hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純口腔粘膜上皮細胞移植法の家兎モデルでの検討と臨床応用

このように動物実験においては、途中で新たな課題が生まれたがこれらを順調に克服し概ね進展していると考えられる。これまで角膜上皮幹細胞疲弊症に対し、培養自己輪部上皮、培養自己結膜上皮、口腔粘膜上皮細胞シート移植を臨床で行って来た。しかし再生医療新法が厳格に適用され、非常に高いコストと膨大な申請書類を必要とするため再生医療の実施が困難になっている。このような現状を背景として、再生医療にかわる新たな移植法として、両眼性の角膜上皮幹細胞疲弊症に対し自己の結膜上皮細胞を移植する方法の臨床応用を行ってきた。今年度はさらに難治性の眼表面疾患に対して、再生医療によらない自己口腔粘膜上皮細胞移植の有効性を明らかにしていくことを目的とした研究を行った。本年度は家兎角膜上皮幹細胞疲弊症モデルを作製し、再生医療によらない自己口腔粘膜上皮細胞移植群と移植を行わないコントロール群での比較をおこなった。術後2週後で移植を行わないコントロール群は角膜上の上皮層の再生が起きていなかったが、自己口腔粘膜上皮細胞移植群では上皮化が得られていた。免疫組織化学的検討ではコントロール群では発現のみられなかった基底細胞のマーカーであるp63と未分化マーカーのK15の発現が、自己口腔粘膜上皮細胞移植群ではその発現が認められた。以上より家兎角膜上皮幹細胞疲弊症モデルにおいて自己口腔粘膜上皮細胞移植群では上皮層が回復し、口腔粘膜の上皮が癌表眼を覆っていることが示された。今後はヒトの口腔粘膜上皮での移植に適して採取法の検討を行い、臨床応用を目指す予定である。難治性の眼表面疾患に対して、再生医療によらない自己口腔粘膜上皮細胞移植の有効性を明らかにしていくことを目的とした研究を行ってきた。結果として家兎を用いて口腔粘膜を採取し、幹細胞を含むか否かを検討したところ、移植に用いる細胞は口腔粘膜上皮の基底層と類似の細胞が存在していた。更に家兎角膜上皮幹細胞疲弊症モデルを用いて自己口腔粘膜上皮移植を行ったところ、コントロール群に比べて明らかに眼表眼が再建されていることが明らかとなった。動物実験におけるデータは概ねそろっため順調に進展していると判断している。これまでは家兎を用いた検討を行ってきたがヒトの口腔粘膜を用いた検討はまだ行っていない。そこで今後はヒトの口腔粘膜を採取し、移植に最適な条件を明らかにするなどの検討を行う予定である。具体的には、口腔外科に協力をいただき抜歯時の余剰の歯根部組織を用いて、ヒト口腔粘膜の検討を実施する。得られるヒト口腔粘膜上皮を用いて家兎での酵素の種類、濃度、反応時間のデータを元にディスパーゼ、EDTA、トリプシンによるヒト口腔粘膜幹細胞採取法の再検討を行い、幹細胞を含んだ口腔粘膜上皮採取の最適の条件を決定する。獲得された口腔粘膜上皮と上皮下組織の組織学的検討を行い、上皮組織の剥離状態を検討する。剥離上皮で培養を行い、分化型マーカーや未分化マーカーでの染色を行い、眼表面再建を維持する因子の確認を行うなどより一層臨床に近づけるための検討を予定している。得られるヒト口腔粘膜上皮を用いて家兎での酵素の種類、濃度、反応時間のデータを元にディスパーゼ、EDTAによるヒト口腔粘膜
自己組織化クラウドソーシングのためのメカニズム設計

本研研究課題の目的は,インターネット上において,多数の人々が自律的に協力することで個人では実行不可能な大規模かつ複雑な作業を効率的に行うためのメカニズム設計技術を確立することである.クラウドソーシングは不特定多数の人々に作業を委託する仕組みであるが,品質制御やセキュリティなど技術的課題が未だ多く,個人もしくは少人数でのチーム作業に留まっている.そこで,本研究では,匿名環境下での大規模な組織化の基盤技術として,マルチエージェントシステムのメカニズム設計技術を基に,参加者らが自律的に協力し良い作業品質を導く,自己組織化クラウドソーシングという新たな基盤を構築する.本年度は,安定な組織形成のためのチーム編成技術に関して重点的に研究を行った.特に,ワーカのチーム編成において,ワーカの関係が簡潔に記述されている場合のチーム編成問題,チームの能力が他のチーム編成に影響される場合のチーム編成問題,新たなワーカの参入がチーム編成の安定性に与える影響の分析,ワーカが突然不参加となる場合を考慮したチーム編成に対する安定性の新たな頑健性の提案を行った.これらの研究に関して,マルチエージェントシステムの国際論文誌JAAMAS,制約充足関連の国際論文誌Constraintsに論文掲載,人工知能の難関国際会議AAAI2019に採択などの成果を得ることができた.本年度は,安定な組織形成のためのチーム編成技術に関して重点的に研究を行い,様々な問題設定でのチーム編成について検討を行った.マルチエージェントシステムの国際論文誌JAAMAS,制約充足関連の国際論文誌Constraintsに論文掲載,人工知能の難関国際会議AAAI2019に採択,国内論文誌に採択などの成果を得ることができた.本研究課題では,参加者らが自律的に協力し良い作業品質を導く,自己組織化クラウドソーシングという新たな基盤を構築することを目的とし,マルチエージェントシステムのメカニズム設計技術を基に,(1)安定な組織形成のためのチーム編成技術,(2)効率的な組織運営のための作業品質制御技術,(3)安全なブロックチェーン型プラットフォーム基盤技術の研究の実施を予定しているが,今後は特に(2)と(3)の研究課題について検討を進める.本研研究課題の目的は,インターネット上において,多数の人々が自律的に協力することで個人では実行不可能な大規模かつ複雑な作業を効率的に行うためのメカニズム設計技術を確立することである.クラウドソーシングは不特定多数の人々に作業を委託する仕組みであるが,品質制御やセキュリティなど技術的課題が未だ多く,個人もしくは少人数でのチーム作業に留まっている.そこで,本研究では,匿名環境下での大規模な組織化の基盤技術として,マルチエージェントシステムのメカニズム設計技術を基に,参加者らが自律的に協力し良い作業品質を導く,自己組織化クラウドソーシングという新たな基盤を構築する.本年度は,安定な組織形成のためのチーム編成技術に関して重点的に研究を行った.特に,ワーカのチーム編成において,ワーカの関係が簡潔に記述されている場合のチーム編成問題,チームの能力が他のチーム編成に影響される場合のチーム編成問題,新たなワーカの参入がチーム編成の安定性に与える影響の分析,ワーカが突然不参加となる場合を考慮したチーム編成に対する安定性の新たな頑健性の提案を行った.これらの研究に関して,マルチエージェントシステムの国際論文誌JAAMAS,制約充足関連の国際論文誌Constraintsに論文掲載,人工知能の難関国際会議AAAI2019に採択などの成果を得ることができた.本年度は,安定な組織形成のためのチーム編成技術に関して重点的に研究を行い,様々な問題設定でのチーム編成について検討を行った.マルチエージェントシステムの国際論文誌JAAMAS,制約充足関連の国際論文誌Constraintsに論文掲載,人工知能の難関国際会議AAAI2019に採択,国内論文誌に採択などの成果を得ることができた.本研究課題では,参加者らが自律的に協力し良い作業品質を導く,自己組織化クラウドソーシングという新たな基盤を構築することを目的とし,マルチエージェントシステムのメカニズム設計技術を基に,(1)安定な組織形成のためのチーム編成技術,(2)効率的な組織運営のための作業品質制御技術,(3)安全なブロックチェーン型プラットフォーム基盤技術の研究の実施を予定しているが,今後は特に(2)と(3)の研究課題について検討を進める.
旧産業景観の形成における長期的な維持管理とパートナーシップ形成の手法に関する検討

本研究は、低未利用となった産業跡地における環境再生および旧産業景観の形成におけるパートナーシップと維持管理について、明らかにすることを目的としている。2017年度は、最も多い産業跡地を有する英国北西部において森づくりを進める機関であるマージーフォレスト、関連する行政機関担当者、地域団体へのヒアリングと現地調査を実施した。研究計画に挙げていたノースウィッチウッドランズに加え、同様の事例を有するセントへレンズについても比較対象として調査を行った。これらの2事例は、産業跡地において環境再生が行われ、敷地の一部では保護地区の指定を受けるなど質の高い維持管理が行われ、住民にとっての緑地をつくりだしている点で共通する。岩塩や塩水の産地として知られるノースウィッチウッドランズにおいては産業遺産、炭鉱やガラス工業の町として知られるセントへレンズでは住民との協働によるアートプロジェクトに焦点をあてた取り組みが行われている。これらの2事例の比較検討について、2018年度において学術論文としての公表を行った。これらの2事例におけるパートナーシップについては、住民や地域団体とともに活動が行われ、緑地におけるイベントの企画実施や維持管理への参加や支援が行われ、新たな文化や価値の創造につながる可能性があることが伺える。これらの事例を含めて、今後においては、公的資金のみでなく民間資金の可能性も検討しつつ、さらに長期にわたる公園緑地の維持管理の方針の検討が課題として挙げられる。2018年度に、上記2事例のみでなく、英国北西部において環境再生に取り組む関係者にもヒアリングを行っており、旧産業景観の形成のみでなく、関連施策や地域づくりへの影響についても明らかにすることを目標としている。これらの成果の一部については、2018年度に学術論文として公表ずみである。当初計画予定に挙げていた産業跡地における環境再生の過程に関する調査を実施し、国際会議での発表および学術論文による公表ができたため、予定どおり順調に進捗している。これまでの調査結果の分析およびとりまとめを行うことで、当初の目的を達成することが可能と考える。今後は、本研究テーマに関連して、長期的な観点による維持管理の方針およびパートナーシップ形成に関する調査を行うとともに、新たな文化や価値の創造につながる可能性も含め、産業跡地における環境再生が地域にもたらした評価および変化に着目して調査分析を進めることとする。2019年度においては、ノースウィッチウッドランズやセントへレンズの事例からこれまでの調査から明らかになった結果および今後の課題を取りまとめ、所属学会および国際会議での発表を行うとともに、国際学術雑誌への投稿をめざす。また、これまでの過去3年間で得られた知見をもとに、今後の取り組みへの提案を行うことを目標とする。2018年度においては、これらの2事例のみでなく、英国北西部において環境再生に取り組む関係者にもヒアリングを行ったことから、旧産業景観の形成のみでなく、関連施策や地域づくりへの影響についても明らかにすることを目標としている。本研究の最終目標は、旧産業地域において環境再生が行われた緑地の長期的な維持管理に向け、旧産業景観の形成におけるパートナーシップ形成の手法の重要性と参加型による維持管理の取り組みが英国北西部における地域間をつなぐ広い意味での地域づくりにも果たす役割について明らかにすることである。今年度は、最も多い産業跡地を有する英国北西部において森づくりを進める機関であるマージーフォレスト、関連する行政機関担当者、地域団体へのヒアリングと現地調査を実施した。現在、20182019度にかけて国際会議および学術論文としての発表に向けてとりまとめを進めている。岩塩や塩水の産地として知られるノースウィッチウッドランズにおいては産業遺産、炭鉱やガラス工業の町として知られるセントへレンズにおいては住民との協働によるアートプロジェクトに焦点をあてた取り組みが行われている。パートナーシップについては、2事例において、住民や地域団体とともに活動が行われ、緑地におけるイベントの企画実施や維持管理への参加や支援が行われ、新たな文化や価値の創造につながる可能性があることが伺える。当初計画予定に挙げていた産業跡地における環境再生の過程に関する調査を実施することができたため、予定どおり順調に進捗している。

これらの2事例の比較検討について、2018年度において学術論文としての公表を行った。これらの2事例におけるパートナーシップについては、住民や地域団体とともに活動が行われ、緑地におけるイベントの企画実施や維持管理への参加や支援が行われ、新たな文化や価値の創造につながる可能性があることが伺える。これらの事例を含めて、今後においては、公的資金のみでなく民間資金の可能性も検討しつつ、さらに長期にわたる公園緑地の維持管理の方針の検討が課題として挙げられる。2018年度に、上記2事例のみでなく、英国北西部において環境再生に取り組む関係者にもヒアリングを行っており、旧産業景観の形成のみでなく、関連施策や地域づくりへの影響についても明らかにすることを目標としている。これらの成果の一部については、2018年度に学術論文として公表ずみである。当初計画予定に挙げていた産業跡地における環境再生の過程に関する調査を実施し、国際会議での発表および学術論文による公表ができたため、予定どおり順調に進捗している。これまでの調査結果の分析およびとりまとめを行うことで、当初の目的を達成することが可能と考える。今後は、本研究テーマに関連して、長期的な観点による維持管理の方針およびパートナーシップ形成に関する調査を行うとともに、新たな文化や価値の創造につながる可能性も含め、産業跡地における環境再生が地域にもたらした評価および変化に着目して調査分析を進めることとする。平成30年度は、これまでに行った英国北西部の旧産業地域における環境再生の現状および産業跡地の環境再生により新たに整備された複数の緑地を有するノースウィッチウッドランズおよび同様の事例である比較対象としてのセントへレンズでの調査結果をとりまとめ、国際会議での発表を行うとともに国際学術雑誌への投稿をめざす。また、今年度は、旧産業地域における環境再生が行われたセントへレンズにおける複数の事例を対象として、環境再生が地域にもたらした変化や評価を行うことを目的とし、関連機関へのヒアリングと現地調査を行う。平成31年度においては、これまでの結果を取りまとめ、所属学会および国際会議での発表を行うとともに、国際学術雑誌への投稿をめざす。また、平成29年度から3年間で得られた知見をもとに、今後の取り組みへの提案を行うことを目標とする。本研究の最終目標は、旧産業地域において環境再生が行われた緑地の長期的な維持管理に向け、旧産業景観の形成におけるパートナーシップ形成の手法の重要性と参加型による維持管理の取り組みが英国北西部における地域間をつなぐ広い意味での地域づくりにも果たす役割について明らかにすることである。
星状神経節ブロックを安全に行うための画像による神経節周囲の評価法について

歯科に関連する顔面の疾患には、三叉神経痛(顔の痛み)や顔面神経麻痺(顔が動かない)などがあり、治療法の一つとして、首に麻酔薬を注入することで、血流を改善し痛みや痺れをやわらげることができる星状神経節ブロック(以下、SGB)が行われる。SGBを行う部位には多くの血管が存在しているため、注射針により血管を刺して全身痙攣、意識消失が生じる場合がある。SGB実施時の血管穿刺に関係する合併症の原因血管の一つとして、椎骨動脈であるという報告がある。一般的に、椎骨動脈は第6頸椎横突孔から錐体内に進入するが、より上位錐体レベルから進入する破格が認められ、個人差がある。また、下甲状腺動脈に誤刺入すると、後咽頭間隙血腫を起こす症例もあるとの報告がある。今回研究では、歯科領域でブロックを行う第6頸椎に着目し、椎骨動脈またその他の血管について、超音波検査装置にて描出を行った。対象は健常のボランティア5名(男性:2名、女性:3名)とし、超音波検査装置を用いて左右頸部(10例)の第6頸椎レベルでの血管走行を観察した。体位は歯科用ユニットのチェアーを用いて、臨床で行うSGBと同じ体位である水平位にした。第6頸椎レベルは輪状軟骨の高さを基準とした。血管はドプラーを用いて確認した。結果、第6頸椎レベルで椎骨動脈を認めた症例は10例中1症例(10%)で描出された。また、下甲状腺動脈を認めた症例も10例中1症例(10%)であった。第6頸椎周囲の血管に個人より走行の差があるため、SGBの穿刺を行う際は、超音波ガイド下にて血管の走行を確認しながら穿刺をし、合併症のリスクを少なくするべきである。超音波検査装置のレンタルを考えていたが、購入するほうが安価であり解像度が良いため、購入することにしたが、納入が遅くなってしまった。プローブは論文を読むとリニアプローブで行う症例もあれば、マイクロコンベックスプローブで行う症例もあり、今回その2種類のプローブを購入することができたので、両方のプローブで観察することにした。しかし、歯科領域ではリニアプローブを機会が多く、マイクロコンベックスプローブは深い部分まで観察可能であるが、リニアプローブと比較して、解像度が低下し、範囲が狭いため、見慣れず、人により見え方が異なるため、血管特定することが困難であり、時間がかかってしまっている。献体での超音波検査の血管描出は困難であるため、同大学の職員でのボランティアを用いた研究行うことに方針を変更した。今後はボランティアを少しずつ増やし、本来はリニアプローブで研究を行う予定であったが、文献によってはマイクロコンベックスプローブでも神経節ブロックを行っているため、2種類のプローブを用いて、研究を進める。第7頸椎および歯科領域では第6頸椎で神経節ブロックを行うため、特に第6頸椎に着目して、血管の走行および分類を続ける。また、超音波ガイド下での神経節ブロックは頸長筋に刺入するため、血管以外にも頸長筋の観察を行う。そして、実際に星状神経節ブロックを行う歯科麻酔科医のアドバイスの基に研究を進めていこうと思っている。

しかし、歯科領域ではリニアプローブを機会が多く、マイクロコンベックスプローブは深い部分まで観察可能であるが、リニアプローブと比較して、解像度が低下し、範囲が狭いため、見慣れず、人により見え方が異なるため、血管特定することが困難であり、時間がかかってしまっている。献体での超音波検査の血管描出は困難であるため、同大学の職員でのボランティアを用いた研究行うことに方針を変更した。今後はボランティアを少しずつ増やし、本来はリニアプローブで研究を行う予定であったが、文献によってはマイクロコンベックスプローブでも神経節ブロックを行っているため、2種類のプローブを用いて、研究を進める。第7頸椎および歯科領域では第6頸椎で神経節ブロックを行うため、特に第6頸椎に着目して、血管の走行および分類を続ける。また、超音波ガイド下での神経節ブロックは頸長筋に刺入するため、血管以外にも頸長筋の観察を行う。そして、実際に星状神経節ブロックを行う歯科麻酔科医のアドバイスの基に研究を進めていこうと思っている。
紫外線UVB誘発オルガネラDNA損傷の光修復機能の解明とUVB耐性植物の作出

「研究の目的」これまでに、核以外のオルガネラである、葉緑体・ミトコンドリアにおけるCPDの光修復活性に関する研究は行われてきたが、不明な点が多い。このような中、申請者は、イネの各オルガネラにおいて、UVB照射により生成されたCPDが、青色光により修復されているという事実をこれまでの研究で得てきた。また、それはCPD光回復酵素によるものである可能性を示唆するデータも得る事ができた。そこでまず、光回復酵素が、各オルガネラに局在している事を確かめた上で、どのようにしてCPD光回復酵素が、オルガネラDNA損傷の修復を行っているかを明らかにすることを目的に研究を行った。「研究結果」(1)免疫電顕法とウェスタンブロット法によるCPD光回復酵素の局在解析CPD光回復酵素を過剰に発現しているセンス形質転換体ササニシキの切片サンプルを用いて免疫組織染色を行なった結果、核、葉緑体、ミトコンドリアにおいて、イネCPD光回復酵素のシグナルを確認した。また、核、葉緑体、ミトコンドリアをイネから単離し、それぞれの単離画分溶液を用いてウェスタンブロット解析を行った結果、各オルガネラ画分でのCPD光回復酵素の局在を確認した。(2)GFP融合コンストラクトを用いた一過性発現解析による移行シグナル配列の探索イネCPD光回復酵素の全長や一部をGFPと融合させたコンストラクトを作製し、パーティクルガン法により一過性発現解析を行い、移行シグナル配列の同定を行なった。その結果、イネCPD光回復酵素の核やミトコンドリアへの移行シグナル配列部位を同定した。
カテコラミン作動性神経によるオレキシン神経抑制の睡眠覚醒調節における役割について

オレキシン神経細胞特異的に緑色蛍光タンパク質(EGFP)を発現する遺伝子改変マウス(orexin/EGEP mice)を用いたオレキシン神経細胞のスライスパッチクランプによってカテコールアミン類に対するオレキシン神経細胞の反応性を調べた。その結果ノルアドレナリンがオレキシン神経細胞を強く過分極させ抑制する事が明らかとなった。受容体選択的作動薬(UK14304)および拮抗薬(Idazoxan)を用いた解析から、この反応はアルファ2受容体を介するものであることを明らかにした。さらに、下流でGタンパク質共役型内向き整流性カリウムチャネル(GIRK)が活性化していることを見いだした。またノルアドレナリンだけでなく、アドレナリンやドーパミンなどの他のカテコールアミンでも同様にアルファ2受容体を介してオレキシン神経細胞を抑制することが分かった。一方、シナプス電流の解析からカテコールアミンはオレキシン神経細胞への直接作用だけでなく、介在神経の活動も修飾することが明らかとなった。カテコールアミンはオレキシン神経細胞に入力するGABA作動性介在神経の活動を促進し、一方Glutamate作動性介在神経細胞の活動を抑制するによってもオレキシン神経細胞を抑制した。これらの反応にはそれぞれアルファ1受容体とアルファ2受容体が関わっていることを見いだした。このようにカテコールアミン作動性神経は複雑な様式でオレキシン神経細胞の活動調節を行うことを同定し、睡眠覚醒に関わる神経回路の一部とその機能を解明した。
精巣の細胞外マトリックスと細胞の相互作用.および関与するレセプターの検討

精巣の細胞外マトリックスの主な成分の局在を電子顕微鏡レベルで明らかにすることができた。あたらしNanogoldを用いた免疫電子顕微鏡法と凍結超薄切片法を応用することでフィブロネクチン、ラミニン、IV型コラーゲン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンなどの分子の局在についてこれまでの報告ではわからなかった細部まで調べることができた。特にフィブロネクチンの局在は筋様細胞の内側にも分布しており、従来の報告とは際だって異なった所見が得られた。またV型コラーゲンなどこれまで報告のなかった分子についても調べた。このうちビトロネクチンは意外にも細胞外マトリックスよりもLeydig細胞の細胞質に強く反応がみられ、その意義について現在も卵巣など他の組織を用いてさらに検討を続けている。細胞外マトリックスレセプターについては、インテグリン各鎖(α1、α2、α3、α4、α5、α6、β1、β3鎖)、67kDラミニンレセプターなどについて概知の塩基配列をもとに合成プライマーを作成し、RT-PCRを行った。インテグリンα1鎖、α6鎖、β1鎖、β3鎖のプライマーでそれぞれに特異的な反応が見られた。また67kDラミニンレセプターについても強い特異的反応が見られた。現在これらのPCR産物をジゴキシゲニンラベルしており、in situハイブリダイゼーションを行って詳しい局在を検討する予定である。
二次イオン質量分析法とイオン注入法の融合による元素定量分析法の開発

同位体班の佐野博士及び元素分配班のSatish-Kumar博士,技術開発班の桑原博士と密接に連携し,二次イオン質量分析法を用いた高圧合成試料の水素同位体マッピング及び局所水素同位体比測定法の開発や合成ダイヤモンドの局所炭素同位体比測定法の確立,鉄ーケイ酸塩ガラスの炭素分配実験による炭素定量分析手法の開発を行った.その結果,まず第一に,どの高圧合成試料も温度,圧力,保持時間,減圧条件などを見直す必要性があることがわかった。そこで,同位体イメージング法を組み合わせ,高圧合成試料の結晶内の軽元素マッピングを取得する事で目的元素の均一性を評価し,平衡に達したあとの分配をみているのかを定量的に評価した。その結果,高圧実験条件を最適化し,保持時間の違いによる平衡までに達する時間を評価する事に成功した。また,すべての分析法において,SIMS分析用の試料調整が困難を極めたが,試料研磨方法,試料包埋方法を最適化することに成功した。特に高圧合成試料は結晶サイズも小さく,普通に研磨すると結晶の脱落が容易におきてしまい,鏡面研磨する事が難しい。技術開発班のイオンミリングなどによって切断した試料を用いたり平滑な分析面をえる技術を確立した。28,29年度に行ってきたオリビンへのイオン注入による標準試料の評価,分析手法の確立にも成功し,相対感度係数など,試料を測定する準備が整った.また,元素分配班のSatish-Kumar博士と共同研究で技術開発班作成のダイヤモンド標準試料(NPD)のSIMSによる高精度炭素同位体比測定の手法の開発を行い,2シグマで1‰程度の再現性で分析することに成功しつつある。以上より,2年の公募研究の間に,高温高圧実験条件の最適化のためのSIMSイオンイメージング分析手法の確立,試料研磨法及び試料包埋法の確立,高精度同位体測定のためのイオン検出器の最適化に成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。マントルの状態や対流に大きな影響を与える「水」を含む揮発性物質の循環を明らかにすることは固体地球のダイナミクスと進化の理解に不可欠である.しかし、揮発性であるが故に分析困難であった固体試料中の定量分析は,未踏の分析領域であった.本公募研究では,高温高圧実験生成物や天然マントル試料のあらゆる鉱物及びガラスに対応したイオン注入法による標準試料作成と二次イオン質量分析計による水素定量分析及び同位体分析法を融合し、構造物性班、同位体班、元素分配班の実験試料、天然試料の微量水素定量分析を行い、軽元素地球深部物質循環の解明に新展開をもたらす事を目指している.平成29年度は,水素拡散炉を改良し,拡散源に水蒸気及びAr/D2を用いた拡散加熱炉に導入した.その性能評価をおこない,水素や水酸基の分子の分圧が変化することで、拡散様式が変化すると評価された.これら分圧を制御するための条件を明らかするため、炉内のガス導入経路の改良、分圧をモニターするための制御露点計、炉内旧着水を低減するための配管継手の材質変更など開発要素を評価した.また,京都大学設置のCameca ims-4f-E7SIMSによる軽元素同位体分析体制を構築する事に成功し,高圧合成試料の局所水素・重水素同位体分析(佐野他),ダイヤモンドの局所炭素同位体分析(Satish他)の共同研究を行った.また,惑星や衛星の水素同位体組成を決定しているアパタイト結晶の水素拡散実験を行い,アパタイト結晶の水素拡散挙動を明らかにすることを目的とし,C軸に沿う水素拡散係数を決定し,Geochemical journalに論文が掲載された(Higashi et al., 2017. GJ, 51, 115-122.).研究計画で予定していたとおり,京大設置の二次イオン質量分析計を用いた軽元素同位体分析を立上げ,各班との研究者と共同研究を開始する事に成功した.また,水素拡散炉を用いたアパタイト結晶の水素拡散挙動を明らかにする研究も順調にスタートし,C軸方向の水素拡散係数の温度依存性を明らかにし,投稿論文を1件掲載するに至っている.現在,結晶異方性と結晶水濃度の違いによる水素拡散挙動を明らかにする事に成功し,投稿論文を準備中である.以上のように高温高圧実験生成物や天然マントル試料のあらゆる鉱物及びガラスに対応したイオン注入法による標準試料作成と二次イオン質量分析計による水素定量分析及び同位体分析法を融合し、構造物性班、同位体班、元素分配班の実験試料、天然試料の微量水素,炭素定量分析を行う体制が整い,分析拠点の一つとして有機的に本公募研究が結びついた応用研究が期待できるものと確信している.同位体班の佐野博士及び元素分配班のSatish-Kumar博士,技術開発班の桑原博士と密接に連携し,二次イオン質量分析法を用いた高圧合成試料の水素同位体マッピング及び局所水素同位体比測定法の開発や合成ダイヤモンドの局所炭素同位体比測定法の確立,鉄ーケイ酸塩ガラスの炭素分配実験による炭素定量分析手法の開発を行った.その結果,まず第一に,どの高圧合成試料も温度,圧力,保持時間,減圧条件などを見直す必要性があることがわかった。

また,すべての分析法において,SIMS分析用の試料調整が困難を極めたが,試料研磨方法,試料包埋方法を最適化することに成功した。特に高圧合成試料は結晶サイズも小さく,普通に研磨すると結晶の脱落が容易におきてしまい,鏡面研磨する事が難しい。技術開発班のイオンミリングなどによって切断した試料を用いたり平滑な分析面をえる技術を確立した。28,29年度に行ってきたオリビンへのイオン注入による標準試料の評価,分析手法の確立にも成功し,相対感度係数など,試料を測定する準備が整った.また,元素分配班のSatish-Kumar博士と共同研究で技術開発班作成のダイヤモンド標準試料(NPD)のSIMSによる高精度炭素同位体比測定の手法の開発を行い,2シグマで1‰程度の再現性で分析することに成功しつつある。以上より,2年の公募研究の間に,高温高圧実験条件の最適化のためのSIMSイオンイメージング分析手法の確立,試料研磨法及び試料包埋法の確立,高精度同位体測定のためのイオン検出器の最適化に成功した。高温高圧実験生成物や天然マントル試料のあらゆる鉱物及びガラスに対応したイオン注入法による標準試料作成と二次イオン質量分析計による水素定量分析及び同位体分析法を融合し、構造物性班、同位体班、元素分配班の実験試料、天然試料の微量水素,炭素定量分析を開始したが,わずか2年という短期間で成果として投稿論文にまとめるためには,期間が短いのは否めない.しかし,分析拠点の一つとして有用に運用を開始したことで,他の班との連携も開始しはじめようとしている.これまで結晶やガラス内の水素や炭素の拡散や分配の挙動をおう事が困難であった領域に対し,新しい展開が期待されるものと確信している.高温高圧合成試料を用いた水素,炭素の結晶間及び結晶ーメルト間の分配や同位体分別を解明する研究は,順調に温度圧力時間の実験条件の最適化をSIMSによる水素同位体マップにより評価する事に成功し,当初研究計画にあったとおり,軽元素分析拠点の一つとして本公募研究により展開している.今後は,ダイヤモンドやケイ酸塩ガラスなどの炭素同位体や炭素定量分析を行い,共同研究を行っていく予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
拘束された集合柱による新しい耐震構造の実用化に関する研究

レベル2地震動に対して,柱部材を弾性範囲の応答に留めつつ摩擦による減衰を付加できる,拘束された集合柱による新しい耐震構造を実用化することを目的として,新たな埋め込み型摩擦デバイスを開発した上で,実物大に近い鉄筋コンクリート実験体を作成して,静的および動的載荷実験を実施した.これらの実験の結果,この新しい耐震構造は十分実用化可能であることを示した.レベル2地震動に対して,柱部材を弾性範囲の応答に留めつつ摩擦による減衰を付加できる,拘束された集合柱による新しい耐震構造を実用化することを目的として,新たな埋め込み型摩擦デバイスを開発した上で,実物大に近い鉄筋コンクリート実験体を作成して,静的および動的載荷実験を実施した.これらの実験の結果,この新しい耐震構造は十分実用化可能であることを示した.建築物や土木構造物に対する現在の耐震設計では,レベル2地震動と呼ばれる「きわめて希であるが、非常に強い地震動」に対して,弾性範囲を超えた塑性領域に入ることを許容して,構造系全体が倒壊しなければOK,としている.従って震度7のような強烈な地震動の地域では,現状の耐震設計では相当な損傷が発生することは避けられず,地震後にその損傷を補修しなければならない.本研究では,提案する新しい柱構造によって,損傷ではない塑性応答を実現化することを目的としている.提案する構造は柱を縦に分割する.ここで分割した柱部材に横拘束部材をあてがい拘束力を与えると,分割した柱部材の間に摩擦が働くようになり,その結果として復元力-変形量関係は通常の弾塑性と同じ挙動を示すようになり,与える拘束力を変化させることにより,復元力-変形量関係を制御できる.平成21年度は,提案する柱構造の実物大化・鉄筋コンクリート化について検討する.厚さ15センチの鉄筋コンクリート板を3本程度集合させることにより,1辺45センチの柱模型を,拘束方法を変えて2体作成し,1方向曲げ載荷実験を行ない,実物大化・鉄筋コンクリート化における問題点の抽出とその解決法について検討した.また実験だけでは計測しきれない状態の検討を行うために実験の数値シミュレーションを実施した.その結果,摩擦材料としてステンレスまたは鉄が優れていること,PC鋼棒による貫通型の拘束部材が実物大では現実的であること,適切なせん断補強を行うことが部材強度を保持するために必要であることがわかった.建築物や土木構造物に対する現在の耐震設計では,レベル2地震動と呼ばれる「きわめて希であるが、非常に強い地震動」に対して,弾性範囲を超えた塑性領域に入ることを許容して,構造系全体が倒壊しなければOK,としている.従って震度7のような強烈な地震動の地域では,現状の耐震設計では相当な損傷が発生することは避けられず,地震後にその損傷を補修しなければならない.本研究では,提案する新しい柱構造によって,損傷ではない塑性応答を実現化することを目的としている.提案する構造は柱を縦に分割する.ここで分割した柱部材に横拘束部材をあてがい拘束力を与えると,分割した柱部材の間に摩擦が働くようになり,その結果として復元力-変形量関係は通常の弾塑性と同じ挙動を示すようになり,与える拘束力を変化させることにより,復元力-変形量関係を制御できる.平成22年度は,従来のPC鋼棒による貫通型の拘束部材では,実際の構造物に適用することが困難であるため,埋込型の拘束部材を新たに開発した.新たに開発した埋込型の拘束部材を用いた1方向曲げ実験供試体を作成して,載荷実験を実施した.その結果,十分な変形性能が発揮されることがわかったが,当初予想された摩擦力より小さな力しか働いていないことがわかった.この対策として実験中に拘束力が実測できる方法を開発し,これを適用した2方向曲げ実験供試体を作成して,載荷実験を実施した.その結果,予め予測された曲げモーメント分布とは異なる結果が得られた.この原因を明らかにするためた,新たに数値解析を実施した.良く知られているように,建築物や土木構造物に対する現在の耐震設計では,レベル2地震動と呼ばれる「きわめて希であるが、非常に強い地震動」に対して,弾性範囲を超えた塑性領域に入ることを許容して,構造系全体が倒壊しなければOK,としている.従って震度7のような強烈な地震動の地域では,現状の耐震設計では相当な損傷が発生することは避けられず,地震後にその損傷を補修しなければならない.本研究では,提案する新しい柱構造によって,損傷ではない塑性応答を実現化することを目的としている.提案する構造は柱を縦に分割する.ここで分割した柱部材に横拘束部材をあてがい拘束力を与えると,分割した柱部材の間に摩擦が働くようになり,その結果として復元力ー変形量関係は通常の弾塑性と同じ挙動を示すようになり,与える拘束力を変化させることにより,復元力ー変形量関係を制御できる.本研究では,本構造を現実の鉄筋コンクリート柱でどのように実現するかについて検討する.平成23年度には1方向曲げ柱の実物大模型を1体作成し,振動台実験を実施した.その結果以下の結論を得た.・摩擦面の最適な材料として,カーボンファイバーで補強されたフェノール樹脂が優れていることが明らかとなった.・実物大化・鉄筋コンクリート化した実物大模型は,地震動入力に対しても当初の性能を発揮することがわかった.良く知られているように,建築物や土木構造物に対する現在の耐震設計では,レベル2地震動と呼ばれる「きわめて希であるが、非常に強い地震動」に対して,弾性範囲を超えた塑性領域に入ることを許容して,構造系全体が倒壊しなければOK,としている.

従って震度7のような強烈な地震動の地域では,現状の耐震設計では相当な損傷が発生することは避けられず,地震後にその損傷を補修しなければならない.本研究では,提案する新しい柱構造によって,損傷ではない塑性応答を実現化することを目的としている.提案する構造は柱を縦に分割する.ここで分割した柱部材に横拘束部材をあてがい拘束力を与えると,分割した柱部材の間に摩擦が働くようになり,その結果として復元力ー変形量関係は通常の弾塑性と同じ挙動を示すようになり,与える拘束力を変化させることにより,復元力ー変形量関係を制御できる.本研究では,本構造を現実の鉄筋コンクリート柱でどのように実現するかについて検討する.平成24年度には,前年度までに実施した1方向曲げ柱および2方向曲げ柱の実物大模型による実験結果に関して,数値解析を実施した.その結果以下の結論を得た.・実験では計測できない摩擦力の大きさについて明らかとなった.・実物大化・鉄筋コンクリート化した実物大模型が,弾塑性挙動するメカニズムが明らかになった.平成22年度は2方向曲げ供試体を用いた静的載荷実験を実施し,実用的なコンクリート柱としての性能を検証し,平成23年度の研究として,1方向曲げ供試体を用いた動的振動台実験を実施し,地震時における実物大コンクリート柱としての性能を検証できた.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は最終年度であるので,平成23年度までの研究成果をまとめることによって,実構造物に「拘束された集合柱による新しい耐震構造」を適用する場合の設計法を確立する.その際には実験では計測できなかった摩擦力を知る必要があるので,数値解析を実施し,実物大コンクリート柱としての挙動メカニズムを明らかにする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
混合溶媒中におけるクラウンエーテルの錯形成の熱力学

アセトニトリル(MeCN)と炭酸プロピレン(PC)中およびN,N-ジメチルホルムアミド(DMF)-アセトニトリル(MeCN)混合溶媒中における18-クラウン-6とアルカリ土類金属イオンの錯形成の熱力学的パラメーターをカロリメトリーにより決定した。MeCN中におけるアルカリ土類金属の18-クラウン-6錯体の生成はPC中よりもずっと有利である。これは、PC中での錯体形成のエンタルピー変化がMeCN中より3050kJmol^<-1>も発熱的であり、錯形成はエンタルピー的にはひじょうに有利であるのに対して、MeCN中の錯形成のエントロピー変化はPCと比較すると、5070kJmol^<-1>も有利であるためである。MeCNとPCの電子対供与性と受容性が比較的類似しているにもかかわらず、エンタルピーとエントロピー変化が大きく異なるのは、MeCN分子が双極子-双極子相互作用により18-クラウン-6に強く溶媒和するため、MeCN中では錯形成の際に18-クラウン-6の脱溶媒和に要するエネルギーが大きくなり、18-クラウン-6に強く結合していたMeCN分子がバルク相で大きな自由度を獲得するためである。DMF-MeCN混合溶媒中において、ストロンチウムとバリウムイオンは18-クラウン-6と錯形成するのに対して、カルシウムイオンは錯形成しない。混合溶媒中での錯体の安定度は、MeCNのモル分率が00.5までは純DMF中と同程度であるが、0.5を越えると安定度は大きくなる。また、エンタルピーとエントロピー変化ともに、MeCNのモル分率が増加すると増加して行き、混合溶媒中のエンタルピー変化は、MeCN、DMFいずれの純溶媒中よりも発熱的ではない。DMFはMeCNよりも電子対供与性が強く、混合溶媒中で金属イオンはDMFに強く溶媒和され、一方、18-クラウン-6はMeCNと強い親和性を示すので、混合溶媒中で18-クラウン-6はMeCNに強く溶媒和されると考えられる。混合溶媒中で得られた錯形成の熱力学的パラメーターは、DMFのモル分率にかかわらず金属イオンはDMFに選択的に溶媒和されており、18-クラウン-6はMeCNのモル分率の増加とともにMeCNによって選択的に溶媒和される割合が増加するということにより解釈することができる。
RNAのメチル化修飾がスキルス胃がんの転移で果たす機能の解明

癌の転移は、癌による死の直接的な原因である。しかし、その分子機構は不明な点が多く転移を標的とした癌の治療法は開発されていない。申請者らは、スキルス胃がんの転移に注目し、その分子機構の解析を進める中で新たにRNAのメチル化酵素METTL3の発現が転移能獲得に伴って上昇することを見出した。そこで、本研究ではm6A修飾レベルを申請者らが構築している転移実験モデル系で変動させて、m6A修飾が癌転移で果たす役割を明らかにする。本研究は、遺伝子の機能を制御する上流マスター因子m6A修飾の役割を明らかにすることで、癌転移特異的なm6A修飾を標的とした新たな癌治療戦略の基盤構築を目指す。
増殖因子によるラット胎仔肺組織移植片の増殖・分化の促進

再生医療は、近年注目されている分野であるが、肺実質に関しては困難な状況である。その原因として肺の構造の複雑さが指摘され、ES細胞からの誘導は極めて難しい。そこで、胎仔肺組織に着目した。胎生晩期の胎仔肺は、肺としてのある程度の分化が進み、かつ増殖能旺盛な状態と考え、肺胞レベルでの組織再生を念頭に置き、ラット胎仔肺組織の成体肺内移植実験を行ってきた。胎仔移植片の生着・分化・増殖を明らかにし、その結果を発表した。H&Eの組織学的観察だけでなく、ドナー・レシピエント間の毛細血管の染色や走査型電子顕微鏡による超微形態、更に移植片のKi-67免疫染色による増殖能の評価も行った(K Kenzaki, et. al. J Thorac Cardiovasc Sure.2006, 131, 1148-1153)。H19年度のプロジェクトでは、このラットモデルを用い更に以下の点を明らかにし報告した。1)増殖因子(KGF)をレシピエント気管内投与したほうが移植早期の段階から分化に関して優位であった。2)長期観察するとドナー・レシピエント間の由来が不明瞭(ドナー胎仔肺が分化し、極めてレシピエント肺に類似する)となり、ドナー肺の所在・境界の判断が困難であった。そこでGFPラットをこのモデルに応用し、ドナー胎仔肺をGFPラットとすることによりドナー・レシピエント間の長期観察が可能になった。3)同種異系モデルにも応用可能であった。(第107回日本外科学会定期学術集会・第69回日本臨床外科学会総会・ATS 2007San Francisco)今後更に、エラスターゼ誘導肺気腫モデル・ブレオマイシン誘導肺線維症モデル・自然発症α1アンチトリプシン欠損マウス(pallid mouse)等障害肺モデルにも今回の研究考想は十分応用出来る。終末的肺疾患に対し、幼弱なある程度分化した肺胞上皮細胞等を単離移植(将来的には経気管支的あるいは経静脈的移植)生着し、増殖因子等で分化・増殖することを期待する。再生医療は、機能障害や機能不全に陥った生体組織・臓器に対して、細胞を積極的に利用することによりその機能再生を図る医療である。肺実質に関しては困難な状況である。その原因として肺の構造の複雑さが指摘されており、ES細胞からの誘導は極めて難しい。H&Eの組織学的観察だけでなく、ドナー・レシピエント間の毛細血管レベル墨汁染色や走査型電子顕微鏡による超微形態、更に移植片のKi-67免疫染色による増殖能の評価も行った(K Kenzaki et al. J Thorac Cardiovasc Surg. 2006,131,1148-1153)。H18年度のプロジェクトでは、このラットモデルを用い更に以下の点を明らかにし報告した。1)増殖因子をこのモデルに応用し、KGFをレシピエント気管内投与したほうが移植早期の段階から分化面に関して優位であった。2)前回までの実験系では、長期観察するとドナー・レシピエント間の由来が不明瞭(ドナー胎仔肺が分化し、極めてレシピエント肺に類似する)となり、ドナー肺の所在・境界の判断が困難であった。(第23回日本呼吸器外科学会総会・第59回日本胸部外科学会定期学術集会)今後更に、エラスターゼ誘導肺気腫モデル・ブレオマイシン誘導肺線維症モデル・自然発症α1アンチトリプシン欠損マウス(pallid mouse)等障害肺モデルにも今回の研究考想は十分応用出来る。

そこでGFPラットをこのモデルに応用し、ドナー胎仔肺をGFPラットとすることによりドナー・レシピエント間の長期観察が可能になった。3)同種異系モデルにも応用可能であった。(第107回日本外科学会定期学術集会・第69回日本臨床外科学会総会・ATS 2007San Francisco)今後更に、エラスターゼ誘導肺気腫モデル・ブレオマイシン誘導肺線維症モデル・自然発症α1アンチトリプシン欠損マウス(pallid mouse)等障害肺モデルにも今回の研究考想は十分応用出来る。終末的肺疾患に対し、幼弱なある程度分化した肺胞上皮細胞等を単離移植(将来的には経気管支的あるいは経静脈的移植)生着し、増殖因子等で分化・増殖することを期待する。
体位変換術による剪断応力の発生と褥瘡との関連性

褥瘡の発生には物理的因子として主に持続的圧迫と剪断応力が関係している。摩擦によって生じる「ずれ」の状態が圧迫部位の毛細血管のねじれや組織の変形が血行障害をおこさせ、それにより生じる虚血状態が褥瘡の発生の促進因子となっていることは、ここ最近の研究で特にいわれている。本研究では、褥瘡の発生予防として行われている看護技術である体位変換が、褥瘡の発生を誘引になったり、助長したり要因であるかを検証することを目的とした。平成13年度の段階で(1)体位変換術により剪断応力は発生するのか(2)剪断応力は体位変換施行前後の体圧の変移を適用して測定可能であるかを検討した。その結果、(1)においては水平移動で仙骨部を中心とし周囲にかけて、仰臥位から側臥位への体位変換では大転子部に剪断応力が発生していることがわかった。(2)は結果としてだせなかった。本年度は、まず(2)の検証結果を統計的に処理を試みたが、データの確定が困難で、結果の信頼性、妥当性を見出せなかった。そのため、もう一度研究計画を練り直し、測定方法に剪断応力の測定を加え、測定方法、分析方法を再検討した。現在、被験者を募集し、実験を行う準備をしている。研究期間としては最終年度であるが、来年度も引き続き研究を進行していく予定である。そして、本研究の最終目的である、体位変換術により発生する剪断応力が、長時間の一定体位での臥床による持続的圧迫に影響し、そのことが褥瘡の発生に関係しているか実験を行い検証していくつもりである。褥瘡の発生には物理的因子として主に持続的な圧迫と剪断応力が関係している。摩擦によって生じる剪断応力からいわゆる「ずれ」の状態がおこり、毛細血管のねじれや組織の変形が血行を阻害し、虚血状態を持続させ、深部に達する褥瘡やポケットの形成に関わりがあるといわれている。本研究においては、剪断応力(ずれ)の発生原因として看護の基本的な技術であり、かつ褥瘡の発生の予防的ケアとして行われている体位変換技術が褥瘡の発生を誘引したり助長する要因であるかを検証することを目的とした。本研究を平成13年度14年度にかけて行う予定としており、今年度は、(1)体位変換技術により、剪断応力は発生するのか(2)剪断応力は、体位変換技術施行前後の体圧の変移を適用して測定可能であるかを検討した。まず、(1)は12名の被験者にそれぞれ褥瘡の好発部位である仙骨部に関わる水平移動と大転子部に関わる仰臥位から側臥位への体位変換技術を施した。その結果、水平移動に関しては仙骨部の周囲に剪断応力が、また、仰臥位から側臥位への体位変換技術においては大転子部に曲線の剪断応力が発生していることがわかった。このことは骨突起と関係があると考えられた。(2)は剪断応力の発生したときとそうでないときの体圧を、水平移動では仙骨部位を、側臥位への体位変換技術では、大転子部位を測定したが、現在データ処理中であり、統計的分析をするに至っていない。来年度の課題として、(2)の分析を進めて結果を出すことと、新たに、水平移動、仰臥位から側臥位への体位変換技術により発生する剪断応力が、長時間の一定体位での臥床による持続的な圧迫に影響し、そのことが褥瘡の発生に関係しているかの実験を行い検証していくつもりである。
ＩＬＯの国際労働立法・行政と国際関係の重層的構造の変容

9月18日から23日、シドニーのニューサウスウェールズ図書館内のミッチェル・ライブラリーにおいてエレノア・ヒンダー文書を閲覧し、ILO、YWCA、イギリス外務省の史料が含まれていることを発見した。1月29日から2月2日、7日にILO文書館で第二次大戦中、およびヨーロッパ経済復興に関する史料を閲覧した。第二次大戦中では国際通貨基金(IMF)、国際復興開発銀行(IBRD)の構想に関係する史料を発見した。ヨーロッパ経済復興(ERP、Marshall Plan)に関しては、マーシャル援助受け入れ機関であるヨーロッパ経済協力機構(OEEC)の労働力プログラムの史料を閲覧し、マーシャル・プランに対するILOの関与の詳細を明らかにする史料を発見した。なお、グラスゴー大学教授のチャールズ・ゴア氏より、石油危機後の福祉国家の変容に関する研究の一環としての1976年のILO世界雇用プログラムについてご教示いただいた。2月5日から9日まではYWCA文書館において、日中戦争に関する史料を閲覧した。おもに戦時難民の支援、教育による協同組合事業(中国工業合作、Work Together)の活性化といった活動について調べることができた。これは2017年9月にシドニーでヒンダー文書を調査した結果と重なるものであり、非常に興味深い。2月10日より、ロンドンに移動し、国立公文書館(TNA)閉館の日月曜日はロンドン経済学校女性図書館において、リチャード・トーニー文書、道徳と社会衛生協会(AMS)の史料を閲覧した。トーニーに関しては第二次大戦中ワシントン大使館付社会・政治経済問題調査官であった際のアメリカ労働組合運動調査、AMSに関しては植民地省との関係を調べることができた。TNAにおいても第二次大戦中、マーシャル・プラン期のILOについて調査し、OEECの労働力プログラムの詳細を明らかにする史料群を発見した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度当初、両大戦間期の国際関係の特質を論じる準備として、帝国主義と民主主義という観点から、1930年代、40年代における労組の対外政策の形成および社会主義政党の政権獲得に関する問題提起の報告を行った。国際労働機関(ILO)の変容や発展を論じる際に、この時期特有の国内政治の要因の重要性が高いことが明らかになった。こうした国際機関と、それを構成する加盟国の相互作用や共時的な変化を具体的に叙述できる点にILO史の意義があるのだが、それを十分な史料的根拠をもって実証した業績は存在していないことが予想された。そこで、そのことを確認するために国際機関史に関する最近の研究動向を詳細に調べた。海外史料調査の成果は以下の通りである。ウォーリック大学近代史料センターとロンドン経済学校女性文書館でイギリス労働組合、女性運動に関する史料調査を行った。両館を利用することで可能となる上海における国際労働運動の解明は、中国の文書館が公開規制を強めている状況にあって意義が大きかった。その成果を3つの研究会で報告する機会を得た。さらにILOとYWCAとの関係を調査するため、ジュネーヴで両方の文書館を訪問した。両組織間の史料が対応関係にあるばかりでなく、11月にイギリスで得られた文書と相互に補完しあうものであることがわかった。とりわけ、ILOとYWCAにまたがる活動をしていたオーストラリア出身の労働運動家であるエレノア・ヒンダーに関し、貴重な史料が収集できた。彼女の活動や作成文書から読み取れる認識を分析することで、国際機関史におけるキリスト教社会主義の位置づけが解明できると思われる。この論点に関し、来年度4月に研究会報告を予定している。10月に博士論文提出のためのプロポーザル・コロキアムに通過した。3章構成のうち、第1章の一部と第2章の一部を提出した。11月にウォーリック大学近代史料センターとロンドン経済学校女性文書館でイギリス労働組合、女性運動に関する史料調査を行った。1月にその成果を3つの研究会で報告する機会を得た。うちひとつは英語で報告した。そのほかの報告は主として第3章前半にあたる内容である。2月末から3月初めにかけて、ILOとYWCAとの関係を調査するため、ジュネーヴで両方の文書館を訪問した。主として第2章の一部に相当する。

なお、グラスゴー大学教授のチャールズ・ゴア氏より、石油危機後の福祉国家の変容に関する研究の一環としての1976年のILO世界雇用プログラムについてご教示いただいた。2月5日から9日まではYWCA文書館において、日中戦争に関する史料を閲覧した。おもに戦時難民の支援、教育による協同組合事業(中国工業合作、Work Together)の活性化といった活動について調べることができた。これは2017年9月にシドニーでヒンダー文書を調査した結果と重なるものであり、非常に興味深い。2月10日より、ロンドンに移動し、国立公文書館(TNA)閉館の日月曜日はロンドン経済学校女性図書館において、リチャード・トーニー文書、道徳と社会衛生協会(AMS)の史料を閲覧した。トーニーに関しては第二次大戦中ワシントン大使館付社会・政治経済問題調査官であった際のアメリカ労働組合運動調査、AMSに関しては植民地省との関係を調べることができた。TNAにおいても第二次大戦中、マーシャル・プラン期のILOについて調査し、OEECの労働力プログラムの詳細を明らかにする史料群を発見した。これまではILO事務局の主体性について検討してきたが、今後は、ILO事務局の意図の受け皿となる加盟国労組に関する検討を中心とし、ILOおよび国際労組、国際女性組織といった国際NGO、との関係を整理する。そして、博論構想に従い、各章ごとに個別論文として投稿する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。