hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対応困難を生じている介護支援専門員に対する支援技術の構築

本研究は、介護保険制度下におけるケアマネジメントにおいて、対応困難を生じている介護支援専門員に対する効果的な支援技術を構築することを目的としている。平成19年度は、今までに行った保健師へのインタビュー調査及び介護支援専門員に対する調査結果を分析し、対応困難を生じている介護支援専門員への支援行為として、『介護支援専門員に向けた行為』13カテゴリ(「問題を整理する」、「援助方針を示す」、「対応方法を示す」等)、『利用者・家族に向けた行為』9カテゴリ(「利用者の状況を確認する」、「家族調整をする」等)、『ケアチームに向けた行為』6カテゴリ(「ケアチームの協議の場を設定する」、「ケアチームの支援結果を確認する」等)、『ケアスタッフ・関係者に向けた行為』8カテゴリ(「関係者に情報提供を依頼する」、「行政的な仕組みを作る」等)を抽出した。そして、この結果をもとに介護支援専門員に対する支援活動指標(案)を作成した。その内容を現在N県及びG県の地域包括支援センター及び行政の介護保険部門に勤務し、介護支援専門員への支援経験のある保健師5名に対しその活用可能性について聴取した。また、自記式質問紙を作成し、全国の地域包括支援センター協議会及びN県・関東地域の地域包括支援センターから150か所を無作為抽出し、アンケート調査を行った(有効回答率56%)。調査結果から、活動項目について、概ねどの項目においても、78割以上の人が介護支援専門員への支援行為として「重要である」と回答したが、実際の実施経験の有無にはばらつきが見られた。これらのことから、本活動指標は、対応困難を生じている介護支援専門員への支援活動を行う上で重要な要素を含んでおり、その活用可能性が示された。今後、さらに内容を精選していくとともに、実践現場で活用できるよう働きかけていく必要がある。本研究は、介護保険制度下において対応困難を生じている介護専門員に対し、保健師が行った支援内容・方法及び介護支援専門員が効果的であったと認識した支援内容の分析から、対応困難を生じている介護支援専門員に対する効果的な支援技術の構築を目的としている。平成18年度は、介護支援専門員の行うケアマネジメントに対し支援を行った実績を持つ保健師に対するインタビュー調査及び介護支援専門員が受けた効果的な支援内容に関する調査を実施した。これまでの分析から、保健師は介護支援専門への支援として、介護支援専門員、利用者・家族、関係者などにさまざまな対象に向けた働きかけを行っており、その働きかけの手段として、「必要性を示す」、「方法を示す」、「話し合う」、「一緒にする」、「説明する」、「同意する」など、様々な手段を用いていた。保健師は支援を実施するにあたり、緊急かつ的確な対応が必要な場合には、介護支援専門員の対応能力や今までの経験などを考慮し、介護支援専門員の動き方を明確に示す、介護支援専門員が情報を整理できていない場合や問題の原因に気づいていない場合には、介護支援専門員が自ら現状を認識し、整理できるように保健師と介護支援専門員とで共に考えるなどの手段をとっていた。保健師は介護支援専門員の対応困難の状況、介護支援専門員の背景、利用者・家族の状況などの判断内容を活用しながら、支援の手段も選択していると考えられた。また、介護支援専門員が効果的であったと認識した支援は、「一緒に利用者家族に関わる」や「利用者・家族への関わりの方法について具体的なアドバイスを受ける」、「関係者を集めた話し合いの場を作る」などが効果的な支援として抽出された。今後、これらのデータについての分析を継続し介護支援専門員への効果的な支援に関する活動指標を作成し、その活用可能性についての検証を行う予定である。
光合成を利用したバイオテクノロジーによる水素生産技術の研究開発

本研究の最終目標は、光合成微生物である好熱性ラン藻Thermosynechococcus elongatusにH^+を還元してH_2にする酵素遺伝子を導入することによって、太陽光を当てれば光合成と同期して温泉水程度の貧栄養な条件下で、光合成微生物が水素を生産できる系を構築することである。そのためには、光合成による水の酸化機能を高めてH^+の放出速度を上げた遺伝子組換え体を宿主細胞にして、H^+を還元する酵素遺伝子を導入・発現させて、チラコイドルーメンに輸送させる必要がある。本研究では、まず、水の酸化速度制御のメカニズムを明らかにし、次に、他の生物由来の遺伝子を好熱性ラン藻で機能的に発現させ、チラコイド膜を通過してチラコイド膜ルーメンに輸送できる系の確立を試みた。水の酸化速度制御に関して最も効果的な段階は、光化学系II電子伝達系の最終ステップであるQ_AからQ_Bへの電子伝達であり、Q_Bの酸化還元電位を上げるように周辺アミノ酸を置換すると、Q_AとQ_Bの間の電位差が大きくなり、この電子移動が速くなるために、電子を引き抜く最初のステップである水の酸化速度が上昇することが分かった。一方、酸化側においては、水の酸化で生じた電子はTyr_Zを介してP_<680>に渡されるが、Tyr_Zと水素結合するHisの距離を長くする変異を施した光化学系IIでは、H^+放出と同期するステップの電子移動が遅くなっており、結果として水の酸化速度が遅くなっていた。以上の結果から、水の酸化およびH^+の放出速度は、還元側の電子の引き抜き速度のみならず、酸化側の電子移動速度に伴うH^+の放出・移動速度に大きく依存することが明らかになった。本研究によって、水の酸化を上昇させた組換え体を作製することができたので、これに他の生物由来の遺伝子を導入して発現させ、機能させたいチラコイドルーメンに輸送させる系の構築を試みた。安定に発現するプロモータを見つけ、輸送シグナルの下流にレポーター遺伝子を連結した組換え体を作製した。その結果、レポータータンパク質はチラコイド膜に挿入される時に切断され、構造を保持した状態でチラコイドルーメンに輸送されることを確認した。本研究によって、ラン藻を用いた水素生産系の基盤ができたので、実際にこの系を用いて次の課題としてH^+還元機能を付与することが次の課題である。本研究では、光合成微生物である好熱性ラン藻にH^+を水素に還元する酵素遺伝子を導入して機能的に発現させることを目的として、本年度は、第一の反応を担う水の酸化メカニズムを分子レベルで明らかにすること、および、発現させたタンパク質を目的の場所で機能する系を確立した。まず、水の酸化機構については、その触媒中心であるMn_4Caクラスターに配位していると考えられるDl-His332をAlnおよびGlnに置換した好熱性ラン藻の部位特異的変異株を作製して解析を行った。その結果、このアミノ酸は水の酸化中間体のなかでも、特に水分子の取り込みに大きく関与していることが明らかになった。

更に、水の速度が速くなる変異株について詳細に調べたところ、電子伝達速度の律速段階になっている電子受容体周辺の構造が変化し、その電子受容体の酸化還電位が変わっていることが明らかになった。目的遺伝子の目的の場所での発現系を確立するために、発現制御に適したプロモータを探索し、検出しやすいレポータータンパク質(重金属結合タンパク質)に光化学系IIの表在性タンパク質のチラコイド膜輸送シグナルを連結して好熱性ラン藻における発現場所を調べた。その結果、重金属結合タンパク質が構造を維持して機能的に発現し、目的の場所であるチラコイドルーメンに輸送されてプロセシングを受けることが確認された。本研究では、光合成微生物である好熱性ラン藻にH^+を水素に還元する酵素遺伝子を導入して機能的に発現させることを目的として、本年度は、第一の反応を担う水の酸化メカニズムを分子レベルで明らかにすること、および、発現させたタンパク質を目的の場所で機能する系を確立した。まず、水の酸化機構については、その触媒中心であるMn_4Caクラスターに配位していると考えられるD1-His332をAlnおよびGlnに置換した好熱性ラン藻の部位特異的変異株を作製して解析を行った。その結果、このアミノ酸は水の酸化中間体のなかでも、特に水分子の取り込みに大きく関与していることが明らかになった。本研究では、光合成微生物である好熱性ラン藻Thermosynechococcus elongatusにH+を水素に還元する酵素遺伝子を導入することによって、光合成と同期した水素発生を最終目標としている。最終年度は研究計画に従い、光合成の初発反応を担う光化学系II複合体の反応中心タンパク質D1の部分構造を変えて、H+放出の基盤となる水の酸化速度と構造との関係を調べた。Thermosynechococcus elongatusのゲノムにはD1タンパク質をコードする遺伝子が3つ存在し、それぞれがコードするアミノ酸配列は異なる。昨年度までの研究で、これらのうちの2つをそれぞれ強制的に発現させて光化学系IIを作らせる好熱性ラン藻の組換え体を作製し、単離・精製した光化学系IIの分子構造と機能を調べた。その結果、水の酸化速度がQA→QB間の電子伝達速度に依存しており、その速度を決めるQBの酸化還元電位はキノン近傍のアミノ酸との水素結合様式によることが分かった。本年度はQB周辺構造に加えて、水の酸化過程で放出された電子を受容するTyrZ近傍にあり、膜貫通ヘリックス間をつなぐループ部分のProがMetに変わった3つめのD1をもつ組換え体を作製し、単離した光化学系II(PsbA2-PSII)を用いて水の酸化速度とH+放出について調べた。
日本人大学生がアメリカの大学で成功するための社会文化要因

調査結果は、大学院生と学部学生の間に大幅な差異が認められた。大学院生の場合は、3つのテーマが浮上した:参加の形式、相互作用のパターン、および機関資源を活用。しかし、これらのテーマのすべてがあまりにも定量的方法によって説明されるように位置していたコンテキスト上の変数と交差であった。コンテキスト上の変数は、リテラシーの要求、制度的支援、および個々の性格の違いを含まれている。学問的成功は、学術的、社会的、制度支援に関連していた。学部生の場合は、別の画像が出現した。彼らは他の日本人学習者のネットワークに参加することは遥かに高かった。戦略的にクラスを選択し、教授と割当や参加の条件を交渉する。2009年度の研究は著しく進展を果たした。2009年9月に、アメリカへリサーチ旅しました。この旅の最中に、各都市で:Minneapolis, Minnesota, Madison, Wisconsin, Boulder, Colorado, and Tallahassee, Florida、データー収集し研究参加者に面会して来ました。JSPS文部省科学研究費を受理したおかげで、Washington, D.C.で新たに大学生を研究参加に補充することができました。研究対象を広げることができました。現在、合計九名の研究参加者がおります:5人の大学院生と四人の大学生です。旅の終わりに、Atlanta, Georgiaで開催せれたSETESOL学会にて、途中成果を発表しました。発表は少数の観衆により良い結果を得られたと思われます。2009年6月に、"Case study"という論文を本の一部のセクションとして出版しました。(次頁ご参照ください)本論文はアメリカの大学で日本人大学生を対象に研究のために開発した方法論に基づいたものです。2009年12月に、現在のリサーチにパイロット研究に基づいて論文を発表しました。本論文は2010年1月に「日本大学総合文化研究誌」に掲載されました。さらに、Thai TESOL conference in Bangkokにて、現在のリサーチの成果を発表しました。このプレゼンは多数の観衆により良い結果を得られたことを実感しました。2010年3月に二回目のリサーチ旅を果たしました。Washington D.C.以外に、前回と同じ都市を訪ねました。(Washington D.C.では補充であった参加者は研究に辞退しましたため。)継続していた参加者からデーター収集に加え、いくつか異なったキャンパスで新たに参加者を補充することができました。彼らは2010年8月より研究に参加できることを期待します。2010年度中に、データ収集と分析に焦点を当てた。2010年4月から、毎月、研究参加者とSkypeのインタビューを行い、日記を収集した。夏のリサーチ旅にて、データ分析し、新たな参加者を募集した:バッファロー、ニューヨークで2人の新しいメンバーを補充ことができました。8月と9月には、アメリカのいくつかの大学を訪問して、研究参加者、および彼かのアドバイザー、教師、個人指導教員、管理者と会ってきました。この旅行で、以下の都市を廻ってきました:ウィスコンシン州マディソン、ミネアポリス、ミネソタ州、コロラド州ボールダー、アトランタ、ジョージア州、ニューヨーク州バッファロー、トロイ、アラバマ州、およびタラハシー、フロリダ。私は、30時間以上に、インタビューを実施して、夜には、インタビューの録音内容を転写作業を行った。2010年の秋に、計画した通りに、データ分析して、Skypeや日記を通して、より多くのデータを収集し続けていた。10月には、韓国ソウルで行われた例年のTESOL学会で研究の予備結果を発表した。私のプレゼンテーションは好評だった。冬を通して、私は、データ収集と分析を続けた。2011年の春、研究参加者と会うために、ミネアポリス、マディソン、ボルダーを訪問し、アトランタでの図書館研究を実施した。3月に、バッファロー、トロイ、およびタラハシーの研究参加者と会うために、別のリサーチ旅をした。また、アトランタの大学図書館で、数日間を過ごして作業しました。昨年度中に、研究プロジェクトは大きな進歩を遂げた。研究参加者は、研究実施計画で説明されていたデータの種類を提供し続けた。各参加者のキャンパスへの訪問は、いかなる問題もなく進んだ。一部の参加者はほかの参加者より、より良いデータを提供していますが、昨年度中に収集されたすべてのデータは貴重で役に立っている。データ分析は継続的なプロセスです。最初に、私はインタビューやフィールドノートから収集したすべてのデータを書き写します。その後、これらのデータはラベルが付けられ、分類されます。創発的なテーマを開発し、テーマメモの形で分析されます。これらのメモは、今後2年間に掲載されるケーススタディのレポートを開発するために使用されます。

これまでのところ、最も重要な発見は、次のとおりです:1,大学院レベルでは、言語や文化の壁、または大学機関の障害や無関心の結果として、伝統的なアカデミック・コミュニティへの参加手段が拒否された場合に、参加者は、アカデミック・コミュニティへ参加の代替手段を見つけた。大学院レベルの各参加者は、積極的に参加し、これらの代替手段を模索にしたがって、彼らの学業上の目標を達成することができました。2,学部学生は大学院生と非常に異なった機能した。最初に、確立された社会集団への参加は、彼らの目標を達成するのに役立った重要な、感情的、社会的、アカデミック的なサポートを提供しました。また、アカデミック・コミュニティへ参加の代替手段を求める代わりに、言語的、文化的、制度的障壁を克服するための手段として、学部学生は困難なコースを落としたり、さらに専攻を変更する可能性が高かった。今年度は非常に実りの多い年でした。とはいえ、若干計画より遅れておりますが追い上げています。本年中に、すべてのインタビューの転写を含むすべてのケーススタディをまとめることができた。5年間を渡り、合計14のケーススタディを行った。それぞれのケーススタディは2年間のデータ収集と分析を構成されています。私の研究結果を説明するために本を書いている過程です。現在までに、400原稿ページを書き上げ、この夏に原稿を完成する予定です。結論としては、本研究結果では、個人、文脈、および米国の大学における日本人学生の学問的成功を支援になる、または妨げる要因について説明します。そのうえ、効果のないアカデミックライティングの助言やアクセスができないリソースを含む、留学生のための制度を支援する大きなギャップを発見した。データ収集は、平成24年の終わりに完成しました。データ解析は進行中であり、事例報告は、ほぼ完了に近くなりました。平成24年の最後に最も重要な調査結果は2つあります:(1)まず最初に、研究対象である日本人大学院生のケース・スタディーは、アカデミック制度に十分支援がない場合(アカデミック・アドバイスなど)、ソーシャルネットワークはアカデミックの機能として、学生に役立つことを示唆している。また、学生はキーインサイダーとの関係を育成することにより、卒業する可能性が高くなります。実際には、これらの関係は、最終的な成功の観点で言語能力と同様に重要かもしれない。(2)研究対象である学部生のケース・スタディーは、彼らの経験やニーズは大学院生と非常に異なっていることを示唆している。成功した学部生の参加者は、他の日本人学生や、他の留学生、ネイティブの英語圏の友人、クラスメートなど、それぞれとの関係のバランスを維持した。社会的関係は、学問的成功にあまり重要な役割を果てしていなかったものが、彼らの言語能力を構築する上で、感情的と後方支援を提供する上で不可欠であった​​。
鉄触媒による炭素－水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成

本研究では,環境調和性に優れた鉄を触媒として用いることで,温和な反応条件下,炭素-水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成開拓を目的とする.当研究室で有機亜鉛試薬を用いたC(sp2)-HおよびC(sp3)-H結合を直接官能基化する反応を開発してきたが,この反応系では有機亜鉛による鉄触媒の還元を主とする副反応が競合し,反応系中での配位子の脱着が起きるために,エナンチオ選択的な反応に用いることは困難であった.この問題を解決するため,有機アルミニウム試薬を用いることにより,C-H結合活性化反応を出したが,この反応は,有機鉄活性種を安定化するため8-アミノキノリン配向基を有する基質の変換に限られていた.簡単な基質の活性化反応を目指し,配位子設計に注目した.新たな三座ホスフィン配位子(TP)を設計・合成し,鉄触媒と合わせて用いることにより,有機アルミニウム化合物によりカルボン酸やケトンなどカルボニル化合物の酸化的メチル化反応の開発に成功した.この反応の鍵となっているのは,TP配位子と有機アルミニウム化合物である. TP配位子の代わりに三座窒素配位子,二座ホスフィンや二座窒素配位子,PPh3などを用いると反応が全く進行しなかった.また,有機アルミニウム化合物の代わりに有機亜鉛または有機マグネシウム化合物を用いると,鉄が還元され反応が進行しなかった.この反応はグラムスケールで高収率で進行し,生成物は再結晶により簡単に単離できた.温和な反応条件のため,ボロン酸エステル基を含め様々な官能基が許容された.ベンゾフェノンを基質として用いた場合,4つのメチル基を選択的に導入できた.また,Indoleamine 2,3-dioxygenase阻害剤として注目集めている化合物のメチル化反応が速やかに進行した.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,環境調和性に優れた鉄を触媒として用いることで,温和な反応条件下,炭素-水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成開拓である.当研究室で有機亜鉛試薬を用いたC(sp2)-HおよびC(sp3)-H結合を直接官能基化する反応を開発してきたが,この反応系では有機亜鉛による鉄触媒の還元を主とする副反応が競合し,反応系中での配位子の脱着が起きるために,エナンチオ選択的な反応に用いることは困難であった.有機亜鉛化合物よりもずっと安定で還元性も持たない有機ボロン試薬を用いることでこれらの問題を解決することを着想し,当研究室で有機ボレートによるsp2炭素-水素結合活性化反応を最近報告した.26年度に,配位子設計によりsp3炭素-水素結合活性化反応の開発にも成功したが,その反応において様々な不斉配位子を用いた結果,反応が進行しなかった.この問題を解決するため,もっと安定かつ効率的な鉄触媒種を設計することにした.その結果,トリメチルアルミニウムなど有機アルミニウム試薬を用いることにより,C(sp2)-HおよびC(sp3)-H結合活性化反応を見出した.この反応は適用範囲が広く,芳香族,ヘテロ環,アルケン,およびアルカンアミド類,または芳香族またはベンジルアニリド類のメチル化またはアルキル化反応が高収率で進行した.また,触媒効率が炭素-水素結合活性化反応のなかでとても高い(TON=6500)とわかった.この反応は様々な配位子系が利用可能であったため,不斉反応への展開が期待される.本研究の目的は,環境調和性に優れた鉄を触媒として用いることで,温和な反応条件下,炭素-水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成を開拓することである.当研究室ではこれまで,有機亜鉛試薬を用いたC(sp2)-HおよびC(sp3)-H結合を直接官能基化する反応を開発してきたが,この反応系においては有機亜鉛による鉄触媒の還元を主とする副反応が競合し,反応系中で配位子の脱着が起きるために,エナンチオ選択的な反応に用いることは困難であった.本研究員はまず,有機亜鉛化合物よりも安定に優れ還元性も持たない有機ボロン試薬を用いることでこれらの問題を解決することを着想して有機ボレートを用いてsp2炭素-水素結合活性化反応を最近報告した.しかしながら,この反応は触媒効率が低く,その適用範囲には大きな制限があった.そこで,本研究員はこの問題を解決するため,さらに堅牢でかつ効率的な触媒サイクルを持つ鉄触媒系を設計することにした.その結果,トリメチルアルミニウムに代表される有機アルミニウム試薬を用いることにより,C(sp2)-HおよびC(sp3)-H結合活性化反応が高い触媒効率で進行することを見出した.また合理的配位子設計により,カルボン酸,エステール,ケトンなど,カルボニル化合物のメチル化反応への展開も可能になるであろう展望を今期の研究で得た.今後はこの反応の反応機構の詳細と配位子設計を検討することで,これまでに例の知られていない,CH結合活性化を伴う不斉合成へと展開できると期待される.炭素-水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成を目指して,有機アルミニウム試薬を用いた高い効率の鉄触媒系を開発し,配位子設計によりカルボニル化合物のメチル化反応への展開も可能になった.この反応は,鉄触媒を用いたカルボニル化合物の炭素-水素結合活性化反応の初めての例である.

本研究では,環境調和性に優れた鉄を触媒として用いることで,温和な反応条件下,炭素-水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成開拓を目的とする.当研究室で有機亜鉛試薬を用いたC(sp2)-HおよびC(sp3)-H結合を直接官能基化する反応を開発してきたが,この反応系では有機亜鉛による鉄触媒の還元を主とする副反応が競合し,反応系中での配位子の脱着が起きるために,エナンチオ選択的な反応に用いることは困難であった.この問題を解決するため,有機アルミニウム試薬を用いることにより,C-H結合活性化反応を出したが,この反応は,有機鉄活性種を安定化するため8-アミノキノリン配向基を有する基質の変換に限られていた.簡単な基質の活性化反応を目指し,配位子設計に注目した.新たな三座ホスフィン配位子(TP)を設計・合成し,鉄触媒と合わせて用いることにより,有機アルミニウム化合物によりカルボン酸やケトンなどカルボニル化合物の酸化的メチル化反応の開発に成功した.この反応の鍵となっているのは,TP配位子と有機アルミニウム化合物である. TP配位子の代わりに三座窒素配位子,二座ホスフィンや二座窒素配位子,PPh3などを用いると反応が全く進行しなかった.また,有機アルミニウム化合物の代わりに有機亜鉛または有機マグネシウム化合物を用いると,鉄が還元され反応が進行しなかった.この反応はグラムスケールで高収率で進行し,生成物は再結晶により簡単に単離できた.温和な反応条件のため,ボロン酸エステル基を含め様々な官能基が許容された.ベンゾフェノンを基質として用いた場合,4つのメチル基を選択的に導入できた.また,Indoleamine 2,3-dioxygenase阻害剤として注目集めている化合物のメチル化反応が速やかに進行した.炭素-水素結合活性化を基軸とした触媒的不斉合成を目指して,有機アルミニウム試薬を用いた高い効率(TON=6500)の鉄触媒系を開発した.この反応は有機アルミニウム試薬を用いた炭素-水素結合活性化反応の初めての例である.有機アルミニウム試薬を用いた,カルボニル化合物の炭素-水素結合活性化反応において不斉配位子を検討し,例えばフェロセン誘導体やプロキラルな基質を用いたC(sp2)-HやC(sp3)-H結合の活性化などの検討を行う予定である.また,メチルアルミニウムだけでなく,様々な有機アルミニウム試薬との反応への展開を目指す.28年度が最終年度であるため、記入しない。有機アルミニウム試薬を用いた炭素-水素結合活性化反応において不斉配位子を検討し,例えばフェロセン誘導体やプロキラルな基質を用いたC(sp2)-HやC(sp3)-H結合の活性化などの検討を行う予定である.トリメチルアルミニウムを用いた鉄触媒によるメチル化反応は前例がないため,特にアルミニウムと鉄のトランスメタル化について実験および理論により反応機構を明らかする予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。
高精度姿勢・高度制御可能型高速深海曳航体システムの開発研究

近年、各種センサーを使用しての海底資源探査や精密な海底地形の調査が重要性を増してきている。また、CO2の海底下貯留を実現するためには、環境への影響を評価するためのモニタリングシステムの開発が必須である。これらの探査・調査・観測は広範囲に及ぶため、観測母船により各種センサーを搭載したビークルを曳航する深海曳航体システムの利用が有利と考えられる。そこで本研究では、探査・調査・観測に悪影響を及ぼす運動を低減することができ、高精度な姿勢・高度制御が可能な高速深海曳航体システムの開発研究を行った。曳航水槽において深海曳航体システム模型にを使用した運動制御実験を行い、良好な性能をを確認した。近年、地震研究・メタンハイドレード探査用超音波式海底地形プロファイラーを使用しての精密な海底断層・地形の調査や、磁気センサーを使用しての熱水鉱床探査が急務となっている。そこで本研究では、調査・探査に悪影響を及ぼす運動を低減することができ、高精度な姿勢・高度制御が可能な高速深海曳航体システムの研究開発を目指す。23年度は研究計画に基づき、(1)ランチャー・曳航体のCFDを利用した形状の検討、(2)運動制御用アクチュエーター、センサーの検討、(3)ミュレーターの構築を行った。(1)では3DキャドとCFDを結びつけ、模型試験によらず、容易にビークルに働く流体力を求めることができるようにした。これにより多くの機体形状について検討が速やかに行えるようになった。(2)では海底地形追従のための運動シミュレーションを自立型ビークルを使用して行い、海底との距離センサーの取り付け角度を工夫し高度変化を先取りすることで、海底地形追従性能を向上させることができることを示した。また、スパンが比較的短い主翼端に垂直尾翼を取り付けると静安定に対する垂直尾翼の性能が下がること、昇降舵等の取り付け部分のクリアランスが大きいと舵の性能が極端に劣化することをCFDによる流れの可視化で検証した。(3)では自立型ビークル,水中グライダーの実機について運動試験結果とシミュレーション結果を比較検討することにより、十分な精度でビークルの運動をシミュレーションできる手法を得た。さらに、既存の箱型曳航体(実機)に翼を取り付けて行った曳航試験データより、翼により機体形状が箱型でも運動を安定化できることがわかった。近年、海底地震研究・海底資源の探査・精密海底地形の作成・海底下内部構造の調査などが急務となっている。さらに、深層域における海洋観測も地球環境変動に関する研究にとって必要とされている。そこで本研究では、調査・探査・観測に悪影響を及ぼす運動を低減することができ、高精度な姿勢・高度制御が可能な高速深海曳航体システムの研究開発を目指す。25年度は研究計画に基づき、(1)曳航体模型の製作、(2)模型を使用した水槽試験による性能評価、(3)模型を使用した水槽試験による制御性能の改善、(4)研究の総括を行った。(1)では3Dキャドにより、前年度製作したランチャー模型の格納庫に格納できる曳航体機体形状を決定し、FRPで模型を製作した。水槽で運動制御実験を行うために、エルロン・エレベータを防水型サーボモータで駆動できるようにし、機体内にはフィードバック制御を行うための、深度・姿勢センサーを搭載している。(2)では完成した深海曳航体システム模型を使用し、曳航水槽で曳航し、曳航体の運動制御試験を行った。試験により、制御を行わなくても模型の曳航点と重心位置を適切に設定することで、安定した曳航が行えることを検証した。(3)では深海曳航体システム模型を曳航中に曳航体の潜航深度・姿勢を制御する実験を実施した。主翼エルロンと水平尾翼エレベータで潜航深度を制御すると深度変更時のトリム角変動が大きかったが、水平尾翼エレベータによるトリム角制御を付加すると整定時間が長くなるもののトリムをゼロ度に保つことができた。(4)では研究の総括を行い、実験結果をまとめた論文の第1報を作成した。24年度は研究計画に基づき、(1)最適運動制御方法の検討、(2)シミュレーションによるシステムの最適化、(3)ランチャー模型の製作、(4)曳航体模型制御装置の製作を行った。(1)ではランチャーの1次ケーブルによる曳航点を適切に選ぶことで、ランチャーのアクチュエーターによる運動制御は行わないこととし、曳航体の翼制御のみで調査・探査・観測に悪影響を及ぼす運動を低減することとした。

(2)では滑空体について、前翼と後翼をうまく使うことで高度な運動制御が可能であることを示した。(3)では3Dキャドにより機体形状を決定し、FRPで模型を製作した。機体内には運動シミュレーション精度を模型を用いた水槽試験により検証できるように、深度・姿勢センサーが搭載されている。(4)では次年度製作予定の曳航体模型の運動を3つのアクチュエーターを用いて制御可能な制御装置を製作した。制御装置は同時にランチャー模型と曳航体模型に搭載される深度・姿勢センサー情報を管理可能である。さらに、製作されたランチャー模型を水槽で曳航し、翼による制御を行わなくても運動性能が良好であることを確認した。3Dキャドで設計したビークル機体に働く流体力をCFDを利用して精度良く計算できるようになり、機体形状の最適化が模型試験を実施することなく行えるようになった。海底地形追従のための運動シミュレーションをAUVを使用して行い、海底との距離センサーの取り付け角度を斜め前方に向け、高度変化を先取りすることで海底地形追従性能を向上させることができることがわかった。また、ビークル運動シミュレーションではAUV,水中グライダーの実機について試験結果と比較検討することにより、十分な精度でビークルの運動をシミュレーションできる手法が得られた。以上より研究は概ね順調に進展していると判断した。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は良好な性能を最小のアクチュエーターで実現する深海曳航体システムについて検討し、ランチャー模型と曳航体模型制御装置を製作した。ランチャー模型については機体内に曳航体模型を格納する十分なスペースと低抵抗という相反する性能を満足する形状を3Dキャドを使用して設計し、製作した。また、2次ケーブを用いて曳航体を曳航する際に障害となる可能性のある水平尾翼の形状を検討し、垂直尾翼の上端に配置することとした。曳航体模型制御装置については3つのアクチュエーターを制御し、ノイズの少ないセンサー出力を制御に使用できるものを製作した。さらに、水槽試験により製作したランチャー模型が安定して曳航可能であることを確認した。今後、当初の計画に従って曳航体システムの水槽試験用模型を製作し、制御方法の検討、システムの最適化を図っていく計画である。今後、当初の計画に従って曳航体模型を製作し、深海曳航体システムの水槽模型試験を行い、制御方法の最適化を図っていく計画である。
博物館と連携したＰＩＳＡ型学力養成に関する方法論の実証的研究

大阪府教育センター・大阪府教育センター附属高校・大阪市立自然史博物館が連携して高校生の興味・関心を高める実習を開発・実施した。実習に際しては生徒がタブレット型端末で写真撮影を行い、学習成果をレポートやポスター及びプレゼンテーションの形で発表した。効果測定は、平成24年度実施の全国学力・学習状況調査(中学校)の理科に関する生徒質問紙を使用して実施した。博物館と連携した実習は生徒の関心を高め、思考・判断・表現の場を提供し、PISA型学力の養成に資することが確認できた。探究的な学習は博物館と連携した学習と共に実施すると好ましい成果を生む傾向が見られた。年度当初からセンター附属高校の生徒全員に大阪市博物館協会のキャンパスメンバーズ制度の適用を受けた。本年度の目標のひとつである、附属高校のPISA型学力養成の根幹である探究ナビの学習活動(総合的な学習の時間とHRを合体させた学校設定科目)にキャンパスメンバーズ制度を活用するための特別授業を1年生全員に教育センター指導主事が実施し、夏休みの調べ学習を博物館で行うことができた。これによって本研究は、教科理科を中心とした初年度の取組から、教科横断的なPISA型学力を養成する探究ナビを含んだ取組へと教科の枠を越えて展開することができるようになった。教科理科においては、大阪市立自然史博物館と協働して特別展「モンゴル恐竜化石展」のワークシートを開発し、それを活用した生徒実習を実施し、成果をiPad上のKeynoteを使って発表した。また、iPadとKeynoteを活用して大阪市立自然史博物館の常設展を中学生に紹介するプレゼンテーションを作成し、生徒間での相互評価を行った。さらに、大阪市立自然史博物館と協働して、提示された課題に対して生徒が仮説を立て、その仮説を博物館の標本を走査型電子顕微鏡で観察して検証する実習を行った。効果の測定は年度当初に全国学力・学習状況調査の生徒用質問紙から理科に関する質問を15問選び、それについて回答状況と自然史博物館での3回の実習を行った年度末の回答状況を比較して行った。その結果、「理科の授業で、自分の考えや考察をまわりの人に説明したり、発表したりしていますか。」「理科の授業で、自分の予想をもとに観察や実験の計画をたてていますか。」「理科の授業で観察や実験の結果をもとに考察していますか。」という質問への回答が著しく改善された。研究実績は、理科教育学会、生物教育学会等の全国大会で発表した。7月1日からセンター附属高校の生徒全員に大阪市博物館協会のキャンパスメンバーズ制度の適用を開始した。附属高校の生徒は学生証を見せるだけで、大阪市立自然史博物館、大阪市立科学館、大阪歴史博物館、大阪市立美術館、大阪市立東洋陶器美術館、大阪城天守閣に「何度でも」入場が可能になった。附属高校のICT教育環境の整備のため11月13日に、20台のiPad2をセンター附属高校に導入し、さらに無線LAN環境を整備した。附属高校の1年生全クラスを対象に、教育センター指導主事による大阪市立自然史博物館と大阪市立科学館の展示紹介授業を実施し、夏休みの理科・調べ学習の課題とした。7月18日には大阪市立自然史博物館へ現地解説を希望する生徒を引率し、8月16日には大阪市立科学館へ現地解説を希望する生徒を引率した。夏季休業期間終了後に、大阪市立自然史博物館、大阪市立科学館の見学レポートを作製して、生徒による相互評価を実施した。9月29日のセンター附属高校文化祭にて、見学レポートとして作成したポスターのうち優秀なものを展示し、さらに11月10日、11日に大阪市立自然史博物館で開催された大阪自然フェステバル会場に、優秀なポスターを展示した。本研究については、8月4日に日本生物教育会・全国理科教育大会合同大会にて、「博物館と連携したPISA型学力養成に関する方法論の実証的研究」と題した発表を行い、12月25日教育センター研究フォーラムにて、「科研費を活用した大阪府教育センター附属高校での取組」と題した発表を行った、さらに1月13日に日本生物教育学会広島大会にて「博物館と連携したPISA型学力の養成に関する実証的研究」と題した発表を行い、平成24年度都道府県指定都市教育センター所長協議会生物部会紙上にて「博物館と連携したPISA型学力の養成に関する実証的研究」を投稿した。1.5月14日の理数生物の授業(6・7限)に、大阪市立自然史博物館で開催された特別展「トリケラトプス展」に生徒を引率、会場では林学芸員による実地解説を受けながら、ワークシートを活用して学習し、要所をタブレット型端末で撮影した。後日プレゼンテーションを作成・発表し、生徒による相互評価と、教員による評価を実施した。2.キャンパスメンバーズ制度を活用した博物館利用者を増やすために、大阪市博物館協会と連携して、6つの博物館を紹介するパンフレットを作成した。その上で、7月15日

・16日・17日の探究I授業(2・3限)を活用して、1年生全員が大阪市立自然史博物館を訪れて、講堂で高校生のための博物館利用についての講義をうけ、その後、レポート作成のため常設展を見学した。3.3年理科総合演習選択者に、夏季と冬季の休業期間中に博物館での学習課題を与えた。夏季は防災をテーマに大阪市立自然史博物館、大阪歴史博物館、津波・高潮ステーションの展示について、冬季は大阪市立科学館の展示についてのレポートを課した。卒業前に「理科の話題を2分間のプレゼンで伝える」課題を与え、各自のプレゼンテーションの完成度を評価した。4.単位数や、受講者の理科に関する興味や関心、教室授業での探究的な学習の実施頻度などの異なるグループでのPISA型学力の変容から、効果的・効率的なPISA型学力養成の方策を考察した。包括的な研究報告を平成27年度全国教育研究所連盟・研究発表大会(大阪大会)にて行う(確定)。博物館と連携した学習と併せた、探究的な学習の実施が、好ましい成果を生んでいた。(3)は博物館を活用した防災教育の展開例を開発し、アップロードしたものである(4)は動物をその生息環境で撮影したコンテンツである。教育学最終年度に計画していた、センター附属高校の生徒がiPadを活用して、写真撮影や動画撮影を行い、それを用いて実験の結果・考察、博物館の見学成果などを発表する授業を本年度中に実施し、発表を見学した博物館の学芸員からも高い評価をいただいた。さらに、全国学力・学習状況調査の生徒用質問紙を活用したアンケート調査を年度当初と年度末に行って、理科におけるPISA型学力の養成に、博物館と連携した実習が著しい効果があることを実証することができた。研究実績は主たる担当者が学会で発表する傍ら、連携研究者である博物館学芸員も学会での発表を二回行った。さらに主たる担当者は授業を担当した附属高校教員とともに12月の大阪府教育センター教育フォーラム、3月末の京都大学e-forumでも発表しその取組が注目を集めた。センター附属高校の教員がiPadとプロジェクタを活用して授業や実習が行えるよう無線LAN環境を整備した。iPad上で活用できる教材を制作し大阪府教育センターのWebページにアップロードした、授業での使用にはまだ至っていない。教育センターオリジナルの「科学的な文章の読み方・書き方」の大枠は完成した。大阪市博物館協会のキャンパスメンバーズ制度を利用して、センター附属高校の生徒が学生証を見せるだけで、大阪市立自然史博物館、大阪歴史博物館、大阪市立科学館などを利用できる環境を整備した。平成24年度は、長期休業中の利用を通して、自然史博物館と科学館の展示を見学してのポスター作成を1年生全員に課した。A1用紙が出力可能なプリンターを購入して、センター附属高校に設置し、生徒の作成したポスターで優秀なものを拡大印刷して附属高校文化祭と、自然史博物館で開催された大阪自然史フェスティバルに展示した。本研究の理念や方法論を、日本生物教育会北海道大会、日本生物教育学会広島大会などで報告し、途中経過は大阪府教育センターと教育センター附属高校のWebページで公開した。
近代グローバル化のなかの瀬戸内海地域-東アジア社会における外来と在来の視座から-

本研究は、19世紀末20世紀初頭におけるグローバリゼーションのなかで、在地社会の持つ伝統的文化性(「在来」)が新しい社会変動(「外来」)に対してどのような影響を与え、どういう形で生き残っていくのか...を、東アジア社会という枠組みで検討しようとしたものである。期間中に日本・中国・朝鮮3国の比較に議論が集中し、瀬戸内という対象地域の特質解明にまでは至らなかったが、3国社会比較の視座について「在地社会の共同性」という観点からの手がかりを得ることができた。(1)時代と地域の設定(1) 1920世紀前半期の瀬戸内海地域(2)同時期の中国(華北・華中地域)・韓国(朝鮮半島南部...全羅道など)・琉球(2)研究方法(1)農村・周辺地域における産業・経済・技術などの局面で、近代西洋からの影響を伝統的文化性のなかでどう受容していっているかを検討する。(2)受容のしかたのなかに現れる東アジア社会各地域の特質を摘出する。(3)東アジア各地域との比較をとおして、瀬戸内海地域の特質を明らかにしていく。本研究は、近代の瀬戸内海地域、ことに下関など山口県沿岸地域、広島県の島嶼部・沿岸地域、神戸を中心とする兵庫県沿岸地域などを対象にしつつ、農業や経済・交易活動、文化・生活面等を中心にして、「在来」と「外来」のシステムやモノ、意識などにおける対立・融合・共存といった局面を分析し、そのことを通して地域的特質を明らかにしていこうとするものである。その際、中国・朝鮮半島・琉球など東アジア諸地域との関連をふまえながら、それぞれの地域に即して「外来」と「在来」の問題を検討し、比較史的に研究しようとするものである。今年度はスタートの年であったことから、各メンバーの研究方向の確認や史料調査が主となった。それぞれのテーマに即しながら、韓国・中国を含む各地での調査を精力的に行った。ただし、調査のみならず、勝部眞人・徳永光俊は2006年9月に韓国水原市で開かれた東アジア農業史シンポジウムにおいて報告を行い(徳永はキーノートスピーカー)、日中韓3国の研究者と意見交換を実施した。また木村健二は、同10月広島で開催された史学研究会大会シンポジウムにおいて、「戦前期山口県における在日朝鮮人の定住化と諸団体」と題して研究発表を行い、参加者との間で学術的討議を交わすなど、その成果の一端を公表した。この過程で、中国復旦大学の張翔教授や韓国全北大学の蘇淳烈教授ともいろいろ意見交流を行ったうえで本研究への協力が約されたが、さらに北京大学宋成有教授とも話し合う機会があり、同教授からも研究協力が得られることとなった。最終年度においては、国際シンポジウムの形で研究成果を公表したいと考えている。ただ「外来」と「在来」という問題はきわめて範囲の広いものであるため、今後各メンバーによる研究討議のなかで、問題を絞っていけるよう検討していく必要がある。その点が次年度への課題であるといえる。本研究は、近代瀬戸内海地域を事例に、近代グローバル化=資本主義化・近代化のうねりのなかで、「在来」的要素がどう残存し新たな「在来」を形成していくかを、中国・韓国社会と比較しながらそれぞれの地域的特質を検討しようとするものである。今年度はとくに農村社会に焦点をあてて議論していったが、綿織物業などの在来産業あるいは農業技術、さらには農民組織化の動き(産業組合・合作社・金融組合など)等の局面において、3国とも一定の変容を余儀なくされながら、当該の地域的・社会的特質に適合的な形で在来的要素をうまく残していく様が明らかになってきた。何より農村社会のありようにおいて、個人の自立性が強くムラとしての組織性が弱い中国、きわめて共同性が強く伝統的な組織性を持ちながら植民地化されていく朝鮮(韓国)、ムラとしての組織性が強い半面で個人の自立性が弱い日本...という仮説的見通しが導かれ、それが問屋制家内工業展開や農業技術の革新、あるいは農民組織化に与える規定性が少しずつ具体化されてきたといえる。ただし、議論していくなかで改めて問題となったのが「地域」のとらえ方であり、日中韓3国の内においてもかなり大きな差が認められ「どのレベルで地域的特質を論じていくのか」ということであった。これは今後も議論を積み重ねていく必要があるが、たとえば中国国内の差と日本・朝鮮社会との差にどういう質的な違いがあるか...等が検討されねばならない。これは同時に瀬戸内海地域の特質に絞って考えるのか日本全体の問題として考えていくのか...という問題でもある。引き続き議論を重ねていきたい。

今年度は、前年度に引き続き農村社会に焦点をあてて議論していったが、綿織物業などの在来産業あるいは農業技術、さらには農民組織化の動き(産業組合・合作社・金融組合など)等の局面において、個人の自立性が強くムラとしての組織性が弱い中国、きわめて共同性が強く伝統的な組織性を持ちながら植民地化されていく朝鮮(韓国)、ムラとしての組織性が強い半面で個人の自立性が弱い日本...という仮説的見通しをもとに、社会経済史学会全国大会でパネルディスカッションを組織し得たことは大きな成果であった。ただし質疑のなかで、かなり個別的な議論に終わってしまったことも否定できないが、谷本雅之氏や木村健二氏から有益なコメントを得ることができたのも今後の方向を探るうえで意味があったと考えられる。また来年度広島史学研究会大会シンポジウムを組織すべく現在準備を進めているが、日中朝各地域に琉球を加えて、外来と在来の問題を検討しているところである。たとえば藤本隆宏『日本のもの作り哲学』での現代日中韓3国の得意アーキテクチャの差といった議論を踏まえつつ、近代という歴史のなかで外来への対応においてそれがどう形成されていったのかを探っていきたい。本研究は、近代瀬戸内海地域を事例に、近代グローバル化=資本主義化・近代化のうねりのなかで、「在来」的要素がどう残存し新たな「在来」を形成していくかを、中国・韓国社会と比較しながらそれぞれの地域的特質を検討しようとするものである。今年度は、農村社会にとどまらず都市部・非農業セクタとの関連も含めて議論していったが、その分だけ論点がやや散漫になってしまった面も生じた。広島史学研究会大会シンポジウムにおいて研究協力者の戴鞍鋼教授・朴ソプ教授も招いて、日中朝各地域に琉球を加えて外来と在来の問題を検討したが、議論が多少かみあわない部分があったことも否定できない。また瀬戸内海地域を念頭に置きながらも、中国・朝鮮との比較を進めるうえでの地域論・領域についての議論も結局まとまりを持つに至らなかった点も課題として残された。ただ、期間全体の議論を通して、外来と在来との分析視点を人の行動様式に焦点をあてて検討する、たとえば新しく設立されていく組織・団体と、その具体的運営に在来的な文化的要素がどう影響していくかを分析するなどの必要性が明確となり、引き続き研究を進めていくことになった。
異種核間相互作用に基づく高感度四級炭素観測法の開発と天然物の構造解析への応用

^<13>C-^<13>C結合観測法の感度増大法として、DEPT C-C relay法を新たに開発した。DEPTを用いることにより、可変プロトンパルス幅によるスペクトル編集が可能となり、CH_3-C、CH_2-C、CH-Cの各結合を区別して観測することにはじめて成功した。これにより、分岐炭素などで複数のJ_<CC>が重なってあらわれ、正確なJ値を読むことが困難な場合でもそれぞれのJを分離して観測することが可能となった。また、INADEQUATE法に比べたリレー法の大きな欠点として、観測アイソトポマー(^<13>C-^<13>C)の100倍存在する^<12>C-^<13>Cアイソトポマーに由来するセンターシグナルの残存であるが、DEPT編集によってこの不要な一量子コヒーレンスシグナルが相殺されて強度が減少するという副次的効果がえられた。これまでは四級以外のプロトン化炭素上ではリレーシグナルの観測が不可能であったが、DEPT編集によってC-C relay相関のプロトン化炭素上での観測がかなりの部分で可能となった。さらに、分極移動の手掛かりとなる水素が少ない四級炭素の連続する系において、炭素-炭素間の磁化移動を遠隔Jによる方法を検討し、^1J_<CH>/^3J_<CC>や^3J_<CH>/^3J_<CC>のリレーによって最長で6結合離れた水素と炭素の相関をえることに成功した。この場合、遠隔J_<CC>値が小さいことから、前述のセンターシグナルの効率的除去が重要となる。この点については、BIRDフィルターの使用が有効であった。これに関連して、水素核の磁化を炭素に移す方法として、異種核NOEについて検討を行なった。また、^<13>C核の情報を有効に利用する新しいNMR測定法の開発という観点から、ω_1ヘテロ半フィルター2D法の1D化法であるPASS(Paired Satellite Selection)法を開発し、遠隔J_<CH>の精密決定の道を拓いた。四級炭素とその隣接炭素間の結合の証明法として、まず天然存在比の低い^<13>C核の高感度測定法として広く用いられているINEPT法を利用したCCリレー観測法について検討し、INEPT直後の遅延時間を適当に選ぶことによって、予想どおりメチル、メチレン、メチンの区別観測が隣接炭素上で可能となることを明らかにした。次に、新たにDEPT-CCリレー法を作成し、DEPTの角度可変^1Hパルスを適当に変化させることにより、隣接炭素上の水素数の違いを観測四級炭素のスピンの向きに反映させ、同様にこれらの区別した観測ができることも明らかにした。このとき、DEPTリレー法では対応するINEPT法よりすぐれた点として、パルスプログラム中でデータの加算、減算が容易にできるため、可変パルス幅を適当に組み合わせることにより、メチルのみ、メチレンのみ、メチンのみのシブナルをデータとりこみ後のエディティングなしにとりだすことができることもわかった。また、H-C-Cリレー法のCC部分を遠隔結合とした遠隔H-C-Cリレー法を試み、^1Jch/^3Jchのリレーによって通常のCH相関法ではえられない4結合離れた水素と炭素の相関を得ることに成功した。さらにモデル系では、両方を遠隔結合とした^3Jch/^3Jccのリレーによる6結合離れた水素と炭素の相関の検出も可能であることを明らかにした。この方法は途中の炭素がすべて四級でも問題なく、四級炭素が連続した系の解析に有効であると考えられる。前年度作成し、良好な結果を得ていたDEPT C-C relay法について、さらに改良を加えた。まず、^<13>C観測法では、観測核の帯域が広いため、すべての範囲にわたって均一に励起することが難しく、そのため種々の問題が生じる。

特にDEPT C-C relayなどのCC相関法では、パルスの不完全さを^<13>Cシグナルの位相補正で補償することができないので、位相情報を利用する際に大きな問題となる。これはDEPTによるスペクトル編集にあたって致命的である。そこで、^<13>Cパルスをすべて位相交替対称コンポジットパルスに置き換えたDEPT C-C relayを作成した。これにより、200ppm以上の広い帯域において位相のそろった相関シグナルが得られ、より正確なスペクトル編集が可能となった。また、スペクトルの加減処理によって一量子コヒーレンス由来の強い中心ピークの強度が減殺され、これまで非常に困難であった四級以外のプロトン化炭素上でも相関シグナルが明瞭に観測できることが明らかとなった。さらに、遠隔CCへの適用について検討した。J値の小さい遠隔相関シグナルを観測するには、中心の一量子コヒーレンスシグナルをいかに効果的にサプレスするかが成否の鍵となる。このDEPT部分の遠隔J_<CH>由来の不要シグナルを除くために、BIRDやTANGO/SLのようなフィルターを付加したパルス列を作成し、良好な結果をえた。最後に、関連して有効な^<13>C観測法の観点から、新しい選択励起法によるH核の^<13>Cサテライトの個別励起法を考案し、遠隔J_<CH>値の精密測定法を完成した。