hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物種間の相互作用の進化的変化が種多様性の創出・維特にはたす役割の理論的研究

当該研究期間の成果は、大きく分けて生物多様性に関するマクロな視点およびミクロな視点からの研究に大別できる。前者としては、まず「被食者の対捕食者防衛の進化と捕食者の最適摂餌が1捕食者-2被食者系の個体群動態に与える影響の研究」が挙げられる。この研究により、捕食者と被食者の性質の進化的および行動的な変化が、システムの安定性と多種共存を促進することが明らかになった。また、「植食圧の下での植物の最適フェノロジーの研究」では、植食者との相互作用が植物の成長スケジュールを進化的に変化させることが明らかになった。これは種多様性の根幹をなす植物-植食者の関係を理解する上で、基本となる情報を提供するものである。一方、ミクロな視点の取り組みとしては、「ミトコンドリアから核への遺伝子の移行に関する研究」を行なった。この研究は、真核生物の細胞内に共生したバクテリアが起源であるミトコンドリアについて、宿主の細胞との緊密な共生関係を獲得する過程について調べたものである。この研究は、生物多様性において重要な役割を持つ種間の共生関係を理解する上で、ミクロな視点から示唆を与えるものである。また、種間の相互作用とは異なるが、「半倍数性膜翅目昆虫におけるsymmetric social hybridogenesisの存続条件の研究」では、ある種のアリでカーストを決定する遺伝子について、集団内に遺伝的多型が維持され各カーストが安定的に存続するための条件を理論的に解析した。相互作用を持つ対立遺伝子の動態に関する研究は、複雑な種間相互作用の下での進化を扱う取り組みの基礎となるものである。以上の一連の取り組みによって、生物間相互作用は固定的なものではなく、その中で生物の性質が変化し相互作用も変わりうることが示された。また、それによってシステムの特性が変化し、系の振る舞いが安定化する場合があることが明らかになった。本年度の主要な取り組みは、「被食者の対捕食者防衛の進化と捕食者の最適摂餌戦略が1捕食者-2被食者系の安定性と持続性に与える影響の解析」であった。近年、生物の性質の進化的あるいは可塑的な変化が群集動態を安定化させ、その持続性を促進することが理論と実証の両面から示されつつある。本研究では、被食者と捕食者の双方の性質が相互作用を持ちながら変化することが系の性質にどのような変化をもたらすのかを、数理モデルによって理論的に明らかにすることを目指した。1捕食者-2被食者からなる3種を含むロトカ・ボルテラ系の挙動は、一般にパラメータに大きく依存する。3種が安定的に共存する場合、一方の被食者が絶滅して捕食者と1被食者のみが安定的に共存する場合、捕食者が絶滅し2種の被食者が安定的に共存する場合などがある一方、平衡状態が不安定になって各種の個体数が永続的に変動し続ける解も存在する。本研究においては、まずこの系に2種の被食者における対捕食者防衛の進化を導入し、その挙動をシミュレーションによって調べた。それによると、防衛の進化を導入することで種の共存が大きく促進されると同時に、個体数の変動も抑えられる傾向があることが分かった。さらに被食者の防衛の進化に加えて、捕食者の最適メニュー選択を導入して系の挙動を調べた。その結果,最適メニュー選択によって捕食者の側には防衛をより高めている被食者を断続的に避けるという振る舞いが現れ、それにともない系の安定化がより促進されることが示された。ただしその効果は、被食者に対捕食者防衛の進化を導入した場合ほど顕著なものではなかった。

また、被食者の防衛の進化速度が系の性質に与える影響を調べたところ,防衛の進化が素早いほど共存がより実現されやすいことも示された。まず「ミトコンドリアから核への遺伝子転移の速度」に関する研究を行った。ミトコンドリアは元々単独生活をしていたバクテリアが起源だと考えられているが、長い共生関係の間にその遺伝子の多くが核へと移行しており、しかもその移行の程度は植物と動物では大きく異なる。こうした遺伝子の移行が進むメカニズムについて、ミトコンドリア系統間の競走と細胞質の遺伝様式に注目し理論モデルにより解析した。その成果はGenetics誌に受理・公表された。次に「社会性膜翅目におけるSymmetric Social Hybridogenesisの存続条件」の解明に取り組んだ。膜翅目昆虫に見られる真社会性のシステムでは、通常、同一のメス個体が餌などの環境条件に違いにより女王とワーカーに分化する。しかし近年、遺伝的なカースト決定機構が見つかってきた。ある種のアリでは集団中に2タイプのゲノム型があり、それをホモ接合で持つ個体は女王に、ヘテロ接合の個体はワーカーになる。膜翅目は半倍数性性決定であることに注目すると、このシステムでは女王とワーカーを含む正常コロニーは、女王が異なる遺伝子型を持つオスと多回交尾する場合にしか生じない。そのためこのシステムの存続には、2タイプの女王と2タイプのオスの共存が必要条件である。しかしそれは十分条件ではない。そこでこの遺伝的カースト決定機構の存続条件を理論モデルにより解析した。その成果はJournal of Theoretical Biology誌に受理され印刷中である。さらこ「第3の形質が同所的種分化を促進するメカニズム」について解析を進めた。同所的種分化を引き起こすメカニズムの1つとして、2方向性の配偶者選択による分断化淘汰の役割がHigashiら(1999)らにより理論的に解析されている。本研究では、オスの形質とそれに対するメスの好みの進化によって働く配偶者選択の力学に、両者の相互作用を促進する別な形質を導入することが種分化プロセスに与える影響を主に計算機シミュレーションにより解析した。本研究の成果は現在投稿中である。本年度の主な研究成果の一つは、「有性生殖系統と無性生殖系統の競争の定式」である。この研究では、一つの繁殖集団の中に有性生殖を行う系統と無性生殖を行う系統が混在している場合に、有性生殖の交配頻度を集団内における有性生殖個体の頻度の積で記述してしまうと、有性生殖個体の繁殖成功を過小評価してしまう場合があることを理論的に示したものである。本研究の成果は、Evolution誌に掲載された。この研究は種間の相互作用を直接に扱ったものではないが、異なる系統間の相互作用の定式化は、種間の相互作用を扱う際にも応用可能である。二つ目の成果は、「植食圧の下での植物の最適成長スケジュールの理論的解析」である。植物は、葉などの栄養器官と花などの繁殖器官の成長スケジュールを、次世代の生産を最大にするように決定しているだろう。先行する理論研究によって、植食圧が存在しない状況では、植物はシーズンの前半では栄養器官のみを成長させるが、ある時刻以降は繁殖器官のみを成長させるように栄養配分を切り替えるということが予測されている。
新規公開市場における会計情報と株価形成に関する研究

本年度は、前年度までに行った分析について再検討するとともに、新たに(1)株式公開前の利益特性に対するアナリストの評価に関する調査と、(2)残余利益モデルによる公開価格の評価に関する調査、という二つの課題に取り組んだ。株式公開前の利益特性に対するアナリストの評価については,以下の三つの発見事項が得られた。第1に、公開前に利益増加型の会計手続きを選択する企業ほど、公開後の利益に対するアナリスト予想は楽観的になる。第2に、公開前の利益の質が低い企業ほど、公開後の利益に対するアナリスト予想は楽観的になる。第3に、公開前の利益の質が低い企業ほど、公開後の利益に対するアナリスト予想は不正確になる。このような結果は、情報仲介者であるアナリストが公開前の利益特性を適切に認識していないということを意味する。残余利益モデルによる公開価格の評価については、以下の諸点が析出された。まず、残余利益モデルにより推定した公開価格の理論値と実際の公開価格とを比較したところ、平均的に理論値の方が低いことが明らかになった。これは、公開価格が過小評価(underpricing)されているというこれまでの通説に反する結果である。次に、公開前の利益特性が理論価値の推定に与える影響を調査したところ、公開前に利益増加型の会計手続きを選択した企業する企業ほど、理論価値が過大に評価されるという結果が得られた。また、公開価格のミスプライシングに基づき、割安な銘柄を購入し割高な銘柄を空売りすると仮定した投資戦略によって、超過リターンが得られることが明らかになった。よって、公開後の長期パフォーマンスの低下(long-rununder performance)の一因は、公開価格のミスプライシングにあると考えられる。新規公開市場における会計情報と株価形成との関係を調査するにあたっては、まず新規公開企業の会計情報の特性を把握する必要がある。そこで平成16年度は、文献の収集やデータベースの作成を行うとともに、新規公開企業の財務的特性に焦点を当てて研究を進めた。まず複数の財務指標を公開前後の10年間にわたって計算した。その結果、収益性や成長性は公開前では業種平均に比べて高い一方で、公開後では業種平均との差が縮まり公開前に比べて低迷する傾向があることが分かった。このような傾向は、営業キャッシュ・フローや投資活動の状況とも整合的であった。また、収益性・成長性といった特性が1980年代から2001年にかけてどのように変化してきたのかについても調査した。収益性については、1990年代後半以降、極端に高収益の企業と極端に低収益の企業とが並存するような状況になってきている。また成長性については、1990年代後半以降、極端に高成長の企業が存在するようになってきている。このような変化は近年の新興市場の整備の影響であると考えられる。新規公開企業の収益性についてより総合的に解釈するために、利益調整の代理変数である裁量的発生高を推定した。その結果、公開時点や公開後において利益増加型の利益調整が行われる傾向があることが明らかになった。この結果は今後の研究を進める上での重要な基礎資料になると期待される。このような利益特性がアナリストの利益予想や投資家の行動にどのように影響を与えているのかについて調査することが今後の課題であるが、目下は追加的なデータの収集と方法論の検討を行っている。
起爆感度制御を目指したペンスリット爆薬の衝撃起爆機構の解明と起爆感度因子の特定

ペンスリット爆薬の衝撃起爆機構を明らかにするために、レーザー誘起衝撃波によって衝撃圧縮されたペンスリット単結晶の時間分解ラマン分光実験を実施した。その結果、衝撃圧縮誘起の振動数シフトは振動モードに依存することが示された。ペンスリットのニトロ基が関わる振動が衝撃起爆に影響する可能性があることが分かった。本研究の目的は、時間分解型ラマン分光法を用いて爆薬の衝撃起爆に影響を与える物理パラメーター(圧力、温度、結晶構造、結晶性など)を特定し、衝撃起爆機構を分子論的な立場から明らかにすることである。本研究では代表的な爆薬の一種であるペンスリットについて研究を実施する。研究初年度である本年度は、試料として使用するペンスリット爆薬単結晶の生成条件を探索することから研究を開始した。ペンスリット粉末とアセトン溶媒の混合比をパラメーターとして様々な条件でペンスリット結晶を成長させ、単結晶X線構造解析によって結晶構造や密度、面方位などを評価した。その結果、実験試料として適当な形状、密度、透明度等を有するペンスリット単結晶を室温大気圧下において結晶成長させる条件を見出した。ペンスリット単結晶の衝撃圧縮状態の面方位依存性を検討するために、レーザー加速飛翔体衝突法によって作成したペンスリット単結晶を[110]軸方向に衝撃圧縮し、粒子速度を測定した。その結果、衝撃圧力が10万気圧以下の領域では、インピーダンスマッチング法から導出された真の粒子速度とレーザー速度干渉計によって測定された見かけの粒子速度の関係が一次関数で表現できることが示された。また、圧縮領域の屈折率が密度に比例すること等が示唆されるなど、[110]軸方向衝撃圧縮下におけるペンスリット単結晶の状態方程式や光学特性に関するデータが得られた。ラマン分光実験においては現有するレーザー衝撃分光実験装置の光学系の改良を行い、常温大気圧下においてパルス幅6ナノ秒の単発励起光照射によってペンスリット単結晶のラマンスペクトルを測定することが可能となった。これにより、衝撃圧縮実験においても有効なラマン分光スペクトルを取得できる見通しを得た。昨年度確立した手法によって作成したペンスリット単結晶爆薬を用い、時間分解型ラマン分光法によって衝撃起爆機構を分子論的な立場から明らかにすることを目的に研究を実施した。ペンスリット単結晶の衝撃圧縮状態の精密測定においては13万気圧までの粒子速度を測定し、インピーダンスマッチング法から導出された真の粒子速度とレーザー速度干渉計によって測定された見かけの粒子速度の関係式を得た。この式を用いることによって、衝撃圧縮による屈折率の変化を考慮した衝撃圧の推定が可能となった。また、パルスレーザーを集光照射することによって発生させた高圧力パルスをペンスリット単結晶に印加し、[110]軸方向に最大ピーク圧力5万気圧の衝撃波を伝搬させ、衝撃波がペンスリット単結晶中を伝搬することによって誘起されたペンスリット分子の振動構造の変化をナノ秒時間分解型ラマン分光法で測定した。ラマン分光実験装置の光学系の改良を進めることで、衝撃圧縮されたペンスリット単結晶のラマンスペクトルをパルス幅6ナノ秒の単発励起光照射によって測定することが可能となった。その結果、ペンスリット単結晶のラマンスペクトルのシフト量やピーク強度、スペクトル線幅の変化は衝撃圧依存性があることを見出した。同じ衝撃圧力で衝撃圧縮した場合においても、振動モードによってスペクトルの変化は異なっており、特にニトロ基の伸縮振動が関連する振動モード(873、1293cm^<-1>)は他の振動モードと比較して衝撃圧に敏感に応答することが分かった。これらの結果から、衝撃起爆現象においてはニトロ基が関わる振動が起爆に影響する可能性があることが分かった。
DNAメチル化による癌特異的不活性化遺伝子群の解析

本研究においては、Restriction Landmark Genomic Scanningを用いた癌の解析からの、計28個の変異DNA断片を解析している。クローン化済みであるが未解析の8個と、クローン化していない20個が対象である。まず、8個のクローニング済みのDNAから、3個の新規全長遺伝子の同定に成功している。便宜上、この3個の遺伝子をA, B, Cと名付けた。癌細胞株を用いて調べたところ、3個すべてで発現の抑制と異常なDNAメチル化を認めた。Aはドメイン検索により、アポトーシスに関連する機能を有することが推察されており、発現ベクターを構築して癌細胞株に導入したところ中等度の細胞増殖抑制作用が認められた。セルサイクル解析ではプレリミナリーな結果ではあるが、G2M期での異常が示唆されており、この時期でのアポトーシスが考えられている。また、蛍光免疫染色による観察では、発現タンパクは細胞質に主に存在したが、興昧深いことに抗癌剤処理によって核に蓄積することが判明した。さらに機能解析を進めるために、相互作用する候補タンパクとの関連について調べている。BとCについても発現ベクターの作成と機能解析について準備を進めている。20個の未クローニングのDNA断片については4個の候補を同定している。これらの対象についても今後、精力的に解析を行なう。上述のようにDNA断片のクローニングと、DNA断片からの全長遺伝子の単離が順調に進行しており、さらに新規遺伝子の細胞増殖に関連した機能解析にも明らかな成果が得られていることから、計画した実験系が十分に機能していると考えられる。本研究を継続してゆくことによって、発がんに関連した新たな遺伝子が同定され、その機能的な重要性が明らかとなると考えられる。
紫外光Ｋｅｒｒ効果顕微鏡による熱アシスト磁化反転の高速・高分解能動磁区観察

高温中での高異方性磁性材料の高速磁化反転機構をミクロな観点から解明するために、磁気Kerr効果顕微鏡による高分解能・高速動磁区観察システムを構築し、高速磁化反転動作における磁区観察を行った。光源波長を248 nm紫外光とすることで、100 nmを切る優れた磁区観察の空間分解能が得られることを明らかにした。高磁界中・高温中での高異方性材料の磁化過程の磁区観察が可能な観察システムを実現してNd-Fe-B系磁石の磁区観察を行ったところ、磁性材料の磁化反転に要する磁界は、その反転磁区の面積と大きな依存性があることを明らかにした。さらに、雰囲気温度によって反転磁区面積が変化した結果も得られた。平成24年度は、前年度に構築した高空間分解能・高速動磁区観察システムを20 kOeまでの高磁界印加可能な電磁石内に組み込むことにより、高磁界中・高温中での高異方性材料の磁化過程の磁区観察が可能な観察システムを実現した。高異方性材料として、約80 kOeの異方性磁界を有するにもかかわらず、その保磁力が10 kOe程度しかないNd-Fe-B系磁石をサンプルとして磁区観察した。様々な種類・寸法・形状のNd-Fe-B系磁石の高温・高磁界下での磁化過程の様子を磁区観察することで、磁化反転特性の雰囲気温度依存性に加えて、磁区構造の寸法依存性を調べた。その結果、磁性材料の磁化反転に要する磁界は、その反転磁区の面積と大きな依存性があることを明らかにした。このことは、磁性材料の磁気特性を制御するためには従来より知られる結晶粒径を制御するだけでなく、結晶粒間の磁気的結合の強さをも制御する必要があるということを示唆する結果であり、粒界組成の制御など新たな磁気特性制御法が有効なものと期待される。さらに重要なことは、雰囲気温度によって反転磁区面積が変化した結果も得られたことである。これは、結晶粒間の磁気的結合の強度が温度によって変化したためだと考えられるが、このことは熱アシスト磁化反転では磁界のみによる磁化反転と磁化反転過程における磁区構造変化が異なる可能性があることを示唆するものであり、実デバイスでの磁化反転特性を考える上で大変に重要な成果である。平成23年度は、磁区観察に用いるKerr効果顕微鏡の光源波長を248 nm紫外光とすることで、100 nmを切る優れた磁区観察の空間分解能が得られることを明らかにした。また、カメラの高速シャッタ制御によるストロボ法を用いて、シャッタ速度100 ns、6 kHz励磁の際の動磁区観察を実現できた。さらに、磁区観察時の磁性体の温度制御を目的として、温度制御ステージをKerr効果顕微鏡に組み込んだ。この観察システムにより、Nd-Fe-B系磁石の温度を室温から300°Cまで変化させた状態での磁区観察を実現できた。Nd-Fe-B系磁石の磁区観察を行ったところ、磁性材料の磁化反転に要する磁界は、その反転磁区の面積と大きな依存性があることを明らかにした。さらに、平成25年度は平成24年度に引き続き、様々な磁気特性を有するNd-Fe-B系磁石の磁化過程の様子を観察するのに加えて、磁区の観察場所について電子顕微鏡による組成分析を行うことで、反転磁区の生成とその増大が磁性体の結晶組織とどのような関係にあるのかについて調べた。その結果、反転磁区が発生する箇所は非磁性元素の量が多い箇所であり、結晶粒内部からでも反転磁区の生成が起こることが分かった。これらより、結晶粒端部から磁化反転が起きやすいとされていたこれまでの結果に加えて、磁化反転の発生場所を制御できる新たな手法としてデバイス応用に対して非常に重要な成果が得られたことが分かった。平成23年度は、磁区観察に用いるKerr効果顕微鏡の光源波長を可視光である546 nmから紫外光である248 nmまで変化させることで、光源波長と磁区観察の空間分解能の関係について調べた。観察試料には、ナノメートル寸法の微細な磁区構造が得られるHDDRプロセスによって作成されたNd-Fe-B系微細結晶粒磁石を用いた。

その結果、248 nmあるいは365 nm波長光を用いることで、100 nmを切る優れた磁区観察の空間分解能が得られることを明らかにした。また、観察像の撮影に用いるカメラとして、高感度・高SN比である裏面照射CMOSカメラを用いることで、従来より高コントラスト・低ノイズの磁区像が得られることが分かった。動磁区観察については、システム構築のための予備実験として磁性アモルファスリボンにより構成したトロイダルコアの動磁区観察を行った。カメラの高速シャッタ制御によるストロボ法を用いて、シャッタ速度100 ns、6 kHz励磁の際の動磁区観察を実現できた。これより、高速動磁区観察システム構築のためのシャッタ速度と励磁周波数の関係に関する知見を得ることができた。さらに、磁区観察時の磁性体の温度制御を目的として、温度制御ステージをKerr効果顕微鏡に組み込んだ。この観察システムにより、Nd-Fe-B系磁石の温度を室温から300°Cまで変化させた状態での磁区観察を実現できた。また、高温観察時の保護膜としてTaスパッタ膜が有効であることも明らかにできた。平成24年度は、当初の目的であった磁気異方性、寸法、形状が異なる種々のハード磁性材料の磁化反転過程について、その雰囲気温度依存性も含めて磁区観察により明らかにすることができ、研究の目的はおおむね順調に進展していると言える。ただし、キロエルステッドオーダーの高磁界励磁下での高速動磁区観察においては鮮明な磁区像を得るには至らなかった。平成23年度は、当初の目的であった顕微鏡の光源波長の低減による磁区観察の高分解能化、動磁区観察のための基本的システムの構築、さらに観察試料の温度制御下での磁区観察を実現でき、研究の目的はおおむね順調に進展していると言える。ただし、磁性材料の高速磁化反転用の平面コプレーナ線路の観察システムへの組み込みには至らなかった。平成25年度は、平成24年度に引き続き高空間分解能・高速動磁区観察システムを用いて、様々な種類・寸法・形状の微細磁性ドットの磁化過程の様子を観察することで磁化反転速度の雰囲気温度依存性に加えて、磁区構造の寸法依存性を調べデバイス応用の際の最適な材料構成を把握する。さらに、高磁界下における動磁区観察により、その磁化反転原理を明らかにすることを目指す。平成23年度に構築した高空間分解能・高速動磁区観察システムを用いて、様々な種類・寸法・形状の微細磁性ドットの磁化過程の様子を観察することで磁化反転速度の雰囲気温度依存性に加えて、磁区構造の寸法依存性を調べデバイス応用の際の最適な材料構成を把握する。平成25年度は、様々な種類・寸法・形状の微細磁性ドットを作成するため、スパッタ装置で用いる基板、Arおよび窒素ガス,スパッタリングターゲット、洗浄用薬品などを購入する。また微細加工で用いる電子ビーム露光装置のフィラメントや、バルク試料を観察する際の研磨用ダイヤモンドペースト、研磨バフなどを購入する。また、国内および国際会議で成果発表を行うための旅費にも使用する。平成24年度は、様々な種類・寸法・形状の微細磁性ドットを作成するため、スパッタ装置で用いる基板、Arおよび窒素ガス,スパッタリングターゲット、洗浄用薬品などを購入する。
わが国の主要消化器癌患者における骨格筋減少症の評価とその分子機序解明

【目的】癌患者における骨格筋減少症と対応する臨床病理学的因子との比較を行った。【対象】胃癌切除症例48例、大腸癌切除症例110例、肝細胞癌切除症例186例、食道癌切除症例200例【方法】術前CTを用いて第3腰椎レベルにおける骨格筋の面積を測定し身長の2乗で割った値を求め、従来の報告に従い男性43.75(cm2/m2)未満、女性41.1(cm2/m2)未満を骨格筋減少症(sarcopenia)と定義し、sarcopeniaと臨床病理学的因子を比較検討した。肝細胞癌患者においてELISA法にて術前のIGF-1濃度を測定し、sarcopeniaとの相関を検討した。【結果】1.胃癌患者においてsarcopenia群は予後が悪い傾向にあった。p=0.22、sarcopeniaはAlbと有意に相関した。2.大腸癌においてsarcopeniaと予後の関連は見られなかったが、Sarcopenia群で有意に術後合併症が発生した。3.肝細胞癌患者において多変量解析でもsarcopeniaが生存(Hazard比4.69 ,p=0.048)、再発(Hazard比2.94,p=0.019)に関する独立予後不良因子であった。4.食道癌患者StageII,IIIで術前治療した症例としなかった症例では、sarcopenia症例に術前治療をすると予後が悪い傾向があった。5.肝細胞癌患者において骨格筋量とIGF-1値は弱い相関関係があった(R2=0.034,p=0.023)がロジスティク回帰分析ではsarcopeniaの独立規定因子ではなかった。【結論】sarcopeniaは肝細胞癌患者の術後再発・生存の独立規定因子であった。発生機序に関しては更なる検討を要する。胃癌、大腸癌、食道癌切除患者においての検討ではサルコペニアと予後に有意な関係を認めることはできなかった。
衛星リモートセンシングによるインドネシア沿岸域の水質環境評価に関する研究

本研究は,水質環境問題が深刻でかつデータ入手が困難なインドネシア沿岸域において,衛星データを利用した水質評価のための基礎研究と位置づけられる。即ち,衛星データ及び現場データを収集し,地形が複雑でかつ現地調査の難しい沿岸域の濁度推定アルゴリズムの開発・検証を行う。そして,その後GIS(地理情報システム)の手法を使って衛星/現場データベースを構築することにより,インドネシア沿岸の水質環境を総合的に評価するための基礎データベースを作成することが目的である。研究の成果としては,まず可能な限り過去に取得された衛星データを収集し,インドネシア沿岸域の状況及び衛星ASTERデータによる濁度推定の可能性について検討した。具体的には周辺水域の概略把握の意味で,Terra/ASTER(解像度30m)を使った水域の目視判読を試みた。ASTERデータが比較的新しい衛星データであるため,入手はジャカルタ周辺の2シーンに限られたが,それらの画像から沿岸域に伸びる河川の河口部には土壌流出や水田(又は養殖場)と考えられる土地被覆の様子を読み取ることができた。次にTOPEX/POSEIDONデータを用いて,ジャワ島南部と北部の水域における波高分布を把握した。その結果,ジャワ島の南部と北部では波浪環境が大きく異なることがわかり,水質も大きく異なると予想された。さらに,本年度は中分解能衛星のMODIS及び高解像度衛星であるTerra/ASTERデータを使ったクロロフィル・濁度推定の可能性についても検討した。当初予定していたインドネシアにおける実測は危険を伴うために行えなかったが,日本の沿岸(宍道湖・中海,広島湾)において検証実験を行った。その結果ASTERの近赤外波長のデータがASTERを使った濁度推定に有効であると考えられた。さらに,最近のインドネシア周辺海域における植物プランクトン分布の状況を把握するために,同海域の衛星海色センサのクロロフィル画像を,NASAのホームページから入手して,画像データベース化した。本研究によりインドネシア海域においてリモートセンシング分野で貢献できる水質評価のための手法,データが整ったと考えられる。平成14年度は,本研究の取り掛かりとして,まず可能な限り過去に取得された衛星データを収集し,インドネシア沿岸域の状況及び衛星ASTERデータによる濁度推定の可能性について検討した。まず周辺水域の概略把握の意味で,Terra/ASTER(解像度30m)を使った水域の目視判読を試みた。さらに,本年度は高解像度衛星であるTerra/ASTERデータを使った濁度推定の可能性についても検討した。当初予定していたインドネシアにおける実測は危険を伴うために行えなかったが,日本の汽水域(宍道湖・中海)において検証実験を行った。
食餌中の栄養素組成の変動操作のみで誘導される内因性発がんの機構に関する研究

本研究は,レポーター遺伝子を導入したgpt deltaラットを用い,肝発がん早期段階における遺伝子突然変異の関与について検索した.動物はFischer 344(F344)系とSprague-Dawley (SD)系の雄性gpt deltaラット(6週齢)を,実験系はコリン欠乏アミノ酸(CDAA)食による内因性とN-nitrosodiethylamine (DEN)による外因性の2種類のモデルを,発がん修飾化学物質としてはphenyl N-tert-butyl nitrone (PBN)を,それぞれ用いた.実験は,1群6匹の15群(第1-8群F344系,第9-15群SD系)で行った.第1・2・3・4群はCDAA食・CDAA食とPBN (0.13%混水投与)・コリン添加アミノ酸(CSAA)食・CSAA食とPBNを実験開始の2週間後から16週間投与し,第5・6群はDENを1回体重kg当たり100mgの用量で実験開始時とその1週間後の2回に腹腔内投与して第6群のみにPBNを実験開始の2週間後から16週間投与し,第7・8群はDENの替わりに溶媒のみを投与して第5・6群と同様に処理し,第9-13・14・15群は第1-5・7・8群と同様に処理した.全ての動物は,実験開始の18週間後に屠殺し,肝を摘出し,前がん病変発生,酸化性DNA傷害発生(8-oxoguanine;8-oxoG),遺伝子突然変異発生(gpt assay)に関する検索に供した,その結果,内因性モデルにおいて,CDAA食は,F344系のみで前がん病変を発生させた.8-oxoGレベルは,両系統ともCDAA食により増加したが,F344系でSD系より高値を示した.突然変異は,F344系のみでCSAA食・CDAA食双方により同程度に増加した.前者ではGC/AT transitionと欠失が増加し,後者ではそれらに加えて8-oxoG特異的とされるGC/TA transversionも増加した.PBNは,CDAA食による諸変化を全て抑制したが,CSAA食による遺伝子変異に影響を与えなかった.外因性モデルにおいて,DENは,F344系でCDAA食より多数・小型,SD系でF344系より多数(小型傾向)でCDAA食より多数・大型の前がん病変を発生させた.8-oxoGレベルは,両系統ともDENにより増加し,F344系でCDAA食より低値,SD系でF344系より高値を示した.突然変異は,両系統ともDENにより増加し,F344系でCDAA食より高値,SD系でF344系より高値でCDAA食より高値を示した.PBNは,DENによる諸変化に影響しなかった.以上の結果より,遺伝子突然変異は,内因性・外因性双方のラット肝発がん早期段階に関与するが両者でその役割が異なり,さらに,両者におけるラット系統差の発現機序にも関連しているものと示唆された.本研究は,レポーター遺伝子を導入したgpt deltaラットを用い,肝発がん早期段階における遺伝子突然変異の関与について検索した.動物はFischer 344(F344)系とSprague-Dawley (SD)系の雄性gpt deltaラット(6週齢)を,実験系はコリン欠乏アミノ酸(CDAA)食による内因性とN-nitrosodiethylamine (DEN)による外因性の2種類のモデルを,発がん修飾化学物質としてはphenyl N-tert-butyl nitrone (PBN)を,それぞれ用いた.実験は,1群6匹の15群(第1-8群F344系,第9-15群SD系)で行った.第1・2・3・4群はCDAA食・CDAA食とPBN (0.13%混水投与)・コリン添加アミノ酸(CSAA)食・CSAA食とPBNを実験開始の2週間後から16週間投与し,第5・6群はDENを1回体重kg当たり100mgの用量で実験開始時とその1週間後の2回に腹腔内投与して第6群のみにPBNを実験開始の2週間後から16週間投与し,第7・8群はDENの替わりに溶媒のみを投与して第5・6群と同様に処理し,第9-13・14・15群は第1-5・7・8群と同様に処理した.全ての動物は,実験開始の18週間後に屠殺し,肝を摘出し,前がん病変発生,酸化性DNA傷害発生(8-oxoguanine;8-oxoG),遺伝子突然変異発生(gpt assay)に関する検索に供した,その結果,内因性モデルにおいて,CDAA食は,F344系のみで前がん病変を発生させた.8-oxoGレベルは,両系統ともCDAA食により増加したが,F344系でSD系より高値を示した.突然変異は,F344系のみでCSAA食・CDAA食双方により同程度に増加した.前者ではGC/AT transitionと欠失が増加し,後者ではそれらに加えて8-oxoG特異的とされるGC/TA transversionも増加した.PBNは,CDAA食による諸変化を全て抑制したが,CSAA食による遺伝子変異に影響を与えなかった.外因性モデルにおいて,DENは,F344系でCDAA食より多数・小型,SD系でF344系より多数(小型傾向)でCDAA食より多数・大型の前がん病変を発生させた.8-oxoGレベルは,両系統ともDENにより増加し,F344系でCDAA食より低値,SD系でF344系より高値を示した.

突然変異は,両系統ともDENにより増加し,F344系でCDAA食より高値,SD系でF344系より高値でCDAA食より高値を示した.PBNは,DENによる諸変化に影響しなかった.以上の結果より,遺伝子突然変異は,内因性・外因性双方のラット肝発がん早期段階に関与するが両者でその役割が異なり,さらに,両者におけるラット系統差の発現機序にも関連しているものと示唆された.[目的]本研究の目的は,コリン欠乏アミノ酸(CDAA)食による内因性ラット肝発がん機構への体細胞遺伝子突然変異の関与を検索することである.[方法]実験は,各群雌雄10匹ずつのSprague-Dawley系由来gpt deltaトランスジェニックラット(8週齢)に,基礎食,コリン添加アミノ酸食またはCDAA食を22週間投与し,肝を採取した.肝の一部は,組織学的検索と胎盤型グルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST-P)陽性前がん病変の免疫組織化学的検索に用いた.肝の残部は,酸化性DNA傷害である8-oxoguanine(8oxoG)のレベルを検索し,gpt assayにより点突然変異を,Spi^-assayにより欠失変異を検出し,変異頻度の算出と変異スペクトルの解析を行った.[結果・考察]雌雄とも,最終体重は群間の差がなく,肝重量はCDAA食群で高値を示し,後者は雄で顕著であった.CDAA食群の肝は,雌で脂肪肝,雄で脂肪肝・肝細胞のアポトーシスと増殖・線維増生による小葉改築を認め,雌雄ともGST-P陽性病変の個数が他群より高値を示した.ただし,全群において,組織学的増殖性病変は観察されず,GST-P陽性病変の数も少数であった.8oxoGレベルは,雄にてCDAA食群が高値を示したが,雌にて群間の差がなかった.体細胞遺伝子変異については,点突然変異・欠失変異のいずれにおいても,変異頻度・変異スペクトルに群間の差がなかった.以上の結果は,CDAA食による内因性肝発がん機構に体細胞遺伝子突然変異の関与しない可能性を示唆するが,Sprague-Dawley系の肝発がん感受性の低さが影響した可能性があるため,来年度に肝発がん感受性の高いFischer344系由来gptdeltaトランスジェニックラットを用いた検索を行う.[目的]本研究の目的は,コリン欠乏アミノ酸(CDAA)食による内因性ラット肝発がん機構への体細胞突然変異の関与を検索することである.[前年度成果]体細胞突然変異は,CDAA食による内因性肝発がん機構に関与しない可能性が示唆されたが,動物系統(Sprague-Dawley系)の持つ低感受性の影響を否定できなかった.[本年度方法]動物は,Fischer344系由来のgpt deltaラット(6週齢,雄,各群6匹)を用いた.第1群はコリン添加アミノ酸(CSAA)食を,第2群はCDAA食を,第3および4群はそれぞれ溶媒およびN-nitrosodiethylamine (DEN;1回投与量,体重kg当たり100mg)の週1回計2回腹腔内投与後に基礎食を,いずれも16週間投与して動物を屠殺し,肝を採取して,組織学的変化と,胎盤型グルタチオンS-トランスフェラーゼ陽性肝前がん病変・肝細胞核8-oxoguanine (8-oxoG;酸化性DNA傷害)・体細胞突然変異の発生を検索した.[本年度成果]
第一次世界大戦前夜のトリエステにおけるイタリア語文学の模索

20世紀初頭のトリエステは、オーストリア帝国の一都市でありながらイタリアの文学史の上でも非常に重要な場所である。本研究の目的は、イタリア語の一方言であるトリエステ語を母語とする作家たちが標準イタリア語によってトリエステという町独自の文学を創造しようとした試みをたどり、第一次世界大戦前夜におけるトリエステの文化状況を明らかにすることである。分析の対象としては、当時のトリエステを代表する作家、ズラタペル、サーバ、ズヴェーヴォの第一次大戦前の活動に重点を置くことにした。研究に必要な資料(特にズラタペルに関する資料)が日本では手に入りにくいことから、夏休みを利用し、充実した資料のあるトリエステ市立図書館とフィレンツェ国立図書館で資料収集をおこなった。トリエステ市では市立中央図書館に併設されている「イタロ・ズヴェーヴォ博物館」の学芸員の方にお徴話になり、図書館に所蔵されている資料、主にズラタペル、ストゥパリッチの本を数多く閲覧・複写することができた。また、書店も訪れて必要な図書、特にトリエステでしか入手できない類の出版物の購入をおこなった。続いて訪れたフィレンツェにおいては、トリエステでは見ることのできなかった雑誌記事を閲覧することができた。しかし、この記事の複写が許可されなかったために、デジタルカメラで撮影し、後でPDFファイル化して出力するという手段を取った。また、中継地として寄ったパリにおいても「エコール・ノルマル」の図書館で資料収集をおこなった。このようにして収集した資料に基づいて、23年2月18日に地中海学会定例研究会において発表をおこなった。20世紀初頭のトリエステ文学の研究は日本においてはまだ充分におこなわれていないが、多民族化の進行する現在の日本においても、100年前の多民族都市の文学のあり方を研究することは意義あることと考えている。〔775字〕20世紀初頭のトリエステは、オーストリア帝国の一都市でありながらイタリアの文学史の上でも非常に重要な場所である。〔775字〕
近現代中国における伝統芸能の変容と地域社会

近現代中国の伝統芸能について、華北地域の冀東系皮影戯・京劇・相声、および江南地域の皖南皮影戯・宣巻を対象として、その形成と変容・都市と農村を結ぶ伝統芸能のネットワーク構造・これら伝統芸能を支える社会経済背景・その芸能文化と地域性などの問題を解明し、また関連するデジタルアーカイブの作成・公開を行った。本年度は、研究遂行のための研究基盤確立を目標に、研究活動を進めた。7月下旬に国内研究会合を開催し、夏期現地調査の実施計画と調査方針、および今年度の研究計画について討議し、研究メンバー間の問題意識をすりあわせた。それを受け、8月から9月にかけて中国において予備的な現地調査を実施した。江南地域においては、安徽省宣城の院南皮影戯、江蘇省呉江の宣巻を、東北地域では遼寧省凌源の皮影戯、黒竜江省哈爾浜の竜江皮影・二人転、および北京の相声について調査するとともに、河北省の収蔵機関を訪問し関連資料の収蔵情況を調査した。下半期には、夏期現地調査の成果をとりまとめ、その結果浮上した研究課題を整理し、本研究期間中に明らかにすべき問題の絞り込みを行った。同時に、関連文献資料の収集および分析に着手し、その結果を論文・口頭発表などを通じて公表した。また、京劇に関して、台湾における現地調査を行い、中華民国時期の史料の発掘を行った。デジタルアーカイブの構築に関しては、北京・創新力博社に委託して、『曲芸』誌の記事目録および、『中国戯曲志』など伝統劇工具書の項目リストを電子テキスト化した。以上を通じて、江南・東北.北京・河北などの現地の芸人や行政担当者などとの人脈を構築し、次年度以降の本格的現地調査の準備を整えるとともに、(1)近現代における伝統芸能の形成・変容と現状の調査・解明、(2)都市と農村を結ぶ伝統芸能のネットワーク構造の解明、(3)伝統芸能を支える社会経済背景の解明、(4)華北地域と江南地域における芸能文化および地域性の比較検討、(5)伝統芸能デジタルアーカイブの構築を目的とする本研究を遂行するための基盤と工程表を確立した。本年度は、前年度に確立した研究基盤に基づき、本格的な現地調査および研究を進めた。まず5月下旬に研究集会を開催し、前年度の予備的な調査の結果を検討して、夏期現地調査の調査値と具体的対象を絞り込むとともに、問題意識の共有を図った。それを受けて、8月から9月にかけて本格的な現地調査を実施した。江南地域においては安徽省宣城の皖南皮影戯、北方地域では遼寧省凌源の皮影戯、および北京・天津の京劇・相声などと、それらを取り巻く地域社会に関して、老芸人や地域文化関係者などを対象とした聞き取り調査および文献資料収集を集中的に行った。下半期には、現地調査および文献資料調査の成果の分析を進め、次年度の現地調査において解明すべき課題を洗い出すとともに、中間的な成果を論文および口頭発表として報告した。それらを通じて、従来必ずしも明らかになっていなかった皖南皮影戯や凌源皮影戯の現状と特色、あるいは伝統芸能をめぐる地域社会や民間信仰のあり方について明らかにした。一方、デジタルアーカイブの構築に関しては、前年度までに電子テキスト化した『曲芸』誌記事目録、『中国戯曲志』など伝統劇工具書の項目リスト、『順天時報』所載京劇上演広告などについて、データの校正と整形作業を進めるとともに、データベースのスキーマの策定に着手した。以上、本年度の調査・研究を通じて、(1)近現代における伝統芸能の形成・変容と現状の調査・解明、(2)都市と農村を結ぶ伝統芸能のネットワーク構造の解明、(3)伝統芸能を支える社会経済背景の解明、(4)華北地域と江南地域における芸能文化および地域性の比較検討、(5)伝統芸能デジタルアーカイブの構築、という研究目的の達成に向けて、順調に研究を深化させることができた。平成25年度は、これまでの調査・研究を通じて蓄積された知見を総合・整理して、最終的な成果のとりまとめを行った。上半期においては、春期に研究集会を開催し、各研究分野ごとに前年度までの調査の結果を総合・検証し、成果のとりまとめ作業を進めた。うち京劇・相声については、民国時期京劇上演データベース・『曲芸』記事索引の校正・整形作業を行い、また主に北京・天津・上海などの都市部において補完的な調査を実施した。また皮影戯については、前年度までの現地調査の記録整理および資料整理を進め、その過程で明らかになった欠落について、やはり夏期に補完的な現地調査を実施した。下半期においては、現地調査で得られた資料や構築したデータベースなどを整理し、これまでの研究成果を論考としてまとめ、『近現代中国の地域社会と芸能ー皮影戯・京劇・説唱』を出版、また12月1日に公開講演会を開催し、さらに『中国都市芸能研究』第十二輯を刊行した。さらに現地調査で収集した台本や、インタビュー経過などについては、『中国皮影戯調査記録集ー皖南・遼西篇』としてDVD媒体によるデジタル出版を行った。

平成24年度は、これまでの調査・研究を通じて蓄積された知見を総合・整理するとともに、現地調査および文献調査を実施して、次年度における最終的な成果報告の発表に向けて研究の深化をはかった。上半期において、まず6月に研究集会を開催して、各研究分野ごとに前年度までの調査の結果を中間的に総合・検証し、今後の調査において明らかにすべき課題を析出した。これを受け、8月・9月に中国において現地調査を実施した。まず京劇・相声の分野については、北京・天津・上海・河北省石家庄などの都市部において上演調査および文献資料調査を行い、また皮影戯・宣巻の分野については、江蘇省呉江・安徽省宣城・安徽省広徳・黒竜江省哈爾浜などにおいて芸人へのインタビュー・上演環境の実地調査・文献資料の蒐集などを行った。下半期において、民国時期京劇上演データベースのデータ校正作業のほか、伝統劇辞書項目データ・『曲芸』総目次のデータ整理を行い、デジタルアーカイブ構築に向けた作業を進めた。また11月に研究集会を開催し、従来得られた知見と本年度の調査結果とを総合するとともに、最終年度において口述記録集・研究論文集・成果報告集の出版、および研究報告会の開催によって研究成果の公表を行う研究工程表を纏めた。さらに、本年度の研究活動を受けて、研究代表者・分担者が各自調査概要および研究論文を執筆し、年度末に出版した『中国都市芸能研究』第十一輯などにおいて研究成果の一部を発表した。本年度の上半期においては、大震災の影響と予算支給の遅れによって研究の遂行にいささか影響が出たが、夏期現地調査と文献調査、下半期における調査結果への検討および中間的な成果の発表を通じて、前年度の基盤の上に研究の深化をはかるという初期の目的を十分に達成することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は前年度に策定した研究方針に基づいて、順調に研究を進めることができた。中国での現地調査については、日中関係の急速な悪化の影響も懸念されたが、予定していた上演調査についてはおおむね遂行することができ、多くの調査結果を得た。またその整理・検討も進展し、これによって次年度における最終的な研究結果のとりまとめへと進む基礎を確立することができた。研究は順調に推移しており、大筋としては当初の計画に沿って推進していく予定である。現地調査に関しては、現地の政治・社会状況によって誰にどの程度までインタビューすることが可能であるかが異なるため、次年度上半期においてこれまでの調査結果を中間的に総合するとともに、継続的調査の必要性および可否について判断し、適宜対象地域を変更するものとする。研究は順調に進展しているので、最終年度となる次年度においては、従来の計画に基づき研究成果をとりまとめ、公表する。研究成果とりまとめの過程で補完的調査が必要になった場合は、夏季に現地調査を行う。最終的に、シンポジウムを開催するとともに、研究論文集・口述記録集・研究報告書などを刊行する計画である。
Rickets罹患にかかわる生活様式・地理環境条件・遺伝学的諸因子の相互作用

Ricketsは古代から記録されてきた病態であり、人類は、VitaminD含有量の高い食品摂取、乳製品の摂取量の調節、適度な紫外線暴露など、様々な環境適応によって深刻な病態を回避してきた。しかし、近年の内陸地方での急速な都市化は、人類の適応のバランスをくずしている可能性がある。Rickets様骨変形病態の発現には、食品摂取、生活様式、日照などの地理環境条件のみならず、VDR遺伝子多型が、Ricketsの発症を調節する遺伝的な役割を担っているかもしれない。本研究の目的は、(1)「モンゴルの子どものRicketsの発症に、ライフスタイル、地理環境条件のリスクに加え、特定のVDR遺伝子多型が相乗作用をもたらしているかどうか」、(2)「モンゴルの都市化に伴う文化変容がRickets発症に影響をもたらしているかどうか」を明らかにし、さらに、(3)中国大陸内陸部でのRicketsの高罹患地域に関する基礎データを蓄積することにある。ウランバートル市S地区においてricketsの罹患歴のある7-10才の子ども73名(case群)とない子ども70名(control群)において、過去のswaddling習慣、脛骨皮質骨超音波伝播速度(TCSOS)、骨格変形、VDR遺伝子型(BsmI,ApaI,TaqI)を計測し、Rickets発症、TCSOSとの関係を分析した。ビタミンD剤の摂取、摂取食品、日照暴露時間、居住環境条件、ならびに社会経済的水準と、Ricketsの経過について分析を行った。モンゴルの子どものRicketsの発症には、特定のVDR遺伝子多型の作用は認められなかった。またswaddlingの習慣もRickets発症と関連がなかった。従来ならば容易に入手できた乳製品の摂取が、都市生活者においては社会経済条件により制限をうけ、このことが、Rickets発症に影響をもたらしている可能性が示唆された。内陸地域におけるRicketsの疫学、子どもの骨特性の疫学、文化変容に伴う栄養摂取、補助食品摂取、医薬品の流通と購買行動、社会環境条件の変化、家族機能と子どもの健康増進に関わる基礎研究は、Ricketsの予防方策を総合的に検討するために必要と考えられた。Ricketsは古代から記録されてきた病態であり、人類は、Vitamin D含有量の高い食品摂取、乳製品の摂取量の調節、適度な紫外線暴露など、様々な環境適応によって深刻な病態を回避してきた。平成17年度は、モンゴルのRickets発症と伝統的な習慣であるswaddlingの関係、Rickets発症と学童期の骨特性との関係を分析し、さらに、モンゴルにおけるVDR遺伝子多型とRickets発症の関連性に関する基礎的検討、中国の疾病統計に関する基礎調査を行った。

ウランバートル市S地区においてricketsの罹患歴のある7-10才の子ども73名(case群)とない子ども70名(control群)において、過去のswaddling習慣、現在の脛骨皮質骨超音波伝播速度(TCSOS)、骨格変形を調べ、swaddling習慣とrickets発症およびTCSOSとの関連を分析した。Swaddlingの期間の平均は、case群(completely wrapped swaddling 3.6ヶ月、partiallywrappedswaddling 4.7ヶ月)、control群(3.1ヶ月、4.4ヶ月)で両群に差はなかった(P=0.42、P=0.65)。case、control両群において、swaddling期間と年齢標準化TCSOSとの間に量反応関係は認められなかった。モンゴルにおけるswaddlingの習慣は、rickets発症に影響をもたらさないことが明らかになった。さらに、rickets歴があっても学童期に骨格変形が認められない子どもの脛骨皮質骨超音波伝播速度はricketsのない子どもと同水準であった。Ricketsは古代から記録されてきた病態であり、人類は、Vitamin D含有量の高い食品摂取、乳製品の摂取量の調節、適度な紫外線暴露など、様々な環境適応によって深刻な病態を回避してきた。しかし、近年の内陸地方での急速な都市化は、人類の適応のバランスをくずしている可能性がある。Rickets様骨変形病態の発現には、食品摂取、生活様式、日照などの地理環境条件のみならず、VDR遺伝子多型が、Ricketsの発症を調節する遺伝的な役割を担っているかもしれない。本研究の目的は、(1)「モンゴルの子どものRicketsの発症に、ライフスタイル、地理環境条件のリスクに加え、特定のVDR遺伝子多型が相乗作用をもたらしているかどうか」、(2)「モンゴルの都市化に伴う文化変容がRickets発症に影響をもたらしているかどうか」を明らかにし、さらに、(3)中国大陸内陸部でのRicketsの高罹患地域に関する基礎データを蓄積することにある。平成18年度は、モンゴルウランバートル首都圏、Ricketsコホートデータの解析を行い、VDR遺伝子多型とRickets発症の関係を分析した。さらに、モンゴルウランバートル首都圏におけるRickets治療における医薬品処方とコンプライアンスについて調査を行った。ビタミンD剤の摂取、摂取食品、日照暴露時間、居住環境条件、ならびに社会経済的水準と、Ricketsの経過について分析を行った。
3次元磁場効果による安定なダイバータデタッチメントとコアプラズマ性能の両立

核融合炉におけるダイバータ熱負荷軽減とコアプラズマの閉じ込め性能の両立は極めて重要な研究課題である。一方、さらなるダイバータ熱負荷軽減を目指して提案されている摂動磁場(RMP)を用いた先進的ダイバータ配位においては、この点に着目した研究がまだほとんどなされていない。申請者らはこれまで、RMPを印加することによりデタッチメント運転が安定に維持できることを示してきた。その中で、RMPの印加によってコアの閉じ込め特性が変化することを見出した。これらの新たな発見を足掛かりにして、核融合炉における周辺部の3次元磁場形状がデタッチメント時のコアプラズマ閉じ込め性能に及ぼす影響について明らかにする。
シリコーン油中における各種不純物の電子付着性及び電子放出性の解明

液体誘電体中の不純物は、その電気伝導及び流動帯電現象等に非常に重要な影響を及ぼすことが知られており、これら不純物の電気的な性質を明らかにする事が望まれている。本研究では多段精密分留装置により精製したシリコーン油と各種不純物を一定量混入したシリコーン油中へ電子及びホールを注入し、その注入レベルから不純物の電子付着性及び電子の放出のし易さを計算により求めた。なお電子及びホールの注入にはベース,エミッタ間の絶縁物として【Al_2】【O_3】-SiOの複合誘電膜を採用した薄膜トンネルエミッタ素子を用いている。不純物として各種アルコール,カルボン酸等20種以上の物質の電子附着性及び電子放出性を求めた結果、電子附着力の値としては00.6eV、電子放出のためのエネルギーとしては23eV程度の値が得られ、それらの値は不純物の化学的構造に大きく依存する事が明らかとなった。先ず不純物が電子附着性を示す要因としては(1)不純物が酸素等酸性度の大きな原子を含んでいる。(2)チャージが遍在し、大きなダイポールモーメントを持っている。(3)2重結合を持ち、比較的動き易いπ電子を持つ大きな分子である(分極し易い)等の事が考えられた。なおこの様な構造は電圧印加時に、電極とシリコーン油の界面において電子放出に対するバリアを低下させる効果を持つ事は明らかである。次に不純物の電子放出性を示す要因としても電子附着性の時と同じく、(2),(3)の要因及び不純物分子が孤立電子対を有する事などが考えられた。すなわち不純物がダイポールを形成するという事は、その分子の廻りに局所電界を作る事になり、そのダイポールの向きによって電子注入もしくはホール注入に対するバリアが低下させられるものと考えられた。