hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖鎖による分子認識と接着

神経細胞表面の領域特異的な発現パターンを示す糖鎖抗原であるHNK-1の機能と生合成調節メカニズムの解析も重要な研究課題である。糖蛋白性のHNK-1抗原形成に与るグルクロン酸転移酵素が精製され性質が調べられている。本年度は、この酵素の基質となる糖鎖の構造が明らかにされた。動物胚における軟骨形成のメカニズムの解明をめざして、繊維芽細胞とマトリクスとの相互作用とが試験管内で検討されている。本年度は、繊維芽細胞の凝集反応を阻害するコンドロイチン硫酸に結合する蛋白であるglycocalfinが同定された。また、プロテオグリカンの糖鎖部分であるグリコサミノグリカンの生合成の調節機構が解明されつつある。インフルエンザウイルスやエイズウイルス、さらに細菌や寄生体の特異的受容体としてガングリオシドや糖蛋白糖鎖の重要性も明かにされつつある。とくに本年度には、インフルエンザA型とB型ウイルスのヘムアグルチニン及びシアリダーゼの点突然変異体を作製すると、糖鎖との結合性に大きな変化の見られることが明らかになった。線虫の体内に発見されたS-型のレクチンの構造と分布が解明され、発生と分化における糖鎖の役割を解明するための基礎が確立した。ヒト大腸癌のsLe^X糖鎖が血管内皮細胞と癌細胞との接着が癌の転移性を決定していることが既に見いだされているが、この糖鎖抗原の生合成を左右するフコース転移酵素が明らかになり、このcDNAを強制発現させることによって、大腸癌細胞の接着性や転移性が変化することが解明された。多細胞生物の発生や恒常性維持にとって重要な細胞接着に関係する認識反応における糖鎖とその生合成機構及び糖鎖認識分子の位置づけを明確にすることが本班の主要な目標である。神経細胞表面の領域特異的な発現パターンを示しまた接着分子に含まれる糖鎖抗原であるHNK-1の機能と生合成調節メカニズムの解析を行っている。本年度は、HNK-1抗原形成に与るグルクロン酸転移酵素を精製し性質が調べた結果、活性発現におけるリン脂質の重要性があきらかになった。コリン作動性シナプス形成にともなって発現されるガングリオシドの化学構造がこれまでに解明されたが、本年度はこの分子が高親和性コリン取り込み機構に関与することが示された。インフルエンザウイルスやエイズウイルス、さらに細菌や寄生体の特異的受容体としてガングリオシドや糖蛋白質糖鎖の重要性も明かにされつつある。本年度は、肝炎ウイルス、パルボウイルスなどの糖鎖性受容体の特異性を明らかにした。線虫の体内に発見されたS-型のレクチンの構造と分布が解明され、発生と分化における糖鎖の役割を解明するための基礎が確立つつある。本年度は、32kDaガレクチンの変異導入実験に成功しその性質の一端が明らかになった。ヒト大腸癌のsLeX糖鎖がが癌の転移性を決定していることが既に見いだされているが、本年度は、この糖鎖抗原の生合成を左右するフコース転移酵素が明らかになり、このcDNAを強制発現させることによって、大腸癌細胞の接着性や転移性が変化することが解明された。さらに、マクロファージレクチンとそれによって認識される糖鎖の癌転移における重要性が明らかになった。
ヒトがん細胞由来顆粒球コロニー刺激因子の遺伝子構造とその発現

GーCSF(顆粒球コロニー刺激因子)は顆粒球の前駆細胞に作用し,その増殖と分化を促進する因子である.本研究代表者らは,これまでにGーCSFを構成的に産生するヒトやマウスのがん細胞(CHUー2,NFSA細胞)より,ヒトマウスGーCSF cDNAを単離した.そこで本年度は,これらGーCSF cDNAを用いて,染色体遺伝子ライブラリーよりそれらの染色体遺伝子を単離し,その構造を決定した.GーCSF遺伝子は,ヒト,マウスともに全長約2,5kbであり, 5個のエクソンから成り立っている.ヒトとマウスの遺伝子間においては,そのエクソン部分は72,6%の相同性を示し,さらに,そのプロモーター領域300bpでは,互いに80%以上の相同性を持っている.また,ヒトーマウスハイブリッド細胞, FACSによる染色体の分別化,及びin situハイブリダイゼーション法により,ヒトGーCSF遺伝子は, 17番目の染色体q21ー22の領域に,存在することを示した.さらに,マウスの種によって遺伝子上にpolymorphysmが存在することを利用し,マウスGーCSFは11番目の染色体55ー57の領域に存在することを明らかとした.一方, GーCSFを構成的に発現するヒトがん細胞(CHUー2)より, GーCSF遺伝子を単離し,解析したところ,その構造は正常細胞の遺伝子と同等であった.そこで,マウスGーCSF染色体遺伝子をpSV2neoとともにCSF産生細胞(CHUー2),並びに非産生細胞(HeLa,FL)に導入し, G418耐性株を樹立したところ,ヒトGーCSF産生細胞においてのみマウスGーCSF遺伝子の発現が観察された.また, GーCSF遺伝子のプロモーターを大腸薗CAT遺伝子と結合し, CHUー2, HeLaやFL細胞に導入した.この際も, CHUー2細胞においてのみ, CATの発現がみられ,ヒト口腔がん細胞(CHUー2)におけるGーCSFの構成的発現は,そのプロモーターに作用する核内因子が構成的に産生,あるいは活性化されているためと結論された.GーCSF(顆粒球コロニー刺激因子)は顆粒球の前駆細胞に作用し,その増殖と分化を促進する因子である.本研究代表者らは,これまでにGーCSFを構成的に産生するヒトやマウスのがん細胞(CHUー2,NFSA細胞)より,ヒトマウスGーCSF cDNAを単離した.そこで本年度は,これらGーCSF cDNAを用いて,染色体遺伝子ライブラリーよりそれらの染色体遺伝子を単離し,その構造を決定した.GーCSF遺伝子は,ヒト,マウスともに全長約2,5kbであり, 5個のエクソンから成り立っている.ヒトとマウスの遺伝子間においては,そのエクソン部分は72,6%の相同性を示し,さらに,そのプロモーター領域300bpでは,互いに80%以上の相同性を持っている.また,ヒトーマウスハイブリッド細胞, FACSによる染色体の分別化,及びin situハイブリダイゼーション法により,ヒトGーCSF遺伝子は, 17番目の染色体q21ー22の領域に,存在することを示した.さらに,マウスの種によって遺伝子上にpolymorphysmが存在することを利用し,マウスGーCSFは11番目の染色体55ー57の領域に存在することを明らかとした.一方, GーCSFを構成的に発現するヒトがん細胞(CHUー2)より, GーCSF遺伝子を単離し,解析したところ,その構造は正常細胞の遺伝子と同等であった.そこで,マウスGーCSF染色体遺伝子をpSV2neoとともにCSF産生細胞(CHUー2),並びに非産生細胞(HeLa,FL)に導入し, G418耐性株を樹立したところ,ヒトGーCSF産生細胞においてのみマウスGーCSF遺伝子の発現が観察された.また, GーCSF遺伝子のプロモーターを大腸薗CAT遺伝子と結合し, CHUー2, HeLaやFL細胞に導入した.この際も, CHUー2細胞においてのみ, CATの発現がみられ,ヒト口腔がん細胞(CHUー2)におけるGーCSFの構成的発現は,そのプロモーターに作用する核内因子が構成的に産生,あるいは活性化されているためと結論された.
異種間浸透と多型細胞質性を示す南インド洋地域ショウジョウバエ群の学術調査

昭和51年度に実施された第二次環インド洋・東南アジア地域ショウジョウバエ群学術調査(代表者北川修教授都立大)によって採集されたオナジショウショウバエ(キイロショウジョウバエD.melanogasterの近縁種)のなかにミトコンドリアDNAの異種間浸透とヘテロプラズミーを示す系統がそれぞれ含まれていることを最近お茶の水女子大において明らかにした.特に,相異なる生物種(オナジショウジョウバエとD.mauritiana)に,それぞれ一般的な二種類のミトコンドリアを一つの細胞質にもつヘテロプラズミーは,從来報告されていなかった現象である,ミトコンドリアは母性遺伝をする.しかし今回見出されたヘテプラズミーは,その父親個体が何かは別としても父性遺伝のあったことを強く示唆しているように思われる.ミトコンドリアの遺伝様式の理解を深めるうえにも,その質性究明は重要であるが広く分子系統学,細胞生物学にとっても興味深い.ところが,このヘテロプラズミーを示すことが分った系統は,レユニオン島由来の2系統のみである.またその特集にともなう生態調査記録は,残されていない.そこで,あらたにより多くの系統を現地調査から得,またその生息状態,共存種の内訳などの記録をとり,この事実に関する研究を確固たるものとしたい.本学術調査は,レユニオン島とその近隣の二国(モーリシャス,セーシェル)において多数のオナジショウジョウバエとその近縁種を採集,生態調査を行い,ミトコンドリア分析に必要な生存標品を研究室に持ちかえり,系統化することを目的とする.1987・7・81987・8・1の期間,南インド洋のレユニオン,モーリシャス,セーシェルに各々約1週間ずつ滞在した.これら3島において採集できたキイロショウジョウバエとその近縁3種の個体数を以下に示す. D.melanogasterは,レユニオン44,モーリシャス34,セーシェル6.このうち,最も新しい報告(Tsacas et al,1981)では,モーリシャス,セーシェルにおけるこの種の記載はない. D.simulausが,採集できたのはレユニオンのみであった.一方,D.mauritianaは,モーリシャス固有種で他の2島において採集できなかった.D.Sechelliaは,セーシェル固有種でやはり他の島(国)には見出せなかった.今回の採集期間は限られ,南半球の低温・乾燥期にあたっていたことを考えると,各調査地域の新しい種構成をここで断定するのは早い.しかし,人家性のキイロショウジョウバエが全世界に分布を広めているが,モーリシャスやセーシェルにも侵入が始まったことが新しく明した.モーリシャス固有種であるD.mauritianaの生息域は,サトウキビ畑が主であったので,この固有種の生存に著しい影響を与えることはないだろう.もっとも民家周辺からもこの種を採集できたので今後,キイロショウジョエバエとの関係を注目してゆく必要がある.D.sechelliaは,ヤエヤマアオキの落果のみで採集が出来た.この植物への依存は度は極めて高いようで,トラップによる観密実験を行ったところ,周辺に多数のショウジョウバエが飛しょうしているにもかかわらず,D.sechelliaのみ集まって来て,隣接の他の果実トラップには入らなかった.ヘテロプラズミーと関連して興味のあったD.simulausとD.mauritianaの同所性生息状態は,大規模な採集調査をしてもやはり確認できなかった. (表1参照)ミトコンドリアを主としてDNAの解析に供するために,生きた標本個体を4種計約200研究室にて系統化することが出来た.ヘテロプラズミーのその後の実情を明らかに出来るものと期待している.乾燥標本から新〓らしい標本を何例か見出している.現在,資料製理と共に,確認をいそいでいる.まとめて,報告の機会を持ちたい.昭和51年度に実施された第二次環インド洋・東南アジア地域ショウジョウバエ群学術調査(代表者北川修教授都立大)によって採集されたオナジショウショウバエ(キイロショウジョウバエD.melanogasterの近縁種)のなかにミトコンドリアDNAの異種間浸透とヘテロプラズミーを示す系統がそれぞれ含まれていることを最近お茶の水女子大において明らかにした.特に,相異なる生物種(オナジショウジョウバエとD.mauritiana)に,それぞれ一般的な二種類のミトコンドリアを一つの細胞質にもつヘテロプラズミーは,從来報告されていなかった現象である,ミトコンドリアは母性遺伝をする.しかし今回見出されたヘテプラズミーは,その父親個体が何かは別としても父性遺伝のあったことを強く示唆しているように思われる.ミトコンドリアの遺伝様式の理解を深めるうえにも,その質性究明は重要であるが広く分子系統学,細胞生物学にとっても興味深い.ところが,このヘテロプラズミーを示すことが分った系統は,レユニオン島由来の2系統のみである.またその特集にともなう生態調査記録は,残されていない.

そこで,あらたにより多くの系統を現地調査から得,またその生息状態,共存種の内訳などの記録をとり,この事実に関する研究を確固たるものとしたい.本学術調査は,レユニオン島とその近隣の二国(モーリシャス,セーシェル)において多数のオナジショウジョウバエとその近縁種を採集,生態調査を行い,ミトコンドリア分析に必要な生存標品を研究室に持ちかえり,系統化することを目的とする.1987・7・81987・8・1の期間,南インド洋のレユニオン,モーリシャス,セーシェルに各々約1週間ずつ滞在した.これら3島において採集できたキイロショウジョウバエとその近縁3種の個体数を以下に示す. D.melanogasterは,レユニオン44,モーリシャス34,セーシェル6.このうち,最も新しい報告(Tsacas et al,1981)では,モーリシャス,セーシェルにおけるこの種の記載はない. D.simulausが,採集できたのはレユニオンのみであった.一方,D.mauritianaは,モーリシャス固有種で他の2島において採集できなかった.D.Sechelliaは,セーシェル固有種でやはり他の島(国)には見出せなかった.今回の採集期間は限られ,南半球の低温・乾燥期にあたっていたことを考えると,各調査地域の新しい種構成をここで断定するのは早い.しかし,人家性のキイロショウジョウバエが全世界に分布を広めているが,モーリシャスやセーシェルにも侵入が始まったことが新しく明した.モーリシャス固有種であるD.mauritianaの生息域は,サトウキビ畑が主であったので,この固有種の生存に著しい影響を与えることはないだろう.もっとも民家周辺からもこの種を採集できたので今後,キイロショウジョエバエとの関係を注目してゆく必要がある.D.sechelliaは,ヤエヤマアオキの落果のみで採集が出来た.この植物への依存は度は極めて高いようで,トラップによる観密実験を行ったところ,周辺に多数のショウジョウバエが飛しょうしているにもかかわらず,D.sechelliaのみ集まって来て,隣接の他の果実トラップには入らなかった.ヘテロプラズミーと関連して興味のあったD.simulausとD.mauritianaの同所性生息状態は,大規模な採集調査をしてもやはり確認できなかった. (表1参照)ミトコンドリアを主としてDNAの解析に供するために,生きた標本個体を4種計約200研究室にて系統化することが出来た.ヘテロプラズミーのその後の実情を明らかに出来るものと期待している.乾燥標本から新〓らしい標本を何例か見出している.現在,資料製理と共に,確認をいそいでいる.まとめて,報告の機会を持ちたい.
低速電子線の蛍光体への侵入深さとカソードルミネッセンスに関する研究

低速電子線用の蛍光体の研究進展が滞っている理由として,固体への電子線の侵入深さ,エネルギー伝達領域等についての解明が十分になされていないためである.これは低速電子線励起において,電子線の入射エネルギーの定量的な解析が不可能であったことが原因の一つである.我々はこれまでの研究で,低速電子線励起時における蛍光体の表面電位の測定方法を確立した.この方法により,低速電子線照射における固体表面への入射電子エネルギーが定量的に示すことができるため,低速電子線の侵入深さについての研究を行っている.昨年度に引き続き,硫化亜鉛(ZnS),アルミニウム(Al),酸化イットリウム(Y_2O_3),ストロンチウムチオガレイト(SrGa_2S_4)についてへの電子線の侵入深さについて実験的な側面から検討を行い,更にその理論的な裏付けを行うために,モンテカルロシミュレーションによる解析を行った.実験を行った上記の材料はいずれも,これまで知られていた理論値(Feldmanの値)よりも,より深く電子線が侵入しているという実験結果が得られた.モンテカルロシミュレーションにより,解析を行ったところ,Feldmanにより得られた値よりも深く侵入しているという結果が得られたものの,実験値には及ばなかった.そこで,低速電子線の侵入が,高速領域では考慮する必要の無かった要因があるのではないかと考え実験を行った結果,固体への電子線照射によって発生する固体内に発生する電界が,一次電子の侵入及び二次電子の拡散に大きな影響を与えている可能性が示唆された.低速電子線用の蛍光体の研究進展が滞っている理由として,固体への電子線の侵入深さ,エネルギー伝達領域等についての解明が十分になされていないためである.これは低速電子線励起において,電子線の入射エネルギーの定量的な解析が不可能であったことが原因の一つである.我々はこれまでの研究で,低速電子線励起時における蛍光体の表面電位の測定方法を確立した.この方法により,低速電子線照射における固体表面への入射電子エネルギーが定量的に示すことができるため,低速電子線の侵入深さについての研究を行っている.まず,蛍光体の母体材料として代表的な硫化亜鉛(ZnS)への電子線の侵入深さについて実験的な側面から検討を行った.電極上に形成した発光層の上にZnSを部分的に堆積させる.ZnSは非発光層であるので,電子線を照射すると,電子はZnSを通り抜け,発光層に到達することにより発光する.ZnSを介した部分と介さない部分とでは,異なる発光特性を示し,その差違から侵入深さを類推した.その結果,4keV以上の高速電子線照射の場合は,Feldmanの式に概ね一致する傾向が伺えたが,低速電子線領域においては,Feldmanの式よりも大きな値を示し,1keVにおいては20nm以上(Feldmanの式では約7nm),300eVにおいては10nm以上侵入している可能性が高いこどが類推され,低速電子線の侵入深さは,現在考えられている値よりもかなり大きなものであることが伺える.4keV以上の高速電子線領域においてFeldmanの式と概ね一致したということは,本実験の方法により正しく測定できていることを示唆するものと考えられる.低速電子線用の蛍光体の研究進展が滞っている理由として,固体への電子線の侵入深さ,エネルギー伝達領域等についての解明が十分になされていないためである.これは低速電子線励起において,電子線の入射エネルギーの定量的な解析が不可能であったことが原因の一つである.我々はこれまでの研究で,低速電子線励起時における蛍光体の表面電位の測定方法を確立した.この方法により,低速電子線照射における固体表面への入射電子エネルギーが定量的に示すことができるため,低速電子線の侵入深さについての研究を行っている.昨年度に引き続き,硫化亜鉛(ZnS),アルミニウム(Al),酸化イットリウム(Y_2O_3),ストロンチウムチオガレイト(SrGa_2S_4)についてへの電子線の侵入深さについて実験的な側面から検討を行い,更にその理論的な裏付けを行うために,モンテカルロシミュレーションによる解析を行った.実験を行った上記の材料はいずれも,これまで知られていた理論値(Feldmanの値)よりも,より深く電子線が侵入しているという実験結果が得られた.モンテカルロシミュレーションにより,解析を行ったところ,Feldmanにより得られた値よりも深く侵入しているという結果が得られたものの,実験値には及ばなかった.そこで,低速電子線の侵入が,高速領域では考慮する必要の無かった要因があるのではないかと考え実験を行った結果,固体への電子線照射によって発生する固体内に発生する電界が,一次電子の侵入及び二次電子の拡散に大きな影響を与えている可能性が示唆された.
ミクロ界面損傷を考慮したCFRP積層板の3次元非弾性損傷進展解析手法の開発と実証

本研究は,CFRP製構造部材の損傷・破壊挙動を高精度に予測することを目標に,ミクロ界面の損傷進展挙動を考慮したCFRP積層板のマルチスケール非弾性損傷進展解析手法の構築を行った.均質化理論に連続体損傷力学を導入するとともに,損傷の影響を考慮した弾粘塑性構成式を提案することで,CFRP積層板のミクロ界面における損傷進展挙動と,マクロ力学特性の低下を関連付けて解析を実施した.本研究は,CFRP構造部材の効率的設計に資するため,ミクロ界面の損傷進展挙動を考慮したCFRP積層板のマルチスケール非弾性損傷進展解析手法の構築を目的とする.提案手法は,ミクロ界面の損傷進展挙動とCFRP積層板のマクロ力学挙動を相互に関連付けた高精度な解析が可能であり,構成材料の性質やその組合せが多岐に渡るCFRP積層板の特性解析を低コストで実施できる.これにより,CFRP構造部材の設計を効率的に進めることができ,当該分野での我が国の国際競争力確保に貢献できる.上記の目標を達成するため,平成27年度では,CFRP積層板の非弾性挙動を考慮した損傷判定則を報告者が開発してきた解析コードに導入することで,マルチスケール非弾性損傷進展解析手法を新規に構築した.これにより,樹脂母材の粘塑性挙動に起因するCFRP積層板の非線形挙動を考慮した損傷進展解析が可能となった.加えて,本解析コードで使用する材料パラメータを同定するために,CFRP積層板の材料試験を実施し,クロスプライCFRP積層板の層間破壊靭性に関する基礎データを取得し,解析結果および実験結果についての比較・検討を行った.本研究では,ミクロ界面の損傷進展挙動を考慮したCFRP積層板のマルチスケール非弾性損傷進展解析手法の構築を目的としている.このため,平成27年度においては,CFRP積層板の非弾性挙動を取り扱うことが可能な解析手法の構築に取り組む必要があったが,上記「研究実績の概要」欄で述べたように,開発した解析コードを用いてCFRP積層板の非線形挙動を考慮した損傷進展解析が可能となり,この点については概ね目標が達成された.一方,解析結果および実験結果についての比較・検討に関しては,解析精度の観点から課題が残っており,損傷判定則の高精度化など,更なる検討が必要であることから,進捗に関しては上記のように判断した.本研究はCFRP製構造部材の効率的設計に資するため,ミクロ界面の損傷進展挙動を考慮したCFRP積層板のマルチスケール非弾性損傷進展解析手法の構築を目的とする.これを達成するため,平成28年度では,連続体損傷力学に基づく損傷表現を時間依存型の均質化理論に組込むことで,CFRP積層板の弾粘塑性挙動を考慮したマルチスケール損傷進展解析手法を構築するとともに,材料試験により材料パラメータの取得および妥当性の検証を行った.複合材料であるCFRP積層板は,構成材料である炭素繊維と樹脂母材の力学特性が大きく異なる上に,樹脂母材の力学特性が負荷速度に応じて変化するため,非常に複雑な力学特性を示すことが知られている.そこで本研究では,従来の弾塑性材料に対する損傷発展則を時間依存変形についても取り扱うことが可能な形式へと拡張するとともに,これを均質化理論に組込むことで,炭素繊維および樹脂母材それぞれの特性から,複合材料であるCFRP積層板のマクロ力学特性とミクロ界面の損傷進展挙動を相互に関連付けて解析が可能な解析手法を構築した.つづいて樹脂母材で作成した試験片を用いて材料試験を実施することで,材料パラメータを取得するとともに,粘塑性変形の進展にともなう材料の劣化度を表す損傷発展則についても同定を行った.これらの成果を用いて非主軸負荷を受ける一方向CFRP積層板の弾粘塑性損傷進展解析を実施した結果,繊維/母材界面を起点とするミクロ界面損傷の発生・進展と,それにともなうマクロ応力ーひずみ関係の低下を確認することができ,本解析手法がCFRP積層板の非弾性損傷進展挙動を高精度かつ低コストに解析可能であることが示された.本研究は,CFRP製構造部材の損傷・破壊挙動を高精度に予測することを目標に,ミクロ界面の損傷進展挙動を考慮したCFRP積層板のマルチスケール非弾性損傷進展解析手法の構築を行った.均質化理論に連続体損傷力学を導入するとともに,損傷の影響を考慮した弾粘塑性構成式を提案することで,CFRP積層板のミクロ界面における損傷進展挙動と,マクロ力学特性の低下を関連付けて解析を実施した.本研究課題の平成28年度における推進方策としては,提案手法の実構造物への適用を主な目標とする.これにあたって,部材全体のミクロ構造を考慮したモデルで解析することは,モデル作成や計算コストの観点から非現実的であるため,提案手法とズーミング解析手法とを組合せる新規手法を開発することで,これらの問題を解決する.まずは部材のミクロ構造は考えず一様材料からなると考え,マクロ有限要素モデルを作成し,これに適切なマクロ構成式および境界条件を与えて解析を行う.つづいて,マクロ解析の結果に基づき詳細解析が必要と判断された箇所に対して,これまでに開発したミクロ界面損傷進展解析を実施することで,ミクロ/マクロを連成解析する.さらに,CFRP構造部材の損傷解析をより効率的に実施するため,本手法を反映したユーザーサブルーチンを作成し,汎用有限要素解析ソフトへ組込みを試みる.並びに,上記「現在までの進捗状況」で述べた解析の高精度化についても継続して取り組む.

これに関しては,損傷判定則の検討に加えて,損傷の有無のみを考慮した損傷表現を拡張し,要素における損傷の度合いも考慮した損傷表現の導入を試みる.また,これらの解析結果の妥当性・有効性を確認するため,実験結果との比較を随時実施し,提案手法の実用性を明らかにする.28年度が最終年度であるため、記入しない。計算固体力学28年度が最終年度であるため、記入しない。
尿中PGE-MUMの肺癌バイオマーカーとしての有用性の検討

本年度は肺癌(腺癌)16例のPGE-MUM測定を行い、臨床像を検討した。まず背景については、年齢(歳)70±14歳、性(男/女)4/12、ステージ(I/II/III/IV/再発)7/0/2/5/2、喫煙歴(有/無)8/8 I期2/7、III期2/2、IV期2/5、再発2/2、喫煙指数(BI)272±659であった。PGE-MUM(μg/g・Cr)は平均29.4±29.2(I期19.4±13.4、III期39.5±35.1、IV期43.1±24.3、再発20.5±6.0)と再発を除き、病期が進むにつれてPGE-MUMは増加する傾向であった。一方、従来の腫瘍マーカーであるCEA(ng/ml)は、平均19±78(I期4.3±3.5、III期83.4±222.5、IV期15.9±20.5、再発14.1±20.7)であった。PGE-MUMの値と治療との相関(化学療法)については、SD4例では51.6→23.1、18.4→17.4、22.2→20.2、33.4→20.6、PR1例(放射線療法併用)では、51.9→52.0であり、必ずしも治療効果と相関していなかった。手術症例は、いずれもI期であり、PGE-MUMが低値であったが、術後に定期的に測定し、再発の有無との関連性についても検討する予定である。また、腺癌以外の肺癌(小細胞がん、扁平上皮癌)でもPGE-MUMを測定したところ、高値を示したが、これらの肺癌では重喫煙者、COPD合併例が多く、背景肺の炎症を反映している可能性が高いと考えられた。PGE-MUMの臨床検体は順調に集積しており、また、病期と相関する傾向にあり、バイオマーカーとして有効である可能性が示唆された。PGE-MUMは喫煙、COPDでも増加するため、比較的喫煙歴が少ない症例群ではバイオマーカーとして有用である可能性がある。今後さらに症例を集積し、検討を行う予定である。当院にて治療(各種化学療法、分子標的薬、免疫療法、手術いずれも含む)を行った肺癌(腺癌)29例のPGE-MUM測定を行い、臨床像を検討した。可能な症例では治療前後の値を比較検討した。まず、臨床背景については、平均年齢(歳)66.歳、性(男/女)10/19、ステージ(IA/IB/IIA/IIB/IIIA/IIIB/IV/再発)13/0/1/0/2/3/8/2、喫煙歴(有/無)14 /15であった。PGE-MUM(μg/g・Cr)は平均24.2±26.6(I期17.8±16、II期10.5、III期27.0±30、IV期35.4±29.2、再発20.5±6.0)とIII期、IV期の進行例ではPGE-MUMは高値であった。一方、従来の腫瘍マーカーであるCEA(ng/ml)は、平均12.6±30(I期3.7±2.3、II期2.9、III期36±140、IV期13.5±21.6、再発14.1±20.7)であった。PGE-MUMの値と治療との相関(化学療法)については、必ずしも治療効果と相関していなかった。手術症例は、早期例が多く、PGE-MUMが平均17.0±15と低値であった。術後の再発は2例であったが、再発と術後2か月のPGE-MUMの値は関連がみられなかった。また、他臓器腫瘍の肺転移についてもPGE-MUMを測定したところ、骨肉腫などでは著明な高値を示した。また、腺癌以外の肺癌でCOPD合併例ではPGE-MUMは高値であった。PGE-MUMの臨床検体は順調に集積している。進行例ほど高値であり、バイオマーカーとして有効である可能性がある。しかし、化学療法、放射線療法の治療効果予測や、術後再発の予測における有用性は明らかでなく、今後さらに症例を集積し、検討を行う予定である。PGE-MUMは肺腺癌の診断、病期の予測、治療の選択、治療効果、再発予測などに有用である可能性がある。一方で、性、喫煙、他の基礎疾患、内服薬などによって影響をうけるため、症例をより多く集積し、背景ごとに解析を行う予定である。PGE-MUMは肺腺癌の診断、病期の予測、治療効果、再発予測などに有用である可能性があるが、現時点の検討では、治療効果や再発予測における有用性は明らかでなかった。PGE-MUMは治療内容(放射線、化学療法)だけでなく、性、喫煙、他の基礎疾患、内服薬などによって影響をうけるため、症例をより多く集積し、背景ごとに解析を行う予定である。研究の進行がやや遅れており、次年度により多くの費用が必要になると考えられます。
新規肉腫バイオマーカーを利用したリキッドバイオプシーの臨床応用

肉腫の新しいバイオマーカーを発見し、肉腫患者の再発・転移を早期診断する手技を確立する。肉腫患者の血液から組織特異的なエクソソームおよび分泌型miRNAを同定し、臨床情報と解析を行う。具体的な研究項目は、患者血液中腫瘍由来エクソソームの特定、患者血液中腫瘍由来分泌型miRNAの特定、特定miRNAの治療標的としての検証、特定エクソソーム・分泌型miRNAと患者臨床病理学的関連性の解析である。このように組織特異的なエクソソームおよび分泌型miRNAを同定し、バイオマーカーの乏しい肉腫診療での新しい診断法や治療法として臨床応用可能かどうかを検証する。
ルーチョ・フォンターナの新しいモノグラフィの為に：補完研究として

ルーチョ・フォンターナは、イタリア移民の子としてアルゼンチンで出生し、民族的母国イタリアに帰還して育った芸術家である。第二次世界大戦後、ミラノにおいて空間主義を提唱し、20世紀後半の前衛芸術運動の旗手となった。この芸術家について、日本ではこれまで、1964年と2016年に2冊のモノグラフィが出版されている。本研究では、この2冊を中心としたこれまでの日本におけるフォンターナ研究で欠落している部分を補完し、国外の最新の研究動向において注目されつつある問題を広く扱って、新しいモノグラフィを執筆することを目指す。
アミノレブリン酸治療効果を予測する新規高感度画像診断プローブの開発

アミノレブリン酸(ALA)投与時の腫瘍におけるプロトポルフィリンIX (PpIX)蓄積量を定量評価する目的で、C-11標識ALA誘導体([C-11]MALA)を開発した。[C-11]MALAは照射終了から35分と短時間に4.4%の収率で得られ、[C-11]MALAの腫瘍細胞株およびマウス腫瘍への集積量は、それぞれの腫瘍に蓄積するPpIX量と相関し、[C-11]MALAを用いたPETにより、ALA投与時のPpIX蓄積量を予測できる可能性が示された。アミノレブリン酸(ALA)の5位に[C-11]メチル基を導入した[6-11C]5-amino-4-oxo hexanoic acid ([C-11]MALA)の合成法を検討した。[C-11]メチル化反応条件の最適化を行い、DMSO中、塩基に0.2等量のtetrabutylammonium fluorideを利用し、室温90秒間の反応により、75.6%の放射化学的収率でメチル化体を得た。NaOH水溶液によるエステル加水分解は、穏和な条件(0.1 N,室温, 90秒)で進行し、強塩基の使用や加温により副生成物の割合が増加した。最後に0.4 N HCl水溶液を加え、室温で90秒間でイミンを加水分解した。これらの反応条件で遠隔自動合成を行い、HPLCにより精製を経て、照射終了から35分と短時間に、4.4%の収率で[11C]MALAを97.5%の放射化学的純度で得る方法を確立した。[C-11]MALAのin vitroにおける安定性を、PBSおよびマウス血漿中で評価したところ、いずれも一時間後まで安定に存在した。[6-11C]5-amino-4-oxo hexanoic acid ([C-11]MALA)のin vivoにおける体内動態および腫瘍集積を検討した。4種のヒト腫瘍由来細胞株(AsPC-1, U-87-MG, BxPC-3, MIA PaCa-2)の皮下腫瘍モデルマウスに[C-11]MALAを尾静脈より投与したところ、血液中から速やかに消失し、腫瘍に集積した。投与1分後における[C-11]MALAの腫瘍集積は、[H-3]アミノレブリン酸の投与早期における腫瘍集積と相関し、[C-11]MALAの腫瘍への初期取り込みはアミノレブリン酸の取り込み量を反映すると考えられた。[C-11]MALAの投与後期にこける腫瘍からの消失速度は、アミノレブリン酸デヒドラターゼの発現が高い腫瘍において遅く、[C-11]MALAはアミノレブリン酸デヒドラターゼ発現量依存的に腫瘍に滞留した。[C-11]MALAの投与60分後における腫瘍集積量は、アミノレブリン酸投与時のプロトポルフィリンIX蓄積量と相関した。これらの結果は、[C-11]MALAの腫瘍取り込みが、アミノレブリン酸の腫瘍への取り込みおよび腫瘍内におけるアミノレブリン酸デヒドラターゼによる代謝を反映することで、アミノレブリン酸投与時のプロトポルフィリンIX蓄積量を予測できる可能性を示す。アミノレブリン酸(ALA)投与時の腫瘍におけるプロトポルフィリンIX (PpIX)蓄積量を定量評価する画像診断法を開発するため、C-11標識ALA誘導体の設計、標識合成法の確立、腫瘍細胞株および皮下腫瘍モデルマウスを用いた評価を行った。ALAの5位に[C-11]メチル基を導入した[6-11C]5-amino-4-oxo hexanoic acid ([C-11]MALA)を、ALAエステルのSchiff塩基誘導体のC-11メチル化と続く脱保護反応により、照射終了から35分と短時間に、4.4%の収率で[C-11]MALAを97.5%の放射化学的純度で得る方法を確立した。[C-11]MALAの腫瘍細胞株およびマウス皮下移植腫瘍への集積量は、それぞれの腫瘍にALAを添加した際に生成するPpIX量と相関した。[C-11]MALAのin vivoにおける体内動態および腫瘍集積を検討し、[C-11]

MALAを用いたPETにより、アミノレブリン酸投与時の腫瘍におけるプロトポルフィリンIX蓄積量を評価出来る可能性を認めた。[C-11]MALAの腫瘍集積機序を裏付ける実験にも着手しており、研究は順調に進行していると考えられる。放射線医薬品化学[C-11]MALAの腫瘍集積機序のさらなる推定を行う。[C-11]MALAの腫瘍滞留機序であると推定されるアミノレブリン酸デヒドラターゼとの結合は可逆的であり、検出が難しいことが予想されるため、[C-11]MALAのin vivoにおける化学形の分析や阻害実験など複数の手法を用いてその証明を目指す。[C-11]MALAの標識合成法を確立した。In vitroにおけるプローブの基礎的評価を行い、ALA投与時の腫瘍におけるPpIX蓄積量を評価出来る可能性を認めた。実験動物を用いたin vivo実験にも着手しており、研究は順調に進行していると考えられる。平成26年度に実施した腫瘍モデルマウスを用いた評価において、[C-11]MALAの取り込み量およびPpIXの蓄積量に偏りが生じ、より詳細な評価を行うためには、多様な腫瘍モデルの使用が求められた。同様の結果は平成25年度に実施した培養細胞を用いた検討においても認められ、in vitroにおける細胞株の検討は順調に進行しているが、in vivo実験に用いる腫瘍モデルマウスに時間がかかっている。[C-11]MALAのPETプローブとしての有用性をin vivoにおいて評価する。すなわち、ALAおよび[C-11]MALAを生体内に投与した際の非特異的集積や排泄を評価するため、[H-3]ALAおよび[C-11]MALAをマウス尾静脈より投与し、一定時間後における放射活性の分布を経時的に解剖法およびPET撮像により検討する。また、[C-11]MALAの生体内における代謝安定性を評価するため、[C-11]MALAを投与後、一定時間後に関心臓器を摘出し、放射活性の化学形をHPLCやTLCを用いて分析する。腫瘍細胞を移植し、腫瘍片を形成させた腫瘍モデルマウスに[H-3]ALAおよび[C-11]MALAを尾静脈より投与し、一定時間後における関心臓器の放射活性を解剖法およびPET撮像により検討する。さらに[C-11]MALAのin vivoにおける腫瘍取り込みび蓄積がALA投与時のPpIX蓄積量を反映する事を確認するため、別途非放射性ALAを腫瘍モデルマウスに投与し、腫瘍へのPpIX蓄積性を算出し、[C-11]MALA集積量とPpIX量の比較を行う。27年度に異なる腫瘍モデル作成を試みる。平成25年度に実施した腫瘍細胞株を用いた評価において、[C-11]MALAの取り込み量およびPpIXの蓄積量に偏りが生じ、より詳細な評価を行うためには、多様な腫瘍モデルの使用が求められた。腫瘍モデルの選択や準備に時間がかかっているため、次年度使用額が生じた。平成26年度に異なる腫瘍細胞を用いた追加実験を行う予定である。
環境の幾何学条件に応じた役割切替え能力の発達

小学校2, 4, 6年生を対象とした実験を完了し,以下の結果を得た(現状も分析を続行している).1)三者跳躍課題の遂行に伴うミスの回数を学年間で比較した結果,第2学年以上になるとミスの回数が多くなる傾向が見られた.2年生においては一方向のみあるいは定型的に跳躍方向を切り替える組(例えば,左右1回ずつ交互に,あるいは2回ずつ交互になど)が7割がたを占め,第4学年以上になると不規則に跳躍方向を切り返す組が7割がたを占めていた.また第6学年では成人と同じく,反時計回り方向へ跳躍するケースが顕著に多くなった(平均で成功回数の7割).2)先導跳躍者に対する他二者の遅れに関して学年間に有意差はなかったが,全ての学年における遅れ時間が,成人より有意に大きかった.また先導・追従性に差がない等質群においては,成人と同じく,正方形条件における遅れが正三角形条件における遅れより大きい傾向があった.また先導性に差がある異質群においては,成人とは逆に,正方形条件において先導児童が早期に跳躍することを示す二者先導(一者追従)型の協応パタンを示す傾向が強かった.3)等質群では,三者の配置が対称な正三角形条件において三者それぞれが他を先導する確率が等しく(約33%),正方形条件では跳躍方向に空き地を持つ一者が先導する確率が抜きん出て高く,他の二者が先導することはほとんどなかった.これら協応パタンは成人のパタンと同じ性質であり,それぞれの地形における跳躍者の配置の対称性から群論に基づいて予測したパタンと一致する.一方で異質群においては先導児童が場の制約に反して先導する傾向が高かった.そこで現れるパタンの時空間対称性は地形から予測される対称性より低い.現在,跳躍者の個性が地形の幾何学対称性から予測される協応パタンの対称性が,そこに配置される跳躍者の個性によって崩れることを説明する数理モデルを検討している.山梨大学教育学部ならびに東京学芸大学附属小学校の協力に負うところが大きい.また研究分担者の協力により実験がスムーズに進行したこと,また名古屋大学・Macquarie大学を中心とした研究協力者とのタイアップにより,理論的な検討が飛躍的に進んだことも大きく影響している.児童の実験を完了し,データ分析・学会発表の作業を進行させている.また論文投稿に向けたデータの検討も順調であり,現在,幼年から少年期の発達を専門とする研究者との連携を通して学年間の差を検討している.また小児神経科医のグループとの連携で,社会性に強い偏りがあるASD患者と健常者との三者跳躍課題を実施した.現在三次元動作データを解析しており,ASD者は他社の跳躍方向を見極めてから跳躍する傾向がある可能性を確認している.結果として三者協応システム全体の動作に大きな遅れが確認できると予想している.さらに現在,幾何学的対称性から群論に基づいて協応パタンの分岐を予測する計算機実験を計画している.そこで構築される三者跳躍エージェントをVR空間に投影してヒトの跳躍者と三者跳躍させることにより,児童の実験から確認されつつある,環境の幾何学的対称性と行為者の対称性との交絡によって協応パタンの対称性が低減する現象を,VR協応空間上に再現したいと考えている.ここから非対称な幾何学構造を持つ三者跳躍環境をVR空間上にデザインし,協応システムの安定性を減ずるように先導・追従性を変動させた人工エージェントに寄り添う経験を持たせることで,身体的社会性を育成する教育システムを構築する.小学校2・4・6年生の児童に三者跳躍課題(Kijima et al., 2017)を課し,得られた三次元データに協応秩序の解析と跳躍時間差の解析を施した.前者においては,2年生から4年生にかけて秩序の柔軟性を示す方向切り返しの回数に大幅な増大が見られた.また三者に跳躍空間を3つ与えた対称条件より,跳躍空間を4つ与えた非対称条件において多くの切り返しが見られた.さらに非対称条件では,担任教諭の評定による先導・追従性のばらつきが大きい三者において多く切り返しが見られる傾向があり,その傾向は特に6年生で顕著であった.一方で跳躍時間差の解析の結果,成人より平均的な時間差が大きい傾向があった.また3学年全てにわたって,対称条件に比べて非対称条件で時間差が大きい傾向があり,その傾向は特に先導・追従性のばらつきが小さい三者で顕著であった.一方で先導・追従性のばらつきが大きい三者においては,先導性が顕著に高い跳躍者が他を先導する傾向があった.特に成人による非対称条件下での跳躍では場の制約で先導者が決まるが(Kijima et al, 2017),先導性の高い児童がその幾何学的制約を侵害して,本来の先導者を先行するケースが多く見られた.そしてその傾向は2年生から6年生において顕著に見られた.以上,局所的には成人と類似した跳躍連携の規則が見られたが,幾何学的な拘束を凌駕して先導追従性に関する個人差が先導者を決める傾向が強く見られた.

こういった知覚運動能力については2年生から6年生に到るまでに大きな変化はなかったが,三者の社会的認知能力を要する秩序の柔軟性については2年生から4年生に至る間に差が見られた.ただし以上の結果は比較的少数例を分析した結果にすぎず(3学年X先導性のばらつきに関する2群の6群それぞれについて46名),H30年度において例数を増やして再検討する必要が大いにある.小学校との打ち合わせならびに実験実施に時間がかかる.効率的かつより丁寧に基礎動作を指導する工夫が必要である.すでにこの対応に関しては検討済みで,事前に基礎動作の指導を施す方策も具体化してある.これを用いてH29年度とほぼ同数のデータ数が確保できれば,本年度後半から来年度にかけて実施する少数事例の測定は容易に遂行できると考えている.こういった実地的な問題のあぶり出しと対処法を事前に策定できたこと自体が今後につながる大きな成果であると考え,進捗を概ね良好と自己評価した.小学校2, 4, 6年生を対象とした実験を完了し,以下の結果を得た(現状も分析を続行している).1)三者跳躍課題の遂行に伴うミスの回数を学年間で比較した結果,第2学年以上になるとミスの回数が多くなる傾向が見られた.2年生においては一方向のみあるいは定型的に跳躍方向を切り替える組(例えば,左右1回ずつ交互に,あるいは2回ずつ交互になど)が7割がたを占め,第4学年以上になると不規則に跳躍方向を切り返す組が7割がたを占めていた.また第6学年では成人と同じく,反時計回り方向へ跳躍するケースが顕著に多くなった(平均で成功回数の7割).2)先導跳躍者に対する他二者の遅れに関して学年間に有意差はなかったが,全ての学年における遅れ時間が,成人より有意に大きかった.また先導・追従性に差がない等質群においては,成人と同じく,正方形条件における遅れが正三角形条件における遅れより大きい傾向があった.また先導性に差がある異質群においては,成人とは逆に,正方形条件において先導児童が早期に跳躍することを示す二者先導(一者追従)型の協応パタンを示す傾向が強かった.3)等質群では,三者の配置が対称な正三角形条件において三者それぞれが他を先導する確率が等しく(約33%),正方形条件では跳躍方向に空き地を持つ一者が先導する確率が抜きん出て高く,他の二者が先導することはほとんどなかった.これら協応パタンは成人のパタンと同じ性質であり,それぞれの地形における跳躍者の配置の対称性から群論に基づいて予測したパタンと一致する.一方で異質群においては先導児童が場の制約に反して先導する傾向が高かった.そこで現れるパタンの時空間対称性は地形から予測される対称性より低い.現在,跳躍者の個性が地形の幾何学対称性から予測される協応パタンの対称性が,そこに配置される跳躍者の個性によって崩れることを説明する数理モデルを検討している.山梨大学教育学部ならびに東京学芸大学附属小学校の協力に負うところが大きい.また研究分担者の協力により実験がスムーズに進行したこと,また名古屋大学・Macquarie大学を中心とした研究協力者とのタイアップにより,理論的な検討が飛躍的に進んだことも大きく影響している.データの倍増ならびに先導・追従性が高い児童を操作的に組み合わせた実験計画が必要.小学校との連携を強化する研究者に参加を依頼し,1名を分担者として迎え入れることができた.今後,先導・追従性の強さに応じて参加者となる学童を選抜する必要があるが,その確保と実験参加に伴う登下校・学級活動への影響を最小限に抑える工夫が必要になる.この方針を東京学芸大学附属ならびに山梨大学附属小学校との議論で確定すべきである.児童の実験を完了し,データ分析・学会発表の作業を進行させている.また論文投稿に向けたデータの検討も順調であり,現在,幼年から少年期の発達を専門とする研究者との連携を通して学年間の差を検討している.また小児神経科医のグループとの連携で,社会性に強い偏りがあるASD患者と健常者との三者跳躍課題を実施した.
占領～ポスト占領期のアメリカ広報宣伝/メディア政策-映像とラジオを中心に

2011年3月と2012年3月の2回、研究代表者・分担者および海外研究協力者による国際シンポジウムを東京大学で開催し、研究成果を公表するとともに貴重なフィードバックを得た。2012年のシンポジウムの内容は、同時に論文集(共著書)にまとめられ、2012年6月末に刊行される予定である。3年間の共同研究を通して、冷戦初期アメリカの海外向け視聴覚メディアに関する研究が、政策と受容の両側面において大きな進展を見た。3年計画の初年度であるH21年度は、まず5月に早稲田大学にて第1回の打合せ会議を開催し、今後の研究計画を話し合った。ラジオと映像という2種類のメディアについて、「時間軸」(冷戦の推移)、「空間軸」(国内外におけるローカル性とグローバル性)、「テーマ軸」(冷戦のツールとして用いられた産業、スポーツ、住空間など)の3つの軸を立てて各自の研究を共同研究全体の中に位置づけ、3年目に共著書の出版を目指すことが合意された。6月9月にかけては、国内外の文書館に出かけて史料調査を行うなど、各自の分担研究を進めた。例えば代表者の土屋および分担者の谷川、協力者の身崎・山内・小林は、米国立公文書館で8月9月にかけてそれぞれ資料調査を実施した。また原田は新潟大学所蔵のVOAテープのデジタル化を進めた。9月に東京大学にて、各自の調査成果の報告会を開催した。土屋は米国立公文書館のUSIS映画スクリプトの所蔵状況、中でも「企業調達映画」と呼ばれるジャンルについて報告した。この報告会ではまた、12月に新潟大学と共同で開催するシンポジウムの打合せも行われた。12月、新潟県生涯学習センターにてシンポジウムを共同開催し、CIE映画上映関係者への公開インタビューやパネル・ディスカッションを行うとともに、県立図書館所蔵のCIE映画関係史料の調査も行った。2010年2月には、本年度最後の科研研究会を早稲田大学で開催した。トルコ共和国ビルケント大学から講師を迎えてトルコにおける文化冷戦について報告を受けるとともに、次年度へ向けての打合せを行った。全体として、初年度としては概ね満足な成果が得られたと考える。また本年度は、2010年11月に米国テキサス州サンアントニオで開催される米国アメリカ学会(American Studies Association)でのセッションを申請し、既にアクセプトされている。これにより次年度、科研研究の海外発信を行う準備が整った。ドキュメンタリー映画とラジオ放送に焦点を当て、占領期ポスト占領期米国の対外広報宣伝政策について共同研究を行う本プロジェクトは、米国の対外広報宣伝の蟹際比較を行い、冷戦史に新たな光を当てるとともに、ドキュメンタリー映画史の新たな側面を開拓するという点で、成果を上げた。具体的には、2010年5月に谷川・小林・土屋が台湾国立図書館および国史館にてUSIS映画関係の資料調査を行い、台湾の研究者と研究交流を行った。同じく5月、愛媛大学にて、研究成果公開のためのシンポジウムと出版計画について打合せ会議を行った。9月には土屋と海外研究協力者のホウンが韓国・高麗大学にて研究報告を行った。10Aには東京大学にて、立教大学の井川教授によるVOAに関するレクチャーを受けるとともに、シンポジウムと出版計画について第2回の打合せ会議を行った。11月には、米国テキサス州サンアントニオで開催されたAmerican Studies Association 2010年次大会にて、谷川・士屋および海外研究協力者のオズグッドが、パネルを組んで研究成果の発信を行うとともに、米国の研究者たちからフィードバックを得た。12月にはCIE映画関係者に聞き取り調査を行うとともに、シンポジウムの最終打合わせを行った。2011年3月5目、東京大学大学院情報学環および井川科研との共催で、シンポジウム「占領期・ポスト占領期の視聴覚メディアと受容-民主化・冷戦・モダニティ第1部:浸透するアメリカ・変容するアジア-CIE/USIS映画とラジオ放送」を開催し、多くの貴重なコメントを得るとともに実りあるディスカッションを行った。海外研究協力者のオズグッド(米国)とホウン(韓国)も参加し、冷戦期米国の対外公報宣伝について国際比較研究を進めた。さらに、この科研研究の成果を最終年度に刊行するための準備を進めた。ドキュメンタリー映画とラジオ放送に焦点を当て、占領期ポスト占領期米国の対外広報宣伝政策について共同研究を行う本プロジェクトは、米国の対外広報宣伝の国際比較を行い、冷戦史に新たな光を当てるとともに、ドキュメンタリー映画史の新たな側面を開拓するという点で、最終年度にふさわしい成果を上げた。具体的には2011年5月30日、東京大学情報学環にて研究会を開催し、各自の研究進捗状況について報告を行うとともに、最終年度のシンポジウム開催および成果刊行について打合せを行った。7月11月にかけて各自、追加的な資料調査を国内外で行うと同時に、研究代表者の土屋は成果の一部を7月24日南山大学で開催されたアメリカ研究者夏季セミナーで英語発表した。最終シンポジウムと書籍の刊行を目指して各自論文の執筆を進める一方、出版社との交渉を行った。9月10月にかけて順次論文が完成し、海外研究協力者(ケネス・オズグッド、メアリー・ルー、ホ・ウンの3名)の論文については翻訳者を雇用して日本語に訳した。

論文集刊行に向けての準備を進めるいっぽう、2012年3月4日、東京大学大学院情報学環および井川科研との共催で、最終シンポジウム「占領する眼・占領する声-CIE/USIS映画とVOAラジオ」を開催した。研究分担者全員に加えて、研究協力者の身崎・とちぎ、海外研究協力者のホ・ウン(韓国)もパネリストとして参加し、3年間の研究成果を公開した。コメンテーターとして韓国・ソウル大学から鄭容郁教授および早稲田大学の土屋礼子教授を招いた。またCIE映画の上映も併せて行った。100名以上の参加者を得て、実りあるディスカッションを行うことができた。その後も3年間の成果をまとめた論文集の編集作業を引き続き進めており、最終的には2012年6月に刊行予定である。3年間を通じて、メディア研究、映画史研究、アメリカ研究、アジア研究、アーカイブ学などの異分野の研究者による学際的研究により、冷戦初期の視聴覚メディア研究に大きな進展をもたらした。