hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アブラナ科植物とモンシロチョウのヘッドスペース揮発性成分を介した相互作用の解明

また,キャベツ栽培における定植後20日間隔での12時から1時間のモンシロチョウメス成虫産卵数は,定植時で104個,定植後20日で124個,40日で147個,60日で189個および収穫時で208個と植物体が大きくなるにつれて産卵数は増加した.また,同様の飛来数は,定植時で36回,20日で40回,40日で41回と40日目まではほぼ一定であったに対し,60日で58回および収穫時で61回と40日目と比較して有意に増加したものの,60日目以降もほぼ一定となった.以上より,キャベツヘッドスペース揮発性成分量とモンシロチョウメス成虫の飛来数には高い相関は認められず,キャベツを認識するためにはある一定のヘッドスペース揮発性成分量があれば十分であることが示唆された.園芸学研究計画通りに順調に進行しているため。1年目の計画は、これまでに、モンシロチョウメス成虫がアブラナ科植物キャベツを探索する要因が、同植物の揮散させる揮発性成分であることを突き止めたことから、キャベツが自然条件下で揮散する揮発性成分(ヘッドスペース)にモンシロチョウメス成虫の高い誘引成分を有することが想定される。そこで、キャベツヘッドスペースを回収するにあたり、モンシロチョウを最も誘引する成分を特定するため、最適回収法を確立することを目標とした。その中で、計画通り、アブラナ科植物キャベツの標準品を使用し、これまで香り成分を回収する際に使用されている吸着剤および揮発性成分抽出用の代表的な吸着剤4種類(Porapak Q、Tenax TA、Heysep PおよびHeysep Q)、吸着剤の量、流量および回収時間を検討し、ヘッドスペース揮発成分の回収方法を確立した。今後は、前2年度の結果を踏まえて、植物が放出する揮発性成分の組成や放出量は、生育ステージ、光周期および温度などの外的環境要因によって変動することが知られている一方で、アブラナ科植物の発育中の各段階におけるモンシロチョウ揮発性誘引成分のモンシロチョウメス成虫の誘引性強度の変動を検討した研究は見当たらない。そこで、アブラナ科植物キャベツの生育期間中に放出されるヘッドスペースを経時的に回収し、その組成と放出量の変動とモンシロチョウメス成虫の誘引性強度を計測し、キャベツの発育とモンシロチョウメス成虫の選好強度との関係を明らかにする予定である。今回アブラナ科植物揮発性成分の最適回収法として確立した方法を使用し、5種のアブラナ科野菜およびそのヘッドスペース回収液に対するモンシロチョウメス成虫の選好性強度を評価するとともに、その成分分析を行う。以上のことを解析することによって、アブラナ科植物ヘッドスペースのモンシロチョウ誘引メカニズムと誘引性強化に関する植物と昆虫の直接的コミュニケーションの解析を進める。本年度は、前年度に使用した消耗品類の残りを使用したことと各実験の消耗品使用額が低かったため、予算額よりも比較的安く研究が遂行できた。次年度は、前2年を比較して栽培と分析回数が大幅に多くなる予定であり、分析実験に関わる消耗品類、特にガスクロマトグラフィーに使用する高純度のヘリウムガスの価格は年々高騰しているため、前年度の使用額を上回ると予測される。モンシロチョウメス成虫は、キャベツを含む様々なアブラナ科植物を探索・産卵し、その寄主選好性強度は植物種によって差がある。
和温療法スーツによる血糖日内変動と内皮機能の改善を介したプラーク安定化作用の検討

糖尿病患者において急性冠症候群の発症リスクはいまだに高く、その発症抑制に有効な治療法は見出されていない。急激な血糖日内変動が内皮機能障害を介しての冠動脈イベント発症に関連すると報告されており、そのような血糖日内変動の是正が冠動脈イベント発症の抑制につながる可能性がある。そのため食後高血糖に対する介入が必要と考えられるが、最も確実な運動療法は、高齢患者において継続困難であり、インスリンや血糖降下薬でも不十分である。そのため高齢患者でも継続可能な食後高血糖に対する新規の治療が強く望まれる。乾式遠赤外線サウナ装置を用いた全身療法(和温療法)による冠動脈疾患や閉塞性動脈硬化症を有する糖尿病患者の血糖降下や予後改善の効果が報告されているが、患者さんが設備のある施設に毎日出向く必要がある。我々が産官学連携プロジェクトで開発した高齢者が在宅で可能な和温療法スーツを用いた簡易和温療法は、上述の和温療法に匹敵した治療効果が期待できる。本研究の目的は、1動物モデルを用いて急激な血糖日内変動と酸化ストレス、内皮機能障害とプラーク不安定化の関連、および簡易和温療法がそれらの改善を介してプラーク安定化をもたらすこと、2前向き臨床研究にて、簡易和温療法が同様の機序を介してプラーク安定化をもたらすことを検証することである。H31年3月において、1の動物モデルを用いた研究に関しては、遂行準備段階にある。2の臨床研究に関しては、症例を登録中である。動物実験は、遂行準備段階であるが、時間的制約があり、また、動物実験の専門施設の見学も実現できておらず進捗が遅れている。臨床研究は、対象となる症例数は当初の見込みより少ないため、症例登録数としては遅れを生じている。今後も当院での前向き臨床研究の症例登録を継続して行っていく。また、動物実験に関しては、時間的制約が解除されれば遂行可能であると考えている。今年度は、経費のかかる動物実験が行えなかったため次年度使用額が生じた。研究成果発表が重要であるため、次年度は積極的に研究を遂行し、さらに成果発表のため学術集会への参加もする予定である。
基本転写因子TFIIEとTFIIHによる転写の多段階制御と細胞周期への関与の研究

真核生物では、RNAポリメラーゼII(PolII)により遺伝子がmRNAへと転写されることが、遺伝子発現の第一ステップである。PolIIは、5種類の基本転写因子の助けで転写を行なう。基本転写因子TFIIEとTJIIHは、転写開始複合体に最終段階で加わり、複合体の安定化、活性化を行なって転写を開始させ、伸長段階への移行でも、転写開始複合体の解離と伸長複合体の形成に関与する。TFIIEは、2つのサブユニットTFIIEαとTFIIEβがα2β2の4量体を形成している。各サブユニットは、独立に大腸菌で発現でき、可溶性画分にくる。そこで、TFIIEβに欠失変異を作成し、大腸菌で発現後、精製し、基本転写に必要な領域、TFIIEαとの結合領域、他の基本転写因子TFIIB、TFIIFβとの結合領域を同定して、これらがTFIIHのCTDキナーゼ活性の促進にも重要なことを明らかにした。一方、TFIIHでは、精製したTFIIHとその3個のサブユニットで構成される細胞周期調節因子CAKの転写への関与とキナーゼ活性の特異性を比較すると、TFIIHは転写活性を有するのに対し、CAKはこの活性を置き換えられなかった。またキナーゼ活性もTFIIHはPolIIのCTDを基質としてリン酸化し、サイクリン依存性キナーゼCDK4はリン酸化できないのに対し、CAKはその反対で、CTDはリン酸化できず、CDK4をリン酸化した。現在、これら両因子の細胞周期への関与、DNA修復異常の患者に見出されたTFIIHのXPBとXPDサブユニットに変異を有するTFIIHを精製し、転写や細胞周期制御への影響を調べている。以上我々は、キナーゼ活性による転写と細胞周期の特異的調節の重要性を明確にした。また、各キナーゼ活性は異なり、何らかのメカニズムでTFIIHの活性スイッチが切り替わることで、うまく調節されることが示された。1.無細胞転写再構成系の構築まず転写再構成系を構築した。PolII、TFIID、TFIIHは、ヒトHeLa細胞から精製し用いるため、この細胞の大量培養システムを確立した。細胞核抽出液は、米国Roeder研のものと同程度の転写活性を示した。一方、基本転写因子TFIIB、IIE、IIF及びTFIIDのTATA結合因子TBPは、大腸菌で発現後、精製した。2.TFIIEβの機能-活性解析TFIIEは、TFIIHの活性制御以外に転写が開始される際に機能すると考えられる。この可能性の検討のため、TFIIEの34kDaサブユニットTFIIEβの解析をN末、C末から削った変異体及び内部欠失変異体を作成し、検討した。その結果、N末の50アミノ酸を削っても転写活性は影響を受けず、C末から13個削るとまだ活性は見られるが野生株の10%以下となった。次にTFIIEβがどの基本転写因子と結合するかを調べたところ、TFIIBとTFIIFβと強く結合することが明らかとなったので、TFIIEβ内のこれらの因子の結合領域を解析した。その結果、両者は共にC末端近傍の塩基性領域(アミノ酸257番-277番目)に結合した。TFIIEβは、プロモーター上の転写開始点上流-14から-2という二本鎖DNAの開裂がまさに起こる領域へ結合することが示されているが、上記結果を総合すると-14付近でC末端を上流側に向けてTFIIB、TFIIFβと結合すると考えられる。

3.TFIIHのCAK成分解析細胞周期で特にG1期からS期への移行の際にTFIIHの成分CAKキナーゼは、Cdk7、サイクリンH、MAT1のサブユニットよりなり、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)をそのインヒビター(CDKインヒビター)群と共に制御すると考えられる。そこでこれらの蛋白質の発現と転写活性の細胞周期に伴う動向を調べるため、まずこれらを大腸菌内で産生させ、精製して、抗体を調製した。今後、これらを用いた転写と細胞周期の制御との関連の解析を進める。真核生物では、RNAポリメラーゼII(Pol II)により遺伝子がmRNAへと転写されることが、遺伝子発現の第一ステップである。PoIIIは、5種類の基本転写因子の助けで転写を行なう。基本転写因子TFIIEとTFIIHは、転写開始複合体に最終段階で加わり、複合体の安定化、活性化を行なって転写を開始させ、伸長段階への移行でも、転写開始複合体の解離と伸長複合体の形成に関与する。TFIIEは、2つのサブユニットTFIIEαとTFIIEβがα2β2の4量体を形成している。各サブユニットは、独立に大腸菌で発現でき、可溶性画分にくる。そこで、TFIIEβに欠失変異を作成し、大腸菌で発現後、精製し、基本転写に必要な領域、TFIIEαとの結合領域、他の基本転写因子TFIIB、TFIIβとの結合領域を同定して、これらがTFIIHのCTDキナーゼ活性の促進にも重要なことを明らかにした。一方、TFIIHでは、精製したTFIIHとその3個のサブユニットで構成される細胞周期調節因子CAKの転写への関与とキナーゼ活性の特異性を比較すると、TFIIHは転写活性を有するのに対し、CAKはこの活性を置き換えられなかった。またキナーゼ活性もTFIIHはPolIIのCTDを基質としてリン酸化し、サイクリン依存性キナーゼCDK4はリン酸化できないのに対し、CAKはその反対で、CTDはリン酸化できず、CDK4をリン酸化した。現在、これら両因子の細胞周期への関与、DNA修復異常の患者に見出されたTFIIHのXPBとXPDサブユニットに変異を有するTFIIHを精製し、転写や細胞周期制御への影響を調べている。以上我々は、キナーゼ活性による転写と細胞周期の特異的調節の重要性を明確にした。また、各キナーゼ活性は異なり、何らかのメカニズムでTFIIHの活性スイッチが切り替わることで、うまく調節されることが示された。
持続的農業のための土地利用学的研究

平成68年度の3年間にわたり,中山間地を対象として調査を行った。おもに岩手県の盛岡市周辺,および群馬県の吾妻川周辺中山間地で実態調査を行った。中山間地では過疎化や不利な自然条件が営農を阻んでいる。中山間地の谷地田地形には小面積の水田や急傾斜の畑地が多く,土地利用上の大きなネックとなっている。谷地田地形では一般に大規模な圃場整備はできない。機械化も進まず,また圃場へのアクセスが不便な農地は耕作を放棄せざるをえない状況にある。しかしながら,地形的条件の悪いところでも畑地での斜面勾配を緩やかにしたり,灌漑排水施設の導入によって労働を軽減することができる。今回の調査で地形勾配に対する耕作放棄面積の割合について,地形勾配010%では放棄面積は9.42%と低く,20%以上の急勾配では約1/5が耕作放棄地となっているというように地形と耕作放棄は密接な関係があることが解った。急勾配の地形では,作業効率が悪く生産性の低い不利な農地であるため,圃場整備で10%以下の勾配にすることが望まれるが,農地造成については技術的な側面と造成後の維持管理の側面を照らし合わせて判断することになる。すなわち,テラス状に造成したもののテラス幅は狭く,段差も大きいということであれば,営農時の作業効率は落ちるし,また土の流亡を押さえるためのノリ面の保護も難しくなるからである。このように中山間地の社会的な条件の改善には農村環境整備が不可欠である。しかし,農村環境をせっかく整備しても現実にその効果がなければ意味を持たない。環境整備事業としては,農地の持続性を保つことを念頭に置いた生産性の向上が基幹となるが,同時に環境保全,具体的には土壌侵食を起こさないような手当がとくに重要となる。茨城県南の谷地田と岩手県の中山間地を対象として調査を行った。谷地天水田の見られる地区について小流域内の土地利用状況を対象にして,低地にある水田の面積と台地にある畑地とおよび林地の面積の比率を調べた。さらに,中山間地の渓流は水田へ豊富な灌漑水の供給を行っているが,小流域の林地から渓流に流れ込む水の窒素含量やpH値にどのような特徴が見られるかについて調査した。この豊富な水量と水質は針葉樹に代わって広葉樹の植林の効果であるか否かについて調べた。成果として,次のようなことが言える。1.水田の灌漑水は水質,水量ともに上流の林地,下流沿岸の漁業に密接な関係にある。2.林地面積Xの減少と水田面積および畑地面積Zには直線的関係を有し,次のような式で示される。この値については統計的に処理中であるが,おおよそ,水田の成立面積に対し森林は畑地面積とくらべ10倍以上の大きな影響をもつことが分かった。3.畑地は林地とくらべ雨水の貯留能力は遙かに少ないが,しかし水質には大きな影響をもつことが明らかになりつつある。4.水田と畑地の依存的関係を圃場未整備地区について調べ,両者はモザイク状に混在して結びついているところが多いことが分かった。5.針葉樹と広葉樹の水質に与える影響についてはまだ不明であるが,広葉樹林面積が多いところでは渓流水のpH値は若干アルカリ側にシフトするところもある。前年度に引き続き,谷地田ならびに中山間地を対象として調査を行った。岩手県の他に,今年度は群馬県の吾妻川周辺中山間地を調査地に加えた。林地と水田との地形分類を前年度の引き続き行い,中山間地における小河川流域内の水田の生産力との関係を調べ,この地域の土地利用の特徴を調査した。

また,小河川流域の林地から流入する水が窒素含有量やpH値にどのような特徴を持っているかを調べるために水質検査を行った。成果として,次のようなことが言える。水田面積をY,林地面積をXおよび畑地面積をZとした場合,次のような式で示されることは前年度でも報告したが,灌漑期間を100日としてその期間の平均日減水深を5mm,有効降雨量500mm,代かき用水量が150mm必要とすれば,水田の灌漑総用水量からというようにα,βの値が求められる。α,βを比較すると林地Xは畑地Zのおよそ8倍の水供給能力があることを意味している。したがって,畑地は水田の水供給源として少ない寄与率であり,持続可能な水田面積は林地の面積でほぼ決定されると考えることができる。したがってというように林地面積Xから灌漑可能水田面積Y_0を求めることができる。平成8年度は最終年度として,前年度に引き続き,中山間地を対象として調査を行った。岩手県および,群馬県の吾妻川周辺中山間地で実態調査を行った。中山間地では過疎化や不利な自然条件が営農を阻んでいる。中山間地の谷地田地形には小面積の水田や急傾斜の畑地が多く,土地利用上の大きなネックとなっている。谷地田地形では一般に大規模な圃場整備はできない。機械化も進まず,また圃場へのアクセスが不便な農地は耕作を放棄せざるをえない状況にある。しかしながら,地形的条件の悪いところでも畑地での斜面勾配を緩やかにしたり,灌漑排水施設の導入によって労働を軽減することができる。今回の調査で地形勾配に対する耕作放棄面積の割合について,地形勾配010%では放棄面積は9.42%と低く,20%以上の急勾配では約1/5が耕作放棄地となっているというように地形と耕作放棄は綿密な関係があることが解った。急勾配の地形では,作業効率が悪く生産性の低い不利な農地であるため,圃場整備で10%以下の勾配にすることが望まれるが,農地造成については技術的な側面と造成後の維持管理の側面を照らし合わせて判断することになる。すなわち,テラス状に造成したもののテラス幅は狭く,段差も大きいということであれば,営農時の作業効率は落ちるし,また土の流亡を押さえるためのノリ面の保護も難しくなるからである。このように中山間地の社会的な条件の改善には農村環境整備が不可欠である。しかし,農村環境をせっかく整備しても現実にその効果がなければ意味を持たない。環境整備事業としては,農地の持続性を保つことを念頭に置いた生産性の向上が基幹となるが,同時に環境保全,具体的には土壌侵食を起こさないような手当がとくに重要となる。
立方対称性を有するf電子系化合物における多動極相互作用の研究

立方対称を有するf電子系化合物は、単純な結晶構造にも関わらず、非常に複雑な相転移を示すものが少なくない。近年、その原因の一つが、f電子の持つ多重極自由度にあることが分かってきた。本研究計画は、現実の物質とくにスクッテルダイト化合物とその関連物質を舞台として、異なる希土類イオン間に働く多重極相互作用の起源と役割を明らかにすることを目的としている。本年度は、引き続きPrOs_4Sb_<12>の磁場誘起相転移の理論を発展させた。実験的に明らかになっている1重項-3重項結晶場準位における多重極相互作用が、結晶場分裂の小さいとき、適切な擬スピン表示を用いることで、4状態Potts模型にマップできることを示した。この手法により、四重極相転移の性質の多くの側面を理解でき、また1軸圧による転移温度の上昇を予想した。また非弾性中性子散乱スペクトルの計算を行った。非磁性相互作用の影響が散乱強度の波数依存性に現れることを指摘し、また磁場中のスペクトルの形状について詳しく調べた。さらに、1重項-3重項系における価数揺らぎの解析を行った。Gutswiller型の変分法を用いる事で、1重項基底の場合、局在-非局在転移が不連続転移として生じうることを見出した。局在近傍のフェルミ流体としての性質を詳しく調べた。本年度は、主にPrOs_4Sb_<12>の磁場誘起相転移の理論を発展させた。我々の研究のとくに重要なポイントは、実験的に明らかになった1重項-3重項結晶場準位における多重極相互作用が、スピンダイマー系との類推に基づく擬スピン表示を用いることで、非常に見通し良く理解できることを示したことである。この手法により、磁場方向による異方性の起源が非磁性多重極相互作用にあることを明らかにし、またPrOs_4Sb_<12>の相図に見られる特徴的な異方性がTh結晶場中の四重極相互作用によって良く記述できることを示した。さらにこの四重極モデルを用いて、非弾性中性子散乱スペクトルの計算を行った。
全芳香族縮合系ブロック共重合体を用いた低膨潤・高プロトン伝導性電解質材料の開発

固体高分子形燃料電池における電解質膜の機能性および耐久性の向上を目指し、新しい電解質材料として、特に低膨潤性と高プロトン伝導性に優れた全芳香族縮合系ブロック共重合体の開発を行った。全芳香族ポリマーの一次構造をブロック化することにより膜中にミクロ相分離構造の形成を促し、膨潤を防ぐ部分とプロトンを伝導する部分に分離させることに成功した。モルフォロジーと膨潤性およびプロトン伝導性の関係を明らかにできたことから、本アプローチによって従来の電解質膜における課題の克服に糸口が見いだすことに成功した。次世代のエネルギー源として、全芳香族縮合系高分子を用いた固体高分子形電解質膜による燃料電池開発が注目を集めている。しかしながら、その電解質膜が抱える課題として、電池作動で生じる温度や湿度変化に対する大きな膨潤と収縮があり、膜の長期形態安定性や電池の作動安定性に対する信頼が確保されていないことがあげられる。本研究は、これらの問題解決の糸口となる「低膨潤」で「高プロトン伝導」という、相反する機能を有する固体高分子形電解質膜の開発を目指し、従来の縮合系高分子には見られなかった疎水・親水性ナノ相分離構造の形成が期待される新規な「全芳香族縮合系ブロック共重合体」の合成とその相構造形成および構造解析を行い、燃料電池用電解質材料としての有効性について調べることを目的とした。平成19年度は、本研究の最終的な目標であるブロック共重合体の合成に先立ち、モデル化合物となるブロックコオリゴマーの一成分にスルホン酸基を導入した全芳香族縮合系ブロックコオリゴマーの合成を行い、目的物を得ることに成功した。得られたオリゴマーのX線回折による高次構造解析を行ったところ、ナノスケールのラメラ構造が形成されていることが明らかとなった。これは、スルホン酸基を有する親水性ブロックセグメントと無置換の疎水性ブロックセグメントの相分離によるものであり、本研究の基盤となる明確なナノ相分離構造を利用した「低膨潤性」と「高プロトン伝導性」の機能発現の足がかりとなる結果が得られたと考えている。その他、オリゴマーの熱的性質や溶解性などについても調べた。これらの結果を基に、学術論文や学会発表によってその成果を報告するに至った。平成20年度は、19年度に確立したスルホン酸基を有するブロック共重合体の合成技術を基盤に、マルチブロック型スルホン化ポリスルホン誘導体の合成を行った。スルホン酸基を有するポリマーセグメントと無置換ポリマーセグメントをブロック化することによって明確なナノ相分離構造が形成される膜を得ることができた。スルホン化ポリマーセグメントの組成が異なる膜についてプロトン伝導性と吸水率を調べた、ところ、20mol%のスルホン化ポリマーセグメントを含むブロック共重合体膜が低吸水率で良好なプロトン伝導性を示すことがわかった。透過型電子顕微鏡観察と小角X線散乱測定から、この膜が他では見られないラメラ状のミクロ相分離構造を形成することが明らかとなった。これらの結果は、電解質膜のナノ構造制御によって、相反関係にある「低膨潤性」と「高プロトン伝導性」をバランス良く機能させることが可能であることを支持している。本研究を通じて、従来の電解質膜における課題を克服できる糸口が見いだせたと考えている。現在、これらの結果を基に、学術論文を執筆中であり、近く投稿予定である。
テルペンユニットを活性単位とした抗トリパノソーマ薬の開発

1.パラメンタン型モノテルペンヒドロペルオキシド類の抗トリパノソーマ活性光学活性なリモネン,4-テルピネオールおよびそのアセテート等を光増感酸化により酸素酸化してパラメンタン骨格の1位或いは2位にヒドロペルオキシドを有するモノテルペンを合成し,更にこれらを還元して対応するアルコール体を得た.これらの化合物についてTrypanosoma cruziのepimastigoteに対する殺虫活性を比較したところ,アルコール体は活性を示さず,ヒドロペルオキシド体にのみ活性が認められたことから,活性はヒドロペルオキシ基に由来するものと結論した.またヒドロペルオキシ体では,アルコール等の極性基を導入すると活性が減少し,化合物の疎水性と活性との間にある程度の相関が見られた.更にHeLa細胞感染系における抗トリパノソーマ活性を検討した所,リモネンから導いたものは1μg/mlでHeLa細胞には毒性を示さず,強い感染抑制効果を示した.2.天然モノおよびセスキテルペノイドの抗トリパノソーマ活性駆虫活性モノテルペンascaridoleを含むChenopodium ambrosioidesの成分を検討し,l-limoneneを光増感酸化して得られるものと同一の4種のモノテルペンヒドロペルオキシドを得た.一方,マレーシア生薬Michelia albaの抗トリパノソーマ活性成分を検討し,costunolide, dihydrocostunolide, parthenolide, dihydroparthenolide等,計12種のテルペン化合物を単離した.これらのうちcostunolide等のα,β-不飽和γ-ラクトン部を有するセスキテルペン化合物は,細胞毒性を示したが,dihydrocostuslactone等のα,β-不飽和結合を持たない化合物には細胞毒性がほとんど見られず,トリパノソーマに対して選択的な毒性を示すことが明らかとなり,抗トリパノソーマ薬の新たなリードとなりうるものと考えられる.1.パラメンタン型モノテルペンヒドロペルオキシド類の合成と抗トリパノソーマ活性光学活性なリモネン(l-体およびd-体),4-テルピネオール,α-テルピネオールおよびそのアセテートを光増感酸化により酸素酸化してパラメンタン骨格の1位或いは2位にヒドロペルオキシドを有するモノテルペンを合成し,更にこれらを還元して対応するアルコール体を得た.これらの化合物についてTrypanosoma cruziのepimastigoteに対する殺虫活性を比較したところ,アルコール体は活性を示さず,ヒドロペルオキシド体にのみ活性が認められたことから,これらの化合物の活性はヒドロペルオキシ基に由来するものと結論した.またヒドロペルオキシ体間で活性を比較すると,炭化水素のヒドロペルオキシドの活性が最も強く,アルコール等が導入されると活性の減少が見られた.この活性データ(最小致死濃度)とCAChe Worksystemによって計算した各化合物の疎水性パラメータ等の関係を検討した結果,化合物の疎水性と活性との間にある程度の相関が見られた.2.HeLa細胞感染系における抗トリパノソーマ活性Epimastigoteに対して活性を示した7種のヒドロペルオキシドについて,HeLa細胞感染系における抗トリパノソーマ活性を検討した.4-テルピネオールから導いた1位のヒドロペルオキシ体は1μg/mlでHeLa細胞に毒性を示したのに対し,リモネンから導いたものはHeLa細胞には毒性を示さず,強い感染抑制効果を示した.しかし,いずれの化合物も10μg/mlではHeLa細胞に対して毒性を示すことから,選択毒性の向上が今後の課題である.1.パラメンタン型モノテルペンヒドロペルオキシド類の抗トリパノソーマ活性光学活性なリモネン,4-テルピネオールおよびそのアセテート等を光増感酸化により酸素酸化してパラメンタン骨格の1位或いは2位にヒドロペルオキシドを有するモノテルペンを合成し,更にこれらを還元して対応するアルコール体を得た.これらの化合物についてTrypanosoma cruziのepimastigoteに対する殺虫活性を比較したところ,アルコール体は活性を示さず,ヒドロペルオキシド体にのみ活性が認められたことから,活性はヒドロペルオキシ基に由来するものと結論した.またヒドロペルオキシ体では,アルコール等の極性基を導入すると活性が減少し,化合物の疎水性と活性との間にある程度の相関が見られた.更にHeLa細胞感染系における抗トリパノソーマ活性を検討した所,リモネンから導いたものは1μg/mlでHeLa細胞には毒性を示さず,強い感染抑制効果を示した.2.天然モノおよびセスキテルペノイドの抗トリパノソーマ活性駆虫活性モノテルペンascaridoleを含むChenopodium ambrosioidesの成分を検討し,l-limoneneを光増感酸化して得られるものと同一の4種のモノテルペンヒドロペルオキシドを得た.

一方,マレーシア生薬Michelia albaの抗トリパノソーマ活性成分を検討し,costunolide, dihydrocostunolide, parthenolide, dihydroparthenolide等,計12種のテルペン化合物を単離した.これらのうちcostunolide等のα,β-不飽和γ-ラクトン部を有するセスキテルペン化合物は,細胞毒性を示したが,dihydrocostuslactone等のα,β-不飽和結合を持たない化合物には細胞毒性がほとんど見られず,トリパノソーマに対して選択的な毒性を示すことが明らかとなり,抗トリパノソーマ薬の新たなリードとなりうるものと考えられる.Bakuchiolに類似した構造モデルとしてβ-resorcylic acidエステルおよびスチルベン関連化合物の各種合成し,Trypanosoma cruziのepimastigoteに対する殺虫活性を検討した.β-Resorcylic acidのアルキルエステル類では,アルキル側鎖がメチル(C1),エチル(C2)のものはほとんど活性をしめさなかったが,側鎖がブチル(C4),ペンチル(C5)と長くなるに従い活性が上昇し,bakuchiolの側鎖の長さに対応するヘプチル(C7)からデシル(C10)の長さのものが強い活性を示した.一方,フェニルエチル基を持つフェノール化合物である3,5-dihydroxystylbeneのモノアルキルエーテル類では,アルキル部分の長さを変えても大きな活性の変化は見られなかった.2.天然モノおよびセスキテルペノイドの抗トリパノソーマ活性前年度合成したモノテルペンヒドロペルオキシドに関連して,駆虫活性モノテルペンであるascaridole (1)を含むことが知られているChenopodiumambrosioidesの成分を検討し,抗トリパノソーマ活性化合物として1と共にl-limoneneを光増感酸化して得られるものと同一の4種のモノテルペンヒドロペルオキシドを得た.化合物1の活性は,ヒドロペルオキシド類の1/10程度であった.一方,マレーシアで用いられる生薬であるMichelia albaの抗トリパノソーマ活性成分を検討し,costunolide(2), dihydrocostunolide (3), parthenolide (4), dihydroparthenolide (5)等,計12種のテルペン化合物を単離した.これらのうち2, 4の様にα,β-不飽和γ-ラクトン部を有するセスキテルペン化合物は,細胞毒性を持つことが知られており実際HeLa細胞にトリパノソーマを感染させるアッセイ系でHeLa細胞に毒性を示した.これに対し,α,β-不飽和結合を持たない化合物3,5には細胞毒性がほとんど見られず,トリパノソーマに対して選択的な毒性を示すことが明らかとなり,新しい抗トリパノソーマ薬の開発の有望なリード化合物と考えられた.
学際的学問分野のBOK策定を事例とした知の創成と検証支援システムの研究・開発

大別して3つの研究・開発に取り組んだ:(1)SIBOK創成支援システムWikiBOKの研究・開発,(2) WikiBOKを用いたSIBOK (Social Informatics Body of Knowledge,社会情報学の知識体系)の策定研究,(3)創成されたSIBOKの妥当性の検証研究.研究組織は総力を挙げて取り組み,当初の目的のほとんどを達成することができた.「集合知」の力をSIBOK構築という問題に適用して成功し,来るべき「ソーシャルコンピューティング」の時代の先駆け的研究となりえた意義はとても大きい大別して3つの研究・開発に取り組んだ:(1)SIBOK創成支援システムWikiBOKの研究・開発,(2) WikiBOKを用いたSIBOK (Social Informatics Body of Knowledge,社会情報学の知識体系)の策定研究,(3)創成されたSIBOKの妥当性の検証研究.研究組織は総力を挙げて取り組み,当初の目的のほとんどを達成することができた.「集合知」の力をSIBOK構築という問題に適用して成功し,来るべき「ソーシャルコンピューティング」の時代の先駆け的研究となりえた意義はとても大きい本研究の目的は,新しいがゆえにまだその学問の体系がはっきりしていない社会情報学という学際的学問分野の知識体系(SIBOK)を,社会情報学を標榜する青山学院大学社会情報学部,札幌学院大学社会情報学部,そして日本社会情報学会(JSIS)からの10名からなる教育・研究者の集団が協同してそれを策定することを事例とし,wikiクローンを中核とした集合知創成支援システムの構築技術を明らかにしようとすることである。研究の初年度である平成22年度は,SIBOK創成支援システムの研究・開発に取り組んだ,システム開発にあたっては,研究代表者と研究分担者が4回にわたり研究打合せ会を開催し,システムの基本設計のための要求仕様,プロトタイプの検証,関連研究の紹介などを行い共通認識を深めた・また本研究と札幌学院大学の共催で「集合知と社会情報学:社会情報学の構築を目指して」をテーマとして「第20回社会と情報に関するシンポジウム」を開催した.システム開発は一部を外部委託した.その結果,WikiBOKと名付けられた知の創成支援システムの主要機能であるBOKEditorやDescriptionEditorなどの幾つかの機能が実装された.研究代表者と研究分担者全員はwikiBoKのプロトタイプを使用してSIBOK策定の準備作業も行っている.研究成果の公表にも努めた結果,国際会議2件,和文論文誌2件,国内会議2件で発表や論文掲載がなされた.本研究は,社会情報学という新しい学問分野の知識体系(body of knowledge,BOK)を社会情報学に関わる人々の「集合知」として創成し,それを共有しようとすることを目的としている.成熟した学問分野ではその知識体系は権威がトップダウンで策定するが,社会情報学のような新生学問分野ではそのようなアプローチは機能せず,ボトムアップでかつそれを集合知として集約することで初めて策定できるという考え方でBOK策定を行ってきた.そのため,本研究ではまずウェブ上の協調作業支援を可能とするソーシャルソフトウェアであるWikiに着目してWikiBOKと名付けた知の構築支援システムを業務委託をしながら開発してきた.WikiBOKを用いることで社会情報学に携わる教員が遠隔やWiFi環境のもとで協同して社会情報学BOK(SIBOK)を構築できる.2011年度に掲げた研究実施計画に即して研究成果を記述すれば,本研究の研究代表者と分担者が2011年度に4回全体集会を開催し(2011年6月@東京,9月@札幌,11月@東京,2012年3月@東京),開発してきたwikiBoKの機能を全員で検証し改善すべき点を洗い出し改善に努め,WikiBOKの主要モジュールであるBOK Editor,Description Editor,Edit Conflict Resolverがほぼ期待通り稼働することを確認した.また,そのWikiBoKを使用してSIBOK構築に取り組んだ.その結果,現在SIBOKは社会情報学を根(root)とし,その直下にエリア,それに続くユニット,そしてそれに続くトピックと称する下位概念を階層的に形作る概念木として,約600個のノードからなる木を構築するまでに至っている.2011年度当初に研究課題に掲げた,創成されたSIBOKの妥当性検証までは研究は進捗しなかったが,SIBOKの構築過程で,集合知としてのBOKをいかに収束性良く効率的に構築支援していけるかについて知見を深められたことはそれに代わる成果と考えられる.研究成果は国内外に積極的に情報発信しており,本学のみならず我が国の社会情報学の興隆に少なからず貢献できているものと信ずる.本年度は,大別して3つの研究課題を掲げて研究・開発に取り組んだ:(1)SIBOK創成支援システムの研究・開発,(2)SIBOK創成支援システムを用いたSIBOK(Social Informatics Body of Knowledge,社会情報学の知識体系)の策定研究,(3)創成されたSIBOKの妥当性の検証研究.(1)については,SemanticMediaWikiをベースに開発してきた知の構築支援システムWikiBOKを完成させた.(2)については,本年度は研究班全員による全体会議を5回開催して,鋭意その構築に取り組み,青山学院大学社会情報学部のカリキュラム,札幌学院大学社会情報学部のカリキュラムに基づき,それぞれのSIBOKを構築した.その結果,青山学院大学社会情報学部のSIBOKは次に示す11個のエリアから成り立っていることが明らかになった.社会情報学のBOKが明らかになったのは世界初の快挙である:

1.人・組織・社会,2.地球環境と資源・エネルギー,3.ウェブ社会とビジネス,4.情報システムとプロジェクトマネジメント,5.コンピュータ・インターネットテクノロジと情報社会,6.データマネジメントと分析,7.社会情報抽出とハンドリング,8.社会システム,9.ウェブテクノロジと情報社会,10.意思決定とリスクマネジメント,11.社会とメディア.(3)については,リバースエンジニアリングの手法に基づき,コンピュータサイエンスのカリキュラム(CC2001)を参照しつつ,SIBOKの妥当性を検証する手法を開発し,概ね良好な結果を得ている.以上から,本研究は当初の目的をほぼ達成できたと考えられる.加えて,大事なことは,「集合知」の力をSIBOK構築という問題に適用して成功し,来るべき「ソーシャルコンピューティング」の時代の先駆け的研究となりえた意義はとても大きいと言えよう.研究の目的は,集合知の考えに基づいて,(1)新生学問分野の知識体系構築支援システムWikiBOKを開発し,(2)それを用いて仕会情報学BOKを構築し,(3)構築されたBOKの妥当性を検証することにあった.(1)と(2)に関しては大変順調に研究は進展しているが,(3)については常に議論の対象とはしてきたものの,本格的取り組みはなされなかった.それゆえ,現在までの達成度を(2)おおむね順調に進展している,と自己評価した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策に大きな変化はない.次年度は,知の構築支援システムWikiBOKの性能やユーザビリティに特に重点をおいた改良を施し,本研究終了時点ではオープンソースとして公開する予定である.また,社会情報学BOKについては,構築されるBOKの妥当性を如何にして担保するかという視点のもと,積極的にBOK策定を進めて,世界で初めての社会情報学の知識体系を明らかにする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
地方劇「包公案」の基礎的研究

(1)地方劇「包公案」の基礎的研究として、まず研究代表者がこれまで中国で長年かけて収集してきた脚本資料を、河北・河南・山西・陝西・甘粛・江蘇・安徽・湖北・湖南・浙江・福建・広東・広西・四川の各省別に整理して、合計238種の故事の内容をまとめて一冊とした。本来これを公表する予定であったが、340頁(1頁22行、1行52字)の膨大なものとなったため、費用の関係で別の機会を捜して公表することとした。(2)故事の内容を整理する過程で、すでに公表した「血手印」「泰香蓮」故事の源流と展開の研究に準じて、「観音魚籃記」など主たる故事の源流と展開について考察した。ただ故事の内容をまとめることに多くの時間を要したため、ひとまず「双勘釘」故事の源流と展開のみを公表した。(3)故事の内容を整理する過程で新たに発見したことは、「包公案」は「包公案」だけ独立して研究することでは不十分であり、他の民間故事と並行して研究すべきだということであった。「包公の亡霊裁判について」一文に論じたように包公の裁判の大きな特色は、夜間に冥界を裁くという超能力を有することであるが、それは弱者である庶民の願望の表出であると考えられ、それは中国の民間文学に歴史的に共通する発想であった。「包公案」を研究するには、楽府・変文・弾詞・南戯など庶民を主人公とする「包公案」以外の民間故事の特徴をも参照すべきことに気がついた。(4)地方劇は清代以降に民間で成立したものであり、民間文学の特色を大いに具えている。今後「地方劇『包公案』の研究」一書を公表する予定であるが、その際には、「包公案」だけの故事の流れの中で考えるという従来の狭溢な認識を改め、漢代の叙事詩以来の民間文学の一環という大きな視野に立ってまとめたい考えている。
酸洗浄・電析・不溶化の複合による重金属汚染土の浄化

鉛,カドミウムなどの有害重金属で汚染された土壌の浄化技術の研究を行った.汚染土を酸で洗浄して大部分の重金属を溶出(電析)させ,残留した重金属は不溶化処理する.洗浄液には電極を挿入して直流電圧を印加し,陰極に金属を析出させることによって重金属を取り除いて再生するという技術である.この研究では,主として酸洗浄,電析および不溶化の個々のプロセスの最適化を行った.鉛汚染土を用いた小規模試験の結果,有望な技術となりうると考えられた.鉛,カドミウムなどの有害重金属で汚染された土壌の浄化技術の研究を行った.汚染土を酸で洗浄して大部分の重金属を溶出(電析)させ,残留した重金属は不溶化処理する.洗浄液には電極を挿入して直流電圧を印加し,陰極に金属を析出させることによって重金属を取り除いて再生するという技術である.この研究では,主として酸洗浄,電析および不溶化の個々のプロセスの最適化を行った.鉛汚染土を用いた小規模試験の結果,有望な技術となりうると考えられた.重金属汚染土を酸で洗浄し,洗浄液から電析によって重金属を回収し,洗浄液は再利用,洗浄土は不溶化処理後に埋め戻す,という複合技術の基礎付けのための研究を行った.平成19年度は,汚染土試料として,カドミウム汚染されたスメクタイト質粘性土を用い,要素技術ごとの最適化に関する研究を行った.酸洗浄については,酸濃度(pH)と共存塩の種類およびについて検討した.カルシウム塩でも塩化物塩の方が硫酸塩より効果的であり,塩濃度と酸濃度は相補的な関係にあった.供試土の場合,塩化カルシウムを0.05mol/Lで共存させるとpH3で70-80%のカドミウムを抽出できた.電析については,電極の種類および電極間距離などの影響について検討した.陰極にグラファイトを用いたときには印加電圧は5V以上が必要であったが,軟鉄の場合には3Vが最適であった.ただ軟鉄の場合には溶液のpHが上昇するという問題があったが,その原因は特定できていない.処理液の共存塩濃度が塩化カルシウムとして0.01mol/L以上であれば,溶液の抵抗は小さく,電極間距離は処理速度(単位電極面積あたりの電析速度)には影響しなかった.印加電圧が一定の場合,単位面積あたりの電析速度は一時反応式に従うことが明らかになった.これらの結果にもとづき,処理装置の電極の種類や面積,電極間距離から必要処理時間を予測することが可能になった.不溶化資材としては,純鉄製造で派生する転炉スラグの利用を検討した.単位質量あたりのアルカリ度はカルサイトやマグネシアより小さいので,単純なアルカリ資材としての能力はこれらより劣った.しかし,土に5%以上添加した場合には,カルサイトやマグネシアよりも高い不溶化能力を示した.これは,スラグの主要鉱物の一つであるウスタイトの変質によって生成した非晶質酸化水酸化鉄こよる可能性が高いと推定している.重金属汚染土を酸で洗浄し,洗浄液から電析によって重金属を回収し,洗浄液は再利用,洗浄土は不溶化処理後に埋め戻す,という複合技術の基礎付けのための研究を行った.平成20年度は,鉛汚染された土壌試料2点を用い,昨年度と同様,要素技術ごとの最適化に関する研究を行った.昨年度の研究に基づき洗浄液としては0.1mol/L塩酸を利用した.この濃度の塩酸から電析により鉛を回収することが可能であり,電極としては陽極がグラファイト,陰極が鉛の場合が最も効率および操作性がよかった.印加電圧は3Vで十分であった.一定電圧での電析速度は溶液中鉛濃度に関する一次反応としてあらわすことができ,速度定数をもとに,電極面積や電解槽容積が異なる場合の電析速度を計算することが可能になった.除去効率を上げるためには同じ洗浄槽内で,攪拌洗浄-電析-電極抜去-再攪拌洗浄-電析というサイクルを繰り返すことが効果的であることもわかった.この方法を,土壌含有量2819mg/kgの汚染土に適用したところ,含有量を129mg/kgまで低下させることができた.処理土の不溶化処理には,転炉スラグを用いた.洗浄土にスラグを混合することにより,スラグ中の遊離石灰により残留する塩酸が中和された.添加後のpHが8程度になるように添加量を調節することにより溶出基準を満たすまで不溶化することができた.不溶化物の長期安定性については研究期間中の評価は不可能であるため.スラグの加速風化物を用いた重金属類の吸着試験を行った.その結果,スラグの風化物は200g/kg以上の鉛吸着能を持つことがわかった.添加するスラグの粒度や混合法によっては溶出基準以下までの不溶化ができない場合があり,さらに研究が必要な点もあったが,酸洗浄と洗浄土の転炉スラグを用いた不溶化という技術は,少なくとも高レベルの鉛汚染土の浄化技術としては有望であると考えられた.
ヒト Kチャネルの受容体刺激によるエンドサイトーシスの可能性と情報伝達機構の解明

Gq蛋白共役型受容体(GqPCR)の刺激によって、I_<Ks>(遅延整流性K^+電流のうち遅く活性化する成分)が、どのように影響を受けるか、特にチャネル蛋白のエンドサイトーシスが起こるのかどうかについて検討した。I_<Ks>チャネルはKCNQ1/KCNE1複合体として形成される。1.共焦点レーザー顕微鏡を用いた検討によって、AT_1受容体の刺激がKCNQ1(主サブユニット)のエンドサイトーシスを起こすことが示唆された。2.変異体ならびに薬理学的阻害剤を用いた検討によって、AT_1受容体の刺激によるKCNQ1のエンドサイトーシスは、クラスリン依存性であり、PKCの活性化が関与している可能性が考えられた。また、ユビキチン化の関与はないものと思われた。3. α_<1A>およびα_<1B>受容体の刺激によって、KCNQ1のエンドサイトーシスが起こることが明らかになった。しかし、AT_1受容体の場合とは異なり、クラスリン依存性であるが、PKCの活性化は関与しないものと思われた。また、ユビキチン化の関与が示唆された。ヒト心筋活動電位の再分極に重要な役割を演じているI_<ks>チャネル(Q1/E1チャネル)とGq蛋白共役型受容体(GqPCR)を培養細胞ならびにツメガエル卵母細胞に発現させ検討した。1.電気生理学的検討によって、アンジオテンシン受容体1型(AT_1受容体)の活性化がI_<Ks>電流を抑制することは明らかであったが、生化学的および免疫組織化学的検討を行なったところ、そのQ1/E1電流の抑制にはQ1蛋白のエンドサイトーシスが関与していることが明らかになった。2.各種阻害薬を用いた検討ならびに変異体の作製などの分子生物学的検討を行った結果、AT_1受容体刺激によるQ1蛋白のエンドサイトーシスにはPKCの活性化が関与していること、さらにQ1蛋白のC末端領域が重要な役割を演じていることが明らかになった。3.他のGqPCRであるα_<1A>受容体を用いて検討したところ、AT_1受容体刺激の場合と同様にQ1/E1電流の抑制とQ1蛋白のエンドサイトーシスが起こることが明らかになった。そして、それらにはPKCの活性化が関与している可能性が考えられたが、AT_1受容体の場合と異なり、Q1蛋白のC末端領域の関与は明らかではなかった。4.Q1蛋白のエンドサイトーシスにおいてその関与が報告されているユビキチン化について、変異体を用いた検討を行ったが、両受容体の場合ともユビキチン化の関与は否定的であった。本年度得られた結果は、電位依存性K^+チャネルであるQ1/E1チャネルがGqPCRの活性化によってエンドサイトーシスされるという、これまでに知られていない調節機構を明らかにしたものである。ヒト心室筋活動電位の再分極に重要な役割を演じているI_<Ks>チャネル(Q1/E1チャネル)がGq蛋白共役型受容体(GqPCR)であるアンジオテンシン受容体1型(AT_1受容体)およびα_<1A>受容体の活性化によってエンドサイトーシスされることを昨年度明らかにした。本年度は、その細胞内情報伝達機構ならびにエンドサイトーシスに関与するチャネル内領域を同定するための検討、さらに組織レベルでエンドサイトーシスを観察するための予備的検討を行った。1. Q1蛋白の変異体を作製して検討したところ、AT_1受容体刺激によるQ1蛋白のエンドサイトーシスには、Q1蛋白のC末端領域に存在するPKCリン酸化部位が必要であることが明らかになった。C末端領域には5つのPKC部位が存在するが、そのなかのどの部位が必要なのか全て必要なのかについては検討の途中である。また、AT_1受容体刺激によるQ1蛋白のエンドサイトーシスはダイナミン依存性であることが明らかになった。2.同様な検討を加えたところ、α1A受容体刺激によるQ1蛋白のエンドサイトーシスは、PKC阻害剤で抑制されたが、C末端領域のPKCリン酸化部位が必須ではなかった。また、ダイナミン依存性も認められなかった。エンドサイトーシスに関しては、ビオチン化法を用いた細胞膜表面蛋白の標識による検討も行った。3. pH

感受性の緑色蛍光蛋白pHluorinをQ1蛋白の細胞外領域に付加した変異体を作製した。それを用い、AT_1受容体刺激およびα_<1A>受容体刺激によるQ1蛋白のエンドサイトーシスに際して、pHluorinの蛍光量が変化するかどうかをHEK細胞で検討したところ、大きなものではないが、蛍光量の変化が観察された。組織レベルでの検討に使用できるかどうかが今後の課題である。ヒト心室筋活動電位の再分極において重要なIKsチャネル(Q1/E1チャネル)がアンジオテンシン受容体1型(AT1受容体)およびα1A受容体の活性化によってエンドサイトーシスされること、そしてAT1受容体刺激によるエンドサイトーシスにはQ1蛋白のC末端に存在するPKCリン酸化部位が必要であるのに対し、α1A受容体刺激の場合は、その部位の関与はないことを昨年度までに明らかにした。本年度は、以下の結果を得た。Nedd4-2によるQ1蛋白のエンドサイトーシスが報告されていたため、ユビキチン化の関与について検討した。Q1のC末端に存在するPYモチーフ(Nedd4による認識に関与)の変異体を作製し発現させたところ、AT1受容体刺激によるエンドサイトーシスは影響を受けなかったが、α1A受容体刺激によるエンドサイトーシスは認められなくなった。ユビキチン化の関与について、両受容体間で異なっている可能性が示唆された。抗ユビキチン抗体を用いた検討では、未だ明確な結論は得られていない。Q1のC末端に存在するYXXΦモチーフ(クラスリン依存性エンドサイトーシスに関わるアダプター蛋白AP-2が認識する)に変異を入れて検討したところ、両受容体刺激の場合ともQ1蛋白のエンドサイトーシスが認められなくなった。初期エンドソーム・リソソーム・リサイクリングエンドソームの局在マーカーとQ1およびα1A受容体を同時に発現させ、エンドサイトーシス後の経路について検討した。刺激後60分間で、各小器官との共局在の可能性を示唆するデータが得られたが、詳細は今後の検討が必要である。α1A受容体とα1B受容体では、受容体そのもののエンドサイトーシスに大きな違いが認められるため、α1B受容体についての検討を行った。これまでに得られたデータに関しては、α1B受容体の作用はα1A受容体とほぼ同様である。Gq蛋白共役型受容体(GqPCR)刺激によってQ1がエンドサイトーシスされること、およびその情報伝達機構についてのある程度の結論を得ることが出来た。受容体間でみられた情報伝達機構の違い、ならびに組織レベルでの検討が平成24年度の課題である。24年度が最終年度であるため、記入しない。特に研究計画の変更は必要ないと思われる。今後は、細胞内情報伝達機構の解明のために、他の受容体を用いた検討も加え、これまでに得られている結果との比較を行う。また、組織レベルでのエンドサイトーシスの観察に関しては、現在みられている蛍光量の変化で十分かどうかを検討する必要がある。そのために、組織での検討に進む前に、卵母細胞などを用いて、蛍光顕微鏡による細胞膜表面の蛍光変化の観察も行う予定である。