hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロRNAおよびオートファジーによる発癌・癌進展の制御メカニズムの解明

1.癌の発生・悪性化におけるマイクロRNAの役割の解明本研究では,癌の発生・悪性化におけるマイクロRNAの役割を解明し,その発現調節機構を明らかとすることを目的とする.マイクロRNAの成熟過程(プロセシング)に注目し探索を行った結果,miR-15/-16/-143/-145などの一部のマイクロRNAについて,DNA傷害によってマイクロRNAのプロセシング効率が亢進し成熟型マイクロRNAが誘導されることを見出した.詳細な検討の結果,代表的な癌抑制因子であるp53がRNAヘリカーゼp68とともにマイクロRNAのプロセシングを司るDrosha複合体と相互作用し,Drosha複合体のプロセシング機能を促進することが明らかとなった.さらに,悪性腫瘍でみられる変異型p53がマイクロRNAのプロセシングを阻害する可能性も示唆された.これらの結果は新たなp53の機能を提示するとともに,p53が制御するがん抑制機構にマイクロRNA生合成調節作用が組み込まれている可能性を示した.さらに,本研究は,最近の世界におけるマイクロRNA研究の結果と合わせて,マイクロRNAのプロセシング過程が動的かつ複雑な制御を受けていることを浮き彫りにするものである.2.オートファジーの発癌・癌進展,および,癌治療における役割の解明1.癌の発生・悪性化におけるマイクロRNAの役割の解明本研究では、癌の発生・悪性化におけるマイクロRNAの役割を解明し、その発現調節機構を明らかとすることを目的とする。まず、これまで報告されている癌において発現の異常が認められるものの、十分な機能解析が行われていないマイクロRNAについて、各種の癌細胞においてマイクロRNAをレンチウイルスベクターを用いて過剰発現あるいは発現低下させるシステムを樹立した。このシステムを用い、いくつかのマイクロRNAが大腸癌細胞の細胞増殖および細胞周期を負に制御し、腫瘍抑制因子として機能しうることを見いだした。さらに、in silicoでの予測を行い、レポーターアッセイを組み合わせることで、これらのマイクロRNAの標的遺伝子群に、新規標的遺伝子候補として、K-Rasといった主要な癌遺伝子や細胞周期を正に制御する因子が含まれることを見いだした。現在、これらのマイクロRNAが癌細胞で異常発現パターン(主に低下)をとるメカニズムについてマイクロRNAの成熟過程(プロセッシング)に注目し探索を行っている。2.オートファジーの発癌・癌進展、および、癌治療における役割の解明本研究では、骨髄腫などの血液疾患を対象に、オートファジーを制御することによってよりよい癌治療の効果を得るための基礎的知見を得ることを目的とする。研究第一年度目では、オートファジーモニター蛋白GFP-LC3を用いてオートファジーをモニターするシステムの樹立を行った。次いで、オートファジーを制御する主たる経路であるmTOR経路の阻害剤であるラパマイシンとその他の様々な抗悪性腫瘍治療薬がオートファジーに与える影響について、骨髄腫細胞を用いて検討した。結果として、近年、骨髄腫の新規治療薬として臨床応用されつつある薬剤Aがオートファジー経路を制御する可能性を見いだした。現在、オートファジー調節機構と抗悪性腫瘍治療薬の治療効果との関係について探索を行っている。1.癌の発生・悪性化におけるマイクロRNAの役割の解明本研究では,癌の発生・悪性化におけるマイクロRNAの役割を解明し,その発現調節機構を明らかとすることを目的とする.マイクロRNAの成熟過程(プロセシング)に注目し探索を行った結果,miR-15/-16/-143/-145などの一部のマイクロRNAについて,DNA傷害によってマイクロRNAのプロセシング効率が亢進し成熟型マイクロRNAが誘導されることを見出した.詳細な検討の結果,代表的な癌抑制因子であるp53がRNAヘリカーゼp68とともにマイクロRNAのプロセシングを司るDrosha複合体と相互作用し,Drosha複合体のプロセシング機能を促進することが明らかとなった.さらに,悪性腫瘍でみられる変異型p53がマイクロRNAのプロセシングを阻害する可能性も示唆された.これらの結果は新たなp53の機能を提示するとともに,p53が制御するがん抑制機構にマイクロRNA生合成調節作用が組み込まれている可能性を示した.さらに,本研究は,最近の世界におけるマイクロRNA研究の結果と合わせて,マイクロRNAのプロセシング過程が動的かつ複雑な制御を受けていることを浮き彫りにするものである.2.オートファジーの発癌・癌進展,および,癌治療における役割の解明
疎性を用いた多階層ネットワークの同定

近年,測定技術の向上により,遺伝子発現,タンパク質,代謝などの多階層を網羅的に同条件で測定しやすい環境が整って来ており,それら多階層データの解析方法についても需要が増している.特に,分子種間の相互作用ネットワークを知ることは,生命現象の理解の上で重要であると考えられている.網羅的な測定では,一度に同条件で多数の分子種を測定できる利点があるが,階層ごとに程度の違いはあるものの現状では欠損値が発生しやすいという問題もある.従来は,欠損値に対して,比較的アドホックな処理がなされる傾向があったが,欠損値と相互作用ネットワークの間にはお互いからみたときの得られやすさの関連があるため,同時に処理するのがよいと考えられる.本研究では,欠損あり多階層オミクスデータへの適用を想定した欠損値と相互作用ネットワークを同時に推定する方法を開発し,人工データによる性能評価を数値実験によって行った.分子種間相互作用ネットワークは,偏相関によって近似的に推定する.偏相関による相互作用の推定は,間接的な相互作用の推定となる可能性が高いが,オミクスデータの現状では直接的な相互作用の推定は難しいと考え,比較的シンプルな偏相関を用いることにした.直接的な相互作用ではなく間接的であっても,生命現象の理解に役立つ可能性が十分にあると考えている.分子種間の相互作用は,生化学反応的な知見から密になるとは考えにくく,相互作用ネットワークはエッジの少ない疎な構造を持つと考えられる.また,経験的に分子種の挙動はクラスタを形成して類似していることが多く,データ行列は低ランクに近いことがわかっている.開発した手法は,人工データによって評価し,手法の有効性を検証した.現在,実データを用いた解析に取り組んでおり,生物学的に新たな知見が得られれば実験によって検証したいと考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。KEGGなどのデータベースを使った方法によって,代謝,代謝酵素,リン酸化タンパク質を各オミクスデータによってつなぐ方法では一定の成果を収めることができた.一方,データベースによってつなぐ方法では,当然データベースが手薄なところに関してはうまくいかず,データ駆動型の推論などを用いることが必要になる.今年度は,オミクスデータに対してスパースな偏相関行列を求めることで,代謝,代謝酵素,リン酸化タンパク質のネットワークを推定することを試みた.オミクスデータは,Fao細胞に複数のインスリン濃度の刺激を与えて得られている.試験的に生物学的に意味のあるネットワークをいくつか切り出して,オミクスデータからスパースな偏相関行列を推定したところ,半分ぐらいのネットワークについては既存の生物学的知見と合致する結果が得られた.しかし,オミクスデータはサンプリングコストが低くないため標本サイズは小さく,観測ノイズは小さくないため,ネットワークの推定には厳しい条件になりがちである.一方で,データベースなどには生物学的な知見が蓄積されており,知見があるところは使う方がよい結果が得られる可能性もある.よって,スパースな偏相関行列を推定において生物学的知見を取り込む方法を開発し,試験的に適用した.結果として,データベースの知見がないときよりも,推定結果は改善した.また,数値実験から,データベースにある程度誤りがあっても,開発した方法によって推定結果の改善が見込めることがわかった.近年,測定技術の向上により,遺伝子発現,タンパク質,代謝などの多階層を網羅的に同条件で測定しやすい環境が整って来ており,それら多階層データの解析方法についても需要が増している.特に,分子種間の相互作用ネットワークを知ることは,生命現象の理解の上で重要であると考えられている.網羅的な測定では,一度に同条件で多数の分子種を測定できる利点があるが,階層ごとに程度の違いはあるものの現状では欠損値が発生しやすいという問題もある.従来は,欠損値に対して,比較的アドホックな処理がなされる傾向があったが,欠損値と相互作用ネットワークの間にはお互いからみたときの得られやすさの関連があるため,同時に処理するのがよいと考えられる.本研究では,欠損あり多階層オミクスデータへの適用を想定した欠損値と相互作用ネットワークを同時に推定する方法を開発し,人工データによる性能評価を数値実験によって行った.分子種間相互作用ネットワークは,偏相関によって近似的に推定する.偏相関による相互作用の推定は,間接的な相互作用の推定となる可能性が高いが,オミクスデータの現状では直接的な相互作用の推定は難しいと考え,比較的シンプルな偏相関を用いることにした.直接的な相互作用ではなく間接的であっても,生命現象の理解に役立つ可能性が十分にあると考えている.分子種間の相互作用は,生化学反応的な知見から密になるとは考えにくく,相互作用ネットワークはエッジの少ない疎な構造を持つと考えられる.また,経験的に分子種の挙動はクラスタを形成して類似していることが多く,データ行列は低ランクに近いことがわかっている.開発した手法は,人工データによって評価し,手法の有効性を検証した.現在,実データを用いた解析に取り組んでおり,生物学的に新たな知見が得られれば実験によって検証したいと考えている.試験的な部分ネットワークへの適用ではあるが,実データからネットワークを推定し,生物学的知見とある程度合致する結果が得られている.しかし,越えるべき課題がまだ多いのも実状である.まず,推定するネットワークサイズが大きくなった場合,データ量が十分でないことから推定がうまくいかないことが予想される.また,データ自体に欠損が多く,現在はadhocな前処理を行っているが,将来的には論理的な構成に根ざした方法を行う必要が高くなる.アロステリック効果などまだモデルに取り込めていない要素もある.27年度が最終年度であるため、記入しない。

オミクスデータを全て使い,代謝,代謝酵素,リン酸化タンパク質のネットワーク全体を推定することを試みる.スパースな偏相関行列を求める方法では,陽にデータの時間構造を取り込めていなかったが,状態空間モデルとスパース性などを用いることにより,時間構造を考慮したネットワークの推定方法の開発も検討する.生命現象は複数の時間スケールで進行していくことが多い.時間スケールが比較的近い場合のデータには,時間構造のあるモデルを使い,シグナル伝達から遺伝子発現,表現形までなど異なる時間スケールにまたがる現象には,時間構造が陽に入っていないモデルを使うのがよいと考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。
交差適合試験の迅速判定法の開発と自動検査機器への応用

赤沈現象の基礎には赤血球凝集があるが,連銭形成を認めた赤血球を有する全血を誘電測定すると,無希釈全血中での連銭形成能の強弱が誘電率に鋭敏に反映される.誘電解析法によれば,(A)連銭,(B)ランダム凝集塊赤血球集合の2つのタイプが弁別できる.(B)は異型血混合時に出現するので,クロス・マッチなど輸血検査の新しい方法として誘電測定法が利用できるのではないかと考えられた.簡便・迅速にできる交差適合試験の新しい方法を開発し,輸血操作の直前に現場において術者が自ら実施し適合性を的確に確認することができれば,血液型不適合などの輸血事故を防ぐためによい方策と考えた.そこで血液の誘電率を指標として赤血球の連銭形成に妨害されることなく血球凝集の有無を高確度に弁別できる自動凝集計の開発のために基礎的なデータを集めた.A型とB型の全血同士を混ぜた場合のように連銭と凝集塊の両者の混在が確認される場合,静止時の誘電率をみるだけでは凝集の確証が得られないため,赤血球内部の浸透圧,酵素による強い影響がある可能性も考えられた.このため赤血球細胞内の酵素を指標とした赤血球溶血の評価について検討してみたところ,赤血球内クレアチンで高感度かつ定量的に血管内溶血を評価できることが判明した.赤沈現象の基礎には赤血球凝集があるが,連銭形成を認めた赤血球を有する全血を誘電測定すると,無希釈全血中での連銭形成能の強弱が誘電率に鋭敏に反映される.誘電解析法によれば,(A)連銭,(B)ランダム凝集塊赤血球集合の2つのタイプが弁別できる.(B)は異型血混合時に出現するので,クロス・マッチなど輸血検査の新しい方法として誘電測定法が利用できるのではないかと考えられた.簡便・迅速にできる交差適合試験の新しい方法を開発し,輸血操作の直前に現場において術者が自ら実施し適合性を的確に確認することができれば,血液型不適合などの輸血事故を防ぐためによい方策と考え,血液の誘電率を指標として赤血球の連銭形成に妨害されることなく血球凝集の有無を高確度に弁別できる自動凝集計を開発を試みた.同型血混合・異型血混合のそれぞれについての誘電測定系を構築して,その性能テストをおこなった.Yokogawa-Hewlett-Packard 4194Aインピーダンスアナライザを用い,回転円盤型プローブにより各種混合血の誘電測定を実施した.例としてA型の血漿にB型赤血球を加えた場合連銭形成はほとんど無く凝集塊のみのε値を示したが,A型とB型の全血同士を混ぜた場合連銭と凝集塊の両者が混在が確認され,静止時のε値をみるだけでは凝集の確証が得られなかった.しかし,検体に回転による応力をかけることにより連銭を解消してはじめて,全血中での凝集塊形成を確認でき,凝集による正確なε値を得ることができた.今後は全血による凝集の判定結果を用手法のそれと比較しながら,他の赤血球細胞内構成要素による影響についても検討していく予定である.赤沈現象の基礎には赤血球凝集があるが,連銭形成を認めた赤血球を有する全血を誘電測定すると,無希釈全血中での連銭形成能の強弱が誘電率に鋭敏に反映される.誘電解析法によれば,(A)連銭,(B)ランダム凝集塊赤血球集合の2つのタイプが弁別できる.(B)は異型血混合時に出現するので,クロス・マッチなど輸血検査の新しい方法として誘電測定法が利用できるのではないかと考えられた.簡便・迅速にできる交差適合試験の新しい方法を開発し,輸血操作の直前に現場において術者が自ら実施し適合性を的確に確認することができれば,血液型不適合などの輸血事故を防ぐためによい方策と考えた.そこで血液の誘電率を指標として赤血球の連銭形成に妨害されることなく血球凝集の有無を高確度に弁別できる自動凝集計の開発のために基礎的なデータを集めた.A型とB型の全血同士を混ぜた場合のように連銭と凝集塊の両者の混在が確認される場合,静止時の誘電率をみるだけでは凝集の確証が得られないため,赤血球内部の浸透圧,酵素による強い影響がある可能性も考えられた.このため赤血球細胞内の酵素を指標とした赤血球溶血の評価について検討してみたところ,赤血球内クレアチンで高感度かつ定量的に血管内溶血を評価できることが判明した.
米国教員養成機関評価システムに関する実証的研究

平成19年度は、米国教員養成機関のアクレディテーションについて、アクレディテーションを受けた教員養成機関の対応・準備体制等の実態を解明した。また、平成18年度に明らかにした教員養成機関のアクレディテーション団体であるNCATEおよびTEACのアクレディテーションの仕組みと、実際に受審した教員養成機関の経験とを比較検討し、米国教員養成機関評価システムの特徴を考察した。アクレディテーションを受けた教員養成機関の実態を探るため、平成19年10月から11月にかけて米国への訪問調査を実施した。具体的には、プリンストン大学、ニューヨーク州立大学アルバニー校、バンクストリートカレッジ、バージニア大学、およびニューヨーク大学へ訪問し、教員養成担当者へインタビュー調査を行うと共に、アクレディテーションの自己評価書や関連資料の収集を行った。調査および資料分析より、各教員養成機関の共通認識として、学内データの取り扱いや学生・カリキュラムの評価手法の開発とその体制整備といった要素がアクレディテーションを受ける際に重要であることが明らかになった。また、教員養成機関としての成果を提示する際には、教員養成機関の目標や養成しようとする教員像に照らし合わせながら成果を示すという方法が多くの機関で採られていた。この点は、NCATEおよびTEACによる教員養成機関の「多様性への配慮:」を踏まえた方法論に影響を受けているものであった。一方で、学生の成果をはじめとするデータ収集の難しさにより、提示する成果に限界があることや、学内データの一元化の困難さなどが実態として存在していた。アクレディテーション団体は、教員免許試験の合格率や教員養成関連科目のGPAなどの数量的なデータを成果の一例として示しているが、学内におけるデータの制限という事情により、それらの事例に偏ったデータを提示する状況が確認された。本年度は、米国教員養成機関のアクレディテーションに関し、その特徴をアクレディテーション団体の取り組みの実態に着目しながら解明することを試みた。具体的な方法として、二つのアクレディテーション団体(National Council for Accreditation of Teacher EducationおよびTeacher Education Accreditation Council)への訪問調査を実施し、代表へのインタビューを実施するとともに、関連資料の収集を行った。そして、以下の点などが明らかになった。1、NCATEのアクレディテーションでは、アウトカムの基準を明確にすることによつて、プロセスの多様性を尊重しながら、アウトカムで質の標準化を測ろうとしていること。2、TEACのアクレディテーションでは、学術監査(academic audit)の手法に則り、それぞれの機関の理念や主張に沿ったアウトカムの提示を求めており、多様性への配慮に力点が置かれていること。さらに、来年度の課題へのステップとして、アクレディテーションを受けた教員養成機関の実態を調査した。具体的には、NCATEのアクレディテーションを受けたニューヨーク市立大学ハンター校およびTEACのアクレディテーションを受けたニューヨーク大学への訪問調査を実施し、アクレディテーション担当者へのインタビューおよび自己評価報告書や関連資料の収集を行った。来年度は、本年度の研究成果を学会等で発表し、論文を執筆するとともに、教員養成機関のアクレディテーションに対する取り組みの実態を訪問調査などの実証的な手法を用いて詳細に検討していく予定である。
ｍＲＮＡの位置選択的塩基変換法の開発

本研究では、メッセンジャーRNA中の望みのシトシン塩基をウラシル塩基に変換する技術の開発を目指した。その実現のためにスルフィン酸を連結したオリゴ核酸を独自に設計し、その化学合成を達成した。その後、合成したスルフィン酸を連結したオリゴ核酸を用いて2'-O-メチルRNA中のシトシンを標的とした変換反応を種々検討したが、本研究期間内に目的の技術を確立することができなかった。しかし、本研究を通じて、スルフィン酸はシトシン塩基と反応してウラシル塩基へと変換する能力を持つことをはじめ、将来的に本技術開発に役立つ幾つかの有用な知見を得ることができた。mRNAの“望みの位置の核酸塩基"を“望みの核酸塩基"に変換できる技術は、研究ツールとして多方面に利用可能な革新的技術につながると考えられる。本研究では、この技術を実現するために、新規な機能性核酸として亜硫酸(あるいはスルフィン酸)結合型オリゴヌクレオチドを設計・合成し、一本鎖RNAの望みの位置のシトシン塩基をウラシル塩基へと変換(C→U変異)する手法の開発を目指した。昨年度は、本手法開発の基礎となるスルフィン酸のC→U変換能評価、スルフィン酸を連結したオリゴ核酸の合成法の確立を行った。最終年度である平成25年度は、昨年度に得られた成果をもとに以下の成果を得た。昨年度合成した保護したスルフィン酸(スルフィン酸前駆体)を連結したオリゴ核酸を用いて(塩基処理による脱保護によりスルフィン酸へと変換した後に使用)、2'-O-メチルRNA中のシトシン塩基を標的としたC→U変換反応を検討した。連結するリンカー長、反応温度、塩濃度、pH等の条件を種々検討したが、目的とするC→U変異が生じた2'-O-メチルRNAをHPLCにより検出することはできなかった。さらに、オリゴ核酸並びに2'-O-メチルRNAの配列の検討も行ったが、いずれの場合も目的とするC→U変異体を得ることはできなかった。その理由の一つとして、スルフィン酸によるC→U変換速度、特にシトシン塩基への付加反応がきわめて遅いことが考えられた。今後、本知見を踏まえて、より反応性の高いスルフィン酸アナログを開発し、本技術の実現に繋げていく予定である。細胞中のmRNAの“望みの位置の核酸塩基"を“望みの核酸塩基"に変換できる技術は、今後の生命科学研究において有意義である。この技術を実現するために、本研究では、新規な機能性核酸として亜硫酸(あるいはスルフィン酸)結合型オリゴヌクレオチドを設計・合成し、一本鎖RNAの望みの位置のシトシン塩基をウラシル塩基へと変換(C→U変異)する手法を開発することを目的とする。研究初年度にあたる平成24年度は、以下の成果を得た。当初計画に従って、Hoogsteen水素結合を介したパラレル二重鎖に対して中性条件下亜硫酸水素ナトリウムや市販の各種スルフィン酸ナトリウム処理を行った。その結果、標的RNA(RNAの安定化アナログである2'-メトキシ体を利用)のシトシン塩基に対して付加反応が進行することを確認した。次いで、スルフィン酸部をコンジュゲートしたオリゴヌクレオチドの合成を行った。リンカーとなる部分の長さの異なる複数のアジドスルフィン酸アナログ(スルフィン酸部は保護したもの)とアセチレン部をもつ複数のオリゴヌクレオチドをそれぞれ合成した後、クリックケミストリーによりそれらのコンジュゲート化を行い、目的のオリゴヌクレオチドの合成を達成した。また、合成したオリゴヌクレオチドのスルフィン酸部の保護基は容易に脱保護できることも確認した。最後に、合成したスルフィン酸部を持つオリゴヌクレオチドと一本鎖RNA(2'-メトキシRNA)の位置選択的C→U変異反応の評価を開始した。現在、HPLCを用いた評価系を確立したので、今後詳細な検討を行っていく。化合物の安定性の問題で、保護の検討等を要したが、目的とするコンジュゲート体を複数合成することに合成に成功した。さらに、一本鎖RNAの位置選択的C→U変異反応の評価系を確立することができた。昨年度に引き続いて、合成したスルフィン酸コンジュゲート核酸を用いた一本鎖RNAの位置選択的C→U変異反応を検討する。リンカー長等、反応が効率よく進行するための構造最適化を行う。昨年度の知見から、スルフィン酸コンジュゲート核酸のシトシン塩基への反応は付加反応で止まることが考えられる(計画当初の推測通り)。従って、上記構造最適化後、本反応系を触媒システムへと展開するためのスルフィン酸部分の構造をチューニングする(具体的には、塩基性ユニットの導入を計画している)。上記検討により、望みの機能を有するコンジュゲート核酸が開発できれば、最終目標である培養細胞を用いて、その有用性を検証する。

具体的には、タンパク質を過剰発現させた系を用いて、C→U変換により終止コドンとなる部位をターゲットとし、亜硫酸あるいはスルフィン酸部を持たないオリゴヌクレオチドをコントロールとして用いる。その評価は、ウエスタンブロット解析により行い、終止コドン出現により得られるサイズのタンパク質およびフルサイズのタンパク質の発現を比較、確認する。物品費として91万円、その他として20万円の支出を計画している。その内訳は以下のとおりである。物品費として、スルフィン酸コンジュゲート核酸合成のための薬品類(試薬、溶媒、精製用シリカゲル)、HPLC精製カラム等の購入を計画している。(50万円以上の高額物品の購入計画はありません。)本研究遂行を効率化するために、未修飾オリゴ核酸(RNA等)は受託合成を行うことを計画している(その他経費として計上される)。
ジベレリン生産糸状菌由来のカウレン合成酵素の構造と環化反応機構に関する研究

(1)放射性標識コパリ二リン酸(CDP)の調製と精製を行った.市販されているトリチウム標識ゲラニルゲラニル二リン酸(GGDP)と大腸菌で作製した組換えCDP合成酵素(CPS)との反応からトリチウム標識CDPを合成した.粗抽出されたものを逆相系のイオンペアクロマトグラフィーにより精製し,基質として用いた.(2)Phaeosphaeria sp.L487株由来のカウレン合成酵素(FCPS/KS)の酵素反応を速度論的に解析し,これらを植物由来のCPSおよびカウレン合成酵素(KS)と比較した.FCPS/KSでは,CDPの親和性がGGDPよりも高く,KS活性の方がCPS活性よりも高かった.これは植物モデルとして用いたカボチャ由来のCPSおよびKSと似た傾向であった.しかしながら,植物のCPSでは高濃度のGGDPに対して基質阻害を示すのに対し,FCPS/KSではそのような阻害傾向は認められなかった.この違いは,植物におけるホルモン生合成とカビにおける二次代謝産物の生合成の制御機構の一つかもしれないと考えられた.(3)前年度に作製したFCPS/KSの各種組換え変異タンパク質(部位特異的変異体およびデリーション変異体)を精製し,それらの酵素活性を精密に調べた.FCPS/KSのアミノ末端側はCPS反応に関与し,カルボキシ末端側はKS反応に関与するが,精製タンパク質を用いて精査した結果,アミノ末端側はCPS反応だけでなくKS反応にも重要な影響を有するドメインであることが判明した.反応メカニズムが異なる植物のCPSおよびKS,あるいは他のジテルペン環化酵素でも,FCPS/KSのアミノ末端側と保存性の高い領域がある.多くのジテルペン環化酵素にみられるこの領域は,反応中の酵素を安定化させたり酵素-基質複合体になったときの安定化に重要な役割を持っているのかもしれない.(1)大腸菌による組換えカビcnt-カウレン合成酵素(CPS/KS)の過剰生産を目的として,幾つかの代表的なプラスミドを用いて生産条件を検討した.その結果,pGEXベクターを用いたグルタチオンSトランスフェラーゼ融合タンパク質としたものは,大過剰ではないが目的タンパク質を安定に供給することができた.これを効率的な生産方法として最適化するとともに,1段階のアフイニテイーク口マトグラフィーにより目的タンパク質を精製するシステムを確立した.(2) FOS./KSの活性中心と考えられるAspに富む3ヶ所のモチーフ(N末端側:132Asp,320AspおよびC末端側:656Asp)について部位特異的変異を行なった.Asp残基をAla残基およびAsn残基等に置換させた変異タンパク質を計5種類調製し,大腸菌で発現させた.(3) Polymerase Chain Rcactionによって,FCPS/KScDNAのデリーションクローンを作成し,これらを大腸菌で発現させて縮小変異タンパク質を調製した.(4)2および3で得られた変異体の酵素活性は,市販の[^3H]標識ゲラニルゲラニルニリン酸から[^3H]cnt-カウレンの生産量を測定することにより求めた.変異によりFCPS/KSの多機能酵素活性が欠損した時は,高等植物からクローニングしたコパリルニリン酸合成酵素(CPS)およびcnt-カウレン合成酵素(KS)の組換えタンパク質を加えてcnt-カウレンの生成を相補させた.予備的な実験結果から,N末端側の約63kDaのペプチドには最初の環化反応を触媒するCPS活性ドメインが,C末端側の約66kDaのベプチドには2番目の環化反応を触媒するKS活性ドメインがそれぞれ独立して存在していることが判明した.この結果は,FCPS/Kのアミノ酸位特異的変異タンパク質の酵素活性の有無と一致していた.(1)放射性標識コパリ二リン酸(CDP)の調製と精製を行った.市販されているトリチウム標識ゲラニルゲラニル二リン酸(GGDP)と大腸菌で作製した組換えCDP合成酵素(CPS)との反応からトリチウム標識CDPを合成した.粗抽出されたものを逆相系のイオンペアクロマトグラフィーにより精製し,基質として用いた.(2)Phaeosphaeria sp.L487株由来のカウレン合成酵素(FCPS/KS)の酵素反応を速度論的に解析し,これらを植物由来のCPSおよびカウレン合成酵素(KS)と比較した.FCPS/KSでは,CDPの親和性がGGDPよりも高く,KS活性の方がCPS活性よりも高かった.これは植物モデルとして用いたカボチャ由来のCPSおよびKSと似た傾向であった.しかしながら,植物のCPSでは高濃度のGGDPに対して基質阻害を示すのに対し,FCPS/KSではそのような阻害傾向は認められなかった.この違いは,植物におけるホルモン生合成とカビにおける二次代謝産物の生合成の制御機構の一つかもしれないと考えられた.(3)前年度に作製したFCPS/KSの各種組換え変異タンパク質(部位特異的変異体およびデリーション変異体)を精製し,それらの酵素活性を精密に調べた.FCPS/KSのアミノ末端側はCPS反応に関与し,カルボキシ末端側はKS反応に関与するが,精製タンパク質を用いて精査した結果,アミノ末端側はCPS反応だけでなくKS反応にも重要な影響を有するドメインであることが判明した.反応メカニズムが異なる植物のCPSおよびKS,あるいは他のジテルペン環化酵素でも,FCPS/KSのアミノ末端側と保存性の高い領域がある.多くのジテルペン環化酵素にみられるこの領域は,反応中の酵素を安定化させたり酵素-基質複合体になったときの安定化に重要な役割を持っているのかもしれない.
メディア利用が性意識・行動に及ぼす影響に関する研究

インターネットなどのメディア利用が、青少年の性意識・行動に及ぼす影響を実証的に検討した。これらの影響が、家庭や学校での性教育や情報リテラシの育成、フィルタリングの導入などの要因により低減されるかについても検討した。さらに、家庭と学校での性教育の実践状況、家庭と学校での性教育に対する保護者と教員の持つ期待および両者のギャップを明らかにした。最後に、メディアの安全な利用について議論した。本研究では、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響を検討することを目的とする。さらに、これらの影響が、家庭や学校での性教育や情報リテラシの育成などの取り組みにより低減されるかについて検討し、今後の対策を提案していく。今年度は、中学と高校における性教育や情報教育について実態と課題を明らかにするために、現職の中学・高校教員450名を対象とするweb調査を実施した。調査項目は、1勤務校での性教育や性的メディア教育の実態、2学校と家庭での性教育への期待、3子どもたちの性意識・行動に対する認識、4教員自身の性知識などであった。その結果、一般の中学・高校での性教育や性的メディア教育の実態や、学校での性教育と家庭での(保護者による)性教育に期待する内容、及び、教員自身の科学的な性知識や、子どもたちの性意識・行動に対する認識について情報収集することができた。そしてこれらの結果を、前年度に実施した保護者を対象とする調査結果と比較することにより、学校での性教育への期待と実態、学校と家庭での性教育への期待と実態、子どもたちの性意識・行動の教員による認識と実態等におけるギャップを明らかにすることで、今後の学校と家庭における性教育について、改善すべき点について示唆を得ることができた。これらの成果は、来年度から学会等で報告していく予定である。また、前年度までに収集した高校生を対象とする調査データの再分析を実施し、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響について概要をまとめた。これらの成果は、the 30th International Congress of Psychology(南アフリカ)において報告された。以上の知見を踏まえて、最終年度に実施予定の青少年対象のweb調査の項目を作成する予定である。今年度は、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響および家庭や学校での性教育や情報リテラシの育成などの取り組みによる低減効果を検討するために、高校生1546名(男子744名・女子802名)を対象とするパネル調査の1回目を実施した。パネル調査とは、同一の対象者に同一の質問群を複数回尋ねる調査方法であり、得られたデータを適切な統計分析に付すことによりある程度まで変数間の因果関係を推測することが可能となる。本パネル調査は、携帯電話(フューチャーフォン、スマートフォン)を用いたモバイル調査により実施した。調査項目は、1性的な内容を含まないメディア利用量、2性的な内容を含むメディア利用量、3性に関する意識・態度、4性行動の経験などであった。これらのデータは、来年度に実施するパネル調査の2回目のデータと合わせて分析し、メディア利用の影響や教育的取り組みの効果を検討する。得られた成果は、来年度に開催される学会等で報告していく予定である。また、前年度までに収集した中高生の保護者を対象とする調査と、中学・高校の教員を対象とする調査のデータを比較し、家庭と学校での性教育に対する保護者と教員の持っている期待や認識におけるギャップを明らかにすることで、今後の学校と家庭における性教育について、改善すべき点について示唆を得ることができた。これらの成果は、日本発達心理学会第25回大会(京都大学)において報告された。1年目と2年目には、青少年の子どもを持つ保護者を対象とする調査と、中学・高校の教員を対象とする調査を実施し、家庭や学校での有効な取り組みと教育実践上の課題についての基礎データを得る。これらの情報をもとに、最終年度には青少年を対象とする縦断調査を実施し、メディア利用の影響と、有効な介入に関するモデルを提案する。今年度は、家庭での取り組みの実情と課題を検討するために、中高生の子どもを持つ保護者1200名(有効データ数:1042)を対象とするweb調査を実施した。調査項目は、(1)子どもの性行動に関する認識と態度、(2)家庭での性教育の内容と頻度、(3)学校での性教育に対する評価、(4)子どものメディア利用に関する方針や態度などであった。

その結果、家庭での性教育やメディア教育の実践状況や、メディア利用のルールなど、家庭で実践している取り組みについて情報収集するとともに、子ども達の性の現状や認識と、保護者から見た認識のズレを明らかにすることで、効果的な家庭教育の在り方について示唆を得ることができた。これらの成果は、来年度から学会等で報告していく予定である。また、前年度までに収集した高校生を対象とする調査データの再分析を実施し、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響について概要をまとめた。これらの成果は、International Conference on Education and Educational Psychology(トルコ)において報告された。以上の知見を踏まえて、最終年度に実施予定の青少年対象のweb調査の項目を作成する予定である。本研究では、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響を検討することを目的とする。さらに、これらの影響が、家庭や学校での性教育や情報リテラシの育成などの取り組みにより低減されるかについて検討し、今後の対策を提案していく。今年度は、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響および家庭や学校での性教育や情報リテラシの育成などの取り組みによる低減効果を検討するために、高校生および卒業生490名(男子198名・女子292名)を対象とするパネル調査の2回目を実施した。パネル調査とは、同一の対象者に同一の質問群を複数回尋ねる調査方法であり、得られたデータを適切な統計分析に付すことによりある程度まで変数間の因果関係を推測することが可能となる。本パネル調査は、携帯電話(フューチャーフォン、スマートフォン)を用いたモバイル調査により実施した。調査項目は、1回目調査で測定した1性的な内容を含まないメディア利用量、2性的な内容を含むメディア利用量、3性に関する意識・態度、4性行動の経験などに加え、5学校と家庭での性教育の受講経験およびその内容、6学校と家庭での情報リテラシ教育の受講経験およびその内容についても尋ねた。基礎的分析の結果、女子ではメディア利用が性行動に及ぼす影響は検出されなかった。男子では、ペッティングや性交渉など性的関係の後期において、性描写のあるアニメやマンガの利用が促進的な影響を持つことが示された。これらの影響を低減する性教育や情報リテラシ教育の在り方について議論された。社会心理学本研究は、メディア利用が青少年の性意識・行動に及ぼす影響とその低減に向けた取り組みについて検討することを目的としている。そのために、以下の2段階の研究計画を立てている。第1段階では、1家庭での取り組みの実情と課題、2学校での取り組みの実情と課題を明らかにし、有効な取り組みに関する基礎情報を得る(12年目)。第2段階では、第1段階で得られた知見を取り入れる形で青少年を対象とする縦断調査を実施し、メディア利用の影響と、有効な介入に関するモデルを提案する(3年目)。本年度は、第1段階の2学校での取り組みの実情と課題について検討するために、中学・高校の現職教員を対象とするweb調査を実施し、既にデータの収集が終了している。これは計画どおりの進捗状況である。加えて、先行して収集していた高校生調査のデータを再分析することで、本研究遂行上の大きな示唆を得ることができた。
中年期のアイデンティティ危機様態の発達臨床的理解と援助に関する研究

本研究は、中年期に顕在化する心理臨床的問題をアイデンティティの発達臨床的視点から分析した。研究1では、研究代表者の心理療法事例を、葛藤の根の深さ(病理水準)によって分類し、中年期危機の現れ方と心理療法の視点・技法について考察した。研究2では、中年期女性のアイデンティティ危機に焦点を当てて,子どもの巣立ちにともなう危機体験の特質と回復のプロセスを分析した。研究3では、中年期のアイデンティティ危機の基礎研究として、時間的展望の質的変容を年齢層別に分析した。<研究1>研究代表者の行った中年期のクライエントに対するカウンセリングの9事例の心理面接過程を、1.中年期危機の現れ方の特質、2.心理的葛藤の根の深さと心理療法過程の関連性、の視点から分析した。(1)中年期危機の特質としては、自分自身の老化や更年期障害による「若くてタフな自分」の喪失、子どもの自立や親離れによる「親としての自分」の喪失、支えであった親の老化や死、理想化していた他者の喪失など、中年期特有の喪失体験が見られた。また、幼児期・児童期・青年期の未解決の心理社会的課題や、世代性における躓きが中年期危機を引き起こしている事例も見られた。(2)問題や未解決の葛藤の根が、1.成人初期以降(Aレベル),2.思春期・青年期(Bレベル),3.乳幼児期(Cレベル)のいずれにあるかによって、中年期危機の現れ方や、心理面接の深さや展開はかなり異なることが示唆された。<研究2>中年前期の母親を対象に、「個としてのアイデンティティ」と「母親アイデンティティ」の葛藤・バランス・統合の様態と、育児に関する心理臨床的問題の現れ方を分析した。対象者は、2つのアイデンティティの確立の程度によって4タイプに分類された。2つのアイデンティティの確立のあり方によって、母親役割を受け入れる段階で葛藤している母親、葛藤を回避している母親、葛藤が生じていない母親、葛藤を経て統合させている母親という、葛藤経験の特徴が見出された。また、2つのアイデンティティの位置づけと葛藤のあり方が、育児困難の内容や程度と関連していることが示唆された。<研究1>ポスト子育て期の母親のアイデンティティ再体制化のプロセスを実証的に検討した。研究1-1では、質問紙調査によって、子どもの巣立ち期・最中・巣立ち後の各時期におけるアイデンティティ変容の特徴を数量的に分析した。研究1-2では、半構造化面接調査を行い、子どもの巣立ちにともなう母親のアイデンティティ変容プロセスを、質的に検討した。その結果、(1)空虚感・無力感にはかなりの個人差が見られ、現代の母親は、子どもの巣立ちを必ずしも否定的に受け止めてはいないこと、(2)子どもの「成長」とともに「巣立ち」を母親自身が認識することが、アイデンティティ変容に影響を及ぼし、巣立ちの進行と並行して、母親自身の生き方・あり方の問い直しと模索が進んでいくプロセスが明らかになった。本研究により、これまで「空の巣症候群」など、否定的にみなされてきたポスト子育て期の心理とは異なる、現代の母親の心理的特徴が示唆された。<研究2>研究代表者が臨床心理士として関わった10事例の心理面接過程の記録をもとに、C1.の成長期の自我形成と中年期危機の現れ方の関連性を分析した(平成20年度も継続)。<研究1>3世代にわたる家族の視点から見た中年期危機の発達的理解と心理臨床的援助研究代表者の行った中年期のクライエントに対するカウンセリング事例を、その来談の主訴から、(1)中年期の親と青年期の子ども,(2)夫婦関係を中心とした中年世代の家族危機,(3)中年期の子どもと老年期の親の問題に分類し、その心理力動と心理臨床的援助について考察した。中年期危機によって、人生前半期の未解決の家族葛藤が顕在化すること、未解決の葛藤の根が、乳幼堤期、青年期、成人初期以降のいずれにあるかによって、問題の理解、心理面接の深さや面接の展開過程は異なることが示唆された。また中年期のアイデンティティの再構築は、主体的に納得できる自分を獲得すると同時に、自分にとって重要な他者(多くは家族)との適切な心理的距離がとれることによって達成されることが示された。<研究2>中年期の時間的展望とメンタルヘルスの関連中年期の峠を越えることによって変容する時間的展望の質的特徴を分析した。40歳代では現在の充実感、50歳代では過去の受容と現在の充実感、60歳代では現在の充実感と未来への希望がメンタルヘルスに関連することが示された。それらの様相を、半構造化面接によって質的に分析した結果、中年期の身体的心理的変化の気づきや受容にともなって、40歳代では過去を土台にして自己をとらえ、50歳代では未来を志向する中で過去のできごとに対する必然感が生じること、60歳代では、自ら生成した自己を受容し、それを表現する揚としての未来を志向していることが示唆された。
口腔内における支台歯荷重の三次元解析に基づく部分床義歯設計の検討

本研究の目的は,支台歯の選択を含めた義歯の設計や付与する咬合様式などを検討する上で重要な,機能時に義歯に加わる力の支台歯への伝達様相を,これまでに開発した小型水晶圧電式センサを用いた荷重測定システムを応用し,三次元的に明らかにすることである.被験歯毎に鋳造製作した歯冠部と根管内ポストで、荷重センサを上下的に挟み込む構造の測定装置を,実験の趣旨を十分に説明し同意を得た有歯顎者一名、部分欠損患者二名の支台歯に応用した.有歯顎者は上顎左側第二大臼歯に、部分欠損患者は、一名は下顎左側第一小臼歯,もう一名は下顎右側第二小臼歯である,近・遠心レストを着脱可能にした被験義歯を装着した部分欠損被験者に最大噛みしめを行わせ,支台歯に加わる荷重を(1)義歯無し時,(2)近・遠心レスト付与時,(3)近心レスト付与時,(4)遠心レスト付与時でそれぞれ測定した.支台歯に加わる荷重量は,(1)112.9±8.1N,(2)93.5±15.3N,(3)87.6±13.8N,(4)79.3±3.9Nであり,義歯無し時に比較して遠心レスト付与時に有意に低下した.また、FH平面からの垂線に対する支台歯に加わる荷重方向の近・遠心的角度は,義歯無し時に比較して近心レスト付与時に有意に減少し,また遠心レスト付与時は近心レスト付与時に比較して有意に増加した.有歯顎者では,最大噛みしめ時の大きさは173±13Nであった.食品咀嚼時には,被験食品によって、最大咀嚼力発揮時の荷重の方向が有意に変化した。また,粘着性食品咀嚼時に,歯を引き抜く方向の力も測定された.以上のように,レストの設置位置の違いにより,最大噛みしめ時に部分床義歯支台歯に加わる力の方向が変化する様相を捕らえることができ,また歯に伝達される荷重を,歯を引き抜く方向の力を含め三次元的に測定可能であった.本研究の目的は,支台歯の選択を含めた義歯の設計や付与する咬合様式などを検討する上で重要な,機能時に義歯に加わる力の支台歯への伝達様相を,これまでに開発した小型水晶圧電式センサを用いた荷重測定システムを応用し,三次元的に明らかにすることである.被験歯毎に鋳造製作した歯冠部と根管内ポストで、荷重センサを上下的に挟み込む構造の測定装置を,実験の趣旨を十分に説明し同意を得た有歯顎者一名、部分欠損患者二名の支台歯に応用した.有歯顎者は上顎左側第二大臼歯に、部分欠損患者は、一名は下顎左側第一小臼歯,もう一名は下顎右側第二小臼歯である,近・遠心レストを着脱可能にした被験義歯を装着した部分欠損被験者に最大噛みしめを行わせ,支台歯に加わる荷重を(1)義歯無し時,(2)近・遠心レスト付与時,(3)近心レスト付与時,(4)遠心レスト付与時でそれぞれ測定した.支台歯に加わる荷重量は,(1)112.9±8.1N,(2)93.5±15.3N,(3)87.6±13.8N,(4)79.3±3.9Nであり,義歯無し時に比較して遠心レスト付与時に有意に低下した.また、FH平面からの垂線に対する支台歯に加わる荷重方向の近・遠心的角度は,義歯無し時に比較して近心レスト付与時に有意に減少し,また遠心レスト付与時は近心レスト付与時に比較して有意に増加した.有歯顎者では,最大噛みしめ時の大きさは173±13Nであった.食品咀嚼時には,被験食品によって、最大咀嚼力発揮時の荷重の方向が有意に変化した。また,粘着性食品咀嚼時に,歯を引き抜く方向の力も測定された.以上のように,レストの設置位置の違いにより,最大噛みしめ時に部分床義歯支台歯に加わる力の方向が変化する様相を捕らえることができ,また歯に伝達される荷重を,歯を引き抜く方向の力を含め三次元的に測定可能であった.これまでに開発した,歯に加わる荷重の三次元リアルタイム測定システムを用い,機能時の部分床義歯支台歯に加わる荷重の測定ならびに解析を行った.被験歯毎に鋳造製作した歯冠部と根管内ポストで、荷重センサを上下的に挟み込む構造の測定装置を,実験の趣旨を十分に説明し同意を得た部分欠損患者二名の支台歯に応用した.一名は下顎左側第一小臼歯,もう一名は下顎右側第二小臼歯である.近・遠心レストを着脱可能にした被験義歯を装着した被験者に最大噛みしめを行わせ,支台歯に加わる荷重を(1)義歯無し時,(2)近・遠心レスト付与時,(3)近心レスト付与時,(4)遠心レスト付与時でそれぞれ測定した.支台歯に加わる荷重量は,(1)112.9±8.1N,(2)93.5±15.3N,(3)87.6±13.8N,(4)79.3±3.9Nであり,義歯無し時に比較して遠心レスト付与時に有意に低下した.

また、FH平面からの垂線に対する支台歯に加わる荷重方向の近・遠心的角度は,(1)21.0±0.9度,(2)16.8±0.9度,(3)12.8±1.6度,(4)19.5±0.3度であり,義歯無し時に比較して近心レスト付与時に有意に減少し,また遠心レスト付与時は近心レスト付与時に比較して有意に増加した.頬舌的角度は,(1)9.9±0.9度,(2)11.2±1.4度,(3)10.2±0.8度,(4)9.0±1.0度であり,有意差はみられなかった.以上のように,レストの設置位置の違いにより,最大噛みしめ時に部分床義歯支台歯に加わる力の方向が変化する様相を捕らえることができた.部分床義歯の予後を決定する要素の一つとして,支台歯に加わる荷重があげられる.支台歯への負担過重は支台歯周組織に障害を及ぼし,義歯の予後を悪化させると考えられる.したがって,咀嚼や嚥下など機能時に義歯に加わる力の支台歯への伝播,および負担すべき荷重について知ることは,支台歯の選択を含めた義歯の設計や付与する咬合様式などを検討する上で極めて重要である.そこで本研究では,部分床義歯支台歯に加わる荷重を生体内で三次元的に測定し,設計を変えた際の変化を明らかにすることを目的とした.今年度は,前年度までに開発に成功した歯に加わる荷重を三次元的に測定可能な装置を,実験の趣旨を説明し同意の得られた天然歯列者ならびに部分歯欠損患者各2名に応用した.天然歯列者では上顎左側第二大臼歯に,部分歯欠損患者では支台歯である下顎左側第一小臼歯が一名,下顎右側第一小臼歯が一名である.天然歯列者の第二大臼歯では,噛みしめの力を強くすると歯に加わる荷重が近心口蓋側方向に変化した.最大随意咬みしめ時の大きさは173±13N,方向は内側約10度,後方約9度であった.グラインディングを行った際の荷重方向は下顎運動と同期して変化し,その幅は前頭面断では約70度,矢状面断では約30度であった.部分床義歯支台歯では,遠心レストを付与すると,レスト無しに比較し各軸とも出力が増加した.荷重の大きさはレスト無しで最大33.9N,遠心レスト付与時で55.6Nだった.レストを付与することにより,荷重方向は遠心および頬側方向へ変化した.以上のように設計により支台歯に加わる力は変化することが明らかになった.平成15年度に開発した歯に加わる荷重の三次元リアルタイム測定システムを用い,機能時の部分床義歯支台歯に加わる荷重の測定ならびに解析を行った.被験歯毎に鋳造製作した歯冠部と根管内ポストにて、荷重センサを上下的に挟み込む構造の測定装置を,実験の趣旨を十分に説明し同意を得た天然歯列者一名、部分欠損患者二名の支台歯に応用した.天然歯列者は上顎左側第二大臼歯に、部分欠損患者は、一名は下顎左側第一小臼歯,もう一名は下顎右側第二小臼歯である.近・遠心レストを着脱可能にした被験義歯を装着した部分欠損被験者に最大咬みしめを行わせ,支台歯に加わる荷重を(1)義歯非装着時,(2)近・遠心レスト付与時,(3)近心レスト付与時,(4)遠心レスト付与時でそれぞれ測定した,支台歯に加わる荷重量は,(1)112.9±8.1N,(2)93.5±15.3N,(3)87.6±13.8N,(4)79.3±3.9Nであり,義歯非装着時に比較して遠心レスト付与時に有意に低下した.また、FH平面からの垂線に対する支台歯に加わる荷重方向の近・遠心的角度は,(1)21.0±0.9度,(2)16.8±0.9度,(3)12.8±1.6度,(4)19.5±0.3度であり,義歯非装着時に比較して近心レスト付与時に有意に減少し,また遠心レスト付与時は近心レスト付与時に比較して有意に増加した.また、天然歯列者では最大咬みしめ時の大きさは173±13Nで、また粘着性食品咀嚼時には歯を引き抜く方向の力も測定された。以上のように,レストの設置位置の違いにより,最大咬みしめ時に部分床義歯支台歯に加わる力の方向が変化する様相を捕らえることができ、近心レストを設置することで、支台歯に加わる力の側方成分を減少させることが明らかになった。またこの本測定システムにおいては、歯を引き抜く方向の力も測定可能であった。
中国における歴史的事例の学習を基盤とした道徳教育実践に関する研究

本研究は、米国を拠点とするNGOである「歴史と私たち自身に向き合う」(FHAO)の手法が、中国においてどのように取り入れられているのかを明らかにし、それによりわが国の文脈で、どのような歴史的事実をどう教えることが、考え判断する道徳につながるのかを考察するものである。2018年度ではまず、FHAOの近年の展開の特徴を明らかにするために、FHAOについての文献収集・分析を行った。またニューヨークにおけるワークショップへの参加、FHAOが顕密な関係を築いているパートナー・スクール・ネットワーク(ニューヨーク地区)のミーティングへの参加、FHAOの資料と方法論を使用している授業実践の見学、スタッフへのインタビュー調査などを行った。これらの知見は次年度に学会発表等で公表していく。また、次年度以降中国でのFHAOの展開を調査するための足掛かりを作るために、FHAOが中国に関して作成した資料集ができた経緯についてもインタビューを行った。基本的には、南京事件や文化大革命の資料が作成されたのは、米国の文脈で中国系移民を対象に教えるためであったとのことである。それらの資料集が今度は中国国内で用いられるようになるのは興味深い。あわせて、資料集の内容を分析するために、特に南京事件についての研究を中心に文献の収集を行った。なお、本年度中に中国国内でのワークショップに参加し、その特徴を明らかにする予定であったが、開催が2019年4月となったため年度内には参加がかなわなかった。FHAOの新しい展開についてはおおむね追求することができている。しかし、FHAOの中国での活動の調査については遅れが生じている。その理由は次の二点による。第一に、FHAOは以前は中国本土でのワークショップを開催していた。しかし2017年度から次第に方針を変更し、中国での活動を当面は香港で行うことに限定した。そのため、中国本土での授業実践を調査するためには、香港に来た中国本土の教員との関係を形成するという、やや遠回りな手順が必要となった。第二に、香港でのワークショップは前回(2017年度)は12月に開催され、2018年度も1月に予定されていた。しかし諸事情から4月開催に変更された。このため、香港でのワークショップの開催の後に進めようと考えていた中国国内での調査に関しては、予定がずれることとなった。ただし4月に開催されたワークショップにはすでに参加済みである。また、現在でも香港のワークショップに参加した中国本土の教員と連絡を取り合っている。したがって、これらの点で今後大きな遅れは生じないと考えられる。2019年度は特にFHAOの開催するワークショップに注目する。その後に重点を授業実践に移していきたい。ワークショップに参加することは、次の三つの利点がある。第一に、ワークショップ内でFHAOのスタッフの発言に注目することで、FHAOがどのような点を強調しているかがわかる。近年のFHAOの特徴を知ることができる。第二に、参加者である教員がどのような知見を得るかがわかる。グループ内の議論など、単にワークショップ全体を見学者の立場で見学するよりも、調査者が実際に参加者とともに活動したほうがわかりやすい。第三に、ワークショップがどのように行われているか、そこで教員は何を学んでいるのかを明らかにしておけば、授業実践を調査する際の視点とすることができる。FHAOの手法がどう取り入れられたのかを明らかにしやすくなる。したがって、引き続きニューヨーク等と香港のワークショップに参加する。また可能な範囲で授業実践を見学する。それにより米国等と中国での実践の相違が明らかになる。また、香港でのワークショップに参加する際、より多くの中国本土からの参加者と関係を築き、授業を直接訪問するための準備をする。なお、香港でのワークショップに参加し、スタッフへのインタビューをした結果、次の二点に注意して進める必要があることが明らかになった。第一に、香港の学校と中国本土の学校との教育状況は大きく異なる。したがって、両者に渡って研究を進めていく必要がある。第二に、参加者は今までのところ歴史か言語の教員がほとんどであった。したがって、かれらの実践を分析する際には道徳教育の視点から分析する必要がある。と同時に、かれらの学校でどのような道徳授業が行われているのか、そのような実践とFHAO実践の導入が関係しているか(していないのか)についても注目する必要がある。