hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
緑膿菌の抗生物質排出ポンプの遺伝子発現と蛋白質解析

免疫力の低下した患者に感染を起こす緑膿菌は多くの異なった抗生物質に対して耐性である。そのメカニズムの一つとして最近、特に重視されているのは緑膿菌における薬剤の低い透過性と細胞内に達した薬剤の能動的排出の連係作用である。我々は既に緑膿菌の排出ポンプをコードするmexA-mexB-oprM遺伝子をクローン化することに成功している。そこでこのクローンmexA-mexB-oprMの遺伝子の一部をプローブとして種々の緑膿菌においてこの耐性遺伝子がどのように発現されているかをノーザンプロット法を用いたmRNAの検定及び電気泳動による膜蛋白の検出を行った。その結果次のようなことが明らかとなった。(1)我々が最初に分離した薬剤排出の亢進した菌TNPO51/O58、ロ-ザン大学で分離されたnalB変異株など多剤耐性株ではいずれもmexオペロンの発現が亢進していた。(2)ノルフロキサシン耐性菌として分離されたnfxB及びnfxC株ではいずれもmexオペロンの発現は低かった。(3)野性株においてもある程度のmexオペロンの発現が見出された。次に光感応性を有するフルオロキノン剤を用いてキノロン剤を認識して排出する膜蛋白を特定化する実験を行った。その結果mex蛋白よりも強く反応する膜蛋白があることが明らかとなった。更に動物細胞のMDR阻害剤がMexポンプを阻害するか否かの実験を行ったところReserpineなどが部分的に阻害することが明らかとなった。本研究では特に後者に重点を置いた研究を行った。そこでこのクローンmexA-mexB-oprMの遺伝子の一部をプローブとして種々の緑膿菌においてこの耐性遺伝子がどのように発現されているかをノーザンプロット法を用いたmRNAの検定をすることによって調べた。(1)我々が最初に分離した薬剤排出の亢進した菌TNP051/058、ロ-ザン大学で分離されたnalB変異株、更には国内で分離されたOCR1株など多剤耐性株ではいずれもmexオペロンの発現が亢進していた。(2)ノルフロサキシン耐性菌として分離されたnfxB及びnfxC株ではいずれもmexオペロンの発現は野生株のそれと同等であった。(3)野生株においてもある程度のmexオペロンの発現が見出された。このようにmRNAレベルでのmex遺伝子の発現が確認されたので、次にこれらにコードされる蛋白質の検定を行った。その結果mexオペロンの発現が亢進している菌では41Kの内膜蛋白(多分mexAにコードされる蛋白質)及び51Kの外膜蛋白質の(oprMにコードされる蛋白質)の過剰発現が確認された。しかしながらmexB産物ははっきりとした確認はできなかった。緑膿菌は多くの抗生物質に耐性を示す。その理由の一つはこの菌は薬剤を能動的に細胞外に排出することにある。そしてそれに係わる排出蛋白としてMex-オペロンにコードされる内膜蛋白2種と外膜蛋白一種が同定されている。そこで本研究ではこれらの蛋白質の役割を明らかとするため、次のような実験を行った。(i)薬剤排出に際して薬剤を認識する蛋白を特定化するため光感応性fluoroquinolone及びテトラサイクリンを用いた標識の実験を行ったところ、分子量約13,000と24,000の蛋白質が標識されたが、それらはMex-蛋白とは異なっていた。

(ii)MexA,MexB及びOprMに対する抗体を作成するためこれらをコードする遺伝子にpolyhistidine標識を遺伝子操作で付けアフィニティクロマトによって各々の蛋白質を精製した。これを用いて抗体を作成し、次に述べる実験に供した。(iii)Mex-オペロンのmexA,mexB,oprMを独立に破壊した菌を作成し、これを用いてciprofloxacinの細胞内蓄積の実験を行った。その結果mexA,とmexBの変異株では野性株より多くのシプロフロキサンシンが蓄積した。更にoprM欠損株ではmexA/B欠損株より更に高いレベルの蓄積が認められた。従ってこれらの蛋白質の薬剤排出における役割が明らかとなりかけてきた。
高屈折率差導波路の大規模解析理論の開発とシリコンフォトニックデバイス設計への応用

厚さ数十nm程度の低屈折率材料を高屈折率材料で挟んだ構造を有するスロット導波路は、その屈折率の不連続により、光を微小な領域に強く閉じ込める事ができることから、非線形光学効果を大きく増強することが可能である。このため、非線形光学効果を用いた光デバイスのデバイスサイズの小型化や省電力化が可能である。非線形光学効果を用いた光デバイスを構成する場合、非線形光学効果の起こりやすさを表す非線形光学係数が大きいだけでなく、動作波長帯域において分散特性が平坦であることが必要である。これまでの研究で、非常に大きな非線形屈折率を有するシリコンナノ結晶をスロット部に導入したスロット導波路について着目し、詳細に非線形特性や分散特性を評価した結果、大きな非線形光学係数を有するだけでなく、幅広い波長帯域にわたって平坦な分散特性を有する構造パラメータを明らかにしてきた。平成24年度の研究では、フォトニック結晶導波路に代表される周期構造導波路において発現するスローライト効果に着目し、スローライト効果を用いてスロット導波路における非線形光学特性のさらなる向上をめざし研究を進めた。具体的には、スロット導波路とフォトニック結晶導波路を組み合わせた新規導波路構造を考案し、本研究で開発した有限要素法に基づく数値解析ソフトを用いて、その光学特性を評価してきた。その結果、これまでに提案してきた単純なスロット導波路と比較して、今回新たに考案した新規構造を用いる事で、一桁程度大きな非線形光学係数を得られる事を明らかにした。厚さ数十nm程度の低屈折率材料を高屈折率材料で挟んだ構造を有しているスロット導波路と呼ばれる光導波路は,その屈折率の大きな不連続性により,微少な低屈折率の領域に強く光を局在させることができるため,非線形光学効果を大きく増強することが可能である.このため,デバイスサイズの小型化やデバイスの消費電力の低減が可能である.また,シリコン細線導波路を代表とする矩形の高屈折率差導波路と比較して,導波路設計の自由度が高く,矩形の高屈折率差光導波路では実現することが困難な特性を有する光導波路を設計することが可能である.具体的には,スロット導波路における大きな非線形光学効果を利用した四光波混合による波長変換器への応用が考えられている.四光波混合を高効率に発現させるためには,使用する波長帯域において,非線形係数が大きいだけではなく,波長分散特性が低分散かつ平坦となることが必要不可欠である.平成22年度の研究では,大きな非線形屈折率を有するシリコンナノ結晶をスロット部に導入したスロット導波路に着目し,非線形係数と分散特性の構造依存性を詳細に評価した.有限要素法を用いた最適構造探索を行った結果,幅広い波長帯域において平坦かつ低分散であり,シリコン細線導波路と比較して1桁以上も大きな非線形係数を得られる構造が存在することを明らかにした.さらに,製造誤差による構造パラメータの変化による特性劣化についても検討を行い,構造トレランスの大きな導波路パラメータの特定に成功した.高屈折率差導波路型偏波変換器は,シリコン細線導波路を始めとする高屈折率差導波路に固有の問題である偏波依存性を解決するために必要不可欠な光デバイスの一つである.これまでに,小型な偏波変換器として,シリコン細線導波路上部および側面に伝搬方向に幅の狭くなるアルミニウム薄膜を装荷した構造が提案されている.しかしながら,この偏波変換器では,シリコンとアルミニウムの境界付近に光が局在するため,表面プラズモンポラリトンの影響により損失が非常に大きいといった問題点があった.そこで,我々は損失の原因の一つであるシリコン細線導波路側面のナルミニウムを取り除き,さらに,損失低減化のために,シリコン細線導波路と上部のアルミニウム層の間にシリカからなるバッファ層を設けた偏波変換器の新規構造を提案した.このような構造とすることによって,アルミニウムに比べ非常に低損失なシリカ中に光が局在するため,偏波変換器の損失の低減が可能となり,これまでに提案されている偏波変換器と比べて,損失を大きく低減することが可能であることを明らかにした.一般に,導波路構造を伝搬方向に変化させ偏波を変換する偏波変換器では,デバイス長を長くすることにより,偏波変換効率を向上することが可能である.そこで,デバイス長をこれまで提案されているものより長くした場合でも,低損失としたまま,偏波消光比を約10dB向上させることが可能であることを明らかにした.厚さ数十nm程度の低屈折率材料を高屈折率材料で挟んだ構造を有するスロット導波路は、その屈折率の不連続により、光を微小な領域に強く閉じ込める事ができることから、非線形光学効果を大きく増強することが可能である。

具体的には、スロット導波路とフォトニック結晶導波路を組み合わせた新規導波路構造を考案し、本研究で開発した有限要素法に基づく数値解析ソフトを用いて、その光学特性を評価してきた。その結果、これまでに提案してきた単純なスロット導波路と比較して、今回新たに考案した新規構造を用いる事で、一桁程度大きな非線形光学係数を得られる事を明らかにした。平成23年度の研究成果は,現在論文として投稿中である.これまでは個々のデバイスに着目し,特性の評価を行ってきたが,今後は光デバイスを複数組み合わせた光回路全体についての評価を行う予定である.
英文法と英語構文の核と周辺に関する大規模コーパスに基づいた生成理論的研究

一定の挿入節、間接疑問文としてのif節、半動名詞構文、同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文の6構文を取り上げ、これら6構文が英文法においてどれほどの核あるいはどれほどの周辺に位置づけられるのか、これらの各構文における核メンバーと周辺メンバーとしてどのようなものが同定されるのかを解明する。最先端の言語理論を押し進める実証面と理論面がバランスよく融合した研究成果が期待できる。4つの構文、半動名詞構文、同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文の実証的な研究である大室(2018)に加えて、6つの構文に関して、実証面と理論面がバランスよく融合した集大成的研究が期待できる一定の挿入節、間接疑問文としてのif節、半動名詞構文、同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文の6構文を取り上げ、これら6構文が英文法においてどれほどの核あるいはどれほどの周辺に位置づけられるのか、これらの各構文における核メンバーと周辺メンバーとしてどのようなものが同定されるのかを解明する。4つの構文、半動名詞構文、同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文の実証的な研究である大室(2018)に加えて、6つの構文に関して、実証面と理論面がバランスよく融合した集大成的研究が期待できる
ロシア極東地域の市場経済化と経済開発の基本方向

研究の目的と課題ロシアにおける市場経済の形成過程とロシア経済の世界経済への統合過程をロシア極東に即して調査研究することを本研究の目的とした。本研究課題の出発時点で三つのことを調査研究の課題とした。(1)ロシア極東地域開発政策等に関する課題について移行の課題と開発の課題とは同時的に存在している課題である。二つの構造的な関係に注視すること、移行の課題と開発の課題は相互に前提しあう関係にあること、開発の課題の解決のありようが主導的であり、移行の課題は開発の課題のありように著しく依存していること、これが研究期間を通して持続した問題関心であり、結論である。これはロシア極東および他の旧ソ連邦諸地域の観察を通して明確である。次に、ロシア極東における移行と開発の課題にとっては、この地域における開発イッシューを的確に把握することが肝心である。と同時に、開発イッシューには中央政府および地方政府の役割が不可分離の要因として位置づけられる。ここでの開発イッシューは、体制移行の課題の核心である計画経済の残存産業構造の置き換えに連動していくことになる。(2)極東地域統計の収集・処理と統計方法調査の課題について引き続いて統計データ収集とその処理作業を持続している。(3)旧ソ連邦諸地域との比較の課題についてコーカサス諸国や中央アジア諸国などの旧ソ連邦内の他の諸地域との比較論的研究を心がけている。調査研究の成果を早急に学術図書として公刊することを目指している。ロシアにおける市場経済の形成過程とロシア経済の世界経済への統合過程をロシア極東に即して調査研究することが本研究の目的である。その調査研究の課題は次の三つである。(1)ロシア極東地域開発政策における開発ガイドライン、開発資金源泉、開発実施主体、開発方法とプログラム策定手法などの調査研究、(2)ロシア極東地域統計の収集と統計制度の調査、(3)ロシア極東の市場経済化と経済開発の可能性の比較論的考察。今年度は、ロシア政府策定の極東経済開発政策を実証的に分析する作業の一環として、次の諸項目についてロシア極東行政単位間経済統計比較を中心に研究をすすめた。I.人口動態諸指標総人口、性別年齢別人口構成、出生率・死亡率・自然増加率、幼児死亡率、地域間転出入などII.市場経済形成の諸指標国有資産私有化、所有形態別企業構成、地域内総生産、工業生産高、軍需生産から民需生産への転換、投資・投資源泉、所有形態別住宅建設、畜産、輸送、小売商品販売高、所有形態別商品取引高比較、証券取引所、外国貿易、合弁企業などIII.生活水準諸指標地方財政、税金滞納状況、セクター別賃金、月平均家計収支構造、賃金未払額、雇用などIV.価格諸指標消費者物価指数、卸売物価指数、セクター別価格、食料品価格、諸エネルギー価格、電力料金、消費者諸課税などロシア極東の9行政単位の人口において沿海地方(30%)、ハバロフスク地方(21%)、アムール州(14%)、サハリン州(9%)で約4分の3を占める。これら4行政単位に伝統的に工業化は集積し、交通基盤は建設され、農業は立地してきた。しかし、極東でも開発後進地で自然条件がもっとも厳しく人口比で14%のサハ共和国(ヤクーチャ)が地域内総生産、生活水準で第一位であることを地域統計は示している。統計比較と開発におけるその含意をたずねることが次の課題である。[本研究の目的と課題]ロシアにおける市場経済の形成過程とロシア経済の世界経済への統合過程をロシア極東に即して調査研究することが本研究の目的である。そのために次の三つを調査研究の課題としている-(1)ロシア極東地域開発政策におけるプログラム策定手法、開発ガイドライン、開発方法、開発実施主体、開発資金源泉の調査研究、(2)ロシア極東地域統計の収集、形成途上にある統計制度と統計方法の調査、統計方法に相違をもつ行政単位間のデータ比較の方法の研究、(3)ロシア極東の市場経済化と経済開発の課題を旧ソ連邦諸地域との比較において明確にすること。[(1)の課題について]

移行の課題と開発の課題とは同時的に存在している課題であること、しかも移行の課題は開発の課題の解決のありように依存していること、したがって、移行と開発の課題にとってロシア極東における開発イッシューを的確に把握することが研究の核心に位置するする必要があること、この二つのことが調査の進行につれていっそう明らかとなった。ここでの開発イッシューは、一言で言えば、計画経済の残存産業構造の置き換えである。これは開発資金源泉を上位に置く研究アプローチとは視点を異にする。[(2)の課題について]先行年度に引き続いて統計データ収集とデータベース構築の作業を持続している。[(3)の課題について]ロシア連邦内の多くの諸地域およびロシア以外のCIS諸国についてもロシア極東と共通の開発イッシューを観察することができる。この開発イッシューヘアプローチする上での適切な概念と分析用具を準備すること、実際に開発イッシューの構造を明らかにすることが今後の課題である。先行年度の調査研究の成果を含めて次年度の目標は学術図書の形でこの課題を仕上げることである。本研究の目的と課題ロシアにおける市場経済の形成過程とロシア経済の世界経済への統合過程をロシア極東に即して調査研究することが本研究の目的である。本研究課題の出発時点で三つのことを調査研究の課題とした。1ロシア極東地域開発政策等に関する課題について移行の課題と開発の課題とは同時的に存在している課題であることの構造的な関係を注視することがこの研究改題の持続した研究関心であった。移行の課題と開発の課題は相互に前提しあう関係にあるが、開発の課題の解決のありようが主導的であり、移行の課題は開発の課題のありよう著しく依存していることが、ロシア極東およびその他の旧ソ連邦諸地域の観察を通して明瞭に浮かび上がってきた。移行と開発の課題ろしア極東における開発イッシューを的確に把握することが肝心なことである。と同時に、開発イッシューには中央政府および地方政府の役割が不可分離の要因として位置づけられるべきことが調査の進行につれていっそう明らかとなった。ここでの開発イッシューは、計画経済の残存産業構造の置き換えであるからである。2極東地域統計の収集・処理と統計方法調査の課題について引き続いて統計データ収集とその処理作業を持続している。3旧ソ連邦諸地域との比較の課題についてコーカサス諸国や中央アジア諸国などの旧ソ連邦内の他の諸地域にも視野を広げ比較論的研究を心がけている。これまでの調査研究を早急に学術図書の形で仕上げるを目指している。
小児(殊に1才以下)膀胱尿管逆流症の病態・生理・診断・治療体系の確立に関する研究

1)これまでに内視鏡にて下部尿路通過障害が否定された14例の男児原発性VURに対し、ウロダイナミクスおよび腎シンチグラフィーによる評価を行った。施行年齢は生後4ケ月から10歳まで、平均4.2歳であった。VURの内訳は、両側性8例、片側性6例、VURの重症度はgrade III以下の軽度中等度VURが8例、grade IV以上の高度例が6例であった。排尿が自立する年齢を考慮し、3歳未満(7例)と3歳以上(7例)の2群に分けて排尿圧を比較すると、平均排尿圧は前者では82cmH20、後者では57cmH20と3歳未満の群で高排尿圧例が多かった。また不安定膀胱の合併頻度は、3歳未満群では0%、3歳以上群では57%であり、両群間に相違を認めた。排尿圧とVURの重症度、排尿圧と腎瘢痕陽性率には有意な相関は認められなかった。以上の結果から、男児原発性VURの特徴として、乳児例では高排尿圧が、年長児例では不安定膀胱の存在がいずれも膀胱内高圧環境を介してVURの発生・増悪に深く関与することが示唆された。2)先天性リング状尿道狭窄(いわゆるCobb's collar)とVURの関係を検討した。過去5年間に74名(平均年齢5歳)の男児に尿道狭窄を認めた。VURを有し有熱性尿路感染を初発症状とするものが最も多く(54%)他に夜尿症・尿失禁などの下部尿路症状、血尿を認めた。尿道造影にて球部尿道にリング状狭窄を認め確定診断は小児用内視鏡(IOF)にて成された。不安定膀胱も89%に認めた。経尿道的切関(TUI)を同時に施行、これは尿路感染のコントロール、VURの消失、軽減、下部尿路症状の寛解など93%以上に有効であった。男児VURの診療にあたっては本症を念頭に診断・治療に当たる事が望まれる。これまでに内視鏡にて下部尿路通過障害が否定された14例の男児原発性VURに対し、ウロダイナミクスおよび腎シンチグラフィーによる評価を行ってきた。ウロダイナミクス施行年齢は生後4ヶ月から10歳まで、平均4.2歳であった。排尿が自立する年齢を考慮し、3歳未満(7例)と3歳以上(7例)の2群に分けて排尿圧を比較すると、平均排尿圧は前者では82cmH2O、後者では57cmH2Oと3歳未満の群で排尿圧が高いことが判明した。排尿圧が90cmH2O以上、7090cmH2O、70cmH2O未満をそれぞれHigh,Equivocal,Lowと定義すると、3歳未満群ではHigh 57%,Low 43%であるのに対し、3歳以上群ではHigh 14%,Equivocal 14%,Low 72%であり、3歳未満群では高排尿圧例が多かった。また蓄尿中に排尿筋が収縮する不安定膀胱の合併頻度は、3歳未満群では0%、3歳以上群では57%であり、両群間に相違を認めた。

排尿圧とVURの重症度、排尿圧と腎瘢痕陽性率には有意な相関は認められなかった。以上の結果から、男児原発性VURの特徴として、乳児例では高排尿圧が、年長児例では不安定膀胱の存在がVURの発生に深く関与することが示唆された。高排尿圧、不安定膀胱はそれぞれ排尿期、蓄尿期にみられるという相違はあるものの、膀胱内の高圧環境という点では共通しており、このような膀胱の高圧環境が原発性VURの発生・増悪因子として極めて重要であることが示された。先天性男児尿道リング状狭窄(いわゆるCobb's collar)の臨床的意義について検討した。対象とした男児は過去5年間当科で経験した74名で平均年令は5才、54%が有熱性尿路感染をし、他夜尿症、尿失禁、血尿あるいは出生前エコーにて尿路拡張等を有していた。下部尿路症状を有する3才以上男児には膀胱内圧検査を31名に施行、27名(89%)に不安定膀胱を認めた。確定診断は小児用ミニアチュア膀胱・尿道鏡(10F)にて成されその場で電極ナイフまたはコールドナイフにて経尿道的に切開(TUI)を加えた。54%にVURを認めたがTUIにて28%で消失、64%で改善した。有熱性尿路感染は95%でコントロール可能であった。抗コリン剤の併用を要したが尿失禁・夜尿症も同様に高率にコントロールされた。13例に狭窄の再発を認めたがその多くが電極ナイフを用いたものであった。結局TUIによる尿道狭窄治療は93%の寛解率を得た。VUR、下部尿路症状を呈する男児では本症を念頭に診断・治療にあたるべきでその際TUIは極めて有効な方法であった。
パーソナル電子カルテと地域資源を活用したウエルネスコミュニティの形成

場所と時間の制約がなく、パソコン、携帯電話、スマートフォンからのデータ入力ができ、継続して個人の生活習慣を自己管理することが可能なパーソナル電子カルテを開発した。このパーソナル電子カルテを、地域の各種コミュニティに属する人々に活用し、生活習慣改善を目的としたウエルネスコミュニティ形成に向けた活動を行った。1.パーソナル電子カルテ(PEHR)会員の募集とPEHRシステムの改善前年度に決定した生活習慣に関するPEHR記録項目について、企業の健康診断時や地域コミュニティーの集会に出向いて使用方法を説明し、会員募集を行うとともに、身体計測(身長、体重、体脂肪量、腹囲、握力、上腕周囲長)、食事調査(BDHQ使用)、フードモデル(SATシステム使用)による食事指導を行った。高齢者等、携帯電話やパソコンからの入力が困難な会員については、PEHR記録項目の記入用紙を配布し、現地で記入後回収するか、後日郵送してもらい、その内容をこちらでPEHRに入力した。また、PEHR使用における会員からの意見を聴取し、1管理者からの会員へのメッセージを見ることができる。2会員の入力状況を管理者がすぐ把握できるように、過去5日間に入力があった会員の背景を着色表示する。3各会員の入力結果をA4用紙の裏表1枚に表示できる。の機能を追加した。2.PEHRから得られたデータに基づく生活習慣と食生活の解析生活習慣が規則正しい人は食生活もバランスがとれているという仮説をたてたうえで、本研究で得られた各種調査データに基づいて解析し、この仮説を検証した。3.ウエルネスコミュニティーに関する調査・分析香川短期大学のある宇多津町と宇多津町に隣接する丸亀市、坂出市について、医療費、疾病、医療関係従事者、医療提供施設、健康・栄養状態などの現状と、医療・経済関連の基本情報を調査し、分析した。1.パーソナル電子カルテ(PEHR)の研究開発(1) PEHR記録項目の決定食生活に関する既存情報を参考にし、PEHRの生活習慣に関する記録項目を、(1)食生活パーターン(起床、朝食、昼食、夕食、夜食、就寝の時刻)、(2)外食・間食の有無、(3)喫煙、飲食について(1日の喫煙量と飲酒量)、(4)運動習慣について(1日の歩数、意識して運動した時間)、(5)食事の質と量(夕食の量と内容)の5項目とした。(2)セキュリティの確保のための個人認証方法管理者が指定したID・パスワードを会員に配布し、本人の結果は、本人のみが閲覧できるようにした。また管理者は、各会員から了承を得たうえで、全員の結果をみられるようにした。(3)メンテナンス、システム管理共用施設の使用に対応できるシステム管理方法をプログラムに組み込み、ソフトを作成した。(4)ソフトの作動確認と問題点修正作成したソフトを10名の学生に使用してもらい感想を聞いたところ、2回目以降は、ID・パスワードを再入力しなくてもよいようにならないかとの意見があったので、ID・パスワードを再入力しなくてもサイトに入れるようなシステムにした。ただし、携帯電話会社4社に問い合わせたところ、携帯電話では、ID・パスワード再入力不要の設定ができない機種があると判明したので、会員への使用方法の説明時にその旨を伝えることとした。2.ウエルネスコミュニティ形成のための方法論の研究メールや紙媒体によって協力を依頼し、学内教職員20名、地域の保健福祉事務所職員30名が会員になった。これらの会員に対して、PEHRの使用方法の説明をするとともに、身体計測(身長、体重、体脂肪量、腹囲、握力、上腕周囲長)、食事調査(BDHQ使用)、フードモデル(SATシステム使用)による食事指導を行った。その他、地域の病院関係者等にも協力を依頼し、現在、会員を増やしているところである。平成23年度に研究実施を計画していたパーソナル電子カルテ(PEHR)の研究開発については、記録項目、個人認証方法を決定した上で、プログラムソフトを作成し、作動確認と会員への協力依頼まで進めることができ、計画通り進捗していると考える。またウエルネスコミュニティ形成のための方法論の研究では、さまざまな階層から会員を募集し、PEHRの使用を依頼するとともに、当該会員に対して食事指導などを実施しており、おおむね順調に進展していると考える。平成23年度に引き続き、地域のコミュニティーや企業への会員の募集を行うとともに、PEHRを実際に使用してみてのアセスメントを行い、問題点がある場合は修正を行う。また会員の食生活パターンと実際の食事状況について、実際の食事調査を行いそれらの関係を解析する。さらに会員の意識改革、行動変容につながるかどうかについても検討していく予定である。ウエルネスコミュニティーに対する住民の認識と受容生に関する社会調査も引き続きを行ない、これらから得られた結果を解析しとりまとめる。平成24年度の研究費使用計画は、食事調査、社会調査費等の物品費に450,000円、旅費に100,000円、得られた結果の解析等に必要な人件費・謝金に100,000円、その他に50,000円、合計700,000円の予定である。
CARMA1シグナルの制御機構と免疫恒常性維持における役割

CARMA1のSH3-GUKドメイン間の会合は、CARMA1の重合化を介して、免疫シナプスにおけるNF-kBシグナロソームの形成とシグナル活性化に必須の役割を演じることが明らかとなった。一方で、SH3-GUK相互作用の不全は、Th2の異常活性化を生じ、高IgE血症を特徴する自己免疫様の皮膚疾患を発症させることが判った。従って、SH3-GUK相互作用は抗原受容体を介した末梢T細胞の恒常性維持にも重要であることが明らかとなった。我々はCarmalのGukドメインに結合する分子を酵母ツーハイブリッドスクリースング法により探索した結果、CarmalのSH3ドメインがスクリーニングされ、Carmalが自身のSH3とGukドメインで会合することが明らかとなった。また、この相互作用は分子間会合よりも分子内会合が優位であることが判った。CarmalのGuk、SH3の欠失変異や、Guk-SH3会合を失わせるSH3内の点変異(L820P)は、TCRやPKCを介したNF-κB活性化をほぼ完全に失わせた。また、L820Pマウスノックイン(L820P-KI)マウスは、Carmal-nullマウスとほぼ同様の形質(BCR.TCRを介したNF-κB活性化不全によるリンパ球活性化不全、血中IgMの低下、B-1BやMZBの消失、Tregの減少)を示した。このことから、SH3-Gukドメインの相互作用は、抗原受容体を介したNF-κB活性化に必須の役割を演じることが明らかとなった。しかし一方で、L820P-KIマウスは10週齢前後から耳介と尾に、炎症細胞の浸潤を伴う湿疹様の皮膚病変を生じることを見いだした。20週齢前後から耳介、尾部皮膚症状は瘢痕化し、前腕の届く範囲を中心としたびらんを形成した。この症状は点変異ホモ接合体のみに認められ、ヘテロ接合体や,CARMA1-nullマウスには認められなかった。病状を発症したマウスでは、脾腫、リンパ節腫大が認められ、30週齢で血小板、赤血球が減少し、白血球の上昇が認められた。また、血清中のIgG2a/2b、IgMとIgAが低値である一方,IgE値の著しい上昇が認められた。さらに,KIマウスの血清中には真皮に対する自己抗体の存在が確認された。病状を発症したマウスのT細胞をin vitroにて抗CD3抗体で刺激した所,IFN-γの産生量が点変異ヘテロマウスと同等であるのに対し,IL-4は著しく高い産生量を示したことから,KIマウスの病態がTh2分化の亢進に起因している可能性が考えられた。(1)Carmalシグナリングの制御機構の解析我々は、CarmalのSH3-Guk領域は、定常時には分子内で会合しているが、活性化時には分子間で相互作用を取ることを生化学的解析により証明することができた。次に、活性化時にCarmalのlinker領域のフレキシビリティを制御する因子を同定するため、キナーゼ標的部位変異体のNF-κB活性化能、SH3-Guk領域に会合する既知分子の影響について調べたが、明確な候補を見いだすに至らなかった。KIマウスの解析の結果、KIマウスはCarmal-nullマウスと同様に、nTregとB1-B細胞の消失、B2-B細胞およびMZB細胞の顕著な減少がみられ、ex vivoでのTCR、BCR刺激後のNF-κB活性化およびJNKの活性化が消失し、増殖およびサイトカイン産生の著しい不全を示した。すなわち、SH3-GUK相互作用はCARMA1の生理機能に必須であることが明らかとなった。発症マウスでは、脾腫、リンパ節腫大が認められ、表皮肥厚、表皮真皮へのリンパ球や好酸球の浸潤を伴う皮膚炎、肺炎、尾骨骨髄へのリンパ球、マクロファージ浸潤と巨細胞形成が認められた。また、血小板、赤血球が減少と白血球の上昇が認められた。また、血清中のIgG2a/2b、IgMとIgAが低値である一方、IgEの著しい上昇が認められ、抗真皮自己抗体の存在が確認された。発症マウスのT細胞をin vitroにて抗CD3抗体で刺激した所、未発症マウスのそれと同様に、TCR, BCRを介したNF-κBの著しい活性化不全が見られた。しかし、T細胞のIFN-γ産生が対照マウスと同等であったのに対し,IL-4は著しく高い産生量を示したことから,点変異マウスの病態がTh2分化の亢進に起因する可能性が考えられた。研究(1):CARMA

1シクナリンクめ制御機構の解析CARMAは、TCR-CD28シグナルに依存して形成される免疫シナプス上のCarma1クラスター形成におけるSH3-GUK相互作用の影響を、SH3-GUK相互作用を障害した変異CARMA-GFP融合蛋白を導入したAND-TCR発現T細胞を作製して調べた結果、SH3-GUK相互作用は、Carma1クラスター形成に必須であることが判った、SH3KIマウスの免疫学的形質の解析、特にNF-kBを介したリンパ球活性化の解析を行った結果、KIマウス由来のT細胞は、TCRやBCR刺激後のNF-κBの活性化およびJNKの活性化が不全となり、増殖応答も不全となることが判った。また、胸腺でのnTregの分化不全、血中の自然抗体価の低下、腹腔のIgM+CD5+B-1B細胞の消失、脾臓の濾胞B-2細胞や辺縁帯B細胞の減少など、CARMA1-/-マウスと同様のリンパ球分化不全が観察された。従って、SH3-GUK相互作用はリンパ球の生理機能に必須であることが明らかとなった皮膚科学的およひ免疫学的解析により,SH3KIマウスか呈する自己免疫様疾患の原因検索を行うため、HYTCR-TgおよびDO11.10/LdnOVA-TgマウスとKIマウスを交配したマウスの作製を試みている途中であり、まだ解析にまで至っていない。理化学研究所RCAIの斉藤隆グループリーダーのご協力を得て、アトピー性皮膚炎患者のSNPがCarma1 SH3-GUKドメインに存在するかを探索したが、有意なSNPを見いだすに至らなかった。
セメントコンクリート発生材の道路・地盤材料としての再利用に関する研究

1.コンクリート発生材からの骨材の分離回収方法および分離回収物の性状について小型ボールミルを使って再生細骨材を高品質化する実験を行い、実験条件と再生細骨材の品質との関係、その品質がモルタルの性状に及ぼす影響について検討し、再生細骨材の高品質化に役立つ知見を得た。2.分離回収した再生骨材のコンクリート用骨材としての品質と適用性について再生骨材を用いたRCはり部材の力学特性について検討し、構造用部材に適用するためには、再生骨材の高品質化が必要なことを確認した。また、普通骨材に比べて吸水率が高い再生骨材を使って良質なコンクリートを製造する方法としての減圧練り混ぜ効果について検討し、減圧練り混ぜによりコンクリートの品質が改善されるが、十分な効果を得るためには高減圧度による長時間練り混ぜが必要であることが分かった。3.分離粉末等各種微粉末のコンクリート用混和材としての利用について高流動コンクリート用混和材としての適用性を他の各種微粉末と比較する実験により検討し、適用するためには、粒形、粒度が重要であることが分かった。4.分離粉末等各種微粉末の土質改良材としての利用について建設汚泥の有効利用に当たって各種微粉末が適用可能なことが分かった。5.分離粉末等各種微粉末を用いたアスファルト舗装発生材の再材料化についてアスファルト混合物発生材の新しい再資源化方法として、微粉末を用いて骨材とアスファルトを分離する技術を考え、そのための微粉末として分離粉末が適用可能なことを見いだした。6.コンクリート発生材等建設副産物のリサイクルについての今後の課題コンクリート発生材を中心とした各種建設副産物および他の産業からの再生資源を建設資源として有効利用することについて広く検討した。1.セメントコンクリート発生材を含む各種建設再生資源のリサイクルの現状調査種々の文献調査と関係機関への問い合わせにより、発生量と再利用の状況をまとめた。2.コンクリート用再生細骨材の製造方法と適用性を検討する実験小型ボールミルを使って再生細骨材を高品質化する実験を行い、実験条件と再生細骨材の品質との関係、その品質がモルタルの性状に及ぼす影響について検討した。3.再生骨材のコンクリート用骨材としての適用性を検討する実験普通骨材に比べて吸水率が高い再生骨材を使って良質なコンクリートを製造する方法を検討する実験を計画し、設備を準備して実験を開始した。次年度に継続し、成果を得る見通しである。4.再生骨材の利用用途を検討する実験再生骨材の排水性アスファルト混合物用骨材としての適用性を検討し、混合物の品質を改善する効果があることを見いだした。。5.分離粉末の利用用途を検討する実験まず、砕石粉の高流動コンクリート用混和材として適用性を検討し、粉末を適用するためには、粒度が重要であることなどを見いだした。6.再生骨材と他の再生資源との複合による利用を検討する実験再生骨材と石炭灰および廃プラスチック骨材を複合させて用いたコンクリートの物理的ならびに力学的特性を検討した。1.コンクリート用高品質再生骨材の製造方法とその適用性について小型ボールミルを使って再生細骨材を高品質化する実験を行い、実験条件と再生細骨材の品質との関係、その品質がモルタルの性状に及ぼす影響について検討し、再生細骨材の高品質化に役立つ知見を得た。2.再生骨材のコンクリート用骨材としての適用性について再生骨材を用いたRCはり部材の力学特性について検討し、構造用部材に適用するためには、再生骨材の高品質化が必要なことを確認した。

3.再生骨材の利用用途について再生骨材の排水性アスファルト混合物用骨材としての適用性を検討し、混合物の品質を改善する効果があることを見いだした。。4.分離粉末の利用用途について高流動コンクリート用混和材としての適用性を他の各種微粉末と比較する実験により検討し、適用するためには、粒形、粒度が重要であることが分かった。また、アスファルト混合物発生材の新しい再資源化方法として、微粉末を用いて骨材とアスファルトを分離する技術を考え、そのための微粉末として分離粉末が適用可能なことを見いだした。。5.再生骨材と他の再生資源との複合による利用について再生骨材と石炭灰および廃プラスチック骨材を複合させて用いたコンクリートの物理的ならびに力学的特性を検討した。
マウス下顎切歯の器官培養法を用いたエナメル芽細胞の増殖と分化の機構の解明

1:マウス切歯の器官培養法の開発.2:DiIとBrdUのラベリングによる観察で、幹細胞がサービカルループに存在することを示した.3:マウス切歯の根尖部において増殖や分化のための遺伝子の発現を検索し、歯原性上皮幹細胞の増殖やその維持、分化の方向性を決定するための分子生物学的メカニズムを解明した.上記で同定した幹細胞は,Notch1,2とlunatic fringeの発現する境界部分に存在し、その遺伝子発現のパターンからNotch signaling pathwayと呼ばれる細胞間情報伝達系よって幹細胞の動態が決定されることが推測された.さらに,lunatic fringeの発現が線維芽細胞増殖因子(FGF)-10によって維持されていることをwhole-mount in situ hybridization法によって示した.4:FGF-10の欠損マウスの解析から,FGF-10が切歯の発生過程において幹細胞集団の形成と維持にも重要な働きをしていることを示した。5:切歯サービカルループを含む上皮細胞と間葉細胞の混合1次細胞培養系を樹立し,エナメル芽細胞と象牙芽細胞の分化の過程を培養細胞で再現した.これらの分化の過程にもNotch signaling pathwayが重要な働きをしていた.6:切歯のサービカルループ由来の細胞株(HAT-7)を樹立した.この細胞株は,エナメルタンパクを分泌する.この細胞株の分化の過程においてもNotch,Jaggedが発現しており,上記の結果を裏付けるものであった.7:この細胞株は,歯周組織再生のためのエナメルタンパクを分泌することから,エナメルタンパクを用いた治療薬開発の手段として特許申請中である.1:マウス切歯の器官培養法の開発。本方法は、生後のマウスの切歯を培養し、歯の上皮および間葉細胞の増殖と分化を経時的に観察できる方法である。2:切歯根尖部のサービカルループの中心部にDiIを注入し細胞の動態を観察した。その結果、サービカルループの細胞は、内エナメル上皮に移動し、そこで活発に細胞分裂を行い、その後エナメル芽細胞へと分化する様子が観察された。BrdUのラベリングによる観察では、サービカルループでは比較的ゆっくりと分裂し、内エナメル上皮において活発に分裂することが観察された。さらに、サービカルループで分裂した細胞の一方の娘細胞は、サービカルループ内にとどまり、もう一方の娘細胞のみがエナメル芽細胞の分化過程へと進むことが推測された。これは、幹細胞がサービカルループに存在することを示す重要な結果であった。3:マウス切歯の根尖部において増殖や分化のための遺伝子の発現を検索し、歯原性上皮幹細胞の増殖やその維持、分化の方向性を決定するための分子生物学的メカニズムを解明した。上記で同定した幹細胞は、Notch1,2とlunatic fringeの発現する境界部分に存在し、その遺伝子発現のパターンからnotch signalling pathwayと呼ばれる細胞間情報伝達系よって幹細胞の動態が決定されることが推測された。さらに、lunatic fringの発現が線維芽細胞増殖因子-10によって維持されていることwhole-mount in situ hybridization法によって示した。また、線維芽細胞増殖因子-10は幹細胞細胞分裂にも重要な働きをしていることをBrdUを用いた実験によって示した。この結果は、線維芽細胞増殖因子-10は上皮間葉相互作用の一貫としてnotch signalling pathwayを制御し、かつ幹細胞の細胞分裂にも作用する可能性を示した。5:切歯サービカルループを含む上皮細胞と間葉細胞の混合1次細胞培養系を樹立し,エナメル芽細胞と象牙芽細胞の分化の過程を培養細胞で再現した.これらの分化の過程にもNotch signaling pathwayが重要な働きをしていた.6:切歯のサービカルループ由来の細胞株(HAT-7)を樹立した.この細胞株は,エナメルタンパクを分泌する.この細胞株の分化の過程においてもNotch,Jaggedが発現しており,上記の結果を裏付けるものであった.7:この細胞株は,歯周組織再生のためのエナメルタンパクを分泌することから,エナメルタンパクを用いた治療薬開発の手段として特許申請中である.
消化管ホルモン分泌ハイブリドーマ作成の試み

本研究では、増殖能を持つ小腸幹細胞と消化管ホルモン産生細胞とのハイブリドーマを作成する目的で、小腸幹細胞からチミジン要求変異株を作成すること、消化管ホルモン産生細胞をできるだけ高度に精製することを試みた。ハイブリドーマを選択培養するために、チミジル酸シンターゼ欠損変異株を作成した。チミジン、テトラヒドロ葉酸、メトトレキセートを含む選択培地でチミジン要求性IEC-6変異株を得ることができた。この細胞の増殖速度は、もとのIEC-6の増殖速度とほとんど同じであった。チミジンを含まない培地で培養すると、1週間でほとんど死滅した。すなわち、得られた細胞がチミジン要求性であることが確かめられた。消化管ホルモン産生細胞を精製する目的で、ラットの小腸をコラゲナーゼとデスパーゼによって分散した後、40%パーコールを用いた密度勾配遠心で分画することによって、CCK産生細胞が濃縮されている画分を得ることができた。この標品は、弱いながらCCK放出ペプチドに対するCCK放出能を持っていた。顕微鏡観察によると、ホルモン産生細胞以外の細胞がまだ含まれていることが明かとなったので、さらにセルソーターによる精製を進めている。(1)小腸上皮内分泌細胞の濃縮法の改良小腸内分泌細胞の純度を高め、しかも細胞の生存率を高めるる必要があるので、従来の方法に代わる精製法を整備した。即ち、毎分600回転の低速遠心によって、小腸上皮内分泌細胞を他の吸収細胞などから分離する方法を見いだした。この方法はEDTAキレート処理を行っていないので、従来に比べて細胞の生存率が高い。また、内分泌細胞のマーカーとして、クロモグラニンが有用であることを確かめた。(2)選択的栄養要求幹細胞変異株の調製と融合小腸幹細胞IEC-6株をMNNG処理して変異させ、チミジル酸シンターゼ欠損株(チミジン要求株)およびヒボキサンチン/グアニン・ホスホリボシルトランスフェラーゼ欠損株を得た。それぞれ脱チミジン培地、HAT培地で選択的に殺すことが出来る。これらの変異株を用いて内分泌細胞とのハイブリドーマを選択することが可能となった。小腸上皮内分泌細胞と上記変異株との融合実験に先駆けて、小腸の上皮細胞の大半を占める小腸吸収細胞と変異株との融合を行い、融合の条件設定に関する基礎的なデータを得た。その結果ポリエチレングリコールを用いた一般的な方法で融合可能であることが示された。今後、これらの実験データを基にして、小腸内分泌細胞との融合を行う予定である。消化管ホルモン産生細胞は高度に分化が進んでおり、増殖能を持たない。(1)小腸幹細胞IEC-6のチミジン要求変異株の作成ハイブリドーマを選択培養するために、チミジル酸シンターゼ欠損変異株を作成した。(2)ホルモン産生細胞の精製現在までに小腸からホルモン産生細胞が純粋に精製されたという報告はない。本研究では、パーコールを用いた密度勾配遠心法によって、CCK産生細胞が濃縮されている画分を得ることができた。この標品は、弱いながらCCK放出能を持っていた。組織学的観察によると、ホルモン産生細胞以外の細胞がまだ含まれていることが明かとなったので、さらにセルソーターによる精製を進めている。
緞通文化に関する研究―意匠・慣習・普及活動を中心に―

本研究の目的は、かつて地場産業だった緞通をめぐる意匠・慣習・消費を歴史的視点から捉え、緞通という工芸品の社会的意味を問い直すとともに、「伝統工芸」という構造がはらむ問題について考察することである。特に緞通産業におけるデザイン研究と普及活動について検証する。本研究は、日本各地で伝統工芸に指定されている緞通を中心的課題としており、主に山形緞通(山形県)と倉敷緞通(岡山県)のほか、「日本三緞通」と称される鍋島緞通(佐賀県)・赤穂緞通(兵庫県)・堺緞通(大阪府)を対象とする。平成30年度は、山形緞通(山形県)と堺緞通(大阪府)を主な対象として聞き取り調査・文献調査などを行った。まず大阪府堺市において、大阪刑務所内の刑務労働に採用されている堺緞通について法務技官への聞き取り調査を行い、技術や意匠の変化を把握した。また同刑務所が開催する「関西矯正展」においては、堺緞通の販売と普及活動、緞通技術を利用した製品開発について調査した。次に山形県山辺町における調査では、オリエンタルカーペット株式会社において山形緞通の工場を見学し、社員への聞き取り調査を行った。同株式会社資料室においては、山形緞通におけるデザイン開発や技術の継承に関する問題について情報を得た。また山形県立図書館や郷土史資料館等において、山形における緞通産業の歴史について文献調査を行い、資料の収集と分析を進めた。山形緞通のデザイン開発については主にオリエンタルカーペット株式会社内に資料が集められているため、継続して調査を実施する予定である。大阪刑務所内の作業場の見学については、刑務所という施設の性質上、許可を得られなかった。しかし緞通製作を担当する法務技官から情報を提供していただいているため、今後も見学に向けて交渉を行う予定である。令和元年度は、次の調査研究を予定している。第一に、本年度に引き続き各産地の聞き取り調査を進め、現代における緞通産業の状況を把握する。第二に、岡山県の倉敷緞通(昭和初期創業)について、民間企業や個人工房などを対象に、デザイン研究・産業としての存続・普及活動について調査を行う。また郷土史資料館等において倉敷緞通産業の資料収集を行う。次年度使用が生じた主な理由は、(1)論文の英文校正費を支出予定していたが今年度までに投稿準備が完了しなかったため、(2)学会参加費と旅費が不要であったためである。令和元年度は、論文を投稿する際の英文校正費、国内学会参加費と旅費に支出予定である。
iPS細胞マーカーTRA-1-60はがん難治性の指標か？

TRA-1-60は糖鎖修飾型PODXL1であることから、ヒト膵がん細胞株においてPODXL1ノックアウトクローンを作成し機能解析した。結果、MiaPaCa-2, AsPC1, Panc-1 PODXL1-KO(PODXL1 -/-)クローンは膵がん肝転移を劇的に抑制した。即ち、PODXL1は膵がんの転移能獲得に直接に機能していることが判明した。PODXL1は複数のサイトカイン受容体と結合能を持ち、がん組織内でこれら受容体の機能活性化に働いていることが判明した膵がん患者病理組織では、上記の遺伝子機能を反映し、腫瘍の浸潤先進部や肝転移巣で高発現していることが判明した。TRA-1-60(PODXL-1)のがん細胞における特異的遺伝子機能解析および動物モデル実験による機能検証の実施(新潟大・近藤)。PODXL-1を内因性に高度発現している浸潤性膵管がん細胞株3種類を材料に、PODXL1ノックアウト細胞クローンを作成し、wild typeをコントロールにマウス肝転移モデルを作成した。結果、それぞれの膵がん細胞株において、wild typeが多発性肝転移巣を形成したのに対して、ノックアウト細胞移植マウスでは劇的な肝転移巣の消失が認められた。TRA-binding moleculeの同定(新潟大・近藤と岡山大・阪口の協働)では、mass- spectrometryを用いてPODXL1結合候補分子を解析した。cortactinを始めとして、複数の新規結合候補分子が得られた(岡山大・阪口)。これらの中から機能的に重要と思われる6個の遺伝子を抽出し、免疫沈降およびがん細胞へのトランスフェクションによる分子間結合可視化技術を用いて検証し、4個の遺伝子が特異的に結合分子であることを同定した。(新潟大・近藤)また、浸潤性膵管癌患者由来の病理組織切片を用いて、PODXL1の組織上における局在の特徴と発現の様式を解析した。結果、病理組織ではPODXL1発現細胞は特に膵がん浸潤の先進部がん小型胞巣に強い発現が認められた。(新潟大・近藤)また、難治性血液悪性腫瘍の代表である濾胞性リンパ腫について、TRA-1-60発現細胞集団を見出し、これらの腫瘍生物学的特性(抗体医薬治療に対する耐性)と現行の治療薬による薬剤群への耐性遺伝子発現の多発的な活性化細胞集団であるなど、臨床治療学的意義を併せた解析論文を作成した。(新潟大近藤:現在投稿中。)平成28年度(初年度)計画の目標とした事項は以下の2つである。TRA-1-60(PODXL1)タンパク特異的免疫沈降から超高感度LC-Mass解析システムを用いた相互反応分子探索へ展開したPODXL1-binding moleculeの同定については、浸潤・転移関連の数個の候補分子を得、IPおよびprotein-protein interaction (PPI)を細胞上で可視化できるシステムを併用して4個の新規結合分子を同定できた。また、動物モデル実験によるPODXL1機能検証の実施については、3種類の異なる膵がん細胞株についてそれぞれCRISPER/CAS9でPODXL1ノックアウトクローンを作成し、マウス移植鑑定医モデルを作成し、KO cloneで転移が消失する事実を確認し、PODXL1が膵がんの多臓器転移に必須の分子であることが証明された。以上から、ほぼ計画通りに研究が進行していると判断した。TRA-1-60は細胞膜表面に発現するPODXL-lile1 (PODXL1)のN-, O-glycosylated form分子であり、再生医療において基盤材料となるiPS細胞のマーカーとなっている。一方、幹細胞性はがんの治療抵抗性に直結する指標であることが近年の研究で明らかになっていることから、TRA-1-60 (PODXL1)の発現・機能がいかなるものであるかをヒト膵がんを主題とした本研究で明らかにすることに挑戦した。本研究期間において得られた結果は以下のとおりである。1TRA-1-60は糖鎖修飾型PODXL1であることから、ヒト膵がん細胞株においてPODXL1ノックアウトクローンを作成し機能解析した。2PODXL1は複数のサイトカイン受容体と結合能を持ち、がん組織内でこれら受容体の機能活性化に働いていることが判明した。3膵がん患者病理組織では、上記の遺伝子機能を反映し、腫瘍の浸潤先進部や肝転移巣で高発現していることが判明した。123の結果をまとめてPODXL1(TRA-1-60)の新規機能について現在学術論文投稿準備中である。

1.IP-Mass解析とトランスクリプトーム解析、さらにマウスによるin vivo解析の結果から総合的に相互に有機的に関連づけされる分子群が絞り込まれてくるので、これらの候補分子の実際の患者疾患における反映性・再現性をまず確認する。方法として、多系統(約30種類)の由来の異なるヒト腫瘍組織を搭載したがん組織アレイ、その比較としてのヒト正常系多臓器組織アレイにてTRA-1-60,PODXL,また関連分子を免疫組織化学にて発現解析する。この結果をフィードバックしながら、並行して外科摘出材料から組織型・分化度・原発と転移巣・治療反応性などの因子に注意しつつ膵がん組織、胆管がん組織、胃がん組織などを中心に併せて発現頻度・発現強度と局在を調べていく。研究の進展に沿って、適宜、解析を要する腫瘍系統の病理組織の検索を追加していく。これらの結果をまとめて特に注目する系統のがんにおいて、臨床病理学的因子との相関を解析する。2.TRA(PODXL)変異体の作成と機能解析から、細胞外ドメインあるいは細胞内ドメインの機能制御を可能にするインヒビター創成戦略を立案する(新潟大・近藤と岡山大・阪口の共同討議、実施は新潟大・近藤)。制御用マテリアルとしては実効性を重視し、TRA-1-60分子においては細胞外ドメイン標的用抗体、われわれが現在構築し保有しているランダムペプチドライブラリー応用技術(Kondo E et al. Nature Commun., 3:951-963, July17, 2012.)による細胞内ドメイン標的用安定化ペプチド創成やScFv(single chain antibody)の作成、あるいはchemical compoundを中心にデザイン化、あるいはスクリーニング用ライブラリーの準備法と目的物作成法を考える。腫瘍病理学研究継続的遂行に必要とする消耗品と研究試薬の一部の納期が年度末までに完了困難な可能性を予測して、当該品に対する費用確保のため必要経費相当分を繰り越した。4月初旬に納入完了後、ただちに使用する予定である。