hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
絶滅危惧種ハナノキに激発する斑点性病害の防除を目指す

本菌によるハナノキの病害を褐色円斑病(英名:Leaf spot)とすることが提案された。本菌に特異的なプライマーが作製され、迅速で的確な診断が可能となった。レッドリスト絶滅危惧II類種に指定され、且つ日本固有種であるカエデ科ハナノキの葉に植物病原菌Phyllosticta属の関与が疑われる斑点性病害が長野県、岐阜県、愛知県で激発している。この病害に関する研究は国内では全く行われていない。そこで貴重種ハナノキの保全を目的として病害防除の基礎資料および迅速で的確な診断を行う技術を構築し、本病害防除の確立を目的として研究を行っている。本年度は、長野県内におけるハナノキ自生地の病害調査を行い、これまで行われていない被害分布を明らかにすることを目的として研究を行った。ハナノキ自生地の長野県飯田市下伊那郡阿智村伍和の2カ所および同市箱川、大町市大町の4カ所にて調査を行った結果、いずれの地域でも同様の斑点性病害が認められ、病害標本を収集した。得られた病害標本からはプレパラート標本を作製し、形態的特徴を精査した結果、Phyllosticta属菌の一種が観察され、本菌をPhyllosticta minima (Berk. & M.A. Curtis) Underw. & Earleと同定した。また、それぞれの病害標本から本菌の分離菌株を確立した。長野県内におけるハナノキ自生地の病害発生分布を網羅的に調査した結果、すべての地域で斑点性病害が発生していることを初めて明らかにした。今回の調査では、罹病していない健全なハナノキは観察されず、その病害の深刻さ再認識すると共に、早急な病害防除の必要性が考えられた。また、ハナノキ自生地付近で観察されたカエデ科には病害発生は観察されず、本病害は宿主特異的である可能性が高いと考えられた。本病害の病斑から観察された植物病原菌P. minimaは、国内初記録となった。本菌は主に北米でサトウカエデに発生する病害として知られている。海外で発生している病害と本病害の関連性についても改めて調査する必要があると考えられた。ハナノキはカエデ科に属する落葉樹で、レッドリスト絶滅危惧II類種に指定されている日本固有種でもある。申請者は、ハナノキの葉に植物病原菌Phyllosticta属の関与が疑われる斑点性病害が長野県、岐阜県、愛知県および三重県で激発していることを病害標本採集により認めた。この病害に関する研究は国内では全く行われておらず、その発生報告および病名も与えられていない。そこで本研究では、ハナノキの保全を目的として病害防除の基礎資料および迅速で的確な診断を行う技術を構築し、本病害防除の確立を目的として研究を行っている。平成24年度の研究では、長野県、岐阜県および愛知県で得られたハナノキ病害標本からの分離菌株を用いて、病原性を確認するための接種試験を行った。その結果、国内で初めてハナノキに寄生しているPhyllosticta minima (Berk. & M.A. Curtis) Underw. & Earleに病原性があることを明らかにし、第124回森林学会大会に公表した。また、病原菌の感染ルートおよび感染源の特定に分子生物学的手法を用いて迅速で的確な診断を行うために、特異的プライマーの設計を行った。現在までに、純粋な培養株を用いた実験では他の10数種のPhyllosticta属菌から、Phyllosticta minimaだけを検出することが可能となった。今度は野外にて検出が可能かどうか、また、検出するための技術開発が必要であると考えられた。本年度は、ハナノキに寄生しているPhyllosticta minimaの病原性を確認することができ、その成果を公表することができた。
筋萎縮性側索硬化症感受性遺伝子の単離と発症機構の解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症機構を解明するために、(1)大規模関連解析よって発見したZNF512B遺伝子産物と結合するタンパクの検索を行い、2種類の候補を同定した。ケース・コントロール関連解析の結果、一方の遺伝子内SNPがALSと高い関連を示した。また、(2)ゲノムワイド関連解析(GWAS)を行い、現在までにALSと関連する33 SNPsを同定した。筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis; ALS)は、進行性の神経変性疾患である。しかし、現在まで病因論は不明で、有効な治療法が全くない。本研究では、(1)ゲノム解析より単離した新規ALS易罹患性遺伝子ZNF512Bについて、その機能解析を行ない、ALS病態カスケードを明らかにすること、(2)ゲノムワイド関連解析(GWAS)を行い、新たな孤発性ALSの遺伝的素因(疾患易罹患性遺伝子)を明らかにすることを目的とした。(1) ZNF512Bの結合タンパクの検索を行った。文献・データベース検索より候補タンパクを抽出した。解析したタンパクのうち、2種類のタンパクがZNF512Bと結合することを認めた。これらの分子についての遺伝子・ゲノム解析を行っている。(2) 61万SNPを搭載したSNPアレーを用いてGWASを行った。全例についてSNP型を判定した後、データの品質管理を行った(Hardy-Weinberg平衡検定値、call rate、マイナーアレル頻度等)。同時に集団内における階層化を調べるために、主成分分析やQQプロットを作成した。現在、追加サンプルを用いたreplication studyを行っている。また、ゲノム統計学の手法を用いて、GWAS-SNPアレーに搭載されていない隠れたALS関連SNPの解析も行っている。その他、臨床データを用いた総合的な解析からZNF512Bが予後規定因子であることを示した。本研究では、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の遺伝的要因、分子病態の解明を目的に、候補遺伝子解析およびゲノム解析を行ってきた。1. ZNF512B結合タンパクの解析を行った。この遺伝子は、本邦における大規模関連解析から、ALS感受性遺伝子として同定されたものである。ZNF512Bの機能と病態カスケードを解明するために、ZNF512Bに結合するタンパク質の探索を行った。結果、2種類の候補結合タンパク(Z512BP-1とZ512BP-2)を同定した。Z512BP-1遺伝子領域については、SNPマップを構築し、42種のタグSNPを用いて関連解析を行った。追加検体を用いて解析して、多重検定値をクリアーするSNP (P=1.2 X 10-4, OR 1.27,95%CI 1.12-1.45)を見出した。しかし、Z512BP-2に関しては、関連は認められなかった。また、Z512BP-1に関して、全エキソンについて変異解析を行ったが、現在まで明らかな変異は発見できていない。ZNF512Bに関係するALS病態カスケードの解析を継続中である。2.GWASに関しては、610K SNPアレーを用いて解析を行った。データの品質管理を行った後、imputation解析、追加検体を用いて、関連解析を行った。また、患者における遺伝子型と病像・経過・予後との関連を解析している。さらに今年度は、追加ALS症例340例についてGWASを行った。有意な関連を認める33種のSNPsを発見した。それらは、アレル頻度の低い新規のSNPであった。なお、数種のSNPは、これまでにGWAS以外の方法で発見されたALS関連遺伝子の遺伝子領域に存在するものであった。これまで蓄積したSNPデータを全て統合したメタ解析を行う。本研究では、(1)最近、ゲノム解析より単離した新規ALS易罹患性遺伝子ZNF512Bについて、その機能解析を行ない、ALS病態カスケードを明らかにすること、(2)ゲノムワイド関連解析(GWAS)を行い、新たな孤発性ALSの遺伝的素因(疾患感受性遺伝子)を明らかにすることを目的とした。タンパクの機能、局在等より、18種の候補タンパクを候補として解析した。解析したタンパクのうち、2種類のタンパクが、ZNF512Bと結合することを見出した。(2)一方、GWASは、61万SNPを用いたGWASへと規模を拡大し、包括的にゲノムを探索している。同時に各集団内における階層化を調べるために、QQプロットの作成や主成分分析等を行った。

その他、最近、本邦で発見された新規ALS原因遺伝子OPTNについて、その遺伝子領域のゲノム構造異常を同定し、新規変異機構を見出した。710例のALSを解析し、5例の欠失を発見し、切断点を同定した。OPTNの欠失は、全てAlu mediated recombinationによって生じていた。以上、本研究は、易罹患性遺伝子の分子遺伝学的解析により、ALSの発症に関連する分子群、及びその疾患発症へのmolecular pathwayを解明することが可能になる。これらの知見は、ALSに対する論理的な新たな治療戦略を生み出すと共に、画期的な治療薬創出へのseedを提供する。現在までZNF512B結合タンパクを2種類同定した。ひとつは、神経細胞保護シグナル経路に関係する分子(Z512BP-1)で、もう一方は核内転写制御にかかわる分子(Z512BP-2)であった。Z512BP-1の遺伝子領域についてSNP地図を作成し、ゲノム関連解析を行った。42ケのtag SNPを用いた関連解析により多重検定をクリアーするSNPを同定した。Z512BP-2の遺伝子領域についても同様にゲノム構造解析からの関連解析を行っている。さらに検体を増やして解析を行う。GWAS研究に関しては、共同研究機関との連携により、解析可能な検体数が1000検体を越えた。61万SNPを用いたGWAS解析を行い、ALS候補SNPを発見している。検体を追加してreplication studyを行っている。さらにGWAS-SNPアレーに搭載されていない隠れたALS関連SNPについても解析を行っている。ZNF512B結合タンパクは、現在まで2種類同定した。ひとつは、神経細胞保護シグナル経路に関係する分子で、もうひとつは核内転写制御にかかわる分子であった。今後は、更なる結合タンパクや病態カスケードの下流遺伝子について、解析を行うとともに、ゲノム構造解析を重点的に行う。当該領域について、詳細なSNP地図を構築し、最も関連のあるSNPを同定する。さらに検体数を追加して、メタ解析を行う。以上のように、結合タンパク、ALS易罹患性候SNPをそれぞれ見出した。次年度は、これらの分子について、詳細なゲノム解析、タンパク機能解析を行う。(1) ZNF512B結合タンパクの同定と病態カスケードの探索について。ZNF512Bが神経保護シグナル経路に関与するという可能性から、引き続き、培養細胞を用いた強制発現系における細胞内シグナル伝達経路の解析を行う。結合タンパクを同定し、候補遺伝子アプローチにより解析する。すなわち、当該遺伝子領域の構造解析、変異検索、関連解析を行い、ALSの発症に関与するか否かを調べる。(2) GWASについて。検体を増やしてreplication studyを行う。
プラスチックシンチレータを用いたコンプトン散乱型次世代PET技術の開発

前年度に開発したシンチレーションファイバアレイと、その両端に取り付けるMPPCアレイとのカップリング方法の最適化を行った。両者の間に挿入するライトガイドの厚みを1.0 mm厚にしたときに最もpeak to valley ratioが大きくなることが分かった。また位置分解能のエネルギー依存性の評価を行い、100 keV程度のエネルギーデポジットが得られればピクセルの分離ができることが分かった。前年度に開発したデータ収集システムを用いて、プラスチックシンチレータの同時計数信号に対する時間分解能の測定を行ったところ、既存品を流用した部分にある同軸ケーブルの周波数帯域が不足しているため信号がなまっており、時間分解能に制限をかけていることが分かった。本研究は既存品を流用することでコストダウンを目指したが、高い周波数帯域を持つケーブルに換装するためにはセンサ部の基板と時間計測基板のさらなる改造が必要である。同システムで取得したデータから、同時計数イベントを取り出してサイノグラムを作成する初段の解析プログラムを作成した。続いてその出力データから、後方投影法およびフィルタ処理後方投影法によって画像再構成を行うソフトウェアを開発した。実際にナトリウム22線源の対消滅ガンマ線を測定したデータから、線源の位置を再構成することを確認した。使用したナトリウム22が点線源ではないため、正確な位置分解能は評価出来ないが、数mm程度は達成したと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。プラスチックシンチレータでのコンプトン散乱による信号を用いた飛行時間計測精度の評価を行った。ガンマ線反応位置の深さ方向に感度を持たせるために、空気層を介してプラスチックシンチレータを積層して両端を光センサで読み出すという構成を取る。その際に、センサから離れた位置にあるピクセルでは時間分解能が劣化することが懸念されたため、実験によって確認した。3mm各のプラスチックシンチレータでも5層程度は向きシンチレータに対する優位性を損なうことなく積層可能であることがわかった。PETガントリの一部となる試作機の開発を始めた。無機シンチレータ用に開発された既存製品の改造と、時間計測部の新規制作を行った。実験をもとにして、回路部品やパラメータの決定を行った。具体的には、(1)時間分解能を損なわない高い周波数帯域を持つアンプと増幅率を決める抵抗値の決定(2)波高による検出時刻のずれ(タイムウォーク)を補正するソフトウェアを開発し、CFDを用いずとも高い時間分解能が実現できることを実証(3)パルス幅の短いプラスチックシンチレータの信号を精度よくADCがサンプリングしてエネルギー分解能と位置分解能を損なわないように、波形整形の時定数を変更したことなどが挙げられる。開発する試作機の一部となるセンサ部とデータ収集系を用いて、ガンマ線の反応位置とエネルギーデポジットを計測し、コンプトン散乱イベントが取得できていることを実証した。散乱体・吸収体ともに期待される位置分解能が得られ、トリガロジックも設計通り動作した。計画では2年目に予定していたガントリの一部となるプロトタイプの制作を開始することができたことがもっとも大きな根拠である。また懸念点であった、位置分解と時間分解能の両立が可能であることも実証でき、1年目に想定していた課題を全てクリアしている。プロトタイプ用データ収集システム一式と時間計測基板を製作し、個別の動作確認が完了した。取得した生データをデコードし、必要な物理量を取り出す解析ソフトウェアを全て製作した。全系を一斉に動作させる試験を進めている。散乱体と吸収体を1つずつ、4枚の半導体光センサMPPCで読み出すデータ収集に成功している。しかしMPPCを8枚に拡張しようとした際にトリガロジックのFPGAファームウェアが対応すべき、各センサ基板で成立したヒット条件のANDとORの組みわせの数が、実験の要求に対して不足していることが分かった。書き換えの目処は立っており、今年度の早い段階で修正できると考えている。時間計測基板のテストパルス生成モードで回路系による時間の不定性を評価したところ42 psであった。散乱体の時間分解能を評価するにあたり十分小さく抑えられていることがわかった。また3 mm角のプラスチックシンチレータを使っている散乱体の位置分解能を向上することを目指し、1 mm角のシンチレーションファイバをアレイ状に組んだ。ガンマ線を照射してコンプトン散乱んのイベントデータから、散乱位置の分解ができることを実証した。将来的な検出部の大面積化を視野に入れ、現在使用しているMPPCアレイの4倍の面積を持つモデルと、同面積を持つCe:GAGGアレイを製作した。本研究の成果講評については、査読論文を1件、国際会議の口頭発表が1件、国内招待講演1件、国内ポスター発表1件であった。開発を計画していたデータ収集系が予定通り全数揃った。全て動作することが確認できている。統合試験がまだ終わっていない点は若干の遅れと言えるが、当初予定していなかったファイバアレイの開発が進んだため、全体としてはおおむね順調と判断できる。

前年度に開発したデータ収集システムを用いて、プラスチックシンチレータの同時計数信号に対する時間分解能の測定を行ったところ、既存品を流用した部分にある同軸ケーブルの周波数帯域が不足しているため信号がなまっており、時間分解能に制限をかけていることが分かった。本研究は既存品を流用することでコストダウンを目指したが、高い周波数帯域を持つケーブルに換装するためにはセンサ部の基板と時間計測基板のさらなる改造が必要である。同システムで取得したデータから、同時計数イベントを取り出してサイノグラムを作成する初段の解析プログラムを作成した。続いてその出力データから、後方投影法およびフィルタ処理後方投影法によって画像再構成を行うソフトウェアを開発した。実際にナトリウム22線源の対消滅ガンマ線を測定したデータから、線源の位置を再構成することを確認した。使用したナトリウム22が点線源ではないため、正確な位置分解能は評価出来ないが、数mm程度は達成したと考えられる。プロトタイプシステムの全系を制作し、計画したPET検出器ユニットを動作させる。特に新規開発となった時間計測回路の動作確認に時間を割く予定をしている。その後は画像再構成ソフトウェアを整備し、イメージング装置としての解像度を評価する。データ収集系の全系動作を完了させ、プロトタイプによる時間分解能の評価を行う。それに先駆けて全ピクセルに対するエネルギーキャリブレーションとタイムウォーク補正を行う必要がある。ファイバアレイの結果をシミュレーションに取り込み、散乱角の制限が向上することを定量的に評価する。大面積センサの読み出し回路を制作し、エネルギー分解能と位置分解能の評価を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
二次元組織膜における光反応、光応答

光反応や光応答などの光変換の研究は光化学の方法論を検討するための基礎研究としてのみならず、光科学における分子デバイスの開発につながる研究として注目されている。本研究では光機能性分子素子の組織性をその機能性と関連して研究した。(1)芳香族不飽和カルボン酸の立体選択的光二量化反応がベシクル二分子膜を反応場とするときに効率よく進行することに着目し、類似の組織性を持つ単分子膜内での両親媒性分子と反応分子の配列を明らかにした。単分子膜の表面圧-面積(π-A)等温線とLangmuir-Blodgett(LB)膜の原子間力顕微鏡(AFM)写真に基づいた解析により、桂皮酸イオンは調製直後にはジオクタデシルジメチルアンモニウム単分子膜の親水表面上に静電結合していることが明らかとなった。しかしながら、桂皮酸イオンは長時間の間に単分子膜内に挿入する。光反応から得られた二量体の収率と異性種の立体選択性は桂皮酸分子が単分子膜内で平行配列している事実によって支持された。(2)両親媒性分子と混合したアゾ色素のLB膜内での色素の分布と配向性を検討した。親水基と疎水基を有するアゾ色素(YOPE)は、水面上に単分子膜として展開したとき、広い分子面積を占める。アラキジン酸との混合系のπ-A曲線は明らかに2種分子のπ-A曲線の算術平均的な曲線を示した。この結果を反映して、アラキジン酸からなる二次元的な円板状のドメインがAFMによって観察された。これが顕著な相分離状態であることは明白である。連続相であるYOPEリッチ相の領域は表面積の縮小により減少し、さらに表面に垂直な方向への分子の堆積が観察された。表面積の変化に伴ってYOPE分子の配列が顕著に変化することが示唆された。
非マメ科植物根圏における窒素固定菌とのゆるい共生系の探索

本研究の目的は非マメ科植物の根圏における窒素固定活性を測定し、窒素固定菌と非マメ科植物とのゆるい共生系を探索することにあった。まず、購入したFID付きガスクロマトグラフを用いて、草本を中心に植物を根圏の土も含めて丸ごとセパラブルフラスコに入れてアセチレンを添加する方法によって、アセチレン還元活性を調べた。丸ごと測定できない場合には、根圏の土だけを採集し、ガラスバイアルに入れてアセチレン還元活性を測定した。調査を進めるうち、ユキノシタの根圏において、比較的高い窒素固定活性(0.85μmol/dry weight・h)が見られたので、予定通り、ユキノシタの根圏から窒素固定菌を単離することを試みた。この作業を始めたため、探索の方は15科48種に留まった。ユキノシタ以外には特に注目すべき活性を示す植物は発見できなかったが、ケカモノハシの根圏土壌に糖類を添加して測定するとやや高い活性を示すことから、窒素固定能力のある微生物がケカモノハシ根圏に存在するものの、自然状態では炭素源が限定要因となってほとんど活性を示していないのではないかと考えられる。ユキノシタから単離した菌は、無窒素の培地中でも良く成育し、また、その培地中でもアセチレン還元活性を示した。この菌はサッカロース、マニトールの入った培地で良く増え、ラクトース、マロン酸、クレン酸も利用することが出来るが、プロピオン酸、安息香酸は利用できないことが分かった。以上の結果から、ユキノシタの根圏において窒素固定菌とのゆるい共生系が成立している可能性が考えられるが、この関係がゆるい共生系であると言うためには、今後、菌の同定をし、更に、ユキノシタにとっての共生相手が、この菌でなければ成立しないのか、窒素固定菌ならある程度広い範囲で成立しうる系なのかと言ったことについて、実験を進めて行く必要があると考えている。
セーフコミュニティ機能の応用方法に関する研究

本研究では、国内のセーフコミュニティ(SC)認証を受けている自治体における高齢者を対象とした身体的・精神的外傷事象の防止取り組みと、事象発生時における回復力や対応力がどのように保持されているのか、国内SCの取り組みから検討を行った。SCにおける組織横断的取り組みは、多世代の交流を促進し、地域住民やボランティアの参加意欲を高める効果が存在した。また、間接的な外傷事象の予防策には、地域住民同士の繋がりや助け合いの意識を強化し、地域における外傷事象に対してその発生率低下と被害軽減機能を獲得する可能性が存在した。1年目の今年度は、セーフコミュニティ(以下「SC」)を推進している自治体の基礎調査と、文献調査によってSCに関する政策評価の視点からの分析およびコミュニティ機能における有機的連携を図るための諸要素の検討を行った。SCを既に推進している自治体の基礎調査については、国内最初の認証を受けた京都府亀岡市と、国内で認証を受けた自治体のうち最も人口の多い東京都豊島区の調査を行った。いずれの自治体も首長の強力な推進によりSC認証に向けて活動していたが、SCの目的である「特定の地域課題に対し、住民間に明確な問題意識・解決志向を養成・維持することで、安心・安全な地域環境作りを図る」という点に関しては、自治体内組織の社会福祉協議会などのコミュニティソーシャルワーク実践の専門機関による積極的な地域関与の必要性が示唆された。文献調査におけるSCの政策評価の視点からの分析では、政策評価に必要とされる4つの評価である、1理論評価、2実施過程評価、3改善効果評価、4効率性評価のうち、1と2については、SCの認証評価機能の中に内在されているが、3と4についてはSCの5年毎の再認証評価機能の重要な評価基準になっていることが明らかとなった。さらに各SCに存在する住民の身体的・精神的外傷の発生状況をデータ化して保存する「外傷サーベイランス」の調査報告書においては、取り組む課題に対する改善効果について、その特徴に共通性があることが明らかになった。これらの点については京都府亀岡市の調査においても、改善効果について客観的な変化が得られにくい課題への取り組みに困難性を抱えており、今後の再認証に向けての大きな課題として存在していた。学内業務が当初想定のものよりも多くなり、結果として基礎調査を予定していた5つのSC推進自治体のうち、3つの調査を年度内に行うことが出来なかった。また、SCの政策評価の視点から明らかになった「改善効果評価」および「効率性評価」における客観的な変化・改善の方法について、国内外のSC推進自治体の取り組みを精査し、全体的な特徴把握を研究内容に追加していく。2年目の進捗状況として、1年目に実施できなかったセーフコミュニティ(以下、SC)の先進地域の調査(青森県十和田市、神奈川県横浜市栄区)を行った。いずれの地域においても、前年の研究結果として明らかになったSC導入による改善効果評価および効率性評価に関する課題が確認された。客観的な数値だけでは評価できないSCの取り組みについては、どのように導入効果を示していくのか、利害関係者への「見える化」が課題として存在していた。また、当初設定した地域課題への対策、対策のモニタリング、モニタリングを元にした改善策の検討という、基本的なPDCAサイクルによるSCとしての対応も、行政組織の人事異動等が取り組みへの障害になる可能性があることが、SC認証各地域で確認された。しかし、SC導入効果として、危険性の未然防止という視点が近年の大規模災害に備えたまちづくりや住民相互の助け合いという点で、人々の意識化を高める点では有効であることがSCを推進していく自治体職員の中では意識されていた。この地域住民同士の繋がりや地域課題に対する意識化の醸成として、社会関係資本(ソーシャルキャピタル)をどのように地域で高めていくのか、その1つとしてSCをどのように位置づけてまちづくりに活用していくのか、利害関係者間の合意形成の図り方がSCにおける取り組みを大きく左右することを確認した。これまで明らかにされたSCにおける課題や継続性の要素を元に、3年目にはSC機能の応用が具体的にどのように可能なのかを特定地域におけるまちづくり実践の中で検討していく予定である。2年目の取り組みを多少遅れているが、当初から3年目(2017年)に予定していた特定地域におけるSC機能の応用実証については、対象地域を変更の上で予定通り実施できる見込みである。当初は大学所在地域(北海道名寄市)の近郊にて予定していたが調整が付かず、代わりにこれまで関わりのあった山梨県北杜市のある地域を対象に実施する予定である。年内に一連の実践内容を報告書としてまとめ、2018年中の学会発表および論文作成を予定していく。最終年度である今年度は、セーフコミュニティ(以下、SC)における外傷事象への取り組みであるセーフティプロモーション(SP)活動における成果、およびSP活動に関わる地域住民にどのような変化や影響を与えているかに関する整理を試みた。SP活動の効果を検証したところ、調査した国内のSC認証自治体(京都府亀岡市、青森県十和田市、神奈川県横浜市栄区、東京都豊島区)では、共通して自殺者対策への効果が見えにくいことが明らかとなった。SCにおけるSP活動の地域住民への影響については、これまでの聞き取り調査の結果から、住民の主体的参加を伴うSP活動の中には、行政職員や地域住民の関係性が強化され、地域内での相互扶助意識の形成が強化されていることが明らかとなった。例として、京都府亀岡市篠町町内会で取り組まれている「篠町安全・地域魅力マップ(S・MAP)作成」の活動では、住民参加による作業として、地域踏査による危険箇所の把握と合わせて、地域内の魅力や社会資源についても確認しながらマップ作成を行っている。

これにより年代を超えた関わりや、日頃から地域活動に熱心な住民と今回のマップ作成で新たに地域活動に加わった住民間での関係性が形成されるなど、地域を支える新たな社会関係を生み出している。SP活動が地域におけるソーシャルキャピタル形成や強化に有効である示唆が得られた。また、当初予定していたSC活動の応用的事例研究については、対象地域の調整に遅れが生じ、研究期間内での実施が困難となった。これについては、今後の研究課題として継続的に取り組んでいる。本研究では、国内のセーフコミュニティ(SC)認証を受けている自治体における高齢者を対象とした身体的・精神的外傷事象の防止取り組みと、事象発生時における回復力や対応力がどのように保持されているのか、国内SCの取り組みから検討を行った。SCにおける組織横断的取り組みは、多世代の交流を促進し、地域住民やボランティアの参加意欲を高める効果が存在した。また、間接的な外傷事象の予防策には、地域住民同士の繋がりや助け合いの意識を強化し、地域における外傷事象に対してその発生率低下と被害軽減機能を獲得する可能性が存在した。1年目に行えなかったSCを既に推進している自治体の基礎調査と、当初予定のSC推進自治体における高齢者の日常生活を支える専門職へのインタビュー調査、国内外におけるSC推進自治体の地域課題への客観的な変化・改善の手法を分析する。SC推進自治体への基礎調査については、残りの青森県十和田市、神奈川県厚木市、横浜市栄区のSC認証および推進に向けた取り組みを調査する。高齢者の日常生活を支える専門職へのインタビュー調査については、各自治体の社会福祉協議会におけるコミュニティソーシャルワーク実践者および、地域包括支援センター職員を対象に行う。内容としては、SC推進と関連する高齢者への支援に関して、政策評価の視点から明らかになった「改善効果評価」および「効率性評価」に関連する各関係者の主観的評価と客観的な変化・改善に関する実践方法について調査を行っていく。また、国内外のSC推進自治体における各自治体の課題に対する客観的変化・改善の手法について各SCで発行している報告書などから整理しその特徴を整理する。2年目の実績を踏まえ、SC機能の応用可能性を検討するため、山梨県北杜市のある地区を対象に、日常生活上の危険事象の防止を主とした地域作りを今後実証的に行っていく。地域住民の日常生活からの危険に関する意識作りと、まちづくりを担う関係機関や民生委員・児童委員のかかわり方から、長期的・継続的な安全・安心な生活環境をどのように作り上げていくことができるかを検討していく。具体的には対象地区でまちづくり推進を担っている方に協力を得て、地域住民への日常生活における危険や1年間の受傷・疾病状況を把握する全数調査を実施する。その結果から、地域住民の受傷・疾病傾向を明らかにし、住民主体でのまちづくりや日常生活上の取り組み(見守り、危険への意識化)を検討していく。3年目が研究の最終年となるが、その後も受傷・疾病状況の把握とまちづくりへの応用の仕組みは継続して実施していく予定である。
データ駆動型手法による物理法則ＣＧアニメーションの高精細化

BEM(境界要素法)を用いた脆性破壊アニメーションについて,データ駆動型手法による高速化手法に関する研究を行った.ここでは,機械学習手法の一つであるランダムフォレストの亜種である回帰フォレストを利用し,脆性破壊アニメーションを回帰問題として定式化している.BEMによるシミュレーション計算は一般に時間コストが高い.特に,COD(き裂開口変位)を求めるために毎フレーム連立方程式を解く必要があり,高速化のためのボトルネックになっている.そこで本研究では,シミュレーションの際,次のフレームにおける各頂点のCODの計算部分を,その頂点の周りの物理量(応力拡大係数,および,材料靱性)を用いた予測によって求める.データベースについては,BEMシミュレーションで求めた物理量を入力,CODを出力とし,入出力を1ペアにしたものを回帰フォレストの中に格納することで生成する.これにより,BEMの各ステップにおいて連立方程式を計算する必要がなくなる.実験の結果,シミュレーションで得られた破壊形状と,回帰フォレストの予測で得られる結果は,細部は異なるものの,全体的な形状が似通っていることが検証された.また,一旦データベースを作成してしまえば,予測を用いることでより高速に破壊形状を生成できることを実証した.また,ここで作成するデータベースは,オブジェクトのスケールを正規化することにより,破壊形状に依存しない汎用性を持つように設計した.これより,例えば,球や円筒といった単純なプリミティブ形状を破壊することで構築したデータベースを用いて,より複雑な別の形状の脆性破壊を予測できるようになった.複雑形状になるほどシミュレーション時間,ひいてはデータベースの作成時間がかかるため,データベースに汎用性を持たせることにより様々なメリットを得られることを実証した.まずは,FLIP法に基づく液体シミュレーションの品質精度向上を目的とした高精細化手法の開発,および,機械学習手法の検討を行った.高精細化手法として,まずはFLIP法における速度場に基づくデータベースの構築を前処理で行う.次に未知の速度場データに対し,データベースのマッチングを行った後,高解像度データへ変換する処理をランタイムで行う,という2ステップの手法を試行した.機械学習の技法については,アンサンブル学習の考え方にを模倣して,複数データベースによる処理の統合という手法を検討することで全体の精度の向上を図った.この結果,データベースの作成方法によって結果に大きな違いが認められた.特に,データの複雑性(エントロピー)の評価に基づきデータベースを選択する手法が最も効果的であるということが実験よりわかった.また,髪のシミュレーションにおけるデータ駆動型手法に基づく高精細なアニメーション生成法について開発を行った.ここでは特に,ゲームのようなインタラクティブなアプリケーションでの利用を想定する.ゲームキャラクタに特有の動きの特徴を考えると,ある程度の決まった動き(歩く,左右に曲がる,ジャンプ,など)を操作することが多い.よって,実際に現れる動きはある程度予測できるものとなる.そこで本研究では,二次モーショングラフにもとづく,髪の特性を考慮した新しいデータベース構築アルゴリズムについて提案した.さらに,二つの髪の動作の類似度を判定するための新たな評価関数をも提案した.提案するアルゴリズムと評価関数により,グラフの構築においてデータの冗長性を削減できた.また,次の動きを考慮することで,二つのアニメーションクリップを視覚的に滑らかに接続することができた.設定した二つのテーマについて,ともに一定の進展が得られた.特に髪のシミュレーションにおいて,詳細な髪の動きが非常に高速に得られることを示すことができたのが最も大きな進展であると考えている.引き続き,様々な物理法則アニメーションにおいてデータ駆動型手法が有効であることを検討する予定である.効率的かつ弾性体シミュレーションに適用可能な新しい方法として,データ駆動法を利用した部分空間により衝突変形の表現力を向上するための研究を行った.弾性体シミュレーションにおいて,計算を効率化するために用いられる部分空間法(モデル削減法とも呼ばれる)では,高速なシミュレーションが可能となるものの,シミュレーションの表現能力は,全体空間のそれよりもかなり小さくなる.特に,物体に対し衝突が起こる場合,部分空間法でのシミュレーションは,表現力不足により現実的な変形結果を得ることができない.本手法は,基底ベクトルを追加していくことにより部分空間の表現力を向上させることができるという事実に基づいている.ある衝突の空間にまたがる基底がある場合,全体空間によく似た部分空間で似たような変形を行うことができる.最初に,全体空間の衝突シミュレーションを多数行い,それらを部分空間データベースとして格納することによって,いくつかの特徴基底ベクトルを取得する.ランタイムシミュレーションでは,データベースから適切な基底ベクトルを選択し,衝突の変形に対する部分空間の表現力を向上させている.また,データベースにない箇所での衝突の際に必要な基底ベクトルを生成するための方法を提案した.さらに,効率的な内力計算のための手法に使われる立体求積法(cubature)の重みの計算方法についても提案した.様々な実験の結果,本手法により全体空間によく近似する弾性体の衝突変形シミュレーションを行うことができた.実行時にはすべてのプロセスが部分空間で計算される.また,最適計算により求めた立体求積法の重みは,過去の手法において計算された重みよりも正確で効率的であることを実証した.本手法は,特に衝突が起こる場所をユーザーが知っている場合に非常に有用であると考えられる.設定したテーマについて一定の進展が得られたものと考えている.弾性体シミュレーションにおいて,本研究の大テーマであるデータ駆動法の適用が有効であることを示すことができたのが最も大きな進展であると考えている.BEM(境界要素法)を用いた脆性破壊アニメーションについて,データ駆動型手法による高速化手法に関する研究を行った.ここでは,機械学習手法の一つであるランダムフォレストの亜種である回帰フォレストを利用し,脆性破壊アニメーションを回帰問題として定式化している.BEMによるシミュレーション計算は一般に時間コストが高い.

特に,COD(き裂開口変位)を求めるために毎フレーム連立方程式を解く必要があり,高速化のためのボトルネックになっている.そこで本研究では,シミュレーションの際,次のフレームにおける各頂点のCODの計算部分を,その頂点の周りの物理量(応力拡大係数,および,材料靱性)を用いた予測によって求める.データベースについては,BEMシミュレーションで求めた物理量を入力,CODを出力とし,入出力を1ペアにしたものを回帰フォレストの中に格納することで生成する.これにより,BEMの各ステップにおいて連立方程式を計算する必要がなくなる.実験の結果,シミュレーションで得られた破壊形状と,回帰フォレストの予測で得られる結果は,細部は異なるものの,全体的な形状が似通っていることが検証された.また,一旦データベースを作成してしまえば,予測を用いることでより高速に破壊形状を生成できることを実証した.また,ここで作成するデータベースは,オブジェクトのスケールを正規化することにより,破壊形状に依存しない汎用性を持つように設計した.これより,例えば,球や円筒といった単純なプリミティブ形状を破壊することで構築したデータベースを用いて,より複雑な別の形状の脆性破壊を予測できるようになった.複雑形状になるほどシミュレーション時間,ひいてはデータベースの作成時間がかかるため,データベースに汎用性を持たせることにより様々なメリットを得られることを実証した.引き続き,データ駆動型手法を利用した物理法則アニメーションの高速化,高品質化について取り組む予定である.まず,弾性体シミュレーションにおける問題について取り組む.弾性体のシミュレーションには有限要素法(FEM)が広く用いられるが,計算負荷が高くリアルタイムでの処理は難しい.そこで,副空間法と呼ばれる方法を用いて,オリジナルの高次元の系を低次元空間に投影することで,効率良く計算することができる.しかしながら,この方法では低次元空間における物体の表現力の低下が問題となっている.すなわち,衝突が行ったときの形状変化は,副空間法においてはサポートされず,その結果うまく表現できない.そこで,ここではデータ駆動型手法を用いてこの問題を解決する方法について検討する.形状のあらゆる個所で衝突が起こったときの様子をフルシミュレーションで計算し,それらの副空間をデータベースに保存する.ランタイム処理では,衝突が起こった箇所を検知し,その場所に近い衝突の副空間をデータベースから取得して利用する.
陽子線励起圧力波による水銀中キャビテーションとその抑制手法に関する包括的研究

本研究は,液体水銀中にガスマイクロバブルを注入することにより,核破砕中性子源の水銀標的内に生じる陽子線励起圧力波,及びそれにより誘発するキャビテーションを低減するメカニズムを定量的に究明して,水銀標的の実用的な防護策を構築することを目的とした.すなわち,壁面近傍の流動気泡群分布,変動する弾性構造体と不均一気泡群との緩衝効果を加味した圧力波伝ぱ,壁面近傍流れ場でのキャビテーション気泡の成長・崩壊挙動,注入気泡条件と固体壁面損傷の相関について検討し,メガワット級の核破砕中性子源の実現に対して大きな障壁となるキャビテーションによる損傷を低減するための技術を構築した.本研究は,液体水銀中にガスマイクロバブルを注入することにより,核破砕中性子源の水銀標的内に生じる陽子線励起圧力波,及びそれにより誘発するキャビテーションを低減するメカニズムを定量的に究明して,水銀標的の実用的な防護策を構築することを目的とした.すなわち,壁面近傍の流動気泡群分布,変動する弾性構造体と不均一気泡群との緩衝効果を加味した圧力波伝ぱ,壁面近傍流れ場でのキャビテーション気泡の成長・崩壊挙動,注入気泡条件と固体壁面損傷の相関について検討し,メガワット級の核破砕中性子源の実現に対して大きな障壁となるキャビテーションによる損傷を低減するための技術を構築した.水銀中にマイクロバブルを注入し、核破砕中性子源の水銀標的内に生じる圧力波を低減するメカニズムを定量的に究明し、高出力化の障壁となるキャビテーションによる損傷を低減するための防護策を構築することを目的とした。本研究1年目における成果を研究項目ごとに示す。【壁面近傍の流動気泡群分布】原子力機構では、旋回流型バブラーを複数製作し、羽根の角度や直径とバブルサイズの関係を水実験により調査し、形状の最適化を行った。筑波大学では、旋回流型に加えて、オリフィス型のバブラーを製作し、圧力損失の評価、及び生成気泡の形状、流速依存性について水実験で評価した。【変動する弾性構造体と不均一気泡群との緩衝効果を加味した圧力波伝播に関する実験的・数値的評価】原子力機構では、実規模モデルを用いた水実験を開始し、気泡分布を測定すると共に、合泡の少ないバブラー配置について検討した。東大では、気泡半径に分布を持つ圧力波伝播解析コードを開発し、圧力波緩和効果の気泡条件依存性について、陽子線入射実験の体系で解析した。【壁面近傍流れ場でのキャビテーション気泡の成長・崩壊挙動の詳細解析】原子力機構では、狭隘流路内にキャビテーション気泡を発生させるためのレーザー機器を整備し、流動条件と気泡の成長・崩壊挙動についての実験に着手した。茨大では、狭隘流路内でのキャビテーション気泡の挙動を評価するための解析コードを開発し、流路ギャップによる気泡挙動変化の解析を着手した。【注入気泡条件と固体壁面損傷の相関評価】原子力機構では、米国中性子源との国際共同実験として、マイクロバブル発生器を備えた小型水銀ループを用いて陽子線入射実験を行い、気泡注入条件と圧力波励起振動、及び損傷との相関を評価し、気泡注入による損傷低減効果を確認した。産総研では、固液連成振動の実験条件を検討するために、水銀/ステンレス界面での超音波の伝播解析を実施した。水銀中にマイクロバブルを注入し,核破砕中性子源の水銀標的内に生じる圧力波を低減するメカニズムを定量的に究明し,中性子源の高出力化の障壁となるキャビテーションによる損傷を低減するための防護策を構築することを目的とした.本研究2年目における成果を以下に示す.【壁面近傍の流動泡群分布】水銀中で発生する圧力波をガス膜で吸収し,壁面でのキャビテーションの発生を防ぐための検討として,水銀標的に実装可能なガス膜発生部の形状や流動条件を検討すると共に,水銀ループ壁面でのガス膜を可視化するための流路を製作した.また,水銀実験に先だってガス膜生成に関する水実験を実施し,ガス膜生成に効果的なガス注入部周辺の壁面形状について系統的に調べ,壁面形状とガス膜生成挙動に関する知見を得た.【壁面近傍流れ場でのキャビテーション気泡の成長・崩壊挙動の詳細解析】狭隘流路内に発生するキャビテーション気泡の挙動と,流路幅の関係について明らかにするための装置を整備し,気泡挙動を高速撮影により調べる水試験に着手した.また,狭隘流路内壁において,キャビテーション損傷により貫通する損傷形態と圧力波伝ぱ挙動に関する数値解析と簡易モデル実験を行い,圧力波に励起される振動特性から損傷の定量評価を試み,適用限界を明らかにした.【気泡注入条件と固体壁面損傷の相関評価】気泡注入量と壁面損傷の相関について,前年度実施した国際共同実験の損傷データを精査し,損傷面積率には顕著なガス注入量依存性が見られないが,個々のピット深さが注入量と伴に減少することを確認した.すなわち,個々のキャビテーション気泡の生成率に比して気泡崩壊に伴い生じる局所衝撃力がガス注入により低下することを示唆している.さらに,注入ガス気泡の主たる固有周期より短い負圧持続時間に対する損傷低減効果を調べるために,流動及び気泡注入下での超音波ホーンによる水中損傷実験を開始した.

水銀中にマイクロバブルを注入し,核破砕中性子源の水銀標的内に生じる圧力波を低減するメカニズムを定量的に究明し,中性子源の高出力化の障壁となるキャビテーションによる損傷を低減するための防護策を構築することを目的とした.本研究最終年度にあたる今年度は,これまでに整備した各種実験装置を用い,マイクロバブルによる損傷低減効果の実証に向けた様々な実験的検討を継続すると共に,実験の指針を得ることを目的とした数値解析的検討を実施した.以下に当該年度までの成果を示す.気泡含有率と圧力波抑制効果の関係について気泡径の分布を考慮した数値解析を実施し,弾性構造体と不均一気泡群中での圧力波伝ぱについて,陽子線入射実験の結果を数値解析的に考察した.狭隘流路内のキャビテーションついて,流路幅や圧力波の強度と損傷との相関を実験及び数値解析により明らかにすると共に,損傷を低減するための付加機能として実装するための検討を実施した.キャビテーション損傷だけでなく圧力波に起因する疲労損傷の観点からも気泡注入が有効であることを実機の振動計測及び数値解析により確認すると共に,標的の長寿命化を視野に入れ,超高サイクルの繰返し応力負荷に対する耐久性について疲労データを蓄積した.本研究で明らかになった知見は,世界の中性子源開発者の間で大いに注目され,液体金属中性子源に関する損傷抑制技術を確立しただけでなく,液体中の圧力波伝ぱに関した学術的見解を深めることにも繋がった.本研究3年間により得た成果は,国際会議発表15件,学術誌投稿論文11件として公表された.また,本研究に係る成果である液体金属中の圧力波抑制技術は,平成26年度機会学会賞(技術)を受賞した.26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。狭隘流路内でキャビテーション気泡を発生させるための装置開発が難航していたが、気泡発生に成功し、おおむね順調に進展している。水銀標的の照射後試験により,材料中の介在物によって残強度が著しく低下する可能性があることが米国との技術打合せで明らかとなった.また,標的容器は圧力波による超高サイクルの繰返し負荷を受けるため,介在物やキャビテーション損傷を起点とした疲労破壊が懸念される.そこで圧力波に対する超高サイクルの疲労強度を調べるための試験を追加したが,おおむね順調に進展している.また,気泡注入によって圧力波を低減すれば,標的容器の疲労寿命を延ばすことが可能となる.水銀中へマイクロバブルを注入することによるの圧力波の抑制効果について、比較的長周期(ms)の圧力波に対しては、十分効果的であることを陽子線入射実験により確認した。しかしながら、マイクロ秒程度の圧力波に対する効果については、解析による予測に留まりまだ実験的に明らかにできていない。今後は、短周期の圧力波の低減効果に重点を置いた実験を行う。また、狭隘流路内でキャビテーション損傷が低減されることを実験的に確認した。可視化実験及び数値計算を通じて、実験結果を裏付けるような理論的考察を進める。昨年度実施した国際共同実験で得た損傷の詳細観察が概ね完了し,水銀標的で注入可能な気泡径の固有周期と比較して,短い負圧持続時間に対する気泡の効果が明らかになってきた.今後は注入気泡の固有周期に対して短い負圧持続時間に対する水中での損傷実験を継続すると共に,気泡注入に加えてガス膜の生成による圧力波低減化技術について検討する.
17型コラーゲンの表皮細胞における機能の解析

XVII型コラーゲンは、基底膜の接着分子のひとつである。XVII型コラーゲンに対する自己抗体は全身に水疱を生じる、最も頻度の高い自己免疫性水疱症である水疱性類天疱瘡(BP)を発症する。XVII型コラーゲンは、N末端部が細胞内接着板に、C末端部が細胞外の透明層に存在している。XVII型コラーゲンはactinin1,4(アクチン結合蛋白質)、BPAG1、laminin5/6/10/11(細胞接着分子)と結合するとされているが。それ以外のproteinとは、いままだ報告はない。我々は、低分子干渉RNA法(siRNA)によるHaCaT細胞をXVII型コラーゲンをノックダウンし、細胞の走化性、接着性などシグナルを研究した。COL17ノックダウンした細胞を無血清培地で8時間培養後、XVII型コラーゲンノックダウンした細胞と陰性対照において、接着性は無変化だが、IV型コラーゲンとBD matrigel(IV型コラーゲンとラミニン含有)コーティングしたディッシュでは、XVII型コラーゲンノックダウンした細胞が陰性対照に対して明らかに低下していた(P<0.01)。MEK1/2とMAPK活性を調べたところ、低下していることが分かった。さらに、XVII型コラーゲンノックダウンした細胞は、細胞の走化性がp38MAPKに依存していることを解明した(p38MAPK inhibitor SB203580)。但し、細胞の接着性は、p38MAPKと関係していなかった。c-fosとc-junを調べたところ、無血清培地で8時間培養後、XVII型コラーゲンノックダウンした細胞において、発現が低下している。この現象は、XVII型コラーゲンと結合している14-3-3シグマは、細胞外に分泌したのが少なかったことと関わっていた。これら結果によって、ケラチノサイトにおいて、IV型コラーゲンは、V型コラーゲンと関わって、細胞の接着性を影響し、また、p38MAPKに依存し、細胞の走化性をに関連していることを見いだした。
消えゆく「数文化」のドキュメンテーション－エスノマセマティックス的視点から

本研究の目的は、「数詞がない、少ない言語」に着目して、人間の数概念や数える行為について考察することである。数詞がない言語、数詞が少ない言語はオーストラリア原住民の言語や南米・北米インディアンの言語に今も多く観察される。しかし、それらの言語話者の実際の生活を調査することや、政府や国家による厳格に保護されている先住民との接触や調査許可には、莫大な時間(10年以上)と予算を必要とするため、当面は入手可能な文献資料と、その先住民言語を今も話す母語話者で都市部に移住してきている話者を探すことが、本研究を長期的視点に立ち挑むための最初のステップである。初年度は、9月にオーストラリアの原住民の言語資料・情報を多く所蔵するAIATSIS(Australian Institute of Aboriginal and Torres Strait Islander Studies )へ情報収集へ行った。2019年2月に、数詞のすくない言語を話す先住民を追い求めて、ボリビア多民族国家へ予備調査へ赴いた。3週間の滞在ではあったが、運転手をつけ、日本の3倍あるボリビアの平地地帯を2週間毎日車で移動し、村々を訪ね、最後の数日で、ようやく数詞が3くらいまでしかない千キト語話者に出会うことができた。「ない」ことを証明することはたやすくなく、そして、現在、現地の先住民言語を大切にしようという政府の動きがある一方、どの村々でもスペイン語による会話が目立つ。スペイン語が広く浸透したなか、チキト族でさえ自身の言語に数詞が2か3までしかないことを知らない。2月の調査資料をまとめ、2019年8月デンマークで開催される言語生態学会で発表する。2019年2月にボリビア多民族国家へ、数詞の少ない言語として文献に書かれているチキト語話者を追い求めて1か月間調査へ赴いた。これまでアフリカや南太平洋を中心に調査してきたため、南米での調査は初めてであるが、日本の国土の3倍もあるボリビアにて、通算2000km以上運転手とともに地方都市から村から村へと、先住民言語を話す話者を追い求めて調査した結果、96歳の男性で、L村の創設者に最後出会うことがあり、「数詞が3までしかない」ということを、記録し録画することが可能となった。現代技術が浸透し、スペイン語モノリンガル話者が増えている今、先住民言語を話す話者数名と出会うことができ、「ないこと」を証明するための記録資料を得たことは本研究にとって非常に大きな進歩である。今年度に引き続き、オーストラリアの先住民言語に関しては手に入る二次資料を中心に集め、今年2月にボリビアで得た調査資料をまとめ、「数詞の少ない言語」を事例に、なぜ数詞が少ないのか、について問う。「数詞が少ない言語話者は、計算しているのか、どうやって数えているのか」ではなく、「なぜ数詞が少ないのか」ということを問うことが大事であることが本研究を進めるうえで気が付いた視点である。

「数詞が少ない言語話者は、計算しているのか、どうやって数えているのか」ではなく、「なぜ数詞が少ないのか」ということを問うことが大事であることが本研究を進めるうえで気が付いた視点である。