hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊娠期から生後４か月までの虐待ハイリスクのリスク要因と支援内容に関する縦断研究

分析は時期別(妊娠期、乳児全戸訪問時、4か月児健診時)とリスク要因別に分析するともに、3つの時期を縦断的に分析する。初年度は、(1)異なる県の2市町を選定し、調査の趣旨、プライバシーの保護、調査方法等について市町に出向いて説明を行い、両市町から調査協力の了解が得られた。(2)日本及び諸外国における育児・虐待に関する文献を収集、分析し、その結果子ども(出産状況、分離歴、発育状況、ケア状況、健康状況、親との関係など)、養育者(精神状態、性格、依存、虐待歴、被虐待歴、妊娠など)、養育状況(児への感情、育児、家事など)、家庭(夫婦、経済、協力者など)に分類してリスク要因を20項目程度決定した。(3)決定したリスク要因を基に1市(年間出生数約200人)で予備調査を行った。その結果、虐待あるいはハイリスクの発生状況は年間10件程度で、リスク要因として、一人親家庭、経済不安定、親の障がい(身体、知的)、児の障がいが多く、支援内容については、保健師より聞き取りにより補充する必要のあることが分かった。2か所の市町村を対象に調査を実施する予定であったが、1か所の市町村で調査を行った。しかし、当初の予定より多くの事例を収集し分析することができた。平成25年度も同一の市町村で調査を行う予定であり、研究は計画どおりに進行する予定である。初年度は班会議を開催し、研究計画、文献の収集・分析、質問紙について検討し、虐待のリスク要因、支援内容関連する調査項目を決定する予定であった。研究は初年度の計画どおり、概ね順調に進展し、2か所の市町の協力が得られ、調査票についてもプレテストを実施し、その結果により修正することができ、平成24年4月から調査を実施することが可能となった。23年度、24年度の研究結果をふまえて、要支援事例の収集の追加と成果の公表に向けてデータをまとめる。1研究班会議を開催し、今年度の研究スケジュールの調整を行う。2これまで収集した事例について追加情報を得るとともに、新規の要支援事例の情報を収集する。3妊娠期、乳児全戸訪問時、4か月児健診時について、リスクについて横断的・縦断的に分析する。4学会でこれまで得た成果を公表する。初年度の予備調査の実施状況をふまえて、保健師への質問紙調査とインタビュー調査の2種類の方法で実施することに計画を変更した。1.研究班会議を開催し、今年度の調査スケジュールの調整、保健師への説明を行う。2.調査対象地域の2か所市町で調査を開始する。3.妊娠から生後4か月児健診まで記入が終了した事例については、保健師から追加の情報を聞き取ると共にに、データの入力を行う。4.研究成果の公表ができるようにデータをまとめる。・物品費(集計用のソフト、印刷用のトナー、調査用のUSBなどの文房具、書籍など):200,000円・旅費(最新の知見収集、成果の発表のための旅費、調査地域への旅費など):200,000円・人件費・謝金(データ入力・資料整理のための謝金、事例検討の助言者の謝金など):200,000円・その他(学会参会費など):20,000円・物品費(集計用のソフト、印刷用のトナー、調査用のUSBなどの文房具など):100,000円・旅費(最近の知見収集のための学会参加の旅費、調査地域への旅費など):200,000円
PI3キナーゼ阻害剤を用いた慢性アレルギー性皮膚炎発症の制御

1)好塩基球機能を抑制するPI3キナーゼ阻害剤のスクリーニング好塩基球は刺激によりアレルギー性炎症のメディエーターであるIL-4およびIL-13を産生する。そこで、刺激する際に種々のPI3キナーゼ阻害剤を添加し、メディエーター産生に与える影響について評価し、効果的にメディエーター産生を抑制する阻害剤をスクリーニングした。その結果、全てのアイソフォームのPI3キナーゼを阻害するLY294002と同様に、PI3キナーゼのαアイソフォームに対する阻害剤が強くメディエーター産生を抑制した。この結果より、好塩基球からのアレルギー性炎症のメディエーターの産生はPI3キナーゼのαアイソフォームの活性化を介していることがわかった。2)慢性アレルギー性皮膚炎のモデルマウスの作成と、PI3キナーゼ阻害剤の効果についての検討PI3キナーゼ阻害剤のin vivoにおける抗アレルギー性炎症の効果について評価した。慢性アレルギー性皮膚炎のモデルマウスとして、TNP-特異的IgE抗体投与マウスを使用した。このモデルでは、抗原の投与により惹起される炎症反応は好塩基球依存的であることが明らかにされている。ハイブリドーマから精製したTNP-特異的IgE抗体を静注によりマウスに投与し、24時間後に抗原であるTNP-OVAを耳翼皮下に注射した。34日目をピークに耳翼の腫脹が認められ、抗原を注射した部位にはリンパ球の浸潤が認められた。このモデルにおいてPI3キナーゼ阻害剤であるLY294002を5mg/kgで抗原の投与時から4日間連日腹腔内投与した。LY294002投与群では明らかに耳翼の腫脹が低下していた。以上の結果からPI3キナーゼ阻害剤は好塩基球の活性化を抑えることでアレルギー性炎症を抑える効果を有していることが示唆された。
画像処理技術を応用した教育システムの研究

平成31年度の研究実績としては、学習システムの構成を実現したうえで、問題に対する学習者の回答の保存、分析、助言機能を下記のように研究開発して実現した。集団指導では、一斉授業において受講生の挙げた色カードを自動集計する双方向授業システムにおいて、グループ毎に回答を集計するグループ集計機能を実現した。具体的には、矩形または直線の2種類の方式で画面上でグループの範囲を指定する方法を考案した。従来は受講生全体の回答を一括集計していたが、本機能により、グループ毎の回答集計が可能となると同時に、回答に関するグループ間の比較を可能にした。個別学習では、第1の領域であるプログラミング学習において、初心者レベルから実践レベルまでの4段階のプログラムを学習者が作成しつつ自学自習できるシステムを研究開発した。具体的には最も基本的な2次元図形に着目し、描画、移動、2次元図形の制御、複数の2次元図形の衝突の4段階で基本段階から実用段階まで段階的に学習することを可能にした。評価実験の結果、システムの有用性について良好な結果が得られた。個別学習では、第2の領域である色彩学習において、Webページ、錯視、動画像、洋服という4つの題材に関する学習システムをそれぞれ研究開発した。Webページの学習システムでは、直観的な色の選択と配色を行える配色学習機能とともにCSSプログラミングの学習機能も実現した。錯視の学習システムでは、錯視量の記録・分析を行うことで錯視に関する理解を深める機能を実現した。動画像の学習システムでは、色彩の選択問題について解答履歴と正解を3次元色彩空間で比較できる機能を実現した。洋服の学習システムでは、配色技法問題に対する回答の判定機能や解答助言機能を実現した。上記の4システムはいずれも評価実験で良好な結果が得られた。3年間の研究目標に対して、初年度は、学習システムのプロトタイプ構築ができ、今後の2年間の研究の基盤ができた。また、各システムにおいて、新機能が実現できており、おおむね順調に進展していると評価する。初年度に構築した学習システムをもとに、学習者の理解モデルに基づく、問題に対する学習者の回答に対する助言機能の研究開発を、データを収集しつつ推進する。初年度は学習システムのプロトタイプ構築に集中したため、2,3年度への準備が翌年度に一部繰り越したが、ほぼ計画通りである。研究概要、研究業績を記載
ポリオキソメタレートの反応場での超分子金属錯体の構築

分子性の金属酸化物クラスターであるポリオキソメタレート(ポリ酸塩)の飽和型および欠損型の化学反応空間を反応場として利用し、新しい超分子金属錯体の設計および合成を行った。とくにエネルギー環境問題の触媒に利用できる第4属金属(チタン、ジルコニウム、ハフニウム)および第11属金属(銀、金)の超分子金属錯体の合成を行い、固体および溶液中の構造を明らかにした。さらにそれらを用いてルイス酸触媒作用やエポキシ化触媒作用などを調べた。1.欠損型ポリ酸塩の反応場でのジルコニウム(IV),ハフニム(IV)の超分子性クラスターカチオン種の合成イオン半径がタングステン(VI)と同程度のチタン(IV)はポリ酸塩の欠損部位に入り込むことができるが、イオン半径の大きいジルコニウム(IV)、ハフニウム(IV)は、欠損部位に入ることが出来なくて、欠損種ポリ酸塩にサンドイッチされたクラスターカチオン種を形成する。ジルコニウム(IV)含有Dawson型サンドイッチポリ酸塩(1:2型錯体)と塩化酸化ジルコニウム(IV)をモル比1:1で反応させることにより、新規ジルコニウム(IV)含有Dawson型ポリ酸塩(2:2型錯体)を合成し、分子構造を決めた。また、この錯体の水溶液中での性質を^<31>P NMRで明らかにした。この研究成果は雑誌Inorg.Chim.Acta(2010)に掲載された。2.欠損型ポリ酸塩の反応場での超分子性チタン(IV)錯体の合成Keggin型ポリ酸塩のチタン(IV)三置換体は分子間のTi-O-Ti結合による二量体として形成される。これまでこのポリ酸塩は非常に安定と思われていたが、硝酸酸性溶液中でさらに硫酸チタン(IV)と反応させると、チタン(IV)四置換体の二量体や硫酸イオンが配位したチタン(IV)四置換体単量体が形成されることを明らかにした。この研究成果は雑誌Materials(2010)に掲載された。3.ポリ酸塩の反応場での超分子性貴金属クラスターカチオン種の合成金(I)/カルボン酸/ホスフィン系の錯体は、ヘテロ原子PやSiのKeggin型ポリ酸塩フリーアシッド型と反応して速やかにカルボン酸配位子を外し、ホスフィン金(I)の4核クラスターカチオン種で、中心に酸化物イオンをカプセル化した超分子錯体がポリ酸塩の相手カチオンとして形成されることを明らかにした。この研究成果は雑誌Inorg.Chem.(2010)に掲載された。1.欠損型ポリ酸塩の反応場でのジルコニウム(IV),ハフニウム(IV)の超分子性クラスターカチオン種の合成二種類のKeggin型ポリ酸塩三欠損種を前駆体にして、ジルコニウム(IV)/ハフニウム(IV)の四核クラスターカチオンをサンドイッチした新規のKeggin型ポリ酸塩(4:2型錯体)を合成し、分子構造を決めた。これらの錯体をルイス酸触媒に用い、アルデヒドとシリルエノールエーテルの向山アルドール反応に対する触媒活性および生成物の立体選択性を調べた。その研究成果は現在投稿準備中である。2.欠損型ポリ酸塩の反応場での超分子性チタン(IV)錯体の合成Dawson型ポリ酸塩チタン(IV)三置換体の四量体(架橋なし四撮体)の中心空間にカプセル化される塩化物イオンがアンモニウムカチオンに変換できることを合成化学的に明らかにした。この研究成果は雑誌Inorg.Chem.(2011)に掲載された。またこれまで非常に安定と思われていたKeggin型ポリ酸塩のチタン(IV)三置換体および二置換体のそれぞれ二量体を強酸性下で硫酸チタン(IV)と反応させて、新しい硫酸イオン配位のチタン(IV)含有ポリ酸塩が形成されることを明らかにした。この研究成果は雑誌Inorg.Chem.Commun.(2012)に掲載された。3.ポリ酸塩の反応場での超分子性貴金属クラスターカチオン種の合成金(I)/カルボン酸ボスフィン系の単核錯体は、Keggin型ポリ酸塩フリーアシッド型と反応してカルボン酸配位子を外すと、中心にm\4-O原子を含むホスフィン金(I)の4核クラスターカチオン種が形成される。Keggin型ポリ酸塩の酸性度の影響を調べるために、ポリ酸塩のナトリウム塩を用いたところ、新規のボスフィン金(I)の7核クラスターカチオン種が形成された。この研究成果は現在投稿中である。4.その他関連する研究として新規の無機-有機ハイブリッド型のKegginおよびDawson型ポリ酸塩の合成をおこなった。

1.ポリ酸塩の反応場でのジルコニウム(IV),ハフニウム(IV)の超分子性クラスターカチオン種の合成とルイス酸触媒作用-Keggin型やDawson型ポリ酸塩の一欠損種や三欠損種などを水溶液中でZr4+やHf4+イオンと反応させて、ポリ酸塩欠損種でサンドイッチされたZr4+やHf4+イオンの2核や4核のクラスターカチオン種を合成し、構造解析を行った。酸化触媒反応(オレフィンのエポキシ化)やルイス酸触媒反応(向山アルドール反応など)に対する触媒活性および生成物の立体選択性を調べた。2.ポリ酸塩の反応場での超分子性チタン(IV)錯体の合成-Dawson型ポリ酸塩のチタン(IV)三置換体は、単量体は知られておらず、二種類の四量体(架橋あり、架橋なし)として知られている。最近、我々は架橋あり四量体から単量体が誘導できることを見いだした。本研究では、Dawson型ポリ酸塩チタン(IV)三置換体の単量体の合成法を明らかにし、それを用いて種々の新規ポリ酸塩の形成を調べた。3.ポリ酸塩の反応場での超分子性金(I)クラスターカチオン種の合成-金(I)/カルボン酸/ホスフィン系の錯体(カルボン酸=2-ピロリドン-5カルボン酸、5-オキソ-2-テトラヒドロフランカルボン酸など;ホスフィン= PPh3, P(o-tolyl)3, ...など)は、Keggin型ポリ酸塩[PW12O40]3-の存在下で速やかにカルボン酸配位子を外し、その際、中心に酸化物イオン(μ4-O原子)をカプセル化したホスフィン金(I)のクラスターカチオン種が形成されることを発見した。この反応の機構を明らかにするために、ポリ酸塩の酸性度(フリーアシッド型とナトリウム塩)、ポリ酸塩の負電荷、ホスフィン配位子の置換基の位置および種類などを変えて、形成される金(I)クラスターを詳細に調べた。交付申請書に記載した研究目的および研究計画・方法が合理的であったからと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究目的が達成されるよう今後の研究計画を十分に精査検討する。
連続超薄切片の電子顕微鏡像による先端材料の3次元構造解析

本研究では、これまで生物試料に一般に用いられ無機材料への応用が限られていたミクロトーム法を導入し、先端材料の連続超薄切片を作製し、各切片から得られる2次元の原子構造の情報をスーパーコンピュータによって合成し、3次元の構造解析法を確立することを目的とした。まず、形態制御された酸化鉄粒子に対して、ミクロトームによる切削のための最適条件を見いだし、数十nmの厚さの連続した超薄切片を得ることに成功した。また、超高圧電子顕微鏡を用い、0.1nmの高い分解能で、連続切片の高分解能電子顕微鏡像をイメージングプレートを用いて撮影した。これらの実験を通して、ディジタルデータに基づく定量的な画像データを得、詳細な解析を実施した。また、この定量的な画像データをもとに、これら微粒子の3次元構造を組み立て、その結晶成長機構の解明を実施した。なお、酸化鉄粒子のミクロトームによる切削を通して、切削条件が適切でない場合には、連続切片が得られず、また、多くの切片に歪が導入されることが明らかになった。最適な切削条件でえられた酸化鉄の多結晶粒子については、ほぼ均一な厚さの連続切片が得られ、これらの切片の電子顕微鏡観察より、多結晶体を構成する微細な結晶子の形や配列様式が明らかになった。他の化合物粒子についても、ミクロトーム法の応用を試み、特に単分散CdS粒子については、酸化鉄と同様の切削条件で、均一な切片を得、その内部構造の解明を実現した。本研究をもとに、今後も数多くの機能性単分散粒子の複雑な内部構造の解析を実施するとともに、これら粒子の結晶成長機構の解明を試みる考えである。本研究では、これまで生物試料に一般に用いられ無機材料への応用が限られていたミクロトーム法を導入し、先端材料の連続超薄切片を作製し、各切片から得られる2次元の原子構造の情報をスーパーコンピュータによって合成し、3次元の構造解析法を確立することを目的としている。これらの実験を通して、ディジタルデータに基づく定量的な画像データが得られている。現在、学内高速ネットワークシステムを通して、スーパーコンピュータ上に高分解能電子顕微鏡像から3次元構造を組み立てるための立体構築用プログラムを作成している。また、すでに連続切片が得られている、酸化鉄粒子以外のセラミックス粒子や多層膜についても、ミクロトーム法による切片の作製、及び超高圧電子顕微鏡による高分解能像の観察を実施している。なお、酸化鉄粒子のミクロトームによる切削より、切削条件が適切でない場合には、連続切片が得られず、また、多くの切片に歪が導入されることが明らかになっている。最適な切削条件でえられた酸化鉄の多結晶粒子については、ほぼ均一な厚さの連続切片が得られ、これらの切片の電子顕微鏡観察より、多結晶体を構成する微細な結晶子の形や配列洋式が明らかになっている。他のセラミックス粒子についても、ミクロトーム法の応用を試みているが、例えばシリカ粒子では、酸化鉄と同様の切削条件でも、より多くの歪が切片に導入されることが明らかとなっている。

また、超高圧電子顕微鏡を用い、0.1nmの高い分解能で、連続切片の高分解能電子顕微鏡像をイメージングプレートを用いて撮影した。これらの実験を通して、ディジタルデータに基づく定量的な画像データを得、詳細な解析を実施した。また、学内高速ネットワークシステムを通して、スーパーコンピュータ上に高分解能電子顕微鏡像から3次元構造を組み立てるための解析プログラムも作成した。なお、酸化鉄粒子のミクロトームによる切削を通して、切削条件が適切でない場合には、連続切片が得られず、また、多くの切片に歪が導入されることが明らかになった。最適な切削条件でえられた酸化鉄の多結晶粒子については、ほぼ均一な厚さの連続切片が得られ、これらの切片の電子顕微鏡観察より、多結晶体を構成する微細な結晶子の形や配列様式が明らかになった。他の化合物粒子についても、ミクロトーム法の応用を試み、特に単分散CdS粒子については、酸化鉄と同様の切削条件で、均一な切片を得、その内部構造の解明を実現した。本研究をもとに、現在数多く合成されてきている機能性単分散粒子の複雑な内部構造の解析に、今後も本手法を適用して行く考えである。
即時荷重時・早期荷重時のインプラント周囲骨代謝活性ー骨シンチによる核医学的評価ー

申請者は,ラットを用い即時・早期荷重下のインプラント体周囲の骨結合の獲得,骨代謝の状況を骨シンチグラフィにて評価した.その結果,即時・早期荷重を行っても,埋入から46週後には上昇した骨代謝は定常状態にまで低下し,骨結合が獲得されていることが示唆された.また,翌日・3日後と荷重負荷の時期を遅らせるほど骨代謝のピークは高い傾向にあり,荷重負荷によるメカニカルストレスのタイミングは骨結合獲得過程の骨代謝活性に影響を与えることが示唆された.申請者は,ラットを用い即時・早期荷重下のインプラント体周囲の骨結合の獲得,骨代謝の状況を骨シンチグラフィにて評価した.その結果,即時・早期荷重を行っても,埋入から46週後には上昇した骨代謝は定常状態にまで低下し,骨結合が獲得されていることが示唆された.また,翌日・3日後と荷重負荷の時期を遅らせるほど骨代謝のピークは高い傾向にあり,荷重負荷によるメカニカルストレスのタイミングは骨結合獲得過程の骨代謝活性に影響を与えることが示唆された.インプラント治療は現在,歯科における欠損部位に対する有効な治療法として広く認められ,患者にとって多大な利益をもたらしてきている.また,治療そのものの成否を左右する,オッセオインテグレーションの獲得においても,すでに100%近い成功率を収めている.こうした背景の中,近年ではその医療理念に適う,さらなる患者のQOLの向上へと,目が向けられている.通常の,つまり,conventionalなインプラント治療においては,インプラント体の埋入から最終補綴物の装着に至るまでの,期間の長さが最大のネックとなっているが,そこで最近注目を浴びているのが,即時荷重・早期荷重である.この手法では,その期間を飛躍的に短縮することが可能である一方,生物学的なエビデンスは得られていないまま,臨床経験主導のもと進められ,長期予後も未だ明らかではない.そこで,即時荷重・早期荷重下のインプラント体周囲における骨代謝の状況を骨シンチグラフィを用いて検討する.まず,即時荷重・早期荷重下のインプラント周囲骨代謝の評価の前に,オッセオインテグレーション獲得後に荷重を加えるconventionalな方法でのインプラント周囲骨代謝の変化について整理・評価した.これらから,今回用いたラットの脛骨モデルでは,オッセオインテグレーション獲得までにおよそ4週間かかること,また,その結果は組織学的に評価した先の文献とほぼ一致し,骨シンチグラフィによる評価の有用性が示された.さらに,その後荷重を加えたモデルでは,荷重量・荷重期間によって骨代謝の変化の様相が異なった.今現在は即時荷重・早期荷重時の骨代謝活性の変化データを収集・分析中であり,conventionalなモデルのデータを基準とし,即時荷重・早期荷重を加えたものと比較検討し,オッセオインテグレーション獲得に与える影響についてさらに探っていく予定である.現在のインプラント治療の最大の関心事は,患者のQOLを考慮した近年の医療理念に適うオッセオインテグレーション獲得までの期間の短縮となっている.このことから早期に荷重を負荷することによりオッセオインテグレーション獲得までの期間を短縮し,最終補綴物装着までの期間を飛躍的に短縮することを可能とする即時荷重・早期荷重が注目を浴びている.そこで申請者は,即時荷重・早期荷重下のインプラント体周囲のオッセオインテグレーションの獲得,骨代謝の状況を骨シンチグラフィを用いて経時的・定量的に評価し,過去に行ったオッセオインテグレーション獲得後に荷重を付与するコンベンショナルなモデルと比較・検討した.インプラント埋入当日,翌日, 3日後に4. 0Nの荷重を付与し,荷重負荷から1, 4, 7, 11, 14, 21, 28, 35日後に骨シンチグラフィによるイメージングを行った結果,無負荷にてオッセオインテグレーションを獲得するのに要した期間(埋入から46週)とほぼ同じ期間で骨代謝活性のレベルはベースライン付近まで低下した.即ち即時・早期荷重を行っても,埋入から46週後には上昇した骨代謝は定常状態にまで低下し,オッセオインテグレーションが獲得されていることが示唆された,また埋入当初から荷重を付与した場合,無負荷時に比べて骨代謝のピークは上昇し,翌日・3日後と荷重付与の時期を遅らせるほど骨代謝のピークは高い傾向にあった.このことから,インプラント埋入に伴う骨代謝が開始する前の段階で荷重を負荷することが最も患者に対するストレスが少ないと推測した.そこで,今後は組織学的な評価と関連させてさらなる検討を加えていく予定である.
中耳腔の経粘膜換気作用の検討

研究成果当科聴神経腫瘍患者12例を対象として側頭骨CTの画像情報をコンピュータに移入し、画像解析ソフトウェアを用いて中耳含気腔の表面積と体積を計測した。その結果、中耳含気腔容積は平均3.87±3.51ml、表面積は49.19±40.89cm^2、両者間の相関係数は0.96、回帰関数はY=5.664+11.248×Xとなり、強い1次相関を認めることがわかった。その後、慢性中耳炎手術症例2耳を用いて計測の信頼性を検証した。外耳道を密閉後マイクロシリンジで容積負荷を行い、それに伴う圧上昇を圧トランスジューサーで計測し実測値の中耳含気腔容積を求めた。その結果CTでの計測値と実測値はよく一致しCTでの計測の信頼性が確認された。今後の研究の展望1.対象も例数をさらに増やし計測データの信頼性を増す。2.笑気を用いた全身麻酔下での耳手術中に笑気拡散による中耳圧変化を計測し経粘膜換気能と中耳含気腔の体積、表面積との関係を検証する。研究成果生後8週の未処置のブタ4頭を用い実験を施行した。全身麻酔下、気管内挿管を行い経耳管換気を遮断した後、鼓膜切開を行い、外耳道にカテーテルチューブを挿入し周囲を密閉、チューブの他端を圧トランスジューサに接続、デジタル表示計の値を記録し中耳圧変化測定を行った。その後呼吸器に接続し、過換気状態、自発呼吸を繰り返し、呼吸状態の変化に伴う中耳圧変化測定を行った。また同時に血液ガス分析を間欠的に行った。以前行ったティンパノメーターでの計測と同様に、血液中の二酸化炭素分圧の下降上昇に伴って中耳圧が下降上昇する現象をとらえることができ、中耳粘膜を介して血管内と中耳腔には活発な気体交換が存在することが確認できた。また今回の圧トランスジューサの導入により、圧変化をより直接的に測定することができるようになり、より鋭敏な中耳圧変化を記録することが可能となった。以上で得られた圧変化データ、血液ガス分析データを基に正常耳の中耳腔経粘膜換気作用を定量的に現在解析している。今後の研究の展開1.対象の例数をさらに増やし定量的に中耳圧変化の解析を行う。2.乳突削開モデルを作成し、同様に中耳圧の計測を行い、さらに正常耳データと比較検討し乳突削開術が経粘膜換気作用におよぼす影響を検討する。3.今回の動物を用いた実験手技にもとづき、笑気を使用した全身麻酔下の耳手術中に同様の中耳圧測定を行い、ヒトにおける経粘膜換気能を評価する。
地方自治体における高令者の生活福祉場の組織化に関する臨床社会学的研究

P.ブルデューの反省的社会学と場理論に視点をおいた本研究は次のような結果に達した。第1に、生活福祉場の組織化を規定する社会的構造的前提条件を明らかにした。すなわち、場の形成に働きかけ、あるいは参加する市社協と地区社協が、国・市の行政体、上位団体と地域生活、市民生活との中間に占める位置的構造にあり、それが活動戦略の位置のとり方に両義性を、同時に活動の組織化をリードするキーパーソンの兼担を余儀なくさせている。第2に、市社協の事業活動は4段階に区分されるが、運動型に軸足をおいたり、事業型を重視したりする両義的戦略が見られ、また第3期中頃以降事業型社協へと傾斜を強めている。その重要な活動の決まり方は指定-受託および指針という形式をとって事業化・組織化される。この形式の意味は重要である。第3に、地区社協レベルにおける2つの活動の場の組織化は地域特性との関連および性別役割分業の伝統的形態とのからみで、民生委、地区社協、町内会、ボランティアのいづれかが中心になったり、あるいは連合、兼担したり、地区独自のスタイルをとる。どのスタイルをとるかは中間的位置構造に条件づけられた町内会自治活動の力関係と関連し、またその差異は生活福祉場の優位性を生むかも知れない。1、市社会福祉協議会は地区社協の組織化とそれへの住民参加の呼びかけを通して,地域への思いを自らの存在基盤として,ふれあいランチなどの地域福祉・在宅福祉の実践,事業の組織化を計ってきた。実験事業および平成元年の第1期実践計画以来,固持している基本理念である。しかし,第2期実践計画前後から,厚生省,全社協などの戦略変更に呼応して,事業型社協に傾斜,さらに介護保険制度導入の過程で,効率性,市場性をおびざるを得ない状況に追いこまれ,地域の日常生活対市場性(国家)対立の軸の中で葛藤・苦悩している。間もなく実践事業の見直しと第3期計画の立案が近づく。2、春光台と旭星地区のふれあいランチ活動の差異は地区のもつ経済的,社会的資源のほかに,前者では地区役員,ボランティアなどの担い手の個性を生かすリーダー,後者では共同体の伝統を背おい代表するワンマン的リーダー,続いて参加者(高齢者)の好みと選択を大切にする異質的リーダーなど,リーダーシップ・スタイルが場の形成,そこでの活動に深く影響している。現在活動中の51地区の地域性とリーダー構成を探ぐる必要がある。3、参加する高齢者は自分たちの身辺にしのびよる高齢化と孤立化の中に生活しつつ,月1回のこのふれあいの場に来ることを,きわめて心待ちにしている。このことを身体で表現していることは喜びでもあり悲しみでもある。1.旭川市社会福祉協議会が取組んだ地域福祉実践事業活動を時系列的に事業内容の設定のされ方,決まり方の視点から考察すると,国や市の行政機関および全社協・道社協の上位機関からの指針や指定-受託という形式をとっている。そのうえ市社協は行政・上位機関と地域生活の中間に位置する構造をもっている。この位置的構造が設定の仕方に不確定性をもたらし,事業型社協への取り組み方を決定している。市場性の地域生活への浸透である。2.地区社協もまたその位置的構造は中間的であり、かつ町内会,地区民協,地域団体などとの共存する場所に位置している。そのことが地区社協の活動,具体的には「ともだちつくろう声かけ運動」と「ふれあいランチ懇話会活動」のありかたと組織化に地区の特性を色濃く反映させている。民生委員を中心とするか,町内組織を核とするか,あるいはボランタリーな集まりを中心とするかに母体が分かれ,リーダーシップパターンも異なる。また性別役割分業が見られ女性中心か男性中心の運営に分かれる。この両者を軸として交叉した所に生活福祉場の組織化の中心がおかれている。3.福祉実践を反省的にとらえる社会学的認識を実践することの有意味を実感すると同時に,困難さをも痛感した調査である。
G蛋白質共役型受容体から蛋白質チロシン燐酸化酵素へのシグナル伝達機構の解析

3量体型G蛋白を起点とする情報伝達の標的分子として蛋白質チロシン燐酸化酵素が示唆されている。私は血小板における非受容体型チロシンキナーゼ(PTK)Sykをモデルに以下のことを明らかにした。1.血小板においてPAFはその受容体を介してSykを活性化する。PAF受容体を過剰発現したASK.0細胞を用いて解析したところ、百日咳毒素によりSyk活性化は阻害された。同様の傾向は血小板でもみられ、百日咳毒素感受性G蛋白質がSykの活性化に関与していることを明らかにした。しかしG蛋白質βγサブユニットの関与はin vitroでの解析結果より否定的である。2.Thrombinによって活性化されたSykの基質の一つとしてPLC-γを想定し、両者の会合と活性調節について解析中である。3.Thrombinによって活性化されたSykがactin細胞骨格に移行し、その会合にはSykのキナーゼ領域が必要であり、酵素としての活性は必要ないことを明らかにした。更にSykは血小板における別のチロシンキナーゼであるFakと会合することも併せて明らかにした。両者の会合は血小板における細胞骨格とfocal contact様領域の相互作用に関与するものと考えられる。
ネットワークトポロジーとリレーショナル情報に基づいた流域水物質循環解析手法の開発

本研究では,河川流域を超えて移動する農業用排水の水循環に対して,シンプルな地図情報(水路図,利水施設図,受益地区図等)をもとに,GIS技術を用いて,位置・領域情報,位相情報,近接情報,これら3つの情報のリレーションをとる方法を検討し,受益地区と用排水路の関係性から流域を超えた水物質循環を把握する方法論を構築するための研究を行った.最終年度に当たる平成19年度では,平成18年度に引き続き,鳥取県千代川流域,同湖山池流域を対象に,流域内の水・物質移動に影響を与えると思われる上水,下水,農業集落排水などの利排水施設の位置とそれらの属性情報,また,灌漑用水路・排水路の形状(特に,水路網および分水工に関する情報),水田形状およびそれらの属性情報をGIS上に整備する作業を行い,その上で,それぞれの事物の相互接続性(トポロジー)情報,オブジェクト情報,リレーショナル情報を基に,流域内での水・物質移動,農業用用水路・排水路を通じた水・物質移動を計算する手法の検討を行い,GISを用いて典型的な流域水分配・水循環について流域内部での利水配分および排水集積の計算を行った.また,検証流域において用水路・排水路の流量・水質観測を継続的に行い,構築したシステムと情報を用いて,検証と堰上げ,取水管理,浅水代掻きなどの農地水管理についてのシナリオシミュレーションを行った結果,取水管理(中干しイベント以降の取水の適正化)において,排水量の削減とともに窒素やリンの物質負荷量の大幅な削減が可能であり,時期的に懸濁成分を削減できるという知見が得られた.また特に,灌漑用排水路を介して,流域間(支流域間)での水移動を解析し,河川流水に対する寄与率についても評価を行ったが,河川等の取水源からの取水量に不明量が多い場合,流出量の計算精度に大きな幅が出るため,本法の利用には取得データの精度向上が必要と考えている.流域水循環を構成する利排水の相互関係を記述するための理論を検討し,GISへの実装を試みた.それと同時に実流域の灌漑用水・排水路網などのGISデータベースの整備を開始した.理論の検討については,流域水循環における農地の各利排水セクターにおいて,どのようなネットワーク形状と相互接続性(トポロジー)を考慮にいれなければいけないかを考察した.例えば,農業利水を例にすると,基本的な水の流れは,取水→分水工→給水→落水であるが,これがネットワークとして,複数の取水,分水,落水,さらにはこの用水系統へのポンプ給水等が加わることが考えられる.用水系統ネットワーク内にある事物の種類と事物が持つ情報について整理し,GISで取り扱うべき,レイヤー数,オブジェクト情報,トポロジー情報について検討を行った.GISへの実装については,GISの基礎情報から,それぞれの事物のトポロジー情報,リレーショナル情報を取得する方法を構築し,これらの情報を用いてGIS上で利水配分および排水集積を計算していく手法のプロトタイプの構築を行った.また,実流域での方法論適用検討のために,鳥取県千代川流域,滋賀県琵琶湖流域の基本情報のGISへの整備に着手する.初年度である今年度は,用水路・排水路の形状,水田形状に特に集中してデータ整備を行った.また,水田から流出する水を採水し,水質分析した結果から,流域の水物質循環に大きな影響を与えると考えられる降雨時および農業イベント時の流出特性と流出量について明らかにした.平成17年度に引き続き,鳥取県千代川流域,同湖山池流域を対象に,流域内の水・物質移動に影響を与えると思われる上水,下水,農業集落排水などの利排水施設の位置とそれらの属性情報,また,灌漑用水路・排水路の形状(特に,水路網ネットワークおよび分水工に関する情報),水田形旨状およびそれらの属性情報をGIS上に整備する作業を行った.その上で,それぞれの事物の相互接続性(トポロジー)情報,オブジェクト情報,リレーショナル情報を基に,流域内での水・物質移動,農業用用水路・排水路を通じた水・物質移動を計算する手法の検討を行い,GISを用いて流域内部での利水配分および排水集積の計算を行った.また,同流域において用水路・排水路での流量・水質調査を行い,流域内でのアンケート調査を行うとともに,用排水路の水質に影響を与えると考えられる水管理や施肥などの農業イベントについての調査を行った.以上で構築したシステムと情報を用いて,小規模な地域において,堰上げ,取水管理,浅水しろかきなどの農地水管理についてのシナリオシミュレーションを行ってみた結果,取水管理(中干しイベント以降の取水の適正化)において,排水量の削減とともに窒素やリンの物質負荷量の大幅な削減につながるという知見が見られた.

今後は流域の規模が大きくなった場合(水田を通した流域間の水・物質移動の計算を含む)および様々な気象条件,水田管理条件の下でのシミュレーションと,入力データおよびモデル自身のさらなる精度向上が必要と考えている.本研究では,河川流域を超えて移動する農業用排水の水循環に対して,シンプルな地図情報(水路図,利水施設図,受益地区図等)をもとに,GIS技術を用いて,位置・領域情報,位相情報,近接情報,これら3つの情報のリレーションをとる方法を検討し,受益地区と用排水路の関係性から流域を超えた水物質循環を把握する方法論を構築するための研究を行った.最終年度に当たる平成19年度では,平成18年度に引き続き,鳥取県千代川流域,同湖山池流域を対象に,流域内の水・物質移動に影響を与えると思われる上水,下水,農業集落排水などの利排水施設の位置とそれらの属性情報,また,灌漑用水路・排水路の形状(特に,水路網および分水工に関する情報),水田形状およびそれらの属性情報をGIS上に整備する作業を行い,その上で,それぞれの事物の相互接続性(トポロジー)情報,オブジェクト情報,リレーショナル情報を基に,流域内での水・物質移動,農業用用水路・排水路を通じた水・物質移動を計算する手法の検討を行い,GISを用いて典型的な流域水分配・水循環について流域内部での利水配分および排水集積の計算を行った.また,検証流域において用水路・排水路の流量・水質観測を継続的に行い,構築したシステムと情報を用いて,検証と堰上げ,取水管理,浅水代掻きなどの農地水管理についてのシナリオシミュレーションを行った結果,取水管理(中干しイベント以降の取水の適正化)において,排水量の削減とともに窒素やリンの物質負荷量の大幅な削減が可能であり,時期的に懸濁成分を削減できるという知見が得られた.また特に,灌漑用排水路を介して,流域間(支流域間)での水移動を解析し,河川流水に対する寄与率についても評価を行ったが,河川等の取水源からの取水量に不明量が多い場合,流出量の計算精度に大きな幅が出るため,本法の利用には取得データの精度向上が必要と考えている.
言語横断専門情報質問応答システムの研究

本研究では、英語の論文を解析して、研究者の日本語の質問に答える「言語横断専門情報質問応答システム(論文QA)」を実現することを目的としている。このシステムは、専門分野を限定するつもりはないが、システムの出力が開発者自身にわかりにくいことを避けるため、開発者自身のよく知っている専門分野である自然言語処理分野を当面対象とし、研究者の良き相談相手となることを目指した。英語や日本語などの「自然言語」を上手に解析する技術の中には、様々な応用に利用できる特に重要な課題がある。例えば、文章の中に含まれる固有名詞を検出して分類する「固有表現抽出」という課題がある。そして、この課題には、正解がわかっている「標準データ」が存在する。「固有表現抽出」の場合は、人間が正しい固有名詞の範囲を見つけて、それが人名か、地名か、組織名か、などと正しく分類した「正解データ」を作る。そのような重要な課題を選定し、「標準データ」と「正解データ」を作っておくこことで、最先端のツールと自分の使っているツールがどの程度かけはなれているのか、あるいは、自分が新たに作成したツールがどの程度のレベルなのかを客観的に把握するためにこのシステムは大変重要となってくる。本研究では、この「標準データ」を考慮して、論文中から最高精度を検出するモジュールなどを作成し、論文QAシステムの改良が進み、より多くの質問に正解することができるようになった。しかし、私の一身上の都合により事業継続が困難となったため、やむなく事業廃止の申請を行い承認を受けた。本研究は、オープンドメイン質問応答システム(ODQA)の技術を利用しつつ、自然言語処理分野の論文2万本に対象文書を限定することによって、より高度で信頼性の高い質問応答システムを作成し、英語の苦手な日本人学生の研究を支援することを目的としている。平成26年度計画の中で、検索エンジンや「質問解析部」「解答候補抽出部」については、それぞれ問題はあるものの、最初のバージョンを順調に作成できた。計画の中で一番実現が難しいと予測されたのは、「C-valueの定義は?」のような質問の答として、定義式の画像を論文のPDFファイルの中から切り出す技術の実現である。多くの場合、定義は数式であるが、数式は普通の文中にも表れる一方、数式の中に英語の句が書かれていることもあり、どこからどこまでをひとつの数式として認識するかは、案外難しい処理である。これは一種の画像処理なので、画像処理分野で最近注目を集めている深層学習(Deep learning)を用いた数式分類器の作成に着手した。論文の各ページの画像に対して、手で数式を含む矩形を選択したトレーニング・データを作成した。このデータによりDeep Learningで学習を行い、テスト・データで数式の抽出を行ったところ、ある程度抽出できる目途が立ち、データを増やしている。この研究の最中に、論文中の図表の重要性に思い至り、図表に含まれる情報を抽出し、これに基づいて質問応答ができるようにすることにした。そこで、オープンソースの画像処理ソフトOpenCVと、文字認識ソフトTesseract OCRを組み合わせて、グラフや表に含まれる情報を認識するツールを作成した。この中で、特に表の認識について、言語処理学会年次大会で報告した。本研究では、科学技術論文を解析して、研究者や学生の質問に答える「論文QA」システムを作成することを目指している。科学技術の分野では、重要な基本課題について「標準データ」というものが作成され、そのデータで性能を競うことが一般的である。技術はどんどん進歩しているので、その分野から少し離れていると、最先端の技術による性能がどれくらいかわからなくなってしまう。しかし、重要な基本ツールは多くの応用に影響を与えるので、自分がたとえその基本課題の研究をしていなくても、今、自分が使っているツールの性能が最先端のツールとどれくらい違うのかを素早く知りたい。できれば、最先端レベルのツールを自分が研究している応用ソフトに利用したい。そこで、論文から標準データでの性能を表す数値を自動抽出することが望まれるのだが、ひとつの論文には多数の数値表現が出現するので、その中から性能と思われる数値を見つけ出すのは大変である。英語や日本語などの「自然言語」の処理では、たとえば、以下の3つの課題の標準データが存在し、多くの研究者が利用している。1.英文中の単語の品詞推定2.日本語の係り受け解析3.英日翻訳また、それによって開発された公開ツールを、多くの応用研究者が利用している。そこで、英語論文を検索し、関連する英語論文から、性能を表す数値を精度よく抽出することにした。もっとも簡単な方法として、検索語と候補数値の距離により、候補数値のスコアを計算するという方法があるが、これでは性能ではない数字までたくさん拾ってしまう。そこで、機械学習を用いて、性能を表す数値だけに絞り込むことにした。これにより、3つの課題すべてで、7割以上の精度で候補数値を絞り込むことができるようになった。平成27年度の研究実施計画では、「標準データの過去最高の性能はどれくらいか?それはどんな手法なのか?それ以外の手法はどれくらいの性能か?」という質問に答えることを目指した。そして、自然言語処理の3つの標準データで、性能と思われる数字に絞り込み、7割以上の精度を得ることができた。これについては、平成27年11月にIEEE広島支部学生シンポジウムHISSで修士2年の菊川君が一部発表し、その後、改良して修士論文として完成させた。同じ会議で修士2年の中嶋君は、論文QAシステム全体の構想と、専門用語の翻訳辞書の自動作成について発表した。

また平成26年度の研究実績では、深層学習を用いて、論文画像から数式領域を抽出するツールを作成したことを報告したが、これについても、改良を重ねて、平成27年12月の電子情報通信学会言語理解とコミュニケーション研究会(NLC)で修士2年の伊達君が発表した。これらは昨年度の「今後の研究の推進方策等」に書いたものであり、ほぼ順調に進展していると言える。本研究では、英語の論文を解析して、研究者の日本語の質問に答える「言語横断専門情報質問応答システム(論文QA)」を実現することを目的としている。このシステムは、専門分野を限定するつもりはないが、システムの出力が開発者自身にわかりにくいことを避けるため、開発者自身のよく知っている専門分野である自然言語処理分野を当面対象とする。この論文QAシステムは、研究者の良き相談相手となることを目指している。英語や日本語などの「自然言語」を上手に解析する技術の中には、様々な応用に利用できる特に重要な課題がある。例えば、文章の中に含まれる固有名詞を検出して分類する「固有表現抽出」という課題がある。そして、この課題には、正解がわかっている「標準データ」が存在する。「固有表現抽出」の場合は、人間が正しい固有名詞の範囲を見つけて、それが人名か、地名か、組織名か、などと正しく分類した「正解データ」を作る。そのような重要な課題を選定し、「標準データ」と「正解データ」を作っておくこことで、最先端のツールと自分の使っているツールがどの程度かけはなれているのか、あるいは、自分が新たに作成したツールがどの程度のレベルなのかを客観的に把握するためにこのシステムは大変重要となってくる。本年度は、この「標準データ」を考慮して、論文中から最高精度を検出するモジュールなどを作成した。そのため、論文QAシステムの改良が進み、より多くの質問に正解することができるようになった。個々の機能モジュールの実装に時間がかかりすぎ、全モジュールを統合してのテストがまだ十分行えていない。このシステムは、専門分野を限定するつもりはないが、システムの出力が開発者自身にわかりにくいことを避けるため、開発者自身のよく知っている専門分野である自然言語処理分野を当面対象とし、研究者の良き相談相手となることを目指した。
グルタミン酸応答で誘起される遺伝子発現カスケードの解析

本年度は、マウス小脳顆粒細胞ニューロン初代培養系において、カルシウム(Ca^<2+>)シグナルによってその発現が変化を受ける、一連の遺伝子群(カルシウム応答遺伝子群)の発現制御機構の解明を試みた。(1)細胞質膜の脱分極によって誘起される細胞外Ca^<2+>の細胞内流入で、一連の遺伝子群が発現変化を受ける。この際、脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子は活性化を受けるが、同じニューロトロフィンファミリーに属するニューロトロフィン-3(NT-3)遺伝子は逆の不活性化を受けた。このように、BDNF遺伝子とNT-3遺伝子間にはCa^<2+>シグナルに対して対立的発現を受けることが明きらかとなった。これは、小脳の生後の発達時や海馬の長期増強時にも認められる。(2)このBDNFとNT-3遺伝子間の対立的発現は、広域性のプロテインキナーゼ阻害剤であるK252aによって阻害されなかった。これは、従来の細胞内情報伝達系とは異なった伝達系が、対立的発現制御に関わっている可能性を示す。(3)ラット大脳皮質ニューロンの初代培養系において、リン酸カルシウム法によるDNAトランスフェクション法を確立した。この系を用いて、BDNF遺伝子上流200bp内にCa^<2+>シグナルに応答性を有するエレメントの存在することが明らかとなった。今後、この解析系を用いることによって、対立的発現制御系の解析が飛躍的に進むものと思われる。
ヒト・メタニューモウイルス表面膜蛋白(F、G、SH)の機能解析と臨床への応用

(1)バキュロウイルス系を用いてF蛋白を大量に発現させた細胞を抗原とした蛍光抗体間接法(Bac-F IFA)を開発した。ヒト血清中の抗hMPV抗体の大半はF蛋白に対する抗体であることが判明した。hMPV感染LLC-MK2細胞を用いた蛍光抗体間接法で抗hMPV抗体を測定するよりも、Bac-F IFAのほうが高感度と判明した。(2)大腸菌系を用いて作製したhMPVのN及びM蛋白を抗原として用いたWestern blot法にて、ヒト血清中に存在するN及びM蛋白に対する特異抗体の有無を測定した。抗hMPV抗体価80倍以下の血清中の抗N及びM蛋白抗体検出率が2/48(4%)であったのに対して、抗hMPV抗体価160倍以上の血清中の抗N及びM蛋白抗体検出率は30/49(61%)及び31/49(63%)であった。(3)ヒト・メタニューモウイルス(hMPV)のF蛋白に対するモノクローナル抗体が2株得られた。In vitroの培養細胞系を利用したhMPV感染阻止実験の結果、この抗体は中和活性をもつことが証明され、F蛋白はhMPVの中和活性に重要な役割を果たしていることが示唆された。(4)ヒト・メタニューモウイルス(hMPV)のN蛋白に対するモノクローナル抗体が2株(3D1, 5B10)得られた。hMPVのN蛋白を組み込んだバキュウロウイルスを感染させたTn5細胞を抗原として、蛍光抗体間接法と免疫沈降反応を行い、2株のモノクローナル抗体のhMPVのN蛋白に対する反応性を確認した。3D1抗体を膜に固相化、コロイド抱合5B10抗体をコロイド抱合して、イムノクロマト法を開発した。十分な感度と高い特異性が得られ、hMPV感染症の迅速診断に応用可能と考えられた。(5)下気道感染症の入院患者の鼻咽頭拭い液を材料として、モノクローナル抗体を利用した蛍光抗体法にてhMPV抗原の検出を行った。RT-PCR法を用いたHBoVゲノムの検出では48人中15人が陽性(31%)であったのに対して、モノクローナル抗体を利用した蛍光抗体法では48人中12人の陽性(25%)であった。hMPV検出感度は73.3%、特異性は97.0%であった。(1)ヒト・メタニューモウイルス(hMPV)のF蛋白に対するモノクローナル抗体が2株得られた。(2)バキュロウイルス系を用いてF蛋白を大量に発現させた細胞を抗原とした蛍光抗体間接法を行い、ヒト血清中に存在するF蛋白に対する特異抗体価を測定した。その結果、ヒト血清中の抗hMPV抗体の大半はF蛋白に対する抗体であることが判明した。

さらに、hMPV感染LLC-MK2細胞を用いた蛍光抗体間接法で抗hMPV抗体を測定するよりも、F蛋白を大量に発現させた細胞を抗原として用いた蛍光抗体間接法で測定したほうが高感度と判明した。(3)大腸菌系を用いて作製したhMPVのN及びM蛋白を抗原として用いたWestern blot法にて、ヒト血清中に存在するN及びM蛋白に対する特異抗体の有無を測定した。抗hMPV抗体価80倍以下の血清中の抗N及びM蛋白抗体検出率が2/48(4%)であったのに対して、抗hMPV抗体価160倍以上の血清中の抗N及びM蛋白抗体検出率は30/49(61%)及び31/49(63%)であった。(4)下気道感染症の入院患者の鼻咽頭拭い液を材料として、モノクローナル抗体を利用した蛍光抗体法にてhMPV抗原の検出を試みた。RT-PCR法を用いたHBoVゲノムの検出では48人中15人が陽性(31%)であったのに対して、モノクローナル抗体を利用した蛍光抗体法では48人中12人の陽性(25%)に留まった。hMPV検出感度は73.3%、特異性は97.0%であった。(1)ヒト・メタニューモウイルス(hMPV)のN蛋白に対するモノクローナル抗体が2株(3D1,5B10)得られた。hMPVのN蛋白を組み込んだバキュウロウイルスを感染させたTn5細胞を抗原として、蛍光抗体間接法と免疫沈降反応を行い、2株のモノクローナル抗体のhMPVのN蛋白に対する反応性を確認した。hMPVは遺伝学的に大きく2系統に分かれることが知られているが、2株のモノクローナル抗体共、2系統のhMPVに感染した細胞と反応した。3D1抗体が膜に固相化され、液相にコロイド抱合5B10抗体を含むイムノクロマト法を開発した。十分な感度と高い特異性が得られ、hMPV感染症の迅速診断に応用可能と考えられる。(2)遺伝学的にhMPVは大きく2系統、各々がさらに2系統、計4系統に分けられる。各々系統のG蛋白のアミノ酸配列は大きく異なっており、その抗原性も大きく異なっていると予想される。抗G蛋白抗体の中和活性の有無、hMPVの再感染に果たす抗G蛋白抗体の意義等を検索するために、hMPVのG蛋白を組み込んだ4系統のバキュウロウイルスを作成して、このバキュウロウイルスを感染させたTn5細胞を抗原とした蛍光抗体間接法を開発した。これを利用して、hMPV感染患者の血清中の抗G蛋白抗体価を測定中である。
新規有機アクセプター骨格を用いた超分子n型半導体と金属錯体分子デバイスの開発

Cu-TCNQ系の薄膜デバイスにおいて、印加電圧の方向によって異なる整流作用が見いだされ、高速度スイッチング素子として興味が持たれるようになってきた。我々の目的は研究室によって独自に開発された新規有機アクセプター骨格をもつTANC(5,6,11,12-tetraazanaphthacene)を用いて(1)合成化学的にTANCを修飾することによって新規n型半導体の機能性をもつ分子骨格の探索(2)高伝導性Cu-TANC高分子錯体の構築とそのデバイス機能の探索(3)TANC骨格に基づいた超分子集積型有機アクセプター分子の開発の3つに絞って研究を提案した。新たにTANC骨格がFET活性をもつことが分かったが、その修飾や超分子デバイスとしての合成は非常に難しいものであった。このTANCとCu^+イオンとの高分子錯体は1次元鎖の配位高分子が積層したシート構造を作る。この錯体は通常のCu^+イオンの錯体とは異なり、TANCのアニオンラジカルを配位子とした高分子錯体であるため、高い電気導電性をもつことが分かった。新たにAg-TANC錯体の合成に成功し、その伝導性について明らかにすることに成功した。また、有機n型材料としての出環系(共役構造の変化)を検討し、いずれもCu錯体化した高伝導性材料の合成を検討してたがなかなか良い結晶は得られなかった。ペンタセン誘導体であるBTANCの合成に成功し、その構造とともにアクセプター性能を明らかにした。しかし、高伝導性の錯体化には成功しなかった。また、N原子が入ることにより溶解性が増し、BTANCはクロロホルムにも溶解するようになる。さらに、DBTANCやHANCなどの新たな出環系や芳香族性を延長したbis-BTANCやbis-NTANCの合成・結晶化を行った。DBTANCやHANCなどはその酸化前駆体までの合成に成功したが、それを酸化して高い芳香属性をもつ化合物の合成・結晶化には成功しなかった。酸化するのに難しい骨格や電子状態があるようである。我々の見いだしたTANC骨格の利点は、1つのジアミノベンゼン誘導体を合成すれば、FFVに酸化してすぐにTANC骨格を高収率で大量合成することが可能である。また、TANCを作るときに用いるDCQも種々のジアミノベンゼン誘導体から合成可能である。そのため、TANCの3位、4位、5位、6位に修飾可能であるばかりではなく、原料のジアミベンゼン誘導体を選択することにより左右非対称な骨格構造も簡便に作ることが可能である。このTANCのLUMOのエネルギー準位は3位から6位に付ける置換基の性質や数によって大きくシフトし、TANCのアクセプター能を自由に変えられることをMe基の導入によって明らかにした。種々のMe置換型TANCを用いて新しい[Cu(Me-TAMC)]分子性導体の単結晶の作成に成功した。有機n型材料としての出環糸(共役構造の変化)を検討し、いずけもCu錯体化した高伝導性材料の合成を検討しようとした。そのため、TANCからの出環系の合成を検討した。例としてペンタセン誘導体であるBTANCの合成に成功し、その構造とともにアクセプター性能を明らかにした。さらに、DBTANCやHANCなどの新たな出環系の前駆体合成に成功し、その酸化反応を個於呂見ているところである。また、芳香族性を延長したbis-BTANcやbis-NTANCの合成・結晶化に成功した。

さらに、DBTANCやHANCなどの新たな出環系や芳香族性を延長したbis-BTANCやbis-NTANCの合成・結晶化を行った。DBTANCやHANCなどはその酸化前駆体までの合成に成功したが、それを酸化して高い芳香属性をもつ化合物の合成・結晶化には成功しなかった。酸化するのに難しい骨格や電子状態があるようである。