hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多段階物性変換が可能な機能性π電子材料の開発

我々はまず、優れたπ電子骨格として、高い発光性を示し、なおかつ強いスタッキング能をもつ9,10-ビス(2-チエニル)エチニルアントラセンを選定し、これらの骨格をアルキレン鎖で環状に連結した二量体の合成に成功した。その溶液または固体状態における吸収や蛍光などの光物性を、対応する単量体と比較したところ、単量体は溶液中で498nmに量子収率0.84という蛍光を示したのに対し、二量体では563nmへと長波長シフトした蛍光(量子収率0.72)が観察された。これは、アルキレン鎖で架橋したことによりπ共役骨格の配向が制限され、溶液中でもエキシマーが形成しやすくなったためと考えられる。蛍光寿命が長いエキシマー発光にもかかわらず量子収率が高い、珍しい発光剤としてバイオイメージングへの応用を展開中である。また、合成したアルキレン架橋環状二量体の固体状態におけるパッキング構造を明らかにするため、単結晶X線構造解析を実施した。すると、アルキレン鎖の組み合わせが両方ともヘプチレン鎖の場合にのみ、高い再現性で特有の曲がった形の結晶が得られることがわかった。曲がった結晶が得られる原因を調査した結果、アルキレン鎖が中央の空隙を埋めるためのゴーシュ型でなく別のコンフォメーションをとろうとして、πスタッキング構造が歪みながら速度論的に積み上がると、曲がった結晶になると推測できた。この成果により、Chou博士は、2013年台湾で開催された国際会議ISNA-15でポスター賞を受賞した。なお現在、一流化学国際誌Angew. Chem. Int. Ed.に論文投稿準備中である。一方、当研究室において進めている、平面構造に固定された含ホウ素ルイス酸π共役系と対をなす化合物群として、含窒素ルイス塩基π共役系の開発にも着手した。π拡張された新規ヘテロトリアンギュレンに関する合成と物性解析に成功し、この成果は化学国際誌Org. Lett.に掲載が決定した。当初の計画の通り、標的化合物群の合成と各分子のパッキング構造と物性の評価を完了した。蛍光量子収率の高いエキシマー発光という珍しい光物性が明らかとなり、バイオイメージング色素としての展開が期待できることがわかった。また、予想外なことに、「曲がった結晶はなぜ得られるのか?」という根源的な化学の問いに答えうる分子系として、そのメカニズムの解明に貢献した。さらに別の展開として、骨格中央に窒素原子を導入した新規π共役化合物の開発にも成功しており、有機エレクトロニクスをはじめとする分野での活躍が期待される。現在、結晶が得られるメカニズムに関して分子設計のレベルでの議論がまとまり、論文投稿に向けて原稿の執筆がほぼ終了しており投稿間近である。今後は、蛍光量子収率の高いエキシマー発光を利用して、開発した発光性ダイマーのバイオイメージングへの展開を図る。また、既にOrg. Lett.誌に掲載が決定したπ拡張された新規ヘテロトリアンギュレンに関しては、当研究室のもつ含ホウ素ルイス酸π共役系と組み合わせてルイス酸塩基錯体の形成を溶液または固体状態で制御することにより、強誘電性有機材料などの新しい機能システムの開拓へとつなげる。複数の入力情報に応答し多段階の状態をとりうる材料は、次世代スマートマテリアルの究極形態の一つである。本研究ではその実現手段として、柔軟に構造変化が可能なリンカーを用いて、優れた固体物性を示す2つのπ電子系骨格を連結した分子系を設計する。そして、それらのπ電子骨格の固体状態における配向および骨格間の相互作用の変化を制御することで物性のスイッチングを目指す。この系では、リンカーがとりうる状態に連動してπ電子骨格同士の距離と配向は多様に変化し、相互作用のスイッチングに伴い各種物性(吸収、蛍光、電荷移動度、相転移温度、固体モルフォロジーなど)が変化するものと期待できる。このことは、固体中での構造制御によって動的な固体物性を示すπ電子系の構築を意味する。本計画の実現により、機能性π電子材料の新たな設計指針を確立することを目指す。我々はまず、優れたπ電子骨格として、高い発光性を示す9,10-ビス(2-チエニル)エチニルアントラセン、高いホール移動度が期待できる6,13-ビス(2-チエニル)エチニルペンタセン骨格を選定し、これらの骨格をアルキレン鎖で環状に連結した二量体の合成に取り組んだ。既に前者のアントラセン類縁体の二量体の合成には成功しており、その溶液または固体状態における吸収や蛍光などの光物性を、対応する単量体と比較した。その結果、単量体は溶液中で498nmに量子収率0.84という蛍光を示したのに対し、二量体では563nmへと長波長シフトした蛍光(量子収率0.72)が観察された。既に我々が報告しているオリゴチオフェン二量体の例では溶液中での蛍光シフトは観察されていないことから、このπ共役系特有の現象とみられ、現在そのメカニズムの詳細解明に努めている。我々はまず、優れたπ電子骨格として、高い発光性を示す9,10-ビス(2-チエニル)エチニルアントラセン、高いホール移動度が期待できる6,13-ビス(2-チエニル)エチニルペンタセン骨格を選定し、これらの骨格をアルキレン鎖で環状に連結した二量体の合成に成功した。

その溶液または固体状態における吸収や蛍光などの光物性を、対応する単量体と比較したところ、単量体は溶液中で498nmに量子収率0.84という蛍光を示したのに対し、二量体では563nmへと長波長シフトした蛍光(量子収率0.72)が観察された。これは、アルキレン鎖で架橋したことによりπ共役骨格の配向が制限され、溶液中でもエキシマーが形成しやすくなったためと考えられる。また、合成した9,10-ビス(2-チエニル)エチニルアントラセンのアルキレン架橋環状二量体の固体状態におけるパッキング構造を明らかにするため、単結晶X線構造解析を実施した。すると、アルキレン鎖の組み合わせが両方ともヘプチレン鎖の場合にのみ、高い再現性で特有の曲がった形の結晶が得られることがわかった。曲がった結晶が得られる原因は興味深く、そのメカニズムが分子設計に起因したものなのかどうかを調査した。まず、曲がった結晶を熱処理した後に単結晶X線測定を実施したところ、分子間でπスタッキングした集積構造が得られた。この構造においてヘプチレン鎖はゴーシュ配座をとらざるを得ない状況にあることがわかった。熱処理前の曲がった結晶の粉末X線データを他のアルキレン鎖の長さが異なる類縁体と比べたところ、似たパターンを与え、πスタッキングに相当する回折ピークも観測された。以上の結果から、アルキレン鎖がゴーシュ型でなくアンチ型をとろうとして、πスタッキング構造が歪みながら速度論的に積み上がると、曲がった結晶になると推測できる。今後、この推論の正しさを証明するための実験を重ねる。我々はまず、優れたπ電子骨格として、高い発光性を示し、なおかつ強いスタッキング能をもつ9,10-ビス(2-チエニル)エチニルアントラセンを選定し、これらの骨格をアルキレン鎖で環状に連結した二量体の合成に成功した。蛍光寿命が長いエキシマー発光にもかかわらず量子収率が高い、珍しい発光剤としてバイオイメージングへの応用を展開中である。また、合成したアルキレン架橋環状二量体の固体状態におけるパッキング構造を明らかにするため、単結晶X線構造解析を実施した。曲がった結晶が得られる原因を調査した結果、アルキレン鎖が中央の空隙を埋めるためのゴーシュ型でなく別のコンフォメーションをとろうとして、πスタッキング構造が歪みながら速度論的に積み上がると、曲がった結晶になると推測できた。この成果により、Chou博士は、2013年台湾で開催された国際会議ISNA-15でポスター賞を受賞した。なお現在、一流化学国際誌Angew. Chem. Int. Ed.に論文投稿準備中である。一方、当研究室において進めている、平面構造に固定された含ホウ素ルイス酸π共役系と対をなす化合物群として、含窒素ルイス塩基π共役系の開発にも着手した。π拡張された新規ヘテロトリアンギュレンに関する合成と物性解析に成功し、この成果は化学国際誌Org. Lett.に掲載が決定した。
遺伝子改変動物を用いた生体開口放出計測システムの構築

昨年度までの研究を発展させ、synaptopHluorinの遺伝子をThy1.2遺伝子プロモーター制御下に発現するマウス(Araki et al. 2005)を用いて、海馬の単一の苔状線維終末における開口放出のダイナミクスとその可塑性を解析した。この結果、以下の新しい事実を見出した:(1)プロテインキナーゼC(PKC)により、開口放出が促進されること、(2)この促進が放出可能な小胞数の増加と小胞の開口放出確率の両方の増加によること、(3)どちらのメカニズムが優位に用いられるかにより、タイプ1,2,3の3種類の応答に分類されること、(4)タイプ3の応答には、開口放出能を持たない終末が可塑的に開口放出を獲得するものが含まれること、(5)どのタイプに属するかはシナプス前終末ごとに異なること。本研究の成果については、日本神経科学大会(京都、2006年7月)、Fifth East Asian Biophysics Symposium & Forty-Fourth Annual Meeting of the Biophysical Society of Japan(沖縄、2006年11月)、日本生理学会大会(大阪、2007年3月)などにおいて報告した。すなわち、遺伝子改変動物を用いた生体開口放出システムにより、単一シナプス前終末を共焦点顕微鏡下に同定しながら、今までにない高い精度で開口放出ダイナミクスを解析できることが示された。よって、本研究の当初の主要な目的が果たされた。しかし、さらにS/N比の向上をはかる必要性があり、このためには、開口放出光学プローブの改良や測定システムの改良をふくむ本研究の発展的継続が必要であることが明らかになった。前年度までの研究において、開口放出を感知する蛍光タンパク質、VAMP-pHluorinをthy1.2プロモータの制御下に発現するトランスジェニックマウスを作成した。このマウスの1系統においては、海馬苔状線維終末特異的にVAMP-pHluorinを発現していることが確認された(Araki et al. 2005)。本研究課題においては、このマウス海馬急性スライスを用いて単一の苔状線維終末からの開口放出を計測できることについて報告した(Araki et al.,Society for Neuroscience Abstract 380.13)。また、VAMP-pHluorinをCre/loxP組み換えシステムを利用してコンディショナルに発現するトランスジェニックマウスを用いて、海馬急性スライスのCA3錐体細胞終末における開口放出を計測できることについても報告した(Araki et al.,Society for Neuroscience Abstract 380.13)。しかし、活動電位に伴う開口放出を光学計測するにあたり、S/N比を向上させる必要があるので、研究を継続している。最近の研究成果については、2006年の日本神経科学学会に報告する(京都、7月)。これと平行して、単一苔状線維終末における開口放出制御機構を解明する目的で、この終末に分布する電位依存性カルシウムチャネルサブタイプを同定した。前年度までの研究において、N, P/Q, R, Lの少なくとも4種類のカルシウムチャネルサブタイプが存在していることを報告した(Tokunaga et al.,2004)が、単一シナプス前終末においては、サブタイプ構成が終末ごとに異なるパタンを示すことを見出した。特に、NタイプとRタイプの分布に大きなばらつきが認められた(Miyazaki et al.,2005)。これらの研究を促進する目的で、緑藻類の一種のクラミドモナスの光受容体チャネルchannelrhodopsin-2を海馬神経細胞に遺伝子工学的に発現させることにより、単一神経細胞を光刺激する方法を開発した(Ishizuka et al.,2006)。
極長鎖脂肪酸合成における核膜タンパク質Lem2-Bqt4の役割

本研究では核膜タンパク質であるlem2bqt4二重破壊によって引き起こされる合成致死性を極長鎖脂肪酸合成酵素Elo2が相補する分子メカニズムを遺伝学・分子生物学・細胞生物学・生化学的手法を用いて解析することにより、極長鎖脂肪酸とLem2-Bqt4の機能的関連を明らかにする。極長鎖脂肪酸の多くはスフィンゴ脂質やセラミドとして主に細胞膜に存在し、神経軸策形成や皮膚の保湿バリアに必須の成分であるが、核膜における役割はこれまで知られていない。本研究は極長鎖脂肪酸の細胞内膜系全般の機能維持における役割を示唆しており、他分野への波及効果も期待される。
前頭側頭型認知症の異常蛋白沈着と神経変性機序の解明に関する研究

in vitroでTDP-43C端フラグメント(35kDa)とC9orf72由来蛋白((-Gly-Ala-)nはどちらもXIAPと共沈する。その結合親和性については表面プラズモン共鳴法によって結合定数を決定しようとしたが、蛋白自体の凝集性のために測定できなかった。in vivoでの結合を示すために、C9orf72由来のジペプチドリピート蛋白((-Gly-Ala-)n高発現HEK293T細胞株を作成し、リコンビナントのGST-Tag付きXIAPをオーバーレイしてその共局在を確認しようとしたが、特異的な結合は確認できなかった。凝集のあとに事後的には結合せず凝集ステップで結合する可能性について検討するために、共発現系を作成し、その細胞ホモジェネートについて共局在を検討したが、明瞭な特異的結合を示すことはできなかった。この乖離の原因を解明するために、蛋白-蛋白間の光クロスリンクを誘導する変異アミノ酸を導入したBpa法により検討した。Bpaをタウ、TDP-43、C9orf72由来のジペプチドリピート蛋白に導入して紫外線照射下におけるXIAPとの結合を検討した。タウのN末端部位および中央領域にBpaを導入したものはXIAPとのクロスリンクが認められた。以上の結果から、FTLD脳内に沈着する異常蛋白のうち、TDP-43、C9orf72由来のジペプチドリピート蛋白、FUS蛋白は、内因性アポトーシス阻害因子であるXIAPと結合しないと結論付けた。異常沈着蛋白の中でXIAPと特異的な結合を示すものはタウN端部分のみであり、その他の異常沈着蛋白にはXIAPとの相互作用によるアポトーシス促進作用はなく、FTLD神経アポトーシス機序としてタウ蛋白を介在したXIAPとの結合が最も有力であることを示した。この作業仮説は、収集したFTLD患者からの臨床材料によっても部分的には支持される結果を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。前頭側頭型認知症患者の詳細な神経心理検査画像検査をおこないDNAをも含めた採血を継続して収集している。血漿成分は、バイオマーカーの検討に使用する予定であり、末梢血中のmRNAについて精度の高い測定・解析を行うための基礎的検討を行った。TDP-43の全長および病態脳で発現しているC端フラグメント(35kDa)とC9orf72由来のジペプチドリピート蛋白((-Gly-Ala-)nをeXactシステム(BioRad)を用いて作成を試みた。これらの蛋白は凝集性が高く抽出に困難があったために、さまざまな工夫をすることが必要であったが、最終的にコールドショック蛋白発現系に切り替えることにより作成した。一方細胞内での結合を検討するためにC9orf72由来のジペプチドリピート蛋白((-Gly-Ala-)n高発現HEK293T細胞株を作成し、これを固定したのちリコンビナントのGST-Tag付きXIAPをオーバーレイしてその共局在を確認しようとしたところ、ジペプチドリピート蛋白の凝集体は確認できたが、XIAPはび漫性に染色され、その結合は確認できなかった。そこで、Gly-Ala(GA)リピートタンパクの凝集と内因性XIAPが培養細胞レベルでの共局を知るためにさらに以下の実験を行った。Hela細胞に内因性C9orf72リピートおよびその近傍領域をクローニングしたプラスミドを強制発現させ、non-AUG依存性翻訳によってC末端をFLAG-TAGで標識したGly-Ala(GA)リピートタンパクを発現させた。この細胞をパラフォルムアルデヒドで固定し、抗FLAG抗体および内因性XIAP対するモノクローナル抗体を用いた2重染色を行ったが、GAタンパクの凝集と内因性XIAPの共凝集は明瞭には認められなかった。TDP-43の全長および病態脳で発現しているC端フラグメント(35kDa)およびC9orf72由来のジペプチドリピート蛋白((-Gly-Ala-)nは、もともと凝集性が高いことが推察されたが、実際に抽出の際に大きな困難があった。しかしながら様々な工夫を加えることにより、コールドショック蛋白発現系に切り替えることにより作成することに成功した。このような事情からin vitroでのXIAPとの結合実験は、一部のペプチドについては結果を得ることができたが、全てのペプチドについては解析が終了していないため、引き続きの検討が必要である。in Vivo系における共重合についても、いくつかの実験条件を検討する必要があることが明らかになったが、いずれもテクニカルな問題と推察されるので、現在実験手技の改善に取り組んでいる。TDP-43の全長および病態脳で発現しているC端フラグメント(35kDa)とC9orf72由来のジペプチドリピート蛋白((-Gly-Ala-)nをeXactシステム(BioRad)およびコールドショック蛋白発現システムを用いて作成した。そして、XIAPによるpull-downアッセイを行ったところ、TDP-43C端フラグメント(35kDa)とC9orf72由来蛋白((-Gly-Ala-)n。はどちらもXIAPと共沈した。これは本研究において重要な実験結果であり、TDP-43C端フラグメントおよびC9orf72由来ジペプチドリピート蛋白が相互作用を有する可能性を示しており、神経い棒のアポトーシスに関与している可能性を示唆している。

今後は結合親和性について、表面プラズモン共鳴法によって解析することにより、相互作用と神経細胞編成過程との関係をさらに解析することにより、神経細胞編成機序に迫ることができると考えられる。蛋白-蛋白間の光クロスリンクを誘導する変異アミノ酸を導入した。Para-benzoyl-L-phenylalanine (Bpa)は数オングストロームの距離で近接したアミノ酸に対して、紫外線照射下ではクロスリンクする性質を有している。家族性前頭側頭型認知症における脳内異常蓄蛋白のXIAPに対する結合特異性とその部位を確認するために、遺伝子コンストラクト上にアンバーコドン(特殊大腸菌内においてBpaアミノ酸をコードする)を組み込む技法を用いて、Bpaをタウ、TDP-43、C9orf72由来のジペプチドリピート蛋白のいくつかの部位に導入して、紫外線照射下におけるXIAPとの結合を検討したところ、タウのN末端部位にBpaを導入したものはXIAPとのクロスリンクが認められた。このような手法により、さらに詳細な検討が可能であることを示すことができた。前頭側頭型認知症の変性神経細胞に蓄積している異常蛋白には、タウ、TDP-43、FUS、C9orf72由来ジペプチドリピート蛋白などが知られているが、本研究のこれまでの研究結果から、このような異常蓄積蛋白と内因性アポトーシス阻害因子であるXIAPとが相互作用を示すことを示唆する最初の知見が得られた。TDP-43C端フラグメント(35kDa)とC9orf72由来蛋白((-Gly-Ala-)nはどちらもXIAPと共沈することを示すことができたが、これは重要な知見であり、神経細胞アポトーシスにおけるこれらの異常蓄積蛋白が関与していることを示唆するものである。この重要な発見をもとにして、神経細胞内でのXIAPと蛋白相互作用が神経細胞アポトーシス、神経細胞の変性にかかわる騎乗を解明することができる。このような作業仮説は単にFTLDにおける神経細胞編成過程だけでなく、広く認知症性疾患における神経細胞変性過程の解明への手篝となる可能性があり、一定の成果を上げることができたものと考えている。in vitroでTDP-43C端フラグメント(35kDa)とC9orf72由来蛋白((-Gly-Ala-)nはどちらもXIAPと共沈する。その結合親和性については表面プラズモン共鳴法によって結合定数を決定しようとしたが、蛋白自体の凝集性のために測定できなかった。in vivoでの結合を示すために、C9orf72由来のジペプチドリピート蛋白((-Gly-Ala-)n高発現HEK293T細胞株を作成し、リコンビナントのGST-Tag付きXIAPをオーバーレイしてその共局在を確認しようとしたが、特異的な結合は確認できなかった。凝集のあとに事後的には結合せず凝集ステップで結合する可能性について検討するために、共発現系を作成し、その細胞ホモジェネートについて共局在を検討したが、明瞭な特異的結合を示すことはできなかった。この乖離の原因を解明するために、蛋白-蛋白間の光クロスリンクを誘導する変異アミノ酸を導入したBpa法により検討した。Bpaをタウ、TDP-43、C9orf72由来のジペプチドリピート蛋白に導入して紫外線照射下におけるXIAPとの結合を検討した。タウのN末端部位および中央領域にBpaを導入したものはXIAPとのクロスリンクが認められた。
準線形楕円型偏微分方程式の解構造への変分的アプローチ

未知関数のべき乗に対するラプラシアンを含む準線形楕円型偏微分方程式に関する研究を推進した。この方程式の正値解の一意性に関する研究成果として,スカラー場型半線形楕円型方程式の正値解の一意性に対する既存の研究結果を拡張し,この拡張した結果を双対アプローチによって変換した半線形楕円型方程式に直接適用することにより,方程式に含まれるパラメータや非線形項の増大度に対する制限なしに正値解の一意性を示すことができた。さらに準線形項をより一般化した方程式に対しても正値解の一意性を示すことに成功した。正値解の一意性についてはパラメータや非線形項の増大度などに制限を付けた部分的な解決しかなかったが,本研究により完全解決した。これらの研究成果をまとめた論文はActa Math. Sci. Ser. Bに掲載された。また,パラメータを0に近づけた時の正値解の漸近挙動について,特に非線形項の増大度がSobolev臨界の場合について研究を行った。非線形項の増大度がSobolev劣臨界の場合はスカラー場型半線形楕円型方程式からの摂動として捉えることができる。一方,Sobolev優臨界の場合は爆発現象が起こることが知られている。これらに対してSobolev臨界の場合は準線形項から決まる方程式の斉次性と非線形項のそれがつり合うケースとなっており,それ故,漸近挙動の解析は長らく未解決であった。本研究では試験関数のエネルギー評価をより精密に行うことにより,正値解を適切に自己相似変換したものがTalenti関数に収束することを示すことに成功した。準線形楕円型方程式を中心に研究を進め,当初の研究実施計画通り正値解の一意性や漸近挙動について一定の成果を上げることができた。また,付随的に半線形楕円型方程式の正値解の一意性に対する従来の研究結果を拡張することができ,楕円型方程式の定性理論の構築に寄与できたと考えている。正値解の漸近挙動に関して,4次元以上の場合と比べて,空間3次元では一部エネルギー評価の甘い部分があるので,3次元においても4次元以上の場合と同等のエネルギー評価が得られるように試験関数のさらなる精密化に取り組む。さらにパラメータの符号を変えた準線形楕円型方程式についても,正値解の存在,一意性,漸近挙動などの問題に注力する。また,これらの結果を準線形Schrodinger方程式の定在波解の軌道安定性理論へ応用することについても検討を開始したい。申請時よりも交付決定額が減額されていたので,それに伴い研究計画の変更を行い,海外出張や備品購入の一部を取りやめたため次年度使用額が生じた。適切に研究計画を変更したので,予算規模は縮小されたものの当初計画した通りの結果を得ることができた。次年度使用額は国内出張(研究打合せ)の一部として使用し,研究をさらに推進させるつもりである。
言語の起源と進化における語彙と文法の複雑化・構造化に関する研究

意味内容を表す内容語が,文法的機能を表す機能語に変化する「文法化」という意味化プロセスに関し,構成的手法を用いて研究を行った.ここでは,文法化に特徴的な内容語から機能語への一方向的変化が生じるための要件とそれが認知・推論過程として何に対応するのかを考察した.まずホッパーらが提唱する「再分析と類推」を認知能力として再定義し,再分析,認知的類推,言語的類推の3つの能力を,言語主体が持つ基本的な能力とした.解析の結果,言語的類推(=ある領域で使われる言語的ルールを他の領域に拡大的に適用する能力)は,意味変化が起きるために不可欠であり,この能力は「いま,ここ,わたし」を離れたものごとに言及できる「超越性」という,人間言語に特徴的な性質をもたらすことを明らかにした.この3つの能力に加え,「語用論的拡張=ある言葉を他の意味を表すものとして流用する」「共起=ある意味と別の意味の同時生起を認識する」という認知能力が,一方向的変化には必要であることを明らかにした.一方向的意味変化に有効であるとした5つの認知傾向について詳細に検討した結果,にれらは類似性を認識しそれに基づいて意味をずらすメタファー的推論と,随伴性を認識しそれに基づいて意味をずらすメトニミー的推論がある形で組み合わさっている推論過程であることがわかった.本研究で対象とした文法化における内容語から機能語へという一方向的意味変化は,具体から抽象への方向性と一致し,文法化にかかわらず言語の変化や発達全体に見られる方向性である.このような普遍性から,本研究で見出された一方向的意味変化をもたらす認知傾向は,言語進化を生じさせる認知システムに普遍的に備わっているものであると考えられる.本研究の目的は、構成的アプローチにより言語の起源と進化の動的現象を明らかにすることである。今年度は、語彙としての意味を持つ語が文法機能を獲得して行く「文法化」により、文法が複雑化していく過程について、文法化を行うエージェントモデルを構築することを通して研究した。エージェントは、記述すべき意味を表す発話を生成する文法を学習する。学習には3つの文法オペレーションを仮定し、エージェントはこのオペレーションを自分の文法に当てはめ、より一般的な文法を作ろうとする。このエージェントを繰り返し学習の枠組みで時間発展させる。繰り返し学習の枠組みでは、親と子の2エージェントが存在し、親だけが発話し、子は親の文法を獲得しようとする。ある程度学習が進んだ段階で、子は成長して親となり、新たに言語知識を持たない子が導入され、古い親は取り除かれる。文法化をモデル化する際に、再分析と類推というホッパーらが提唱している言語現象を基礎にした。本研究ではこの二つを認知能力と再定義し、この能力と上記3つのオペレーションとの関係を分析した。その結果、3つのオペレーションにより再分析と類推の認知能力が表現できていることがわかった。シミュレーション結果の分析より、文法範疇を越える意味変化(名詞→動詞など)が確認された。ここに時制(過去・現在・未来)を表す意味を導入し、さらに、意味空間を設計することで、「行く」という意味を表す動詞から未来時制を表す助動詞への変化という、自然言語に見られる文法化が起きることが確認できた。そして、語の意味の重なりという意味設計により意味変化が起きやすくなり、「行く」という意味と「未来」の意味の共起により、動詞→助動詞という一方向性を持った文法化が実現されることを明らかにした。また、文法化が起きるには、ある語が多義的になり、さらに、その語との同義語ができるという過程を経ることも明らかにした。Hopper&Traugottが提唱する仮説「再分析と類推が文法化に不可欠」を採用し,Kirbyの繰り返し学習モデルをベースに,文法化を行うエージェントのモデルを構築した.本研究では「再分析」「類推」を認知能力として再定義し,また,カービーのモデルを認知的観点から検討する.この検討により,これらの認知能力とカービーの計算モデルに入っている3つの学習操作との関係を明らかにした.Kirbyの元々のモデルでは機能的意味が入っていないため,我々のモデルでは「時制」を導入した.そして,内容語から機能語への意味変化がどのようなプロセスで生じるか、そのときに必要な認知能力が次のようなものであるはどのようなものかを,コンピュータシミュレーションにより明らかにした.まず,言語変化がおきるために,再分析,認知的類推,言語的類推という3つの能力が有効であることが明らかになった.これらは,それぞれ,「再分析=自らの基準によって文の区切りを決定し,文の構造を把握することができる能力」「認知的類推=形式間,および,状況間に類似性を見いだす能力」「言語的類推=文法規則をそれまで適用されていなかった形式に拡大適用できる能力」と定義される.しかし,この3つの能力だけでは,文法化に見られるような変化の一方向性,すなわち,内容語から機能語への変化がほとんどであるとうい性質は再現されない.一方向性がおきるためには,意味の構造,特に,プロトタイプ性を理解する次の2つの能力が必要である.それらは,「意味領域の重なり=変化元のである意味が他の特定の意味と意味領域の重なりをもつと認識する」「関連性=変化元の意味と変化先の意味との間に関連性を見いだす」である.特に,前者が意味変化の頻度を上げ,後者が意味変化の行き先を決定するという傾向が見出された.

また,「言語的類推能力」が,人間言語の重要な特徴である「超越性」すなわち「いま,ここ,わたし」から離れた発話が可能であるという性質に関連することを示した.意味内容を表す内容語が,文法的機能を表す機能語に変化する「文法化」という意味化プロセスに関し,構成的手法を用いて研究を行った.ここでは,文法化に特徴的な内容語から機能語への一方向的変化が生じるための要件とそれが認知・推論過程として何に対応するのかを考察した.まずホッパーらが提唱する「再分析と類推」を認知能力として再定義し,再分析,認知的類推,言語的類推の3つの能力を,言語主体が持つ基本的な能力とした.解析の結果,言語的類推(=ある領域で使われる言語的ルールを他の領域に拡大的に適用する能力)は,意味変化が起きるために不可欠であり,この能力は「いま,ここ,わたし」を離れたものごとに言及できる「超越性」という,人間言語に特徴的な性質をもたらすことを明らかにした.この3つの能力に加え,「語用論的拡張=ある言葉を他の意味を表すものとして流用する」「共起=ある意味と別の意味の同時生起を認識する」という認知能力が,一方向的変化には必要であることを明らかにした.一方向的意味変化に有効であるとした5つの認知傾向について詳細に検討した結果,にれらは類似性を認識しそれに基づいて意味をずらすメタファー的推論と,随伴性を認識しそれに基づいて意味をずらすメトニミー的推論がある形で組み合わさっている推論過程であることがわかった.本研究で対象とした文法化における内容語から機能語へという一方向的意味変化は,具体から抽象への方向性と一致し,文法化にかかわらず言語の変化や発達全体に見られる方向性である.このような普遍性から,本研究で見出された一方向的意味変化をもたらす認知傾向は,言語進化を生じさせる認知システムに普遍的に備わっているものであると考えられる.
難治性感染症の再燃と蔓延を阻止する治療戦略の開発とビッグデータ解析

本研究は、全ての疾病に関わる人類の脅威“難治性感染症"の克服を目的とする。菌血症や院内感染の起因菌第一位の「難治性MRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)感染症」は人類の脅威である。近年、第一選択薬のバンコマイシン(VCM)化学療法も奏功しない感染症再燃の症例が多数報告され、とくに造血器疾患をもつ易感染患者の場合は、敗血症や心内膜炎等による致死率が高い。しかし多数の症例報告数に比べ、その患者からほとんどVCM耐性菌は検出されず問題となっていた。そこで我々は、VCM耐性菌の検出法を改良し検討した結果、世界で初めて1)新規表現型の「slow-VISA(バンコマイシン中間耐性黄色ブドウ球菌)」を見いだし、2)それがMRSA感染症再燃機構に関与していることをin vitro条件下で証明した。3)slow-VISAは増殖が遅く72時間以降に生育してくるがsmall colony variantとは異なる性質をもち、4)既存のVISAの耐性化機構と異なることがSNPs、トランスクリプトームやメタボローム解析より示唆された(緊縮応答の違い)。5)さらに、臨床分離MRSA株からslow-VISAを検出するため、slow-VISAの検出方法を確立した(特許申請中)。6)確立したslow-VISA検出法により国内18施設における血液培養由来MRSA958株を調査したところ、現段階で215株中45株がslow-VISAと判定された。以上より、既存の世界基準の方法(CLSI)では、MICを48時間で判定するためVISAの検出数が少なく、増殖の遅い薬剤耐性菌を検出できなかったことが示唆された。7)臨床データと相関性を検討したところ、slow-VISAを検出した菌血症患者の死亡率と相関していた。現在、菌血症患者のslow-VISAの追跡調査を実施している。
ヒストン脱アセチル化酵素を標的とした新規抗うつ薬創薬研究

研究経過からはHDAC4の関与が判明した。HDAC4過剰発現は抗うつ薬によるGDNF増加を抗うつ薬単独よりも有意に抑制した。また、C6細胞、N2a細胞でともに抗うつ薬添加によりリン酸化されることでHDAC4が核外移行しことを確認した。動物実験ではmutant HDAC4を用いると抗うつ効果を示す可能性が示唆された。本研究では、早期効果発現を示す抗うつ薬開発、気分障害の病態解明を目標とし、うつモデルマウスにおいて、グリア由来神経栄養因子であるglialcell line-derived neurotrophic factor (GDNF)発現量低下を認めたこと、グリア系培養細胞(C6細胞)における抗うつ薬投与によるGDNF mRNA発現量亢進に着目して研究を進めてきた。研究経過からはニューロン系培養細胞であるN2a細胞でも同様に抗うつ薬の添加により、GDNF mRNA発現量の亢進を認めた。更に、研究経過中にヒストン脱アセチル化酵素であるhistone deacetylase 4 (HDAC4)の関与も判明してきた。HDAC4過剰発現は抗うつ薬によるGDNF mRNA増加を抗うつ薬のみよりも有意に抑制していた。また、C6細胞、N2a細胞でともに抗うつ薬添加によりHDAC4が核外移行することをimmunofluorescencemicroscopy法により確認、更にwestern blot法でもkitを用いて細胞質と核を分離した後に検討を行ったが、核から細胞質への移行が蛋白レベルで確認できた。ChIP assy法により、双方でGDNFpromotor領域で抗うつ薬添加時にHDAC4のリクルート量が減少していることも確認した。また、それらの変化に伴ってHDAC4のリン酸化レベルが増加していることも発見した。動物実験においては内側前頭前野に抗うつ薬と同時に特異的HDAC4抑制剤を局所的に投与することで、抗うつ効果が早期に発現することも発見した。その際のGDMF mRNA発現量も増加していた。以上のことからは、抗うつ薬はHDAC4を介したヒストン修飾を介してGDNF発現量を増加させることで、抗うつ効果を示す可能性が示唆された。1.培養細胞における抗うつ薬添加時のHDAC4細胞内局在におけるHDAC4量的解析ーC6細胞に抗うつ薬を添加した際の全HDAC4、核内HDAC4、細胞質HDAC4をWestern blot法により解析を行った。その結果、全HDAC4の発現量に変化はなく、核内HDAC4の減少、細胞質HDAC4の増加を認めた。この結果は免疫染色法でHDAC4の局在変化を解析した結果(抗うつ薬添加時のHDAC4核外移行)と矛盾しないものであった。さらにHDAC4のリン酸化レベルをWestern blot法にて解析した結果、抗うつ薬添加時にはHDAC4のリン酸化レベルが増加していることが判明した。2.培養細胞における抗うつ薬添加時のHDAC4核外移行におけるCaMKIIδによるHDAC4リン酸化への関与の検討ーまずはC6細胞にHDAC4をリン酸化させると報告されているCaMKIIδにmutationを加えた活性化型CaMKIIδであるCaMKIIδT287Dを過剰発現させ、GDNF mRNAの発現量変化をリアルタイムPCR法にて検討したが、予想に反して減少させることが判明した。そのため、glia系の細胞に比較的豊富に含まれるCaMKIIγの可能性を考え、C6細胞にCaMKIIγにmutationを加えた活性化型CaMKIIγであるCaMKIIγT287Dを過剰発現させ、GDNF mRNAの発現量変化をリアルタイムPCR法にて検討した。その結果、GDNF mRNAの発現量を有意に増加させた。3.ストレス脆弱性を有するマウス(BALB/c)とHDAC4との関連の解析ー平成2324年にかけて、(1)リン酸化部位にmutationを加えたmtHDAC4、(2)siHDAC4、(3)HDAC4 inhibitorを用いて解析を行う予定であり、準備は順調に進んでいる。vitroでは、C6細胞に抗うつ薬を添加した際の全HDAC4、核内HDAC4、細胞質HDAC4をWestern blot法により解析を行い、これまでに行っていた免疫疫染色法でのHDAC4の局在変化(抗うつ薬添加時のHDAC4核外移行)と矛盾しないことを証明できた。また、HDAC4のリン酸化レベルは抗うつ薬添加時に増加していることも証明できた。さらに、C6細胞にHDAC4をリン酸化させると報告されているCaMKIIδにmutationを加えた活性化型CaMKIIδであるCaMKIIδT287Dを過剰発現させ、GDNF mRNAの発現量変化をリアルタイムPCR法にて検討したが、予想に反して減少させることが判明した。しかし、glia系の細胞に比較的豊富に含まれるCaMKIIγの可能性を考え、C6細胞にCaMKIIγにmutationを加えた活性化型CaMKIIγであるCaMKIIγT287Dを過剰発現させ、GDNF mRNAの発現量変化をリアルタイムPCR法にて検討した。その結果、GDNF mRNAの発現量を有意に増加させることを発見出来た。

vivoにおいても、ストレス脆弱性を有するマウス(BALB/c)とHDAC4との関連の解析を平成2324年にかけて、(1)リン酸化部位にmutationを加えたmtHDAC4、(2)siHDAC4、(3)HDAC4 inhibitorを用いて解析を行う予定であるが、準備は順調に進んでいる。vivoにおいて、ストレス脆弱性を有するマウス(BALB/c)とHDAC4との関連の解析を行う。平成2324年にかけて、(1)リン酸化部位にmutationを加えたmtHDAC4、(2)siHDAC4、(3)HDAC4 inhibitorを用いて解析を行う予定である。標的脳部位は側坐核であるが、カニューレ留置術など、準備は順調に進んでいる。そのため、当初の計画通り、推進していく所存である。BALB/cマウス、siHDAC4、留置カニューレ、ストレス負荷に必要な物品などの購入費として使用する予定である。
震災後の災害弱者の保護救援にソーシャル・キャピタルが与える影響に関する実証研究

当初予定より早いペースで順調に東日本大震災の被災地での仮設住宅に住む被災者の生活環境と健康の変化および地域のソーシャル・キャピタルについての追跡調査実施および成果の公表が進んでいます。2017年、2018年共に当初計画通りに対象地域の全仮設住宅調査を実施、成果の発表を英文、和文論文、および国際学会、国内学会で発表を行いました。また本研究の中心となる災害弱者とソーシャル・キャピタルについては、震災で家族を亡くした震災遺族の方のご協力により、個別のロングインタビューを多数実施し、発災から8年間の身体とこころの健康、生活環境や周囲との繋がり(ソーシャル・キャピタル)が与えた影響について聞き取りを行いました。書籍の発行も追加で準備中です。研究期間中には西日本豪雨なども発災し、急きょ視察に出向いたりもしました。しかし、災害弱者であり本研究の介入対象と想定していた母子被災者については早期に仮設住宅を去り、予想以上に多数の母子が内陸部移住、他府県への移住を決断しました。そのため、仮設住宅には6年目以降ほとんど学童期前の子どもや妊産婦さんは居住しなくなり聞き取りも介入も困難になっています。本研究に関する論文実績は査読付き国際雑誌に2本、査読付き和文論文が6本公表済みとなっています。また2019年5月までに国際学会に4演題、国内学会に4演題の成果報告を行っています。東日本大震災の被災地である岩手県で8年連続で同じ地域で調査を続けているため一定程度の人間関係、信頼関係が構築され、現地側の協力体制が強固となっていること、また対象地域を岩手県陸前高田市に絞っている関係で、コホート的調査となっています。同じような項目が準備された質問票での縦断研究となり、研究としても発表の機会がより多く与えられたと思います。さらに復興によりインフラや交通網が整備され当初より移動や宿泊の選択肢も増えたことも順調な進捗の要因となっています。最終年度となり英文での論文の追加発表、国際学会での発表を行う予定としています。また2019年8月には現時点では災害弱者のみが残留している仮設住宅住民への聞き取り調査に追加して、独居被災者、震災遺族が多く住む災害公営住宅および自宅を再建した方への聞き取りを実施しあらたな震災後のコミュニティ形成の難しさとソーシャル・キャピタルの変容について調査を行う予定を追加したいと考えています。本研究は(1)災害被災者の生活環境の健康の経年変化を測定し、(2)被災地のソーシャル・キャピタル(信頼・繋がり)が災害弱者に与える影響を明らかにし、(3)「インクルーシブ」(弱者を取り残さない:inclusive)な復興のあり方を提示することを研究目的としている。2017年度も2012年から毎年実施している仮設住宅での聞き取り調査を続け、自宅再建を実現し新居での生活を開始した層は心の健康が改善していることが明らかになった。他方、災害公営住宅に移転した方からは近所づきあいをゼロからはじめることによるストレスが語られた。旧仮設住宅のコミュニティに戻って雑談をする機会を設けてストレスを解消している人も見られた。調査対象地では学校の校庭に設置された仮設住宅が2018年3月末で撤収されることに伴い、仮設住宅から仮設住宅への移転を余儀なくされた世帯も多数発生した。該当住民からは「家を喪失した同じ仲間であり、長期間の仮設住宅生活に耐えた仲間であり、移転先の仮設住宅を快適だと思うようにしている」との発言もあり、東日本大震災では10年に近い仮設住宅生活を送る世帯が実際に発生した。今後の大災害において発災10年後を見通す支援の必要性を提言したい。一方、震災遺族の状況は大きく異なる。親族に犠牲者がいるかどうかで心の健康状態は大きく異なる、との被災者からの助言もあり、2017年末から2018年3月にかけては、震災遺族を対象にロングインタビューを行った。震災遺族に関しては自宅が再建されても心の健康は「ずっと最低のまま」「暗闇を歩く日々」のままであり、特に200名を超える行方不明者の親族は同じ震災遺族でもさらに異なる状況が続いている。7年を超えても捜索を続けている親族は少なくない。聞き取りにおいて性差による遺族の相違、子や孫をなくした親族とその他の遺族との相違も明らかになった。本研究は2011年に発災した東日本大震災の被災者を主な対象として経年変化を細かに記録、分析することも研究目的の一つとしている。東日本大震災は被災地域も広く、当該研究が対象としている岩手県陸前高田市も壊滅状態となる深刻な被害を被った。本研究は発災後から複数の大学の異なる分野の研究者らと協働、複数の研究課題を行うことによって、市や近隣被災地域の復興を多面的に分析を行ってきた。復興検証に多数の研究者がかかわることによって、単独ではなしえなかった市全体の復興の進捗の考察や地域支援が可能になった。さらに7年連続による調査の継続により、対象地での人間関係、情報のネットワークが確立されていることによる調査の受け入れも研究の順調な進捗に寄与している。被災者からは外部者であるからこそ聞かせていただける思いや話も多くなっている。特に状況が深刻な震災遺族からは家族の死からの家庭の崩壊、家族の自死なども語られた。「近所の人には話せないので」と前置きされ、外部者が訪問し聞き取りや支援を行う意義も今後の大規模災害後の復興には不可欠な要素であると思われる。

当初予定より早いペースで順調に東日本大震災の被災地での仮設住宅に住む被災者の生活環境と健康の変化および地域のソーシャル・キャピタルについての追跡調査実施および成果の公表が進んでいます。2017年、2018年共に当初計画通りに対象地域の全仮設住宅調査を実施、成果の発表を英文、和文論文、および国際学会、国内学会で発表を行いました。また本研究の中心となる災害弱者とソーシャル・キャピタルについては、震災で家族を亡くした震災遺族の方のご協力により、個別のロングインタビューを多数実施し、発災から8年間の身体とこころの健康、生活環境や周囲との繋がり(ソーシャル・キャピタル)が与えた影響について聞き取りを行いました。書籍の発行も追加で準備中です。研究期間中には西日本豪雨なども発災し、急きょ視察に出向いたりもしました。しかし、災害弱者であり本研究の介入対象と想定していた母子被災者については早期に仮設住宅を去り、予想以上に多数の母子が内陸部移住、他府県への移住を決断しました。そのため、仮設住宅には6年目以降ほとんど学童期前の子どもや妊産婦さんは居住しなくなり聞き取りも介入も困難になっています。本研究に関する論文実績は査読付き国際雑誌に2本、査読付き和文論文が6本公表済みとなっています。また2019年5月までに国際学会に4演題、国内学会に4演題の成果報告を行っています。東日本大震災の被災地である岩手県で8年連続で同じ地域で調査を続けているため一定程度の人間関係、信頼関係が構築され、現地側の協力体制が強固となっていること、また対象地域を岩手県陸前高田市に絞っている関係で、コホート的調査となっています。同じような項目が準備された質問票での縦断研究となり、研究としても発表の機会がより多く与えられたと思います。さらに復興によりインフラや交通網が整備され当初より移動や宿泊の選択肢も増えたことも順調な進捗の要因となっています。2018年度は、前年から引き続き被災が特に深刻であった震災遺族からの聞き取りを継続し、「災害弱者」である震災遺族の身体と心の健康についての現状や変化、また多様性に焦点を当てて分析を行う。震災遺族からの聞き取りに関しては、十分な配慮も不可欠であるため一人2時間程度の時間をとる必要がある。またサンプリングについても隠れた対象者(hidden sample)であることが多いため、Snowball Sampling、Respondents DrivenSamplingを用いて調査対象者を探す。2018年から2019年にかけては20名の震災遺族からの聞き取りを実施することを目標とする。研究成果の発表に関しては国際学会での発表を2回、英文論文での投稿を2本以上を予定している。また東日本大震災だけではなく熊本地震、さらに比較対象としての途上国および先進国での災害被災者等の調査も可能であれば実施し、今後の大規模災害においてわが国が取り入れるべき提言を取りまとめる。最終年度となり英文での論文の追加発表、国際学会での発表を行う予定としています。また2019年8月には現時点では災害弱者のみが残留している仮設住宅住民への聞き取り調査に追加して、独居被災者、震災遺族が多く住む災害公営住宅および自宅を再建した方への聞き取りを実施しあらたな震災後のコミュニティ形成の難しさとソーシャル・キャピタルの変容について調査を行う予定を追加したいと考えています。
超電導高磁場磁気分離法の開発

本磁気分離法は、弱い磁性の物質を含む物質系における成分の分離も可能なように高勾配の高磁場を用いて磁気分離を行うものである。この視点に立って、初年度(昭和63年度)に、ステンレス鋼細線を用いた磁気フィルタ-を内蔵する高磁場磁気分離装置を設計・製作し、その動作性能について評価試験を行った。この結果、装置の基本性能についてほぼ、当初の目標を達成したが、動作性能について、二、三の改良すべき点が見出された。本年度では、まず、(1)上記改良点について、特に、分離液の供給系について磁気分離フィルタ-部への定常的な流入を可能とする方策を検討し、当面、脈流を防ぐための自然重力落下方式の採用を検討し、改良の成果が得られた。(2)上記改良装置により、シュウ酸ネオジム塩(常磁性粉末)を対象に、この懸濁水溶液を分離対象液に選び、磁気分離試験を行って、主として分離効率に及ぼす下記の各種パラメ-タ-の影響について検討し、基本デ-タを採取した。即ち分離効率とイ)分離磁場強度ロ)磁気フィルタ-の充填率ハ)分離液における成分濃度ニ)分離液流速等について詳細に実験し、デ-タを集積した。この結果、分離磁場強度とフィルタ-充填率の増加、分離液流速の低下によって、分離効率は増大するが、試験した分離液の成分濃度範囲では、成分濃度の倍程度の差ではそれ程分離効率は変化しないこと等が見出された。又、磁気分離の進行につれて、分離効率が磁気フィルタ-に分離された成分量に比例して、ほぼ、直線的に低下することも示されている。以上の結果を総括し、分離の最適条件化の為の知見が得られるとともに、本手法の更に広い種類の分離物質系に対する適用のために必要なデ-タの重点的な集積に対する指針が得られている。本磁気分離法は、分離対象とする物質系内の各成分の磁性の違いを把え、強磁場内でこれらの成分に働く磁気力の差異から分離を行うもので、この技術の実用化の上で汎用性のある分離装置の製作と分離対象系の磁性状態の調整を含め、分離条件の最適化に関する基本データの集積がまず第一に必要である。この視点に立って立案した当初計画に従って以下の検討を行った。(1)高磁場磁気分離装置の製作:ステンレス鋼細線を用いた磁気フィルターを内蔵する縦型磁気分離エレメントとこれに分離液の調整・供給系を組み合せた高磁場磁気分離装置を設計、製作した。この際、高磁場として既有の常電導電磁石および超電導電磁石による磁気分離試験が行えるよう特に配慮し、汎用技術としての手法の確立を目指した。次に具体的な磁気分離試験により、製作した上記装置の性能評価と分離基本データを得るため、弱い常磁性の希土類元素ネオジムを対象に、その化合物を水中に分散させた分離液を用いて以下の検討を行った。(2)分離系の基本調整:この調整として、分離種の磁気的調整とその分散状態等の調整があげられる。ネオジムシュウ酸塩では磁気的調整は必要でないが、ネオジム酸化物ではこれをシュウ酸塩に変換し、更に、変換生成したシュウ酸塩粒子の粒径等を調整する必要がある。これらについて具体的に実験し、基本データを集めた。(3)磁気分離試験:上記(2)の調整分離液を用いた分離試験を最大10KGの高磁場まで実施し、本装置による磁気分離の実証と、分離効率の磁場依存性、分離時間依存性等について基本データを得た。以上の成果は当初計画における目標をほぼ達成している。次年度には、更に種々の分離系について分離試験を実施し、特に、超電導高磁場における分離基本データを集め、この分離技術の確立を計る。
日本語音声における韻律的特徴ー東京都(及び放送関係者)における音声の収集と研究

※活躍層調査......準備調査を行った上で、動詞・形容詞の活用形、教育基本語、都区内で年代差の認められる語(計約5000語)の調査票を作成し、都区内(山の手・下町)、多摩地区(東久留米市・五日市町・青梅市)の高年層について、本格的な収録を開始した。※検証調査......西多摩郡五日市町で、都区内で年齢差の認められる語について準備調査を実施した上で、約200語の本調査票を作成し、中学生34名、中年層26名、高年層26名、計86名の調査・収録を完了した。※分布調査......約300項目の調査票を作成し、都内の250地点(各地点高年層・若年層各1名)の調査を最終目標に調査を実施中である。※伝統的東京語話者の調査......東京旧市内で生育した種々の職業の高年層話者(70歳以上)20余名を選定し、アクセント変化の著しい語彙及び東京方言特有の語彙約500、ならびに談話の収録を実施した。さらに、東京方言における語彙の使用度について、都区内を中心とした500余名に対しアンケ-ト調査を行った。※放送音声の地域言語に与える影響の調査......長野市の市街地の桜枝町で180人を調査した。また、初年度に行ったアクセント教育の効果について追跡調査を実施した。※コンピュ-タへの入力・分析......上記のデ-タの一部をコンピュ-タ処理可能な形に加工した。※放送音声の調査......「音声表現の韻律の違いが、聞きやすさや内容理解にどう影響するか」を明らかにするために、大阪で106人を対象に調査を実施した。また、東京送出7局のテレビ番組を収録し、分析中である。さらに、アナウンサ-・放送記者による研究会を、専門家を招いて随時行っている。
確率過程の大域的性質の研究

確率過程の再帰性等の大域的性質を確率論とディリクレ形式の理論を軸に解明することを目的とし,さらに,解析学,幾何学,代数学における関連する諸問題を通して広い視野から研究を進展させ,それらの成果により関連諸分野の研究にも貢献することが期待される。本学両学部の数学者が研究分担者になり,専門分野毎に各研究集会に参加し研究討論するなど,他大学研究者との研究交流を進める他,文献,資料収集も行いながら確率過程の大域的性質の研究及び関連諸分野の研究を活発に行い,かなりの成果を得た。実際,確率論・解析学の分野では,マルコフ過程の容量不等式と再帰性の関係の解明及びジャンプ型マルコフ過程の場合の詳しい容量評価(大倉),非線形拡散過程のシミュレーションに関する研究(小川),ノイマン-ウィグナー型ポテンシャルを持つシュレ-ディンガー作用素のスペクトルの研究(内山),情報理論における失われたサンプルデータの復元の研究(中岡),幾何学の分野では,ベクトル束における同相写像のPL近似,無限次元多様体の同相写像群の研究(矢ヶ崎),代数学の分野では,伊原のべき級数,ヤコビ和,ヒルベルトのノルム剩余記号の研究(三木),一般化されたヤコビのテ-タ関数と準モジュラ形式,ベルヌ-イ数に対する再帰公式(金子)等多くの結果が得られた。研究目的は問題が多分野にまたがり多岐にわたるため,総合的な討論を行い,これらの成果を一層発展させることが望まれる。