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「越境作家」における文化との交渉――リービ英雄、多和田葉子、水村美苗を中心に

本年度の研究においては、学会発表、学術誌への論文投稿を通じて、今までの研究で得たリービ英雄の文学に関する知見を公開し、またドイツ・ハンブルクでの現地調査を通じて、多和田葉子の文学に対する理解を深めることができた。同10月12日から2019年2月9日までの間、ドイツ・ハンブルクのハンブルク大学を中心に、多和田葉子の文学をめぐる現地調査を行った。多和田が82年から2006年まで拠点とし、創作において脚色するハンブルクで資料を収集する他、その脚色の方法や、ドイツ・欧文脈におけるYoko Tawadaと日本における多和田葉子との間の非対称性を実践的に考察することもできた。この現地調査を踏まえ、2019年3月16日に、日本国際教養学会第8回全国大会(於兵庫県立大学)にて、`Visiting Yoko Tawada's Hamburg: An Attempt at “Border-Crossing" Literary Research'と題された発表を行った。本研究の計画においては、「多言語に立脚」することをその特色の一つとして述べている。本年度の研究において、リービ英雄の『万葉集』研究に関する口頭発表を日本語で行い、その3ヵ月後に同内容を踏まえた英語による論文を日本比較文学会の機関誌である『比較文学』に投稿したのは、そのような研究姿勢を模索する上での一つの結果であった。自伝的な作風を持つリービにおいて、英語を使用言語とする「ジャパノロジスト」としての過去は、作品やエッセイにおいて仄めかされ、その文学の魅力と地続きである独特な緊張感を生み出していると考えられる。実際にリービの『万葉集』研究に着目すると、「抒情」'lyricism'は重要な問題として現れるが、この問題は今まで取りあげられてこなかったことは英語と日本語との間の「言語の壁」と直接に関係するため、その観点から論じる必要を感じた。『比較文学』はフランス語・英語の論文も受理していることを考慮し、英語で執筆することにした。当論文で扱っている内容は、「母語」「第一言語」である英語であるからこそ執筆し得たものであり、かつ、リービをはじめとする「越境作家」を考える上で重要な問題であると考えられるが、英語で執筆することは当初の計画からの逸脱でもあり、深い反省を促した。ドイツ・ハンブルクにおいて多和田葉子の文学を考察する際、その著作が何語で書かれているかと、それについて得られた知見は何語で表現すべきかという問題に直面した。多和田のドイツで出版されている著作には日本語も多用され、二言語併用が徹底している。書かれている内容以上に、日本で出版されている作品とドイツで出版されている作品との間の非対称性が今まで論じられてこなかった重要な問題に思われるが、それを論じうる言葉を模索する課題が残っている。課題が大きいが、発表を実際に行えていることから、おおむね順調に進展していると考えられる。本年度において、多和田葉子の文学へ研究の射程を拡げた。このことは、リービ英雄の文学を相対化させる契機となりうると考えられるものの、日本語のみで創作活動を行っているリービに対し、ドイツ語と日本語の両言語でキャリアを築いている多和田の文学では、問題系がより複雑になる。本研究では引き続き、日本(語)で創作活動を行っている観点に重点を置く予定であるが、言語間において生成される意味とその意義をめぐる解釈も研究に取り入れる必要を感じている。2019年においては、計画通り、水村美苗の文学を扱う予定である。6月29日に、ヴェネツィア大学で開催されるThe 3rd East Asian Translation Studies Conference (EATS3)にて、水村の代表作である『日本語が亡びるとき:英語の世紀の中で』(2008)の英語訳(2015)を、水村自身の関与という観点から考察するポスター発表を行う予定である。この検討を通じて、英語読者・日本語読者に対しての作家の姿勢に光を当て、その理解を深めるとともに、国際的な場で他の研究者から意見を伺うことにより、本研究の言語使用の問題についても示唆が得られると考えられる。

自伝的な作風を持つリービにおいて、英語を使用言語とする「ジャパノロジスト」としての過去は、作品やエッセイにおいて仄めかされ、その文学の魅力と地続きである独特な緊張感を生み出していると考えられる。実際にリービの『万葉集』研究に着目すると、「抒情」'lyricism'は重要な問題として現れるが、この問題は今まで取りあげられてこなかったことは英語と日本語との間の「言語の壁」と直接に関係するため、その観点から論じる必要を感じた。『比較文学』はフランス語・英語の論文も受理していることを考慮し、英語で執筆することにした。当論文で扱っている内容は、「母語」「第一言語」である英語であるからこそ執筆し得たものであり、かつ、リービをはじめとする「越境作家」を考える上で重要な問題であると考えられるが、英語で執筆することは当初の計画からの逸脱でもあり、深い反省を促した。ドイツ・ハンブルクにおいて多和田葉子の文学を考察する際、その著作が何語で書かれているかと、それについて得られた知見は何語で表現すべきかという問題に直面した。多和田のドイツで出版されている著作には日本語も多用され、二言語併用が徹底している。書かれている内容以上に、日本で出版されている作品とドイツで出版されている作品との間の非対称性が今まで論じられてこなかった重要な問題に思われるが、それを論じうる言葉を模索する課題が残っている。課題が大きいが、発表を実際に行えていることから、おおむね順調に進展していると考えられる。本年度において、多和田葉子の文学へ研究の射程を拡げた。このことは、リービ英雄の文学を相対化させる契機となりうると考えられるものの、日本語のみで創作活動を行っているリービに対し、ドイツ語と日本語の両言語でキャリアを築いている多和田の文学では、問題系がより複雑になる。本研究では引き続き、日本(語)で創作活動を行っている観点に重点を置く予定であるが、言語間において生成される意味とその意義をめぐる解釈も研究に取り入れる必要を感じている。2019年においては、計画通り、水村美苗の文学を扱う予定である。6月29日に、ヴェネツィア大学で開催されるThe 3rd East Asian Translation Studies Conference (EATS3)にて、水村の代表作である『日本語が亡びるとき:英語の世紀の中で』(2008)の英語訳(2015)を、水村自身の関与という観点から考察するポスター発表を行う予定である。この検討を通じて、英語読者・日本語読者に対しての作家の姿勢に光を当て、その理解を深めるとともに、国際的な場で他の研究者から意見を伺うことにより、本研究の言語使用の問題についても示唆が得られると考えられる。
ePub3電子教科書の国際的な仕様策定と実現可能性の検証

本課題では、汎用性の高いePub電子教科書の仕様を検討し、またそのデバイスを用いて学習行動履歴を取得・分析する「学習履歴分析(Learning Analytics: LA)の研究を推進した。この結果、以下の研究を進めることができた。(1)教科書のページめくり情報の分析による学習者特性の推定、(2)アクティブ・ラーニングでの学生相互評価における採点タイミング分析による学習活動の形成的評価、(3)調べ学習における検索ワードや参照ページやタイミングの分析による活動の隘路分析、(4)ディスカッションにおける発言分析による貢献度の推定。26年度は電子教科書の技術仕様の状況調査と、研究の方向付けならびに基礎的な実装実験を行った。電子教科書の状況調査に関しては、IDPF/W3C/IMS GLCが策定を行っているEDUPUB仕様の議論に参加し、また、文部科学省が推進する電子教科書の仕様検討作業の委員として議論に参加した。さらに、総務省の実証事業に関する民間団体ICT Connect 21における技術標準化WGの座長を担当し、国内の様々な技術仕様を比較整理する立場となった。研究の方向付けとして、(1)既存の教師用指導書(朱書編)の内容を用いた自習用教科書の研究、(2)電子教科書リーダーソフトウェアに操作履歴取得機能を含める研究開発、の2種類を考案し、基礎的な実装実験を行った。平成27年度は、電子教科書を用いて学習した際の行動履歴を取得・分析し、学習者にフィードバックを行うLearning Analyticsについて研究を推進した。まず、教科書のページめくりの挙動を自動で検出し、パラメータ(学習者、日時、ページ番号)をサーバに自動送信する機能を開発した。これを用い、6080名が参加する6単元を対象として実験を行った。これにより取得した学習履歴を分析したところ、以下の知見を得た。(1)従来の授業運営では、教員が説明しているページを見ているのが「良い学習者」とみなされていたが、実験において教員の説明に従って教科書を閲覧する学習者は、必ずしも提出した課題が高評価なわけではない(統計的に有意でない)。(2)学習者によっては、授業の最初に当該単元のページを素早く一覧し、そののち教員の説明するページに戻るケースがある。これは学習者の学習スタイルである、内容全体を最初に俯瞰するWholistスタイルを反映しているという仮説を立てた。スタイルを推定するアンケート結果と照合した結果、5%有意には届かなかったが、10%水準で有意となった。(3)教科書の説明内容を補完する追加資料や発展問題を含み、学習者の意向によってこれらが閲覧できる、自習用の電子教科書を開発した。これを用いたグループと、従来の教科書のみを用いた学習者のグループの課題達成度を比較した結果、前者の達成度が5%水準で高水準であることがわかった。「研究実績の概要」にあるように、Learning Analyticsにテーマを絞り込み、その3テーマについて開発・実験・仮説検証を行った。平成28年度は前年度に続き、電子教科書を用いて学習した際の行動履歴を取得・分析し、学習者にフィードバックを行う「学習履歴分析(Learning Analytics)」についての研究を推進した。LMSなどサーバ側で取得できる情報を用いた分析は先行研究で多くなされているので、本研究では電子教科書などクライアント側で取得できる情報に注目した。27年度に行った「教科書のページめくり情報」の分析を引き続き行ったほか、アクティブラーニングでの学生相互評価における採点タイミングや評価、調べ学習における検索ワードや参照ページやそのタイミングなど、クライアント側でのみ取得できる情報取得の機能を開発し、その結果を分析する試みを進めた。「研究実績の概要」にあるように、Learning Analyticsにテーマを絞り、開発・実験・仮説検証を行った。独自性のある研究仮設を複数設定することができた。平成29年度は本課題の最終年度のため、電子教科書が持ちうる機能を整理した。特に、学習者各自が持つタブレットPCなどのデバイスを用いて学習行動履歴を取得・分析し、学習者にフィードバックを行う「学習履歴分析(Learning Analytics: LA)についての研究を推進した。従来から、LMSなどサーバ側で取得できる情報を用いたLAは、多くの先行研究がある。これに対し、学習者が持つデバイスを用いて活動情報を収集するLAはMultimodal LAもしくはBehavioral LAと呼ばれ、まだ研究途上の段階である。国際会議LAKにおいても、ここ数年セッションが成立する程度の研究発表しかなされていない。本課題では、脈拍や視線移動などを取得する専用かつ高価なデバイスを用いるのではなく、タブレットPCなど、教育現場で今後導入されるであろうデバイスを用いたMultimodal LAに着目して研究を進めた。(1)教科書のページめくり情報の分析による学習者特性の推定、(2)アクティブラーニングでの学生相互評価における採点タイミング分析による学習活動の形成的評価、(3)調べ学習における検索ワードや参照ページやタイミングの分析による学習活動の隘路分析、(4)学生相互プレゼンテーションやグループディスカッションにおける発言分析による貢献度の推定。これらにより、教員の状況把握が難しいとされるアクティブ・ラーニングにおけるMultimodal LAの適用可能性を示すことができた。今後アクティブ・ラーニングが教育現場に展開される際に、その活動設計や教員の状況把握を支援する意味で、有効性のある研究であると考える。

(1)教科書のページめくり情報の分析による学習者特性の推定、(2)アクティブ・ラーニングでの学生相互評価における採点タイミング分析による学習活動の形成的評価、(3)調べ学習における検索ワードや参照ページやタイミングの分析による活動の隘路分析、(4)ディスカッションにおける発言分析による貢献度の推定。研究の方向付けが確定し、大規模実験に向けた実装が進む見通しを得た。また、技術仕様を議論する各種団体に参加し、仕様やその策定状況の客観的な比較ができる環境が整った。28年度は、引き続きLearning Analyticsをテーマとしたい。また、学習者が獲得した個別情報ではなく、応用や批判といったスキルの獲得度合いの測定方法を、Learning Analyticsの観点から掘り下げて検討していきたい。29年度は本研究の最終年度であり、いままでの研究成果を総括・整理するとともに、研究を次のステージに進めるための課題を整理し、その技術的な実現可能性を検討していきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育工学今後は大規模実験に耐える機能実装を行い、対照実験を行い、研究の仮説を検証する。国際会議における発表が1回キャンセルとなったため、次年度に繰り越すこととした。27年度に海外での研究発表が多くなると予想されるため。国際会議発表の旅費に充当する予定である。主に海外での研究発表に使用する。
英語コミュニケーション活動における相互行為と協同的な学習過程に関する研究

本研究の目的は,日本人学習者が協同的な学習における他者との相互作用(ピア・フィードバック)を通して英語のスピーキングとライティング能力を向上させ,新たに獲得した語や文法を実際に使用できるようになる相互行為の過程において,どのようなメカニズムが働いているかを質的分析によって解明することである。結果として,協同的学習グループでは,学習の関連する主体的・対話的な話し合いが多く,深い学びに繋がっていたようである。また,非学習関連会話も少なかった。本年度は,協同学習を取り入れたプロセス・ライティングに基づく英語ライティングに関するデータの分析を行った。大学1年生34名(協同学習グループ17名,伝統的学習グループ17名)を対象に,学習者の英語ライティング能力(流暢性,正確性,複雑性および全体的な評価)が,伝統的なグループ活動と比べて違いがあるのか,さらに,トリートメント後の自己評価において両群に違いがあるのかを分析した。トリートメントとして,2回の授業である1つのテーマについての英作文を4人グループのピア・レビューを通して書いた(6週にわたり3つの英作文を作成)。協同学習グループでは,Johnson et al.(2002)の協同学習の基本的構成要素を組み込んだが,伝統的学習グループには「協調の技能」等,小集団対人技能の指導はなく,また目標設定と振り返りにおけるシェアリングも設定しなかった。トリートメントの効果を検証するために6回の活動の前後にライティング・テストとアンケートを行った。結果として,流暢性は,協同学習グループの方が伸びる傾向があった。しかしながら,正確性と複雑性に関しては,両グループに大きな差はなかった。流暢性を伸ばそうとした結果,正確性と複雑性が伸びなかったのではないか。全体的な評価(内容,構成,語彙等)では,協同学習グループの方が伝統的学習グループより評価が高い傾向があった。また,トリートメント後の自己評価における自由記述をテキスト・マイニング(キーワードの頻度)によって分析した結果,「英語ライティング能力に関して」と「ライティング活動(下書きと清書)に関して」は両群に大きな違いはないが,「目標設定,振り返り,アイディアマップに関して」「ピア・レビュー(学び合い)に関して」「授業全体と授業以外に関して」においては協同学習グループの方が効果的であったことを示す語の頻度が高かった。本年度は,協同学習を取り入れた英語スピーキング活動とプロセス・ライティングに基づく英語ライティング活動に関する効果(「協同効果」「個人思考」「互恵懸念」からなる「協同作業認識尺度」および「英語学習への意欲や態度」や「社会的対人関係」など)の最終まとめを行い,その実践への示唆と合わせて国内の学会で発表した(全国英語教育学会および英語授業研究学会)。また,協同学習を取り入れた英語プロセス・ライティング活動において気づいたこと(書けなかった英語表現や文法の誤り等)に対して行ったピア・フィードバック時の「相互行為」を書き起こし,そのプロトコル作成した(最終チェックは今後)。さらに,協同学習を取り入れた英語スピーキング活動としてのインフォメーション・ギャップ・タスク活動(絵の間違い探し)において気づいたこと(言えなかった英語表現や文法の誤り等)に対して行ったピア・フィードバック時の「相互行為」を書き起こし,そのプロトコルも作成した(最終チェックは今後)。スピーキング活動後のピア・フィードバック時の「相互行為」に関しては,5グループ中1グループを抽出し,4人のピア・フィードバック時のグループ内談話プロトコルに基づき,誰のどのような発話が後の他者の英語語彙や文法の学びを深め(建設的相互作用),後のスピーチ・パフォーマンスに具現化されたかを分析した(結果を国際応用言語学会で発表予定であったが,事情によりキャンセルとなった)。本研究の目的は,日本人学習者が協同学習による他者との相互作用を通して英語のスピーキングとライティング能力を向上させ、新たに獲得した語や文法を実際に使用できるようになる過程において、ピア・フィードバックにおけるどのような相互行為が学習と結びついていくのかを明らかにすることである。2015年度は,英語プロセス・ライティング活動において気づいたこと等(書けなかった英語表現や文法の誤り等)に対して行ったピア・フィードバック時の相互行為を書き起こし(プロトコル作成),質的に分析した。分析は,(1)英語熟達度の視点からのグループ内談話,および(2)協同的(あるいは排他的)相互作用(人間関係や役割)と建設的相互作用(自他の認知的活動)を用いたグループ内談話において行われた。結果として,特に,協同学習グループにおいては,伝統的学習グループよりも建設的相互作用がより多く観察された。これらの成果は,中部地区英語教育学会(2015年6月,和歌山大学),全国英語教育学会(2015年8月,熊本学園大学)および国際協同教育学会(2015年10月,University College Lillebaelt,デンマーク)において口頭発表した。また,本研究の成果に基づく実際の指導方法や教材について小学校・中学校・高等学校の教員を対象とした校内外の研修会,公開講座およびワークショップ等において積極的に紹介し,体験をしてもらった。当初,ピア・フィードバック時の相互行為を書き起こし(プロトコル作成)と質的分析は,2015年度までにライティングとスピーキングの両方において終える予定であったが,ライティングにおいてもスピーキングにおいても,すべての相互作用データを分析するまでには至っておらず,一部のデータの質的分析が遅れている。また,英語スピーキング流暢性(発話数など)・正確性(誤りのないAS-unitの割合)・複雑性(語彙的・統語的)の伸長に関する分析結果を学会発表することができなかった。

本研究の目的は,日本人学習者が協同学習による他者との相互作用を通して英語のスピーキングとライティング能力を向上させ、新たに獲得した語や文法を実際に使用できるようになる過程において、ピア・フィードバックにおけるどのような相互行為が学習と結びついていくのかを明らかにすることである。2016年度は,Johnson, Johnson & Holubec (2002)による協同学習の基本的構成要素(互恵的相互依存,目標と責任,対人的技能への認識等)を組み込んだ「信頼に基づく協同学習」によるペア(協同学習群)と単なるペア(グループ学習群)の英語スピーキング活動後の英語スピーキングの流暢さに関して比較検討を行った。結果と両群とも向上したが,協同学習群のほうがより伸びた下位項目もあった。これらの研究成果は,全国英語教育学会(2016年8月,獨協大学)およびCLaSIC 2016(2016年12月,国立シンガポール大学語学センター主催の外国語教育に関する国際学会)において口頭発表した。また,本研究における英語スピーキング能力とライティング能力の伸長に関する総合的な研究結果は,日本教育カウンセリング学会(2016年5月)と外国語教育メディア学会(2016年8月)のシンポジウムおよび中部地区英語教育学会(2016年6月)の課題別討論会で発表した。さらに,本研究の成果に基づく実際の指導方法や教材について小学校・中学校・高等学校の教員を対象とした校内外の研修会,公開講座およびワークショップ等において積極的に紹介し,体験をしてもらった。本研究の目的は,日本人学習者が協同的な学習における他者との相互作用(ピア・フィードバック)を通して英語のスピーキングとライティング能力を向上させ,新たに獲得した語や文法を実際に使用できるようになる相互行為の過程において,どのようなメカニズムが働いているかを質的分析によって解明することである。結果として,協同的学習グループでは,学習の関連する主体的・対話的な話し合いが多く,深い学びに繋がっていたようである。また,非学習関連会話も少なかった。本年度は,当初,英語スピーキング・データの量的分析の最終チェックと英語スピーキング活動のピア・フィードバック時における「相互行為」のプロトコルの作成(書き起こし)と質的分析,および英語ライティング活動のピア・フィードバック時における「相互行為」のプロトコルの作成(書き起こし)と質的分析を行う予定であった。しかしながら,データ分析補助者の確保に困難を生じ,英語スピーキングと英語ライティングの質的分析に用いるプロトコルの作成までは進んだが(最終チェックが済んでいないデータもまだあるが),質的分析においては英語スピーキング・データの一部しか行うことが出来なかった。英語ライティング・データの質的分析は来年度が主であるが,英語スピーキング・データの質的分析が全て終わらなかった。従って,「やや遅れている」と自己評価した。(1)学習者(33名)の英語スピーキングにおける流暢性(発話数など)・正確性(誤りのないAS-unitの割合)
液体アルゴンカロリメータを用いた1GeV/n重イオンの核種弁別法

本研究は,高エネルギー重イオンのエネルギーを測定精度と核種弁別能を調べるために,光電離現象を利用した液体アルゴンカロリメータの性能を検証することを目的としている。そのために光電離用のアレンを添加した液体アルゴンカロリメータの重イオンに対する応答を調べた。重イオンビームの照射は放医研HIMACで行った。カロリメータ電極は幾何学的精度を上げた薄いG10板を連ねる多重平行平板電離箱の構造とした。また粒子の通過位置を測定して散乱の影響を調べるために,電極の一部をストリップによる位置有感型とし,外部の位置有感型シリコン検出器とともに入射粒子の飛跡も測定した。使用ビームは500650MeV/nのNe,Ar及びFeイオンで,ビーム強度は100200counts per spillである。電離箱では残留陽イオンの空間電荷のために信号が変化する。通常,HIMACビームのスピル内の時間構造は一様ではない。この構造をできるだけ一様にするとともに,入射粒子毎の時間間隔を記録して事象を選択することによりこの影響を最小限に押さえた。アレン添加により,電子・イオン対の再結合が減るため,信号が大きくなりエネルギー損失の分解能も向上したが,まだ計算の期待値より悪い。この傾向は入射粒子の散乱方向を選択しても変わらず,散乱が主原因ではないことを示している。このことは液体の密度揺らぎなどの他の要因を考慮する必要性を示唆している。入射粒子の飛程に対応する電離箱セルとその一つ前のセルの信号との相関から入射粒子の元素弁別ははっきり可能であることがわかったが,同位体の弁別は微妙なところであり,今後の詳細な解析により明らかにする。本研究の目的は,液体アルゴン重イオンカロリメータの試験機を製作して,その性能の評価を行うことである。そのために,重イオンの入射から信号の取得までを可能な限りの全ての過程を考慮したシミュレーションを行い,それぞれの過程のカロリメータの性能,特に核種弁別能への影響を明らかにした。さらに核種弁別に最適な大きさ,形状の試験機を設計・製作した。シミュレーションは,重イオンの入射から信号取得までの物理過程を考慮したプログラムを開発し,実際に計算を行った。最終的に考慮した主な過程は,重イオンのエネルギー損失とその揺らぎ,液体アルゴン原子の電離及び励起,電子・イオン対の再結合,シンチレーション光の発生と消光(クエンチング),添加分子の光電離,電子の移動,不純物への電子付着,電極への誘起電荷等である。その結果,特に重イオンのエネルギー損失の揺らぎが従来の実験結果とシミュレーションで違いがあることが明らかになった。そこで試験機ではこの点に重点をおいて設計を進めた。カロリメータ容器は直径16cm(有効直径8cm),長さ40cmの横長の円筒形とし,これを断熱用の真空層が取り囲む構造とした。円筒の片端には重イオン入射用の薄い窓を取り付けた。カロリメータの電極としては,最終的には薄いG10(ガラスエポキシ樹脂)板に銅箔を張ったものを電気的に絶縁しながらタワー状に組み上げたもの考えているが,今回はまず試験的に厚めの金属板を数枚並べて幾何学的精度を上げた構造にした。さらに散乱の影響を調べるために,粒子の通過位置を測定できるように電極の一部をストリップ方式による位置有感型とした。電極間隔は5mmとした。今後,試験機の動作テストを経て,ビーム実験を行い,シミュレーションの結果と比較を行う予定である。

本研究は,1GeV/n程度の高エネルギー重イオンのエネルギーを正確に測定するとともにその核種を弁別するために光電離現象を利用した液体アルゴン力口リメータが適していることを示し,その性能を実証することを目的としている。今年度は,シミュレーション計算から得られた結果をもとに昨年度に製作したテスト用のプロトタイプ・力ロリメータに純粋液体アルゴンを充填して放射線医学総合研所HIMACの重イオンビームを照射し,基本性能を調べた。カロリメータ容器は直径16cm(有効直径8cm),長さ40cmの横長の円筒形で,これを断熱用の真空層が取り囲む構造である。円筒の片端には重イオン入射用の薄い窓が取り付けられている。重イオンのエネルギー損失測定の分解能を調べるために,厚めの金属板を数枚並べて幾何学的精度を上げた構造にした。また散乱の影響を調べるために,粒子の通過位置を測定できるように電極の一部をストリップ方式による位置有感型とした。電極間隔5mmである。使用した重イオンビームは600MeV/n Ne,650McV/n Ar及び500McV/n Feである。ビーム強度は通常100200counts perspillで行い,さらにビーム強度に対するエネルギー分解能の変化も調べた。主にビーム入射窓の直後に置かれた単一ギャップの電離箱(CHl)とそのすぐ後ろにある二つのギャップを連結した電離箱(CH2)を用い,印加電場に対する電荷収率とエネルギー分解能を測定した。電場強度の増加とともに,電荷収率は増加し,エネルギー分解能は改善されるが,純粋液体アルゴンでは生成された電子ー陽イオンの再結合が大きく,電荷収率と分解能を決めている。テスト検出器の性能が明らかになったので,今後光電離ガスを加えることにより収率,分解能ともに改善されると思われる。本研究は,高エネルギー重イオンのエネルギーを測定精度と核種弁別能を調べるために,光電離現象を利用した液体アルゴンカロリメータの性能を検証することを目的としている。そのために光電離用のアレンを添加した液体アルゴンカロリメータの重イオンに対する応答を調べた。重イオンビームの照射は放医研HIMACで行った。カロリメータ電極は幾何学的精度を上げた薄いG10板を連ねる多重平行平板電離箱の構造とした。また粒子の通過位置を測定して散乱の影響を調べるために,電極の一部をストリップによる位置有感型とし,外部の位置有感型シリコン検出器とともに入射粒子の飛跡も測定した。使用ビームは500650MeV/nのNe,Ar及びFeイオンで,ビーム強度は100200counts per spillである。電離箱では残留陽イオンの空間電荷のために信号が変化する。通常,HIMACビームのスピル内の時間構造は一様ではない。この構造をできるだけ一様にするとともに,入射粒子毎の時間間隔を記録して事象を選択することによりこの影響を最小限に押さえた。アレン添加により,電子・イオン対の再結合が減るため,信号が大きくなりエネルギー損失の分解能も向上したが,まだ計算の期待値より悪い。この傾向は入射粒子の散乱方向を選択しても変わらず,散乱が主原因ではないことを示している。このことは液体の密度揺らぎなどの他の要因を考慮する必要性を示唆している。入射粒子の飛程に対応する電離箱セルとその一つ前のセルの信号との相関から入射粒子の元素弁別ははっきり可能であることがわかったが,同位体の弁別は微妙なところであり,今後の詳細な解析により明らかにする。
SATソルバを利用した論理診断手法とLSI設計変更コスト削減への応用

SATソルバを用いて論理回路に含まれる論理設計誤りを自動的に修正する論理診断手法を考案・実現するとともに,それに基づいてLSIに対する設計変更要求に対して最小限の修正で対応することを可能とする論理再合成手法を考案・実現した。診断対象回路の部分回路に対して修正を繰り返すことで,より大きな回路に含まれる多くの設計変更に対応する解を求めることが可能となり,設計変更コスト削減に大きな効果が得られた。(1)論理診断処理のSAT問題による定式化とSATソルバを用いた論理診断手法の考案・実現本研究の核心部分である論理診断処理に関して,新たに充足可能性(SAT)問題による定式化を行った。従来はBDD(二分決定グラフ)によって表現された論理関数に基づいて行っていた修正解の適合性判定処理を,定式化された充足可能性問題を解くSATソルバを用いて実現可能となるように工夫した。より具体的には,SATソルバを適用するために,AND,OR等の論理関数演算に関して従来のBDDのように直接演算処理を呼び出す形ではなく,一旦その演算を含んだCNF式を生成してから,充足可能性判定によって論理診断処理が行えるような手法を考案した。(2)設計変更に対応した論理再合成部作成(1)SATソルバを用いた論理診断手法の考案と改良論理診断処理に関して,充足可能性(SAT)問題による定式化の成果をもとに,充足可能性問題を解くSATソルバを用いて実現可能とする手法について,未対応部分に対する手法の考案と実現を行った。さらに,処理時間短縮と多様な修正解を得ることを目的として,充足可能性問題としての定式化方法や,SATソルバに与えるCNF式記述方法について改良を加えた。(2)マスク再利用部作成マスク製造後の設計変更に対して,再設計コストの削減を目的として,マスクを再利用する手法を考案した。チップ上にあらかじめ埋め込まれている余剰セルを用いて回路修正を行うことで,配置用のマスク,すなわち拡散層やポリシリコン層の形成に用いるマスクの再利用を実現した。さらに,余剰セルに関して,種類,個数,チップ上の挿入位置に関する検討を行うことで,論理再合成システムをより実用的なものとした。(1)SATソルバを用いた論理診断手法の改良前年度までに考案・実現したSATソルバを用いた論理診断手法に関して,処理時間短縮を主たる目的として,部分回路に対する診断を繰り返すことで,診断対象回路全体の修正を実現する手法を考案・実現した。ゲート数3,51321,061の4種類のベンチマーク回路に対して,それぞれ4,6,8,10箇所の素子機能誤りを無作為に挿入した回路を各50ずつ,合計4×4×5=80例について実験を行った。その結果,従来手法では80例中10例に対してしか修正解が得られなかったが,改良した提案手法では,54例について修正解を求めることが可能となり,新たに従来法では対応不可能であった44例の回路について修正解を求める事が可能となった。従来手法,提案手法ともに修正解を求めることが可能となった回路例についても,処理時間を1/21/8程度に短縮する効果を確認した。(2)提案手法の評価と研究成果発表開発した実験システムを用いた設計実験,ならびに実態調査によって得られた実際の設計誤りや設計変更に関する記録をもとに,種々の回路に対する設計誤りの自動診断・修正能力を評価した。その結果,SATソルバを用いることで,従来のBDDによる手法では扱えなかった2万ゲート規模の回路に対する論理診断が行えることを確認した。通常,実際に設計された順序回路から抽出した組合せ回路の規模は,概ね数千ゲート程度であり,実用に耐えうることを確認した。
金属酸化物薄膜のナノ爆発による金属ナノ微粒子3次元配列構造作製と特性解析

金属酸化物薄膜のレーザー光照射によるナノ爆発を微細加工方法として応用した、金属ナノ微粒子の3次元配列構造の高速度作製方法確立と本構造を利用した光学素子実現を最終目標として研究を行った。H15年度は、酸化白金層と相変化膜の多層膜構造で、ナノ爆発で形成されるピットサイズ等とレーザー光の焦点位置の関係について解析し、ピット形成では酸化白金層の到達温度が重要であり、多層膜方向での光強度分布より温度感受性が高いため、焦点位置を数百nm以内で制御する必要があることがわかった。これは、3次元構造体を焦点位置の調整のみで行えることを示している。また、150nmのピット形成の条件を確認した。また、本科研費で導入した光デバイスシミュレーターを用い、ZnS-SiO2膜中に空洞ピット(270nm)を形成することで、波長800nm付近のフォトニック結晶が形成できることを確認した。また、ナノ金属微粒子を含むピットの2次元構造で、反射型の偏光素子ができることをシミュレーションで確認した。H16年度は、本科研費で導入したナノメートル制御の精密駆動装置をレーザー描画装置(波長405nm、NA 0.9)に組み込み、準静的に構造作製を行った。本装置で、100μm角エリアでのピット形成はできたが、レーザー光の集光度が収差等の影響で設計値どおりにならず、ピットサイズが400nmを越えてしまった。今後、光学性能を向上させ、目的の光学デバイス作製を進めたい。また、本ナノ構造をマスク層として用い、ドライエッチングで微細構造を基板に転写する方法を評価し、高アスペクト比で100nm以下のピットを大面積(直径12cm)に安定して形成できることを確認した。これらの結果から、提案した金属酸化物薄膜のナノ爆発を用いた微細ピット構造の加工技術は、十分確立できたと考える。本研究では、金属酸化物を含む多層膜構造にレーザー光を照射したときに生じるナノ爆発を微細加工方法として応用し、金属ナノ微粒子の3次元配列構造の高速度作製方法を確立し、本構造を利用した複合光学素子の実現を図ることを最終目的としている。本年度は、酸化白金層と相変化膜の多層膜構造(super-RENS構造)をサンプルに用い、集束レーザー光照射によるナノ爆発で形成される空洞ピットのサイズ等とレーザー光の焦点位置の関係について、サンプルの断面TEM写真を基に解析した。その結果、サンプルが6m/sの速度で移動する条件で、150nmのピットまで形成できることを確認した(レーザー光の変調:20MHz、レーザー光強度:+十数mW)。また、この時金属微粒子はさらに小さな径でピット内に分散していることがわかった。このピット形成には酸化白金層の到達温度の制御が重要であり、低すぎると爆発せず、高すぎると設計値以上のゼットが形成してしまう。また、多層膜に垂直な方向での温度分布は、入射レーザー光の強度分布よりも狭く、フォーカスを数百nm以内で制御する必要があることがわかった。この結果は、多層膜構造を設計することで、容易に3次元構造体を1つのレーザー系の焦点位置の調整で行えることを示している。形成できるピットサイズ等の条件を基に、本科研費によって導入した光デバイス解析装置を用いて、ガラス基板上に製膜した多層膜構造で得られる光学素子の設計を行った。ZnS-SiO2膜中に空洞ピット(270nm)を300nm間隔で形成することで、波長800nm付近の光に対するフォトニック結晶が形成でき、一部のピットを取り除くことで、T字導波路等を作り出せることを確かめた。

また、ナノ金属微粒子が分散しているピット列を並べた2次元構造で、近赤外域のワイヤーグリッド偏光子と同等の反射型の偏光素子が設計できることを確認した。本課題では、金属酸化物を含む多層膜構造にレーザー光を照射したときに生じるナノ爆発を微細加工方法として応用し、金属ナノ微粒子の3次元配列構造の高速度作製方法の確立し、本構造を利用した複合光学素子の実現を図ることを最終目的として、研究を行った。本年度は、昨年度の解析結果と基礎実験で得られたピット形成の条件を基に、本科研費によって導入したナノメートル制御の精密駆動装置を、既存のレーザー描画装置(波長405nm:青色半導体レーザー、NA 0.9:対物レンズ)の試料ステージの駆動部分に導入し、ナノピットパターン作製を行った。本装置を用いて、100μm角のエリアにピットを形成することはできたが、レーザー光の集束が収差等の影響で設計値どおりにならず、ピットサイズが400nmを越えてしまった。そのため、作製した光学素子の偏光特性等を測定したが、際だった特性を得ることは出来なかった。今後、装置性能を向上させ、目的の光学デバイスの作製を行ないたい。本研究では、前年度、加工対象を高速回転させた動的条件で100nm以下のナノ構造形成を達成し、今年度、静的環境下でのナノ構造の構築を確認した。これらのことから、本科研費を持ちたい研究で、提案した金属酸化物薄膜のナノ爆発を用いた微細ピット構造の加工技術は、十分確立することができたと考える。また、今年度は金属酸化物薄膜のナノ爆発でできた構造をマスク層として用いてドライエッチングの手法で微細構造を基板に転写する方法を、深い3次元構造を実現する加工法として評価した。その結果、アスペクト比が高い100nm以下のピット(200nm以下の間隔)が大面積(直径12cm)に安定して形成できることを確認した。また、これらの構造に金属膜や、金属微粒子を含んだ誘電体膜をスパッタ装置で製膜することで、光学素子として利用できると考えている。
音響特性が未知の物質の音速と膜厚の同時計測を可能とする次世代音響共鳴顕微鏡

導電性高分子膜は電解重合で形成されるが、その膜厚を成膜中に計測できれば、バイオ燃料電池等の、有機電子デバイスの製造性の向上に寄与できる。一方、細胞の積層状態(厚さ)を正確に計測できれば、細胞と外界との相互作用や刺激に対する細胞機能を解明できる可能性がある。これらの計測対象は、液中に存在し、音響特性が不均一かつ時間的に変動する点に特徴がある。また、数十μmの厚さが想定されるため、μmオーダーの分解能が要求される。従来技術である音響共鳴顕微鏡は、超音波を利用して膜厚の非破壊計測が可能であるものの、音速が既知であることが必須であるため、上記対象物の計測は不可能であった。そこで本研究では、音響物性が未知の物質を対象とし、液中での膜厚計測を目的として、音速と厚さの同時計測システムを開発する。今年度は、新しい音響共鳴顕微鏡を構築し、検証実験を進めることで、測定精度に関する理論的な考察を完成させた。また、測定対象としてiPS細胞が積層した基板を作る必要があるが、チタン基板上の任意の場所にヒトiPS細胞を固定する技術を確立した。音響共鳴現象の発現には水中計測における空気の層が必要である。そこで、非常に小さな領域に対して泡を付ける技術について検討した。半球レンズに対してパルスレーザを打ち込み、全反射させてエバネッセント光を励起する。その浸透深さは100数十nmである。このため、ボールレンズ上面に水を配置したとき、非常に浅い領域に対して局所的な加熱と蒸発および泡を発生させることができる。光線追跡によって複合光学系において焦点位置を確定し、パルスレーザのエネルギ80mW程度であれば、泡を発生させるときにボールレンズを破損させない条件を決定した。今年度は、音速と厚さの同時計測システムを開発し、計測精度や分解能についての検証を行った。また、試験片として、1 mm厚の鋼板上にエポキシ樹脂(公称音速は2300 m/s )が電着塗装されたものを用いた。本手法によりエポキシ樹脂薄膜の音速と膜厚を同時に計測した。また、水中計測における空気の層を形成するために、非常に小さな領域に対して泡を発生させる技術について検討した。光路追跡とレーザ照射実験により、安定に稼働する光学装置を立ち上げることができた。レーザ顕微鏡で試験片の断面を観察し、新手法による計測結果と比較した。本手法による膜厚計測結果は、レーザ顕微鏡による断面観察と比較して誤差1 μm程度であり、良好な精度で膜厚計測ができていることがわかった。エポキシ樹脂薄膜の膜厚計測から、本手法で得られた膜厚はレーザ顕微鏡による断面観察結果と非常に良い一致を見せた。音響特性が均一ではなく、なおかつ音速が未知である導電性高分子薄膜やヒトiPS細胞のような計測対象であっても、溶液中における音速と膜厚の同時計測によってその厚さが計測可能であることを示す。引き続き音響共鳴現象を利用した周波数解析と反射超音波の時間計測を組み合わせることで、音速と膜厚の同時計測を可能にする方法を検証する。エバネッセント光による微小な泡の発生機構を構築できたので、泡の発生実験によって。所望の位置に制御性良く泡を付着させるための条件を検討してゆく。一方、エポキシ樹脂薄膜の膜厚計測からは、本手法で得られた膜厚はレーザ顕微鏡による断面観察結果と非常に良い一致を見せた。今後、音響特性が均一ではなく、なおかつ音速が未知である導電性高分子薄膜やヒトiPS細胞のような計測対象であっても、溶液中における音速と膜厚の同時計測によってその厚さが計測可能であることを示す。また、超音波の反射波形には、薄膜表面での反射波と薄膜ー基板の境界からの反射波が混合していると考えられ、それが測定誤差につながっていると考えられる。この現象を踏まえて、現在の装置構成の測定限界および分解能についての考察を深める。現在、超音波の周波数解析と時間計測を組み合わせる新しい計測方法を3通り考案しており、そのうちの2方式について、検証実験に成功した。今年度は、音速と厚さの同時計測システムを開発し、計測精度や分解能について理論的および実験的な検証を行った。

水浸式の超音波探触子を利用して、音響共鳴現象における周波数解析と超音波の伝播時間計測を組み合わせることで、金属基板上の薄膜の音速と膜厚の同時計測を可能にする方法を確認した。まず、薄膜付きの金属基板を水中に置き、超音波の反射波を計測する。薄膜を下側に向けて配置し、薄膜下部に空気の層をつける。このとき音響共鳴現象が発現し、周波数解析により、スペクトルの極小値である共鳴周波数fr = vd/4dが得られる。次に、基板を上下逆にして膜の有る箇所と無い箇所を計測すると、その時間差tは、t = 2d/vw - 2d/vdとなる。水中の音速値vwが既知のとき、2つの実測値(fr, t )と2つの式( fr = vd/4d, t = 2d/vw -2d/vd )から音速vdと膜厚dを同時に求めることができる。インサイト社の超音波画像処理装置を用いて、公称周波数75 MHzの水浸式超音波探触子をXYZステージで移動可能にした。試験片として、1 mm厚の鋼板上にエポキシ樹脂(公称音速は2300 m/s )が電着塗装されたものを用いた。また、その公称膜厚は10、15、20、25 μmの4種類である。水の音速をvw = 1480 m/sとして、エポキシ樹脂薄膜の音速と膜厚を同時に計測した。また、レーザ顕微鏡で試験片の断面を観察し、新手法による計測結果と比較した。本手法による膜厚計測結果は、レーザ顕微鏡による断面観察と比較して誤差1 μm程度であり、良好な精度で膜厚計測ができていることがわかった。また、測定対象としてiPS細胞が積層した基板を作成する検討を行い、チタン基板上の任意の場所にヒトiPS細胞を固定する技術を確立した。従来技術である音響共鳴顕微鏡は、超音波を利用して膜厚の非破壊計測が可能であるものの、音速が既知であることが必須であった。そのため、音響物性が未知の物質を対象として、液中での非接触・非破壊・非侵襲による音速と厚さの同時計測手法を開発している。薄膜付きの金属基板を、薄膜を下側に向けて水中に置き、超音波の反射波を計測する。このとき、音響共鳴現象を強く発現させるために、薄膜下部に空気の層をつける。すると、周波数解析により、スペクトルの極小値である共鳴周波数が得られる。次に基板を上下逆にして膜の有る箇所と無い箇所を計測すると、その時間差は膜厚と音速の式で表わすことができる。水中の音速値が既知のとき、これらの実測値から音速と膜厚を同時に求めることができる。しかしながらこの手法では、共鳴周波数を得る過程と薄膜の有/無箇所での時間計測を行う過程で、基板を上下に配置し直す必要があるため、より広い意味での薄膜材料の膜厚計測には適さないという欠点があった。例えば重合中の導電性高分子薄膜の膜厚の増加や、細胞などの生体材料が周囲環境に刺激を受けて分化し形状変化や質的変化をしている状況をリアルタイムに計測することには適用できないという問題があった。そこで、薄膜付きの金属基板を上側に向けたままで共鳴周波数と時間差を計測する手法に取り組んだ。また、従来の超音波計測では固体接触式、液浸式、レーザ超音波などを利用したものが主流となっているが、その分解能は高々1μmが現状である。特にレーザ超音波法では光の回折限界によって分解能の向上が頭打ちになる。そこでより高分解能な超音波計測を行うために、近接場光を利用した超音波計測手法の確立にも取り組んだ。
心筋における弛緩特性、細胞内Ca^<2+>、筋小胞体Ca^<2+>-ATPase.発現の相関

本研究の目的は、肥大心筋細胞において、細胞内Ca^<2+>動態(Ca^<2+>ハンドリング)の変化とCa^<2+>ハンドリングに関与するタンパク質の発現レベルの変化とを対比することであった。ニワトリ胚由来の培養心室筋細胞に10%牛胎児血清(FCS)を投与し(24時間あるいは48時間)、in vitroの肥大心筋モデル(蛋白含量、RNA含量、細胞表面積が25-40%増加したが、細胞数は不変)を作製した。Ca^<2+>indicatordyeであるindo-1を用いて測定したCa^<2+>transientに関しては、コントロールの細胞に比して、肥大心筋細胞においてはpeak systolic Ca^<2+>濃度は有意に低下し(コントロール群:950±142nM、肥大群:753±103nM、p<0.05、n=4)、Ca^<2+> transientの減衰速度(T_<1/2>)は有意に延長していた(コントロール群:132±12ms、肥大群:163±7ms、p<0.05、n=4)が、これらの変化は筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseの阻害薬であるthapsigargin投与時の変化と類似していた。RNAブロット解析により求めた筋小胞体Ca^<2+>-ATPase mRNA並びに細胞膜のNa^+-Ca^<2+>exchanger mRNAの発現レベルはともに、肥大群においてコントロール群のそれぞれ41.8±3.8%、35.0±4.3%に低下しており、(それぞれp<0.05、n=4)、上述したCa^<2+> transientの減衰速度の低下にはこれらの蛋白質の発現レベルの低下が関与している可能性が示唆された。さらに、細胞外液のNa^+濃度を0とし、caffeineを投与した際の細胞内Ca^<2+>濃度低下後の定常レベルは肥大群に比べてコントロール群の方が有意に高かった(コントロール群:806±129 nM、肥大群:338±30 nM、p<0.05、n=4)が、両者の差はverapamilの追加投与により消失下(282±35 vs 294±33 nM)。この所見は、細胞膜Ca^<2+>-ATPaseの阻害薬であるvanadateを前投与した場合にも観察された。これらのデータより、肥大心筋細胞のおいては、細胞膜の電位依存性Ca^<2+>チャンネルの発現レベルも低下していることが推定された。本研究の目的は,心筋の弛緩特性,細胞内Ca^<2+>濃度,筋小胞体Ca^<2+>ーATPaseの発現を細胞レベルで定量的に対比することにあった。

特に本年度は,(1)ニワトリ胚由来の培養心筋細胞を用いたin vitro心筋肥大モデルの確立,(2)成動物より心筋細胞を単離する方法の確立,(3)培養ならびに単離心筋細胞における,細胞内Ca^<2+>濃度および細胞運動計測法の確立,(4)分子生物学用実験設備の拡充,等を目標とした。以下,本年度の実績を要約して示す。(1)in vitro心筋細胞肥大モデル:ニワトリ胚由来の培養心筋細胞を2日間無血清培地にて培養した後,1020%胎仔牛血清投与下でさらに2日間培養を行った。その結果,Munro法により求めた全RNA含量は,対照群(無血清培地で引きつづき培養)に比して,100%以上増加した。今後は,さらにDNA含量,タンパク含量,細胞表面積の変化について検討を行う予定である。また,bFGF等の純粋な成長因子の効果も検討する。(2)心筋細胞の単離:成ラットおよびモルモットより,Ca^<2+>抵抗性の心筋細胞を単離することに成功した。今後は,心筋症ハムスタ-より,心筋細胞の単離を試みる予定である。(3)心筋細胞内Ca^<2+>動態および細胞運動の計測:培養ならびに単離心筋細胞において,indoー1を用いた細胞内Ca^<2+>濃度の測定と,motion decectorを用いた細胞運動の解析を同時に行った。細胞内Ca^<2+>シグナルのdecayは,胎仔牛血清投与後24時間の培養心筋細胞において,対照群(無血清培地のみで培養)に比して有意に遅延していた。本研究の目的は、細胞レベルにおいて、心筋の弛緩特性、細胞内Ca^<2+>濃度、筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseの発現レベルを対比することであった。本年度は主に、ニワトリ胚由来の培養心室筋細胞を用いて、血清刺激により肥大モデルを作成し、1.心筋細胞肥大の程度の定量化、2.細胞内Ca^<2+>濃度の測定とその時間的変化の解析、3.RNAブロット法による筋小胞体Ca^<2+>-ATPase遺伝子の発現レベルの定量化を行った。以下、本年度の実績の概要を示す。1.心筋肥大モデル:10日目ニワトリ胚の心室より心筋細胞を単離し、少なくとも48時間無血清培地にて培養後、10%牛胎児血清にて刺激した。血清刺激された心筋細胞においては、対照群に比して、RNA含量(40±8vs32±7μg/dish)、タンパク含量(1522±166vs1193±151μg/dish)、細胞表面積(1467±224vs1025±128μm^2)の有意の増加を認めたが、細胞数には有意の変化がなく、心筋細胞肥大(細胞分裂を伴わない細胞の増大)を惹起されたことが明らかとなった(肥大群)。2.細胞内Ca^<2+>濃度の測定:Ca^<2+> indicatorであるindo-1を用いて細胞内Ca^<2+>濃度の時間的変化(Ca^<2+> transient)を測定した。肥大群と対照群において、収縮期最大および拡張終期Ca^<2+>濃度には差を認めなかったが、Ca^<2+>transient減衰の指標であるT1/2(収縮期最大Ca^<2+>濃度の時相から、収縮期Ca^<2+>濃度の増加分の1/2だけ減衰するのに要する時間)は、肥大群において有意に延長しており(163±7vs132±12msec)、筋小胞体によるCa^<2+>取り込み速度(または細胞外へのCa^<2+>排出速度)が低下していることが示唆された。
新規NK変異マウスを用いたNK細胞のネガティブレセプターの検索

本研究では、NK細胞に異常をきたすマウスC57BL/6nkd/nkd(以下nkdマウス)由来のNK細胞を用いて新規NKレセプターの検索を行った。その結果NK細胞の細胞傷害活性を修飾するモノクローナル抗体Yuri3を樹立した。Yuri3抗体が認識する抗原の発現分布をFACSを用いて解析した結果、Yuri3抗原は脾臓、骨髄、胸腺において全てのNKおよびNKT細胞に限局して発現することを見いだした。認識する抗原の発現が、マウス系統間で異なるかどうかを検討した結果、C57BL/6をはじめ、BALB/c,DBA/2,C3Hなどの種々の系統においてほとんど全てのNKおよびNKT細胞に発現することを見いだした。Yuri3陽性細胞は、強陽性と弱陽性の2集団が存在し、その発現パターンは既知のNK細胞表面分子とは異なるものであった。これらの結果から、Yuri3抗体は新規のNK細胞表面分子に対するモノクローナル抗体であることが明らかとなった。さらには、種々のマウス系統においてNKおよびNKT細胞マーカーとして有用であることも示された。polyI:cを腹腔内に注射したnkdマウスより調製した活性化NK細胞をエフェクターとして、Yuri3抗体が細胞傷害活性に与える影響を検討した。Yuri3抗体存在下ではsyngeneic targetに対する細胞傷害活性が誘導された。Yuri3抗体が認識する分子はNK細胞の標的認識に関与する可能性が高いことから、現在発現クローニングによって一次構造の同定を進めている。