hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
システム生物学的アプローチによる概日リズムの光同調機構の解明

光同調は光誘導されるPer遺伝子の増加でもたらされるが、この増加が一定のモデルと主観的昼に増加しない時刻依存的モデルについてシミュレーションを行い、後者のモデルが光同調により適していることを示した。応用例として時差症候群を取り扱い、移動先の日周環境への同調に至るまでの光による位相変化が遺伝子レベルで説明できることを示した。さらに新しく時計遺伝子としての役割が確認されたRor遺伝子の働きをモデルに組み込み、振動の頑健さ維持に必要なRor遺伝子産物が関わる分子作用の存在について未発見の知見を得た。・これまでにPer,Cry,Bmal,Clock,Rev-Erb5つの遺伝子からなる概日リズム遺伝子機構のハイブリッド関ペトリネットモデルを作成しているが、これにRor遺伝子を加えたモデルを新たに作成し、Cell Illustratorを用いてこのモデルの光応答シミュレーションを実施した。その結果、Per(またはCry)とBmalの位相差を作るのに関与している遺伝子はRev-Erbと考えられていたが、そうではなくRorがこの役目をになっているという有力な仮説を得ることができた。・哺乳類の概日リズムは、ポジティブとネガティブの2つのループによって形成されているが、このループが相補的に働いて振動の安定性を高めるためには、RORタンパクがPER及びCRYタンパクと複合体を形成せずにBmal遺伝子の転写活性に働く必要があることがわかった。哺乳類のPermRNAの光応答には主観的昼の光刺激にはほとんど反応せず、主観的夜の刺激に反応するという時刻依存性があることが知られている。この機構をモデルに取り入れ、光同調シミュレーションを行った。その結果、24時間に近い周期では振動は光に同調し、24時間から離れた明暗周期では同調できない結果となった。さらに興味深いことに、時刻依存性の光応答のモデルの方が2倍程度早いにより24時間の光周期に同調するという結果が得られた。この他、哺乳類は実際に主観的夜の光応答によって同調を実現しているが、シミュレーション結果から光同調にゲート機構を用いていることが有用であること示すことができた。光同調の機構について2つのモデルを提案した。一つは光応答を示す遺伝子Perを昼の間一定量増加させるモデルであり、もう一つは、Per遺伝子が主観的昼の光に対する応答を示さないという実験結果に基づいた、光のゲーティング機構を用いたモデルである。この2つのモデルの比較を行い、ゲートモデルでは自由継続時と明暗サイクルの位相差を位相後退のみによって埋めようとするため、同調にかかる日数が少なくて済み、効率的な同調が行えることを示した。さらに、このゲート機構を用いてヒトの生物時計に関する時差症候群シミュレーションを行い、東京からニューヨークに航空機で旅行した場合、到着地での時間に生物時計を合わせるためには、1週間を要することをシミュレーションにより導き出した。哺乳類の時計遺伝子機構は、ポジティブフィードバックループとネガティブフィードバックループの2つのフィードバックループが相互的に作用する"インターロックループ"により構成されており、この構造は生物時計が発生する概日リズムに本質的な役割を果たしていると考えられる。2つのフィードバックループが相補的な働きをするためには、遺伝子Bmalの転写促進因子として働く遺伝子Rorが必要であり、しかもタンパク質RORは複合体PER/CRYと直接結合することなくBmal転写に働く必要があることが分かった。これは核移行の補助や他のタンパク質との複合体形成の補助などRORの関与する未知反応の存在を示唆している。インターロックループが概日リズムの周期的発現にどのように有効的に働いているのかを振動の頑健性と周期の延長の2つの面から調べ、2つのフィードバックループでは一方が停止してももう一方の働きによりリズムは維持されるため頑健であること、及びインターロックモデルの方がそうでないモデルよりも安定した周期の延長が図れることをシミュレーションにより確認した。
脂肪組織由来幹細胞の自家移植による聴覚機能再生

本研究の目的は、自己由来の細胞として採取が容易な脂肪組織由来幹細胞(ASC)に着目し、この細胞を内耳に移植し、さらには人工内耳との同時移植を見据えて、より優れた聴覚機能再生を獲得する新規技術を創出することにある。昨年度は、ラットのASCを分離、増殖させる技術を確立した。この細胞を骨細胞、軟骨細胞、神経細胞、脂肪細胞へ分化誘導し、幹細胞の性質を有していることを確認した。本年度は、この細胞をドナーとして移植したあとでレシピエント組織と識別するために、前もってレンチウイルスを感染させ遺伝子導入を行い、細胞質にさまざまな蛍光蛋白(GFP、mRFP1、mYFP、mHcRed)を発現させた。安定して発現する蛍光蛋白を同定し、ドナー細胞の可視化を可能にした。さらに、ASCを小動物の組織内に移植し、再生組織を免疫組織学的に調べ、優れた血管新生能や上皮形成能を有することを明らかにした。経中耳的に蝸牛窓を開窓し、ドナー細胞を内耳に移植した。2週後に還流固定し、頭部を脱灰、固定してパラフィン包埋し、連続切片を作製した。組織標本を蛍光顕微鏡下で観察し、蝸牛基底回転の鼓室階にドナー細胞の生着が認められたが、その他の部位にはなかった。手術操作に伴う内耳の組織損傷、組織変化は明らかでなかった。また、小動物の聴力評価方法として、刺激発生装置でtone burstを発生させ、電磁シールドされた防音室にて聴性脳幹反応を安定して記録するシステムを構築した。本研究により、ASCの神経細胞などへの分化、内耳への移植手術の可能性を示した。人工内耳との併用によりその効果を高めることで、聴覚再獲得の可能性が期待される。脂肪組織由来幹細胞を分離、増殖させる技術を確立した。動物としてはラットを用い、鼠径部皮下脂肪を採取し、コラゲナーゼ処理して分解し、遠心後の上澄みの脂肪細胞を除いた沈殿分画から、セルストレーナーによって血管断片や未消化の脂肪組織を除いて得られる細胞を得た。この細胞群をディッシュ上に播種、接着し、3週間培養し、増殖させることが可能となった。得られた細胞が幹細胞としての多分化能を有するかを確認するために、骨細胞誘導培地、軟骨細胞誘導培地、神経細胞誘導培地、脂肪細胞誘導培地を使用し、各々骨細胞、軟骨細胞、神経細胞、脂肪細胞へと分化を誘導できるかを調べた。その結果、それぞれ目的とする細胞に分化することができたことから、この細胞が脂肪組織由来の幹細胞の性質を有していることが確認された。この細胞をドナーとして移植したあとでレシピエント組織と識別するために、前もってレンチウイルスを感染させ遺伝子導入を行い、脂肪組織由来幹細胞の細胞質にクラゲ及びディスクコーラル由来蛍光蛋白質のGFP、mRFP1、mYFP、mHcRedを発現させて可視化する実験を行った。ラット皮下の脂肪組織を採取し、そこから上記の方法で培養、増殖させた脂肪組織由来幹細胞に、レンチウイルスを感染させ遺伝子導入を行い、蛍光蛋白を発現させた。内耳に脂肪組織由来幹細胞を移植する手術を実施した。ラットにて経中耳的に蝸牛開窓術を行い、脂肪組織由来幹細胞を内耳に移植した。
鼻咽腔閉鎖動態の解析

「口蓋裂」の治療目的は鼻咽腔閉鎖機能の改善にあり、12歳ごろ、そのための手術療法を施行する。しかし、その中の56%は手術を施行しても同機能の改善が充分でなく、言語機能(構音)に問題を残す症例が生じている。そして、その原因部位は症例によりまちまちである。また、同じく先天性に鼻咽腔閉鎖不全をきたす疾患である「鼻咽腔閉鎖不全症」も、閉鎖不全をきたす原因部位は症例により異なると考えられている。しかしながら、閉鎖不全の原因部位を正確に判定する方法は未だ確立されておらず、画一的な手術療法が行われているのが現状である。また、健常人においても鼻咽腔閉鎖動態は個々により様々で、閉鎖に関わる筋群の関与の相違が推測されている。数年前より発声時の鼻咽腔閉鎖機構をより正確に把握するために、MRIの超高速撮像法を用いて、閉鎖に関わる筋群の観察を試みており、その結果、撮像方法の設定と観察する断面の設定を工夫することにより、口蓋帆挙筋をはじめとする鼻咽腔閉鎖筋の一部の発声時の変化をとらえることが可能となった。この検査方法が確立されたことにより、個々の症例の閉鎖不全の原因となる部位の特定と、症例に応じた手術術式の選択が可能になりつつある。さらに、この検査方法を用いて、健常人をふくめた鼻咽腔閉鎖動態を観察したところ、従来、口蓋帆挙筋の収縮に起因するものか、咽頭収縮筋の収縮によるものか、議論の分かれていた発声時の咽頭側壁の内方運動が、口蓋帆挙筋の収縮によるものであるとの確証を得た。この新しい知見は、鼻咽腔閉鎖不全症例の手術治療の向上に寄与すると考えられる。「口蓋裂」の治療目的は鼻咽腔閉鎖機能の変革にあり、12歳ごろ、そのための手術療法を施行する。しかし、その中の56%は手術を施行しても同機能の改善が充分でなく、言語機能(構音)問題を残す症例が生じている。数年前より、発声時の鼻咽腔閉鎖機構をより正確に把握するために、MRIの超高速撮像法を用いて、閉鎖に関わる筋群の観察を試みており、その結果、撮像方法の設定と観察する断面の設定を工夫することにより、口蓋帆挙筋をはじめとする鼻咽腔閉鎖筋の一部の発声時の変化をとらえることが可能となった。さらに、この検査方法を用いて、健常人をふくめた鼻咽腔閉鎖動態を観察したところ、従来は鼻咽腔閉鎖筋とは考えられていなかった前頚筋群のひとつが、この閉鎖機構に関わっていることが解明された。この新しい知見は、軽度の鼻咽腔閉鎖不全症例の治療のひとつである言語療法において、臨床応用できる可能性があると考えられる。
イノベーションダイナミックスと空間経済の発展

「空間経済学」は、地理的空間経済における一般理論を目指して、日米欧の経済学者を中心として90年代初めより急速に発展してきた。本研究は、空間経済におけるイノベーションダイナミックス(知識の創造と伝播)のミクロ動学理論を新たに開発し、財の市場を中心として構築されてきた従来の空間経済学とイノベーションダイナミックスを通じての多様な人々の間における相互連関を融合することにより、今世紀における空間経済学として、理論と実証の両面において大きく発展させることに成功した。空間経済学におけるイノベーションダイナミックス(知識の創造と伝播)のミクロ動学理論を新たに開発し、財の市場を中心として構築されてきた従来の空間経済学とイノベーションダイナミックスを通じて多様な人々の間における相互連関を融合することにより、今世紀における空間経済学として、三つの研究課題グループの密な協力のもとに、三年計画の一年目の研究を以下のように行った。(A)イノベーションダイナミックスの基礎グループ(藤田・森・齊藤・中島)は、Chu空間論に基づくイノベーションダイナミックスの理論的枠組みの開発を進めた。また、任意サイズの地域データに適用可能な空間集積検出手法を整備した。一方、日本におけるイノベーションの空間分布について実証的に検証し、ハイテク技術のイノベーションの集積度が高いこと、異質な知識と共通知識のバランスがイノベーションにとって重要であることを示した。(B)イノベーションダイナミックスと都市システムの発展グループ(森・齊藤・中島・田渕)は、知識創造社会における都市地域システムの理論構築を進めた。また、日本において、知的生産性の高い企業がより強く集積していることを実証的に示すとともに、集積効果の波及効果として、取引関係に注目し、集積に関する様々な因果関係を分析した。(C)イノベーションダイナミックスとグローバル経済システムの発展グループ(浜口・戸堂・藤田)は、日本の大規模な企業レベルデータを分析し、地理的に遠方の企業との取引関係を持つことで、企業は災害からの復旧が早まり、従業員一人当たりや特許登録数が増えることを明らかにした。また、東アジアにおけるサプライチェーンの国際化とリスクについて実証研究を行った。空間経済学におけるイノベーションダイナミックス(知識の創造と伝播)のミクロ動学理論を新たに開発し、財の市場を中心として構築されてきた従来の空間経済学とイノベーションダイナミックスを通じて多様な人々の間における相互連関を融合することにより、今世紀における空間経済学として、三つの研究課題グループの密な協力のもとに、三年計画の二年目の研究を以下のように行い、研究を大いに進展させた。(A)イノベーションダイナミックスの基礎グループ(藤田・森・齊藤・中島)は、Chu空間論に基づくイノベーションダイナミックスの理論的枠組みの開発を一層進めた。特に、経済学の分野における理論と実証研究を、人工知能を用いて統合的に行うための基礎理論を開発した。一方、産業・知識創造活動を含む一般的な経済集積の空間パターンを分析するための新しい指標と実証手法を開発し、その手法を用いれば従来の多くの問題を克服できることを示した。(B)イノベーションダイナミックスと都市システムの発展グループ(森・齊藤・中島・田渕)は、square danceとしての知識創造の協力モデルについて、実証分析を行った。更に、共同研究活動のパターンと生産性の関係、また、取引関係および発明者の移動と組織の生産性および集積効果の波及経路について実証分析を行い、多くの新しい知見を得た。(C)イノベーションダイナミックスとグローバル経済システムの発展グループ(浜口・戸堂・藤田)は、日本企業の国際的サプライチェーンが拡大する過積を情報機器と自動車産業のデータを用いて実証的に分析し、多くの政策的知見を得た。特に、日本企業が(自動車産業を除いて)閉鎖的なネットワークを強化しており、それは企業のイノベーションを阻害していることを見出した。個々の研究者の努力と全員の協力のもと、研究全体は計画通り順調に進展している。空間経済におけるイノベーションダイナミックス(知識の創造と伝播)のミクロ動学理論を新たに開発し、今世紀における空間経済学に向けて、三つの研究課題グループの密な協力のもとに、三年計画の最終年度の研究を以下の様に行い、研究を完成に向けて大きく進展させた。(A)イノベーションダイナミックスの基礎グループ(藤田・森・齊藤・中島)はChu空間論に基づくイノベーションダイナミックスの理論的枠組みとオペレーショナルなプログラムの開発を一層進めた。特に、経済学の分野における理論と実証研究を、AI(人工知能)を用いて統合的に行う為の基礎理論を大きく発展させ、120ページを超えるworking paperとしてまとめるとともに、国際学術誌への投稿を準備している。更に、将来の経済学研究におけるAIと人間との共同作業の可能性についての展望論文も発表した。(B)イノベーションダイナミックスと都市システムの発展グループ(森・齊藤・中島・田渕)は、東日本大震災からの復興過程において、グループ補助金が異業種企業の協同によるイノベーションを促進することについて、さらに、三陸沿岸地域における人口減少についての実証研究を行った。また、東京都の築地市場の実証研究を通じて、商店街における外部効果と集積の経済について研究し、多くの知見を得た。一方、AIの活用により、近い将来、都市女性労働者による業務のコンピューター化が最も進みやすいことを実証的に示した。(C)イノベーションダイナミックスとグローバル経済システムの発展グループ(浜口・戸堂・藤田)は、主としてベトナムにおける企業の調査を中心として、産業集積およびサプライチェーンの形成とその空間的パターンについて、更には輸出促進のセミナーなどが企業間ネットワークを通じて及ぼす効果について研究し、多くの知見を得た。

本研究は、空間経済におけるイノベーションダイナミックス(知識の創造と伝播)のミクロ動学理論を新たに開発し、財の市場を中心として構築されてきた従来の空間経済学とイノベーションダイナミックスを通じての多様な人々の間における相互連関を融合することにより、今世紀における空間経済学として、理論と実証の両面において大きく発展させることに成功した。個々の研究者の努力と全員の協力のもと、研究全体は計画通り順調に進展している。研究計画の変更や問題点は無く、計画通りに研究を進めて、三年間の研究を締めくくる。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学研究計画の変更や問題点は無く、計画通りに研究を進める。
メコンデルタ炭素貯蔵生態系における温室効果ガス発生量ＭＲＶシステムの構築

陸域観測技術衛星2号に搭載されたフェーズドアレイ方式Lバンド合成開口レーダーを用いて、メコンデルタ最大の米生産地であるアンジャン省およびカントー市内の水田をリモートセンシングした。その結果、例え水田土壌が雲や水稲体に覆われていても、湛水土壌と非湛水土壌ではALOS2から照射されたLバンドマイクロ波が異なる様式で散乱していることが分かった。マイクロ波の偏波と位相の情報を利用して解析すれば、水稲の生育段階や雲の有無を問わずに湛水水田土壌と非湛水水田土壌の判別ができる可能性を示すことができた。水田土壌が湛水することで、二酸化炭素の25倍強力な温室効果ガスであるメタンが放出されることが知られている。本成果が応用できれば、メタン発生領域の広域評価精度の向上へ貢献できると期待される。メコンデルタ中央部の沖積土壌地帯に位置するカントー市内の、代表的な水稲三期作農村集落内水田に、AWD(Alternate Wetting and Drying)節水灌漑を導入し、水稲生産性・温室効果ガス発生量を4年間(20122015年)にわたって調査した結果を取りまとめた。取りまとめた水位データを用いて、湛水期間の長さから温室効果ガス発生量を推定する統計モデルを作成した。衛星観測結果を地上検証するため、低コストで地上多地点・時間連続的に水稲生育・水田環境を観測できるシステムを作った。5000円程度のシングルボードコンピュータへ約4000円程度のカメラセンサを取り付け、時間連続的に水稲の生育情報を観測し、生育ステージの変化や施肥の影響・出穂・倒伏を検出することができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
地域高齢者の作業に関するヘルスリテラシー尺度の開発

本研究は3つの研究で構成され,3年間で実施する予定である.初年度は,作業とヘルスリテラシー,それぞれ3つの側面を網羅することができるよう,フォーカスグループ・インタビューを実施し,作業リテラシー概念を操作的に定義する.2年目は,操作的に定義された作業リテラシーの概念から作業リテラシー尺度項目案を作成し,コンセンサスを収集する方策の一つであるDelphi法を実施して,尺度項目案の内容的・表面的妥当性を検討し,パイロット版作業リテラシー尺度を完成させる.3年目は,パイロット版作業リテラシー尺度を地域在住の高齢者に実施し,計量心理学的に妥当性と信頼性を検討し,作業リテラシー尺度を完成させる.本研究は3つの研究で構成され,3年間で実施する予定である.初年度は,作業とヘルスリテラシー,それぞれ3つの側面を網羅することができるよう,フォーカスグループ・インタビューを実施し,作業リテラシー概念を操作的に定義する.2年目は,操作的に定義された作業リテラシーの概念から作業リテラシー尺度項目案を作成し,コンセンサスを収集する方策の一つであるDelphi法を実施して,尺度項目案の内容的・表面的妥当性を検討し,パイロット版作業リテラシー尺度を完成させる.3年目は,パイロット版作業リテラシー尺度を地域在住の高齢者に実施し,計量心理学的に妥当性と信頼性を検討し,作業リテラシー尺度を完成させる.
漢字教育におけるグループ学習－学習効果の検証と教材の開発－

本研究の最終目標は、教師が傍らについていなくても、日本語学習者同士で効果的にグループ練習が行えるような、漢字学習教材を開発することである。本研究では、グループ練習中の学習者間のやりとり、および、学習者の習得状況を観察することによって、活動を活性化させるために何が必要か、そして、グループ練習でどのような学習効果が見られるのかを調べた。その結果、特に漢字の読みや意味において、学習者同士で知識を共有したり、相手の反応から自身の間違いに気づいたりといったグループ練習の利点が確認された。本研究の最終目標は、日本語学習者同士で効果的に練習活動が行えるような、漢字学習教材を開発することである。本研究を始める前に、日本語力が中・上級レベルの学習者を対象に、複式で授業を行っている漢字クラスにおいて、学習者個人あるいは学習者同士で行える様々な教材の作成を試みた。本研究では、この中の学習者同士で行うグループ練習用の教材に焦点を当て、学習者間のやりとりの様子、および、学習者1人1人の習得状況を観察することによって、活動を活性化させるために必要な要素は何か、そして、グループ練習でどのような学習効果が見られるのかを明らかにする。そして、この結果をもとに教材の開発を行う。平成25年度は、平成24年度に収集したグループ練習における学習者間のやりとりのデータの分析に着手し、次の2点を明らかにした。1つは、グループ練習の漢字学習における効果である。データを分析した結果、学習者間のやりとりには、教材に沿って出題・解答したり、互いに考えた解答を確認し合ったりするほかに、相手の発言内容を確認したり、自分が知らない漢字の読みや意味を相手に質問することによって生じるやりとりも見られた。このように、特に漢字の読みや意味において、学習者同士で知識を共有したり、相手の反応から自身の間違いに気づいたりといった共同学習の利点が確認された。もう1つは、学習者のやりとりから、グループ練習の活動が円滑に進まない要因の観察である。学習者のみで活動を進めるには、指示文も設問もより簡潔に、見やすく提示し、カードの種類や枚数も制限し、解答の確認も学習者自身で間違えた箇所を把握しやすいようにするといった教材の工夫が求められることがわかった。そこで、タブレット端末を教材の一部に組み込むことにした。この結果、以前よりも円滑に活動を進められるようになり、教材の改善へとつなげることができた。本研究の最終目標は、学習者同士でグループ学習を効果的に行えるような、日本語学習者を対象とした漢字学習教材を開発することである。本研究を始める前に、受講者の習得状況にあわせて複式で授業を行っている漢字クラスにおいて、学習者個人あるいは学習者同士で行える様々な教材の作成を試みた。本研究では、この中のグループ学習用の教材に焦点を当て、学習者相互の交渉の様子、および、学習者1人1人の習得状況を観察することによって、グループ活動を活性化させるために必要な要素は何か、そして、グループ学習でどのような学習効果があるのかを明らかにする。そして、この結果をもとに、より効果的なグループ活動を行えるような教材の開発を行う。平成24年度は、これまでに作成したタスクを、それぞれのタイプ別に、グループ学習時の学習者相互の交渉の様子を記録し、また、グループ学習後の学習者からの評価、学習者の漢字の習得状況を測るためのテストを実施し、これらの結果をもとに、タスクの問題点についての検討を主に行った。学習者だけで行うグループ学習においては、やりとりを活性化させるための工夫や活動内容の簡素化が特に重要で、既存のタスクでは不十分であることがわかった。また、グループ学習を円滑に行うためには、グループの学習者の関係も重要で、学習者同士が親しくなれるような配慮や、非漢字圏の学習者にとって負担が少なくなるような配慮もまだ十分とは言えないことがわかった。漢字の授業で、学習者だけでのグループ学習の時間を設けることには、1.複数のレベルの学習者が混在するクラスで効率的に教師が指導できる、2.学習者だけで活動を行うことによって学習者の自律学習を支援する、3.単調になりがちな文字教育において教室活動の多様化や活性化へとつながる、といった可能性があるのではないかと期待される。平成25年度までの研究において、特に漢字の読みや意味において、学習者同士で知識を共有したり、相手の反応から自身の間違いに気づいたりといったグループ練習の利点が確認された。この結果を受けて、最終年度は、学習者間でどのような質問がなされ、また、どのような間違いに対して指摘がなされているか、そして、それらについてどの程度適切に修正がなされているのかを調べた。

その結果、質問の発話については、同じグループのメンバーから適切に返答がなされているものが大半を占めたが、間違いの発話については間違いに気づかないままのものや返答がなされていないものが多いことがわかった。中でも修正なしが目立ったのが、漢字・漢字語の読みである。修正なしのままとなるのは、特に清音と濁音、長音と清音などの類似音で、一般的に日本語学習者が区別を苦手とするもの、そして、グループ練習を進める上での重要性が低い語の場合が多かった。この結果は、漢字学習用教材を開発していく上で有用な知見になると思われる。今後はさらに分析を進め、修正なしの漢字・漢字語の読みについて、教材を工夫することによりグループ練習の中で修正が可能なものと、学習者同士では修正が困難なものとに分別する予定である。そして、より効果的なグループ練習を行えるような教材の開発へとつなげたい。日本語教育平成25年度は、平成24年度に収集したグループ練習における学習者間のやりとりのデータの分析に着手し、次の2点を明らかにした。1つは、漢字学習におけるグループ練習活動の効果の確認、もう1つは、学習者のやりとりからグループ練習の活動が円滑に進まない要因の観察である。また、教材の改善のために、新たにタブレット端末を教材に組み込むことも試みた。当初の予定通りにデータの分析、および、教材開発を行うことができた。平成24年度は、これまでに作成したタスクを、それぞれのタイプ別に、グループ学習時の学習者相互の交渉の様子を記録し、また、グループ学習後の学習者からの評価(アンケートとインタビュー調査)、学習者の漢字の習得状況を測るためのテストを実施し、これらの結果をもとに、タスクの問題点についての検討を主に行った。収集データの詳細の分析はこれからであるが、当初の予定通り、3つの調査を実施し、平成25年度の調査に向けての調査用タスクの修正・改訂にも着手することができた。新たな学習者を対象として、引き続き、次の3つの調査を実施するともに、分析においては、特に漢字の読みに関して学習者間での知識の共有が見られたため、漢字の読みに注目してさらに分析を深める計画である。[調査1]これまでに作成した教材に改善を加えた上で、その教材をもとにグループ練習時の学習者間のやりとりの様子を観察する。[調査2]グループ練習に対する評価のための調査を実施する。[調査3]学習者の漢字の習得状況を測るためのテストを実施する。そして、3年間の研究成果をまとめる。新たな学習者を対象として、引き続き、次の3つの調査を実施するともに、分析においては、グループ活動を活性化に関わる要素の抽出を中心に行う。特に、グループ学習時における日本語学習者の言語行動を観察することによって、グループ学習の活性化に必要な言語知識を明らかにしたい。[調査1]既に作成してある教材に改善を加えた上で、その教材をもとにグループ学習時の学習者相互の交渉の様子を観察する。[調査2]グループ学習に対する評価のための調査を実施する。
労働現場において使用される有害物質の健康影響評価法に関する実験的研究

ラットを用い、2.0秒8.0秒の音の長さを判断させる時間評価法によって、有機溶剤トルエン100回繰り返し投与までの慢性毒性を分析した。その結果、(1)反応率:音刺激に対する反応率に影響はなかった。したがってトルエンによる活動性の低下やモティベーションの変化は生じないと思われる。(2)音刺激を長いと判断する確率:2.03.2秒の音刺激を長いと判断する確率が投与前野10%30%に増大し、短い時間を“長い"と過大に評価するようになった。さらに時間判断も鈍化していた。この変化はコントロール群にも認められたことから、トルエンの影響ではなく老化によるものと思われる。(3)リセット率:音刺激の提示中に反応するとその試行はリセットされた。トルエン12.5及び25.0mg/kg投与群では音刺激の終了を待てずに反応し、リセット率が増大した。トルエンが反応抑制の障害を引き起こしたと考えられる。(4)リセット直後の反応率:トルエン50.0mg/kg投与群はひとたびリセットが生じると直後に反応を連発した。この傾向は、繰り返し投与30回目のかなり早い段階から出現し、情動的な不安定さを反映するものと考えられる。以上のことから、本研究で用いられた投与量ではトルエンの慢性毒性によって時間評価には影響は生じないことがわかった。しかしリセット率及びリセット直後の反応率に影響が現れた。ヒトではトルエン慢性中毒によって気分が不安定になると報告されており、本研究でもトルエン投与によってラットの情動性が高まり、リセット率やリセット直後の反応傾向が増大したと考えられる。トルエンの慢性毒性評価法としては、情動性の変化を指標とした方法が有効ではないかと思われる。
有限半順序集合の組合せ論における代数的基礎理論の研究

当該研究においては,有限半順序集合の組合せ論に現代代数学の抽象論を多角的に応用する際の,基礎となる理論を構築することを目的とし,有限半順序集合の理論において,伝統的かつ主流な話題である(1)鎖の数え上げ理論および(2)比較可能グラフの離散構造を,抽象代数の現代的理論を武器として探究した.当該研究の顕著な成果は,「階数d-1の有限モジュラー束が階数3の原子部分束を含むとき,その比較可能グラフはd-連結である」を証明したことである.我々の証明を遂行する際の鍵は,(あ)単体的複体のホモロジー論を経由することで,有限半順序集合の比較可能グラフがd-連結であるか否かは,付随するStanley-Reisner環の次数付ベッチ数列の最後の項の情報で判定できるという事実とともに,(い)有限モジュラー束Lに付随するStanley-Reisner環のベッチ数列の最後の項は,Lのメビウス函数を使って表示することが可能であるという点である.その他,当該研究では,トーリック多様体の幾何における周知の事実を巧妙に使って,比較的単純な組合せ論的構造を有する有限分配束のh-列が単峰数列であることを示した.現代代数学の昨今の動向から判断すると,鎖の数え上げ理論,あるいは比較可能グラフの研究等に抽象代数の現代的理論が有効であることに疑問の余地はないものの,研究を推進させるための基本的な骨格が整備されているとは言い難かった.当該研究では,多項式環のイデアル論における最近の成果を踏まえ,代数的な視点から有限半順序集合の概念を捕え,古典的な組合せ論では到底得られなかった著しい結果に到達し,将来に展望を齎す一歩を得た.当該研究においては,有限半順序集合の組合せ論に現代代数学の抽象論を多角的に応用する際の,基礎となる理論を構築することを目的とし,有限半順序集合の理論において,伝統的かつ主流な話題である(1)鎖の数え上げ理論および(2)比較可能グラフの離散構造を,抽象代数の現代的理論を武器として探究した.当該研究の顕著な成果は,「階数d-1の有限モジュラー束が階数3の原子部分束を含むとき,その比較可能グラフはd-連結である」を証明したことである.我々の証明を遂行する際の鍵は,(あ)単体的複体のホモロジー論を経由することで,有限半順序集合の比較可能グラフがd-連結であるか否かは,付随するStanley-Reisner環の次数付ベッチ数列の最後の項の情報で判定できるという事実とともに,(い)有限モジュラー束Lに付随するStanley-Reisner環のベッチ数列の最後の項は,Lのメビウス函数を使って表示することが可能であるという点である.その他,当該研究では,トーリック多様体の幾何における周知の事実を巧妙に使って,比較的単純な組合せ論的構造を有する有限分配束のh-列が単峰数列であることを示した.現代代数学の昨今の動向から判断すると,鎖の数え上げ理論,あるいは比較可能グラフの研究等に抽象代数の現代的理論が有効であることに疑問の余地はないものの,研究を推進させるための基本的な骨格が整備されているとは言い難かった.当該研究では,多項式環のイデアル論における最近の成果を踏まえ,代数的な視点から有限半順序集合の概念を捕え,古典的な組合せ論では到底得られなかった著しい結果に到達し,将来に展望を齎す一歩を得た.
高齢者の咀嚼機能低下は日常生活動作能力(ADL)に影響を与える

目的:高齢者を対象としたコホート研究により,咀嚼機能が低い者は日常生活動作能力が低下しやすいという仮説を検証することが本研究の目的である。対象および方法:1998年のベースライン調査を受けた70歳高齢者599名を対象として,2004年に6年後の追跡調査を実施した。追跡できた者は404名(追跡率67.4%)であった。調査項目は,咀嚼機能(山本式咀嚼能率判定表),日常生活動作能力(Functional Performance Score : FPS;7点満点),およびADLに関わる要因(体力,健康習慣,体調など)である。対象者には,本研究の目的,内容,必要性,ならびにプライバシーの保護等について,説明書に基づき十分な説明を行い,書面による同意を得た。ベースライン時点ですでに日常生活動作能力が低いと判断された下位約25%(男性5点以下,女性3点以下)の者を除外した307名(男性169名,女性138名)を分析対象者とした。6年後,男性で5点以下,女性で3点以下に低下した者を動作能力低下者と定義した。まず,ベースライン時の各要因ごとに低下者の発生割合をクロス集計にて求め,さらに動作能力低下の有無を目的変数としたロジスティック回帰分析を行った。結果および考察:ロジスティック回帰分析の結果,10%未満で有意性が示された要因は,咀嚼機能(p=0.031),BMI(p=0.072),定期的な運動(p=0.097),聴覚(p=0.004),開眼片足立ち時間.(p=0.061)であった。本研究では,高齢者の日常生活動作能力低下の有無とベースライン時の口腔健康状態との関連について,交絡要因を調整して分析を行った。その結果,咀嚼機能がBMIや定期的な運動などとともに有意な要因であることが示され,咀嚼能力が低い高齢者は日常生活動作能力の低下を招きやすいが示唆された。対象および方法:1998年のベースライン調査を受けた地域高齢者599名を対象として,2003年に5年後の追跡調査を実施した。調査した項目は,咀嚼機能(山本式判定表),日常生活動作能力,およびADLに関わる要因(体力,健康習慣,体調など)である。調査対象のうち,追跡できた者は406名(男性216名,女性190名)であり,追跡率は67.8%であった。なお,対象者には,本研究の目的,内容,必要性,ならびにプライバシーの保護等について,説明書に基づき十分な説明を行い,書面による同意を得た。分析対象者は,ベースライン時に日常生活動作能力が高いと判断できたFunctional Performance Score (FPS)6点以上の270名である。5年後の日常生活動作能力の低下に及ぼす要因を分析するために,ベースライン時の咀嚼機能や全身状態などの各要因ごとに,動作能力低下者の発生割合をクロス集計にて求めた。結果および考察:5年後にベースライン時の動作能力を維持できなかった(FPSが5点以下に低下)者の割合は63.3%であった。70歳を過ぎると多くの高齢者において歩行や階段昇降などの能力が著しく低下してくる実態が示された。また要因分析の結果,咀嚼機能が低い者において動作能力低下者の発生割合が高く,統計学的な有意差が認められた(p=0.013;x^2検定)。その他の要因として,最近の体調,聴覚,足の痛み,腰痛,定期的な運動,脚伸展パワーがそれぞれ動作能力低下の発生と有意に関連していた。今後は,さらに追跡調査を実施し,そのデータをもとに分析をすすめていく予定である。

結果および考察:ロジスティック回帰分析の結果,10%未満で有意性が示された要因は,咀嚼機能(p=0.031),BMI(p=0.072),定期的な運動(p=0.097),聴覚(p=0.004),開眼片足立ち時間.(p=0.061)であった。本研究では,高齢者の日常生活動作能力低下の有無とベースライン時の口腔健康状態との関連について,交絡要因を調整して分析を行った。その結果,咀嚼機能がBMIや定期的な運動などとともに有意な要因であることが示され,咀嚼能力が低い高齢者は日常生活動作能力の低下を招きやすいが示唆された。
放射性同位体の土壌から水圏への移行に及ぼす共存微量元素と微生物の影響

環境中の天然放射性核種の土壌から水圏への移行を他の微量元素の移行との関係で明らかにするとともに、水中の化学的環境や微生物との関係で明らかにした。広島大学東広島キャンパス内の河川中に存在するバイオマットを使ったモデル実験を行い、放射性核種の吸脱着について明らかにした。また、バイオマットを電子顕微鏡で観察し、EDXによりバイオマットの元素組成を調べた。これまでの知見を基に福島第一原子力発電所事故で汚染された福島の支援に関する研究へと展開した。具体的には、福島市の森林下流水域の水田から基準値超の汚染米が出たが、その原因を探った。広島大学東広島キャンパス内の河川中でバイオマットと呼ばれる微生物がつくる金属鉱物が分布している河川の状況を調査した。その結果同じ河川中でもバイオマットの存在量に違いがみられた。それぞれの場所の、鉄、マンガンなどの重金属、カリウムなどのアルカリ金属の水中濃度をICP発光分析により求めた。その結果、バイオマットがたくさん存在する場所の水には鉄、マンガンの存在量が高いことが分かった。バイオマットを使って水中の鉄、マンガン、カリウムの吸脱着実験を行った。この吸脱着実験では水温を変えて実験を行った。さらに、バイオマットをオートクレーブ処理して同様の実験を行い、バイオマットの活動との関係を明らかにした。カリウムに関しては、採取したままのバイオマットでは吸着するのに対し、オートクレーブ処理すると脱着がみられることが分かった。水中の全β放射能は主としてK-40に起因することをすでに明らかにしているが、その季節変化はバイオマットによるカリウムの吸脱着に起因することが分かった。バイオマットの顕微鏡写真を撮れるように試料調製条件を検討した。エポキシ樹脂を用いたり、カーボンテープを用いたりして電子顕微鏡写真が撮れるようになった。電子顕微鏡写真は、キャンパス内のバイオマットだけでなく、東広島市内の別の河川からも採取して観察した。バイオマットのエネルギー分散型X線分析を行った。その結果、バイオマット中の元素組成が分かった。いずれのバイオマットからも鉄、アルミニウムが観測された。また、採取場所の違いにより、マンガンの存在量に変化があった。これらはバイオマット中、均一に分布していることも分かった。広島大学東広島キャンパス内の環境水は毎月、東広島市内の11か所の環境水は2か月に一度サンプリングを行った。このサンプルの全β放射能濃度、核種別γ線測定、ICP発光分析を用いた共存元素の測定、COD測定、BOD測定を行い、環境水中の全β放射能に及ぼす因子について次のことが分かった。環境水中の全β放射能濃度は水中のK濃度で決定されることはすでに分かっていたが、まず、それを確認することができた。さらに、K濃度とNa濃度の相関をとることにより、二つの相関があることが分かった。二つの相関は、地層などの土壌圏の違いを反映している可能性が示唆された。東広島キャンパス内の環境水のFe濃度、Mn濃度は夏季に低く、冬季に高くなることが観測された。この結果は、夏季の水温が高い時期はバイオマットが活発に活動して水中からFe, Mnが取り込まれ、水中のFe, Mn濃度が下がると説明された。これを確かめるためにモデル実験を行い、バイオマットが存在する場合、Fe濃度は室温では時間とともに下がっていくのに対し、低温では減少はするものの室温ほど大きくは減少しないことがわかり、上記の考えが支持された。キャンパス内の環境水の全β放射能濃度は夏季に高く、冬季に低くなるように見えたが、その変化は顕著ではなかった。Fe, Mn濃度が下がるとβ放出核種が溶け出すようであるが、もともと全β放射能濃度が低い地点であるため、今後さらに検討する必要がある。COD測定の結果と全β放射能濃度の結果に相関がみられ、有機物量の増加とともにカリウムが溶出しやすくなり、全β放射能濃度が増加することが考えられた。さらに福島土壌を入手し、土壌中の放射性セシウムの抽出を試みた。酸の効果、水温の効果、共存元素の効果を確認した。今年度は、前年度までに得られた結果をもとに、福島市の森林下流水域の水田から基準値超の汚染米が出た原因を探ることを目的として研究を進めた。調査した田は4枚あり、森林側からA, B, C, Dとした。土の放射能濃度は田により違いがみられれ、137CsではC >D >> A>Bの順番、134CsではC >D >> A> Bの順番、40KではD > C >A>> Bの順番であった。Bの土は、他の田の土に比べて、放射性セシウム、40Kとも低いことが分かった。それぞれの田の水のICP発光分析より、Bの田の水中のFe濃度が高くなっていた。これは、これまでの研究より微生物活動との関係が推測された。

放射性セシウムの土から根への移行率では、A, Bの田ではC, Dの田より大きいことが分かった。根から茎への移行率では、40Kの移行率が大きいと放射性セシウムの移行率が小さいことが分かった。さらに茎からもみへの移行率では、A, Bの田では、C, Dの田より、放射性セシウムの移行率が大きいことが分かった。BとAの田のもみの放射性セシウムが僅かだが他の田より高い傾向がみられた。また、稲中の放射性セシウム濃度は時間とともに変化する可能性が推測された。以上より、もみの放射性セシウムの濃度は土の放射能濃度には無関係であること、共存するK濃度と関係することが分かった。また、その前の年度と比較して、それぞれの放射性セシウムの濃度は大きく減少していた。本研究課題では、微生物の活動状況や共存元素と環境水中の全β放射能濃度との関係を明らかにしてきた。これは環境中での40Kなどのアルカリ金属の土壌から水への移動を明らかにするものであり、土壌中の放射性セシウムの稲、もみへの移行ついて理解するために意義があり、汚染米発現について理解するためにも重要である。放射化学これまで微生物の活動状況と環境水中の全β放射能濃度との関係を明らかにしてきた。今年度、微生物がつくるバイオマットそのものを電子顕微鏡で観察することに成功し、そのエネルギー分散型X線分析に成功したことは大変意義があると考えている。さらに、バイオマットをオートクレーブ処理するとカリウムの吸脱着に違いがみられることは、土壌から水中への天然放射性核種の移行にバイオマットが関係することを明らかにするものであるからである。環境中の全β放射能濃度が、共存元素、水温、バイオマット、CODと相関があることを示すことができたので、おおむね順調に進展していると判断する。しかし、BODの調子が安定しなかったため、BODと全β放射能濃度との関係を議論できなかったなどの反省点がある。また、全β放射能と関係する微生物の同定を行うことはできなかった。放射性同位元素の土壌から水圏への移行がより明らかになった。しかも微生物活動との関係でより明らかになったので、これを福島第一原子力発電所事故後に汚染米が出る原因解明につなげたい。すでに、米中の放射性セシウムの研究を開始し、共存カリウムとの関係で検討を開始した。土中の、放射性セシウム、カリウムが競争しながら根に吸収され、それがさらに競争しながら茎をとおって実まで進む状況を、現在研究している放射性同位元素の移行との関係で明らかにする。平成24年度の反省点として、BOD測定が安定してできなかったことがあるので、BOD測定を精度よくできるようにし、環境水中の全β放射能濃度とBODとの関係を明らかにする。そのためには、24年度ほど頻度は高くないが、東広島市の環境水及び広島大学東広島キャンパスの環境水のサンプリングを行う。平成24年度、バイオマットを用いたモデル実験により、バイオマットの活性が全β放射能や共存元素の濃度に影響を及ぼすことが分かったので、その実験を引き続き行って土壌から水圏への放射性核種、共存元素の移行に及ぼすバイオマットの効果を詳細に議論する。
核内オーファンプロテインネットワークの解明

ゲノムプロジェクトは、数多くの機能未知の蛋白質(オーファンプロテイン)の存在を明らかにしつつある。一方、核では複製、修復、転写などの素反応が特定の部位で生じることも明らかになりつつある。そこで本研究では、核内で特徴的な分布を示すオーファンプロテインに着目し、その分布と核内反応部位との関連、そして結合因子を同定することにより、核における新しい蛋白質ネットワークを同定することを目指した。1.核内の機能部位とオーファンプロテインの相互関係を明らかにするために、修復部位をRad51抗体染色、DNA複製部位をCy3-dUTPパルス標識、RNA合成部位をBrUTPパルス標識で同時に検出するシステムを構築した。このシステムをオーファンプロテイン-EGFP融合因子発現細胞に用いることにより、核内素反応とオーファンプロテインの局在との関連を検討できるものと期待できる。2.いくつかのBTB/POZ因子に関してEGFP融合蛋白質を発現させ、そのドットと機能部位の関連を検討した。その結果、うち一つに関しては転写部位と一致する分布を示すことが明らかになった。
ビスフェノールAは2つの核内受容体ERとERRの相互作用を介して活性増強する

本研究者によって、エストロゲン受容体(ER)とエストロゲン関連受容体(ERR)が共存すると、環境有害化学物質・ビスフェノールA(BPA)の活性が増強されることが発見された。本研究の最大の目的は、乳がん細胞においてBPAがERとERRの相互作用を介して活性増強・増殖作用を示すメカニズムがあるのか?を調べ、あればそれを分子レベルで解析し、解明することである。前年度は、BPAおよび新世代ビスフェノールAFなどのビスフェノール化合物の乳がん細胞・MCF-7に対する細胞増殖作用をWST-1アッセイにより解析した。その結果、ビスフェノール化合物のERに対する結合性と細胞増殖作用を示す濃度の間で相関が見られた。このことから、BPAをはじめとするビスフェノール化合物による乳がん細胞増殖作用はERを介していることが考えられた。本年度は、BPAの活性が増強されるメカニズムの解明を目的とし、ERとERRの変異受容体を用いて、CV-1細胞においてレポーター遺伝子アッセイによる解析を実施した。その結果、BPAの活性増強が起こるためには、ERとBPAおよびERとDNAの結合が必要であり、ERRとBPAおよびERRとDNAの結合は不要であることが判明した。さらに、ERRの自発活性も必要であることも見出された。これらの結果から、BPAの結合によって活性化されたERホモダイマーがDNAに結合し、自発活性化型のERRホモダイマーが相互作用することによりBPAの活性が増強される分子機構が存在することが明らかとなった。このようなエストロゲン様活性の分子機構は、これまでに類を見ない新規な機構であり、BPAの乳がん細胞増殖作用の分子機構解明にきわめて重要であると思われる。本研究の目的は、乳がん細胞においてビスフェノールA(BPA)がエストロゲン受容体(ER)とエストロゲン関連受容体(ERR)の相互作用を介して活性増強・増殖作用を示すメカニズムがあるのか?を調べ、あればそれを分子レベルで解明することである。乳がん細胞・MCF-7に受容体の発現プラスミドを導入し、BPA暴露による活性の変化をレポーター遺伝子アッセイにより解析した。その結果、ERα、ERRα、ERRγの発現によりBPAの活性が増強され、ERβ、ERRβの発現により抑制されることが判明した。この結果は、BPAがERとERRの相互作用を介して活性増強するメカニズムの存在を示しており、BPAの乳がん細胞増殖メカニズムの解明において重要な知見である。また、WST-1アッセイにより乳がん細胞・MCF-7の増殖を調べる実験系の構築に成就した。この系において、BPA、17β-estradiol、新世代ビスフェノールAF、C、RPTEの効果を解析した。その結果、いずれも未投与の場合の2倍の細胞増殖作用を示し、作用濃度とERとの結合性の間で相関が見られた。この結果から、ビスフェノール化合物による乳がん細胞増殖はERを介していることが示唆された。さらに、CV-1細胞でビスフェノールAによる活性増強が起こる分子メカニズムの解明を目的に、EREの数を変化させたプラスミドを用いてレポーター遺伝子アッセイを行った。その結果、BPAの活性増強には2つ以上のEREが必要であることが判明した。この結果と以前の結果により、BPAの活性増強はDNA上の複数の結合サイトへ同時にERとERRのホモダイマーが結合することによって起こるという新規な分子メカニズムが明らかとなった。また、ゲニステインなどの数種のフラボノイドがERαとERRα共存下において、ビスフェノールAよりも強い活性増強を示ずことも判明した。エストロゲン応答配列(ERE)の数を変化させたレポータープラスミドを用いた解析から、活性増強の分子メカニズムの解明が当初の計画以上に進展した。また、フラボノイド化合物がビスフェノールAよりも強い活性増強作用を持つことが新たに判明した。一方で、乳がん細胞・MCF-7細胞での解析は、受容体を導入した際のBPAの活性の解析や

乳がん細胞増殖試験系(WST1)の実験条件の最適化に時間がかかり、当初予定していたsiRNAによる受容体の発現抑制による解析には着手できなかった。活性増強の分子メカニズムの解明については、DNAに結合できない変異体を用いた解析により、DNA上の複数のEREに同時に複数の受容体ホモダイマーが結合するモデルの妥当性を裏付ける予定である。また、乳がん細胞・MCF-7において、siRNAによる受容体の発現抑制を行い、BPAはいずれの受容体に作用するのか?いずれの受容体ペアを介して増殖作用を示すか?を調べる。また、プロモーター上に2つ以上のEREを有する遺伝子に注目して、mRNA発現量、タンパク質発現量の変化を詳細に解析する。さらに、新世代ビスフェノールやフラボノイドについてもビスフェノールAと同様の活性増強作用があるのか?を調べる。これらの解析により、ビスフェノールAがERとERRの相互作用を介して増殖作用を示すメカニズムを分子レベルで解明する。
ライフコース疫学による主体価値の思春期形成過程と人生への影響の解明

C01班(人生班)は、国内外の大規模コホートを駆使し、生涯発達史を縦断的にとらえるライフコースアプローチによって、H30年度は以下の研究成果をあげている。1).西田らは、前年度までに開発・施行した主体価値測定アプリを導入した大規模コホート初回調査を完了した。その後、速やかに追跡調査を開始している。データクリーニングを完了した一部データを解析した結果、思春期の親子間における価値類似性が高い場合、男子は引きこもり傾向が高くなることが示唆された。また、B01公募班と連携して,TTCに協力する子供346組を対象に糖化ストレス,精神症状および主体価値の関連を検討し,糖化ストレスと陰性症状に関連があることを示した。2).山崎らは、世界最長追跡期間の1946British Birth Cohortのデータを解析し,思春期における主体価値と自己制御の相互作用が高齢期のウェルビーイングに影響を与えることを見出した(投稿中)。また,成人期の主体価値が高齢期の認知機能に及ぼす影響について現在解析・論文化を進めている。また、英国MRCマーカス・リチャーズ教授との共同研究を進め,TTCデータを用いて,思春期の子を持つ母親が,主体価値(生きがい:purpose in life)を持つことで,基底生活行動(B01計画班)の1つである喫煙習慣が抑制されることを見出した(Morimoto et al BMJ Open, 2018)。3).川上らは、大規模な成人コホートを利用して思春期での主体価値(価値の優先領域と価値へのコミットメント)の決定要因および成人期の健康状態および心理的ウェルビーイングへの影響を網羅的に分析し、価値の優先領域を決定する要因と価値へのコミットメントを決定する要因は異なる可能性を見いだした。前年度までの思春期コホート初回調査の遅れをすでに挽回し、当初計画通りに同追跡調査を開始している。研究全体も概ね計画にそって順調に進行中である。思春期コホートの追跡調査を引き続き進行させ、研究期間内の縦断データ解析を目指す。また、長期内の他の計画班との連携研究を加速させる。英国MRCとの共同研究についてもさらに発展させ、主体価値の高齢期の認知機能等に与える影響なども検証する。英国以外の国際共同研究をさらに強化し、主体価値の文化影響に関する研究を発展させる。C01班(人生班)は、国内外の大規模コホートを駆使し、生涯発達史を縦断的にとらえるライフコースアプローチによって、これまでに以下の研究成果をあげている。1主体価値測定法の開発と思春期コホートへの導入(西田・山崎・川上・長谷川):主体価値関連研究の国際動向レビューを行ったうえで、成人未満の発達期に適応可能な新たな主体価値評価法「主体価値測定iPadアプリ」を開発した。それを思春期大規模コホートの14歳時調査に導入した。その結果、14歳時点の攻撃性や社会性に関する問題、すなわち反抗的行動特徴を示す子どもたちは親との価値選択類似度が低く、一方で、不安傾向の高い子どもたちは、親との価値選択類似度が高いことが明らかとなった。2思春期主体価値の社会的決定要因の検討:日米比較研究(川上・渡辺):3049歳の日本人成人労働者男女(516名)、および米国3049歳の労働者516名を対象とした調査を実施し、思春期における価値へのコミットメントは日米とも成人期の健康・幸福に好ましい影響を与える可能性があるが、価値の領域(価値の種類)の影響には文化差がある可能性があることが分かった。3思春期主体価値の長期的生涯影響の検証(山崎・川上):山崎は英国MRCの1946全英出生コホート(N=5,362)データを用いてライフコースデータ解析を実施し、思春期における主体価値と自己制御能力の相互作用が,高齢期(64歳歳時点)のウェル・ビーイング(人生満足度)に影響を及ぼすことを世界で初めて見出した。川上は、国内の大規模な成人コホート研究である「まちと家族の健康調査」(J-SHINE)の対象者に追跡調査を実施しPVQ-II他を含め主体価値を測定し、予備的解析よって、時間選好が思春期の主体価値の決定要因である可能性、肥満など健康関連危険因子を予測する可能性を見いだした。平成28年9月までに思春期コホート14歳調査のための予備調査を終え、14歳本調査の準備にとりかかる予定であったが、平成28年度10月に本研究にとって重要な先行研究(主体価値測定法に関する研究)が新たに発表され、これを踏まえた調査指標の補強の検討と解析法を新たに確立する必要性が生じた。そのため、調査項目の再選定と回答法の変更を行い、追加の予備調査を実施した。これにより、思春期コホート14歳本調査の開始に遅れが生じた。