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身体教育をめぐる日本的心性の基盤形成：幕末明治期の渡邊昇と藤田東湖の武術思想

本年度は、渡邊昇をめぐる社会と武術・武道の背景をおさえて、彼の武術思想を明らかにすることを研究の目的としていた。昨年度までに昇関係の資料整理を終えていたが、本年度においては一部の資史料を除き、一定程度の資史料収集を終えた。我が国における体育・スポーツ史通史の把握に努め、各時代における武術・武道の位置づけを思想的視角から検討を続けてきた。また武術・武道に関する思想の日本的な情勢について整理し、その変遷を深めた。その一部は『大村史談』第70号(田端真弓、「幕末を支えた大村藩と藩士たち」、pp.50-69)に反映されている。研究の総括を見越した全体的把握という点で、昨年度よりも大きく深められたと考える。先に述べたように、一部の資料収集が遅れてはいるが、その背景となる資料を新たに収集することができ、来年度への準備が整った。上記2件の研究成果については、いずれも成果の一部のみとなっていることから「10.研究発表」への記載からは除外して本項に記述した。昇に関する資史料を丹念に調査したところ、彼の大日本武徳会での関わり方や功績の詳細を調べる必要があることが判明した。その過程においては、明治から昭和期を生きた一人の剣術家を中心にみていくことが重要であることが明らかになり、それらを調査することに予定外の時間を費やすことになった。しかし、これによって来年度の課題が明確になり本年度の重要な成果となった。研究資史料の入手が所蔵先の事情によって遅れている。そのため、研究の構想は確認しているが、予定や計画に対して「やや遅れている」とした。昨年度、本年度の実績に示したように、所蔵先の事情によって収集を終えていない資史料があるが、来年度それらの資史料の入手をすることが課題である。また、今年度収集した資史料については、内容を精査しながら読み進めていく。本研究は身体教育の表層と日本人の内面に着目して、幕末大村藩士渡邊昇(以下昇とする)と幕末水戸藩士藤田東湖の武術思想の検討を主たる目的とするもので、日本的メンタリティを明らかにするものとして位置づく。代表者はこれまでの研究の経過から、すでに昇に関する一部の史資料を収集してきているが、それは彼の経歴に関するものであったり、また幕末期に関する資料であったりと断片的なものにとどまっていた。そこで、平成29年度は主に昇の幕末明治期の経歴を整理し、さらに明治期関連史資料の収集にあたること、そしてそれらの史資料から思想の構造を把握することを計画としてあげていた。これらの計画に対して、一定程度の資料収集を終え、資料内容の抽象的な把握には到達したが、具体的な内容の検討には至らなかった。しかし、この過程においては、当初想定していなかった角度からの検討が必要になることが明らかになり、それは本研究にとって貴重な成果となった。また、計画通りに昇の経歴を武術界、政治界に分類して整理したことにより彼の生涯の全体像が明らかにされ、そこから生じた問題意識から彼が生きた時代の社会状況、例えば、当該時代の思想構造的側面からの体育・スポーツの把握、思想的側面からの武術、武道(主として大日本武徳会)の動向、明治期における国家主義などの把握に着手することができた。これによって、彼の位置づけと把握をめぐる研究方法は今後精緻なものとなると考えている。これらの研究状況から、当初研究の計画段階で予想されていた昇の思想、位置づけは、総括的に考えれば再検討、再考されるべきことが明確になってきた点でこれまでにない進展があったと捉えられる。「研究実績の概要」で示したように、当初の計画であった史資料を一定程度入手することや昇の経歴を整理することができ、当初予定していなかった構想が見出された点である程度の達成がみられた。しかし、研究の経過や史料館の事情などによって一部の史資料については未入手のままになっていること、その検討が遅れている点においては計画通りであったとは言い難い。一方で、研究の経過から当該年度以降の着手を予定していた検討に入り、当該年度の計画と同時並行で進められた点で、平成29年度については「おおむね順調」と判断した。

その過程においては、明治から昭和期を生きた一人の剣術家を中心にみていくことが重要であることが明らかになり、それらを調査することに予定外の時間を費やすことになった。しかし、これによって来年度の課題が明確になり本年度の重要な成果となった。研究資史料の入手が所蔵先の事情によって遅れている。そのため、研究の構想は確認しているが、予定や計画に対して「やや遅れている」とした。すでに「研究実績の概要」と「進捗状況」で示したように、収集を終えていない史資料があるため、まずそれらの入手に努めたい。今後は、結果的に前倒しで進めることとなった社会状況の把握に関する検討を継続し、昇の社会的位置の確認していきたい。その把握こそが、平成29年度の研究実績を発展させ、研究成果に到達させるものと考えている。さらに、上述のような細部にわたる研究の内容を確認しながら、総括的観点から研究の全体構想と研究の方向性を再検討していくことが平成30年度以降の最大の課題となる。昨年度、本年度の実績に示したように、所蔵先の事情によって収集を終えていない資史料があるが、来年度それらの資史料の入手をすることが課題である。また、今年度収集した資史料については、内容を精査しながら読み進めていく。
少数の基準位置情報をモバイルセンサー間で補完する位置推定技法に関する研究

本研究では,繁華街やターミナル,モールなどを往来する多数の歩行者群の位置推定や行動履歴収集のための新しい位置推定方式を考案した.一般に,モバイルセンサーの位置推定手法としては,複数シードからの電波強度の大小や同期データの到着時間差を利用したレンジベースの位置推定手法と,シードからの電波の受信の有無やホップ数などから位置推定を行うレンジフリーの位置推定手法がある.本研究ではレンジフリーの位置推定手法に,隣接モバイルセンサー群の推定位置と移動方向・速度情報を併用した位置推定手法を提案している.提案手法では,過去数秒間の各モバイルセンサーの推定位置情報とそのノードが収集した周辺モバイルセンサーの推定位置情報に基づき,現在の推定位置情報を計算している.モバイルセンサー間の通信はZigBeeなど近距離無線通信(無線半径2030m程度)を想定し,位置情報を発信するシードを数十メートル毎に配置した環境で多数のモバイルセンサーを保持ずる歩行者が往来する状況を想定し,各モバイルセンサーの位置推定誤差が無線範囲の1/3程度の高精度の位置推定手法を考案した.さらに,MOTEのような処理能力の低い小型センサー上で位置推定を行う場合の推定誤差と計算時間の関係を調査することで,提案手法を小型センサー上で実現する場合の実用性・有効性を評価・検討した.各歩行者が道路脇のどの店を訪問したかなどが特定できる程度の高精度の位置推定手法を開発することで,各歩行者の嗜好に応じたショップ情報の配信や,通学路での児童の行動履歴の蓄積などが可能になる.本研究では,繁華街やターミナル,モールなどを往来する多数の歩行者群の位置推定や行動履歴収集のための新しい位置推定方式を考案することを目的とする.一般に,モバイルセンサーの位置推定手法としては,複数シードからの電波強度の大小や同期データの到着時間差を利用したレンジベースの位置推定手法と,シードからの電波の受信の有無やホップ数などから位置推定を行うレンジフリーの位置推定手法がある.本研究ではレンジフリーの位置推定手法に,隣接モバイルセンサー群の推定位置と移動方向・速度情報を併用した位置推定手法を考案した.提案手法の性能を評価するため,モバイルセンサー間の通信はZigBeeなど近距離無線通信(無線半径30m程度)を想定し,位置情報を発信するシードを100m程度毎(交差点毎程度)に配置した環境で多数のモバイルセンサーを保持する歩行者が往来する状況を想定したシミュレーションを行った.評価結果より,各モバイルセンサーの位置推定誤差が10m以下(無線範囲の1/3以下)となり,提案手法により高精度な位置推定が可能であることが分かった.さらに,実環境における性能を評価するため,考案した位置推定アルゴリズムをZigBee無線通信機能を持った小型センサー(MOTE)上に実装し,実際に位置情報を発するシードを建物などに配置し,複数のモバイルセンサーで相互に情報交換しながら位置推定を行う実装実験を行い,その精度や位置推定に要する時間などの基本性能を計測した.実環境における実験結果より,提案手法は交差点毎程度の間隔で位置シードを配置した環境において,各歩行者が道路脇のどの店を訪問したか,などが特定できる程度の高い精度を達成できることが分かった.このことから,提案手法を利用することで,各歩行者の嗜好に応じたショップ情報の配信や,通学路での児童の行動履歴の蓄積などが可能になることを確認した.本研究では,繁華街やターミナル,モールなどを往来する多数の歩行者群の位置推定や行動履歴収集のための新しい位置推定方式を考案した.一般に,モバイルセンサーの位置推定手法としては,複数シードからの電波強度の大小や同期データの到着時間差を利用したレンジベースの位置推定手法と,シードからの電波の受信の有無やホップ数などから位置推定を行うレンジフリーの位置推定手法がある.本研究ではレンジフリーの位置推定手法に,隣接モバイルセンサー群の推定位置と移動方向・速度情報を併用した位置推定手法を提案している.提案手法では,過去数秒間の各モバイルセンサーの推定位置情報とそのノードが収集した周辺モバイルセンサーの推定位置情報に基づき,現在の推定位置情報を計算している.モバイルセンサー間の通信はZigBeeなど近距離無線通信(無線半径2030m程度)を想定し,位置情報を発信するシードを数十メートル毎に配置した環境で多数のモバイルセンサーを保持ずる歩行者が往来する状況を想定し,各モバイルセンサーの位置推定誤差が無線範囲の1/3程度の高精度の位置推定手法を考案した.さらに,MOTEのような処理能力の低い小型センサー上で位置推定を行う場合の推定誤差と計算時間の関係を調査することで,提案手法を小型センサー上で実現する場合の実用性・有効性を評価・検討した.各歩行者が道路脇のどの店を訪問したかなどが特定できる程度の高精度の位置推定手法を開発することで,各歩行者の嗜好に応じたショップ情報の配信や,通学路での児童の行動履歴の蓄積などが可能になる.
イギリスの地方自治体における1990年度の予算編成過程の調査

私の研究は、計画調書に記したように、2つの側面からなる。すなわち、第1は、文献研究による予算編成過程の解明であり、第2は、イングランドとウエ-ルズの449の地方自治体にたいするアンケ-ト調査である。私は、1990年の夏までは主として前者を行い、それ以降は主として後者を行った。研究の重点は、もちろん、後者におかれた。そこで、ここでは、後者の状況に付いて報告する。予算編成過程に関する郵送調査は、日英の学会を通じて初めての試みであるため、先行する研究が全くない。そこで、私は、1990年11月に予備調査のため渡英し、バ-ミンガム市をはじめ6つの自治体を訪問して財政担当者に面会して、アンケ-ト調査票の原案を示して意見を求めるとともに1990年度予算の編成の実状について聞いた。帰国後出来上がった調査票は、1991年1月25日に、449団体に対して発送された。調査票の回収状況はきわめて良く、3月11日現在回収率は、60.5パ-セントである。なお、3月5日に、督促状が193団体に対して発送された。したがって、最終回収率は、80パ-セントを越えるであろう。この点で、まづ、この調査は大成功であったと言えるであろう。送られてきた調査票は、現在、審査中であるが、気が付いた点を一、二記せば次のようである。第1に、予算編成の方法は、大ざっぱに言って、基準予算編成と目標予算編成であること、第2に、予算編成に携わる関係者は、リ-ダ-,首席支配人、財政部長等であること、第3に、コミュニティ・チャ-ジによって地方財政が効率的になったと言う財政関係者は少ないということである。
異常ドップラー効果による遅波サイクロトロンメーザの研究

本研究では,異常ドップラー効果による遅波サイクロトロン共鳴相互作用の誘導放射を利用し単一スペクトルの電磁波を得る遅波サイクロトロンメーザを提案した。研究成果の概要を箇条書きにまとめる。・磁場システム製作と電子ビーム制御磁場配意が可変な磁場システムを新たに構築した。磁場コイルの電流分布と磁場配位の関係を定量的に調べ,軸方向414mm,半径方向60mmの範囲で変化率5%以内の磁場が得られた。この磁場による制御により,高真空状態において,60kV程度,数100Aの電子ビームを360mm以上伝搬させることができた。・異常ドップラー効果による遅波サイクロトロンメーザの研究遅波サイクロトロンメーザ動作の理論的解析結果は,米国の雑誌Phys. Rev. Eに論文として掲載された。また,K-Band大口径波形導波管により,チェレンコフ相互作用と遅波サイクロトロン相互作用によるマイクロ波発生について調べた。発振周波数は20-25GHz,発振電力は最大で約100kW(約2%)が得られた。比較的低磁場の領域で,非軸対称モードの発振が確認された。異常ドップラー効果による遅波サイクロトロンメーザ動作と考えられる。磁場によるチェレンコフ相互作用と遅波サイクロトロン相互作用の制御の可能性を示した実験結果である。・高周波数化の実験的研究Q-Band大口径波形導波管を使用して高周波数化の実験を行った。周波数約35GHzのミリ波が得られた。発振電力は最大で30kW程度以下(発振効率は約0.4%)で,K-Bandに比べ約1/4程度であった。遅波サイクロトロン相互作用とチェレンコフ相互作用との共鳴的動作や低磁場領域での安定化動作にはビームの精度の高い制御が必要である。大電流電子ビーム伝播の高精度な制御およびの技術開発が今後の課題といえる。今後も,理論解析と実験を連携させ,研究を進めていく必要がある。本研究では,異常ドップラー効果による遅波サイクロトロン共鳴相互作用の誘導放射を利用し単一スペクトルの電磁波を得る遅波サイクロトロンメーザを提案している。平成12年度に計画・実施した内容を以下にまとめる。(1)磁場システム製作と評価内径φ150mm,水冷式の磁場コイルおよび最大電流値500Aの磁場電源により,磁場配意が可変な磁場システムを新たに構築した。磁場の実測結果と数値計算との比較より,磁場配位と調整範囲を検討した。(2)遅波導波管の設計・製作および予備実験周期的コルゲートを用いた遅波導波管を設計・製作し20GHz帯と40GHz帯のマイクロ波発生実験を行った。磁場システムと遅波導波管の整合に予想以上に時間がかかり,予備実験では,磁場を印加した実験ができなかった。(3)電子ビーム源の製作と試験マルクス発生器およびパルス形成線より成る高電圧パルス電源を用いて,エネルギー70keV,電流値100Aの電子ビームを発生させた。陰極は冷陰極であるが,新たに考案した陰極構造を用いることで,パルス幅は目標の200nsより広がり,1μs程度が実現できた。上記のように,ほぼ計画通りに研究は進んだ。(3)では,冷陰極を用いたロングパルス・電子ビーム源の可能性の示唆しており,予想以上の成果といえる。しかし(2)では,磁場によるビームの制御が不十分で,得られたマイクロ波電力は低かった。

製作した遅波導波管により,設計通り20GHz帯と40GHz帯のマイクロ波が得られており,今後,磁場によりビームを制御することで,発振電力を向上させることを計画している。平成13年度の研究実績を以下にまとめる。(1)大電流電子ビーム発生実験と磁場による電子ビーム制御新たに磁場コイル3個を加えた合計10個の磁場コイルを使用した磁場システムを構築した。磁場コイルの電流分布と磁場配位の関係を定量的に調べ,軸方向414mm,半径方向60mmの範囲で変化率5%以内の磁場が得られた。この磁場による制御により,高真空状態において,50kV, 100A程度の電子ビームを360mm以上伝搬させることができた。冷陰極部には,ガスを充填する予定であったが,磁場による制御には不適切であった。(2)遅波サイクロトロンメーザの基礎的研究開発した電子ビーム源と磁場による電子ビーム制御を用い,遅波サイクロトロンメーザの基礎実験を行った。電子ビームパラメータの測定系,マイクロ波測定系を整備し,マイクロ波実験を行った。ピーム径を大きくして遅波導波管管壁近を伝搬させると強いチェレンコフ発振が得られた。発振周波数帯は,Kバンドに加えQバンドでの発振に成功した。発振モードは軸対称TMモードのみでは説明できなかった。ビーム径を小さくするとチェレンコフ発振は弱くなり,マイクロ波出力に磁場依存性が観測された。また,遅波サイクロトロンメーザ動作を解析するための計算プログラムを開発した(米国の雑誌Phys. Rev. Eに論文として掲載された)。上記のように,ほぼ予定通りに研究は進んだ。(2)のマイクロ波出力の磁場依存は,遅波サイクロトロンメーザ動作である可能性があるが,発振モードの特定などさらに詳しい実験が必要である。また,本年度のマイクロ波測定系整備は,Kバンドに重点を置いたが,Qバンドの測定系も整備する必要がある。平成14年度の研究業績を以下にまとめる。1.異常ドップラー効果による遅波サイクロトロンメーザの動作実験Kバンド大口径周期的波形導波管により,チェレンコフ相互作用と遅波サイクロトロン相互作用によるマイクロ波発生について調べた。発振周波数は2025GHz,発振電力は最大で約100kW(約2%)が得られた。特に,磁場強度と発振マイクロ波の関係では,比較的低磁場の0.4T付近で非軸対称モードの発振が確認された。回転角方向のモード数は1あるいは2と考えられる。磁場強度を上げることで,チェレンコフ相互作用による後進波発振器動作に移行し,軸対称TMモードの発振が得られた。非軸対称モードの発振は遅波サイクロトロン相互作用によるものと考えられる。低磁場では異常ドップラー効果による遅波サイクロトロン相互作用が有効であるという理論的予測と定性的に一致しており,非常に重要な結果といえる。2.高周波数化の実験的研究Qバンド大口径波形導波管を使用して高周波数化の実験を行った。周波数約35GHzのマイクロ波が得られた。発振電力は最大で30kW程度以下(発振効率は約0.4%)で,Kバンドに比べ約1/4程度であった。発振に必要な波形導波管の長さは1020周期以上であることは,Kバンドと同じであったが,非軸対称モードの発振には,Kバンドより長い遅波導波管を必要とした。
高度ワイヤレス環境構築のための電波特異伝搬素子および放射系への応用に関する研究

反射型の電波特異伝搬素子および放射系への応用に関しては,偏波変換機能を併せ持つリフレクトアレー素子の広帯域化について検討を行い,共振素子を直交する2軸に対して鏡像配列して構成した単位セルを取り上げ,二重共振特性を巧みに用いて両偏波の反射位相特性の制御を試みた.まず,直交偏波間の主偏波成分の位相差を広帯域にほぼ90度に保ち,交差偏波成分をほとんど発生させないリフレクトアレー素子を開発し,直線偏波を円偏波に変換するリフレクトアレーアンテナを設計している.その結果,直線偏波の一次放射器を用いて,その位相パターンを考慮して単位セルを2次元配列して広帯域な円偏波変換リフレクトアレーを設計している.また,直交偏波間における主偏波成分の位相差をほぼ180度に保ち,交差偏波成分をほとんど発生させないリフレクトアレー素子も開発している.その結果,非共振ならびに単一共振特性も取り入れたより一般的なリフレクトアレー素子の構成法を見出し,直交偏波変換リフレクトアレーアンテナを設計している.また,直交偏波間で任意位相差を実現するリフレクトアレー素子を基にしてアンテナを設計し,所定の利得が得られることを数値的に確認した.また,透過型の電波特異伝搬素子および放射系への応用に関しては,遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた平面積層構造の単位セル設計について検討を加え,挿入損を十分小さく抑えて種々の透過位相特性が得られることを確認している.これら反射型素子および透過型素子は位相制御を基にした電波クローキング(反射型,透過型)に応用できる.電波の位相特性ならびに偏波特性を広帯域に制御するため,反射型で動作するリフレクトアレー素子の高性能化を図った.素子形状の設計にあたっては,単一偏波に対して動作する鏡像配置した二重共振素子を考え,主偏波および交差偏波成分の周波数特性について,周期境界条件を用いたスペクトル領域モーメント法により厳密に解析し,直交する偏波に対しも同様に行い,両者を重ねることによって単位セルの初期形状を構成した.そして,基本素子形状を順次適切に変形して360度の範囲で所望の反射位相量を実現し,これを基にして広帯域な反射位相特性が得られるように最終的な素子形状を決定した.直交偏波間の位相差については種々のケースを取り上げ検討し,任意の位相差を実現できることを数値的に確認した.これによって,一つの開口面を偏波共用して,異なる方向にビーム形成するリフレクトアレーアンテナの設計を行い,数値的な特性評価によって良好な開口能率が得られることを確認している.さらに,直交偏波変換リフレクトアレー素子のさらなる広帯域化の検討も行い,単純なストリップ形状でも高性能な特性が得られることを数値的・実験的に明らかにしている.しかしながらこの素子は広帯域な特性が得られる反面,位相特性の制御範囲が狭いという問題があり,位相特性の広範囲な制御については現在検討中である.一方,透過型として動作するトランスミットアレー素子に対しては,実際に透過位相特性の異なる素子を2次元配列してトランスミットアレーアンテナを構成し,開口面分布の振幅・位相ならびに放射パターンを数値的に評価した.その結果,設計周波数において透過波の波面が適切に制御され,良好な放射特性が得られることを確認した.反射型素子を応用したリフレクトアレーについては広帯域な素子形状の設計,ならびに誘電体とみなせる物体に対する最適なカーペットクローキングの設計を各々行い,さらなる特性改善によって高性能化を図っていく.さらに,ワイヤレス通信に応用するための直交偏波共用マルチビーム設計法についても実験的な検証を行っていく.その際,偏波によって任意に独立な反射位相特性の制御を広帯域にわたって行うことが重要となり,これまで提案してきた方法に加えて,新たな素子形状の検討もあわせて行っていく.そして,電磁界シミュレータを基にしたアンテナ全体の電磁界解析を行い,詳細に性能を評価していく.また,通信以外のアプリケーションとして,レベル測定等の電磁応用計測に用いるアンテナへの応用についても新たに検討を加えていく.そのため,従来の導波管の導体を誘電体に置き換えた構造からなる誘電体Oーガイドを考え一次放射器を検討していく.誘電体Oーガイドの伝搬特性は導波管とは全く異なり,導波される分布は誘電体内部だけでなく外部にも拡がりをもち,誘電体Oーガイドの内径を少しずつ大きくすることでOーガイド断面の電磁界分布の振幅・位相を制御することができる.誘電体の厚みが薄い場合でもOーガイドを構成可能であるため軽量化が期待でき,厳しい環境でも腐食しないアンテナを構成可能である.また,多周波数帯共用のために複数の励振部を持たせた給電構造もあわせて導入すればより高性能な一次放射系が構成できる.高度ワイヤレス環境構築のための放射系を開発するため,電波特異伝搬現象を巧みに利用した導波・放射素子について検討を加え,形状最適化をよって得られた素子の特性を活かした開口面アンテナの構成法,ならびにマイクロ波・ミリ波領域の不可視化を行う電波クローキング素子の検討を行った.まず,反射波を制御する人工表面媒質の応用として,リフレクトアレーを取り上げ,交差偏波成分を低減する直線偏波素子,ならびに直線偏波から円偏波に変換する素子について各々設計を行った.そして,得られた各々の素子を基にして,360度の範囲で任意の反射位相量を持つアレー素子群を決定し,一次放射器の位相パターンを考慮して2次元配列することでリフレクトアレーを各々構成している.

後者の偏波変換素子を用いたリフレクトアレーは,良好な軸比特性を実現するこれまでにない斬新な人工表面媒質であり,クローキング素子への応用が期待される.また,反射型で動作するカーペットクローキングについては,リフレクト素子を2次元配列して構成するメタサーフェスを考え,反射波の位相分布を電気的に制御することで,設計周波数における疑似的な不可視化を図った.入射角特性については,誘電体層によって構成したクローキングに比べて優れた特性が得られ,構造上,非常に薄型化できるのはメタサーフェス・カーペットクロークの大きな特徴である.さらに,3次元構造についても検討を行い,設計したメタサーフェス・イリュージョンクロークの試作,実験によって提案する方法の有効性を検証している.これらの研究成果は,電波特異伝搬素子の開発に非常に有用となるものである.まず,直交偏波共用に適した90度回転対称性を持たせた任意形状素子を取り上げ,所定の反射位相特性の実現と交差偏波成分の低減を考慮した最適化設計を行った.また,広帯域化に関する検討として,複数共振現象の制御が可能な新たな対称性を有する任意形状素子を提案した.これは,単位セルを対角で2分した領域に分け,各々について45度の回転対称性を持たせた構造にすることで,広帯域にわたって直交偏波共用ならびに交差偏波成分の低減を達成した.一方,円偏波素子については,直交する入射偏波に対して90度の反射位相差を実現させるため,2軸対称性を持たせて直交する偏波に対して異なる共振現象を実現し,なおかつ直線偏波素子の設計を応用して交差偏波成分の低減を図った.提案するレフレクト素子に45度の偏波で直線偏波を入射させれば,所定の円偏波成分が得られ,またー45度の直線偏波に対しては逆旋の円偏波への変換が行えることを数値的・実験的評価によって明らかにした.もちろん,直線偏波では偏波共用も可能となる多機能なリフレクトアレー素子である.また,リフレクト素子を基にしたメタサーフェスの検討については,反射位相の任意の制御をさらに発展させ,新たにイリュージョンクローキング技術についても一つの提案を行っている.数値的検討においては,2次元モデルを考え,実際の物体による散乱波との比較を行い,良好な特性となることを確認した.さらに,3次元構造に対しては,遠方界特性つまり散乱波のスペクトラムの実験的評価によって,妥当性を検証した.電波特異伝搬現象を巧みに利用した導波・放射素子について,電磁界解析ならびに形状最適化によって特性の向上を図り,得られた素子を応用して反射型および透過型の開口面アンテナの設計を行い,周波数特性の広帯域化ならびに新たな偏波変換に関する検討を行った.まず,反射波の波面ならびに偏波を制御する人工表面媒質として,2共振特性による広帯域化,鏡像による交差偏波成分の消去,直交偏波の制御を容易に行える反射型素子の単位セル形状を提案し,周期構造の設計を行った.そして,得られた素子を基にしてリフレクトアレーを構成し,周波数特性の広帯域化が行えることを検証した.このような反射型素子は,電波カーペット・クローキング素子への応用が期待できる.また,素子の電流分布の電磁界解析による評価から素子形状の修整を行い,円偏波変換における軸比特性の向上を図った.さらに広範囲な反射位相の制御も可能であり,直交偏波で異なる特性をもつイリュージョン・クローキング
散水設備を考慮した耐火設計シミュレーションツールの構築

工学的基盤に基づく耐火設計手法を確立する際には、火災外力、温度上昇抑制手法(散水設備・耐火被覆)、材料・構造特性等の種々の条件を考慮し、火災加熱を受ける構造部材の熱的性状を明らかにする必要がある。そこで本研究では、小規模から中規模の試験体に対する散水条件下の加熱実験を実施するとともに、その成果に基づき耐火設計シミュレーションツールを構築した。実験では、1年目において放射パネルを用いた小規模模型を構築し、散水条件下において一定の火災外力を受ける部材に入射する正味の熱流束・温度上昇特性などの定量化を図った。その結果、散水設備を用いた外力低減手法は、その効果自体極めて高いが、構造部材表面に水膜が十分に形成されるか否かが、有効性の支配因子となることが明らかとなった。続いて2年目には、中規模試験体に対する散水条件下の加熱実験を実施し、部材表面に形成される水膜の破断、消失と水温、部材表面温度、加熱条件等のパラメータの関係、水膜の温度上昇に伴う粘性の変化が水膜降下速度および厚さに与える影響を解明した。耐火設計シミュレーションツールの構築においては、散水設備を考慮した、1)各主要構造部材への入射熱流束算定ツール、2)構造部材の温度履歴予測ツール、を開発の対象とした。ツールの構築に際しては、散水設備から放出される水滴群やミストと火炎との相互作用を考慮して数値シミュレーションを実行する場合、膨大な計算能力が必要となるため効率的な解析モデルを開発し、これを用いて、火源低減、対流温度低減、輻射の散乱と吸収による低減、構造部材の冷却効果などを考慮した、総合的な耐火設計シミュレーションツールを構築した。構造部材内部の温度履歴解析に関しては、通常の熱伝導解析コードに加え、実験より確認した水膜が形成された状況における構造部材への熱伝達機構をカスタマイズにより組み込むことで、耐火設計シミュレーションツールとして総合化を行った。平成16年度の研究では、建築部材の耐火性能の向上を目標とし、部材温度上昇の抑制手法について検討を行った。特に、抑制手法として散水設備に着目し、部材表面に水膜流を形成させることによる部材表面への火災加熱強度の低減、および木質系部材を対象に水膜による炭化進行の遅延効果を定量的に評価するための基礎的知見を得ることを目的とした。一定強度の輻射加熱を受ける水膜の形成状態および部材への正味の加熱強度、さらに、木質系部材の水膜を考慮した木質部材内部の温度プロファイルおよび炭化性状等を実験的に把握した。そして、それら実験から得られた知見に基づき、数値解析モデルを構築し工学的評価ツールの整備を行った。平成16年度では、一連の加熱実験および実験に基づく数値解析を行うことで、以下の知見を得た。1.木質部材内部の温度上昇について、一様な水膜が形成することができれば、入射熱は95%程度までの低減が可能である。内部温度は水膜の不安定性に依存する傾向にあり、散水装置から離れた高さでは水膜が破断する傾向にあった。そのため、試験体下端では比較的表面温度が高くなり、表面から20mmの位置で約100°Cまで温度が上昇する例があった。2.水膜の破断がきっかけとなり形成された炭化層に着目し、散水による低減効果として炭化速度を最大で1/6程度までに遅延する効果を確認した。3.加熱実験により得られた知見に基づいて、集成材内部温度プロファイルに関する一次元熱伝導解析を行った。その結果、散水なしの条件では概ね実験値と一致することを示した。

また、水膜を形成した場合には水膜破断メカニズムを明らかにし、解析モデル内に組み入れることによって、再現性を向上できるものと考えられる。工学的基盤に基づく耐火設計手法を確立する際には、火災外力、温度上昇抑制手法(散水設備・耐火被覆)、材料・構造特性等の種々の条件を考慮し、火災加熱を受ける構造部材の熱的性状を明らかにする必要がある。そこで本研究では、小規模から中規模の試験体に対する散水条件下の加熱実験を実施するとともに、その成果に基づき耐火設計シミュレーションツールを構築した。実験では、1年目において放射パネルを用いた小規模模型を構築し、散水条件下において一定の火災外力を受ける部材に入射する正味の熱流束・温度上昇特性などの定量化を図った。その結果、散水設備を用いた外力低減手法は、その効果自体極めて高いが、構造部材表面に水膜が十分に形成されるか否かが、有効性の支配因子となることが明らかとなった。続いて2年目には、中規模試験体に対する散水条件下の加熱実験を実施し、部材表面に形成される水膜の破断、消失と水温、部材表面温度、加熱条件等のパラメータの関係、水膜の温度上昇に伴う粘性の変化が水膜降下速度および厚さに与える影響を解明した。耐火設計シミュレーションツールの構築においては、散水設備を考慮した、1)各主要構造部材への入射熱流束算定ツール、2)構造部材の温度履歴予測ツール、を開発の対象とした。ツールの構築に際しては、散水設備から放出される水滴群やミストと火炎との相互作用を考慮して数値シミュレーションを実行する場合、膨大な計算能力が必要となるため効率的な解析モデルを開発し、これを用いて、火源低減、対流温度低減、輻射の散乱と吸収による低減、構造部材の冷却効果などを考慮した、総合的な耐火設計シミュレーションツールを構築した。構造部材内部の温度履歴解析に関しては、通常の熱伝導解析コードに加え、実験より確認した水膜が形成された状況における構造部材への熱伝達機構をカスタマイズにより組み込むことで、耐火設計シミュレーションツールとして総合化を行った。
ケロイド由来線維芽細胞におけるメカニカルストレスによるアポトーシス抵抗化の解析

ケロイドの成因の一つとして、ストレスにより誘導されるアポトーシスに耐性になっていることが考えられている。このため正常皮膚由来の線維芽細胞とケロイド由来線維芽細胞で種々のストレスに対する致死感受性の差を検索した。この結果、N-methyl-N'-nitro-N-nitrosoguanidine(MNNG)処理に対して正常皮膚由来線維芽細胞は致死感受性なのに対し、ケロイド由来線維芽細胞は耐性であった。MNNG処理により細胞内のp53およびBax分子の発現量が増加することが示された。さらに、JAMICの落下装置により線維芽細胞にメカニカルストレスを負荷したところapoptosis細胞の割合の増加を認めた。また、apoptosisを制御するp53分子の発現量は、細胞質内では大きな差が見られなかったが、核内では増加していることが示された。これはメカニカルストレスによりp53の核内移行が誘導されることを示唆している。また、p53遺伝子導入細胞は致死ストレスに感受性化することがわかった。一方、MNNG処理では、p53分子量に関して、細胞質内、核内とも正常皮膚とケロイド由来線維芽細胞とで有意な差が認められなかった。このためさらにapoptosis制御に関するシグナル伝達分子MAPキナーゼのリン酸化の違いについて解析した。この結果、p38分子のリン酸化が正常皮膚由来線維芽細胞では誘導されるのに対してケロイド由来線維芽細胞では誘導されないことが示された。p38はapoptosis誘導に促進的に働く分子として知られている。以上の結果より、ケロイド細胞ではp53およびMAPキナーゼシグナル伝達系に異常があることが示唆された。また、メカニカルストレスによる致死感受性の変化にはp53分子が重要であることが示唆された。ケロイドの部位により、線維芽細胞の形質に違いの有る可能性が指摘されている。この線維芽細胞のバランスの乱れが、ケロイド組織レベルでのアポトーシスの異常に関与すると予想された。このため、我々は、ケロイドの辺縁の赤色を呈する活性化部分および中心部の白色で扁平となった成熟部分より線維芽細胞を樹立した。更に、ケロイドの類似疾患である肥厚性瘢痕又コントロールとして正常皮膚から線維芽細胞を樹立した。これらの細胞は、光学顕微鏡下では形態的に有為な差を認めなかった。また、細胞表面に発現される接着分子のCD44等についてもフローサイトメトリー解析したが、現時点ではケロイドに特有な変化は見い出していない。アポトーシス誘導能について各種薬剤への致死感受性をMTT法で解析したところ、シクロヘキシミドにケロイド成熟部分由来の線維芽細胞は感受性が高いのに対し、活性化部分由来線維芽細胞では感受性が低いことが示唆された。また、メカニカルストレスによる影響を調べるために、2軸回転式細胞培養装置で線維芽細胞をメカニカルストレス負荷し、cDNA array解析したところシグナル伝達分子等の遺伝子発現量の増加を認めた。一方、ケロイドではp53分子の遺伝子多型が報告されている。そこで、野生型p53遺伝子の導入により、アポトーシス感受性の変化を検討することとした。まず、ケロイド由来線維芽細胞におけるp53遺伝子導入法について各種リポフェクション試薬を検討した結果、superfect(Qiagen)がもっとも導入効率が高かった。更に、不死化したヒト正常組織由来培養細胞に野生型p53を導入したところ、この細胞はUV誘導細胞死に感受性化するとの知見を得た。現在、ケロイド由来線維芽細胞でp53遺伝子導入を作製中である。

この結果、N-methyl-N-nitro-N-nitrosoguanidine(MNNG)処理に対して正常皮膚由来線維芽細胞は致死感受性なのに対し、ケロイド由来線維芽細胞は耐性であった。MNNG処理により細胞内のp53およびBax分子の発現量が増加することが示された。さらに、JAMICの落下装置により線維芽細胞にメカニカルストレスを負荷したところapoptosis細胞の割合の増加を認めた。また、apoptosisを制御するp53分子の発現量は、細胞質内では大きな差が見られなかったが、核内では増加していることが示された。これはメカニカルストレスによりp53の核内移行が誘導されることを示唆している。一方、MNNG処理では、p53分子量に関して、細胞質内、核内とも正常皮膚とケロイド由来線維芽細胞とで有意な差が認められなかった。このためさらにapoptosis制御に関するシグナル伝達分子MAPキナーゼのリン酸化の違いについて解析した。この結果、p38分子のリン酸化が正常皮膚由来線維芽細胞では誘導されるのに対してケロイド由来線維芽細胞では誘導されないことが示された。p38はapoptosis誘導に促進的に働く分子として知られている。以上の結果より、ケロイド細胞ではp53およびMAPキナーゼシグナル伝達系に異常があることが示唆された。また、メカニカルストレスによる致死感受性の変化にはp53分子が重要であることが示唆された。
真核細胞のRecQホモローグの減数分裂における役割

真核細胞に大腸菌のRecQホモローグがあることは最近まで知られていなかった。しかし我々により、ヒト及び酵母からResQホモローグの遺伝子がクローニングされ、RecQが胞子形成の過程に関与することが示唆された。そこで本研究は、RecQが減数分裂の過程においてどのような役割を果たしているかを解析することを目的とした。ヒトおよび大腸菌のRecQの間で相同性の高い部分の塩基配列を利用して出芽酵母の相同遺伝子をクローニングした。得られた相同遺伝子は検索の結果、TPS1(topoisomerase poor growth suppressor)/SGS1(slow growth suppressor)と同一のものであった。このTPS1遺伝子の破壊株を作製し、その性状を調べた。破壊株では、胞子形成能が野生株の1/81/25に低下し、減数分裂時の組み換えの頻度も約1/10に低下しており、Tps1が減数分裂時のDNAの組み換えに関与していることが示唆された。ごく最近、ヒトの遺伝病ブルーム症候群の原因遺伝子(BLM)がクローニングされ、コードされる蛋白はRecQにホモロジーが高いことが示された。しかし、この遺伝子は我々がクローニングしたものと同じものではなく、ヒとには少なくとも二つのRecQホモローグがあることが明らかになった。酵母のTPS1は我々のクローニングしたヒトRecQよりBLMに近く、酵母の遺伝子破壊株の観察は酵母のBLM遺伝子の機能を解析したことになり、ブルーム症候群の患者では不稔になるという報告と一致する。一方、今一つのRecQのmRNAの発現をマウスの種々の臓器での調べたところ、精巣、胸腺、脳で発現がみられ、精巣で特に高い発現が観察された。生後日を追って精巣での発現を調べると、zygotene期の細胞が増加する14日目から発現が増加するのが観察され、こちらも減数分裂時のDNA組み換えに関与する可能性が示唆された。
呼気凝縮液を用いた急性肺障害発生予測

急性呼吸窮迫症候群(ARDS)は重篤で難治性の病態として知られている.炎症性サイトカインや脂質メディエーター,接着分子などのバイオマーカーで、ARDSの早期診断に有用とされたものはない.我々は市販の呼気凝縮装置を人工呼吸中の呼気回路に接続し,回収したEBCのpH,乳酸,一酸化窒素(NO),過酸化水素(H202)などを測定した.検査中および検査後に低酸素血症などの大きな合併症は見られなかった.重症呼吸不全では,pH低下が見られ,血清乳酸値とEBC中乳酸値に正の相関がみられた.R-tubeTMを用いたEBC検査は,特殊で高価な機器を必要とせず,非侵襲的で安全な検査であると考えられる.急性呼吸促迫症候群(以下ARDS)は、敗血症や外傷など全身性疾患に伴う急性肺障害であり、ARDS発症を予測するスコアが提唱されているが、呼吸不全の進行が急速であり、早期診断が重要である。呼気凝縮液(EBC)は気管支肺胞洗浄(BAL)などに比べより簡便で非侵襲的な気道炎症評価法として注目されている。ARDS患者において、EBCのpHが低下し、過酸化物質が増加することが報告されている。今回外傷、術後で人工呼吸器を装着した患者を対象にEBCを採取し、気道炎症を反映するバイオマーカーを見出し、肺障害発生との関連を明らかにすることを研究の目的とした。呼気凝縮液採取装置アールチューブを人工呼吸器の呼気回路に取り付け、アルミニウム製アウターチューブにより呼気を冷却し、ポリプロピレン製インナーチューブに付着したEBCを凍結保存し、アルゴンガスにより溶存する二酸化炭素を排除した後、pH、過酸化水素などのバイオマーカーを測定した。これまでの測定では、酸素化(P/Fratio)の悪化している患者でEBC中のpH、過酸化水素濃度が高値であった。現在以上のマーカーに加え、より鋭敏な指標が存在するか、検討中である。救急救命センターに搬送される患者は、病状が重篤であったり、急激に病状が悪化するため、患者家族の同意を得難いことが多く、当初予想していた症例が集まらない。しかし装置自体は、呼吸回路の呼気側に装着するため、人工呼吸療法の障害にはならないので、粘り強く家族に説得し、症例数を増やしたい。急性呼吸窮迫症候群(ARDS)は重篤で難治性の病態として知られている.ARDSは,2012年にベルリン定義が提唱され,1)急性発症,2)低酸素血症,3)胸部画像上の両側性陰影,4)左心不全のみで病態を説明できないことで診断される.炎症性サイトカインや脂質メディエーター,接着分子などのバイオマーカーが,早期診断への応用を目的として,検討されてきたが広く臨床応用されているマーカーは現時点で存在しない.呼気凝縮液(EBC)とは安静換気時の呼気を冷却し,凝縮した液体を採取したものであり,呼吸によってエアロゾル化された気道被覆液の成分が含有される.我々は市販の呼気凝縮装置R-tube(Respiratory research Co)を人工呼吸中の患者呼気回路に接続し,回収したEBCのpH,乳酸,一酸化窒素(NO),過酸化水素(H202)などを測定した.O2フラッシュ後に人工呼吸器呼気回路に,介在チューブを介して接続し,10分間の器械換気後に装置を外し,その後再びO2フラッシュを行った。検査中および検査後に低酸素血症などの大きな合併症は見られず,一例で一過性の血圧低下が観察されたのみであった.重症呼吸不全では,pH低下が見られ,血清乳酸値とEBC中乳酸値に正の相関がみられた.R-tubeを用いたEBC検査は,特殊で高価な機器を必要とせず,非侵襲的で安全な検査であると考えられる.急性呼吸窮迫症候群(ARDS)は重篤で難治性の病態として知られている.炎症性サイトカインや脂質メディエーター,接着分子などのバイオマーカーで、ARDSの早期診断に有用とされたものはない.我々は市販の呼気凝縮装置を人工呼吸中の呼気回路に接続し,回収したEBCのpH,乳酸,一酸化窒素(NO),過酸化水素(H202)などを測定した.検査中および検査後に低酸素血症などの大きな合併症は見られなかった.重症呼吸不全では,pH低下が見られ,血清乳酸値とEBC中乳酸値に正の相関がみられた.R-tubeTMを用いたEBC検査は,特殊で高価な機器を必要とせず,非侵襲的で安全な検査であると考えられる.現在の測定法では、アルゴンガスで二酸化炭素を排除した後に測定しているが、測定法を単純化、迅速化できないか、検討中である。呼吸器内科学当初日立ハイテクサイエンス社製平沼過酸化水素カウンタHP-300で過酸化水素濃度を測定する予定であったが、比色法による過酸化水素キットに変更したため、次年度に予算が繰り越しになった。比色法による過酸化水素キット及び各種バイオマーカー測定キットの購入に充てる予定である。
楕円型及び放物型方程式の解の存在と構造の研究

平面上の曲線の発展方程式の解は異方性がない媒体においては有限時間内に一点に縮むことが知られていて,縮み方は円周から成る自己相似解であることが,すでに証明されている.しかし,異方性がある場合には有限時間で一点に縮むことは知られているが,そのときの様子はまだ分かっていない.そこで,C.Dohmen氏(Univ.of Bonn)と儀我美一氏(北海道大学)との共同研究によって,異方性がない場合に自己相似解の存在を証明した.我々の方法は,2階の非線型常微分方程式をLeray-Schauderdegree theoryを使って解いている.解のa priori評価の方法は,他の方程式にも適用できる可能性がある.また,この結果は,3次元以上及び退化した場合への拡張の手がかりになるのではないかと思われる.また,鈴木貴氏(愛媛大学)との共同研究により,幅を固定した円環領域において,内径をパラメータとして無限大にしたときの半線型楕円型方程式の正値解の挙動を調べて,分類した.この結果は解の対称性の破壊の問題と関連がある.解の対称性の破壊は,3次元の場合だけが解決が遅れたが,その理由もこの結果によって明らかになる.この結果の証明では3次元の直交群の分類が必要になるが,それは阿部孝順氏(信州大学)の助けを借りた.証明の方法は任意の3次元の直交群に対して,それによって不変な関数から成る空間を考え,そこでmountain pass lemmaを使って最小エネルギー解を求め,その性質を用いて,解の挙動を分類した.平面上の曲線の発展方程式の解は異方性がない媒体においては有限時間内に一点に縮むことが知られていて,縮み方は円周から成る自己相似解であることが,すでに証明されている.しかし,異方性がある場合には有限時間で一点に縮むことは知られているが,そのときの様子はまだ分かっていない.そこで,C.Dohmen氏(Univ.of Bonn)と儀我美一氏(北海道大学)との共同研究によって,異方性がない場合に自己相似解の存在を証明した.我々の方法は,2階の非線型常微分方程式をLeray-Schauderdegree theoryを使って解いている.解のa priori評価の方法は,他の方程式にも適用できる可能性がある.また,この結果は,3次元以上及び退化した場合への拡張の手がかりになるのではないかと思われる.また,鈴木貴氏(愛媛大学)との共同研究により,幅を固定した円環領域において,内径をパラメータとして無限大にしたときの半線型楕円型方程式の正値解の挙動を調べて,分類した.この結果は解の対称性の破壊の問題と関連がある.解の対称性の破壊は,3次元の場合だけが解決が遅れたが,その理由もこの結果によって明らかになる.この結果の証明では3次元の直交群の分類が必要になるが,それは阿部孝順氏(信州大学)の助けを借りた.証明の方法は任意の3次元の直交群に対して,それによって不変な関数から成る空間を考え,そこでmountain pass lemmaを使って最小エネルギー解を求め,その性質を用いて,解の挙動を分類した.
日本企業の海外直接投資と企業間関係

本研究では、日本企業の相互依存的投資行動について研究を行った。その際には、対象を日系自動車部品メーカーの対中投資へ絞り込んだ。そして、新制度化理論に基づいて、相互依存的投資行動に関する仮説を構築し、実証研究を行った。まず、1987年2005年における日系自動車部品メーカーの対中直接投資に関するデータベースの構築を行った。そのデータベースに基づいて実証研究を行った結果、いくつかの発見事実を得ることができた。第1に、日系自動車部品メーカーは対中投資にあたって同業他社の影響を受けていることが分かった。第2に、中国における自社の事業経験に基づいて、対中投資の決定を行っていることが分かった。第3に、自動車部品メーカーはいくつかの企業間関係を有しているが、中でも資本コミュニティ(資本で結びついた企業グループ)と人的コミュニティ(経営陣で結びついた企業グループ)の影響を受けていることが分かった。より重要なこととして、それらの発見事実に基づけば、日系自動車部品メーカーは、対中投資にともなう不確実性へ対処するために、内部での経験と外部企業との関係の双方を参考にしていること、が示唆された。本研究の目的は、日本企業の海外直接投資行動パターン、特にバンドワゴン的投資行動を明らかにすることである。対象としては、90年代以降の日本企業の対中直接投資を扱う。対中投資を対象とすることで、不確実性の高い市場への参入における日本企業の海外直接投資行動パターンを明らかにするとともに、企業間の相互作用パターンと企業のパフォーマンスの関係の分析を行う。こうした目的に基づいて、当該年度において、先行研究、一次資料、二次資料(商用データベースの情報も含む)などの広範囲なデータを探索的に分析することを試みた。具体的には、不確実性の高い市場への参入を分析するために、日本企業の対中投資に関するデータベースの構築へ着手した。今年度は特に、自動車部品メーカーの対中投資に焦点を絞った。その理由は、自動車部品産業のおいては、垂直的な関係(取引関係)と水平的関係(競争関係)の双方が重要であり、その2つの企業関係が対中投資の意思決定へ与える影響を検討できると考えたからである。そのデータベースに基づいて、試験的に実証分析を行い、その成果をワーキングペーパーのとしてまとめた(Takenouchi, Takahashi and Saito, 2011)。暫定的ではあるが、垂直的な関係が強い影響を与える業界においても、水平的な企業間関係が直接投資の意思決定へ影響を及ぼすことが明らかとなった。このデータベースに関しては、次年度以降においても整備を続ける予定である。こうした計量研究と並行して、企業への面接調査を実施し、その成果についても論文の形で発表した(齋藤、2010)。これら2つのことに基づいて、分析枠組みの構築を進めた。分析枠組みについては、検討中であり、次年度も引き続き検討を行う予定である。こうした目的に基づいて、当該年度においては日本企業の対中投資に関するデータベースの構築に取り組んだ。当該年度は特に、自動車部品メーカーの対中投資に焦点を絞った。その理由は、自動車部品産業においては、垂直的な関係(取引関係)と水平的関係(競争関係)の双方が重要であり、その2つの企業関係が対中投資の意思決定へ与える影響を検討できると考えたからである。昨年度から引き続き作成を実施しているため、その充実を図るため新たな変数として(1)グループ企業の投資行動、(2)商社との関係、(3)海外経験等の変数をデータベースに組み込んだ。そのデータベースに基づいて、試験的に実証分析を行った。この実証研究の結果、自動車部品メーカーの対中投資は複雑であり、多くの要因によって影響を受けていることが明らかとなった。このデータベースに関しては、次年度以降においてもさらに整備を続ける予定である。こうした計量研究と並行して、自動車部品メーカー3社を取り上げて、ケース研究を行い、その成果についてもディスカッションペーパーの形で発表した(竹之内・高橋・齋藤、2012)。こうしたケース研究についても、次年度以降も継続する予定である。これら2つのことに基づいて、分析枠組みの構築・修正を進めた。

分析枠組みについては、修正を加えながら、次年度も引き続き検討を行う予定である。本研究の目的は、日本企業の海外直接投資行動パターン、特にバンドワゴン的投資行動を明らかにすることである。こうした目的に基づいて、当該年度においては日本企業の対中投資に関するデータベースの構築に取り組んだ。当該年度は特に、自動車部品メーカーの対中投資に焦点を絞った。その理由は、自動車部品産業においては、垂直的な関係(取引関係など)と水平的関係(競争関係)の双方が重要であり、その2つの企業関係が対中投資の意思決定へ与える影響を検討できると考えたからである。データベース構築は2年前から継続的に行っており、今年度は新たな変数として「企業グループ」に関するデータの充実化を図った。具体的に言うと、当該企業と相互依存関係にある「企業グループ」を、1取引関係にある企業グループ、2資本関係にある企業グループ、3人的関係にある企業グループ、という3つの側面から特定し、変数を作成した。そのデータベースに基づいて、試験的に実証分析を行った。その結果、自動車部品メーカーの対中投資は複雑であり、多くの要因によって影響を受けていることが明らかとなった。さらに、3つの企業グループの中でも、資本関係と人的関係にあるグループの影響を受けていることが明らかとなった。これらの研究成果については、2012 Academy of International Business Annual Conference (Washington DC, July 30ーJuly 3))ならびに、国際ビジネス研究学会第19回全国大会(桜美林大学、10月27ー10月28日)において報告を行った。こうした計量研究に基づいて、新たな変数の必要性が明らかとなった。また、興味深いケースの対象も明らかとなった。データベースの一層の充実とケース研究の実施が今後の課題となるだろう。データベースの構築が順調に進んでいることに加えて、データベースの中で明らかとなってきた特殊ケースのピックアップが進んだ。この2つのことにより、大量サンプルによる実証研究とケース研究を進めることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度、国際学会での報告がすでに決まっている。この報告をはじめとして、今後は、(1)データベースのさらなる整備、(2)実証研究の実施、(3)ケース研究の実施、を行っていくとともに、研究報告を適宜進めていく。