hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全方向駆動歯車による超適応性を備えた動力伝達システムの創成

生活空間の様々な物体に動力伝達機能を持たせ、荷物の搬送や要介護者の移動などにおいて人を補助することを目標として、直交する2方向に歯車構造を持つ全方向駆動歯車を中核とする様々な機械要素技術を創成し、その機構の小型化・高効率化を進め、従来技術では動力を付加できなかった小さい物体や狭い空間にも駆動機能を持たせた。具体的には、自動車のドアミラーに収納可能な、正およびゼロの曲率を有する「J型」の全方向駆動歯車を製作し、サイドミラーを収納形態から開いた通常の形態まで、滑らかに駆動した。また、全方向に物体を搬送できるロボット型のテーブルを、ゼロの曲率を有する平面型の全方向駆動歯車を用いて2種類製作した。生活空間の様々な物体に動力伝達機能を持たせ、荷物の搬送や要介護者の移動などにおいて人を補助することを目標として、自由曲面に対応できる小型・軽量かつ高出力の動力伝達機構を実現するため、当該年度においては、まず全方向駆動歯車機構を用いた要素技術の開発を進めた。具体的には、全方向駆動歯車機構を用いて、全方向物体搬送用テーブル等を作成するため、複数台でそのテーブルを構成する要素となる駆動ユニット単体の構築を進めた。この駆動ユニットは、縦・横方向にそれぞれ2個ずつ、あるいは3個ずつの合計49個の組み合わせによって、ストロークが長く、搬送トレイが複数配置できる全方向物体搬送用テーブルを構成するものである。この駆動ユニットにおいては、モジュール3で樹脂製の平面版全方向駆動歯車をリニアガイドで支持した上で、直交する方向に中心回転軸を持つ2組の駆動用の平歯車により、トルクを全方向駆動歯車に伝達して平面に沿った任意の方向に推力を出すという機構を用いている。この駆動ユニットを用いた実験により、物体搬送用テーブルに必要な推力と位置決め精度を達成できることが明らかとなったため、現在は駆動ユニットを2つに増やして連結し、全方向駆動歯車により動かされる搬送トレイのストロークを伸ばし、さらに複数の搬送トレイを駆動できるような制御方式について基礎的な実験を行う準備を進めた。他には、平面版全方向駆動歯車をより小型のモジュール0.5で構成し、ロボットアーム先端のエンドエフェクタとしての平行グリッパの内側に、付加的な自由度としてそれを取り付けて、把持した任意形状の物体を上下左右にスライドさせたり、回転させたりする実験を行いつつ改良を進めた。この駆動ユニットを用いた実験により、物体搬送用テーブルに必要な推力と位置決め精度を達成できることが明らかとなったため、現在は駆動ユニットを縦横2個ずつの合計4個に増やして連結し、複数の搬送トレイを駆動できるような制御方式について実験を行った。他には、投影面がインボリュート歯車の形状となる、受動ローラを放射状に備えた歯車機構を、3次元CADとマシニングセンタとを利用して、複数種類製作した。この歯車機構を全方向駆動歯車の入力用歯車として用いることにより、駆動用平歯車の歯が「全方向駆動歯車の歯と歯の間のスライド」を行うときの摩擦を「転がり摩擦係数」に基づくものとし、摩擦によるエネルギー損失を極限まで小さくすることにより、高い効率で動力伝達を行った。平成26年度は、この受動ローラ付き歯車の機構を全方向駆動歯車への入力用に最適化してゆき、製品化を目指す。さらに、受動ローラ付きウォームホイールとしての応用についても、実験によりその実現可能性を確認する。生活空間の様々な物体に動力伝達機能を持たせ,荷物の搬送や要介護者の移動などにおいて人間を補助することを目標として,任意の曲率を有する自由曲面に対応できる小型・軽量かつ高出力の動力伝達機構を実現するため,平成26年度は,特に,曲率の異なる全方向駆動歯車を組み合わせた動力伝達機構を用いた各種要素技術の開発を進めた.具体的には,曲率がゼロの平面版全方向駆動歯車と,曲率が正の凸円弧型全方向駆動歯車とを,曲率を有する方向とは垂直な方向で接合する形式で組み合わせた「J型」の全方向駆動歯車を製作し,これをサイドミラーの収納装置として構成して,パシフィコ横浜で2014年11月に開催されたET2014展示会において展示とデモンストレーションを行い,好評を博した.上記の研究により開発された,任意の曲率を有する自由曲面型の全方向駆動歯車を用いて行った様々な基礎実験によって,様々な物体を,その曲面に沿ったあらゆる方向へと滑らかに駆動できることが明らかとなった.

今後は,車載装置を含めた各種の搬送装置やデジタルサイネージなどに,この全方向駆動歯車を応用して,小型・軽量の動力伝達機構を実用化してゆく予定である.荷物の搬送や要介護者の移動などにおいて,人を補助することを目標として,任意の曲率を有する自由曲面に対応可能な小型・軽量かつ高出力の動力伝達機構を実現するという方式については,全方向物体搬送テーブルを構成するための基礎的なユニットを2個製作し,それらを連結して搬送トレイの可動範囲を拡張可能であることを実験により証明した.また,小型の全方向駆動歯車を製作して,人を触力覚により誘導する装置としての可能性を,実験により確認した.さらに,曲率がゼロの平面版全方向駆動歯車と,曲率が正の凸円弧型全方向駆動歯車の90度分とを,曲率を有する方向とは垂直な方向で接合する形式で組み合わせた「J型」の全方向駆動歯車を製作し,これまで試作した全方向駆動歯車と同様に,直交する方向に回転軸を有する2個の平歯車によって駆動した.これをサイドミラーの収納装置として構成して,車両用のドアと組み合わせて,パシフィコ横浜で2014年11月に開催されたET2014展示会において展示とデモンストレーションを行い,好評を博した.これらのことから,将来のさらなる発展につながる良好なペースで研究成果を上げることが出来ていると判断できる.生活空間の様々な物体に動力伝達機能を持たせ,荷物の搬送や要介護者の移動を行うことを目標として,任意の曲率を有する自由曲面に対応できる小型・軽量かつ高出力の動力伝達機構を実現するため,平成25年度は,全方向駆動歯車機構を用いた要素技術の開発を進めた.具体的には,全方向駆動歯車機構を用いて,全方向物体搬送用テーブル等を作成するため,複数台でそのテーブルを構成する要素となる駆動ユニットの構築を進めた.この駆動ユニットにおいては,モジュール3の歯の大きさで,自己潤滑性の高い樹脂製の平面版全方向駆動歯車機構を構成した.この平面版全方向駆動歯車を,歯面を下向きにして,直交する方向に中心回転軸を持つ2組の駆動用の平歯車を下面に敷き詰めた構造の上に配置し,その平歯車からトルクを伝達することにより,任意の方向に駆動した.この駆動ユニットを縦と横に2個ずつの合計4個用いた全方向物体搬送用テーブルを製作し,2015年12月に東京お台場のビッグサイトで開催された2015国際ロボット展において展示およびデモンストレーションを行った.この全方向物体搬送用テーブルについては,平面版全方向駆動歯車の歯面を上向きにして,車輪の代わりに平歯車を90度おきに4個配置した全方向移動ロボットを用いた形式のものも製作し,同様に2015国際ロボット展において展示を行った.さらに,曲率がゼロから正へと変化する曲面を有する全方向駆動歯車を製作し,サイドミラーの収納装置として構成して,パシフィコ横浜で2015年11月に開催されたET2015展示会においてデモンストレーションを行った.上記の研究により開発された,任意の曲率を有する全方向駆動歯車によって,様々な物体をあらゆる方向へと滑らかに駆動できることが明らかとなった.今後は,各種の搬送装置やデジタルサイネージなどに,この全方向駆動歯車を応用してゆく予定である.生活空間の様々な物体に動力伝達機能を持たせ、荷物の搬送や要介護者の移動などにおいて人を補助することを目標として、直交する2方向に歯車構造を持つ全方向駆動歯車を中核とする様々な機械要素技術を創成し、その機構の小型化・高効率化を進め、従来技術では動力を付加できなかった小さい物体や狭い空間にも駆動機能を持たせた。具体的には、自動車のドアミラーに収納可能な、正およびゼロの曲率を有する「J型」の全方向駆動歯車を製作し、サイドミラーを収納形態から開いた通常の形態まで、滑らかに駆動した。
重度・重複障害児の高次の造形活動を導く指導原理・方法の構築に関する研究

本研究の目的は、重度・重複障害児のQOL(Quality of Life)を高める造形活動の指導原理・方法を提示することである。そこで、本研究では先行研究の検討、及び特別支援学校の重複学級での実践研究を行った。本研究の成果は次の3点である。11949年以降に公表された78稿の先行研究を整理・分析し、研究動向と課題を明らかにした。2従来経験知や暗黙知として認識されていた重度・重複障害児の造形活動の指導の実相を理論的モデルとして示した。3重度・重複障害児のQOLを高める指導の方策を、実態把握、題材開発、児童生徒と教員との関わり、授業運営、評価、授業改善の6種類の枠組みで示した。本年度も順調に研究を進めることができた。最も大きな成果は、昨年度公表した論文が今年度、「平成25年度美術科教育学会賞奨励賞」を受賞したことである。(本年度の受賞者は、最高賞である美術科教育学会賞は該当者なしで、奨励賞の受賞者は私1名であった。)受賞対象となった論文は、特別支援学校に在籍する重度・重複障害児を対象とした造形活動における児童生徒と教員との関わりの内実をエスノメソドロジーによる質的研究によって明らかにし、指導原理・方法を明示した研究である。受賞理由として、「美術教育の理論と実践の発展に寄与する大きな可能性を持つものと認める」と評していただいた。また、今年度公表した論文、報告書は2稿ある。一つは特別支援学校の重複学級で行われる造形活動におけるティームティーチングの内実を分析した研究であり、これは美術科教育学会の学会誌である『美術教育学第35号』に掲載された。また、報告書として、大学美術教育学会から依頼があり、『IRCN国際交流情報第9号』に、昨年度訪問した米国ニューヨークの特別支援学校における造形活動の調査報告を行った。また、進行中の研究として、今年度は前年度の研究成果をもとに、仮説を設定し、特別支援学校でアクションリサーチを行った。筆者自身が実践現場に入り、題材開発から授業運営までを行い、実践およびデータ収集を行っている。これについては、現在鋭意分析中である。また、公表には至っていないが、当該研究を博士論文(論博)としてまとめ、平成25年3月に第1次審査を通過した。現在、内容の修正を行っており、今年度は完成に向けた仕上げを行う段階である。本年度はおおむね順調に研究を進めることができた。本研究の目的は、重度・重複障害児の造形活動において、児童生徒の高次の活動を実現するために、どのような指導原理、方法を用いればよいのかを明らかにすることである。そのため、本年度は、重度・重複障害児を対象とした造形活動で、教員はどのように児童生徒に関わり、どのような意図を持って造形活動を行っているのか、という内実を明らかにすることを目的とした。研究方法は質的研究法を用い、H県内の特別支援学校2校を対象として、約半年間(不定期)の参与観察、および、東京、大阪、広島の教員4名へのインタビューを実施し、分析した。成果は理論的モデルとしてまとめ、2つの学会誌に投稿し、掲載された。本年度の研究の結果、造形活動における児童生徒と教員との関わりの内実、そして、実態把握、題材開発、評価の内実を明らかにすることができた。さらに、質的研究と同時進行で、当該トピックに関する文献調査を行った。詳細な調査によって、研究動向が明らかになった。また、研究計画書に記載した米国での実情についても調査することができた。研究計画書に記載した学校の2校のうち、残念ながら1校のみの訪問となったが、授業参観、そして教員へのインタビューを行うことができ、米国の特別支援学校の実情を知ることができた。また、米国視察では全米美術教育学会(NAEA2013)にも参加し、主に特別支援に関連する発表を聞き、情報収集をすることができた。最終年度である平成26年度には、平成25年度に実施した第1期、第2期アクションリサーチの成果を学会誌、および国内外の学会で発表した。また、継続する実践研究として本年度は第3期アクション・リサーチを実施した。第3期では第1期、第2期アクション・リサーチの実施対象とは異なるA特別支援学校小学部1年2組の児童2名を対象に、4単位時間の授業実践を行った。第3期アクション・リサーチでは、第1期で検証した5種類のアクション・プランに第2期で検討した授業改善の方策を加えた合計6種類の枠組みでアクション・プランを策定し、第1期、第2期とは異なる集団に対しても第1期、第2期で生成した指導理論・方法が有効であるかどうかを検証した。

その結果、実施した6種類の枠組み、及び指導理論・方法は造形活動における重度・重複障害児のQOL向上に一定の有効性が認められた。本研究で示した指導理論・方法は、問いかけに対する反応がない重度の障害を持つ児童生徒に対する教員の指導の困難性を解消する一助となると共に、造形活動における重度・重複障害児のQOL向上に役立つと考える。美術科教育研究は研究計画のとおり進行している。ここまでの研究(2年間)で、前半部分の研究、つまり、先行研究の整理、特別支援学校でのエスノメソドロジーによる質的研究、海外実態調査による成果は、学会誌掲載論文3稿、紀要論文1稿、学会誌発行報告書1稿として公表できた。また、学会誌掲載論文3稿のうちの1稿である、重度・重複障害児の造形活動における児童生徒と教員との関わりの内実を明示した論文は、平成25年度美術科教育学会奨励賞を受賞し、高い評価を得た。本年度は、研究計画の前半部分を計画通りに進めることができた。本年度の目的は、重度・重複障害児を対象とした造形活動がどのように行われ、実践を行う教員はどのように造形活動をとらえ、そしてどのように実践しているのか、という内実を明らかにすることであった。主に参与観察や教員へのインタビューを行い、質的研究法による分析によって、造形活動の構造を示すことができた。研究成果は2つの学会誌に投稿し、掲載となった。同時に、学術的動向を調査するため、本研究トピックに関連する文献を詳細に調査した。1949年以降の学会誌、民間が発行する美術教育系雑誌3種の調査を行い、すべてのページを確認することで、より詳細な学術的動向を明らかにすることができた。また、研究計画に記載した米国の特別支援学校の視察も実施することができ、授業参観、および教員へのインタビューを行い、米国での実情を調査できた。また、全米教育学会2013(NAEA)に参加し、美術教育における特別支援教育の在り方、位置づけを確認することができた。本年度(3年目)は科学研究費の申請期間の最終年にあたる。そのため、これまでの研究をまとめる段階となる。研究計画としては、確定している内容1点、そして計画が2点ある。まず、確定している内容とは、平成26年7月にオーストラリア、メルボルンで開催されるInSEA World Congress 2014(4年に1度開催される国際美術教育学会)にて、研究発表(ポスター発表)を行う予定である。この発表には審査があり、平成26年3月に受理の報告を受けている。また、研究計画として、1点目は、平成25年度に特別支援学校で実施した重度・重複障害児を対象としたアクションリサーチを論文としてまとめ、学会誌に投稿すること、そして2点目は当該トピックの博士論文を完成させることである。本年度(2年目)は、初年度に明らかになった成果を実証的に検証する段階となる。初年度には、質的研究によって、重度・重複障害児の造形活動に関する児童生徒と教員とのかかわり、そして実態把握、題材開発、評価の内実を理論的モデルとして示すことができた。しかしながらこの成果は実証することでより説得力を持つ理論となる。よって、本年度は前年度の成果に基づき、特別支援学校の重複学級において、重度・重複障害児を対象としたアクションリサーチを行う。アクションリサーチでは、成果に基づく様々な仮説を立て、教員と協働で研究を進める。また、本年度は、昨年度米国視察で得た情報をまとめ、報告書として公表する。理由は大きく3点ある。
腎疾患時における肝代謝型薬剤のバイオアベイラビリティ変動機構

申請者はこれまで、シスプラチン誘発腎障害ラットを用いて、肝代謝型薬物であるタクロリムス及びプロプラノロールの体内動態変動を検討してきた。その過程において、CYP3Aサブファミリーの肝代謝活性低下は、CYP2Dサブファミリーの肝代謝活性低下に比べ大きいことを見出している。さらに、同じCYP3Aサブファミリーであっても、肝代謝活性変動は小腸代謝活性変動と異なること、すなわち、肝臓及び小腸を個別に評価するのみでは薬物のバイオアベイラビリティを正確に予想することは難しいことが示唆された。そこで申請者は、ラット肝マイクロソームの代謝活性変動及び小腸組織における代謝活性変動を系統的に評価した。すなわち、申請者は5/6部分腎摘出、グリセロール誘発腎障害モデル、両側尿管結紮及びシスプラチン誘発腎障害モデルという4種の腎疾患モデルラットを用いて、肝CYP2C,CYP2D,CYP3A及び小腸CYP3A活性を評価した。その結果、肝CYP3A活性は5/6部分腎摘出、グリセロール誘発腎障害モデルにおいて約60%もの顕著な低下を示した。これに対し小腸CYP3A活性はグリセロール誘発腎障害モデルにおいて軽度な上昇を示した。さらに肝CYP2C活性はシスプラチン誘発腎障害モデルにおいてのみ軽度な低下を示し、肝CYP2D活性は用いた全てのモデルにおいて変動は認められなかった。すなわち、腎疾患時における薬物代謝活性の変動は、P450分子種により異なること、病態により異なること、臓器によって異なることが明らかになった。本研究の結果、腎疾患時には肝薬物代謝活性が健常時の半分以下に低下する場合もあり、肝代謝型薬剤であっても腎疾患時には投与量調節が必要であることが示唆された。
遡上期におけるシロサケの環境選択と遊泳行動

水生動物には、鳥類と並んで、回遊行動が広く見られる。なかでも、サケの仲間は産まれた河川に戻るという母川回帰の習性に特徴があり、その習性解明の研究が多くの研究者によりなされてきた。回遊研究にあっては標識調査、漁獲調査による回遊経路の決定を求める研究、また生理学的には母川回帰時の浸透圧調整機構の研究などが活発に行われてきた。しかし、いくつかの問題のため、回遊研究は十分進んでいない。本研究では、従来知ることのなかった、魚の回遊現場の遊泳に係る水深や遊泳の速度、また魚の回遊環境として、水温、電気伝導度などを魚に装着した超小型のデータ収録装置により、微細にかつ長期に連続して行動と環境を直接観測するというユニークな方法により回遊を検討した。その結果、サケは暖水海域にあっては、深層遊泳を行い、エネルギーロスを抑制していること、海底地形をナビゲーションに利用している可能性があることなどが明らかになった。また、繁殖のための母川回帰行動は比較的短期間に起こり、その場合は暖水を避けることなく、海水面を鉛直移動しながら母川に遡上することも明らかになった。また、遊泳速度の情報から、サケは海底付近では活発に遊泳せず、水面で活発に遊泳すること、3日間に200kmの移動をすることも判明した。サケの移動は、水面の遊泳で行なわれ、ナビゲーションも水面付近の情報を主に利用していると考えられた。本研究では、既に予備的実験を行ない技術的評価を終了したマイクロデータロガーにより、遡上期のシロサケの遊泳行動が、環境の大きく異なる沿岸域においてどのような影響を受け、どのような反応示すかを知るため岩手県大槌湾中心に現場実験を10月12月に行った。径19mm、長さ85mmのマイクロデータロガーをサケに装着し湾口部で放流し、再捕後、データを回収する実験を行った。環境水温による遊泳水深の選択がどのように行なわれるかをさらに詳細に検証するために、水温、水深の測定を各それぞれ5秒と2秒で行なった。その結果、サケの遊泳水深は、水温と関係し、水温が高いほど深く遊泳することが明らかになった。10月に遡上するサケは表面水温が1820°Cと高いため、遊泳水深は非常に深く、200mを越すことも多くあった。季節が進むに従い表面水温は低下し、15°C以下になると遊泳水深は表面近く50mを越すことはなくなる。水深のみならず、滞在時間も同様に水温が高い程長く深い水深に滞在する。さらに、成熟状態によりどのような影響を遊泳行動にもたらすかを明らかにするため、河口に遡上したサケを沖合で放流した。その結果サケは水温に関係なく、表面を遊泳し河口に再び遡上した。これらから、遡上期には水温を選択することなく、表面近くを遊泳することを選択した。これは、サケの回遊行動が二つの局面からなっていることを示している。第一は沿岸域に回遊し適水温を選択しつつ、遡上に至るまでの待機期間、第二は表水面を移動し短期間に河川に至る遡上期間である。回遊研究にあたっては標識調査、漁獲調査による回遊経路の決定を求める研究、また生理学的には母川回帰時の浸透圧調整機構の研究などが活発に行われてきた。

本研究では、従来知ることのなかった、魚の回遊現場の遊泳に係る水深や遊泳の速度、また魚の回遊環境として、水温、電気伝導度などを魚に装着した超小型データ収録装置により、微細にかつ長期に連続して行動と環境を直接観測するというユニークな方法により回遊を検討した。その結果、サケは暖水海域にあっては、深層遊泳を行い、エネルギーロスを抑制していること、海底地形をナビゲーションに利用している可能性があることなどが明らかになった。また、繁殖のための母川回帰行動は比較的短期間に起こり、その場合は暖水を避けることなく、海水面を鉛直移動しながら母川に遡上することも明らかになった。また、遊泳速度の情報から、サケは海底付近では活発に遊泳せず、水面で活発に遊泳すること、3日間に200kmの移動をすることも判明した。サケの移動は、水面の遊泳で行なわれ、ナビゲーションも水面付近の情報を主に利用していると考えられた。
東京の公的賃貸集合住宅団地・桐ケ丘団地の建替えに関する研究

本年度は、当該団地における建て替え事業にともなう高齢居住者の住環境変化を住棟の高層化による影響と近隣関係形成の変化という2つの側面から捉えることを試みた。アンケート調査では自治会に協力を得て900部配布し、299部、33.2%の回収率であった。結果、高層になるほど外出頻度が低下し、災害への不安意識が高くなる一方、眺望への評価が高くなった。バリアフリー化により、外出頻度の低下は抑えられるかと予想したが、エレベータの待ち時間が長いことから、外出が億劫になっているとの回答が得られた。また、建て替え事業による仮移転や再編成などにより、自治会も混乱、近所づきあいも崩壊している姿が浮かび上がってきた。コミュニティ空間について、既存の低中層棟および、新築中高層棟において、片廊下型の住棟では、56%の近隣づきあいが、廊下にて行われているのに対し、高層棟(19階)では、廊下では34%、エレベータでの比重が高くなっている他、全体のコミュニケーション量は、既存住棟よりも22%減少しているなど、生活領域の縮小が明らかになった。高齢者は、高層棟に入居することにより、プライバシーが確保されることに安心感を抱く人がいる一方、外部との関係が切れることに不安を抱いている人が多かった。コミュニティスペースを加えた生活領域が小さくなることへの対処として、プライバシー空間とパブリック空間の曖昧さをいかに作り出すかが課題である。新住棟では、パブリック空間は、独立した部屋になっている。都営住宅の役割に鑑み、福祉的、高齢者への配慮として、新しい高齢者生活スタイルとその器としての住棟、住戸のスタイルを作りだしていくことが求められるのではなかろうか。そこで、高層棟においても、廊下部分を広くし、外気に接するとともに、各住戸と廊下の間の連続性を自由に調節できる仕組み-引き戸、縁側、土間空間など-を設けるなどの提案を行いたい。桐ヶ丘団地は、昭和29年に建設が始まった。6000戸を抱える大規模団地(都営住宅)であり、高齢者が25%を越えている。現在、24カ年計画で立て替え事業が進行中である。そのため、1)改修前住棟、2)一時的改修住棟(10年をめどとした改修)、3)立て替え後高層住宅、4)工事中用仮住まい住棟が併存しており、住民は様々な住環境の変化に直面している。住民にとっての問題点:1)高層住宅に入居するまでに、仮住まい住棟への引っ越しを含め、2回の引っ越しが必要である。経済的、精神的な負担が大きく、仮住まい住棟に留まる事例が多く出ている.2)高層住宅自体に適応できない。地上から離れており、引きこもりがちになる他、住戸の天井が低いことに拒否反応がある.3)14会あった自治会は、活動の縮小が著しく、崩壊している事例もある.また。自治の権限が大幅に減少している。これらの問題について、高齢者の高層住宅への適応、自治会活動の維持、活性化の可能性など、引越、近所づきあいを含めた新しい住環境への適応方法をさぐりつつ、自治会の協力を得ながら調査を進めている。一方、立て替え事業における問題点もある。1)一時的改修工事(住戸のバルコニー部分に部屋を増築、他)が行われているが、既存の部屋の窓をつぶすため、各住戸の住環境がある面では悪化しているといえる.2)仮住まい住棟に留まる事例、高層棟への入居を拒否等より、立て替え事業が計画通りに進行していない。3)地域のまちづくりの核のひとつとなるよう、高齢者施設などが設けられているが、地域に開かれれた活動内容になっていない、等が挙げられる。これらの問題について、入居者の要望、地域の要望を広く聞き、新たな地域の関係をつくるなかで、立て替え、住み替えがスムーズに進むと同時に、地域にとってまちづくりの核となるべく方策を提案していきたい。

そこで、高層棟においても、廊下部分を広くし、外気に接するとともに、各住戸と廊下の間の連続性を自由に調節できる仕組み-引き戸、縁側、土間空間など-を設けるなどの提案を行いたい。
人工衛星海面高度計と合成開口レーダーの統合運用による,新しい巨大地震像の構築

1.干渉合成開口レーダー解析による地殻変動の解析にとって,最大の誤差要因となる水蒸気遅延について,それを気象庁領域客観解析データを用いて取り除く手法の開発を進めた.開発手法の有効性を確認するために,海洋潮汐荷重による地表変位が大きいと見積もられている朝鮮半島について干渉合成開口レーダー解析を完了した.得られた地殻変動の空間的なパターンは,解析結果と予測値とが良い一致を示したが,振幅は理論的な予測値と比べて2倍程度の大きさとなった.海洋潮汐モデルもしくは荷重グリーン関数に問題が残っていると考えられる.2.巨大地震によって励起される地殻変動の時間的推移を求めるために,マックスウェル粘弾性地球内におかれた点震源について,自己重力および圧縮性を考慮にいれた球対称モデルに基づき,重力・ジオイド高・上下変動を計算する手法を完成した.垂直断層上の水平横ずれ断層型の場合に実際に計算を行なった結果,弾性リソスフェア内に震源がある場合と,粘弾性アセノスフェアにある場合とで,変形の時間的な推移が大きく異なることがわかった.3.グローバルな内部潮汐波場の数値モデリングを行うため,北太平洋におけるM2成分の内部潮汐の分布を,プリミティブ運動方程式の3次元数値モデルを利用して調べた.その結果,大振幅の内部潮汐が,インドネシア諸島・ソロモン諸島・アリューシャン諸島の海山,東シナ海の大陸棚斜面,伊豆・小笠原海嶺やハワイ海嶺といった卓越した海底地形上において励起されている様子が再現された.とくに,ハワイ海嶺付近のM2内部潮汐の空間分布について,この数値計算によって再現されたものと,Topex/Poseidonの海面高度計データから検出されたものとがよく一致していることが確認された.1.干渉合成開口レーダー解析による地殻変動の解析にとって,最大の誤差要因となる水蒸気遅延について,それを気象庁領域客観解析データを用いて取り除く手法の開発を進めた.開発手法の有効性を確認するために,海洋潮汐荷重による地表変位が大きいと見積もられている朝鮮半島について干渉合成開口レーダー解析を完了した.得られた地殻変動の空間的なパターンは,解析結果と予測値とが良い一致を示したが,振幅は理論的な予測値と比べて2倍程度の大きさとなった.海洋潮汐モデルもしくは荷重グリーン関数に問題が残っていると考えられる.2.巨大地震によって励起される地殻変動の時間的推移を求めるために,マックスウェル粘弾性地球内におかれた点震源について,自己重力および圧縮性を考慮にいれた球対称モデルに基づき,重力・ジオイド高・上下変動を計算する手法を完成した.垂直断層上の水平横ずれ断層型の場合に実際に計算を行なった結果,弾性リソスフェア内に震源がある場合と,粘弾性アセノスフェアにある場合とで,変形の時間的な推移が大きく異なることがわかった.3.グローバルな内部潮汐波場の数値モデリングを行うため,北太平洋におけるM2成分の内部潮汐の分布を,プリミティブ運動方程式の3次元数値モデルを利用して調べた.その結果,大振幅の内部潮汐が,インドネシア諸島・ソロモン諸島・アリューシャン諸島の海山,東シナ海の大陸棚斜面,伊豆・小笠原海嶺やハワイ海嶺といった卓越した海底地形上において励起されている様子が再現された.とくに,ハワイ海嶺付近のM2内部潮汐の空間分布について,この数値計算によって再現されたものと,Topex/Poseidonの海面高度計データから検出されたものとがよく一致していることが確認された.1.地震学的にもとめられている有限な広がりをもつ断層上のディスロケーションによって生じるとジオイド高の変化を求める手続きを,Sun and Okubo(1993)の点震源の理論を拡張して構築した.1964年アラスカ地震について地震学的に求められた断層パラメータを上記の手法に与えて数値計算した結果,ジオイド高は約1cm変動することがわかった.2.海面高度にあたえる海洋学的な擾乱を見積もるために,海洋の中・深層における乱流拡散について研究を進めた.乱流拡散は、海洋熱塩大循環のパターンや強さをもコントロールしている重要な物理過程にもかかわらず、そのオーダーさえも正確にわかっていない。本研究では、大気擾乱や潮流により与えられた鉛直低波数・周波数ω2fの内部波エネルギーが、内部重力波の弱非線形相互干渉機構Parametric Subharmonic Instabilityを通じて、中・深層での平衡内部波スペクトル内を鉛直高波数の近慣性領域へ運ばれること、そして、それにより形成された近慣性流シアーを伴う臨界層で内部波が砕波することによってエネルギーが散逸していることを、数値実験を通して明らかにした。さらに、このエネルギーの流れをもとにすることで、大規模スケールで供給される周波数ω2fの内部波エネルギーの時空間分布という、より把握しやすい情報から、海洋の中・深層における乱流拡散率のグローバルなマッピングが可能となることを初めて提唱した。1.干渉合成開口レーダー解析による地殻変動の解析にとって,最大の誤差要因となる水蒸気遅延について,それを気象庁領域客観解析データを取り除く手法の開発を進めた.開発手法の有効性を確認するために,海洋潮汐荷重による地表変位が大きいと見積もられている朝鮮半島について解析を進めており,次年度に評価が可能となる予定である.2.マックスウェル粘弾性地球について,巨大地震によって励起される地殻変動の時間的推移を求めるために安定性解析を行なった.自己重力および圧縮性を考慮にいれた球対称モデルでは予想に反して,時間と共に指数関数的に成長するモードが存在することがわかった.

その原因には密度/体積弾性率分布の重力的不安定性と,粘性流体極限での数理的不安定性という2種類の要因が関与していることがわかった.3.海洋潮汐エネルギーの散逸を見積るには,潮汐と海底地形の相互作用による内部潮汐波の発生を定量的に把握することが不可欠である.本研究では,北太平洋での密度成層,陸岸・海底地形,潮汐流の空間分布を考慮した3次元の高解像数値実験を行い,励起される内部潮汐波エネルギーの空間分布を調べた.その結果,フィリピン海盆,東シナ海陸棚斜面,伊豆・小笠原海嶺,ハワイ海嶺などで発生する顕著な内部潮汐波エネルギーが初めて定量的に見積られた.これに対して,東部北太平洋では発生する内部潮汐波エネルギーが3オーダーも低くなることが示され,北太平洋における海洋潮汐エネルギーの散逸過程の著しい東西非対称性が明らかにされた.1.干渉合成開口レーダー解析による地殻変動の解析にとって,最大の誤差要因となる水蒸気遅延について,それを気象庁領域客観解析データを取り除く手法の開発を進めた.開発手法の有効性を確認するために,海洋潮汐荷重による地表変位が大きいと見積もられている朝鮮半島について干渉合成開口レーダー解析を完了した.その結果,得られた地殻変動は理論的な予測値と比べてが,振幅は2倍程度となった.海洋潮汐モデルもしくは荷重グリーン関数に問題が残っているためと考えられる.空間的なパターンは,解析結果と予測値とが良い一致を示した.2.巨大地震によって励起される地殻変動の時間的推移を求めるために,マックスウェル粘弾性地球内におかれた点震源について,自己重力および圧縮性を考慮にいれた球対称モデルに基づき,重力・ジオイド高・上下変動を計算する手法を完成した.垂直断層上の水平横ずれ断層型の場合に実際に計算を行なった結果,弾性リソスフェア内に震源がある場合と,粘弾性アセノスフェアにある場合とで,変形の時間的な推移が大きく異なることがわかった.3.グローバルな内部潮汐波場の数値モデリングを行うため,北太平洋におけるM2成分の内部潮汐の分布を,プリミティブ運動方程式の3次元数値モデルを利用して調べた.その結果,大振幅の内部潮汐が,インドネシア諸島・ソロモン諸島・アリューシャン諸島の海山,東シナ海の大陸棚斜面,伊豆-小笠原海嶺やハワイ海嶺といった卓越した海底地形上において励起されている様子が再現された.とくに、ハワイ海嶺付近のM2内部潮汐の空間分布について、この数値計算によって再現されたものと、Topex/Poseidonの海面高度計データから検出されたものとがよく一致していることが確認された。
TET2変異による造血器腫瘍の発症と進展メカニズムの解明

JAK2/TET2の2重変異マウスは、JAK2単独変異マウスに較べ血球増加、脾腫の程度が大であり、TET2変異は骨髄増殖性腫瘍(MPN)の重症化に関与していた。競合連続移植実験では、2重変異造血幹細胞の自己複製能は野生型造血幹細胞より大であるもののTET2単独変異造血幹細胞より小さい。つまりTET2変異は「JAK2変異造血幹細胞の機能を強化しMPN発症を支持する役割」と「JAK2変異MPNを重症化させる役割」を有している。骨髄系腫瘍である骨髄増殖性腫瘍(MPN)の10-15%、骨髄異形性症候群(MDS)の18-23%にみられるTET2変異は、その機能欠損マウスの解析から、造血幹細胞の自己複製能を亢進させる変異であることを我々は報告してきた。本研究では、骨髄増殖性腫瘍に高頻度に認めるTET2変異が、造血器腫瘍の発症、進展に果たす役割を明らかにすることを目的に、TET2変異により発現が変化する遺伝子の同定を行った。TET2変異マウス、野生型(WT)マウスより分取した造血幹細胞分画を含むKSL細胞の遺伝子発現を網羅的に比較し、TET2変異マウスにおいて発現が亢進している49遺伝子、低下している56遺伝子を明らかとした。これらの遺伝子は「TET2の標的遺伝子」候補と考えられ、さらなる解析を進める予定である。さらに、MPN発症におけるTET2、JAK2変異の協調作用をin vivoにおいて検討した。両遺伝子の単独変異、2重変異のマウスを作製、解析し、2重変異マウスはJAK2単独変異マウスに較べ血球増加、脾腫の程度が大であり、さらにより早期に死亡することから、TET2変異はMPNの重症化に関与していることを明らかとした。引き続き、競合連続移植実験を行い、JAK2変異単独細胞は長期の造血を維持できないこと、これにTET2変異が加わった2重変異細胞は長期の造血を維持し、かつMPNを発症することを見出し、TET2変異はJAK2変異造血幹細胞の機能を強化しMPN発症を支持することを明らかとした。これらのことから、JAK2変異MPNにおけるTET2欠損の2つの役割、即ち「JAK2変異造血幹細胞の機能を強化しMPN発症を支持する役割」と「MPNを重症化させる役割」を明らかにした。5-メチルシトシンを5-ハイドロキシメチルシトシン(5-hmC)に変換する酵素であるTET2の変異は、骨髄増殖性腫瘍(MPN)の1015%、骨髄異形成症候群の1823%にみられる。TET2変異をみとめる患者の5-hmCは減少していることから、TET2変異は機能喪失型の変異と考えられている。我々はTET2変異マウスを解析し、TET2変異が生じても個体レベルでの造血に大きな異常は認めないものの、野生型骨髄細胞との連続競合移植実験を行うと、3rdレシピエントマウスの造血はほとんどがTET2変異細胞により占められることから、TET2が変異すると造血幹細胞の自己複製能が増加することを明らかとした。対照的に、MPNのドライバー変異であるJAK2変異を有する造血幹細胞を継代移植すると、経時的に造血能は低下し、JAK2変異造血幹細胞による長期の造血維持はできない。MPN患者ではTET2、JAK2の2種類の変異を有する患者が一定数みられることから、2重変異マウスを作成しその造血を検討したところ、2重変異造血幹細胞の自己複製能は野生型造血幹細胞より大であるもののTET2単独変異造血幹細胞より小さいことを明らかとした。このことは、TET2、JAK2変異の両者を有する患者において、最初にTET2変異が生じ後からJAK2変異が生じると、2重変異クローンはTET2単独変異クローンに比し自己複製能が低く、2重変異を有するクローンは拡大しないことを意味する。逆にJAK2変異が最初に生じると、自己複製能は2重変異造血幹細胞>野生型造血幹細胞>JAK2変異造血幹細胞の順となり、2重変異を有するクローンが拡大する。つまり変異の順番により腫瘍クローンのサイズが異なる可能性を見出した。TET2変異は骨髄系腫瘍以外に、Bリンパ球系腫瘍の5.712%、Tリンパ球系腫瘍の1883%に報告されている。CD4リンパ球の腫瘍である成人T細胞性白血病/リンパ腫症例においてTET2変異の検索を行い、14%にミスセンス変異を見出した。骨髄増殖性腫瘍患者でみられるTET2、JAK2の2重変異造血幹細胞の自己複製能は、TET2単独変異造血幹細胞より低く、野生型造血幹細胞より高いこと、JAK2単独変異造血幹細胞の自己複製能は、野生型造血幹細胞の自己複製能より低いことを明らかとし、2種類の患者を有するMPN患者において、変異の生じる順番が腫瘍クローンサイズに影響を与える可能性を明らかとした。また、骨髄系腫瘍以外に、末梢T細胞性腫瘍である成人T細胞性白血病/リンパ腫においてもTET2変異が存在することを明らかとした。TET2は、5-メチルシトシンを5-ハイドロキシメチルシトシン(5-hmC)に変換する酵素である。

その変異は、骨髄系腫瘍である骨髄増殖性腫瘍(MPN)の1015%、骨髄異形成症候群の1823%にみられるが、それ以外に、Bリンパ球系腫瘍の5.712%、Tリンパ球系腫瘍の1883%においても変異が存在することが報告されている。TET2変異をみとめる患者の血液細胞の5-hmCは減少していることから、TET2変異は機能喪失型の変異と考えられている。TET2変異マウスを用いた昨年までの研究で、TET2変異は血球数、脾臓サイズなどに影響を与えないものの、TET2が変異すると造血幹細胞の自己複製能が増加し、個体における造血がクローナルになることを明らかにした。これとは対照的に、MPNのドライバー変異であるJAK2変異陽性造血幹細胞の自己複製能は、野生型造血幹細胞のそれに比べ低下しており、JAK2変異陽性造血幹細胞による長期の造血は維持はできない。MPN患者ではTET2、JAK2の2種類の変異を有する患者が一定数みられることから、二重変異マウスを作成し、おのおのの造血幹細胞の遺伝子発現を検討した。造血幹細胞で特異的にみられる遺伝子群の発現は、TET2欠損造血幹細胞は野生型造血幹細胞とほぼ同等であったが、JAK2変異造血幹細胞では減少していた。二重変異マウスでの発現はJAK2変異造血幹細胞とほぼ同じ傾向であったが、造血幹細胞で特異的に発現が亢進している245遺伝子のうち、100遺伝子に関しては、二重変異造血幹細胞において、JAK2変異造血幹細胞と比べ発現が亢進していた。これらの遺伝子群の発現亢進が、TET2変異が造血幹細胞の自己複製能を亢進させ、癌幹細胞としての性格を付与する一因となっていると考えられた。JAK2/TET2の2重変異マウスは、JAK2単独変異マウスに較べ血球増加、脾腫の程度が大であり、TET2変異は骨髄増殖性腫瘍(MPN)の重症化に関与していた。競合連続移植実験では、2重変異造血幹細胞の自己複製能は野生型造血幹細胞より大であるもののTET2単独変異造血幹細胞より小さい。つまりTET2変異は「JAK2変異造血幹細胞の機能を強化しMPN発症を支持する役割」と「JAK2変異MPNを重症化させる役割」を有している。骨髄性腫瘍において変異がみられるTET2変異の機能解析を目的に、TET2変異マウス、野生型(WT)マウスの造血幹細胞において発現が変化する105遺伝子を同定した。これらの遺伝子は「TET2の標的遺伝子」候補と考えられ、TET2が5メチルシトシンを5ハイドロキシメチルシトシンへ変換する酵素であり、TET2変異によりその酵素活性が低下することを指標に、TET2欠損造血幹細胞において発現が変化している遺伝子の、CpG領域、non-CpG領域のシトシンのメチル化状態の解析に進む。さらに、TET2、JAK2遺伝子の単独変異、2重変異のマウスを作製、解析を行い、JAK2変異MPNにおいてはTET2欠損が2つの役割を果たしていること、即ち「JAK2変異造血幹細胞の機能を強化しMPN発症を支持する役割」と「MPNを重症化させる役割」があることを明らかにした。骨髄増殖性腫瘍(MPN)患者の一部は白血化する。骨髄系細胞の分化制御マスター遺伝子であるRUNX1の変異やMTG8との融合遺伝子の形成は骨髄異形成症候群(MDS)や急性骨髄性白血病(AML)でみられる。現在までの検討では、JAK2変異とRUNX1/MTG8の2重変異では白血化しない。さらにTET2変異を加えた3重変異により白血化するかを検討する。また、TET2単独変異、TET2/JAK22重変異細胞にRUNX1点変異を導入し、MDS様病態を呈するかを検討する。MPNのドライバー変異はJAK2変異が最も高頻度にみられるが、他にCALR変異が知られている。CALR変異とTET2変異の2重変異が個体レベルの造血、造血幹細胞の自己複製能に及ぼす影響を検討する。
HIVタンパク質TatによるKSHV依存的なカポジ肉腫を発生促進する機構の解析

本研究は、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)がカポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(HHV-8、KSHV)によるカポジ肉腫の発症を促進する新規な機構の存在を明らかにすることで、その制圧に貢献することを目的として行った。研究期間内で、LANAとI-mfaドメインタンパク質の相互作用に関する解析及びHIVタンパク質Tatがその相互作用におよぼす影響を解析し、以下の結果を得た。(1)I-mfaドメインタンパク質は、Wntシグナルの促進に必須であるLANAのアミノ末端の275アミノ酸領域と相互作用すること。(2)相互作用の結果として、活性化方のGSK-3βの細胞内量が増加すること。(3)Tatタンパク質は、Wntシグナル特異的な転写を促進する能力があること。(4)LANAとTatは、Wntシグナル依存的な転写を相乗的に促進できること。(6)I-mfaドメインタンパク質は、LANAとTatによる相乗的なWntシグナル依存的な転写の促進を強力に抑制する能力を持っこと。以上のことから、Tatは、LANAによるWntシグナルの活性化を相乗的に促進する能力を持つことが明らかになり、HIVがKSHVによるカポジ肉腫の発生を促進する因子であることが強く示唆された。また、宿主タンパク質であるI-mfaドメインタンパク質は、LANAとTatによる相乗的なWntシグナルの活性化を抑制する宿主タンパク質であり、KSHVによる細胞がん化の抑制に大きな役割を演じていることが強く示唆された。今年度は、HIVのゲノムの複製に必須であるTatタンパク質と相互作用する宿主タンパク質であるI-mfaドメインタンパク質(I-mfa及びHIC)が、KSHVの潜伏感染関連核抗原であるLANAと細胞内で相互作用し、LANAの細胞内機能にどのような影響をおよぼすのかを解析した。まず、免疫沈降実験から、I-mfaドメインタンパク質とLANAとの相互作用にI-mfaドメインタンパク質のカルボキシル末端の機能領域であるI-mfaドメインが必要であることをまず明らかにした。そして、I-mfaドメインタンパク質は、細胞内でLANAとGSK-3βの相互作用に影響をおよぼすことで、LANAによるWntシグナル依存的な転写促進を抑制する可能性を強く示唆する結果が得られた。また、LANAは、p53依存的な転写を強く抑制することが知られているが、I-mfaドメインタンパク質は、LANAと相加的にp53依存的な転写を抑制した。以上のことから、I-mfaドメインタンパク質は、LANAによるWntシグナルの調節を特異的に抑制する宿主タンパク質であり、KSHVによる細胞がん化の抑制に大きな役割を演じていることが強く示唆された。今年度は、LANAとI-mfaドメインタンパク質の相互作用に関する更なる解析及びHIVタンパク質Tatがその相互作用におよぼす影響を解析し、以下の結果を得た。(6)I-mfaドメインタンパク質は、LANAとTatによる相乗的なWntシグナル依存的な転写の促進を強力に抑制する能力を持つこと。

以上のことから、Tatは、LANAによるWntシグナルの活性化を相乗的に促進する能力を持つことが明らかになり、HIVがKSHVによるカポジ肉腫の発生を促進する因子であることが強く示唆された。また、宿主タンパク質であるI-mfaドメインタンパク質は、LANAとTatによる相乗的なWntシグナルの活性化を抑制する宿主タンパク質であり、KSHVによる細胞がん化の抑制に大きな役割を演じていることが強く示唆された。
通常学校に在籍する健康障害児の自尊感情と教育支援方法

通常学校に在籍する健康障害児の自尊感情の発達的特徴と教育支援方法を検討することを目的として,調査研究と臨床的研究を実施した。その結果,健康障害児は通常学級の児童生徒よりも自尊感情が低いこと,発達段階の上昇に伴い自分の行動面に対する評価が低下すること,特定の領域に対する重要度評価は発達段階に関わらず変化しにくいことが見出された。結果に基づき,健康障害児における自尊感情の支援において,本人に対して承認的な支援を行うとともに,健康状態や生活環境を考慮しながら,より現実的な目標設定ができるよう支援する必要があることを指摘した。本研究の目的は,通常学校に在籍する慢性疾患のある児童生徒(健康障害児)を対象として,自尊感情の発達傾向とその影響要因を明らかにすること,また,教育実践を通して適切な自尊感情の形成・変容に有効な教育支援方法について検討することである。そのために,平成25年度は次の4点を行った。1児童生徒の自尊感情の発達や教育支援に関する文献および図書の収集を行い,自尊感情の支援において参考にできる先行研究の内容を整理した。2平成24年度に実施した質問紙による横断的調査の分析結果から,小学校中学年の児童の自尊感情は,小学校高学年と中学生よりも有意に高いことが明らかになった。3自尊感情の発達傾向について縦断的資料を得ることを目的として,平成24年度の調査対象の一部を対象として追跡調査を実施した。4個々の特性に応じた自尊感情の評価方法と教育支援方法について検討するために,研究者の所属する大学の特別支援教育実践研究センターにおいて,健康障害児とその保護者を対象として自尊感情に焦点を当てた発達支援および教育相談の機会(発達支援教室)を設けた(年度内12回実施)。発達支援教室では,先行研究を参考として子どもたち同士および大学院生との交流に基づく活動プログラムを提供し,子どもの自尊感情とその関連要因について質問紙に基づく評価と行動観察を継続して行った。平成25年度の研究成果は,その一部を第51回日本特殊教育学会においてポスター発表および自主シンポジウムを企画して公表した。また,日本育療学会が主催する第2回小規模研修会のシンポジウムにおいて,話題提供者として公表した。この内容については日本育療学会ホームページに掲載される予定である。本研究の目的は,1)通常学校に在籍する慢性疾患のある児童生徒の自尊感情の発達傾向とその影響要因を横断的な調査によって明らかにすること,2)通常学校に在籍する健康障害児に対する教育支援を通して,適切な自尊感情の形成・変容に有効な教育支援方法について検討すること,である。今年度は1)について,Harter(1985)を参考として自己認知尺度を作成し小学3 6年生300名,中学12年生304名,計604名を対象に調査を実施した。この尺度は児童の自尊感情,学業や運動など各領域におけるコンピテンス,それらの領域を本人が重要と考える程度の3点について測定可能である。結果は現在分析中である。2)については,通常学校に在籍する慢性疾患のある児童を対象として発達支援教室を設立した。現在3名の児童が参加として登録し,月1回3時間程度の活動が実施されている。活動の基本方針は文献研究のレビューにより決定され,参加者の自尊感情を測定尺度や行動観察により定期的に評価している。自尊感情の測定尺度を用いた参加者個人の経年変化は自尊感情が維持された参加者1名,低下した参加者2名であった。児童期から青年期にかけて自尊感情や自己評価のいくつかの領域は年齢上昇にともない低下するという報告がある。また,Harter(1990)によれば,自尊感情の変化は重要な領域における自己評価に影響される。今回の調査において,自尊感情が維持された参加者はコンピテンスを下げた領域における重要度を大きく下げており,このことが自尊感情を維持した要因の一つとも考えられた。しかし,分析対象児童が少ないこと,一般データの経年的変化のデータが得られていないこと等から,今後の研究の結果を含めて慎重に検討していく必要がある。これらの結果については、日本特殊教育学会第51回大会(明星大学)において報告する予定である。本研究の目的は,1)通常学校に在籍する健康障害児の自尊感情の発達傾向とその影響要因を横断的な調査によって明らかにすること,2)通常学校に在籍する健康障害児に対する教育支援を通して,適切な自尊感情の形成・変容に有効な教育支援方法について検討することであった。そこで,通常の小中学校,特別支援学校,特別支援学級に在籍する小学3年生から中学2年生までの児童生徒を対象として,自尊感情の発達傾向に関する横断的調査を実施した。また,健康障害児を対象とする発達支援教室を継続し,その中で対象者の自尊感情を個別的に縦断的に調査した。自尊感情の測定には,Harter (1985)を参考として研究者が作成した自己認知尺度を用いた。

この尺度は,自尊感情下位尺度と5領域の自己評価下位尺度(学業能力,社会的承認,運動能力,身体的外見,品行),そして自己評価と同じ5領域の重要度評価下位尺度から構成された。横断的調査の結果から,1小中学生は自己評価の各領域を概ね弁別的に認知できること,2小学生から中学生にかけて自尊感情得点は低下すること,3小学生から中学生にかけて自己評価および重要度評価得点は上昇する領域,低下する領域,変化しない領域があること,4重要度評価得点は健康障害児の方が小中学生よりも変化しにくい可能性があることが示唆された。また,健康障害児を対象とした個別的,縦断的調査から,自尊感情の経年変化は自己評価と重要度評価の変化に関連があることを示唆する結果が得られた。以上より,自尊感情の維持・向上のための教育支援方法として,有能感や適切性の変化(たとえば,「私は運動がよくできる」/「あまりできない」)だけでなく,特定の領域おける重要度評価の変化(たとえば,「私にとって運動ができることは重要だ」/「それほど重要ではない」)に注目することが有効であると推察された。特別支援教育平成25年度は,平成24年度に実施した小学生と中学生を対象とした横断的調査の結果を分析・整理し,その上で,継続的資料を得ための継続的な調査を実施した。しかし,特別支援学校(病弱)を対象とした横断的調査は未実施であり,早急に調査を行う必要がある。健康障害児を対象とした教育支援については,発達支援教室への参加者が増加し,定期的に活動が行われていることから,ほぼ順調に進展していると考えられる。本研究の目的は,1)通常学校に在籍する慢性疾患のある児童生徒の自尊感情の発達傾向とその影響要因を横断的な調査によって明らかにすること,2)通常学校に在籍する健康障害児に対する教育支援を通して,適切な自尊感情の形成・変容に有効な教育支援方法について検討すること,である。1)については通常学校を対象とする調査を実施した。2)については通常学校に在籍する児童を対象とした発達支援教室を開催し,定期的に活動を行っている。作業手順は当初の研究計画と異なる部分はあるが,概ね順調に進展していると考えられる。平成26年度は,調査研究については,小学生の自尊感情に関する追跡調査を継続するとともに,特別支援学校(病弱)在籍者を対象とした横断的調査を実施する。健康障害児を対象とした教育支援については,発達支援教室を実施し,自尊感情とその関連要因のデータを継続して収集する。その上で,研究成果を踏まえ,健康障害児の自尊感情の形成・変容に有効な教育支援方法について提案する予定である。なお,研究成果については,国内の学会において演題発表およびシンポジウムまたはパネルディスカッションを企画して公表する予定である。今後は,通常学校を対象とした自尊感情尺度の使用による縦断的調査および特別支援学校,特別支援学級を対象とした横断的調査も実施する。また,通常学校に在籍する慢性疾患のある児童を対象とした発達支援教室の参加者を再度募集し,自尊感情を維持・向上するための教育支援に関する事例的研究も継続して行う。特別支援学校(病弱)を対象とした調査の未実施のため特別支援学校(病弱)を対象とした調査を実施する。健康障害児を対象とした教育支援において,教材および記録媒体を購入する。