hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語レメディアルCALL教材の開発

本研究の目的は,従来のCALLソフトウェア開発に要した期間,コストを大幅に短縮,削減すること可能とするWeb対応型CALLソフトウェア開発支援システムを開発するとともに,開発された支援システムを使用して,我が国で需要の高い初中級(TOEIC450)レベルの英語CALL教材を開発することである.研究に先立ち行った学習者の興味調査結果から,本研究ではアメリカの衣食住,ショッピング,音楽,流行,職業等,日常生活を扱った教材を開発することとした.素材の収録は米国ニューヨーク州,ニュージャージー州,アラバマ州で行われ,8時間の動画素材,6000枚の静止画素材を収集した.コースウェアの開発は三ラウンド・システム(竹蓋,1997)に沿った形で行われた.ソフトウェア開発支援システムは,特別なコンピュータに関する知識なしに英語教師がCALL教材を開発できるよう,コースウェアをExcelに記述する形とした.そしてそのExcelファイルをWebブラウザが読めるxml形式にファイル変換を行うコンバータを開発するとともに,xmlファイルをもとにブラウザの機能を利用して学習者に教材を提示するためのJavaScriptによるプログラム群の開発を行った.このような過程を経て開発された教材は大学生学習者による半期(約4ヶ月)にわたる試用の結果,既開発の初級教材より難しく,中級教材より易しいと判定され,内容に関しても「興味を持った」と評価された.また教材使用前後に行ったTOEICによる得点観察から半期で56.2点の上昇が測定され,これまで開発したCALL教材群と同様の効果が認められた.ソフトウェア開発支援システムについては,新たに中級教材をもう1種開発して検証を加えたところ,安定した動作を示すとともに,これまでのソフトウェア開発に要した時間,コストを1/10以下に短縮,削減することができることが確認された.本研究の目的は,従来のCALLソフトウェア開発に要した期間,コストを大幅に短縮,削減すること可能とするWeb対応型CALLソフトウェア開発支援システムを開発するとともに,開発された支援システムを使用して,我が国で需要の高い初中級(TOEIC450)レベルの英語CALL教材を開発することである.研究に先立ち行った学習者の興味調査結果から,本研究ではアメリカの衣食住,ショッピング,音楽,流行,職業等,日常生活を扱った教材を開発することとした.素材の収録は米国ニューヨーク州,ニュージャージー州,アラバマ州で行われ,8時間の動画素材,6000枚の静止画素材を収集した.コースウェアの開発は三ラウンド・システム(竹蓋,1997)に沿った形で行われた.ソフトウェア開発支援システムは,特別なコンピュータに関する知識なしに英語教師がCALL教材を開発できるよう,コースウェアをExcelに記述する形とした.そしてそのExcelファイルをWebブラウザが読めるxml形式にファイル変換を行うコンバータを開発するとともに,xmlファイルをもとにブラウザの機能を利用して学習者に教材を提示するためのJavaScriptによるプログラム群の開発を行った.このような過程を経て開発された教材は大学生学習者による半期(約4ヶ月)にわたる試用の結果,既開発の初級教材より難しく,中級教材より易しいと判定され,内容に関しても「興味を持った」と評価された.また教材使用前後に行ったTOEICによる得点観察から半期で56.2点の上昇が測定され,これまで開発したCALL教材群と同様の効果が認められた.ソフトウェア開発支援システムについては,新たに中級教材をもう1種開発して検証を加えたところ,安定した動作を示すとともに,これまでのソフトウェア開発に要した時間,コストを1/10以下に短縮,削減することができることが確認された.本研究の目的はTOEIC450点レベルの学習者を対象とした自習用レメディアル英語CALL教材を開発することである.平成16年度については教材に収録する音声映像素材の選定に関する研究を中心に行った.平成16年度始めには,主に国内のCALLシステム開発研究について綿密に文献調査するとともに,TOEIC模擬試験,アンケートを実施して,レメディアル教材を必要とする学習者数の推定,および学習者の希望する教材トピックに関する調査を実施した.調査の結果国立A大学では該当レベルの教材を必要とする学習者が26%,国立B大学でも16%と少なくないことが確認された.また学習者の興味は多岐にわたるが,その中でもスポーツ,食事,音楽,教育,流行,仕事,旅行,放送,ショッピング,住居,医療,交通,社会問題など日常生活を扱ったトピックに特に関心があることが判明した.平成16年度中期では,学習者の興味に合ったビデオ素材の収録のため,ロケーション候補地の下見,公共的および私的な施設,敷地内での収録許可交渉,出演候補者の招集およびオーディションテープの作成,さらに,一部ロケーション候補地でのテスト撮影(一次素材収録)などの調査を行うため,「英語レメディアルCALL教材の開発に伴うロケーション調査業務」として仕様書を作成し,平成10年度よりCALL教材開発に実績のある放送教育番組制作会社に業務を委託し,滞りなく目的の成果を得た。平成16年度後半ではテスト撮影結果を発話速度,使用語彙,使用表現,ノイズ等の観点からレメディアル教材レベルに相応しいかどうかの検討を行った.検討の結果,自然性を損なわない範囲で語彙,表現等を書き直すとともに,次年度実施する二次素材収録のためのスクリプト案を作成した.現時点での教材単元構成計画は以下の通りである:Unit 1郊外の生活,Unit 2食事,Unit 3仕事と余暇,Unit 4ショッピング,Unit5情報と生活,Unit 6旅行.教材完成時における映像音声素材は30分.本研究の目的はTOEIC450点,初中級レベルの学習者を対象とした自習用レメディアル英語CALL教材を開発することである.

平成17年虔は前年度収録した素材に追加するための収録を行うとともに,教材に使用する動画と静止画の選定,編集作業を行った.5つの学習単元に分類された素材は,これまでに我々が開発したCALL教材利用経験者約100名に「難易度」「興味」の2点から評価させた結果,既存の「初級教材より難しい」「初中級教材と同等」「中級教材より易しい」「初級中級のいずれの教材より面白い」と評価され,学習者の興味に訴え,かつ初中級レベルの学習者用の素材を収集するという当初の目標は達成されたと判断した.素材の選択,編集作業に並行して,研究代表者と分担者はソフトウェア開発担当者とソフトウェアの仕様に関して討議を続けた.その結果,現在のブロードバンド普及の現状を鑑み,従来のスタンドアロン形式のCALL教材ではなくWebによる配信に対応できる形の教材開発を行うことを決定した.また従来ワープロ等に記載されたコースウェア(タスク,ヒント,解説等)をソフトウェア担当者がソフトウェアに組み込む作業にかけてきた膨大なコストと時間を節約するため,教材開発支援システム(オーサリングシステム)を新たに開発し,コースウェア開発者(英語教師)がある一定の規則に従って音声,静止画,動画,テキストファイルを作成し,データベース化すればパソコン上で教材を実行できるシステムとした.コースウェアの作成は過去の特定領域研究等で高い成果をあげている三ラウンド・システムの指導理論に沿って行われた.仕様に従ってデータベース化され開発されたCALL教材は研究代表者,分担者,および研究協力者によって注意深くデバッグされた.完成した教材は当初の計画通り,CD-ROM400枚が納品され,平成18年度からの授業に使用される.本研究の目的は昨年度の研究で開発したWeb対応初中級英語CALL教材,American Daily Lifeを実際の英語授業で半期間使用し,教材の難易度・興味レベルの推定,および教育効果の測定を行うとともに,同時に開発されたCALLソフトウェア開発支援システムを使用して新規教材を1種開発することにより,その実用性を評価することであった.American Daily Lifeの教材難易度・興味レベル測定の結果,同教材は「これまでに開発済みの初級教材より難しい」「中級教材より易しい」「初中級教材と難易度は同じ」と評価された.また興味レベルについても学習者の評価の高かった既開発教材New York Liveとほぼ同程度と判断され,学習者の興味,難易度レベルに適合したCALL教材の開発という目的は達成されたと判断した.American Daily Lifeの教育効果については半期30回の授業前後に行ったTOElCの得点を比較する形で行った.その結果,American Daily Lifeを含め2種のCALL教材を使用した学習者の得点上昇は56点で,我々がこれまでに開発したCALL教材の教育効果と同じ結果が観察され,教育効果を損なうことなく教材開発が完了したと結論した.
景観解析手法を反映した湯けむり景観の実践的整備指針導出システムの構築

H19年度は、前年度の成果を活用して、湯けむり景観の整備に必要な「要素の位置関係」と「組合せ」の『操作効果』を定量的に把握した。また、研究対象地区を絞り込み、地域内の連続的な視点から抽出された複数の景観シーンについて、『操作効果』を参考に、各要素の操作の優先順位を決定する。これにより、切り取られた1つの景観シーンではなく、対象地区全体の景観を良好に保つためには、何をどこに配置すべきである、といった具体的な景観整備指針図を導出した。更に、この指針図に基づき整備した対象地区を、コンピュータグラフィックスにより示すことで、その効果の全体像を容易に再検証できるようにし、住民によるワークショップ等を通して、最終的な景観整備指針図を導出するまでの一連の手順を提案した。1.各要素の構成位置とその組合せによる整備効果の把握前年度に構築したシステムを利用し、評価実験を行った。その結果、各要素の構図における位置関係と組合せによって、操作の効果がどの程度であるかを定量的に把握した。これにより、景観整備を行う際、操作効果が大きい要素(または組合せ)から、整備の優先順位を決定した。2.景観解析により得られた知見を反映した景観の整備指針図の導出研究対象地区内において連続的に設けた視点から、複数の景観シーンを抽出し、それぞれの景観シーンが良好な条件に一致ための操作を検討した。またその結果、得られた整備指針図による空間を、3次元コンピューターグラフイックスにより、シミュレートして地区の全体像を容易にイメージできるようにした。最後に、本システムを、現地での住民によるワークショップ等の実施により実践的に利用した上で、再検討し、最終的な景観の整備指針図を導出した。H18年度は、景観整備の優先順位に繋がる『各要素の「位置関係」と「組合せ」による整備効果』を、詳細に把握するための手順を仮定し、住民向けのプレ評価実験などを実施して整理をした。あわせて、当該地域で現在みられる「湯けむり景観」の解析結果から、良好な景観場を抽出し、これらの景観場を構成する湯けむりの可視頻度を算出して、地域の重要度を定量的に明らかにした。また、重要な湯けむりの分布状況を参考に、次年度に向けて具体的な整備指針を導出する研究対象地区を450haの範囲選定した。◆良好な湯けむり景観を構成する湯けむりの特定とその分布状況の把握これまで既往研究で得られた理想的な景観構造と一致する複数の景観を対象として、この景観を構成する湯けむりを特定し、その頻度(=重要度)を明らかにした(GIS)。さらに特に重要な湯けむりの分布している地区を把握し、次年度の研究対象地区として鉄輪温泉地区における約450haの範囲を選定した。◆各要素の整備効果を定量的に把握できる「湯けむり景観評価システム」の構築良好な景観の特徴と一致させるために、操作が必要となる景観を構成する複数の要素のうち、どれが、どの程度効果があるのかを再調査できるように、最終的な条件に完全一致させるまでの過程で考えられる全ての操作パターンを評価できるシステムを構築した。更に、景観の解析と操作パターンの導出にあたっては、得られた結果が景観操作に直接的に準用可能な解析手法として、リデュース法(既往研究)を用いた。次年度以降は、このシステムと選定した研究対象地域の住民向けワークショップを併用して、実際の運用による問題点の抽出と、システムのブラッシュアップを行なう。
日本の黒トリュフの起源を探る

日本国内には2種の黒トリュフ、アジア広域種のTuber himalayenseと日本固有種のT. longispinosumが自生する。これらは日本列島がユーラシア大陸から分離する以前に樹木や動物と共に移動し、国内で分布拡大したと考えられるが、その過程は不明であり、きのこ類の生物地理、共生相手の日本の森林樹木種の多様性解明の上でも重要な知見となる。そこで本課題は、日本の黒トリュフの起源および2種の遺伝的多様性と集団遺伝構造を明らかにすることを目的とする。さらに2種は食用可能で、国内で栽培化を進めており、各発生地において菌株資源の収集を行うとともに、将来性を考慮した栽培好適地を提案する。
質量顕微鏡による甲状腺癌未分化転化の網羅的解析

質量顕微鏡を用いることで甲状腺乳頭癌は正常甲状腺組織と比較して2種類のホスファチジルコリンと1種類のスフィンゴミエリンが多く発現していることが明らかになった。ホスファチジルコリン、スフィンゴミエリンはそれぞれのリン脂質を構成している脂肪酸により分類されているが、脂肪酸の違いによりどのような癌の特徴や生物学的意味があるのかは現時点では不明である。また甲状腺未分化癌では10種類の脂質が正常甲状腺組織より多く発現していた。その分布状況を甲状腺乳頭癌と比較すると、脂質分布強度のバラつきは乳頭癌の方が未分化癌よりも多い傾向があった。従来、甲状腺未分化癌では乳頭癌と比較して多くの遺伝子変異があるため、脂質分布の症例間の差は未分化癌では大きいと予想されていたが、実際は未分化癌の脂質分布の症例間の差はより少ない傾向であった。甲状腺手術において、患者の同意が得られた症例に対して適宜、サンプル採取を行った。甲状腺乳頭癌は15例、良性腫瘍は5例採取できた。未分化癌は2例採取可能であったが、採取できたサンプルサイズは小さく、癌の部分が採取できているかどうかは不明である。まず悪性腫瘍で最も症例数の多い甲状腺乳頭癌の解析を行うこととした。浜松医科大学分子解剖学部門(瀬藤光利教授)において、HE染色で甲状腺乳頭癌と診断したサンプルに対して質量顕微鏡(ultraflexII)で解析を行なった。測定対象は蛋白質、核酸、脂質などが考えられたが、今回の研究では脂質の一種で細胞膜に多く含まれているフォスファチジルコリンとした。得られたスペクトルを統計学的に解析し、正常甲状腺部分と比べて甲状腺乳頭癌でより多く発現しているフォスファチジルコリンを6種類同定することができた。フォスファチジルコリンは上述の様に細胞膜の主成分であり、シグナル伝達にも大きく関わっているとされている。その構造は、アラキドン酸やパルミチン酸などをはじめとする脂肪酸が2つ付いているのが特徴である。脂肪酸は生命活動に必須であるが、癌と脂肪酸の関係についての詳細は不明である。現在、フォスファチジルコリンの脂肪酸を同定することが可能なのは質量顕微鏡のみである。上記内容は現在投稿準備中であり、2011年4月開催のCombined Otolaryngology Spring Meetingsにて発表予定である。今後甲状腺未分化癌の症例数をさらに蓄積し、乳頭癌との比較検討を行い、未分化癌の検査、治療において新たな糸口の検索を行う予定である。昨年度に行った質量顕微鏡(ultraflexII)での甲状腺乳頭癌の解析結果の再検討を行ったところ、組織内のカリウムやナトリウムのイオン濃度により分析対象の脂質の検出感度が異なることが明らかとなった。分析対象である細胞膜主成分であるホスファチジルコリンなどの脂質は生体内でカリウムやナトリウムなどのイオンと結合している。そのため昨年度解析を行った症例に対して、条件を再検討して再度質量顕微鏡での解析を行った。その際、サンプルの状態を統一し、対象症例は計7症例とした。質量顕微鏡のデータは一回の解析で数GB程度の膨大なデータ得られることもあり、統計学的処理については現在も検討が繰り返されている。今回の再検討においても昨年度の統計学的処理を改訂し、全症例で有意差が得られる分子を甲状腺癌に特に多く含まれる脂質とした。結果は2種類のホスファチジルコリンと1種類のスフィンゴミエリンが正常甲状腺部分に対して、甲状腺乳頭癌において多く発現しているのが確認できた,それぞれの脂質を構成している脂肪酸によりホスファチジルコリンスフィンゴミエリンは分類されているが、脂肪酸の違いによりどのような癌の特徴、生物学的意味があるのかは不明な点が殆どである。脂肪酸の違いを同定できるのは現在のところ、質量顕微鏡のみであり、それを利用した研究の発展が望まれる。現在、論文投稿準備中である。元来の目的である甲状腺未分化癌のサンプル採取は症例が稀少なこともあり、昨年度の2症例にとどまっており、今年度も引き続きサンプル採取を続ける予定である。昨年までの報告において、質量顕微鏡を用いることで甲状腺乳頭癌は正常甲状腺組織と比較して2種類のホスファチジルコリンと1種類のスフィンゴミエリンが多く発現していることを明らかにした。ホスファチジルコリン、スフィンゴミエリンはそれぞれの脂質を構成している脂肪酸により分類されているが、脂肪酸の違いによりどのような癌の特徴や生物学的意味があるのかは不明な点が多いが、脂肪酸の違いを同定できるのは現在のところ、質量顕微鏡のみであり、それを利用した研究の発展が望まれる。今年度、この結果をまとめてPLOSONEに投稿し受理された。

また本来の目的である甲状腺未分化癌は3症例のサンプル採取を行うことができた。甲状腺乳頭癌と同じ条件下で脂質について解析を行ったところ、甲状腺未分化癌では10種類の脂質が正常甲状腺組織より多く発現していた。分布の状況を甲状腺乳頭癌と比較すると、脂質分布強度のバラつきは乳頭癌の方が未分化癌よりも多い傾向があった。従来、甲状腺未分化癌では乳頭癌と比較して多くの遺伝子変異があるため、脂質分布の症例間の差は未分化癌では大きいと予想されていたが、実際は未分化癌の脂質分布の症例間の差はより少ない傾向であった。このことは、未分化癌の発生メカニズムの解明や、乳頭癌から未分化転化するかどうかの病理診断における補助診断に役立てる可能性が考えられる。甲状腺乳頭癌の解析は進んでいるが、元来の目的である甲状腺未分化癌のサンプル採取は症例が稀少なこともあり、昨年度の2症例にとどまっている。今年度も引き続きサンプル採取を続ける予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。甲状腺未分化癌の症例は少ないが、質量顕微鏡での解析を行い、乳頭癌との比較を行っていく予定である。特に甲状腺癌に多く含まれる脂質を中心とした部分での解析を予定している。
育児期の女性のストレスと家庭内暴力の関連要因及び看護アプローチの構築に関する研究

本調査は、産後4ヶ月の女性を対象に約2年間の縦断的調査であり、女性のストレスと夫・パートナーからの暴力の実態とその関連要因の分析を行い、看護支援について検討した。対象の背景は、約80%以上が専業主婦、90%が核家族であり、児の健康に問題のない者が約90%であった。1.子育てが楽しく充実している者は約90%であったが、疲労を感じている者が約80%おり、子どもがわずらわしい、いらいらすると答えた者も約50%いた。2.精神的健康調査(GHQ)の結果、産後10ヶ月、1年半の時点で約50%が精神的ストレスが強い状態であった。特に身体的症状や睡眠障害が強かった。3.育児行動で虐待が懸念される行為は、約90%の女性は行っていなかったが、無視、手や頭、お尻を叩くという行為は約50%が行っていた。その行為は10ヶ月より1歳6ヶ月の方が多かった。夫が子どもに対してこのような行為があるかについては、10ヶ月では約20%、1歳6ヶ月では約40%であった。4.夫婦間暴力は約90%はなかったが、無視、罵る等の精神的暴力は、約3040%の女性が体験していた。さらに、平手で打つ、監視する、避妊に協力しない等は約10%の女性が体験していた。5.夫婦間暴力の関連要因は、ソーシャルサポートの不満足、夫婦関係、女性の被虐待の既往、両親の夫婦間暴力、望まない妊娠、精神的健康等であった。さらに、夫からの暴力は子どもへの虐待の危惧と関連していた。これらの結果から、子育て支援のニーズは、経済的助成の充実、育児休暇の普及や託児サービスの必要性があげられる。また、夫婦間暴力と子どもへの虐待の連鎖を断つための早期支援の必要性が強調される。本研究の目的は、幼児をもつ母親に対する夫の暴力の実態と母親の身体的、心理的側面への影響、および育児への影響との関連について明らかにし、看護アプローチを構築することである。調査は乳児期から幼児期2年間の縦断的調査である。本年度は下記の通り実施した。1.研究方法と測定用具の決定1)アメリカより関連情報を収集し、その内容について検討し質問紙に反映させた。2)質問紙の作成:質問紙は2部に分けて作成した。(1)調査依頼時(一次調査)の質問紙は、対象の属性、夫との関係、サポートに関する事項より構成した。同時に承諾書の同意書を同封した。(2)調査に承諾の得られた対象に対しての2回目の質問紙(二次調査)は、育児・しつけに関する事項、セルフエスティーム、ストレスコーピング、夫の暴力に関する事項より構成した。3)対象の選択:対象は札幌市6ヶ所の保健センターの4ヶ月児健診を受診している母親1500名とした。2ヶ月間を予定しており、現在進行中である。4)調査方法:来所した母親に対し、調査について簡潔に説明を行った上で、1回目の調査用紙と承諾書を同封した封書を手渡し、帰宅後調査用紙に記載し郵送してもらう。5)データベースの作成:質問紙回収後のデータ入力のためのデータベースを作成した。

1.対象は札幌市6ヶ所の保健センターの4ヶ月児健診を受診し、調査に承諾の得られた母親1500名に質問紙を直接手渡し、その後承諾書と共に郵送によって回収した。その結果、551名(36.7%)から回答が得られ、そのうち継続調査に同意の得られた者は483名(88.0%)であった。2.上記第1回調査(基礎調査)の主な内容は、対象者の基本的属性や児の健康状態、サポート状況に関するものである。その結果、専業主婦が約83%、結婚・同居している者が約96%で、初産婦が約60%、経産婦約40%であった。対象の状態に偏りはみられず統計的処理に問題はなかった。継続調査に不参加の66名についても統計的処理を行っている。3.追跡調査第1回調査は産後10ヶ月時に自記式質問紙及びGHQ調査用紙を郵送法によって行った。483名のうち376名(回収率79%)から回答が得られた。現在分析中である。4.自由記載のうち、相談、悩み事に対しては対象者の希望する方法(手紙や電話等)によって対応している。これらの内容についても分析中である。現在、夫の暴力と児の虐待に関連する質問紙を作成中であり、3月中に調査予定である。本調査は産後4ヶ月の女性を対象に約2年間の縦断的調査であり、女性のストレスと夫・パートナーからの暴力の実態とその関連要因の分析を行い、看護支援について検討した。対象の背景は、約80%以上が専業主婦、90%が核家族であり、児の健康に問題のない者が約90%であった。1.子育てが楽しく充実している者は約90%であったが、疲労を感じている者が約80%おり、子どもがわずらわしい、いらいらすると答えた者も約50%いた。2.精神的健康調査(GHQ)の結果、産後10ヶ月、1年半の時点で約50%が精神的ストレスが強い状態であった。特に身体的症状や睡眠障害が強かった。3.育児行動で虐待が懸念される行為は約90%の女性は行っていなかったが、無視、手や頭、お尻を叩くという行為は約50%が行っていた。その行為は10ヶ月より1歳6ヶ月の方が多かった。夫が子どもに対してこのような行為があるかについては、10ヶ月では約20%、1歳6ヶ月では約40%であった。4.夫婦間暴力は約90%はなかったが、無視、罵る等の精神的暴力は、約3040%の女性が体験していた。さらに、平手で打つ、監視する、避妊に協力しない等は約10%の女性が体験していた。5.夫婦間暴力の関連要因は、ソーシャルサポートの不満足、夫婦関係、女性の被虐待の既往、両親の夫婦間暴力、望まない妊娠、精神的健康等であった。さらに、夫からの暴力は子どもへの虐待の危倶と関連していた。これらの結果から、子育て支援のニーズは、経済的助成の充実、育児休暇の普及や託児サービスの必要があげられる。また、夫婦間暴力と子どもへの虐待の連鎖を断つための早期支援の必要性が強調される。
慢性関節リウマチのin vivoヒト滑膜炎モデルの確立と滑膜炎抑制性T細胞の解析

関節リウマチ(RA)患者由来滑膜組織浸潤細胞を用いて、in vitroでパンヌス様炎症組織を再構成する培養系と、滑膜浸潤細胞をSCID bg.マウス関節内に移入してパンヌス形成や関節破壊を高率に惹起する実験系を独自に開発した。このin vitroおよびin vivoヒト細胞モデルを用いて、パンヌス形成におけるT細胞の役割と、このモデルを応用した新しいRAの治療戦略の確立を目指した。酵素処理せずに分離したRA由来滑膜組織浸潤細胞は、線維芽細胞様滑膜細胞、マクロファージ、樹状細胞、血管内皮細胞、T細胞、B細胞などから成る。過去2年間の研究で、滑膜浸潤T細胞の中にin vitroでのパンヌス形成や炎症性サイトカイン産生、およびSCID bg.マウス関節内でのパンヌス形成や関節破壊を制御するT細胞が存在することが示唆された。さらに、CD4,CD8,CD25,CD45RO-mAbを用いて各亜分画を除去して、再構成実験を行った結果、in vitroパンヌス様組織形成およびTNF-a産生の増強作用はCD25陽性T細胞を除去した場合のみ認められた。一方、抗CD4,CD8抗体を培養系に添加しても滑膜増殖やサイトカイン産生に影響はなかった。また、CD25陽性細胞除去により滑膜由来T細胞によるIL-10産生は有意に低下した。以上から、CD25陽性T細胞はIL-10を介してRA滑膜炎におけるパンヌス形成の制御機構の一翼を担っていることが示唆された。今年度はこの点をさらに検証するため、滑膜浸潤細胞をSCID bg.マウス関節内に移入してパンヌス形成や関節破壊を惹起する実験系を用いた。このモデルの作成には、単一ドナーから数千万個の滑膜浸潤細胞を採取する必要があり、この中から数百万個のCD25陽性T細胞を分離精製することが必要である。過去2年間にようやく一人のドナーから充分量の細胞を採取でき、SCID.bgマウスへの移入実験ができた。CD25陽性T細胞を除去した滑膜細胞を移入したマウス4匹全例にパンヌス形成と関節破壊像がみられたが、分離精製したCD25陽性T細胞を追加投与したマウスでは4匹中1匹にパンヌス形成が見られたのみであった。各細胞をin vitroで増殖させる試みは成功しなかった。慢性関節リウマチ(RA)患者滑膜組織由来の滑膜浸潤細胞を用いて、in vitroでパンヌス様炎症組織を形成する実験系と、滑膜浸潤細胞をSCID bg.マウス関節内に移入してパンヌス形成や関節破壊を高率に惹起する実験系を独自に開発した。RA滑膜組織由来滑膜浸潤細胞は、種々の細胞の混成である。滑膜浸潤細胞からイムノビーズ法を用いてT細胞を除去すると、in vitroでのパンヌス形成や炎症性サイトカイン産生、およびSCID bg.マウス関節内でのパンヌス形成や関節破壊は増強された。

従って、滑膜組織浸潤T細胞は、RA滑膜炎におけるパンヌス形成の制御機構の一翼を担っているものと考えられた。滑膜組織浸潤T細胞は、平均5%の頻度でIL-2Rを発現しており、in vitro滑膜炎モデルにIL-2を添加するとin vitroでのパンヌス形成を抑制した。これに対して、抗CD4,CD8抗体を添加しても、パンヌス形成に影響は見られなかった。関節リウマチ(RA)患者由来滑膜組織浸潤細胞を用いて、in vitroでパンヌス様炎症組織を再構成する培養系と、滑膜浸潤細胞をSCID bg.マウス関節内に移入してパンヌス形成や関節破壊を高率に惹起する実験系を独自に開発した。このin vitroおよびin vivoヒト細胞モデルを用いて、パンヌス形成におけるT細胞の役割と、このモデルを応用した新しいRAの治療戦略の確立を目指した。酵素処理せずに分離したRA由来滑膜組織浸潤細胞は、線維芽細胞様滑膜細胞、マクロファージ、樹状細胞、血管内皮細胞、T細胞、B細胞などから成る。昨年度の研究で、この初代滑膜由来細胞からイムノビーズ法を用いてT細胞を除去すると、in vitroでのパンヌス形成や炎症性サイトカイン産生、およびSCID bg.マウス関節内でのパンヌス形成や関節破壊は増強されることが明らかとなった。滑膜浸潤T細胞の中に滑膜炎を制御するT細胞が存在することが示唆された。そこで今年度は、CD4,CD8,CD25,CD45RO-mAbを用いて滑膜組織浸潤T細胞のどの亜分画に滑膜炎調節作用があるかを検討した。各亜分画を除去して、再構成実験を行った。In vitroパンヌス様組織形成およびTNF-a産生の増強作用はCD25陽性T細胞を除去した場合のみ認められた。一方、抗CD4,CD8抗体を培養系に添加しても滑膜増殖やサイトカイン産生に影響はなかった。また、CD25陽性細胞除去により滑膜由来T細胞によるIL-10産生は有意に低下した。以上から、CD25陽性T細胞はIL-10を介してRA滑膜炎におけるパンヌス形成の制御機構の一翼を担っていることが示唆された。来年度はこの点をさらに立証していきたい。過去2年間の研究で、滑膜浸潤T細胞の中にin vitroでのパンヌス形成や炎症性サイトカイン産生、およびSCID bg.マウス関節内でのパンヌス形成や関節破壊を制御するT細胞が存在することが示唆された。さらに、CD4,CD8,CD25,CD45RO-mAbを用いて各亜分画を除去して、再構成実験を行った結果、in vitroパンヌス様組織形成およびTNF-a産生の増強作用はCD25陽性T細胞を除去した場合のみ認められた。
確かな学力を育てるメディア・リテラシー教育のカリキュラム開発と試行・評価

デジタル時代に求められる確かな学力を子どもたちにつけるために、確かな学力とメディアの関係を明らかにし、メディア・リテラシー教育のカリキュラムを開発,試行,評価した。1,研究組織を作った。本研究を行う上で,学校現場との連携を保つことはとても大切なことである。本研究は京都放送教育研究協議会の研究プロジェクトと協力し,幼稚園・保育所,小学校低学年,中学年,高学年,中学,高校各ブロックの実践をおこなった。公立学校,私立学校の現場教師も協力してくれた。また,メディア・リテラシーに関する番組を作っているNHK番組制作者の支援も得られた。2,メティア・リテラシーカリキュラム開発した。幼稚園・保育所から高校までの学習者を対象としたメディア・リテラシー教育のカリキュラムガイドを開発した。試行的な実践を行った結果,総合的な学習の時間だけでなく国語科や社会科での実践ができた。その中で,メディア・リテラシー教育を系統的に行うことの難しさ,校種によって同じ言葉の意味のとらえ方が違うことがわかった。また,学校文化の中で携帯電話をどう扱うかという課題も得られた。3,チェコ共和国プラハで現地調査を行った。カレル大学のシーコラ助教授にチェコ共和国の教育の現状、チェルノホバ教授にメディア教育の現状と、ヨーロッパにおける「批判的思考」の精神、「プラハの春」をどう教えているかにっいてインタビュー調査を行った。現在のことを教えるためには歴史的なことをしっかり教えないと、子どもたちは考えることが出来ないことを確認できた。4,国内学会に参加し,経過発表を行った。1,デジタル時代に求められる確かな学力を子どもたちにつける確かな学力について検討した.それは,実体的な学力と機能的な学力に分けられる.読み・書き・計算のような実体的学力と,ある状況の中で考え方,学び方等の機能的学力があるが,メディアリテラシーは後者の機能的学力との関連が強い.2,確かな学力とメディアの関係を明らかにする実体的学力をつけるには,いわゆるメディアより文字の方が有効であろう。機能的学力をつける場面でメディアを活用することが有効なのではないかと考えられる。そこで,授業実践研究の参与観察の中で両者の関係を明らかにした。メディアがあるから使うのではなく,どのような学力を育てるためにどんなメディアを使えるかということを検討することが重要.3,メディアリテラシー教育のカリキュラムを開発,試行,評価するメディアリテラシー教育のカリキュラムではなく,カリキュラムガイドを開発した.それは具体的な教材の配列では活用されず,抽象的モデルも活用されない。一番使われるのはその間にたつカリキュラムガイドである.本研究の目的はデジタル時代に求められる確かな学力を子どもたちにつけることである。そのためには、確かな学力とメディアの関係を明らかにする必要が有る。実体的学力をつけるには,いわゆるメディアより文字の方が有効であろう。そこで,9月に研究分担者の大阪教育大学木原俊行教授とモンゴルを訪問し、メディアと学力の関係について調査を行った。それをもとに、メディア・リテラシー教育のカリキュラムガイドを開発,試行,評価した。それらの成果を学会誌「教育メディア研究」に投稿した。カリキュラムガイド案のバージョンアップを図るため、2008年3月に改訂された新学習指導要領におけるメディア・リテラシーの内容についての分析を行った。このことにより、最新の教育内容を盛り込んだ「カリキュラムガイド」を構築することができた。こうして、2008年改訂の学習指導要領の内容やこれまでの研究の知見や試行をもとに現場の教師が実践しやすいメディア・リテラシー教育のための「カリキュラムガイド」を構築し、提案した。幼保から高等学校までの長期にわたるカリキュラムガイドを6つのブロックに分けて示し、ねらい・題材・評価の一体化したものとし、その題材も系統的で教科横断的な内容で示すことができたことは本研究の大きな成果である。また、学習指導要領ではメディア・リテラシーについて述べられてはいないが、十分な分析・検討を行った結果、現在の日本の教育に欠かすことの出来ない「メディア・リテラシー教育のためのカリキュラムガイド」が提案できたことも本研究の大きな成果である。
長崎から見た異文化認識の研究-寛文~享保期の「長崎旧記類」-

本研究の目的は、「長崎旧記類」の調査を通じた近世異文化認識の解明である。「長崎旧記類」には為政者側ではない民衆の視点で異文化情報が記載されており、その分析は対外認識研究では極めて重要な論点である。本研究では、長崎の民衆の、異国観・自国観を、「長崎旧記類」を通じて分析した。その結果、為政者側の意図とは異なる視点で記述された「異国船焼討」や「島原の乱」の記事には、近世の長崎民衆の認識が反映していることを明らかにした。本研究の目的は、「長崎旧記類」(以下、「旧記類」)の調査・分析を通じて、長崎から見た近世の異文化認識の解明を行なうことである。為政者側ではない、民衆の視点から記載された「旧記類」の異文化情報は、今後の対外認識研究で重要な論点となる。今年度の研究成果は、2007年4月刊行の『文学研究』第95号に掲載されている。以下、(1)(3)に今年度の研究内容をあげる。(1)島原の乱の扱いに着目し、島原・天草地方の「旧記類」の資料収集とフィールドワークに力を入れた。次に資料を翻刻し、内容の検討を行なった。今回の分析対象は、『長崎拾芥』(1689年)、『崎陽雑記』(1696年)、『長崎根元記』(1697年)、『長崎始原記』(1717年)である。(2)元禄享保期の「旧記類」の著編者たちが、50年80年ほど前に起きた我が国最大のキリシタン一揆をどのように認識していたかを、当時の人々の視点で分析し、考察を行なった。(3)分析の結果、以下の(1)(3)点が明らかになった。(1)『崎陽雑記』・『長崎始原記』には、それまでの「旧記類」にはない、島原の乱の一揆側の指導者である山田右衛門作(以下、右衛門作)の記事を採録していること。(2)右衛門作記事の採録は、一個人の取調べ調書の書写ではなく、文学・歴史学史上に極めて重大な意義を齎していること。即ち、本来なら、右衛門作記事は、公的機関に埋蔵されるはずの文献であったが、「旧記類」の著編者が右衛門作記事を採録したことで、その記録が現代まで受け継がれることができた。しかも著編者は一揆の非情な現実を敢えて淡々と伝えており、彼らが客観的かつ公平な態度を貫くことで、「旧記類」記事は為政者側の摘発を逃れて、後世の多くの読者から信頼され、文学・歴史学的価値を醸成する結果となった。(3)収録記事の内容と時代背景を勘案し、「旧記類」の系統分類作業の基礎分析を行ない、官撰書『長崎根元記』対、民衆側が編纂した文献の構図を浮かびあがらせたこと。今後はさらなる翻刻・分析作業を通じて、より詳細な「旧記類」の内容・特性を検討したい。本研究の目的は、「長崎旧記類」(以下「旧記類」)の調査・分析を通じて、近世の異文化認識の解明を行なうことである。為政者側ではなく民衆の視点から記載された「旧記類」の異文化情報の成立・流布を確認することは、今後の対外認識研究で重要な論点となる。今年度は、その基礎研究にあたる史実の物語化の解明を行なった。この研究成果は、一部、科研費基盤研究(B)「東アジア海域史研究における史料の発掘と再解釈」(課題番号:17320093)に研究協力者として寄稿し、またおもな成果を現在『歴史評論』に投稿・審査中である。以下、13に今年度の研究内容をあげる。1キリシタン伝承の地の調査・資料収集を精力的に行なった。資料の整理・翻刻を行ない、異国情報を掲載するものを精読した。その結果、広く漂流記も視野に入れて考察を行なう必要が出てきた。2「旧記類」に及ぼした影響を考え、寛永21(1644)年に起きた韃靼漂流事件に焦点を当て、口書『韃靼漂流記』と、その史実を物語化した小説『異国旅すゞり』を取りあげ、その内容を比較分析した。史実がどう物語化されるのか、当時の民衆の意識はどのようなものであったかを分析し、考察を行なった。3分析の結果、以下め(1)(3)点が明らかになった。(1)『異国旅すゞり』は、従来『韃靼漂流記』の最初の刊本とされてきた『朝鮮物語』よりも早い正徳享保年間の成立で、これまでの研究史上では看過されてきた存在である。(2)物語化の過程で、現実味のある会話の増補・時間軸の修正・具体的な体験談が増補される。

(3)『異国旅すゞり』には、為政者側が意識した武威を誇り、ナショナリズムの台頭を意識させるような記述はなく、町人が御伽噺感覚で、異国への友好・憧憬の意識を抱いていたことが示されている。本研究の目的は、「長崎旧記類」(以下「旧記類」)や「漂流記」の調査を通じた近世異文化認識の解明である。為政者側ではなく民衆の視点で記載された「旧記類」「漂流記」の異文化情報の内容を確認する事は、対外認識研究では重要な論点である。今年度は、集大成として史実の小説化の解明と民衆の意識を分析した。成果の一部は『近世初期文芸』第25号に掲載され、主な成果は現在『歴史評論』で審査中である。以下、13に今年度の研究内容を示す。1、異国情報を記載する「旧記類」「漂流記」に着目し、調査収集を精力的に行った。史料の整理・翻刻を行い、内容を精読した。翻刻した史料の一部を学術雑誌に掲載し、後の研究に活用を可能にした。2、韃靼漂流事件の口書『韃靼漂流記』(写本)と、それを小説化した『異国旅すゞり』(以下『旅すゞり』)『朝鮮物語』(ともに版本)を比較分析し、『旅すゞり』の独自性をより明確にした。具体的には、『旅すゞり』だけに記載される対清・朝鮮国への認識や日本に対する記述を抜き出し、享保期の日本人の自意識・異国観を考察した。3、分析の結果、次の3点を明らかにした。(1)『旅すゞり』には、その元となった『韃靼漂流記』や後に成立した『朝鮮物語』にはない、独自の対清・朝鮮国観が記載されている。こうした異国観の分析は、従来の研究では看過されてきた。(2)(1)であげた対清・朝鮮国観は、享保期の民衆が持つ、自国文化や技術を誇る自信の上に、形成されている。(3)『旅すゞり』の独自性は、享保という時代の有した(国を閉ざす事で生まれた)安定感の中で成立している。当時流行した多数の紀行文と同様に、民衆の新奇な異国文化への憧れ・好奇心が『旅すゞり』を創り上げている。しかし時代が下り諸外国に脅威を感じ実用性が重視されるようになると、『旅すゞり』に見られた異国観は消えナショナリズムの台頭を意識させる『朝鮮物語』の誕生へと繋がっていく。
ニッケル基超合金スクラップからレニウムをリサイクルする新技術の開発

ニッケル基超合金は抜群の耐酸化性および機械的強度を有し、航空機のジェットエンジンなどに用いられている。また、最新の超合金には高温強度を向上させるため、レアメタルであるレニウムが添加されている。レニウムは極めて稀少かつ産出地域が偏在しているため、需要に対し供給を調整することが難しい。したがって、資源の安定供給の面から、スクラップ等からレニウムを効率的に回収するリサイクル技術の開発は重要である。当該年度では、レニウムの溶融金属中への溶解度や各種金属および酸化物の蒸気圧などの熱力学計算に基づき、有害廃液の発生およびプロセスに要するエネルギーを最小限に抑えながら超合金スクラップからレニウムを高効率で分離・精製する環境調和型の新規リサイクル技術の開発を行った。溶融ビスマスと亜鉛中に超合金を浸漬すると、超合金中のニッケルが溶融金属中に抽出され、レニウムが固体残渣として濃縮・分離することが確認された。また、金属ニッケルおよびレニウム粉末を特定の質量比の溶融ビスマスと亜鉛中に浸漬した後に冷却すると、ニッケル合金相とレニウム粉末を比重分離できることが明らかとなった。本プロセスに利用したビスマスと亜鉛は高温で加熱することにより容易に揮発分離するため、再利用できる。したがって、本プロセスを利用すれば、廃液・廃棄物フリーで超合金中から金属レニウムを分離できる可能性が示された。また、溶融亜鉛に超合金を浸漬後に亜鉛を揮発すると、ニッケル濃縮相とレニウム濃縮相の分離した合金粉末が得られることが示された。さらに、この合金粉末を高温で酸化させることにより、レニウムを揮発性酸化物に変換し、他の超合金構成元素からレニウムのみを選択的に分離・回収できることを明らかにした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高温超伝導コイルを用いた超高磁場NMRの磁場安定化に関する研究

30テスラ級の発生磁場の次々世代NMRへの適用が期待されるイットリウム系高温超伝導(High Temperature Superconductor : HTS)コイルについて,最大の課題である安定磁場と均一磁場の実現法を確立し,30テスラ級NMR開発の技術基盤を構築する.具体的には,イットリウム系HTSコイルの磁化電流の数値解析手法を確立し,小型コイルでの実験と比較することで磁化電流により起こる問題を定量化し,磁化電流による磁場安定度への影響が小さくなるコイル形状・線材構成・運転方法を明らかにする.次いで,主磁場コイルと磁場均一度補正コイルの組み合わせとなるNMR磁石を想定し,イットリウム系HTS線材または従来の低温超伝導(LTS)線材で制作した補正コイルを組み込んだ系で,磁化電流の影響を解消して均一磁場を得られるコイル構成・運転方法を明らかにする.以上の知見をもとに,必要な安定磁場と均一磁場を実現した30テスラ級NMR磁石の設計を行う.去年度までの研究において、イットリウム系HTSコイルの技術課題を研究し、(i)コイルの超伝導特性の劣化を防ぐ技術、(ii)コイルの熱暴走のメカニズム解明、(iii)コイルの磁場精度を乱す遮蔽電流のメカニズムと数値解析技術の確立について基盤技術を構築した。以上の技術を組み合わせ、イットリウム系高温超伝導コイルを用いたNMR磁石の極限を明らかにするための概念設計を行った。設計を行うために、複数のイットリウム系高温超伝導コイルを組み合わせた系における、コイル形状・寸法・コイル電流密度をパラメータとし、発生磁場や電磁力によってコイルが受ける応力を解析するシミュレーションコードを製作した。このコードを用いて、現在世界最高磁場である24テスラのNMR分光装置と同じ装置サイズのまま、イットリウム系HTSコイルを用いる事で最大48テスラ、すなわち2倍の発生磁場が実現可能になることを明らかにした。小型コイルによる基礎実験と比較を行いながら構築したシミュレーションコードを利用し、実験だけ、またはシミュレーションだけでは明確にすることが困難な観点を取り込んだアプローチを用いて研究を進めることができたため、研究はおおむね順調に進展している。本研究によって、イットリウム系高温超伝導コイルを用いた超高磁場NMRの姿を描き出すことができたといえる。この種のNMR装置を実現していくためには、万が一コイルの熱暴走が起きた場合に、コイルをメルトダウンから防ぐ技術が必要である。既存の学問の延長で検討を行ってもこの問題に対する解はない。そのため、熱暴走が起きたときに、コイルの蓄積エネルギーを安全に外部に逃がす新しい技術のアイディアと、実用に向けた検討を行っていくことが必要である。ビスマス系高温超伝導コイルを用いたMR装置において、世界で初めて23.5Tを超える磁場で生体タンパク質のNMR計測を実現するために、この装置において致命的な問題となりうる中心磁場変動の検討を行った。過去に構築した数値解析コードを高磁場中でも高精度の解析が行えるように拡張し、ビスマス系高温超伝導コイルを用いた高磁場NMR磁石の磁場の時間変動を解析可能にした。30Tを超えるさらなる高磁場NMR装置を開発するうえで有望視されているイットリウム系高温超伝導コイルの磁場の安定度に関する研究を行った。イットリウム系高温超伝導線材は幅広のテープ形状をしているため、磁化が大きく、これが中心磁場の時間変動を起こすことが予想されるため、この問題を定量化することが重要である。共同研究先の理化学研究所において小型のイットリウム系高温超伝導コイルを製作した。これを用いて中心磁場の時間変動を計測する実験を液体窒素中で行った。得られた実験結果と数値解析コードによる解析結果を比較したところ良い一致が見られた。これによって、コイルを多数製作しなくとも、数値解析コードによってコイル中心磁場の時間変動を予測できるようになった。数値解析コードによってさまざまな形状のコイルについて中心磁場の時間変動を調べたところ、線材使用量最少設計のコイル形状の場合に中心磁場の時間変動が最大となることが明らかとなった。イットリウム系高温超伝導コイルを主とするNMR磁石では、コイルの形状がこの種の形状に近くなるため、NMR計測に必要とされる安定な磁場を得ることが難しくなる。今後はこの問題を解決する手法を構築する必要がある。NMR装置は物質の分子構造を特定するために、化学・生物学・材料科学など幅広い分野で用いられている。NMR装置には超伝導磁石が用いられており、この発生磁場が高くなるほど計測感度と分解能が向上する。現在、従来技術である低温超伝導線材を用いて、23.5テスラの発生磁場のNMR装置が開発されており、これが世界最高磁場のものである。次世代の超伝導線材であるイットリウム系高温超伝導線材を用いれば、30テスラの発生磁場を超える高磁場NMR装置が開発可能であるが、これを実現するにはいくつかの問題がある。一つの重大な問題は、「遮蔽電流」である。イットリウム系高温超伝導線材は幅広のテープ形状をしているため、コイルの通電中に、線材に対して垂直な磁場成分によって、超伝導体内に遮蔽電流が発生する。この電流が時間とともに減衰することで、コイル中心磁場の時間変動を起こす。NMR装置においては、極めて安定度の高い静磁場が必要とされるため、この問題を定量化し、抑制することが重要である。去年度までに構築した遮蔽電流の数値解析コードを拡張し、コイルの温度変化が遮蔽電流に与える効果を組み込んだ。

これによって通電電流のサイクルと、コイル温度のサイクルを組み合わせることで、遮蔽電流の悪影響を効果的に抑制できることを明らかにした。具体的には、通電電流を定格電流以上にオーバーシュートさせる手法と、コイル温度を下降させる方法を組み合わせることで、中心磁場の時間変動が抑制されることを見出した。今後は実際のNMR磁石における遮蔽電流の影響を定量化し、これを抑制するスキームを構築する。30テスラ級の発生磁場の次々世代NMRへの適用が期待されるイットリウム系高温超伝導(High Temperature Superconductor : HTS)コイルについて,最大の課題である安定磁場と均一磁場の実現法を確立し,30テスラ級NMR開発の技術基盤を構築する.具体的には,イットリウム系HTSコイルの磁化電流の数値解析手法を確立し,小型コイルでの実験と比較することで磁化電流により起こる問題を定量化し,磁化電流による磁場安定度への影響が小さくなるコイル形状・線材構成・運転方法を明らかにする.次いで,主磁場コイルと磁場均一度補正コイルの組み合わせとなるNMR磁石を想定し,イットリウム系HTS線材または従来の低温超伝導(LTS)線材で制作した補正コイルを組み込んだ系で,磁化電流の影響を解消して均一磁場を得られるコイル構成・運転方法を明らかにする.以上の知見をもとに,必要な安定磁場と均一磁場を実現した30テスラ級NMR磁石の設計を行う.去年度までの研究において、イットリウム系HTSコイルの技術課題を研究し、(i)コイルの超伝導特性の劣化を防ぐ技術、(ii)コイルの熱暴走のメカニズム解明、(iii)コイルの磁場精度を乱す遮蔽電流のメカニズムと数値解析技術の確立について基盤技術を構築した。以上の技術を組み合わせ、イットリウム系高温超伝導コイルを用いたNMR磁石の極限を明らかにするための概念設計を行った。設計を行うために、複数のイットリウム系高温超伝導コイルを組み合わせた系における、コイル形状・寸法・コイル電流密度をパラメータとし、発生磁場や電磁力によってコイルが受ける応力を解析するシミュレーションコードを製作した。このコードを用いて、現在世界最高磁場である24テスラのNMR分光装置と同じ装置サイズのまま、イットリウム系HTSコイルを用いる事で最大48テスラ、すなわち2倍の発生磁場が実現可能になることを明らかにした。コイルの運転温度をコントロールすることで、遮蔽電流による悪影響を効果的に抑制できる知見を新たに見出したため。これまでは通電電流値をコントロールすることでしか、遮蔽電流の影響を抑制することができなかったが、この知見を組み合わせることで、対策法の選択肢が大きく広がった。小型コイルによる基礎実験と比較を行いながら構築したシミュレーションコードを利用し、実験だけ、またはシミュレーションだけでは明確にすることが困難な観点を取り込んだアプローチを用いて研究を進めることができたため、研究はおおむね順調に進展している。これまでの研究で遮蔽電流がコイル中心磁場に与える効果は十分に明らかとなった。今後は実際のNMR磁石における遮蔽電流の影響を定量化し、これに対する対策法を確立することが重要である。特に高温超伝導コイルと低温超伝導コイルを組み合わせたNMR磁石において、どのように遮蔽電流が発生するのかを明らかにすることが重要である。
舌発がんにおける炎症関連酵素、PPARsの関与とその制御による発がん防御

炎症と舌発がんの係わりを明らかにする目的で動物実験を実施した。雄性F344ラット(4週齢)20匹に4-nitroquinoline 1-oxide(4-NQO)を20ppmの濃度で8週間飲水投与し、実験開始後32週で犠牲死させた。舌を摘出し、その病理学的解析を行った。同時に、非腫瘍部および過形成病変、異形成病変、扁平上皮がんを含む舌組織におけるIL-α、ILβを測定し、各組織中の肥満細胞と新生微小血管の数を測定した。その結果、IL-α(pg/mg)は、非腫瘍部:7.8±1.5、過形成病変:13.8±4.6、異形成病変:37.8±7.9、扁平上皮がん:45.1±7.7、ILβ(pg/mg)は非腫瘍部:0.81±0.18、過形成病変:1.43±0.48、異形成病変:3.92±0.59、扁平上皮がん:4.62±0.61、tryptase陽性肥満細胞数(/mm^2)は、非腫瘍部:6.5±1.6、過形成病変:9.9±2.0、異形成病変:18.4±2.0、扁平上皮がん:28.4±5.2、CD31陽性新生微小血管数(/mm^2)は、非腫瘍部:18.0±1.8、過形成病変:17.8±4.6、異形成病変:28.4±5.8、扁平上皮がん:51.8±7.2といずれの値も発がん過程の進展に伴って有意(P<0.05)な増加をみた。これらの結果から、舌発がんの進展、特に悪性転化に炎症が関わることが判明した。また、肥満細胞数の増加と血管新生の相関が示唆され、特に癌細胞の浸潤部では、肥満細胞の増加が観察された。このように、過形成、異形成、癌の侵入部最前線では、炎症性肥満細胞は、間質を再編成し、脈管形成を促進するために動員されることが示唆された。ヒトプロト型c-Ha-rasトランスジェニック(Tg)ラットは乳腺、食道、皮膚、膀胱において高発がん感受性を示すが、口腔(舌)における発がん感受性の検討はなされていない。そこで、本年度は、ヒトプロト型c-Ha-rasトランスジェニックラットにおける4-NQO誘発舌発がん感受性を検討し、併せて本モデルにおける炎症の関わりを追求する目的で動物実験を行なった。7週齢の雌雄SDTgラット(雄14、雌19)、Wildラット(雄19、雌16)に4-NQO(20ppm)を8週間飲水投与し、実験開始後8週、10週、12週、14週、18週時に動物を犠牲死させ、経時的に舌、食道病変の発生状況を観察し、病理学的解析を行った。