hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Radiomicsを用いた肝癌に対する”個別化”陽子線治療法の確立

(1)肝癌患者における治療前画像データ情報と再発の関連性の解析当該年度では2015年1月から2017年3月までの期間に陽子線治療を行った局所再発に関して調査を行ったが、局所再発の診断が確定した症例は1例であった。当該年度の前半においては肝細胞癌に対する陽子線治療成績に関するレビューを行い、Medical Science Digest誌(2017年6月臨時増刊号)で発表した。(2)線量増加シミュレーションプランニングの施行(1)当初、陽子線治療を行う肝細胞癌患者数を20名程度を予想していたが、2017年度は15名と予想よりも少なかった。(2)当該年度では2015年1月から2017年3月までの期間に陽子線治療を行った治療成績に関して解析を行う予定であったが、陽子線治療の局所再発が1例と少なかったのと経過観察期間が短いこともあり再発例が少なく十分な解析が行えなかった。(3)当施設では新たな低酸素イメージング製剤であるFDiFAを開発し、2016年度にFDiFA-PETのphase1試験が終了となった。肝癌を含め悪性腫瘍患者に対するFDiFA-PETの臨床研究は2017年度後半に開始となったが、適格条件を満たし同意の得られた症例は1例であった。進捗状況としては当初の計画よりも遅れていると評価する。(1)肝癌患者における治療前画像データ情報と再発の関連性の解析再発に関するデータを収集するために、北大病院において肝細胞癌に対する陽子線治療とX線動体追跡放射線治療を行った患者を解析した。陽子線治療では2015年から2018年の期間で43例56病変、X線動体追跡放射線治療は2005年から2018年の期間で64名75病変を対象とした。2年局所制御率は陽子線は94%、X線動体追跡放射線治療は89%であった。前者の解析結果の詳細は2019年9月の米国放射線腫瘍学会に演題登録し、後者の解析結果の詳細については2019年6月の日本定位放射線治療学会で発表予定である。(2)線量増加シミュレーションプランニングの施行理由(1)当初、陽子線治療を行う肝細胞癌患者数を20名程度を予想していたが、2018年度は6名と予想を大幅に下回った。(2) 2015年1月から2018年3月までに陽子線治療を行った幹細胞患者の解析を行ったが、解析期間を1年延長しても陽子線治療後の局所再発が43例中2例と予想よりも少なく十分な解析が行えなかった。(3)当施設で開発した新たな低酸素イメージング製剤であるFDiFAを使用した悪性腫瘍に対するFDiFA-PETの臨床研究が2017年度後半に開始となった。しかしながら、2018年度の臨床研究法施行に伴い、FDiFA-PETの臨床研究が臨床研究法の対象となる臨床研究に該当することが判明した。臨床研究法への対応のために試験に大幅な変更が必要となったため、患者登録も中止となり、2018年度は肝細胞癌患者のFDiFA-PET画像を得られなかった。2016年度はFMISO-PET画像は得られていないが、治療前後でのCTやMRI画像データは蓄積されており、引き続きデータを蓄積していく。また、2017年度中からFDiFA-PET画像データを蓄積していく予定である。
精緻な階層的ナノ構造を持つ酸化物半導体超構造の合成と物性

本研究は、精微な空間規則性を持つ低次元酸化物半導体の超集積ネットワークを自己組織的に構築することを目的としている。平成17年度は本研究の最終年度であり、以下の研究成果を得た。1)界面活性剤の二分子膜層状ミセルを鋳型とした酸化チタンや酸化鉄などの量子構造ナノ超格子を自己集積的に液相合成する際、液相反応における濃度や温度を適切に制御することが極めて重要であり、特に界面活性剤溶液と金属塩溶液の混合温度と引き続く熟成温度を70°C程度に精度良く保持することにより、酸化物半導体層の厚みが1.8nm、繰り返し周期が3.3nmで、極めて平坦性の高い精緻なナノ超格子構造が再現性よく得られることを明らかにした。2)上記で得られた酸化鉄ナノ超格子は、低温でスピン相転移によると思われる特異な磁気特性を示す。透過型電子顕微鏡観察からは六方晶構造を持つα-Fe_2O_3の[001]反射とよく一致する六方対称の電子線回折パターンが得られ、さらに二次元ナノ超格子の層状構造に由来すると考えられる周期10Å程度の2回対称回折スポットが得られた。3)酸化鉄ナノ超格子は静磁場下で磁場と垂直方向に選択配向することを見出した。また、この試料は室温付近では反強磁性的にふるまうことが分かった。これらの結果から、量子構造ナノ超格子中の酸化鉄層内には反強磁性的にスピン配向した磁気モーメントが内在し、これが外部磁場と相互作用することにより試料が選択配向したものと考えられる。4)さらに上記の手法を酸化コバルトに拡張し、繰り返し周期2.9nmの層状構造を持つ酸化コバルトナノ超格子の自己集積合成に成功した。水熱処理により周期構造による回折線強度は著しく増大した。光学吸収スペクトルから試料中のCoはCo^<2+>と推測され、水熱処理後の磁化率はスピングラス的な温度依存性を示した。界面活性剤分子が溶液中で自己集積した規則化ナノ空間構造を鋳型として、Fe_2O_3、TiO_2など種々の酸化物半導体の二次元層状ナノ超格子が溶液中で自己組織的に形成される条件を詳細に検討した。界面活性剤/金属比の制御や反応温度と時間、水熱処理条件等の選択により、酸化物半導体層の厚みが12nm、繰り返し周期が45nmの精緻なナノ超格子構造を再現性よく得ることができた。Fe_2O_3の二次元ナノ超格子について、物理物性を種々検討した結果、拡散反射スペクトルから得られた光学バンドギャップはバルクのFe_2O_3より300nm以上もブルーシフトしており、量子閉じ込め効果によるバンドギャップエネルギーの理論計算から、閉じ込め領域のサイズは約1.5nmと見積もられた。また、吸収スペクトルには鋭い励起子ピークが観測されるが、励起子発光の可能性を検討した結果、77Kまでの低温測定では励起子吸収に対応する発光現象は観測されていない。XAFS測定によるFe_2O_3層の局所構造解析の結果、Fe原子の局所構造はバルクのα-Fe_2O_3に類似していることから、Fe原子は3価イオンとして存在すると推測されるが、Kエッジ吸収端はさらに高エネルギー側にシフトしており、酸化物層内への強い閉じ込め効果が示唆される。さらにこの酸化鉄ナノ超格子は、バルクの酸化鉄とは全く異なる磁気応答を示すことを見出した。磁化率の温度依存性は超常磁性的だが、xT曲線の解析からは反強磁性的相互作用の存在が明らかであり、さらに7K以下の低温では磁場下冷却(FC)とゼロ磁場下冷却(ZFC)の磁化率曲線が極めて急峻に分裂する。このことから、2次元的な酸化鉄層間において強磁性的相互作用が生き残っていると推測される。
下廃水処理プロセスにおけるバクテリオファージに関する基礎研究およびその応用

FLVP法は、蛍光染色されたバクテリオファージを用いて試料中の宿主菌を検出するものである。本研究では緑色蛍光をもつSYBRGreen Iによりプローブとするバクテリオファージを染色し、また、青色蛍光を持つDAPIを対比染色のために用いることで、試料中の全細菌とファージの宿主細菌を同時に観察することを試みた。そのために、1年目に得たバクテリオファージー宿主系を用いて検討した。まず、M.phosphvorus株特異性のバクテリオファアージであるΦMP1とΦMP2をSYBR Green Iにより染色し、FLVPを調整した。FLVPをM.phosphovorus株の純粋培養液に感染させ、DAPIにより対比染色した後メンブレンフィルタ(Membrane filter)上に保持し、蛍光顕微鏡を用いて観察した。宿主細菌の細胞は薄い青色で、また、バクテリオファージの吸着部位は緑黄色として同時観察された。続いて、この方法をM.phosphovorusの純粋培養液を添加した活性汚泥サンプルに適用した結果、緑黄色発色部位を持つM.phosphovorus株は、薄い青色に見える非宿主細菌とは明確に区分された。ΦMP1を用いたFLVP法では、純粋培養からは98±0.8%、活性汚泥内では96±0.2%の回収率でM.phospohvorus株を検出し、ΦMP2の場合は99±0.3%、98±0.3%の回収率であった。本研究で導入した、SYBRGreen Iにより調整されたFLVPとDAPIによる対比染色を併用することで、宿主細菌と非宿主細菌を同時に観察することができた。また、染色にかかる時間が非常に短く、特別な技術を必要としない非常に簡便な手法であることが改めて確認された。なお、糸状性細菌SpaerotilusnatansおよびType 021Nを宿主とするバクテリオファージの単離を試みたが、溶菌性バクテリオファージの単離は出来なかった。1年次(平15.4.-平16.3.)では生物学的リン除去活性汚泥からバクテリオファージを分離し、その特性を分析した。まず、生物学的リン除去活性汚泥から細菌の分離を試みて16株の細菌を分離(E1-E16)した後、これらを宿主菌として同じ活性汚泥からのバクテリオファージの分離を試みた。そして総合40個のバクテリオファージサンプルが分離されそれぞれの宿主菌だけを溶菌する宿主特異性をみせた。一方、単離したバクテリオファージのうち14種は宿主溶菌能を途中で失ってしまい、非溶菌性のファージの存在が示唆された。他の26種は感染から溶菌までの潜伏期(latent period)は約9時間し、宿主菌一個体あたり生産される個体数(burst size)は約6-48個であった。この結果は活性汚泥内でこれらのバクテリオファージが宿主菌を活発に溶菌させる可能性のある事を示唆した。次は培養可能な典型的なリン蓄積・除去細菌(PAO:Phosphate Accumulating Organism)として分離されているMicrolunatus phosphovorus JCM9379株を選んで、これを宿主とする13種のバクテリオファージサンプルが得られた。それらをさらに精製した結果として、2種類のM.phosphovorus溶菌性バクテリオファージ(φMP1、φMP2)を分離できた。これらの宿主特異性は、M.phosphovorusに系統分類学上で隣接している23個の菌株を含む総数70菌株に対する溶菌性実験で確認された。これらφMP1とφMP2は形態学的・生理活性的特徴などの分析から、Siphoviridaeグループのウイルスに分類された。両者とも形態学的特徴としてヘドとテイルを持ち、ヘドは正多面体でテイルは伸縮性はあるが収縮性はなかった。また、これらの生理的特徴は、それぞれ、ゲノムは2本鎖DNAで大きさは約45±3kbと24±4kbで、潜伏期は18±0.2と32±0.3時間、burst sizeは163±8と322±13であった。PAO達の一員であるM.phosphovorus株に特異的な溶菌性バクテリオファージが存在することが示され、リン除去活性汚泥内ではバクテリオファージがリン除去細菌群集の大きさを直接的減少させる事によって活性汚泥のリン除去能の変化に影響を与えられるとの可能性が考えられた。

続いて、この方法をM.phosphovorusの純粋培養液を添加した活性汚泥サンプルに適用した結果、緑黄色発色部位を持つM.phosphovorus株は、薄い青色に見える非宿主細菌とは明確に区分された。ΦMP1を用いたFLVP法では、純粋培養からは98±0.8%、活性汚泥内では96±0.2%の回収率でM.phospohvorus株を検出し、ΦMP2の場合は99±0.3%、98±0.3%の回収率であった。本研究で導入した、SYBRGreen Iにより調整されたFLVPとDAPIによる対比染色を併用することで、宿主細菌と非宿主細菌を同時に観察することができた。また、染色にかかる時間が非常に短く、特別な技術を必要としない非常に簡便な手法であることが改めて確認された。なお、糸状性細菌SpaerotilusnatansおよびType 021Nを宿主とするバクテリオファージの単離を試みたが、溶菌性バクテリオファージの単離は出来なかった。
ITSCチェックリストの乳幼児期母子支援における活用

1歳6カ月、2歳6カ月健診時にあらかじめ養育者にセルフコントロール、注意、睡眠、食事、触覚、運動、聴覚・言語、愛着・情緒など乳幼児期の困難さを広範囲にチェックできるITSCを記入し持参してもらうことで、健診場面で養育者の子育ての困難さに、より具体的に、迅速に対応する取り組みを行ってきた。本研究ではその効果を検討するために(1)3歳以降のADHDや自閉症スペクトラムなどの発達障害とITSCチェックリスト評価がどのような関係にあるのかを分析、また、(2)ITSCチェックリストを健診場面で使うことへ養育者がどのように感じているのかをアンケートにより分析した。464人のITSCチェックリストを因子分析した結果、チェックリストの項目区分とは必ずしも一致せず、セルフコントロール、感覚運動、対人・コミュニケーションなどの因子が抽出された。対象児で4歳半までに何らかの発達障害の診断を得たのは全体の約5%であったが、更に約9%がグレーゾーンに位置すると判断された。中で最も多かったのは自閉症スペクトラムであった。この自閉症スペクトラムと優位な相関がみられたのは対人・コミュニケーション因子であった。養育者アンケートは(1)ITSCチェックリストの構成(2)健診におけるITSC活用の効果(3)子育てへの負担感についての質問から成っており、176名から回答を得た。ITSCの内容や構成に関しては概ね適切との結果であった。ITSCの健診場面での活用に関しては70%前後の養育者がチェックリストがあることで子供の様子が伝えやすく、また、健診場面で支援を得るのに役に立ったと回答した。子育てへの負担感については、13%の養育者が何らかの育て難さを抱えており、40%の養育者が子どもの発達について悩みを持った経験があったと答えた。以上、ITSCチェックリストは自閉症スペクトラムの早期発見に役立つとともに、養育者が健診場面で相談をする上で有用であると考えられた。20年度の主な目標は(1)ITCAチェックリストのデータ入力、(2)発達障害の有無の評価、(3)チェックリストの保健師介入における有効性検討、(4)チェックリストの養育者における有効性検討、(5)関連学会、研修会の参加であった。(1)に関しては研究補助者の都合により、開始時期は遅れたが、無事過去4年間のITCAチェックリスト(1歳6ヶ月、2歳6ヶ月)及びその他の発達情報のデータ入力を完了した。(2)に関しては計8回の検討会議を持ち、4歳に達した健診での要支援児及び要経過観察児、幼稚園・保育所巡回での要支援児、子育て支援相談支援児のケース検討を行い、障害の有無と種類を検討した。(3)に関しては研究補助者の保健師と検討会議を2回持った。その結果、保健師による個人差が大きい可能性が出てきたので、次年度は健診に関わるすべての保健師対象にした検討会を持つこととなった。(4)に関してはITCAチェックリストに関するアンケートを作成し、今までにチェックリストを記入したことがある養育者に郵送し、回収した。また、それらのデータの入力を開始した。(5)に関しては発達障害の評価法の研修会に参加し、海外・国内の第一人者との意見交換の機会を持った。ITCAチェックリストと養育者へのアンケートは21年9月まで実施予定であるので、データ処理は21年度も続くが、データベース化の基本的手続きが確立されたこと、過去4年間のITCAチェックリスト及び基本的発達情報のデータ入力を終えたことの意義は大きい。21年度のおもな目標は(1)ITSCチェックリストのデータ入力の確認、(2)発達障害の有無の評価、(3)ITSCチェックリストの有効性に関する養育者アンケートの回収とデータ入力の完成、(4)統計処理、(5)関連する学会、研修会への参加であった。(1)に関しては入力ミスがないかをダブルチェックするもので、M町の都合により作業が年度後半の開始となったが全て完了した。(2)に関しては前年度に引き続き、研究補助者の保健師とともに4歳に達した健診での要支援児及び要経過観察児、幼稚園・保育所巡回での要支援児、子育て支援相談での支援児らのケース検討会を行い、障害の有無と種類を検討した。全ての対象児の検討を終えたが、22年度、もう一度検討会を持ち、最終確認することとなった。(3)にかんしても前年度に引き続き、アンケートの発送及び回収を行い、データ入力を完成した。(4) M町の都合で作業が遅れたため、統計処理を含む分析は22年度に行うこととなった。(5)に関しては発達心理学会に研究協力者とともに参加した。作業の遅れが多少あったものの、養育者へのアンケートのデータ入力が完了し、要支援児及び経過観察児の検討も終了した意義は大きい。

464人のITSCチェックリストを因子分析した結果、チェックリストの項目区分とは必ずしも一致せず、セルフコントロール、感覚運動、対人・コミュニケーションなどの因子が抽出された。対象児で4歳半までに何らかの発達障害の診断を得たのは全体の約5%であったが、更に約9%がグレーゾーンに位置すると判断された。中で最も多かったのは自閉症スペクトラムであった。この自閉症スペクトラムと優位な相関がみられたのは対人・コミュニケーション因子であった。養育者アンケートは(1)ITSCチェックリストの構成(2)健診におけるITSC活用の効果(3)子育てへの負担感についての質問から成っており、176名から回答を得た。ITSCの内容や構成に関しては概ね適切との結果であった。ITSCの健診場面での活用に関しては70%前後の養育者がチェックリストがあることで子供の様子が伝えやすく、また、健診場面で支援を得るのに役に立ったと回答した。子育てへの負担感については、13%の養育者が何らかの育て難さを抱えており、40%の養育者が子どもの発達について悩みを持った経験があったと答えた。以上、ITSCチェックリストは自閉症スペクトラムの早期発見に役立つとともに、養育者が健診場面で相談をする上で有用であると考えられた。
深層学習を用いたコミュニケーション時における身体動作とその時系列パターンの推定

本研究では、一般に普及しているスマートフォンの加速度センサを用いてリアルタイムに身体動作を計測し、深層学習によって構築された識別器を用いることで高い精度でその内容を推定し、その時系列パターンからグループワークなどにおけるコミュニケーションの質を評価するための手法を確立することを目的としている。その中で、本年度はまず30分程度のグループワークを複数行い、それらを録画した動画を確認することで、グループワーク中に現れる身体動作をピックアップした。具体的には、コミュニケーションに強く関連する5動作:「静止」,「拍手」,「挙手」,「頷き」,「振り向き」と、グループワーク中に現れる無意識的な5動作:「のび動作」,「足を組む」,「腕を組む」,「肘をつく」,「顔を触る」の10種類の動作を抽出した。続いてこれらの身体動作を識別するための識別器(本研究では、CNN:Convolution Neural Networkを用いている。)用の学習データを、実際に被験者にこれらの動作を行ってもらうことで作成した。続いて、作成されたデータを用いてCNNを学習させ、その識別精度について検証した。結果として、コミュニケーションに強く関連する5動作に関しては85%程度、無意識的な5動作に関しては70%程度の精度で識別できることが明らかになった。これらの結果より、本研究で目的としていたグループワーク中の身体動作の識別に関しては、深層学習的なアプローチを用いることで、ある程度達成できる可能性が示唆された。さらに今年度は、この学習済みの識別器を用いて実際のグループワーク中の身体動作を識別できるかについて予備的な検討を行った。結果として、コミュニケーションに強く関連する5動作については70%程度、無意識的な5動作については60%程度識別できることが明らかになった。本研究課題では、研究期間の12年目において、1グループワーク中に現れる身体動作の特定、2特定した身体動作に関する深層学習用データの作成、3作成したデータを用いた識別器の学習と識別精度の検証、4実データを用いた場合の識別率の検証を行うこととなっていた。その中で、1年目において3まではほぼ達成し、4についても今年度の内に予備的な検証を行うことができた。その意味においては、ここまで予定通りに研究を進めることができたと考えている。一方、研究を進める中で対応すべき問題として明らかになってきているのは、データの量と質、またそれによる識別率の高低についてである。現在、個別に取得した学習データに関して、頷きのような比較的大きな身体動作については、高い識別率が得られている。一方で、微細な身体動作に関しては70%を切るものがあり、グループワーク中の身体動作を自動で識別していくには、やや低い率となっている。研究期間の2年目では、まずこの識別率を高くすることを考えている。具体的には、まずデータ数を増やすこと、また、理想的な環境で取得したデータだけでなく、実環境で得られるようなややノイジーなデータも合わせて学習に用いることを考えている。これらの対応で、さまざまな状態で計測されるグループワーク中の身体動作を高い率で識別できるのではないかと考えている。また、計測装置の時間的な精度や、計測手法についても見直すことを考えている。具体的には、現在使用している計測装置を、計測の効率性を高めるために複数のグループワークを同時に計測できるように拡張することを考えている。合わせて、計測端末間の時間的なずれを小さくすることも考えている。これを実現することで、取得されるデータの量と質を高めることができる考えている。研究期間の2年目以降では、計画していたように、まず構築された識別器を用いて複数回のグループワークを計測し、身体動作の時系列パターンを収集することを考えている。この際、適切なチャンク(コミュニケーション行為のまとまり)を基に時系列パターンを抽出するために、音声認識ソフトなどを用いてグループワークのコーパスを作成し、発話タグなどを付与するなどしてセグメンテーションを行うことを予定している。これらの処理の後に身体動作の時系列パターンを選び、その類似度を計算することでカテゴリーの作成を実現していく。続いてこれらのカテゴリーに意味づけ(納得、盛り上がり、議論など)を、分類された身体動作が元々持っている意味をベースとして行う。最後に意味づけされた時系列パターンとグループワークに関する評価のデータ(成果物や、内的・外的評価など)との関連を調べることで、身体動作のパターンが生み出す意味から、コミュニケーションの質を評価する手法を確立する。以上の計画のうちグループワークの評価に関しては、今回、グループワークとして知識構成型ジクソー法というものを用いており、この手法では最後に学習成果をテストで評価できることから、この値を用いることを考えている。また、角速度センサの値を本研究課題の計測手法では用いているが、これらから得られる値の周波数パターンだけではなく、単純に振幅値を足し合わせたものも評価値としてもちいることで、グループワークの盛り上がり度合いを評価できると考えている。

続いてこれらの身体動作を識別するための識別器(本研究では、CNN:Convolution Neural Networkを用いている。)用の学習データを、実際に被験者にこれらの動作を行ってもらうことで作成した。続いて、作成されたデータを用いてCNNを学習させ、その識別精度について検証した。結果として、コミュニケーションに強く関連する5動作に関しては85%程度、無意識的な5動作に関しては70%程度の精度で識別できることが明らかになった。これらの結果より、本研究で目的としていたグループワーク中の身体動作の識別に関しては、深層学習的なアプローチを用いることで、ある程度達成できる可能性が示唆された。さらに今年度は、この学習済みの識別器を用いて実際のグループワーク中の身体動作を識別できるかについて予備的な検討を行った。結果として、コミュニケーションに強く関連する5動作については70%程度、無意識的な5動作については60%程度識別できることが明らかになった。本研究課題では、研究期間の12年目において、1グループワーク中に現れる身体動作の特定、2特定した身体動作に関する深層学習用データの作成、3作成したデータを用いた識別器の学習と識別精度の検証、4実データを用いた場合の識別率の検証を行うこととなっていた。その中で、1年目において3まではほぼ達成し、4についても今年度の内に予備的な検証を行うことができた。その意味においては、ここまで予定通りに研究を進めることができたと考えている。一方、研究を進める中で対応すべき問題として明らかになってきているのは、データの量と質、またそれによる識別率の高低についてである。現在、個別に取得した学習データに関して、頷きのような比較的大きな身体動作については、高い識別率が得られている。一方で、微細な身体動作に関しては70%を切るものがあり、グループワーク中の身体動作を自動で識別していくには、やや低い率となっている。研究期間の2年目では、まずこの識別率を高くすることを考えている。具体的には、まずデータ数を増やすこと、また、理想的な環境で取得したデータだけでなく、実環境で得られるようなややノイジーなデータも合わせて学習に用いることを考えている。これらの対応で、さまざまな状態で計測されるグループワーク中の身体動作を高い率で識別できるのではないかと考えている。また、計測装置の時間的な精度や、計測手法についても見直すことを考えている。具体的には、現在使用している計測装置を、計測の効率性を高めるために複数のグループワークを同時に計測できるように拡張することを考えている。合わせて、計測端末間の時間的なずれを小さくすることも考えている。これを実現することで、取得されるデータの量と質を高めることができる考えている。
多元化する社会における「共生」のための公教育の意義と限界

16年度は、15年度に明らかにした、リベラル・デモクラシーにコミットした社会における立憲主義のあり方と、その下での公教育の役割を前提に、それを具体的な形で示すために、アメリカ合衆国における宗教的原理主義からの公教育への挑戦と、フランスにおけるスカーフ問題に示されるイスラム原理主義からの公教育への挑戦を取り上げて、これらの挑戦の持つ政治哲学的な意味を明らかにすると同時に、これらの挑戦に対するリベラル・デモクラシーにコミットした社会のあるべき応答について憲法学の観点から分析し、後掲の論文(『リベラリズム憲法学の可能性とその課題』)に取りまとめた。具体的には、従来これらの二つの挑戦は、政治哲学的には多文化主義からの挑戦として、また憲法学の観点から見れば信教の自由と政教分離対立の対立を示すものとして、同じ問題を提起するものであると解釈されてきたが、リベラル・デモクラシーの立場から立憲主義のかたちや、その下での公教育の役割を構想する場合、これらの二つの挑戦は全く異なった意味を持つものであり、リベラル・デモクラシーの立場からは異なった対応をすべきものであることを明らかにした。リベラル・デモクラシーの観点から見た場合、アメリカ合衆国における宗教的原理主義からの公教育への挑戦は、リベラル・デモクラシーというプロジェクト自体からの「退出」を意味するものであるのに対して、スカーフ問題に示されるイスラム原理主義からの公教育への挑戦は、当該プロジェクトの内容への「発言」を意味するものであり、前者の要求を受け入れることはリベラル・デモクラシーの放棄につながる可能性があるが、後者の要求はリベラル・デモクラシーの改良につながる可能性があるため受け入れる余地が十分あることを立証した。なお、16年度の研究の成果は、後掲の法科大学院の教材として作成した『ケースブック憲法』の中にも設問の形で取り入れることができた。今年度は、アメリカにおいて原理主義が公教育に対してなしている幾つかの挑戦的な問題提起について、原理主義の問題提起の歴史的、政治的背景を分析し、それに対するアメリカの判例実務や憲法学の応答を考察するとともに、リベラル・デモクラシーにおける「共生」のさまざまなかたちと、それに応じた公教育の意義と限界に関する英米の政治哲学の議論の分析を行うことを研究目的として、研究を行った。今年度の研究は、主として原理主義の公教育に対する挑戦に対する憲法学、政治哲学の応答の分析にあて、その結果、憲法上の問題としては、問題は公教育の場面における信教の自由と政教分離の対立として立ち現れるものの、その背後には多元的な社会において多様な価値や宗教がどのように「共生」してゆくのかという立憲主義の根幹に関わる政治哲学的な問題が存在しており、いかなる「共生」の形を構想するかによって公教育の役割もまた異なってくること、それに応じて信教の自由と政教分離の対立の調整の仕方も異なりうることを明らかにした。その上で、今年度は、アメリカにおいて、近代的な生活への同化を拒否して教典の厳格な解釈に基づいて生活し、子ども達にもそのような教義に基づく教育を行おうとしているサトマール派の要求を呑んで、サトマール派だけが生活する地域を一つの学校区と認めたニューヨーク州法が政教分離違反として争われた事件を素材にして、多文化主義の挑戦に対するリベラリズムに基づく「共生」のかたちを応答として示すと同時に、その下での公教育の意義と限界を示す成果を論文に取りまとめた。
微小血管狭心症の病態機序における内皮由来過分極因子の重要性の解明

RH-PAT、FMD同時測定によるEDHF及びEDRFsの検討、および微小血管狭心症症例における心臓カテーテル検査を用いた検討については、平成29年11月28日付で倫理委員会の研究計画(微小血管狭心症及び冠攣縮性狭心症患者における内皮依存性過分極を評価する探索的臨床研究:UMIN000030269)に従い研究を実施した。具体的には、狭心症症状を有し、待機的心臓カテーテル検査目的で東北大学病院に入院した症例、および過去に既に冠攣縮誘発試験により微小血管狭心症及び冠攣縮性狭心症と診断され同院における心臓カテーテル検査において冠微小血管攣縮の有無が検討され、かつ、冠血管予備能や微小血管抵抗の計測を行った症例を対象として、平成31年3月末までに46人でRH-PAT、FMD同時測定を実施した。このうち微小血管狭心症症例に関しては平成31年3月末までに30人で実施した。これまでにの検討の結果、微小血管狭心症を有する症例においては、冠攣縮性狭心症のみを有する症例と比較して、FMDで評価される上腕動脈における血管内皮機能には大きな差異は認めない一方、RH-PATで評価される指尖の微小血管における血管内皮機能が減弱していることを見出した。上記については、第83回日本循環器学会学術集会(平成31年3月29日-31日)でポスター発表を行った。さらに、血管内皮細胞関連バイオマーカーとの関連において、予備的検討結果を得ており、今後更なる解析を予定している。研究計画に従って組み入れ可能な症例に関しては最大限登録を行っている。引き続き症例登録を行い、得られた結果は適宜、国内外の学会で発表し、最終的には論文化し広く世間へ公表する。RH-PAT、FMD同時測定によるEDHF及びEDRFsの検討については、健常者を対象としたパイロットスタディの研究計画が平成29年1月31日付で東北大学病院臨床研究倫理委員会に承認されたことから、平成29年5月までに健常者5名で測定を実施し、安全性の確認及び正常対照の検査所見を得た。測定手技の安全性が担保されたことから、狭心症症状を有し、待機的心臓カテーテル検査目的で東北大学病院に入院する症例を対象とした研究計画(微小血管狭心症及び冠攣縮性狭心症患者における内皮依存性過分極を評価する探索的臨床研究:UMIN000030269)を倫理委員会に提出し、平成29年11月28日付で承認を得た。同計画では東北大学病院循環器内科において既に冠攣縮誘発試験により微小血管狭心症及び冠攣縮性狭心症と診断され、冠血管予備能や微小血管抵抗の計測を行った症例も対象として認められたことから、症例登録を促進することが可能となり、平成30年3月末までに15人から書面にて同意取得を得ることができ、4人でRH-PAT、FMD同時測定によるEDHF及びEDRFsの検討を実施した。微小血管狭心症症例における心臓カテーテル検査を用いた検討については、前述の探索的臨床研究の承認後、新規入院症例2名より書面にて同意を取得し、冠攣縮誘発試験による冠微小血管攣縮の検討及び冠血管予備能や微小血管抵抗の計測を実施した。なお、メタボローム解析については、助成額が申請額より減額となったことから、末梢血において窒素酸化物(NOx)、アディポネクチン、Rho-kinase活性、非対称性ジメチルアルギニン(ADMA)等を測定し、前述の検討と比較することとした。研究計画について倫理委員会の承認を得ており、症例登録も順調である。

メタボローム解析については、助成額が申請額より減額となったことから、研究計画の選択と集中の観点から、末梢血において窒素酸化物(NOx)、アディポネクチン、Rho-kinase活性、非対称性ジメチルアルギニン(ADMA)等を測定することとし、RH-PAT、FMD同時測定結果及び冠血管予備能・微小血管抵抗と比較検討することとした。引き続き症例登録を行い、得られた結果は適宜、国内外の学会で発表し、最終的には論文化し広く世間へ公表する。当初予定よりも学会参加機会が少なかったため。次年度は、海外学会および国内学会での発表を複数回予定しており、繰り越し分と併せて執行する予定である。
破損部発熱機能を有するセンサーを用いた自己修復コンクリートの開発に関する研究

本研究は、建築物や社会基盤構造物の安全性・使用性向上に資する技術として、コンクリート構造物の損傷を診断し、損傷のレベルが許容値以上の場合には自動的にひび割れを補修するシステムを現実化するための基礎理論と技術を開発するものである。より具体的には、ひび割れなどの局所的な大きい歪みを受けるとその箇所に選択的に発熱を生じさせるセラミックスセンサーの性質を利用し、予め埋設されたパイプを通じて効率よく補修剤を供給し、しかも短期間に硬化させることによって、コンクリートのひび割れを自己修復させるシステムを開発するものである。特に本年度は、昨年度の研究成果を踏まえ、コンクリート中に補修剤を格納するためのパイプ状カプセルの製作精度を改善するとともに、発熱デバイスで発生する熱をより効率よく補修剤保護パイプに伝える方法を開発・改良することに取り組んだ。まず、パイプ状カプセルの製作精度を改善するために、精密加工製品の鋼製バネを用いるとともに、パイプ作製用治具を開発した。一方、発熱デバイスの熱を効率よくパイプの溶融に利用するために銅板を用いた連結材を含むユニットを設計し、試作ならびに熱伝導解析を重ねることによってユニット構成要素の形状および接合方法について検討した。以上の過程を経て作製した連結材ユニットをモルタルに埋設し、自己修復機能が有効に働くことを実験により確認した。その結果、本研究で提案する自己修復コンクリートを、近い将来の実用化も視野に入れられるより現実性の高いものとすることができた。コンクリート構造物の性能を長期にわたって維持するには、発生したひび割れによる加速度的な劣化が進行してしまう前に迅速に補修を行うことが不可欠である。そこで本研究ではコンクリートに自己修復機能を付与し、ひび割れの発生直後という最も早いタイミングで、確実な補修を可能とする方法を開発する。その方法として、ひび割れ発生箇所を選択的に加熱することのできる破損部発熱センサーと、補修剤を内包する熱可塑性のパイプをコンクリート中に併せて埋設する方法を採用する。コンクリートにひび割れが発生した場合、損傷箇所でのセンサーの局所的な抵抗上昇による選択的な加熱によって埋設パイプが融解され、補修剤がひび割れ中に放出し、これを充填することで自己補修が可能となる。これまでの基礎的な研究により、センサーの抵抗上昇率の制御が大きな課題となっていたので、本年度はひび割れ発生によるひずみのセンサーへの伝達方法について検討し、実験によってひび割れ幅と電気抵抗値の定量的な関係を求め、その関係を用いて自己修復システムの基礎設計を行った。自己修復に必要な低抗上昇を得るためには、センサーの節間部分のひずみが必要な値に達するまでに節にすべりが生じてはならない。すべりを防ぐためには節の幅を大きくして接着面積を広げて付着を強めればよいが、幅を大きくし過ぎるとセンサーの検知可能範囲が減少してしまう。また、コンクリートに節が確実に引っかかるようにするためには節の高さを大きくすればよいが、大きすぎると作製時に節の成形が困難になるだけでなく、施工性の悪化も懸念される。以上のことから最適な節幅および節高さを求めてセンサーを設計する必要がある。そのため、検知性能の検証実験で使用するためのセンサーの設計を有限要素法解析プログラム「ATENA2D」を用いた応力解析によって行い、その妥当性を検証した。
進行性悪性骨軟部腫瘍に対する治療標的としての新規microRNAの同定

進行性の悪性骨軟部腫瘍の多くは、現行の薬物治療に抵抗性であり、予後は極めて不良である。がん細胞におけるmicroRNA(miRNA)の異常発現は、がんの発生・進展に深く関わっているとされ、今後悪性骨軟部腫瘍に対しても、新たな治療標的になる可能性がある。ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬は、今後新たな抗がん剤として注目されているが、HDAC阻害剤がmicroRNAの発現を投与後急速に変化させていることが報告されている。このことは、HDAC阻害剤の抗腫瘍効果に関して、miRNAが重要な役割を担っている可能性があると考えられ、HDAC阻害剤により誘導あるいは抑制されるmiRNAが候補miRNAになり得る。我々は、HDAC阻害薬であるentinostat (MS-275)が、骨肉腫細胞株のアポトーシスを誘導し、抗腫瘍効果をもつことを確認した。MTTアッセイを用いてMS-275感受性株と非感受性株を選別し、MS-275投与後に感受性株のみにおいて変化するmiRNAをmiRNAマイクロアレイを用いて現在解析中である。今後治療標的になりえる候補miRNAを抽出し、実際にin vitroにおいてmiRNAを細胞内に導入、あるいはアンチセンスを導入することによって抗腫瘍効果の確認が必要である。またHDAC阻害剤によるmiRNA制御機構に関して検討を加えることで、幅広く治療標的分子をとらえられる可能性がある。ある骨肉腫細胞株において高発現しているmir-17-92を用いて検討したところ、MS-275は、E2F1を介する経路を介して、mir-17-92を抑制している可能性を見出した。今後もHDAC阻害剤により誘導、抑制される分子として、miRNAを標的として研究を進めていく必要がある。
高分子鎖の選択的振動励起による高分子膜中の一次水和水の直接観測システムの構築

昨年度に引き続き、赤外ポンプ-ラマンプローブ分光測定装置による高分子の一次水和水直接観測システムの構築を行い、一次水和水と二次水和水のスペクトル成分の相違を解析した。具体的には、ポリエチレングリコール(PEG)、ポリメチルメタクリレート(PMMA)、ポリスチレン(PSt)膜中に浸透した水について解析した。PEGおよびPMMAの評価から、その一次水和水は、いずれも酸素原子に局在化していることが明らかとなったが、ケト酸素原子に一次水和した水のスペクトル成分は、-C-O-C-の酸素原子に二次水和した水のスペクトル成分よりも、低波数側に存在することが明らかになった。さらに、収着させる水を軽水から重水に置き換えることで得られるスペクトルの解析から、一次水和水のうち、僅かではあるが、2つの酸素原子を架橋するように水和した水の存在も明らかになった。このような一次水和水のスペクトル成分は、いずれの二次水和水の成分よりも低波数側に存在することが明らかになった。一方、効果的な水素結合サイトをもたないPStの場合、その一次水和水は、PStのベンゼン環に局在化しており、また、水蒸気接触の場合には、二次水和水は存在しないことが分かった。また、熱摂動を与えた際に生じる一次水和水の状態変化を検討したところ、PEGおよびPMMAでは、冷却にともない一次水和水は減少し、相対的に、二次水和水が多く形成されることが分かった。一方PStにおいても、冷却に伴う一次水和水の減少は同様に観測されたが、PEGやPMMAの場合とは異なり、二次水和水に由来するスペクトル成分を明確に捉えることはできなかった。PStの場合には、減少した一次水和水は液化し、相分離状態で存在することが判明した。波長可変赤外線パルスレーザおよびフーリエ変換赤外分光光度計を用いて、高分子鎖の選択的振動励起による一次水和水の直接観測システムの構築を試みている。具体的には、パルス幅約30ピコ秒、繰り返し周波数250ヘルツの赤外線レーザ(1.5から5マイクロメートル)を励起源に用い、高分子鎖由来の赤外吸収帯を振動励起し、それに同期させたステップスキャンフーリエ変換赤外分光法により、一次水和水に由来する振動領域を観測した。ステップスキャン法による検討では、振動励起波長および出力に依存した一次水和水由来の振動帯の有意な変化は認められなかった。これは、励起源である赤外線レーザの出力が、一次水和水の振動子に有意な影響を与えるに十分でなかったためと考えられる。そこで、赤外線パルスレーザの励起源であるYAG(1064nm)の2倍波(532nm)と、波長可変赤外線レーザを用いて、赤外ポンプ-ラマンプローブ分光法により、一次水和水の直接観測システムの設計を行った。本法の場合、ポンプ光およびプローブ光共に、容易に集光することが可能であり、より効率的な振動励起、および観測が可能になると期待される。現在、既存のボックスカー積分器、赤外線検出器、およびラマン分光光度計を用いて、本システムを構築中である。なお、波長可変赤外線レーザをプローブ光とした透過型赤外分光光度計およびYAGの2倍波(532nm)を励起源とした光学系は構築済である。
寒冷地の複雑地形における熱収支の定量的評価

本研究は、地表面状態が四季で著しく異なる寒冷地域の複雑地形を対象に、水資源・農林気象資源・温暖化ガスの動態を把握するための基礎資料として、地表面および大気境界層の熱収支、それらの熱交換過程と局地気候の関係等を調べることを目的としたものである。本年度は、昨年と同様の高層気象観測および熱収支観測と、盆地斜面の4高度における温位の観測等を行った。また高層気象観測時にはCO_2センサをゾンデに搭載し、CO_2濃度のプロファイル変化も同時に測定した。昨年度までの結果から、冷気湖の解消過程では季節によらず上層大気の沈降による加熱の効果(沈降加熱)が極めて大きいことがわかっていた。本年度の検討により、逆転層解消時における沈降加熱は移流量の5080%であることがわかった。また、沈降加熱を生じさせる原因が、盆地外への大気の流出であることが示唆された。地表近くのCO_2濃度は逆転層が形成される過程で増加し、解消される過程で減少したが、日中のCO_2濃度は下層から上層までほぼ一定の値であった。また、形成される逆転層の強度と濃度プロファイルの勾配は密接に関係していた。これらの事実から、CO_2の動態は局地気候と大きく関連しており、その解明が重要であることが示された。また、高層気象データと4高度の温位観測データの比較により、温位観測データのみから逆転層形成・解消の連続観測が可能であることがわかった。今後は、この4高度の温位の連続観測データから、母子里盆地における年間を通じた逆転層形成・解消の特徴を検討していく。本年度は、7月と9月の2回にわたり、係留気球を用いた高層気象観測と超音波風速計および4成分の放射収支計を用いた熱収支観測、盆地斜面の2高度における温位の観測を行った。上記の観測等と平行して、SAP-FLOW(樹液流)の調査(7-10月)も行った。地表面-大気境界層の熱交換過程ついては、本年度のデータと過去のデータを併せて検証したところ、以下の結果が得られた。盆地の特徴的局地気候である冷気湖の解消過程では、季節によらず上層大気の沈降による加熱の効果(沈降加熱)が極めて大きいことがわかった。また、沈降加熱は主に盆底部で生じ、周囲の斜面部分上空の大気を加熱する役割があることが示唆された。夏期の日中における混合層維持過程では、盆底から供給される顕熱フラックスは、盆定上空のみならず斜面上空の気層も加熱する側に働くことが推察された。こうした大気境界層の動態を調べることで、逆算して領域全体の平均的な熱収支を把握することが可能であると考えられる。この考えに基づき本年度と過去のデータから、夏期の盆地全域の蒸発散量を推定したところ、盆底部の観測値の2.2倍となった。しかし、地表面状態が四季で著しく異なる寒冷地域は、地表面-大気の交換過程も季節毎に大きく異なるため、さらに観測事例を増やしていく必要がある。SAP FLOWの調査では、斜面域に存在する森林部分の蒸発散量推定の可能性についても検討したが、本年度の調査のみでは結論が出ず、次年度以降も継続して調査していく予定である。
腰部脊柱管狭窄における解剖学的検討〜くも膜下腔と硬膜外腔の空間的余裕の対比〜

1.解剖学的検討成人遺体11体(男性6,女性5)を対象として、腰部脊柱の横断標本を作成した。articular segmentで、画像解析装置を用いて、骨性椎孔(黄色靱帯を含まず)、非骨性椎孔および硬膜管の面積を測定した。結果は以下の通りである。(1)椎孔の面積は、骨性、非骨性を問わず、下位にいく程増大する。これに対して、硬膜管は下位にいく程、その面積は減少する。この結果、硬膜外腔の余裕度は下位にいく程増大する。(2)椎孔の面積は、黄色靱帯を含んで測定する場合とそうでない場合とでは大きく異なっていた。すなわち、脊柱管の面積には黄色靱帯が大きく関与している。(3)個体差という面からみると、その絶対値は個体により大きく異なっていた。特に、下位ほどその個体間の差異は大きかった。(4)硬膜外腔の余裕度という面からみると、L4/5椎間高位が最も余裕度が少ないという事実はなかった。馬尾障害がL4/5高位にきわめて高頻度に発生する理由に、硬膜外腔の余裕度が関与しているとは言えなかった。2.臨床的検討馬尾障害例と腰痛のみを有する症例の各10例につき、椎孔面積を1と同様な方法で測定した。(1)馬尾障害例では、責任高位のL4/5のみならず他高位でも狭小傾向を有していた。すなわち、馬尾障害を起こすような症例では、狭い脊柱管という解剖学的素因が存在している可能性がある。(2)馬尾障害例では、責任高位のL4/5が最も硬膜外腔の余裕度が乏しく、次いでL3/4、L5/sであった。これらの結果から、臨床例での無症状例と有症状例で、頚部脊柱管を含めて、椎孔の面積に差があるのか否かを検討する必要がある。
中耳・内耳病変同時診断装置の開発

Kempにより発見された「耳から音が出てくる」という現象,すなわち耳音響放射(Otoacoustic Emissions:OAEs)は、蝸牛の外有毛細胞の能動的な動きに由来した信号と考えられ、現在有用な検査法の少ない,内耳機能を評価する手段として、臨床応用が期待されている。しかし、OAEsは必ず中耳を介して計測されるため、OAEsに及ぼす中耳の影響の大きいことが想像される。幸いにも、和田らは中耳動特性測定装置(Sweep Frequency Impedance Meter:SFI)を開発し、従来判定の困難であった耳小骨離断と固着の診断を可能にし,現在臨床応用試験を続行中である。そこで本研究では,OAEsと中耳動特性の相関を明らかにし,OAE計測装置とSFIを組み合わせ,中耳・内耳病変を同時にかつ簡便に診断できる装置の開発を試みた。まず,以下の実験を行った。2.正常聴力を有するヒトの鼓膜に質量を付加し,また外耳道に圧力を加えて,その時のEDAEsと中耳動特性を計測した。3.OAEsの発生機序はまだ明確になっていないため,外有毛細胞の能動的な動きを組み込んだ蝸牛の数値モデルを構築し,理論的にOAEs発生機序の解明を試みた。4.その結果,以下のことが明らかとなった。1.全てのOAEs出力レベルと中耳動特性とは大なり小なり相関がある。2.鼓膜に質量を加えてもさほどOAEsの出力レベルは低下しないが,外耳道に圧力を加えていくと,その程度に応じてOAEsの出力レベルが低下する。3.OAEsが発生するためには,外有毛細胞が特定の部位および限られた時間非線形的に強く動かなければならない。上述の結果を踏まえ,中耳・内耳病変同時診断装置の仕様について検討し,以下のように決定した。本仕様による計測装置の試作を今後行う予定を立てている。なお,製品化に関しては,OAEs計測に関する国際特許の有効期限が切れる4年後以降を考えている。Kempにより発見された「耳から音が出てくる」という現象、すなわち耳音響放射(Otoacoustic Emissions:OAE)は、蝸牛の外有毛細胞に由来した信号と考えられ、現在有用な検査法の少ない、内耳機能を評価する手段として、臨床応用が期待されている。しかし、OAEは必ず中耳を介して測定されるため、OAEに及ぼす中耳の影響の大きいことが想像される。幸いにも、和田らは中耳動特性測定装置(Middle Ear Analyser:MEA)を開発し、従来判定の困難であった耳小骨離断と固着の診断を可能にし、現在臨床試験を続行中である。そこで本研究では、OAEと中耳動特性の相関を明らかにし、OAE測定装置とMEAを組み合わせ、中耳・内耳病変を同時にかつ簡便に診断できる装置の開発を試みる。今年度は以下のことを行った。1.両グループに現有するシステムを用い、モルモット、正常者および患者のOAEを測定した。そして、測定結果を比較し、両測定システムの長所・短所を明確にした。2.中耳に操作を加え(外耳道への加圧・減圧、鼓膜への質量の負荷など)、OAEと中耳動特性を同時に計測し、OAEに及ぼす中耳の影響は無視できないことを明らかにした。3.理論解析により、OAEが発生するためには、外有毛細胞が強く能動的に動かなければならないことを明らかにした。

今後の計画を以下のように立てている。これまでOAEと中耳動特性を異なる計測装置で計測してきた。しかし、本研究の最終目的は、両装置を一体にしたような診断装置の開発であり、そのためには、両計測に使用できるプローブを製作する必要が生じた。そこで、平成6年度に、プローブの仕様決定のための実験を行う。
アメリカの戦争と世界秩序形成に関する総合的研究

本研究は、アメリカの戦争が秩序形成において占める位置、役割、およびその影響や帰結を体系的・包括的に検討することを通して、それが21世紀の世界秩序形成およぼす影響や問題点を分析・評価することを目指した。研究会は初年度3回、2年度4回、最終年度3回の他、総轄班の会合を2回開催した。初年度は全員の報告を義務付け、最終年度も全員に報告を義務付け、そのときの議論を踏まえて最終報告書用の原稿を提出してもらった。研究成果の公開を心がけ、分担者による学会報告の他、関西大学で海外研究協力者も招聘して国際ワークショップを実施した。ホームページでも研究活動を公開し、くわえて分担者相互の意思の疎通を図った。また、海外研究協力者や国内の知見提供者を招いての研究会開催は、知的交流を拡大するのに役立ち、人的ネットワークの確立という面でも成果を挙げた。この点は、平成19年度から開始することになった共同研究(基盤研究A)を組織するさいにも役立った。また、大型マイクロフィルム資料も購入し、資料面でも充実させることができた。代表者および研究分担者の3年間の研究業績としては、論文57(日本語)、論文8(英語)、編著10(日本語)、単著!(日本語)、単著1(英語)である。なお、現在、科研報告書用に提出された論文をもとに、書き直しをしてもらい、法政大学出版局より研究書として2冊刊行することが決定し、現在その作業を行っている。また、2冊のうち、1冊については、海外研究協力者ボブ・マクマン教授と代表者の菅が編者となって、英語での刊行を目指し、現在鋭意取り組んでいる。本年度は、共同研究の初年度なので、研究分担者全員による発表と意見交換を通して、問題意識の共有化と、それにもとづく各研究分担者の研究課題の設定、資料収集に重点を置いた。研究活動および研究の進捗状況は以下の通りである。(1)第一回研究会(2004年7月24日25日)。24日にカミングスシカゴ大学教授と秋田茂大阪大学教授による本研究テーマ全体に関わる報告をお願いし、全体で討議を行った。それを踏まえ、25日は研究代表者によるプロジェクトの趣旨説明に続き、研究分担者の研究テーマをめぐる協議を行い、今後報告してもらうテーマの決定およびグループ分けを行った。(2)第二回研究会(11月13日)。藤本、土佐、岩下、寺地の4名が研究テーマ、内外の研究動向、問題点につき報告し、全体で討議を行った。(3)第三回研究会(12月18日、19日)。初瀬、松岡、マーク・ガリッキオ、橋口、我部の6名が同様に報告し、討議を行った。(4)第四回研究会(1月22日、23日)。中嶋、李、油井、秋元の4名が同様に報告し、討議を行った。(5)年間を通じて、全員が報告し、研究テーマの確認を行うと共に、研究分担者各自がそれぞれのテーマにもとづき文献収集、インタビュー、調査を行い、研究成果の一部を公表した。(6)菅、藤本、松田、中嶋の4人が海外で資料収集や関係者とのインタビュー、海外研究協力者との意見交換を行った。同様に、松岡、初瀬、大津留の3名が国内で同様の活動を行った。(7)本研究のホームページを作成し、研究会に出席できなった分担者のために、各研究会での報告内容が把握できるようにするため報告レジュメの掲載を行い、研究に関する情報交換を積極的に進めた。また、研究活動の概要を英文でも掲載し、海外の研究者と情報交換にも努めた。