hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベクトル中間子核内質量分布の高統計高精度測定によるハドロン質量獲得機構の研究

本研究の最も大きな目的として、原子核内におけるベクトル中間子の質量分布を高統計かつ高精度で測定し、原子核密度化における中間子の質量変化を観測することである。モデル計算に依存しない明確な核内質量分布を測定することで、理論的および実験的に一致した見解を得るに至っていない現状を打開し、中間子の核内質量分布に関する今までにない知見が得られるという点において、本実験を遂行することは非常に重要である。J-PARC E16実験における荷電粒子とスペクトロメータの相互作用をGeant4ベースでシミュレーションするフレームワークを実装し、本番の実験環境下におけるバッググラウンドを評価した。評価したバッググラウンドには主に2つの種類がある。1つは、データ取得後に最終的な物理結果を得るために行うオフラインの解析における、ファイ中間子の電子陽電子崩壊以外の過程で標的から生じる電子陽電子がつくるコンビナトリアルバッググラウンドの量と形を調べた。シミュレーションにおける電子陽電子の不変質量の統計がCPUタイムで大きく制限されていたため、バッググラウンドの形をイベント混合法で生成した。荷電パイオンと電子または陽電子の不変質量に関して、フォアグラウンドで作った不変質量分布とイベント混合法で作った不変質量分布を比較することで、イベント混合法で作るバッググラウンドの妥当性を示した。2つ目のバッググラウンドは、データ取得時にトリガーとして、混入してくるものである。トリガーに寄与するバッググラウンドの主要な原因となる過程と発生場所を特定し、2つ以上の荷電粒子のトラックから生成されるトリガーロジックに、トリガーセグメントのY方向の距離の差に関する要求を加えることで、トリガーレートを大きく抑制でき、データ取得用電子回路が処理可能なレートを実現できることを示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最も大きな目的としては、原子核内におけるベクトル中間子の質量スペクトルを高統計かつ高精度で測定し、高密度化におけるハドロン質量変化を観測することである。モデル計算に依存することなく、明確な核内質量スペクトルを測定することで、理論的および実験的に一致した見解を得るに至っていない現状を打開し、中間子の核内質量分布に関する質の違った知見が得られるという点で、本実験を実施することは非常に重要である。高統計かつ高精度の測定を行うために、荷電粒子検出器にGas Electron Multiplier (GEM)を用いた高計数耐性、高位置分解能、低物質量、高い電子同定能力を兼ね備えた高性能のスペクトロメータを開発する必要がある。申請者は主にスペクトロメータ内に設置される荷電粒子飛跡検出器であるGEM Trackerとそれを用いたトリガーシステムの開発に従事している。GEMフォイルから信号を読み出すために大検出器容量に対応しつつ低ノイズ性を持ったApplication Specific Integrated Circuit (ASIC)を開発し、性能試験を実施した。信号を増幅し処理するための要求性能を満たしていることを確認した。さらに、開発したASICを搭載した電子回路基板を設計および製作し、本番の実験で使用する基板のプロトタイプを完成させた。トリガーシステムには、ASICに加えて、ASICから出力されるデジタル信号を処理するField Programmable Gate Array (FPGA)を使用した回路の開発も必要である。このFPGAのファームウェアの実装、シミュレーションおよび実機にダウンロードし、仕様通りの動作をしているかのテストを行っている。高統計かつ高精度の測定を行うために、荷電粒子検出器にGas Electron Multiplier (GEM)を用いた高計数耐性、高位置分解能、低物質量、高い電子同定能力を備えたスペクトロメータを開発する必要があり、主にスペクトロメータ内に設置される荷電粒子飛跡検出器であるGEM Trackerとこれを用いたデータ取得の対象となる事象を決定するトリガーシステムの開発に従事している。これに加えて、本年度は磁場中でのGEM Trackerの性能評価を目的としたビーム試験を実施した。磁場中でのテスト実験に関するGeant4ベースのシミュレーションコードと磁場中での陽電子の飛跡を求める解析コードを製作し、シミュレーションのデータと実データを比較することで、GEM Trackerのローレンツ角と磁場中での位置分解能を評価し、要求性能を満たすことを確認した。データ取得の判断を下すGEM Trackerにおけるトリガーシステムに関して、ASICの第2版を搭載したボードの製作が完了し、ASICとFPGA間の通信を確立したことは、想定通りの進捗である。テスト実験によって、磁場中でのGEM Trackerの性能評価を予定通り実施できた。

1つは、データ取得後に最終的な物理結果を得るために行うオフラインの解析における、ファイ中間子の電子陽電子崩壊以外の過程で標的から生じる電子陽電子がつくるコンビナトリアルバッググラウンドの量と形を調べた。シミュレーションにおける電子陽電子の不変質量の統計がCPUタイムで大きく制限されていたため、バッググラウンドの形をイベント混合法で生成した。荷電パイオンと電子または陽電子の不変質量に関して、フォアグラウンドで作った不変質量分布とイベント混合法で作った不変質量分布を比較することで、イベント混合法で作るバッググラウンドの妥当性を示した。2つ目のバッググラウンドは、データ取得時にトリガーとして、混入してくるものである。トリガーに寄与するバッググラウンドの主要な原因となる過程と発生場所を特定し、2つ以上の荷電粒子のトラックから生成されるトリガーロジックに、トリガーセグメントのY方向の距離の差に関する要求を加えることで、トリガーレートを大きく抑制でき、データ取得用電子回路が処理可能なレートを実現できることを示した。データ取得の判断を下すトリガーシステムの開発に関して、検出器の微小な信号を増幅するプリアンプASICの開発を行い、その性能テストは順調に進んでいる。さらに、ASICの出力であるデジタル信号を処理するFPGAを用いた回路に関しては、ファームウェアの大枠は完成し実装されている。FPGAを載せた回路基板の製作も終了し、性能試験が行っている。各検出器の開発や性能評価などは概ね終了しているため、今後は今まで得られた性能を元にスペクトロメータ全体のでの性能をGeant4ベースのシミュレーションにて、評価する予定である。評価および開発項目としては、GEM Trackerの位置分解能の情報を用いて、スペクトロメータの質量分解能の評価、バッググラウンド環境下でのTrack FindingとFittingのアルゴリズムの開発、バッググラウンドが作るファイ中間子の質量領域での分布の評価がある。トリガーシステムに関しては、上記のシミュレーションをもとにデータ取得の判断を決定する論理を表現したファームウェアを実装し、トリガーの決定をするモジュールとトリガーを各検出器に分配するモジュールの開発を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。検出器からの微小な信号を増幅しデジタル化するASICとそのデジタル信号を処理し、最終的にトリガーの判断を下す役割をもつモジュールに適したデータフォーマットに変換するFPGAの接続テストを行い、スペクトロメータのトリガーシステムの一連の流れを完成させる予定である。
確率モデルに対する平均場近似法の情報理論的定式化

昨年度の研究成果をふまえ,EMアルゴリズムにおける平均場近似法の適用,およびAttiasらによって提案されている変分ベイズアプローチについて検討した.もともとのEMアルゴリズムはその収束性について理論的な保証が与えられているが,平均場近似法を適用することによってこの性質が失われてしまう.本研究では,EMアルゴリズムに平均場近似法を適用した場合の幾何学的な描像を,情報幾何学にもとづいて与えた.この描像により,上記の事実は幾何学的に簡明に理解される.また,変分ベイズアプローチは本質的には平均場近似法そのものであり,昨年度までに得た平均場近似法の情報幾何学的解釈が変分ベイズアプローチに対してもそのまま適用できることを確認した.また,この幾何学的解釈にもとづいて,変分ベイズアプローチの改良案を提示した.CDMAマルチユーザ復調の問題は通信工学の分野における問題であるが,本年度の研究活動においてこの問題に対して平均場近似法が適用できることが見出された.この問題にナイーブな平均場近似法を適用した場合を想定して,解析的な性能評価および数値実験による検証をおこなった.統計力学の分野でのBethe近似は,人工知能の分野での確率伝播アルゴリズムとの関連が見出されつつあるが,確率伝播アルゴリズムは通信工学におけるターボ復号法とも関連している.本研究では,Bethe近似とターボ復号法とが本質的には同一の枠組みで捉えられることを明らかにし,両者に対して情報幾何学的な解釈を与えた.これにもとづいて,これらの手法の近似精度と幾何学的な構造との関連を明らかにする結果を得た.大規模な確率モデルにおける「非エルゴード性」の出現,およびそれが平均場近似の近似精度におよぼす影響について,ボルツマンマシンを例にとって情報幾何学の立場から理論的な検討をおこなった.ポルツマンマシンによって実現される確率モデルの族に対応する統計多様体は幾何学的に平坦であるという特徴をもつが,モデルの規模を無限大とした極限ではこの平坦さが失われてしまい,それが平均場近似の近似精度に本質的に影響する,という結果を得た.この結果は,平均場近似の適用可能性に対する本質的な限界を示すものであり,実用的に重要であるだけでなく理論的にも興味深いものである.フィードフォワード型のグラフ表現をもつ確率モデル,およびそれらのなかでも特に層状のフィードフォワード構成をもつ確率モデルのそれぞれに対して,変分原理にもとづく平均場近似の定式化をおこなった.Saul,Jordanも同様のアプローチによって平均場近似の別の定式化を報告しているため,本研究で得られた定式化と,Saul,Jordanによって報告されている定式化との比較をおこない,それぞれの得失を検討した.また,得られた定式化およびSaul,Jordanの定式化に対して情報幾何学にもとづく解釈を与えた.統計的推測の問題に対する近似解法としてみると,提案手法は近似の精度が高ければ真の期待値に対して偏りのない推測結果を与えうるのに対し,Saul,Jordanの定式化は近似の精度によらず偏った推測結果を与えることを,幾何学的な解釈にもとづいて明らかにした.昨年度の研究成果をふまえ,EMアルゴリズムにおける平均場近似法の適用,およびAttiasらによって提案されている変分ベイズアプローチについて検討した.もともとのEMアルゴリズムはその収束性について理論的な保証が与えられているが,平均場近似法を適用することによってこの性質が失われてしまう.本研究では,EMアルゴリズムに平均場近似法を適用した場合の幾何学的な描像を,情報幾何学にもとづいて与えた.この描像により,上記の事実は幾何学的に簡明に理解される.また,変分ベイズアプローチは本質的には平均場近似法そのものであり,昨年度までに得た平均場近似法の情報幾何学的解釈が変分ベイズアプローチに対してもそのまま適用できることを確認した.また,この幾何学的解釈にもとづいて,変分ベイズアプローチの改良案を提示した.CDMAマルチユーザ復調の問題は通信工学の分野における問題であるが,本年度の研究活動においてこの問題に対して平均場近似法が適用できることが見出された.この問題にナイーブな平均場近似法を適用した場合を想定して,解析的な性能評価および数値実験による検証をおこなった.統計力学の分野でのBethe近似は,人工知能の分野での確率伝播アルゴリズムとの関連が見出されつつあるが,確率伝播アルゴリズムは通信工学におけるターボ復号法とも関連している.本研究では,Bethe近似とターボ復号法とが本質的には同一の枠組みで捉えられることを明らかにし,両者に対して情報幾何学的な解釈を与えた.これにもとづいて,これらの手法の近似精度と幾何学的な構造との関連を明らかにする結果を得た.
日本企業のリスクファイナンスとキャプティブの研究

本研究では、キャプティブを通じたリスクファイナンスが、米英の企業に比べて、なぜ日本企業に浸透しないのかとの課題に対して、3つの仮説を立てて「ミクロ分析」と「マクロ分析」の2つのアプローチにより実証分析を行った。研究結果として、日本企業はキャプティブによる効率性よりも取引会社との利益相反をできるだけ避けようとする非合理的な経営判断を行っていることが示された。また、企業の持ち株会社である保険会社が企業価値向上よりも既存の保険商取引を重視していることが判明した。本研究の目的は、「キャプティブを通じてのリスクファイナンスが英米の企業に比べてなぜ日本企業に浸透しないのか?」との研究課題を、マクロ的なアプローチとミクロ的なアプローチの2つのアプローチで、3つの仮説を実証分析することにより検証する手法で解明しようとするものである。平成25年度の計画では、研究目的に必要なデータ収集を完了することを計画していた。本データ収集はほぼ予定通り終了しているが、時間の経過に伴う、データの補正が少々必要であることが判明した。また、既に入手したデータによる仮説検定の実証分析を行った。具体的には以下の分析を行った。1キャプティブ設立の有無、形態と経営項目(動機、戦略、意思決定スタイル、評価基準、担保リスク、株主構成、保険会社との関係)との相関。2キャプティブ設立の財務内容との相互評価。3キャプティブ経営の健全性の精査と経営手法の評価。4親会社のキャプティブ戦略と設立地(法制度、税制度、優遇制度)との整合性評価。5マクロ的な定量的・定性的評価。6複合ポアソン損害モデルを使った、モンテカルロ・シミュレーションによるキャプティブの正味現在価値評価である。また、これらの成果は国際学会発表や論文出版、さらに保険毎日出版社より書籍としての発刊を行うことによりアウトプットを発信することができた。本研究の目的は、「キャプティブを通じてのリスクファイナンスが英米の企業に比べてなぜ日本企業に浸透しないのか?」という研究課題を、マクロ的なアプローチとミクロ的なアプローチといった二つのアプローチで、三つの仮説を実証分析により検証する手法で解明しようとするものである。平成24年度は、計画では実証データを入手する年であった。その全体の成果としては、計画していたデータ入手をスムーズに行うことができた。具体的には以下の手法で、定性的・定量的な実証データを入手した。マクロ的なアプローチに関しては1海外のキャプティブ設立地(米国バーモン州バーリントン、バミューダ、ルクセンブルグ)を訪問し、キャプティブ・コンファレンスに出席し、定量的な情報の入手、現地で設立地の監督庁、キャプティブマネジメント会社、キャプティブ会社社長とのインタビュー等を行うことで定性的なデータを入手した。これらの訪問により法制度、税制度、優遇制度などの詳細なデータの入手ができた。2ニューヨーク市のSt. John's University大学のN.Scordis教授とのインタビューを行った。3St. John's大学図書館のデータベース利用によるデータを入手ができた。2、3は欧米企業の公開データのサンプルを入手することができた点で有意義なものである。4東京で、ミクロネシア連邦キャプティブ担当者とのインタビューを行った。5東京で、マーシュ社,エーオン社とのインタビューを行った。5により日本企業の経営スタイル、戦略面での分析、キャプティブ設立の障害などの有意義な実証データが入手できた。6日本企業YKK,イオンの社内キャプティブ戦略担当者とのインタビューを行った。6によりキャプティブ親会社の経営スタイル、財務内容、戦略などの関連データ、設立理由などのデータを入手できた。本研究では「キャプティブを通じてのリスクファイナンスが、英米の企業と比べて、なぜ日本企業には浸透しないのか」の課題に対して、3つの仮説を立てて「ミクロ分析」と「マクロ分析」の2つのアプローチにより実証分析を行った。1つめの仮説「日本企業の経営手法、統治構造や意思決定のプロセスとの因果関係がある」の仮説に対しては、欧米企業と比べて日本企業の特異な統治構造と意思決定のプロセスは、リスクファイナンスの選択に密接な因果関係があることがデータにより判明した。2つめの仮説「日本企業のキャプティブの設立コストが相対的に高いため、リスクの効率的な管理とはならない」に対しては、実際には、その仮説に対立する証拠を得た。つまり、キャプティブにより効率的なリスク管理がなされるはずであるとの結論を得た。この証拠が示唆するところは、日本企業があえてキャプティブを選択しないのは、その効率性以外の要因によるとの結論である。データや企業との面談により判明したのは、専門性の高いリスクマネジャーの不在、保険会社への説得能力のなさ、損害データの不備などのリスクマネジメントの構造的な不備によりキャプティブの設立が難しいとの結論である。3つめの仮説「取引保険会社と利益が相反するキャプティブは非合理な経営判断である」に関しては、株主である保険会社は企業キャプティブにより間接的に恩恵をうけるとの結果を得た。

しかし、保険会社の意思決定は持ち株会社の価値向上に依らない。むしろ、既存の商取引の継続性を重要視する傾向にある。また、保険会社は持ち株会社のリスクマネジメントの変化にネガティブな反応をする傾向があることが分かった。リスクマネジメント企業のリスクマネジャー、キャプティブマネジャー、ドミサイルの監督官庁とのインタビューを計画通り行うことができ、その結果内容と公表データとの整合性を精査、分析することにより課題考察を深めることができたのが主な理由である。また、New Yorkにおいては、St. John's大学の図書館利用とデータアクセスの利用ができたことも研究の進展に貢献した。その結果、それらのミクロのデータとマクロのデータを基に有効的、効率的に仮説検証を実行することができた。企業担当者とのインタビューの日程の設定が考えていたよりもスムーズに行うことができた。設立地開催のキャプティブコンファレンスに参加することで、キャプティブ関係者が一同に会した場所で効率的にインタビューすることが可能となった。また、研究協力者であるScordis教授のアドバイスによりSt. John's大学の図書館利用とデータベースアクセスの利用で容易にデータの入手ができた。平成26年度は、入手したデータによる仮説検証、シミュレーションによる分析を継続する。そして研究課題の検証結果を、外部に積極的に発信していく。具体的には、1リスク学会において論文発表を行う。2発表論文の学会誌への投稿を行う。3研究成果を関西学院出版社から書籍として刊行する。平成25年度は、目的遂行に必要なデータ収集を完了する。また入手したデータによる仮説検定の実証分析を行い、以下の項目の詳細な分析を行う。1キャプティブ設立の有無、形態と経営項目(動機、戦略、意思決定スタイル、評価基準、担保リスク、株主構成、保険会社との関係)との相関。2キャプティブ設立の財務内容との相互評価。3キャプティブ運営の健全性の精査と経営手法評価。4親会社のキャプティブ戦略と設立地(法制度、税制度、優遇制度)との整合性評価。5マクロ的な定量的・定性的評価、日本企業と欧米企業のキャプティブ比較分析。6複合ポアソン損害モデルを使った、モンテカルロ・シミュレーションによるキャプティブの正味現在価値評価。そして、これまでのアプローチを総合評価すると共に社会に公表する活動に専念する。具体的には、保険毎日出版社、そして関西学院出版社からの研究成果を書籍として発刊を予定している。具体的には次の3つのアウトプットを発信する。13つのアプローチの仮説検証結果。2日本企業のキャプティブ戦略の鍵となる経営手法の判定と提言。3キャプティブに関する成功事例と失敗事例のケース作成。本年度のデータ入手として予算計上していた金額よりも、実際にかかった経費が少なかったために少額であるが残金が生じた。次年度のデータ入手と、学会報告のための旅費の一部として使用する計画である。
植物・微生物機能の融合による疎水性有機物汚染の新規浄化法の提案

タバコ植物体・シロイヌナズナ植物体はハイグロマイシン耐性をマーカーとして形質転換植物体の選抜を進め、ウェスタン解析によりCar酵素の高発現ラインを選抜して以降の実験に用いることとした。現在までに、Car酵素の高発現ラインをタバコ植物体で6株選抜し、シロイヌナズナ植物体で7株選抜した。タバコ植物体はカルバゾールを含む水耕液中で栽培した場合に、形質転換植物体ではベクターコントロールと比較して生育阻害の程度が緩和されることを確認した。現在、葉粗酵素抽出液を用いてCar酵素の活性測定を行っている。シロイヌナズナ植物体では葉粗酵素抽出液を抽出し、カルバゾールを添加してCar酵素の酵素反応を行ったところ、形質転換値物体ではベクターコントロールと比較してカルバゾール量が有意に減少することが確認出来た。今後はカルバゾールによる生育阻害が緩和されるかを確認する予定である。また、タバコ植物体・シロイヌナズナ植物体共に水耕栽培を行った揚合のカルバゾール等の吸収・分解能の測定を行う予定である。キュウリ植物体はPCRによるcar遣伝子導入の確認により形質転換殖物体の選抜を進め、現在、ウェスタン解析によりCar酵素の高発現ラインを21株選抜し、種子を回収している。今後種子が得られ次第、カルバゾールによる生育阻害が緩和されるかを確認すると共に、葉粗酵素抽出液を抽出してCar酵素の活性を確認する予定である。また、土壌栽培を行い土壌からのカルバゾール等の吸収・分解能を測定し、タバコ植物体・シロイヌナズナ植物体で同様に測定した場合の結果との比較を行う予定である。Multi-component型芳香環分解酵素であるcarbazole 1,9a-dioxygenaseの各componentをコードする3つの遺伝子(carAa, carAc, carAd)を各々カリフラワーモザイクウィルス35Sプロモーターの下流に連結し、その遺伝子カセットをタンデムに連結して選抜マーカーとしてハイグロマイシン耐性遺伝子とgfp遺伝子を含むpSMAH763に組み込んだ。各car遺伝子の3'末端は、コードするタンパク質のC末端にタンパク質安定化シグナルとして働く4アミノ酸配列(KDEL)が付加されるようデザインした。形質転換のホスト植物としては、ウリ科(キュウリ)の他、比較のためタバコ、シロイヌナズナも用い、形質転換はアグロバクテリウム法により行った。タバコ植物体・シロイヌナズナ植物体は、ハイグロマイシンの発現をマーカーとして形質転換植物体の選抜を進めた。現在までに、タバコ植物体はPCRによる遺伝子導入の確認の後、ウエスタン解析にてCar酵素の高発現ラインを選抜して種子を回収中である。今後早急にホモ個体の選抜を行う予定である。シロイヌナズナ植物体では、PCRにて遺伝子導入が確認できたラインの種子を回収中であり、その後タバコの場合と同様にCar酵素高発現ラインの選抜とホモ個体の選抜を行う予定である。キュウリ植物体は現在ハイグロマイシン耐性植物の選抜中で、今までにcar遺伝子の導入がPCRにより確認されているラインも9株得られている。十分な数のキュウリ形質転換ラインが得られた後、ウエスタン解析によるCar酵素の発現の確認を行う予定である。
拡張現実車両を用いた先読み運転支援システムの性能評価基盤に関する研究

交通事故の中でも高い割合を占める交差点右折時事故を防止する運転支援システムの実現を目指し、通常運転領域と緊急回避領域の中間に位置する危険予測運転領域での制御による運転支援の実現を本研究の目的とする。この領域での支援はドライバが危険性を正しく理解していない場合に支援を行うため、ドライバとシステムの意思が相反する。そのため運転支援が過剰となった場合、ドライバが「お節介な支援」と感じ、支援そのものを拒絶する可能性がある。本研究では運転支援システムの構築と性能評価を主軸とし、システムが人間と強調できているかを評価する手法を確立する。その評価手法に基づいた実走行実験による運転支援システム評価を行う。
MEMSのための機能性表面の創成法の開発と評価

本研究ではMEMSの摺道面及び接触面の高機能化のために、超低摩擦・耐摩耗・低跳躍スライダーのための機能性表面の創成及び評価技術開発を行うことを目的とし,以下の3項目に関して研究を行った。(1)超低摩擦・耐摩耗特性を付与するために、研究分担者が発明した「表面波励起マイクロ波プラズマ」を用いたカーボン系硬質膜の成膜を行い、研究代表者が発見したCNx膜の窒素中超低摩擦現象(μ<0.001)が発現するスライダーの機能性付与技術の開発を試みた.その結果,金属円筒面に均一かつ高速でDLC膜を創成する方法として,被成膜基板となるパイプ内面に管状の石英アンテナを挿入し,表面波励起高密度プラズマ柱を生成し,DLCのCVDコーティングを行った.その結果,膜硬度が21GPa程度のDLC膜を長さ100mmの円筒内において膜厚の偏差を+-14%内にすることができた,特に基板表面温度制御が膜硬度の制御に重要であることが示された.(2)低跳躍スライダーの開発のために、研究代表者により発明されたイオンビームによるnmスケールの微小突起の創成法を用い、接触時の跳躍高さを減少させる機能性付与技術の開発を試みた.具体的には,ポリマー材料においてもイオンビームとプラズマの照射によりnmスケールの微小突起の創成が可能であることが確認された.また,マイクロパターニングされたスライダーの摩擦特性を詳細に調べ,摩擦特性の速度依存性を減少させることが可能であることを明らかにした.(3)機能性表面のμmスケールの局所表面エネルギー分布を、研究代表者により発明された微小液敵の接触角による手法原理に基づき、実際に評価する手法開発を試みた,具体的には,多相合金やマイクロ加工された表面の表面エネルギー評価を行い,局所領域の表面エネルギーが合金相や赤加工法により大きく影響を受けることを実証した.本研究ではMEMSの摺道面及び接触面の高機能化のために、超低摩擦・耐摩耗・低跳躍スライダーのための機能性表面の創成及び評価技術開発を行うことを目的とし,以下の3項目に関して研究を行った。(1)超低摩擦・耐摩耗特性を付与するために、研究分担者が発明した「表面波励起マイクロ波プラズマ」を用いたカーボン系硬質膜の成膜を行い、研究代表者が発見したCNx膜の窒素中超低摩擦現象(μ<0.001)が発現するスライダーの機能性付与技術の開発を試みた.その結果,金属円筒面に均一かつ高速でDLC膜を創成する方法として,被成膜基板となるパイプ内面に管状の石英アンテナを挿入し,表面波励起高密度プラズマ柱を生成し,DLCのCVDコーティングを行った.その結果,膜硬度が21GPa程度のDLC膜を長さ100mmの円筒内において膜厚の偏差を+-14%内にすることができた,特に基板表面温度制御が膜硬度の制御に重要であることが示された.(2)低跳躍スライダーの開発のために、研究代表者により発明されたイオンビームによるnmスケールの微小突起の創成法を用い、接触時の跳躍高さを減少させる機能性付与技術の開発を試みた.具体的には,ポリマー材料においてもイオンビームとプラズマの照射によりnmスケールの微小突起の創成が可能であることが確認された.また,マイクロパターニングされたスライダーの摩擦特性を詳細に調べ,摩擦特性の速度依存性を減少させることが可能であることを明らかにした.(3)機能性表面のμmスケールの局所表面エネルギー分布を、研究代表者により発明された微小液敵の接触角による手法原理に基づき、実際に評価する手法開発を試みた,具体的には,多相合金やマイクロ加工された表面の表面エネルギー評価を行い,局所領域の表面エネルギーが合金相や赤加工法により大きく影響を受けることを実証した.超低摩擦・低摩擦・低跳躍スライダー実現のための微細加工技術を確立することを主眼に置き、表面波励起マイクロ波プラズマとECRプラズマとイオンビーム照射によるnmスケールの微小突起創成技術の開発のために、イオンエネルギーと電流密度の突起形状、突起高さに及ぼす影響を明らかにした。具体的な成果を以下に示す。(1)表面波励起マイクロ波プラズマ、ECRプラズマ及びイオンビームによる微小突起創成技術の開発低跳躍スライダーの材料はセラミックスであり通常用いられるAl_2O_3-TiCを用いる。この材料に窒素プラズマから引き出した窒素イオンを照射することにより、エッチング速度の遅い硬質相であるTiC相がnmスケールで突き出ることとなり、時間を制御することによりnmスケールの微小突起を高い高さ精度で創成することが可能となる。得られた突起の形状をAFMにより評価し、突起の高さと面積割合に及ぼすプラズマのエネルギーとイオン量の影響を明らかにした。その結果、TiC相の面積は材料固有であるが、突起高さはnmスケールで制御可能であることが示された。(2)表面波励起マイクロ波プラズマを用いたCNx膜の成膜装置の開発本研究で開発するCNx膜の成膜装置は従来のマグネトロンスパッタリング装置のプラズマ源の代わりに表面波励起プラズマを付与した構造であり、CNx膜の成膜を試みた。そのためプラズマ濃度に及ぼす窒素圧力やアルゴン圧力の影響が明らかにされた。その結果、低圧力ではいずれのガス種でも高密度プラズマの生成は困難であり、成膜のためにはCVD法を用いることが必要であることが示された。

本研究では実用化されているMEMSの代表であるハードディスクドライブ装置(HDD装置)の高記録密度化の決め手として期待されている、超低摩擦・耐摩耗・低跳躍スライダーのための機能性表面の創成及び評価技術開発を行うことを目的とした.具体的な研究成果を以下に示す.平成16年度の研究成果で得られた基礎的な微小突起の形成技術を進めて、スライダー面の設計と製作を行い、超低摩擦・耐摩耗・低跳躍スライダー実現のための基礎的な微細加工技術及びその設計指針を確立することを主眼に置き、(1)ECRプラズマによる均一強度・高密度プラズマ源による微小突起創成装置の開発、(2)表面波励起マイクロ波プラズマとイオンビームミキシング装置を用いたCNx膜の成膜を行った。(1)ECRプラズマによる均一強度・高密度プラズマ源による微小表面パターニングの創成マイクロパターニングのためのマスクを用いて、イオンビームスパッタあるいはプラズマスパッタでパターニングし、その可能性を明らかにする。そのためにマスクを集束イオンビーム装置で作成し,基板上に照射し,直径数μmで長さが数10μmの高アスペクト比の微小突起が作製出来ることを明らかにした.(2)パターニングされたスライダーの摩擦試験パターニングされたスライダーの摩擦特性を評価した。その結果,起動時の摩擦係数を減少可能であることが明らかにされた.また,モデル試験として押し込み加工による微細パターニングされたスライダーの摩擦試験も行い,パターンにより摩擦係数の速度依存性が制御可能であることを示した.本研究では実用化されているMEMSの代表であるハードディスクドライブ装置(HDD装置)の高記録密度化の決め手として期待されている、超低摩擦・耐摩耗・低跳躍スライダーのための機能性表面の創成及び評価技術開発を行うことを目的とした.具体的な研究成果を以下に示す.平成17年度の研究成果で得られた基礎的な微小突起の形成技術を進めて、スライダー面の設計と製作を行い、超低摩擦・耐摩耗・低跳躍スライダー実現のための基礎的な微細加工技術及びその設計指針を確立することを主眼に置き、(1)表面にパターニングすることによるスライダーの摩擦係数の速度依存性の低減を試みた.さらに,(2)表面波励起マイクロ波プラズマによる高速ダイヤモンドライクカーボン膜の創成の可能性を検討した.(1)微小表面パターニングされたスライダーの摩擦摺動時における摩擦係数の速度依存性の低減スライダー表面にμmオーダーの溝パターンを形成することで,溝パターンのない場合に比べて油膜厚さの変化率が増大し,従って2面間の速度勾配値の変化率は約66%減少させることができた.また,油膜自体の厚さも増大していることが示された.(2)表面波励起マイクロ波プラズマによる金属円筒内面への高速ダイヤモンドライクカーボン膜の創成金属円筒面に均一かつ高速でDLC膜を創成する方法として,被成膜基板となるパイプ内面に管状の石英アンテナを挿入し,アンテナ周囲に2.45GHzのマイクロ波に表面波励起高密度プラズマ柱を生成し,DLCのCVDコーティングを行った.その結果,プラズマ条件の適正化並びに基板温度を適正にすることで,.膜硬度が21GPa程度のDLC膜を長さ100mmの円筒内において膜厚の偏差を+-14%内にすることができた.
インジウム化合物曝露作業者のコホート研究：16年目の追跡

レアメタルの1つであるインジウム吸入による肺障害は、2007年にわが国から発信された新しい職業性肺疾患で、若い男性の死亡例や動物実験の肺発がん性から、その影響はきわめて強いことが示唆された。2013年にインジウムは特定化学物質第2類物質等に指定され、積極的な労働衛生管理をしたにもかかわらず、過去に曝露したインジウムによる肺内の炎症が持続し、2017年に肺移植に至った症例を認めた。インジウム疫学調査開始から15年経過した今、潜伏期間を踏まえ、胸部HRCT等の健康調査を行い、世界唯一、規模最大維持フィールドで、肺発がん性を含む慢性影響を検討することが目的の研究である。
非穿孔式内視鏡的全層切除とセンチネルリンパ節理論の融合による胃癌低侵襲手術の確立

本研究は、生体ブタを用いた動物実験および早期胃癌患者を対象とした探索的臨床研究を軸として、最小範囲の原発巣局所全層切除(非穿孔式内視鏡的胃壁内反切除術: NEWS)と最小範囲のリンパ節郭清手技(センチネルリンパ節ナビゲーション手術: SNNS)による究極の低侵襲胃癌手術を確立することを目的としたものである。平成25年度は生体ブタを用いてNEWS+SNNSの安全性に関する生存実験を行い、実行可能性と安全性を検討することを計画した。学内動物実験倫理委員会の承認の下、生体ブタ10頭に対してNEWS+SNNSを施行し、全頭において本手技が安全に実行可能であることおよび重篤な周術期合併症を認めないことを確認しえた。本実験結果の一部を国際学会で発表した後、内容を論文化し英文雑誌に受理された(Goto O, et al. Gastric Cancer 2014[Epub ahead of print])。予定通り生体におけるNEWS+SNNSの実行可能性と安全性が証明できたことから、平成26年度に計画していた臨床導入を、慶應義塾大学病院倫理委員会の承認の後に実現させることができた。今後は慎重に症例を蓄積しながら、長期予後も含めた有効性と安全性の評価を行っていく予定である。さらに、NEWSの必要性を裏付ける方法として、癌を有する胃を開放性に切除することで実際に腹腔内播種が生じうるかを実験的に証明することを想起し、胃癌モデルマウスを用いた実験を立案した。金沢大学がん進展制御研究所にあるダブルトランスジェニックマウス(K19-Wnt1/C2mEマウス: Ganマウス)を用いて、まず探索的研究として、発生する腫瘍をより悪性化させる実験に着手した。本研究は、生体ブタを用いた動物実験および早期胃癌患者を対象とした探索的臨床研究を軸として、最小範囲の原発巣局所全層切除(非穿孔式内視鏡的胃壁内反切除術: NEWS)と最小範囲のリンパ節郭清手技(センチネルリンパ節ナビゲーション手術: SNNS)による究極の低侵襲胃癌手術を確立することを目的として立案された。平成25年度に施行した動物実験を踏まえ、慶應義塾大学病院倫理委員会の承認の後、内視鏡治療適応外と診断された術前径4cm以下の早期胃癌症例に対するNEWS+SNNSにおける探索的臨床研究を開始し、平成26年度は積極的に症例の集積を行った。当該年度末までに計7例に対して十分な説明と同意の下NEWS+SNNSが施行され、重篤な合併症なく本術式を完遂しえた。経過観察中央値8.1ヶ月において全例で明らかな経口摂取障害なく無再発生存を確認した。臨床成績の一部を国際学会で口頭発表し、また初回症例の内容を論文化し英文誌に受理された(Goto O, et al. Gastric Cancer 2015; 18: 434-9)。研究期間全体としては、当初の研究目的をほぼ達成し、NEWS+SNNSによる胃癌低侵襲手術の実行可能性と安全性を実証することができた。また、積極的に国内外へ情報発信を行うことで、本邦発の本術式の紹介と他施設への普及を実現させることができた。医歯薬学平成25年度は生体ブタを用いたNEWS+SNNSに関する慢性実験を計画していたが、研究が極めて順調に推移したことから、平成26年度に計画していた臨床導入を数か月前倒しして実行することができた。また、経費を可能な限り節減したことにより、研究実行中に想起した胃癌モデルマウスを用いた医原性腹腔内播種に関する基礎実験に着手することができた。当初の予定通り、まずはNEWS+SNNSにおける探索的臨床試験を継続する。術前に内視鏡治療適応外病変と診断された腫瘍径4cm以下の早期胃癌患者を対象とし、臨床例における本法の実行可能性と安全性を検証する。計20例程度を目標に症例を集積し、本法の完遂率、手術時間、出血量、周術期および術後合併症の有無などを検討する。また、NEWSの理論的裏付けとなりうる基礎実験を並行して行う。金沢大学がん進展制御研究所との共同研究の中で、胃癌モデルマウスに発生した胃腫瘍の悪性度上昇の研究を行い、医原性播種の実験的証明を目指す。
遺伝子解析による巨核球性細胞の分化・成熟過程の検索とその白血病診断への応用

本研究は遺伝子解析によって巨核球性細胞の分化・成熟過程を検索して巨核芽球性白血病の形質の特徴を明らかにすることにある。次のような研究成果が得られた。1.我々は,IL-3RmRNAはCMK細胞では構造的に発現されている事,及び一過程にTPAとIL-6(=巨核球球分化因子)によってdown-regulationされている事,一方IL-6mRNAの発現は巨核球分化と関連してTPAによって増大する事を見出した。此等の結果はサイトカイン受容体mRNAの発現の制御が,巨核球の分化の間に,巨核球前駆細胞の異なったサイトカインに対する反応性を制御するメカニズムの一つである事の証拠を提供しているものである。2.CMK細胞にはp21AmRNAとsmg p21BmRNAの双方が検出された。それらの濃度はTPAによって著しく増大,CMK細胞をより成熟した巨核球に分化させた。Smg p21蛋白分子は又TPA誘発性のCMKの分化中にも増量した。TPAによるsmg p21mRNAレベル上昇のタイムコースはGPIIbmRA増加のタイムコースより急速であった。これらの結果はsmg p21が巨核球分化の制御において重要な役割を演ずる可能性を意味する。3.CMK細胞は構造的にrho A及びrho C mRNAを発現している。ボツリスムス菌から得られたC3エクソエンザイム(C3)は,CMK細胞におけるrho蛋白の不活性化を,ついで巨核球の多核球化を惹起した。此の成績はrho蛋白が巨核球多核化のregulatorとして働く可能性を示すものと考えた。4.新しい巨核球性白血病細胞核(KH184)は表面形質分析で,GPIb及びGPIIb/IIIa抗原を示したが,ノーゲンブロット法では,成熟巨核球のマーカーであるPF4mRNAは認められなかった。又,LIF,IL-3,GM-CSF,IL-6などのサイトカイン或いはTPAのいずれもがKH184細胞の増殖及び分化いずれをも惹起することができなかった。これらの所見はKH184は巨核球造血の機序を検索する上で,有用な細胞株であることを示している。本研究は巨核球・血小板系の分化・成熟過程を分子生物学的に検索し白血病化巨核球ないし前駆細胞の分子生物学的特徴を明らかにして、白血病化細胞における増殖能と分化能との関係および良性増殖性巨核球と腫瘍性増殖能との鑑別について確証を得ることを目的としている。今年度の研究で得られた成果の主なものは次の通りである。(1)巨核球関連細胞株を用いて、巨核球表面糖蛋白GP Ib,IIb,IIIa及び個有蛋白platelet factor4(PF4)、およびIL-6及びIL-6受容体のcDNAを用いてin situ hybridization法(ABC法による発色)を行いNothern blot法と比較した。K562細胞ではGP IIIa mRNA,CMK細胞ではGP Ib,IIb,IIIaそれぞれのmRNA,HEL細胞ではこれら凡てのGPs遺伝子とPF4 mRNAが検出され、標本上で個々の細胞のmRNA発現度を比較でき、実用上有用であった。

またこれら巨核球系細胞ではIL-6及びIL-6受容体mRNAの発現がみられ、巨核球はIL-6のオートクライン機構で分化している可能性が示された。(2)巨核球前駆細胞が分化段階に応じて異なったサイトカインに反応する機構を解明するために、CMK細胞を用いてGM-CSF受容体β鎖及びIL-6受容体遺伝子の動きを観察した。CMK細胞はTPA又はIL-6で成熟するが、GM-CSF受容体β鎖mRNAは当初減量したのち徐々に増加し、IL-6受容体mRNAは経時的に増量した。この事からGM-CSF受容体β鎖を共有するGM-CSFとIL-3は巨核球前駆細胞の早期の分化・増殖に、IL-6はより後期の分化・成熟に関与することが知られた。(3)巨核球関連細胞株のうち、K562細胞,CMK細胞HEL細胞ではGPIbα,IIb,IIIa mRNAの発現がみられたが、PF4 mRNAはより分化・成熟したHEL細胞だけに発現していた。このことからPF4 mRNAの検索は巨核球系細胞の成熟度ないし腫瘍化度の判定に有用な指標と考えられ、引続き研究を続行している。本年度の研究においてはサイトカイン受容体が多様な生物学的反応を惹き起こす分子機構について興味を集中し、巨核球分化における細胞内シグナル伝達系および諸種のサイトカインに対して特異な反応性を示す巨核球系細胞株などについて研究した。研究成果は次の様である。1.CMK細胞にはP21AmRNAとsmgP21BmRNAの双方が検出された。それらの濃度(level)はTPAによって著しく増大した。このことがCMK細胞をより成熟した巨核球に分化させた。Smgp21蛋白分子はまた、TPA誘発性のCMKの分化中にも増量した。GP〓bのmRNAはTPAによって増量したが、smgp21mRNAレベル上昇のタイムコースはGP〓bmRNA増化のタイムコースより急速であった。これらの結果はsmgp21が巨核球分化の制御において重要な役割を演ずる可能性を意味する。2.CMK細胞は構造的にrhoAおよびrhoCmRNAを発現した。更にC3エクソエンザイム(C3)は、CMK細胞におけるrho-蛋白の不活性化を、ついで巨核球の多核球化を惹き起こした。此の成績はrho蛋白が巨核球多核化のregulatorとして働く可能性を明らかにしたものである。3.新しい戸核球性白血病細胞株(KH184と命名)が、右頸部リンパ節腫脹を初発症状とした患者から樹立された。表面形質分析で、KH184細胞はGPIb及びGP〓b/〓a抗原を示した。しかし、ノーザンブロット法では、成熟巨核球のマーカーであるPF4mRNAは認められなかった。更に、L1F、IL-3、GM-CSF、IL-6などのサイトカイン、或はTPAのいずれもがKH184細胞の増殖および分化のいずれをも惹起することができなかった。これらの所見は、KH184は巨核球造血の機序を検索する上で、有用な細胞株であることを示すものである。
中国南西部における土壌動物相の研究

中国と日本の土壌動物研究者の緊密な交流は10年前からはじまり、この分野では先進国といえる日本の研究者の指導により、中国でも優れた研究者が育ちつつあり、日中共同研究によって中国大陸の未知の土壌動物の研究の進展が大いに期待された。まず最初の行われる分類学的研究の成果は、その後の生態学的研究や環境生物学的研究の重要な基礎となるであろう。本研究は平成13年の「中国の亜熱帯森林における土壌動物相の研究」(課題番号01041042)および平成46年の「中国の熱帯森林における土壌動物相の研究」(課題番号04041042)に引き続いて行われているもので、これらの二つの研究で調査の行き届かなかった中国南西部の自然保護地域の未知の資料を得ようとするものである。平成7年度には麗江の玉竜雪山、大理周辺の鶏足山、平成8年度はミャンマー国境に近く、生物学的に最も情報の乏しい保山(パオシャン)周辺の森林で調査を行った。その結果、トビムシ類約12000個体、ササラダニ類約14000個体、カマアシムシ類約3500個体、鞘翅類約3800個体、ワラジムシ類約800個体が得られている。本年度は採集されたこれらの土壌動物の分類学的研究に全力を上げた。本研究によって中国から新たに発見された種が多く、現在までに報告されている種と合わせて、咋年度は中国産ササラダニ類目録を完成したが、本年度は中国産トビムシ目録を完成し、計13科66属193種を記録した。また学界未知の新種もかなり発見され、トビムシ類で5種、オサムシ類で3種、ハネカクシ類で10種の新極の命名記載を行い、学会誌に印刷公表した。陸上の生態系の平衡の維持には、植物のみならず土の中にすむ原生生物、菌類とともに土壌動物が共生者として重要な役割をになっている。したがって土壌動物相の調査・研究は農薬や林業をふくめ人類の生存のための基礎情報として必須のものなのである。本研究は平成元年・三年の日中共同の国際学術研究"中国の亜熱帯森林における土壌動物相の研究(課題番号01041032)"平成四六年の"中国の熱帯森林における土壌動物相の研究(課題番号04041042)を通じてえられた成果からアジアの土壌動物相の基幹要素は中国南西部にあり、とくにその中極部雲南省の多様な自然林の調査研究は、たんにアジアの土壌動物研究のみならず現在のアジアの自然の荒廃,生態系の危機への重要課題であるとの認識のもとに本研究は企画された。中国側の周到なる準備工作と熱烈なる協力は現地調査にはきわめて厳格な制限のある雲南省内の特別自然保護区内の下記の諸地点での研究を可能とした。本年度は雲南でも土壌動物相についての基礎情報の乏しい高山城すなわち“江王竜雪山での森林限界(3160m)から山地域(2640m)にいたる5地点を平成7年10月21日から23日に、また大理周辺の"足山・雪人峰・小金山などの山地域(3120m2060m)の10地点を10月24日から28にかけて調査し、トビムシ類約7000個体(予想種数約250),ササラダニ類約8000個体(予想種数約300),カマアシムシ類約2000(予想種数65)鞘腱類約2000(予想種数約80)など多数がえられ、現在各研究者の手元で研究がすすめられている。

まだ研究に着手したばかりなので、別項(10)にみられるようにごく一部が公判されているにとどまるが、多数の新種・新記録種がふくまれていることが予想され、刮目すべき成果の発表が期待される。日本においては近年土壌動物学が著しい発展を遂げたが、中国においてはようやく研究が開始されたばかりである。生態系の中にあって生物遺体の分解に重要な役割を果たしている土壌動物の分類学的調査が中国においても実行されることは、この学問領域で広大な未知の部分の解明に役立つのみならず、今後中国において土壌動物の生態学的研究、環境生物学的研究への発展の基礎となりうる。本研究は平成13年の「中国の亜熱帯森林における土壌動物相の研究」(課題番号01041042)および平成46年の「中国の熱帯森林のおける土壌動物相の研究」(課題番号04041042)に引き続いて行われているもので、これらの二つの研究で調査の行き届かなかった中国南西部の自然保護地域の未知の資料を得ようとするものである。昨年度は高山域の麗江の玉竜雪山、大理周辺の鶏足山の調査を行ったが、本年度はミャンマー国境に近く、生物学の情報に最も乏しい保山(パオシャン)周辺の森林域において10月9日10月20日の間に調査を行った。その結果、トビムシ類約5000個体ササラダ二類約6000個体、カマアシムシ類約1500個体、鞘翅類約1800個体、ワラジムシ類約800個体が得られた。それらの研究は開始されたばかりであるが、今のところ、チビゴミムシ類の新種が8種、アリヅカムシ科の新種が3種、マルトビムシの新種が1種、ワラジムシ類の新種が1種、ササラダニ類の新種が数種確定しており、現在命名記載の準備中である。また、中国からは報告のなかった種も多数発見されており、中でも極めて珍しい土壌性のゲンゴロウの発見は注目すべきである。中国と日本の土壌動物研究者の緊密な交流は10年前からはじまり、この分野では先進国といえる日本の研究者の指導により、中国でも優れた研究者が育ちつつあり、日中共同研究によって中国大陸の未知の土壌動物の研究の進展が大いに期待された。まず最初の行われる分類学的研究の成果は、その後の生態学的研究や環境生物学的研究の重要な基礎となるであろう。本研究は平成13年の「中国の亜熱帯森林における土壌動物相の研究」(課題番号01041042)および平成46年の「中国の熱帯森林における土壌動物相の研究」(課題番号04041042)に引き続いて行われているもので、これらの二つの研究で調査の行き届かなかった中国南西部の自然保護地域の未知の資料を得ようとするものである。平成7年度には麗江の玉竜雪山、大理周辺の鶏足山、平成8年度はミャンマー国境に近く、生物学的に最も情報の乏しい保山(パオシャン)周辺の森林で調査を行った。その結果、トビムシ類約12000個体、ササラダニ類約14000個体、カマアシムシ類約3500個体、鞘翅類約3800個体、ワラジムシ類約800個体が得られている。本年度は採集されたこれらの土壌動物の分類学的研究に全力を上げた。本研究によって中国から新たに発見された種が多く、現在までに報告されている種と合わせて、昨年度は中国産ササラダニ類目録を完成したが、本年度は中国産トビムシ目録を完成し、計13科66属193種を記録した。また学界未知の新種もかなり発見され、トビムシ類で5種、オサムシ類で3種、ハネカクシ類で10種の新種の命名記載を行い、学会誌に印刷公表した。
アンデス文明形成期人骨の形質人類学的研究

1989年から1991年にペル-北部において東京大学の調査団によって発掘調査がなされたアンデス文明形成期のクントール・ワシ、ワカロマ、コルギチンの3遺跡から出土した44体の人骨について、研究補助員1名の助力を得て洗浄、整理、復元の作業をおこなった。その作業の後、形態学的所見を記載し、年齢・性別などの鑑定をおこなうとともに、人骨の形態的特徴ならびに計測データにもとづき、他の近世アメリカ先住民と比較した。コンピュータを用いて種々の統計学的分析をおこなった結果、アンデス文明形成期の人類集団の形態は、時代的に隔たっているものの、全体的には他のアメリカ先住民と共通していることが明らかになった。一方、個体別にみると、比較的大きな形態の変異がみいだされた。出土した遺跡は神殿が栄えていた地域であり、神官貴族と平民といった社会的階級が存在していたことが知られている。このような社会的身分の違いが、人骨の形態の大きく影響しているとみられる形態の相違である。すなわち、金製品をはじめとする豊富な副葬品をともなった人骨は華奢であり、明らかに貴族的形質といえる特徴がみいだされた。この傾向は日本の江戸時代における庶民と武士階級の形質の違いに極めて酷似しており興味深い。また人工的な頭蓋変形の痕跡も検出され、アンデス地域に広くおこなわれていた頭蓋変形の風習が形成期にまで遡ることが明らかになった。
薬物療法を受けるがん患者のオンコロジックエマージェンシーに関するケアモデルの開発

本研究は、がん薬物療法におけるオンコロジックエマージェンシーに関するケアモデルの開発を目的とし、特に外来にて薬物療法を受けているがん患者に焦点をあてケアモデルを作成し、実用可能性の視点から評価を行う3年計画の研究である。1年目である2018年は、2年目に計画していた海外視察を先に実施した。前倒しした理由は、がん救急に関する文献が国内外ともエマージェンシー発生時のケアに偏っており、1年目に計画した調査枠組みの設定(面接時のインタビューガイドなど)が難しかったからである。視察は2018年12月初旬に行った。場所は米国のがん専門病院(Seatle Cancer Care Alliance)、ワシントン大学、YMCA(がん専門病院と共同開発したセルフケアプログラムの見学)などであった。またがん専門看護師(OCNS)とフィジシャンアシスタント(PA)に、薬物療法を行う患者や家族へのケア、治療継続の意思決定の実際についてヒアリングを行った。その結果、薬物療法時の急変に関連したケアは、1初回治療開始時の査定(セルフケア能力、サポート体制、エマージェンシー発症のリスク)、2エマージェンシーを予防するためのセルフケア教育(集団と個別)、3急変時のクリティカルケア、であり、その詳細について情報を得ることができた。一方でエマージェンシー発生後のフォローアップは特に介入はせず、治療継続や中止に関連したACPを検討するような重篤な場合は、医師が本人や家族の意思確認を行う役割を担うとのことであった。以上の結果を踏まえ、本研究での調査枠組みを検討した結果、視察で得られた13を中心としつつも、本研究の着想に至った経緯も踏まえ、4エマージェンシー発症時のクリティカル領域と外来化学療法室との継続看護、5治療継続や中止に関わる意思決定支援(チームアプローチ)、6家族ケア、を含めて調査枠組みを作成した。1年目では海外視察で得た情報をもとに、ケアモデルに含まれる視点について検討することができた。文献検討に関しては、新しく発表される論文や特集記事などを含めて、広く定期的に確認していく必要がある。また日本国内で、がん救急を有している施設のスタッフに対するヒアリングも行う必要があると考える。2年目に行う実態調査は質的研究デザインであるため、実際に看護師が行っているケアで新たな視点が抽出される可能性がある。また、看護師だけではなく患者や家族にもデータ収集を行うため、患者や家族の体験から必要とされているケアを導くことが可能であると考える。2019年は、実態調査を行い、看護師の体験や患者・家族の体験からエマージェンシーやケアの様相を明らかにしたいと考える。研究フィールドは、がん救急部門を有する病院、一般病院など、バリエーションをもたせたサンプリングを行う予定である。その結果から現状の分析と課題の明確化を行い、ケアモデルの作成を予定している。ケアモデル作成に関しては専門家との意見交換が不可欠である。原案作成後は、がん専門看護師、急性・重症患者看護専門看護師、がん化学療法認定薬剤師、がん専門医、がん救急部門に所属する看護師などからヒアリングを行いたいと考える。

2019年は、実態調査を行い、看護師の体験や患者・家族の体験からエマージェンシーやケアの様相を明らかにしたいと考える。研究フィールドは、がん救急部門を有する病院、一般病院など、バリエーションをもたせたサンプリングを行う予定である。その結果から現状の分析と課題の明確化を行い、ケアモデルの作成を予定している。ケアモデル作成に関しては専門家との意見交換が不可欠である。原案作成後は、がん専門看護師、急性・重症患者看護専門看護師、がん化学療法認定薬剤師、がん専門医、がん救急部門に所属する看護師などからヒアリングを行いたいと考える。2019年に予定していた海外視察を2018年に前倒しで実施したため、2018年度に予定していた実態調査に伴う謝金やパソコンなどの物品費用は発生しなかった。2019年は、実態調査を行うため、繰り越し額を謝礼や物品費に使用する計画である。