hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己相補型アデノ随伴ウイルスベクターによる胎児フェニルケトン尿症マウスの治療戦略

BL/6Jマウスを用いて母体の投与ルートによる胎仔へのLacZの発現を解析する予定である。今後、実験環境の整備が出来、AAVベクターを作成し動物実験を行う予定である。初年度の実験開始の遅れ(当該施設での遺伝子組換え実験申請や実験室の設備など)により、補助事業期間延長承認を提出し、1年間の補助機関延長を認めていただいたため。実験器具の購入とその環境整備、および研究のための学会などの旅費に使用する予定である。研究費は実験器具及び試薬に使用する方針である。
植生を指標とした陸上生態系の地球温暖化に対する脆弱性評価

植生・大気・土壌間の相互作用を考慮した生物地理・地球化学モデル(Bio-Geographical and GeoChemical model, BGGC model)を用いて,日本における温暖化時の陸上生態系の影響評価を試みた。具体的には,陸上生態系を示す指標として,潜在自然植生分布と純一次生産量(Net Primary Productivity, NPP)を対象として,温暖化時における,それらの変化を推定した。潜在自然植生は,そのエリアにおける陸上生態系の特徴をおおまかに示すものである。NPPとは,単位時間・面積あたりの「植物によって固定された正味の炭素量」であり,植生・大気・土壌間での物質循環の1つの指標と位置づけられる。温暖化時の気候条件として,最新の温室効果ガス排出シナリオ(SRES)に基づいて,全球気候モデルによって予測された気候変化データを用いた。またSRESのうち,A2とB2の2種類のシナリオを使用し,全球気候モデルも2種類のモデル結果を使用した。現状の全球気候モデルの空間解像度は,緯度経度方向が約300500kmと粗いため,空間的に補間することによって,約10km×10kmの空間解像度を持つ気候変化メッシュデータベースを作成し,温暖化時の潜在自然植生分布とNPPの推定に使用した。その結果,常緑広葉樹林の分布拡大に代表される潜在自然植生分布の変化とともに,NPPの変化が見られ,現状の気候条件でのNPP推定値と比較して,2050年代には19%33%の増加,2080年代には25%53%の増加が推定された。日本において冷涼なエリアに分布する亜高山帯の植生や落葉広葉樹林の分布減少が予測され,気候条件の変化とともに,それらの植生の分布に適する地域が減少し,脆弱性が増す可能性が推定された。温暖化に対する日本の植生の脆弱性評価を最終な目的として,積雪条件をはじめ,植生分布に影響を及ぼす環境条件のメッシュデータを用いて,植生帯・植物群落の地理分布と気候条件・自然地理的条件の統計的関連性のモデル化を試みた。対象エリアは北海道地域として,自然植生のうち,森林帯である亜高山帯自然植生とブナクラス域自然植生を対象として,これらの植生タイプの分布と気候条件の関連性,および植生タイプを細分した植物機能タイプの分布と気候条件の関連性を統計解析により分析した。その際,植生のタイプを気候条件により分類する判別モデルにおいて,複数の気候条件を適用し,影響の大きい気候条件を明らかにするとともに,モデル間の比較を行った。また統計モデルの結果の分布表示から,空間分布に関する検討を行った。その結果,ブナクラス域自然植生は亜高山帯自然植生と比較して,夏季および秋季において,温暖な地域に分布しており,植生タイプの判別に与える気候条件の影響は,秋季積算最高気温により表される暖かさの条件が,最寒月気温が示す寒さの条件よりも影響が大きく,寒さの条件と積雪深条件については同程度であることが示された。また,ブナクラス域自然植生を構成する植物群落を,落葉広葉樹林と針広混交林に分類して分析した結果,落葉広葉樹林は,針広混交林と比較して秋季・冬季ともに温暖な地域に分布する傾向が見られた。気候条件間の比較では,寒さの条件が暖かさの条件や積雪深条件より,影響が大きいことが示された。地球温暖化に対する日本の植生の脆弱性評価を目的として,気温・降水量などの気候条件と植生分布の統計的関連性の知見をもとに,植生・大気・土壌間の相互作用を考慮した生物地理・地球化学モデル(Bio-Geographical and GeoChemical model)の開発を試みた。このモデルにおいて,陸上生態系を示す指標として,潜在自然植生分布と純一次生産量(Net Primary Productivity)を扱っている。潜在自然植生とは,ある気候条件下において本来分布すると考えられる自然植生であり,その空間分布をモデルで推定することによって,陸上生態系の特徴をおおまかに示すことになる。また,純一次生産量とは,植物による総光合成量から植物の総呼吸量を差し引くことで求められる,「植物によって固定された正味の炭素量(単位時間・単位面積下)」であり,植生・大気・土壌間での物質循環の1つの指標と位置づけられる。モデルの構造としては,既往のプロセスベースモデルである生物地理モデルBIOME3と,生物地球化学モデルCENTURY4のサブプログラムの一部を利用して,土壌中の炭素・窒素循環を組み込んでいる。現在の気候条件のもとで推定した純一次生産量を,既往のモデルの推定結果およびNPPデータベースと比較した結果,本モデルにおける純一次生産量の推定は妥当な結果であることがわかった。また潜在自然植生分布の推定では,北海道の一部分において誤って推定されていると考えられるため,モデルの改良が必要と判断された。

またSRESのうち,A2とB2の2種類のシナリオを使用し,全球気候モデルも2種類のモデル結果を使用した。現状の全球気候モデルの空間解像度は,緯度経度方向が約300500kmと粗いため,空間的に補間することによって,約10km×10kmの空間解像度を持つ気候変化メッシュデータベースを作成し,温暖化時の潜在自然植生分布とNPPの推定に使用した。その結果,常緑広葉樹林の分布拡大に代表される潜在自然植生分布の変化とともに,NPPの変化が見られ,現状の気候条件でのNPP推定値と比較して,2050年代には19%33%の増加,2080年代には25%53%の増加が推定された。日本において冷涼なエリアに分布する亜高山帯の植生や落葉広葉樹林の分布減少が予測され,気候条件の変化とともに,それらの植生の分布に適する地域が減少し,脆弱性が増す可能性が推定された。
教育・心理学における階層的データの分析について

教育や心理学の分野の研究で広くみられる,集団単位での標本抽出によって個人が集団にネストされているデータや,縦断的研究などの反復測定によって各測定時点が個人にネストされるデータなどの階層的構造をもつデータに統計的分析を適用する上での指針を与えることを目的とした。今年度は,階層構造を持つデータとして,反復測定データをとりあげた。反復測定データの中でも最も単純でかつ研究例も多い「事前-事後」の2時点における測定に焦点を当て,実験群と統制群の間で事前から事後への変化の大きさを比較して処理効果の有無を検定する実験デザインを想定し,統計モデルの適用上の問題として主に検定力およびサンプルサイズの観点からの検討を行った。まず,反復測定の実験データにおける処理効果の検定を行うことのできるモデルとして,潜在曲線モデルの枠組みを用いる潜在曲線モデルに着目した。このモデルによる検定においてサンプルサイズを決定するために検定力分析を行う際に用いられるべき効果量の指標の理論的導出を行った結果,2時点の実験データの場合に関しては従来の検定力分析の枠組みにおいて共分散分析に対して適用される効果量の指標と同じものを用いればよいことが明らかになった。次に事前-事後の実験データに適用可能なモデルとして従来用いられてきた方法である共分散分析と,新しい方法である潜在曲線モデルを用いた検定の比較を行った。潜在曲線モデルを用いた検定は非常に柔軟であり,モデルに制約を加えることで共分散分析とほぼ同じ条件で同一の仮説を検定することができる。そのような検定において,小・中・大の各効果量のもとでの検定力曲線を求めた。それによって,共分散分析を適用するための前提条件を満たしているデータに対しては,潜在曲線モデルを用いた検定よりも共分散分析の方がはるかに高い検定力を確保できることが明らかになった。教育や心理学の分野で一般的に収集される階層性を持ったデータに対して統計的な分析を行う際に問題となりうる事柄について,重要な問題ではあるが通常研究者に見落とされがちな点についての問題提起を行うとともに具体的な指針を提供するための基礎研究として,実態調査とシミュレーションによる実験を行った。1.階層的データの実態に関する調査教育・心理学等の分野で,現在実際に行われている研究において,データの階層性が生じるようなデータ収集の方法としてどのようなものが行われているのか,また,それらの階層的なデータに対して現状ではどのような統計的分析手法を用いて処理されているのかを調査した。具体的には,研究論文等の文献や学会で報告された研究において,どのような性質の変数をどのような研究デザインを用いてどの程度の規模で収集されているのかということを調べた。2.二段抽出データの無相関検定への影響に関するシミュレーション:データに階層性が生じる一般的な例として,学校等の集団を単位としてデータを集める二段抽出法によるサンプリングを想定し,そのようなデータに対して通常の単純無作為抽出法を前提とした無相関検定を行った場合の影響をコンピュータシミュレーションの手法を用いて検討した。シミュレーション実験では,母集団全体における変数間の相関関係の強さに加えて,二段抽出によって生じる集団内のデータの「まとまり」や,各集団内での変数間の相関関係の違いなどのモデル化を行った。これらのデータの状態に関する条件のほかに,各集団の規模や集団の数などのデータ収集デザインに関する条件を変化させた人工データを発生させて通常の無相関検定を行い,検定の危険率や検定力に与える影響を評価した。
会計技術・制度の国際移転についての理論的研究

平成10年度は、平成9年度の研究成果を引き継ぎ、(1)4つの伝統的な理論と会計技術移転論との関係について総括的な評価を行うと共に、(2)このような研究を進めていく上での方法論を研究した。前者は、“Epidemological Aspect of Accounting Systems"と題して、後者は、「フィールドワークとしての国際会計研究」と題して報告を行った(アジア太平洋会計国際会議、於マウイおよび文部省研究交流基金研究会、於九州大学)。会計技術移転論は、フィールドワークによって導かれた仮説の検証を行うことであり、研究の結果会計の国際的な調和化の再定式化であることが確認された。フィールドワークは国際会計研究において理論構築に不可欠であり、その意義は(1)フィールドワークによって現象の多様な因果関係を形成したプロセスを発見できる、(2)フィールドワークによってしか発見できないことがある点に認められる。国際会計研究は、分析者が属する文化圏とは事なる文化圏を研究対象としているため、この手法がなじみやすい。この方法の特徴は、「仮説がデータベース化され、しかも現場に根差した証拠によって支持される」点にある。しかし、以下のような限界が内在している。すなわち、a.入手可能な記述データから導かれた仮説-質的データによる証拠-仮説の支持という図式が同語反復的になりやすい。b.因果関係を解明する手続きが(1)調査対象の観察にもとづくために、(2)上記のような図式にもとづくために証明としては緩い。C.再定義・再定式化のプロセスは「データの飽和点」に達するまで続くか、現在ある定義や定式と対峙できるような実例が発見できるまで続く。本研究の目的は、会計技術・制度の移転のダイナミクスをどのように説明するかである。平成9年度は、会計技術・制度の伝播について視座を明確にすることを目的として、4つの考え方(空白理論、直接投資理論、植民地理論、バンドワゴン効果理論)を取り上げて先行研究の検討をした。研究成果は以下の通りである。(1)会計制度の発展史における「空白」という状態、経済的な関係で説明しようとする「直接投資」、過去の歴史的事実に着目した「植民地」関係は、受入国の会計制度にもたらされた変化の理由であり、静態的な状況を説明するものの、時間の概念を欠いている。伝統的な国際会計が地理的な分類に依存するのとは異なる視座からの分類であって、「会計制度の受容」と「将来の発展や変更」について満足に解答を与えない。(2)そこで、上の4つを発展の局面を示すものと捉え、会計制度の国際移転の軌跡を示すマトリックスを考えてみた。それによれば、会計制度の発展は、空白から直接投資または空白から植民地の局面をたどるが、近年観察される会計制度の国際的調和はバンドワゴン効果の局面であることが理解できる。(3)バンドワゴン効果では、地域統合が背景にあり、したがって、会計制度の国際協調の段階にある。ゆえに、この局面は会計制度の国際移転を超えて調和化に向けた段階であり、制度の移転主体(受入主体)ではなく、先導者か追随者になるかである。
骨関節三次元動態解析による全関節動態のデータベース化

生体内での骨関節3次元動態を我々の教室で独自に開発されたコンピュータソフトを用いてMRIの画像から解析した。正常ボランティアを対象にして1関節あたり10から15人の被験者に対して手指関節、手関節、肘関節、肩関節、頚椎、胸椎、腰椎、膝関節、足関節の全関節運動を解析した。例えば肩関節では屈伸運動以外に内外転、内外旋動作をMRI撮影しその動きを解析した。本年度は、健常ボランティアのデータ収集健常ボランティアを対象となる関節あたり15例を目標に収集を行ってきた。対象となる関節は手指関節、手関節、肘関節、肩関節、頚椎、胸椎、腰椎、膝関節、足関節であるが、その結果各関節に関して現時点でそれぞれ4,8,10,6,8,9,10,2症例のデータ収集が行われている。コンピュータソフトを使いこなす人材の育成我々の施設で開発されたコンピュータソフトを中心とした解析には、そのソフトの操作に熟達すること、関節の多肢位でのMRI撮影を可能とするための関節保持デバイスの作成、それを用いた多肢位での撮影が必要であるが、この一連のシステムを行うことのできる人材を育成する必要がある。現在研究生や大学院生を中心とした9名がこれらを行なえるように育成することができた。関節保持デバイスでは体格の異なる対象者であらゆる至適な関節角度にも対応できるものが必要とされ、その作成に試行錯誤を重ねながら最終的にそれらのデバイスを対象関節で作成することが出来た。コンピュータソフトを使用した一部関節の生体内3次元動態解析開始まず対象となる関節ごとに最適となるMRI撮影条件や最適コイルが全く異なるために、これに対して検討を重ねた。その結果撮影が可能であったそれぞれの関節に対してコンピュータ解析をはじめている。解析は未だ数例しか行えていないので、次年度にそれを継続すべきと考えている。前年度に引き続き健常ボランティアを対象に全身の関節(手指関節、手関節、肘関節、肩関節、頚椎、胸椎、腰椎、膝関節、足関節)のMRI撮影を行った。それぞれの関節の検者間の関節角度を一定に保目的で各関節に応じたMRI撮影時に各関節の角度を精度よくコントロールできる装具を開発作成し用いた。これによりMRI撮影時の各関節の角度は一定精度を保事が可能であった。それぞれの関節において3-5肢位でMRI撮影を実施し画像を得た。コンピュータソフトを使用し各MRI画像より骨の輪郭を抽出しそれを重ね合わせる事により各関節の骨3次元モデルを作成した。さらに各関節の撮影肢位間での動きをコンピューター上でシュミレーションすることで生体内3次元動態解析を進めた。それぞれの関節によって解析できた数は若干異なるが大旨5-8例程度の解析は遂行できた。健常人の各関節生体内動態はある程度のばらつきは認められるものの、一定の範囲で一定の動態を示す事が明らかとなった。また関節によってはこれまでの屍体関節を用いたinvitroで示された動きとは異なる動態を示す関節もあり、今後さらに解析数を増やす事で検証する予定である。収集できた画像情報から対象となる関節のデータベースを収集し蓄積をはじめ、データベースの作成を開始した。MRI1画像からの輪郭抽出はまた完全自動化が困難な状況でこの過程が本研究の律速段階となるためより精度よく簡便に輪郭抽出可能なソフトウェアーの開発も同時に進めた。さらにデータベース化のスピードアップのためコンピュータソフトを使いこなす人材の育成も引き続行なった。我々の教室で独自に開発されたコンピュータソフトを用いてMRIの画像情報を解析することにより初めて生体内での骨関節の3次元動態を知ることができるようになった。これらの解析手法を用いて健常者におけるすべての骨関節の生体内3次元動態情報を得ることである。これにより全関節動態のデータベース化を行った。正常ボランティアを対象にして1関節あたり10から15人の被験者を募った。手指関節、手関節、肘関節、肩関節、頚椎、胸椎、腰椎、膝関節、足関節の全関節動作を解析し、データベース化を行った。MRI撮影方法例えば肩関節の外転運動を解析するにあたり、上肢下垂位から外転約30度ずつ最大180度まで合計7ポジションでの撮影を行った。画像における骨関節輪郭抽出関節を構成する骨の抽出を行った。肩関節を例にとると対象となるのは上腕骨、肩甲骨、鎖骨、上位肋骨である。MRI画像上で骨の輝度値が周囲の軟部組織と大きく異なることを利用して、開発したコンピュータソフトを用いると半自動的にその輪郭を抽出することができる。各肢位間での骨関節画像マッチング肩関節での外転動作を解析する際に、まず上肢90度位と外転150度位でのMRI画像上の各骨のコンピュータ上でのマッチング(重ね合わせ)を行った。マッチングが精度よく行われるために必要なコンピュータソフト上の要素はvolume based registrationである。これはマッチング精度を向上させるために骨内の輝度変化情報をもとに両者を重ね合わせるものである。

マッチングさせたあと、その肢位間をコンピュータにて動きを補完することにより、肩外転運動の下垂位から最大180度外転位までの動きを連続したムービーとして可視化することができた。また関節の3次元的動態を客観的に評価するために各種動態パラメーター(骨関節の移動量、回転角度など)を計測することが可能となった。本研究課題中に各関節10-15例の解析を目標としている。各関節大旨5-8関節の画像解析の実施が遂行されており、今後ソフトウェアーの扱いにもなれてくるため当初の予定数を今年度に十分遂行しうる進捗状況と考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度も前年に引き続き健常ボランティアの手指関節、手関節、肘関節、肩関節、頚椎、胸椎、腰椎、膝関節、足関節のMRI撮影を行いコンピュータソフトを使用し生体内3次元動態解析を進める。最終的に各関節10-15例の解析を目指す。また画像データのデータベース化を行い、医学教育上有用なツールの作成を試みる。
培養神経細胞を用いたシナプス抑圧退行物質の検索と作用機構の解明

本研究は神経細胞の培養系を検定系として用いて、シナプス形成過程、およびシナプス伝達において抑制的調節に関与し得る物質を検索し、その作用機構を明らかにしようとしたものである。どのような物質が出芽の抑制的制御に関与し得るかを成体ラット脊髄後根神経節細胞を用いて調べた。成体ラット脊髄後根神経節細胞を無血清培地にて2日間培養した。この時、培地にantisense oligonucleotide(30μM)を加えることにより、シナプス前膜及び軸索膜に存在するSNARE蛋白質であるsyntaxin 1A/HPC-1、syntaxin 1Bの発現を抑制したところ、軸索からの出芽が促進することを見出した。Syntaxin 1A antisenseは蛋白質の発現を23%に抑制し、再生された神経突起にはこの蛋白質の発現は見られなかった。この時、神経突起には多くの分岐が見られsyntaxinは軸索側枝の出芽形成を抑制する機能を持つ可能性が示唆された。哺乳類中枢シナプスにおける開口放出の分子機構を解明する目的でラット海馬神経細胞autapseを用いてwhole-cell patch-pipetteにより細胞体より抗体、部分合成ペプチド等を投与し、興奮性シナプス後電流(EPSC)の大きさを指標に解析した。Syntaxin 1Aを認識する抗体をピペット内より投与したところ、EPSCの大きさを増大(160%)させた。また誘発EPSCに続く非同期EPSCの大きさの分布を解析したところ、量子サイズに変化はなく、抗体による誘発EPSCの振幅増大はシナプス前末端部から放出される量子数が増大した結果であることが示された。Fab領域のみの投与によっても同様のEPSC振幅の増大が見られた。またsyntaxinに対する抗体は細胞体におけるCaチャネルのsteady state inactivationに影響を与えなかった。Syntaxinの分子内にはシナプス小胞やCaチャネルとの結合部位の他に、開口放出の抑制的制御に関与する部位も存在すると考えられた。
アカデミアにおける臨床研究データ管理のCDISC準拠体制モデルの構築

当初の計画では、1プロトコールテンプレート作成、2標準CRF作成、3治験データ管理システムへのCDISC/SDTM出力管理機能搭載、4検証と普及が主な柱であった。12については完了した。3については、既存製品である治験データ管理システム「DEMAND5」にCDISC/SDTM管理出力機能を搭載する計画であり、DEMAND6という新バージョンがリリースされた。しかし、当初予定していた機能には遠く及ばなかった。原因としては、予想以上に技術的に困難であったことや、設計思想が異なるものに互換性を保ちながら後付けで機能を搭載することの困難さが挙げられた。また、ベンチャー企業で小回りが利く半面、マンパワー不足や先行投資の限界も見られた。そこで、当初の計画を断念し、既にCDISC/SDTM出力実績のある治験対応EDCシステムである「Ptosh」を治験データ管理システムとして利用するよう計画変更し、実在する医師主導治験を実装し、CDISC/SDTM出力が容易に実施できた。本研究開始以降、人を対象とする医学系研究に関する倫理指針や臨床研究法が施行となり、モニタリングが必須になるなど、臨床研究を取り巻く環境に大きな変化がみられた。また、安価なEDCシステムの台頭や、無線LANやノートPCなどの医局の環境整備などもあり、従来よりもEDCシステムが身近となった。本研究開始時点では、臨床研究の多くは紙CRFで実施していたが、今後はその多くがEDCシステムへ移行すると考えられる。そのため、紙CRFをベースとした研究は今後は不要となりEDCに移行、その際にはPtoshを利用すればCDISC/SDTM出力も容易にできる、ということが結論となろう。Ptosh採用が最終年度である2018年度の後半であり、実試験(癌領域の医師主導治験)での検証が9割完了した。これから、本研究のまとめを論文化する予定である。1年目の金沢大学の成果物としては以下の3点を作成し、学会での成果発表を2回行った。作成1)実施計画書テンプレートを作成した。作成2)症例報告書テンプレートを作成した。なお、作成1と作成2は実働1試験目の医師主導治験に活用し、標準化と省力化が確認された。作成3)検証用のプロトタイプの実施計画書および症例報告書を作成した。発表1)本研究の1年目の成果を、臨床試験学会にて発表した。発表2)本研究中に得られたCDISCに関連する事項について、19th DIA Annual Workshop for Clinical Data Managementにて発表した。1年目の電助システムズ社のシステム設計および開発については、以下のように進捗している。CDISC/SDTM対応システムの設計については、共同研究先の電助システムズ社より、設計を完了してから作成するよりは、試行錯誤をしながらの設計および作成の方が向いているとの提案があり、設計および作成中である。上記内容に関しては、定例ミーティングで金沢大学側も把握および確認している。金沢大学分の成果部分の遅れはなかった。むしろ、抗がん剤の医師主導治験に実対応するなど、予定より前倒し気味に進んでいるとも言える。しかし、本研究の要であるCDISC/SDTM対応システム作成の部分で、CDISC/SDTM仕様が予想外に対応困難であり、半年ほど遅れが生じている。遅れの理由は以下の通りである。当初、DEMANDの構造はSDTMと似ており、CDISCオプション搭載は可能と判断した。しかし、コードをCDISC/SDTM Terminologyに合わせて作成する件に関し、単なるコード表の変更(「1=男、2=女」を「M=男、F=女」に統一する等)は、特に大きな問題はなかったが、既に辞書を用いているもの(臨床検査コード等)について、以下のような大きな問題があった。問題1)現行の一部のコードとSDTM Terminologyがn:m対応になっていて、置き換えでは済まない。問題2)階層構造になっていない。上記のコード表変換の件以外はほぼ計画通りに開発が進んだが、コード表の件に関しては、上位/下位互換を保ちながら開発することが困難であり、対応を模索中である。また、SDTMの制約や汎用性が想定より大きく、全自動生成的な出力は困難であり、パッケージとしての汎用機能と個別対応の線引きが必要と判断し、当初の根本的設計を変更せざるを得ないという状態である。■当該年度の進捗および作業⇒遅れていたシステム開発(共同研究企業作成)について、当該年度末に製品リリースとなった。金沢大学側の作業分担としては、設計時の助言およびシステム動作ならびにドキュメント等の確認等を行った。当該年度末に製品リリースとなったことより、製品の評価は当該年度では実施できていないため、来年度(最終年度)で、リリースされた製品のインストール、プロトタイプ運用および実治験運用を実施し、運用モデルを作成し、得られた結果や知見とともに公開する予定である。システム開発と並行し、技術的な問題だけではなく、アカデミアでのCDISC普及に必要な要件やその課題、問題点などを抽出してまとめ、以下の研究発表として公表した。■研究発表⇒1CJUG (CDISC Japan User Group)での当該研究概要の口演発表2臨床試験学会での当該研究進捗状況のポスター発表3CDISC公開シンポジウム(AMED+UMIN主催)にて、本研究の紹介および本研究で得られた知見についての口演発表■発表内容⇒1本研究の概要および進捗状況や課題2承認申請をしないアカデミアでなぜCDISCが必要か3アカデミアにおけるCDISC利用のメリット4標準化のアプローチ5アカデミアでCDISCを導入する際の問題点(資金面、コストパフォーマンス検討、マンパワーおよび雇用形態等)

■次年度(最終年度)の課題⇒1リリースされた製品のインストール2プロトタイプ運用3実治験運用(がん領域)4運用モデルの作成5運用モデルの公開6今後の課題のまとめなど当初、1年目の年度末にリリースする予定であった共同研究企業によるシステム開発が、予想外にシステム化に難があることが発覚し、設計およびバリデーションに時間が掛かり、リリースが1年遅れたため。当初は、SDTM出力までを目標としていたが、1年目の計画段階で検討の結果、SDTMに近いデータベース作成を第1段階の目標とし、SDTM出力は第2段階での開発とした。そして、第1段階も大幅に遅れ、当初より1年半ほど遅れた昨年6月のリリースとなり、3年目途中にしてようやく1年目終了時に追いついた状態であった。2年目に実施予定のプロトタイプによる検証は、2年目の開発途中で多少実施し、一部要望として取り入れた部分もあったが、遅れを取り戻す方を優先したため、事実上は動作確認に使用したのみであった。3年目である2017年度は、癌領域の実試験での稼働を目標としており、実際に利用を試みた。バグや設計ミス等があり、完全な利用はできなかったが、実業務として利用する上で7080%の部分は、当初の目標通り、容易に構築ができる状態になっており、一定の成果はあったと考える。しかし、共同研究企業において、このバグや設計ミスに対するマンパワーがすぐに割ける状態になかったため、現状では対応ができておらず、1年延長することとした。4年目である今年度は、癌領域の実試験での本格稼働を目標とする。そのためには、上記のバグや設計ミスの対応をはじめとし、実運用での問題点の回避方法などのノウハウも蓄積し、プロトコールテンプレート、プロトタイプCRFとその対応のデータセット作成キット、ノウハウ集を併せて、本研究の成果物とする予定である。但し、その際に、当初の目標であったSDTM出力まで含められるかどうかは現在未定であり、間に合わない場合はデータベース作成までを本研究の成果とする。上記概要にも記載したが、まずは設計段階で当初の予想より大幅に工数がかかることがわかり、計画を前半と後半の2段階に分け、現段階では1段階目がほぼ終了した状態である。しかし、この1段階目の部分にもバグや設計ミスが何点もみつかっており、それに対して共同研究企業(本システムの開発を担当)側にて必要なマンパワーを充足できず、現段階では対応が止まっている状態である。今年度より対応を開始できる予定との回答を得ているので、今年度前半頃には対応できるのではないかと予想している。当初の計画では、1プロトコールテンプレート作成、2標準CRF作成、3治験データ管理システムへのCDISC/SDTM出力管理機能搭載、4検証と普及が主な柱であった。12については完了した。
博物館における国際的な資料流通を素材とした明治期の文化交流史に関する基礎的研究

本研究は、幕末期から明治時代に至る日本の博物館史を、東京国立博物館と諸外国の博物館との間の所蔵品交換を軸に、分析しようとしたものである。ドイツのライプツィヒ民族学博物館、オーストラリアのメルボルン博物館と西オーストラリア博物館、英国のグラスゴー博物館を中心に、明治時代に相当する時期の交換品の実物と、交換にかかわる文書類を調査した。これによって、交換の経緯や背景について、多くの知見を得た。本研究は、幕末期における西欧の博物館との接触から、維新後における博物館の創設を経て、帝室博物館(1900年、東京国立博物館の前身)の成立に至る明治期を中心とした博物館史を、世界史的な視野で再構成するための基礎的な資料調査と研究を、特に文化財の流通に着目して行おうとするものである。平成25年度は、この年度の研究対象であるドイツに関連して、ベルリン東洋美術館とライプツィヒ民族学博物館において、近代における文化財の交換先や寄贈元における資料の調査を行った。また、ライプツィヒ民族学博物館と東京国立博物館の交流のきっかけである1873年ウィーン万国博覧会に関する調査の必要性から、オーストリア国立図書館、オーストリア国立公文書館ウィーンにおいて関連文書を、ウィーン応用美術館、ウィーン民族学博物館、ウィーン美術史美術館で日本由来の文化財を調査した。これらに関連して、研究遂行のための海外諸機関の担当者との協力体制を構築した。東京国立博物館が所蔵する文書類である館史資料のうち、文化財の出納に関して記す『列品録』の精密なカラー画像のデジタル撮影に着手し、大正2年までのものに関して、約18,000コマの撮影を行い、釈読にも着手した。釈読については平成26年度以降に本格的に進め、将来的に公開する予定である。このほか、研究代表者・研究分担者が参加する勉強会を開催し、調査成果の共有に努めた。本研究は、幕末期における西欧の博物館との接触から、維新後における博物館の創設を経て、帝室博物館の成立に至る明治期を中心とした博物館史を、世界史的な視野で再構成するための基礎的な資料調査と研究を、特に所蔵品の流通に着目して行おうとするものである。平成26年度は、この年度の研究対象であるオーストラリアに関連して、特にオーストラリア博物館(シドニー)、西オーストラリア美術館(パース)、メルボルン博物館、ヴィクトリア国立美術館、王立植物園(以上メルボルン)に関して、近代における文化財の交換を中心とした博物館交流を、文書資料と実際の作品の両面から調査した。また、近代における交換の後に文化財が国内移動している例が少なくないため、その一例として国立科学博物館の筑波研究施設を訪問し、文化財の現況やそれまでの経緯について調査した。これらに関連して、国内外の関連博物館・美術館の研究者に聞き取り調査を行い、今後の研究のための協力関係を構築した。東京国立博物館が所蔵する文書類である館史資料のうち、『重要雑録』『動物録』を高精細なカラー画像でデジタル撮影した。平成25年度に撮影した『列品録』に関しては内容の目録を完成させるとともに、一部の文書については釈読を進めた。これにより、東京国立博物館とオーストラリアとの文化財交換などの初期の交流の経緯について解明した。このほか、研究代表者・研究分担者らによる勉強会を定期的に開催し、東京国立博物館が所蔵するオーストラリア関連文化財を調査した。平成27年度は、この年度の研究対象である英国に関連して、特にスコットランド国立博物館(エディンバラ)、グラスゴー博物館(グラスゴー博物館)に関して、近代における文化財の交換と、日本美術収集の経緯を、文書資料と実際の作品の両面から調査した。加えて、オランダのアムステルダム国立美術館、英国のヴィクトリア&アルバート美術館における日本美術の展示状況、韓国の国立中央博物館における館史研究の現状に関する調査も行い、本研究の参考とした。近代における交換ののちに文化財が国内で再び移管された場合があるため、その一例として九州国立博物館の所蔵作品を調査した。文化財交換に深く関連するウィン万博については、北海道大学で関連資料を調査した。これらに関連して,国内外の関連博物館・美術館等の研究者に聞き取り調査を行った。東京国立博物館が所蔵する開館以来の文書類である館史資料のうち、目録類などを高精細なカラー画像でデジタル撮影した。平成26年度に撮影した『重要雑録』『動物録』については内容の目録を完成させるとともに、一部の文書については釈読を進めた。このほか、研究代表者・研究分担者らによる勉強会を定期的に開催し、東京国立博物館が所蔵するライプツィヒ民族学博物館からの寄贈品,グラスゴー博物館寄贈品、クリストファー・ドレッサー寄贈品について調査した。これらの成果は、平成28年3月17日に公開研究会「明治期博物館の国際的な文化財交換」を実施して公開した。平成26年度に予定していた調査・撮影を滞りなく終えるとともに、明治初年の日本とオーストラリアの博物館交流において従来見落とされてきた1875年のメルボルン植民地間博覧会が重要な役割を果たしたことを認識するなど、今後の研究の進展にとって有意義な知見を得た。

また、国立科学博物館との協力体制を構築したことにより、東京国立博物館における所蔵品の取扱いの歴史をより多面的に検討できるようになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。考古学平成27年度は、英国を対象とし、特にスコットランドのグラスゴー博物館(グラスゴー)とスコットランド国立博物館(エディンバラ)に関して、明治時代における東京国立博物館をはじめとした日本との文化財交流について調査をする予定である。これと並行して、博物館の国際交流にかかわる所蔵品の調査を継続し、東京国立博物館から外部に移管した文化財に関しても追跡を継続する。さらに、館史資料の撮影・釈読も継続する。平成25年度に予定していた調査・撮影を滞りなく終えるとともに、明治初年の博物館資料の国際交流においてウィーン万国博覧会が果たした意義を再認識でき、かつウィーン万博にかかわる調査をも並行して実施できたので、予定していた調査内容についてより深く理解することが可能になり、今後の調査を円滑に進めることができるようになった。館史資料のデータ作成や釈読に関して人件費を計上していたが、想定していたよりも少ない雇用人数によって精度の高いリスト作成や釈読が可能になったため。平成26年度はオーストラリア、平成27年度はイギリスを対象として、明治時代の文化財の移動を中心とした博物館交流を跡付ける調査を行うとともに、館史資料の撮影・釈読を継続する。平成27年度において、釈読等に関する専門的な人員を新たに雇用する。また、平成25年度、平成26年度の補足調査も含め、本研究において重要な現地調査に、計画的に資金を投入する。館史資料のデジタル撮影において、撮影補助のための人員の雇用を計画していたが、研究態勢を再検討した結果、本研究費によって人員の雇用を行わなくとも撮影が可能となったため。平成26年度以降、史料の釈読など、専門的な知識・技量を有する部分について人員を固溶する。また、現地調査の態勢を強化するため、旅費等に計画的に投入する。
ｎｃＲＮＡ／スプライシング因子を介した新規セントロメアサイレンシング機構の研究

本研究は、セントロメア領域の構造が高等真核生物と高い類似性を示す分裂酵母を用いて、ヘテロクロマチン形成機構の解明を目指した。これまでの解析から、RNAi因子のCid12pとスプライシング因子が結合すること、セントロメア領域から発現するdg non-coding RNAにイントロンがあることを見出し、スプライシング因子を介したセントロメアヘテロクロマチン形成モデルを提唱した。前年度までに、dgイントロンの上流領域に結合する候補タンパク質(以降30Dと表記)を同定した。本年度は、同定した30Dタンパク質のヘテロクロマチン形成に関する働きについて調べた。抗体染色により30Dの局在を調べた結果、核内に分布することが分かった。さらに、30D欠失株を作成して表現型を調べた結果、微小管重合阻害剤であるThiabendazoleに高い感受性を示すこと、セントロメア領域のH3K9me2修飾がdcr1欠失株と同程度まで減少することが分かった。これらのことから、30Dは、dgイントロンに結合してヘテロクロマチン形成の促進を担っている可能性が示唆された。dgイントロンの特徴の一つとして、非常にスプライシング効率が悪い点が挙げられる。そこで、dgイントロン(加えて、antisense dgイントロン、dhイントロンに関しては前年度報告済み)以外のセントロメア領域に存在するイントロン7種においてスプライシング効率を調べた。その結果、7種全てのイントロンにおいてpre RNAのバンドが検出され、その多くのイントロンは、スプライシング効率が非常に悪いことが分かった。つまり、dgイントロン以外のセントロメア領域に存在するイントロンにおいてもスプライシング効率が悪いことが分かり、何らかの共通した働きがあることが示唆された。これは、セントロメア領域から発現するncRNAに関する新たな知見である。28年度が最終年度であるため、記入しない。我々は現在までの解析から、分裂酵母のスプライシング変異株prp14において、スプライシングの異常に加えて、セントロメア領域のヘテロクロマチン形成に異常を示すことを明らかにした。更に、Prp14pはRNAi機構を介したヘテロクロマチン形成に関わるCid12pと結合すること、セントロメアのdg領域から転写されるnon-coding RNAにmRNA型のイントロンが含まれることを明らかにしている。そこで、本研究ではスプライシング因子が介在するヘテロクロマチン形成機構の解明のため、dg ncRNAが持つイントロンに着目し解析を行った。dg ncRNAイントロンを含むMini-chromosomeと含まないMini-chromosomeを用いてスプライシング因子Prp14p、RNAi因子Cid12pのdg ncRNAへの結合をRIP assayにより調べた。その結果、イントロンを除いた方ではPrp14p、Cid12pの結合が有意に減少していた。つまり、dg ncRNAイントロンを介して、スプライシング因子がRNAi因子を呼び込みヘテロクロマチン形成を促進するというモデルを強く支持する結果を得ることが出来た。また、dgイントロンの機能に迫る解析として、スプライシング部位に変異を導入した際のH3K9me2修飾を調べた。5'splice site, Branch point, 3'splice siteに変異を導入し、スプライシングが起こらないような状態にした場合、H3K9me2修飾の顕著な減少が見られた。つまり、dgイントロンのスプライシング反応自体がセントロメアのヘテロクロマチン化に重要であるという新たな知見を得ることが出来た。染色体の正確な分離のためには、セントロメア領域がヘテロクロマチン化されることが重要である。分裂酵母では、RNAi機構を介したセントロメアヘテロクロマチン形成が知られている。我々は現在までの解析から、スプライシング変異株prp14がスプライシングの異常に加えて、セントロメア領域のヘテロクロマチン形成に異常を示すことを明らかにした。さらに、Prp14pはRNAi機構の因子であるCid12pと結合すること、セントロメアdg領域から転写されるnon-coding RNAにイントロンが含まれることを明らかにしている。セントロメアdg領域のイントロンの機能を調べるために、ユークロマチン領域のgcd10遺伝子のイントロンに置換したPlasmidを作成した。ヘテロクロマチン化の指標であるH3K9me2レベルをChIP解析により調べると、gcd10イントロンに置換した場合H3K9me2が顕著に減少していた。さらに、gcd10イントロンで置換する領域を縮めていき、最終的にH3K9me2修飾を促進するシス配列としてdgイントロンの5'側46塩基を同定した。シス配列に結合し得るタンパク質をデータベースで網羅的に調べ、RNA IP解析により検証した結果、機能未知の新規タンパク質を1種同定した。セントロメア領域にはdgイントロンの他に、他のグループから複数イントロンが存在することが報告されている。dgイントロンの特徴として、イントロンが取り除かれるスプライシング反応の効率が非常に悪い点がある。これにより、スプライシング因子、RNAi因子が集積しヘテロクロマチン形成を促進していると考えている。そこで、セントロメア領域にある他のイントロンに関してもスプライシング効率を調べた結果、dgイントロンと同様に非常に悪いことが分かった。つまり、セントロメアイントロンに共通した働きがあることを示唆している。年次計画の1つ目に掲げている「dgイントロン上に形成される複合体の同定」を目的とした解析において、イントロン5'側に機能未知の新規タンパク質が結合することを明らかにした。

また、dgイントロンの重要性を示すとともに、イントロン5'側の配列を、H3K9me2修飾を促進するシス配列として同定した。しかし、全体的な複合体の同定にまでは至っていないので、今後の解析が急務である。また、新たな解析として、dgイントロン以外のセントロメア領域に存在するイントロンについても解析を進めた。他のグループからセントロメア領域には、dgイントロン以外のイントロンが存在することが報告されている。他のセントロメアイントロンにおいて解析を行った結果、dgイントロンと同様に非常にスプライシング効率が悪いという特徴を明らかにした。このことは、今後の解析を進める上で大きな前進である。以上の結果から、(2)の区分と自己評価した。本研究は、セントロメア領域の構造が高等真核生物と高い類似性を示す分裂酵母を用いて、ヘテロクロマチン形成機構の解明を目指した。これまでの解析から、RNAi因子のCid12pとスプライシング因子が結合すること、セントロメア領域から発現するdg non-coding RNAにイントロンがあることを見出し、スプライシング因子を介したセントロメアヘテロクロマチン形成モデルを提唱した。前年度までに、dgイントロンの上流領域に結合する候補タンパク質(以降30Dと表記)を同定した。本年度は、同定した30Dタンパク質のヘテロクロマチン形成に関する働きについて調べた。抗体染色により30Dの局在を調べた結果、核内に分布することが分かった。さらに、30D欠失株を作成して表現型を調べた結果、微小管重合阻害剤であるThiabendazoleに高い感受性を示すこと、セントロメア領域のH3K9me2修飾がdcr1欠失株と同程度まで減少することが分かった。これらのことから、30Dは、dgイントロンに結合してヘテロクロマチン形成の促進を担っている可能性が示唆された。dgイントロンの特徴の一つとして、非常にスプライシング効率が悪い点が挙げられる。そこで、dgイントロン(加えて、antisense dgイントロン、dhイントロンに関しては前年度報告済み)以外のセントロメア領域に存在するイントロン7種においてスプライシング効率を調べた。その結果、7種全てのイントロンにおいてpre RNAのバンドが検出され、その多くのイントロンは、スプライシング効率が非常に悪いことが分かった。つまり、dgイントロン以外のセントロメア領域に存在するイントロンにおいてもスプライシング効率が悪いことが分かり、何らかの共通した働きがあることが示唆された。これは、セントロメア領域から発現するncRNAに関する新たな知見である。年次計画の1つ目に掲げている「dgイントロン上に形成される複合体の同定」を目的とした解析において、Prp14pとCid12pがdg ncRNAイントロン上に結合することをRIP assayにより明らかにした。
虚血により心筋細胞障害とその防御機構

虚血によって生じる心筋細胞障害の発生・進展機序とその防御機序を検討した。中村(九州大学)は高コレステロール血症ミニ豚の冠動脈内膜をバルーンカテーテルで剥離し、3、4か月後X線を照射した。同モデルはセロトニンの冠動脈内注入によって強い攣縮を生じ、血管壁内出血による内腔完全閉塞を生じ急性心筋虚血を起こす事を明らかにした。細田(東京女子医大)は幼若マウス心をトリプシン処理後心筋細胞培養系を用いて、細胞内pHに及ぼすウアバインの効果を検討した。Na^+/H^+交換系を介する酸性化からの回復がジギタリスで抑制されることを認めた。山本(徳島大学)はヒト血小板の12リポキシゲナーゼに対するモノクローナル抗体を作り血小板の12リポキシゲナーゼの定量を可能にした。井上(大阪大学)はα_2交感神経活性とアデノシンの相互作用を心筋虚血の有無で対比した。α_2活性化による心筋虚血改善作用が示唆された。金子(東京女子医大)はCa^<++>を冠動脈内に注入し過収縮帯壊死を作製し血栓形成との関連性を犬について検討した。居石(九州大学)は冠動脈粥腫破碇と内膜新生血管形成機序を人体病理と実験病理から解析した。血管新生機序における線溶系の意義を検討する為、培養血管内皮細胞を用いた血管新生測定系の開発を試みた。金澤(秋田大学)は心筋虚血の急性期と慢性期における冠血管構築の特性を形態と機能の両面から検討した。急性期・慢性期共に防御機構として副血行路の重要性を明らかにした。徳永(九州大学)は虚血再灌流における心筋障害に活性化酸素がどの様に関与しているかを検討した。グルタチオンペルオキシターゼ系とキサンチオンオキシダーゼ系の関与をラット心で証明した。
らせんの巻き戻しを積極的に利用した多重らせん多糖類の構造・物性制御

セルロースなどの多糖類は非常に長い分子からなり、しばしば何本かの分子が集まって「多重らせん構造」を形成している。このらせんは加熱などでほどけ(変性)、冷却などで巻き戻る(再性)。この変性・再性過程において多糖類の構造や性質が変化し、生体内において重要な役割を果たす。しかし、この過程は複雑で十分に理解されているとは言いがたい。本研究では食品に適度な粘性を与える目的などで利用されている、二重らせん多糖類のキサンタンに注目し、変性・再性過程を明らかにする共に、それが粘性などの性質にどのような影響を与えるかを予測できる理論の確立を目指す。
傾聴、聞き書きによる高齢者相互の健康支援基盤構築に関するアクションリサーチ

文献や学会等の参加による情報収集、先進事例等の現地視察、研究者や関係者からのヒアリングを昨年度に引き続き行った。国内では、京極町の地域包括ケアシステム構築への取り組みを昨年度に引き続き現地で視察した。従事者からのヒアリングや、健康に関する公開講座やワークショップに参加する町民の発言などから、交流拠点の活用により、健康意識が高まり、介護予防を意識した活動や交流に積極的に参加する住民が増えている現状が明らかとなった。隣町の喜茂別町では、教育委員会が聞き書きを活用した生涯学習を行っていた。2000年から3年間の北海道の事業として始まった北海道の歴史を残すため、地域の活性化を目的とした事業として始まった北海道聞き書き隊は、道の予算で事業を推進していた3年間は、聞き書き学会や聞き書き学校の開催、聞き書き学校で学び、聞き書きを行った者の中から毎年松浦武四郎賞100万円を聞き書き大賞として著者へ贈り、優秀な作品は本として出版するなどしていた。しかし、道の事業終了後は、引き続き有志の者が事務局として運営を担ったものの、本業との両立や予算のやりくりの難しさから継続困難となった。これらのことから、予算を確保すること、自主運営する体制を構築することにより、北海道で聞き書きを活用した健康支援の基盤構築の可能性が示唆された。海外では、ドイツの世代間交流のための多世代の家がボランティアで運営されている事例や、在宅看取りを行うボランティアの活動事例があった。これらの交流する、寄り添うことを基盤としたボランティアが主役となるシステムは、傾聴や聞き書きボランティアが高齢者の健康を支える活動拠点や交流の場、仕組みを作っていくうえでの参考となった。本研究の予定対象地域の行政などの研究協力者の異動が相次ぎ、研究基盤を構築するための研究協力者の得られる対象地域を選定しなければならない状況となった。研究開始時からの研究協力者の協力を得ながら、対象地域選定のための情報収集を行い、対象地域を札幌市南区から札幌市全域、夕張市を予定とし、新たな研究協力者の紹介を受け、対象地域を絞り込む予定である。そのため、進捗がやや遅れている。研究の対象地域を選定し、地域住民による健康支援に関連したボランティアに関する情報や地域の少子高齢化などの現状、地域包括ケアの先進事例についてなど、傾聴や聞き書きボランティアに関心を持つような公開講座を開催し、担い手候補を発掘する。全講座終了後は、参加者が講座内容を理解し、自分たちには何ができるのかについて考え、高齢者への理解を深め、自分たちで高齢者の健康を支えることができる担い手となる意識を芽生えさせるためのワークショップを開催する。参加者の中から、担い手希望者を見つけ、研究参画の同意を得る。また、2019年8月にデンマークで、高齢者が精神的支援として定期的に高齢者の自宅を訪問し、12時間ともに時間を過ごす「訪問の友」のボランティア活動や、高齢者が利用できるカフェ、介護予防のアクティビティーセンターなどデンマークの地域包括ケアシステムに関連するボランティアや集う場を視察する予定である。高齢者は、加齢に伴う身体の変化など自らが老いていくことや疾患、障害を抱え、配偶者や友人などの死を経験し、健康に関する不安や孤独感、さみしさを抱える者が多い。本研究では、地域の健康な高齢者が傾聴や聞き書きを行い地域の高齢者の健康を支援する、高齢者主体の相互の健康支援システムの基盤構築を目的とする。文献や学会等の参加、研究者や関係者からのヒアリングにより、地域包括ケアの先進事例について情報収集した。国内では、合田加代子先生による「住民主体の孤立予防型コミュニティづくり」や社会福祉法人佛子園が手掛ける「西園寺やシェア金沢」、京極町の住民と診療所の医師、行政、社会福祉協議会が連携した地域包括ケアシステム構築への取り組みなど、日本各地でさまざまな取り組みが展開されていることが明らかとなった。デンマークの地域包括ケアシステムは、子育て期や高齢期、それぞれの身体状況に合わせた住まいに住み、最期まで本人の望む場所で過ごすことが前提となっており、どのような住まいに住んでいようとも必要な在宅医療・福祉サービスが提供される仕組みができている。また、「エルドラセイエン」などの全国的な高齢者のボランティア組織があり、中でも地域の高齢者が精神的支援として定期的に担当する高齢者の自宅を訪問してお話や一緒に散歩するなどして12時間ともに時間を過ごす「訪問の友」というボランティア活動が定着していることが明らかとなった。研究協力者より、本研究に興味を持ち、本研究に参画の意向のある本研究対象地域の住民の紹介を受けた。その人物には、本研究の趣旨と任意による参画であり、市民公開講座参加は本研究の参画以外の地域住民も自由に参加できること、またその際に本研究の担い手希望者には、研究参画の同意を得るため、現時点では参画の意志決定をしなくても良いことを伝え、今後開催予定の市民公開講座のお知らせをすることとした。研究代表者は、2017年10月より体調不良による療養が必要な状態となり研究を中断している。そのため、2017年10月以降に予定していた視察による情報収集や市民公開講座は、実施できていない。医師の診断により、2018年6月以降ごろより研究再開予定である。

従事者からのヒアリングや、健康に関する公開講座やワークショップに参加する町民の発言などから、交流拠点の活用により、健康意識が高まり、介護予防を意識した活動や交流に積極的に参加する住民が増えている現状が明らかとなった。隣町の喜茂別町では、教育委員会が聞き書きを活用した生涯学習を行っていた。2000年から3年間の北海道の事業として始まった北海道の歴史を残すため、地域の活性化を目的とした事業として始まった北海道聞き書き隊は、道の予算で事業を推進していた3年間は、聞き書き学会や聞き書き学校の開催、聞き書き学校で学び、聞き書きを行った者の中から毎年松浦武四郎賞100万円を聞き書き大賞として著者へ贈り、優秀な作品は本として出版するなどしていた。しかし、道の事業終了後は、引き続き有志の者が事務局として運営を担ったものの、本業との両立や予算のやりくりの難しさから継続困難となった。これらのことから、予算を確保すること、自主運営する体制を構築することにより、北海道で聞き書きを活用した健康支援の基盤構築の可能性が示唆された。海外では、ドイツの世代間交流のための多世代の家がボランティアで運営されている事例や、在宅看取りを行うボランティアの活動事例があった。これらの交流する、寄り添うことを基盤としたボランティアが主役となるシステムは、傾聴や聞き書きボランティアが高齢者の健康を支える活動拠点や交流の場、仕組みを作っていくうえでの参考となった。本研究の予定対象地域の行政などの研究協力者の異動が相次ぎ、研究基盤を構築するための研究協力者の得られる対象地域を選定しなければならない状況となった。研究開始時からの研究協力者の協力を得ながら、対象地域選定のための情報収集を行い、対象地域を札幌市南区から札幌市全域、夕張市を予定とし、新たな研究協力者の紹介を受け、対象地域を絞り込む予定である。そのため、進捗がやや遅れている。1.国内外の文献や学会、シンポジウム等の参加、地域包括ケアの先進事例視察を通して情報収集する。2.高齢者自身や市民、学生が理解を深め、高齢化が進む地域で、どのような地域包括ケアが必要であるか考えられるよう、地域包括ケアの先進事例についてや札幌市南区の少子高齢化などの現状について、老年期の加齢に伴う変化や疾患についての公開講座を開催する。全講座終了後は講座内容を理解し、自分たちには何ができるのかについて考えるためのワークショップを開催する。参加者の中から、担い手希望者を見つけ、研究参画の同意を得る。3.連件研究者の山田と共に札幌市南区内の空き家や団地などの既存建築を調査・分析し、事務局の機能と傾聴や聞き書きが行えるサロンのような機能として活用できる活動拠点候補をあげる。研究の対象地域を選定し、地域住民による健康支援に関連したボランティアに関する情報や地域の少子高齢化などの現状、地域包括ケアの先進事例についてなど、傾聴や聞き書きボランティアに関心を持つような公開講座を開催し、担い手候補を発掘する。全講座終了後は、参加者が講座内容を理解し、自分たちには何ができるのかについて考え、高齢者への理解を深め、自分たちで高齢者の健康を支えることができる担い手となる意識を芽生えさせるためのワークショップを開催する。