hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネット気象情報を用いた山地災害警戒・避難システムの研究

環境負荷軽減が課題とされる21世紀型社会においては災害対策における重要なソフト手法としての警戒・避難対策が重要視されるので、この研究では、無料または安価で入手が容易・迅速なインターネット情報の観点から、山地森林斜面における雨量観測、及び、降水短時間予報情報などの解析に基づき、警戒・避難に適用できる山地地点雨量の算定法を検討した。その結果、以下の4点に関する知見が得られた。1)インターネット公開情報(高層の風速など)とニューラルネットワークを用いた簡便な短時間地点降雨量予測手法、2)山地斜面での雨量観測を行い、その観測データに基づく山地における地形性降雨の発生実態、3)インターネット公開情報を用いた山地地形性降雨の定量的評価手法、4)山地斜面での雨量観測に基づくインターネット降水短時間予報情報の山地における降雨予報精度の評価と補正手法。これらの研究成果が、山地災害からの警戒・避難手法と組み合わされることにより、より効果的なシステムの構築につながるものと信じる。主として、中国地方北東部を対象に、インターネットに公開されている無料の気象情報(高層・地上天気図など)から得られる高層の風向・風速、湿数、相当温位の鉛直分布、台風の予想進路などを使用した土砂災害発生のメソスケール気象条件を気象パターン毎に研究した。手法としては、(1)バックプロパゲーション方式ニューラルネットワーク(NNW:自己学習型プログラム)、(2)重判別解析(MDA)、(3)初等カタストロフ理論(ECT)、(4)自己組織化臨界条件の理論(SOC)を応用して、過去の災害データをもとに、新たな災害の予測を行った。その後、それぞれの適中率、スレットスコア、見逃し率、空振り率を用いた優劣の比較検討を実施した。その結果、1)梅雨時期では、福岡、米子(相当温位を使用する場合は韓国済州島も加味する)の高層気象条件を使用し、NNW、MDA、SOCに基づく、高い適中率の広域(地方ブロック単位を対象)土砂災害発生予測手法の手がかりが得られた。2)台風に対しても、米子の高層気象条件及び台風進路から、NNW、SOCによる高い適中率の広域(地方ブロック単位を対象)土砂災害発生予測手法の手がかりが得られた。3)これらの手法をもとに、Javaアプレットによる予測手法のインターネット上における試行的な公開実験も行っている。主として、南九州及び中国地方北東部を対象に、インターネットに公開されている無料の気象情報(高層・地上天気図、レーダー雨量など)から得られる高層の風向・風速、湿数、相当温位の鉛直分布、台風の予想進路、短時間予測雨量などを使用した土砂災害発生のメソスケール気象条件と局地降雨量を気象パターン毎に研究した。手法としては、(1)ニューラルネットワーク(NNW)、(2)重判別解析(MDA)、(3)初等カタストロフ理論(ECT)、(4)自己組織化臨界条件の理論(SOC)を応用して、過去の災害データをもとに、新たな災害と地点降水量の予測を行った。その後、それぞれのスレットスコアなどを用いた優劣の比較検討を実施した。その結果、1)梅雨時期では、鹿児島及び、昨年同様に福岡、米子(相当温位を使用する場合は韓国済州島も加味する)の高層気象条件を使用し、高い適中率の広域(地方ブロック単位を対象)土砂災害発生予測手法の手がかりが得られた。2)台風に対しても、中国地方に加えて、南九州に対して鹿児島の高層気象条件及び台風進路から、広域(地方ブロック単位を対象)土砂災害発生予測手法の手がかりが得られた。3)また、NNWなどを用いてレーダーアメダス解析雨量と短時間降雨予測から山地地点雨量を推定する手法についても手がかりを得た。4)これらの手法をもとに、Javaアプレットによる予測手法のインターネット上における試行的な公開実験も行っている。
革新的な高速流れ制御用高周波運動量付加装置の作動状態解明と性能評価

本研究では,制御対象の流れに高周波で大きな運動量を付加できる新しいタイプの装置を用いた高速流れ能動制御法を提案する.実験では,本装置の超音速流中での作動状態を明らかにするとともに,異なる運動形態の噴流を作用させたときの超音速境界層の特性の違いを明らかにする.さらに,本装置を用いて衝撃波/境界層干渉流れの能動制御を実際に行い,本装置を用いた高速流れ能動制御法を確立する.本研究では,制御対象の流れに高周波で大きな運動量を付加できる新しいタイプの装置を用いた高速流れ能動制御法を提案する.実験では,本装置の超音速流中での作動状態を明らかにするとともに,異なる運動形態の噴流を作用させたときの超音速境界層の特性の違いを明らかにする.さらに,本装置を用いて衝撃波/境界層干渉流れの能動制御を実際に行い,本装置を用いた高速流れ能動制御法を確立する.
非干渉散乱レーダーの新技術を用いた超高層大気の立体観測

次世代の非干渉散乱レーダー計画(EISCAT_3D)では、超高層大気の3次元立体観測を目指している。その実現には、複数受信局の多ビーム観測手法を確立することが重要である。本研究では、EISCAT_3Dのプロトタイプ受信局(KAIRA)を用いて、現行の欧州非干渉散乱(EISCAT)VHFレーダーから2方向に送信される電波を分離して検出する手法を開発し、その有用性を実験的に明らかにした。さらに、ポスト・ビームステアリング方式とビーム高速走査方式による観測データを取得し、両者の比較・検証を初めて実施した。本研究の目的は、EISCAT_3Dのプロトタイプ受信局(KAIRA)を用いて、現行の欧州非干渉散乱(EISCAT)レーダーから2方向に送信される電波を分離して検出する手法を開発し、その有用性を実験的に明らかにすることである。平成26年度には、現行のEISCAT VHFレーダーを用いて電波を2方向に送信し、それらの電波をKAIRAにより分離して検出する実験を2014年9月に実施した。その得られたデータを基に、ISレーダービームを複数受信するシステムとしての有用性を調査した。その結果、想定されるエラーの範囲で、複数ビームのデータが取得できていることを確認した。平成27年度には、2015年9月に実施した2方向観測データの解析を進めると共に、ポスト・ビームステアリング方式とビーム高速走査方式との比較・検証が可能な観測データを2016年3月に取得した。それらの観測データを基に、ISレーダービームを複数受信するシステムとしての有用性を共同研究者と議論した。さらに、多方向観測手法の更なる改善方法を検討することができた。現行のレーダーを用いた実験を予定通り実施し、良質な試験データを取得することができた。さらに、ポスト・ビームステアリング方式とビーム高速走査方式との比較内容について、共同研究者と様々な観点から議論と検討を重ねることができた。超高層物理学平成26年度に得られた試験データの解析を更に進めると共に、マルチビーム観測手法及びその大量データ取得方法の改良や効率化を進める。それらにより、多点フェーズドアレイ方式観測の実現に必要なレーダー工学及び、信号処理、データ通信技術を検証・確立することを目指す。共同研究者との打ち合わせの結果、次年度に2回目の北欧出張をすることになったため、そのための旅費を次年度に含めるようにした。平成26年度に得られた試験データの解析を更に進めるために必要な大容量データ記録装置を構築する。さらに、マルチビーム観測手法及びその大量データ取得方法の改良や効率化を進めるため、共同研究者のいる北欧の研究機関に出張し、共同研究者と議論や検討を重ねる。
骨髄間葉系幹細胞を用いた血管新生療法とその臨床応用:骨髄間葉系幹細胞バンク化の検討

重症虚血性末梢血管疾患に対する自家骨骨髄単核球細胞移植の有用性は明らかであるが、実施に際し大量の骨髄採取を必要とするため採取時に全身麻酔あるいは腰椎麻酔を必要としてきた。患者負担軽減のため少量の骨髄液を採取して血管内皮細胞に分化すると考えられる骨髄間葉系幹細胞を取り出し培養増殖し、かかる細胞をバンク化して移植に用いる試みを行っている。ラットおよびラビット下肢虚血モデルにおいて間葉系幹細胞移植により血管新生を来すことを証明し、新生血管およびその末梢組織の血管内皮機能を測定した。血管内皮機能が傷害されたモデルにおいて、骨髄幹細胞移植および間葉系幹細胞移植による血管新生療法を施行し、血管新生が良好に発現し、また発現された新生血管およびその末梢組織血管における血管内皮機能の改善を確認した。非常に効果的で安全な骨髄間葉系幹細胞増殖法を確立しており、同時に、実用化に向け自動培養増殖装置を開発し稼動させている。5mL程度の骨髄採取であれば、約2週間で一般的に必要とされる10_9個の細胞に急速増殖可能なことをヒト骨髄間葉系幹細胞においても確認した。臨床応用に向け準備中である。ラットおよびラビット下肢虚血モデルにおいて問葉系幹細胞移植により血管新生を来すことを証明し、新生血管およびその末梢組織の血管内皮機能を測定した。血管内皮機能が傷害されたモデルにおいて、骨髄幹細胞移植および間葉系幹細胞移植による血管新生療法を施行し、血管新生が良好に発現し、また発現された新生血管およびその末梢組織血管における血管内皮機能の改善を確認した(投稿中)。非常に効果的で安全な骨髄問葉系幹細胞増殖法を確立しており、同時に、実用化に向け自動培養増殖装置を開発し稼動させている。5mL程度の骨髄採取であれば、約2週間で一般的に必要とされる10^9個の細胞に急速増殖可能なことをヒト骨髄問葉系幹細胞においても確認した。5mL程度の骨髄採取であれば、約2週間で一般的に必要とされる10^9個の細胞に急速増殖可能なことをヒト骨髄間葉系幹細胞においても確認した。
チトクロームPー450の分子生物学、研究の総括

重点領域研究「チトクロームPー450の分子生物学」の総括班として、研究計画の検討、研究成果の評価とともに、研究全般の推進と研究成果の他分野の研究者への伝達のため下記の活動を行なった。1.総括班会議を3回開き研究計画と研究の進行状況の検討を行なった。2.12月11日に大阪で総括班と2つの計画研究班合同の研究班会議を行なった。会議には計画研究、公募採択研究の全研究者とその共同研究者合計65名が出席し、各研究者による研究発表と出席者全員による討論がなされた。3.総統括主催の公開講演会「チトクロームPー450の分子機構と反応機構」を12月12日に大阪で開催した。講演会には演者および討論者として東ドイツのRuckpaul博士を招待し、Pー450の分子構造と反応機構についての最近の研究結果が7題の講演として発表された。講演会については、事前に全国の主要な大学、研究機関にポスターを配布したが、140名の参加者があり盛会であった。4.研究班の全体会議の他に、特定の問題についての比較的少人数の研究集会も計画することとし、7月89日に、ステロイドホルモン生合成に関与するPー450についての研究集会を関西地区大学セミナーハウスで開催した。参加者は、研究班員と共同研究者、および招待した講演者を逢わせて49名であった。5.昨年度に引き続き、全研究班員の連絡先と研究題目とともに研究経過、研究計画を記載した研究班員一覧を作り全研究班員に配布した。6.昨年度作成したPー450と関連酵素についての蛋白質とDNAのデータバンクに、その後報告された新しいデータを追加して新版を製作し、研究班員の希望者に配布した。新版には、データ検索用のプログラムも組み込んで、使用の便を計った。
過疎地域における保健・医療・福祉ネットワーク形成・充実のための保健師活動のあり方

本研究は過疎地域における保健・医療・福祉の体制づくりのモデルをつくることをめざした。前年度高齢者個々の生活実態を捉える調査を行い保健・医療・福祉ネットワークの現状を明らかにした。今年度は、この実態を保健・医療・福祉関係者が集まる会議で報告しながら、今後の支援体制のあり方について関係者で検討を深めることを通じて更なる支援体制ネットワークの充実と関係者間の連携強化を図った。これらのプロセスを通して、ネットワークづくりのあり方を検討した。1.高齢者の生活実態と保健・医療・福祉の支援状況に関する分析高齢者の健康生活上、どのような問題があるか、それらの問題に対し保健・医療・福祉のネットワークがどのように関わり、支えているのかを検討した。どのような支援者がどのような生活の側面を支えているのかを示すモデル図を開発した。モデル図には過疎地域という特徴も表すため、支援者と対象者の物理的距離も示すように工夫した。2.保健・医療・福祉関係者による検討会地域ケア会議において、上記のモデル図を用いて高齢者の生活実態および支援者の実態を報告した。関係者からも各自が捉えている対象者の生活実態や支援状況について自由に意見を述べてもらい、検討を深めた。関係者からは、モデル図を元に検討したことにより対象者の多面的なニーズとそれらに多様な支援者が関わっていることを再確認することができた、という評価を得た。さらに、回を重ねて検討することにより時間の経過と対象者の生活状況の変化、それに伴う支援者の変化・支援内容の変化も確認でき、それらを関係者間で共有することができた。関係者間で共通認識ができることにより、意見交換も活発になり、連携強化も図られてきている。ネットワーク作りには、関係者それぞれが捉えている対象のニーズを共有しあうこと、そして支援している関係者それぞれの役割を理解しあうことが重要であることがわかった。1.過疎地域の高齢者の生活実態把握と保健・医療・福祉の支援状況に関する調査過疎地域であるA村において、75歳以上の独居高齢者ならびに高齢者夫婦のみの世帯を対象とし、高齢者個々の生活実態ならびに、高齢者の保健・医療・福祉に対する要望を捉え、高齢者が住み慣れた地域で生活し続ける上での健康生活ニーズを明らかにした。調査の結果、高齢者は、公的なサービスや支援だけでなく、別居家族や地域内の人々からの支援を受けて生活している実態が明らかになった。特に別居の子どもたちによる支援が重要であった。インフォーマルサポートも含めたケアネットワーク形成が必要であることがわかった。2.地域ケア会議における高齢者支援の方法の検討A村では高齢者の支援に関わる保健・医療・福祉の関係者で地域ケア会議を開催し、現状の問題点等について情報交換を実施している。その会議に参加し、1の調査結果等も報告しながら今後の対応策について検討した。これまでなんとなく捉えていた高齢者の生活実態が1の調査により具体的に見えてきたため、対応策の検討も具体的になった。3.オーストラリアにおける保健・医療・福祉のネットワークについての情報収集オーストラリアのビクトリア州B市において、保健・医療・福祉のシステムや看護職の役割について関係者から聞き取りを行った。また、ネットワークづくりの例として、他職種が集まる会議の様子を見学した。さらに、A村におけるネットワークづくりをどのようにすすめるとよいか、Community Action Planの手法に基づいた方法を、現地の実践家と検討した。A村において、今後も地域ケア会議の中で高齢者支援の方法を検討しながら、その過程で保健・医療・福祉関係者のネットワークづくりをしていく重要性が再確認できた。
ガングリオシドGT1bとGQ1bは神経細胞シナプスの特異マーカーか?

平成9年度の成果:ガングリオシドの神経系への分化過程での役割を明らかにする一貫として、レチノイン酸の刺激によって神経細胞へと分化する多能性幹細胞(P19)の系を用いて、ガングリオシドの分子種を検索した。GD3とシナプス形成のマーカーであるGT1bは未分化細胞、凝集塊細胞、そして神経分化細胞へと増加した。一方、GQ1bは凝集塊細胞と神経分化細胞のみに検出されたのが、特徴的であった。細胞の免疫染色の結果、GT1b抗体で、未分化細胞から神経細胞まで染色され、神経分化細胞の神経突起や軸索が染色された。GD3、GT1b、GQ1b合成酵素活性の変化において、そのレベルは凝集塊細胞、神経分化細胞で高くなり、神経分化ヘコミットした時期に昂進することが判った。ノーザンブロットの結果、凝集塊細胞、神経分化細胞でGD3合成酵素mRNAの高い発現が認められ、このGD3合成酵素活性の増加はレチノイン酸による神経分化の過程で誘導されたことを示唆した。平成10年度の成果:シナプス形成の特異マーカーであるGAP-43分子とシナプトフィシン分子の局在を神経分化細胞で調べた。ショ糖密度勾配法によりgrowth coneとシナプトソームの画分を調製した。growthcone画分の純度は抗GAP-43抗体で、シナプトソーム画分の純度は抗シナプトフィシン抗体を用いて、ウエスタン・ブロット法で確認した。また、神経細胞分化マーカーであるN-CAM分子の存在もウエスタン・ブロット法で確認出来た。神経細胞の固定剤はマトリゲルが最適であった。免疫染色の共焦点顕微鏡写真から、抗GQlb抗体の染色では、神経分化細胞の軸索のgrowth coneで強く染色され、GAP-43抗体の染色像と酷似していた。抗GTlb抗体の染色では、抗シナプトフィシン抗体のシナプスの染色像と酷似していた結果を得た。抗GTlb抗体、抗GQlb抗体と抗GAP-43抗体、抗シナプトフイシン抗体の組み合わせで二重染色を行い、各々の相互の分子の局在を比較検討した。平成9年度の研究実績:ガングリオシドは、特にシナプス部位に多く存在することから、神経系への分化過程での役割を明らかにする一貫として、レチノイン酸の刺激によって神経細胞へと分化する多能性幹細胞(P19)の系を用いて、神経系発生分化におけるガングリオシドの分子種を検索した。TLC免疫染色法、FACS法の結果、GD3(GD3に対する特異抗体:R24)は未分化細胞から、レチノイン酸による凝集塊細胞、そして神経分化細胞へと次第に強く染色された。シナプス形成のマーカーであるGT1bは未分化細胞、凝集塊細胞、神経分化細胞と、さらにDMSOによる筋細胞においても検出された。一方、同じくシナプス形成のマーカーであるとされているGQ1bは凝集塊細胞と神経分化細胞のみに検出されたのが、特徴的であった。細胞の免疫染色法の結果、GT1b抗体で、未分化細胞から神経細胞まで染色され、神経分化細胞の神経突起や軸索が染色され、TLC免疫染色法の結果と一致した。シアル酸転移酵素(α-2,3シアル酸転移酵素:GM3とGT1b合成酵素およびα-2,8シアル酸転移酵素:GD3とGQ1b合成酵素)の活性の変化において、各合成酵素活性のレベルはレチノイン酸による凝集塊細胞、神経分化細胞で高くなり、神経分化へコミットした時期に昂進することが判った。特に、ノーザンブロットの結果、レチノイン酸による凝集塊細胞、神経分化細胞でGD3合成酵素mRNAの高い発現が認められ、GD3合成酵素活性とそのmRNAの発現レベルが共に増加していたことから、このGD3合成酵素活性の増加はレチノイン酸による神経分化の過程で誘導されたことを示唆していた。以上の結果は第40回日本神経化学会大会、平成9年10月22日、松山と38th International Conference on the Biochemistry of Lipids(ICBL),September 16-19,(1997),Assisi,Italyで発表した。なお、Biochem.Biophys.Res.Commun.,241,327-333,(1997)に論文を掲載した。

ショ糖密度勾配法によりgrowth coneとシナプトソームの画分を調製した。growthcone画分の純度は抗GAP-43抗体で、シナプトソーム画分の純度は抗シナプトフィシン抗体を用いて、ウエスタン・ブロット法で確認した。また、神経細胞分化マーカーであるN-CAM分子の存在もウエスタン・ブロット法で確認出来た。神経細胞の固定剤はマトリゲルが最適であった。免疫染色の共焦点顕微鏡写真から、抗GQlb抗体の染色では、神経分化細胞の軸索のgrowth coneで強く染色され、GAP-43抗体の染色像と酷似していた。抗GTlb抗体の染色では、抗シナプトフィシン抗体のシナプスの染色像と酷似していた結果を得た。抗GTlb抗体、抗GQlb抗体と抗GAP-43抗体、抗シナプトフイシン抗体の組み合わせで二重染色を行い、各々の相互の分子の局在を比較検討した。平成10年度の研究実績:昨年度に引き続き、P19(テラトカルシノーマ)を実験材料に取り上げた。レチノイン酸で処理した凝集塊細胞と神経分化細胞でb-シリーズのガングリオシドの分子種を検索し、ガングリオシド合成酵素活性と合成酵素遺伝子の発現レベルが高いことを報告した。また、シナプス形成の特異マーカーである抗GQlb抗体の染色では、未分化細胞から神経分化細胞まで染色され、神経分化細胞の神経突起や軸索が染色されたが、抗GQlb抗体の染色では、神経分化細胞のみに染色されたのが特徴的であった。一方、シナプス形成の特異マーカーであるGAP-43分子とシナプトフィシン分子の局在を神経分化細胞で調べた。大量に培養した神経分化細胞から、ショ糖密度勾配法によりgrowth coneとシナプトソームの画分を調製した。growthcone画分の純度は抗GAP-43抗体で、シナプトソーム画分の純度は抗シナプトフィシン抗体を用いて、ウェスタン・ブロット法で確認した。また、神経細胞分化マーカーであるN-CAM分子の存在もウェスタン・ブロット法で確認出来た。細胞の固定法と免疫染色について詳細に検討した。神経細胞の固定剤として、ポリ-L-リジン、ポリエチレンイミン、ラミニン、マトリゲルで比較した。マトリゲルが最適であった。免疫染色の共焦点顕微鏡写真がら、抗GQlb抗体の染色では、神経分化細胞の軸索のgrowth coneで強く染色され、GAP-43抗体の染色像と酷似していた。抗GTlb抗体の染色では、抗シナプトフィシン抗体のシナブスの染色像と酷似していた結果を得た。抗GTlb抗体、抗GQlb抗体と抗GAP-43抗体、抗シナプトフィシン抗体の組み合わせで二重染色を行い、各々の相互の分子の局在を比較検討した。以上の結果は第41回日本神経化学会大会、平成10年9月21日、東京で発表した。なお、Neurochemical Rescarch,24,p175(1999)に掲載した。
運転における疲労感・眠気と自身の遂行能力の認知に関する心理生理学的研究

1.眠気・疲労による自動車事故を防止するためには、休息や休憩条件の整備、無理のない計画的な走行計画が第一に重要であるが、自身の疲労状態に応じた適切な休憩の取得も重要である。シミュレータによる実験を実施し、深夜運転のドライバーが自身の眠気の進行をどの程度予測できるかに関する検討を実施した。実験の結果、以下の点が示唆された。(1)30分2時間前の眠気の予測はある程度可能であった。(2)深夜-早朝の眠気の予測には過少評価の傾向があった。(3)仮眠の影響が比較的持続するなどの、より長い時間の予測は難しい。2.職業ドライバーのヒヤリ・ハット調査で収集された事例と疲労・眠気との関連の分析を試みた。運転者が出庫前に体調や睡眠に関する記入をおこない、ヒヤリハットの事例の記述においても疲労や眠気との関連の有無をきく質問紙を使用した。この手法によって疲労・眠気とヒヤリ・ハットの頻度や事例の内容の分析が可能であることが示された。3.自動車シミュレーターによる深夜走行実験の生理指標とパフォーマンスによる主観的な眠気評価結果との照合においては十分な結果が得られなかった。生理指標とパフォーマンスの分析に関しては薬物の副作用として生じる眠気を評価する鉄道運転シミュレーターを使用した実験に応用して成果を得た。4.心理社会的要因や労働時間など種々の要因と職業ドライバーの疲労との関係を考察した。一連の成果に基づき、仕事の場面における眠気の対策をまとめた。長時間の自動車運転作業において、疲労・眠気による事故を防止するためには、適切な走行計画、運行管理や十分な睡眠・休息の取得が重要であるが、運転は単独でかつ自己ペースで行う作業であるため、適切な休憩取得などの走行中のドライバー自身による疲労に関する判断も安全上重要である。本研究は自動車運転作業における自身の眠気や遂行能力の認知と予測の特性を明らかにすることを目的とする。本年度は約2時間×4回の計約8時間の深夜の長時間シミュレーター作業の実験をおこなった。シミュレーターは単調な自動車専用道路が表示され、前方のトラックを80k/hで追従する操作をおこなった。実験中は水分、食事の摂取の量、時間の統制をおこなった。走行スケジュールとして、測定のための短い停車を除いてほぼ連続的に運転をおこなう条件、2時間ごとに20分の休憩を取得する条件、および20分の短い仮眠を取得する条件の3条件を設定した。各被験者は5日以上の間隔をおいて3条件すべてに参加し、実施順序はカウンターバランスした。各条件の実施前には17:30-19:00の仮眠を取得した。また、実験の終了後には8:00-14:00の昼間睡眠を取得した。自身の眠気と遂行能力に関する主観評定に加え、生理反応として脳波、眼球運動、深部体温、心電図を記録した。行動データーとしてビデオ画像と運転操作の記録をおこなった。睡眠においても、睡眠ポリグラフと睡眠関連の主観評定の記録をおこなった。3条件のデーター収集を完了し、主観評定と深部体温に関する一次分析を終了した。主観を中心としたデーターに関する検討を実施した。長時間の自動車運転作業において、疲労・眠気による事故を防止するためには、連切な走行計画、運行管理や十分な睡眠・休息の取得が重要であるが、運転は単独でかつ自己ベースで行う作業であるため、適切な休憩取得などの走行中のドライバー自身による疲労に関する判断も安全上重要である。初年度(2005年度)に、約2時間×4回の計約8時間の深夜の長時間シミュレーター作業の実験をおこなった。測定項目は主観的眠気、30分ブロックごとの遂行や眠気の予測、生理反応(脳波、眼球運動、深部体温)であった。

模擬走行スケジュールとして、測定のための短い停車を除いてほぼ連続的に運転をおこなう条件、2時間ごとに20分の休憩を取得する条件、および20分の短い仮眠を取得する条件の3条件を設定し、データ収集を完了した。2006年度には、実験で測定された眠気、パフォーマンス、生理反応の実際の変化と予測の関係の分析を実施し、ドライバ自身による疲労、眠気、遂行能力に対する予測の特性を検討した。分析の結果、被験者は30分の一連続作業時間の経過による疲れの短期的な増加を程度予測したが、深夜の最も眠気の強い時刻帯における体温低下を伴う急激な遂行能力低下は過小評価された。明け方に眠気が減少する回復が見られたが、その回復のタイミングは予測されなかった。実験の繰返しによる予測の改善は、少なくとも3回の繰返しでは生じなかった。これらの傾向は休憩の取得条件に関わらず概ね観察された。
アントシアニンの細胞トランスフォーメーション抑制作用の遺伝子制御機構の研究

平成15年度は本研究の最後の年であり、アントシアニンによる癌細胞のアポトーシス誘導能およびその分子機構について解析した。アントシアニンはヒト前骨髄白血病細胞(HL-60)のアポトーシスを誘導し、その誘導活性は基本骨格であるアクリコンの化学構造と深く関係している。分子機構を解析した結果、アントシアニンはHL-60細胞に活性酸素を産生させ、ストレスシグナル伝達経路JNKを活性化させた。それによって、アポトーシス実行系である蛋白質分解酵素カスパーゼ類が活性化され、DNA断片化を引き起こした。一方、抗酸化剤NACやカタラーゼはアントシアニンによる活性酸素の産生、JNKおよびカスパーゼ類の活性化、DNAの断片化などを阻止した。これらの結果、アントシアニンが活性酸素-JNKパスウェイを通してHL60細胞のアポトーシスを引き起こしたことが明らかとなった。その研究成果は<国際腫瘍誌>や<発癌>などの国際癌専門学術雑誌に発表した。また、本研究課題の研究成果によって二つの国際会議(第8回腫瘍学進展世界大会および第6分子医学国際シンポジウム(2003年10月、ギリシア)、第3回国際アントシアニンワークショップ(2004年1月、オーストラリア)の招待講演を受けた。研究代表者はそれぞれの国際会議で研究成果を発表し、世界に本研究課題の研究成果を発信することができた。1、申請者は細胞癌化能解析に優れたコロニーアッセイ手法を用いて自然食材の抗発癌プロモーション作用のスクリーニングを行ってきた。その中、ブルーベリや紫イモ等から細胞トランスフォーメーション抑制効果のあるアントシアニンを見いだした。その抑制分子メカニズムを解析するため、昨年度はブルーベリーや紫イモから酸抽出法で色素を抽出し、XAD-7およびODSカラムクロマトグラフィーでアントシアニンを精製し、HPLCで構造同定を行った。その結果、ブルーベリーはデルフィニディン系のアントシアニンを多く含んでいるに対して、紫イモはシアニディン系のアントシアニンを多く含んでいることがわかった。また、得られたアントシアニンの細胞トランスフォーメーション抑制効果を検索するため、マウス上皮細胞JB6を用いて細胞コロニーアッセイを行った。その結果、アントシアニンの細胞トランスフォーメーション抑制効果は、アントシアニンの骨格構造と深く関係し、アントシアニンの糖鎖構造と関係しないという構造一活性の関係を明らかにした。これらの結果は、日本農芸化学会2002年大会に「ブルーベリーや紫イモの抗癌プロモーション作用および癌細胞のアポトーシス誘導効果」を題として発表する予定となっている、また、英語論文も作成して、国際誌に投稿中もである。本研究は、一昨年度ではアントシアニジンの細胞トランスフォーメーション抑制効果と化学構造との関係を明らかにした。昨年度は、これらの結果を踏まえて活性の一番強かったデルフィニディンを用いてアントシアニジンによる細胞トランスフォーメーション抑制作用の分子機構をシグナル伝達系から転写制御レベルまで解析した。その結果、デルフィニディンが、TPA誘導性がん原遺伝子AP-1の転写活性を濃度依存的に抑制した。シグナル伝達系を調べた結果、デルフィニディンが、MAPキナーゼであるERKおよびJNKのリン酸化を特異的に阻害したが、p38のリン酸化を阻害しなかった。その上流のMAPKキナーゼへの阻害作用も同様な結果が得られた。これらのことから、デルフィニディンが、細胞内シグナル伝達系p38の経路を通さず、ERKおよびJNKの経路を通してがん原遺伝子AP-1の転写活性をブロックし、TPA誘導性細胞トランスフォーメーションを抑制することと考えられた。これらの結果は、日本農芸化学会2002年大会および日本分子生物学会2002年大会に発表した。また、原著英語論文も欧州の「国際腫瘍雑誌」に採用され印刷中である。さらに、これらの結果を主体としたアントシアニンの抗がん分子メカニズムに関する総説が米国の「最新分子医学」誌に掲載されている。

分子機構を解析した結果、アントシアニンはHL-60細胞に活性酸素を産生させ、ストレスシグナル伝達経路JNKを活性化させた。それによって、アポトーシス実行系である蛋白質分解酵素カスパーゼ類が活性化され、DNA断片化を引き起こした。一方、抗酸化剤NACやカタラーゼはアントシアニンによる活性酸素の産生、JNKおよびカスパーゼ類の活性化、DNAの断片化などを阻止した。これらの結果、アントシアニンが活性酵素-JNKパスウェイを通してHL-60細胞のアポトーシスを引き起こしたことが明らかとなった。その研究成果は<国際腫瘍誌>や<発癌>などの国際癌専門学術雑誌に発表した。また、本研究課題の研究成果によって二つの国際会議(第8回腫瘍学進展世界大会および第6分子医学国際シンポジウム(2003年10月、ギリシア)、第3回国際アントシアニンワークショップ(2004年1月、オーストラリア)の招待講演を受けた。研究代表者はそれぞれ国際会議で研究成果を発表し、世界に本研究課題の研究成果を発信することができた。
英語話し言葉コーパスを用いた談話論理構造パターンの認知言語学的分析

本研究の目的は、英語による談話の背後にある論理展開のプロセスを、認知言語学の理論的枠組とコーパス・データを活用してモデル化することである。研究の初年度である本年度には以下のことを実施した。第1に、理論的調査の一環として、認知文法および構文文法を中心とした先行研究にあたり、論理展開の概念構造に関する知見を精査した。その結果、談話の論理の背後にある構造を体系的に抽出して分析するためには、従来の理論を大きく拡張する必要があることが明らかになった。とりわけ階層的な意味構造の構築・理解のメカニズムと、談話の時間軸に沿った概念構造更新のメカニズムを適切に扱える枠組が求められる。第2に、本研究で開発している英語プレゼンテーション話し言葉コーパス・システムであるTED Corpus Search Engine(TCSE)を用いて実例データを抽出・分類するための機能を実装した。話し言葉の論理展開においては、いわゆる談話標識の使用が重要な役割を果たしているため、それらをできるだけ多く採取し、量的・質的な分析にかけることが必要である。そこで、約3,000点の英語プレゼンテーション動画のトランスクリプトで構成されるTEDコーパスから、談話標識として用いられている語句を自動的に抽出する機能を開発した。本機能の試験版はすでにTCSEに組み込み済みである。TCSEはhttps://yohasebe.com/tcseで利用することができる。第3に、TCSEの様々な機能とその使い方をマニュアルとして文書化し、本研究の成果のうちすでに一般公開されている部分の利用がより容易になるようにした。本マニュアルはhttps://tcse.gitbook.ioで閲覧可能である。「研究実績の概要」で述べたように、階層的な意味構造の構築・理解のメカニズムと、談話の時間軸に沿った概念構造更新のメカニズムを適切に扱える枠組が必要であることがわかった。本研究は認知言語学の考え方に基づいて、英語による談話の論理展開プロセスにアプローチするものであるが、独自に開発したコーパス・システムから得られたデータに基づき、定量的な視点を導入するとともに、従来よりも厳密な体系化を目指している点に独自性がある。そのため、既存の理論や方法論に、新たな視点からの考察や拡張を加える必要が生じる。この部分の進展に関し、研究当初に予定していたよりも若干の遅れが見られる。これは問題自体の難しさに加えて、コーパス・システムの開発・改良に、より多くの時間がかかったことが理由として挙げられる。本研究の2年次には、第1に、コーパスからのデータを適切に分類・記述できる理論・方法論の整備を目指す。具体的には、概念構造の線条的な構築・理解のプロセスを、認知言語学的な視点からだけではなく、計算機プログラミング言語の研究における「操作的意味論」および「表示的意味論」の考え方に発想を得た新たな視点から見直し、文を超えたレベルでの認知プロセスをより適切に記述できるようになることを目指す。第2に、TCSEから得られる談話の論理構造を検索可能なデータベースとして構築するための研究に着手する。加えて、こうした論理構造パターンを言語研究と言語教育の両面において利用価値の高い資料として提示するための可視化手法の開発を行う。また、これらの研究成果を論文および口頭発表の形で積極的に発信していくことを目指す。

これは問題自体の難しさに加えて、コーパス・システムの開発・改良に、より多くの時間がかかったことが理由として挙げられる。本研究の2年次には、第1に、コーパスからのデータを適切に分類・記述できる理論・方法論の整備を目指す。具体的には、概念構造の線条的な構築・理解のプロセスを、認知言語学的な視点からだけではなく、計算機プログラミング言語の研究における「操作的意味論」および「表示的意味論」の考え方に発想を得た新たな視点から見直し、文を超えたレベルでの認知プロセスをより適切に記述できるようになることを目指す。第2に、TCSEから得られる談話の論理構造を検索可能なデータベースとして構築するための研究に着手する。加えて、こうした論理構造パターンを言語研究と言語教育の両面において利用価値の高い資料として提示するための可視化手法の開発を行う。また、これらの研究成果を論文および口頭発表の形で積極的に発信していくことを目指す。発表を伴う出張を予定していたが、研究の若干の遅れにより次年度に延期することにしたため。
電子エネルギー損失分光法によるマルテンサイト変態に伴う電子状態変化の解明

本年度は、電子エネルギー損失分光法(EELS)の内殻電子励起スペクトルの精密解析と、EELSを応用したエネルギーフィルタリング法により、Ti_<50>Ni_<48>Fe_2合金のマルテンサイト変態の機構に関する研究を進めた。1.内殻電子励起スペクトルの精密解析母相とR相からそれぞれTiとNiのLエッジを測定し、相変態に伴う強度変化を解析した。ここでは精度の高い解析を行うために、deconvolution法を用いて多重散乱効果を解析的に除去した。その結果、R相変態に伴い、Tiの3dバンドの非占有状態密度は僅かに減少し、逆にNiの3dバンドでは非占有状態密度が増加することを確かめ、更にここで起こるNiからTiへの電荷移動は0.010.1electron/atom程度のごく僅かな量であることを示した。以上により、典型的なマルテンサイト変態の一つであるR相変態の際に、TiとNiの3dバンドの間に僅かな電荷移動が起こるという電子状態の変化を実験的に示した。2.エネルギーフィルタリング法によるR相変態前駆現象の研究EELSのエネルギー分散機能を利用して、エネルギー損失の無い弾性散乱電子のみを用いて電子回折図形を得た。これによって、従来弱い散漫散乱の観察を妨げていたバックグラウンド(非弾性散乱電子による)を効果的に除去することができ、変態直前の母相の構造揺らぎを詳細に評価できるようになった。具体的には、変態前の母相の電子回折図形には、基本反射をほぼ三等分する位置に非整合な散漫散乱が生じ、その強度は変態点に近づくほど強くなることを確認した。また消滅即の考察により、この散漫散乱は母相の構造が比較的単純な横波型格子変調を受けることによって生じるということを明らかにできた。本研究は、電子エネルギー損失分光法(EELS)を利用して、代表的な形状記憶合金であるTi_<50>Ni_<48>Fe_2合金のマルテンサイト変態に伴う電子状態変化を明らかにしようというものである。初年度は、備品として購入した精密電源をもとに、薄膜試料用電界研磨装置を作製した上で、以下の研究結果をえた。1.内殻電子励起スペクトルの厚さ依存性非占有電子状態密度を直接反映する内殻電子励起スペクトルを高い精度で評価するために、以下の研究を行った。まず、試料の厚さ評価で重要な物理量である非弾性散乱平均自由行程を、本合金に対して141nmと決定した。次に、本合金の試料厚さと、内殻電子励起スペクトル(Ti-L_2エッジ)のjump ratio(バックグラウンドに対するピーク強度の比)の関係を求めたところ、jump ratio(y)は厚さ(t)に対してy=At^<-r>(A,rは定数)というべき乗の関係で記述できることが示された。更に、本合金のマルテンサイト変態に伴う強度変化を精度良く求めるための最適試料厚さとして、100nm<t<150nmという条件を決定した。2.マルテンサイト変態に伴う非占有電子状態密度の変化続いて、本合金の母相(B2)→マルテンサイト相(B19')の変態に伴い、Ti及びNiの内殻電子励起スペクトル(L_<2,3>エッジ)の強度がどう変化するかを調べた。その結果、母相→マルテンサイト相の変態に伴って、Ti-L_<2,3>エッジの強度は僅かに減少し、逆にNi-L_<2,3>エッジの強度は僅かに増加するという結果を得た。Ti-L_<2,3>エッジの強度は、2p→3dという電子励起の確率を反映するものであり、上記の結果は、マルテンサイト変態が起こるとTiの3dバンドの非占有状態密度は僅かに減少し、逆にNiではこれが僅かに増加することが示すものと解釈できる。
東南アジア社会へ歴史的発展の研究

本研究は、東南アジアにおける国家と社会の歴史的発展の上にインドの宗教と政治思想が与えた影響を明らかにすることを目的としている。こうした東南アジアとインドとの交流の歴史の中で、ドラヴィダ民俗の居住する南インドの果たした役割は非常に大きい。研究代表者の辛島は、南インドの諸王国、とりわけパッラヴァ、チョ-ラの両国王における王権の思想と実態が、クメール帝国をはじめとする東南アジアの国家の形成や王権の発達にいかに貢献したかを考察した。また、研究分担者の三名に南インド研究者四名を加えた七名が合宿し、南インドの王権の諸問題について問題提起と研究報告をおこなった。その成果は、近く東方学会の英文機関紙Acta Asiaticaの特集号に発表される。研究分担者の山崎は、インドの王権思想の中心に位置する正統派バラモンの王権論と、ヒンドゥー教の聖典とされる二大叙事詩に見られる王権論を検討した。研究分担者の粟屋は、インドの王権を宗教的に支えた司祭階級バラモン、とくに南インドのナンブ-ディリ・バラモンに関する研究に従事した。インドの伝統的な王権思想はまず北インドに起こった。その思想は、南インドにおいて部分的な変更を加えられつつ受け入れられ、やがて東南アジアに伝わり、ここにおいても諸民族によって独自の変更を加えられつつ受け入れられた。本研究によってこうした王権思想の流れの諸様相が、かなり解明できたといえよう。
アジア都市における「小さな社会的な場」の発生と安心空間に関する環境心理学的研究

アジアの都市における「小さな社会的な場」の生態を環境心理学の視点から探る本研究の2年度においては以下の活動を行った。1)第2期現地調査(調査実施期間:平成13年9月平成14年3月)日本人研究グループによるハノイ市現地調査(平成13年3月13-22日)、台中市現地調査(平成13年9月2510月11日))、および台湾チームによる福岡市現地調査(平成14年1月27日2月3日)を実施した。各都市において昨年度の調査をさらに体系化するべく、商店街形態の異なる街路をサンプリングし、既設店舗と仮設店舗との環境構成のデザインサーベイと人々の滞留・滞在・流動のパタンを記録した。また、屋台の規制などに関するヒアリングを市役所、商店組合などで行った。2)滞留パタンとソシオ・トープに関する分析(分析期間:平成13年11月平成14年3月)第2期現地調査によって収集されたデータを、次の観点から分析した。(1)街路における人の流れの時系列的変化(2)街路上での人々の「居方」と密度形態の分析(3)露店に関する各都市の法的規制および運用の実態(4)公共空間の占有の形態に関する分析3)福岡市内における商店街と大学内カフェでの対人交流の分析小さな社会的な場が発生する機序を明らかにするために、福岡市内の箱崎商店街において長期的フィールドワークを実施した。また、ソシオトープを支える環境のあり方を検証するために、九州大学内において学生によって運営されるオープンカフェを開設し、そこをフィールドとした長期の参加観察を行った。アジアの都市における「小さな社会的な場」の生態を環境心理学の視点から探る本研究の初年度においては以下の活動を行った。1)第一期現地調査(調査実施期間:平成12年7月平成13年3月)福岡市、台中市、ソウル市、ハノイ市それぞれにおいて、複数の街区をサンプリングし、街路・商店街形態のデザインサーベイを行い、行動場面(一定の行動がくり返される空間的、時間的セッティング)の観察調査と、屋外での対人相互交流が活発に行われている露店・夜店・公園・街路上の集合などの観察地点において社会的相互作用やコミュニケーション形態に関するフィールドワークを行った。2)共同研究者会議の開催(平成12年8月)今後3年間の共同研究において、それぞれの文化的背景を考慮しながら、相互比較が可能となるような観察の手続き、フィールドワークの具体的方法論について参加者間で協議した。また、アジア都市の屋外における人間-環境交流をとらえる新しい概念枠を構成するために、高密度環境、路地文化などを中心に理論的な検討を行った。3)ソシオ・トープに関する分析(分析期間:平成12年11月平成13年3月)第一期現地調査によって収集されたデータを、次の観点から分析した。(1)街路における人の流れの時系列的変化(2)商店を中心とした対人交流、コミュニケーション形態の動態分析(3)露店に関する各都市の法的規制および運用の実態(4)路地における「人の集まり」の形態および構造の分析アジアの都市における「小さな社会的な場」の生態を環境心理学の視点から探る本研究の2年度においては以下の活動を行った。
深海化学合成生態系に生息するシンカイヒバリガイ類の分類と生物地理

1.シンカイヒバリガイ類に関する文献の収集と整理を実施。2.シンカイヒバリガイ類の形態学的・遺伝学的研究用画像処理システムおよび冷凍庫を整備。4.小笠原海域の海形海山熱水活動域から採集されたシンカイヒバリガイ亜科二枚貝類の形態分類学的検討を行ったところ未記載種であることが推定され、海洋研究開発機構主催の第20回しんかいシンポジウムで公表した。橋本惇(2004)埋没型シンカイヒバリガイ属二枚貝の形態分類学的検討.第20回しんかいシンポジウム予稿集:69.5.海形海山のシンカイヒバリガイ類をシンカイヒバリガイ亜科オオマユイガイ属(新称)の新種オオマユイガイGigantidas horikosii Hashimoto and Yamane,2005として日本貝類学会誌(Venus)に公表した。6.パプアニューギニアのマヌス海盆の熱水活動域で採集されたシンカイヒバリガイ類の形態分類額的検討を行ったところ未記載種であることが推定され、海洋研究開発機構主催の第22回しんかいシンポジウムで公表した。橋本惇・古田真紀子(2004)マヌス海盆熱水活動域に生息するシンカイヒバリガイ類の分類学的検討.第22回しんかいシンポジウム予稿集:80-81.現在、この結果について投稿中である。7.南西諸島海域の南奄西海丘の熱水活動域および喜界島沖の冷水湧出域から採集されたシンカイヒバリガイ類について形態分類学的検討を行ったところ、それぞれオオマユイガイ属の未記載種とカヅキシンカイヒバリガイBathymodiolus aduloides Hashimoto and Okutani,1994であることが判明した。今後も同様な研究を継続する予定である。これまでに公表された深海化学合成生態系に関する論文の整理を行った。また、平成15年度に新たに公表された2つのシンカイヒバリガイ類の記載論文を収集すると共にフランスのMuseum National d'Histoire Naturelleから、日本にサンプルがなかった大西洋の熱水噴出域に生息するシンカイヒバリガイ類(Bathymodiolus puteoserpentis)8個体の譲渡を受けた。さらに、本年度は小笠原海域の海形海山の水深450mの熱水活動域およびパプアニューギニアのマヌス海盆の水深17002000mの熱水活動域で潜水調査船「しんかい2000」により採集されたシンカイヒバリガイ類の形態分類学的検討を行った。その結果、小笠原海域のシンカイヒバリガイ類はシンカイヒバリガイ亜科シンカイヒバリガイ属(Bathymodiolus)ではなく、平成15年度にシンカイヒバリガイ亜科の新属として提唱された(仮称)オオマユイガイ属(Gigantidas)に属する未記載種であり、マヌス海盆のものはシンカイヒバリガイ属に属する未記載種であることが判明した。これら2種のシンカイヒバリガイ類については平成16年度に論文として公表する予定である。当初、平成15年度に計画されていた潜水調査船「しんかい6500」による南太平洋ラウ海盆潜航調査は実施されず、平成16年910月に行われることになった。そのため、調査や資・試料整理や保管に必要な消耗品、画像処理システム、チェストフリーザーを整備した。また、ラウ海盆の潜航調査に参加予定の研究者と研究打ち合わせを行うため出張した。平成16年度に新たに公表されたシンカイヒバリガイ類の記載論文を収集した。

また、小笠原海域の海形海山の水深450mの熱水活動域から採集された大型シンカイヒバリガイ類について、シンカイヒバリガイ亜科オオマユイガイ属(新称)の新種オオマユイガイ(Gigantidas horikoshii)としてまとめ、日本貝類学会誌(Venus)に投稿し、平成15年12月6日付けで受理された。論文公表は平成17年4月以降の予定である。平成15年度に未記載種であることが判明したパプアニューギニアのマヌス海盆の水深17002000mの熱水活動域で採集されたシンカイヒバリガイ類については、記載論文執筆に着手した。平成16年度に予定された南太平洋ラウ海盆で実施された潜水調査船「しんかい6500」潜航調査に参加するため、消耗品などを整備し、9月23日から10月20日にかけて実施された潜航調査に参加した。潜航調査の結果、ラウ海盆の熱水活動はかなり衰退していることが明らかとなった。そのため、今回の調査の主目的であったシンカイヒバリガイ類は死滅しているものが多く、充分な量のシンカイヒバリガイ類のサンプリングはできなかった。しかし、得られたサンプルの形態学的検討を行った結果、ラウ海盆と北フィジー海盆の熱水域で採集され平成6年に新種として記載されたBathymodiolus brevior Cosel, Metivier and Hashimoto, 1994と同定された。今後、軟体部の詳細観察を行い、北フィジー海盆で採集された同種と形態学的比較を行う予定である。また、得られたサンプルの一部については、他の研究機関で遺伝子の塩基配列を調べることになっている。(1)西太平洋小笠原海域の海形海山KC峰中央火口丘で採集された埋没型イガイ科二枚貝の新種記載論文をオオマユイガイGigantidashorikoshiiとして日本貝類学会誌(Venus)で公表した。また、オオマユイガイについては、2005年8月12日の朝日新聞に掲載された。(2)パプアニューギニアのマヌス海盆の熱水活動域で採集されたシンカイヒバリガイ属二枚貝の形態分類学的検討結果を取りまとめ、海洋研究開発機構主催の第22回しんかいシンポジウムで発表した。今後、記載論文として投稿予定である。橋本惇・古田真紀子(2006)マヌス海盆熱水活動域に生息するシンカイヒバリガイ類の分類学的検討.第22回しんかいシンポジウム予稿集,80-81.(3)沖縄トラフ南奄西海丘の熱水噴出域で採集されたシンカイヒバリガイ亜科二枚貝の形態分類学的検討を行い、オオマユイガイ属に属することを確認した。このオオマユイガイ類はこれまでに記載されているGigantidas gladiusとGigantidas horikoshiiと形態学的観点から容易に区別可能である。現在。投稿準備中である。(4)また、1998年に発見された喜界島沖の冷水湧出域で採集され、未同定であったシンカイヒバリガイ属二枚貝についても形態分類学的検討を行ったところ、相模湾の冷水湧出域および沖縄トラフの伊是名海丘の熱水噴出域で採集され記載されたカヅキシンカイヒバリガイBathymodiolus aduloidesであることが確認された。今後、他の研究機関で遺伝子による系統解析が行われる予定である。(5)成果公表用消耗品およびシンカイヒバリガイ類のサンプル処理・整理に必要なサンプルビン等を購入すると共に海洋研究開発機構、東京大学海洋研究所、国立科学博物館の研究者と研究打合せなどを行うため出張した。
感覚ゲート機構不全に基づいた精神疾患の新規病態解析研究

生体内・外から脳に入力される膨大な感覚情報を統制する脳内情報処理機能は、感覚ゲート機構(Sensory gating)と呼ばれている。Sensory gatingを反映・定量化する手段に聴覚誘発電位P50抑制現象(P50抑制)がある。本研究はSensory gating機能不全をP50抑制により評価することで、精神疾患の特に不安病態とSensory gatingとの関連について検討した。不安病態を呈する代表的疾患であるパニック症について、不安症状の重症度とP50抑制障害が相関傾向にあることを見出した。本研究結果は、Sensory gating機能不全が不安病態形成に関連する可能性を示唆した。「不安障害・気分障害におけるP50抑制と不安症状の相関解析」については、平成26年3月31日までに双極性障害1型:13人、双極性障害2型:10人、大うつ病性障害:13人と気分障害については比較的順調にエントリーが進んでいるのに対して、パニック障害8人、強迫性障害6人、社交不安障害1人と不安障害は大きくエントリーが遅れている。「うつ状態患者におけるP50抑制の双極性障害診断バイオマーカーの2年間追跡調査研究」については、いまだエントリーはないものの平成26年3月より他施設からの紹介エントリーが円滑にできる体制を整備した。「P50抑制と疾患の関連遺伝子多型解析を行い、感覚ゲート機構と精神疾患の関連遺伝子の解明」については、遺伝子解析キットを用意している段階である。1「不安障害・気分障害におけるP50抑制と不安症状の相関解析」については、平成27年3月31日までに、双極性障害33人、大うつ病性障害16人と気分障害のリクルートは順調である一方で、不安障害については、パニック障害16人、以外の被験者のリクルートは強迫性障害6人、社交不安障害1人、と非常に厳しい進捗状況が続いている。これにはリクルート拠点である千葉大学医学部附属病院精神神経科外来の患者層に、不安障害だけの患者が少ないことがあげられる。しかし、気分障害における不安障害・不安症状の併存は多いため、双極性障害、大うつ病性障害、パニック障害の患者を30-40人程までエントリーできれば、不安症状とP50抑制の相関解析は検証に耐えうると考える。2「うつ状態患者におけるP50抑制の双極性障害診断バイオマーカーの2年間追跡調査研究」については、他施設からの紹介もあり平成27年3月31日時点で20名まで組み込みができた。研究実施期間を考慮すると目標40人は厳しいが、30人を目指してリクルート活動を継続する。3「P50抑制と関連遺伝子多型解析を行い、感覚ゲート機構と精神疾患の関連遺伝子の解明」については、被験者リクルート終了後に実施する予定である。上記1-3の研究は、H26年度から研究協力者の大学院生1名が本研究専属となったことで実行性が向上していると考える。1「不安障害・気分障害におけるP50抑制と不安症状の相関解析」については、平成28年3月31日までに、気分障害として、双極性障害39名、大うつ病性障害18名である。不安障害については、パニック障害27名、強迫性障害12名、社交不安障害4名、全般性不安障害4名、と特にパニック障害のリクルートが進んだ。今後は、不安症状の評価尺度であるハミルトン不安評価尺度(HAM-A)のスコアとP50データについてデータ解析を行う。中間解析であるが、平成28年2月13日時点(第127回日本心身医学会関東地方会)で、パニック障害患者14名について、HAM-Aとの相関解析を行ったところ、P50 T/C ratio(高いほど感覚ゲート機構の障害を反映すると判断する)と、HAM-A全スコアにおいては相関は認めなかったが、不安精神症状の中核である、「不安気分」、「緊張」、「恐怖」の3つのサブスケールについては、P50 T/C ratioとの間で、Pearsonの相関係数0.525(P=0.054)と、有意ではないが正の相関をとる傾向を認めた。2「うつ状態患者におけるP50抑制の双極性障害診断バイオマーカーの2年間追跡調査研究」については、40人のエントリーがすでに完了しており、H28年9月から順次、2年間の観察終了者について調査を行っていく。3「P50抑制と関連遺伝子多型解析を行い、感覚ゲート機構と精神疾患の関連遺伝子の解明」については、P50測定との同時遺伝子サンプリングが現時点では遅滞している。1「不安障害・気分障害におけるP50抑制と不安症状の相関解析」は、パニック障害以外の不安障害サンプリングが十分でない。2「うつ状態患者におけるP50抑制の双極性障害診断バイオマーカーの2年間追跡調査研究」については、エントリーが完了しているが最終エントリーが平成27年8月になったため、全体のデータ解析が平成29年度になってしまう。3「P50抑制と関連遺伝子多型解析を行い、感覚ゲート機構と精神疾患の関連遺伝子の解明」については、P50測定と同時の遺伝子サンプリングが被験者への負荷となるケースが多く進捗が遅れている。1「不安障害・気分障害におけるP50抑制と不安症状の相関解析研究」については、不安障害の中でも特に、パニック障害(パニック症)について29名の参加を得られた。29名中、2名はノイズにより波形測定が困難であったため、27名のパニック障害患者についてデータ解析を行った。