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粗製土器の多角的分析による縄紋時代集団関係論

関東地方縄紋時代後期の土器型式である加曽利B1式安行2式の場合に、精製土器が関東地方に広く分布するのに対し、同時期に複数存在する粗製土器の分布は、それぞれ特定の地域に限定されると考えられている。そして、それぞれの粗製土器が分布する特定の地域の中で、精製土器が同じように製作されたために精製土器が関東地方に広く分布すると考えられている。本研究では、200以上に及ぶ遺跡出土の加曽利B1式安行2式の粗製土器を多角的に検討した結果、先に紹介した分布上の事実認識は妥当であることを確認し、他方、あとに紹介した考え方が成り立たないことを指摘した。結論として、加曽利B1式安行2式各型式における同時期に存在し分布を相異にする紐線紋土器をそれぞれ土器製作上の技法的なクセを分析することで、特定の紐線紋土器だけが同時期の精製土器と技法的なクセを共有することを見出したことから、特定の粗製土器を製作する集団だけが精製土器の製作を請け負うことを指摘した。しかも、精製土器製作をめぐるこの請負関係は、加曽利B1式安行2式の間、請け負う集団が替わりながら連綿と存続することを指摘した。つまり、粗製土器を詳細に分析することによって、関東地方において、土器製作者集団がいろいろ存在したことが示唆されるのである。と同時に、そのような土器製作者集団を指導した者の存在をも考えざるを得ないのである。ということは、この種の研究は、縄紋社会が平等社会かあるい階層化社会かの議論について、新しい手がかりを提供してくれるであろう。関東地方以外の土器の様相も含めて一層詳細に粗製土器の分析に取り組む必要があるのである。本年度は、縄紋時代後期後半の安行式の粗製土器(具体的には紐線紋土器)を対象に検討を行った。基本的な活動としては、関連資料の熟覧及び記録化(写真撮影・拓本作成)と関連文献の収集とを行った。本年度の基本的な活動を踏まえた検討結果を以下に述べる。まず、安行式の精製・粗製を含めた器種構成で量的に主体を占める粗製土器つまり紐線紋土器から読みとれるのは地域差程度であると決めつけ、粗製土器に基づき文化社会の復原を志向することが希薄な研究現状を再確認せざるを得なかった。そこで、紐線紋土器から文化社会的コンテクストを把握できる特徴を探った。従来は、紐線紋と器面を覆う条線紋と紐線紋間の単位紋との施紋順序から紐線紋土器の諸類型が設定されてきたが、本研究では、紐線紋自体の表出技法の違いに着目して紐線紋を再定義し(工具による凹紐線紋/工具や指頭による凸紐線紋)、少なくとも凹紐線紋土器、別種凹紐線紋土器、指頭による凸紐線紋土器、工具による凸紐線紋土器などが並存したことを明らかにした。さらに、施紋時のクセから分類群を見わたすと、凹紐線紋土器と凸紐線紋土器の一部が、工具使用技法と施紋時のクセから判断して、同一製作伝統を担う集団によって作られた、という新しい見解に到達した。その上に、凹紐線紋土器と凸紐線紋土器の一部にみられた工具使用技法と施紋時のクセは、帯縄紋系精製土器の主要器種にも見られることを明らかにできた。つまり、凹紐線紋土器と凸紐線紋土器の一部とかなりの種類の帯縄紋系精製土器が、特定土器製作集団による製作品であった可能性が高いことが判明したのである。と同時に、技法やクセが違う凸紐線紋土器や別種凹紐線紋土器は、それぞれ異なる製作伝統を担う別々の土器製作集団による製作品であった可能性が導かれたのであった。おそらく、それらのうちのある集団が帯縄紋系とは別になる入組紋系精製土器を製作したと思われるが、これに関しては今後の課題としたい。

本年度は、安行式直前の紐線紋粗製土器を主に検討した。粗製土器に顕著な凹紐線紋が精製土器にも共通する紋様であることを前年度につきとめたことから、理解が混乱している曽谷式を凹紐線紋の有無で明瞭に定義できることに思い至り、凹紐線紋をもつ大波状口縁深鉢・平口縁深鉢の精製土器と、凹紐線紋をもつ平口縁深鉢の粗製土器が、安行式直前の曽谷式の基本的な器種であると再定義した。そして、再定義に立って考えると、曽谷式に実際に共伴する凸紐線紋粗製土器と凹紐線紋を欠く各種精製土器は実は曽谷式とは別範疇の土器と見なすべきであると判断した。この凸紐線紋粗製土器が、曽谷式より古い時期から存在することは先学の研究で明らかになっているので、曽谷式の凹紐線紋粗製土器が新出の土器であると結論づけた。そこで、凹紐線紋粗製土器の起源が問題となるが、曽谷式より古い土器群では凹紐線紋粗製土器がないのであるから、粗製土器どうしの比較から起源を探るのではなく、凹紐線紋が精製・粗製に共通することに着目して、曽谷式より古い精製土器に凹紐線紋の有無を検討すると、加曽利B3式の精製土器の一部に凹紐線紋があることと、加曽利B2式にはないことを見いだした。つまり、加曽利B3式には凹紐線紋粗製土器がないのであるから、凹紐線紋の伝統を把持する土器製作者集団が新たに凹紐線紋粗製土器を作り出し、かつ、凹紐線紋をもつ精製土器の製作を継続したのが曽谷式といえるであろう。加曽利B3式期の凹紐線紋を欠く各種精製土器や凸紐線紋土器およびその他の粗製土器、曽谷式に伴う凹紐線紋を欠く各種精製土器や凸紐線紋粗製土器およびその他の粗製土器は、別の土器製作者集団が担当した土器であることが新たに見通せるようになった。要するに、粗製土器の変異が同時代の土器製作者集団の違いを探る手がかりとなり得ると思い至ったのである。本年度は、後期中葉の加曽利B式粗製土器を代表する紐線紋土器を分析した。まず、従来の紐線紋土器研究の動向を回顧した。その際に、加曽利B式紐線紋土器の分析と論述の都合から、紐線紋土器を紐線紋貼付最優先か縄紋(あるいは地紋)施紋最優先かで分類することにした。その結果、先学の指摘通り、紐線紋貼付最優先紐線紋土器が西関東に主に分布し、縄紋施紋最優先紐線紋土器が東関東に主に分布することを追認した。つぎに、議論の精密さを確保するために、加曽利B1式紐線紋土器に分析を集中した。その結果、加曽利B1式を特徴づける単位紋(「の」の字、三角形、ひし形、長円形)のうち、「の」の字単位紋だけが区切り紋になるのであるが、その単位紋の一連の変化に応じた紋様が施紋される対象となるのが、紐線紋貼付最優先紐線紋土器であることが判明した。しかも、紐線紋貼付最優先紐線紋土器の中でも、紐線紋貼付後、縄紋施紋や横帯紋等の各種沈線紋施紋がなされる種類の土器に限られることを明らかにした。具体的には、紐線紋→縄紋→各種沈線紋のタイプと、紐線紋→各種沈線紋→縄紋のタイプに限られるのである。また、この二つのタイプの各種沈線紋は共通する。つまり、そこで、特定の紐線紋貼付最優先紐線紋土器だけが精製土器と関連を有している、という見通しを得たといえる。換言すれば、縄紋施紋最優先紐線紋土器は、すべて、精製土器とは関連がないということも判明したのである。まとめると、精製土器の広い分布範囲の中に紐線紋土器の地域性が狭くおさまるという従来的な認識は妥当であるが、さらには、顕著な地域性を有する紐線紋土器の中でも特定の紐線紋貼付最優先紐線紋土器とだけ精製土器が関連を有することが判明したのであるから、特定土器製作者集団だけが精製土器製作を担当した可能性が高いのである。
タンパク質の構造生物学に基づいた筋萎縮性側索硬化症の分子病態解明と治療法開発

本研究課題は、英国リバプール大学の構造生物学研究チームと共同で病因タンパク質の構造生物学的知見に基づいた筋萎縮性側索硬化症(ALS)の分子病態解明と新規治療法の開発を目指す。具体的に、2種類のALS原因タンパク質SOD1、TDP-43に着目し、SOD1については、その立体構造を安定化することにより疾患の進行を抑制する化合物の開発を行う。TDP-43については、ALSで見られる病理像の鍵となるTDP-43タンパク質の構造異常を英国チームと共同で解析する。本国際共同研究を通じて、新たな視点でのALSの病態解明、治療法開発や、異分野を俯瞰する国際的に視野の広い若手研究者の育成が期待される。
藩財政の構造と中央市場・地域社会―鹿児島藩を中心として―

昨年度の成果を踏まえ、(1)大坂両替商史料の調査・収集・分析、(2)年貢米関係史料の収集・分析、(3)・安政期国産品振興に関する史料の調査・収集・分析を中心的に行った。(1)では、大阪歴史博物館所蔵の平瀬家文書を調査し、鹿児島藩の天保七年藩債整理に関わる史料が含まれており、昨年度の成果を踏まえて分析を行った。これにより、薩摩藩の天保7年藩債整理の具体的な様相、およびそれに対する大坂銀主側の対応について理解を深めることができた。また昨年度に収集・分析した藩債整理関係史料との関連も明らかにできた。(2)では、鹿児島県歴史資料センター黎明館を調査地として、玉里島津家史料の閲覧・翻刻を行った。これにより、幕末期、家臣団の困窮に対して実施された救米給付の実態についての把握を行い、藩財政構造との関係について理解を深めた。(3)では薩摩藩の国産品政策に関わる史料について、昨年度収集した山元家文書(天ヶ城歴史民俗資料館蔵)の分析を行った。また、史料の調査・収集も継続し、東京大学史料編纂所・山口県立文書館の所蔵史料を中心に史料の閲覧・撮影を行った。安政期に行われた日州御手山仕法については、(1)の研究課題とも関わる問題であったため、特に集中的に史料の収集と分析に努めた。御手山経営の責任者である山元家の史料から、当該期における積極的な白炭生産が幕府の進める海防政策と関係していたこと、加えて薩摩藩が従来関係する大坂銀主との関係にも規定されて展開していたことなどを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は研究実施計画に基づき、(1)鹿児島藩(薩摩藩)の財政構造と大坂との関係を分析するための史料調査・収集(佐古慶三教授収集文書等)、(2)鹿児島藩(薩摩藩)の国産品開発と全国市場・地域社会を分析するための史料調査・収集(玉里島津家史料、島津家本、島津家文書、蒲生御仮屋文書等)を行った。(1)については、薩摩藩と関係した大坂両替商・近江屋楢之助、薩摩問屋・薩摩屋仁兵衛関係史料を分析し、天保七年の藩債整理後における大坂銀主集団の動向を中心的に検討した。その結果、藩債整理を契機に新たな銀主集団が出現し、藩との関係を深めていく様相を明らかにできた。加えて、旧来の銀主も引き続き藩との関係を継続していく様子を析出した。これらの成果として、JSPS-CNRS日仏二国間セミナーにおいて報告を行った。(2)については、安政期における薩摩藩の国産錫振興に関する対幕交渉についての一件史料を中心的に分析した。幕府の大砲鋳造需要に応えつつ、拝借金の実現に向けて交渉を進める薩摩藩の姿を明らかにし、その成果は第115会史学会大会において報告した。また同じく(2)について、薩摩藩の年貢米収支とその特徴に関する分析を行い、藩財政構造の基礎的な検討を行った。結果、年貢米の収納を実現する下代蔵の編成状況や、年貢米中の赤米比率、砂糖生産を担う南西諸島における米需要と大坂への廻米状況の連動を明らかにした。この成果として『東京大学日本史学研究室紀要』に論文を投稿した。平成29年度は、鹿児島藩(薩摩藩)と関係した大坂銀主集団に着目し、史料の収集を重点的に行った。これにより、近世後期の館入銀主集団の構成員など基礎的な情報を集めることができた。しかし、後述のように計画の前倒しで国産品関係の史料収集を並行して行ったために基礎的なデータの蓄積と整理にとどまってしまった。今後は成果を論文として執筆していく必要がある。また研究計画を前倒し、藩の国産品をめぐる史料についても特に年貢米との関係を分析する観点から史料を収集した。これにより藩財政の基本的な構造に迫ることができたが、近世後期における国産品の振興それ自体が藩財政の中にどのように位置づくのかを検討していかなければならない。

安政期に行われた日州御手山仕法については、(1)の研究課題とも関わる問題であったため、特に集中的に史料の収集と分析に努めた。御手山経営の責任者である山元家の史料から、当該期における積極的な白炭生産が幕府の進める海防政策と関係していたこと、加えて薩摩藩が従来関係する大坂銀主との関係にも規定されて展開していたことなどを明らかにした。研究課題(1)鹿児島藩(薩摩藩)の財政構造と大坂との関係については、蓄積したデータを踏まえて藩財政上の借銀の位置づけと、銀主集団個別の関係を追究する。特に古銀主と呼ばれる旧来の銀主と、新組銀主とよばれる新たな銀主を対比する形で、それぞれの藩との関係を検討していく。また研究課題(2)鹿児島藩(薩摩藩)の国産品開発と全国市場・地域社会については、個別の国産品に着目した検討を行いたい。具体的には日向諸県郡における山産物仕法に着目し、大坂の問屋等との関係、江戸市場への進出などを検討し、藩がこれらをどのように財政の上に位置付け、また産地の地域社会にどのような影響を与えたのかを考察していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
瞬間爆発法を用いた新しい急冷手段による高リチウムイオン伝導性ガラスの開発

瞬間爆発法を用いた新規な急冷手段によりリチウムイオン導電体ガラスを作製したところ、ひび割れのない球状の試料が得られた。X線分析の結果、アモルファスであることが確認された。この試料の導電率を測定したところ、結晶質の場合よりも逆に低下する知見が得られた。この導電率の低下の原因としては、可動イオンであるリチウムイオン量が少ないことが考えられる。そこで、リチウムイオンを増加させるため炭酸リチウムの添加を試みた。その結果、導電率は上昇する知見が得られたが結晶質の導電率と比較すると依然低い。そこで、リチウムイオを増加させるため炭酸リチウムをLi_<1.3>Al_<0.3>Ti_<1.7ー>(PO_4)_3に対し0ー40mol%まで添加し、導電率に与える効果を調べた。また、急冷の程度がガラス化にも影響を及ぼすと考えられるので、冷媒についても種々検討した。まず、Nacl+氷水を冷媒に用いた場合、ガラスにはなるが導電率は結晶と比べると低下した。これは冷媒中のNa^+イオンの影響と考えられる。また、凝固点は水よりも低いためより一層急冷することが期待できるエチレングリコ-ル、エタノ-ル、メタノ-ルを冷媒として用いたが、熱伝導が悪く、溶融液からの急冷にはこれらの冷媒ではあまり効果がなく、ガラス化は難しい。そこで、次に炭酸リチウムを0ー40mol%添加し、水を冷媒として用いてガラス化した。合成した試料の中で40mol%添加した試料の導電率が最も高い。ところで、固体電解質自体の特性もガラス化した場合の導電率に大きく影響することが考えられる。そこで、このリチウムチタンリン酸塩への種々のリチウム種の添加や、結晶質の焼結性についても詳しく調べた。その結果、LiTi_2(PO_4)_3、1に対してリン酸リチウムを0.2添加した試料は導電率も比較的高く、かつ、気密性も向上する知見を得た。
協調観測型移動ロボットにおける未知動環境での効率的視覚誘導方式

本研究では,全方位視覚センサ搭載の複数台の移動ロボットが,互いの観測情報(物体の方位情報など)を相互に協調利用し,行動のために必要な情報を効率的に獲得する方法を確立する。第1には,観測方位情報から他のロボットと静止、移動未知物体を分類、各々の位置、運動情報を推定する方法を提案した。具体的には,時系列間での観測方位角の変化は,ロボットと観測対象間の相対運動の方向を現わすと言う幾何学的性質を持つ.また2台のロボット間で観測した相対運動方向には位置にかかわらず一定の関係が成立する。そこで各ロボットは各観測対象(未知物体+他のロボット)の相対運動方向を計算、この情報をロボット間で相互利用することでもう一方のロボットを同定し,また各物体の相対運動方向を計算することで静止環境と動物体とを識別した。第2に観測された時系列方位角情報の内、静止物体候補に対しては,各ロボットで環境マップ(静止物体の位置情報)を推定する。この生成方法はすでに構築済みである。ただし,多くの物体が存在する環境では、遮蔽などが頻繁に起こるため時系列間で各物体を追跡するのが困難になる。そこで時系列間での対応付けの信頼性向上をはかった。本処理では、個別に生成された環境マップを観測誤差を考慮した対応付けを行い、ベースラインの長いステレオにより静止物体については位置情報の更新を行った.以上の観測方法に関して,実環境で走行実験を行い、有効性を検証した。しかし複数台のロボットを用いた場合,ロボットの台数の増加に伴うロボット同士の衝突や通信のコストの問題があり,協調行動を行うタイミングまたロボットの動きに関しては今後の課題である.本研究では,全方位視覚センサ搭載の複数台の移動ロボットが,互いの観測情報(物体の方位情報など)を相互に協調利用し,行動のために必要な情報を効率的に獲得する方法を確立する。しかし複数台のロボットを用いた場合,ロボットの台数の増加に伴うロボット同士の衝突や通信のコストの問題があり,協調行動を行うタイミングまたロボットの動きに関しては今後の課題である.
動物園動物を用いた希少動物種の胚生産システム

本研究は、希少動物の精巣と卵巣を入手し、生殖系列細胞を保存するバンク機能を持たせながら、モデルとしてハムスター卵子を用い、生殖技術が検討されていない希少種動物精子の受精条件を中心に検討した。哺乳動物30種の雄死体から精巣を凍結保存し、うち24種から精子を回収することが出来た。全て凍結保存サンプルであった為、非常に細胞の状況が悪かったが、顕微受精を行った8種類の精子のうち3種類で前核形成が確認された。他に鳥類11種、は虫類6種、両生類3種の死体精巣が回収されたが、哺乳動物精巣と異なり回収は出来なかった。この精子顕微受精実験で、前核形成率が低い例が散見され、保存状態と発生率の関係が推測された。精子の保存期間により染色体の異常が誘起されるようである。この結果から、精子利用性と言う観点から受精卵生産が可能な系を確立するためには、染色体並びに遺伝子の異常検索が重要であると示唆された。次に、本研究では、精子の顕微受精の技術として、精子頭部のみや精子細胞の注入による産子の獲得の可能性を示唆することができた。その結果、核移植由来の胚盤胞を得ることができたので、移植により産子を得る予定である。また、この技術で、希少動物のクローン動物による個体数の回復がはかれる可能性があるため、本研究のバンク機能に体細胞の回収と培養、保存も加えた。培養細胞は胎児、成熟個体由来により、その生存能力が異なるため詳細に検討しているが、今後の検討課題として検討する予定である。最後に、絶滅危惧種モデルとしてのニホンザルの研究では、体外受精、体外培養並びに卵管移植で産子を得た。同時に進行させている顕微受精では、胚発生が確認できた。今度これらの技術が真猿類他種の人工繁殖技術モデル系として利用できるものと確信している。本年度は、希少ならびに準希少動物の生殖細胞分離と保存に関する研究を行った。これに合わせて動物園等の研究協力者の拡大を進め、実験計画の中心であるサンプルの蓄積と顕微受精による受精現象の検討を行った。現在、40種類の弊死体より精巣を摘出して凍結保存している。雄生殖細胞は、それらを融解し、精巣、精巣上体を細切し、パーコール洗浄した。採取できた精子は、細胞懸濁液をつくり、風乾標本にした後染色、形態と染色像を記録した。採取できた種の精子は、-30°Cで凍結して、保存している。全体の20%程度のサンプルしか精子が回収できなかった。これらのサンプルは死亡状況が加令による為で、生殖機能が減退している個体が多かったためとか考えられる。また、生細胞を回収分離する試みは、死亡24時間以内に回収しなくてはならない。この様にして回収された精子は、ハムスター卵子に注入し、受精能力を検討した。その結果、回収直後には前核への発育能力を保持している事が判明した。この研究と平行して、希少サル類の生殖生理学的研究モデルとして、カニクイザルの体外受精とニホンザルの精子を用いた顕微受精系を検討した。両種とも成熟雄個体を利用できるので、電気刺激による採精を行い、射出精子を用いて受精を行った。ニホンザルでは通常の体外受精系の確立を目指し、カニクイザルでは顕微受精による受精系の確立を目指して実験を開始した。過剰排卵処置は、ヒトのプロトコールと同様にGnRH処理により安定的に採卵する事ができた。卵母細胞の成熟度が、不十分である可能性が高く、成熟に対する配慮が必要である。精子ならびに精子細胞は、特殊研磨器(マイクロ・ベベラ-)で研磨した針で、卵子へ顕微注入し、前核形成能を検討した。カニクイザルでは、卵巣細切法により回収した卵母細胞で成熟卵母細胞を入手し成熟させ、成熟の小卵胞は、体積が比較的小さいので一般培養細胞と同様の方法で培養した。現在、系の確立にまで至ってないが、準備段階のプロトコールは、予備実験を経て出来上がった。

培養細胞は胎児、成熟個体由来により、その生存能力が異なるため詳細に検討しているが、今後の検討課題として検討する予定である。最後に、絶滅危惧種モデルとしてのニホンザルの研究では、体外受精、体外培養並びに卵管移植で産子を得た。同時に進行させている顕微受精では、胚発生が確認できた。今度これらの技術が真猿類他種の人工繁殖技術モデル系として利用できるものと確信している。本研究は、希少動物の精巣と卵巣を入手し、細胞を保存しバンク機能を持たせながら、モデルとしてハムスター卵子を用い、精子の受精条件を中心に検討し、受精卵生産が可能な系を模索している。1)弊死体から回収された精巣上体精子をハムスター卵母細胞を用いて受精能を持つのかどうか、どの様な処理が必要かを推定した。本年度は、哺乳動物30種の雄死体から精巣を凍結保存し、うち24種から精子を回収することが出来た。全て凍結保存サンプルであった為、非常に細胞の状況が悪かったが、顕微受精を行った8種類の精子のうち3種類で前核形成が確認された。他に鳥類11種、は虫類6種、両生類3種の死体精巣が回収されたが、哺乳動物精巣と異なり回収は出来なかった。2)精子の検討が、終わった時点で、雌の屠体が得られた場合、死後数時間以内に卵巣を回収し、卵巣を切開し卵胞から卵子を回収し成熟能力を検討するとともに、精子の顕微受精と胚発生能力を検討する予定であったが、雌死体が回収されなかったため、ウサギ雌死体とカニクイサル雌死体からえれた卵巣で成熟実験と受精実験を行った。これらの処置で生産された卵子は、受精出来たがその後の発生は全くみられなかったが、例数が少なく、今後例数を上げて生存能力を検討する必要がある。本年度も、少ないサンプルを継続して行うため引き続き全てのサンプルに対し精子回収実験を継続している。今後特に研究協力者の勧誘を進める必要性を感じた。本年度も、主に卵巣と精巣の回収は宮下が、卵母細胞の成熟と精子処理は、細井が担当し、精子の顕微受精は、研究代表者の入谷が、胚の培養は、岩井が担当した。更に、胚移植は、研究代表者の入谷と竹之下が担当した。本研究は、生殖系列細胞を保存するバンク機能を持たせながら、モデルとしてハムスター卵子を用い、生殖技術が検討されていない希少種動物精子の受精条件を中心に検討した。初年度に行った精子顕微授精実験で、前核形成率が低い例が散見され、保存状態と発生率の関係が推測された。精子の保存期間により染色体の異常が誘起されるようである。この結果から、精子利用性と言う観点から受精卵生産が可能な系を確立するためには、染色体並びに遺伝子の異常検索が重要であると示唆された。今後とも本研究室では、希少動物種の少数サンプルに対応して保存を継続する予定である。次に、本研究では、精子の顕微受精を技術として、精子頭部のみや精子細胞の注入による産子の獲得の可能性を示唆することができた。これは技術的には簡易の核移植であり、関連技術としてウサギ生殖細胞を利用した核移植を進めていた。その結果、核移植由来の胚盤胞を得ることができたので、移植により産子を得る予定である。また、この技術を用いて産子を得られる事が証明されたことにより、希少動物のクローン動物による個体数の回復がはかれる可能性があるため、本研究のバンク機能に体細胞の回収と培養、保存も加えた。培養細胞は胎児、成熟個体(部位)由来により、その生存能力が異なるため詳細に検討している。最後に、本年度はサルの研究を中心的に行った。
ヒドラの新規神経ペプチドの同定と機能解析

ヒドラの神経伝達にかかわるペプチド分子を得るため、ペプチドの組織的単離を行った。同時に、ヒドラの神経伝達はpeptidergicであるという、これまでの定説と合わない意外な発見をしたので、本研究計画に当初はなかったヒドラにおけるコリナージックシステムの可能性についての解析も行った。さらに,これまでヒドラで単離・同定された神経ペプチド3種類について,イソギンチャク(Nematostella vectensis)の成体および胚発生過程における発現を免疫抗体染色法により明らかにし,刺胞動物の神経系の発達について明らかにした.ヒドラペプチドの精製:既に第1段階のHPLCで得ているヒドラペプチド15画分中、第7画分の精製をHPLCを用いて進めた。3-5段の精製を経て、約60のペプチドを単離し、25種についてアミノ酸配列分析、質量分析を行った。これらの生物活性検定は進行中である。ヒドラコリナージックシステムの解析:ヒドラを含む腔腸動物では神経伝達はいわゆる古典的伝達物質ではなくペプチドが担っているというのが定説である。ところが私たちはヒドラにニコチン性アセチルコリン受容体遺伝子(nAChR)およびコリントラスポーター遺伝子(CHT)が存在することを見いだした。1種類のnAChRとCHT遺伝子の発現をホールマウントin situハイブリダイゼーション法で解析した結果,外胚葉上皮組織でシグナルが検出されたが,神経での発現は見られなかった.ヒドラのACh,およびAChの合成酵素の活性を測定した結果,ヒドラはAChを自身で合成し,保持していることが示された.ヒドラのnAChRの機能解析,AChの生体内での機能については現在解析を進めており不明な点があるが,これまでの結果は,ヒドラはAChを利用しているが神経系での利用ではなく,上皮組織において形態の形成・維持などのシグナルとして利用していることを示唆している.AChが神経系を持ち始めた最初の動物である腔腸動物で形態形成にかかわるとすると、神経伝達物質の進化に全く新しいパラダイムを導入することになる。イソギンチャクの神経ペプチド産生細胞の解析:ヒドラのシグナル活性ペプチド分子の網羅的解析により,数種類の神経ペプチドの解析が進んできたが,ヒドラの初期発生過程における神経系の発達については観察が困難なことから、ほとんど解明されていない.そこでイソギンチャクNematostella vectensisを用いて,腔腸動物の胚発生過程における神経ペプチドの発現パターンを抗体染色法により明らかにした.その結果,ヒドラとイソギンチャクではいくつかの共通の神経ペプチドを保持しているが,成体での神経ペプチド産生細胞の分布パターンが大きく異なること,受精3日目頃のプラヌラ幼生で初めて神経ペプチド産生細胞が現れ,発生過程においてそれぞれの産生細胞特異的な発現パターンを示すことが明らかになった.ヒドラの神経伝達にかかわるペプチド分子を得るため、ペプチドの組織的単離を行った。1.ヒドラペプチドの精製:既に第1段階のHPLCで得ているヒドラペプチド15画分中、第7画分の精製をHPLCを用いて進めた。2.ヒドラコリナージックシステムの解析:ヒドラを含む腔腸動物では神経伝達はアミン類やアセチルコリン(ACh)のようないわゆる古典的伝達物質ではなくペプチドが担っているというのが定説である。1種類のnAChRとCHT遺伝子の発現をホールマウントin situハイブリダイゼーション法で解析した結果,両遺伝子とも触手および出芽体の触手形成部位と体幹ほぼ全域の外胚葉上皮組織でシグナルが検出されたが,神経での発現は見られなかった.神経を全く持たない上皮ヒドラでも正常ヒドラと同じ部位で発現が見られた.また,正常ヒドラの頭部再生過程での遺伝子発現を調べると,再生部外胚葉上皮(触手形成域)で発現が見られた.このことはヒドラはAChを利用しているが神経系での利用ではなく,上皮組織において形態の形成・維持などのシグナルとして利用していることを示唆している.AChが神経系を持ち始めた最初の動物である腔腸動物で形態形成にかかわるとすると、神経伝達物質の進化に全く新しいパラダイムを導入することになる。

ヒドラコリナージックシステムの解析:ヒドラを含む腔腸動物では神経伝達はいわゆる古典的伝達物質ではなくペプチドが担っているというのが定説である。ところが私たちはヒドラにニコチン性アセチルコリン受容体遺伝子(nAChR)およびコリントラスポーター遺伝子(CHT)が存在することを見いだした。1種類のnAChRとCHT遺伝子の発現をホールマウントin situハイブリダイゼーション法で解析した結果,外胚葉上皮組織でシグナルが検出されたが,神経での発現は見られなかった.ヒドラのACh,およびAChの合成酵素の活性を測定した結果,ヒドラはAChを自身で合成し,保持していることが示された.ヒドラのnAChRの機能解析,AChの生体内での機能については現在解析を進めており不明な点があるが,これまでの結果は,ヒドラはAChを利用しているが神経系での利用ではなく,上皮組織において形態の形成・維持などのシグナルとして利用していることを示唆している.AChが神経系を持ち始めた最初の動物である腔腸動物で形態形成にかかわるとすると、神経伝達物質の進化に全く新しいパラダイムを導入することになる。イソギンチャクの神経ペプチド産生細胞の解析:ヒドラのシグナル活性ペプチド分子の網羅的解析により,数種類の神経ペプチドの解析が進んできたが,ヒドラの初期発生過程における神経系の発達については観察が困難なことから、ほとんど解明されていない.そこでイソギンチャクNematostella vectensisを用いて,腔腸動物の胚発生過程における神経ペプチドの発現パターンを抗体染色法により明らかにした.その結果,ヒドラとイソギンチャクではいくつかの共通の神経ペプチドを保持しているが,成体での神経ペプチド産生細胞の分布パターンが大きく異なること,受精3日目頃のプラヌラ幼生で初めて神経ペプチド産生細胞が現れ,発生過程においてそれぞれの産生細胞特異的な発現パターンを示すことが明らかになった.
LKB1遺伝子ノックアウトマウスを用いた子宮頸部腺癌発生メカニズムの解明

LKB1遺伝子の子宮頸部腺癌発癌への関与を明らかにすることを目的とし、雌性LKB1遺伝子(+/-)マウスとLKB1遺伝子野生型(+/+)姉妹マウスとを繁殖させているが、目標週齢への到達が難しく、計画の一部変更を必要とされた。癌もしくは癌類似組織の発生は認めるものの、ターゲットととした粘液性腺癌に関しては、今後の解析が必要である。悪性腺腫は、非常に稀な粘液性腺癌であるが、非常に分化度が高いために診断に苦慮する疾患であるとともに、不良である。その発癌には、HPVの関与は否定的であり、腺腫様病変との関与を疑うものもあるが明らかではなく、LKB1遺伝子の関連が強いと考えられている。悪性腺腫は胃幽門腺型の粘液を産生することが知られているが、我々は胃幽門腺型の粘液を産生する腺癌は悪性腺腫に限らず、臨床病理学的にも悪性腺腫に類似し、通常の内頸部型粘液性腺癌に比して予後不良であること、HPV非依存性の発癌が関与している可能性が高いことを示した。このような背景をもとに、悪性腺腫のみならず胃幽門腺型の形質を有する腺癌の発癌にはLKB1遺伝子変異が関与しているものと推察し、ノックアウトマウスを用いた解析をおこなうことで、LKB1遺伝子の子宮頸部腺癌発癌への関与を明らかにすることを目的とし、解析を開始した。予備実験においては、60週<の雌性LKB1遺伝子(+/-)マウス4匹中1匹において、子宮頸部に胃幽門腺型の粘液を産生する内頸部型粘液性腺癌が確認された。現在、40週までの雌性LKB1遺伝子(+/-)マウスとLKB1遺伝子野生型(+/+)姉妹マウスとを、それぞれ60匹程度にまで繁殖させており、今後、それぞれ120匹程度まで繁殖させ、順次、採取した組織より病理組織標本を作製して腫瘍の発生頻度を病理形態学的に解析するとともに、LKB1およびLKB1関連分子を分子生物学的手法により解析する予定である。HPVワクチン導入後のHPV非依存性子宮頸癌への対応は、重要な課題である、特に、日本では子宮頸部腺癌におけるHPV感染率が低い可能性が指摘されており、その発癌メカニズムの解明は急務である。子宮頸部腺癌のモデルマウスは未だ存在しないことからも、本研究の意義は大きいものと考える。悪性腺腫は、非常に稀な粘液性腺癌であるが、非常に分化度が高いために診断に苦慮する疾患であるとともに、不良でLKB1遺伝子の関与が示唆されている。我々は、胃幽門腺型の粘液を産生する腺癌は悪性腺腫以外にも存在し、悪性腺腫を含めたこれらの腫瘍は、通常の内頸部型粘液性腺癌に比して予後不良であること、HPV非依存性の発癌が関与している可能性が高いことを示した。この2年間においてもこのような腫瘍に対する報告は増えつつある。このような背景をもとに、悪性腺腫のみならず胃幽門腺型の形質を有する腺癌の発癌にはLKB1遺伝子変異が関与しているものと推察し、ノックアウトマウスを用いた解析をおこなうことで、LKB1遺伝子の子宮頸部腺癌発癌への関与を明らかにすることを目的とした。60週<の雌性LKB1遺伝子(+/-)マウス4匹中1匹において、子宮頸部に胃幽門腺型の粘液を産生する内頸部型粘液性腺癌が確認された予備実験をもとに開始し、雌性LKB1遺伝子(+/-)マウスとLKB1遺伝子野生型(+/+)姉妹マウスを繁殖させ、順次、採取した組織より病理組織標本を作製しつつある。浸潤の明確でない腺腫様所見を呈するものもあり、今後、これらと癌の発生頻度などについてを病理形態学的に解析するとともに、LKB1およびLKB1関連分子を分子生物学的手法により解析する予定である。HPVワクチン導入後のHPV非依存性子宮頸癌への対応は、重要な課題である、特に、日本では子宮頸部腺癌におけるHPV感染率が低い可能性が指摘されており、その発癌メカニズムの解明と治療開発につなげたい。
水中衝撃圧力による難成形性粉末の衝撃圧縮過程の解析と材料の機能発現への応用

爆薬の衝撃エネルギーを利用した粉末の衝撃圧縮法として、これまで種々の方法が試みられているが、衝撃波の反射や干渉により、圧縮体内部にクラックや空洞を生じるなど、欠陥のない良好な圧縮体の作製は困難であった。そこで、本研究者らは爆薬の爆轟により生ずる衝撃波を容器内の水中に伝播し、生ずる水中衝撃を反射・収束させることにより、極めて高い圧力に変換し、この高圧力により、各種粉末を内部に欠陥を発生させずに、圧縮固化する新しい衝撃固化法を開発した。本研究はこの衝撃固化装置による、粉末圧縮固化過程について衝撃工学的検討および作製した固化材料の高機能化について材料学的検討を行った。以下に研究成果の概要を報告する。(1)本研究者らが開発した衝撃圧縮装置を用いて、Cu/SUS304系、Ti/TiAl系、およびSUS304/Si3N4系の3つの系の傾斜機能材の製作を試みた。各系とも混合比を10vol%の割合で組成を変化させた混合粉末10種類を連続的に粉末充填部に連続的に充填し、衝撃圧縮した結果、EDX分析により、組成が連続的に変化した良好な傾斜機能材を作製する衝撃固化条件を確立した。さらに材料特性を調査した結果、Cu/SUS304系傾斜機能材は純Cuとほば同等の熱伝導性を示す事。Ti/TiAl傾斜機能材では熱サイクル試験にも十分耐えうる軽量強化材料が開発され、SUS304/Si3N4系傾斜機能材では、高遮熱性傾斜機能材料が開発できた。またSiCウィスカーを強化材としたSi3N4複合材を作製し、1973Kで焼結し、破壊靭性試験を行った結果、純Si3N4材に比較し、著しく破壊靭性値が向上することが知られた。(2)衝撃圧縮装置での衝撃圧力分布について、シュミレーション解析を行った結果、本実験装置のコーン状水槽の壁面により、衝撃波の収束が生じ、それに伴い圧力が上昇することが明らかになった。また本実験においては頂角約45゚の時に衝撃波を効果的に収束させることができた。
シリコンマイクロマシニングによる超小型光ファイバスイッチ

本研究は,シリコンマイクロマシニング技術により微小な可動ミラー(0.6mm x 0.3mm)を製作し,それを静電引力や電磁力によって駆動することで自由空間中で光ビームのスイッチングを行うものである.ミラーは細いサスペンション(幅16ミクロン,,長さ300ミクロン,厚み0.3ミクロン)によってシリコン基板貫通孔の上部に保持されている.このミラーと対向電極との間に100V程度の直流電圧を印加すると,水平状態に会ったミラーが90゚内部に回転し,1mm程度の自由空間中を伝搬する光ビームを反射することができる.この構造を用いて小型の2x2光ファイバスイッチマトリクスやクロスコネクタ型光スイッチ等を実現している.これまでにスイッチング特性として,応答速度数ミリ秒以内,挿入損失-5dB以内,ファイバ間クロストーク-60dB以下,消光比60dB以上を得ている.また,これまでに4000万回の繰り返し試験の後でも機械的損傷が無いことを確認している.クロスコネクタとして用いる光ファイバスイッチに要求される特性として,スイッチング状態の自己保持機能があげられる.本研究ではミラー上に磁性薄膜(FeCoNi)をスパッタリング法によって堆積し,電磁石とソフト磁性体コアとの組み合わせによる電磁力駆動を用いてミラーを駆動し,スイッチング状態の自己保持化を実現した.また,光ファイバ間の結合効率を向上するために,シングルモードファイバの先端に直径1mmのレンズを融着した球レンズファイバや,加熱処理によってコア径を6ミクロンから12ミクロンに拡大したTECファイバを用いている.また,本研究の実験結果よりスケーリングを検討したところ,ミラーの寸法を更に小型化することによってスイッチングマトリクスのサイズを10x10以上に拡大できることを示した.本研究は,シリコンマイクロマシニング技術により微小な可動ミラー(0.6mm×0.3mm)を製作し,それを静電引力や電磁力によって駆動することで自由空間中で光ビームのスイッチングを行うものである.ミラーは細いサスペンション(幅16ミクロン,長さ300ミクロン,厚み0.3ミクロン)によってシリコン基板貫通孔の上部に保持されている.このミラーと対向電極との間に100V程度の直流電圧を印加すると,水平状態に会ったミラーが90°内部に回転し,1mm3程度の自由空間中を伝搬する光ビームを反射することができる.この構造を用いて小型の2×2光ファイバスイッチマトリクスやクロスコネクタ型光スイッチ等を実現している.これまでにスイッチング特性として,応答速度数ミリ秒以内,挿入損失-5dB以内,ファイバ間クロストーク-60dB以下,消光比60dB以上を得ている.また,これまでに4000万回の繰り返し試験の後でも機械的損傷が無いことを確認している.クロスコネクタとして用いる光ファイバスイッチに要求される特性として,スイッチング状態の自己保持機能があげられる.本研究ではミラー上に磁性薄膜(FeCoNi)をスパッタリング法によって堆積し,電磁石とソフト磁性体コアとの組み合わせによる電磁力駆動を用いてミラーを駆動し,スイッチング状態の自己保持化を実現した.また,光ファイバ間の結合効率を向上するために,シングルモードファイバの先端に直径1mmのレンズを融着した球レンズファイバや,加熱処理によってコア径を6ミクロンから12ミクロンに拡大したTECファイバを用いている.また,本研究の実験結果よりスケーリングを検討したところ,ミラーの寸法を更に小型化することによってスイッチングマトリクスのサイズを10×10以上に拡大できることを示した.本研究は,シリコンマイクロマシニング技術により微小な可動ミラー(0.6mm x 0.3mm)を製作し,それを静電引力や電磁力によって駆動することで自由空間中で光ビームのスイッチングを行うものである.ミラーは細いサスペンション(幅16ミクロン,,長さ300ミクロン,厚み0.3ミクロン)によってシリコン基板貫通孔の上部に保持されている.このミラーと対向電極との間に100V程度の直流電圧を印加すると,水平状態に会ったミラーが90゚内部に回転し,1mm程度の自由空間中を伝搬する光ビームを反射することができる.この構造を用いて小型の2x2光ファイバスイッチマトリクスやクロスコネクタ型光スイッチ等を実現している.これまでにスイッチング特性として,応答速度数ミリ秒以内,挿入損失-5dB以内,ファイバ間クロストーク-60dB以下,消光比60dB以上を得ている.また,これまでに4000万回の繰り返し試験の後でも機械的損傷が無いことを確認している.クロスコネクタとして用いる光ファイバスイッチに要求される特性として,スイッチング状態の自己保持機能があげられる.本研究ではミラー上に磁性薄膜(FeCoNi)をスパッタリング法によって堆積し,電磁石とソフト磁性体コアとの組み合わせによる電磁力駆動を用いてミラーを駆動し,スイッチング状態の自己保持化を実現した.また,光ファイバ間の結合効率を向上するために,シングルモードファイバの先端に直径1mmのレンズを融着した球レンズファイバや,加熱処理によってコア径を6ミクロンから12ミクロンに拡大したTECファイバを用いている.また,本研究の実験結果よりスケーリングを検討したところ,ミラーの寸法を更に小型化することによってスイッチングマトリクスのサイズを10x10以上に拡大できることを示した.
高等動物細胞由来非膵臓型ホスホリパーゼA_2の多様性と機能

本研究において、動物細胞内のホスホリパーゼA2の多様性とその機能について検討した。その結果、まず、分泌型酵素である14kDaのホスホリパーゼA2が、肥満細胞における脱顆粒反応を促進することを見出した。また、この酵素は細胞の外から作用させると、プロスタグランジン類の生成を促進させる効果があることも示された。これらの結果を考え合わせると、炎症部位に見出された14kDaホスホリパーゼA2は、炎症の増悪化に関与している可能性が示唆される。細胞質内85kDaホスホリパーゼA2は、アラキドン酸鎖を選択的に切断するためプロスタングランジやロイコトトリエン産生酵素と考えられている。この酵素は、ホスホリパーゼA2作用のほかにリゾホスホリパーゼ活性も併せ持つことが明らかになり、アラキドン酸が切り出されると同時に生成するリゾリン脂質の消去も行う能力があることが判明した。また、この酵素は、アラキドン酸のかわりに、ドコサヘキサエン酸を持つと、殆ど分解しないことが分かり、栄養学的にドコサヘキサエン酸のプロスタグランジン生成抑制作用が知られていたが、その分子的基礎がホスホリパーゼA2の反応性による可能性が考えられた。これらの酵素とは別に、カルシウムイオン非依存性のホスホリパーゼA2を見出した。この酵素は正常なリン脂質は全く分解せず、血小板活性化因子(PAF)の2位のアセチル基や、酸化開列した脂肪酸鎖を選択的に分解した。さらに、この酵素の精製・クローニングに成功し、本酵素が、遺伝的に脳のしわが形成されない、ミラーディーカー症の原因遺伝子であるという結果が得られた。このことは、脳の形態形成にホスホリパーゼA2が必須であるというこれまで全く考えられなかった概念を提唱することになった。様々な細胞臓器を材料にホスホリパーゼA_2(PLA_2)の多様性と機能について検索した。以下に代表的な結果を述べる。(1)肥満細胞のcPLA_2活性制御:ラット肥満細胞株RBL-2H3からアラキドン酸高親和性PLA_2せ精製した。性状及び抗体との反応性から、血小板や単球で報告された分子量約85kDaのcpLA_2と同一であると結論した。マウス骨髄由来培養肥満細胞をIgE抗体と抗原で数分間刺激したところ、酵素活性は約2倍に上昇し、ロイコトリエン(LT)産生が亢進された。この活性上昇及びLT産生は、細胞をチロシンキナーゼ阻害剤であるゲニステインで処理することにより消失した。抗原抗体刺激を更に長時間継続し、ウエスタンブロットでcpLA_2量を調べたところ、刺激24時間にcPA_2量が数倍にまで増加することがわかった。以上の結果はcPLA_2がI型アレルギーの即時相および遅発相で異なった機構により機能亢進されることを示唆している。(2)肝実質細胞のPG産生反応:ラット肝細胞株BRL-3Aに存在するPLA_2の大部分はII型PLA_2に帰属された。細胞は腫瘍壊死因子(TNF)あるいはトロンビンに応答してPGE_2を産生したが、これと並行して細胞表面に結合したII型PLA_2の発現量が増加し、PGE_2産生はII型PLA_2選択的阻害剤あるいはヘパリンにより抑制された。この結果は、ヘパラン硫酸結合型II型PLA_2が本細胞のPGE_2産生に必須であることを示唆している。(3)繊維芽細胞株のPLA_2アイソザイム:ラット正常繊維芽細胞3Y1をTNFで処理すると分子量約60kDaのPLA_2が発現することを見いだし、精製した。

本酵素はアラキドン酸高親和性を示し、マイクロモルレベルのカルシウムイオンで活性調節された。1)カルシウム非依存的ホスホリパーゼA2:我々は、これまでに、酸化脂肪酸鎖を持つリン脂質あるいは血小板活性化因子(PAF)のアセチル基を選択的に分解するホスホリパーゼA2が、ウシ脳の可溶性画分に比較的多く存在することを見出していた。今回、この酵素の精製に成功し、分子量29、30、45kDaの3つの異なるサブユニットからなるヘテロトリマー構造をとる新規の酵素であることを明らかにした。またこの酵素は、正常な長鎖脂肪酸を持つリン脂質には全く作用せず、しかも従来のホスホリパーゼA2のコファクターであるカルシウムイオンを全く要求しなかった。以上のように、本酵素は、構造、基質特異性、コファクター要求性の点から従来知られているホスホリパーゼとは全く異なる酵素である事が明らかになった。2)カルシウム依存的ホスホリパーゼA2:ラットにリポポリサッカライドを投与することで全身炎症を惹起し、各臓器でのホスホリパーゼA2アイソフォームのパターンを検討し、脳と肺で大きく増加することを観察した。即ち正常な脳では、分泌型のII型ホスホリパーゼA2とアラキドン酸親和性の85kcPLA2が主要であった。しかし、リポポリサッカライド処理脳では、cPLA2の発現量が顕著にへり、分子量が60KのホスホリパーゼA2が新しく出現してきた。60K酵素は低濃度カルシウムイオン感受性で、アラキドン酸に選択性を示した。脳由来60KPLA2が、昨年培養繊維芽細胞をTNF刺激することで誘導した酵素と同一であるか、この酵素が炎症反応でどのような役割を果たしているか現在検討中である。高等動物細胞内ホスホリパーゼA2のなかで、本年度は特に、カルシウムイオン非要求性の酵素について解析を進めた。動物組織内には、正常なリン脂質は分解しないが、酸化開列した脂肪酸鎖や短鎖脂肪酸鎖を選択的に切り出すカルシウムイオン非要求性のホスホリパーゼA2が存在することを見出した。この酵素を脳から精製したところ、まず精製過程で3つのアイソフォームが存在することがわかった。さらに、そのひとつを完全精製したところ、ヘテロトリマ-構造を有する酵素であることがわかった。これは、ホスホリパーゼがコンプレックスを形成していた初めての例である。さらに、それぞれのサブユニットのcDNAクローニングを行ったところ、ひとつのサブユニットがごく最近同定された、ヒト脳回(脳のしわ)欠損症の原因遺伝子と同一であることが判明した。この遺伝子は、患者家系の解析から同定された遺伝子であったが、その機能は全く不明であった。本研究により、それがホスホリパーゼA2のひとつであることが明らかになった。また、本酵素の触媒サブユニットのクローニングの結果、これが、新規のセリンエステラーゼであることも分かり、酵素学的にもユニークなものであった。また、活性中心に近くには、リン脂質性メディエーターである血小板活性化因子(PAF)に対する細胞表面受容体との相同ドメインがあることが判明した。本酵素は、PAFの2位に結合したアセチル基を分解する活性が高く。PAFの分解制御が本酵素の生理的機能と考えられた。
質的研究法に基づく算数・数学科授業改善システムの開発

本研究は,算数・数学科の授業改善システムの開発と評価に,「質的研究法」という新しい視点を組み入れるため,(ア)小学校算数科と中学校数学科の研究授業を計画し,(イ)質的研究法を取り入れた研究授業を実施した.(ア)に関しては,国内外の研究授業に関する理論及び実地・調査研究ならびに,現場教師との共同による質的方法に基づく研究授業の計画した.理論研究としては,米国ミシガン大学マクダリン・ランパート教授の研究を考察し,授業改善の視点を得た.それらは,「教室文化を形成すること」,「授業を再構成すること」,「個人の学習を指導すること」,「教室全体の議論を組み立てること」,そして「単元にわたって内容のつながりをつけること」である.(イ)の課題に関して,質的研究法を取り入れた算数科と数学科の研究授業を試行した。実際には,2カ月に一度の割合(5月,7月,9月,11月)で,小学校6年の比例の授業と,中学校1年の一次方程式の授業の質的データ(文字化された発話記録や児童の作業記録等)について,「教室文化を形成すること」,「授業を再構成すること」,そして「単元にわたって内容のつながりをつけること」の3点に関して,授業担当教師,参観教師,研究者が共同で分析を行った。これらの分析を通して,個々の分析視点ではなく,複数の視点が相互作用する「創発」的アプローチに基づく授業改善が,授業改善にとって有望であることが示唆された.研究成果は,日本数学教育学会第36回数学教育論文発表会(課題別分科会),日本数学教育学会第37回数学教育論文発表会(口頭発表の部)並びに数学教育世界会議ICME10(トピック・スタディ・グループ25:数学教育における言語とコミュニケーション)で発表した.本研究は,算数・数学科の授業改善システムの開発と評価に,「質的研究法」という新しい視点を組み入れるため,(ア)小学校算数科と中学校数学科の研究授業を計画し,(イ)質的研究法を取り入れた研究授業を実施した.(ア)に関しては,国内外の研究授業に関する理論及び実地・調査研究ならびに,現場教師との共同による質的方法に基づく研究授業の計画した.理論研究としては,米国ミシガン大学マクダリン・ランパート教授の研究を考察し,授業改善の視点を得た.それらは,「教室文化を形成すること」,「授業を再構成すること」,「個人の学習を指導すること」,「教室全体の議論を組み立てること」,そして「単元にわたって内容のつながりをつけること」である.(イ)の課題に関して,質的研究法を取り入れた算数科と数学科の研究授業を試行した。これらの分析を通して,個々の分析視点ではなく,複数の視点が相互作用する「創発」的アプローチに基づく授業改善が,授業改善にとって有望であることが示唆された.研究成果は,日本数学教育学会第36回数学教育論文発表会(課題別分科会),日本数学教育学会第37回数学教育論文発表会(口頭発表の部)並びに数学教育世界会議ICME10(トピック・スタディ・グループ25:数学教育における言語とコミュニケーション)で発表した.本研究は,算数・数学科の授業改善システムの開発と評価に,「質的研究法」という新しい視点を組み入れるため,(ア)小学校算数科と中学校数学科の研究授業を計画し,(イ)質的研究法を取り入れた研究授業を実施した.(ア)に関しては,国内外の研究授業に関する理論及び実地・調査研究ならびに,現場教師との共同による質的方法に基づく研究授業の計画した.国内の理論研究としては,中村光一氏(上越教育大学)の研究並びに米国ミシガン大学のマクダリン・ランパート氏の研究論文を文献学的に考察し,質的方法論の視点を得た.現場教師との共同研究として,羽咋郡志雄町の小学校第6学年と河北郡宇ノ気町の中学校第1学年を研究対象として設定し,研究授業を計画した.(イ)の課題に関して,質的研究法を取り入れた算数科と数学科の研究授業を試行した。1つの単元の授業データについて,導入期・中間期・終了期の3回程度,質的研究法はもとづいて分析した。分析の際に,研究代表者が,質的データを用いた分析方法の模範を示し,通常の研究授業での分析スタイルとの相違を明らかにすることに主眼を置いた.単元は,3学期にかけて実施される「比例」を取り上げた.本研究を通して,小学校と中学校の算数・数学の教師が,授業の質的データの分析に参加することで,普段の授業において暗黙的に実践されている授業行為が顕在化することができた.本研究は,小学校高学年の算数科の授業と中学校低学年の数学科の授業に焦点を当て,それらを質的に改善するシステムを構築し,評価することを目的とした。この目的に対して,本年度は,研究授業と質的研究法を多角的に結び合わせるシステムを構築し,授業改善に対する貢献度を評価した。実際には,2カ月に一度の割合(5月,7月,9月,11月)で,小学校6年の比例の授業と,中学校1年の一次方程式の授業の質的データ(文字化された

発話記録や児童の作業記録等)について,授業担当教師,参観教師,研究者が共同で分析を行った。その際には,小学校と中学校の教師が取り上げる観点の相違を明らかにした。これらの検討を通して,小学校と中学校の授業分析の長所と短所を補完し,質的データを用いることの利点と制約を検討し,授業の質的改善システムモデルの開発・評価を試みた。本研究を遂行する上で,AVデータ編集機能を持つパソコン一式,授業データの編集機器を購入し,システム構築と評価の際に使用した。研究成果は,日本数学教育学会第37回数学教育論文発表会(岡山大学)並びに数学教育世界会議ICME10(デンマーク・コペンハーゲン工科大学)で発表した。
膜レセプター過剰発現による自己リン酸化とシグナル伝達:c-kit過剰発現による自己リン酸化促進と赤芽球分化抑制

2、発現c-kitはリガンドSL factor刺激により、リガンド量に応じて自己タイロシンリン酸化を受け、レセプターとして機能していると考えられた。1mM cyclic-AMP存在下3日間培養後には、c-kit量は約10倍に増加し、自己タイロシンリン酸化が認められた。蛋白量が同程度の未処理c-kitでは、自己タイロシンリン酸化は認められなかった。3、cyclic-AMPはc-kit非発現K562細胞のヘミンによる赤芽球分化に対して促進的に作用したが、c-kit高発現K562YO細胞に対しては抑制的に作用した。又、SL刺激は、赤芽球分化に抑制的に作用した。K562YO細胞にアンチセンスc-kit DNAをtransfectしたtransK562YOのc-kit発現量及びヘミン誘導赤芽球分化に対するcyclic-AMP反応性は非発現株と同じであった。以上より、c-kit発現株と非発現株のヘミン誘導赤芽球分化におけるcyclic-AMP反応性の差異は、c-kitの発現量増加の差異及びそれに伴う自己タイロシンリン酸化の有無に関係していると考えられた。現在、homodimer形成能、下流シグナルの蛋白リン酸化について確認中である。