hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トカマクプラズマにおける燃料プラズマ－不純物ハイブリッド輸送コードの開発

本研究は,核融合発電実現に向けて,信頼性の高いプラズマ-不純物ハイブリッド輸送コードを開発することを目標に,以下の小目標を設定し,研究を行ってきた:1,SOLPS-ITER IMPGYRO統合コードの開発,およびさらなるモデル高度化,2,SOLPS-ITERによる不純物輸送結果とIMPGYROコードの計算結果の比較,3,タングステン壁による実験との比較による妥当性検討.本年度は,特に1について大きな進展があった.まず,モデルの高度化においては,従来の不純物輸送コードでは影響が無視されてきた熱力の運動論的効果を私が開発を行っている不純物輸送コードIMPGYROに導入し,その効果が無視できないことを示した.また,ITER機構にて開発中のSOLPS-ITERコードの不純物輸送モデルについても,ロシア・サンクトペテルグブルグ大学のグループが中心となり,高度化が行われた.そこで,平成30年3月7ー9日にわたり,ITER機構を訪問し,IMPGYROモデルとの違いや,両コード間での結果の比較等の議論を行い,さらなるITERとの不純物輸送に関する共同研究を進めていくことで同意を得た.高度化したIMPGYROコードを用い,ITERの典型的な運転シナリオにおける不純物輸送の予測計算を行った.その結果,ダイバータが部分デタッチ状態の運転においては,タングステンの炉心への侵入は抑えられることがわかり,一方で,高リサイクリング状態の場合では,タングステンの炉心への侵入が確認された.本結果は,タングステン不純物輸送の観点からのITER運転に対する重要な指針を与えるものであり,学術誌(Nuclear Fusion)に投稿・掲載された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,核融合炉設計に使用できる信頼性の高い不純物輸送コードを開発することである.本目的達成にけた研究の実施状況は以下のとおりである.(1)SOLPS-IMPGYRO統合コードのさらなるモデル高度化:2016/9/12-9/30にかけて,フランスのITER機構にて,ITERにおけるELM発生時の非定常プラズマ中でのタングステン輸送計算を行うために,両コード間にて計算モデルの高度化を行った.おおむね高度化の作業は完了し,実際にITER装置でのELM発生時のプラズマ・不純物輸送計算に着手中である.(2)既存の不純物輸送コードとIMPGYROコードのベンチマーク:ITER機構の協力のもと,不純物輸送コードDIVIMPとIMPGYROコードの計算結果の比較を行った.結果,既存のコードでは再現できていなかったPrompt redepositionと呼ばれるラーマ旋回に起因するダイバータ板近傍での現象を,IMPGYROでは計算可能であり,さらにその効果が炉心プラズマへのタングステンコア蓄積量の評価に大きな影響を与えることが示された.(3)タングステン壁装置での実験結果との比較:核融合科学研究所と共同で,ヘリカル装置LHDのタングステンの壁面堆積分布の実験結果とIMPGYRO計算結果の比較を開始した.また,(1)でも述べたように,ITERの運転時のタングステン不純物輸送の予測計算にも着手しており,ELM時ではない定常運転において,現状の物理モデルでは,ITER装置においてタングステン不純物がコアへと殆ど浸入しない運転シナリオが存在する可能性があることを示した.SOLPS-IMPGYROコードの高度化,他不純物輸送コードとのベンチマーク,およびに実験結果との比較に着手等,計画通り進展している.本研究は,核融合発電実現に向けて,信頼性の高いプラズマ-不純物ハイブリッド輸送コードを開発することを目標に,以下の小目標を設定し,研究を行ってきた:1,SOLPS-ITER IMPGYRO統合コードの開発,およびさらなるモデル高度化,2,SOLPS-ITERによる不純物輸送結果とIMPGYROコードの計算結果の比較,3,タングステン壁による実験との比較による妥当性検討.本年度は,特に1について大きな進展があった.まず,モデルの高度化においては,従来の不純物輸送コードでは影響が無視されてきた熱力の運動論的効果を私が開発を行っている不純物輸送コードIMPGYROに導入し,その効果が無視できないことを示した.また,ITER機構にて開発中のSOLPS-ITERコードの不純物輸送モデルについても,ロシア・サンクトペテルグブルグ大学のグループが中心となり,高度化が行われた.そこで,平成30年3月7ー9日にわたり,ITER機構を訪問し,IMPGYROモデルとの違いや,両コード間での結果の比較等の議論を行い,さらなるITERとの不純物輸送に関する共同研究を進めていくことで同意を得た.高度化したIMPGYROコードを用い,ITERの典型的な運転シナリオにおける不純物輸送の予測計算を行った.その結果,ダイバータが部分デタッチ状態の運転においては,タングステンの炉心への侵入は抑えられることがわかり,一方で,高リサイクリング状態の場合では,タングステンの炉心への侵入が確認された.本結果は,タングステン不純物輸送の観点からのITER運転に対する重要な指針を与えるものであり,学術誌(Nuclear Fusion)に投稿・掲載された.引き続きITER機構の研究者と共同で,不純物輸送コードDIVIMPとIMPGYROとのベンチマークを進め,タングステン輸送過程の理解を進める.また,開発中であるSOLPS-IMPGYRO統合コードによるITER装置でのELM発生時のタングステン輸送過程を明らかにする.29年度が最終年度であるため、記入しない。
超弾性を利用したエネルギー貯蔵装置の試作

本年度は、前年度に引き継きTi-Ni超弾性材の疲労に関する研究と超弾性材料を利用したエネルギー貯蔵装置を試作して、その性能評価を行う研究を併せ行った。以下それらを二つにわけて研究実績の概要を記ち。(1)Ti-Ni合金の疲労の研究:これ迄の研究で、Ti-Ni合金につき適当な加工熱処理を施こせば、機械的エネルギー貯蔵材料としてのエネルギー密度ならびに貯蔵効率を著しく改善できることを明らかにしたが、疲労寿命については難点があった。疲労の原因の一つとしては、従来用いられてきたカーボンルツボを用いた高周波溶解法ではカーボンの混入が考えられるので、今回はカーボンルツボを用いない電子ビーム溶解法によって作製した試料について疲労試験を行い、疲労寿命の測定を行った。用いた試料の組成は、Ti-50.5at%Ni、Ti-50.7at%Ni、Ti-50.9at%Niの三種であった。分析の結果、C濃度はいずれも70ppm以下で、従来のものに比べ1/10以下であった。また光学顕微鏡観察でも炭化物介在物のないきわめてきれいな試料であった。これらの試料ならびに各種熱処理に対し疲労試験を行った結果、Ti-50.7at%Ni合金を加工像673Kで焼鈍した試料において最も良好な疲労特性が得られたが、光化物介在物の存在は疲労寿命にあまり影響を及ぼさないという結果になった。(2)エネルギー貯蔵装置の試作:モーター、フライホイール、クラッチ、超弾性ワイヤー及びマイコンからなるエネルギー貯蔵装置を試作した。超弾性ワイヤーへのエネルギーの入出力はフライホイールの回転数から測定した。エネルギー貯蔵効率は、試験温度と共に上昇し、最高値は72%であった。この値は材料固有の貯蔵効率より10%だけ低い値である。以上の研究により、超弾性材料を用いたエネルギー貯蔵法が、エネルギー回生装置として有効であることが確認できた。
慢性疼痛における神経系サイトカインの役割について

免疫細胞や神経膠細胞から産生されるサイトカインである,インターロイキン-1β(以下,IL)は脊髄においても何らかの作用を持つと考えられる.本研究では脊髄レベルでILが疼痛伝達に関与しているかについて実験をおこなった.またILが誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)を活性化する過程においてチロシンキナーゼ(以下,TK)を介するとの報告があり,炎症性疼痛におけるTK阻害薬(lavendustin-A,以下LA)の影響をもしらべた.SDラットを使用し,くも膜下腔カテーテルの留置を行った.非炎症ラットにおいて,くも膜下腔に投与した薬剤はIL:10,100,1000 ng,そして,IL,100 ngと同時に,MK-801(NMDA受容体拮抗薬)3.4μg,L-NAME(NOS阻害薬)2.7μg,Methylene Blue(グアニル酸シクラーゼ阻害薬,以下MB)10μgである.炎症ラットでは尾関節基部にカラゲニン,カオリン混合液(CK)を投与により炎症を作成しLA投与の影響を調べた.疼痛試験として圧刺激に対する疼痛閾値をみる圧逃避試験を用いた.ILのくも膜下腔投与により100ngを最大とする痛覚過敏がみられ,投与後60分で最大作用を示した.IL,100ngと同時にMK-801,3.4μg,L-NAME2.7μgまたはMB10μgを投与するとILによる痛覚過敏は完全に拮抗された.CK投与後4時間で圧痛覚過敏がみられたが,これはLAをCKより前にくも膜下腔に投与することで予防することができた.ILの痛覚過敏作用には脊髄のNMDA受容体や一酸化窒素が関与していることがわかった.また,炎症モデルでの痛覚過敏にはILとTKを介したiNOSの活性化が関与しているものと思われた.このように,脊髄においてサイト力インは慢性疼痛において重要な役割を果たしている可能性が示唆された.免疫細胞や神経膠細胞から産生されるサイトカインである,インターロイキン-1β(以下,IL)は脊髄においても何らかの作用を持つと考えられる.本研究では脊髄レベルでILが疼痛伝達に関与しているかについて実験をおこなった.またILが誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)を活性化する過程においてチロシンキナーゼ(以下,TK)を介するとの報告があり,炎症性疼痛におけるTK阻害薬(lavendustin-A,以下LA)の影響をもしらべた.SDラットを使用し,くも膜下腔カテーテルの留置を行った.非炎症ラットにおいて,くも膜下腔に投与した薬剤はIL:10,100,1000 ng,そして,IL,100 ngと同時に,MK-801(NMDA受容体拮抗薬)3.4μg,L-NAME(NOS阻害薬)2.7μg,Methylene Blue(グアニル酸シクラーゼ阻害薬,以下MB)10μgである.炎症ラットでは尾関節基部にカラゲニン,カオリン混合液(CK)を投与により炎症を作成しLA投与の影響を調べた.疼痛試験として圧刺激に対する疼痛閾値をみる圧逃避試験を用いた.ILのくも膜下腔投与により100ngを最大とする痛覚過敏がみられ,投与後60分で最大作用を示した.IL,100ngと同時にMK-801,3.4μg,L-NAME2.7μgまたはMB10μgを投与するとILによる痛覚過敏は完全に拮抗された.CK投与後4時間で圧痛覚過敏がみられたが,これはLAをCKより前にくも膜下腔に投与することで予防することができた.ILの痛覚過敏作用には脊髄のNMDA受容体や一酸化窒素が関与していることがわかった.また,炎症モデルでの痛覚過敏にはILとTKを介したiNOSの活性化が関与しているものと思われた.このように,脊髄においてサイト力インは慢性疼痛において重要な役割を果たしている可能性が示唆された.実験1:サイトカインの一つであるインターロイキン1β(IL1β)は,炎症や急性循環不全が起こると免疫細胞から分泌され,様々な作用を全身におよぼす.神経系においては免疫細胞や神経膠細胞から分泌され,神経系組織や間葉系組織に作用してPGE_2,substance P,glutamate,一酸化窒素の放出や産生を促進したり誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の遺伝子発現を促し,痛みに影響を与える可能性を持っている.そこで脊髄におけるIL1βの痛みへの関与を調べるために以下の実験を行った.くも膜下腔カテーテルを留置したラットのくも膜下腔にIL1βを10ng,100ngまたは1000ng投与し,ポ-プレッシャーテスト(圧刺激疼痛試験),ホットプレートテスト(熱刺激疼痛試験)を行った.100ng投与後60分で,ポ-プレッシャーテストにおいてのみ明らかな痛覚過敏を引き起こした.他の投与量では有意の変化は見られなかった.実験2:IL1βの受容体にはTyrosine kinase(PTK)が関与している.また,炎症が起こると引き続いて免疫細胞からIL1βが産生される.PTK阻害薬を投与すれば炎症による疼痛の発生を抑制できる可能性があると考え実験を行った.起炎症物質であるカラゲニン(K)とカオリン(C)を混合しラットの尾骨基部の関節に注入し炎症を人工的に発症させた.この処置の4時間後に後肢における機械的刺激に対する痛覚過敏がポ-プレッシャーテストにより確認された.

K,Cの注射の前にくも膜下腔よりPTK阻害薬であるlavendustin Aを1μg投与しておくと痛覚過敏の発生が阻止された.以上の実験からサイトカインの一つであるIL1βは脊髄に作用して痛覚過敏を引き起こし,炎症による慢性疼痛にもPTKを介して関与していることがわかった.免疫細胞や神経膠細胞から産生されるサイトカインである.インターロイキン-1β(以下IL)は脊髄においても何らかの作用を持つと考えられる.本研究では脊髄レベルでILが疼痛伝達に関与しているかについて実験をおこなった.またILが誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)を活性化する過程においてチロシンキナーゼ(以下TK)を介するとの報告があり,炎症性疼痛におけるTK阻害薬(lavendustin-A,以下LA)の影響をもしらべた.SDラットを使用し,くも膜下腔カテーテルの留置を行った.非炎症ラットにおいて,くも膜下腔に投与した薬剤はIL:10,100,1000ng,そして,IL,100ngと同時に,MK-801(NMDA受容体拮抗薬)3.4μg,L-NAME(NOS阻害薬)2.7μg,Methylene Blue(グアニル酸シクラーゼ阻害薬,以下MB)10μgである.炎症ラットでは尾関節基部にカラゲニン,カオリン混合液(CK)を投与により炎症を作成しLA投与の影響を調べた.疼痛試験として圧刺激に対する疼痛閾値をみる圧逃避試験を用いた.ILのくも膜下腔投与により100ngを最大とする痛覚過敏がみられ,投与後60分で最大作用を示した.IL,100ngと同時にMK-801,3.4μg,L-NAME2.7μgまたはMB10μgを投与するとILによる痛覚過敏は完全に拮抗された.CK投与後4時間で圧通覚過敏がみられたが,これはLAをCKより前にくも膜下腔に投与することで予防することができた.ILの痛覚過敏作用には脊髄のNMDA受容体や一酸化窒素が関与していることがわかった.また,炎症モデルでの痛覚過敏にはILとTKを介したiNOSの活性化が関与しているものと思われた.このように脊髄においてサイトカインは慢性疼痛において重要な役割を果している可能性が示唆された.
ヒト血液凝固第XIII因子の生合成と放出の機構の分子生物学的、 細胞学的研究

1. XIII因子欠損症の遺伝子変異の同定と変異蛋白質の解析AサブユニットのエクソンI/イントロンA境界の20塩基欠失、エクソンIV/イントロンD境界の1塩基挿入、Arg260Cys、Tyr283Cys、Gly562Argのミスセンス変異、Leu463での4塩基挿入などの遺伝子異常を同定した。2種のスプライス異常ではmRNAの著減を証明し、3種のミスセンス変異はmolecular modelingにより3次元構造の変化を推定した。また、Tyr283Cys、Gly562Arg変異体とLeu463短縮型変異体は哺乳類細胞で、Arg260Cys変異体とエクソン4欠失体は酵母細胞で発現させ、これらが不安定で細胞内で急速に分解されることを明らかにした。また、世界で発見されている全てのBサブユニット欠損症症例の遺伝子解析を行って4種の変異を同定し、血縁関係の無い3症例の遺伝子異常が創始者効果によることを明らかにした。これらの結果を総合して、新しいXIII因子欠損症の分類法を提唱した。2. Aサブユニットの発現調節機構の解析Aサブユニットの発現転写を司る5'発現調節領域のエレメントを同定し、それぞれのエレメントに結合する転写因子を同定した。その結果、NF-1とSP-1が骨髄由来の細胞における基礎的な発現に関与し、GATA-1が巨核球特異的に働いていることを明らかにした。3. Aサブユニットを発現する細胞株の同定単球系、巨核球系の培養細胞がAサブユニットを発現し、これらの細胞では、分化・成熟と共にその発現量が変動することが分かった。今後更に、その機構を追究して、この細胞の形態変化、特に細胞質断片(血小板)の放出反応と、Aサブユニットの細胞外への放出の様子を観察し、Aサブユニットの生合成過程を解析する予定である。以下に述べるように、1年目の到達目標をほぼ達成し、引き続き実験を継続中である。1.XIII因子aサブユニットの遺伝子変異の同定と発現ベクターの作製現在までにaサブユニットの遺伝子異常を5種類同定した。その内、aサブユニットの変異3種類は転写やmRNAのプロセッシングや安定性に関係したものであったが、残りの2種類はアミノ酸置換を伴うものであるので、発現ベクターを構築し、大量に作製したところである。今後、このベクターを哺乳類細胞に導入して細胞生物学的、蛋白質化学的解析を行なう予定である。2.aサブユニットの5'-発現調節領域の解析aサブユニット遺伝子の5'-領域約2.5Kbとその様々な欠失DNA断片(約10種類)をCATレポーターベクターに挿入し、発現活性を調べたところ、翻訳開始部位の上流約200bpの範囲にプロモーター活性が存在することが判明した。そこで、この領域を中心に数種類のDNA断片を作製し、フットプリンティング、ゲルシフトアッセイなどの手法を駆使して、転写因子モチーフの同定を行ないつつある。3.aサブユニットを発現する細胞株の同定とサイトカインによる発現誘導ヒト白血病細胞株を中心にaサブユニットを生合成する10数種類の細胞を検索し、数種類が陽性であることを発見した。今後は、これらの細胞株に各種のサイトカインを投与して、発現の変化、培養液中に放出されるaサブユニットの変化などを調べ、放出機構を解明する端緒をつかみたい。以下に述べるように、2年目の到達目標をほぼ達成し、引き続き実験を継続中である。1.XIII因子Aサブユニットの変異蛋白質の解析と新しい変異の同定2種類の変異を持つA

サブユニットのcDNAをそれぞれ発現ベクターに導入し、哺乳類細胞で変異蛋白質を発現させたところ、Gly562-Arg変異体も短縮型変異体(463アミノ酸)も細胞内で急速に分解された。コンピューターを用いた構造計算でも、分子構造の不安定化が予測されており、実験成績と一致した。従って、変異Aサブユニットの不安定化が欠損症の原因であると結論された。現在、新しい症例で遺伝子変異を更に追求している。2.Aサブユニットの発現調節機構の解析Aサブユニットの5'-領域の欠失実験と、フットプリント解析によって4つの領域にプロモーター,エンハンサー活性を持つエレメントが存在することが判明した。更に、コンピューター解析とゲルシフトアッセイにより、それぞれのエレメントの塩基配列が明らかになったので、今後は各種の抗体を使って、転写因子の同定に努める予定である。3.Aサブユニットを発現する細胞株の同定前年度に、Northernブロット法により、MEG01とU937細胞が特に大量にAサブユニットのmRNAを合成していることが判明した。逆にMEG-J細胞は殆どAサブユニット蛋白質の生合成過程を観察した。今後、この系でAサブユニットの存在様式を解析する。1. XIII因子欠損症の変異蛋白質の解析と新しい症例の解析昨年、AサブユニットのGly562-Arg変異体と短縮型変異体(463アミノ酸)を哺乳類細胞で発現させたところ、細胞内で急速に分解されることが分かった。本年度は、Arg-Cys260変異体とエクソン4欠失体を酵母細胞で発現させたところ、やはり不安定であることが判明した。また、これらの変異蛋白質は高分子化しているので、変性・凝集しているものと考えられた。更に、世界で4番目のBサブユニット欠損症例を発見し、新しい変異を同定したことも本年度の大きな成果である。2. Aサブユニットの発現調節機構の解析昨年、Aサブユニットの発現転写を司るエレメントを同定したので、更に研究を継続し、本年度はそれぞれのエレメントに結合する転写因子を同定した。その結果、NF-1とSP-1が骨髄由来の細胞における基礎的な発現に関与し、GATA-1が巨核球特異的に働いていることが判明した。3. Aサブユニットを発現する細胞株の同定本年度の研究により、巨核球系細胞MEGO1では、分化・成熟と共にAサブユニットの発現が変動することが分かった。今後更に、その機構を追究して、この細胞の形態変化、特に細胞質断片(血小板)の放出反応と、Aサブユニットの細胞外への放出の様子を観察し、Aサブユニットの生合成過程を解析する予定である。
Intelligent Brace の有用性に関する基礎的・臨床的研究

我々は小型可変抵抗型ディスクブレーキを用い、マイクロコンピュータで抵抗の強さを制御出来る膝継ぎ手を開発した。この膝継ぎ手を設置した長下肢装具(Intelligent Brace:IB)を作成し、健常人及び下肢機能低下患者で平地歩行、階段昇降及び坂道歩行での歩行分析を行いその有用性を検討した。1.平地での歩行周期:固定歩行では接床期の割合は正常歩行、装具歩行、制御歩行に比べて顕著に少なかった。しかし制御歩行では接床期、遊脚期とも正常歩行に近い歩行周期を呈した。2.平地での筋活動:大腿筋の筋活動は踵接床期から接床中期まで認められ、この放電は大腿四頭筋では装具歩行、固定歩行及び制御歩行の間に差は認められなかった。しかし大腿二頭筋の筋活動は、踵接床期にみられる筋放電は装具歩行及び制御歩行では差は認められなかったが、固定歩行では増大した。3.床反力:床反力分析では、自然歩行を行った時の垂直成分は装具歩行の踵着床時直後に棘波を認めたが、正常及び制御歩行では認めなかった。4.階段の昇降:階段の昇降では各種の継ぎ足階段昇降時、装具装着では大腿筋群のいずれの筋も、非装着時の平均1.25倍の筋放電量を必要とした。階段昇り動作時では、制御歩行と装具歩行間には下腿筋及び大腿四頭筋には明瞭な差は見られなかったが、股関節伸展筋の大殿筋及び大腿二頭筋では制御歩行では低値を示した。5.坂道歩行:踵着地前後に腓腹筋を除く下肢筋群には顕著な放電が認められた。しかし立脚期前期の内側広筋と大腿直筋の顕著な筋活動は、制御歩行、装具歩行及び固定歩行では正常歩行より減少がみられた。また歩容では制御歩行、装具歩行とも正常歩行と差は認められなかったが、装具固定歩行では非装具肢を軸とした分廻し歩行を呈していた。今年度我々は従来開発してきた小型可変抵抗型ディスクブレーキを改良且つ軽量化し、マイクロコンピュータにより正確にブレーキの強さを制御出来る膝継ぎ手を作成した。この膝継ぎ手を設置した長下肢装具(Intelligent Brace:IB)を作成し、健常人10名で歩行分析を行いその有用性を検討した。結果;1.IBでの歩行周期:basogram分析では、一歩行周期に占める接床期の割合は正常歩行、装具歩行、制御歩行でそれぞれ62%、64%、62%であるのに対し、固定歩行では56%と少なかった。特に接床期のHeel-off期の割合が少なく、制御歩行と固定歩行を比べると、制御歩行の方がより正常歩行に近い歩行周期を呈した。2.IBでの筋活動:大腿筋の筋活動は踵接床期から接床中期まで認められ、踵着床時の床反力に対し膝の固定性に働いている。この放電様相は、大腿四頭筋では装具歩行、固定歩行及び制御歩行の間に差は認められなかった。しかし大腿二頭筋では、踵接床期にみられる筋活動は装具歩行及び制御歩行では差は認められなかったが、固定歩行では増大した。筋放電量は内側広筋及び大腿直筋では、装具歩行及び固定歩行で正常歩行に比し筋活動量の増大が認められたが、制御歩行では差は認めなかった。3.IBでの床反力:床反力分析では、自然歩行を行った時の垂直成分は装具歩行の踵着床時直後に棘波を認めたが、正常及び制御歩行では認めなかった。

以上のことから制御歩行では、下肢筋活動、床反力及び歩行周期においても正常歩行と差はなく、自然な筋活動で歩行が可能であると考えられた。今年度我々は従来開発してきた小型可変抵抗型ディスクブレーキを膝継ぎ手を設置した長下肢装具(Intelligent Brace:IB)を使用し、階段昇降及び坂道歩行での歩行分析を行った。階段の昇降:装階段の昇降では各種の継ぎ足階段昇降、即ち、装具を装着しない自然歩行、1B.11を装着し膝関節の固定を解除した装具歩行、膝関節を固定した固定歩行、膝関節を制御する制御歩行を行った。装具装着では大腿筋群のいずれの筋も、非装着時の平均1.25倍の筋放電量を必要とした。階段昇り動作時では、制御歩行と装具歩行間には下腿及び大腿四頭筋には明瞭な差は見られなかったが、股関節伸展筋の大殿筋及び大腿二頭筋では制御歩行では低値を示した。一方降り動作時の筋放電は、制御歩行では装具歩行に比べて腓腹筋、内側広筋、大腿直筋、大腿二頭筋とも、何れも低い傾向を示した。坂道動作時:踵着地前後に腓腹筋を除く下肢筋群には顕著な放電が認められ、立脚期前期には内側広筋と大腿直筋の筋活動は、制御歩行、装具歩行及び固定歩行では正常歩行より減少がみられた。しかし、立脚期後期に見られる腓腹筋の活動は装具装着では低下していた。また歩容では制御歩行、装具歩行とも正常歩行と差は認められなかったが、装具固定歩行では非装具肢を軸とした分廻し歩行を呈していた。制御歩行の有用性を下肢筋放電量を用いて制御歩行と装具歩行を比較すると、上り動作時には大腿直筋に若干の放電量の増大を認めたが、他の筋群では何れの動作においても筋放電量の低下を認めた。また下り動作時の下肢筋放電量では、大腿二頭筋では軽度の増大を認めたが、他の筋では何れも低値を示した。以上のことより制御歩行では坂道の上り及び下りにおいても下肢筋群の筋活動は装具歩行に比べて低値を示していた。
行為化する言論－ポルノグラフィーと表現の自由法理－

本研究は、ヘイト・スピーチ、ポルノ、幼児人形といった各種の有害・不快言論をめぐって規制派と擁護派の対立が先鋭化している現在において、憲法上規制可能な表現類型の性質を明らかにすることを目的にして遂行された。本年度は、わいせつ物が規制される実質的な論拠を明らかにするために、アメリカのわいせつ物規制に関するランド・マーク判決(Roth v. United States, 354 U.S. 476 (1957))を素材に選び、当該判決が形成される過程にまで遡る調査を行った。その結果、本件以前には、わいせつ物の実質的な規制根拠として、1わいせつ物の表現としての価値の低さ(わいせつ物の低価値性)、2わいせつ物が惹起する社会的害悪(わいせつ物の有害性)という二つの根拠が挙げられていたが、本件が1わいせつ物の低価値性をその規制根拠として選択したことで、わいせつ物の規制根拠論の文脈から、2わいせつ物の有害性に関する議論が後退していったことが明らかとなった。もっとも、本件の口頭弁論の記録を調査しても、そうした選択がなされた理由を明示する記述は存在しなかったため、当該理由に関しては暫定的な可能性を明らかにしたに過ぎない。しかし、以上の調査の過程で、本件に関するオーラル・アーギュメントの所蔵場所を発見することができたので、今後は当該資料に関する調査を行う予定である。以上の研究成果に関しては、既に活字化しており、近々共著として公刊される予定である。また本年度は、國立臺灣大學で開催された日台の若手研究者向けの研究会で、わが国のわいせつ物規制に関する報告を行う機会があり、そこで様々な教示を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、アメリカ判例法理に古くから存在する「言論/行為二分論(speech/conduct distinction)」の系譜を追うことによって、ある種の言論を行為であると主張することが憲法解釈学にどのような影響をもたらすのかを考究するものである。同時に、Hudnut事件第1審判決で条例支持側と裁判所で解釈が分かれたChaplinsky v. New Hampshire事件判決(315 U. S. 538 (1942))にゼカライア・チェイフィー(Zechariah Chafee, Jr.)の著作が引用されており、チェイフィーを通じて同判決に言論/行為二分論が継受された可能性があることを明らかにした。そこで、その真偽を明らかにするべく、チェイフィーに関する資料の収集に着手した。入手した資料によって、チェイフィーが現代的表現の自由法理の形成に寄与したとされる判事たちと書簡を交わしていることが判明し、さらに、その書簡の保管場所も特定することができたため、所属大学を通じて書簡の保管先にその送付を依頼した。現在、一部の書簡を入手し、残りの書簡の送付を待っている状態である。研究の第二年目である本年度は、以下の研究活動を行った。第一に、憲法上特別な地位を与えられている「言論」と、それと対置される「行為」という類型の差異が改めて現代に問われた1980年代のアメリカの議論状況を調査し、1言論/行為二分論の淵源が20世紀初頭にあること、21980年代以降の判例法理においては、言論/行為二分論が既に役割を終えていると見られる動向があること、を明らかにした。以上の研究成果から、1980年代のポルノグラフィー規制条例違憲論を基軸に、20世紀初頭の判例・学説から言論/行為二分論の形成過程を明らかにし、同時に、近年の判例法理における言論/行為二分論の役割を明らかにするという本研究の全体像を構築することができた。第二に、研究成果の公表にも積極的に取り組んだ。まず、科研費による研究会「性風俗と法秩序」(研究課題番号:24530117)において、「ポルノグラフィー規制とアメリカ合衆国憲法」というタイトルの口頭発表を行い、その後、この報告内容を『法學政治學論究第103号(2014年冬季号)』(慶應義塾大学出版会、2014年)誌上において活字化した。第三に、上記の研究活動に加え、研究の第二年目である本年度は、アメリカハーヴァード大学の若手の研究者と合同でアウトリーチ活動を行った。具体的には、相模原市教育委員会に後援の申請を行い、同市の公共施設であるユニコムプラザさがみはら(相模原市立市民・大学交流センター)において、高校生以上の一般市民を対象とした「相模原市教育委員会後援さがみはら市民講座」(2015年1月10日)を開講した。

その結果、本件以前には、わいせつ物の実質的な規制根拠として、1わいせつ物の表現としての価値の低さ(わいせつ物の低価値性)、2わいせつ物が惹起する社会的害悪(わいせつ物の有害性)という二つの根拠が挙げられていたが、本件が1わいせつ物の低価値性をその規制根拠として選択したことで、わいせつ物の規制根拠論の文脈から、2わいせつ物の有害性に関する議論が後退していったことが明らかとなった。もっとも、本件の口頭弁論の記録を調査しても、そうした選択がなされた理由を明示する記述は存在しなかったため、当該理由に関しては暫定的な可能性を明らかにしたに過ぎない。しかし、以上の調査の過程で、本件に関するオーラル・アーギュメントの所蔵場所を発見することができたので、今後は当該資料に関する調査を行う予定である。以上の研究成果に関しては、既に活字化しており、近々共著として公刊される予定である。また本年度は、國立臺灣大學で開催された日台の若手研究者向けの研究会で、わが国のわいせつ物規制に関する報告を行う機会があり、そこで様々な教示を得ることができた。本年度においては、(1)研究の全体像を構築することができただけでなく、(2)研究成果の公表や、(3)アウトリーチ活動に対しても積極的に取り組むことができ、研究を大きく進展させることができた。以上の点から、当初の計画以上に研究は進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度においては、本年度に明らかにした本研究の二つの研究課題、120世紀初頭の言論/行為二分論の形成過程の調査、2近年の判例法理における言論/行為二分論の役割の調査、に取り組みたいと思う。まず、1の研究課題については、十分な調査が済んでいないことから、次年度中に必要な資料を調査・入手するという作業を行う予定である。また、その作業と並行して、既に入手している資料に対する分析を行う予定である。他方で、2の研究課題については、既にある程度の調査が済んでいることから、そこでの調査結果を早急に分析し、研究成果の公表を行う予定である。本年度の研究は、当初次年度に行う予定であった判例分析に費やされた。とりわけ、Hudnut事件判決の検討は事前の予想以上に実り多いものであり、この点において本研究は当初の計画以上に進展したと言うことができる。しかしその反面、本年度中にその資料調査の結果を公表することはできなかった。上記の二点を綜合し、本年度の研究は、おおむね順調な進展を見せたと言うことができる。今後の研究においては、まずは本年度の資料調査の結果を公表する予定である。さらに、次年度以降も日本国内外での資料調査を行い、その結果を順次公表する予定である。とりわけ、次年度は当初の研究計画に従い、1919年頃のアメリカの判例法理の分析に専心する予定である。この作業を通じて、現代的表現の自由が形成されたとされる1919年頃にアメリカ判例法理に起こった動態を描き出し、その中で、言論/行為二会論がどのような役割を演じたのかを調査・分析する予定である。
負の宇宙項をもつアインシュタイン方程式乱流・特異性の古典乱流力学からの研究

負の宇宙項をもつ球対称(1次元)重力方程式の解が乱流になることが数値的に示されている。この乱流解は大域的な保存量の存在下で、あるスケーリング則に従って自発的に小さいスケールの構造を加速的に形成して有限時間で無限小の構造をつくる(特異性形成)と考えられている。この乱流解および特異性を、我々の身の回りにある流体が従うナビエ・ストークス方程式から得られる乱流の解析手法を用いて研究した。特に、保存量の乱流特有の非線形分配の描像(エネルギーカスケード描像)を応用して解析したところ、スケーリング則の指数を説明するには至らなかったが、小スケールの構造形成がこの描像で記述できることがわかった。一般相対論の結果として得られる古典重力場の方程式について、近年のゲージ重力対応(AdS/CFT対応)の結果、さらに多様なものが考察されるようになってきた。そのなかでも特に、空間依存性を低次元に固定して時間発展が正確に数値シミュレーション可能な方程式系が理論的なミニマルモデルとして盛んに研究されるようになってきた。この負の宇宙項をもつアインシュタイン方程式の数値的研究の結果、数値解が乱流的になることが報告されている。具体的には、数値解が過渡的ではあるがスケーリング則を示すこと、また古典乱流と類似の非線形性由来の特徴的なモード間の輸送現象(保存量の乱流カスケード)があると考えられている。本年度の目的は、最初に、この先行研究で行われた乱流的な解の数値シミュレーションを追試することである。追試の主眼は、この新奇的な乱流解の特徴を、古典ナビエ・ストークス乱流の解析方法や古典波動乱流(wave turbulence)の解析方法を用いて、古典的な乱流力学の視点から捉え直すことである。また、乱流解は自発的に有限時間で無限大に発散するとも考えられており、この発散的な振る舞いと乱流のスケーリング則の関係についても考察をおこなう。そこで本年度は、先行研究のうち差分法をもちいた数値シミュレーションの実装方法を踏襲することで乱流的な数値解の追試を行った。この数値解は一定時間後に発散的な振舞を示すことから、数値解法の詳細な点が数値解の安定性(例えば、数値的な発散が生じるまでどの程度長時間計算できるか等)に影響すると考えられる。このためこの追試では、境界条件の実装方法などの技術的な点についても、先行研究の文献記述に可能な限り忠実に行った。しかしながら、先行研究と満足に一致する結果が得られていない。この原因について現在考察中である。先行研究の数値シミュレーションで得られた乱流的な解を、先行研究の報告とほぼ同等な量と質で追試的に得ることが本研究の最初の目的である。本研究ではそこまで至っていない。その原因は、この解を長時間にわたってシミュレーションすることが難しい(数値的に不安定である)ため、本研究と先行研究のシミュレーション手法の実装の小さい差であろうと考えられる。一般相対論で定式化された古典重力場の方程式の動力学的性質が、近年の観測や数値シミュレーションによって次第に明らかになりつつある。数値シミュレーションを始めとする理論解析においては、球対称性を仮定するなど方程式の自由度を下げることが重要である。自由度を下げつつ、同時に、解が豊かな構造をもつものがゲージ重力対応(AdS/CFT対応)から得られている。この場合、方程式は負の宇宙項を持ち、先行研究の数値シミュレーションによると解は乱流的になると報告されている。この乱流解を古典流体の乱流の手法を応用して解析することが本研究の目的である。本年度は、昨年度にひき続いて、先行研究の数値シミュレーションを、同様の計算アルゴリズムをもちいて追試した。特に、昨年度は数値的な不安定性が生じるため長時間のシミュレーション実行が難しかった。今年度はこの不安定性を克服し長時間シミュレーションが可能になった。この結果、先行研究が報告している乱流的な性質が追試でもほぼ再現された。特に、この系の大域的な保存量である質量が様々な空間スケールにどのように非線形性によって配分されているか(質量スペクトル)について、べき則になることが再現された。予想に反して発展初期においても同様のべき則が得られた。そこで、保存量の非線形輸送を特徴づける質量流束を解析した。この結果、時間的な粗視化をすれば、古典乱流に類似した空間スケールに依存しない一定の流束が見られ、乱流的なカスケードが生じていることがわかった。しかし、このカスケードでは質量配分のべき則のべき指数は定量的に説明できない。他方で、時間粗視化スケールが小さい場合には逆カスケードが準規則的に生じていることも判明した。この点に古典乱流描像との大きな相違があると考えられ、その現象論的なモデル化によってべき則を説明できる可能性がある。

特に、保存量の乱流特有の非線形分配の描像(エネルギーカスケード描像)を応用して解析したところ、スケーリング則の指数を説明するには至らなかったが、小スケールの構造形成がこの描像で記述できることがわかった。先述した、先行研究との一致が満足できるものでない点を克服するためには、先行研究のシミュレーション手法の実装の小さい差をなるべくなくすことがまず考えられる。特に、実装の詳細な点については、同等の数値精度をもつ方法が複数個考えられるため、これらをひとつひとつためすことが考えられる。この一方で、実はこのような数値的に不安定な解については、数値手法がもつ数値粘性などの影響も大きく、先行研究との一致を求める水準を高く置く必要はないかもしれない。さらに、差分法とは異なるスペクトル法を用いた独立な先行研究もあるため、こちらの方法との比較検討をおこなうことも予定している。流体物理学数値シミュレーションの結果データの保存等を目的として計算機環境構築に関する計算機技術の協力を謝金業務として予定したが、今年度はその必要が生じなかった。今年度にそのような業務を予定している。
侵襲時におけるヒドロキシエチルデンプン製剤の血管内皮糖鎖構造の保護効果

ヒドロキシエチルスターチ(HES)製剤は、周術期における血漿増量目的で頻用されている代用血漿製剤である。本研究では、HES製剤が毛細血管の透過性を制御するバリアである血管内皮グリコカリックス構造におよぼす影響をポリアクリルアミドゲルを用いて検討した。さらに、その作用と手術中におけるHES製剤の血漿増量効果との関連を調べた。その結果、HES製剤はポリアクリルアミドゲルの透過性を低下させた。一方、手術中におけるHES製剤の血漿増量効果は一定ではなかった。この結果は、HES製剤がグリコカリックス構造を変化させる結果、毛細血管の水透過性に影響を与えていることを示唆している。【代用血漿製剤がヒアルロン酸ゲル構造に及ぼす影響】分子量の異なる2%ヒドロキシエチルデンプン製剤(HES 70, HES 130, HES 200)が、高分子ゲル構造変化に及ぼす影響を検討した。1%ヒアルロン酸ゲル0.1 gを用い、ゲル上にブルーデキストランを含んだ2%ヒドロキシエチルデンプン製剤を10 mL/hの速度で3時間灌流した(n = 5)。ヒアルロン酸ゲルが崩壊するとゲル孔が大きくなるため、ブルーデキストランはゲル内に徐々に浸透する。ブルーデキストランが浸透したゲル内の箇所は青く染まるため、青く染まっていない部分の面積を測定することにより、ゲルの残存度を経時的に測定することができる。<結果>いずれのヒドロキシエチルデンプン製剤においても、ゲルの残存度は経時的に減少した。しかし、その程度はヒドロキシエチルデンプンの分子量に依存し、1および2時間後ではHES 200 > HES 70, HES 130であった(P < 0.001)。2時間後ではHES 130 > HES 70(P < 0.001), 3時間後ではHES 130,HES 200 > HES 70(P < 0.001)であった。<考察>ヒドロキシエチルデンプンの分子量が大きいほどヒアルロン酸ゲルの崩壊が進行したことは、ヒドロキシエチルデンプン分子がヒアルロン酸ゲルの網目に浸透することによりヒアルロン酸ゲルの構造を弱めたことを示唆する。同様の現象が血管内皮細胞のglycocalyxにおいても生じる可能性があり、ヒドロキシエチルデンプンがゲル構造におよぼす影響はヒドロキシエチルデンプンの血漿増量効果を規定する重要な因子と考えられる。【分子量の異なるヒドロキシエチルデンプン製剤が高分子ゲル構造に及ぼす影響】分子量の異なる2%ヒドロキシエチルデンプン製剤(分子量70,000、130,000、20,000:HES 70, HES 130, HES 200)が、高分子ゲル・ゾル構造変化に及ぼす影響をヒアルロン酸ゲルを用いて検討した。2%アルブミンを含んだ1%ヒアルロン酸ゲルからのアルブミンの放出量を吸光度法(波長279 nm)により3分ごとに経時的に測定した。<結果>ヒアルロン酸ゲルからのアルブミンの放出は、いずれのHES製剤においても経時的に増加した。しかし、1時間時のアルブミンの放出量は、HES130において最も小さく(0.046 ±0.011, P < 0.05, n = 5)、HES70 (0.063 ±0.009)とHES200 (0.065 ±0.015)においては同程度であった。<考察>アルブミンの放出速度がヒドロキシエチルデンプンの分子量により異なったことは、ヒドロキシエチルデンプンがヒアルロン酸ゲル構造に及ぼす影響が分子量により異なることを示唆する。分子量130,000のヒドロキシエチルデンプンは、ヒアルロン酸ゲルと強く相互作用することによりアルブミンの透過を抑制したと考えられる。本結果は、生体においてヒドロキシエチルデンプン製剤が血管内皮細胞表面のゲル構造に及ぼす影響を考える上で重要な手がかりとなる。【手術中のヒドロキシエチルデンプン(HES)製剤投与が心臓の1回拍出量変化に及ぼす影響】HES製剤の血漿増量効果は常に一定ではなく、投与前の循環血液量に依存することが知られている。大手術中は出血などにより循環血液量が大きく変化するため、HES製剤の血漿増量効果および心臓前負荷への影響は一定でないと予想される。そこで、開腹消化管手術患者を対象とし、三つの循環パラメータ、つまりHES製剤投与前の心臓前負荷(1回拍出量変化量、stroke volume variation, SVV)、投与後のSVV変化、投与後の1回拍出量変化間の関係を主成分分析法により解析した。

手術開始後、HES製剤8 mL/kgを30分間で投与し、投与前のSVV、投与後のSVV変化、投与後の1回拍出量変化を測定した。輸液反応性を1回拍出量の10%以上の増加と定義した。<結果>83名の患者が対象となった。投与前のSVVは、輸液反応性の有意な予測因子ではなかった(AUC=0.54)。主成分分析法では、投与後のSVV変化は、第一主成分に大きく寄与したのに対し(loading=0.93)、第二主成分にはほとんど寄与しなかった(loading=0.008)。第一主成分は、投与前のSVV、投与後のSVV変化、投与後の1回拍出量変化のばらつきの60%を説明した。<考察>開腹消化管手術では、HES製剤投与による1回拍出量変化は投与前の心臓前負荷により予測できなかった。一方、投与後のSVV変化が最も大きく寄与した第一主成分が、投与前のSVV、投与後のSVV変化、投与後の1回拍出量変化のばらつきの多くを説明した。この結果は、HES製剤投与後の心臓前負荷の増加は一定ではないため、輸液反応性を評価する際にはHES製剤投与後の心臓前負荷の変化を考慮する必要があることを示している。麻酔科学当初予定していたヒドロキシエチルデンプン製剤が高分子ゲル構造におよぼす影響を調べることができた。当初予定していたヒドロキシエチルデンプン製剤が高分子ゲル構造におよぼす影響を調べることができた。今後、高分子ゲルが酵素により変性した際にヒドロキシエチルデンプン(HES)製剤が高分子ゲル構造におよぼす影響をゲルからの色素放出速度を測定することにより調べる予定である。さらにHESが細胞外基質を分解するタンパク分解酵素であるmatrix metalloproteinaseの活性に及ぼす影響をBiotrak activity assay syetemを用いて検討する。具体的には、リコンビナートのmatrix metalloproteinaseをp-aminophenylmercuric acetateによって活性化し、HESを含んだアッセイ緩衝液におけるmatrix metalloproteinase活性を測定し、コントロール(HES非添加)の活性と比較する。今後、高分子ゲルが酵素により変性した際にヒドロキシエチルデンプン製剤が高分子ゲル構造におよぼす影響を調べる予定である。研究計画の若干の変更のため、わずかな残金が生じた。高分子ゲルが酵素により変性した際にヒドロキシエチルデンプン製剤が高分子ゲル構造におよぼす影響をゲルからの色素放出速度により調べるための注入ポンプを購入する予定である。<消耗品費>スクリューキャップ型UV cell(20万円)試薬:代用血漿製剤を購入するために必要(20万円)酵素活性測定キット:酵素活性を測定するために必要(20万円)<旅費>成果発表:平成25年、6月(札幌)、11月(金沢)<謝金>論文校正代(10万円)<その他>印刷費(10万円)
無溶媒条件下での不斉合成

1.光学活性ホストの合成酒石酸やロジンなどの天然キラル資源を活用して新規光学活性ホスト化合物を合成した。たとえば,酒石酸エチルエステルとテレフタルアルギヒドとの反応で得られるビスアセタールをフェニルマグネシウムブロミドと反応させて、新規光学活性ホスト〔2-{4-〔4.5-Bis-(hydoroxy-diphenyl-methyl)-〔1,3〕dioxolan-2-y(J-phenyl3-5-(hydroxy-diphenyl-methyl)-〔1,3〕dioxolan-4-yl〕-diphenyl-methanol(1)を合成した。また,天然ロジンから得られる光学活性アビエチン酸エステルをフェニルマグネシウムブロミドと反応させて、新規光学活性ホスト(7-Isopropyl-1,4a-dimethyl-1,2,3,4,4a,4b,5,6,10,10a-decahydro-phenanthrenl-yl)-diphenyl-methanol(2)を合成した。2.無溶媒条件下での不斉合成このようにして得た光学活性ホストにプロキラルゲストを包接させてキラルな包接結晶を調整し無溶媒固相状態で光反応を行わせて光学活性化合物へ導く研究を行なった。まず,光学活性酒石酸ジオールホストに各種のトロポロンメチルエーテルを取り込ませた包接結晶を作り,これを固相光照射すると,4896%eeの光学活性7-Methoxy-bicyelo[3,2,0]hepta-3,6-dien-2-oneが得られた。次に,同じく光学活性酒石酸ジオールホストにN-アルキルピリドンを取り込ませて同様に光照射すると,91-99.5%eeの光学活性2-Alkyl-2-aza-bicyclo[2,2,0]hex-5en-3-one誘導体が効率良く得られることを見出した。また,これらの包接結晶中での不斉光環化の機構をX線結晶構造解析により明らかにした。1)新規光学活性ホストの設計と合成キラル源として酒石酸およびロジンを用いて新しいアルコール系光学活性ホストの合成を行った。たとえば,ロジンから容易に得られる(-)-アビエチン酸をエステルに変換し,これをグリニャール反応によりジフェニルカルビノールユニットを有する光学活性ホストを得た。2)包接結晶中での不斉光反応このようにして得た光学活性ホストにトロポロンアルキルエーテルを包接させ,結晶状態で光照射を行うと,高い光学純度の環化生成物が得られた。ヒノキチオール誘導体の包接結晶についても同様に反応を行ったところ,従来法よりも格段に優れた結果が得られた。1.光学活性ホストの合成酒石酸やロジンなどの天然キラル源を活用して新規光学活性ホスト化合物を合成した。たとえば、酒石酸エチルエステルとテレフタルアルデヒドとの反応で得られるビスアセタールをフェニルマグネシウムブロミドと反応させて、新規光学活性ホスト[2-{4-[4,5-Bis-(hydroxy-diphenyl-methyl)-[1,3]dioxolan-2-yl]-phenyl}-5-(hydroxy-diphenyl-methyl)-[1,3]dioxolan-4-yl]-diphenyl-methanol(1)を合成した。また、天然ロジンから得られる光学活性アビエチン酸エステルをフェニルマグネシウムブロミドと反応させて、新規光学活性ホスト(7-Isopropyl-1,4a-dimethyl-1,2,3,4,4a,4b,5,6,10,10a-decahydro-phenanthren-1-yl)-diphenyl-methanol(2)を合成した。2.無溶媒条件下での不斉合成
愛媛県における大腿骨頚部骨折の現状と治療後の予後

愛媛県の大腿骨頸部骨折の現状を把握するため,1992年1年間に愛媛県内で発生した大腿骨頸部骨折患者について医療機関調査を行い,880例の患者を把握した.また医療機関調査で把握した患者について患者アンケート調査を実施した.人口10万対の発生率は男性が29.2,女性が84.0で,女性が男性の約3倍であり,また女性では男性より内側骨折の占める比率が大きかった.年齢階級別にみると男女とも65歳以上で著しく上昇し,女性の85歳以上では1,000以上に達した.骨折の受症機転は65歳以上で「立った状態からの転倒」が多く,今後高齢者の転倒および身体的跪弱性について調査を深める必要がある.退院時の身体活動状況では,特に骨接合術を行った患者では年齢とともに歩行可能者の割合が著しく減少した.退院から約1年後には8割以上が歩行可能であったが,約2年後には歩行可能者の割合は7割弱に減少した.退院約2年後の時点において生存していた患者と死亡していた患者を比較すると,骨折時の年齢は死亡例の方が生存例より高く,多重ロジスティック・モデルを用いて生命予後の解析を行うと,女性の方が生命予後は良好であった.次に同じ時点で,生存していた患者について,歩行可能な患者と歩行不能な患者を比較すると,歩行不能患者では歩行可能患者に比して有意に年齢が高かった.また受傷機転についてみると歩行不能な患者では歩行可能患者と比較して有意に転倒要因で受傷した者が多かった.多重ロジスティック・モデルを用いて歩行に関する予後の検討を行うと,有意な関連がみられたのは骨折発症時の年齢であり,年齢が高いほど歩行状態は悪化していた.愛媛県の大腿骨頸部骨折の現状を把握するため,1992年1年間に愛媛県内で発生した大腿骨頸部骨折患者について医療機関調査を行い,880例の患者を把握した.また医療機関調査で把握した患者について患者アンケート調査を実施した.人口10万対の発生率は男性が29.2,女性が84.0で,女性が男性の約3倍であり,また女性では男性より内側骨折の占める比率が大きかった.年齢階級別にみると男女とも65歳以上で著しく上昇し,女性の85歳以上では1,000以上に達した.骨折の受症機転は65歳以上で「立った状態からの転倒」が多く,今後高齢者の転倒および身体的跪弱性について調査を深める必要がある.退院時の身体活動状況では,特に骨接合術を行った患者では年齢とともに歩行可能者の割合が著しく減少した.退院から約1年後には8割以上が歩行可能であったが,約2年後には歩行可能者の割合は7割弱に減少した.退院約2年後の時点において生存していた患者と死亡していた患者を比較すると,骨折時の年齢は死亡例の方が生存例より高く,多重ロジスティック・モデルを用いて生命予後の解析を行うと,女性の方が生命予後は良好であった.次に同じ時点で,生存していた患者について,歩行可能な患者と歩行不能な患者を比較すると,歩行不能患者では歩行可能患者に比して有意に年齢が高かった.また受傷機転についてみると歩行不能な患者では歩行可能患者と比較して有意に転倒要因で受傷した者が多かった.多重ロジスティック・モデルを用いて歩行に関する予後の検討を行うと,有意な関連がみられたのは骨折発症時の年齢であり,年齢が高いほど歩行状態は悪化していた.
近代日本における土木建設業の経済史的研究

この研究課題の二年度目にあたる平成13年度においては、前年度における土木費統計、土木建設業企業の社史、公共事業入札方式、土木建設業界の政策要求運動史等の基礎的整理の上に、それらを相互に組み合わせて土木建設業の歴史を具体的・総合的に把握する作業を続けた。本年度に実施した研究内容は、第一に、主要な土木建設企業の営業報告書類の検討を通して土建技術の推移と請負業者の投資行動の関連を解明したこと、第二に、各種の入札方式に対する請負業者側の行動様式について検討し、官公庁発注事業における入札方式と行政当局による請負業者選別方針の関連について一定の見通しを得たこと、第三に、土木建築労働者層の量的規模と質的特徴について、伝統的土建職人層(大工・左官等)、機械操作担当可能な近代的熟練労働者層、不熟練の日雇労働者層の3タイプごとに明確にするとともに、かつそれら相互間のかなり頻繁な移動状況について履歴書分析等を含めて解明した。なお本研究課題は平成12年度から14年度の3年度にわたる研究を予定して申請し、研究費の交付を認められたのであるが、平成14年4月から一年間にわたって在外研究に従事することとなったため、平成13年度で打ち切りとせざるをえなくなた。このため3年度目に予定していた内容の一部が残されてしまったが、今後鋭意研究を進め、当初予定した内容を完遂した上でその成果を公刊することを目指している。特に14年度にはイギリスに滞在するので、平成14年度の研究内容として想定していた土木建設業の国際比較については本格的に研究をすすめる積りである。本年度においては、第一に、戦前期の土木建築業に関する各種の統計類を網羅的に収集し、それを整合的に整理し、相互比較が可能なものにすることに重点をおいた。特に、中央・地方財政における土木費関係費目(広義・狭義)の比較、営業税・営業収益税関係統計による請負業者数と国勢調査・地方職業統計による請負業者数の比較等について、ほぼ作業を終えた。第二に、主要請負業者について社史・営業報告書・業者名鑑類や経営者の伝記類等を用いて業務内容の推移を把握し、土木建築需要のあり方と対応する営業方針の諸タイプを整理するとともに、採用している土木建築技術の変容と下請関係の変化について分析した。第三に、府県の公共土木事業の入札関係資料を利用して、地方自治体の土木工事発注方針の諸タイプ(少数の大規模工事として発注するか、多数の小規模工事として発注するか、あるいは地元業者を重視するか、大規模業者を重視するか等)と各階層の請負業者の営業方針の相互関係について検討した。第四に、土木建築業界の政策要求運動について検討し、公共事業入札方式への請負業者の階層別の利害差を確認した。また、業界諸団体の協調・対抗の一事例として、労働者災害扶助法の制定過程に関する一論文をまとめた。