hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子ども参加型援助チームモデルの開発－発達障害がある子どもの援助に焦点をあてて－

本研究は子ども・保護者・教師・コーディネーターらからなる「子ども参加型援助チームモデル」を開発しわが国の実情に合った援助方法を展開するのための基盤となる研究を行うことを目的とした。LD,ADHD等の当事者のインタビューで得られたデータを質的に分析した結果、子どもは欲求のみを意識しているためwantsとneedsを子どもと話し合い折り合うための過程が必要であることが明らかとなった。コーディネーターには、子どもの感情に注意を払い子どもの主体性を尊重しながら1子どものWANTSとNEEDSのアセスメント2NEEDSの確認3子ども参加型援助チームにおけるリーダーシップの役割を担う必要性が示唆された。今年度は2つの研究活動を行った。1「子ども参加型援助チーム」“student-participated support team"(SPST)モデルを開発するために、前年度に収集した当事者の質的データを分析した。質的分析ソフトMAXqdaを用いて分析した結果、学校生活の苦戦が多く語られ、子どもが発達障害を自覚しずらいことが明確となった。「子ども参加型援助チーム」では、子どもの欲求(wants)と援助ニーズ(needs)をどうアセスメントし援助活動に結びつけるかが課題としてあげられた。2、1の結果を受けて、次年度「子ども参加型援助チーム」モデルの実践協力校に依頼するにあたり研究の一環として、すべての子どもを対象とした「子どもの学校生活の質(Quality of school life)向上のためのパッケージ(仮題)」を作成した。パッケージは「すべての子ども」と「援助ニーズが大きいこども」それぞれに対して、子ども向け、保護者向け、教師向けで構成した。予防や援助ニーズが大きな子どもの発見では、子どもや保護者向けのアンケートシートの作成、表情を読み取るトレーニングを兼ねたカードゲームの開発を行った。保護者向けでは、保護者会での心理教育研修会資料や研修内容を作成した。教師向けでは、子どもや保護者対象アンケートシートの活用の仕方や、教師が子どもの会話の頻度をチェックすると自動で要注意な子どもがわかる「会話チェックシート」を開発した。「援助ニーズが大きいこども」については、子ども向けに「睡眠&生活チェックシート」を開発し、子ども参加型援助チームの活動を行うために、すでに開発済みの援助シート(石隈・田村、2003)を改訂した「子ども参加型援助チームシート」を作成した。これらのパッケージは学校関係者に提示し検討された。次年度の実践で活用する予定である。今年度は13の研究活動を行った。1当事者の国内外の文献研究を行い発達障害のある子ども(当事者)は周囲の理解の有無に応じて対人関係のもち方が異なることが確認された。海外ではPerson-centered planningやITPミーティングなどが実施されているが子どもの自己決定に関して課題があり、教師や子ども保護者の援助計画への参加意識を究明し、実際のニーズに即したモデル化が課題であることが確認された。発達障害がある子どもの保護者の文献を確認した結果,保護者は子どもに対して不安や葛藤を抱き,教師等に対してはポジティブな感情とネガティブな感情の両方をもつことが確認された。2文献研究結果をもとにインタビュー項目を検討しLD,ADHD等の当事者団体の協力を得て,大人の当事者への回顧法を用いた予備的研究を行った。得られたデータは質的支援ソフトMAXQDAを用い1930のコードが得られ現在分析中である。3子どもが援助チームに参加することへの教師側の心理面の促進要因,阻害要因等を明らかにするために,全国の教師1,097名に対する生徒指導や教員生活に対する悩みのアンケート調査を東書Eネットにて8月に共同で行った。「校内体制(チーム支援)」については小学校28.4%、中学校29.9%、特別支援学校48%、「保護者・地域連携」に対しては小学校35.7%、中学校31%、特別支援学校40%の教師が課題としてあげていた。さらに、課題を解決するために最も不足している思うものとして「教員間の理解・協力」(15.2%)、児童生徒を取り巻く環境の改善(14.5%)が上位としてあげられた。現在、保護者連携や子どもへの援助の悩み等の自由記述を抽出し分析中である。今年度行った一連の研究は子ども参加型援助チームモデルを生成する際の参加者(子ども、教師、保護者)の心理的促進要因と阻害要因を検討する上で重要である。本研究では,当事者である子ども・保護者・教師・コーディネーターらからなる「子ども参加型援助チームモデル」“student-participated support team "(SPST)を開発し,わが国の実情に合った新しい援助方法を展開するための基盤となる研究を行うことを目的とした。LD,ADHD等の当事者の協力を得て小・中学生時の学校生活についてインタビューで得られたデータを質的支援ソフトMAXqdaを用いて分析した結果、1子どもは欲求wantsのみを意識しているためwantsとneedsを子どもと話し合い折り合うための過程が必要であることが明らかとなった。

さらに子ども参加型援助チームを想定した教師へのインタビュー調査を行った結果、コーディネーターには、子どもの感情に注意を払い子どもの主体性を尊重しながら1子どものWANTSのアセスメント、2子どものNEEDSのアセスメント、3子ども参加型援助チームにおけるリーダーシップの役割を担う必要性が示唆された。さらに、研究の一環として「子どもの学校生活の質(Quality of school life)向上のためのパッケージ」(1子どもとの会話の頻度をチェックすると自動で要注意な子どもがわかる「スクール・セイフティネット・チェックシート」、2睡眠時間など生活時間についてふり返り客観的に見つめる「睡眠&生活チェックシート」、3客観的評価を入力することで子ども個人およびクラスの援助ニーズレベルの分布がわかる「援助ニーズレベルチェックシート」、4wantsとneedsを子どもと話し合い折り合うためのシート「WANTS(Wants and Needs Thinking sheet)」、5子どもの援助ニーズや子どもの自助資源等をもとに援助案を考え実行するためのシート「子ども参加型援助チームシート」)を作成した。学校心理学平成25年度は、当事者の回顧法によるインタビュー調査の研究結果と先行研究から「子ども参加型援助チーム」モデルの仮説を暫定的に生成した。予定では、臨床的妥当性を検討しSPSTのモデルを確定する予定であったが、下記の理由によりモデル確定については平成26年度に行う。「子ども参加型援助チーム」モデルを実施候補の管理職に対して学校全体の援助についても提案する必要が生じた。そのため不登校・問題行動の予防や援助ニーズが大きな子どもの発見についても研究の一環として「子どもの学校生活の質(Quality of school life)向上のためのパッケージ(仮題)」を作成した。この開発に時間を要したため、平成25年度はSPSTモデルの確定までには至らなかったが、平成26年度はモデルの実践を速やかに行える予定である。平成24年度までに研究結果と先行研究から「子ども参加型援助チームモデル」の仮説を生成する予定であったが,予定していたよりも研究数が多くなり分析が年度内に終了しなかった。ただし、分析は近々終了する予定であり、次年度の研究へ速やかに移行できる予定である。平成26年度は、最終年度として下記の4つの研究活動を行う予定である。1コーディネーターへのインタビュー調査と分析を引き続き行う。2実施協力校で実際に発達障害のある子どもに対して「子ども参加型援助チーム」モデルにそって実践を行い、その結果を検討する。検討に際しては、研究倫理を遵守し保護者や子ども、教師からのフィードバックを得る。課題が発見された際には、モデルの修正を行い年度末には最終的に「子ども参加型援助チーム」モデルを確定する。3研究の一環として開発した「子どもの学校生活の質(Quality of school life)向上のためのパッケージ(仮題)」を実践しデータを収集する。
地域住民を対象とした難聴関連遺伝子変異の疫学調査および早期対応の手法の確立

難聴をきたす原因は様々であるが、近年はその一つとして遺伝子変異が注目されている。遺伝子変異による難聴は一般的には先天性であり大多数が発見される。一方、後天的に難聴をきたす疾患として、遺伝子変異が関与する若年発症型両側性感音難聴と薬剤性難聴の原因となるミトコンドリア遺伝子1555A>G変異がある。両疾患ともに、難聴をきたす前の段階で診断することができれば早期治療および予防が可能という大きな利点がある。本研究では一般地域住民に対する健診において遺伝学的検査を行うことで、難聴の原因となる遺伝子変異の有病率を同定し、将来的には聴力低下の早期発見、早期治療および予防のため手法を確立することを目的とする。
線虫G. elegansの忌避行動を制御するドーパミンシグナル伝達の逆遺伝学的解析

モデル動物・線虫C. elegansは、忌避匂い物質2-ノナノンを嗅ぐとこの匂いを学習して、行動パターンを変える事で遠くまで逃げるようになる。本研究では、C. elegansのこの匂い学習が、左右1対の介在ニューロンRICに対するドーパミンの作用によって制御される事などを明らかにした。本研究の成果は、いまだ不明な点が多い「哺乳類の脳におけるドーパミンの作用メカニズム」の解明に貢献できると考えられる。本研究では、C.elegansの「匂い忌避行動の増強」を制御するドーパミンシグナル伝達に関わる遺伝子群を、分子遺伝学的解析で明らかにする事を目的としている。我々は、C.elegansを嫌いな匂いで刺激すると、その匂いに対する忌避行動が増強されるという興味深い神経機能の可塑性を発見し、さらにこの機能が神経伝達物質ドーパミンに制御されている事を明らかにした(木村ら、in revision)。ドーパミンは哺乳類の脳において幾つかの重要な高次神経機能に関与しているにも関わらず,in vivoにおける解析の困難さから、その受容体下流で機能する遺伝子には不明な点が多い。従って、行動への影響をin vivoで迅速に解析する本研究は、ドーパミンシグナル伝達の理解に大きく貢献できる。H21年度の研究では、忌避行動増強に関与するドーパミン受容体dop-3が機能する細胞の同定を目指した。現在までに、(1)全長のcDNAを全ての神経細胞で発現させると、dop-3変異体が示す忌避増強異常を回復させられる事、(2)先行研究から、餌依存的なC.elegansの前進運動の速度切り替えに、運動ニューロンでdop-3が機能する事が知られていた炉、この運動ニューロンでのdop-3の機能は匂い忌避行動増強と関連がないこと、(3)特定の数個の介在ニューロンでcDNAを発現させる事で、dop-3変異体が示す忌避増強異常を回復させられる事、などを明らかにすることができた。現在、単一のニューロンまで絞り込むべく、解析を継続して進めている。我々は、C.elegansを嫌いな匂い2-ノナノンで刺激すると、2-ノナノンに対する忌避行動が増強されるという興味深い神経機能の可塑性を発見し、さらにこの機能が神経伝達物質ドーパミンに制御されている事を明らかにしてきた。H22年度の研究では、まず、C.elegansの忌避行動増強に関与するドーパミン受容体dop-3が機能する細胞の同定を行った。dop-3変異体においてdop-3cDNAを特定の神経細胞のみに発現させて、dop-3変異体の2-ノナノン忌避増強異常という表現型が回復するかどうかを測定した。幾つもの神経細胞特異的な発現を検討した結果、左右一対の介在神経細胞RICでdop-3cDNAが発現することでdop-3変異体の2-ノナノン忌避増強異常が回復した事から、RIC細胞がドーパミン受容体dop-3が機能する細胞である事が強く示唆された。ドーパミンは哺乳類の脳において幾つかの重要な高次神経機能に関与しているにも関わらず、哺乳類の脳の極めて複雑な構造から、in vivoにおけるその作用メカニズムには不明な点が多い。今後はドーパミンがRIC細胞の活動に与える影響を明らかにする事で、ドーパミンが神経回路の機能または個体レベルの神経系活動を制御するメカニズムの一端を明らかにできると考えられる。この段階までの研究成果をまとめて、一流国際誌に発表した(Kimura et al., J.Neurosci., 2010)。本研究では、C.elegansの「匂い忌避行動の増強」を制御するドーパミンシグナル伝達に関わる遺伝子群を、逆遺伝学的解析で明らかにすることを目指した。これまでに我々は、C.elegansを嫌いな匂いノナノンで刺激すると、ノナノンに対する忌避行動が増強されるという興味深い神経機能の可塑性を発見し、さらにこの機能が神経伝達物質ドーパミンに制御されている事を明らかにした(木村ら、J.Neurosci.,2010)。従って、神経機能への影響をin vivoで迅速に解析する本研究は、ドーパミンシグナル伝達の理解に大きく貢献できると考えられる。H21年度およびH22年度の本研究においては、「匂い忌避行動の増強」は左右一対の介在神経細胞RICで機能するD2型ドーパミン受容体DOP-3によって制御される事、さらにドーパミンシグナル伝達の役割の一部は、RICから分泌されるオクトパミンの抑圧である事を明らかにした(以上、木村ら、J.Neurosci.,2010)。そこでH23年度は、匂い忌避行動の増強のためにドーパミンシグナルの下流で機能するオクトパミン受容体を同定することを目指した。

C.elegansゲノムには3つのオクトパミン受容体が存在しているので、これらの変異株を入手して行動解析を行った結果、特定のオクトパミン受容体がドーパミンシグナル伝達の下流で機能する事が強く示唆された。今後は、このオクトパミン受容体がどの神経細胞で機能する事で忌避行動増強に影響を与えるのかを明らかにしたい。
ミトコンドリアF_0F_1‐ATPaseの活性調節タンパク質と雄性配偶子

(1)テッポウユリを用いてミトコンドリアATPase活性が最も高い花粉と最も低い球根を材料にして、亜ミトコンドリア粒子(SMP)を調整してそのリン脂質組成を検討したところ,花粉と球根の分子種組成は異なっていた。(2)ATPaseの阻害タンパク質が2種類(インヒビターIおよびII)存在することを見いだし,それぞれを電気泳動的に単一に精製した.インヒビターIは分子量が16000,IIは8000であることを明らかにした.(3)インヒビターIおよびIIのN末端アミノ酸配列を決定した.その結果いずれも新規ペプチドであった.(4)インヒビターIの抗体を用いて部位別の存在を検討し,インヒビターIは球根に最も多く,花粉にはわずかしか存在しないことを明らかにした.また球根が発芽し始めるとこのインヒビターIは減少しはじめ,発芽7日目にはほとんど消失した.(5)これらの結果,球根や葉などの器官,組織ではF_0F_1-ATPaseは阻害タンパク質の存在によってその活性が抑制された状態で機能しているが,雄性配偶体(花粉)では阻害タンパク質のない最大活性の状態で機能していると考えられる.さらに膜のリン脂質組成の違いもこれらの活性調節に関与していることが推定される.今後この阻害タンパク質の遺伝子を単離し,雄性配偶体(花粉)で発現させることによって,この阻害タンパク質の機能と雄性配偶体の機能の関連について検討していく予定である.(1)テッポウユリを用いてミトコンドリアATPase活性が最も高い花粉と最も低い球根を材料にして、亜ミトコンドリア粒子(SMP)を調整してそのリン脂質組成を検討したところ,花粉と球根の分子種組成は異なっていた。(2)ATPaseの阻害タンパク質が2種類(インヒビターIおよびII)存在することを見いだし,それぞれを電気泳動的に単一に精製した.インヒビターIは分子量が16000,IIは8000であることを明らかにした.(3)インヒビターIおよびIIのN末端アミノ酸配列を決定した.その結果いずれも新規ペプチドであった.(4)インヒビターIの抗体を用いて部位別の存在を検討し,インヒビターIは球根に最も多く,花粉にはわずかしか存在しないことを明らかにした.また球根が発芽し始めるとこのインヒビターIは減少しはじめ,発芽7日目にはほとんど消失した.(5)これらの結果,球根や葉などの器官,組織ではF_0F_1-ATPaseは阻害タンパク質の存在によってその活性が抑制された状態で機能しているが,雄性配偶体(花粉)では阻害タンパク質のない最大活性の状態で機能していると考えられる.さらに膜のリン脂質組成の違いもこれらの活性調節に関与していることが推定される.今後この阻害タンパク質の遺伝子を単離し,雄性配偶体(花粉)で発現させることによって,この阻害タンパク質の機能と雄性配偶体の機能の関連について検討していく予定である.
歯の喪失は脳へどのようにストレスを与えるか-小胞体ストレスの局在と経時的変動-

口腔状態と高齢者の心身機能との関連を示した疫学的研究により、健康寿命の延伸や介護予防における歯科医療の役割が重要視されている。歯の喪失と認知機能に関する研究においても、歯の喪失が高齢者の脳灰白質容積減少のリスクファクターとなることが示されている。申請者らの研究において、抜歯マウスの海馬におけるDNAマイクロアレイ解析から、歯の喪失に伴い発現変化を起こす遺伝子群を明らかにするとともに、歯の喪失がこれまで注目されてきた学習記憶障害以外にも、脳の様々な機能や疾患に関連する可能性を示唆した。それに加え、咀嚼運動中の筋への負荷がマイオカイン(IL1βやIL6など)産生を促し、循環系を介して全身的な作用をもたらすことを明らかとした。マイオカインは筋細胞内のグリコーゲン量低下が刺激となって産生され、脳や肝臓などに直接働いて全身的な代謝と密接な関係があることから、運動と全身的な反応を結びつける重要な因子と考えられている。本年度の研究結果は、咀嚼においても一般的な運動と同様に全身的な糖代謝機能の賦活化を起こすことを明らかとした。咀嚼運動には免疫系や神経系など,全身的に影響することが報告されているが,そのメカニズムについては未だ不明な点が多い。本研究の結果は咀嚼運動が咬筋において産生されるマイオカインを介して、免疫系に影響をもたらすことに加えて、脳を含めた神経系の賦活化に必須である糖代謝機能に影響を成す可能性を示している。このことは、咀嚼運動はエネルギー消費を伴う運動となり得、日常的な食生活の質が健康に影響する可能性をも示している。口腔状態と高齢者の心身機能との関連を示した疫学研究が多数報告され、健康寿命の延伸や介護予防における歯科医療の役割が重要視されている。歯の喪失と認知機能に関する研究もその中の一つであり、健常高齢者を対象に歯の喪失が高齢者の脳灰白質容積減少のリスクファクターとなるかことが示されている。咀嚼運動の脳機能の賦活化に着目し、筋肉において特徴的に発現するサイトカインについて検索した。IL-6は運動による筋細胞内のグリコーゲン量低下が刺激となり産生されるサイトカインで、脂肪組織や肝臓などに働いて糖代謝に関与することが報告されており、糖代謝を介した全身的な作用が推察される。加えて、本研究の主要分子であるXBP-1の下流分子であることが知られている。本年度は、咀嚼様運動に伴う咬筋におけるIL-6の発現とその下流分子であるSocs-3の動態に関する検討を行い、くわえて咀嚼運動の血糖値への影響についても検討した。5週齢の雄性Balb/cマウスを用い、拘束条件下にて咀嚼様運動を行わせた。比較対象としては、非拘束群と拘束のみの群を用いた。IL-6、Socs-3の発現については、咬筋かう抽出したTotal RNAからcDNAを作製し、iCycler(BioRad)による定量RT-PCRを行った。血糖値については、尾静脈より末梢血を採血し、Accu-chek(Roche)により測定した。結果、咀嚼様運動負荷により咬筋におけるIL-6およびSocs-3の発現が他の二群よりも有意に上昇することが明らかとなった。また血糖値に関しても、咀嚼様運動停止後1時間において、他の群よりも有意に高いことが示された。咀嚼様運動が咬筋におけるIL-6の発現を誘導し、周囲組織に作用することが明らかとなった。血糖値の変化からも、咀嚼筋から産生されたIL-6が小胞体ストレスの経路を介して、全身的な糖代謝に影響する可能性が考えられる。咀嚼運動の脳機能の賦活化に着目し、筋肉において特徴的に発現するマイオカインについて検索した。IL-6は運動による筋細胞内のグリコーゲン量低下が刺激となり産生されるサイトカインで、肝臓などに働いて糖代謝に関与することが報告されており、全身的な作用が推察される。前年度の結果から得られた、咀嚼様運動に伴う咬筋におけるIL-6の発現とその下流分子であるSocs-3の動態に関する検討から、本年度においてはELISAによって、血清中のIL-6濃度の検定を行った。血清IL-6濃度の検定についてはIL-6 ELISA kit(エンドジェン社製)を用い、マイクロプレートレーダーにより定量した。結果、咀嚼様運動負荷により血清中のIL-6濃度が他の二群よりも有意に上昇することが明らかとなった。

血糖IL-6濃度の変化からも、咀嚼により産生されるIL-6が小胞体ストレスの経路を介して、脳機能に影響する可能性が考えられ、次年度に向けて、大きなステップとなる結果が得られた。口腔状態と高齢者の心身機能との関連を示した疫学的研究により、健康寿命の延伸や介護予防における歯科医療の役割が重要視されている。歯の喪失と認知機能に関する研究においても、歯の喪失が高齢者の脳灰白質容積減少のリスクファクターとなることが示されている。申請者らの研究において、抜歯マウスの海馬におけるDNAマイクロアレイ解析から、歯の喪失に伴い発現変化を起こす遺伝子群を明らかにするとともに、歯の喪失がこれまで注目されてきた学習記憶障害以外にも、脳の様々な機能や疾患に関連する可能性を示唆した。それに加え、咀嚼運動中の筋への負荷がマイオカイン(IL1βやIL6など)産生を促し、循環系を介して全身的な作用をもたらすことを明らかとした。マイオカインは筋細胞内のグリコーゲン量低下が刺激となって産生され、脳や肝臓などに直接働いて全身的な代謝と密接な関係があることから、運動と全身的な反応を結びつける重要な因子と考えられている。本年度の研究結果は、咀嚼においても一般的な運動と同様に全身的な糖代謝機能の賦活化を起こすことを明らかとした。咀嚼運動には免疫系や神経系など,全身的に影響することが報告されているが,そのメカニズムについては未だ不明な点が多い。本研究の結果は咀嚼運動が咬筋において産生されるマイオカインを介して、免疫系に影響をもたらすことに加えて、脳を含めた神経系の賦活化に必須である糖代謝機能に影響を成す可能性を示している。このことは、咀嚼運動はエネルギー消費を伴う運動となり得、日常的な食生活の質が健康に影響する可能性をも示している。
経年的追跡データを用いたベースライン時健康指標からの予後の予測モデルの開発

一般線型混合モデルの適用による経年的血圧変動への加齢の影響を解析することで、多重レベル解析の有用性を明らかにする目的の研究を行った。対象集団は愛知県内の2職域からなる40歳以上の男性5,574人で、追跡期間は1997年から2000年である。統計解析には一般線型回帰モデルと一般線型混合モデルを適用し、収縮期血圧と拡張期血圧を結果変数、経過年数を説明変数とし、追跡開始時点でのBody Mass Index、年齢、味つけの好み、飲酒習慣、喫煙習慣、余暇運動量、高血圧家族歴を共変量として扱った。一般線型回帰モデルでは拡張期血圧上昇と加齢との関連性は有意であったが、収縮期血圧との関連性は有意ではなかった。一般線型混合モデルでは収縮期血圧、拡張期血圧とも加齢に伴う有意な上昇が明らかとなった。変量効果モデルの解析結果から、経年的血圧変動には観察開始時の血圧が低いほどその後の上昇勾配が急となる「平均への回帰」の関与が大きいことが推察され、混合モデルではその影響をマクロレベルとして分離できることで、検出力が高まったと考えられる。また成長モデルを一般線型混合モデルとして用いた場合も、結果はほぼ同様であった。本研究結果から、加齢の血圧への影響を縦断的観察により明らかにするには、「平均への回帰」のバイアスを調整するために、一般線型混合モデルによる統計解析が適切であると示された。今後は血清脂質値の経年変化を結果変数としたモデルで、混合モデルによる解析を行う予定である。解析資料として1997年に健診を受けたA県自治体職員とG社職員から4年間の健診結果が入手された。統計学的方法としては、4回の職場の健診で測定した血圧(拡張期血圧、収縮期血圧)の値を目的変数、調査開始からの経過年数を説明変数、調査開始時点での個人の職域、BMI、年齢、味付けの嗜好、飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣を共変量とした。それらの値を用いて、初年度の血圧と共変量との関連を見るための一般線型回帰モデルを用いた分析を行った。一般線型混合モデルとしては、個人を変量効果とみた階層モデルと、同一個人のくり返し測定とみなした成長モデルを当てはめた。初年度の血圧と共変量との関連をみるための一般線型回帰モデルでの分析では収縮期血圧、拡張期血圧共に全ての共変量と有意な関連があった。個人を変量効果とみた階層モデルでは収縮期血圧、拡張期血圧ともに経過年数と全ての共変量と有意な関連があった。収縮期血圧、拡張期血圧両者について、調査開始時点での血圧は、有意な個人間変動があった。血圧の経年的な上昇スロープにも個人間で有意な変動があった。また、これらの両者の間には有意な負の関連がみられたことから、調査開始時に既に血圧が高値であった場合はその後の上昇は緩やか、もしくは低下するということが考えられる。すなわち、加齢に伴う生理的血圧上昇は観察開始時血圧が正常値にあれば強く表われるが、既に高値にある者では、加齢以外の要因による影響が相対的に強くなっていると推察される。同一個人のくり返し測定とみなした成長モデルでも収縮期血圧、拡張期血圧ともに経過年数とすべての共変量と有意な関連があった。また4時点の血圧の測定値間にも、有意な正の関連があった。その相関は、時間的に間隔があるほど関連が小さくなる傾向があった。換言すれば、ある年の血圧には前年の値が強く影響し、経年的に上昇傾向が続くことが示された。
シングルマザーのアイデンティティモデルの開発

本研究の目的は、シングルマザーが、母親としてまた一人の女性として、どのようにアイデンティティを形成しているのか明らかにし、シングルマザーのアイデンティティモデルを開発することである。モデルの開発を通じ、シングルマザーとして生きる女性にとって支えや妨げとなる要因を明示するとともに、彼女たちへの多面的な理解の促進と、より効果的な支援方法の考察を目指す。平成30年度は、1シングルマザーへのインタビュー調査、2概念分析結果とインタビューの分析結果との比較・統合を行った。1シングルマザーへのインタビュー調査では、1人あたり60分程度の半構成的インタビューを実施し、研究対象者の同意を得た上で内容をICレコーダーに録音した。分析に際しては、まず得られたインタビューデータより逐語録を作成し、精読しながらすべてをコード化した。その後、シングルマザーのアイデンティティに関するコードを類似性に沿って分類し、カテゴリーおよびサブカテゴリーを生成した。2概念分析結果とインタビューの分析結果との比較・統合では、助産学領域の研究者とディスカッションを繰り返し、概念分析の精度を高めていった。また、概念分析によって見出されたカテゴリー・サブカテゴリーと、インタビューの分析から生成されたカテゴリー・サブカテゴリーとを比較し、コードに戻りながら全体の抽象度や表現を整えた。現在は、シングルマザーのアイデンティティに関する概念枠組みを作成し、その検証に向けた自己記入式質問紙を作成している段階である。インタビュー調査およびデータの分析は、ほぼ計画通りに進んだ。よって、現在までの達成度をおおむね順調と判断する。令和元年度は、概念分析ならびにインタビュー調査から得られた結果をもとに質問紙を作成し、質問紙調査を行う。本研究の目的は、シングルマザーが、母親としてまた一人の女性として、どのようにアイデンティティを形成しているかを明らかにし、シングルマザーのアイデンティティモデルを開発することである。モデルの開発を通じ、シングルマザーとして生きる女性にとって支えや妨げとなる要因を明示するとともに、彼女たちの多面的な理解の促進と、より効果的な支援方法の考察を目指す。平成29年度は、1概念分析、2シングルマザーへの育児支援に関する文献レビューを行った。1概念分析では、シングルマザーのアイデンティティに関連する概念を選択し、医中誌WebとCiNiiを用いて文献を収集し、Walker & Avantの手法を用いて分析を行った。引き続き助産学領域の研究者とディスカッションを行いながら分析の精度を高め、インタビューガイドを作成していく。2文献レビューでは、医中誌Webを用いた文献検索を行い、国内のシングルマザーや母子世帯に関する原著論文29件を分析した。分析対象となった文献は2005年を境に増加し、以降は各年13文献ずつで推移していた。また、量的研究、質的研究、文献研究、事例研究のいずれの研究手法も行われていたが、妊娠期におけるシングルマザーの心理・社会的特徴、ソーシャルサポート、家族機能や育児、配偶者との死別にともなう悲嘆、母子生活支援施設の役割、DV被害者が抱える問題に関する実態調査が主であり、介入研究は見られなかった。今後は、医学・看護学領域以外における文献も概観し、結果を整理していく。概念分析ならびに文献レビューは、ほぼ計画通りに進んでいる。平成30年度は、所属機関における倫理審査を受け、インタビュー調査を開始する。平成29年度は、概念分析と文献レビューを進める上で必要な文献・書籍・物品の購入と、関連学会参加・発表時の費用として使用させていただいた。次年度は、主にインタビュー調査に伴う費用(謝金・旅費・通信費)や、関連学会参加費として、引き続き計画的かつ有効に使用させていただく。平成30年度は、インタビュー調査に際しての旅費および謝金、データ分析に必要な物品や書籍の購入費として使用させていただいた。次年度は、主に質問紙調査の費用(印刷費・通信費)や関連学会参加費として、引き続き計画的かつ有効的に使用させていただく。
実験的視神経炎の視機能解析と病態メカニズムの解析

1.実験的視神経炎のOKT視力低下時には、病理学的に視神経内に細胞浸潤が無く、神経軸索の障害を認めなかった。つまり、機能的な軸索障害が生じている可能性が示唆された。2.視神経脊髄炎(NMO)に合併する視神経炎には、Axo-Glial Junctionの障害が原因で、血清中にneurofascinが副産物として認められる可能性が示唆された。3.抗アクアポリン(AQP)-4抗体陽性視神経炎患者の前房水中には、抗AQP-4抗体が存在し、網膜内層を直接障害している可能性が示唆された。多発性硬化症に伴う視神経炎の動物モデルである,実験的自己免疫性視神経炎(EAON)をミエリン蛋白(Myelin Oligodendrocyte Glycoprotein)をマウスに免疫し作成した。免疫後,マウスの視力を連日測定すると5日目に有意にコントロール群と比較して視力は低下した。また同時期にマウス視神経の病理標本を作成するとミクログリアの活性化は認められなかった。また視神経軸索の形態が保たれていることから,ミクログリア等細胞以外の原因でマウスの視力が低下していることが推察された。このことから、視神経炎発症初期は,細胞の浸潤が視力低下の直接的な原因ではなく、不可逆的な神経軸索の変性が生じる前に、なんらかの液性因子が機能的に視神経機能を障害している可能性が示唆された。多発性硬化症に伴う視神経炎の動物モデルである、実験的自己免疫性視神経炎(EAON)をミエリン蛋白をマウスに免疫し作成した。そして、病理学的評価を行うと、軸索の携帯が保たれるにも関わらず視力の低下が認められた。このことから、何らかの液性因子が視力低下に関与することが考えられた。昨年度は、マウスモデルでの液性因子の存在を特定することができなかった。本年度は、視神経炎患者の白内障手術時に採取した前房水中に自己抗体の存在を確認することができた。この結果をふまえ、視神経炎患者の血清とラット網膜組織との免疫染色を行ない網膜内の抗原に反応する抗原の存在を確認することができた。中枢神経における神経軸索とオリゴデンドロサイト・アストロサイトとの接着箇所に存在するNeurofascinに対する障害の有無を、血清中に存在するNeurofasicinをELISAで定量を行い検証を行った。対象疾患:甲状腺視神経症、特発性視神経炎、多発性硬化症、視神経脊髄炎(NMO)、慢性炎症性脱髄性ポリニューロパチー(CIDP)、Fisher症候群、対象患者:14名、正常対照群2名に対してNeurofascin蛋白を標的にELISAを施行。結果: NMO患者1名中1名、CIDP 2名中1名で陽性となった。結論: NMO患者においてもneurofascinへの障害が在る可能性が示唆された。当初、仮説を立てた液性因子の存在をマウス視神経内に特定することが出来なかった。臨床的に、眼内に自己抗体が存在する結果を得たことをふまえ、ヒト血清とラット網膜を反応させる実験系を改めて構築したため。眼科学現在、ヒト網膜組織と視神経患者血清とを反応させ免疫染色を開始している。今後、網膜内のどの抗原と反応しているか特定する必要がある。また、マウスモデルにおいて、グリア細胞と神経軸索の接合部に存在する蛋白の存在を免疫染色を行い染色されることが確認できた。この蛋白に対する自己抗体が多発性硬化症患者に存在する報告が存在するため、視神経炎患者血清中に自己抗体が存在するか網羅的に検索を行う。視神経炎が発症し視力が低下している時期のマウス視神経,網膜内に存在するサイトカインを検索したが,コントロール群と比較して有意に上昇しているサイトカインが存在しなかった。新たなターゲットとなる液性因子を探すと同時に,より高感度なツールを用いて検出を試みる予定。当初計画していた、マウス視神経内に存在する液性因子を検索するための高感度のELISA実験を施行しなかったため。臨床および動物実験において、神経軸索とグリア細胞の接合部に特異的に発現する蛋白が,軸索が変性を生じる前に変化する研究報告がある。本年度に行う予定である治療実験を開始する前に,グリア細胞と軸索との接合部の蛋白の変化の評価を免疫染色を行い評価する。マウス神経軸索に存在する蛋白に対する自己抗体が、多発性硬化症患者においても存在することが報告されている。視神経炎患者血清内に軸索に対する自己抗体が存在するかELISAで測定を行う計画を立案した。初年度の実験を踏まえ,新たに着目したグリア細胞および神経軸索の接合部に存在する蛋白の免疫染色。そして、より微量な生体試料でも検出可能な高感度なアッセイを用いて網膜,視神経内に存在する蛋白およびmRNA,その他液性因子の検出のための試薬の購入視

神経炎発症後,急性期に生じる視力低下の原因とされる液性因子の検索,および視神経軸索とグリア細胞の間に存在する機能障害の原因として着目した蛋白質の病理学的評価を行う。その後に、本年度に予定している治療実験を行う。
ダブルポテンシャル法を応用した低侵襲心房細動手術の確立

心拍動下心外膜アブレーションにおける高周波アブレーションデバイスと凍結凝固アブレーションデバイスの比較により以下のことが明らかとなった。1凍結凝固では完全な全層性壊死巣を作製するにはより時間がかかる。2凍結凝固は弁輪部や冠静脈洞など凍結範囲が比較的狭い部位に適している。3心房自由壁における比較的長い線状凍結においては、全長にわたる壊死巣の確認が必要となる。4心房自由壁の線状凍結では、心房内腔からの凍結では心外膜面でのiceballの目視確認が可能であるが、心外膜面からの凍結では内膜面の目視が困難であるだけでなく心房内腔の血液による加温効果により不完全な凍結巣が作製される。平成27年度の目的は、拍動下心外膜焼灼においても貫壁性連続性の線状壊死巣の作製が可能な高周波アブレーションデバイスの開発にあった。これに対して国内外の学会において情報収集を行った。対象は、一般の演題発表に加えて、米国企業の技術開発者からも意見を収集した。焼灼エネルギーとして高周波は、取り扱いが比較的容易である点が長所であるが、焼灼壊死巣の範囲が必ずしも明確でないこと、焼灼表面の炭化により深部の不完全焼灼の可能性があること、焼灼直後に生じる組織の浮腫が消退した後に伝導が回復する可能性があることなどが欠点として明らかとなった。一方、凍結凝固では、以上の欠点が見られず、欠点であった凍結プローブの形状の非可変性も耐圧かつ可変特性を備えたプローブの開発により解決されつつある。以上の情報収集から凍結凝固を用いて本研究を行う方針とした。平成27年度は情報収集の段階にあり、実質的な実験は行えなかった。しかし、この情報収集のために、全層性壊死巣がより確実に得られる焼灼エネルギーが明らかなった。前年度の検討から、使用するアブレーションエネルギーを高周波から凍結凝固に変更した。今年度は、摘出ブタ心を用いて凍結凝固を用いた新規アブレーションデバイスを使用してパイロットスタディを行った。パイロットスタディの結果では、1.凍結凝固では完全な全層性壊死巣を作製するには高周波焼灼よりも時間がかかる。2.操作性の点からは、凍結凝固は弁輪部や冠静脈洞など凍結範囲が比較的狭い部位に適している。3.心房自由壁における比較的長い線状凍結においては、全長にわたる壊死巣の確認が必要となる。高周波焼灼では通電中の組織の電気抵抗の変化から全層性壊死の作製を推測していたが、凍結凝固では凍結プローブ付着部位と対側での凍結塊(iceball)の目視確認により全層性壊死が保証され、これは病理学的検討でも確認されている。4.心房自由壁の線状焼灼では、心房内腔からの凍結では心外膜面でのiceballの目視確認が可能であるが、心外膜面からの凍結では内膜面の目視が困難であるだけでなく心房内腔の血液による加温効果により不完全な凍結巣が作製された。5.線状凍結巣の幅は10-20mmであることから、20mmの電極間距離を持った双極電極から得られるdouble potentialの解析により全層性壊死を電気生理学的に証明できる可能性が示唆された。問題点として、線状凍結においては凍結巣の幅が必ずしも均一にならない。凍結プローブと組織との接着度により作製される凍結巣の幅と深達度が異なることが挙げられた。研究に使用する凍結凝固デバイスの認可が遅れたため摘出ブタ心を用いて高周波双極アブレーションデバイスあるいは凍結凝固を用いたアブレーションデバイスを用いて心房壁に線状焼灼を行い、線状の伝導ブロックを作製し、両エネルギーを比較検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。1.凍結凝固では完全な全層性壊死巣を作製するには高周波焼灼よりも時間がかかる。4.心房自由壁の線状焼灼では、心房内腔からの凍結では心外膜面でのiceballの目視確認が可能であるが、心外膜面からの凍結では内膜面の目視が困難であるだけでなく心房内腔の血液による加温効果により不完全な凍結巣が作製される。線状凍結においては凍結巣の幅が必ずしも均一にならない。凍結プローブと組織との接着度により作製される凍結巣の幅と深達度が異なる。以上の結果から、線状凍結巣の幅が10-20mmであることを鑑みると、double potentialの解析により全層性壊死を電気生理学的に証明するには、10mm以上の電極間距離を持った双極電極が必要であると考えられた。今後の課題として、壊死巣から十分に離れた部位ではdouble potentialの解析に適した正常電位が記録されるが、凍結壊死巣と正常心筋との境界では低電位や分裂電位が記録されるためdouble potentialの解析結果に影響を及ぼす可能性が挙げられる。

1凍結凝固では完全な全層性壊死巣を作製するにはより時間がかかる。2凍結凝固は弁輪部や冠静脈洞など凍結範囲が比較的狭い部位に適している。3心房自由壁における比較的長い線状凍結においては、全長にわたる壊死巣の確認が必要となる。4心房自由壁の線状凍結では、心房内腔からの凍結では心外膜面でのiceballの目視確認が可能であるが、心外膜面からの凍結では内膜面の目視が困難であるだけでなく心房内腔の血液による加温効果により不完全な凍結巣が作製される。収集された情報の分析から、焼灼エネルギーとして高周波よりも凍結凝固の方が確実な全層性壊死巣が得られる可能性が高いと考えられた。本年度は凍結凝固装置を用いた動物実験を行う予定である。最終年度である平成29年度では、パイロットスタディで得られた結果に基づいて双極電極を作製し、心房表面からの線状凍結中に凍結巣を挟む双極電位を連続記録し、得られるdouble potentialの解析から全層性壊死の作製が確認可能かを検討する。不整脈外科平成27年度は情報収集に留まったため使用する凍結プローブの市販が遅れたため。情報収集の分析結果に基づいて凍結凝固装置を購入し具体的な動物実験を開始する。凍結プローブの購入費とともに電極のデザインと購入費に充てる。
iPS細胞による嗅覚障害の再生医療への基礎研究

現在、嗅覚障害の回復は難しく、この数十年ほとんど進んでおらず、それゆえ現代医療の重点項目に挙げられている。本研究は多能性幹細胞(ES細胞・iPS細胞)からニューロスフェアを効率よく作製し移植することで、嗅覚障害マウスの嗅覚を戻すことを目的として実験を行った。マウスの胚性幹細胞およびiPS細胞から、FGF2を含む無血清培地による浮遊培養法によって、1次ニューロスフェアへの形成、さらに分散継代し2次・3次ニューロスフェアへの誘導も成功した。しかし嗅覚障害モデルに3次ニューロスフェアを移植したが、残念ながら、嗅覚反応の改善は認められなかった。その理由は、移植細胞の数が少ないためであると思われた。本研究の主目的は多能性幹細胞から嗅神経を再生させるという挑戦的内容である。その前段階として、まず多能性幹細胞から胚様体、ニューロスフェアを経て神経細胞へと分化誘導し嗅神経障害のモデルマウスを治療するということにこの2年間を費やしている。作年度はまず幹細胞を神経細胞へと分化誘導する研究をおこなった。既に当研究室で所持しているES細胞をLIFを除いた培地で浮遊培養し、細胞の集合体(胚葉体)を形成させた。胚様体は原始外胚葉分化する能力を持つ。胚様体にfgf2を含む無血清培地による浮遊培養法をおこなうことによって単一細胞由来の一時ニューロスフェアを作成した。これが神経系前駆細胞神経幹前駆細胞となる。次に、その状態から接着培養とし、分散培養することにより2次ニューロスフェアを作製した。二次ニューロスフェアより神経管前駆細胞を経て分化した神経細胞・グリア細胞を作成した。この誘導の成功をtubulin、gfap、CNPaseによる免疫染色で確認した。現在作成した神経細胞の機能検査をおこなっているところである。また、同時にipsによる神経幹細胞の誘導を試みている。しかし、マウス嗅上皮細胞由来のips細胞誘導に関しては、マウス嗅上皮細胞単一細胞の培養が困難であった。マウス嗅上皮由来のips細胞誘導は断念し、理科学研究所よりマウスips細胞の譲渡を受けた。現在マウスips細胞用いて、同様の結果を得られるか追加研究中である。これまで嗅覚脱失後一定期間を経過すると嗅覚回復の見込みは著しく失われると考えられてきた。しかし、近年の研究によって嗅神経及び嗅細胞は成人マウスにおいても再生されるという非常に特徴的な性質を持っていることが判明している。多様で高感度な嗅覚がどのようにして生じるのかを研究することは極めて重要である。本研究ではまず、マウスの胚性幹細胞およびiPS細胞から、ニューロスフェアを形成させた。3次ニューロスフェアまで分化誘導した結果、TuJ1抗体とGFAP抗体で染色される細胞が得られた。これは神経幹細胞の集簇であり、ニューロンとアストロサイトに分化する能力があると考えられる。続いて914週齢のBalb/C系マウスに必須アミノ酸tryptophanの代謝物である3ーmethylindoleを0.4mg/gBWで腹腔内投与し、嗅覚障害モデルを作製。また、遺伝子組み換えマウスであるOMP-tau-lacZマウスの嗅球と篩板の間を明視下に切断し直接外傷モデルも作成した。次に、嗅裂部にニューロスフェアの移植実験を行った。直接外傷モデルでは肉芽や瘢痕形成が強いものも存在し、移植効率を上げるため嗅上皮部を物理的に菲薄化する等の工夫を行った。さらに嗅神経の嗅球への投射において細胞再生後匂い刺激にさらされるのが重要であることがすでに知られており、移植後比較的早期に多様な匂い刺激に暴露させる群、暴露させない群でも検討した。また、bFGF因子の鼻腔内局所投与により、嗅神経細胞の前駆細胞である球状基底細胞の増殖をみることが知られており、これによって骨髄間質幹細胞を鼻腔内に直接投与することにより、移植効率を上げている。多能性幹細胞から神経細胞への分化誘導に関してはおおむね成功したと考えている。しかしながら、本来マウスに対する移植実験等を開始している予定であったが、現在より嗅覚障害モデルマウスの飼育、および移植研究へと移る。医歯薬学Balb/C系マウスに必須アミノ酸トリプトファンの代替物である3メチルインドールを腹腔内投与し嗅覚障害モデルマウスを作成するとともに、遺伝子組み換えOMP-tau-laczマウスを用いて吸入麻酔し全頭骨と鼻骨を削開し、嗅球と篩板を明視下に切断するという嗅神経外傷モデルを作成して神経細胞の移植実験を行う予定である。移植は嗅列部にニューロスフェアを生着させる。外傷モデルマウスは肉芽や瘢痕を取り除いた後に移植が必要になると思われ、困難が予想される。

bFGF因子の鼻腔内局所投与により球場基底細胞の増殖を試みてさらなる生着向上を目指す。また、多様な匂い刺激に暴露させ多様な嗅覚機能の改善を図る。臭い試験での生着評価とともに、移植後の継時的な組織評価を合わせて行う予定である。実験の遅延によるもの嗅覚障害モデルマウス作成および動物実験にかかわる費用
自己免疫性辺縁系脳炎との関連から治療抵抗性統合失調症の病態解明と治療の確立に迫る

統合失調症は生物学的基盤の異なる疾患の集合体である可能性が指摘されている。本研究では、統合失調症の一部に精神症状を呈する自己免疫性脳炎が混在している可能性を考え、治療抵抗性統合失調症患者の血清中抗NMDA受容体抗体を調べた。しかし、本研究の症例は全て陰性であった。次に、抗NMDA受容体脳炎患者のうち、精神症状が主体で身体症状が軽微な例と、典型例の脳脊髄液中及び血清中の抗NMDA受容体抗体価を測定した。その結果、精神症状主体例は脳脊髄液中にのみ自己抗体が検出される割合が高く、統合失調症との鑑別の際に血清検査のみでは不十分であることが分かった。統合失調症様症状を呈する自己免疫性辺縁系脳炎が近年同定されており、それらの一部は、“統合失調症"と診断され、抗精神病薬による治療を行われて“治療抵抗化"している可能性があるため、その鑑別は重要である。本研究では、治療抵抗性統合失調症患者の自己抗体の陽性率を調べ、また、自己抗体陽性患者の臨床的特徴や検査所見を検討することで、治療抵抗性統合失調症の病態解明を目指す。本年度は、本研究開始前にサンプリングが終了しているものと合わせて、疾患群36例が本研究にエントリーした。最終診断が統合失調症の患者は26例であり、その内、「2種類以上の抗精神病薬を十分量、十分期間投与したが効果が得られない反応不良または耐容性不良」と定義する治療抵抗性統合失調症に合致する患者は22例であった。統合失調症群の内、抗NMDA受容体抗体、抗VGKC抗体の測定が完了しているのはそれぞれ18例、15例で、抗NMDA受容体抗体が1例で弱陽性の他、全て陰性及びカットオフ値以下であった。抗NMDA受容体抗体弱陽性の1例は治療抵抗性統合失調症の定義に合致していたが、自己免疫性脳炎を示唆する発熱やけいれん、意識障害、脳波異常、頭部MRIの異常所見などは認めなかった。統合失調症の重症度がさらに悪化した2か月後に再検したところ、同抗体は陰性化しており、重症度との関連はなかった。自己抗体価と、サイトカイン値および血液脳関門機能の関連性を検討する目的で、TNF-α、IL-1α、IL-1β、IL-1ra、IL-4、IL-6、IL-10、soluble TNF receptor (sTNFR)1、sTNFR2、TIMP-1、MMP-9の測定を行っているが、自己抗体が陽性であった症例が現在までに1例であることから、解析は出来ていない。今後さらに疾患群及び健常群のサンプル数を増やし、解析を進める予定である。統合失調症様症状を呈する自己免疫性辺縁系脳炎が近年同定されており、それらの一部は、“統合失調症"と診断され、抗精神病薬による治療を行われて“治療抵抗化"している可能性がある。典型的な抗NMDA受容体脳炎は、幻聴、幻視、妄想、興奮などを生じ、同疾患患者100名中、77名が最初に受診した科は精神科であった、という報告もあることから、統合失調症と自己免疫性辺縁系脳炎、特に抗NMDA受容体脳炎との鑑別は重要である。本研究では、治療抵抗性統合失調症患者の抗NMDA受容体抗体の陽性率、サイトカイン、血液脳関門機能の測定を行い、自己抗体陽性患者の検査所見や臨床特徴を検討することで、治療抵抗性統合失調症の病態解明を目指している。本年度は、本研究開始前および昨年度にサンプリングした36例に加え、疾患群15例、健常群15例がエントリーした。疾患群51例のうち、最終診断が統合失調症の患者は36例であり、「2種類以上の抗精神病薬を十分量、十分期間投与したが効果が得られない反応不良または耐用性不良」と定義する治療抵抗性統合失調症に合致する患者は30例であった。疾患群および健常群の全例で、抗NMDA受容体抗体の測定が完了しているが、昨年度にエントリーした1例が弱陽性であったほか(2度目の検査では陰性)、本年度にエントリーした全例が陰性であった。本研究にエントリーされた患者は、病状が比較的落ち着いてからサンプリングしていることがこの結果に影響しているかもしれないため、研究同意取得が可能な範囲での急性増悪期のサンプリングを行いたい、と考えている。予定よりサンプリング収集が遅れているため。近年、精神症状を呈する自己免疫性辺縁系脳炎がいくつか同定されている。抗NMDA受容体脳炎(抗NMDAR脳炎)は、初発症状として統合失調症様症状を呈することや、少数だがほぼ精神症状のみで経過する患者がいること、患者の過半数が最初に精神科を受診することなどから、精神科領域での注目を特に集めている。本研究では、抗NMDAR脳炎の一部が治療抵抗性統合失調症と診断されているという仮説を立て、治療抵抗性統合失調症例等の血清中抗NMDAR抗体等の測定を開始したが、昨年度までに収集した66例のうち、1例のみが抗体弱陽性、再検で陰性であった。また、本研究開始後、統合失調症圏患者における血清中抗NMDAR抗体保有頻度は極めて低いことが大規模調査によって報告された(Hammer C, et. al. 2014、de Witte LD, et. al. 2015、Titulaer MJ, et. al. 2016)。

そこで本年度は、統合失調症と診断されうる精神症状主体の抗NMDAR脳炎例では血清中の抗体価が低いために抗体検出が困難であるという仮説を立てて検証した。研究協力施設から提供された抗NMDAR脳炎サンプル(血清、脳脊髄液)と臨床情報を用い、臨床症状から精神症状が主体の非典型例15例と、典型例22例に分け、その抗体価を比較した。その結果、精神症状を主体とする非典型例は典型例に比して脳脊髄液中、血清中ともに自己抗体価が低く、また、血清中の自己抗体検出率は非典型例が典型例に比して有意に低い(25.0% vs 61.9%)ことが明らかになった。統合失調症圏患者の血清中自己抗体保有頻度は低い、という最近の報告から、抗NMDAR脳炎と統合失調症の関連性は低い、と解釈され始めているが、両者の関連を正しく検討するには血清抗体価のみの測定では不十分であり、脳脊髄液中の抗体価を測定する必要があるといえる。統合失調症は生物学的基盤の異なる疾患の集合体である可能性が指摘されている。本研究では、統合失調症の一部に精神症状を呈する自己免疫性脳炎が混在している可能性を考え、治療抵抗性統合失調症患者の血清中抗NMDA受容体抗体を調べた。しかし、本研究の症例は全て陰性であった。次に、抗NMDA受容体脳炎患者のうち、精神症状が主体で身体症状が軽微な例と、典型例の脳脊髄液中及び血清中の抗NMDA受容体抗体価を測定した。その結果、精神症状主体例は脳脊髄液中にのみ自己抗体が検出される割合が高く、統合失調症との鑑別の際に血清検査のみでは不十分であることが分かった。予定よりサンプリング収集が遅れているため。初発、急性期の統合失調症患者も、その後に治療抵抗性に進展する可能性があるため、サンプリング対象に含める。また、新潟大学精神科関連施設にサンプリングの協力を依頼している。これまで当科で行ってきた他の研究でも、そのような協力体制でサンプリングを行ってきた実績があるため可能であると考えている。精神医学新潟大学医歯学総合病院精神科に通院または入院中の統合失調症患者は、治療抵抗性に偏りやすいことから、県内外の精神科関連施設にサンプリングの協力を依頼している。当科で行ってきた他の研究でも、そのような協力体制でサンプリングを行ってきた実績があるため、可能であると考えている。健常群のサンプリングは、当院及び関連病院の職員を中心にボランティアを募り、収集を進める。サンプリング収集が遅延しているため。サンプリングが遅れているため。検体を提出してから、費用が請求される(全ての結果到着時)までのタイムラグが数か月以上と大きく、現在までに一部の検査項目が返ってきているものの、費用が請求されていないものがあるため。初発患者も、その後に治療抵抗性に進展する可能性があるため、サンプリング対象に含め、サンプリングの効率を上げる。また、新潟大学精神科関連施設にサンプリングの協力を依頼して、サンプリング数を増やし、次年度使用額を利用して、自己抗体価、サイトカイン値、MMP-9、TIMP-1を測定する予定である。関連病院に協力を依頼して疾患群、健常群のサンプリング数を増やし、平成27年度に次年度使用額を利用して、自己抗体価、サイトカイン値、MMP-9、TIMP-1を測定する予定である。
放射線が細胞競合に及ぼす影響をラット乳腺培養系で評価する

正常な細胞集団中の異常な細胞が選択的に排除される細胞競合現象は、がん抑制に関与している可能性が示唆されたことで注目を浴びている。乳腺は放射線発がん感受性であるが、ラット乳がんのリスクは低線量率ではかなり低くなる。そこで本研究では、ラット乳腺細胞を用いた培養系で、細胞競合現象を観察・解析する技術を確立し、放射線と細胞競合の関連に関する新しい知見を得ることを目指す。