布する結果が得られた。この結果からすると、形態は単純とはいいがたく、退化器官とは考えられない形態を示していた。光顕観察では細胞の中央部を分岐核が屈曲伸長し、細胞質の大部分を極めて多くの円形液胞が占有している。現在液胞中の物質について組織化学的に研究をすすめている。

以上のフィリッピ腺の形態については、今春の日本蚕糸学会(つくば市)にて発表する。2).5齢幼虫のフィリッピ腺の乾燥重量の測定を行った。起蚕より少しずつ増加し、熟蚕で最大値をとり、1対の腺体重量は3.0×10^<-5>gであった。3).フィリッピ腺の磨砕抽出液について可視光線、UVによる透過または反射による吸収スペクトルを測定した。可視光線に変化はみられなかったが、UVでは400-450nmにおいて吸収の程度のおおきくなる傾向がみられた。4).フィリッピ腺磨砕液のpHを測定した。5齢起蚕から熟蚕まではpH6.5-6.6で微酸性を示したが、上蔟2日めではpH5.8と低下した。5).蛋白質、ポリアミン等の5齢期間における量的変化、そして光顕、電顕による形態学的研究は現在実験遂行中である。1.導管の管壁厚、内腔径、外径及び合体部絹糸腺の管壁厚、内腔径、外径は5齢中ほぼ一定の数値を示す状態で推移した。導管の長さは750830μmであり、前部糸腺への連結部管壁は肥厚し、連絡孔の内径は導管内径の1/2以下と狭くなっているが、フィルター状の構造物はみられず、溶液の通過は容易に行われるように見受けられた。2.腺体内開口部形態は先端が尖っている毛筆型、幅広くなったブラシ型、開口部が23個認められる分岐型などが観察されたが、この観察数の割合は発育段階によって大きな変化は認められなかった。3.日124と繭をつくらない裸蛹系PNdとの間にフィリッピ腺の形態及び導管の形態計測の結果に相違は認められなかった。4.フィリッピ腺腺体表面には多数の不規則な皺が見られ、腺体表面積をより拡大して、血液と接触している様相がうかがわれた。5.超微形態の電顕観察では、細胞質にはミトコンドリア、微細管以外の細胞小器官はほとんど見られず、多数の液胞、基底陥入、グリコーゲン顆粒が観察された。特にミトコンドリアは液胞周辺に密集してみられ、グリコーゲン顆粒の多いことはエネルギーを必要とする機能を示唆している。8.5齢におけるフィリッピ腺の生重、DNA量・RNA量、タンパク質は、大きく増加し、活発に機能していることがうかがわれた。6.SDSゲル電気泳動では、フィリッピ腺の構成タンパク質は、前部糸腺タンパク質とはきわめて類似していたが、特異的なタンパク質のバンドの出現はみられず、タンパク質性物質の分泌は観察されなかった。7.フィリッピ腺のpHは5齢期に6.06.5と、微酸性を示した。MgイオンやCaイオンの存在も確認され、pHの測定結果や電顕観察などを考え併せると、フィリッピ腺の機能はカイコの5齢期に主にCaをはじめとする無機物質や水分の輸送、交換または調節にあることが一段と強くなった。
アジア・メガシティの大規模廃棄物処分場環境モニタリング手法構築のための現地調査

中国上海市の老港廃棄物処分場を対象とし、植物の生育状況や植物種等に関する情報と、埋立廃棄物および覆土の物理・化学的性状等を分析することにより、植生状況と埋立廃棄物の安定化との関連性を把握した。1.覆土の性状三相割合については、被植地の方が裸地に比べて、若干液相率が大きい傾向があったものの、植生の有無に関わらず、土粒子部分である固相率には大きな違いは見られなかった。粒度分布についても、すべての調査地点で、植生の有無によらずほぼ同様の傾向を示した。裸地の方が被植地と比べて若干透水性が大きかった。覆土の化学性状として、土壌pHについては、植生の有無によらず、ほぼ8.08.5程度のアルカリ性であった。電気伝導度については、裸地、被植地いずれの値も一般的な作物の塩類障害の目安である2mS/cm以下であった。以上より、今回の調査結果からは、植生の有無に及ぼす覆土の物理・化学的性状の影響はみられなかった。2.埋立層内部のガス濃度被植地と比べて、裸地の方が廃棄物層内でのCH4、CO2のガス濃度が高く、特に、CH4濃度については、被植地と裸地との間に3倍以上の差がみられた。裸地直下の廃棄物層の方が被植地直下と比較して嫌気的雰囲気になっており、有機性廃棄物の嫌気性分解が行われていると推測された。一方で、被植地では、植物根の影響等により通気性が高まり、有機性廃棄物が分解されやすい好気的雰囲気になっていたため、廃棄物の分解が裸地と比べて早く進行し、埋立ガス濃度が低かったと推測された。3.埋立廃棄物の性状裸地では被植地に比較して強熱減量が高く、場所によっては77%と大きい値を示した。また、裸地のC/N比や有機酸およびTOC濃度は、被植地と比べて高い傾向にあった。埋立廃棄物の含水比と強熱減量との間には、正の相関(R=0.93)が見られ、裸地の方が被植地に比べて覆土が薄いことから、廃棄物層に浸入する雨水が多く、廃棄物が湿潤しているために嫌気状態になっていると考えられた。その結果、有機性廃棄物の分解が遅延していると推測された。近年、急速な成長を遂げつつあるアジア地域の都市では、人口増加やライフスタイルの変化等にともない、廃棄物発生量が年々増加している。特に、数百万の人口を抱える巨大都市(メガシティ)では、増え続ける廃棄物を衛生的に処理・処分するために、100haを超えるような広大な面積を有する廃棄物処分場が建設・整備されつつある。このような大規模処分場の管理するためには多大な労力やコストを要すことから、より効率的なモニタリング手法が求められている。ここで、広域をモニタリングする手法として、衛星リモートセンシングを利用することが考えられる。