hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Setting Personal Learning Goals for English: Can CEFR-J help?

CEFRは英語教員が活用するためだけのものではなく、学生自身が活用すべきものだという視点からのCEFR研究が本研究の独自性である。学生主体のCEFR活用術を編み出すための3年間の研究プロジェクトの初年度の自己評価はおおむね良好という判断である。2018年度はニーズ調査を行い、その結果をまとめて論文におこし、海外の学会で発表をすることを目標に取り組んできた。大学生がCEFRを用いて自分の英語学習の目標を立てることについてどの程度ニーズがあるかを調査することができた。研究者2名がともに所属する滋賀県立大学の1回生全員にアンケート調査を行うことができ、500を超える回答を得ることができた。その結果、CEFRを英語学習の目標設定に用いるのは有効であること、CEFRを学生自身が使いこなせる授業や教材の開発が必要であることを見出した。その分析を詳細に論文にまとめ、海外の学会で発表し、他国の研究者からフィードバックをもらい、研究プロジェクトの大きな収穫となった。CEFRは大学生が学生時代だけに使えるものではなく、生涯にわたって英語という言語とつきあっていく中でも使うに値するものだという見方にたどりつけたことは最大の収穫であった。ただし、論文は完成しているものの、学会誌に投稿できていはいない。この点だけがかなわなかったことである。それでも、当初の目標はすべて達成でき、研究計画どおりに研究活動を行うことができている。3年間の研究プロジェクトの2年目は当初の研究計画にはなかった新たな研究活動をスタートさせた。CEFRを活用した授業や教材の開発のために、アクション・リサーチを開始した。研究者2名が所属する滋賀県立大学1回生の実際の英語の授業でティーム・ティーチングを半年間行いなかがら、同時にCEFRを学生が使えるように促す授業を展開する自分たちの実践を振り返る。もともとは2年目は1年目の調査にもとづいてフォーカス・グループのインタビューだけを行うつもりにしていたが、本研究の最終目標を達成するにはアクション・リサーチを行うほうが有効だと判断した。3年間のプロジェクトの最終課題は、CEFRを活用して生涯にわたって英語学習を継続できる大学生を育む大学での英語学習の教材開発である。2年目の半年間はアクションリサーチに専念し、その結果を分析して論文にまとめ、海外での研究発表に2回以上参加するつもりである。当初は研究者2名がそれぞれ2度ずつ国際学会および国内学会に参加するために予算を申請した。つまり、国内外の旅費が合計4回発生するはずだったが、実際に参加したのは国際学会1回のみで、その費用は科研費からではなく研究者が所属する滋賀県立大学の研究費をあてた。そのため、初年度の科研費の収支は0円となった。参加する予定にしていた学会は研究者で話しあった結果キャンセルすることにした。学会発表を行うことよりも、目の前の研究を深めることを優先したためである。2年目に満足いくまで研究をすすめることができた後、初年度に消化できなかった学会発表も合わせて精力的に行うつもりでいる。
戦前の小学校就学者増加の実態と不就学の経済的要因に関する事例研究

本研究の目的は、就学関係の調査統計の数値に対する疑問を前提とし、「実際に」学齢児童がどのくらい存在し、就学増加は「実際に」どうおこなわれたのかを明らかにすること、それがどのような経済的要因によるかを明らかにすることにあった。そこで第一に、実際に存在した学齢児童数を統計とは別の材料から明らかにした。すなわち本研究の対象村長野県埴科郡旧五加村の村役場文書中の『加除籍簿』『年別帳』『人口調査帳』『出入寄留簿』『工場法第十六条証明願綴』『学齢簿』、および五加小学校蔵『学籍簿』から児童名を得た。全体では1886年から約50年間、5800人余りの学齢児童となった。死亡や転出などの理由で削除した人名もあり、数10冊の帳簿ののべ5万人以上の検討を経て5800人余りの人名が得られたのである。第二に、小学校蔵『学籍簿』『修業生名簿』『卒業証書番号簿』を用いて就学、中退、卒業などを全員について確認した。第三に、児童名を採集する過程で得られた保護者名と1900年以降の調査である『所得調査簿』を対照し、約7割の児童については保護者の所得、土地所有のデ-タを得た。以上約5800人についてのデ-タは膨大な量となった上に、人口流動が激しくなった大正期以降は学齢期に居たことが確認できない人名が一定数混在している。また本研究は就学者「増加」過程を対象としているが明治期に上限に達している。そこで以上全体の調査から明治期の約20年間をとりあげて報告書を作成した。1.史料調査について(1)本年度中において長野県五加村役場学事文書中、1886(明治19)年から1937(昭和12)年入学までの学齢簿、戸籍関係書類のマイクロフィルム撮影は全て終わり、また統計書類はほぼ調査を終えた。(2)来年度は、就学パターンを明らかにするため、小学校の在籍関係書類と役場文書の欠席者督貴書類実業補習学校文書の調査をおこなう。また役場所蔵統計の欠落年次を補い県の諸統計を検討するため、県庁文書の調査もおこないたい。2.データの整理・分析について(1)本年度、学齢等に基くデータのパソコンへの入力は完了した。上記50年間分で児童数は5200人程である。これを戸籍関係書類と照合し、在住したのに学齢簿から漏れている児童を明らかにしつつあり、全体では相当数にのぼりつつある。(2)来年度は就学パターンを明らかにするため、小学校・実業補習学校の在籍関係書類、役場文書中の中退、他の中等学校への進学関係データを名簿に追加記入し、就学パターンの析出につとめる。また、親の経済階層についてのデータは既に入手しているので、分析の要因として重視し、まとめる予定である。3.成果全体の研究計画中、当初の20年間については一応の中間まとめをおこなって、去年の日本教育学会で報告した。本研究の目的は、就学関係の調査、統計の数値に違いがあることを考慮し、「実際に」学齢児童がその位存在し、就学は「実際に」どのように増加したかを明らかにすること、それがどのような経済的要因と関連しているかを明らかにすることにあった。そこで第一の課題は、実際にいた児童数を統計とは別の材料中に求めることであるが、本研究では対象村長野県埴科郡旧五加村役場文書中の『加除籍簿』『年別帳』『人口調査帳』『出入寄留簿』『工場法第十六条証明願綴』『学齢簿』、五加小学校文書中『学籍簿』等から児童名を得た。これら児童名は1886年から50年間約5800人になった。

死亡や転出が理由で削除した児童名もあるので、5800の人名を得るために8種以上数10冊に及ぶ帳簿の延5万人以上の人名を検討したことになる。しかし、帳簿の種類が多いためかえって存在したことが断定できない人名が発生した。これは人口移動の増えた大正期以降に多い。第二に、小学校蔵『学籍簿』『修業生名簿』『卒業証書番号簿』を用いて就学、中退、卒業を確認した。第三に、児童名を採集する過程で得た保護者名と1900年以降の『所得調査簿』を対照し、約7割の児童については保護者の所得、土地所有のデ-タを得た。以上の作業を完了し、デ-タベ-スソフトを用いて入力した。ところが、分析にあたっては、大正期以降に確定できない人名が一定数あること、本研究の対象とする就学者増加は明治期に上限に達したことなどの理由で、明治期についておこなった。また、報告書も明治期のデ-タについて作成した。
神経救急患者の広域周波数帯域脳波を用いた治療予後の高精度新規バイオマーカーの確立

神経救急患者において頭皮上脳波は予後やてんかん発作の予測に有用な手段だが、通常の脳波検査で得られる情報は十分ではなく、より正確な臨床判断に資する新しい検査技術が求められている。そこで本研究では、近年てんかん原性との関連が指摘されている高周波、低周波律動に着目し、神経救急患者の頭皮上脳波の低周波律動、高周波律動を解析し、どのような病態で律動を認めるか、律動と脳機能予後、発作との関連を検討する。また長時間脳波モニタリングによる、律動の時間的変容を、これまでの動物実験や単離神経細胞を用いた電気生理学的研究で得られている知見と比較検討し、これらの律動の発生機序についても検討する。
企業の社会的責任に関する学説・理論についての体系的・総合的研究

平成8年度から10年度にわたる本研究においては、企業の社会的責任をめぐる諸学説・理論を主として学説史的整理の視点から、ならびに経営理論的整理の視点から体系化・総合化することを試みた。かかる試みの成果についていえば、学説史的整理に関しては、社会的責任研究の流れを初期的研究、企業社会レスポンス研究、経営倫理研究という一連の流れとして捉えるフレデリックの所説を基本的手掛りに諸論者の学説・見解の展開動向を整理し、その成果の骨子を「社会的責任論の現状と課題」と題して社会関連会計研究誌に発表した。また、経営理論的整理の面に関しては、社会的責任問題の展開の社会経済的背景、社会的責任の本質と動向、企業目的と社会的責任の関連、社会的指向の企業経営、および社会的責任と現代のコーポレート・ガバナンスといった問題を中心に諸論者の見解について総合的・体系的整理を行ってきたのであり、学説史的考察の成果をも部分的に含めつつ、これらの研究結果をとりまとめたものが研究成果報告書である。研究成果報告書は、社会的責任問題の展開、社会的責任と責任動向、企業目的と社会的責任、社会的責任と企業レスポンス、社会的責任とコーポレート・ガバナンスという5つの章より構成されており、夫々において代表的論者の見解の整理・提示ならびに総合化が試みられている。それは、理論を基礎とした技術論としての社会的責任理論への接近を試みるものである。社会的責任に関する諸論者の学説・見解を、その学説史的整理を含めて、より完全な形で体系化・総合化したものを、単著の形で公刊の予定である。本研究は企業の社会的責任(以下CSRと略)に関する学説・理論の体系化/総合化を図り、以ってCSRの本質の解明ならびにCSRに関する経済学理論の構築に寄与することを基本的な狙いとするが、本年度は今世紀初頭以降、今日に至るまでの内外のCSR研究を、文献研究によって、また研究者・研究機関との交流・意見交換によって確認・整理することに努めた。その結果、これらCSR研究の整理・体系化をめぐっては諸研究を、CSR論、企業の社会的反応論、企業の道徳的価値に関する研究という一連の流れとして捉えんとする見方(W.C.Frederik)やCSRの規範理論、CSRの技術論研究、CSRの実証理論研究という雁行する3つの局面として解する見方(森本三男)にはそれなりの意味がある一方、そうしたものを越える見方もありうることを確認するに至った。また、A.MarshallやE.M.Dodd,Jr.らによる古典的論議について眺めるとともにR.T.Degeorgeの研究をはじめとする、CSRに関する経営倫理学的考察についても検討した。更には、CSRの実証的研究の動向に関し、M.L.Pava & J.Krauzeの研究を手掛りに理解を深めた。以上の考察結果の一部は、目下執筆中の経営学原理関連の書物の中で平成9年内に公表の予定である。なお、平成9年度は、文献研究及び研究者との意見交換を通じてCSRに関する諸学説・理論に対する認識の深化・拡大を図るとともに、CSRをめぐる諸見解の体系化・総合化のための自分なりの理論フレームワークの構築にとり組みたい。平成9年度においては企業ないし経営者の社会的責任に関する内外の学説・理論を文献研究および研究者・研究機関との意見交換によって確認・整理するとともに、これら学説・理論の体系的・総合化に向けて、以下の2つの角度から研究を進め、成果を得た。第1に、社会的責任研究の流れを整理せんとする主要な試みの幾つか、すなわち、社会的責任についての理論と価値の双方よりする初期的研究、それに続く企業社会反応に関する研究、およびその後の経営倫理研究という一連の連続する流れとして研究動向を把握する試み、社会的責任についての規範理論研究、技術論研究および実証理論研究という逐次生起的にして併行的な流れとして研究動向を捉える試み、等に重点を当て、本研究の目的に対するこれらの試みの意義と問題点を明らかにした。

なお、その結果の一端を社会関連会計学会で報告するとともに、「社会関連会計研究」誌に「社会的責任論の現状と課題」として掲載した(印刷中。平成10年5月刊行予定)。第2に、社会的責任に関する学説・理論の十全な体系化・総合化のためには社会的責任問題の企業経営的意義を企業経営の本質的動向に即して理解することが不可欠であるという認識の下に、企業と経営者、経営環境、経営政策(経営目的と経営戦略)等の経営学研究の基本問題を「企業の社会的責任」および「企業と社会」を中核とする切り口から考察した。社会的責任問題の経営理論的ならびに経営政策論的な会計(経営学的解明)のため基礎が固められるとともに、社会的責任関連の学説・理論の体系化・総合化への更なる手掛りが得られた。かかる成果は近く公刊予定の経営学原理関係の単著の1部を構成する。本研究は企業の社会的責任をめぐる学説・理論の体系化・総合化を図り,以って企業の社会的責任に関する経営学的理論の構築に寄与することを基本的な狙いとする。過去2年間においては、社会的責任関連研究の流れを学説史敵に整理せんと企てるとともに、他方においては、理論を基礎とする技術論として経営学の理論理解しつつ、社会的責任に関する経営理論の展開の形で諸論者の学説・見解の体系化を企ててきた。本年度は第1に、こうした学説史的考察の角度からの、ならびに経営理論的考察の角度からの学説の体系化を更に進めてきた。とりわけ、後者に関しては、コーポレート・ガバナンス問題に焦点を当てつつ社会的責任問題を考察した。すなわち、コーポレート・ガバナンス問題の展開とガバナンス・システム、コーポレート・ガバナンスの今日的動向とこれらのコーポレート・ガバナンス、自発性とコーポレート・ガバナンス、企業総力における拘束と付与の均衡といった問題を考察するとともに、その効果の骨子を口頭発表(第14回日中企業管理シンポジウム、1998年9月山梨学院大学)、および雑誌論文(「コーポレート・ガバナンスに関する一考察-企業の社会的責任との関連を中心に-」、経済科学、第46巻第4号)で示した。第2に、これまでの研究結果を経営理論的角度からの学説の体系・総合科の観点を中心にとりまとめを行うとともに、現時点において理解・獲得した知見を研究成果報告書にまとめた。すなわち、社会的責任論の展開、社会的責任と責任動向、企業目的と社会的責任、社会的責任と社会的レスポンス、および社会的責任とコーポレート・ガバナンスの諸項目に集約しつつ、社会的責任問題に関する論者の学説・見解を整理する形で、研究成果報告書をとりまとめた。
形態形成過程における游走系細胞関与機構の解析

本研究では、歯の萌出、メッケル軟骨の発生・消失過程並びに長幹骨初期形成過程に焦点を絞り、これらの組織構造過程におけるマクロファージや好中球等の遊走系細胞の出現の有無、経時的な質的・量的変化並びに消失・破壊を誘導する機序について解析を行う。また、遊走因子の解析とその産生細胞の同定を行う。更に、遊走系細胞の部位特異的遊走機構について解析し、これら細胞の組織形成関与について明らかにすることを目的とし、今年度解析を行ってきた。本年度はメッケル軟骨消失過程について、in vivo並びにin vitroについて解析を行ってきた。メッケル軟骨基質は経日的にヘマトキシレン好性からエオジン好性に染色性が変化した。アルシィアンブルー染色において、軟骨基質の染色性がヘマトキシレンーエオジン染色の染色性の変化に一致して減少した。また、メッケル軟骨消失過程を抗I型、II型コラーゲン抗体で免疫染色したところ、エオジン好性を呈する軟骨基質の染色性の変化に一致して、I型コラーゲンが出現してくる現象を見いだした。また、各胎生期のメッケル軟骨を培養したところ、胎生16-17を境して、胎生期の進んだメッケル軟骨は消失することを見いだし、免疫染色の結果から、消失が起こることとマクロファージの存在の有無が一致する結果をも得た。各胎生期のメッケル軟骨のI型コラーゲン・II型コラーゲン・インターロイキン1のmRNA発現をRT-PCRで検索したところ、胎生15ではI型コラーゲン・インターロイキン1の発現がないが、胎生17ではI型コラーゲン・II型コラーゲン・インターロイキン1の発現が認められた。これらの結果は、組織形成過程における遊走系細胞の関与を強く示唆する。アルシィアンブルー染色において、軟骨基質の染色性がヘマトキシレン-エオジン染色の染色性の変化に一致して減少した。各胎生期のメッケル軟骨のI型コラーゲン・IIコラーゲン・インターロイキン1のmRNA発現をRT-PCRで検索したところ、胎生15ではI型コラーゲン・インターロイキン1の発現がないが、胎生17ではI型コラーゲン・IIコラーゲン・インターロイキン1の発現が認められた。

本研究では、歯の萌出、メッケル軟骨の発生・消失過程並びに長幹骨初期形成過程に焦点を絞り、これらの組織構造過程におけるマクロファージや好中球等の遊走系細胞の出現の有無、経時的な質的・量的変化並びに消失・破壊を誘導する機序について解析を行う。また、遊走因子の解析とその産生細胞の同定を行う。更に、遊走系細胞の部位特異的遊走機構について解析し、これら細胞の組織形成関与について明らかにすることを目的とし、今年度解析を行ってきた。本年度はメッケル軟骨消失過程について、in vivo並びにin vitroについて解析を行ってきた。メッケル軟骨基質は経日的にヘマトキシレン好性からエオジン好性に染色性が変化した。アルシイァンブルー染色において、軟骨基質の染色性がヘマトキシレン-エオジン染色の染色性の変化に一致して減少した。また、メッケル軟骨消失過程を抗I型、II型コラーゲン抗体で免疫染色したところ、エオジン好性を呈する軟骨基質の染色性の変化に一致して、1型コラーゲンが出現してくる現象を見いだした。また、各胎生;期のメッケル軟骨を培養したところ、胎生16-17を境して、胎生期の進んだメッケル軟骨は消失することを見いだし、免疫染色の結果から、消失が起こることとマクロファージの存在の有無が一致する結果をも得た。各胎生期のメッケル軟骨のI型コラーゲン・II型コラーゲン・インターロイキン1のmRNA発現をRT-PCRで検索したところ、胎生15ではI型コラーゲン・インターロイキン1の発現がないが、胎生17では1型コラーゲン・I型コラーゲン・インターロイキン1の発現が認められた。これらの結果は、組織形成過程における遊走系細胞の関与を強く示唆する。
妊娠期・産後の生活習慣の行動変容に関わる心理社会的要因の明確化と介入内容の検討

多くの妊婦や産後女性では、疾病予防のために適切な栄養素摂取や身体活動状況にないなどの生活習慣上の問題を有している。生活習慣改善のための保健指導介入が必要であるが、有効な介入方法は確立されていない。介入方法の検討には、生活習慣改善に関する心理社会的要因などの促進・阻害要因、妊婦や産後女性が医療者に求める支援を考慮することが必要である。そこで本研究では、妊婦と産後女性の生活習慣や体重の変化への思い、生活習慣改善の促進・阻害要因、医療者に求める支援を明らかにする。また、医療者による妊婦や産後女性への栄養摂取や身体活動に関する保健指導内容を検討し、妊娠期・産後の保健指導介入マニュアルの作成を目指す。
ヒト細胞へのサイトカイン遺伝子移入とその癌治療への応用に関する基礎的研究

最終年度のまとめとして、以下の結果を得た。1.サイトカイン(特にIL2)cDNAをplasmid vector(pRc/CMV)を用いて、ヒト胃癌株化細胞に移入するtransfection assayを行うこと、及びその移入効率、安定性、DNA、蛋白レベルでの解析等行った。その結果、ある程度の効率で移入が認められ、サイトカイン産生も認められたが、その期間は短期間(約60日)であった。従って、より効率よく長期にわたる移入を行うにはviral vectorを用いることが必須であると考えられた。2.そこでpBlueSciptに組み込まれたIL2cDNAをLTR promotorを持つレトロウイルスベクターpGEM5neoに組み換えた。この際IL2cDNAの3'下流にあるpoly Asignalを除く工夫を行うことでIL2蛋白産生量の増加を期待した。3.免疫接着因子B7-2のcDNAをRT-PCR法にて増幅後、ベクターに組換えsequenceを確認後pGEM5neoへの組換え体を作製した。以上の組換え体をpackaging cell PA317あるいはφ2へtransfectionした。4.transfectantとマウス胸腺細胞との混合培養による^3H取り込みによるbiossayによりhigh titer株をクローニングした。5.IL2あるいはB7-2を移入したpackaging cellと各種消化器癌腫瘍細胞株とを混合培養し、IL2及びB7-2産生腫癌細胞の樹立を試みたが、現在のところ、蛋白産生量が極めて低い株しか得られておらず、混合培養の条件を工夫することでよりよい条件で検討しているところである。本年度は以下の基礎的検討を行った。1.、サイトカイン(特にIL2)cDNAをplasmid vector(pRc/CMV)を用いて、ヒト胃癌株化細胞に移入するtransfection assayを行うこと、およびその移入効率、安定性、DNA、蛋白レベルでの解析等行った。その結果、ある程度の効率で移入が認められサイトカン産生も認められたが、その期間は短期間(約60日)であった。したがって、より効率よく長期にわたる移入を行うには、viral vectorを用いることが必須と考えられた。2.pBlueScriptに組み込まれたIL2cDNAを制限酵素で切りだし、LTRpromotorを持つレトロウイルスベクターpGEM5 neoに組換えた。この際、IL2cDNAの3'下流にあるpoly Asignalを除くための工夫を行った。更に各種サイトカンcDNA(IL2,TNF-a,IFN-g)の組み換えを試みるとともに、現在packaging cellPA317へのtransfection assayを進めているところである。3.無血清培地を用い、ヒト癌、特に各種消化器癌の初代培養を試み、45種類の培養を得ている。更にSCIDマウスを併せて検討したところSCIDマウスを用いることによりより効率よく、培養株が得られる可能性が示唆された。この点についてさらに検索中である。従って、より効率よく長期にわたる移入を行うには、viral vectorを用いることが必須と考えられた。2.pBlueScriptに組み込まれたIL2 cDNAを制限酵素で切り出し、LTR promotorを持つレトロウイルスベクターpGEM5 neoに組み換えた。この際、IL2 cDNAの3'下流にあるpoly Asignalを除くための工夫を行った。さらに、免疫接着因子B7-2のcDNAの組み換え体を作製した。次いでpackaging cell PA317あるいはφ2へのtransfection assayを行った。

更にSCIDマウスを併せて検討したところSCIDマウスを用いることにより、より効率よく培養株が得られる可能性が示唆された。4.IL2あるいはB7-2を移入したpackaging cellと株化腫瘍細胞と混合培養し、IL2、B7-2産生腫瘍細胞株化を作製し、現在樹立しているところである。
気分障害発症における思春期早発の影響

本領域は精神機能の自己制御の解明を目指しているが、精神の自己制御の破綻を来す精神疾患のひとつに気分障害がある。思春期におけるイベントが気分障害に発症にどのように影響するかは、ほとんど研究されていなかった。そこで、気分障害モデルマウスを用いて思春期(性成熟期)早発と発症の相関について解析した。ここで利用した気分障害モデルマウスは変異Polg1トランスジェニックマウス(Tgマウス)であり、23週間続く、うつ病エピソードに類似した行動変化を半年間に約1回の頻度で示す。このTgマウスは、実験用マウス系統(C57BL/6J)で作製したためメラトニン合成能を持たないが、メラトニン合成能を持たせることによって性成熟の時期を遅らせる(マウスとしては正常な時期に戻す)ことが可能である。野生由来マウス系統(MSM/Ms)と掛け合わせ、メラトニン合成能を有するC57BL/6Jコンジェニックマウスの作製を完了させた後に、このコンジェニックマウスとTgマウスを計画的に掛け合わせて目的の遺伝子型を持つマウスを作出した。このマウスを長期(半年間)の行動解析に供し、エピソード頻度が変わるか、エピソード非依存的な行動学的表現型が変わるかを調べた。メラトニン合成能を持つC57BL/6Jマウスでは両性を同居させてから交配に至るまでに時間がかかることが多く、行動解析に供するためのマウスを作出することが困難であったが、今年度末までに実験を2回(それぞれ半年間の測定)行った。その結果、メラトニン合成能を持つTgマウスも、持たないTgマウスとほぼ同頻度で、うつ病エピソードに類似した行動変化を示すことが判明した。ただし、エピソードではない期間に見られるTgマウスの表現型(性周期に伴う行動量の大きな変動)は減弱していたことから、メラトニンの効果は限定的であるが存在すると考えられた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本領域は精神機能の自己制御の解明を目指しているが、精神の自己制御の破綻を来す精神疾患の一つに気分障害がある。思春期におけるイベントが気分障害に発症にどのように影響するかは、ほとんど研究されていない。そこで、気分障害モデルマウスを用いて思春期(性成熟期)のイベントと発症の相関について解析しようとしている。我々はこれまでに、変異Polg1トランスジェニックマウス(Tgマウス)が双極性障害の動物モデルとして妥当であることを明らかにしてきた。このTgマウスは、実験用マウス系統(C57BL/6J)で作製したため、メラトニン合成能を持たない。メラトニン合成能を持たせることによって性成熟の時期を遅らせることが可能である(正しくは、実験用マウスが野生本来のマウスに比べて異常に早いのであり、それを正しい時期に戻す)。そこで、野生由来マウス系統(MSM/Ms)と掛け合わせ、メラトニン合成能を有するC57BL/6Jコンジェニックマウスの作製を完了させた。また、このコンジェニックマウスとTgマウスを2回掛け合わせて、メラトニン合成能を持つ双極性障害モデルマウスを作出した。現在は、この作出したマウスを長期の行動解析(半年間の予定)に供しているところである。

メラトニンを持たないTgマウスはうつ病様の行動変化エピソードを示すが、メラトニン合成能を持って性成熟の開始が遅れることにより、この行動学的な表現型がどのように変化するか、すなわち、エピソード頻度が変わるか、症状の重症度が変わるか、などを調べている。3つの遺伝子座の組み合わせでマウスを作出するため、実際に行動解析を開始するまでに時間がかかる研究である。3つとは、メラトニン合成系酵素AANATとHIOMTの2遺伝子と、Tgマウスが持つ変異Polg1である。目的のマウスを作出する過程で、実験用マウス系統C57BL/6JのAanatアリール(すなわち変異型)が酵素活性を完全に失わせるわけではないことが判明した。この想定外の事実のため、メラトニンを作らないというコントロールのマウスを作り出すためには、想定していたよりもさらに繁雑な交配が必要であることが判明した。そのために、当初の計画よりもやや遅れている。複雑な遺伝子型のマウスの交配をすることは、実験に使用するマウスの数を増やすことにつながる。使用数を抑制するためには、別の研究手法も用いることを考慮中である。すなわち、遺伝的にメラトニンを作る/作らないが決まっているマウスを作出するのではなく、合成能のないマウスにメラトニンを投与する方法を利用する。合成能を遺伝的に規定すると、成体になってからもメラトニンの有り無しの違いがあるが、投与による方法であれば、投与する時期を自由に決められる。ただし、離乳前あるいは胎児期のマウスに投与するには母獣を介することになるが、同腹のコントロール(非投与群)を作ることが難しい、という欠点がある。投与による方法と遺伝的に合成能を規定する方法は、得られた結果の解釈にあたって、相補的に役立つと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
火山体形成期に噴出したテフラの特微

火山体の形成期に放出されたテフラの特微を総括する目的で、日本の代表的な火山についてテフラの野外調査とともに、室内での形態・化学組成の検討を行った。調査対象は北から樽前山、蔵王山、九重山、阿蘇山、霧島火山、桜島火山、薩摩硫黄島、口永良部島の火山である。火山ごとテフラの性質は極めて多様であった。そのため単純に総括することはできず、ブルカノ式とプリニー式の2つの噴火様式の場合にわけて検討することにした。ブルカノ式噴火のテフラは、大半の火山において確認することができた。この場合、一般に活動の継続期間が長いため、テフラの分布は風向の年間頻度分布と一致し、やや南東にのびた同心円状のisopach mapを示す。なお薩摩硫黄島の火山では、火山体の成長率はマグマの噴出量と既存の火山体の高度に密接に関連していることが明らかになった。プリニー式噴火の例では、山体が最も成長したのは噴火の最盛期ではなく、準プリニー式ブルカノ式噴火のphaseであることが判明した。プリニー式噴火の継続時間はブルカノ式噴火にくらべ短いのが一般的なようであり、isopach mapは必ずしも同心円状を描くとは限らない。噴出物の形態も噴火様式に対応して多様であった。火山砂は固結したマグマの機械的な粉砕により形成されたものであり、やや多孔質なものから破断面をもつものまで変化にとむ。ただし口永良部島の火山砂の中には、繊維状の火山ガラスが見られる。これは他の火山砂と比較して極めて特異であり、その成因が注目される。テフラ及び溶岩の化学組成は火山ごと異なっており、特微的なことは発見できなかった。ただし韓国岳においては、テフラ中の火山砂は軽石と化学組成が異なり、火砕丘の構成物の組成と類似していることから、テフラと火砕丘との対応が可能となった。大規模なプリニー式噴火では噴出物を火口の遠方まで飛散させるため,火山体の形成という点では,より小規模であっても溶岩の流出を伴う活動の方が重要との視点で,代表的な火山を研究した.その結果,上記の仮説は多くの火山において概略成立することが判明した.溶岩の流出を伴う山頂活動で放出されるテフラは火山砂で特徴づけられる.活動は一般に長期間にわたるため,火山砂層の等層厚線は火口を中心にほぼ同心円状を描き,火山体に近づくにつれ層厚・粒径ともに増加し,溶岩と互層するようになる.また腐植を挟んで何層か識別されることもある.この場合,火山体の成長を伴う活動が複数回あったことを意味している.桜島火山においては,火山砂層が9層識別できた.これらは南岳が成長する時期に噴出したものである. 1955年以来の山頂火口での断続的な噴火でも主に火山砂が放出されている.しかし溶岩は流出していない.このことは火山体がある一定の高さに成長すると,溶岩として噴出する率が相対的に低下することを示唆している.霧島火山の高千穂峰の形成時期には,「牛のすね」火山灰層が堆積したが,この層間には桜島火山ほど顕著な腐植層は存在していない.すなわちかなり短期間に火山体の大半が形成されたことを示している.東北地方の蔵王火山の周辺でも,同様な火山砂層が広域に分布するのが確認された.一方,北海道の樽前火山ではプリニー式噴火による厚い降下軽石層が4層堆積したのみで,顕著な火山砂層は発見できなかった.

このことは樽前火山の体積が他と比較しても小さく,上記の仮説と調和的である.現在,マグマの組成と噴火様式がどの程度対応するものか調査中である.桜島火山においては,火山砂の噴火はある組成付近に限定されるようだが,必ずしも他の火山にそのまま適用できるわけではない.今後,火山ごとの特徴を明確にしていく必要がある.今年度は昨年に引き続き、代表的な火山についてテフラの野外調査とともに、室内での検討を行った。野外調査の対象は、霧島火山の韓国岳薩摩硫黄島、口永良部島であり、九重火山、阿蘇火山も概査した。火山体の成長と関連して放出されたブリカノ式噴火のテフラは、大半の火山において確認することができた。ブリカノ式噴火のテフラの場合、一般に活動の継続期間が長いため、テフラの分布は風向の年間頻度分布と一致し、やや南東にのびた同じ円状のisopachmapを示す。なお薩摩硫黄島の火山では、火山体の成長率は、マグマの噴出量と既存の火山体の高度に密接に関連していることが明らかになった。プリニー式噴火で成長した火山として、霧島火山の韓国岳を対象として調査・検討を行った。この場合、プリニー式噴火は少なくとも5つのphaseからなり、山体が最も成長したのはプリニー式噴火の最盛期ではなく、準プリニー式ブルカノ式噴火のphaseであることが判明した。前年度に調査した樽前山では露出が悪く詳細な検討ができなかったが、テフラの特徴が類似していることから、韓国岳とほぼ同様な成因であったものと推定される。噴出物の形態は噴火様式に対応して多様であった。火山砂は固結したマグマの機械的な粉砕により形成されたものであり、やや多孔質なものから破断面をもつものまで変化にとむ。ただし口永良部島の火山砂の中には、繊維状火山ガラスが見られる。これは他の火山砂と比較して極めて特異であり、その成因が注目される。テフラ及び熔岩の化学組成は火山ごと異なっており、特徴的なことは発見できなかった。ただし韓国岳においては、テフラ中の火山砂は軽石と化学組成が異なり、火砕丘の構成物の組成と類似していることから、テフラと火砕丘との対応が可能となった。
低原子価ニオブ触媒を用いた単純アルケンの高付加価値変換反応

本研究では低原子価ニオブ化合物が有するアルケンとの高い反応性を利用し,三塩化ニオブNbCl_3(DME)を触媒として用いたアルキンと単純アルケンによる1, 3-シクロヘキサジエン誘導体の合成に成功した.また、ヒドロシラン化合物を還元剤として用い,五塩化ニオブからより簡便な方法で新規低原子価ニオブ種を発生させることに成功した.また発生した新規低原子価ニオブ触媒を末端アルキンとオレフィンとの環化反応に用いることで,従来のNbCl_3(DME)触媒より高い活性を示し, 1, 3シクロヘキサジエン誘導体を高収率で得ることに成功した.本研究では低原子価ニオブ化合物が有するアルケンとの高い反応性を利用し,三塩化ニオブNbCl_3(DME)を触媒として用いたアルキンと単純アルケンによる1, 3-シクロヘキサジエン誘導体の合成に成功した.また、ヒドロシラン化合物を還元剤として用い,五塩化ニオブからより簡便な方法で新規低原子価ニオブ種を発生させることに成功した.また発生した新規低原子価ニオブ触媒を末端アルキンとオレフィンとの環化反応に用いることで,従来のNbCl_3(DME)触媒より高い活性を示し, 1, 3シクロヘキサジエン誘導体を高収率で得ることに成功した.これまでの遷移金属錯体触媒を用いたアルケンとアルキンの反応においては、アルキンが有する高い反応性のために、アルキンのみの反応による環化三量化反応等の副反応を制御することが難しく、アルケンとアルキンとのクロスカップリング反応の報告例は限られている。したがって反応性の低い単純アルケンを反応剤として利用可能な高性能な均一系触媒種の開発が強く望まれている。本研究では、熱的に安定な低原子価前周期金属種であるニオブ化合物である三塩化ニオブを触媒として用いることにより、単純アルケン類との反応性を著しく向上させることに成功し、これまで全く報告例のない内部アルキンと末端アルキンとアルケンの高選択的3成分クロス[2+2+2]環化付加反応による1,3-シクロヘキサジエンの誘導体の合成反応に成功した。さらに末端アルキンとα,ω-ジエンのクロス[2+2+2]環化付加反応を行うことにより、5-ω-アルケニル-1,3-シクロヘキサジエン誘導体が高位置立体選択的に得られることをも見出した。本研究は合成困難な多置換1,3-シクロヘキサジエンをマスフィードストックである単純アルキン、アルケンを用いて得る反応であることから、従来にはない画期的な触媒変換反応を提供するとともに、低原子価ニオブが有する高い単純アルケン類との反応性を活かした極めて意義深い研究成果である。このように、本研究成果は高難度有機合成反応の例として学術的のみならず、工業的にも高いインパクトを与える研究であるといえる。1,3-シクロヘキサジエン誘導体はDiels-Alder反応の反応剤として有用な化合物であると共に耐熱性に優れたポリマー材料の原料としても有用である.1,3-シクロヘキサジエン誘導体のアトムエコノミーな合成法として遷移金属触媒を用いた2分子のアルキンと1分子のアルケンによる[2+2+2]環化付加反応が挙げられる.これまでに我々は三塩化ニオブ触媒を用い末端アルキンとアルケンとの[2+2+2]環化付加反応が進行し1,3-シクロヘキサジエン誘導体が得られることを報告している.本研究では三塩化ニオブ触媒を用いた末端アルキンとα,ω-ジエンとの反応において5-ω-アルケニル-1,3-シクロヘキサジエン誘導体が高化学・位置選択的かつ高収率にて得られることを見出した.本反応において生成物が高選択的に得られている要因の1つとしてニオブ化合物へのα,ω-ジエンのキレート効果が考えられる.また本研究で得られた1,3-シクロヘキサジエン誘導体はω-アルケニル基を有することでWacker反応を用い容易に官能基変換ができることも見出している.さらに,同触媒を用い末端アルキンと内部アルキンとアルケンとの反応において,三成分[2+2+2]環化付加反応が進行し1,3,4,5-置換-1,3-シクロヘキサジエン誘導体が高化学・位置選択的かつ高収率にて得られることを見出した.本反応はシリルアセチレンの電子的・立体効果が顕著に現れる反応であることがわかった.また本反応で得られたSi基を有する1,3-シクロヘキサジエン誘導体はフッ素塩基を用いワンポット反応で容易に脱シリル化が進行することも見出している.前周期低原子価金属化合物は還元能が高く,その特性を活かした有機変換反応が多く報告され,有機合成化学の観点から注目されている化合物である.本研究ではこれまでに熱的に安定な前周期低原子価金属化合物であるNbCl_3(DME)触媒を用いたアルキンとアルケンとの環化付加による1,3-シクロヘキサジエン誘導体の合成について報告している.1,3-シクロヘキサジエン誘導体はポリマー材料の原料や有機合成化学的にも有用な中間体として知られている.その合成法の一つとして,遷移金属触媒を用いたアルキンとオレフィンとの環化反応が知られているが,アルキンの環化三量化が優先的に進行するため困難とされていた.今回,我々は以下に示す二種類の環化付加反応を各々の低原子価ニオブ触媒を用いることにより進行することを見出した.(1):熱的に安定な前周期低原子価NbCl_3(DME)触媒を用い,末端アルキン,内部アルキンと末端アルケンを反応させることにより三成分[2+2+2]環化付加反応が進行し四置換

体1,3-シクロヘキサジエン誘導体が高収率で得ることに成功した2):ヒドロシラン化合物を還元剤として用い,五塩化ニオブからより簡便な方法で新規低原子価ニオブ種を発生させることに成功した.また発生した新規低原子価ニオブ触媒を末端アルキンとオレフィンとの環化反応に用いることで,従来のNbCl_3(DME)触媒より高い活性を示し,1,3シクロヘキサジエン誘導体を高収率で得ることに成功した.いずれの反応も副生成物であるアルキンの環化三量化を与えず高化学選択的に進行し,高位置選択的に生成物を与える反応である.本研究では,詳細な反応条件の検討に加えて,新規低原子価ニオブ種の構造に関する実験的考察な考察も行った.
フアン・デルワールスエピタキシー法による人工準結晶の作成とその物性の解明

本研究においては、絶縁物から超伝導金属に及ぶ各種の層状物質の単層膜単結晶を、各層の厚みがフィボナッチ数列に従うように制御しつつ積層して、人工一次元準結晶を作成し、その物性を精密に測定して、準結晶が発現する物性を解明することをその目的としている。本年度においては、人工一次元準結晶の作成手法の確立に全力を挙げた。本研究ではファンデルワールス・エピタキシー法を活用するが、この方法の利点は層状物質の層間はファンデルワールス力のみで結合しているため、劈開面上にはダングリングボンドが現われず、従来ヘテロ構造を作成しようとする際大きな問題となっていた格子整合の制約を離れて、各種の層状物質の単層膜単結晶を自由に組合せて積層できる点にある。従来、遷移金属ダイカルコゲナイドなどの層状物質の間でのみ、ファンデルワールス・エビタキシーが可能であったが、本年度においてはCaF_2のような三次元物質基板上に、各種遷移金属ダイカルコゲナイドをヘテロ成長させることを試み、初めて成功した。このようなことが実現できたのは、清浄なCaF_2(111)表面はF原子でおおわれ、そこには活性な結合手が現われず、さらにこの面は表面再配列を示さない6回対称の規則的原子配列を持つことが明らかになったためである。このため、格子整合条件を満たさなくとも、この基板上にファンデルワールス力を介して、各種遷移金属ダイカルコゲナイドヘテロ成長させることが可能になる。CaF_2はバンドギャップが大きな良好な絶縁物であるため、これを基板として各種遷移金属ダイカルコゲナイドを用いて人工一次元準結晶を作成すれば、その電気特性、光学特性の測定がきわめて容易になる。上述の成功は、層状物質を用いた人工一次元準結晶の作成とその物性の精密測定に道を拓く一方、三次元物質基板上への二次元物質のヘテロエピタキシーの初めての成功という点でも意義がある。
光学分割LIPOzymeを用いたキラル分離膜モジュールの開発

キラル分離法あるいは(化学的処理酵素的処理を伴う)不斉合成法は,医薬品製造プロセスの経済性・操作性・環境負荷を決定付ける重要なキー単位操作である.光学異性体を高度分離するために,キラル分離ならびに不斉合成のコア材料として,リボソーム,ならびに,不斉合成LIPOzymeを安定に固定化した膜モジュールを調製する.網羅的な解析データに基づいて,キラル認識の原理に迫り,同時に,大規模分離に耐えられる分離膜としての可能性を探る.初年度では,リボソームのキラル分離データベース:リボソームのキラル分離能力の系統的解析により基礎データベースを拡充することを目的としたまず,自然界に存在するL体の脂質から成るリボソーム((L)-リボソーム,と表記)を用いて,L体ならびにD体のアミノ酸のキラル分離能力を検討した.その結果,L-アミノ酸は(L)-リボソームに吸着したが,D-アミノ酸は吸着しなかった.特に,L-トリプトファンは97%吸着したが,D-トリプトファンは0%であった.さらに,L-/D-トリプトファン等モル混合溶液(ラセミ体)の光学分割にも成功した.アミノ酸吸着機構を検討した結果,静電的/疎水的相互作用,水素結合,ならびに不正炭素の配置が鍵であることが示唆された。また,吸着アミノ酸は脂質膜表面を流動化すると脱離することが確認され,分離プロセスとしての応用も可能であることが分かった.本萌芽技術は特許出願している2年目以降,不斉合成LIPOzyme : LIPOzyme触媒との組合せによるエナンチオ選択的な化学変換(酸化・還元・加水分解ほか)手法に関する基礎的なデータを集積する.さらに,3年目では,光学分割LIPOzyme膜モジュール:既存の独自技術であるリボソーム固定化膜モジュールを用いて,モジュール内部に上記LIPOzymeを固定化し,モジュール性能を検証する予定であるキラル分離法あるいは(化学的処理酵素的処理を伴う)不斉合成法は,医薬品製造プロセスの経済性・操作性・環境負荷を決定付ける重要なキー単位操作である.光学異性体を高度分離するために,キラル分離ならびに不斉合成のコア材料として,リボソーム,ならびに,不斉合成LIPOzymeを安定に固定化した膜モジュールを調製する.網羅的な解析データに基づいて,キラル認識の原理に迫り,同時に,大規模分離に耐えられる分離膜としての可能性を探る.初年度では,リボソームのキラル分離データベース:リボソームのキラル分離能力の系統的解析により基礎データベースを拡充することを目的としたまず,自然界に存在するL体の脂質から成るリボソーム((L)-リボソーム,と表記)を用いて,L体ならびにD体のアミノ酸のキラル分離能力を検討した.その結果,L-アミノ酸は(L)-リボソームに吸着したが,D-アミノ酸は吸着しなかった.特に,L-トリプトファンは97%吸着したが,D-トリプトファンは0%であった.さらに,L-/D-トリプトファン等モル混合溶液(ラセミ体)の光学分割にも成功した.アミノ酸吸着機構を検討した結果,静電的/疎水的相互作用,水素結合,ならびに不正炭素の配置が鍵であることが示唆された。また,吸着アミノ酸は脂質膜表面を流動化すると脱離することが確認され,分離プロセスとしての応用も可能であることが分かった.本萌芽技術は特許出願している2年目以降,不斉合成LIPOzyme : LIPOzyme触媒との組合せによるエナンチオ選択的な化学変換(酸化・還元・加水分解ほか)手法に関する基礎的なデータを集積する.さらに,3年目では,光学分割LIPOzyme膜モジュール:既存の独自技術であるリボソーム固定化膜モジュールを用いて,モジュール内部に上記LIPOzymeを固定化し,モジュール性能を検証する予定である
市場経済体制下の中国における高等教育の機会に関する研究

(1)研究代表者のもとに既に収集済みの中国で発行された『人民日報』『光明日報』『中国教育報』の各新聞および『中国高等教育』『教育研究』などの教育専門誌の中から、高等教育の機会に関する記事、論文などを広く収集、翻訳し、整理・分類して、検討を行った。(2)関連資料・文献、とくに新聞・雑誌のバック・ナンバーなど、本研究課題の遂行に必要でありながら、従来欠けていた諸資料を京都大学人文科学研究所、アジア経済研究所、国立教育研究所などで、網羅的に調査・収集した。(3)以上の作業を通じて得られた情報をもとに、市場経済導入後の中国において高等教育を受ける機会をめぐって如何なる変化が生じてきたかについて、以下のような諸点を中心に具体的に解明するとともに、得られた知見を別掲の研究成果の中で適宜発表した。(1)計画経済体制から市場経済体制へ移行する中で、社会的弱者が高等教育を受ける機会にどのような変化が生じたかを分析する一環として、とくに教育機会保障の装置である民族予科の意義や役割について分析した。(2)別途経費(海外学術研究)により実施した現地調査の結果も踏まえ、市場経済体制下での大学入学者選抜方法の変容についても分析し、同じ漢字文化圏の国であり、市場経済原則の貫徹されているシンガポールとの比較も試みた。(3)計画経済に基づく社会主義体制が揺らぐ中で生じている拝金主義的傾向をはじめとする弊害が教育に及ぼす影響を初等・中等教育も含めた広い視点から解析した。
水田地域における生物生息環境保全のための水土環境診断システム

島根県東部の水田流域や山地流域などを研究対象にして,生物生息環境,水文環境,水質環境,土壌環境などの観点から農山村の環境要素を調査し,GIS解析に用いる環境要素の定量化と,環境解析やモニタリングのためのいくつかの新しい方法の開発を行った。そして,これらの環境要素をGISの手法を応用して統合化することを試みた。特に生物生息環境については,夏季の農業排水路に生息する水生動物の多様性(魚類・水生昆虫類)と,これに影響を与えると考えられる環境因子との関係を考察し,ほ場整備の完了した水田地区において,魚類,水生昆虫類,水質,水路の物理的環境(水深・流速・水路の護岸部・植生被覆率・水面下の土壌占有率・水路幅)に関する調査を行った。その結果,調査対象地点では,魚類に関しては11種,水生昆虫類に関しては14種の生息が確認され,また,それぞれの調査地点において,魚類,水生昆虫類に区分してShannon-Wienerの多様性指数を算出し,水質および物理的環境との間の関係を明らかにした。そして水生昆虫類に関しては,いくつかの水質指標や,植生被覆率,水面下の土壌占有率,水路幅が重要な環境因子であるとの結果が得られた。一方,循環灌漑を行っている水田流域における水質汚濁物質の物質収支の結果より,年間の汚濁負荷特性の変化には水文条件が主に寄与しており,また,水質浄化機能には,水理学的滞留時間の影響が大きいことなどを明らかにした。このような結果と流域における水循環,物質循環,土壌環境などの研究結果も加えて,農山村の環境要素を評価した。そして,これらの環境情報をGISの手法を応用して統合化し,水田地域における生物生息環境保全のための水土環境診断システムに十分な説得力をもたせるために,主要な環境要素を定量評価し,相互関係について考察した。水田地域における生物生息環境保全のための水土環境診断システムを構築するため、島根県東部の水田地域を対象として、基本地理情報の実地調査、生物生息環境調査、水質調査、土壌環境調査を行い、基本的な環境情報の収集と整理を行った。基本地理情報の実地調査では、GPS(全地球測位システム)測量と、GIS(地理情報システム)データ処理を基本とした現地踏査を行うことによって、基本的な地理情報を収集し、水土環境診断の観点からいくつかの分類分けを行った。生物生息環境調査および水質調査では、水田地域の排水路を中心に10地点の測定ポイントを設け、生物捕獲に関する一定の努力を行った際の捕獲種類数と個体数を調査し、生物多様性指数を算出した。また、同時に当該の水域の水をサンプリングし、水質分析を行った。調査の結果、確認された水生動物種に着目すると、69種が確認された地点と1416種の地点に分類された。また,いくつかの調査地点では、絶滅危惧II類として指定されているメダカ等の生息が確認された。さらに、ヤゴ等の水生昆虫類は、植生が多い調査地点や,土水路である調査地点において多数採捕できた。そして、水質との関連性については、魚類の確認種数とDO濃度には、正の相関があるのではないかと考えられた。また、CODと魚類の確認種類数、NO3-Nと水生昆虫の生物多様性指数では、これらの水質濃度が高いほど、多様性の指標は減少していく傾向がうかがえた。また、水田流域におけるリン化合物と鉄イオンとの関係について考察を加えた。土壌環境調査では、フラックスコレクターを用いた土壌浸透水の採集方法と土壌浸透水の電気伝導度や溶存物質の評価方法、さらに塩害の可能性について考察を加えた。

水田地域における生物生息環境保全のための水土環境診断システムを構築するため,島根県東部の水田地域を対象として,基本地理情報の実地調査,生物生息環境調査,水質調査,土壌環境調査を行い,基本的な環境情報の収集と整理を行った。まず,水田流域における魚類の多様性と水質や流速などのパラメーターとの関係を考察したところ,有機物濃度や硝酸態窒素の濁度が低くなるほど多様性指数が大きくなる傾向にあり,一方,流速が緩やかになるほど多様性指数が大きくなる傾向などがわかった。また,営農活動と水質との関係を把握し,水質変動と営農活動との関係を把握するため,調査対象地内の約11haの水田群を対象として,用水,排水,田面水の水質を週1回の頻度で測定した。さらに,排水量,降水量,水田からの浸透量や,ペンマンモンティース法を用いて推定した蒸発散量から調査期間内での水収支の推定を試みた。その結果,全窒素の平均水質では,用水が0.5mg/L,排水が2.6mg/L,田面水が1.1mg/L,降水中が0.8mg/Lであった。また,水収支では,取水量1967mm,降水量598mm,蒸発散量489mm,浸透量606mm,排水量1470mmであることがわかった。土壌環境調査では,毛管力を利用した採水装置を試作し,多点での土壌浸透水の採水を試みた。その結果,通常は遮水板を設置して採水しなければならない場所でも,毛管力のみによって浸透水を採取することができ,溶質の浸透過程の機構を明らかにするためのデータを得ることができた。また,土壌中の主要な陽イオンであるカルシウム,マグネシウム,ナトリウム,カリウムの濃度を多数の圃場で測定するとともに,その結果をGIS(地理情報システム)によって解析し,河川からの距離等の地理的要因が陽イオンの濃度に関係していることを明らかにした。水田地域における生物生息環境保全のための水土環境診断レイヤーを構築するため,島根県東部の水田地域を対象として,基本地理情報の実地調査,生物生息環境調査,水質調査,土壌環境調査を行い,基本的な環境情報の収集と整理を行った。本年度は,水田地区における溜池の水質と生息生物についての調査を行い,COD, TOC,アンモニアなどと植物プランクトン(メロシラ科のAulacoseira, Melosira variansなど)の出現との関連性についての知見を得た。また,水田群を対象として,水質を週1回の頻度で測定するとともに,各種水文量の実測と推定を行った。その結果,代掻き時期の排水濃度は,代掻き開始直後や田植え開始前・田植え中などに急激に増大し,また,田植え中・田植え後に排水が見られると無機態濃度が増加することがわかった。さらに非灌漑期は排水のリン濃度が高濃度であるが,流量が少量であるため代掻き時期・灌漑期と比較した場合には下流域へ及ぼす影響は小さいと考えられた。その結果,通常は遮水板を設置して採水しなければならない場所でも,毛管力のみによって浸透水を採取することができた。また,浸透能力の高さや,土壌の緩衝能の強さなど,溶質の浸透過程の機構を明らかにするためのデータを得ることができた。さらに,土壌中の主要な陽イオン濃度を多数の圃場で測定するとともに,その結果をGIS(地理情報システム)によって解析し,河川からの距離等の地理的要因が陽イオンの濃度に関係していることを明らかにした。