hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境マイクロバイオームの動態計測に基づく集団感染機構の解明と制御

本研究は、集団内での病原物質のミクロな伝搬機構を明らかにし、建築公衆衛生の観点から、その伝搬を制御し感染防止に役立てることを目的としている。そのため、室内環境並びに人由来の、1微生物叢(Micro-Biome、マイクロバイオーム)の全遺伝子を直接解析し、病原物質の不活化の過程も考慮してその伝搬を解析し、2人の行動観察により、人の接触による病原物質の伝搬可能性を解析し、3人の行動シミュレーションにより具体的に病原物質の伝搬を予測する手法を開発する。本研究は、「環境マイクロバイオームの動態計測に基づく集団感染機構の解明と制御」と題す。集団内での病原物質のミクロな伝搬機構を明らかにし、建築公衆衛生の観点から、その伝搬を制御し感染防止に役立てることを目的とする。本研究ではウイルスや細菌の含まれるサンプルから病原物質を個別に同定せず、まず1サンプルを微生物叢(Micro-Biome、マイクロバイオーム)として全ゲノム解析し、その特徴的な遺伝子に着目して伝搬を解析し、次に2人の行動観察よりその病原物質の伝搬可能性を整理し、3その結果を反映した人の行動シミュレーションにより病原物質の伝搬予測を行う手法を開発する。特に1や2に関しては前例のない、先駆的な試みとなる。当面、大学の建物を対象とするが、将来は小学校や老健施設など集団感染に脆弱な建物とする。研究は、1室内環境や人体に存在する微生物叢(マイクロバイオーム)の信頼性を確保した解析手順を確立し、2特定の個人スペースにおいて、被験者の口腔中や手のひら表面、着衣表面のマイクロバイオームと、被験者周辺空気中、スペース内の家具や取手等の表面のマイクロバイオームの相関から、被験者から放散伝播される微生物叢が周辺に与える影響および伝搬性状を調べ、3接触感染につながる被験者の単位時間内の行動を統計的に安定となる程度、観察、集計し、4既存の人流シミュレーション手法に、人の行動観察データ、人のマイクロバイオームの周辺への伝播性状の統計値を反映し、感染拡大のシミュレーションを可能にし、5このシミュレーションの信頼性を観測データに基づき検証し、6老健施設など実務的な建築でのデモを行う。研究助成は、申請額の約75%であり、当初、購入しマイクロバーオーム解析に用いる予定の次世代シーケンサーの購入は断念した。その代替えとして、次世代シーケンサー解析を必要とする分析に関しては、これを備えている民間ラボに外注することととした。これに伴い、次世代シーケンサーを用いたマイクロバイオーム解析は、そのサンプル数に関し大きな制約を受け、当初計画10%以下に削減せざるを得ない状況になっている。しかしながら、次世代シーケンサーの代替えとしてリアルタイムPCRおよびこれに付随する分析装置を購入し、全遺伝子解析は断念したもののターゲット遺伝子の解析はかのうとなり、民間ラボへの全遺伝子解析の外注と合わせて、当初計画目的をある程度、満たすことが可能となっている。現在は、マイクロバイオームの室内環境中での浮遊及び付着真菌の採取法に倣い、オフィスを想定したワークプレイス(研究代表者の研究室を想定)及びそのワークプレイスで活動する被験者の口腔および手のひらのマイクロバイオームを採取し、リアルタイムPCRを用いたゲノム解析を行い、そのマイクロバイオームの分析を行う。マイクロバイオームの採取は浮遊及び付着の両者に対して、1アルコール除菌する前、2除菌後に人がいない状況で一定時間(数時間程度)経過後、3人がデスクワークする状況で一定時間経過後など、条件を変えて行い、問題点、改善点を抽出しサンプル法を確立した。本研究はヒトマイクロバイオームと室内の環境マイクロバイオームの関係を把握し、病原性物質の伝搬経路、室内空間での感染リスク評価を最大の目的としている。本年度は、1多数の個人のヒトマイクロバイオームとその周辺の環境マイクロバイオームを採取し、次世代シーケンサーによる解析を行い、マイクロバイオームの人による変動や、日変動を明らかにして、ヒトとその周辺環境のマイクロバイオームの関係を把握すること、2様々な室内における統一したサンプリング方法の確立と、大学研究室におけるマイクロバイオームの調査、3接触感染における病原菌などの人体の接触による伝搬率の評価、43の結果を受けた病原菌のエージェントシミュレーション手法の確立、に関して検討を行っている。1の成果として、各個人とその周辺環境に関して、個人のマイクロバイオームの菌種数(今回は属レベル)に関し口腔内の菌種は少なく、机上面とその人の手から検出される菌種数は比較的近いこと、各サンプルの菌種は検出される総菌種数のおよそ20%前後で毎日変動していること、個人の手のひらと机やドアノブの菌種は相関性が高いことなどの結果を得た。2に関しては、7つの独立した研究機関で、同一手順によるサンプル手法の検討を行い、十分な再現性のあることを確認した。また大学研究室でのマイクロバイオーム性状に関しては、手・キーボード・机・ドアノブ表面から検出された種類が多いこと、日常的な環境でも、ヒトの呼吸系に対する病原性を有する菌種も、検出された菌種の30%程度ある場合があることなどの結果を得た。3に関しては、接触時の表面の水分量(乾燥状態)が伝搬率に大きな影響を与え、乾燥状態での一回の接触あたりの伝搬率は1%以下である結果を得た。4に関しては、昨年度に引き続きシミュレーション手法の改善を進めた。当初の研究分担者である東大加藤、工学院大柳、都市大永野に加えて、日本建築学会における特別研究委員会の委員である北大羽山、東北大小林、大阪大山中、九大伊藤の4名の参加を得て、協力して研究を進めることができたため。

本研究は、集団内での病原物質のミクロな伝搬機構を明らかにし、建築公衆衛生の観点から、その伝搬を制御し感染防止に役立てることを目的としている。そのため、室内環境並びに人由来の、1微生物叢(Micro-Biome、マイクロバイオーム)の全遺伝子を直接解析し、病原物質の不活化の過程も考慮してその伝搬を解析し、2人の行動観察により、人の接触による病原物質の伝搬可能性を解析し、3人の行動シミュレーションにより具体的に病原物質の伝搬を予測する手法を開発する。本年度研究の最終年度であり、接触感染を対象として、三種類の素材(フロートガラス、すりガラス、メラミン化粧板)と手掌間の菌転写率を求める実験を行った。この結果、手掌の男女の違い、手掌の乾燥状態の違いなどにより結果がばらつくが、具体的には手掌から素材への菌の転写率は10%から50%程度になり、素材表面が微細な凸凹のあるすりガラスの転写率が大きくなり、素材表面の滑らかなものは転写率が小さい結果を得た。素材表面から手掌への転写率は、手掌から素材表面への転写率に比べ小さくなる傾向を示した。人の行動観察に関しては、デスクワーク時において、複数被験者の感染媒体となり得る物体表面と手指の単位時間当たりの接触回数を観察、計測した。被験者により若干のばらつきがあるもののデスクワーク作業においては、回数割合で58.09%、時間割合で52.57%とキーボードとマウスへの接触割合が高いことが明らかとなった。被験者の顔面接触行動に関しては、個人差が大きいが、粘膜部の中でも鼻への接触が多く、次に非粘膜、口の順で接触回数が多く、目への接触はあまり見られない。今回の観察では平均顔面接触回数は、18.9回/時間となった。最後に、これら観察データをもとに、エージェントシミュレーションにより、検討例として、大学研究室内の感染リスク解析を行った。平成28年度は、平成27年度に引き続き、オフィスを想定したワークプレイス(研究代表者の研究室を想定)及び被験者のマイクロバイオームを採取し、マイクロバイオームの分析を感染症の伝搬拡大の機構を解析する。特に空気・飛沫伝搬に関しては、CFD(計算流体力学)解析を、また接触感染に関しては、人の行動シミュレーションの解析を利用して、マイクロバイオームの解析に基づく実験結果と対比させ、人から放散されたマイクロバイオームの室内環境下での伝搬を解析する予定である。現時点では、次世代シーケンサーを活用する全遺伝子解析こそ、十分に行えないが、平成27年度購入したリアルタイムPCRを活用して、定量的にマイクロバイオームの拡散動態の検討を行えるものと考えている。
ブレインマシンインターフェイスを用いた嚥下機能の再建

高齢者では嚥下障害が誤嚥性肺炎を引き起こし死亡原因となることが多いが、嚥下の神経機構は殆ど解明されていない。本研究では嚥下運動を補助するブレインマシンインターフェースを目指して、嚥下の神経機構を解明することを目的とした。まず嚥下時の頭蓋内脳波と嚥下運動を定量的に同時計測するシステムを開発した。ついで硬膜下電極を留置したてんかん患者4名に対して、開発したシステムを用いて嚥下時の頭蓋内脳波を嚥下運動と同時計測した。全例で嚥下時に外側感覚運動野にhigh gamma帯域活動が生じ、嚥下後に急速に消失した。このhigh gamma帯域活動を検知して嚥下運動を補助するBMIが構築可能と考えられた。自由行動下での長時間頭蓋内脳波計測:難治性てんかんの焦点同定等のために硬膜下電極や刺入型深部電極を留置された患者4名を対象として、食事中の嚥下運動の頭蓋内脳波データを記録した。留置した硬膜下電極・刺入型深部電極の全電極のデータを1万Hzで記録した。同時に咀嚼嚥下運動の記録のため、喉頭マイク、ラリンゴグラフ、キネクトにて咀嚼嚥下に伴う喉頭部の音声、筋電反応、頭頸部の動画を同時測定した。頭蓋内脳波を用いた嚥下関連脳活動の解析:上記方法により記録した頭蓋内脳波、喉頭マイク、ラリンゴグラフ、キネクトのデータ解析をしている。頭蓋内脳波からは口部位に相当する一次運動野周辺から高周波活動を確認した。シカゴ大との連携を活用し、シカゴ大でもデータ解析を開始した。嚥下障害患者を対象とした脳磁図を用いた嚥下関連脳活動の解析:脳磁図計測では嚥下運動による筋電アーチファクトが大きいことが確認された。H26年度に引き続き、難治性てんかんの焦点同定等のために頭蓋内電極を留置した患者4名を対象として、グミや水分の摂取、ならびに通常の自由に食事を摂取している際の咀嚼・嚥下運動とその時の頭蓋内脳波を同時計測した。これまでの研究から咀嚼・嚥下運動の時系列定量化を適切に行うことが重要であることが明らかとなった。そこで咀嚼・嚥下運動を時系列定量化し頭蓋内脳波と対応づけるため、Microsoft社のKinectを用いて、口と喉の動きをリアルタイム自動計測して特徴量を連続記録し、その状況をモニタリングできるシステムを新たに開発した。これにより、咀嚼・嚥下運動の計測・解析が客観的・定量的・自動的に短時間でできることを可能にした。このKinect咀嚼嚥下計測システムをLaryngogragh、喉頭マイクと併用して咀嚼・嚥下運動を同期計測し、頭蓋内脳波計測を日本光電デジタル脳波計で同期計測した。計測したデータから咀嚼・嚥下の各相を同定し、これに対応した頭蓋内脳波を解析し、脳律動変化を解析ソフトBESAを用いて時間周波数解析した。その結果、咽頭相においてシルビウス裂の周囲の電極を中心に高周波活動が生じることが明らかとなった。これはこれまでのPET等を用いた知見と合致する結果であることが文献調査にて確認できた。他の帯域での律動変化、他の相での律動変化に関しても、現在解析を進めている。連携機関であるシカゴ大学の高橋グループでも引き続き解析を進めている。平成26年度に引き続き、難治性てんかんの焦点同定等のために硬膜下電極や刺入型深部電極を留置された患者4名を対象として、嚥下時の頭蓋内脳波データを計測した。Laryngograpgh、喉頭マイクを用いて口と喉の動きを同時計測した。口・喉の動きと脳波データを対応付け、嚥下運動の各相別による脳活動の違いを調べている。H27年度は口と喉の動きをキネクトで定量的に自動計測できるシステムを開発し、これを嚥下計測に利用できるようにできた。ブレインマシンインターフェイスを嚥下機能再建に応用するため嚥下時の脳機能を解析した。治療のため頭蓋内電極を留置した側頭葉てんかん患者のうち電極が中心溝の腹外側領域(ブロードマン領域43:BA 43)を覆っていた4名の患者を対象とした。脳破は焦点検索のため1万Hz脳波計を用いて24時間連続計測されている。被験者には座位にて口腔内に水2mlが注入されたのちそれを自由嚥下してもらった。電気声門図、喉頭マイク、Kinect RGBカメラを脳波計と同時計測しそれらのデータから喉頭の上昇開始時間を特定しその時点を0秒として脳破データを揃えた。脳波の解析には高速フーリエ変換、時間周波数解析を用いた。嚥下開始ー1秒から0.5秒にかけてBA 43での高周波帯域の活動増強が見られ、嚥下後0.5秒を境に高周波帯域の活動は消失し低周波帯域の活動増強に移行することがわかった。嚥下1秒前から0秒は嚥下の準備期にあたり、嚥下後0秒から0.5秒は嚥下ステージI期:口腔相に当たる。0.5秒以降は嚥下ステージ

II期:咽頭相、III期:食道相にあたり、これらの運動は不随意に行われている。一方、口腔相は舌の動きによって食塊を口腔内から咽頭に運ぶ随意運動である。今回の我々の結果では準備期と口腔相ではBA 43に高周波帯域の活動の増強が見られた。運動が随意運動から不随意運動に移行するタイミングにおいて高周波帯域の活動が消失し今まで活動が見られなかった低周波帯域において活動が増強した。嚥下運動は随意運動と不随意運動が協調して行われており、大脳は随意運動を脳幹は不随意運動を担っているとされているがその協調メカニズムは明らかになっていない。今回我々が観察したBA 43での随意運動と不随意運動の切り替わり時点での高周波帯域の活動消失と低周波帯域への活動の移行は大脳と脳幹の協調を大脳側から初めて観察できた結果ではないかと考えている。高齢者では嚥下障害が誤嚥性肺炎を引き起こし死亡原因となることが多いが、嚥下の神経機構は殆ど解明されていない。本研究では嚥下運動を補助するブレインマシンインターフェースを目指して、嚥下の神経機構を解明することを目的とした。まず嚥下時の頭蓋内脳波と嚥下運動を定量的に同時計測するシステムを開発した。ついで硬膜下電極を留置したてんかん患者4名に対して、開発したシステムを用いて嚥下時の頭蓋内脳波を嚥下運動と同時計測した。全例で嚥下時に外側感覚運動野にhigh gamma帯域活動が生じ、嚥下後に急速に消失した。このhigh gamma帯域活動を検知して嚥下運動を補助するBMIが構築可能と考えられた。計画どおり、頭蓋内電極を用いて嚥下運動時の頭蓋内脳波計測を開始した。咀嚼運動の計測にはビデオ画像計測にキネクトを用いた計測により自動認識対応とした。さらに喉頭マイク、ラリンゴグラフを導入して嚥下運動の生理学的計測ができるようにした。これらは当初計画にはなかった成果であり、研究において基盤となる咀嚼嚥下計測に関して当初計画以上の成果を上げることができた。さらに現在、口腔内圧測定を加えるべく検討中である。解析に関しては、初期成果を上げることができた。当初計画以上にシカゴ大との連携も活用しているが、今後代表機関での解析もより充実させる。脳磁図計測における筋電アーチファクトは当初から想定されていたが、対応策を検討する。1.頭蓋内脳波を用いた嚥下関連脳活動の計測と解析:平成27年度に引き続き、難治性てんかんの焦点同定等のために硬膜下電極や刺入型深部電極を留置された患者を対象として、嚥下時の頭蓋内脳波データを取得する。H28年度はH27年度に開発したシステムをさらに改良して、口と喉の動きをキネクト、Lryngograpgh、喉頭マイクで計測し、これらを頭蓋内脳波と同期計測し、嚥下運動時の脳活動解析を行う。行動データとの対比により、嚥下運動5相の各相別による脳活動の違いを調べる。2.嚥下運動の脳信号解読:平成28年度は、前年度から集積した頭蓋内脳波を用いて嚥下運動の脳信号解読に取り組む。咀嚼運動と顔面運動との微細な識別に取り組む。また、嚥下運動5相の各相の識別にも取り組む。3.嚥下運動のBMIの基盤技術開発:脳信号解読結果にもとづいて嚥下運動をFES等により制御・補助するBMI装置の基本設計を行う。最終的には、我々が現在開発を進めている体内埋込型BMI装置に本研究で開発した嚥下機能支援機能を加え、ADLの総合的改善を可能にする装置を考案する。28年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には当初計画に沿って研究を進める。咀嚼嚥下時の頭蓋内脳波計測に関してはH26年度に構築した咀嚼嚥下運動との同時測定系を活用し、当初計画以上の計測を行う。H27年度からはキネクト、喉頭マイク、ラリンゴグラフに加えて、口腔内圧測定も同時測定できるようにして、咀嚼嚥下運動と脳活動との相関がさらに客観的にできるようにする。現在咀嚼嚥下運動に関わる脳処理過程はほとんど解明されていないため、まずはこれを明らかにしていくことに、特に重点をおく。
放射光軟Ｘ線を用いたＡＴＰ分子変異の誘発による生物効果の制御

リボ核酸の一種であるアデノシン三リン酸(ATP)は、生体エネルギー供与物質として様々な生化学反応へエネルギーを供与している。また同時に、遺伝情報の仲介物質であるメッセンジャーRNAを合成するための基質として、さらには細胞間情報伝達物質としても働く。本研究では、放射光軟X線により、ATPに生じた放射線障害が、ATPの持つ生物学作用にどのように関わっているかに注目して、その生物学的効果への寄与を解析することを試みた。そして、ATP分子の構造変化はガン細胞の放射線感受性に変化を生じさせている可能性を示唆する結果を得た。本研究では、放射光軟X線のもつ元素選択性を利用して、RNA合成や放射線バイスタンダー効果などの生物効果を制御する手法を確立することにより、細胞の放射線感受性を制御することが目的である。そのために、生体内における様々な生化学反応の担い手として最も重要な物質の一つであるATPに着目した。まず、放射光軟X線を用いてATPに生物効果を顕著に変化させるような特異的な構造変異を誘発させる。そして、その変異の種類に伴って変化する生物反応・生化学反応を解析する。それにより、軟X線の波長や光量と分子構造変異の関係、ならびにこれら変異がもたらすATPの生物効果(エネルギー供与能力、遺伝情報伝達能力、及び細胞間情報伝達能力など)に対する系統的な知見を得ることができる。放射線照射によるATP分子の変化に伴った分子変異の分析や生物学的効果の分析を行うためには、未照射試料において分子の分解を抑えることが必要である。さらに、放射線によって生じた分子分解は全体の数%程度以下であることが予想されるため、極微量の分子変化を定量する必要がある。そのために、平成24年度はATP溶液について、放射線を照射しない状態で安定な試料条件を検討した。その結果、溶液状態においてリン酸基の脱離が起こらないTrisバッファーの濃度やATPの濃度の最適化を行うことができた。ATP分子の分解については、質量分析、軟X線吸収スペクトルおよび電気化学分析により行い、生物学的効果については、ATPのルシフェラーゼ活性、および細間情報伝達能力を定量することのできる、P2Y受容体活性により分析を行った。上記の最適条件を用いて、γ線照射あるいは軟X線照射による細胞間情報伝達およびATP分子変異の解析を行い、放射線照射による分子変化の同定や生物学的効果の解析を行った。得られた成果は、国内外の会議において発表するとともに論文発表を行った。平成25年度はまず、軟X線を照射したときに起こるATPの分子変化を、軟X線吸収スペクトルの変化から予測した。それによると、ATP薄膜に軟X線を照射すると、ATP分子中の糖部位のC-O結合切断が効率よく起ることが明らかになった。さらに、ATP溶液に対してγ線照射を段階的に行い、液体クロマトグラフ質量分析装置(LC/MS)を用いた測定を行った。検出器としてすべての核酸分子を直接酸化検出することが可能なナノカーボン電極を配置した。γ線の照射量に応じた変化としては、リン酸基の加水分解によるATP量の減少が見られた。また、質量分析結果から、リン酸基の加水分解以外の分子変化を示唆する結果を得た。電気化学分析では、リン酸基の加水分解に伴うATP量の減少が見られたことに加え、5Gyのγ線を照射したATP試料のみ、未知ピークが観察され、質量分析と同様の分子変化が確認された。電気化学的反応によって検出された観点から、アデニン環構造の破壊が起きている可能性は低く、不飽和二重結合への水酸基の付加反応や、アミノ基の酸化反応が進行していることが推察された。上記の分析に加えて、ATPの生化学的な活性を評価するために、ATP溶液を様々な強度のγ線照射あるいはX線照射した後、ルシフェラーゼによるATP加水分解活性ならびに試験管内転写系を用いたRNA合成の基質としての活性の2点を調べた。その結果、放射線照射依存的なATP加水分解活性の低下が認められた。一方、RNA合成基質としての活性に明瞭な活性低下は認められなかった。これらの生化学実験の結果は、放射線照射によるATPの化学的変化がATPの生化学的活性の低下を導くことを示唆する。さらに、ATP受容体活性化能についてERK1/2活性化を指標に検討したところ、Tris溶解ATPの30Gy照射によりATP受容体活性化能が低下していることが明らかとなった。平成26年度は、ATP分子が水溶液中(pH: 2.8)およびTrisバッファー溶液中(pH: 7.0)でX線の照射によってどのような分解パターンを示すかを調べた。X線を照射したATP水溶液とATP Trisバッファー溶液のHPLC分析を行った結果、ATP分子は、水溶液中の方がバッファー中よりも顕著に塩基が脱離すること、そしてその塩基脱離は、X線の照射線量に応じて増加することが明らかになった。Trisバッファー溶液中で、塩基脱離が抑制されたことから、試料溶液のpHがATP分子の安定性に大きく寄与することが示唆された。

これは、溶解物質の照射による電子授受の影響、Trisによるスキャベンジ効果などによるものと考えられる。X線を照射したATP水溶液のHPLC分析結果からは、X線を照射したATP試料のみ、未知ピークが観測された。溶出時間がATPよりも速いこと、電気化学的反応によって検出された観点から、アデニン環構造の破壊が起きている可能性は低く、不飽和二重結合への水酸基の付加反応や、アミノ基の酸化反応が進行していることが推察された。この未知ピークはイノシン三リン酸(ITP)の溶出と一致していることが明らかとなった。放射線によってATPが変化すると、どのような細胞応答に変化が生じる可能性があるかについて検討を行った結果、神経膠芽腫A172細胞において、γ線によるDNA損傷修復過程にATPをリガンドとするP2X7受容体、P2Y13受容体、UDPをリガンドとするP2Y6受容体の関与が示唆され、さらに、ATPによって活性化閾値が低下するTRPV1チャネルの関与が示唆された。また、悪性黒色腫B16細胞においてもP2Y受容体やTRPV1チャネルの関与が示唆された。これらの結果から、放射線によるATPなどのヌクレオチドの構造変化は、がん細胞の放射線感受性に変化を生じさせている可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。放射線生物物理26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は計画時に予定していた放射光を用いた実験及び照射試料の質量分析や電気化学分析による分子構造変異の同定実験について概ね順調に遂行することができた。また、生物学的効果を検証する実験においても実験条件の最適化を行うことができ、試験的な結果について、論文発表や学会発表などを行うことができた。平成25年度は計画時に予定していた放射光を用いた実験及び照射試料の質量分析や電気化学分析による分子構造変異の同定実験について概ね順調に遂行することができた。平成24年度の研究について、計画に基づいて概ね順調に研究が進んでおり、今後の研究は研究計画に従って、放射光実験、および照射試料の分析実験による評価、そして、照射試料の生物学的評価を行い論文や学会などに発表する予定である。平成25年度の研究について、計画に基づいて概ね順調に研究が進んでおり、今後の研究は研究計画に従って、放射光実験、および照射試料の分析実験による評価、そして、照射試料の生物学的評価を行い論文や学会などに発表する予定である。平成24年度の研究は主に試験的な実験を行った。その結果に基づいて次年度以降は、より定量的な実験データの分析を行う。最終年度はその定量的な評価をまとめ、論文や学会等での発表を行う。また、研究代表者及び分担者らにおいて議論を重ね、次年度には、最新の実験技術を駆使することにより、試料溶液に対する放射光照射および照射中の電気化学分析を行うことを検討している。
放射線治療増感を実現する癌幹細胞標的薬剤輸送システムの開発

癌の放射線抵抗性はCD133細胞表面分子を高発現する癌幹細胞というサブグループの存在と深く関わる。本研究では、放射線増感のための戦略として、癌幹細胞標的薬剤輸送系および癌幹細胞特性を元にした増感方法について検討した。まず癌幹細胞標的薬剤輸送システム候補として放射線可溶型マイクロカプセルを精製した。癌幹細胞標的輸送を可能とする表面抗体付加カプセルの精製を試みたが十分な精製条件は見いだせなかった。一方CD133陽性細胞分画は低酸素環境によって有意に増加し、低酸素下におけるX線照射でさらなる誘導を生じた。この照射の誘導効果は1回大線量照射においては抑制され、線量依存性を有することが明らかとなった。ヒト肺腺癌細胞系列であるA549細胞を用い、癌幹細胞のニッチとなる低酸素環境を制御し、結果的に癌幹細胞を制御しうるかどうかを検討すした。まずは癌幹細胞能を有する細胞の特定が可能かどうかを検討した。はじめに癌幹細胞能を有する細胞分画と大部分がオーバーラップすると報告されているSP分画の割合を解析した。Hoechst33342で細胞を染色し、UV励起でのフローサイトメトリーを用いサイトグラムを展開しSP分画と考えられる分画を検索した。染色濃度および染色時間を様々に変え、ベラパミル負荷で消失する分画を検索したが、SP分画として適正と思われる分画は明らかにならなかった。フローサイトメトリーの設定値を変化させても明らかにできず、SP分画による癌幹細胞の検討を断念せざるを得なかった。次に、分子表面マーカーでの癌幹細胞の検出を試みた。A549細胞において癌幹細胞の特徴を有する細胞は分子表面マーカーとしてCD133(Prominin-1)を発現していることがすでに明らかとなっている。そこでFITC結合抗CD133抗体で細胞を染色し、フローサイトメトリーでCD133陽性細胞の割合を解析した。CD133陽性細胞分画が特定され、定常状態ではCD133陽性分画は0.36%存在していた。次にマイクロカプセルの精製を行った。高重合度のヒアルロン酸ナトリウム0.1%を添加した0.2%アルギン酸ナトリウム溶液をマイクロアトマイザーで0.3M塩化カルシウム水溶液中に噴霧し、マイクロカプセルが精製された。これをメッシュフィルターに通して、一定サイズのマイクロカプセルに精製した。前年度と同様、ヒト肺腺癌由来細胞系列A549を通常酸素下および低酸素(1%O2)下で培養し、CSCを誘導した。CD133陽性細胞をCD133磁気ビーズ抗体で標識し、細胞懸濁液を磁気ビーズカラムに通し、CD133陽性細胞とCD133陰性細胞を分離した。これらの細胞を0, 2, 4, 6, 8 GyのX線照射を行った。細胞生残率をコロニーアッセイにより評価した。CD133陽性細胞分画はCD133陰性細胞分画と比較し、放射線抵抗性を示し、6Gy照射時に放射線抵抗性は有意であった(p<0.05)。前年度に予備的に行ったCD133陽性細胞の全体に占める比率の評価について再評価を行った。FITC結合抗CD133抗体、7-AADで染色し、CD133陽性/7-AAD陰性の細胞をCD133陽性生細胞として評価した。通常酸素下での定常状態での細胞分画は0.36 ±0.21%であったが、低酸素下での96時間の培養でCD133陽性細胞は3.08 ±0.86%まで誘導された(p<0.01)。CD133陽性細胞の絶対数は0時間の定常状態と比較して32.7 ±8.2倍まで増加した(p<0.005)。CD133陽性分画の誘導効果としての、X線照射と低酸素の相乗効果の有無を検討した。低酸素培養48時間後にX線5 Gyを照射すると、CD133陽性細胞は4.9%(p<0.05)にまで増加した。これに対してX線10Gyを照射した場合にはCD133陽性細胞の誘導効果への促進作用は認められなかった。マイクロカプセルの精製に関して、マイクロアトマイザーの機器選定に時間を要した。最終的に現在のマイクロアトマイザーで一定粒径の噴霧が可能であり、マイクロカプセルの精製に問題ないことが確認されたため、今後の研究計画項目1.抗体及び薬剤包含マイクロカプセルの精製と評価、2.マイクロカプセルの癌幹細胞局在化と照射トリガーによる薬剤効果発現の検討、3.高濃度のHIF-1α阻害薬での放射線治療効果の増強と生体毒性の軽減、に関する検討については順調に進行すると考えられる。

放射線生物学1)抗原抗体反応によるマイクロカプセルの癌幹細胞局在化と照射トリガーによる薬剤効果発現の検討(in vitroおよびin vivo)として、ヒト肺癌由来のA549細胞株にマイクロカプセルを投与したとき、細胞表面マーカーで識別される癌幹細胞に特異的にマイクロカプセルが結合することを確認する。これと同時に、in vitroではカプセル中に抗癌剤シスプラチンを包含させ、照射と非照射の条件で照射時のみにシスプラチンの致死効果が癌幹細胞優位に発現することを確認する。2)高濃度のHIF-1α阻害薬YC-1、PX478、LW6の放射線治療効果増強と毒性低減(in vivo)として、腫瘍移植マウスにカプセルを使用して高濃度の薬剤を投与したときに、カプセル未使用での投与と比べて照射後の腫瘍再増殖抑制効果が増強され生体毒性が低減されることを確認する。研究がやや遅延しており、前年度に行うべき小テーマについての検討に関する研究消耗品や機材の購入が前年度になされなかったため。前年度から繰り越して小テーマを実行する上で必要となる、研究消耗品や機材の購入に使用する予定で、余る予定はない。
適応フィードフォワード制御アルゴリズムの構築と応用に関する研究

フィードフォワード制御は,計測可能な信号情報を利用することにより制御性能を改善できることからその有効性はよく知られている.しかし制御対象のモデル精度に大きく依存するために一般的な状況下ではオンラインで適応的にフィードフォワード制御を安定に実現していくための方法論の構築には幾つかの未解決な課題があり,安定な実現を可能にする理論的枠組みを確立することが本研究の目的である.2年間に得られた研究成果は以下の通りである.(1)マルチチャンネルの能動騒音制御システムにおいて,2次経路行列の同定とリンクした従来のFiltered-xアルゴリズムの考え方を利用しない新しいアルゴリズムを開発した.2種類の仮想的な誤差ベクトルを導入しこれをゼロにするための3つの多項式行列からなる適応フィルタ行列を調整する方法であり、主騒音ベクトルがPE性(広範囲の周波数成分を含む)を満たさない場合であってもキャンセリング誤差ベクトルを理論上ゼロにできるというこれまでにない優れた特徴をもつ。(2)OFDM伝送系では、信号の電力変化が非常に大きいため増幅器の非線形歪みを受けやすく、伝送品質や隣接チャンネルへの漏洩が大きな問題となっている。本研究では適応フィードフォワード制御の立場から、前置き補償器すなわちプレディストータを適応的に実時間で構成する二つのアプローチを明らかにした。一つは、適応同定を実数計算で実現する方法、他方はモデルマッチングを適応的に実現する適応制御による方法である。特に後者の方法は、歪みを受けやすいOBOやIBOの低い場合について補償性能が優れていることを明らかにした。(3)MRダンパのモデルをLuGre非線形摩擦モデルを修正することにより、そのヒステリシス特性を数式表現をし、モデルパラメータと内部状態を推定する適応オブザーバを内在した実時間同定アルゴリズムを提案した。モデルは電圧とバンパシリンダ速度を入力とし、減衰力を出力とする2入力1出力モデルで表現される。これにより指令減衰力を生成する制御入力電圧を解析的に計算することが可能となった。さらに必要とする減衰力を発生するために双線形系のH無限大制御系設計とリンクさせることによりセミアクティブの達成限界を改善できた。(4)負荷とモータを軸結合した2慣性系の2自由度速度制御系において、目標値応答特性を達成するフィードファワード制御器とフィードバック制御器を自動的に反復的チューニングアルゴリズムと物理パラメータの同定法を開発した。フィードフォワード制御は,計測可能な信号情報を利用することにより制御性能を改善できることからその有効性はよく知られている.しかし制御対象のモデル精度に大きく依存するために一般的な状況下ではオンラインで適応的にフィードフォワード制御を安定に実現していくための方法論の構築には幾つかの未解決な課題があり,安定な実現を可能にする理論的枠組みを確立することが本研究の目的である.例えば,誤差システムのダイナミクスに不確かさが存在する場合には、現在はこれを実時間で同定する間接的な方法しか知られていない。本研究では、誤差システムの中に未知のダイナミクスが現れない新しい適応アルゴリズムの開発を行い,安定性を保証するための条件および収束動態の解明を行うこと、さらには非線形ダイナミクスをもつ場合への拡張、未知物理パラメータをもつフィードバック制御系をフィードフォワード型の適応同定アルゴリズムを適用できる新しい構造や方法論の開発、などを目的としている。本目的のもとで以下の成果が得られた.

(1)マルチチャンネルの能動騒音制御システムにおいて,2次経路行列の同定とリンクした従来のFiltered-xアルゴリズムの考え方を利用しない新しいアルゴリズムを開発した.2種類の仮想的な誤差ベクトルを導入しこれをゼロにするための3つの多項式行列からなる適応フィルタ行列を調整する方法であり、主騒音ベクトルがPE性(広範囲の周波数成分を含む)を満たさない場合であってもキャンセリング誤差ベクトルを理論上ゼロにできるというこれまでにない優れた特徴をもつ。誤差ダイナミクスが2次経路となるFiltered-xアルゴリズムを用いていないためにロバスト安定な適応アルゴリズムになっている点に特徴がある。(2)OFDM伝送系では、信号の電力変化が非常に大きいため増幅器の非線形歪みを受けやすく、伝送品質や隣接チャンネルへの漏洩が大きな問題となっている。本研究では適応フィードフォワード制御の立場から、前置き補償器すなわちプレディストータを適応的に実時間で構成する二つのアプローチを明らかにした。一つは、適応同定を実数計算で実現する方法、他方はモデルマッチングを適応的に実現する適応制御による方法である。特に後者の方法は、歪みを受けやすいOBOやIBOの低い場合について補償性能が優れていることを明らかにした。(3)MRダンパーを用いた構造物の免震制御を適応フィードフォワード制御により実現する方法を明らかにした。MRダンパーは非線形であり、これを適応観測器と適応同定を組み合わせた方法によりMRダンパの逆システムを実時間で構成する方法を与え、実験により提案の非線形モデルの妥当性を明らかにした。フィードフォワード制御は,計測可能な信号情報を利用することにより制御性能を改善できることからその有効性はよく知られている.しかし制御対象のモデル精度に大きく依存するために一般的な状況下ではオンラインで適応的にフィードフォワード制御を安定に実現していくための方法論の構築には幾つかの未解決な課題があり,安定な実現を可能にする理論的枠組みを確立することが本研究の目的である.前年度の研究成果を踏まえて、制御対象に未知の非線形ダイナミクスが含まれる場合には、非線形モデルを適応的に同定しつつ、その逆システムを構築することにより完全に線形化することも可能である。また、閉ループ制御系の目標値応答特性の改善には制御対象のモデルが知られているならば最適にフィードフォワード制御器を設計することが可能となる。さらには非線形ダイナミクスをもつ場合への拡張、未知物理パラメータをもつフィードバック制御系をフィードフォワード型の適応同定アルゴリズムを適用できる新しい構造や方法論の開発、などを目的として研究を行った。本目的のもとで得られた平成16年度の成果は以下の通りである.(1)MRダンパのモデルをLuGre
総合型地域スポーツクラブのクラブマネジャー能力評価尺度の開発と活用

総合型地域スポーツクラブのクラブマネジャーに対する「発揮している能力」に関するインタビュー調査および業務観察の結果,(1)チームビルディング(5項目),(2)対話促進(4項目),(3)アイディア提示(4項目),(4)意思決定(3項目),(5)人材調達(3項目),(6)人材育成(3項目),(7)事務遂行(2項目),(8)事務遂行支援(2項目),という仮説構成次元と下位要素が生成された.その後のクラブマネジャー56名を対象としたインターネット調査を行い,確認的因子分析を施したが,測定尺度として十分な説明力を得ることはできなかった.平成27年度は,総合型地域スポーツクラブのクラブマネジャーの能力測定尺度の構築に向けて,先行研究文献・資料から理論的構成次元を生成するとともに,自由記述式調査と観察を通して質問項目を作成することが目標であった.先行研究文献・資料の検討から,理論的構成次元は,(1)チームビルディング・対話促進,(2)アイディア提示,(3)意思決定(留めを打つ),(4)人材調達・活用,(5)事務管理・遂行,が生成された.クラブマネジャーに対するインタビュー調査および観察を通して,仮説構成次元に一定の妥当性があることは確認できたところである.先行研究の検討およびクラブマネジャーに対するインタビューおよび日常業務の観察を通して,一定の妥当性があると考えられる仮説構成次元の生成までは到達した.しかし,調査票を構成するための項目化にまで到達できていない.その理由は,クラブマネジャーの立場の多様性にある.インタビュー・観察対象となったクラブマネジャーは,組織構造上のトップリーダーである場合やミドルリーダーである場合,あるいは組織運営全体に責任を負う者や会議進行や会計処理等の実務を担う者など,様々であった.今後は,これらを包含した項目化を進めたい.総合型地域スポーツクラブのクラブマネジャーに対する「発揮している能力」に関するインタビュー調査および業務観察の結果,以下の仮説構成次元と項目が発見された.(1)チームビルディング(5項目:1クラブ全体の雰囲気をつくる,2理事の理解・協力を得る,3運営委員の参画を得る,4ボランティア等のスタッフにやる気になってもらう,5事務局スタッフを労う)(2)対話促進(4項目:6会員同士の交流を仕掛ける,7運営委員の意見を引き出す,8ボランティア等のスタッフの意見を聴く,9事務局の意見を引き出す)(3)アイディア提示(4項目:10クラブ運営に関する意見を言う,11事業に関する意見を言う,12地域に関するビジョンを提示する,13地域スポーツのあり方について語る)(4)意思決定(3項目:14クラブ経営に関わる決定を下す,15事業に関わる決定を下す,16事務的な仕事を自ら考え進める)(5)人材調達(3項目:17ボランティア等のスタッフを探し巻き込む,18運営委員・理事への就任を頼む,19指導者を探し依頼する)(6)人材育成(3項目:20ボランティア等のスタッフを育てる,21運営委員・理事にクラブやスポーツを語る,22指導者に学ぶ機会を与える)(7)事務遂行(2項目:23事務的な仕事をする,24作業をする)(8)事務遂行支援(2項目:25事務局スタッフに仕事を任せる,26事務局スタッフと一緒に作業をする)という仮説構成次元と計26項目の下位要素が生成された.その後,クラブマネジャー56名を対象としたインターネット調査を行い,確認的因子分析を行った結果,測定尺度として十分な説明力を得ることはできなかった.今後は,下位項目を精査していきたい.総合型地域スポーツクラブのクラブマネジャーに対する「発揮している能力」に関するインタビュー調査および業務観察の結果,(1)チームビルディング(5項目),(2)対話促進(4項目),(3)アイディア提示(4項目),(4)意思決定(3項目),(5)人材調達(3項目),(6)人材育成(3項目),(7)事務遂行(2項目),(8)事務遂行支援(2項目),という仮説構成次元と下位要素が生成された.その後のクラブマネジャー56名を対象としたインターネット調査を行い,確認的因子分析を施したが,測定尺度として十分な説明力を得ることはできなかった.今後は,研究協力者とともに妥当性の高い項目化を進め,一次調査をできるだけ早期に行い,項目妥当性の検証を行う.その後,クラブマネジャー養成講習等における本調査を行い,養成講習の効果性検証を行う.スポーツ経営学先行研究・文献の分析を進める過程で,事前計画よりも若干少ない資料で十分であったことに加えて,自由記述調査を実施せず,インタビュー調査に変更したためである.平成28年度中のアンケート調査を広範囲かつ多量化するために使用する.
生涯学習ボランティア・NPOの人材育成・確保メカニズムに関する調査研究

本研究の分析により、(1)住民自身が個々の職業経験等を活かして多様かつ高度な学習機会を提供したり、事業の企画・運営を行うようになっていること、(2)ボランティア活動の多分野化と、ボランティア全般の生涯学習事業化が進んできたこと、(3)その結果、これらの支援は既存の専門職員の力量を超えるようになる一方、ボランティアやNPO自体が自らを支援する力を急速に身につけつつあること、などが明らかとなった。本年度は、NPOに対する支援と行政への政策提言を主に行っているNPO(中間支援組織)の事例、および行政の生涯学習事業を通じて育成されたNPOが、事業の管理・運営を委託されている事例を中心に調査を進めた。併せて、学校教育やまちづくりにおいて行政とNPOがどのような連携・協働を行っているのかという視点から、地方公共団体への訪問調査も実施した。まず、NPOに対する調査では、訪問調査と同時にNPOで働く個人に対するアンケート調査を行い、職員・ボランティアともに人間関係の広がりを成果として挙げる一方、必要な技能・専門性を身につける機会が少ないことを課題として感じていることが明らかになった。これは、NPOが必要な技能・専門性を自前で育むことの難しさを示すものであり、この点を克服するためにどのような人材育成策がありうるのかという、翌年度以降の調査課題を導くことになった。そのほか、職員(非常勤を含む)は金銭面の不安を強く感じていること、ボランティアは人間関係の固定化を課題として感じていることなどが明らかとなった。これらの研究成果は、NPOと行政の協働に関する基礎的検討とあわせて、雑誌論文(2009年3月)にて公表している。また、NPOが地域の生涯学習事業の管理・運営を行っている事例(墨田区)については、当初は行政が人材育成面で密接に関わり、次第にその機能をNPO自身に移していった点で注目されるものであったため、日本教育制度学会にて研究発表を行った。最後に、地方公共団体への訪問調査では、市町村合併等の動向下で、「まちづくり」などに関してはむしろ自治会単位の活動が活性化しつつあることや、それに呼応するように生涯学習事業の所管は首長部局に移行しつつあること、他方で社会教育行政は学校教育に接近しつつあること、などの変化が見て取れた。これらの研究成果の公表は翌年度以降に行う予定である。今年度は、市民主導型生涯学習事業の一類型であゐ市民行講師制を取り入れてしる自治体に対する訪問調査を中心に、都市郊外および都市中心部においてボランティア・NPOが生涯学習事業を実施している事例への訪問調査も実施した。まず、市民講師制を導入している事例として、清見潟大学塾(静岡市)、東海道金谷宿大学(金谷町)、よねざわ鷹山大学(米沢市)、TAMA市民塾(府中市)に訪問調査を行った。「市民講師制」とは、教えることのできる知識や特技があれば誰でも講師となって公民館や生涯学習センターで教えることができるというシステムである。従来から、公設民営型と公設公営型に分けられることは指摘されてきたが、今回の調査を通じて、特に公設民営型の場合、清見潟大学塾のように組織の努力を通じて次第に独立性を高めていった事例もあれば、TAMA市民塾のように、複数の自治体が出資する財団が所管するという独自の性質上、自治体からの独立性が保持されているという事例もあり、より細分化した形でとらえうることを明らかにした。特に、清見潟大学塾の事例については、広く知られた事例であることに鑑み、雑結論文(2009年3月)にて研究成果を報告している。また、市民講師制ではないが、市民主導型の生涯学習事業の事例として、加須市生涯学習セミナー(加須市)、および、みさと生涯学習ネットワーク(三郷市)への訪問調査を実施した。これらは、都市郊外型とでも言うべき固有の人口動態のなかで独自の生涯学習事業を展開している点に特徴を持つものであった。最後に、行政との関わりを持たない、市民主導型の生涯学習事業の事例として、NPO法人神田雑学大学、およびNPO法人東京自由大学への訪問調査を実施した。これらの事業を支えている人々は、地域性に依らず、個別の学習ニーズにもとづいたアソシエーションとして事業を実施しており、都市中心部型とでも言うべき特徴を持つものであった。なお、高校教育改革に関する講演依頼があり、高校段階で学校・家庭・地域社会の連携の構築に取り組んでいる米国のNPOについて講演を行った。今年度は、(1)ボランティア・NPOの活用を通じて「地域づくり」や住民治に取り組む治体への訪問調査、(2)生涯学習・社会教育分野と政治学分野におけるボランティア概念との関係の分析、さらに、(3)米国における学校支援NPOの現状に関する分析を行った。まず、(1)については、定住自立圏構想をかかげて「地域づくり」を行っている下関市への訪問調査を行った。同市は、下関市立大学との連携を通じ、大学にボランティア・NPOに関する専攻を設置するとともに、大学のサテライトを市中心部に置くことで、当該専攻と「地域づくり」とを結びつける取り組みを行っていた。

次に、(2)については、政治学分野において今日「福祉社会」や「定常型社会」という構想が提示され、これがボランティアやボランタリー・アソシエーションを前提にしていることを批判的に検討した。具体的には、日本におけるボランティア概念の定着過程において、生涯学習・社会教育分野におけるボランティア概念の受容が重要な役割を果たしてきたこと、また、その結果、ボランティアの対象領域が広範囲に拡大し、ボランティアが関係する分野の人材育成が容易に「生涯学習事業化」できるようになったことで、むしろ無用な事業が盛り込まれる可能性が高まったことなどを明らかにした。最後に、(3)については、米国のNPOは日本に比べて民間の財団等の資金が豊富にあるために、多様かつ活発に活動できているという観念があるが、現実には財団等の意向によってNPOの活動が制限されたりしていること、また、特に学校支援分野では、特定の巨大財団が活動内容にまで干渉するようになったことで活動の多様性が大きく制限されるようになっていること、などを明らかにした。
大学におけるインペアメント文化を尊重する合理的配慮マニュアル作成に関する研究

2017年度に実施したヒヤリング調査で得られたデータを基にして、大学生活の中で表出している「インペアメント文化」を抽出し、その整理分類とアーカイブ化を行った。その過程で、障害学会第14回大会(クリエイト浜松)において「障害学生のインペアメント文化と『ディスアビリティの再注目』との関連について」と題して、中間報告を行った(ポスター報告)。この報告では、特に障害学生への合理的配慮提供の際に医学モデルが注目されてしまう「インペアメントの再注目」に着目し、それに対抗する戦略、すなわちインペアメントの意味転換を試みることでもたらされる「ディスアビリティの再注目」を可能とすべく、それにインペアメント文化概念を活用することの可能性を論じた。他研究者より様々なコメントが得られたのみならず、本研究の意図や「インペアメント文化」概念についての建設的な議論ができた。学会で得られた多くの批評を踏まえてアーカイブの再整理を試み、そこから「障害学生支援における『インペアメント文化』についてー支援者向けガイドライン(案)」を作成し、更に8大学で障害学生支援に当たっている担当者からのコメントを得た。次にコメント内容を分析した結果をガイドラインへの反映させ、ガイドラインの一応の完成を得ることができた。これは、具体的なインペアメント文化の諸相を文書化し得た最初のドキュメントになったと考える。またその成果を障碍者スポーツに応用し、学会講演を行うことができた(日本アダプテッド体育・スポーツ学会)。ただ、理念レベルのガイドラインを基に行為レベルを規定したマニュアルを作成することを目標(またその過程での各大学障害学生支援担当者へのヒヤリング、およびその普及化のためのシンポジウム)にしていたが、その成就には至らなかったので、2019年度における事業継続を申請した。ヒヤリングの実施とデータ分析、その結果のアーカイブ化とそれに基づくガイドライン作成に時間を要し、目標にしていたマニュアル作成とその普及化に向けたシンポジウム実施までには至らなかった。加えて、マニュアル作成に向けたヒヤリングとシンポジウム実施には、大学障害学生支援担当者のアポイントが欠かせないが、その調整に手間取った。作成したガイドラインを基に、支援者の行為レベルを規定するマニュアルの作成を行う。またその過程で各大学の障害学生支援担当者の意見を聴取し、それらをマニュアルの内容に反映させて、内容の充実化と臨床的妥当性の確保を図る。マニュアル完成の暁には、大学障害学生支援担当者を対象としたシンポジウムを実施し、マニュアルの普及化を試みる。最後に、以上の過程で得られた理論的な知見を論文にまとめ、投稿する予定にしていると同時に、本研究最終の報告書を作成する。科研メンバーによる研究会を4回開催し、さし当たっての課題となる「インペアメント文化」の理論枠組みおよびその測定方法についての、各自の研究進捗の報告と相互討議を基にした検討を行った。その成果を踏まえて、インペアメント文化の理論的根拠となる障害の文化モデルも含めての大学の現状分析をまとめ、松岡克尚(2016)「大学での障害学生支援における『障害モデル』に関する一考察」として公表することができた。また、まだ論文としてまとめてるには至っていないが、松岡克尚「合理的配慮提供に当たっての『インペアメント文化』の意義」、原順子「障害者文化の構造化ーインペアメント文化とろう文化の関連性」とそれぞれ題したレジメを作成して研究会に供し、相互議論を経ており、いずれともに更に内容の精緻化を図ることによって論文にまとめる予定にしている。次に、インペアメント文化の測定については、当事者の立場で大学生活を送った博士課程院生を招いて、その経験を踏まえた専門的知識提供を選ることが出来た。その結果、インペアメント文化とは障害者の身体性(インペアメント)に規定されつつも、障害者がその主観でもって健常者のそれとは違う文化を有しているという認識(言い換えれば、障害者自身の自己規定であるが、ただし明確に文化とまで認識されていないものも含む)が前提になっていることが確認された。このことを踏まえて、今後に実施すべき調査の大枠については、障害者(障害学生)の意味世界を問う質的なアプローチで実施することが妥当との判断を導き出すことが出来た。当初の予定では、2016年度中にインペアメント文化の概念規定を共通認識として抽出し、それをもって障害学生にインタビューを行う予定にしていた。しかし、10月の横須賀俊司氏の入院、手術のために、研究会で三人が揃うことが難しくなり、最終的にインペアメント文化の構成要件を確定、共通認識化するには至っておらず、その実施は2017年度早期の課題になる。ただし、急遽、障害のある大学院生にその体験をもとにした専門的知識の提供を受けたことで、インペアメント文化の理論的整理に一つの解釈(障害者による自己規定性)が導き出されたことは、今後の研究進捗に大きな意義があった。科研メンバーによる研究会を2回開催し、本研究の理論的根拠となる「インペアメント文化」の定義を確定すべく協議を行った。また、特に「ろう文化」に焦点を絞り、それとインペアメント文化との関連性についても意見交換を行った。その結果、前者については、松岡克尚(2018)「インペアメント文化のとらえ方とその可視化ー障害文化、障害者文化との比較を通して」としてその成果を公表することができた。そこでは、インペアメント文化を、インペアメントを有する身体がその取り巻く環境との関わりによって必然的に生じる特有の生活習慣やルールである、として定義づけるに至った。この定義に従えば、インペアメントの種類毎にインペアメント文化は区分されなければならないことになる。

一方、障害者全体をカバーするものとして位置づけられた障害文化はその点でインペアメント文化との相違が見られること、更には障害者文化といった場合は、純粋に身体性に依存するインペアメント文化に加える形で、排除、差別体験の要素がそこに加味されて形成されたものであることを指摘し、それぞれとインペアメント文化との違いを強調した。後者の課題については、原順子(2018)「聴覚障害者に対する障害認識についての調査分析ー手話通訳者を対象とした調査結果をもとにー」にまとめることができた。手話通訳者を対象としたインタビュー調査結果をもとにして、インペアメント文化とろう文化への認識状況を探る試みを行った。上記のインペアメント文化の定義を踏まえ、障害学生へのインタビュー調査を行い、大学生活を軸にしたインペアメント文化の抽出作業を行った。計5大学14名の障害学生の協力を得て、それぞれの質的データを得ることができた。次年度は更なるインタビューの実施とそれらの分析を行い、インペアメント文化のアーカイブ化とそれを活かした障害学生支援のマニュアル作成を試みる予定である。研究分担者である横須賀俊司氏が体調不良のために平成30年3月末で、研究分担者から外れることになった。結果として調査枠組みのチームとしての共有化や役割分担の確認が遅れ、インタビュー調査の開始にも遅延が生じた(横須賀氏は平成30年3月末で辞退)。その後、残る2名の研究者のみで改めて研究スキームの確認と役割分担とスケジュール設定を行なった。ただ、当初想定していた期間より短く、かつ予定よりも多くの障害学生からインタビューの協力を得ることができたことでやや遅れた分を回収できた。ただし、本来であればそれらの分析作業も平成29年度内に完了させるべきところだったが間に合わず、以降の作業は次年度に持ち越しになってしまった。加えて、調査できた障害学生は量的には十分であっても、障害種別に偏りがあるために、例えば精神障害などの場合は実際に調査協力を得ることが困難である可能性はあるが、可能な限り次年度に於いて調査補充を行う必要がある。2017年度に実施したヒヤリング調査で得られたデータを基にして、大学生活の中で表出している「インペアメント文化」を抽出し、その整理分類とアーカイブ化を行った。その過程で、障害学会第14回大会(クリエイト浜松)において「障害学生のインペアメント文化と『ディスアビリティの再注目』との関連について」と題して、中間報告を行った(ポスター報告)。この報告では、特に障害学生への合理的配慮提供の際に医学モデルが注目されてしまう「インペアメントの再注目」に着目し、それに対抗する戦略、すなわちインペアメントの意味転換を試みることでもたらされる「ディスアビリティの再注目」を可能とすべく、それにインペアメント文化概念を活用することの可能性を論じた。他研究者より様々なコメントが得られたのみならず、本研究の意図や「インペアメント文化」概念についての建設的な議論ができた。