hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アナンダミドと関連脂肪酸アミド化合物の体内動態及び生理機能の解析

カンナビノイド受容体の内在性リガンドとして知られるアナンダミドと関連脂肪酸アミド化合物の動物組織における生合成および分解に関与する3種類の酵素の解析を行なった。その結果、(1)新規N-アシルトランスフェラーゼを発見し、(2) N-アシルホスファチジルエタノールアミン・ホスホリパーゼDのリン脂質による活性化を見出し、(3) N-アシルエタノールアミン酸性アミダーゼの触媒機能に重要なアミノ酸残基を同定するなどの成果を得た。カンナビノイド受容体の内因性リガンドとして見出されたアナンダミドを含む種々のN-アシルエタノールアミン(長鎖脂肪酸のエタノールアミド)は、動物組織中で生体膜のグリセロリン脂質から2段階の酵素反応で合成される。この反応の第一段階を触媒するホスファチジルエタノールアミンN-アシル転移酵素のタンパク質としての実体はこれまで不明であった。我々は、レシチン・レチノール・アシル転移酵素とホモロジーを示す機能未知の遺伝子(仮称RLP-1)が同酵素活性を示すことを初めて見出した。すなわち、RLP-1のcDNAをラット組織からクローニシグし、組換え体を哺乳動物細胞COS-7で発現させ、発現した酵素がホスファチジルコリンの脂肪酸鎖をボスファチジルエタノールアミンに転移してN-アシルポスファチジルエタノールアミンを生成することを発見した。しかしながら、Ca^<2+>により活性化されないことや可溶性であること、ラットの精巣で際立って強く発現していることなどから、脳などで発現している既知の膜結合性、Ca^<2+>依存性のN-アシル転移酵素とは異なる酵素であることが示された。N-アシルエタノールアミン合成経路の第二段階を触媒するボスホリパーゼD型酵素(NAPE-PLD)についても組換え体を大腸菌で過剰発現させて、高度に精製した標品を用いて触媒活性を検討した。その結果、NAPE-PLDは生体膜抽出脂質やボスファチジルエタノールアミンによって活性化すること、及び脂質存在下ではCa^<2+>による活性化作用が減弱することが判明した。カンナビノイド受容体の内因性リガンドとして見出されたアナンダミドを含む種々のN-アシルエタノールアミン(NAE)は、動物組織中で生体膜のグリセロリン脂質から2段階の酵素反応で合成される。この反応の第一段階を触媒するボスファチジルエタノールアミンN-アシル転移酵素の実体は依然として不明であるが、我々は、同じ反応を触媒する別酵素を発見し、Ca^<2+>-非依存性N-アシルトランスフェラーゼと名付けた。同酵素のcDNAをラット、マウス、ヒトからクローニングし、組換えタンパク質をCOS-7細胞で発現させたところ、いずれもCa^<2+>-非依存的に同反応を触媒した。また、構造類似タンパク質の間で高度に保存されているヒスチジン及びシステイン残基が触媒に必須であることや、N末端ドメインが膜との結合もしくはタンパク質間相互作用に関与する可能性を見出した。一方、NAEの分解については、遊離脂肪酸とエタノールアミンへの加水分解が主要経路であることがわかっている。我々が以前に発見したNAEを加水分解する酸性アミダーゼはリソソーム酵素のひとつであるが、その機能と発現分布についての検討を進めた。本酵素の至適pHは4.5前後であるが、グルタミン酸-195の変異によりpH依存性が変化することから、この残基がpH依存性の決定因子のひとつであることが示唆された。さらに、本酵素のペプチド鎖の限定分解による活性化が自己触媒的に生じることや、ヒトでは前立腺組織や前立腺がん細胞で強く発現していることを明らかにした。
Crinivirus属ウイルスのゲノム解析,抗血清の作製,媒介昆虫特異性の解析

キュウリ黄化病はオンシツコナジラミで媒介され、わが国のハウス栽培や露地栽培のキュウリやメロンで多発している。また欧米でも広く発生しているが、これまでそのゲノム構造の解析や全塩基配列に関する報告はなかった。また、その病原ウイルスのキュウリ黄化ウイルス(Cucumber yellows virus, CuYV)は純化できないため、検出用の抗血清が作製されていない。そこで本研究では、まずCuYVの感染植物からウイルス由来の複製型二本鎖RNAを抽出し、PCRとクローニングに用いることが出来ることを示した。さらにこの方法に基づき、CuYVについては約1万5千塩基ものゲノムRNAの塩基配列を世界に先駆けて決定し、CuYVがClosterovirus科でコナジラミで伝播されるCrinivirus属のメンバーであることを明らかにした。また、インドネシアで初の発生を報告した。しかし、CuYVの媒介虫であるオンシツコナジラミからPCR法でCuYVの検出を試みたが、成功しなかった。さらに、パキスタンのウリ科作物では、Crinivirusの発生は確認できなかった。一方、トマトにおいてやはりオンシツコナジラミで媒介されるトマトインフェクシャスクロロシスウイルスを見出し、わが国で初の発生を報告した。このウイルスの発生状況を調査したところ、栃木県と群馬県で広く発生しており、トマトでの病徴が黄化であることから今までは栄養障害として見過ごされてきた可能性が強い。さらに、未だに純化されていない植物病原ウイルスの遺伝子を二本鎖RNAからクローニングして抗血清を作製出来ることを確認するために、ニンジンの潜伏ウイルスを材料にして実験を行った、その結果、この方法により難純化ウイルスに対する抗血清が作製可能であることが示された。キュウリ黄化病は25年以上も前に初発生が報告されて以来、各地のハウス栽培のキュウリやメロンで主に発生してきたが、最近では愛媛県の露地栽培キュウリに発生して大きな被害をもたらしている。しかし、その病原ウイルス(cucumber yellows virus, CuYV)が純化できないため、検出用の抗血清すら作製されておらず、ゲノム構造も全く明らかになっていない。一方、研究代表者らはCuYVのHSP70遺伝子の塩基配列を決定しており、CuYVがClosterovirus科に属することを明らかにしている。このClosterovirus科には、アブラムシで伝播されるClosterovirus属とコナジラミで伝播されるCrinivirus属があり、CuYVはオンシツコナジラミで伝播されることから後者に属すると考えられている。しかし、Crinivirus属ウイルスについては、全塩基配列はわずかに世界で1例しか報告されおらず、植物ウイルスの中で分子生物学的性状の解析が最も遅れているウイルスグループである。そこで本年度は、このCuYVのRNAゲノムの全塩基配列を世界に先駆けて決定し、そのゲノム構造が既報のCrinivirusとほぼ同じであるがRNA1と2の大きさがが入れ替わった新規のものであることを報告した。また、日本では今まで発生が未確認であったTomato infectious chlorosis virus(TICV)を新たに見出し、その塩基配列の一部を決定するとともにPCRを用いた検出方法を報告した。TICVはCuYVと同様にオンシツコナジラミで媒介され、トマトでの病徴が黄化であることから今までは栄養障害として見過ごされてきた可能性が強い。キュウリ黄化病は各地のハウス栽培のキュウリやメロンで主に発生してきたが、昨年度は愛知県でもキュウリに発生して大きな被害をもたらしている。しかし、その病原ウイルスのキュウリ黄化ウイルス(cucumber yellows virus, CuYV)は純化できないため、検出用の抗血清すら作製されておらず,ゲノム構造も全く明らかになっていない。

そこで、研究代表者らはCuYVの感染植物からウイルス由来の二本鎖RNAを抽出し、PCRあるいはクローニングに用いることが出来ることを示した。本年度はこの方法によりCuYVの全塩基配列を決定し、CuYVがClosterovirus科Crinivirus属のメンバーであるが,今までに知られていないゲノム構造を有することを明らかにした。Closterovirus科には、アブラムシで伝播されるClosterovirus属とコナジラミで伝播されるCrinivirus属があり、CuYVはオンシツコナジラミで伝播されることからも後者に属すると考えられている。そこでさらに本年度は、このCuYVの媒介虫であるオンシツコナジラミからPCR法でCuYVの検出を試みたが,成功しなかった。また、日本では発生が未確認であったTomato in fectious chlorosis virus, TICV)を新たに見出し、その塩基配列の一部を決定するとともにPCR法を用いた検出方法を報告した。TICVはCuYVと同様にオンシツコナジラミで媒介され、トマトでの病徴が黄化であることから今までは栄養障害として見過ごされてきた可能性が強い。さらに、東南アジアで黄化症状を示すキュウリからCuYVの検出を試みたところ、インドネシアとベトナムのサンプルからPCR法でCuYVが検出された。このことから、Crinivirusは最近になって広く東南アジアに分布するようになったと考えられた。キュウリ黄化病は、わが国のハウス栽培や露地栽培のキュウリやメロンで多発している。また欧米でも広く発生しているが、アジアでの発生の報告はこれまでな:かった。そこで昨年度、東南アジアでの発生を確認して報告したのに続き、本年度はパキスタンのウリ科作物について調査したがその発生は確認できなかった。一方、その病原ウイルスのキュウリ黄化ウイルス(Cucumber yellows virus,CuYV)は純化できないため、検出用の抗血清が作製されていない。本研究でCuYVの感染植物からウイルス由来の二本鎖RNAを抽出し、PCRとクローニングに用いることが出来ることを示した。本年度はまた、未だに純化されていない植物病原ウイルスの遺伝子を二本鎖RNAからクローニングして抗血清を作製出来ることを確認するために、ニンジンの潜伏ウイルスを材料にして実験を行った。その結果、この方法により難純化ウイルスに対する抗血清が作製可能であることが示された。本研究により、CuYVの全塩基配列を決定し、CuYVがClosterovirus科でコナジラミで伝播されるCrinivirus属のメンバーであることを明らかにした。そこでさらに本年度は、このCuYVの媒介虫であるオンシツコナジラミからPCR法でCuYVの検出を試みたが、成功しなかった。また、日本では発生が未確認であったTomato infectious chlorosis virus,TICV)を新たに見出し、その塩基配列の一部を決定するとともにPCR法を用いた検出方法を報告したので、TICVの発生状況を調査したところ、栃木県と群馬県で広く発生していた。
非双曲型力学系に関する大偏差原理の研究

本年度は、まず慶應大学の篠田万穂氏との共同研究において、広いクラスの非マルコフな区分単調区間写像(piecewise monotonic interval map)の最大エントロピー測度が(大偏差原理の成立を示すうえで重要な役割を果たす)ある種のギブス性を持つことを確認した。この結果の一部は論文としてまとめ、専門誌に投稿中である。その後、広島大学の鄭容武氏および慶應大学の高橋博樹氏との共同研究において、区分単調区間写像に対して、最大エントロピー測度が上記のギブス性を持ち、かつ周期点に重みを持つ不変測度が最大エントロピー測度のサポート上の不変測度の中で稠密であるという仮定のもとで最大エントロピー測度をリファーレンス測度として大偏差原理が成立することを示した。この結果は広いクラスの区分単調区間写像に対して適用可能であり、特に今までに大偏差原理の成立が知られていなかったlinear mod 1-transformationやgeneralized beta-transformation、および単調なピースが2つであるような区分単調区間写像に適用可能である。証明には区分単調区間写像に関するMarkov Diagramを用いているが、このMarkov Diagramは高次元の区分的拡大写像(piecewise expanding map)に対しても研究が進んでいる。従って本年度開発したMarkov Diagramを用いた大偏差原理の研究手法を用いることにより、高次元区分的拡大写像に対する大偏差原理の研究も進展することが期待できる。得られた結果は国内外の研究集会で発表した。概要において述べたように、今まで大偏差原理の成立が示されていなかった広いクラスの区分的単調区間写像に対して大偏差原理の成立を確認できた。さらにこの過程で開発したMarkov Diagramを用いる大偏差原理の研究手法は高次元の非双曲型力学系に対しても適用することが期待できる。以上を勘案して、おおむね順調に進展していると判断した。今後は本年度開発した大偏差原理の研究手法を用いて、高次元β変換を含む高次元区分的拡大写像に対して大偏差原理が成立するかどうかを考察する。これらの研究を円滑に行うために国内外の研究集会に参加し、得られた結果の研究発表および参加研究者との研究討論を行う。
ギガワット級単一アト秒パルス光源の開発と軟X線非線形光学実験への応用

軟X線領域においてギガワットクラスの出力を持つ単一アト秒パルス光源を実現するため,その励起レーザーとなる3波長・高出力光シンセサイザーの開発を行った. 3色の超短パルス光で構成される光シンセサイザー内のキャリアエンベロープ位相,相対位相ジッター,遅延ジッターを高精度で安定化させる事により,軟X線領域において高調波スペクトルの高強度化・強度安定化に成功した.また多波長ゲーティング法を拡張することで,円偏光を組み合わせた二波長ゲーティング法の開発に取り組み,ギガワット級単一アト秒パルス光を生成する新たな手法を実現した.高強度の単一アト秒パルス(isolated attosecond pulse; IAP)を発生させるための励起レーザーの導入と整備を行った.研究計画に従い,フロントエンドを1 kHzのチタンサファイヤレーザーで構築し,コンプレッサー前でビームを二分割し,一本をコンプレッション後にOPA励起に使用した.非圧縮のパルスはスライサーにより10 Hzに繰り返しを落とし,後段に設置したmulti pass amplifier (MPA)に入射し,増幅を行った.2JのYAGレーザーを用いることで,コンプレッサー後でパルス幅25フェムト秒,パルスエネルギー450 mJのチタンサファイヤレーザーを実現した.またOPA用のシード光の生成も成功しており,Dual-chirped optical parametric amplification (DC-OPA)に向けて,シード光およびポンプ光の準備までを完了した.一方,研究課題においてレーザー場内におけるキャリアエンベロープ位相(Carrier-envelope phase: CEP)が二波長合成レーザー場によって発生するIAPの生成頻度を決定する.CEPを固定できれば全ショットで高強度のIAPを生成できるよるが,10Hz程度の低繰り返しレーザーではCEPを制御・安定化させることは困難である.そこで新たなCEP安定化手法の開発にも着手し,原理実証実験までを行った.研究計画に従い,二波長レーザーシステムの増幅段の構築を行った.レーザーシステムのフロントエンドに1kHzの高繰り返しレーザーを用い,シードOPAの発生を行った.得られたシード光に音響光学素子を用いて任意の分散を与えパルス幅を伸張し,後段において10 Hzレーザーからの高エネルギーポンプ光(100 mJ)とのOPA増幅を行った.結果,シグナル+アイドラーで30 mJのOPA出力を得ることに成功した(変換効率40 %).さらにシグナル光(1.4 um)をプリズムコンプレッサーによりパルス圧縮を行い,27 fsのパルス幅を得ることに成功した.これら得られたOPAスペックは研究目的で示した目標値をクリアーしており,高強度二波長レーザーシステムの開発におおよその目処がついた.アト秒パルスの非線形光学実験において,装置を構成する多層膜ミラー群によって使用できる高調波波長が制限されるという問題があった.そこで外部民間会社と共同研究を行い,XUVから軟X線域において連続的に反射波長をコントロールできる多層膜ミラーの開発を行った.高次高調波ビームを用いた原理実証実験にも成功しており,得られた結果を用いて特許出願を行った(出願番号:PCT/JP2014/57341,発明名称:多層膜反射鏡、分光装置、および高次高調波の分光方法).高強度アト秒パルス・ビームラインの整備をおこない軟X線領域における非線形光学実験準備を進めた.また円偏光を用いた新たな赤外二波長ゲーティング法の開発を行い,極端紫外域において連続高調波スペクトルを得ることに成功した.研究実施計画に従い,高強度の単一アト秒パルスを発生させるための励起レーザーの整備を完了した.具体的には,低繰り返しレーザー(10-Hz)におけるキャリアエンベロープ位相(Carrier-envelope phase: CEP)安定化技術を世界で初めて確立し,シングルショットで600 mrad rmsの安定度を達成した.また開発されたレーザーの出力は400 mJ (25 fs),16 TW以上であり,CEP安定化された高出力レーザーとして世界最高の出力スペックを実現した.2波長合成レーザー場発生においては,800 nm光とOPAによって発生したシグナル光(1350 nm)の相対遅延ジッターをBOC法を組み合わせた動的制御により,300アト秒にまで低減することに成功した.さらにマッハツェンダータイプの2波長レーザーの遅延光路に,CWレーザーを使用した動的制御を組み込むことで,2波長パルス間の相対位相安定も600 mradに抑えらた.これらの成果により,単一アト秒パルスを全レーザーショットで安定に発生することが可能となった.一方,Dual-chirped optical parametric amplification (DC-OPA)法を用いた高出力IR光源開発においては,レーザー増幅の原理実証にも成功し,当初の目標値であった1.4 umにおいて,パルス幅30 fs,パルスエネルギー20 mJ以上を達成した.本レーザースペックは,超短パルスのIR光源の出力エネルギーとしては世界最高値となる.高強度の単一アト秒パルス発生のための励起レーザーの開発が完全に完了し,実際の高調波発生実験及び利用実験に着手している段階であり,おおむね予定通りの進捗状況であると考える.また数値シュミレーションを用いて,利用実験で対象となる非線形現象からの信号量等の諸特性の検討を完了している.高出力光シンセサイザーの多色化及び高出力化に取り組んだ.2波長により構成されていたシンセサイザーに,OPAから出力されたアイドラー光を加えることで3波長化し,各パルスの時間遅延ジッター,相対位相を高精度で制御することに成功した.

各パルス特性として,メインポンプパルス800 nm, 25 fs, 45 mJ,シグナルパルス2350 nm, 35 fs, 6 mJ,アイドラーパルス1950 nm, 40 fs, 4 mJ,が得られており,遅延ジッターとして20アト秒,相対位相ジッターとして600 mradを達成している.また各パルスのキャリアエンベロープ位相も安定化かされており,レーザー全ショットで同一形状の電場を得ることができる.光シンセサイザーのパルスエネルギーとして55 mJが得られおり,これまで実現されたシンセサイザー出力として世界最高値を実現した.開発したシンセサイザーを用いて実際に高調波発生実験を行い,発生する高調波の出力及びスペクトル形状の安定化が確認された.本結果は,シンセサイザーの内の電場が全ショットで安定化されていることを間接的に示す結果である,本シンセサイザーにより得られる電界形状は,そのパルス中心時間近傍において3フェムト秒のパルス幅を持つチタンサファイヤレーザー光と同程度となる.つまり本シンセイサイザーを用いることで,軟X線域において100アト秒台のパルス幅を持つ単一アト秒パルスが,サブマイクロジュールの出力で得ることが可能となる.本助成で目標としたアト秒出力がサブギガワットであったが,新しい高出力シンセサイザーによりギガワット級の軟X線アト秒パルス光源実現への見通しが得られた.軟X線領域においてギガワットクラスの出力を持つ単一アト秒パルス光源を実現するため,その励起レーザーとなる3波長・高出力光シンセサイザーの開発を行った. 3色の超短パルス光で構成される光シンセサイザー内のキャリアエンベロープ位相,相対位相ジッター,遅延ジッターを高精度で安定化させる事により,軟X線領域において高調波スペクトルの高強度化・強度安定化に成功した.また多波長ゲーティング法を拡張することで,円偏光を組み合わせた二波長ゲーティング法の開発に取り組み,ギガワット級単一アト秒パルス光を生成する新たな手法を実現した.計画通りに二波長レーザーシステムの開発が進んでいるだけでなく,関連成果による特許出願,新しい高強度アト秒パルス発生法の実証といった研究計画で予定した以上の成果が得られている点を鑑みて,おおむね順調な進捗であると考える.発生した単一アト秒パルスのパルス幅測定を, FROG-CRAB法を用いて行う.またアト秒パルスの出力エネルギー測定を行い,アト秒パルスの集光光学系を整備した後,数値シミュレーションにて検討しているHe原子を用いた非線形光学実験に着手する.28年度が最終年度であるため、記入しない。レーザー工学二波長レーザーシステムの整備を続けると共に,発生する高強度アト秒パルスの出力安定度を向上するため,低繰り返しレーザーにおける搬送波崩落線位相の制御法を検討する.また光子エネルギー100 eV近傍における高次高調波発生実験を行う.アト秒非線形
ゾルーゲル法による無機超微粒子含有無機/有機ナノ複合膜の合成と溶媒センシング機能

本研究課題では、表面にポリマーを化学結合(グラフト)した無機超微粒子の存在下でゾル-ゲル反応を行うことにより、無機超微粒子がマトリックスゲル中にナノレベルのオーダーで均一に分散した、可撓性のある無機/有機複合膜を合成した。さらに、得られた無機/有機複合膜の表面にもポリマーをグラフトする反応について検討し、複合膜表面の特性を任意に制御する手法を確立して、種々の溶媒を選択的に吸着する性質、すなわち、溶媒センシング機能を付与する試みについて検討した。アゾ基を導入したカーボンブラック(CB)を開始剤に用いたラジカルグラフト重合により、及びp-トルエンスルホン酸メチルを開始剤に用いたリビングカチオン重合の生長末端カチオンとCB粒子表面との反応により、ポリマーグラフト化CBを合成した。このようなCB粒子存在下でゾル-ゲル反応を行ったところ、CB粒子がゲル中に均一に分散した、深黒色の比較的柔軟な無機/有機複合膜を合成できることが明らかになった。合成したCB含有無機/有機複合膜の存在下で、ラジカル重合開始剤を用いてビニルモノマーの重合を行い、系内で生成する生長ポリマーラジカルを複合膜中に分散しているCB粒子に捕捉させることにより、対応するビニルポリマーが無機/有機複合膜表面にグラフトすることがわかった。得られたポリマーを表面グラフトしたCB含有無機/有機複合膜について、溶媒を選択的に吸着する性質、すなわち溶媒センシング機能をテストしたところ、浸漬溶媒に対する、CBのグラフト鎖の親和性と複合膜表面のグラフト鎖の親和性とが一致する場合は、溶媒の選択的吸着特性が増大することが明らかになり、無機/有機複合膜の液相吸着特性を任意に制御できる可能性が示唆された。本研究課題では、表面にポリマーを化学結合(グラフト)した無機超微粒子の存在下でゾル-ゲル反応を行うことにより、無機超微粒子がマトリックスゲル中にナノレベルのオーダーで均一に分散した、可撓性のある無機/有機複合膜の合成を目指す。さらに、得られた無機/有機複合膜の表面にも様々なポリマーをグラフトする反応について検討し、「濡れ性」や「吸着特性」等の複合膜表面の特性を任意に制御する手法を確立して、種々の溶媒を選択的に吸着する性質、すなわち、溶媒センシング機能を付与することを試みる。無機超微粒子としてカーボンブラック(CB)を選択し、マトリックスゲルの構成原料にはケイ素アルコキシドを用いて、平成12年度は、CB表面へのポリマーのグラフト化とゾル-ゲル法による無機超微粒子含有無機/有機複合膜の合成について検討した。その結果、アゾ基を導入したCB粒子を開始剤に用いて、N-ビニル-2-ピロリドンのラジカルグラフト重合を行うことにより、ポリ(N-ビニル-2-ピロリドン)を粒子表面にグラフトできることがわかった。また、p-トルエンスルホン酸メチルを開始剤に用いて、2-メチル-2-オキサゾリンのリビングカチオン重合を行い、生長末端カチオンをCB粒子表面と反応させることにより、CB表向にポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)をグラフトできた。この際、開始剤の量で、グラフト鎖の分子量及びグラフト量を精密に制御できることが明らかになった。次に、合成した各種のポリマーグラフト化CBの存在下でゾル-ゲル反応を行ったところ、酸触媒下で、良好な無機/有機複合ゲル膜を調製できることがわかった。また、未処理のCBを用いた系では、得られたゲルは脆く、製膜性も良くなかったのに対して、ポリマーグラフト化CBを用いた系では、CB粒子がゲル中に均一に分散した、深黒色の比較的柔軟な無機/有機複合ゲル膜が得られることが明らかになった。本研究課題では、表面にポリマーを化学結合(グラフト)した無機超微粒子の存在下でゾルーゲル反応を行うことにより、無機超微粒子がマトリックスゲル中にナノレベルのオーダーで均一に分散した、可撓性のある無機/有機複合膜の合成を目指す。

さらに、得られた無機/有機複合膜の表面にも様々なポリマーをグラフトする反応について検討し、「濡れ性」や「吸着特性」等の複合膜表面の特性を任意に制御する手法を確立して、種々の溶媒を選択的に吸着する性質、すなわち、溶媒センシング機能を付与することを試みる。平成13年度は、無機超微粒子としてポリマーを表面グラフトしたカーボンブラック(CB)を選択し、マトリックスゲルの構成原料にケイ素アルコキシドを用いて、ゾルーゲル反応により合成したCB含有無機/有機複合膜の表面にさらにポリマーをグラフトする反応と、複合膜の表面特性制御について検討した。合成したCB含有無機/有機複合膜の存在下で、ラジカル重合開始剤を用いてビニルモノマーの重合を行い、系内で生成する生長ポリマーラジカルを複合膜中に分散しているCB粒子に捕捉させることにより、対応するビニルポリマーを無機/有機複合膜表面にグラフトする反応について検討したところ、グラフト率(複合膜に対するグラフトしたポリマーの質量%)が3(8160)168%のものが得られた。また、得られたポリマーを表面グラフトしたCB含有無機/有機複合膜について、溶媒を選択的に吸着する性質、すなわち溶媒センシング機能をテストしたところ、浸漬溶媒に対する、CBのグラフト鎖の親和性と複合膜表面のグラフト鎖の親和性とが一致する場合は、溶媒の選択的吸着特性が増大することがわかった。従って、CB表面のグラフト鎖と複合膜表面のグラフト鎖とを適宜選択することにより、無機/有機複合膜の液相吸着特性を任意に制御できる可能性が示唆され、溶媒センサーへの応用も期待できる。
多元的政策スキームとガバナンス：ＰＲＳＰ体制とＨＩＶ／ＡＩＤＳ対策の交錯

本研究は、ウガンダを事例に、国際的な政策スキーム下に展開されるガバナンスの解明を目指すものである。当初は、貧困開発戦略文書(PRSP)体制とHIV/AIDS対策の交錯を通じて生み出されるガバナンスを扱う予定であったが、両者を関連づけた分析が予想以上に困難であると判明したため、対象をHIV/AIDS対策に絞ることにした。その上で、HIV/AIDS対策の下に、多様な行為主体が、領域を跨がる形で、多次元に展開する政策空間に参加し、多くの中心を持つ「多中心的ガバナンス」が形成されていることを、その特徴、それが政策運営に及ぼす影響、そこにおける権力作用、の3点についての分析を通じて明らかにした。その後、まずはウガンダのHIV/AIDS対策を事例として、多中心的ガバナンスの視座から、行為主体間とそれをとりまく全体の構造に見出せる権力作用の多面的な把握に向けて、各種権力概念の検討と分析枠組みの構築に取り組んだ。本研究は、PRSP体制とHIV/AIDS対策を対象として、複数の援助スキームが現在の被援助国のガバナンスに及ぼす影響の解明を目指すものである。しかし、現在の援助ガバナンスが、グローバルレベル・国家レベル・地方レベルと多元的に展開され、多数の行為主体が各レベルにおいて領域横断的に、かつ、他者との関係性を常に変化させながら参加していることから、両スキームが交錯する「政策空間」の分析が予想以上に膨大な作業となることが、研究が進展するにつれて明らかになった。そこで、まずはHIV/AIDS対策に焦点を絞ることが戦略的に有用と判断した。理論的枠組みについては、平成25年度前半に一層の精緻化を進め、「多中心的ガバナンス概念」を導入し、1その特徴、2それが政策運営に与える影響(利点と課題)、3そこにおける権力作用、を分析するための視座を特定した。この枠組みを元に、平成25年度の後半にはウガンダを事例とした現地調査の準備を進め、平成25年10月末11月末の1ヶ月間、および、平成26年2月中旬3月末の6週間の2回に分けて、カンパラとムバララにおいて、HIV/AIDS対策に関係する人々(計65名)を対象にインタビュー調査を行った。第1回目のインタビュー調査から得られた情報は、特に多中心的ガバナンスが政策運営にもたらす影響に関する理論枠組みの修正と、第2回目の調査のの質問内容の精緻化に繋がった。第2回目の調査から得られた情報によって、Power Cube(権力立方体)の考え方を出発点とする本研究の権力作用についての分析枠組みを修正すべきことが明らかとなり、その作業に着手した。これは同時に、「権力立方体」概念が、多面的に展開する権力作用を特定するには役立つが、特定された複数の権力作用をどう結びつけるのかを説明するものではないことを意味しており、当該概念の限界を明らかにすることにも繋がった。第一に、国際開発一般、アフリカ国家論・市民社会論、PRSP(貧困削減戦略文書)体制、HIV/AIDS対策の四分野における文献リストを作成し、それをもとに資料収集を行い、先行業績を総括した。加えて、グローバル・ガバナンス論も批判的に検討した上で、特にウガンダにおいて、PRSP体制とHIV/AIDS対策という複数のグローバルな政策対応が受け入れ国に及ぼす影響の解明に向けた作業仮説と分析枠組みを構築した。その成果を`Governance of Development in African Countries under the Plural Aid Schemes: What is Emerging at the Confluence of the PRSP Approach and HIV/AIDS Policies?'にまとめた(University of Tokyo Journal of Law and Politics, Vol. 9に掲載予定)。第二に、アフリカ諸国と歴史的に密接な関係にあるEUを取り上げ、現在の国際開発援助政策の潮流と、その下での個別ドナーの具体的戦略を分析した。この作業の成果は、元田結花(2012)「EUの国際開発援助政策に見る規制力の限界:利他性・規範性の後退」遠藤乾・鈴木一人編『EUの規制力』日本経済評論社、221ー240頁にまとめた(平成24年2月公刊)。第三に、平成24年9月より在外研修の機会を得ることが確定したので、受入予定機関である英国ウォーリック大学政治・国際学部で関連する研究に従事しているスタッフと連絡を取り、ウガンダでの長期の現地調査に向けた準備に着手した。同時に、平成24年2月3月に予定していた同国での短期の現地調査は、実施期間を次年度以降に延長し、数ヶ月単位で、地方を含めた現地調査を複数回行う形に修正することにした。本研究は、当初、PRSP体制とHIV/AIDS対策を対象として、複数の援助スキームが被援助国のガバナンスに及ぼす影響を分析することを目指していた。しかし、両スキームが交錯する「政策空間」の把握が予想以上に困難であることから、HIV/AIDS対策の分析を先行させる方針を維持し、今年度は、前年度にウガンダで行った2回のインタビュー調査の結果を分析することに力点を置いた。具体的には、これまでの研究の成果を踏まえ、HIV/AIDS対策で展開しているガバナンスを「多中心的ガバナンス」ととらえ、1その特徴、2それが政策運営に与える利点と課題、3そこにおける権力作用、の三点を明らかにしていった。問題なく分析概念に当てはめられる場合が多いものの、1については、必ずしも個別の行為主体が規制の担い手とは限らない場合をどう扱うのかという課題や、規制、権能、管轄権、主権と権力といった関連する概念をより厳密に扱わなければ、3との関係で不必要な重複を招くという問題が明らかになった。これは、従来の「多中心的ガバナンス」概念の精緻化の必要性を示すことにもつながった。

3についてはまた、当初依拠する予定であった「権力立方体」概念では、多元的な政策過程のそこかしこで作用している権力の形態・次元・空間の三点を有機的に結びつけて分析することは難しいことが分かり、代わりに各種権力形態と権力空間を別個に、各次元で見ていくことにした。これは同時に、分析概念としての権力立方体概念の限界を指摘することにもつながった。以上と並行して、文献調査を中心にPRSP体制の動向を追っていったが、ウガンダも含め多くの国でいわば「ポスト・PRSP体制」への移行が近年急速に進んでいることが明らかになった。今後、PRSP体制を本研究の分析枠組に取り込むことは非常に困難になることから、以後、HIV/AIDS対策に対象を絞ることにした。本研究は、HIV/AIDS対策のあり方を「多中心的ガバナンス」と捉え、ウガンダを事例に、1その特徴、2それが政策運営に与える利点と課題、3そこにおける権力作用、を明らかにすることに主眼を置いている。今年度は、ウガンダにおける展開をフォローアップしながら、1については、「多中心的ガバナンス」の特徴を、規制主体とその中心性、関係セクターの数、展開する次元、管轄権の明確性、権威の階層性、主権の度合い、ダイナミズムの度合いの7点に着目する形でより精緻化して捉え、2については、多元的行為主体による協力・協調を通じたコストの削減や経験・情報の共有という政策運営上の利点よりも、活動の重複や複雑な利害対立の調整などの問題点の方がむしろ大きくなりうることを実例に則して論じた。しかし、3については、多面的かつ複雑な権力作用の抽出・整理を行ったものの、そこから何を見出すかのについては、明確な結論を得るまでには至らなかった。同時に、当該事例を改めてより広範な文脈に位置づけるために、開発援助ガバナンスにおいては、特にミレニアム開発目標(MDGs)から持続可能な開発目標(SDGs)への移行、ポスト貧困削減戦略文書(PRSP)体制への移行という近年の動向が、ウガンダにおけるHIV/AIDS対策に与える影響を検討した。一方、HIV/AIDS対策を一構成要素とするグローバル・ヘルス・ガバナンスの形で整理される議論との関係では、基金面で影響力の大きいアメリカの動向や、特に治療薬の供給面において、国際機関における官民連携の動きや、世界貿易機関体制がもたらす最新の影響についても、分析に追加した。このように作業は進展したが、権力作用分析の部分の作業に区切りをつけられず、結論とあわせて今後の課題とせざるを得なかったことから、今年度中に目標としていた20万字程度のまとまった研究として公表することはできなかった。本研究は、ウガンダを事例に、国際的な政策スキーム下に展開されるガバナンスの解明を目指すものである。当初は、貧困開発戦略文書(PRSP)体制とHIV/AIDS対策の交錯を通じて生み出されるガバナンスを扱う予定であったが、両者を関連づけた分析が予想以上に困難であると判明したため、対象をHIV/AIDS対策に絞ることにした。
環境化学物質が引き起こす野生動物への免疫抑制と集団感染症へのリスク評価

当該研究では、「化学物質を起因とする野生動物の病態」の中で、特に「免疫抑制」に焦点をあて、その現状をフィールドレベルで調査・研究を行った。調査地域であるザンビア共和国では、鉱業活動の影響により、家畜であるウシやげっ歯類において、炎症性サイトカインや酸化ストレスマーカーの変動が明らかになり、重金属への曝露が免疫応答に影響を与えている可能性が示唆された。これら得られた免疫かく乱の結果と土壌中重金属濃度のGISの結果を併せて解析した結果、土壌の汚染分布と生物中蓄積濃度やMT発現量との間に相関は見られず、摂餌などのその他の要因の影響が強いことが示唆された。現在、アジア・アフリカ地域の経済発展は著しく、その環境汚染もまた、我々の予想を遥かに凌駕する速度で進行している。とりわけ、アフリカ地域の汚染状況は、極めて限られた情報しかなく、その独特で希少な生態系にどのような影響が出ているのか、また、ヒトにどのような被害が出ているのか未だ明らかでない。本研究では「化学物質を起因とする野生動物の病態」の中で、特に集団感染に関与している「免疫かく乱」に焦点をあて、その現状をフィールドレベルで調査・研究することを目的とした。調査対象地であるザンビア共和国において、野生動物および家畜であるウシを採材し、環境汚染物質の定量分析を行うと共に、環境汚染バイオマーカーであるMetallothionein(MT)及び免疫抑制因子の一つであるサイトカインの発現量解析を行った。まず、家畜であるウシに注目し、そのスクリーニングを行った結果、鉱業活動が盛んなKabweでは、他の地域に比べ、血中の鉛(Pb)濃度が有意に高く、更に、バイオマーカーであるMTや炎症性サイトカインの一つであるインターロイキン-6のmRNA発現量が有意に上昇していることが明らかになった。次に、野生ラットに注目し、同様のスクリーニングを行った結果、Kabweにおいて、他の地域に比べ有意にMTのmRNA発現量が上昇していたと共に、腎臓中のPb濃度と体重に負の相関が観察された。すなわち、KabweではPbを始めとする重金属類が、実際に生体レベルで炎症や体重増加抑制といった毒性影響を与えていることを示唆していた。これらの結果は、人間活動による環境汚染が、豊かな生態系を有するアフリカ大陸にわいても、その自然浄化力を超え、実際に野生動物に様々な影響を及ぼしていることを示唆するものであった。今後、アフリカにおける環境汚染の実態をより詳細に把握するとともに、他のどの地域にも当てはまらない生態系を有するアフリカ大陸における保全方法を確立していく必要がある。これら得られた免疫かく乱の結果と土壌中重金属濃度のGIS解析の結果を併せて解析した結果、土壌の汚染分布と生物中蓄積濃度やMT発現量との間に相関は見られず、摂餌などのその他の要因の影響が強いことが示唆された。
褥瘡再発予防に向けた治癒部アセスメント指標の探索―超音波診断装置を用いた検討―

臨床では褥瘡治癒部には健常皮膚と同様のケアが行われる。しかし治癒部の再発率は31.8%と高く、治癒後の表皮下組織の状態に適したケアを行う必要があると考えるが、未だ明らかではない。今回褥瘡治癒部を超音波診断装置(エコー)で観察し、褥瘡治癒部の修復過程を評価可能であるか検討した。褥瘡対策チームが治癒を確認した入院患者を対象とした。調査は1週間毎に行い、エコーを用いた褥瘡治癒部の観察およびエラストグラフィで治癒部の硬さを測定した。その結果、褥瘡治癒部では低エコー域ならびに無エコー域が観察された。エラストグラフィは骨突出部位での使用が困難だった。エコー所見と組織所見の一致を次の課題とし、検討を続ける。背景:臨床では褥瘡治癒部には健常皮膚と同様のケアが行われる。研究目的:褥瘡治癒部を超音波診断装置(エコー)で観察し、褥瘡治癒部の修復過程を評価可能であるか検討した。方法:褥瘡対策チームが治癒を確認した入院患者を対象とした。調査は1週間毎に行い、エコーを用いた褥瘡治癒部の観察、およびエラストグラフィでstrain ratio値を測定し、治癒部の硬さを評価した。結果・考察:療養病棟を有する一般病院1施設において6名の調査を実施した。褥瘡治癒部では低エコー域ならびに無エコー域が観察された。低エコー域は、時間が経過するにつれて縮小した。先行研究によると褥瘡内部で観察される無エコー域は血腫・膿瘍等の液体である。そのため、本研究で褥瘡治癒部内部に観察された無エコー域は液体の可能性がある。しかし、本研究では褥瘡治癒部の組織学的検討は実施していないため、エコーで観察された低エコー域ならびに無エコー域の確定診断はできない。今後さらなる検討が必要である。エラストグラフィは骨突出著明な仙骨部や尾骨部にエコーのプローブを密着させることが難しく、解析に使用可能な画像を撮影することができなかった。一方、大転子部においてはプローブの密着は可能であったが、strain ratio値の測定範囲選択において円弧状の表皮直下に追従した選択ができず、測定不可能な部位が生じた。結論:今回、褥瘡治癒部内で低エコー域ならびに無エコー域が観察されることを明らかにすることができた。低エコー域ならびに無エコー域の経時的変化が褥瘡治癒部の修復過程を評価するアセスメント指標として使用できる可能性がある。一方、褥瘡治癒部の修復過程を評価するアセスメント指標としてのstrain ratio値の使用は困難である。29年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学29年度が最終年度であるため、記入しない。
神経特異的RNA結合蛋白質による正常神経発生および腫瘍発生の制御機構の解明

1.神経特異的RNA結合蛋白質HuDの機能解析神経細胞特異的RNA結合蛋白質HuD欠損マウスを作成し、その表現系を解析した。HuD欠損マウスは胎生10日目頃に一過性の神経発生遅延を示したが、その表現系は胎生後期以降は消失した。胎生後期以降は大きな組織構築異常を認めなかったが、Rotarod試験では成体の運動機能に有意な異常を示した。一方、胎生14目大脳皮質から採取した細胞をneurosphere法により培養すると、神経幹細胞のコロニーは増加し、これらの細胞を分化誘導すると野生型よりニューロンを産生する細胞が少なかった。BrdU, IdU2重標識組織切片によっても同時期の同部位での細胞周期からの離脱が阻害されている所見を得た。しかしながら脳室周囲での細胞死が亢進しており、結果的に神経細胞の数量的な異常が殆どもたらされなかったと推測された。これらの所見は我々が過剰発現の系を用いて以前に報告した、Huタンパク質がほ乳類の神経分化を促進する機能があるという結果を裏付ける物であり、個体におけるHu蛋白質の機能解析の第1例として現在論文を投稿中である。2.神経特異的RNA結合蛋白質HuBの機能解析HuBは神経細胞の分化過程でHuDよりも早期に発現するタンパク質である。強制発現を用いた我々の以前の実験から、Huファミリーは共通して神経分化誘導機能を有することが推測されていた。我々はHuB欠損マウスを作成し、HuDと同様に解析を行った。驚きべきことにHuB欠損マウスの神経前駆細胞の分化は亢進、分裂は減少というHuDとは全く逆の表現系を示した。我々はHuBのスプライシング同位体の相対的発現が未分化な神経幹細胞で増加していることを明らかにした。この変異体は強制発現では神経分化誘導機能はなく、むしろ細胞の増殖を促進することが示唆された。このように神経特異的RNA結合タンパク質Huは、スプライス変異体を用いて多岐的に神経分化に関与しているということが示唆された。神経系特異的RNA結合タンパク質Huファミリーの中で、最も早期から発現するHuB,比較的後期に発現するHuDのそれぞれの欠損マウスを作成し、その表現系についての解析を行ったHuB欠損マウスでは、胎生10日目頃までは神経系に大きな異常を認めないが、胎生14日頃から大脳皮質の形成不全を認め、生後まもなくほとんどの個体が死亡する。神経幹細胞を多く含む胎生14日目の線条体においては分化および細胞死が減少していたが、出生後まもなくの大脳皮質では逆に細胞死が亢進していた。胎生14日線条体から採取した細胞をneurosphere法により培養すると、神経幹細胞のコロニーは減少していた。しかしながらこれらの細胞を分化誘導すると野生型より多くのニューロンとオリゴデンドロサイトが得られた。これらの結果からHuB欠損マウスでは神経幹細胞からの分化課程において、中途段階にある前駆細胞が細胞死を逃れ、また一方で分化が抑制された結果、前駆細胞が一時的に増加し適切な神経分化が遂行されないため構築異常が生じると考えられた。逆に、HuD欠損マウスでは神経系の形成異常は認めず、成体での運動機能に異常を示した。胎生14日目から採取したNeurosphereの分裂能は亢進し、分化誘導ではニューロンのみが減少していた。この結果から、HuDの成体における機能は、HuBよりも遅い時期での神経細胞の終分化に関与していると考えられた。以上の結果から、極めて似た構造を持つHuファミリーが、哺乳類の神経分化においてそれぞれ固有の機能を持つことが推測された。

この変異体は強制発現では神経分化誘導機能はなく、むしろ細胞の増殖を促進することが示唆された。このように神経特異的RNA結合タンパク質Huは、スプライス変異体を用いて多岐的に神経分化に関与しているということが示唆された。
X線モワレ縞像の非投影性に関する研究

1.前年度の実績報告書で、モワレ縞振動の不均一な振幅分布はモワレ模様中の縞コントラストの明瞭さの分布との間によい相関を示し、縞コントラスト大(小)←→縞振動小(大)の対応関係があることを述べた。今年度の交付申請書では、現有データの十分な解析と補足実験によりこの知見の正確さを確かめることを研究目的の第一に挙げた。現在までの検討によりこの目標は達成した。但し、補足実験の余裕が無く行っていない。上記の知見は実験と現行理論との間に接点が1つ得られたことを意味する。理論に基づいて縞コントラストの変化を研究することが縞振動(非投影性)の原因解明の端緒にもなることを期待してよい。2.解析作業の進展にしたがってさらにいくつかの知見が得られつつある。その主なものを以下に記す。(1)縞振動の振幅は、結晶内波動場の位相に関係するとともに、トポグラフの(場所的)平均の像強度や平均の縞コントラストとも相関し、像強度大(小)←→縞振動小(大)の対応関係があるように思われる。このことは透過波像と回析波像を比較することにより分かる。どの縞模様の場合にも、2つの像間には容易に分る程度の像強度差がある。(2)試料状態が同じ(傾角回転の荷重Lが同じ)で、非同時に撮影した異なるトポグラフセットのT1トポグラフ(最前置トポグラフ)同士でモワレ縞プロファイルを比較し、一般にプロファイルは一致しないことを確認した。この事実は、同時撮影のトポグラフセット間に見られる縞プロファイルの変化(非投影性)がフィルムという吸収体によってはじめて惹起されたものではなく、真空中で、その前方から起こっていたという考えを支持する。さらに付言すれば、比較するT1トポグラフの結晶ーフィルム間距離Zaが同じ場合、縞プロファイルは小振幅領域では大体一致するが、大振幅領域では全く一致しない。1.この一年あまりの研究によって新たに以下の知見が得られた。(1)モワレ縞像を多数枚フィルムに同時撮影する実験において、縞の強度プロファイルはLambertーBeerの法則に従わない、異常な変化を示す;即ち、モワレ縞は縞模様とともに、強度プロファイルにおいても非投影的である。(2)多数枚フィルム上に同時撮影されたモワレ縞模様間に見られる縞模様の変化はフィルムの間隔や配列方法によって変化する;即ち、観測された縞模様の振動的変化は、フィルムのX線吸収に影響されている。(3)モワレ縞の振動的変化の大きさ(振幅)は、複結晶2素片間の方化変化に関係すると思われる試料結晶の状態に依存して変化する。2.購入した画像解析装置(ピアス社、LAー525)はすでに(1)モワレ縞像の画質改善、(2)縞の強度プロファイル測定、に利用している。装置の画質改善機能を十分実効あるものにするには、ビデオ・プリンタ-(未購入)等の出力機器が必要である。(3)縞の位置計測に基ずいて縞模様変化(非投影性)の解析を行って行くためには、本研究の目的に合った独自プログラムが必要であるが、現在その開発を急いでいる。装置使用によって可能となる縞様模の高信頼度詳細解析により、これまでの目視計測による結果が一部修正を伴って確認されるとともに、縞模様変化の特徴・関連性につき、さらにいくつかの事柄が判明してくるものと期待している。1.(1)交付申請書では、研究項目の第1に「モワレ縞振動の振幅分布とその試料状態による変化」の研究を挙げた。既存デ-タの解析は目標の半ばくらいに達したが、これによって以下のことが分かった。(1)モワレ模様内の狭い領域でみると、振幅は傾角回転(複結晶1片のωー2θ軸の回りの回転)に対し非単調な周期的変化を示す。(2)モワレ模様内で振幅の大きな領域は縞コントラストが低下し、縞のぼけが起きている領域に合致する。(3)この、縞のぼけ領域は典型的には(傾角回転の加重LがL=0のとき)、入射面に垂直(回転モワレ縞に垂直)な帯状領域となって現れる。(4)現れる帯数は、L≠0の場合も入れてまとめると、L=+0.2,0.0,-0.2gの各々で2,3,4本/cmとなる。(5)透過波像と回析波像では、この帯波のぼけ領域は相補的に、互いに半間隔ずれた形で配置している。(2)帯状ぼけ領域の上記のような特徴と様態はモワレ縞が消衰縞と交差したときのそれら[Hashimoto et al.:Phil.Trans.A253(1961)490]によく類似している。但し、類似は完全ではなく、以下のような不一致もある。(1)交差位置におけるモワレ縞の位置ずれは縞によって変化し不均一である。(2)帯状領域の両側間でモワレ縞数の不連続的増減がよく観察される。(3)本研究の場合、考えられる消衰縞は等傾角縞である。複結晶1片の厚さで評価すると、1縞間隔は0.15秒の傾角に相当する。上述のような出現帯数は0.30.6秒/cmの湾曲変形の存在を意味する。すでにL=0の状態でこのような湾曲が有ったと仮定すると上記(1)(4)に述べた事実も定性的に説明がつく。

(4)以上の考察から、ぼけた帯状領域は等傾角縞を表していると思われる。このことは、モワレ縞振動(非投影性)が傾角回転に関係していることを意味する。2.交付申請書の第2、第3の研究項目についても報告すべき内容がある。しかし紙幅が尽きたので割愛する。1.前年度の実績報告書で、モワレ縞振動の不均一な振幅分布はモワレ模様中の縞コントラストの明瞭さの分布との間によい相関を示し、縞コントラスト大(小)←→縞振動小(大)の対応関係があることを述べた。今年度の交付申請書では、現有データの十分な解析と補足実験によりこの知見の正確さを確かめることを研究目的の第一に挙げた。現在までの検討によりこの目標は達成した。但し、補足実験の余裕が無く行っていない。上記の知見は実験と現行理論との間に接点が1つ得られたことを意味する。理論に基づいて縞コントラストの変化を研究することが縞振動(非投影性)の原因解明の端緒にもなることを期待してよい。2.解析作業の進展にしたがってさらにいくつかの知見が得られつつある。その主なものを以下に記す。(1)縞振動の振幅は、結晶内波動場の位相に関係するとともに、トポグラフの(場所的)平均の像強度や平均の縞コントラストとも相関し、像強度大(小)←→縞振動小(大)の対応関係があるように思われる。このことは透過波像と回析波像を比較することにより分かる。どの縞模様の場合にも、2つの像間には容易に分る程度の像強度差がある。(2)試料状態が同じ(傾角回転の荷重Lが同じ)で、非同時に撮影した異なるトポグラフセットのT1トポグラフ(最前置トポグラフ)同士でモワレ縞プロファイルを比較し、一般にプロファイルは一致しないことを確認した。この事実は、同時撮影のトポグラフセット間に見られる縞プロファイルの変化(非投影性)がフィルムという吸収体によってはじめて惹起されたものではなく、真空中で、その前方から起こっていたという考えを支持する。さらに付言すれば、比較するT1トポグラフの結晶ーフィルム間距離Zaが同じ場合、縞プロファイルは小振幅領域では大体一致するが、大振幅領域では全く一致しない。
腸管出血性大腸菌O157の病原性遺伝子群発現の転写制御ネットワーク機構の解明

20世紀に入って、抗生物質の発見によって多くの人々が病原微生物による感染症の恐怖から救われ、もはや感染症は恐ろしいものでは無くなったかのように思われたが、抗生物質耐性病原菌の出現によって感染症の恐怖が今、蘇りつつある。私は腸管出血性大腸菌O157のゲノムプロジェクトのメンバーとして全ゲノム配列を既に明らかにした。その結果、O157はK12に比べ約100万塩基対大きな染色体を有し、またこれらの挿入DNAはK12の染色体上に散在的に挿入されている事が明らかになった。またこれらのO157に特異的な領域の多くには病原性遺伝子が存在している事が明らかになった。本研究においては、O157特異的領域中に存在するO157に特異的な二組の二成分制御系に関する遺伝子について解析を進めた。これらの遺伝子産物はO157に特異的な遺伝子群の発現を制御しており、実際にO157に特異的な領域中に存在するプロモーター領域を標的として認識している事を確認した。また、O157の野生株についてこの二組の二成分制御系に関する遺伝子の遺伝子破壊株の作製し、O157の野生株及びこれらの遺伝子破壊株におけるmRNAの発現の比較をRT-PCRを用いて行った。遺伝子破壊株で標的と考えられるプロモーター領域から転写されるmRNAの量は野生株と比べて変化が観られなかったが、野生株で二成分制御系のresponse regulatorを高発現させた時にはさせなかった時に比べて転写されるmRNAの量が増加した。更に、この二組の二成分制御系の標的と考えられるプロモーター領域中の塩基に変異を起こした時の発現の違いを調べ、プロモーター領域中のどの塩基が転写に重要であるかを決定した。私は病原性大腸菌O157のゲノムプロジェクトのメンバーとして全ゲノム配列を既に明らかにした。その結果、O157はK12に比べ約100万塩基対大きな染色体を有する事が明らかになり、しかもこれら挿入DNAはK12の染色体上に散在的に挿入されている事が明らかになった。またこれらO157特異的領域の多くには病原性遺伝子が存在している事が明らかになった。これらの遺伝子産物はO157に特異的な遺伝子群の発現を制御しており、また実際にO157特異的領域中に存在するDNA配列の領域を標的として認識している事を確認した。また、O157野生株についてこの二組の二成分制御系に関する遺伝子の遺伝子破壊株の作製を行った。現在、様々の培養条件下でO157の野生株及びこれらの遺伝子破壊株におけるmRNAの発現がどのように変化しているのかをRT-PCRで検証している。また、マイクロアレーを用いたO157のゲノム遺伝子の転写パターンの解析を行うために必要になるRNAの回収に着手している。