hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボンマイナス・リサイクラブル・ハイパフォーマンス・コンクリート

本研究は、ポルトランドセメントを用いることなくハイパフォーマンスコンクリートを製造するための技術開発を行うことを目的として、全体で8つのフェーズにより構成されており、当初の計画ではフェーズ3までの研究を行う予定であったが、2018年度は、フェーズ1(各種微粉末・各種骨材の性質の確認)、フェーズ2(粒度分布・充填率などと流動性との関係の明確化)、フェーズ3(硬化過程の特性の把握)およびフェーズ4(硬化後の力学特性の把握)に関する研究を実施した。フェーズ1では、各種微粉末については、反応に寄与する非晶質シリカ・非晶質アルミナの含有率を化学分析を行って明らかにするとともに、粒度分布に基づき2種類の微粉末を混合した場合の充填率・空隙率を算定できる手法を開発した。また、化学混和剤の微粉末への吸着特性および微粉末の分散特性についての実験に着手した。さらに、内部養生効果が期待できうる骨材の細孔構造および蒸気吸着特性について確認した。フェーズ2では、フェーズ1で開発した粉体充填率算定モデルにより求められた充填率とペーストの流動性(フロー値、レオロジー特性)との関係を求める実験を開始した。フェーズ3では、各種粉体とそれらの混合比率、およびアルカリ刺激剤の種類との組合せ、養生温度が、硬化体に及ぼす影響に関する要因把握実験を行い、各要因の細孔構造の形成および強度発現への貢献程度を把握し、材料の組合せの適合性・不適合性について評価した。フェーズ4では、フェーズ3の実験結果を基に、ポルトランドセメントを用いることなく、蒸気養生で圧縮強度130MPaを、封かん養生で圧縮強度100MPaを発現できる硬化体を製造するための使用材料、調合および養生条件の一例を明らかにした。当初計画では2019年度に実施予定であったフェーズ4の研究にも着手し、一定の成果を得た。その一方で、フェーズ2において、微粉末の化学混和剤の吸着特性に関する実験は終了できなかった。研究成果としても、既に当初の目標であった強度100MPaをはるかに上回る超高強度の結果(130MPa)が得られたが、練混ぜが不可能であったり、流動性を有する時間が非常に短く急結現象を生じる粉体・アルカリ刺激剤と化学混和剤との組合せがあったりし、実際の製造における問題点の解決が今後必要なことが明らかとなった。実験で用いた粉体の種類は、まだ限定的であり、当初予定した粉体全ての検討がなされているわけではないが、化学成分の最適な混合割合を導くための方針は定まった。今後、パフォーマンスを高めるための化学成分の最適な混合割合を決定すること、および実際に練混ぜが可能で流動性を保持できる時間が得られる化学混和剤とアルカリ刺激剤・粉体との組合せを決定することの達成を第一義的な目標とし、その調合に基づき、硬化特性の把握・改善を図っていくことで、研究は順調に進められ、目的の達成は問題なく図られると考えられる。

今後、パフォーマンスを高めるための化学成分の最適な混合割合を決定すること、および実際に練混ぜが可能で流動性を保持できる時間が得られる化学混和剤とアルカリ刺激剤・粉体との組合せを決定することの達成を第一義的な目標とし、その調合に基づき、硬化特性の把握・改善を図っていくことで、研究は順調に進められ、目的の達成は問題なく図られると考えられる。
オゴノリに含まれるプロスタグランジンを用いたクルマエビの卵巣成熟促進効果

1)雌エビの産卵前後の体液プロスタグランジン(PG)およびビテロジェニン(VTG)の変動人工催熟技術を確立するための基礎的知見を得るために、雌エビの産卵に伴う体液PGおよびVTG濃度の測定を行った。体液PGおよびVTG濃度は、前年度までに確立した液体クロマトグラフィー・質量分析計(LC/MS/MS)測定法および酵素免疫測定法を用いて行った。体液VTG濃度は産卵直前よりも産卵後に高かった。また、産卵直後の個体の卵巣を組織学的に観察した結果、産卵10時間後に既に卵黄形成が開始されていることが明らかとなった。一方、体液PG濃度は産卵直前より産卵後に有意に低下した。これは排卵および産卵を含む最終成熟期にPGが関与していることが示唆された。本研究によりクルマエビ類の産卵メカニズムに新たな知見が得られたことから、今後、催熟技術の開発に大いに役立つものと期待される。2)オゴノリ抽出物添加による卵巣成熟促進効果試験近年、クルマエビにウィルス病が蔓延していることから、他県から購入したエビを用いて実験を行う際には病原体を拡散させないよう海水循環飼育で行わなければならない。そのため、ろ過装置を付した200l水槽を用いて海水循環による飼育試験を非繁殖期である1012月に沖縄県の養殖業者から購入した養殖エビを用い実験を行った。試験区として、オゴノリ脂質抽出物添加区、ゴカイ給餌区および対照区を設定し、給餌は体重の2%を夕方に1日1回与えた。なお、ゴカイを給餌することでクルマエビ類の卵巣発達が促進されることがよく知られている。約1ヶ月間の餌育において、いずれの試験区においても成長に差はみられなかった。また卵巣の成熟度を組織学的に観察した結果、いずれの試験区においても卵巣の発達はみられず、一部の個体では卵巣の変性が認められた。また、いずれの個体においても体液VTGは検出できなかった。一般にゴカイを給餌することで雌エビの卵巣発達を誘導できるが、本実験ではこのような効果を再現できなかった。この理由として、循環飼育により飼育水の水質が悪化したことが成熟を抑制したものと考えられる。今後は、流水飼育により水質を適正に保ち、水槽に底砂を敷いた環境ストレスの無い飼育条件で再度実験を行う必要がある。1.クルマエビの卵黄タンパク前躯体ビテロジェニン(VTG)測定系の確立雌エビの成熟度を正確に把握するために、間接抗原ELISA法による体液VTG測定系を検討した結果、卵巣成熟初期の個体では測定が可能であったが、成熟中期以降の個体では体液中の夾雑物により測定が困難であった。そのため高感度検出が可能なビオチン-アビジン系を導入したELISA測定系を作製した結果、検出感度が50ng/mlの高感度測定系が確立できた。2.スジエビの甲殻類繁殖モデル生物としての有効性飼育が容易で透明な甲殻を有する淡水産スジエビが、甲殻類の繁殖モデル生物として利用できるか否かを検討した。その結果、外見上の卵巣サイズが、卵巣の成熟度と一致することを、組織学的および生化学的に明らかとした。これにより、繁殖サイクルが短い(約20日)スジエビを殺すことなく容易に成熟発達段階を判定できることから、平成15年度はスジエビを甲殻類のモデル生物として、PG類およびアラキドン酸のスジエビの卵巣成熟促進効果を検討していく。3.オゴノリのサンプリングとPG含有量および脂肪酸分析平成14年3月から10月に毎月1回福井県三方郡美浜町丹生湾内で生息状況を調査した結果、3月から小さな藻体がみられ、4月には8月にかけて飼育実験に使用するのに十分な量の藻体が生息していることがわかった。しかし7月以降の高水温期には、藻体の表面に石灰藻や他の海藻が付着していることから、実験には4月から6月に採取したものを使用することとした。オゴノリに含まれるPGE2含有量を液体クロマトグラフィーで、脂肪酸組成をガスクロマトグラフィーで分析した。その結果、PGE2含有量は7月に高く、PG類の前躯体であるアラキドン酸は5月に高くなる傾向を示した。1)卵黄形成に伴う体液ビテロジェニン(VTG)濃度の変動体液のVTGを雌エビの成熟度の指標として利用するには、卵巣発達に伴うそれらの変動を十分に理解しておく必要がある。卵巣の発達に伴う体液VTG濃度を前年度確立したELISA法で測定した。卵巣の成熟度は、卵巣の卵嚢内に占める卵黄蓄積卵細胞の割合を算出することで、卵黄形成期I-III期に分類することができた。体液VTG濃度は、前卵黄形成期では殆どの個体で検出限界であったが、卵黄形成I-III期では、いずれのステージにおいても平均3mg/mlであった。これより、卵黄形成に伴い体液VTG濃度は増加するが、卵黄形成期の間では体液VTG濃度に大きな変動は見られないことが明らかとなった。2)液体クロマトグラフィー・タンデム質量分析計(LC/MS/MS)によるプロスタグランジン(PG)測定系の確立PG類の高感度測定が可能なLC/MS/MSを用いたPG測定法の確立を試みた結果、固相カートリッジによる前処理のみで、従来の測定法と同程度の測定感度をもつ測定系が確立できた。

更に、PGF2αおよびPGR2に加えて、卵成熟に関与する可能性が高いPGD2の測定も可能となった。クルマエビの卵巣発達に伴う体液PG類を測定した結果、体液PGが卵黄形成および排卵・産卵の最終成熟に関与することが示唆された。これより、LC/MS/MSを用いたPG測定法が確立できたことで、RIを使用せず、より安全に測定できるようになり、さらには短時間で多数のサシプルの測定が可能となった。1)雌エビの産卵前後の体液プロスタグランジン(PG)およびビテロジェニン(VTG)の変動人工催熟技術を確立するための基礎的知見を得るために、雌エビの産卵に伴う体液PGおよびVTG濃度の測定を行った。体液PGおよびVTG濃度は、前年度までに確立した液体クロマトグラフィー・質量分析計(LC/MS/MS)測定法および酵素免疫測定法を用いて行った。体液VTG濃度は産卵直前よりも産卵後に高かった。また、産卵直後の個体の卵巣を組織学的に観察した結果、産卵10時間後に既に卵黄形成が開始されていることが明らかとなった。一方、体液PG濃度は産卵直前より産卵後に有意に低下した。これは排卵および産卵を含む最終成熟期にPGが関与していることが示唆された。本研究によりクルマエビ類の産卵メカニズムに新たな知見が得られたことから、今後、催熟技術の開発に大いに役立つものと期待される。2)オゴノリ抽出物添加による卵巣成熟促進効果試験近年、クルマエビにウィルス病が蔓延していることから、他県から購入したエビを用いて実験を行う際には病原体を拡散させないよう海水循環飼育で行わなければならない。そのため、ろ過装置を付した200l水槽を用いて海水循環による飼育試験を非繁殖期である1012月に沖縄県の養殖業者から購入した養殖エビを用い実験を行った。試験区として、オゴノリ脂質抽出物添加区、ゴカイ給餌区および対照区を設定し、給餌は体重の2%を夕方に1日1回与えた。なお、ゴカイを給餌することでクルマエビ類の卵巣発達が促進されることがよく知られている。約1ヶ月間の餌育において、いずれの試験区においても成長に差はみられなかった。また卵巣の成熟度を組織学的に観察した結果、いずれの試験区においても卵巣の発達はみられず、一部の個体では卵巣の変性が認められた。また、いずれの個体においても体液VTGは検出できなかった。一般にゴカイを給餌することで雌エビの卵巣発達を誘導できるが、本実験ではこのような効果を再現できなかった。この理由として、循環飼育により飼育水の水質が悪化したことが成熟を抑制したものと考えられる。今後は、流水飼育により水質を適正に保ち、水槽に底砂を敷いた環境ストレスの無い飼育条件で再度実験を行う必要がある。
産直が拓く環境教育の新たな地平：「遊び仕事」の現代的活用をめざして

産地直売所(=産直)は全国に16,816施設あり(農水省, 2011年)、地域の食・農・文化をつなぐ重要な拠点となっている。山菜・キノコ・食用昆虫といった「遊び仕事(マイナー・サブシステンス)」に由来する商品が集積されることも多く、地域の生物多様性や文化を展示するミュージアムのような機能も有している。「遊び仕事」には地域の自然資源を利用する豊かな知恵が内包されており、きわめて魅力的な環境教育・ESDの題材となりうる。本研究では、産直を環境教育のフィールドとして積極的に活用し、「遊び仕事」の現代的な活用を志向することにより、日本独自の自然観や生活知を基盤とした環境教育を構築するものである。平成30年度は、主に以下のような調査・研究に取り組んだ。(1)日本国内において「遊び仕事」を通して狩猟・採集された商品をもっとも多く取り扱っている産直として知られる産直市場グリーンファーム(長野県伊那市)において、1年間を通して店頭に並ぶ「遊び仕事」由来の商品(山菜、キノコ、食用昆虫など)の調査、2ザザムシ漁・クロスズメバチ採集(ハチ追い)に関する生産者への聞き取り調査、実際に狩猟・採集を体験しながらの参与観察、3農産物を介した伊那市と南大東島との交流の実態に関する調査、などを行った。(2)(1)の成果を基盤として、1産直をフィールドとしてどのような環境教育教育・ESDが実施できるかの検討、2「遊び仕事」に内包される環境教育・ESDのエッセンスの抽出、3環境教育・ESDの教材・プログラムの作成に必要なデータ・素材の収集、4環境教育プログラムの試作と検討、などを行った。当初の予定通り、産直市場グリーンファームを中心とした調査を実施し、産直をフィールドとした環境教育プログラムの作成に必要なデータを収集することができた。研究計画書に記載した研究・調査がほぼ計画通りに実施できており、「順調に進展している」と判断される。2019年度が本研究課題の最終年度にあたるため、研究成果の取りまとめを中心に行う。日本最大の規模を誇る産地直売所である「産直市場グリーンファーム(伊那市)」においてこれまで収集してきた「遊び仕事」由来の商品、登録生産者に関するデータをまとめ、論文化する。また、ニホンミツバチの伝統養蜂、スガレ(クロスズメバチ)追い、ザザムシ漁、山菜・キノコの採取といった伊那地方を代表する「遊び仕事」に着目しながら、生産者への聞き取り調査、参与観察の成果をまとめ、論文を作成する。さらに、「遊び仕事」を題材とした環境教育プログラムを実践する予定である。平成28年度は、主に以下のような調査・研究に取り組んだ。(1)日本国内において「遊び仕事」を通して狩猟・採集された商品を最も多く扱っている産直である産直市場グリーンファーム(長野県伊那市)において、1年間を通して店頭に並ぶ「遊び仕事」由来の商品(山菜、キノコ、食用昆虫など)の調査、2登録生産者(約1,800名)を対象にしたアンケート調査、3ザザムシ漁・クロスズメバチ採集(ハチ追い)に関する生産者への聞き取り調査、実際に狩猟・採集を体験しながらの参与観察、などを行った。(2)(1)の成果を基盤として、1産直をフィールドとしてどのような環境教育教育・ESDが実施できるかの検討、2「遊び仕事」に内包される環境教育・ESDのエッセンス抽出、3環境教育・ESDの教材・プログラムの作成に必要なデータ・素材の収集、などを行った。研究計画書に記載したフィールド調査およびアンケート調査がほぼ計画通りに実施できており、「順調に進展している」と判断される。平成29年度は、主に以下のような調査・研究に取り組んだ。(1)日本国内において「遊び仕事」を通して狩猟・採集された商品をもっとも多く取り扱っている産直として知られる産直市場グリーンファーム(長野県伊那市)において、1年間を通して店頭に並ぶ「遊び仕事」

由来の商品(山菜、キノコ、食用昆虫など)の調査、2登録生産者(約1,800名)を対象にしたアンケート調査、3ザザムシ漁・クロスズメバチ採集(ハチ追い)に関する生産者への聞き取り調査、実際に狩猟・採集を体験しながらの参与観察、などを行った。(2)(1)の成果を基盤として、1産直をフィールドとしてどのような環境教育教育・ESDが実施できるかの検討、2「遊び仕事」に内包される環境教育・ESDのエッセンス抽出、3環境教育・ESDの教材・プログラムの作成に必要なデータ・素材の収集、などを行った。研究計画書に記載したフィールド調査およびアンケート調査がほぼ計画通りに実施できており、「順調に進展している」と判断される。産地直売所(=産直)は全国に16,816施設あり(農水省, 2011年)、地域の食・農・文化をつなぐ重要な拠点となっている。山菜・キノコ・食用昆虫といった「遊び仕事(マイナー・サブシステンス)」に由来する商品が集積されることも多く、地域の生物多様性や文化を展示するミュージアムのような機能も有している。「遊び仕事」には地域の自然資源を利用する豊かな知恵が内包されており、きわめて魅力的な環境教育・ESDの題材となりうる。本研究では、産直を環境教育のフィールドとして積極的に活用し、「遊び仕事」の現代的な活用を志向することにより、日本独自の自然観や生活知を基盤とした環境教育を構築するものである。平成30年度は、主に以下のような調査・研究に取り組んだ。(1)日本国内において「遊び仕事」を通して狩猟・採集された商品をもっとも多く取り扱っている産直として知られる産直市場グリーンファーム(長野県伊那市)において、1年間を通して店頭に並ぶ「遊び仕事」由来の商品(山菜、キノコ、食用昆虫など)の調査、2ザザムシ漁・クロスズメバチ採集(ハチ追い)に関する生産者への聞き取り調査、実際に狩猟・採集を体験しながらの参与観察、3農産物を介した伊那市と南大東島との交流の実態に関する調査、などを行った。(2)(1)の成果を基盤として、1産直をフィールドとしてどのような環境教育教育・ESDが実施できるかの検討、2「遊び仕事」に内包される環境教育・ESDのエッセンスの抽出、3環境教育・ESDの教材・プログラムの作成に必要なデータ・素材の収集、4環境教育プログラムの試作と検討、などを行った。当初の予定通り、産直市場グリーンファームを中心とした調査を実施し、産直をフィールドとした環境教育プログラムの作成に必要なデータを収集することができた。研究計画書に記載した研究・調査がほぼ計画通りに実施できており、「順調に進展している」と判断される。(1)昨年度に引き続き、産直市場グリーンファーム(伊那市)およびその周辺地域を主フィールドとして、「遊び仕事」に内包される環境教育・ESDのエッセンス抽出に取り組む。(2)産直市場グリーンファームをモデルとして、産直を活用して実践できる環境教育・ESDの素案をまとめ、具体的なカリキュラム案を提起する。(3)産直市場グリーンファーム以外の産直においても「遊び仕事」をテーマとした環境教育・ESDを展開できるよう、その方策について検討を進める。
CEBPA遺伝子3’UTRメチル化を伴うMyeloid-T白血病の分子基盤の解明

CEBPAの新規制御エレメントを同定するために、メチル化可変領域(DMR)に着目した。我々はデータベースを利用し、そしてCEBPA3`UTR中の保存されたDMRを同定した。CEBPA発現が上昇した骨髄細胞株は、CEBPA 3'UTRメチル化を認めなかった。対照的に、非骨髄性細胞株では3'UTRはメチル化されており、CEBPAの発現は強く抑制されていました。231例のAML症例のメチル化解析により、3'UTRの過剰メチル化が、骨髄/ NT / T細胞表現型を伴うAMLおよびCEBPA転写の低下と関連していることを示した。これらは従来のプロモータースクリーニング法で見過ごされてきたものと考えらえた。また、これらのほとんどはCD7 / CD56陽性の未成熟表現型であった。さらに、我々は、CEBPA 3'UTR DMR領域がCEBPAネイティブプロモーターからのみ、転写を増強し得ることを示した。ルシフェラーゼレポーターアッセイにより、3'UTR内にIKZF1結合部位が同定され、これがCEBPAの転写を増加させるものと予想された。ChIP-PCRは、プロモーターよりもむしろ3'UTRへのIKZFの高い結合を示した。骨髄性細胞株U937におけるIKZF1のノックダウンは、CEBPAのダウンレギュレーションをもたらした。これらの結果は、CEBPA 3'UTRゲノム遺伝子座が骨髄/ NT / T細胞系譜の白血病発生に関連するCEBPAの新規な調節要素であることを示すと考えられた。また、3'UTRによるスクリーニングは安価で有用なmyeloid-NK/T細胞白血病の抽出方法と考えられた。データがまとまり論文投稿準備中のため。現在までのデータを論文投稿する。vivoでMyeloid-T progenitorを同定し正常Myeloid-TのCEBPA 3'UTRのエンハンサー活性が評価できる細胞株は知られていない。そこで、複数のミエロイド抗原、T細胞抗原を共発現する細胞株を用いてルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、ヒト細胞株レベルでCEBPA 3'UTRのエンハンサー活性が評価可能な細胞株を同定した。CEBPA 3'UTRの3'側から欠失させ、最終的に229bpのコアエンハンサー領域を同定した。配列モチーフ解析により、ある転写因子の結合配列が二か所、このエンハンサーに含まれていることを見出した。この転写因子結合配列に変異導入したプラスミドではレポーター活性は消失した。またマウスの既存のATAC-seqデータからもヒト3'UTRコアエンハンサー領域と相同領域にピークを認めこの領域がマウスでも保存され活性があることが推測された。ヒト細胞株でChIP-PCRを行い、対象転写因子が3'UTRコアエンハンサー領域に結合していることを証明した。マウスMyeloid-T細胞株を用いてバイサルファイトシークエンスとATAC-seqを行った。3'UTRコアエンハンサー領域はメチル化されており、ATAC-seqでもピークは見られず、プライマリーMyeloid-T細胞やほかのマウス細胞株での検証が必要と考えられた。3'UTRコアエンハンサー領域とcisおよびtransの相互作用を証明するため4C-seqの条件検討を行った。ヒト細胞株を用いて制限酵素とプライマーを設計し、次世代シークエンサーを用いて相互作用を検出した結果、有用なプライマーペアを見出した。複数のヒト細胞株を用いて固定方法や制限酵素処理の時間等を検討し再現性のあるプロトコールを確立した。レポーターアッセイと配列解析で見出した転写因子がCEBPA3'UTRコアエンハンサーに結合していることをChIP-PCRで証明できたため。

ChIP-seqを行いCEBPA3'UTRコアエンハンサーに該当転写因子が結合することを複数の細胞株で証明する。vivoでMyeloid-T progenitorを同定し正常Myeloid-Tの分化機構の解明およびMyeloid-T白血病の発症機序を解明するためCEBPA3'UTRコアエンハンサーを用いたレポータートランスジェニックマウスを作成する。現在までのデータを論文投稿する。vivoでMyeloid-T progenitorを同定し正常Myeloid-Tの今年度は予定していた試薬等研究材料の購入が少なくて済み、解析依頼費用のその他経費が増加した。30年度に繰越した研究費は29年度に取得できた解析結果を基にさらに研究を進めるために使用する予定である。vivoでMyeloid-T progenitorを同定し正常Myeloid-Tの分化機構の解明およびMyeloid-T白血病の発症機序を解明する目的で、CEBPA3'UTRコアエンハンサーを用いたレポータートランスジェニックマウスを作成する予定である。コンストラクト作成が遅れており、この作成に費用が掛かるため最終年度まで引続き研究課題をさらに進捗させるために次年度使用とした。
歯周病巣局所における歯肉線維芽細胞との相互作用による樹状細胞活性化機構の解析

歯肉に存在する樹状細胞(dendritic cell;DC)は、貪食によるprocessingを経た菌体抗原の獲得とmaturationを経て、T細胞に抗原提示することにより、歯周病原性細菌に対する特異免疫応答の開始に重要な役割を果たす。DCの遊走・定着の過程においてはリンパ球だけではなく歯肉線維芽細胞(HGF)とのcontactが生じ、何らかの活性化がもたらされる可能性が想定される。本研究においては、HGFとDC間の細胞接着機構にPgLPSが及ぼす影響についてE.coli(Ec)LPSを対照として比較、検討を行い、以下の結果が得られた。1)TNF-α刺激HGFでは未刺激HGFに比べてDCとの接着が有意に亢進した。また、EcLPSでHGFを刺激した場合には、接着に有意な変化はみられず、PgLPS刺激では逆に抑制傾向がみられた。3)HGF上において、接着分子であるICAM-1,VCAM-1およびfractalkineともに発現がみられた。4)DC上にICAM-1のリガンドであるLFA-1(CD11a/CD18)およびMac-1(CD11b/CD18)の発現が強くみられた。VCAM-1のリガンドであるVLA-4(CD49d)についてもわずかにDC上に発現がみとめられたが、fractalkineのリガンドであるCX_3CR1の発現は認められなかった。またEcLPS刺激DCではCD11a,CD11bともに発現の増加がみられたが、Pg線毛およびペプチドグリカン刺激では逆に発現が抑制されることが分かった。5)DC上のLFA-1を中和抗体で前処理することによりHGFとの接着が強く抑制され、Mac-1抗体の前処理ではほぼ完全に接着が抑制されることが明らかとなった。一方、VLA-4抗体処理では細胞接着に影響はみられなかった。以上より、DCとHGFの接着にはLFA-1/Mac-1とICAM-1を介した経路が主に働いており、DC上およびHGF上の接着分子を介して、DCの活性化や成熟化あるいはHGFの活性化が歯周組織内で生じている可能性が考えられる。(以上の内容は東北大学歯学雑誌第26巻第2号2007年において研究発表したものからまとめました。)歯肉に存在する樹状細胞(dendritic cell ; DC)は、貪食細胞によるprocessingを経た菌体抗原の獲得とmaturationを経て、T細胞に抗原提示することにより、歯周病原性細菌に対する特異免疫応答の開始に重要な役割を果たす。DC活性化ならびにmaturationの相違は、誘導される特異T細胞免疫応答に影響を与えるが、我々はこれまでにPorphyromonas gingivalis (Pg) LPSによりCD14^+CD16^+サブセットが誘導され、特異な活性化が生じることを明らかにしている(Kanaya S., 2004)。DCは歯肉粘膜固有層内においてT細胞との凝集塊を形成することも報告されており、その遊走・定着の過程においてはリンパ球だけではなく歯肉線維芽細胞(HGF)とのcontactが生じ、何らかの活性化がもたらされる可能性が想定される。これらの結果は、歯周病の炎症病巣局所におけるDC-HGF間の細胞接着亢進を強く示唆するもので、DC、HGFの両者に何らかの細胞機能修飾が生じている可能性が推測される。
高度情報社会において国民の個人情報を公権力が扱う場合の憲法上の問題

近年において、公的機関が個人の個人情報を扱う場合に生じうる、憲法上の権利に関係する問題を扱った。本研究においては個人情報の処理を情報の収集・保存・利用の段階に分け、それぞれの段階が人権との関係でもつ重要性について、日本とドイツの状況を比較することを通じて検討した。それらの研究の結果、ドイツにおいては情報が収集される際の問題について軽視されているわけではないものの、日本と比べて情報の保存・利用の場面に検討の重点が置かれるようになっていることを明らかにした。本研究は、高度情報社会において公権力が、国民の個人情報を扱う場合の問題を研究対象としている。平成24年度の研究においては、公権力が情報を収集する危険性についての検討を、主な課題とした。警察や公安をはじめとする、国や地方公共団体の行政機関による情報収集は、国民の憲法上の権利という観点で重要な意義を有する。公安による情報収集は、一定の個人イメージの形成につながるものであり、場合によっては「レッテル張り」にもなる危険性がある。また、警察による情報収集は、その対象となった個人を「犯人扱い」することになる危険性をもつものである。平成24年度の研究においては、主に通信傍受や室内での会話の盗聴と措置に対する権利保護を主な検討課題とした。通信傍受法は日本においても制定済みであり、最高裁判所による判例があるため、それらの研究と検討を行った。その一方で、室内での会話の盗聴は現在のところは行われていないが、政府の審議会においては導入の是非も検討され始めている。これらの措置は、すでにドイツにおいては行われており、連邦憲法裁判所の判決も少なからず出されている。ドイツにおいては、盗聴の対象となっている通信や会話に、犯罪に関連している情報があるかどうかは、実際に盗聴を行ってみなければわからないという問題が活発に議論されている。仮に、犯罪に関連のない通信・会話であることが判明し、データが削除されるとしても、いったんは警察や公安によって知られてしまうという問題である。ドイツの判例・学説の研究を通じて、たしかに「いったんは知られてしまう」という問題はあるものの、依然として「知ってはいけない」という場面がなくなったわけではなく、また、一定の空間や通信が絶対的に保護されるわけではない場合であっても、それに対する審査はドイツにおいては厳格であり、恐らく今後もそうであり続けるだろうとの見解をもつに至った。2011年度と2012年度の研究において、公的な機関が個人の情報を収集する際に個別・具体的な法律上の根拠が必要かという点、また、情報を収集すること自体の危険性といった観点から、日本とドイツの判例を比較・分析した。そこで行われた研究を基に、昨年度は学説の研究を加え、3年間の研究を総括することを目指した。文献講読を通じた研究が中心であったが、9月にはドイツに出張し、ミュンヘン大学の協力を得て情報収集や資料取集などを行った。研究成果として論文を1本、判例の解説を日本とドイツのもの、それぞれ1本ずつ公表した。論文として公表したものにおいては、情報自己決定権などの基本権が何を保護しているのかを考える上で裁判所の役割について検討することが必要であるとの指摘を行った。判例の解説においては、日本の裁判所においては、警察などの公的機関が個人の情報を取得する際の危険性について、一定程度の配慮がなされているとはいえ、それが保存・利用されることによって個人に対して生じうる不利益については、あまり検討されない傾向もあることを紹介した。またドイツの判例を紹介するなかでは、ドイツの判例は個人情報が取得された後の保存・利用のあり方についても、その合憲性が審査される傾向があることの見解を示した。これらの点については以前の研究においても指摘していたが、論文においては学説における様々な指摘も紹介した。昨年度の研究は、ドイツにおいては判例・通説ともに、個人情報が収集される危険性だけでなく、収集された情報の保存・利用にまで審査が及んでいることを、学説も参照することで明らかにし、それを日本において議論する際に取り入れることを一つの目的としていた。研究業績として公表した論文等において示したことは、昨年度に行われた研究の目的が十分に達成されたことを示しているように思われる。本研究は、高度情報社会において公権力が、私生活の核心に関わる重要情報から、私生活とはほとんど関わらないような些細な情報まで、国民のあらゆる個人情報を収集・保存できるようになったことを背景としている。そこで、それ自体としては重要とは思われない情報であっても、それを大量に収集・保存することの問題に焦点を当て、この問題に関する日本とドイツの状況を比較することで、その憲法学上の問題について検討することを、研究の目的とした。2011年度は、まず4月から9月までドイツ国内で在外研修を行った。また、3月にもドイツに出張し、そのようなドイツ国内での研究を通して、ミュンヘン大学の関係者と意見交換を行う機会をもった。在外研修においては、ドイツ連邦憲法裁判所の前長官である、ハンス・ユルゲン・パーピア教授の講座において研究を行った。

その際には、主にドイツ語で書かれた文献を用いた研究を行い、それと並行して、同教授からはもちろんのこと、そこで勤務している助手等から、ドイツの憲法をめぐる現状について、情報を収集した。10月に帰国したのちには、日本国内において、ドイツ語で書かれた文献に加え、邦語で書かれた文献も使用して研究を進めた。10月に行われた公法学会や全国憲法研究会、月例で行われている憲法理論研究会やドイツ憲法判例研究会など、各種の国内の研究会に参加し、他大学の憲法研究者との意見交換も行った。3月には、物理的な強制力を伴わない措置に対する法律的根拠の必要性について、研究会報告を行った。これは第一の研究テーマとしての「近代国家における基本的要請としての、具体的な法律上の根拠」に関わる報告であり、主に日独両国の判例の比較を行った。平成24年度中に行う研究の主な目標として、公権力が情報収集を行う場合について、日独両国の判例を比較・検討することを挙げていた。公権力が国民の個人情報を収集する場合にとどまらず、公権力が個人情報を保存・利用しようとする場合に生じうる問題についても検討することは、平成25年度の課題として挙げていたが、平成25年度中に行う予定であった研究の一部も、平成24年度中に行うことができた。また、平成23年度に行う研究においては、国や地方公共団体の機関が、国民や住民といった個人の情報を収集する際に、その根拠として、具体的な法律が制定されている必要があるかどうかという観点から、日本の各最高裁判所とドイツ連邦憲法裁判所おける判例に関する分析を行うことを予定していたが、それについても研究を完了することができた。また、学説についての検討もすでに行うことができたため、平成23年度・平成24年度に行われるものとして当初計画していた研究計画と比較した場合に、これまでの研究は、本研究を開始した時点で予定していた以上に、順調に進展させることができたと言えると思われる。これらの論点についての研究方法としては、日本の文献やドイツの文献を講読することを通じた文献研究や、日本国内の各種研究会に参加することを通じた研究を予定していた。さらには、ドイツ国内において、特にミュンヘン大学の法学部資料室における文献収集や、同大学法学部の関係者との間で行う、情報交換も予定していた。いずれについても平成24年度に行うことができた。研究の方法という観点においても、本研究は順調に進展していると言えると思われる。本研究においては3つの論点について明らかにすることを目的とした。(1)「近代国家における基本的要請としての、具体的な法律上の根拠」、(2)「情報が収集されることで発生する危険」、(3)「何が憲法に関連する問題なのか-情報の収集なのか、保存なのか、利用なのか」の3点がそれにあたる。3月に行った研究会報告は、物理的な強制力を伴わない措置に対する、具体的な法律上の根拠の要否について検討するものであり、上記の論点のうち(1)に該当するテーマに関わるものであり、その点についての研究目的を、まずは達成できたといえる。
BMPおよびLIFシグナリングを介した視神経グリア細胞の分化・成熟機構の制御

私たちの脳は神経細胞の他にグリア細胞と呼ばれる細胞が多数存在し脳機能調節に重要な役割を担っている。グリア細胞の一つであるオリゴデンドロサイトは中枢神経系のミエリンを形成する。このオリゴデンドロサイトの増殖分化・成熟にサイトカインの一つ骨形成タンパク質(BMP)が重要な役割を担っていることを、BMP受容体1b欠損マウスの発達段階視神系を用いて明らかにした。中枢神経系グリア細胞の多様性に興味を持ち研究を行っているが、現在は特にサイトカインの一つであるBone morphogenetic protein(BMP)が、中枢神経系グリア細胞の機能調節にどのように関与しているのか焦点を当てている。BMP受容体遺伝子の一つであるBMPR1b欠損マウスの視神経を調べた結果、予想に反してミエリンは正常に形成されていた。しかしながら、非常に興味深いことに生後10日をピークに異常に増殖した細胞塊が視神経軸索の間に多く観察された。この細胞塊は生後14日ではほとんど消失し、軸索走行も正常に戻っていた。様々な細胞マーカーを用い免疫染色した結果、異常に増殖した細胞塊はオリゴデンドロサイト前駆細胞の性質を持った細胞であり、日齢を追うごとに正常に分化しミエリンが形成されていた。BMPが神経発達に重要な分子であることは以前から多く報告されているが、数多く存在するBMPレセプターの中の単一レセプター欠損で生体に異常を来すという報告は全くなく、BMPR1bを介したシグナルがグリア細胞の分化に関与している直接の証拠を得ることが出来た。さらに、今回の結果より、BMPシグナリングが発達段階の限られた一時期に視神経内グリア細胞の細胞増殖・分化を制御している可能性が示唆された。一方、別のサイトカインであるLeukemia inhibitory factor(LIF)を欠損させたマウスの視神経が、同じ時期に視神経ミエリン形成の遅延を来すことも見出している。この異常も生後14日以降には消失し、LIFが発達段階の一時期に優位に機能していることが示唆された。今後BMPとLIFの両シグナルがどのようにグリア細胞の分化・成熟に関与しているのか詳細を明らかにして行く予定である。近年、神経系のニューロン以外の細胞であるグリア細胞が脳機能制御に大きな役割を果たしていることが明らかとなって来た。申請者はこの中枢神経系グリア細胞の多様性に興味を持ち研究を行っている。今回の研究では特にサイトカインの一つである骨形成蛋白質(Bone morphogenetic protein (BMP))が、発達段階中枢神経系のグリア細胞にどのように関与しているか明らかにする目的で研究を行った。BMP受容体遺伝子の一つであるBMPRlb欠損マウスの視神経を調べた結果、非常に興味深いことに生後1日目より異常に増殖した細胞塊が視神経軸索の間に観察された。この細胞塊は日齢とともに小さくなるが、4ヶ月齢視神経でも完全には消失しない。様々な細胞マーカーでの免疫染色および電子顕微鏡による詳細な形態観察の結果、増殖した細胞塊は生後1日目では神経幹細胞の性質を有すること、その後オリゴデンドロサイトおよびアストロサイトに分化することが明らかとなった。BMPが神経発達に重要な分子であることは以前から多く報告されているが、数多く存在するBMPレセプターの中の単一レセプター欠損で生体に異常を来すという報告は全くない。また他のレセプターであるBMPR1aが主体となってBMPシグナリングを制御していると考えられていた。したがって、今回初めてBMPR1bを介したシグナルが視神経オリゴデンドロサイトおよびアストロサイトの分化に関与している直接の証拠を得ることが出来、BMPR1bを介したBMPシグナリングが発達段階の限られた一時期に視神経内グリア細胞の増殖周期を制御していることを見出し、グリア細胞の成熟メカニズムの一端を明らかにすることが出来た。
鍼治療はオレキシンならびオキシトシンの分泌をコントロールできるか？

まず,円皮鍼の長さの違いによってオレキシンやオキシトシンの分泌に与える影響が異なるのかを検証した。一般臨床でも使用されている0.3mm,0.6mm,1.2mmの円皮鍼を,対照群には鍼先をカットしたシャム鍼をラットのヒト百会穴相当部位(頂門穴)に貼付した。貼付から24時間後のオレキシン,オキシトシンの分泌を調べたところ,オレキシンは,統計的有意差はなかったものの,長さに応じて分泌の抑制傾向が認められた。一方,オキシトシンはいずれの長さでも変化は認められなかった。オレキシン分泌に関しては,長さの違いが生体に与える影響が異なる可能性はありそうである。昨年度は,慢性ストレス(1週間の社会的孤立ストレス)モデルを使用して円皮鍼の効果を検証したが,今年度はストレス負荷の方法を変え,急性ストレス(90分間の拘束ストレスモデル)を使用した。ヒト百会穴相当部位(頂門穴)に1.2mmの円皮鍼を貼付し,90分間の拘束ストレス負荷の後,オレキシン,オキシトシンの分泌の変化を調べた。慢性ストレス実験の際は,ストレス負荷によってオレキシンならびオキシトシンの分泌が亢進したが,円皮鍼治療によってその亢進が抑制された。興味深いことに,今回の急性ストレス実験では,ストレス負荷によってオレキシン,オキシトシンの分泌は低下したが,円皮鍼治療によって,その低下が抑制された。ストレスの違いによってオレキシンやオキシトシンの分泌が促進されたり、抑制されたりしているが、円皮鍼治療によって過剰な分泌は抑制され、分泌の低下に対しては分泌を高める鍼治療特有の中庸化作用の結果と考えられる。ストレス負荷の方法を,当初の予定とは変更した。予定していた慢性ストレス実験では,期間的に長く,その間に貼付した円皮鍼がはがれてしまうことが多く,短期間のストレス負荷に変更した。昨年度の末で,一旦論文にまとめ投稿する予定であったが,現在執筆中である。今年度は,疼痛モデル等ストレスモデル以外のモデルに対しての検討も行っていく。オレキシン,オキシトシンともに鎮痛作用を有し,鍼鎮痛に置いてのオレキシン,オキシトシンの関与も調べる。視床下部で分泌される神経ペプチド(オレキシンやオキシトシン)が様々な生理機能の調節に関与し,これらの分泌異常が種々の疾患を引き起こしている。本研究は,治療用鍼の一種である円皮鍼によるオレキシンやオキシトシンの分泌調節を介した生体の調節機能を明らかにすることを目的とした。視床下部-下垂体-副腎皮質系,あるいは視床下部-交感神経-副腎髄質系のストレス反応の修飾にオレキシンやオキシトシンが関与し,ストレス負荷によってこれらの分泌異常が生じ,種々の愁訴や疾患の発生に関与している。まずは,ラット社会的孤立ストレスモデルを用い,円皮鍼による抗ストレス作用,ならびオレキシン,オキシトシン分泌の変化を検証した。Wistar系雄性ラットをコントロール群,ストレスモデル群,ストレスモデルに円皮鍼(長さ0.3mm)ならび円皮鍼(同1.2mm)を貼付する群に分けた。ストレス負荷は8日間単独飼育することによって行い,Control群は1ケージに34匹のグループで飼育した。ストレス負荷開始から7日目に、PTN群には円皮鍼を、Stress群にはシャム鍼をヒト百会穴相当部位(頂門穴)に貼付した。実験8日目(貼付から24時間後),ストレス行動(侵入者に対する攻撃時間)の観察,血漿コルチコステロン,オレキシン,オキシトシン濃度の測定を行った。0.3mmの円皮鍼と比較し1.2mmで有意な抗ストレス効果が認められ,ストレス負荷によって高まったコルチコステロン,オレキシンならびオキシトシンの分泌が,1.2mmの円皮鍼で有意に抑制された。その後,経穴を変え(胃兪穴)検証したが抗ストレス作用は認められなかった。円皮鍼の長さの違いによる効果の違いは報告されていない。また経穴の違いによっても効果が異なることが示唆された。本年度の目標のひとつに,円皮鍼の使用方法の確立を挙げ,円皮鍼の最適な介入条件を検索した。使用する鍼の長さ(0.3, 0.6, 1.2mm,対照として針先をカットした絆創膏のみ),経穴(他の経穴,非経穴部位との比較),期間(24時間,48時間,72時間)の条件をかえて,円皮鍼の抗ストレス作用の効果判定,オレキシン・オキシトシンの測定を行う予定であった。鍼の長さに関しては0.3mmと1.2mm,経穴に関してはヒト百会穴相当部位と胃兪穴相当部位とで比較した。なお,期間に関しては,現状では24時間のみ行った。行えていない介入条件に関しては,引き続き次年度に行っていく。

昨年度は,慢性ストレス(1週間の社会的孤立ストレス)モデルを使用して円皮鍼の効果を検証したが,今年度はストレス負荷の方法を変え,急性ストレス(90分間の拘束ストレスモデル)を使用した。ヒト百会穴相当部位(頂門穴)に1.2mmの円皮鍼を貼付し,90分間の拘束ストレス負荷の後,オレキシン,オキシトシンの分泌の変化を調べた。慢性ストレス実験の際は,ストレス負荷によってオレキシンならびオキシトシンの分泌が亢進したが,円皮鍼治療によってその亢進が抑制された。興味深いことに,今回の急性ストレス実験では,ストレス負荷によってオレキシン,オキシトシンの分泌は低下したが,円皮鍼治療によって,その低下が抑制された。ストレスの違いによってオレキシンやオキシトシンの分泌が促進されたり、抑制されたりしているが、円皮鍼治療によって過剰な分泌は抑制され、分泌の低下に対しては分泌を高める鍼治療特有の中庸化作用の結果と考えられる。ストレス負荷の方法を,当初の予定とは変更した。予定していた慢性ストレス実験では,期間的に長く,その間に貼付した円皮鍼がはがれてしまうことが多く,短期間のストレス負荷に変更した。昨年度の末で,一旦論文にまとめ投稿する予定であったが,現在執筆中である。円皮鍼の介入条件の違いによる効果の違いについての検証は引き続き行っていく。ストレスもその条件が変わると,オレキシンやオキシトシンの分泌傾向が異なる可能性がある。他のストレスモデル動物を用い,円皮鍼の抗ストレス作用,ならびオレキシン・オキシトシン分泌の変化を検証する。今年度は,疼痛モデル等ストレスモデル以外のモデルに対しての検討も行っていく。オレキシン,オキシトシンともに鎮痛作用を有し,鍼鎮痛に置いてのオレキシン,オキシトシンの関与も調べる。研究の進行が若干遅れたため,使用額(ELISAキットの購入)が予定よりも少なくなりました。遅れた分も既に4月より始めていますので,翌年分と合わせて使用いたします。論文投稿が遅れているため,投稿料分が残っています。本年度の予定研究の遂行と論文執筆を並行して行います。
大学教育で必要な数学能力習得のための誤り修正支援付適応型学習支援システムの構築

本研究では、大学生の数学の能力に関して、どこまで理解しているか、どこでつまづいているかを診断し、学習が不十分なものに対しては適切なアドバイスを与えて習得を促す適応型学習支援システムを構築した。その際、従来では扱うことのできなかった大問・小問構造(テストレット形式)の問題を、ベイジアンネットワークモデルにより表現し、実在するペーパーテストの問題項目をCAT(コンピュータ適応型テスト)上に実装することができた。本研究の目的は、数学の学習者の能力に関して、どこまで理解しているか、どこでつまづいているかを診断し、学習が不十分なものに対しては適切なアドバイスを与えて習得を促す学習支援システムを構築することである。本年度はその基礎データとなるデータの収集とその解析、誤りの類型化などを行った。以下に具体的な内容を記す。1.学習状況調査神奈川県・茨城県・滋賀県の公立小・中学校において、学習状況調査を行った。データを集計し、公表している。2.誤りの種類の分類学習結果のデータより、どのような誤りを犯しているかを潜在変数モデルを用いて多変量解析的に分類した。3.誤り診断の自動化アルゴリズムの構築確率ネットワークモデルにより、効率的な誤り診断アルゴリズムを開発した。これらの内容について、海外および国内の学会において研究発表を行った。本研究では、大学生の数学の能力に関して、どこまで理解しているか、どこでつまづいているかを診断し、適切なアドバイスを与えて習得を促す学習支援システムの研究を行った。本研究にて取り扱う分野を、単元や小テーマごとに分け、それらの項目間に従属関係を設定し、それらの関係を因果推論モデルであるベイジアンネットワークモデルを用いて表現し、適応型テストシステムを作成した。このシステムは単なる評価システムではなく、学習者の理解状態を各レベルごとに確率で表現し、誤り修正のための適切なアドバイスを与える機能も備えことによって、より実際的にも有効なシステムであることが確認された。本年度は特に以下の5項目について行った。1.推論計算アルゴリズムの作成学習者に問題を出し、回答を得、適切な支援を与えるシステムプログラムを作成した。ベイジアンネットワークによる推論アルゴリズムを基礎とするが、テストレット形式の問題を取り扱うことができるよう、小ネットワークを一つのノードとして扱うアルゴリズムを開発した。2.誤り修正支援のための情報提示項目の検討学習者の誤りや思い違い(バグルールなど)が見受けられた場合、その誤りを修正するための適切なメッセージやアドバイスを自動表示する機能を備えるための情報提示やメッセージが適切であるかを検討した。大学生の被験者により、効率のよい誤り訂正の情報内容・提示の仕方を確認した。3.Web上への実装構築したシステムをWeb上に実装した。4.システムの評価実験大学生を被験者とし、システムの有用性について評価実験を行った。5.従来のIRT法との比較従来の項目反応理論(IRT)では扱えなかったテストレット形式の問題について新たなモデルを設定し、従来法との比較を行った。これらの成果については、国内外の学会において発表を行った。
がん性疼痛コントロールに役立つ「痛み計」の開発に関する研究

本研究の目的は、がん患者の疼痛コントロールに役立つ「痛み計」を開発することである。痛み計(23cm×6cm×2cm,160g)は、数値0から10が左から右へ約1cmの等間隔で並び、がん患者が痛みに合わせて、「全く痛くない」のレベルを示す0から「これ以上ないほどの強い痛み」のレベルを示す10の11段階の数値で、主観的な痛みの強さを表現するもので、その数値を記録・保管する小型で軽量な道具である。パソコンに接続すれば、痛みの24時間推移をグラフで一目瞭然に見ることができる。平成16年度当初は、触れるだけで数値が入力できる発汗計を組み込んだ皮膚電気抵抗型を作製したが、健康人と異なり患者の場合、指の皮膚面の乾燥により皮膚抵抗がほとんど無限大に近似して電極間電位が高くならないために数値が表示されない問題があった。次に、光学式に検知する光センサを用いて痛み計を試作し、特許を出願した。平成17年1月に倫理的に配慮してフィールド調査を始めたが、照明や日光の照度によって光センサの作動が不安定になる問題が新たに発生し、最終的に押しボタン式に変更した。対象は、大学病院の内科系病棟に入院中で、疼痛コントロールのためにオピオイドを使用しているがん患者10名で、平均年齢62.4(SD7.04)歳、疾患は肺がん9名、胃がん1名である。14日間の入力総回数は平均64.4(SD36.1)回で、スピアマンの相関係数からみて、痛み計の入力回数が多くなるにつれて、患者が出力されたグラフを見る頻度は多くなり、グラフを元に医師と話し合うことが増え、他の患者にも勧めたいという気持ちは高くなり、治療に参加している実感が高まった。これらの結果から、痛み計は、利用頻度が高い患者にとってセルフケアを促進するツールとなり得ることが示唆された。
語用論発達評価法の開発：障害種別を超えて

比喩・皮肉・間接依頼・丁寧さ・その他の領域にまたがる27の下位検査項目を確定し、その音声と字幕付きアニメーションを作成して、インターネット上に搭載した。この「ことばのつかいかたテスト」を102名の一般小学生、102名のその母親、39名の幼稚園児、ADOSで診断された自閉症スペクトラム障害児30名、その比較対照の定型発達児16名にオンラインで実施した。得られた結果について、テトラコリック相関係数に基づくα係数を算出したところ、全体項目(母親で正答率が90%以下の2項目を除く)で.94、5つの下位領域で.68から.88と十分な値を示し、高い信頼性が得られた。カテゴリカル因子分析を実施して1因子構造であることが示された。自閉症児30名と、定型発達児(一般小学生と一般幼稚園児。SCQがカットオフを超えた者はいない)157名とを比べると、「ことばのつかいかたテスト」の総正答数は有意に自閉症群が低かった。「ことばのつかいかたテスト」の総正答数、下位領域別の正答数と、CCC-2のGCC及び語用能力関連4下位尺度の評価点の相関をとったところ、GCCはことばのつかいかたテストの過半のパラメタと相関。CCC-2の「定型化されたことば」はことばのつかいかたテストのどのパラメタとも相関がない。「間接依頼」はCCC-2の4パラメタで相関がない。「総正答数」はCCC-2の語用的側面の4つと相関がある。ただしいずれの相関も係数は低い。「ことばのつかいかたテスト」はCCC-2と一部重複しつつも、異なる語用能力の側面をとらえていることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。3つの研究計画を実施した。1)子どものコミュニケーションチェックリスト(CCC-2)日本版の標準化群、自閉症群および言語障害群の関連を検討、2)先行研究をレビューし、語用論発達評価法のパラメターを特定、3)小学校のことばの教室ならびに聞こえの教室担任教員を対象とするアンケートの実施、の3計画である。1)については、CCC-2の全般的コミュニケーション能力群(GCC)と、社会的逸脱の偏り群(SIDC)の2つの変数について、自閉症群、言語障害群のそれぞれが標準化群の示した分布の中に納まること、SIDCの分布は自閉症群、標準化群、言語障害群の順で大きくなり、原著者Bishopが示唆している通り、一方の極に自閉症、反対極に言語障害をおく、連続的な分布をなすことが確認された。GCCが、自閉症群、言語障害群と標準化群のあいだに量的な連続性を示し、自然なカットオフは存在しないことが明らかとなった。この成果については現在国際誌に投稿中である。2)については、関連性理論でいう「一義化」「飽和」「自由拡充」「アドホック概念形成」「推意」、「丁寧さ」「文脈的推論」「比喩・慣用句」「文脈の利用」にわたって下位項目を仮に作成した。ワークショップで検討し、実施プランを準備中である。3)については東京都難聴言語学級連絡協議会に協力を依頼し、375名の教員を対象に、言語障害、自閉症、学習障害、難聴にまたがって「不適切なコミュニケーションのエピソード」の報告を求め、44名から回答があった。2)の語用論発達評価法仮案に追加して評価の枠組みを構築する準備を行った。研究実績の概要に示した3つの研究計画が順調に進行し、語用論発達評価法の試案を作成する準備が着実になされた。会話分析が自閉症にのみとどまっている点がやや遅れを示している点であるが、それ以外は当初の予定通りである。1)研究代表者と分担者が各種障害の子どもについての親子会話分析を実施した。その結果はオンラインで実施するコンピュータタスクの下位項目選定に反映させた。自閉症児と大人との会話の分析からは、終助詞つきコメントへの無反応、大人の会話と無関連な行動の開始、前置きなしの会話、交渉を通じた合意形成の失敗、聞き手を特定しない話し方が析出された。2)オンラインコンピュータタスクの作成が28年度中に完了しなかったため、それとCCC-2、会話分析の結果との関連検討ができなかった。文章題とオンラインコンピュータタスクの精選は実施できた。3)平成27年度末に実施した、375名のきこえとことばの教室担任教員へのアンケート結果をオンラインコンピュータタスクの選定に反映させた。話題管理の不適切さ「そういえば」(借りた本の話をはぐらかすなど)、聞き手の状態を考慮しない(授業中この問題の答え教えてといい隣の子が無視したのをいじめている)、前提非共有(日曜日にイオンにいったよ誰と?太郎それだれ?だから太郎だよ)、心的語彙の誤用(大震災で大勢の人がなくなって僕は感動しました)、不適切な呼びかけ形式(田中君の番だよとサイコロを渡すと、田中君の番ですという)、正直すぎる発言(自己紹介ができなくて僕は僕はと言いよどむと、なんで名前いわないの?ときく)4)オンラインコンピュータタスクの定型発達児100名と各種障害児100名への実施は、オンラインコンピュータタスク未完成のため未実施。5)会話分析の結果に基づきコーディングシステムを構築した。6)コーディングシステムによるコード化を実施し、どの障害でも語用障害が広範で多岐にわたることを確認した。