hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MRSA複合感染を伴うウイルス感染症の防御に関する基礎研究

この目的のために黄色ブドウ球菌を培養し、培養濾液の酵素活性を合成ペプチド基質(pNAおよびMCA基質)を用いて測定した。菌株を変えても検討したが、現在、まだ酵素活性を検出できていない。カゼインーZymographyも試みたが、この方法でも培養濾液の酵素活性は検出できなかった。研究実施計画1.黄色ブドウ球菌培養液中のプロテアーゼ活性の検出と、これに対する各種インヒビターによる阻害スペクトルの解明尿路感染症患者8人の尿から分離した黄色ブドウ球菌の培養液および60%硫安沈殿により得た硫安分画のカゼイン分解能活性を測定したが、いずれも分解活性を示さなかった。蛍光基質Boc-Val-Leu-Lys-MCA(プラスミン基質)分解活性もみられなかった。研究実施計画2.精製酵素によるウイルス活性化作用の解析トリプシンは0.1μg/mlまで、プラスミンは200μg/mlまで酵素濃度に依存してセンダイウイルスの感染力価を増加させたが、トロンビン(100u/ml)およびトリプターゼ(5μg/ml)は活性化作用を示さなかった。トリプシンによる活性化作用は活性部位指向型のインヒビターMNAPPA((2R,4R)-4-phenyl-[N^α-(7-methoxy-2-naphthalenesulfonyl)-L-arginyl]-2-piperdinecarboxylic acid)により強く阻止された。また、プラスミンによる活性化作用は活性部位指向型のインヒビターPASI535(N^α(4-aminomethylbenzoyl)-4-(3-picolyloxy)-L-phenylalanine n-hexylamide)により用量依存的に阻止されたが、lysine binding site指向型のインヒビターt-AMCHA(trans-aminomethylcyclohexyl carboxylic acid)は阻害を示さなかった。以上の結果は、活性部位指向型の小分子合成インヒビターがin vitroでウィルス感染を阻害する有用な手段であることを示している。研究実施計画3.黄色ブドウ球菌培養液および菌体による線溶・キニン系譜因子活性化作用の検討とこれに対する各種インヒビターによる阻害スペクトルの解析4人の尿から分離した黄色ブドウ球菌60%硫安分画とヒト血漿euglobulinの混液もboc-Val-Leu-Lys-MCAおよびz-Phe-Arg-MCA(血漿カリクレイン基質)分解活性を示さず、この項の解析はできなかった。
大気捕集による化学剤の迅速高感度分析法の開発

捕集剤における化学剤破過容量を算出し、最適な捕集剤としてTenax TAを選択した。Tenax TA捕集管を用いた化学剤の加熱脱着-GC/MS法を確立し、捕集管内における化学剤の経時変化や温湿度の影響について調べた。さらに、実際の大気試料を想定した気化化学剤の捕集分析を行い、その有用性を確認した。つづいて、試料濃縮用注射針NeedlExを気化化学剤の捕集分析に応用し、回収率や経時変化(安定性)、夾雑物混合気化試料中の化学剤分析について検討を行い、化学テロや異臭事案での現場資料採取での有効活用が期待される。昨年度の各捕集剤での化学剤破過容量の算出結果から、Tenax TA (170 mg)充填ガラスチューブを作製・使用した。分析対象揮発性化学剤として、神経ガス6種(サリン、ソマン、タブン、シクロヘキシルサリン、VX、RVX)及びマスタードガスを用いた。加熱脱着温度やスプリット流量などの、加熱脱着ガスクロマトグラフィー/質量分析(TD-GC/MS)条件の最適化を行った。神経ガス及びマスタードガス混合溶液(溶媒n-ヘキサン)1 μLを捕集チューブに滴下直後、窒素で一定時間パージしたものを標準試料とし、TD-GC/MS測定へと進めた結果、いずれの化学剤も良好に検出することができた。このうち、特に揮発性の低いVX及びRVXは、ピークのテーリングが大きい傾向が認められた。いずれの化学剤も検量線で良好な直線性を示し、再現よく検出することができ、検出限界(ベースピークの抽出イオンクロマトグラムS/N比=3)は、VX、RVXが1.3及び2.9 ng,それ以外の化学剤は0.070-0.30 ngであった。続いて、捕集チューブでの化学剤の安定性を検討した。Tenax TAチューブに化学剤50 ngを添加、窒素パージ後密栓し、室温及び4°Cで一定期間保管後、TD-GC/MS測定を行い、化学剤の経時変化を調べた。その結果、添加直後の化学剤検出を100%とした場合、VX及びRVX以外の化学剤は、2週間経過しても室温、4°C保存ともに80%以上検出された。VX及びRVXは、保存期間が経過するにつれて検出率が低下し、特に室温保存の場合には、10日で30 %以下の検出率となった。VXの場合、クロマトグラム上に未知化合物のピークが検出され、室温保管でそのピークの増加が顕著であったことから、VXは保存期間中に分解したと考えられた。化学剤標品として、当研究所にて合成した神経ガス(サリン、ソマン、タブン、VX)ならびにマスタードガスを使用した。化学剤の捕集条件として、100mL/minの吸引速度で10分吸引した後、加熱脱着GC/MSを用いて分析することを想定した。対象となる市販のh集剤として、ポリマー系のTenax TAならびにTenax GR及びカーボンモレキュラーシーブ系のCarboxen 1016を使用し、内径3mmのガラスチューブに捕集剤単品100mgを充填した捕集チューブを作製して、GCインジェクタと質量分析計に接続し、温度を変えた場合の各化学剤の保持時間などから、室温における各化学剤の破過容量の算出した。Tenax TAの場合、サリンの破過容量が低かったものの、サリン以外の化学剤の破過容量は、想定捕集条件を十分満たしていた。Tenax GRの場合、マスタードガスは問題なく検出されたが、神経ガスは繰り返し使用するにつれて吸着力が弱まった。Carboxen 1016の場合も同様に、サリンについては繰り返し使用により保持時間が早まる傾向が認められ、また、高沸点化合物の保持が強力であり、VXやタブン、マスタードガスは300°Cにおいても捕集剤から脱着されなかった。以上の結果から、Tenax TAのみ、あるいはTenax TAとCarboxen 1016とのマルチベッド型のいずれかが化学剤の捕集吸着剤として適しているのではないかと判断された。昨年度に引き続き、Tenax TA捕集管内での化学剤の安定性について、湿度の影響を調べた。Tenax TA捕集管に化学剤50 ngを添加、窒素パージ後、50%RH空気を100 mL/min, 5 minパージして密栓し、室温及び4°Cで一定期間保管後、加熱脱着ガスクロマトグラフィー/質量分析(TD-GC/MS)測定を行い、化学剤の回収率を算出した。その結果、添加直後の化学剤検出を100%とした場合、いずれの化学剤も0% RHと同様の結果を示し、80%以上の回収率であった。

実際の大気試料を想定し、気化化学剤(サリン、ソマン、タブン、シクロヘキシルサリン、マスタードガス)試料を調製し(0.2-2.6 mg/m3)、自動ガス吸引装置に接続して100 mL/min, 1 min捕集したところ、いずれの化学剤も40%以上回収することができ、Tenax TA捕集管を用いた化学剤の捕集分析法の有用性が確認された。次に、市販の試料濃縮注射針NeedlEx(脂肪酸用)を気体採取器に装着し、気化化学剤(神経ガス(サリン、ソマン、シクロヘキシルサリン)、びらん剤(マスタードガス、窒素マスタードII)、催涙剤(2-クロロアセトフェノン))100 mLを吸引捕集後、GC/MS装置に直接挿入、分析した結果、サリンは70%以上回収され、それ以外の化学剤は、本研究で適用した濃度範囲(0.02-1.3 mg/m3)で15-60%の回収率となり、化学剤ごとの回収率はこの濃度範囲内でほぼ一定であった。NeedlExに捕集された化学剤は、4°Cで1週間、80%以上安定に検出された。分析化学育児休暇を取得後、育児短時間勤務、育児時間を取得しており、当初の予定よりも実験が進んでいないため。妊娠・出産に伴う産前産後・育児休暇を取得したため。湿度による捕集チューブでの化学剤の安定性について検討を行う。化学剤を気化させたガス試料を調製し、捕集チューブに捕集吸着後、TD-GC/MS測定を行い、標準試料(溶液滴下)の場合との比較検討を行う。次に、乾燥空気ガスを大気と想定し、一定濃度になるように化学剤含有ガス試料を調製した場合の検出限界、再現性、定量性についても検討する。各捕集剤での化学剤の破過容量を再測定し、使用した捕集吸着剤の再現性を確認する。最適化した捕集吸着剤を用い、加熱脱着GC/MS条件を検討・最適化する。各化学剤を捕集したチューブを密栓し、外気湿度や温度の異なる様々な条件に一定期間放置した後、確立した分析法を行い、吸着直後の分析を100%とした場合の、各化学剤の回収率を求め、吸着剤中での化学剤自身の安定性や吸着度合いに関して詳細に検討を行う。算出した破過容量や試料負荷容量の結果と合わせ、最適な吸着剤種及び容量を決定する。大型容器中に、化学剤を気化させた試料を調製する。はじめに、窒素ガスを用いて化学剤含有ガス試料を調製し、捕集チューブに捕集・吸着後、GC/MSによる分析を行い、これまでの結果との比較検討を行う。次に、乾燥空気ガスを大気と想定し、一定濃度になるように化学剤含有ガス試料を調製した場合の検出限界及び定量性についても検討する。育児休暇や育児時間取得のため、当初の予定よりも実験が進まなかったため。加熱脱着GC/MS用消耗品、湿度調整・ガス接続配管などの購入。学会発表やセミナー参加費・旅費。加熱脱着GC/MS用消耗品(捕集チューブ、捕集剤、カラムなど)、ガス接続用配管などを購入する。学会発表用の旅費。
IQCに基づく非線形系のディジタルロバスト制御

本研究の目的は以下の2つである.(I)IQCに基づく非線形ディジタルフィードバック制御系の安定性条件,安定化補償器の構成法を導出する.(III)提案するアルゴリズムを実装した制御系設計支援システムを構築する.本年度はそのうち・IQC条件に基づくディジタルフィードバック系の安定性条件の導出:非線形ディジタルフィードバック制御系の安定性解析に対して統一的な手法を与えた.IQCを用いた安定性解析手法は,原理的にはディジタル制御系にも適用可能であるが,条件が無限次元行列不等式になり,扱いやすいものとはならない.それに対して,申請者が行ってきた線形システムのディジタル補償器によるロバスト制御における手法を用いることで,非線形ディジタル制御系のロパスト性を判定するためのアルゴリズムを,有限次元の条件のみを用いて構成した.・設備備品として導入するパーソナルコンピュータヘのアルゴリズムの実装:アドバンスト制御理論においては,実システムの制御への適用をサポートするソフトウェアの存在が必要不可欠である.本研究においても,非線形特性の強い実システムのディジタル制御のために,安定性解析パッケージを開発した.・IQC条件を拡張した非線形メカニカルシステムのディジタルフィードバック系の安定性解析:IQCに基づくディジタルフィードバック系の安定性条件を拡張して,非線形メカニカルシステムの安定性解析条件を導出した.を行った.本研究の目的は以下の2つである.(I)IQCに基づく非線形ディジタルフィードバック制御系の安定性条件,安定化補償器の構成法を導出する.(III)提案するアルゴリズムを実装した制御系設計支援システムを構築する.本年度はそのうち●IQC条件に基づくディジタルフィードバック系の安定性条件の導出:実用上の重要性にもかかわらず困難であった非線形ディジタルフィードバック制御系の安定性解析に対して統一的な手法を与えた.IQCを用いた安定性解析手法は,原理的にはディジタル制御系にも適用可能であるが,条件が無限次元行列不等式になってしまい,実用上扱いやすいものとはならない.それに対して,申請者が一貫して行ってきた線形システムのディジタル補償器によるロバスト制御における手法を用いることで,非線形ディジタル制御系のロバスト性を判定するためのアルゴリズムを,有限次元の条件のみを用いて構成した.●設備備品として導入するパーソナルコンピュータへのアルゴリズムの実装:アドバンスト制御理論においては,実システムの制御への適用をサポートするソフトウエアの存在が必要不可欠である.本研究においても,非線形特性の強い実システムのディジタル制御のために,安定性解析パッケージを開発した.●非線形システムをL_2安定化するディジタルフィードバック制御の構成法の導出:IQCに基づくディジタルフィードバック系の安定性条件を用いて,それに基づくディジタル補償器の設計アルゴリズムを導出した.を行った.本研究の目的は以下の2つである.(I)IQCに基づく非線形ディジタルフィードバック制御系の安定性条件,安定化補償器の構成法を導出する.(III)提案するアルゴリズムを実装した制御系設計支援システムを構築する.本年度はそのうち・IQC条件に基づくディジタルフィードバック系の安定性条件の導出:非線形ディジタルフィードバック制御系の安定性解析に対して統一的な手法を与えた.IQCを用いた安定性解析手法は,原理的にはディジタル制御系にも適用可能であるが,条件が無限次元行列不等式になり,扱いやすいものとはならない.それに対して,申請者が行ってきた線形システムのディジタル補償器によるロバスト制御における手法を用いることで,非線形ディジタル制御系のロパスト性を判定するためのアルゴリズムを,有限次元の条件のみを用いて構成した.・設備備品として導入するパーソナルコンピュータヘのアルゴリズムの実装:アドバンスト制御理論においては,実システムの制御への適用をサポートするソフトウェアの存在が必要不可欠である.本研究においても,非線形特性の強い実システムのディジタル制御のために,安定性解析パッケージを開発した.・IQC条件を拡張した非線形メカニカルシステムのディジタルフィードバック系の安定性解析:IQCに基づくディジタルフィードバック系の安定性条件を拡張して,非線形メカニカルシステムの安定性解析条件を導出した.を行った.
地磁気フィンガープリントと点字ブロックマップを融合した歩行支援システムの開発

近年、測位精度の高いGPSが開発され、屋外では視覚障がい者の歩行を支援することができるようになった。しかし駅構内や地下街などの屋内では、GPSの使用が難しいため、インドアナビゲーションシステム(IDNS)の開発は不可欠である。本研究では、1視覚障がい者が歩行時に利用する点字ブロックに限定して、GMFPの作成にかかる労力を大幅に削減できる、点字ブロックの敷設やブロックの種別、階段等の3D空間情報マップを作成するシステムを開発する。次に2歩行時の目印となるGMFPから磁気ランドマークを自動的に検出する技術を開発する。さらに3「3D空間情報マップを利用した視覚障がい者のためのIDNS」を実現する。
輸送機関の転換による地域交通エネルギー需要変化の分析

本年度は輸送機関の転換による地域交通エネルギー需要変化の分析の基礎となる下記の3項目の検討を進めた.(1)地域交通需要に関するデータベース整備と総合評価システムの構築地域交通需要に関する各種データを収集すると共にその整合性を検証し,多量な地域情報を効率的に処理,分析するためにその全体傾向を直ちに把握可能な表示システムを含むデータ管理システムの構築を進めた.特にODデータと断面交通量の相互交換を可能とす経路選択モデル,道路条件をマクロ的に集約したデータから走行条件などを求めるパッケージを整備し,また電気自動車転換における省エネルギー効果と電力需要への影響を車種別に分析した.(2)実使用状況における電気自動車のエネルギー消費量の定量的評価電気自動車の省エネルギー効果の評価モデルの信頼性をあげ,シミュレーションモデルの妥当性を検証するための実車実験の準備を進めた.またモデルの一般化により現実的な諸条件における各種エネルギー消費特性の評価を行い,各種のガソリン車を電気自動車に転換した場合の省エネルギー効果を定量的に評価した.(3)電気鉄道などの集約的代替交通機関の代替可能性の検討電気鉄道を中心とする集約的代替交通機関による代替可能性とその効果をマクロ的,定量的に分析するための基礎データを収集した.特に自動車交通を代替するために利用者から見たサービス/コストを高めるための方策,あるいは道路交通領域に電気エネルギーを使った輸送機関の可能性を検討し,所要時間,運転間隔,運賃などに対する利用者のモード選択への姿勢に関する調査結果を用いて,交通機関選択モデルの検討を行った.本年度は輸送機関の転換による地域交通エネルギー需要変化の分析の基礎となる下記の3項目の検討を進めた.(1)地域交通需要に関するデータベース整備と総合評価システムの構築地域交通需要に関する各種データを収集すると共にその整合性を検証し,多量な地域情報を効率的に処理,分析するためにその全体傾向を直ちに把握可能な表示システムを含むデータ管理システムの構築を進めた.特にODデータと断面交通量の相互交換を可能とす経路選択モデル,道路条件をマクロ的に集約したデータから走行条件などを求めるパッケージを整備し,また電気自動車転換における省エネルギー効果と電力需要への影響を車種別に分析した.(2)実使用状況における電気自動車のエネルギー消費量の定量的評価電気自動車の省エネルギー効果の評価モデルの信頼性をあげ,シミュレーションモデルの妥当性を検証するための実車実験の準備を進めた.またモデルの一般化により現実的な諸条件における各種エネルギー消費特性の評価を行い,各種のガソリン車を電気自動車に転換した場合の省エネルギー効果を定量的に評価した.(3)電気鉄道などの集約的代替交通機関の代替可能性の検討電気鉄道を中心とする集約的代替交通機関による代替可能性とその効果をマクロ的,定量的に分析するための基礎データを収集した.特に自動車交通を代替するために利用者から見たサービス/コストを高めるための方策,あるいは道路交通領域に電気エネルギーを使った輸送機関の可能性を検討し,所要時間,運転間隔,運賃などに対する利用者のモード選択への姿勢に関する調査結果を用いて,交通機関選択モデルの検討を行った.
核不拡散体制の成立と安全保障政策の再定義

3.日本の外交史料館所蔵の資料のうち、NPT署名の過程で重要であったものを収集しデジタル化した。これは現在「データベース日本外交史」にデータとして掲載予定で作業を進めている。4.日本のオーラル・ヒストリー:2017年度に行った元外務省軍縮課長数原孝憲氏のオーラルヒストリーの冊子化とデジタルリポジトリへの掲載を完了した。5.国際ネットワークの拡大:ウィルソンセンターより訪問者を得て、次年度のニュークリア・ブート・キャンプの共同開催の可能性について話し合いを進めた。公開研究会に関しては、内外の識者の参加を得て、ネットワークが広がりつつある。2018年度はドイツからアンドレアス・ルッチ氏、イギリスからクリストフ・ブルート氏の参加を得ることができた。また、著名な出版社からの英文出版にこぎつけたことは、大きな成果であったと思う。共編者に国際的にも核研究で有名なジョン・ベイリス教授の参加を得て、本プロジェクトの認知度が各段にあがったと思う。この著書の中で、日本に関する複数の論文を掲載でき、日本における不拡散研究の国際的認知度を上げることができたと思う。オーラルヒストリーに関しては、『数原孝憲オーラル・ヒストリー』の冊子化を実現できた。これにより、核不拡散条約の国会批准に関する国内政治過程がかなり明らかになったと考える。これらの成果により、本プロジェクトの国際的認知度も向上しつつあり、ネットワーク拡大がより容易になってきている。ウィルソンセンターの方からもこれまで韓国でやっていたNuclear Boot Campを是非日本で開催したいと言われており、その方向で協議を進めている。1.定例研究会の継続:これまで安全保障関係が多かったが、今後原子力技術・科学史の分野の専門家ともネットワーク拡大を目指して行きたい。2.中立・非同盟諸国への研究対象とネットワークの拡大:2019年12月にGRIPSで「中立・非同盟諸国と不拡散」をテーマに国際会議を開催する予定である。招待する基調講演者と、公募する参加者とを交え、これまであまりコンタクトのなかった中立諸国・非同盟諸国が不拡散の問題にどのように取り組んできたのか、研究交流を進めたい。3.オーラル・ヒストリーおよび外交史料公開の継続:従来の外交官オーラル・ヒストリーを継続しつつ、新しい試みとして、外交史料館で公開されている当該期間の重要資料をピックアップして解説をつけてネット上で公開するブリーフィング・ペーパーのシリーズを開始したいと考えている。4.日本語出版:今年度は国内向けの核不拡散と安全保障問題の関連にする出版物公開を目指して、プロジェクトメンバーと研究協力者での執筆を進めたいと考えている。1.研究代表者・岩間の所属しているGRIPSにて、「不拡散体制研究プロジェクト」を立ち上げ、定例研究会を開催した。今年度は、全5回の公開研究会を開催し、大変活発な交流ができた。発表者とテーマは以下の通り。第1回2017年6月3日相田守輝(筑波大学人文社会科学研究科国際公共政策博士後期課程)『「核常兼備」の解明から見える中国の核抑止ー人民解放軍軍人の「欺瞞」と「牽制」』;第2回7月8日菊地茂雄(防衛省防衛研究所理論研究部社会・経済研究室長)「ソ連軍事戦略における核兵器の役割ー核兵器の導入から新冷戦まで」;第3回10月14日劉仙姫(帝塚山大学法学部非常勤講師)「韓国におけるNPT加盟と核開発への試み」;第4回11月11日合六強(二松學舍大学国際政治経済学部専任講師)「西ドイツのNPT署名問題と米国の対応」;第5回2018年2月10日道下徳成(政策研究大学院大学教授)「冷戦期の「海洋戦略」における核兵器の役割ー太平洋戦域を中心に」2.関係史料の収集・整理:今年度は日本の外交史料館の核不拡散条約(NPT)批准当時の文書を中心に収集作業を行い、現在デジタル化の作業を進行中である。

3.日本のオーラル・ヒストリーとして、まず日本がNPTを批准した当時外務省国連局軍縮室長であられた、数原孝憲氏に当時の様子のインタビューを行った。この内容は年度をまたいで冊子化作業と、ファイルでのGRIPSレポジトリ登録作業を行った。研究会は毎回盛会であり、研究者、ジャーナリスト、政策担当者など広く各界から参加を得ている。本プロジェクトの一つの目的であった、不拡散問題について広く議論をすることのできるコミュニティを作るという目的を達成しつつあると考える。日本のオーラル・ヒストリーを開始することができたのも、有意義であった。70年代に政策担当した世代は徐々に高齢化しつつあり、今のうちにしっかり証言を取っておきたいと考えている。国際ネットワークも英米に次いで、ドイツ、イタリアとNATO諸国に広がりつつあり、内容を英語ウェブサイトで発信するなど、周知に努めている。2018年にNPT60周年を記念する英文出版をラウトレッジ社から出版することができ、次は日本の読者向けの邦文出版を企画している。1.定例研究会の継続:これまで安全保障関係が多かったが、今後原子力技術・科学史の分野の専門家ともネットワーク拡大を目指して行きたい。2.中立・非同盟諸国への研究対象とネットワークの拡大:2019年12月にGRIPSで「中立・非同盟諸国と不拡散」をテーマに国際会議を開催する予定である。招待する基調講演者と、公募する参加者とを交え、これまであまりコンタクトのなかった中立諸国・非同盟諸国が不拡散の問題にどのように取り組んできたのか、研究交流を進めたい。3.オーラル・ヒストリーおよび外交史料公開の継続:従来の外交官オーラル・ヒストリーを継続しつつ、新しい試みとして、外交史料館で公開されている当該期間の重要資料をピックアップして解説をつけてネット上で公開するブリーフィング・ペーパーのシリーズを開始したいと考えている。4.日本語出版:今年度は国内向けの核不拡散と安全保障問題の関連にする出版物公開を目指して、プロジェクトメンバーと研究協力者での執筆を進めたいと考えている。今後とも、国内外にネットワークを拡げつつ、様々な形での成果物を出していきたい。国内的には、定例研究会の開催とオーラル・ヒストリーを進めることが、柱となっている。オーラル・ヒストリーは、数原孝憲氏のオーラル・ヒストリーに公開の目途が立ったため、次は沼田貞明氏とのオーラルの準備を進めているところである。海外との交流も引き続き活発に続けていきたい。かねてより懸案となっている、NATO諸国以外、特に中立・非同盟諸国とのネットワークづくり、研究交流に努めたい。また、日英双方での出版物の公開も続けていきたい。
日本近代における西洋舞踊の移入・受容研究-秦豊吉研究を通して

「大正期の寶塚少女歌劇團の舞踊活動の考察」(研究ノート);秦豊吉とも関連が深い、昭和期のレヴュー・ブームに先鞭をつけた寶塚少女歌劇團(以下「宝塚」と略称)の大正期に焦点を当て、当時展開していた舞踊思潮を、機関誌『歌劇』の舞踊記事調査・分析をおこなうことにより検証した。結果、宝塚では、独自の形式「歌劇」を模索する中で、小林一三、久松一聲、楳茂都陸平、坪内士行、岸田辰彌、ルイジンスキー等の舞踊作家達が、それぞれ、実際の上演/『歌劇』誌の両面において舞踊について模索していた。宝塚を現在から振り返って捉えなおしてみると、新舞踊、バレエ、モダン・ダンス、同時代の浅草オペラで上演されていたような舞踊など、あらゆる新しい舞踊の流れを柔軟に受容していた、一つの舞踊の拠点であったと再評価できた。また、こうした大正期の宝塚における充実した舞踊の展開は、宝塚において、昭和期以降のレヴュー・ブームを可能にした要因の一つとなったのではないかと推測できる。「秦豊吉の近代化意識と舞踊観について」(第58回舞踊学会大会発表);秦豊吉が企画した日劇ダンシング・チーム(以下、NDTと略称)の戦前・戦中期についての考察をさらに進める目的において、まず、一次資料であるプログラム、チラシの調査・収集、当時の出演者への聴き取り調査を積極的におこない、舞踊上演の実際を検証した。そして、秦豊吉がMITに結実させた「近代化」とはどのようなものだったのか、そこに「舞踊」はどのように関わり、どのように表象されていたのかということを論考した。NDTでは、「近代的」な「大衆娯楽」としての「ショウ」形式のなかで、国内外のあらゆる舞踊が受容され、戦中期には「日本民族舞踊」として、秦の「近代化」が複雑な形で表象されることとなっており、興味深い。今後、楽譜、音源、台本などの一次資料のさらなる調査を経て、さらに深化させた論考を改めておこないたい。以下、研究課題の成果を、論文・研究発表ごとにまとめる。○早稲田大学21世紀COEプログラム・演劇研究センター2005年度紀要研究論文(掲載決定)「1920年代(1920-1926)ベルリンにおける秦豊吉(1892-1926)」1920年代にベルリンに滞在していた時期の秦豊吉の演劇・舞踊活動について、調査・論考を進めた。ドイツ表現主義演劇の日本への紹介者としての秦の活動、日本帰国時の舞台評論活動と、当時の日本の演劇シーンへの提起、また、当時の日本で成立しようとしていた、新しい芸術ジャンルとしての「舞踊」への秦の鋭敏な感覚などが明らかとなった。秦豊吉の20年代の活動は、演劇史的意義と、また30年代の舞踊活動に影響する経験という意味で、舞踊史的意義もある。秦豊吉は、20年代・30年代の日本においての「舞踊」という独立した舞台ジャンルの形成に一役買った、重要人物と考えることが出来るので、さらに今後、同時代のベルリンの資料調査をおこない、20年代のベルリンから秦豊吉が日本へ移入したものが何だったのか、より秦豊吉の捉えた「舞踊」が何であったのかについての考察を深められる余地が残っており、研究を進める予定である。○演劇映像学会研究発表(口頭発表)「秦豊吉のレビユウ構想-文献研究を中心に」、2005年11月24日1935(昭和10)年に秦豊吉が結成した日劇ダンシング・チームの戦前までの活動を時代的な考察対象とし、秦の著作における言説から、当時の秦の演劇思想・舞踊思想と、さらには、政治・社会考察を含む、ナショナリズムをめぐる秦のアイデンティティーを考察した。この成果をもとに、今後は、一つ一つの舞台や実際の活動の詳細について、文献調査ならびに、当時の関係者への聴き取り調査も重ねて、秦豊吉の活動の舞踊史的意義をさらに問い直していきたい。

そして、秦豊吉がMITに結実させた「近代化」とはどのようなものだったのか、そこに「舞踊」はどのように関わり、どのように表象されていたのかということを論考した。NDTでは、「近代的」な「大衆娯楽」としての「ショウ」形式のなかで、国内外のあらゆる舞踊が受容され、戦中期には「日本民族舞踊」として、秦の「近代化」が複雑な形で表象されることとなっており、興味深い。今後、楽譜、音源、台本などの一次資料のさらなる調査を経て、さらに深化させた論考を改めておこないたい。
チュウゴクオナガコバチの有効性に関する研究

1982年春に熊本県大津町のクリ園に放飼されたチュウゴクオナガコバチは、放飼後長期間にわたって低密度であったが、1991年以降定着個体群の性比が正常化したため、1992年以降増加傾向が認められるようになった。しかし、1995年現在でも寄生率はまだ約28%に過ぎない。熊本県におけるチュウゴクオナガコバチの増殖遅延の原因を明らかにするため、本種の終齢幼虫期における死亡率と随意的高次寄生者の二次寄生の程度を、茨城県の3箇所のクリ園における結果と比較したところ、両地域間で明瞭な違いが認められた。すなわち茨城県ではチュウゴクオナガコバチの終齢幼虫期の死亡率は低く、随意的高次寄生者の二次寄生率も低いが、熊本県ではいずれも著しく高く、これが増殖遅延の重要な要因になっていることが推察された。チュウゴクオナガコバチの終齢幼虫に二次寄生する随意的高次寄生者として、クリタマオナガコバチ、タマヤドリカタビロコバチ、トゲアシカタビロコバチ、クリタマヒメナガコバチ、トゲクリタマヒメナガコバチの5種が確認され、そのうちのトゲクリタマヒメナガコバチ、トゲアシカタビロコバチ、クリタマヒメナガコバチの3種が熊本県で重要な二次寄生者であることが明らかとなった。チュウゴクオナガコバチとその近縁の土着種クリマモリオナガコバチは、初夏から秋にかけて終齢幼虫で長期休眠するが、その休眠覚醒の条件を明らかにするための予備的実験を行った。その結果チュウゴクオナガコバチは10°C処理でも15°C処理でも休眠を覚醒し、また覚醒後の発育は10°Cでも認められたことから、今後の実験では低温処理区としては5°C、10°C、15°Cの各区を設け、処理時間を5、10、15日間とし、無処理区を20°Cまたは25°Cに設定すべきであることが明らかとなった。(1)熊本県大津町の放飼園における調査1982年のチュウゴクオナガコバチを放飼したクリ園で、8本のサンプル樹から5月30日、7月14日、8月29日の3回にわたって毎回樹当たり約50個のゴールを採集し、解剖調査と羽化調査を行った。その結果チュウゴクオナガコバチとクリマモリオナガコバチの合計寄生率は8.8%、その他の寄生蜂の合計寄生率は50.0%であった。クリマモリオナガコバチ以外の土着寄生蜂(一次寄生者)の中ではキイロカタピロコバチ(5月下旬6月下旬羽化)が最優占種で、次いでクリノタカラモンオナガコバチ(6月下旬7月上旬羽化)、オオモンオナガコバチ(9月下旬10月下旬羽化)、クリタマオナガコバチ(5月下旬6月下旬羽化)に順に多く、クリタマヒメナガコバチとトゲアシカタビロコバチもわずかに寄生していた。オオモンオナガコバチは自然条件下では秋まで羽化しないが、ゴールから摘出してゼラチンカプセル内で飼育した場合には6月下旬7月中旬に羽化したことから、本種は終齢幼虫で夏期に休眠すると推察された。クリタマオナガコバチ、クリノタカラモンオナガコバチ、トゲアシカタビロコバチ、クリタマヒメナガコバチ及びEupelmus sp.は二次寄生者としても発育する随意的高次寄生者であることが確認された。(2)茨城県における調査

1982年にチュウゴクオナガコバチが放飼された結果、クリタマバチの密度が激減した茨城県で、5か所のクリ園から6月7日と11月14日にゴールを採集して解剖調査を行った、結果、チュウゴクオナがコバチの寄生率は36.670.3%、その他の寄生蜂の寄生率は4.014.8%であった。随意的高次寄生者の二次寄生による終齢幼虫期の死亡は少なく、6月から11月までの生存率は36.857.4%で、熊本県での過去の値(1020%)に比べて顕著に高かった。(1)熊本県大津町の放飼園における調査前年に引き続き上記の放飼園の8本のサンプル樹から、5月29日、7月11日、8月11日、9月26日の4回にわたって毎回樹当たり約50個のゴールを採集し、解剖調査と羽化調査を行った。その結果チュウゴクオナガコバチとクリマモリオナガコバチの合計寄生率は27.8%であった。1月17日に同園のサンプル樹とは別の調査樹12本から採集した635個の乾枯ゴール(前年春形成)から羽化した両者の個体数はそれぞれ52頭(雌24、雄28)と1頭(雄)であったことから、この合計寄生率の値はほとんどチュウゴクオガコバチによるものと考えられる。その他の寄生蜂の合計寄生率は17.7%であったが、その中ではキイロカタビロコバチ、タマヤドリカタビロコバチ、オオモンオナガコバチ、クリノタカラモンオナガコバチが多く、そのほか5種が一次寄生者として確認された。チュウゴクオナガコバチ終齢幼虫の生存率は、5月29日94.5%、7月11日72.9%、8月11日21.6%、9月26日14.9%であった。死亡要因のほとんどは随意的高次寄生者の二次寄生によるもと推察され、クリタマオナガコバチ、タマヤドリカタビロコバチ、トゲアシカタビロコバチ及びクリタマヒメナガコバチが二次寄生者としても発育することが確認された。(2)茨城県における調査前年に引き続き、新治郡出島村西成井、同郡千代田町稲吉、東茨城郡美野里町江戸の3か所のクリ園で、6月5日と11月13日にゴールをサンプリングし、解剖調査と羽化調査を行った。その結果チュウゴクオナガコバチの寄生率は78.184.0%で熊本に比べて著しく高く、その他の寄生蜂の合計寄生率は3.34.5%であった。チュウゴクオナガコバチ終齢幼虫の生存率は、6月5日96.798.5%、11月13日34.760.4%であった。これらのことから、熊本におけるチュウゴクオナガコバチの増殖遅延の重要な原因の一つは、随意的高次寄生者の二次寄生による終齢幼虫期の高い死亡であると推察された。
麻酔及び手術侵襲による呼吸筋の疲労がガス交換能に及ぼす影響

上腹部手術後はガス交換の場である肺に直接手術侵襲が及ばないにもかかわらず、術後数日間に渡ってPa【O_2】が低下し、その上術後肺合併症の発生率の高いことが知られている。近年では、呼吸不全は呼吸筋不全に由来するといわれており、肺機能検査に呼吸筋の疲労という新しい概念が導入されて来た。報告者は上腹部手術症例を対象として、手術前後における呼吸筋の疲労の推意、更に、麻酔および手術侵襲に由来する呼吸筋の疲労がガス交換能に及ぼす影響などについての検討を行った。上腹部手術患者を対象として、術前に各種の肺機能検査を行うとともに、吸気負荷を与えた際の横隔膜,胸鎖乳突筋,肋間筋などの筋電図の活動電位を採取し、次いでbandpass filterを用いてH/L比を算出した。更に、吸気負荷により呼吸筋を疲労させた後に、single及びmultiple【N_2】testなどの測定を再度行い、呼吸筋の疲労がガス交換能に及ぼす影響を測定した。同様の測定を術後にも行った。(1)手術前より老人では成人に比して、吸気負荷に耐えられなくなる時間は有意に短く、更に、H/L比の減少度が強かったので、術前より呼吸筋は疲労しやすい状況にある事が示唆された。(2)上腹部手術後には呼吸筋の疲労度が増強することが、筋電図の解析により推測された。しかし、疲労の程度、及び回復状況は呼吸筋によって異なることが推測された。(3)手術の前後において、吸気負荷後は肺内の不均等換気が増強したので、呼吸筋の疲労はガス交換能を悪化することが示唆された。(4)以上の結果より、術前術後において呼吸筋の疲労現象を測定することは、麻酔及び手術侵襲が呼吸器系に及ぼす影響を知る上において、有用な検査法と思われた。術後肺合併症の発生頻度の高い上腹部手術例を対象として、術前の呼吸筋の疲労状況と、それがガス交換能に及ぼす影響を検討し、以下の結果を得た。被検者に吸気負荷を与えて呼吸筋の疲労を招来した。疲労状況は筋電図を採取し、周波数分析によりH/L比の推移により把握した(H/L比の減少は疲労を示唆する)。ガス交換能への影響は血液ガス、Single【N_2】TestにおけるΔ【N_2】、更に申請器である医用質量分析装置を用いての不活性ガスなどにより検討した。成人に比して吸気負荷により各種呼吸筋におけるH/L比が著しく低下した事により、老人では術前より呼吸筋が疲労しやすい状況にある事が窺われた。又、呼吸筋が疲労した際にはPa【O_2】の低下並びにΔ【N_2】が較大する傾向を得た。申請器の購入が遅れた為、不活性ガスを中心とした解析については未だ十分なデータを得ていないが、セットアップが終了したので、継続期間である61年度には結果を得られると思われる。
自己集合性ペプチドを用いた新規徐放剤の開発

薬物治療を行う際、患部に薬物を直接投与することが最も効果的である。網膜疾患においては、硝子体内投与が広く用いられているが、薬剤の効果持続期間の問題から頻回投与を必要とする場合が多い。そのため、長く効果が持続するような徐放剤の開発が急務となっている。我々は、自己集合性ペプチドに薬剤徐放能力があることを確認し、徐放された薬剤にその効果があることを確認した。また、開発した徐放剤が硝子体内投与可能であることも併せて確認した。網膜疾患に対する薬物局所投与方法として硝子体内投与が広く用いられている。しかし、単回投与による効果持続期間は短く、複数回投与が必要になる場合が多い。合併症、費用の点から考えて、より長く効果が持続するような徐放基材の開発が急務である。そこで、自己集合性ペプチドゲルに着目し、そのゲルの薬剤封入性と徐放性についてin vitroでの検討を行った。最終ゲル濃度が1, 0.7, 0.5, 0.3, 0.1, 0.05%となる濃度のペプチドゲルそれぞれ200μLに対して12.5mg/mLに希釈したAvastin 100μLを混合し、1時間静置した。蒸留水を各ゲル上にのせ、10分後に蒸留水全量を回収し、そこに含まれているAvastinをELISAで定量し、そこからAvasitn封入率を算出した。また、薬剤封入実験実施後の各ゲル上に、BSSプラス1mLをのせた。その後、1ヶ月間適当な時期にそのBSSプラスを500μL回収し、回収後は、回収量と同量の新しいBSSプラスをゲル上に加えた。各時期の回収されたBSSプラス中に含まれるAvastinをELISAで定量し、その徐放性を評価した。Avastin封入率は、全てのゲル濃度において99%以上であった。さらに、薬剤徐放性については、ゲル濃度0.05, 0.1%における徐放挙動はそれぞれ、初期burst徐放Avastin量19, 33μg、1日のAvastin徐放量0.5, 1.3μg、封入されたAvastin全量徐放されるまでの期間およそ7, 2.5年であった。ゲル濃度0.3%以上においては、Avastinはほとんど徐放されなかった。昨年度は、自己集合性ペプチドゲルに着目し、そのゲルの薬剤封入性と徐放性についてin vitroでの検討を行った。本年は、ゲル封入に伴う薬剤活性への影響を検討した。また、ゲルの薬剤徐放性について、in vivo評価のための試験モデルの確認を行った。最終ゲル濃度が0.1%となる濃度のペプチドゲルそれぞれ200μLに対して12.5mg/mLに希釈したAvastin 100μLを混合し、1、2、3、4週間37°Cで静置した。各期間静置後、ゲル中よりAvastinを抽出した。そのAvastinのHUVEC細胞増殖抑制活性能をalamarblue assayを用いて定量評価した。また、最終ゲル濃度が0.1%となる濃度のペプチドゲルそれぞれ200μLに対して12.5mg/mLに希釈したAvastin 100μLを混合したゲルをウサギに硝子体投与を行い、1週間後の硝子体中に残存するAvastinが定量可能かを予備検討した。ゲルに封入されたAvastinのHUVEC細胞増殖抑制能は、未封入のAvastinの活性と同等であることが確認された。さらに、そのゲル自身には細胞増殖抑制能がないことも確認された。次に、ウサギを用いた予備試験において、硝子体中に残存していたAvastinを定量化することができた。昨年度までは、自己集合性ペプチドゲルに着目し、そのゲルの薬剤封入性と徐放性、さらにゲル封入に伴う薬剤活性をHUVEC細胞の細胞増殖抑制試験によりin vitroで検討を行った。本年は、ゲル封入に伴う薬剤活性をHUVEC細胞の遊走抑制試験によりin vitroで検討を行った。また、ゲルの薬剤徐放性について、in vivo評価のための試験を行った。最終ゲル濃度が0.1%となる濃度のペプチドゲルそれぞれ200&μLに対して12.5mg/mLに希釈したAvastin 100μLを混合し、1、2、3、4週間37°Cで静置した。そのAvastinのHUVEC細胞遊走抑制活性能をアンジオジェネシス血管内皮細胞遊走アッセイシステムを用いて定量評価した。また、最終ゲル濃度が0.1%となる濃度のペプチドゲルそれぞれ200μLに対して12.5mg/mLに希釈したAvastin 100μLを混合したゲルをウサギに硝子体投与を行い、1、2、3、4週間後にそれぞれ眼球摘出を実施した。

コントロールとして、12.5mg/mLに希釈したAvastin 100μLに生理食塩水200μLを加えた溶液を、同様に硝子体投与を行い、その後、1、2、3、4週間後にそれぞれ眼球摘出を実施した。ゲルに封入されたAvastinのHUVEC細胞遊走抑制能は、未封入のAvastinの活性と同等であることが確認された。次に、ウサギを用いた試験においては、コントロール同様、問題なくゲルを硝子体投与することが可能であることが確認された。薬物治療を行う際、患部に薬物を直接投与することが最も効果的である。網膜疾患においては、硝子体内投与が広く用いられているが、薬剤の効果持続期間の問題から頻回投与を必要とする場合が多い。そのため、長く効果が持続するような徐放剤の開発が急務となっている。我々は、自己集合性ペプチドに薬剤徐放能力があることを確認し、徐放された薬剤にその効果があることを確認した。また、開発した徐放剤が硝子体内投与可能であることも併せて確認した。申請時、2年目はin vivo試験試験を予定していたが、その予備実験だけに留まった。だだし、当初予定していなかった徐放基材の封入薬剤に対する影響を評価することができ、目的に対しては大きな遅れではない。網膜硝子体本年度の結果を元に、有硝子体眼・無硝子眼ウサギモデルを用いたin vivoでの自己集合性ペプチドゲルのAvastin徐放性の評価を行う。また、ゲル封入によるAvastin活性評価について、細胞増殖抑制活性だけではなく、遊走活性抑制能、管腔形成抑制能についても検討を継続する。申請時、初年度はin vitroでの評価を行うとしており、その評価を完了することができたため。当初の予定より、in vivo試験のn数が少なくなったため。本年度の結果を元に、有硝子体眼ウサギモデルを用いたin vivoでの自己集合性ペプチドゲルのAvastin徐放性の評価を行う。その後、in vivo試験から得られた結果を元にし、自己集合性ペプチドゲルとAvastinのより最適な混合組成を再度検討し、またそれをin vivoで評価する。動物のn数を増やし試験を行うため、動物購入費、さらには維持費、薬剤購入費が必要となる。また、徐放基材の購入も必要である。当初の予定より、効率的かつ迅速に結果を得ることが出来たため、試薬代などの費用が抑えられた。次年度以降は動物を用いた試験を行うため、動物購入費、さらには維持費、薬剤購入費が必要となる。また、徐放薬剤・基材の購入も本年度同様、必要である。
細胞内調節因子が主導する植物イオン輸送体の階層的機能統御の解明

植物は乾燥・脱水・塩害などの環境変化にさらされていることから恒常性維持は生存に重要である.それを担う植物イオン輸送体は養分吸収,浸透圧調節,膜電位形成,細胞内酵素の活性化と不活化などに直接関与して恒常性の維持,増殖と分化において重要な役割を担っている.本研究では,これまで申請者が行ってきたイオン輸送体に関する結果に基づいて,未解明となっているイオン輸送体の機能と役割とその統御の機構の解明をはかる.イオン輸送体を一括して調節する細胞内分子の同定と作用機構の解明をめざし、植物におけるイオン輸送体の機能発現に至る統御機構の解明をすすめる.植物は乾燥・脱水・塩害などの環境変化にさらされていることから恒常性維持は生存に重要である.それを担う植物イオン輸送体は養分吸収,浸透圧調節,膜電位形成,細胞内酵素の活性化と不活化などに直接関与して恒常性の維持,増殖と分化において重要な役割を担っている.本研究では,これまで申請者が行ってきたイオン輸送体に関する結果に基づいて,未解明となっているイオン輸送体の機能と役割とその統御の機構の解明をはかる.イオン輸送体を一括して調節する細胞内分子の同定と作用機構の解明をめざし、植物におけるイオン輸送体の機能発現に至る統御機構の解明をすすめる.
ポーリネラ・クロマトフォラの珪酸沈着と被殻構築に関わるタンパク質の同定と進化

前年度はシリカバイオミネラリゼーションの進化を探るため、新規に確立したポーリネラ・クロマトフォラの株を用いてトランスクリプトーム解析を行い、データベースから珪酸質被殻関連タンパク質を探索し、シリカトランスポーター遺伝子を同定した。シリカトランスポーターはこれまでに、ストラメノパイル系統群に属する珪藻とオピストコンタ系統群の襟べん毛虫からのみ報告であったが、今回リザリア系統群に属するポーリネラにおいて初めて同定した。しかし、アミノ酸配列は多様性が高く、今回同定したシリカトランスポーターが細胞膜上もしくは珪酸沈着小胞の膜上に存在するか否かはわかっていない。そこで、本年度はシリカトランスポーターに対する抗体の作成を試みた。ペプチド抗体および発現タンパク質を用いたポリクローナル抗体の作成を試みたが、ウエスタンブロット及び前年度に確立した間接蛍光抗体法を用いた細胞染色の結果、特異性の高い抗体は作出されなかった。さらに、新規に確立した増殖速度の比較的早い株を用いてポーリネラを大量培養し、単離珪酸質鱗片からタンパク質を抽出してLC-MS/MSを用いて同定を行った結果、新規被殻関連タンパク質が前年度に同定されている。しかし、SDS-PAGEの結果では、新規珪酸質被殻関連タンパク質を含むであろうバンドが複数検出されており、さらにたくさんのタンパク質同定をする必要があると考え、LC-MS/MSにおける試料作成や分析条件の改良を行った。その結果、さらに多くのタンパク質を単離鱗片から検出することができた。現在、バイオロジカルレプリケートをとり、論文投稿の準備中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。【研究の目的】ポーリネラ・クロマトフォラにおいて(1)珪酸の取り込みに関わるシリカトランスポーター遺伝子と、珪酸沈着に関わるタンパク質を同定すること、(2)セメント様接着物質を同定し、その動態を明らかにすることで、殻構築過程の一端を解明することを目的とした。【珪酸取り込みに関するタンパク質の同定】ポーリネラにおけるトランスクリプトームデータから珪藻のSit、イネ科植物のlsi、および海綿動物のnbcsaの各シリカトランスポーター遺伝子と相同性のある配列をピックアップした結果、珪藻のsitに相同な配列の取得に成功した。珪藻のsitと相同性を示した配列において、SOSUIやTMHMMのプログラムを用いて膜貫通領域を予測した。先行研究により、珪藻は10回の膜貫通領域を持っていることが知られている。しかし、今回ポーリネラのシリカトランスポーターと予測された配列は珪藻の半分である5回の膜貫通領域が予測された。このことから、ポーリネラのシリカトランスポーターは2量体を形成して機能している可能性が示唆された。【珪酸被殻関連タンパク質の同定】細胞を湿重量で1g用意し、フレンチプレスで破砕し、複数回の低速遠心により珪酸質鱗片を回収した。こうして集めた鱗片を高濃度EDTA、NaCl、尿素、SDS、フッ化水素酸による段階的な処理によりタンパク質抽出を行った。この結果、特異的バンドが得られたため、これらのバンドを切り出して質量分析を行った。この結果同定できたタンパク質のアミノ酸配列の完全長を決定するため、5',3'Raceを行った。この新規タンパク質は既知のタンパク質のいずれとも相同性を示さなかった。このタンパク質に関して局在・機能解析を行うため、大腸菌によるタンパク質大量発現系を用いてポリクローナル抗体の作成を試みているところである。25年度は、珪酸の取り込みに関わるシリカトランスポーター遺伝子の探索、珪酸被殻関連タンパク質の同定に精力的に取り組み、それぞれ成功したのでおおむね順調に進展しているといえる。25年度の成果として、複数の珪酸質鱗片関連タンパク質の同定することができた。

また、すでにそれぞれのタンパク質の局在・機能解析のため、抗体作成に取り組み始めている。26年度中に設定した目的を達成できる見込みがあり、研究計画の変更は必要ないと考えている。
暗順応・明順応・perimetryの研究

暗順応下でも明順応下でも正確に応範囲の静的視野測定ができる様に赤外線TVモニタ-による固視観察システム,単色光刺激システムなどを組み込み市販の投影式の中型自動視野計を改造した。これを用いた正常者の結果からは杆体系及び錐体系感度分布の特徴を示すプロクアイルが得られた。さらに杆体系及び錐体系の特徴的な感度分布がほぼ全視野にわたって測定可能であった。網膜色素変性症ではtwoーcolor perimetryにより2つのsubtypeに分類することに成功し患者のカウンセリングに対し極めて有用であった。錐体デイストロフィでは電気生理学的には検出できなかった杆体系の機能障害が検出され錐体デイストロフィの診断に有用であった。裂孔原性網膜剥離の復位眼を検討した。その結果剥離網膜では鋭敏に杆体系感度の低下が示され術前の機能低下の評価に有用であった。復位後の感度回復は術後1ケ月までは急速であったが、以後は緩徐であり、3ヶ月までは杆体系の感度の回復の方が遅った。術後の感度回復は患者の年齢剥離の高さ,範囲とは相関しなかった。剥離の持続期間が長ければ錐体系の感度回復は悪い傾向を示した。黄斑部剥離を伴う場合,黄斑部の錐体系感度は術後早期にほとんど正常に回復するが視力はその時点では正常に回復していないことがあった。その場合、foveal cone densitometryの結果からは錐体視細胞外筋の機能低下が示唆された。上記の研究に加え、foveal cone densitometryの測定法をさらに改良した。すなわち従来本法における測定誤差の原因として大きく関与していた測定中の眼の動きや光源の変動による影響に対して参照光の適切な利用によってこれらの影響をほぼ完全に除外することが出来るよう改良した。これを正常者や病眼の錐体視物質の再生特性測定に用いて高精度の測定が可能となった。暗順応下でも明順応下でも正確に広範囲の静的視野測定ができる様に,赤外線TVモニタ-による固視観察システム,単色光刺激システムなどを組み込み,市販の投影式の中型自動視野計を改造した。これを用いた正常者の結果からは,杆体系及び錐体系感度分布の特徴を示すプロファイルが得られた。また,杆体系及び錐体系の特徴的な感度分布がほぼ全視野にわたって測定可能であった。暗所下でのtwoーcolor perimetryが可能であり,その結果も正常者では理論どうりの値を示し,暗順応下でのphotoreceptor mediationも決定することができた。測定結果の表示も,既存のプログラムでは数字だけで非常にわかりにくいので,測定点以外の部位は補間法で表示するようにし,その結果もグレ-スケ-ル,線画法などで立体的に理解できるようにした。これらの手法を用いれば,静的視野に異常をきたす眼疾患の機能解析に有用な情報な情報を与えると考え,網膜色素変性症,錐体ディストロフィ-などに応用した。その結果,網膜色素変性症では,Twoーcolor perimetryにより,2つのsubtypeに分類することに成功し,患者のカウンセリングに非常に有用であった。錐体ディストロフィ-では,電気生理学的には検出できなかった杆体系の機能障害が検出され,論義のある錐体ディストロフィ-,錐体一杆体ディストロフィ-の異同に有力な情報を与えると考えられた。昨年度に続き裂孔原性網膜剥離の復位眼の錐体系,杵体系視野を経時的に測定した。

その結果,網膜剥離では剥離の高さが低くても,鋭敏に杵体系感度低下として表現され、modified Humphrey Fieed Analyzer(HFA)による明順応・暗順応perimetryは術前の機能低下の評価に有用であると考えられた。復位後の感度回復は術後1ケ月までは急速であったが、以後は緩徐であり、3ケ月までは杵体系の感度の回復の方が遅れた。術後の感度回復は患者の年齢、剥離の高さ、範囲とは相関しなかった。剥離の持続期間が長ければ錐体系の感度回復は悪い傾向を示した。検眼鏡的に剥離のない部位でも、動的視野検査では検出することが困難な網膜機能不全による感度低下を示すことが観察された。黄斑部剥離を伴う場合,黄斑部の錐体系感度は術後早期にほとんど正常に回復するが視力はその時点には正常に回復していないことがあった。その場合foveal cone densitometryの結果からは錐体視細胞外節の機能低下が示唆された。本年度は上記の研究に加えFoveal coneDensitometryの測定法をさらに改良した。すなわち従来本法における測定の不正確性に関与する原因の一つであった測定中の眼の動きや光源の変動による影響に対して参照光の適切な利用によってこれらの影響をほぼ完全に補償できることを明らかにするとともに、これを正常者の錐体視物質の再生特性測定に用いて高精度の測定が可能であることを示した。
イノシトール三リン酸受容体ファミリーの発現と機能に関する研究

3種類のIP_3受容体タイプの構造・機能・発現を解析した。1.アミノ末端側734アミノ酸に部位特異的変異を導入してIP_3結合領域を解析した。3つの負のリン酸基をもつIP_3の結合には塩基性アミノ酸Arg-265、Lys-508、Arg-511が必須であり、Arg-568のGln変異ではIP_3(1,4,5-IP_3)とともに1,3,4,5-IP_3との親和性が低下した。2.アルモジュリン結合領域を解析した。タイプ1ではcAMP依存性キナーゼの基質Ser-1588の近傍のLys-1564からArg-1585の配列が結合に必須であった。タイプ2の類似した配列も結合した。タイプ3では類似した配列がなくカルモジュリンによる制御の違いが示唆された。3.IP_3誘導Ca^<2+>放出(IICR)のキネティクスを精製タイプ1受容体/人工リポソーム系でfluo-3を用いて解析した。IICRは二相性(速い相(f相)と遅い相(s相)で、正の協同性(Hill係数1.8±0.1)を示した。f相はIP_3濃度依存的なCa^<2+>放出の増加(量子的放出)を示したがs相ではほぼ一定であった。これより、IP_3受容体は2つの結合状態をもち、相は低親和性、s相は高親和性の状態であることが示唆された。4.カビの代謝産物の一種であるアデノフォスチン(AP)は、強力なアゴニストで、IICRと類似したキネティクスを示したが、協同性(Hill係数3.9±0.2)が高かった。IP_3結合では協同性は見られないが(Hill係数1.1、Ki=41nM)、APは正の協同性、(Hill係数1.0、Ki=10nM)を示した。5.神経系では、タイプ3は小脳のバーグマングリアやアストロサイト、海馬のアストロサイトに発現することを明らかにした。これはニューロンに特異的に発現するタイプ1とは対照的である。6.各タイプが組織特異的に発現することを明らかとした。また、複数のタイプが共発現する細胞ではヘテロ4量体を形成することを明らかとし、IICRの多様性を示唆した。