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荘園制における「替(かわし)」取引と銭貨流通

本年度は、替銭取引における割符の果たす機能について次のことを明らかにした。(1)割符は替銭取引において替銭の正しい受取人をしめす手形として機能する。割符と引換えに替銭を支払ったのなら、受取人が本来依頼人が意図した相手でなくとも、支払人は免責される。(2)債権それ自体と、その受け渡しを表象する。(3)送金為替を「割符を上す、進らす」といい「替わす」といわないのは、「割符を替わす」といった場合、「割符を支払人に呈示して、替銭を受け取る行為を依頼する」取引を示し、送金と意味が変わってくるからである。(4)割符の出現の結果、割符を紛失した場合、受取人・依頼人ともに替銭を受け取れないというリスクが発生する。そのようなリスクが許容された理由は、為替取引それ自体のもつ「同時性の困難」のために割符が必要とされたからである。そもそも為替取引とは、「隔地間の逆方向の送金関係を、現金輸送を伴うことなしに同一地域内の代金決済に振り替えて行うこと」であり、実際の為替取引においては、同時に同じ金額の取引相手を見つけるという困難が常に伴っている。債権受け渡しを表象する割符の出現により、割符発行時に受取人を固定しないですみ、同時に取引相手をみつける、という困難から替銭は解放される。そして、割符が十貫文に定額化した理由も同様に、同額の取引相手を見つける、という困難を解決するためと考えられるのである。確かに世界最初の紙幣とされる宋の交鈔等は手形文書から発展した。だが、割符の定額化の理由と、その流通の様相をみるかぎり、割符という中世手形文書を、貨幣の代用物と考えるのは難しいといえるだろう。なお、上記のほか過去の成果の一部を学会誌に投稿し、掲載許可を得た。詳細は11ご参照。本年度は、修士論文で扱った中世の為替取引である割符・替銭取引の研究を発展させ、割符取引の決済のしくみを具体的に解明し、替銭取引との関連を明らかにした。これにより、前者・後者ともに、「債権と代価との交換」によって決済されており、前者が後者から発展したことを原理面から明らかにした。ついで、割符の機能とその信用について研究した。先行研究では、割符が不特定多数の間で流通していたことから、紙幣的性格をもっていたと指摘されている。その指摘の妥当性については多くの議論があり、未だ決着がついていない。まず、割符の機能について検討した。割符取引と替銭取引の境界については議論があるが、「替銭」とよばれながら、割符が利用されている史料の検討の結果から、割符には「替銭」取引の際に正しい受取人を表象する役割を果たしていたことが明らかになった。次に割符の信用について検討した。まず、どのような割符が信用されていたかについて史料を検討すると、支払人に取引実績があるものが信用されること、実績がないものについては、一度ためしに利用してみて、確かに決済されたことを確認してから、本格的に利用している例が確かめられた。つい実績がない割符の信用が何によって担保されるか、を検討してみた。その際の損失は、送金依頼人に割符を販売するなどした「取次人」に請求していることが判明した。この「取次人」は多くが現地に定住しており、いつでも請求交渉が可能であることがわかった。これらの結果から、割符の信用は「支払人の実績」と「取次人の支払い能力」によって支えられていることが分かった。この特徴は割符が紙幣というより、手形的な信用・流通構造をもっていたこと示しており、割符が紙幣的性格をもっていた、という先行研究での指摘は、最終的に否定されると考えられる。本年度は、「替」取引と中世唐・宋の為替取引との比較をするために,両者の手形の取引についての比較を行った。日本の「替」取引で利用されている割符をはじめとする「中世手形文書」についてはいくつかの研究があるが、同時代、あるいはその前の時期である唐宋における手形取引との比較は、過去まったく行われていない。その結果、日本における手形の起源やその発達を世界史的に位置づけることを不可能になっていたといえる。本年度は、起源と取引構造の二点について、唐宋の手形と日本の中世手形文書との比較を行った。東洋史の先行研究の成果によれば、唐宋の手形は民間取引を起源としており、(1)預証(2)為替手形(3)約束手形に構造は分類される。それに対して中世手形文書は、官司間の物資のやりとりの連絡・命令文書を起源としており、取引構造としては唐宋の手形の為替手形に似た構造をしていたことがわかった。ただし、唐宋の為替手形は受取人に渡される手形のほかに、支払人あてに別ルートで取引内容が伝達され、両者の突合せにより取引の真偽が確認されてはじめて決済が受けられるのに対して、日本の中世手形文書は文書の呈示さえあれば決済が受けられた点に大きな相違があった。このような相違ができた理由は以下のように考えられる。唐宋の手形が民間取引を起源として誰にでも参加できるオープンなシステムであったのに対して、官司間のやりとりを起源とする日本の中世手形文書は参加者が限定されているクローズドなシステムであった。よって手形の決済にあたってのチェックは、属人的なものに頼って行うことが可能であって、唐宋のようなシステム的なものは必要なかったのである。

本年度は、替銭取引における割符の果たす機能について次のことを明らかにした。(1)割符は替銭取引において替銭の正しい受取人をしめす手形として機能する。割符と引換えに替銭を支払ったのなら、受取人が本来依頼人が意図した相手でなくとも、支払人は免責される。(2)債権それ自体と、その受け渡しを表象する。(3)送金為替を「割符を上す、進らす」といい「替わす」といわないのは、「割符を替わす」といった場合、「割符を支払人に呈示して、替銭を受け取る行為を依頼する」取引を示し、送金と意味が変わってくるからである。(4)割符の出現の結果、割符を紛失した場合、受取人・依頼人ともに替銭を受け取れないというリスクが発生する。そのようなリスクが許容された理由は、為替取引それ自体のもつ「同時性の困難」のために割符が必要とされたからである。そもそも為替取引とは、「隔地間の逆方向の送金関係を、現金輸送を伴うことなしに同一地域内の代金決済に振り替えて行うこと」であり、実際の為替取引においては、同時に同じ金額の取引相手を見つけるという困難が常に伴っている。債権受け渡しを表象する割符の出現により、割符発行時に受取人を固定しないですみ、同時に取引相手をみつける、という困難から替銭は解放される。そして、割符が十貫文に定額化した理由も同様に、同額の取引相手を見つける、という困難を解決するためと考えられるのである。確かに世界最初の紙幣とされる宋の交鈔等は手形文書から発展した。だが、割符の定額化の理由と、その流通の様相をみるかぎり、割符という中世手形文書を、貨幣の代用物と考えるのは難しいといえるだろう。なお、上記のほか過去の成果の一部を学会誌に投稿し、掲載許可を得た。詳細は11ご参照。
吃音における構音のフィードバック制御機構の解明

吃音の原因の一つとして発話と聴覚のフィードバック(帰還)制御に異常があることが知られている。実験方法として、本研究で開発した発話者の母音の音響的特徴を反映した合成音を使った音声の帰還がかからない開ループ方式を使用している。この手法は、母音の第1共鳴周波数をステップ状に変化させたものを聞かせることによって得られる発話応答を分析するものである。ステップ応答を微分し、インパルス応答を求める手法によって早い潜時においては補償応答(変化と逆の方向)、遅い潜時では追従応答(変化と同じ方向)が得られた。母音の第1共鳴周波数が安定せずに、全体的に上昇もしくは下降するケースが見られたが、新たに正弦波をフィッティングする処理を加えたところ応答が切り分けられたため分析が進んだ。脳機能構造測定では、平成29年度に引き続き、脳の白質(神経繊維)の接続を測定する拡散テンソル画像法や、安静時の脳活動測定から得られた脳の機能的接続(デフォルトモードネットワーク)の測定を行い、データ収集を進めた。その結果、吃音がある場合では白質の接続度合いを示す異方化率が、左の弓状束・角回・弁蓋部にて低下するという結果が得られた。さらに、白質のトラクトグラフィ(神経経路)の分析を行い、右半球の白質神経接続についても吃音の有無で差があることが明らかになった。デフォルトモードネットワークの分析も進めている。得られた知見を、吃音・クラタリング世界合同会議で発表する。音声発話時の聴覚フィードバック(帰還)を測定する実験においてデータの収集は終了した。個人の発話の特徴が多く現れるようになり、変調に対する応答との区別が難しくなったが、正弦波による応答のフィッティングを適応した新たな分析方法で目的の応答が得られるようになり、分析が進んだが論文の執筆が遅れている。脳機能構造測定においては脳の白質(角回)の神経接続が吃音者にて低下することに加え、テンソル画像から得られた白質経路分析を進めた。国際会議での発表が決まっている。開ループによる変換聴覚フィードバック(帰還)に関するデータ分析はほぼ終了し、業績発表を残すのみとなった。分析方法を再検討したことによる遅れが見られるが、脳機能測定は脳の白質(主に角回)の接続低下が見られた部位の特定に加えて白質経路分析も進んでおり、国際学会や原著論文等の成果発表を行うことを目標とする。吃音者では発話の聴覚フィードバック(帰還)制御と脳機能の異常があることが知られている。音声発話時の聴覚フィードバックを測定する方法として帰還がかからない開ループを使用し、呈示する母音の第1共鳴周波数をステップ状に変化させたものを聞かせることによって得られる発話応答を分析した。当初の目標にはなかった、ステップ応答を微分しインパルス応答を求める手法を実現したことによって、早い潜時においては補償応答(変化と逆の方向)、遅い潜時では追従応答(変化と同じ方向)が得られた。開ループを使用したことによりこれまでの閉ループの帰還で測定した場合よりも遅い潜時の応答が解析することができた。また、インパルス応答を導入することにより、より直接的な制御特性を得られるようになった。得られた知見を日本音響学会2015年秋季大会及び第60回日本音声言語医学会にて報告した。脳機能構造測定では、脳の白質(神経繊維)の接続を測定する拡散テンソル画像法や、安静時の脳活動測定から得られた脳の機能的接続(デフォルトモードネットワーク)の測定を行った。特に弓状束ではこれまでの先行研究よりも長い範囲で接続が悪くなっていることが示された。角回での接続低下は高親密度単語の読み上げ時の吃音者での脳活動低下部位と対応しており(Mori et al., J. Phon. Soc. Jpn., 20:61, 2016)、吃音者がどのような機構で発話を行っているのかをモデル化する際の裏付けの一つとなった。音声発話時の聴覚フィードバック(帰還)を測定する実験では当初の計画にはなかった、ステップ応答を微分しインパルス応答を求める手法を実現したことによって、直接的な制御特性を得られるようになった。さらに、脳機能構造測定においても新しい知見として脳の白質の神経接続が吃音者にて低下することが示された。聴覚フィードバックの結果について学会発表を年度内に行い、論文投稿の準備中である。脳の白質の接続低下については次年度に学会発表(投稿済)と論文投稿の予定である。吃音があると発話に困難が伴うが、その原因の一つとして発話と聴覚のフィードバック(帰還)制御に異常があることが知られている。現在導入している実験方法としては、発話者の母音の音響的特徴を反映した合成音を使った音声の帰還がかからない開ループ方式(当研究にて開発)を使用しいてる。昨年度に引き続き、母音の第1共鳴周波数をステップ状に変化させたものを聞かせることによって得られる発話応答を分析した。昨年度よりも参加人数を増やし、よりデータ数を増やしたところ母音の第1共鳴周波数が安定せずに、全体的に上昇もしくは下降するケースが見られた。

そのため、個人の発話の特性と変調に対する応答とを区別する解析手法が求められた。検討の結果、正弦波をフィッティングすることによって応答が切り分けられたため、今までの得られたデータにも追加して分析手法を適応した。脳機能構造測定では、昨年度に引き続き、脳の白質(神経繊維)の接続を測定する拡散テンソル画像法や、安静時の脳活動測定から得られた脳の機能的接続(デフォルトモードネットワーク)の測定を行い、データ収集を進めた。その結果、吃音がある場合では白質の接続度合いを示す異方化率が、左の弓状束・角回・弁蓋部にて低下するという結果が得られた。得られた知見を、北米神経学会及び日本吃音・流暢性障害学会にて報告した。音声発話時の聴覚フィードバック(帰還)を測定する実験では、参加者人数を増やしたところ、当初の分析では問題にならなかった、個人の発話の特徴が多く現れるようになり、変調に対する応答との区別が難しくなった。そのため、新たな分析方法を検討し、正弦波による応答のフィッティングを適応したところ、変調に対する応答が参加者を問わず得られるようになった。データ収集は続けていたが、分析方法の検討に時間を要したため業績の発表が遅れ気味だが、論文は継続して執筆している。脳機能構造測定においては必要なデータの収集が終わり、脳の白質(角回)の神経接続が吃音者にて低下することが示された。学会発表を2件行っており、概ね順調である。吃音の原因の一つとして発話と聴覚のフィードバック(帰還)制御に異常があることが知られている。実験方法として、本研究で開発した発話者の母音の音響的特徴を反映した合成音を使った音声の帰還がかからない開ループ方式を使用している。この手法は、母音の第1共鳴周波数をステップ状に変化させたものを聞かせることによって得られる発話応答を分析するものである。ステップ応答を微分し、インパルス応答を求める手法によって早い潜時においては補償応答(変化と逆の方向)、遅い潜時では追従応答(変化と同じ方向)が得られた。母音の第1共鳴周波数が安定せずに、全体的に上昇もしくは下降するケースが見られたが、新たに正弦波をフィッティングする処理を加えたところ応答が切り分けられたため分析が進んだ。脳機能構造測定では、平成29年度に引き続き、脳の白質(神経繊維)の接続を測定する拡散テンソル画像法や、安静時の脳活動測定から得られた脳の機能的接続(デフォルトモードネットワーク)の測定を行い、データ収集を進めた。さらに、白質のトラクトグラフィ(神経経路)の分析を行い、右半球の白質神経接続についても吃音の有無で差があることが明らかになった。デフォルトモードネットワークの分析も進めている。得られた知見を、吃音・クラタリング世界合同会議で発表する。音声発話時の聴覚フィードバック(帰還)を測定する実験においてデータの収集は終了した。個人の発話の特徴が多く現れるようになり、変調に対する応答との区別が難しくなったが、正弦波による応答のフィッティングを適応した新たな分析方法で目的の応答が得られるようになり、分析が進んだが論文の執筆が遅れている。脳機能構造測定においては脳の白質(角回)の神経接続が吃音者にて低下することに加え、テンソル画像から得られた白質経路分析を進めた。国際会議での発表が決まっている。
歯髄の生死を決定づけるスイッチファクターの同定とその機能分析

私たちは,歯髄の生死を決定付ける因子としてVR-1とPAR-2について検討した.侵害性受容体VR1(TRPV1)の内因性リガンドであるアナンダマイド(AEA)が歯髄細胞の細胞死(アポトーシス)を誘導することを明らかにした。詳細は以下の通りである。1)AEAは、濃度依存的(1030μM)に歯髄細胞のCell viabilityを減少させた。これは、MTTアッセイと細胞形態により確認された。2)AER(5μM)で24時間制激して細胞をPropidium Iodide(PI)処理し、蛍光顕微鏡で観察したところ核の断片化が見られた。3)さらにAEA(10μM)で24時間刺激した細胞をPI処理し、DNA量をフローサイトメトリーにて分析したところ、SubG0/G1すなわち細胞の増殖が停止している細胞集団が見られた。4)AEAの別の受容体であるCB2レセプターの発現を確認した上で、そのアンタゴニストとVR1アンタゴニストによるAEAの細胞死抑制をみたところ、VR1よりCB2の関係が深いことがわかった。5)MAPキナーゼの影響を調べたところ、ERKの関係が強く示唆された。以上より、AEAによる阻触細胞のアポトーシスは、CB2、VR1、ERKを介することが明らかとなった。また,PAR-2は歯髄細胞にRNA,タンパクレベル両方において発現していること,および炎症性因子であるIL-6およびTNF-aの発現に関与していることを確認している.そこで,今回はPAR-2を介する神経ペプチドであるサブスタンスP(SP)の歯髄細胞における炎症反応に対する関与について以下の結果を得たので報告する.1)SPは,歯髄細胞に対してIL-6産生を濃度依存的に誘導していた.その作用時間は刺激後24時間から48時間で上昇していた.2)SPによるIL-6産生誘導は,ERK MAPキナーゼとp38 MAPキナーゼに対する特異的阻害剤で抑制されたが,JNKに対する特異的阻害剤では阻害されなかった.3)SPによるIL-6産生誘導は,転写因子AP-1とSp-1に対するsiRNAをトランスフェクションした細胞において抑制された.以上より,サブスタンスPで誘導される炎症性ファクターIL-6の産生誘導は,ERKおよびp38 MAPキナーゼと転写因子Ap-1およびSp-1を介することがわかった.現在,この結果を踏まえてSPの誘導に関与するPAR-2の役割を分析中である.今のところ,MAPキナーゼや転写因子に関して両者のスイッチとなるファクターの同定はできていない.今後,VR-1とPAR-2に関与するシグナルに関与するMAPキナーゼや転写因子の詳細を検討し,歯髄の生死に炎症反応がどう関わるかを追求する予定である.私たちは,歯髄の生死を決定付ける因子としてVR-1とPAR-2について検討した.侵害性受容体VR1(TRPV1)の内因性リガンドであるアナンダマイド(AEA)が歯髄細胞の細胞死(アポトーシス)を誘導することを明らかにした。また,PAR-2は歯髄細胞にRNA,タンパクレベル両方において発現していること,および炎症性因子であるIL-6およびTNF-aの発現に関与していることを確認している.そこで,今回はPAR-2を介する神経ペプチドであるサブスタンスP(SP)の歯髄細胞における炎症反応に対する関与について以下の結果を得たので報告する.1)SPは,歯髄細胞に対してIL-6産生を濃度依存的に誘導していた.その作用時間は刺激後24時間から48時間で上昇していた.2)SPによるIL-6産生誘導は,ERK MAPキナーゼとp38 MAPキナーゼに対する特異的阻害剤で抑制されたが,JNKに対する特異的阻害剤では阻害されなかった.3)SPによるIL-6産生誘導は,転写因子AP-1とSp-1に対するsiRNAをトランスフェクションした細胞において抑制された.以上より,サブスタンスPで誘導される炎症性ファクターIL-6の産生誘導は,ERKおよびp38 MAPキナーゼと転写因子Ap-1およびSp-1を介することがわかった.現在,この結果を踏まえてSPの誘導に関与するPAR-2の役割を分析中である.今のところ,MAPキナーゼや転写因子に関して両者のスイッチとなるファクターの同定はできていない.

今後,VR-1とPAR-2に関与するシグナルに関与するMAPキナーゼや転写因子の詳細を検討し,歯髄の生死に炎症反応がどう関わるかを追求する予定である.私たちは、侵害性受容体VR1(TRPV1)の内因性リガンドであるアナンダマイド(AEA)が歯髄細胞の細胞死(アポトーシス)を誘導することを明らかにした。詳細は以下の通りである。1.AEAは、濃度依存的(1030μM)に歯髄細胞のCell viabilityを減少させた。これは、MTTアッセイと細胞形態により確認された。2.AER(5μM)で24時間刺激して細胞をPropidium Iodide(PI)処理し、蛍光顕微鏡で観察したところ核の断片化が見られた。3.さらにAEA(10μM)で24時間刺激した細胞をPI処理し、DNA量をフローサイトメトリーにて分析したところ、SubG0/G1すなわち細胞の増殖が停止している細胞集団が見られた。4.AEAの別の受容体であるCB2レセプターの発現を確認した上で、そのアンタゴニストとVR1アンタゴニストによるAEAの細胞死抑制をみたところ、VR1よりCB2の関係が深いことがわかった。5.MAPキナーゼの影響を調べたところ、ERKの関係が強く示唆された。以上より、AEAによる歯髄細胞のアポトーシスは、CB2、VR1、ERKを介することが明らかとなった。また,もう一つのファクターであるPAR-2における細胞の生死に対する影響については,来年度の検討予定である.私たちは,歯髄の生死を決定付ける因子としてVR-1とPAR-2について検討した.その結果,VR-1は歯髄細胞のアポトーシスを誘導することを前年度の報告に記載している(論文投稿準備中).そこで,今年度は,歯髄細胞の炎症反応性の方向としてPAR-2の機能分析を行った.PAR-2は歯髄細胞にRNA,タンパクレベル両方において発現していること,および炎症性因子であるIL-6およびTNF-aの発現に関与していることを確認している.また,その転写因子についても現在分析中である.そこで,今回はPAR-2を介する神経ペプチドであるサブスタンスPの歯髄細胞における炎症反応に対する関与について以下の結果を得たので報告する.1)サブスタンスPは,歯髄細胞に対してIl-6産生を濃度依存的に誘導していた.その作用時間は刺激後24時間から48時間で上昇していた.2)サブスタンスPによるIL-6産生誘導は,ERK MAPキナーゼとp38 MAPキナーゼに対する特異的阻害剤で抑制されたが,JNKに対する特異的阻害剤では阻害されなかった.3)サブスタンスPによるIL-6産生誘導は,転写因子AP-1とSp-1に対するsiRNAをトランスフェクションした細胞において抑制された.以上より,サブスタンスPで誘導される炎症性ファクターIL-6の産生誘導は,ERKおよびp38 MAPキナーゼと転写因子Ap-1およびSp-1を介することがわかった.現在,この結果を踏まえてサブスタンスPの誘導に関与するPAR-2の役割を分析中である,今のところ,MAPキナーゼや転写因子に関して両者のスイッチとなるファクターの同定はできていない.
教育の市場化時代における教師のライフヒストリー

本研究課題の成果による主要なものをまとめれば以下の2点となる。1教師のライフヒストリーの方法論的検討教師研究におけるライフヒストリーの方法について日本ばかりでなく海外の動向も検討し、その成果をまとめるとともに、海外の成果を翻訳などにより紹介した。また、近年のライフヒストリーに関する方法論を検討するため、教師研究に限らず、先行研究の検討を行った。とくに教師研究、教育研究においては実証主義的な立場によるライフヒストリー研究が行われてきた。その一方で、近年はとくに社会学において「ライフストーリー」を重視する構築主義的立場が用いられる傾向にある。今後の教育社会学研究における構築主義的な立場の可能性と限界について検討を行い、教育を対象とするライフヒストリー研究の重要性を指摘した。2教育改革の教師への影響教師に対し継続的な調査を行い、現在の教育の市場化を中心とする教育改革が教師に与えた影響について検討を行った。現在の教育改革によって、教師の多忙化はさらに深刻になるとともに、学力低下論に見られるような教育観の転換は教師をとまどわせるとともに、その仕事をさらに複雑なものとしている。教師への調査、インタビューなどにより、その現状を明らかにするとともに、教師が教育改革を所与のものとして受け入れていることを指摘した。つまり、教師にとって教育改革は環境の変化の一つであり、それを無批判に受け入れることで、環境の変化に対処しようとしているのである。本調査は、現在も継続して行っており、これまでの研究成果を含め報告を行う予定である。平成16年度は計画していた以下の3点について研究を実施した。その概要は次の通りである。(1)ライフヒストリーに関する内外における研究論文・著作などを収集し、教育研究を中心にこの手法の可能性と限界について検討を行った。とくに教師のライフヒストリーに関しては国内の研究論文を網羅的に収集し、この領域での業績は特定の研究者のものに限られ、いまだ十分に研究されていないことを明らかにした。また海外の研究動向についても、アイヴァー・グッドソン氏の近年の業績を中心にレビューし、方法論、および実例について検討した。(2)教師を対象にしたフリートーキングを繰り返し、「市場化による教師の職務内容の変化」に関する教師の見解などのインタビューを行った。それとともにライフヒストリーのデータを収集し、その一部を分析した。その結果、教師は近年の教育改革を深刻に受けとめており、またその見解は地域によって多様であることが明らかになった。(3)上で行った教師とのミーティングの結果を参考にするとともに、近年の教育改革に関する調査の収集・検討を行いながら、教育改革に関するアンケート調査を作成した。作成したアンケートをもとに予備的な調査を数度行い、現在、本調査を実施中である。アンケートの結果が整理できしだい、分析を開始し、現在の教師の教育改革に関する考え方を検討する。以上、本年度(平成16年度)の成果は、平成17年の日本教育社会学会大会などで報告するとともに、大学の紀要などに論文としてまとめる予定である。平成17年度は計画していた以下の3点について研究を実施した。1ライフヒストリーに関する内外の研究論文・著作などを収集し、社会学における近年のライフヒストリー研究を含め、この手法の可能性と限界について検討を行った。その成果は山田浩之「子ども社会研究におけるライフヒストリーの可能性」として『子ども社会研究』第12号、2006年(刊行予定)に発表した。また教育研究、とくに教師のライフヒストリーに関する重要な文献であるGoodson & Sikes 2001 "Life History Research in Educational Settings"を共同で翻訳し、『ライフヒストリーの教育学』(昭和堂)として2006年4月に刊行予定である。さらに方法論の検討の一部を用い「高等師範学校生のライフヒストリー」『国家・共同体・教師の戦略』(昭和堂)を公表した。2平成16年度に引き続き、教師のライフヒストリーのインタビューを行い、データを収集、分析した。主に中堅の教師と新任教師を対象としてインタビューを実施した。とくに中堅教師の聞き取りでは、近年の教育改革に対するとまどいが表れていた。

また、多くの教師が多忙による「疲れ」を感じていることも明らかとなった。3教師のアンケート調査に関しては引き続き分析を行っている。この結果をもとに現在の教師の教育改革に関する考え方を分析、検討した。今後もさらに分析を続ける予定である。以上の結果は、とくに教師のライフヒストリーとアンケートの結果を中心に、2006年度の日本教育社会学会、中国四国教育学会などで報告する予定である。平成18年度は主に以下の2点について研究を実施した。その概要は次の通りである。1教師研究に限らず、近年のライフヒストリーに関する内外の研究論文・著作などを広く収集し、方法論の検討を行った。とくに教師研究、教育研究においては実証主義的な立場によるライフヒストリー研究が行われてきた。近年の社会学におけるライフストーリーを重視する構築主義的立場など多様な文献を検討し、その可能性と限界について指摘した。2これまでに引き続き、教師のライフヒストリーのインタビューを行い、データを収集、分析した。今年度は以下の3つの視点からインタビュー対象者を抽出し、インタビューを行った。1)教育改革に中核として取り組んだ教員、すなわち総合学習の時間の実施や学校改革の中心となって活動した教員。2)教員組合の中心として活動を続けてきた教員である。これらの教員の多くは、たとえ学校の中で中心的な役割を果たしていたとしても、教育改革を所与のものとして受け入れていることを明らかにした。つまり、教師にとって教育改革は環境の変化の一つであり、それを無批判に受け入れることで、環境の変化に対処しようとしているのである。3)分析対象を広げ、幼稚園の教員に対してもインタゼューを行った。幼稚園は少子化の影響、私立園の多さなどもあり、現在の教育改革以前に市場原理による園間の競争が行われていた。それゆえすでに各園が独自の改革を行い、それを保護者にアピールする場を設けている。このような幼稚園の特徴は今後の教育の市場化の行方を見る土で重要であろう。以上の成果は平成18年度の中国四国教育学会において報告し、山田他「教育の市場化時代における教師」中国四国教育学会編『教育学研究紀要』第52巻として公表した。またこれまでの研究成果とともに報告書を作成した。
核-細胞質間輸送分子Hikeshiが制御するHSP70核内機能とストレス応答

Hikeshiは、熱ストレス時に分子シャペロンHSP70を核に運ぶタンパク質である。しかし、Hikeshiの機能は熱ストレス時に限らず、Hikeshiを欠損した細胞では、正常温度でもストレス応答する遺伝子の発現量が上昇していることを見出した。本研究では、Hikeshiの機能解析を通して、HSP70の核での機能を明らかにする。さらに、遺伝性疾患由来のHikeshi変異体を解析することで、その発症機序の理解を目指す。
三核子系０度散乱による三体力高運動量成分の決定

近年、原子核の諸性質を理解には、三つの核子が集まる事によって生じる三体力の重要性であることが指摘されている。本研究は、核物質の理解などに必要な三体力の高運動量成分を定量的に評価することを目的として、入射エネルギーが核子あたり200ー400 MeVの重陽子・陽子散乱の超後方角度の測定を行うものである。理研RIBFにおいて重陽子ー陽子弾性散乱の全ての偏極分解能測定を実施した。三体力と相対論効果のどちらをも考慮した理論解析との比較を行った。結果、相対論効果は小さいが、実験値と理論に大きな差があることがわかった。この差は、計算に取り込まれていない三体力の高運動量成分に起因しているという結論に至った。三核子系散乱は、三つの核子が同時に作用するときに生じる三体力(三核子力)の運動量依存性、スピン依存性を調べる上で良いプローブである。特に、核子あたりの入社エネルギーが100MeV付近の重陽子-陽子弾性散乱では、微分断面積が最小となる付近において三体力の証拠が見つかっている。この事を踏まえ、本研究では、200-400MeVにおける重陽子-陽子弾性散乱の特に超後方散乱(実験室系では超前方散乱となる)の実験へと拡張し、三体力のより高い運動量領域の性質を調べる。実験は目的としているエネルギーの偏極重陽子ビームが得られる理研RIBFにおいて行う事を計画している。超後方散乱では、テンソル偏極分解能T_<20>、スピン相関係数C_<y,y>が、特徴的な散乱振幅に大きく寄与していると理論的に予測されている。この理論的予測を受け、本年度はスピン相関係数測定を実現するための偏極標的の準備を開始し、ビーム照射による減偏極効果を測定する装置の建設を始めた。また、磁気分析器SAMURAI電磁石に3連の四重極電磁石を組み合わせた高分解能測定モード実験を行うためのビームオプティクスのシミュレーションを行った。併行して、三核子系厳密理論計算の専門家に高次の効果まで考慮したカイラル有効場核力による重陽子-陽子弾性散乱の理論計算の依頼をし、どの観測量に高運動量領域の三体力に敏感であるかを探った。特に、核子あたりの入社エネルギーが100MeV付近の重陽子ー陽子弾性散乱では、微分断面積が最小となる付近において三体力の証拠が見つかっている。この事を踏まえ、本研究では、200ー400MeVにおける重陽子ー陽子弾性散乱の特に超後方散乱(実験室系では超前方散乱となる)の実験へと拡張し、三体力のより高い運動量領域の性質を調べる。超後方散乱では、テンソル偏極分解能T20、スピン相関係数Cy,yが、特徴的な散乱振幅に大きく寄与していると理論的に予測されている。2013年度は、重陽子ー陽子弾性散乱の後方散乱測定を磁気分析器SAMURAI電磁石に3連の四重極電磁石を組み合わせた高分解能モードの実験を行う準備、及び超伝導リングサイクロトロン直下に建設した偏極度計BigDpolによる測定での検討を行った。RIBF課題申請委員会において核子あたり190 MeVにおける重陽子ー陽子散乱の偏極分解能測定が認められ、2014年度には同測定を実施することとなっている。また、同反応における三体力の高運動量成分を理論的に見積もり必要がある。三核子系厳密理論計算の専門家であるボフムークラクフグループは、カイラル有効理論を高運動量領域にまで拡張する理論の構築を行い、高次の三体力を考慮した理論計算を開始した。三核子系散乱は、三つの核子が同時に作用するときに生じる三体力(三体核力)の運動量依存性、スピン依存性を調べる上で良いprobeである。入射エネルギーが核子あたり100 MeV付近の重陽子-陽子弾性散乱では、微分断面積が最小となる角度付近において三体力の証拠が見つかっている。この状況を踏まえ、本研究では、高い運動量成分をもつ三体力の性質を調べることを目的として、入射エネルギー200-400MeVにおける重陽子ー陽子弾性散乱の特に超後方角度(実験室系では超前方散乱)の実験へと拡張する。本実験研究は、200-400MeVのスピン偏極した重陽子ビームが得られる理研RIBFにおいて進めた。2013年から2014年度にかけて、重陽子ー陽子弾性散乱の後方散乱測定を磁気分析器SAMURAI電磁石に3連の四重極電磁石を組み合わせた高分解能モードの実験を行う検討を行った。

また、超伝導リングサイクロトロン直下に建設した偏極度系BigDpolを用いて、入射エネルギーが核子あたり190 MeVにおける重陽子ー陽子弾性散乱の偏極分解能測定の準備を行った。準備は完了し、同実験は2015年5月に遂行する予定である。また、三体力の効果を導き出すために、三核子系厳密理論計算の専門家である、ボホム・クラクフグループとの共同研究を進めた。結果、カイラル有効場理論に基づく核力を用いて、これまでこの核力理論では困難とされてきた比較的高いエネルギー(入射エネルギー200 MeV付近)における厳密理論計算を実現し、実験と理論との直接比較による三体力の定量的な議論を可能にした。26年度が最終年度であるため、記入しない。実験核物理26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で目的としている0度散乱に特徴的なスピン観測量に注目し、同測定を行うための標的開発を進めている。ビーム実験用の検出器架台などの建設はこれからである。実験を行うための準備はおおむね順調に進んでいる。本研究で目的としている重心系超後方散乱に特徴的なスピン観測量に注目し、同測定を行うための標的開発を進めている。ビーム実験用の検出器架台などの建設を行っており、理研RIBF課題申請委員会においても、一部実験が認められている。本研究を実施するための準備はおおむね順調に進んでいる。重陽子-陽子弾性散乱の0度散乱に有意な値を持ち、かつ散乱振幅のスピン依存部に敏感なスピン観測量の測定に焦点をあて、理研RIBFで実験を実施へと進めてゆく。次年度使用額は、測定計画をスピン相関係数へと拡張した事により生じたものである。重陽子ー陽子弾性散乱の0度散乱に有意な値を持ち、かつ散乱振幅のスピン依存部に敏感なスピン観測量の測定に焦点をあて、理研RIBFで実験を実施へと進めてゆく。次年度以降に偏極標的の性能評価測定に用いる必要な経費として平成25年度請求額と併せて使用する予定である。当初の予定では、本年度に理研RIBFにおいて偏極重陽子ビームによる加速器実験を行う予定であったが、施設側の事情で次年度に実験が行われる事となったため。核子当たりのエネルギーが190 MeVの重陽子ー陽子弾性散乱超後方角度の測定を理研RIBFで実施する。得られた実験結果と理論計算との比較から、高運動量領域における三体力を含む核力の議論を行う予定である。よって、次年度の実験遂行時に用いる必要な経費として平成26年度請求額を併せて使用する予定である。
TSLP と Th2細胞の協調的な働きによるアトピー性皮膚炎の病態形成機構

本研究では、アトピー性皮膚炎患者の病変表皮で高発現を呈するサイトカインTSLPによって分化誘導されたヘルパーT (Th)細胞の機能分化が、表皮恒常性の破綻に果たす役割について研究を行った。成果として、TSLPの作用を受けたTh細胞により産生されるサイトカインが、表皮の主たる構成細胞であるケラチノサイトの分化途上で発現する構造分子の発現を抑制していることを機序と共に明らかにした。本年度使用予定だったK5-TSLP遺伝子改変マウスは繁殖効率の著明な低下でコロニーを十分に拡大できなかったため現在原因を究明中である。この状況をふまえ、本年度は、(1)TSLP添加によりin vitroで分化誘導したTh2(TSLP-Th2)細胞とIL-4により分化誘導したTh2(IL4-Th2)細胞における性状の差異、(2)表皮のターンオーバーにおけるTSLP-Th2細胞およびIL4-Th2細胞の役割について検討した。(1)IL4-Th2細胞およびTSLP-Th2細胞は共にTh2サイトカイン(IL-4,IL-13,IL-5)を産生する。TSLP-Th2細胞におけるTh2サイトカイン産生は、IL4-Th2細胞同様IL-4受容体シグナル依存的に誘導された。また、TSLP-Th2細胞におけるTh2サイトカイン産生はIL4-Th2細胞における産生より高いことから、TSLP受容体シグナルはIL-4産生誘導あるいは産生の亢進に作用している可能性が示唆された。(2)Th2サイトカインの表皮ケラチノサイト(KC)分化における作用を検討した。その結果、IL-4あるいはIL-13の存在下で、表皮KCの分化および構造に関わる分子マーカーの一部に発現減少が認められた。次いで、アトピー性皮膚炎患者の病変表皮へのCD4陽性T細胞の浸潤が認められるという報告をふまえ、in vitroで分化誘導したTh2細胞と表皮KCとの共培養を行った。その結果、Th2細胞と共培養した表皮KCでは、IL-4存在下と同程度の傾向が認められた。TSLP-Th2細胞とIL4-Th2細胞の作用が同一か否かは今後の課題であるが、Th2細胞由来のTh2サイトカインが少なくとも表皮KCの分化を制御する可能性が示唆された。アトピー性皮膚炎患者の病変皮膚で高発現するサイトカインTSLPは、Th2細胞のTh2サイトカイン産生や皮膚への浸潤を誘導する。Th2サイトカインの高発現がアトピー性皮膚炎様皮膚症状を惹起することは既知であるが、そのメカニズムには未知な点が多い。そこで本研究では、TSLPの高発現、Th2細胞の分化亢進が表皮病態とどのように関連するのかを明らかにするために、表皮ケラチノサイト(KC)の角化におけるTh2細胞の作用、表皮KCにおけるTSLP発現の誘導因子、TSLPにより分化したTh2(TSLP-Th2)細胞とIL-4により分化したTh2(IL4-Th2)細胞との質的相違について、マウスを用いたin vitroあるいはin vivoの実験系で検討している。皮膚は表皮と真皮により構成されるが、Th2サイトカインは表皮と真皮を分かつ基底膜を溶解する物質を誘導するという報告がある。基底膜が破壊されれば、真皮へと浸潤した免疫細胞と表皮が近傍に存在しうることから、表皮KCとTh2細胞のクロストークの可能性を検証した。その結果、Th2細胞は、細胞同士の接触ではなくサイトカイン(IL-4、IL-13)を介して、角化途上の表皮KCを構成する分子の発現を低下させることが明らかとなった。また、IL-4あるいはIL-13存在下の表皮KCでは、増殖およびアポトーシスに関する分子マーカーの発現変化は起こらなかった。さらに、IL-4とIL-13はリンパ球でSTAT6のリン酸化を誘導するが、表皮KCにおいても同様の結果が得られた。以上の結果より、IL-4あるいはIL-13の存在は、表皮の増殖ではなく構造を変化させうると考えられる。現在は、Th2細胞分化亢進因子であるTSLPの発現誘導機序、TSLP-Th2細胞が表皮の性状変化に対してIL4-Th2細胞と同様の作用を呈するのか否かについて検討を行っている。アトピー性皮膚炎(AD)患者の表皮で高発現を呈するサイトカインTSLPは、間接的あるいは直接的にTh2細胞分化を促進しAD様皮膚病態を誘導するが、その機序には不明な点が多い。本研究は、TSLPの作用を受けたヘルパーT (Th)細胞(TSLP-Th2細胞)がAD表皮のバリア機能の破綻において果たす役割を明らかにすることを目的とした。表皮特異的TSLP過剰発現マウス由来あるいはin vitroで調整したTSLP-Th2細胞と、IL-4により分化誘導したTh2細胞(IL-4-Th2細胞)の性状の差異について、サイトカイン発現の網羅的なプロファイリングを行う予定であったが、マウスの交配能力および実験環境に一時的な問題が生じたため、両者のTh2細胞が共通に産生するサイトカインに焦点を絞ることで研究進行の円滑化を試みた。

Th2細胞由来サイトカインが表皮と真皮を分かつ基底膜を溶かす蛋白質を産生するという知見を受けて、表皮と浸潤したTh細胞とのクロストークの可能性も考慮しつつ、TSLPの産生調節および表皮ケラチノサイト(KC)のターンオーバーにおけるTh2細胞の影響を検討した。その結果、分化途上の表皮KCを構成する分子の発現が、IL-4あるいはIL-13存在下では転写因子STAT6およびERK/MAPKを介して抑制されることが明らかとなった。本現象はヒト表皮KC細胞株でも見られたことから、ヒト生体内でも同様の現象が起こりうると推測される。IL-4あるいはIL-13によって惹起された表皮KC構成分子の発現異常が、その後の分化や皮膚のバリア機能にどのような影響を果たしているのかについては更なる検討が必要であり、引き続き研究を進めて行く予定である。また、今回対象外としたTSLP誘導性のサイトカインについても、皮膚バリア機能の破綻で果たす役割について今後検討していきたい。東日本震災の影響として、1ヶ月の大学校舎への立ち入り禁止措置や、夏期の節電、漏電による研究室近傍の火事、研究室内でのガス漏れなどにより、実験遂行に充当できる時間や使用できる機器が限られ、動物の計画的繁殖にも少なからず支障があった。以上の事情と教育業務との兼ね合いから進捗が遅滞する結果となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。複数の遺伝子改変マウスを掛け合わせて行う予定であったin vivo実験系は時間を要する見込みとなるため規模を縮小し、最終年度はin vitroの実験系に力を入れて引き続き研究を推進する。
肺保存の摘出時初回灌流におけるカルシウム拮抗薬の効果に関する研究

予備実験として,回路の確立も行う目的も兼ねて,初回灌流時の肺血管抵抗を標準UW液(K=140mM),低カリウムUW液(K=20mM),標準UW液+Nifedipine(10^<-6>M)(K=140mM),低カリウムUW液+Nifedipine(10^<-6>M)(K=20mM)で測定した.麻酔下,気管切開を行い換気下に4°Cの冷却灌流液を30cmの高さより,総量100ml/kg body weight肺動脈に留置したカニューレより初回灌流を行った.これは当初の予想通り,高カリウム低ナトリウムの細胞内液型組成の灌流液により肺血管床が強い血管収縮をきたし,それがカルシウム拮抗薬の使用により血管収縮が抑制されたことによるものと考えられる.現時点ではまで灌流回路の確立を行っている段階であるが,予備実験ではおおむね予想通りの結果が出ていること,また灌流回路の確立もできつつあるので,今後は当初の実験プロトコール通り研究を進めていく予定である.これまで予備実験として,初回灌流時の肺血管抵抗を標準UW液(K=140mM)および低カリウムUW液(K=20mM)で測定した.麻酔下,気管切開を行い4°Cの冷却灌流液(100ml/kg body weight)を30cmの高さより、肺動脈に留置したカニューレより初回灌流を行った.その結果肺血管抵抗(PVR ; mmHg/ml/min)は標準UW液(K=140mM)でPVR=0.86±0.07(n=3),低カリウムUW液(K=20mM)でPVR=0.42±0.02^*(n=3)(^*p<0.05)と高カリウム低ナトリウムの細胞内液型組成の灌流液では強い血管収縮をきたすことが示された.さて実際の臨床においてはEuro-CollinsまたはUniversity of Wisconsin (UW)液などの細胞内液保存液による灌流時の血管収縮抑制を目的としてPGE1が使用されているが,その効果には疑問を持たされていた.そこで平成8年度では,当初の予定とは若干異なるが,定常流によるisolated rat lung perfusion modelを用いて,当初予定の4群(標準UW液(K=140mM),低カリウムUW液(K=20mM),標準UW液+Nifedipine,低カリウムUW液+Nifedipine)に加え標準UW液+PGE1という群も検討することとした.これまでに判明した研究結果は以下の通りである.1)通常の臨床使用量のPGE1では,高カリウムUW液による肺血管収縮を抑制しない.2)カルシウム拮抗薬Nifedipine(10^<-6>M)は高カリウムUW液による肺血管収縮を完全に抑制する.今後作用機序をさらに検討するため,同様の実験モデルを用いて,caffeineあるいはrhianozineを用いた研究も追加する予定である.
頭部外傷における神経脱落とリハビリテーション効果の予測について

動物用PET/SPECT/CTを用いたC-11FMZ PETの撮像および画像解析方法に関する検討を行いBinding Potential値を求めることに成功した。再構成を工夫することによりラットにおいても局所解析につながる高画質な定量画像を得られた。頭部外傷患者を対象とし、C-11 FMZを用いた分子イメージングの撮像および0-15標識の酸素を用いた局所の酸素代謝画像の測定を行なったが、リハビリ後においても経時的検討では大きな変化は認めることができなかった。SPECT製剤であるI-123 IMZとPET用製剤であるC-11 FMZとの所見の対比検討を行いI-123 IMZおいてはコントラストが低下するが、所見はほぼ同様であることが解明された。当研究の目的の一つは頭部外傷動物モデルを用い、外傷後におけるベンゾジアゼピンレセプター分布、代謝、神経細胞密度等の変化をPET, SPECTを用いた分子イメージング法により時間的・空間的に解析することにある。同一個体を用いることにより一層時間的・空間的変化が明瞭となるため、今年度は動物用PET/SPECT/CTを用いたC-11フルマゼニルPETの撮像および画像解析方法に関する検討を行った。モデルラットのダイナミックPET画像を撮像し、MAP法等の新しい再構成法を用い空間的・時間的にノイズを低減させせたうえで、経時的な放射能変化を測定した6これらのデータから定量的指標であるBinding Potentia 1値を求める研究を開始した。また、同研究のもう一つの目的であるヒトにおける頭部外傷患者の分子イメージング学的手法の高次脳機能改善予測に対する有用性を明らかにするためリハビリテーション前の頭部外傷患者を対象とした研究を開始した。MRIで異常がない、あるいは軽微な頭部外傷患者を対象とし、C-11フルマゼニルを用いた分子イメージングの撮像および0-15標識の酸素を用いた局所の酸素代謝画像の測定を行なった。分子イメージング学的手法と同時にWAIS-R、MMSEスコア、RBMTスコアなどの高次機能評価も行なった。対象患者は現在約10名となっており、分子イメージング学的手法の所見と高次脳機能との関係を現在解析中である。これらのbaseline検査の後伊藤らが各々の患者に対し高次機能改善のためのリハビリテーションを現在施行している。当研究の目的の一つは頭部外傷動物モデルを用い、外傷後におけるベンゾジアゼピンレセプター分布、代謝、神経細胞密度等の変化をPET,SPECTを用いた分子イメージング法により時間的・空間的に解析することにある。同一個体を用いることにより一層時間的・空間的変化が明瞭となるため、動物用PET/SPECT/CTを用いたC-11 Flumazenil PETの撮像および画像解析方法に関する研究を行い定量的指標であるBinding Potentia値を求めることに成功した。また、ヒトによる研究においてはbaselineのPET検査を終えた患者でリハビリテーションを続けている。また、SPECT用中枢性ベンゾジアセピンレセプター製剤であるI-123 IomazeilとPET用製剤であるC-11 Flumazenilにて頭部外傷患者にて所見がほぼ同様であることが解明された。当研究の目的の一つは頭部外動物モデルを用い、外傷後におけるベンゾジアゼピンレセプター分布、代謝、神経細胞密度等の変化をPET,SPECTを用いた分子イメージング法により時間的・空間的に解析することにある。モデルラットのダイナミックPET画像を撮像し、MAP法等の新しい再構成法を用い空間的・時間的にノイズを低減させせたうえで、経時的な放射能変化を測定した。これらのデータから定量的指標であるBinding Potentia 1値を求めることに成功した。再構成を工夫することによりラットにおいても局所解析につながる高画質な定量画像を得られることがわかった。MRIで異常がない、あるいは軽微な頭部外傷患者を対象とし、C-11フルマゼニルを用いた分子イメージングの撮像および0-15標識の酸素を用いた局所の酸素代謝画像の測定を行なったが、リハビリ後においても経時的検討では大きな変化は認めることができなかった。また、頭部外傷患者においてSPECT用中枢性ベンゾジアセピンレセプター製剤であるI-123 IomazeilとPET用製剤であるC-11 Flumazenilとの所見の対比検討を行った。I-123 IMZおいてはコントラストが低下するが、所見はほぼ同様であることが解明された。
学校体育のためのフィットネス教育プログラム「HELP」の開発とその有効性の検証

アメリカにおける新しいフィットネス教育プログラムを検討し,わが国に適用可能なフィットネス教育プログラムの開発を試みた.このプログラムに基づき,試行的な実践を行い,開発プログラムの可能性を検討した.研究の結果は以下の通りである。1.プログラムの目的と学習内容を検討した結果、健康志向、知識・技術の重視、生涯への展望など、これまでの体力づくりプログラムとは異なる特徴を備えていることが分かった。2.第一期(H12年度)は、高校生・大学生を対象に計画立案し、試行的にフィットネス教育実践を実施した。プログラムの内容は、受講者向けに作成した「フィットネスHELPの学習」という小冊子に記述した。第二期(H13年度)では、前年のプログラムをもとに、大学生、及び中学生対象に授業を展開した。3.学習者の行動学的変化,身体活動に対する態度や有能感の変化,および,知識や理解の達成度など総合的な検討を試みた.中学生では、有能感や知識習得に向上が見られたが、身体活動への態度には変化がみられなかった。高校生では、身体活動に対する有能感や態度に向上が見られた。大学生を対象とした実践では,学習者の身体活動への態度,有能感,運動習慣のステージから,学習者の変化を検討した.また,学習者を身体活動に対する態度から3グループに分け,各グループの変化に着目した.この結果、授業前に低い得点を示した受講生は、身体活動への態度,有能感において向上がみられたが、高い得点を示した学習者には変化が見られなかった。運動習慣のステージ調査では,無関心期,関心期の受講生がより高いステージに移行していることが明らかになった.しかし,準備期などの比較的高いステージにある受講生には向上がみられなかった。1.アメリカで開発された主要なフィットネス教育プログラムの検討プログラムの目的と学習内容を検討した結果、健康志向、知識・技術の重視、生涯への展望など、これまでの体力づくりのプログラムとは異なる特徴を備えていることが分かった。また、開発されたプログラムを、その機能や展開の方法によってカテゴリー化することができた。2.わが国に応じたフィットネス教育プログラムの開発と実践第一期は、高校生・大学生を対象に計画立案し、試行的にフィットネス教育実践を実施した。プログラムの詳細な内容については、受講者向けの「フィットネスHELPの学習」という小冊子を作成し、その中に記述した。また、第二期では大学生に加えて、中学生対象のプログラムを予定しており、現在、内容を検討中である。3.データ分析とフィットネス教育プログラムの効果についての検討学習者の身体活動に対する価値観・有能感の変化について調査した結果、どちらも肯定的に変化していることが分かった。ことに、身体活動に対して消極的な姿勢を示す学習者の変化が著しいことが明らかになった。現住、万歩計による歩数の変化から、学習者の行動学的変化について分析途上である。第二期の実践については、身体活動のステージ調査、知識・理解の側面における達成度、授業学的な評価法を用いて、プログラムの成果を検討する予定である。本研究では,アメリカにおけるフィットネス教育プログラムを検討した上で,わが国とアメリカとの差異を考慮しつつ,新しい理念に基づいたフィットネス教育プログラムの開発を試みた.このプログラムに基づき,試行的な実践を行い,開発プログラムの可能性を検討した.1.わが国に応じたフィットネス教育プログラムの開発と実践第一期(平成12年度)は、高校生・大学生を対象に計画立案し、試行的にフィットネス教育実践を実施した。第二期(平成13年度)では、前年のプログラムをもとに、大学生、及び中学生対象に授業を展開した。2.データ分析とフィットネス教育プログラムの成果についての検討学習者の行動学的変化,身体活動に対する価値観や有能感の変化,および,知識や理解の達成度など総合的な検討を試みた.中学生については、有能感や知識習得に向上が見られたが、身体活動への意識には変化がみられなかった。

形成的授業評価は単元の進行と共に上昇した。また、対象クラスとの比較からは、学習者による授業評価において差がみられた。大学生を対象とした実践では,学習者の運動への態度調査,有能感調査,運動習慣のステージ調査,及び歩数から,身体活動に対する態度や行動の変化を検討した.また,学習者を身体活動に対する態度によって3グループに分け,それぞれのグループの変化に着目した.この結果・運動習慣のステージ調査では,無関心期,関心期の受講生がより高いステージに移行していることが明らかになった.有能感調査,態度調査の結果からも同様の傾向がみられた.しかし,準備期や実行期などの比較的高いステージにある受講生には向上がみられず,このプログラムがそれらのステージには有効とは言えないことが明らかになった.