hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水田土壌の微視的な酸化還元スポットの分布とカドミウム形態との関係

SPring-8、BL37XUにおいて、資材近傍のCd集積部位のマイクロビームCd K吸収端X線吸収スペクトル近傍構造(μXANES)測定をおこない、最小二乗法フィッティングから硫化カドミウム(CdS)の存在割合を算出した。ゼロ価鉄資材粒子は、還元培養後も核の部分は残留しており、粒子の周辺に酸化鉄が沈着していた。酸化鉄の集積部分、鉄資材から離れた部分にCdの集積スポットが存在した。また、集積部位のCdの形態は、硫黄含量の多い鉄資材上ではCdS、S含量の少ない資材上では鉄鉱物吸着態であることが示された。土壌中にもSが存在するが、より効率的にCdSを生成させ、Cdの溶出を抑制するには、Sを含有する鉄資材を利用することが有効であることが明らかになった。2.水田土壌の酸化過程におけるカドミウム可溶化メカニズムの解明Cd添加土壌を湛水培養後、落水し、Eh, pHおよびCd溶出量を測定した。土壌固相はSPring-8 BL01b1においてCd K吸収端X線吸収スペクトル近傍構造(XANES)測定をおこない、最小二乗法フィッティングからCdSの存在割合を算出した。落水後1週間程度でEhが+400mV程度まで上昇し、それにともないCdSの存在割合も減少した。CdSの存在割合が多いほどCd溶出量が少ない傾向が示された。灰色低地土では、落水から50日経過しても、20%程度のCdSが残存していた。落水後も土壌中には局所的な還元的な領域が存在することが示唆され、昨年度おこなった土壌中Cd形態の局所分布を分析した結果と一致した。還元状態で生成する難溶性のCdが再可溶化し、作物に吸収されるリスクを評価するためには、土壌の難溶性Cdがどのような形態で存在するのか、その形態はどの程度安定か、を明らかにし、どのように可溶化するかを判断する必要がある。昨年度までのカラム実験で、Ehが-200mV以下まで低下しても、硫化カドミウムが土壌中Cdの主要形態とはならないことを示した。熱力学的平衡定数からは土壌中硫化カドミウムの生成割合を説明できなかった。これは、土壌全体が平均的に還元状態であっても、局所的には酸化的な領域、還元的な領域が混在するためであると考えられる。そこでさらに、Cdの局所分布と形態の関連を検証した。水田から採取した低地土、黒ボク土でコシヒカリをポット栽培した。出穂期まで栽培をおこない、還元状態の土壌から根を含む領域を切り出し、土壌薄片を作成した。SPring-8 BL37XUにおいて、放射光源蛍光X線マッピングをおこない、根の周辺のCdおよびホスト相となる鉱物を構成する元素としてFe, Mnの空間分布を分析した。Cdの集積部位についてX線吸収スペクトル近傍構造(μXANES)の分析をおこない、局所領域におけるCdの形態を直接分析した。Cdが集積している部位では、Feの存在割合が少なかった。Cd集積スポットにおけるCdの形態は、Cd-Sが主体であったが、鉄の分布もみられるスポットでは、Cd-Oが主体であった。Feの集積は、その部位が周囲と比較し、酸化的であることを意味する。Cdは、還元的なスポットに集積していると考えられた。イネの根のごく近傍は根の通気組織を介した酸素の供給により比較的酸化的であり、還元土壌から溶出した2価鉄が酸化沈着した鉄酸化被膜が存在する。このような領域には、Cdの集積がみとめられなかった。水田土壌における微視的な酸化還元状態のばらつきが、カドミウムの形態にも影響をおよぼすことが明らかになってきた。
イノベーションのための企業構造改革における知的財産情報マネジメント

合併買収に代表される企業の構造改革における知的財産情報のマネジメントに関して、事例研究、インタビュー調査などを行い、マネジメントの手法を提案した。ライフサイエンス分野では薬効分野の多様性の管理手法を提案した。マネジメントの項目に関して10項目を提示し、その重視度合を管理すること、企業構造改革のプロセスでは、その段階を分けて知的財産マネジメント部門の関与を評価することにより、プロセス管理をすることである。企業の構造改革として、企業合併、買収、提携などに関してライフサイエンス分野の情報収集を行った。ライフサイエンス分野の企業に関して、他社との連携の動向について調査し情報収集した。これらの情報により、ライフサイエンス分野企業の合業構造改革への取り組み、その変動が対比できる。ライフサイエンス分野企業での合併前企業の知的財産マネジメント指標として、権利取得の選択度を求め対比した。合併企業の特性として両者が類似していることがわかったが、合併における知的財産マネジメントの移行については、ヒアリングなどによりさらに検討する。知的財産情報のマネジメントに関して、各企業内でその特性に応じて実務的な観点で行われていると考えられ、ライフサイエンス分野の企業、他分野企業に対しそれぞれの知的財産部門にヒアリングを行った。知的財産の権利取得、その内容については、知的財産部門が主体となって行っていること、担当者とグループ管理者、部門管理者での二重チェックによる質の確保のためのマネジメントが行われていることがわかった。さらに、重要案件について知的財産部門内での情報共有とともに、研究所など研究開発部門、事業部門との情報共有が行われていることも明らかになった。ライフサイエンス分野では1件の特許の価値が高く知的財産のマネジメントを重視していることが具体的に明らかになったが、知的財産の情報に関しては、商用のデータベースを使用しているにとどまり、各企業の特性化応じたものとする視点が必要である点が導きだせた。これらは、特にライフサイエンス分野の企業にとってグローバルビジネスの観点から改善すべき点であり、提案に結び付けられることが期待できる。企業合併買収などの企業構造改革が必要な状況にある日本企業が、そのような企業構造改革を行う中で、イノベーションのために必要な知的財産情報のマネジメントを提案するため、企業構造改革事例として、医薬産業、化学産業などでの合併買収(M&A)の事例について分析を行った。国内企業同士、国内企業と外国企業、外国企業同士の企業M&Aの事例について、M&Aの前後の知的財産情報の変動、そのマネジメントを調査したが、その結果、M&Aの目的((1)重複資源の排除などの効率化、(2)相互補完による強化、(3)事業のスタートアップの早期化)に応じたM&A前後の情報変動とそのマネジメントの項目として、M&A前での知的財産情報の入手、知的財産の価値評価、M&A後でのグローバル出願戦略、グローバル権利管理、知的財産権利維持管理基準の統一などの項目を選定することができた。情報変動とそのマネジメント項目に沿って事例の知的財産情報マネジメントを評価したが、成功事例では、M&Aの前、及びその間を通してミーティングを多数回行うなどにより、情報交換を密に行っていることがわかった。事後での出願・権利取得維持基準や戦略などの統一には、多くの労力が必要となり、事前に両者の知的財産マネジメントのポリシーについて、知的財産マネジメント担当者が関与した意見交換、そのポリシーの擦り合わせが求められることがわかった。このことは、企業にとって知的財産マネジメントを企業構造改革の中で重要かつ優先的な事項として位置付ける必要を示すものでありM&Aをさらに進めることが求められる企業にとって有用なものである。これまでの調査分析結果から、買収合併(M&A)に代表される企業の構造改革における知的財産情報のマネジメント手法を策定した。企業の構造改革:として、特に買収合併のプロセスにおける知的財産マネジメントの項目を具体化しそれらの重要度を評価するとともに、プロセスでの段階毎の知的財産管理部門の関与の重視度と実施度の対比を行った。M&Aの目的を知的財産マネジメント部門の視点から(1)製品分野・事業の規模の拡大、(2)技術獲得による製品分野・事業分野の強化、(3)新規事業の獲得、と整理分類したが、これら複数目的の場合も存在している。マネジメントの対象項目では、「知的財産管理手法の統一」など知的財産全体として把握すべき項目と、「相手方の特許権の価値評価」「特許出願・権利件数の増減」など特許として対象を特定すべき項目があり、それらを区分けした。これら10項目についての評価としては、M&Aの目的別や事業分野別で明確な差異はみられず、全体としてM&Aの事前での項目である特許情報や特許権・ライセンス情報の入手、特許権の価値評価などが、M&Aの事後での項目グローバル特許戦略などより重視されており、事前のマネジメントに注力すべきであることがわかった。プロセスを10段階に分けて、知的財産マネジメント部門のM&A戦略、ターゲット選定時での関与が課題であることを示すとともに、知的財産マネジメント部門同志の部門別会議の実施が課題であることを示すことができた。これらに加えて、知的財産情報をはじめとする知的財産のマネジメントの重要性を知的財産管理部門が情報発信し、より積極的な関与と活動を行うべき点が指摘できる。

これらの手法における項目、プロセス管理、課題は、従来明確に知的財産情報マネジメントとして示されていなかったものであり、企業においてM&Aなどの構造改革における知的財産情報のマネジメントを効率的に行う上で有用である。
医療ケア上の自己決定における認識と行動に関する研究

本研究は、医療機関を利用している日本人中高年者の医療ケア上の自己決定の認識と行動の実態およびその影響要因を明らかにし、患者の自己決定を有効に活用した医療サービスを提言する事を目的として実施した。1)本調査の結果と今後の課題本調査は平成13年度5月10月にかけて、倫理的手続きを経て、調査協力の承諾を得た30歳以上76歳未満の外来患者302名を対象に自記式質問調査を実施した。調査票は、意思決定に対する個人の認識を査定する尺度としてAPI (Autonomy Preference Index)を織り込み、自己決定行動の程度の実態との関連や、人口学的変数、健康状態、HLC (Health Locus of Control)等との関連を検討した。その結果、APIを構成する意思決定希求と情報希求の程度の間には有意な負の相関があることが明らかになった。また、意思決定希求とHLCの間にも統計上有意な相関が認められ、意思決定希求が高い集団ほど、external(内的自己統制力が低い)傾向がみられ、健康な人を対象に行われたHLCに関する先行研究から示唆されていた仮説とは異なる結果を示した。本調査では、自己決定行動との統計的関連はなく、年齢、性別などの変数による差もなかった。自己決定行動は、API、HLC、年齢や教育年数等の変数との関連は明らかにならなかったが、性別による有意差がみられ、治療上の決定行動においては男性よりも女性の方が、療養生活上の決定行動においては、女性よりも男性の方が、家族に依存する傾向があることが示唆された。今後の研究課題としては、変数間の関連をさらに分析し、意思決定の認識と行動との関連を詳細に検討する。また、先行研究との本研究の比較を行い、日本人の行動様式の特徴を明らかにするよう研究方法の検討を予定している。本研究は、医療機関を利用している日本人中高年者の医療ケア上の自己決定の認識と行動の実態及びその影響要因を明らかにし、患者の自己決定を有効に活用した医療サービスを提言する事を目的としている。平成12年度は、1)概念枠組みの構築と調査票作成、2)調査票を用いた予備調査を実施した。1)概念枠組みの構築と調査票作成:「意思決定」「自己決定」に関連する文献検討と、聞き取り調査の結果に基づき、意思決定に対する個人の認識と、意思決定行動との関連、それに影響を及ぼす複数要因について検討した,この結果、意思決定に対する個人の認識をみる指標として、"Autonomy Prefarence Index(API)"(自律性尺度)を、人口学的変数や、健康状態、罹患状況以外の影響要因をして"Health Locus Of Contorol(HLC)"に着目し、これら既存の尺度をおりこんだ調査票を試作した。"Autonomy Prefarence Index(API)"(自律性尺度)は、健康な成人を対象に、患者の意思決定度と情報希求度の2側面から構成されており、これまで日本においても研究に活用された例があった。しかし、重症度の異なる疾患に罹患していることを想定した状況設定質問という形式をとっているため、本調査票の作成にあたっては、対象への妥当性を考慮し一部修正した。また、"Health Locus Of Contorol(HLC)"も、複数の研究者によって開発がすすめられているが、信頼性、妥当性の面から、最も本研究に適用できると推察されたものを選択し、言葉の表現等を一部修正した。2)質問紙を用いた予備調査の実施:平成12年11月平成13年3月に、首都圏にある1医療機関において、入院中の35歳以上75歳未満の中高年者を対象に、作成した調査票を用いて、プレテストを実施した(継続中)。今後はプレテスト(一部リテストも実施している)の結果に基づき、調査票の内容や、表現などの修正を行い、安定性を検討して、本調査用の調査票を再作成する予定である。なお、平成13年度は、この調査票を用いた本調査を実施予定としている。

自己決定行動は、API、HLC、年齢や教育年数等の変数との関連は明らかにならなかったが、性別による有意差がみられ、治療上の決定行動においては男性よりも女性の方が、療養生活上の決定行動においては、女性よりも男性の方が、家族に依存する傾向があることが示唆された。今後の研究課題としては、変数間の関連をさらに分析し、意思決定の認識と行動との関連を詳細に検討する。また、先行研究との本研究の比較を行い、日本人の行動様式の特徴を明らかにするよう研究方法の検討を予定している。
成人での生体部分肝移植を目指した新しい抗サイドカイン療法の開発

肝虚血-再灌流障害における炎症性サイトカインの重要性が明らかになった。これらの炎症性サイトカインは好中球-内皮の相互作用を介して再灌流障害の発現で中心的役割を演じている。しかし,生体顕微鏡による観察で,これらの好中球が内皮に接着する部位と肝細胞障害の局在が必ずしも一致しないことが明らかになり、肝虚血-再灌流障害における好中球の役割に関してさらなる検討の必要性が生じた。一方,平成8年度に予定しているブタ肝移植実験に際して,ブタIL-8 ELISAの開発ができたこと,ブタIL-8の中和抗体としてWS-4の使用が可能になったことは意義が大きい。さらに,肝移植臨床における抗サイトカイン療法の開発のためには,IL-1ra,TNFbp,抗IL-8抗体の至適投与量の検討が必要であるが,ブタ肝移植実験により現在検討中である。また,ブタ肝移植実験により全肝移植の生存率は100%を達成できるが,30%部分肝移植実験ではその1週間生存率は30%であった。これには手術手技上の問題点も含まれており,現在手術成績を向上すべく、その手技の改善を検討中である。
好中球組織障害に対する細胞内情報伝達制御による治療法の確立

平成10年度"好中球組織障害に対する細胞内情報伝達制御による治療法の確立(代表研究者:安井耕三)"のテーマにおいて次のような研究を遂行し,結果を得た。1)好中球はTNF,LPSで傷害された内皮細胞との接触により接着分子(とくにMac-1)を介して,活性酸素産生・酵素放出の機能発現のスイッチ(チロシンリン酸化)が入る。3)気管支喘息薬であるテオフィリンが,好中球の寿命を短縮しこの作用がBcl蛋白に作用しGM-CSFやIL-5に拮抗し抗炎症作用を有するが,(J Clin Invest)この作用がアデノシンA2アンタゴニストとしての作用であることを証明した(未発表)。4)細胞内情報伝達を一部遮断する薬剤が,好中球機能亢進がその病因と考えられるベーチェット病に有効であること(Ann Intern Med)を報告し,小児の症例での有効性を検討した(J Pediatr).5)顆粒球寿命は組織障害に関係することが示唆され,ダウン症候群での顆粒球寿命の短縮と喘息罹患率の低下の関連性が判明した(Am J Med Genet)。1)喘息は気道における慢性炎症と認識されてきた。頻回な喘息発作例,コントロール不良例では,気道粘膜上皮に好中球・好酸球の浸潤が観察される。気道での顆粒球の浸潤および活性化にはサイトカインの影響が関与しており,なかでもIL-5,GM-CSFは機能亢進とともに顆粒球の寿命を延長しこれらは炎症の慢性化の一因と考えられる。とくにGM-CSFの作用は炎症惹起性であり,好中球の粘着性を亢進させるなどあきらかにG-CSFと異なっている(Int.J.Hematol.など)。一方喘息治療において、わが国において第一選択薬として頻用されるテオフィリンは、国内では一般使用により広くその有用性が知られていながら、その作用機序が不明なため欧米では評価されていない。私達の施設では、テオフィリンの顆粒球アポトーシスに与える影響を検討し、テオフィリンのphosphodiesterase inhibitor以外の機序による顆粒球アポトーシス誘導作用を見い出した。好酸球においてはBc1-2の発現が抑制されmRNAまたは蛋白合成レベルでの抑制が推察された(J.Clin.Invest.)。2)炎症の場において、好中球の果たす役割は大きい。好中球の過剰な機能発現は、正常組織の障害をもたらすことが知られている。こうした好中球の機能発現の制御を考慮する上で好中球の細胞内シグナルは重要な検討課題である。われわれはシグナル伝達におけるセカンドメッセンジャー産生機構に注目し、好中球の活性酸素産生におけるPI3-kinaseとphospholipase-Dの重要性と両者の時間的,立体的関連性について知見を得ている(投稿予定)。ベーチェット病は好中球機能亢進が病態に関連する重要な疾患であり(Ann.Intern.Med.),病態における薬剤の好中球機能における影響を検討中である。3)気管支喘息薬であるテオフィリンが,好中球の寿命を短縮しこの作用がBcl蛋白に作用しGM-CSFやIL-5に拮抗し抗炎症作用を有するが, (J Clin Invest)この作用がアデノシンA2アンタゴニストとしての作用であることを証明した(未発表)。4)細胞内情報伝達を一部遮断する薬剤が,好中球機能亢進がその病因と考えられるべーチェット病に有効であること(Ann Intern Med)を報告し,小児の症例での有効性を検討した(J Pediatr).5)顆粒球寿命は組織障害に関係することが示唆され,ダウン症候群での顆粒球寿命の短縮と喘息罹患率の低下の関連性が判明した(Am J Med Genet)。
地球温暖化に伴う日本国内湖沼の底層水温上昇と結氷変化に関する研究

本研究では,地球温暖化による日本国内の湖沼の底層水温上昇と湖水全体の水温変化に伴う結氷現象の変化に着目し,国内大深度湖沼の今後の温度上昇が湖沼環境に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。本研究では,摩周湖,倶多楽湖においてもロガーによる継続的な水温観測を実施するとともに、不凍湖の支笏湖,十和田湖,田沢湖,本栖湖において詳細な水温・水質の鉛直分布の観測を行った。結氷する湖沼は冬季の氷により,冷却深度は限定されるが,非結氷の湖沼は,湖水全体が冷却していることを示した。今後,地球温暖化により,結氷していた湖沼も冬期の水温が4°C以下にならなくなると循環形態や生態系に大きな影響が生じると考えられる。本研究では日本国内の湖沼の底層水温上昇と湖水全体の水温変化に伴う結氷現象の変化に着目し,国内湖沼の今後の温度上昇が湖沼環境に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。現在調査対象としている湖は摩周湖(212m),支笏湖(360m),倶多楽湖(148m),十和田湖(327m),田沢湖(423m),本栖湖(122m)である。このうち,摩周湖,倶多楽湖,十和田湖,田沢湖には温度ロガーを設置し連続的な水温データを取得している。それぞれの湖沼では多機能プロファイラーを用いて,水温,電気伝導度,溶存酸素量,クロロフィル量,濁度のデータを0.1mの高密度で観測するとともに,所定の深度で採水を行い,pHの測定を行っている。観測は基本的に春季循環期,夏季停滞期,秋季循環期の3回実施した。25年度に結氷した倶多楽湖では氷殻下の観測も行い,冬季停滞期の水温・水質分布を明らかにした。これまでに明らかにできたことは,今まで毎年結氷していた摩周湖や倶多楽湖は年により結氷しないことが生じ始め,今年度は倶多楽湖は結氷したが摩周湖は結氷しなかった。この差はわずかな気温差であり,今までは双方の湖沼で結氷するかしないか,同時に発生することが多かった。このように倶多楽湖だけが結氷する現象は稀と考えられ,今年度のデータは貴重である。また,結氷しなかった摩周湖と結氷した倶多楽湖では春季循環期の期間に大きな差が生じる可能性が考えられ,湖水の十分な混合が生じるか否かが今年の5-6月に明らかになると考えられる。観測対象湖沼のうち,本栖湖は,冬季停滞期は発生せず,3月下旬まで冷却が進み,その後は急激に夏季停滞期に向かう温度上昇が確認され,秋季循環のみの年1回の循環湖であるでことがわかってきた。水温ロガーのデータは設置許可に時間がかかり,通年データは得られていないが,現在はデータの蓄積が進んでいる状態にある。地球温暖化による雪氷域の氷河減少や生態系への影響は,世界各地で報告され,深刻化していることは言うまでもない。本研究では,日本国内の湖沼の底層水温上昇と湖水全体の水温変化に伴う結氷現象の変化に着目し,国内湖沼の今後の温度上昇が湖沼環境に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。湖沼の結氷は,水体の物理的な状態変化だけではなく,非結氷による湖水の低温化,生物の生息環境の変化,循環現象の変化による化学的な物質循環等への影響は大きい。この結果から,今後,国内の湖沼の年間の底層水温上昇や非結氷現象,水質変化の特性を見いだし,進行する地球温暖化に伴う日本の湖沼環境の将来予測を評価する基礎資料となる。平成24年度では、倶多楽湖と十和田湖、田沢湖、本栖湖において鉛直水温水質観測を行った。観測項目は水温,電導率,pH,DO,酸化還元電位,濁度,クロロフィル量の鉛直分布と透明度である。倶多楽湖では、電源設備がないため、IPカメラの設置ができなかったが、レストハウスにロガー型カメラを設置し、11月上旬から現在まで継続して撮影データが得られている。これにより、倶多楽湖は例年よりも早い2013年1月14日に全面結氷したことがわかった。また、倶多楽湖では湖深部に自記温度計を設置した。十和田湖、田沢湖では湖深部に水温計を設置すべく、管理諸官庁へ調査許可申請中で、2013年5月には許可が下り、設置できる予定である。既存データの収集では、実際の観測湖沼以外にも国内で観測されている必要データの収集を行い,水温と透明度,結氷現象に関する縦断的分析を実施している。

しかし、結氷の記録は少なく、データの蓄積が必要であることがわかった。地球温暖化による雪氷域の氷河減少や生態系への影響は,世界各地で報告され,深刻化していることは言うまでもない。本研究では,日本国内の湖沼の底層水温上昇と湖水全体の水温変化に伴う結氷現象の変化に着目し,国内大深度湖沼の今後の温度上昇が湖沼環境に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本研究では,結氷年と非結氷年が出現していて,すでに継続観測している摩周湖(212m)に加え,倶多楽湖(148m)においてもロガーによる継続的な水温観測を実施するとともに、不凍湖の支笏湖(360m),十和田湖(327m),田沢湖(423m),本栖湖(122m)において水温・水質の鉛直分布の観測を行った。鉛直分布測定にはJFEアドバンテック社製Rinko-Profilerを使用し,観測項目は0.1m毎の水温,電気伝導度,溶存酸素量,クロロフィル,濁度である。摩周湖では結氷年の湖面は冬季の氷により蓋がされ,冷却は100m付近までに限定され,3°C程度を示す。一方,非結氷年は4月上旬に100mの水温が2°Cまで低下しており,湖水全体が冷却していることを示す。底層部の溶存酸素量は結氷年と非結氷年では相違が見られ,結氷年では循環により底層に十分な酸素が供給されていない。田沢湖では夏季の表層水温は24°Cに達し,80mまで強固な水温躍層を示している。DOは100mまで過飽和でそれ以深も96%以上と十分な酸素がある。6月のDOは底付近でも96%を超えていることから春期に酸素の供給が行われていることを示している。田沢湖は3/22ごろ表層の水温は4.01°Cの最低温度を示していることから,3月中に全循環をし,底層まで酸素の供給が行われると考えられる。今後,地球温暖化により,冬期の水温が4°C以下にならなくなると循環形態や生態系に大きな影響が生じると考えられる。地理学温度ロガーなどの設置許可,調査許可に時間がかかったが,現状では各方面から許可を得て,今年度当初には設置も終了し,順調にデータを蓄積しつつある。各地の定期的な観測も実施しており,各季節における水温水質の鉛直分布も明らかになってきた。調査は、測定機材の購入、1次調査の実施状況等順調に進行している。特に、倶多楽湖では北海道大学の知北准教授の協力を得て、既存の許可申請があったことと、現地のレストハウスの協力があり、予定以上に順調に観測できている。しかし、特別保護地域に位置する十和田湖では許可申請を必要とする関係官署が多く、1つ1つクリアするのに時間を要している。現在は各関係官署からの指示に従い、書類を完成させ、提出済である。許可が下り次第、自記計の設置を行う。十和田湖、田沢湖の調査で得られた水温、水質の鉛直分布データは極めて興味深いものが得られ、今後解析する。1継続調査・・・水温ロガーの設置を継続し,設置水深等の変更が必要であれば行う。2定期観測の実施・・・各湖沼では,夏季,結氷前,解氷後の3回現地調査を行い,ロガーデータの回収を行う。観測項目は水温,電導率,pH,DO,濁度,クロロフィル量の鉛直分布と透明度である。また,表層水,躍層上,下,底層水の採水を行い分析を行う。3まとめ・・・成果報告書の作成を行うとともに,学会発表を行う。これまでのデータを解析し,各湖沼の結氷条件を導き出し,実際に平成23年冬から平成25年春にかけての結氷が予測式通りに生じているのかを検証する。また,結氷現象と底層水温の上昇率の検討は,水温の継続観測から得られたデータと現地観測から得た水温鉛直プロファイル,収集データなどと比較し,日本の湖沼環境の将来予測を評価する手法を確立する。上記に加え,鉛直データの蓄積がある湖沼を文献調査し,本研究で実施している観測との整合性を把握し,将来予測の応用性を評価する。
近代中国の憲政史と言論の自由:1930-40年代を中心に

近代中国の憲政史は、近代中国のリベラリズム思想の展開と深い関係を有している。その歴史を「自由とナショナリズム」という視角から再考し、憲法制定史における自由権の規定がどのように変遷し、実際のところどの程度の言論・出版の自由が実現していたのかを解明した。確かに近代中国には近代西洋型の自由はなかったかもしれないが、だからといって自由な空間が全く存在しなかったわけではない。近代中国とその延長に位置する現代中国には自由が皆無であるというステレオタイプな中国認識が変わっていくことを期待したい。本年度は、日本国内および中国(南京)・台湾(台北)において関連史料の収集に努めるとともに、アメリカ(2007年12月、コロンビア大学)および韓国(2008年1月、延世大学)で開催されたワークショップにて、近代中国のリベラリズム思想と自由の実態について中間報告をおこなった。また、2007年11月には村田雄二郎教授(東京大学大学院)を招請し、近代中国のリベラリズム思想の展開に影響を与えた国際環境について、とくに中米関係を中心に助言を賜った。以上のように近代中国リベラリズム思想への理解を深めていく中で、自由や人権を具体的に規定した「中華民国憲法」の制定過程についても分析を加えた。ここでは特に張知本の憲法論に焦点を絞って、自由・人権とナショナリズムの関係性を再考した。この分析で明らかになったことは、1930年代の中国において自由や人権を憲法で直接保障しようとする動き(「直接保障主義」)が既にあったこと、1936年に公布された憲法草案(「五五憲草」)では「直接保障主義」が採用されず、自由と人権が法律によって制限されていたにもかかわらず、1946年の「中華民国憲法」制定時には「直接保障主義」が復活し、自由や人権をより多く保障する内容へと変質していたことであった。しかも、それは三民主義を冠したナショナリズム論とも調和的であり、いわばシビック・ナショナリズム論に近似した憲法論であった。本年度は、日本国内および中国、香港において関連史料の収集に努めるとともに、上海(2008年9月、復旦大学)で開催されたワークショップにて、近代中国のリベラリズム思想と自由を支えていた制度的背景について報告をおこなった。また、2008年6月には薛化元氏(政治大学教授)を招請し、近代中国および現代台湾における「中華民国憲法」制定史とその変遷過程について助言を賜った。以上のように近代中国の憲政史と自由について理解を深めていく中で、当時の言論・出版の自由がどのような実態をともなっていたのかについても考察を加えた。この分析で明らかになったことは、以下のとおりである。(1)近代法制に基づく統制と非合法的な統制は清末から途絶えておらず、1930-40年代においても根絶していなかった。(2)しかし他方で、清末の立憲改革以来の憲政にむけた政治潮流のなかで、制度によって保障された自由を実現していこうとする動きも存在していた。(3)また(1)のような統制政策にもかかわらず、その制度的弛緩を逆手にとって、反政府的な言動を実質的に展開できるような公共空間も存在していた。その象徴の一つが、海賊版書籍の存在であった。
拡散強調画像併用MRIで同定しうる膀胱癌の分子プロファイル解明と新規診断法の樹立

私たちは、拡散強調画像(DWI)を併用した1.5T MRIを用いることで、膀胱癌に対する内視鏡下の手術前に、あらかじめ深達度を正確に診断できることを報告してきた。その有用性は高く評価され、「膀胱癌取り扱い規約」に取り上げられ、その後の診断効率向上に寄与することができた。しかし、1.5T MRIを用いた本法では、浸潤性癌の診断率の特異度と正診率は向上したが、感度は約80%と満足のいくものではなかった。この原因として、MRIの空間分解能の不足や、症例ごとの腫瘍および正常膀胱粘膜環境の違いや、尿成分の生物学的特性を検証できていないことがあげられる。そこで私たちは、1.5T MRIを用いた研究で蓄積した、症例データや手術検体を元に、表在性癌症例で行ったMRIでの、拡散強調画像から算出されるapparent diffusion co-efficient (ADC)値が、膀胱内再発や浸潤性癌の予測因子となり得るのではないかとの発想に至った。そして数十例で検討を行うと、ADC値が低い症例は、相対的に高い症例と比較して、浸潤性癌に移行する率が有意に高いという結果を得た。これらの成果をもとに本研究では、MRIでADC値を計測し手術を行った症例を対象に、手術検体でのタンパク発現などの分子プロファイルや尿中の成分を解析することで、MRIによる術前診断の診断効率のさらなる向上と個別化を試みることによる、新たな術前診断法の確立に向けた基礎的研究を行う。2007年3月から2012年9月までの間に、名古屋市立大学病院で内視鏡手術(TURBT)もしくは膀胱全摘除術で筋層非浸潤性膀胱癌(T1/Ta)と診断された症例をリスト化し、術前3ヶ月以上前にMRIを撮像された症例、および主病変が7mm未満の症例を除外し、拡散強調画像併用で、1.5 T MRIにて病変が正確に評価できる症例113例を対象とした。ADC値が病理学的因子(組織型、組織異型度)と関連があるかどうかを、後方視的に検討する。さらに、ADC値が予後(生存率、膀胱内非再発率、非進展率)を予測する独立した予測因子となり得るかどうか、多変量解析を行う。年齢、腫瘍サイズ、組織型、組織学的異型度、単発/多発、上皮内癌の有無、術前尿細胞診、ADC値を検討項目とした。その結果、ADC値の低値は悪性度の高い尿路上皮癌の病理像を反映していた。今後は手術検体を用いて、サイトケラチンやKi67やSOD、GPXなどの増殖関連タンパクや酸化ストレス関連タンパクの免疫染色を行い、その発現強度とADC値および予後がどのように相関しているかを比較検証する予定である。ADC値は2つのb値(b=0と1000s/mm2)から算出し、ADC値が病理学的因子(組織型、組織異型度)と関連があるかどうかを、後方視的に検討した。さらに、ADC値が予後(生存率、膀胱内非再発率、非進展率)を予測する独立した予測因子となり得るかどうか、多変量解析を行った。観察期間は0.397.1か月(中央値43.5か月)、141例のうち男性108例、女性33例、年齢は3790歳(中央値71歳)、組織型は尿路上皮癌137例、腺癌3例、扁平上皮癌1例、深達度はTa 38例、T1 62例、T2以上41例、組織学的異型度はlow grade35例、high grade116例であった。深達度が上昇するほどADC値は低値を示したが、ADC値と組織学的異型度、MIB1 indexとは明らかな相関を認めなかった(p=0.11、0.09)。Ta膀胱癌、T2以上の膀胱癌において、ADC値は予後と関連を認めなかった。T1膀胱癌において、ADC値は生存率、膀胱内非再発率と関連を認めなかったが、ADC低値群では非進展率が有意に低かった(p=0.03)。多変量解析による予後因子解析おいて、ADC値はT1膀胱癌の進展を予測する独立した予後因子であった。これらのことから、1.5T MRIにおいて、ADC値低値を引き起こすさらなる因子を探索していく予定である。そして、同様な解析を3T MRIにおいても行うことで、今後MRIの機種の違いによる描出メカニズムに関して解析を行っていく予定である。これまでの研究で、当初の予定通り1.5T MRIにおいて、ADC値低値が予後予測因子となることが証明できた。今後は予後不良を引き起こすさらなる因子を探索していく予定である。

そして、同様な解析を3T MRIにおいても行うことで、今後MRIの機種の違いによる描出メカニズムに関して解析を行っていく予定である。これらのことより、現在の進捗は、おおむね順調と思われる。私たちは、拡散強調画像(DWI)を併用した1.5T MRIを用いることで、膀胱癌に対する内視鏡下の手術前に、あらかじめ深達度を正確に診断できることを報告してきた。その有用性は高く評価され、「膀胱癌取り扱い規約」に取り上げられ、その後の診断効率向上に寄与することができた。しかし、1.5T MRIを用いた本法では、浸潤性癌の診断率の特異度と正診率は向上したが、感度は約80%と満足のいくものではなかった。この原因として、MRIの空間分解能の不足や、症例ごとの腫瘍および正常膀胱粘膜環境の違いや、尿成分の生物学的特性を検証できていないことがあげられる。そこで私たちは、1.5T MRIを用いた研究で蓄積した、症例データや手術検体を元に、表在性癌症例で行ったMRIでの、拡散強調画像から算出されるapparent diffusion co-efficient (ADC)値が、膀胱内再発や浸潤性癌の予測因子となり得るのではないかとの発想に至った。そして数十例で検討を行うと、ADC値が低い症例は、相対的に高い症例と比較して、浸潤性癌に移行する率が有意に高いという結果を得た。これらの成果をもとに本研究では、MRIでADC値を計測し手術を行った症例を対象に、手術検体でのタンパク発現などの分子プロファイルや尿中の成分を解析することで、MRIによる術前診断の診断効率のさらなる向上と個別化を試みることによる、新たな術前診断法の確立に向けた基礎的研究を行う。2007年3月から2012年9月までの間に、名古屋市立大学病院で内視鏡手術(TURBT)もしくは膀胱全摘除術で筋層非浸潤性膀胱癌(T1/Ta)と診断された症例をリスト化し、術前3ヶ月以上前にMRIを撮像された症例、および主病変が7mm未満の症例を除外し、拡散強調画像併用で、1.5 T MRIにて病変が正確に評価できる症例113例を対象とした。ADC値が病理学的因子(組織型、組織異型度)と関連があるかどうかを、後方視的に検討する。さらに、ADC値が予後(生存率、膀胱内非再発率、非進展率)を予測する独立した予測因子となり得るかどうか、多変量解析を行う。年齢、腫瘍サイズ、組織型、組織学的異型度、単発/多発、上皮内癌の有無、術前尿細胞診、ADC値を検討項目とした。その結果、ADC値の低値は悪性度の高い尿路上皮癌の病理像を反映していた。今後は手術検体を用いて、サイトケラチンやKi67やSOD、GPXなどの増殖関連タンパクや酸化ストレス関連タンパクの免疫染色を行い、その発現強度とADC値および予後がどのように相関しているかを比較検証する予定である。これまでの研究で、当初の予定通り1.5T MRIにおいて、ADC値低値が予後予測因子となることが証明できた。今後は予後不良を引き起こすさらなる因子を探索していく予定である。膀胱癌患者のMRI画像が研究の重要な要素であるが、研究目的にあった症例が集まらず研究が遅れたため次年度使用額が生じた。1.5Tと3.0Tの両方において膀胱癌の予後予測因子となる画像所見を解析していきたい。計画の早期終了に伴って、また次のステップの研究にかかる試薬の購入が年度を超えたので、次年度使用額が生じた。
カブトムシから単離・改変された抗菌ペプチドによる人工血管感染制御

臨床的な敗血症・腹膜炎モデルである盲腸穿刺腹膜炎(CLP)マウスモデルを作成し、抗菌ペプチドを投与する事で治療効果を検討した。そのまま閉創する群(control群)と抗菌ペプチドを腹腔内投与してから閉創する群(peptide群)を作成したところ、Peptide群は有意に生存日数が延び、IL-6、TNF-α、血中エンドトキシン値も低値であった。以上から抗菌ペプチドは、CLPモデルへの投与で有意に生存日数を延ばすだけでなく、炎症反応も抑え治療効果があると考えられた。当研究の目的はカブトムシから単離・改変された抗菌ペプチドが人工血管感染防御に有用であることの検証を行う事である。平成21年度の計画としては1. MRSA腹膜炎マウスの作成抗菌ペプチドの治療効果の確認2. MRSA腹膜炎マウスでの人工血管感染予防効果の検討を行う予定であった。しかし、実際にはより臨床状況に即したモデルで実験を行う事で臨床応用につながると考えられた。このため、抗菌ペプチドの治療効果を確認する実験に、すでに効果検討が行われているMRSA腹膜炎マウスモデルではなく、臨床的な敗血症・腹膜炎モデルであるマウスの盲腸穿刺腹膜炎モデル(CLP : Cecal Ligation and Puncture)を用いて行う事とした。【方法】マウス(C57BL/6J jcl)を用いてCLPモデルを作成した。回盲弁直下の盲腸を結紮し、18G針を用いて2カ所穿刺した。そのまま閉創する群(control群)、抗菌ペプチドを0.5mg腹腔内投与してから閉創する群(peptide群)を作成した。生存日数とCLPモデル作成4時間後にエンドトキシン、IL-6、TNF-αを測定した。【結果】生存日数はLog-rank検定にてcontrol群に比してpeptide投与群で有意に延長した。また、IL-6、TNF-α、血中エンドトキシン値もcontrol群に比してpeptide投与群で有意に低値を示した。【結論】カブトムシから単離・改変された抗菌ペプチドは、CLPモデルへの投与で有意に生存日数を延ばすだけでなく、炎症反応も抑え治療効果があると考えられた。対象菌が判明しているモデルだけでなく、様々な腸内細菌が含まれている臨床的な腹膜炎モデルでも抗菌ペプチドの効果がある事がわかり、臨床治療にも十分応用できる事が示唆された。本研究では予後が不良である人工血管感染防御に対し、新たな治療法を開発することを目的とし、制御物質として新しい感染症の治療手段として臨床応用が期待されているカブトムシから単離・改変された抗菌ペプチドを用いて研究を行った。当初の研究計画ではすでに研究報告のあるMRSA腹膜炎マウスモデルを作成し、抗菌ペプチドを散布または含浸させた人工血管を使用して感染予防効果を検討する予定であった。しかし、実際の臨床ではMRSA腹膜炎自体の発症も珍しく、発症した患者に対して人工血管置換を行う病態が考えにくい事から、より臨床的にも可能性の高いモデルとして、敗血症・腹膜炎モデルである盲腸穿刺腹膜炎(CLP)マウスモデルを作成、抗菌ペプチドを投与する事で治療効果を検討する事とした。実験方法として、マウス(C57BL/6J jcl)を用いてCLPモデルを作成した。生存日数とCLPモデル作成4時間後にエンドトキシン、IL-6、TNF-αを採血して測定し、生存日数を調べた。結果として7日打ち切りで平均生存日数を見てみると、Control群に比してPeptide群は有意に生存日数が延びていた。また、IL-6、TNF-αもcontrol群に比してpeptide投与群で有意に低値を示し、血中エンドトキシン値も低値であった。これまでMRSAや緑膿菌といった単独の菌を腹腔内投与した実験での抗菌ペプチドの効果報告はあったが、CLPモデルに対する今回の結果からより臨床的な腹膜炎モデルでも抗菌ペプチドの効果がある事が分かった。当初の目的である人工血管感染に対する感染予防効果へ臨床応用も可能であると示唆された。
選択的多重同位体標識法による高極性分子の構造解析と励起状態動力学

p-N, N-ジメチルアミノベンゾニトリル(DMABN)の同位体標識化合物について、振動スペクトルを測定し、帰属を行った。天然組成体以外に、アミノ重窒素化、ジメチル重炭素化、ジメチル重水素化、シアノ重窒素化、シアノ重炭素化、およびこれらを組み合わせた多重標識を行った化合物について、基底状態分子の振動解析を行い、完全な帰属を行った。アセトニトリル中のDMABNの電子励起状態について、ピコ秒過渡赤外吸収を行い、同位体による波数シフトからバンドの帰属を行った。1276cm^<-1>付近の吸収帯には、芳香環炭素-アミノ窒素結合[C-N(CH_3)_2結合]の伸縮振動が大きく寄与していることが判明した。ベンゼン環に局在した振動モード(Wilsonの表記法では、8aと19a)に注目すると、この両者の振動数の差は、ベンゼノイド性とキノイド性の指標として利用できる。実測の結果は、DMABNの励起状態が主としてベンゼノイド的であるが、かなりキノイド的でもあることを示唆している。残念ながら、実測の過渡吸収スペクトルだけから、励起状態におけるジメチルアミノ基の配向(芳香環と共平面的であるかどうか)に関して明確な結論を得ることは困難であった。DMABNと各種同位体置換体について、二光子共鳴光イオン化スペクトルを測定した。その結果、従来の研究では見落とされていた領域に、非常に強度の小さなO-O遷移を見出した。これにより、矛盾のない合理的な解釈が可能になった。p-N,N-ジメチルアミノベンゾニトリル(DMABN)のジメチルアミノ基の重窒素化体、二重重炭素化体、六重重水素化体とシアン窒素を重窒素化したものを合成した。天然組成体と併せて5種類のDMABNについて、赤外吸収スペクトルおよびラマンスペクトルを測定した。すべての振動バンドを分子長軸に対して平行と垂直の2種類に分類し、種々の近似レベルにおいて基底状態分子の振動解析をおこなった。従来の振動解析が不充分であったのに対して、本研究ではほぼ完全な解析が行なわれており、各バンドの帰属は極めて信頼度が高い。DMABNのアセトニトリル溶液中の電子励起状態のピコ秒指紋領域過渡赤外吸収スペクトルを測定し、同位体による波数シフトからバンドの帰属を行なった。天然組成体では、1276cm^<-1>に過渡種による強い吸収が認められた。このバンドは。分子長軸に遷移モーメントをもっていて、ジメチルアミノ基の同位体置換で大きくシフトするので、フェニルージメチルアミノ基の伸縮振動の寄与を大きく含むと結論される。六重重水素化体では、1275cm^<-1>のところに負のピークがある。他の同位体標識体では1275cm^<-1>のところに正と負のバンドが重なっていて、負のピークには同位体シフトが観測されない。従って、この負のバンドは過渡種のベンゾニトリル部分の振動に帰属される。また、DMABNの芳香環水素をすべてフッ素化したDMABN-F_4の励起状態の挙動を検討した。DMABN-F_4は、シクロヘキサンのような無極性溶媒中においても、長波長蛍光の強度が著しく高く、もとの親化合物(DMABN)の挙動と大きく異なっている。p-N,N-ジメチルアミノベンゾニトリル(DMABN)の同位体標識化合物について、振動スペクトルを測定し、帰属を行った。1276cm^<-1

>付近の吸収帯には、芳香環炭素-アミノ窒素結合[C-N(CH_3)_2結合]の伸縮振動が大きく寄与していることが判明した。ベンゼン環に局在した振動モード(Wilsonの表記法では、8aと19a)に注目すると、この両者の振動数の差は、ベンゼノイド性とキノイド性の指標として利用できる。実測の結果は、DMABNの励起状態が主としてベンゼノイド的であるが、かなりキノイド的でもあることを示唆している。残念ながら、実測の過渡吸収スペクトルだけから、励起状態におけるジメチルアミノ基の配向(芳香環と共平面的であるかどうか)に関して明確な結論を得ることは困難であった。DMABNと各種同位体置換体について、二光子共鳴光イオン化スペクトルを測定した。その結果、従来の研究では見落とされていた領域に、非常に強度の小さな0-0遷移を見出した。これにより、矛盾のない合理的な解釈が可能になった。
その場観可能な環境制御・小型走査型プローブ顕微鏡の開発と氷表面測定への応用

結晶成長や化学反応といった現象は、温度や湿度、ガス、液中などの環境要因によって、得られる結果が異なる。環境を精密に制御するには、周辺環境からの影響を低減しなければならないという観点からは、装置サイズを小さくすることが必須であるが、光学系を有する従来型の原子間力顕微鏡(AFM)では実現が難しかった。本研究では、複数の環境を制御できるAFMを実現し氷表面測定へ応用した。光学系を用いない自己検出型のAFMセンサ部分や走査部分、粗動アプローチといったすべてを、密閉された密閉型小型容器に格納された装置を開発した。温度と湿度、圧力といった複数の環境制御を行えるようにして、成長している氷表面の測定を行った。結晶成長や化学反応といった現象は、温度や湿度、ガス、液中などの幾つかの環境要因によって、得られる結果が異なることがあるが、これをナノ原子レベルで現象を捉えることはこれまで非常に難しいとされてきた。例えば、原子間力顕微鏡(AFM)の場合、市販の温度制御セルや密閉セルがすでに存在しているが、「温度のみ」や「ガス種のみ」といった限定的な制御による測定がほとんどあった。特に、ニーズの高い温度制御においては、試料部分だけのコントロールになるため、熱ドリフトの影響が大きく、原子レベルでの測定例は困難とされている。環境を精密に制御するには、周辺環境からの影響を低減しなければならないという観点からは、装置サイズを小さくすることが必須であるが、光学系を有する従来型のAFMでは技術的に実現が難しかった。以上をふまえて、そこで本研究では、複数の環境を制御できる原子間力顕微鏡(FM-AFM)を実現し、氷表面測定へ応用することを目的とした。具体的には、光学系を用いない自己検出型のFM-AFMのセンサ部分や走査部分、粗動アプローチといったすべてを、密閉された密閉型小型容器に格納された装置を開発した。FM-AFMは自己検出型のセンサを用いた。ステージはPZTモーターで試料の粗動を可能として、外部からカメラで動きを観察できるようにした。今後、温度と湿度といった複数の環境制御が精度良く行えるようになり、空間分解能の向上が期待できる。本年度は密閉型のFM-AFMの装置を設計・組み立てをおこない、原子レベルでステップ&テラスが存在しているアルミナ表面における画像取得をおこなった。その結果、装置が垂直方向には原子分解能を有していることを確認した。・複数環境制御小型FM-AFMを実現したため複数環境を制御するための小型FM-AFMを実現した。具体的には、AFMセンサ部分や走査部分、粗動アプローチといったすべてを、高さ5cm程度の密閉型小型容器に格納することに成功した。密閉型小型容器を温度制御用インキュベータに格納できるようにする。特に温度の制御性を高めるために、インキュベータに加えてペルチェ素子を測定試料近傍に配置させる設計とした。このような制御を行うことで、試料部分だけを故意に変化させ、試料表面の水分量を調整することも可能である(これは氷の結晶化において重要である)。この装置を用いて、アルミナ表面の単原子ステップ測定を行った。その結果、アルミナのステップ&テラス構造の観測に成功し、垂直方向には原子分解能を有していることを実証した。環境を精密に制御するには、周辺環境からの影響を低減しなければならないという観点からは、bf装置サイズを小さくすることが必須であるが、光学系を有する従来型のAFMでは技術的に実現が難しかった。本研究では、複数の環境を制御できる周波数変調方式の原子間力顕微鏡(FM-AFM)を実現し、氷表面測定へ応用した。FM-AFMにおける探針の変位検出には、従来の光てこ方式ではなく、小型化が可能な自己検出型のセンサを用いた。

(1)氷結晶成長環境における氷分子の分子分解能観察上述した小型FM-AFMを、氷結晶成長環境(0°C以下)での測定に最適な環境にできるよう装置の整備を行う。具体的には、温度・水蒸気量をコントロールしながら測定することが必須である。これまでの長嶋の氷結晶成長観察装置作製の経験を活かし、ペルチェ素子による測定試料温度の制御と窒素ガス導入による湿度制御を行う。この方法によって、先行研究(例えば、A. Doppenschmidt et al. J. Phys. Chem. B 102, 7813(1998))では不可能であった温度および湿度を制御した環境において氷結晶表面の擬似液体層の分子分解能測定に挑戦する。探針の振動振幅や試料との距離を最適化させ、氷分子を画像化する条件を見い出す。(2)XZマッピングによる氷結晶成長の分子分解能観察氷結晶表面のFM-AFM観察において最も問題となるのは、探針を氷表面に接触させて走査する際に擬似液体層が変形・移動してしまう可能性である、と考えている。この原因で画像測定ができない場合は、全く別の測定方法としてXZマッピングも検討する。この方法はサンプルから十分に離れた高さで横(X)方向に探針を移動させてから液滴表面の高さ(Z)位置を検出するため、擬似液体層を横に引きずることは無くなる可能性がある。これまでSi(111)-(7x7)をはじめとする様々な表面でのXZマッピング測定に成功している。以上のような方法を駆使し、2種類の擬似液体層の3次元トポグラフ像の取得を目指す。アトムテクノロジー装置の設計段階において部品点数や加工の複雑さがないように工夫することで、部品制作費を削減できた。また、当初計画していた北海道大学への旅費は先方からのサポートがあったため、予定額より少なくなった。自己検出のためのAFMセンサ部分を改良するための費用と学会発表費用に利用する。
統計的ブロック計画の頑健性とその構成法の研究

実験計画法・組合せ論の分野に位置づく今回の研究対象の配置は多種にわたる。それらは釣合い型不完備ブロック計画(BIBD)、組分け型ブロック計画(GD)、分散釣合い型ブロック計画(VBD)、効率釣合い型ブロック計画(EBD)、一部実施要因計画(FFD)、均斉配列(BA)、直交配列(OA)、2項釣合い型ブロック計画(BBD)、分解可能計画、巣型計画とフレイムなどである。研究の目的は、次の3つの主問題1.上述の配置・配列の新しい構成法の導出と組合せ論的性質の解明;2.いくつかの処理に対応した観測値がすべて欠測したとき、効率の落ち具合に関して、元の配置の頑健性の検討;3.頑健な配置の構成法の導出を組織として多角的に研究することである。当研究は平成9・10年度の2年間で遂行した。1年目の昨年度は、分担者各々が研究課題について全体の研究テーマを見据えながら研究を行い、2年目の今年度は、総括の意味でも咋年度の研究結果を踏まえ、下記の計画に沿って研究を進めた。なお、景山は代表者として、すべての研究課題に対応した。1.分解可能または巣型なBIBD、GDのそれぞれの新しい構成法の導出に、BIBDやフレイムなどを再帰的に用いる。2.上記1の目的を、多元環、体論を用いて考察する。3. BIBD、拡張型BIBD、VBDでいくつかの処浬が欠測したときの効率の変化を、元の計画の頑健性の立場から調べ、その頑健性を与えるような実験配置の構成法を考察する。4.頑健な配置の探究を計算機を用いて可能とするアルゴリズムを開発する。この研究班員は全員同じ教室に所属しているので、随時研究計画の進展状況を確認できた。各分担者は互いに協力して問題点を研究し、さらに、分担者以外の研究者と議論するために、小規模な会合をもち研究情報交換を行った。このため、研究経費は、研究打ち合わせ旅費と研究成果発表の旅費が相当部分を占めた。また研究資料の調査等の研究補助に大学院学生2名の協力も得た。特に、研究計画と研究結果のレビューを受けるため平成10年11月にアメリカ合衆国イリノイ大学(シカゴ)を訪問し有意義な研究評価と示唆を得、それを更なる研究結果導出につなげることができた。このように我々の研究対象の配置は様々であったが、それらを順序を決めて考察するのではなく、これらの組合せ構造の相互関連性を充分に意識して随時対象計画を選ぶ方法を取った。2年目は特にまとめることも念頭にした体系的考察を行った。実験計画法・組合せ論の分野に位置づく