hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音環境下における機械構造システムの連成応答解析とアクティブコントロール

近年の科学技術の急速な進歩に伴ない,工学分野における問題も複雑な様相を呈し,音環境下における機械や機器システムの連成応答問題,すなわち,音励振を受ける機械構造物や機器の性能維持および破損に関する安全性の問題が重要となってきている.そこで本研究では,このような音環境と機械構造システムとの連成問題を実験と理論の面から解析し,機械エネルギと音響エネルギ間の変換メカニズムを解明する.さらに,音場の制御として音響アクティブコントロールを行い,実験によりその有効性を検証する.以上の目的の下に行った研究結果を次に示す.1.定常および非定常音場内における音圧分布の解析ダクト内の音圧分布やスピーカによる音励振を受ける円板周囲の音圧分布を解析すると共に,実験結果との比較を行った.その結果,定常音場については良い一致を得,さらに三次元音響インテンシティを用いる音場の可視化を試みた.非定常音場については,今後さらに研究を進める.2.音響境下における機械構造システムの動的応答音環境下における機械システムの具体的対象物としてコンパクトディスク(CD)プレーヤをとり挙げ,レーザドップラ振動計を用いて,その動的変位応容とスペクトルの解析を行った.円板の回転速度や支持条件が固有振動数に与える影響について調べ,さらに音環境によるCDプレーヤの音飛び現象を実験で確かめ,ディスクの振動振幅とピックアップのフォーカス方向のサーボ特性により音飛びの発生することを明らかにした.3.機械・音響エネルギ間のエネルギ変換メカニズム機械構造として一般的な平板について,振動・音響インテンシティ流れを求め,各エネルギの変換メカニズムについて考察し,それぞれのエネルギ分布の対応が可能となる条件を明らかにした.4.機械構造システムの音響アクティブコントロールに関しては,ダクトについて基礎的研究を行いその有効性を確認した.近年の科学技術の急速な進歩に伴ない,工学分野における問題も複雑な様相を呈し,音環境下における機械や機器システムの連成応答問題,すなわち,音励振を受ける機械構造物や機器の性能維持および破損に関する安全性の問題が重要となってきている.そこで本研究では,このような音環境と機械構造システムとの連成問題を実験と理論の面から解析し,機械エネルギと音響エネルギ間の変換メカニズムを解明する.さらに,音場の制御として音響アクティブコントロールを行い,実験によりその有効性を検証する.以上の目的の下に行った研究結果を次に示す.1.定常および非定常音場内における音圧分布の解析ダクト内の音圧分布やスピーカによる音励振を受ける円板周囲の音圧分布を解析すると共に,実験結果との比較を行った.その結果,定常音場については良い一致を得,さらに三次元音響インテンシティを用いる音場の可視化を試みた.非定常音場については,今後さらに研究を進める.2.音響境下における機械構造システムの動的応答音環境下における機械システムの具体的対象物としてコンパクトディスク(CD)プレーヤをとり挙げ,レーザドップラ振動計を用いて,その動的変位応容とスペクトルの解析を行った.円板の回転速度や支持条件が固有振動数に与える影響について調べ,さらに音環境によるCDプレーヤの音飛び現象を実験で確かめ,ディスクの振動振幅とピックアップのフォーカス方向のサーボ特性により音飛びの発生することを明らかにした.3.機械・音響エネルギ間のエネルギ変換メカニズム機械構造として一般的な平板について,振動・音響インテンシティ流れを求め,各エネルギの変換メカニズムについて考察し,それぞれのエネルギ分布の対応が可能となる条件を明らかにした.4.機械構造システムの音響アクティブコントロールに関しては,ダクトについて基礎的研究を行いその有効性を確認した.
子宮内環境の世代を超えたメタボリック症候群発症への関与と新たな治療標的の検討

母体肥満下の子宮内環境により肥満や耐糖能関連遺伝素因が世代を超えて伝わるメカニズムを解明し,抗肥満・抗糖尿病受容体CARを標的とした治療法の可能性を検討した。高脂肪食飼育妊娠マウスからの出生仔は成長に伴い過体重、血圧上昇と耐糖能異常が発現し、アディポサイトカイン遺伝子promoter領域のエピゲノム変化を認めた。CARの活性化は母体への抗肥満・抗糖尿病作用を示し、出生仔のエピゲノム変化を抑え成長後のメタボリック症候群発症を抑制した。母体肥満下の子宮内環境は、アディポサイトカイン遺伝子エピゲノム変化を介して世代を超えてメタボリック症候群発症に関与している。CARは治療標的となる可能性が示された。母体の肥満は妊娠糖尿病(GDM)や妊娠高血圧症候群(PIH)といった妊娠合併症や胎児過剰発育をもたらすだけでなく,児が成長した後の肥満,メタボリック症候群(MS)や糖尿病の発症リスクを増加させることが知られている。本研究では,母体肥満・耐糖能異常下の子宮内環境により肥満や耐糖能関連遺伝素因が世代を超えて伝わるメカニズムを特に代謝エピゲノムの点から解明し,更に抗肥満・抗糖尿病受容体Constitutive Androstane Receptor (CAR)を標的とした治療法の可能性を示し,新たな治療戦略の開発へと進めていくことを目的としている。平成25年度は、In vivoおよびin vitroで母体肥満,耐糖能異常下の子宮内環境が世代を超えて出生仔成長後のMS発症に関与するメカニズムを糖・脂質関連代謝エピゲノムへの影響という面から検討した。高脂肪食飼育妊娠マウスでは肥満,血圧上昇,耐糖能異常,脂質・AC異常及び胎仔過体重を呈すること,出生仔は出生後早期より血中脂質・AC濃度異常,脂肪組織でのAC遺伝子発現異常を認め,成長に伴い過体重,血圧上昇と耐糖能異常が発現し,AC遺伝子promoter領域のヒストンアセチル化とメチル化(H3K9, H4K20)に変化を認めた。更に妊娠マウスでは糖新生・脂質合成律速酵素発現の増加とIRの亢進を認めるが,CARのリガンドTCPOBOP投与により非妊娠時レベル近くまでIRを抑制し,またin vitro実験ではリガンドの存在下でCAR結合配列に糖新生促進転写因子の集積を認め,このことが糖新生抑制を惹起する可能性を示した。またCARリガンド投与により,高脂肪食飼育妊娠マウスのIRやAC分泌異常,更に母獣血圧,蛋白尿の症状を改善し,胎仔の過剰体重増加を抑制した。授乳期の高脂肪食摂取は、出生仔の成長後のメタボリック症候群発症を更に促進した。ICRマウスを妊娠前4週間及び妊娠中HFDまたは通常食飼育を行い、母体及び出生仔の血圧、耐糖能、脂質及びACの血中濃度と脂肪組織での発現を観察した。エピゲノムへの影響はクロマチン免疫沈降法を用いて出生仔脂肪組織でのAC promoter領域でのヒストン修飾の変化を調べた。更に抗肥満・抗糖尿病受容体として知られるCARリガンド母体投与の母仔の経過への影響を検討した。HFD飼育妊娠マウスでは肥満、血圧上昇、耐糖能異常、脂質・AC異常及び胎仔過体重を呈した。出生仔は出生後早期より血中脂質・AC濃度異常、脂肪組織でのAC遺伝子発現異常を認めた。また成長に伴い過体重、血圧上昇と耐糖能異常が発現した。更にAC遺伝子promoter領域のヒストンアセチル化とメチル化に変化を認めた。CARの活性化は母体への抗肥満・抗糖尿病作用を示し、出生仔のAC遺伝子エピゲノム変化を抑え成長後のMS発症を抑制した。HFD飼育子宮内環境は、AC遺伝子エピゲノム変化を介して世代を超えてMS発症に関与していると考えられた。CARは出生仔のMS発症抑制の治療標的となり得る可能性が示された。周産期概ね申請時の研究計画書に記載されたスケジュール通りに進展しているため。引き続き研究計画に沿って粛々と研究を進める予定である。
One airway, one diseaseの機序解明と新しい治療戦略

近年、好酸球増多を伴う上気道と下気道の炎症性疾患に対して"one airway, one disease"という概念が提唱されているが、そのメカニズムに関しては、ほとんど解明されていない。我々は、上気道と下気道間に神経学的なinteraction(NBR)が存在し、上・下気道の気道炎症に関与すると考え検討をおこなった。上気道にメサコリンを刺激したところ肺気道抵抗が増加した。また、下気道の刺激は、鼻腔抵抗が増加しコリン作動性のNBRの存在が明らかになった。この事から、本研究は、ECRSに対して、新規抗コリン剤をターゲットにした新規治療戦略の開発につながる成果となった。上気道と下気道の炎症性疾患の関連性に対して"one airway, one disease"という概念が提唱されている。その代表的な疾患である難治性の好酸球性気道炎症では、上気道の炎症を治療すると下気道の症状も改善することが知られており、実地臨床において大きな関心事項となっている。Evidence-basedmedicine (EBM)に基づいた新たな治療戦略の確立が急務となっている。そのメカニズムとして、1nasal-bronchial reflex (NBR)、2炎症性メディエーターのドレナージ、3炎症性メディエーターの全身性播種などが考えられているが、ほとんど解明されていないのが現状である。申請者は、そのメカニズムの一つとして上気道と下気道の間に神経学的なinteractionであるNBRを介した経路が存在していると考え、そのメカニズムの解明と臨床応用を目指す。平成27年度は、NBRの存在に関しての基礎的データの蓄積を中心におこなった。特にNBRのメカニズムを解明するために、上気道抵抗(鼻腔抵抗)と下気道抵抗(肺気道抵抗)を同時に測定することができるシステムを作成した。鼻腔刺激が肺気道抵抗にどのように作用し、逆に肺刺激が鼻腔抵抗にどのように作用するかを関するために、気道疾患マウスモデル(OVA腹腔内感作/ OVA点鼻チャレンジマウスモデル:OVA / OVA)を用いて、詳細に比較検討した。平成27年度の研究結果では、上・下気道間にNBRの存在を示唆する興味深い結果を得た。本研究を継続することは、NBRをターゲットにした新しい治療戦略の開発に大きく貢献する研究になると考えられる。1測定方法の確立:鼻腔刺激による肺気道抵抗の測定と肺気道刺激による鼻腔抵抗の測定を個別に、あるいは同時に測定することができるシステムの構築とその運用を目指し研究をおこなった。我々が作製したプロトタイプを改良し、予備試験を重ねそのプロトコールの確立を目指している。特に、マウス鼻腔抵抗を測定する方法が確立されていなかったため、安定して測定するための工夫をおこなった。また、同時に当該装置の特許申請をおこない(特願2015-061415)、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の医学部合同新技術説明会にプロトコールに関しての発表をおこなった。2NBRの有無に関する検討:気道炎症が惹起された状態では、気道過敏性が亢進しており、様々な症状を引き起こす。例えば、鼻腔では鼻汁増加と鼻閉が出現し、一方、肺では、気道抵抗が増加し喘鳴が出現する。この現象は、炎症局所の知覚神経刺激を介したコリン作動性(副交感神経)の神経経路によって引き起こされることが知られている。この気道過敏性を評価する方法として、コリン作動剤であるメサコリン(MCH)の負荷が一般におこなわれている。そこで、MCHの鼻腔刺激が下気道にどのように影響するか、その一方でMCHの肺刺激が鼻腔抵抗にどのように影響し合っているかを検討した。予備実験で得られたデータ通り、鼻腔へのMCH刺激は、肺気道抵抗を増大させ、肺へのMCH刺激は、鼻腔抵抗を増大させることが明らかになった。さらにこの効果は、正常マウスと較べOVA / OVAモデルでは(アレルギー性鼻炎を合併した喘息マウスモデル)、有意に増強することが明になった。つまり、以上のことは、上気道と下気道間には、我々が推察したNBRによるinteractionが存在し、NBRは気道炎症に寄与する結果を示唆している。その代表的な疾患である難治性の好酸球性副鼻腔炎では、高度に喘息を合併しており大きな社会問題となっている。好酸球性副鼻腔炎は、平成27年に厚生労働省の難病に指定され、2万人ほどの患者が存在している。この再発性の疾患に対する治療法としては、手術によるボリュームダウンとステロイド剤投与しかなく、新しい治療戦略の開発が求められている。実地臨床の治療において非常に興味深い好酸球性副鼻腔炎の現象として、上気道の炎症を治療(手術的加療をおこなうと)すると下気道の喘息の症状も改善することが知られている。そのメカニズムとして、1神経反射が軽減する説:nasal-bronchial reflex (NBR)、2上気道からの炎症性メディエーターのドレナージが軽減する説、3上気道由来の炎症性メディエーターの全身性播種が軽減される説などが考えられているがどの説も決め手に欠けており、明らかになっていない。そこで、申請者は、そのメカニズムの一つとして上気道と下気道の間に神経学的なinteractionであるNBRを介した経路による相互作用が存在していると考え検討するに至った。

そのメカニズムの存在が解明されることで、炎症局所だけでなく神経経路を遮断する事で炎症が軽減する事が予測される。つまり、この経路を詳細に解明することでevidence-based medicine (EBM)に基づいた新たな治療戦略の開発につながることが期待される。平成27年度は、NBRのメカニズムを解明するために、上気道抵抗(鼻腔抵抗)と下気道抵抗(肺気道抵抗)を同時に測定することができるシステムを作製し、当該装置の特許申請をおこない(特願2015-061415)、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の医学部合同新技術説明会にプロトコールに関しての発表をおこなった。その装置を用いて、上気道をメサコリンMCHで刺激したところ、上気道の鼻腔抵抗だけでなく下気道の肺気道抵抗も作用する事が明らかになった。さらに、逆の経路(下気道を刺激すると鼻腔抵抗も増加する)も存在する事を発見した。以上の事から、上気道と下気道間にはNBRによるinteractionが存在することが推察された。そこで、平成28年度は、平成27年度に引き続いてそのメカニズムの解明をおこなった。上気道と下気道間のinteractionは、抗コリン剤の投与によって遮断されることからコリン作動性(副交感神経)の神経経路の存在が推察された。そこで、コリン作動性の神経である迷走神経を切断したところ、その作用が抑制された。また、気道アレルギーマウスモデルOVA / OVAモデルでは(アレルギー性鼻炎を合併した喘息マウスモデル)、正常のマウスに較べ、その作用が有意に増強することを明らかにした。近年、好酸球増多を伴う上気道と下気道の炎症性疾患に対して"one airway, one disease"あるいは“united airway"という概念が提唱されている。その代表的な疾患として、高度に再発する喘息を合併する好酸球性副鼻腔炎(ECRS)が社会問題化しており、難病に指定されている。実地臨床において、ECRSを治療することで喘息の症状も改善することが知られている。しかし、そのメカニズムに関しては、ほとんど解明されていないのが現状である。そこで、EBMに基づいた新たな治療戦略の確立が急務となっている。そのメカニズムとして、nasal-bronchial reflex (NBR)による神経性炎症の減少、(2)炎症性メディエータの下気道へのドレナージの減少、(3)全身性の炎症性メディエータの播種の減少などが考えられているが、どの説も仮説の域を出ていないのが現状である。我々は、上気道と下気道間に神経学的なinteraction(NBR)が存在し、上気道治療による下気道の気道炎症の改善に関与しているのではなかと推察し、検討をおこなった。気道炎症におけるNBRの寄与を検討するために、まず、上気道抵抗(鼻腔抵抗)と下気道抵抗(肺気道抵抗)を同時に測定することができるシステムを開発した。その装置を用いて、上気道にメサコリンを刺激したところ肺気道抵抗が増加した。また、下気道の刺激は、鼻腔抵抗が増加した。この相互作用はコリン作動性のNBRによって制御され、気道炎症モデルではより強い気道抵抗が誘導さる事が明らかになった。
共役系高導電性高分子の配向と形態制御を利用した異方性分子駆動装置の開発

自然界の中で最も高度な機能を有しているのは人類であるが,植物や動物からなる生物の持つ優れた機能を真似るという考えは当然の姿であろう。生体の神経-筋肉系の動作では,神経からの微弱な電気パルスが筋小胞体からカルシウムイオンの放出を促し,ATPの加水分解エネルギーを使ってアクチンとミオシンが引き合うことで筋肉が収縮すると説明されている。生体内では官能基の受けた刺激を協奏反応により増幅して巨視的挙動を制御できる機能が備わっている。従って,生体機能としての分子シンクロナイゼーションを人工的に構築することができれば,人工筋肉の実現も可能であると考える。一方,導電性高分子,高分子ゲル,イオン交換樹脂などが電気化学反応(電解)により形態変化し生体筋肉と類似の動きをすることから,この膨張・収縮を直接,屈曲や回転などの運動に変換できれば人工筋肉やマイクロマシーンなどへの応用が期待されることから,これら駆動体の動作機構解明にも興味が持たれている。電解重合法により作製した円筒状ポリピロール(PPy)は,モルフォロジーの違い,導電率の異方性から,分子凝集状態やモルフォロジーなどの違いにより厚さ方向に密度勾配が形成され,ある種の傾斜機能材料が形成されていることを見出すと供に,電気化学的酸化還元反応により一方向のみに湾曲する駆動素子への応用を提案した。PPy駆動素子の動作特性を各種電解質を用いて詳細に調べた結果,PPy体積内へアニオンではなくカチオンが出入することにより湾曲するが,カチオンの大きさも湾曲と密接に関係している。更に,PPy体積内でのカチオンの濃度分布が原因して発生応力も分布し,異方性湾曲を示す。筆者らは,外部刺激に対して協奏的に発生した反応現象を経由して湾曲する異方性分子シンクロ駆動素子の実現を目指している。PPy駆動素子の湾曲は,カチオンの大きさ依存性があり半径約4Å以上になると湾曲は認められない。同図に示すように,湾曲の認められるカチオン半径が4Å以下のNa+,TMA+およびPy+を用いた場合,初期過渡応答電流は拡散律則に従わず緩やかな時間変化を示し,数秒後に拡散律則電流が観測され,2成分からなっている。一方,カチオン半径が4Å以上では観測した過渡応答電流は拡散律則に従っており。このことから,PPy駆動素子の湾曲にはカチオンの拡散は関与せず湾曲を引き起こす電流成分がある。筆者らは,シス-トランス光異性化を示すアゾベンゼン基を側鎖に有するポリ(p-フェニレンビニレン),誘導体,poly(2-methoxy,5-(4-phenylazophenyl-4ユ-(1,10-dioxydecane))-pユ-phenylen vinylene),MPA-10-PPVを合成し,その光応答特性について調べている。現在,光照射による吸収スペクトルの変化は認められるが,主鎖に剛直な共役二重結合を有しているため,光により膨張あるいは収縮を引き起こすことはできていない。導電性高分子が有する最大の特徴は,可逆なドープ/脱ドープができることであろう。ドーピングによって起こる導電性高分子の物性変化は,光学的・電気的性質や電子状態の変化などの他,幾何寸法が変化することも知られしている。これはドーピングによる高分子鎖の形態変化やドーパントの出入りによる立体障害効果にもよっている。筆者らはピロールをモノマとして電解重合法により導電性高分子繊維(この場合,ポリピロール,Ppy繊維)の作製を試みている過程で,円筒状Ppy繊維を得た。Ppy繊維を短冊状に切り開き,その電気化学的性質を調べたところ,酸化一還元過程に依存して一方向にのみ湾曲する現象を観測した。即ち,本手法で作製したPpy繊維は異方性を有しており,ある種の傾斜機能材料として活用できることを示唆している。そこで本研究では,湾曲動作特性を詳細に調べ,異方性を示す原因,駆動力の発生源,動作機構などを明らかにすることを目的とし,外部刺激にシンクロナイズするデバイスの構築について検討した。Ppy繊維の屈曲現象はドーパントの出入りによる体積変化に起因していると考えられるが,アニオン(p-Ts),カチオン(Na^+)のどちらによるものかを明確に把握しておく必要がある。TEAp-Tsを用いた場合,明瞭なレドックス反応は観測されず,従ってPPy繊維の変位も認められない。高分子ドーパントであるSPSNaを用いた場合には,明瞭なレドックピークが認められ,p-TsNaを用いた場合のそれとほぼ一致するとともに,Ppy繊維の変位も観測された。これらの結果は,TEA^+,p-Ts^-はドーパントとして出入り不可能であることを示唆しており,SPS^-は負に荷電した高分子であるため,このような巨大分子の出入りは考えにくい。従って屈曲現象はNa^+の出入りに起因していると考える。カチオンが大きくなるほど到達時間は長くかかり,カチオン半径が約3.5A以上になると湾曲は認められなくなる。言い換えれば,カチオン半径が大きくなるに連れて,徐々にPPy繊維体積内に侵入困難となるため液面到達時間が長くなると考える。これまでのところ,PPy繊維はカチオンの出入りに伴う体積変化により湾曲していると考えられるが,湾曲現象はPPy繊維の収縮によるものか?あるいは膨張によるものか?は明確になっていない。還元過程で局部的に圧縮応力の勾配がPpy体積内で発生し,収縮する。一方,酸化過程ではPpyは膨張し,逆の現象が起こる。

ここで述べた結果は,駆動装置に限らず人工筋肉,分子機械など機能的構造体を形成する有力な材料の一つであり,固体/液体界面の電子現象が材料の機能,性能に大きく影響することを示す。自然界の中で最も高度な機能を有しているのは人類であるが,植物や動物からなる生物の持つ優れた機能を真似るという考えは当然の姿であろう。生体の神経-筋肉系の動作では,神経からの微弱な電気パルスが筋小胞体からカルシウムイオンの放出を促し,ATPの加水分解エネルギーを使ってアクチンとミオシンが引き合うことで筋肉が収縮すると説明されている。生体内では官能基の受けた刺激を協奏反応により増幅して巨視的挙動を制御できる機能が備わっている。従って,生体機能としての分子シンクロナイゼーションを人工的に構築することができれば,人工筋肉の実現も可能であると考える。一方,導電性高分子,高分子ゲル,イオン交換樹脂などが電気化学反応(電解)により形態変化し生体筋肉と類似の動きをすることから,この膨張・収縮を直接,屈曲や回転などの運動に変換できれば人工筋肉やマイクロマシーンなどへの応用が期待されることから,これら駆動体の動作機構解明にも興味が持たれている。電解重合法により作製した円筒状ポリピロール(PPy)は,モルフォロジーの違い,導電率の異方性から,分子凝集状態やモルフォロジーなどの違いにより厚さ方向に密度勾配が形成され,ある種の傾斜機能材料が形成されていることを見出すと供に,電気化学的酸化還元反応により一方向のみに湾曲する駆動素子への応用を提案した。PPy駆動素子の動作特性を各種電解質を用いて詳細に調べた結果,PPy体積内へアニオンではなくカチオンが出入することにより湾曲するが,カチオンの大きさも湾曲と密接に関係している。更に,PPy体積内でのカチオンの濃度分布が原因して発生応力も分布し,異方性湾曲を示す。筆者らは,外部刺激に対して協奏的に発生した反応現象を経由して湾曲する異方性分子シンクロ駆動素子の実現を目指している。PPy駆動素子の湾曲は,カチオンの大きさ依存性があり半径約4Å以上になると湾曲は認められない。同図に示すように,湾曲の認められるカチオン半径が4Å以下のNa+,TMA+およびPy+を用いた場合,初期過渡応答電流は拡散律則に従わず緩やかな時間変化を示し,数秒後に拡散律則電流が観測され,2成分からなっている。一方,カチオン半径が4Å以上では観測した過渡応答電流は拡散律則に従っており。このことから,PPy駆動素子の湾曲にはカチオンの拡散は関与せず湾曲を引き起こす電流成分がある。筆者らは,シス-トランス光異性化を示すアゾベンゼン基を側鎖に有するポリ(p-フェニレンビニレン),誘導体,poly(2-methoxy,5-(4-phenylazophenyl-4ユ-(1,10-dioxydecane))-pユ-phenylen vinylene),MPA-10-PPVを合成し,その光応答特性について調べている。現在,光照射による吸収スペクトルの変化は認められるが,主鎖に剛直な共役二重結合を有しているため,光により膨張あるいは収縮を引き起こすことはできていない。
放射源に依存した近傍電磁ノイズの遠方への影響の解析

本研究では,プリント配線板から発生する近傍電磁界の遠方への影響について,放射源の違いによる性質の違いを調べる研究を行った.今年度は,平行配線及び基板を用いて近傍及び遠方電磁界の測定を行いその発生メカニズムについて検討した.まず,基板によるパターンの広がりの影響を受けないモデルとして,単純な平行2線を考えその放射発生メカニズムについて検討した.平行2線は終端開放時にλ/4の奇数倍の共振を生じ,そのとき放射が強くなることが知られている.ここで,終端部の配線のグラウンド側を延長しそのときの放射の変化を計算し,また電流の測定を行った.計算結果より,延長した線路があるとλ/2の放射が生じ,この放射周波数は線路+延長線路のλ/2に対応していることがわかった.また,電流の測定結果から同周波数において線路+延長線路に対しλ/2に対応するコモンモード電流が生じていることがわかった.これらのことから,線路を延長することにより,線路と延長線路全体に渡ってコモンモード電流が生じそれが放射の原因の一つとなることが確かめられた.つぎに,信号配線や電源配線からの放射発生メカニズムを検討するため,ICを実装した基板において近傍,遠方電磁界の測定を行った.IC2つを搭載した信号配線と電源配線を持つ単純な基板において,ICをパルスで駆動したときの信号・電源配線付近の近傍磁界を測定した.その結果,パルスの高調波周波数によって,信号線路に磁界すなわち電流が強く観測される場合と電源配線に強く観測される場合があることがわかり,この違いは搭載するICの種類によって変わることがわかった.特に奇数倍高調波は信号線路に偶数倍高調波は電源線路に強く生じやすい.また,遠方放射スペクトラムが近傍磁界スペクトラムと相関があることがわかった.本研究では,プリント配線板から発生する近傍電磁界の遠方への影響について,放射源の違いによる性質の違いを調べるための研究を行う.今年度は主に近傍電磁界を3次元で測定する方法についての調査を行い,測定環境の構築を行った.調査を元に,直線駆動モータを組み合わせ,電磁界プローブを3次元に移動する装置を作成した.モータはパーソナルコンピュータ(PC)により制御され,電磁界プローブによって測定されたデータも同時にPCで取り込むことにより,近傍電磁界の空間分布を一括記録することができるようになった.次に,作成した装置の測定精度の確認のため,テスト基板による予備実験を行った.テスト基板として100mmのマイクロストリップ線路基板を用意し,円形ループ,矩形ループ,シールデッドループの3種類のプローブについて特性を比較した.この結果,円形ループ,矩形ループなどでは測定の感度が不十分であること,またシールデッドループでは感度は高いがプローブの向きにより測定結果に非対称性が生じることなどの問題があることがわかった.このため,感度についてはアンプによる特性の改善を行い,また,対称性についてはプローブの方向を変えた測定をおこなって数値処理することで改善をすることとした.この点については,さらに検討する必要がある.今後は,違うタイプの基板を作成し近傍電磁界の測定を行い近傍での距離による変化を観測し,発生源による違いを調べてゆく.また,遠方界の測定を行い両者の関係を調べ,近傍での変化が遠方でどのように観測されるかを検討してゆく予定である.本研究では,プリント配線板から発生する近傍電磁界の遠方への影響について,放射源の違いによる性質の違いを調べる研究を行った.今年度は,平行配線及び基板を用いて近傍及び遠方電磁界の測定を行いその発生メカニズムについて検討した.まず,基板によるパターンの広がりの影響を受けないモデルとして,単純な平行2線を考えその放射発生メカニズムについて検討した.平行2線は終端開放時にλ/4の奇数倍の共振を生じ,そのとき放射が強くなることが知られている.ここで,終端部の配線のグラウンド側を延長しそのときの放射の変化を計算し,また電流の測定を行った.計算結果より,延長した線路があるとλ/2の放射が生じ,この放射周波数は線路+延長線路のλ/2に対応していることがわかった.また,電流の測定結果から同周波数において線路+延長線路に対しλ/2に対応するコモンモード電流が生じていることがわかった.これらのことから,線路を延長することにより,線路と延長線路全体に渡ってコモンモード電流が生じそれが放射の原因の一つとなることが確かめられた.つぎに,信号配線や電源配線からの放射発生メカニズムを検討するため,ICを実装した基板において近傍,遠方電磁界の測定を行った.IC2つを搭載した信号配線と電源配線を持つ単純な基板において,ICをパルスで駆動したときの信号・電源配線付近の近傍磁界を測定した.その結果,パルスの高調波周波数によって,信号線路に磁界すなわち電流が強く観測される場合と電源配線に強く観測される場合があることがわかり,この違いは搭載するICの種類によって変わることがわかった.特に奇数倍高調波は信号線路に偶数倍高調波は電源線路に強く生じやすい.また,遠方放射スペクトラムが近傍磁界スペクトラムと相関があることがわかった.
電子波デバイスのための極限構造の制御と評価

本研究の目的は、メゾスコピック領域における電子波干渉に関する基礎研究および新しい量子効果を利用した極微電子波デバイスを開発することである。本年度では、(1)電子線描画法による50nm以下の寸法の描画、化学エッチングによる超微細加工、超微細構造の評価、および(2)イオン線リソグラフィによる無機レジストパタ-ニングについての検討を行った。(1)では特に、最小ビ-ム径8nmの電子線を駆使してPMMAによる超微細パタ-ン形成方法の確立を目指した。今回我々は、新たに開発した2段階ウエットエッチング法とGaAsの順・逆メサ異方性エッチング特性を利用して、従来難度が極めて高いとされてきたAlGaAs/GaAs系材料の超微細加工に成功した。これにより、AlGa As/GaAs同量子井戸を基板平面方向に微細化し、線幅30nm程度のAlGaAs/GaAs極微細線のアレイを作製できた。さらに、この極微細線の発光特性をフォトルミネッセンス法で評価したところ、予想どおりに30nmの細線構造において、顕著な発光エネルギ-のブル-シフトが観測された。また、一般的な加工法であるドライエッチングによる細線構造からの発光に比べて、我々のウエットエッチングでは加工損傷による非発光部分が極めて小さく、光の一次元閉じ込めへの発展が期待できることが判った。これにより、当初の目的であったメゾスコピック領域にはいる半導体極限構造の作製制御法の基礎固めはほぼ整ったといえる。一方、(2)に関しては、Gaの収束イオン線を用いてプラズマ堆積したSiNx系レジストの表面改質と塩素ガスドライエッチングを組み合せた、真空リソグラフィの新たな手法を開発した。この結果、真空一貫プロセスによってメゾスコピック領域に入る超微細構造作製への展望が開けた。
RLGS法による肝癌染色体DNAの解析

ゲノムの詳細な情報を1度の解析により得ることができるすぐれた特徴をもつRLGS(Restriction Landmark Genomic Scanning)法を用い、肝がん(HCC)の癌部と非癌部とを比較した。我々はHCCで共通に見られるスポットの変化が多数存在する事、幾つかの特徴的な変化が見られることを第31回日本肝臓学会(1995年)で報告した。本研究では、RLGS法を真に有効な染色体の解析法とするため、肝がんで変化の見られたものを中心にRLGSプロファイルの各スポットを染色体上にマップする手法を開発することを主要な目的とした。1:RLGS法の最適化:第11回基礎生物学研究所バイオサイエンストレーニングコースに参加し、より簡便かつ精密に多数の試料を解析可能な手法を習得した。現在はこの手法を用いて解析を行っている。2:ランドマークスポットのピックアップ:数千のスポットを全て取り扱うことは実際的にはできない。特にHCCで特異的に変化の見られるスポットをこれまでの10数例の解析から明らかにしたので、これらを特に重点的に解析した。3:RLGSスポットクローニング法の改良:鈴木らにより報告されたPCR法を用いたクローニング法を元にラベリングとアダプターに改良を加え、1度の電気泳動でクローニング可能な手法を開発した。多数の試料を並べ比較することが必要なうえ、限られた試料しか手に入らない臨床材料を用いた研究では最も必要な技術であり、この改良により研究の効率化が可能となった。4:スポットの配列決定:単離されたスポットの断片をPCRで増幅し直接部分的配列決定を行った。さらにいくつかのスポットについてはベクターへのクローニングを行った。配列が決定されたスポットのいくつかについてはRadiation hybirdパネルを用いた染色体マッピングを試みた。HCCにおいて新たに出現したスポットの多くは反復配列のメチル化状態の変化によるものであること、マイクロサテライトの複製エラー(RER)によると思われるスポットの変化を検出したこと等、新たな知見がいくつか得られた。これらについては第33回日本肝臓学会(1997年4月)において発表する予定である。
東アジア世界における近世日本の祭祀秩序観の独自性の解明にかかる研究

儒教的「礼」は近世期の日本の祭祀に影響を与えていたが、それは近世期の朝鮮や越南とは異なる形であった。朝鮮や越南の政権は、中華帝国同様、儒教祭祀を遵行することによって正当性を確保したが、日本の場合は神国思想というエスノセントリズムと仏教によって、儒教祭祀は、その名称や実態はあっても、個性的なものにならざるを得なかった。この点、琉球も同様である。ただし、朝鮮や越南の儒教祭祀も、自国のエスノセントリズムの影響を強く受けていた。本年度は、近世日本・それ以外の国々(中国・朝鮮・ベトナム・琉球)についてそれぞれに作業を行い、各々以下のような成果を得た。まず、日本については、ア:儒学者・幕藩領主らの著作から、彼らが理想とする祭祀秩序観の抽出、イ:九州において「宗廟」と呼ばれる神社の事例調査、ウ:岡山藩の史料による同藩主池田家の家廟祭祀の検討、という作業を進めた。その結果、近世日本の宗廟観にかかる、次のような知見を得るに至った。すなわち近世日本には、(1)二所宗廟観・天皇霊を祭神とする神社とする中世以来の伝統的宗廟観、(2)武家家廟を宗廟と呼ぶ事例、(3)地域・同族の鎮守神という宗廟観、の3つの宗廟観が併存していたことが確認できた。(1)は、伊勢を第一宗廟として重視し、天皇庶人に至る崇敬を集めるべき惣氏神と位置づけるもの、(2)は、儒典に照らした場合最も本義に近いが、近世に至って鴻儒大名によって導入された新しい観念である。(3)については、九州でその事例が濃密に認められ、17世紀の前期から用例がある。日本以外の国々については、琉球・中国(明・清)・ベトナム(主に後黎朝・阮朝)・朝鮮についてそれぞれに宗廟および国家祭祀関連施設(社稷壇・文廟・陵墓・歴代帝王廟など)の実見し、比較研究の基盤形成を行った。ベトナム・朝鮮・琉球については国家祭祀関係文献(刊本)の収集を、朝鮮・琉球についてはそれに加えてマイクロフィルム及び紙焼き史料収集を行った。ベトナムについて『大越史記全書』『歴朝憲章類誌』などの漢字文献から、国家祭祀に関する記述の抽出を行ったが、完了はしておらず進行中である。これらによって得た資料は現在分析中で、来年度に論文の形で発表することを目指している。本年度は、伊勢・日光・會津などで文献・実地調査を行うとともに、日本と東アジア諸国の祭祀秩序との比較検討を進め、その成果の学会報告、論文公表を行った。日本の祭祀秩序については、二所宗廟とされた伊勢・八幡をはじめとする江戸時代の国家祭祀対象神社の社家の序列にかかわる論考を発表した。それらの神社の社職は、古代には近畿・地方を問わず国家公権によって補任されていた。江戸時代に至っても、近畿の諸社では天皇・朝廷からの社職の補任が続いていた。一方、地方の大社ではその伝統が途絶えていたが、宇佐八幡宮のみ「二所宗廟」の一という認識から、江戸時代にその回復がなされ、位階も18世紀の末に三位を許されるなど、他の地方大社にはない待遇を受けた。これは「二所宗廟」の一たる宇佐八幡宮への国家的崇敬の高揚が、補任や昇叙の面に現れたものである。このような近世日本と同時期の東アジア諸国の祭祀秩序を比較して、江戸時代の国家権力の質を問う成果も発表した。徳川政権を「徳川王権」と位置づける動向に対し、それが国家祭祀権を欠いていることを中国・朝鮮・ベトナムの国家祭祀との比較を通じて指摘した。あわせて儒典に則り、宗廟祭祀のほかに天地・社稷祭祀を重視する中国・朝鮮・ベトナムの「大陸モデル」と、それが在来宗教の掣肘によって変質した日本・琉球の「島国モデル」の、近世期東アジア世界における国家祭祀の二類型を措定した。その他、ベトナムに残る漢文石碑の書籍を購入し、内容分析を進めている。大部にわたるため、未だ分析が不十分なところがあり、本年度予定していた現地調査は次年度に行うこととする。本年度は最終年度であるため、成果の公表と、蒐集資料データの確認・補完作業を中心に研究を推進した。成果の公表という点では、海外を含む3本の研究報告と、5本の研究論文を公表することができた。論文のうち、ベトナムを含めた形での東アジア諸国の祭祀とエスノセントリズムの関係性を比較検討した「「蛮夷」たちの「中華」」、近世日本の国家祭祀をいかに捉えるべきかについて論じた「近世日本の国家祭祀」は、本研究の集大成である。前者においては、ベトナムを含めた東アジア研究の推進の必要性と、それが祭祀を対象とした比較研究という手法に拠って行い得ることの有効性を主張できた。後者においては、定見がない近世

日本の国家祭祀という問題を、朝廷と幕府による祭祀の執行と神国思想・儒教的規範を踏まえながら検討し、一定の見解を示すに至った。いずれも近世日本の祭祀秩序観を、そのエスノセントリズムを踏まえながら、東アジア諸国との比較において検討することで得られた成果であり、本研究は所期の目標を一定度までは達成することができた。この成果を、韓国・台湾の研究者に伝えることができたことも、本研究にとって大きな意義を有する。武家の霊廟祭祀については、必ずしも十分な研究が推進できなかったが、岡山藩主池田家墓所の調査を行うことができ、本研究をかかる方面において伸張させてゆく基盤は形成し得たと考えている。蒐集資料データの確認作業としては、ベトナムの碑文の確認を行った。石碑拓本集『越南漢喃銘文拓片總集』で判読不能な文字につき、その原本である漢喃研究院所蔵の拓本や、寧平省華閭での実物確認を行い、現時点では万全のデータを整えることができた。これらは、国内では閲覧の難しい資料データであり、何らかの形での公表を考えたい。
Ia型超新星の爆発機構解明に向けた観測的三次元モデルの構築

X線を用いた超新星残骸の観測研究に関して二本の共著論文を査読論文として出版し、一本の主著論文と一本の共著論文を査読誌へ投稿した。また、国際学会での口頭発表一件と天文学会年会でのポスター発表一件を行った。本研究ではIa型超新星残骸の三次元的構造から、その爆発機構の解明を目指した。特に、今年度は超新星残骸内に存在する塊状構造に着目し、これらがどのようにして形成されたかを議論するため「ジーナス統計」という手法を世界で初めて超新星残骸の観測研究に適応し、Ia型超新星残骸の三次元流体モデルとの比較を行った。結果として、これらの塊構造は爆発初期から存在していた事が示唆され、その形成過程は爆発機構を議論する上でも非常に重要なプロセスである事を指摘できた。本研究内容に関しては、米国Astrophysical Journal誌にて、現在査読中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
コーパス分析に基づくモダリティの研究と英語教育への応用

話し手・書き手の心的態度を表すモダリティ表現は、コミュニケーション活動において重要な働きをするが、EFL/ESL学習者にとっては習得が難しいとされる。本研究では、学習者コーパス、英語母語話者コーパス、高等学校英語教科書コーパスの分析に基づき、日本人英語学習者のモダリティ表現の使用傾向を調査し、指導内容と教科書の改善点を提案した。モダリティ表現のうち、「可能性」を表す助動詞、「確実性」、「主張の制限」などを表す副詞を中心に調査分析を行った。日本人英語学習者は、英語母語話者と比較して、調査した助動詞や副詞を十分に使用できておらず、限られた表現を用いる傾向があることや、表現のフォーマリティの混同があることなどを明らかにした。最終年度は、高等学校英語教科書コーパスの分析も行った。「コミュニケーション英語I」、「コミュニケーション英語III」、「英語表現II」の全国占有率に基づき選択した教科書から作成したコーパスを用いて、母語話者コーパスと比較しながら、助動詞と副詞などの使用を調査分析した。分析結果から、助動詞については、これらの教科書が、学習指導要領に沿って作成されていることが分かるが、学習指導要領と学習指導要領解説に明確な記述のないものや副詞の扱いなどに関しては、改善の余地があると思われる。その他、主要な上級学習者用英英辞典の日常生活の様々な場面における言語表現についての記述を調査した。調査結果からも、モダリティ表現としての助動詞や副詞の用法の指導の充実の必要性があると考える。これらの研究結果に基づき、日本人英語学習者のコミュニケーション能力育成に役立つよう、助動詞と副詞について、日本人英語学習者の使用の特徴と指導内容の提案などについて、論文及び国際学会で発表をした。初年度である平成28年度の研究内容及び実績は以下の通りである。1、英国ランカスター大学に客員研究員として訪問し、海外共同研究者であるランカスター大学教員Willem Hollmann氏と、研究の方向性を確認し、コーパス分析を行うモダリティ表現項目と分析方法についてディスカッションを重ねるとともに、アドバイスを受け、今後の研究方針の決定をした。さらに、Hollmann氏のもとで、コーパス基盤型英文法研究を研究分野とするヨーロッパやアジア出身の客員研究員と、研究内容について意見交換を行うことができた。2、ランカスター大学Department of Linguistics and English Languageの各種研究グループのうち、コーパス言語学研究会や第二言語習得研究会などの主催する研究会に参加し、コーパス基盤型研究方法や学習者の言語使用分析など、本研究にとって有意義な知見を学内外から学ぶことができた。3、モダリティ表現が高等学校の英語教科書でどのように扱われているか調査するために、教科書全国占有率の動向を把握したうえで、占有率の高い教科書英文からコーパスを作成している。4、近年、上級学習者用の英英辞典が、日常生活における様々な場面において使用される言語表現について掲載するようになっていることから、高等学校学習指導要領の「言語の働き」についての記述と照らし合わせながら、辞典に掲載されている言語表現からデータセットを作成し、モダリティ表現である助動詞と副詞の使用について調査、分析することにより、日常生活の様々な場面で、助動詞や副詞が、話し手、書き手の心的態度を表すために重要な働きをしていることを確認することができた。これらの分析結果や、学習者のコミュニケーション活動のための表現について、助動詞や副詞の指導の重要性や指導内容の提案について論文にまとめた。文献、先行研究に基づき、海外共同研究者とのディスカッションにより、研究対象とするモダリティ表現について決定するとともに、それらの研究意義も改めて認識することができた。高等学校学習指導要領、高等学校学習指導要領解説に掲載されている「言語の使用場面」、「言語の働き」、「言語材料(文法事項)」及びそれらの指導についての記述に照らし、大規模コーパス分析に基づく学習者英英辞典に掲載されている日常生活の様々な場面やフォーマリティに応じた言語表現及びそれらに関する記述を分析し、助動詞と副詞の指導の重要性について述べ、指導内容を提示することができた。母語話者コーパス、学習者コーパス、高等学校英語教科書から作成している教科書コーパスの比較分析ができるよう、教科書コーパス作成を引き続き行いたい。平成29年度は、モダリティを表す言語表現のうち、副詞(句)と助動詞を中心に研究を行った。海外共同研究者のランカスター大学教員Willem Hollmann氏の研究助言を受けながら、Longman Learners' Corpus、Brown Family of Corporaなどの分析を行い、研究を進めた。副詞(句)は、「確実性」や「可能性」を表すものについて、学習者コーパスと母語話者コーパスを比較し、日本人英語学習者の使用傾向を分析した。日本人英語学習者が特定の副詞(句)を頻繁に使用すること、話し言葉と書き言葉を混同する傾向があること、学習者の習熟度レベルによって使用傾向の違いが見られること、英語表現のフォーマリティの違いの指導の提案などについて論文にまとめた。さらに、主張や見解の根拠などを述べる時に用いられる副詞(句)の使用について分析し、日本人英語学習者が、個人的な意見を論の根拠として用いる傾向があることなどを論文にまとめた。助動詞は、意味カテゴリーなどについて、Hollmann氏とディスカッションを重ね、言語理論に基づいた有意義な助言や提案を受けることができた。「可能性」を表す助動詞について、研究代表者が作成した日本人大学生のアカデミック・ライティングコーパス(平成25年度平成27年度:基盤研究(C))と母語話者コーパスの比較分析により、日本人英語学習者の使用傾向をつかむことができた。

日本人英語学習者の副詞の使用傾向と教科書の関係などについて、学習者コーパス、母語話者コーパス、研究代表者が作成した高等学校英語教科書コーパスの比較分析結果に基づき、国際学会において発表し、フィードバックを得るとともに、コーパスに基づく最新の研究動向と知見を学び、今後の研究の展望につなげることができた。高等学校学習指導要領、高等学校学習指導要領解説の「言語の使用場面」、「言語の働き」、「言語材料(文法事項)」についての記述に照らしながら、可能性などについて、心的態度を表すために重要なモダリティ表現の中から、助動詞と副詞を中心に、学習者コーパス、母語話者コーパス、高等学校教科書コーパスの比較分析に基づき、日本人英語学習者の言語使用傾向をつかみ、平成29年度は、副詞(句)について、学習者の使用傾向や指導内容の提案について論文にまとめることができた。高等学校教科書コーパス作成では、教科書全国占有率の動向を踏まえて選択した教科書から、「英語表現II」と「コミュニケーション英語III」のコーパスを作成することができた。今後、これらのコーパスも分析することにより、科目の特性や、学習段階の違いにおける教科書のモダリティ表現の扱いも調査できると考える。話し手・書き手の心的態度を表すモダリティ表現は、コミュニケーション活動において重要な働きをするが、EFL/ESL学習者にとっては習得が難しいとされる。本研究では、学習者コーパス、英語母語話者コーパス、高等学校英語教科書コーパスの分析に基づき、日本人英語学習者のモダリティ表現の使用傾向を調査し、指導内容と教科書の改善点を提案した。モダリティ表現のうち、「可能性」を表す助動詞、「確実性」、「主張の制限」などを表す副詞を中心に調査分析を行った。日本人英語学習者は、英語母語話者と比較して、調査した助動詞や副詞を十分に使用できておらず、限られた表現を用いる傾向があることや、表現のフォーマリティの混同があることなどを明らかにした。最終年度は、高等学校英語教科書コーパスの分析も行った。「コミュニケーション英語I」、「コミュニケーション英語III」、「英語表現II」の全国占有率に基づき選択した教科書から作成したコーパスを用いて、母語話者コーパスと比較しながら、助動詞と副詞などの使用を調査分析した。分析結果から、助動詞については、これらの教科書が、学習指導要領に沿って作成されていることが分かるが、学習指導要領と学習指導要領解説に明確な記述のないものや副詞の扱いなどに関しては、改善の余地があると思われる。その他、主要な上級学習者用英英辞典の日常生活の様々な場面における言語表現についての記述を調査した。調査結果からも、モダリティ表現としての助動詞や副詞の用法の指導の充実の必要性があると考える。これらの研究結果に基づき、日本人英語学習者のコミュニケーション能力育成に役立つよう、助動詞と副詞について、日本人英語学習者の使用の特徴と指導内容の提案などについて、論文及び国際学会で発表をした。
就業後のメンタルヘルス不調予防のための大学生向けキャリア教育プログラムの開発

就労後のメンタルヘルス不調を予防するために、大学キャリア教育におけるプロアクティブ・コーピングを高めるストレスマネジメントプログラム開発を目的とした。大学生133名を対象にした調査の結果、プロアクティブ・コーピングの下位尺度である能動的コーピングが高まると抑うつと不安が低減することが示された。これを受けてプログラムを作成し効果評価を行った結果、抑うつと不安は介入後に有意に低減、就労後のフォロー時点でも低く抑えられ、本プログラムはメンタルヘルス不調予防に一定の効果があることが明らかになった。なお成果物の一つとして、社会に出てからも活用できるワークブックをプログラムの内容をもとに作成した。(1)企業ニーズの聴取:企業の産業医,看護職,人事担当者から「若年者のメンタルヘルス不調・職場不適応事例の検討から,就業前に学んでおくべきこと,身につけておくべきことを明確にする」をテーマとして検討会を実施した(2014年1月23日,2月20日).その結果,若年者のメンタルヘルス不調の背景として,コミュニケーションの問題,葛藤回避,周囲からの評価に過敏,相談しない,自分に起こっている問題を言語化できない等が挙げられ,対策として働く意義・自己理解を深める,負荷をかけた大学キャリア教育,OJT型の教育等の必要性が指摘された。入社後すぐの不調や離職は企業での教育では実効性がなく,就労前の段階での教育が重要であることが確認できた.さらに,人格の未熟やコミュニケーションの問題を改善できる教育プログラムの必要性も指摘された.(2)事前調査のデータ解析:大阪府下A大学のキャリア科目を受講する学部3年生35名(男1名,女34名)を対象として調査を実施(2013年11月<T1>,2014年1月<T2>)した.調査内容はプロアクティブコーピング(PCI),尾関らのコーピング尺度,社会人基礎力,学生用ソーシャルサポート尺度,一般性セルフエフィカシー尺度(GSES),K6,属性(年齢等).PCIと各尺度との関係の検討のため各尺度項目に対してPearsonの積率相関係数を算出したところ,社会人基礎力と正の相関(T1,r=0.41),問題解決型コーピングと正の相関(T2,r=0.43),情動焦点型コーピングと正の相関(T1,r=0.35),友人知人サポートと正の相関(T1・T2,r=0.49)がみられた.CPIとサポート尺度との相関については概念的に一致した結果であった.プロアクティブコーピング背景要因の検討のためPCI高低群で属性比較したが,有意差はなかった.就労前の段階にある大学生を対象にコーピングスキルと社会人基礎力・ストレスの関連を検討し、メンタルヘルス不調予防のためのキャリア教育プログラムの開発の基礎資料を得ることを目的として、2014年4月に調査を実施した。調査対象者は大学生73名(男性3名、女性70名)。調査内容は1社会人基礎力、2精神的健康度、3能動的コーピング、4ストレス。その結果、能動的なコーピングスキルが身についている学生ほど、社会人基礎力が高く、ストレスが低いことが示された。コーピングスキルの「感情面でのサポート探究」のみ、社会人基礎力とストレスとの関連が示されなかったことから、問題に直面した時の落ち込み等の否定的感情を緩和するコーピングよりも、問題そのものに対する解決策を周囲と協力しながら能動的・積極的に解決する力を身に着けておくことが社会人基礎力を高め、ストレスを緩和する可能性が示唆された。よって、今後、能動的な問題解決力を高めるキャリア教育プログラムの開発が有効であると考えられた。調査結果の分析から能動的な問題解決力を高めるプログラムが有効という示唆が得られたため、認知行動療法の問題解決療法をベースとしてプロアクティブストレスマネジメントプログラム(PSMP)を開発した。2015年2月に大学4年生11名(男性1名、女性10名)を対象に、開発したPSMPを試行した。同時にプログラム実施前後で調査(社会人基礎力、抑うつ尺度K6、能動的コーピング、ストレス)を実施し、プログラムの効果を評価することとした。さらに、PSMPに対する理解度、興味などについてもアンケートを実施した。現在、結果を解析中である。結果をもとにPSMPの改善を行い、次年度秋に大学4年生を対象にPSMPを実施する予定である。これまでの研究結果から、コーピングの中でもプロアクティブコーピングが社会人基礎力を高め、ストレスを緩和するために有効であることが確認できている。プロアクティブコーピングの力を向上させるため、認知行動療法の問題解決療法(問題そのものに対する解決策を資源を活用して能動的・積極的に解決する)をベースにしたプロアクティブストレスマネジメントプログラム(PSMプログラム)を開発し、2015年2月に大学4年生11名(男性1名、女性10名)を対象に試行した。フォローアップ調査のために2015年11月に対象者に調査票(社会人基礎力、抑うつ尺度K6、能動的コーピング、ストレス、転職の有無、精神疾患の有無)を送付したが、転居などで不達になるなどの悪条件が重なり1名しか回収できなかった。そのため、pre-postでの心理的指標の評価、転職、メンタルヘルス不調の有無が確認できず、PSMプログラムの効果評価が検討できなかった。