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紛争後のアフリカ社会における内生的な社会統合に関する研究（国際共同研究強化）

本研究は過渡期を迎えつつある南部アフリカの紛争後社会に注目し、その現代的な社会経済的諸特徴を明らかにするものである。研究代表者は、前年度まで、アンゴラとザンビアにおいて、アンゴラ紛争によって移動を余儀なくされた経験を有す当事者へのインタビューや観察を実施した。研究代表者や協力者のこれまでの研究から、南部アフリカ地域社会の社会経済状況が、当該地域を今日とりまくグローバルな政治経済の変動と無関係ではなく過渡期を迎えていることが実証的に明らかとされつつある。南部アフリカの紛争後社会を対象とした研究は、長期にわたる植民地支配とその政治経済構造を背景とした紛争史の再検討や、紛争による社会経済的損失を回復するプロセスを解題するものが目立つが、アンゴラやザンビアにおいて、近年のマクロな政治経済変動に対応する形でミクロレベルの現地住民による主体的営みが萌芽している状況が本研究において明らかとなりつつある。こうした本研究の可能性をふまえ、2018年度は国内外の南部アフリカ研究者らとともに、アンゴラ東部の社会経済の特徴をミクロ・マクロ双方から総合的に考察することをすすめた。そのプロセスでは、政治学、歴史学、人類学など共同研究者の専門分野から、これまで研究資源として活用されてこなかったアンゴラ国内外の各種資料をもとに、アンゴラ社会における生計活動におよぼすマクロレベルでの変化を追究しながら、1社会経済に関する諸活動に関連する地域史、2キリスト教布教による影響、3紛争前後の政治経済史の3つとの関連性に焦点をあて、現在のアンゴラ社会理解を目指した社会経済的分析をおこなってきている。前年度までに得られた研究成果は比較的考察がすすんでいる。今年度は英文で成果をまとめ出版する予定である。2019年度に英文出版する準備を整えつつある。研究打ち合わせを含めて出版計画をすすめる予定である。内定年度:2015南部アフリカで紛争が収束して10年あまりが経過した今、同地域の社会経済状況が、今日の南部アフリカをとりまくグローバルな政治経済の変動と無関係ではなく過渡期を迎えていることが明らかとなりつつある。特にアンゴラは、豊富な地下資源を中心とする経済構造、各種インフラの未整備等が特徴であるが、南アフリカおよびイスラム経済、中国資本等当該国外部との政治経済的関係も看過できない。本研究は、アンゴラ社会のミクロレベルの社会経済変化を詳細に明らかにした上で、マクロレベルの変化との関連性を総合的に考察し、新たな局面を迎えるアンゴラの紛争後社会に関する深い理解を目指すものである。今年度は、アンゴラでのフィールドワークや現地視察のほか、公文書館をはじめ国内外の教育研究機関、関係省庁、国際機関等を中心に各種資料の収集と情報収集をおこなった。フィールドワークでは、現地の伝統組織や地域住民にインタビューを実施し、近年の地方行政や地域開発と伝統組織との関係性についての情報収集に努めた。また、伝統組織復興とミッションによるアンゴラ東部社会へ与えた影響にかんして、渡航先機関や関連機関での情報資料をもとに調査資料を分析した。その結果、アンゴラ東部の社会文化的特徴が多様であるにも関わらず、同地への外部社会による強い統制によってその実態が未だ不透明になっている状態にあることが明らかとなった。以上の調査結果をふまえながら、他地域で紛争後社会を研究する研究者らとの研究会開催のため、本研究課題に関連する研究者との情報交換や研究打ち合わせをおこなった。今年度予定していた研究計画は、以下のとおりほぼ順調に実施した。アンゴラをはじめ国内外でフィールドワーク、現地視察のほか公文書館をはじめ国内外の教育研究機関、関係省庁、国際機関等を中心に各種資料の収集と情報収集をおこなった。これらの調査資料を分析し、他地域で紛争後社会を研究する研究者らとの研究会開催のため、情報交換や研究打ち合わせをおこなった。南部アフリカで紛争が収束して10年あまりが経過した今、同地域の社会経済状況が今日の南部アフリカをとりまくグローバルな政治経済の変動と無関係ではなく過渡期を迎えていることが明らかとなりつつある。特に紛争後のアンゴラは、豊富な地下資源を中心とする経済構造やインフラの未整備等が特徴であるが、南アフリカおよびイスラム経済、中国資本等当該国外部との政治経済的関係も看過できない。今年度は、アンゴラと今日まで歴史的に深いつながりをもつザンビアでのフィールドワークのほか、ポルトガル、イギリス等国内外の教育研究機関、関係省庁、国際機関等を中心に各種情報資料の収集をおこなった。フィールドワークでは、ザンビアのアンゴラ元難民の地域統合に関するインタビューを実施し、近年の地方行政や地域開発と元難民の社会的統合との関係性についての情報収集した。調査資料を分析した結果、社会文化的特徴が多様であるにも関わらず、統一的な地域統合策の実施によって元難民らの生活そのものが未だ先行き不透明になっている状態にあることが明らかとなった。アンゴラ東部社会との共通性を見いだせた点で意義がある成果であるため、他地域で難民・紛争後社会を研究する研究者らとの研究会開催のため、関連する研究者との情報交換や研究打ち合わせをおこない、アンゴラとザンビアの横断的な地域理解を深めた。リスボン大学では共同研究者の網中氏とアンゴラの地域史に関する口頭発表をおこなった。そこでの議論を踏まえ、紛争後の南部アフリカにおけるアンゴラ地域史の特徴を考察する論文の執筆を開始したほか、アンゴラの紛争後社会に関する書籍出版にむけた準備・執筆をはじめている。

ザンビアをはじめ国内外でフィールドワーク、現地視察を実施したほか国内外の教育研究機関、関係省庁、国際機関等を中心に各種資料の収集と情報収集をおこなった。これらの調査資料を分析し、他地域で紛争後社会を研究する研究者らとの研究会開催のため、情報交換や研究打ち合わせをおこなった。アンゴラの地域史についてはリスボン大学で共同研究者と口頭発表し、アンゴラ地域社会比較と歴史的考察というタテとヨコの議論を深めた。以上を通じて得た知見をもとに、アンゴラの地域史およびアンゴラの紛争後社会に関する書籍の執筆を開始している。本研究は過渡期を迎えつつある南部アフリカの紛争後社会に注目し、その現代的な社会経済的諸特徴を明らかにするものである。研究代表者は、前年度まで、アンゴラとザンビアにおいて、アンゴラ紛争によって移動を余儀なくされた経験を有す当事者へのインタビューや観察を実施した。研究代表者や協力者のこれまでの研究から、南部アフリカ地域社会の社会経済状況が、当該地域を今日とりまくグローバルな政治経済の変動と無関係ではなく過渡期を迎えていることが実証的に明らかとされつつある。南部アフリカの紛争後社会を対象とした研究は、長期にわたる植民地支配とその政治経済構造を背景とした紛争史の再検討や、紛争による社会経済的損失を回復するプロセスを解題するものが目立つが、アンゴラやザンビアにおいて、近年のマクロな政治経済変動に対応する形でミクロレベルの現地住民による主体的営みが萌芽している状況が本研究において明らかとなりつつある。こうした本研究の可能性をふまえ、2018年度は国内外の南部アフリカ研究者らとともに、アンゴラ東部の社会経済の特徴をミクロ・マクロ双方から総合的に考察することをすすめた。そのプロセスでは、政治学、歴史学、人類学など共同研究者の専門分野から、これまで研究資源として活用されてこなかったアンゴラ国内外の各種資料をもとに、アンゴラ社会における生計活動におよぼすマクロレベルでの変化を追究しながら、1社会経済に関する諸活動に関連する地域史、2キリスト教布教による影響、3紛争前後の政治経済史の3つとの関連性に焦点をあて、現在のアンゴラ社会理解を目指した社会経済的分析をおこなってきている。前年度までに得られた研究成果は比較的考察がすすんでいる。今年度は英文で成果をまとめ出版する予定である。今後は、ザンビア、イギリス等で計約6か月間の在外研究を実施するほか、南アフリカ、ポルトガル等世界各地の関連機関での各種情報収集と学術情報の交換会を実施する。そこでの議論を踏まえ、紛争後の南部アフリカにおけるアンゴラ地域史の特徴を考察する論文を執筆する。また、国内での研究会開催をはじめ、アンゴラの紛争後社会に関する書籍の執筆を開始する。2019年度に英文出版する準備を整えつつある。研究打ち合わせを含めて出版計画をすすめる予定である。
酸素ラジカル処理による高性能高信頼性1Tr型強誘電体メモリ

本研究は、高速動作、低消費電力、非破壊読み出し、高密度という特徴を兼ね備えた不揮発性メモリとしての期待が高く、且つ、究極のメモリと言われる、1トランジスタ型強誘電体メモリの実現を目的として行われ、これに必要な要素技術を開発しこれに貢献した。本メモリの最大の課題はデータ保持特性の向上、及び、微細化実現の二つである。データ保持特性向上の観点からは、強誘電体をアモルファス絶縁膜上に形成する構造の方が(Metal-Ferroelectric-Insulator-Si構造、MFIS構造)、強誘電体をメタル上に形成する構造(MFMIS構造)よりもリーク電流の低減か可能であることから有利である。さらに、微細化という観点からはフローティングゲートメタルを用いないMFIS構造が有利である。しかし、この構造の場合、強誘電体膜を例えばアモルファス酸化膜などの絶縁膜上に結晶化しなければならず、1トランジスタ型強誘電体メモリ用の最有力候補材料であるSTNを酸化膜上に結晶化する技術は、(量産性を考えた現実的な成膜手法であるプラズマプロセスにおいては)これまで報告されていない。マイクロ波励起プラズマシステムによる強誘電体膜の酸素欠損修復(酸化)技術を開発した(酸素ラジカル処理)。RfスパッタによるST膜成膜と酸素ラジカル処理を繰り返し行う新プロセスの開発(Ferroelectric-Multilayer-Stack成膜)により、100nmの極薄STN膜をアモルファス酸化膜上に結晶化する技術を開発した。さらに、STN膜の結晶化を促進するための成膜条件をプラズマ物理に基づいたイオン照射エネルギーなどのパラメータで定義することに初めて成功した。すなわち、強誘電体膜の形成(結晶化促進)には、酸素ラジカルによる酸素欠損の低減と、成膜中のイオン照射エネルギーの供与が最も重要であることを示すとともに、強誘電体ゲート構造FETの作製とその動作まで実現した。酸化膜などのアモルファス絶縁膜上に低誘電率強誘電体材料STNを形成することが本研究の最も重要な要素技術である。これを実現するために、マイクロ波励起高密度プラズマ装置を用いて大量に発生させた酸素ラジカルをSTN膜に照射すること(酸素ラジカル処理)によりSTNを酸化膜上に形成する技術をほぼ確立し、強誘電体ゲート構造FETの作製の準備が整ってきた。具体的には、10nm程度のSTN薄膜に酸素ラジカル処理を施した後、950°Cの分子状酸素ガス雰囲気によるアニールを行うことで、STN初期核層を形成する。この初期核層の上に、例えば140nm程度、さらにSTNを成膜後、950°Cの結晶化アニールを行うことで、酸化膜上にSTNを結晶化することが可能である。初期核層を用いずに、酸化膜上にSTNを直接形成し同様の結晶化アニールを行った場合、STNの成分元素とSiが反応し、STNを形成することができない。特に、本年度は二つの成果が得られ特性の改善が得られた。一つは、5nmの極薄STN膜のスパッタ成膜と酸素ラジカル照射を繰り返し行い、100nmのSTN膜を形成する新規プロセス、すなわちFerroelectric-Multi-Layer-Stack (FMLS) processの確立である。最初に5nmのSTN成膜と酸素ラジカル処理を2回繰り返し行い、これを950°Cのアニールを行うことで初期核層を形成する。この上には同様に、5nmのSTN成膜と酸素ラジカル処理を繰り返し行い90nmのSTNを形成し、トータルの膜厚は100nmとしたところで、結晶化アニールを行う。このプロセスを用いて形成した膜は異相を全く含まない完全なペロブスカイトSTN相が成長することを突き止めた。二つ目は、STNスパッタ成膜時において、膜表面へのイオン照射エネルギー供給による酸化膜上STN形成技術の確立である。10nmの初期核層を酸素ラジカル処理により形成したのち、140nmのSTN膜を成膜時のプラズマ条件(イオン照射エネルギー)を変えて形成した。この結果、RFパワーが14Wの時、最もペロブスカイトSTN相が形成することを見出した。これら二つの技術を融合して作製したMFIS構造デバイスはSTNの膜厚が100nmというこれまでにはない薄い膜厚であるにもかかわらず、良好なC-Vヒステリシスカーブを示しており、0.6Vのメモリウィンドーが得られている。100nm以下の薄いSTN膜をアモルファス酸化膜上に形成する技術が確立されたことは、高品質MIFIS、及びMFIS構造強誘電体ゲートFETの実現に大きく寄与すると考える。

しかし、この構造の場合、強誘電体膜を例えばアモルファス酸化膜などの絶縁膜上に結晶化しなければならず、1トランジスタ型強誘電体メモリ用の最有力候補材料であるSTNを酸化膜上に結晶化する技術は、(量産性を考えた現実的な成膜手法であるプラズマプロセスにおいては)これまで報告されていない。マイクロ波励起プラズマシステムによる強誘電体膜の酸素欠損修復(酸化)技術を開発した(酸素ラジカル処理)。RfスパッタによるST膜成膜と酸素ラジカル処理を繰り返し行う新プロセスの開発(Ferroelectric-Multilayer-Stack成膜)により、100nmの極薄STN膜をアモルファス酸化膜上に結晶化する技術を開発した。さらに、STN膜の結晶化を促進するための成膜条件をプラズマ物理に基づいたイオン照射エネルギーなどのパラメータで定義することに初めて成功した。すなわち、強誘電体膜の形成(結晶化促進)には、酸素ラジカルによる酸素欠損の低減と、成膜中のイオン照射エネルギーの供与が最も重要であることを示すとともに、強誘電体ゲート構造FETの作製とその動作まで実現した。
発酵過程で生成する新規抗酸化物質による大豆発酵食品の再評価および抗酸化食品の創製

豆味噌醸造メーカーより味噌玉麹を入手して抗酸化物質の検索を行い、8-ヒドロキシダイゼイン(8-OHD)、8-ヒドロキシゲニステイン(8-OHG)を主要な活性物質として単離・同定した。また、新たに6-ヒドロキシダイゼイン(6-OHD)を同定した。これらのオルトジヒドロキシイソフラボン(ODI)はリポソームを用いた抗酸化試験法でダイゼインやゲニステインより有意に強い抗酸化性を示した。ODIは製麹工程において胞子形成とともに生成し、他の醸造メーカーの豆味噌用の麹、また醤油やたまり用の麹中にも十分に存在した。また、これらのODIは試作豆味噌において熟成を終えた後も製品中に十分残存することを明らかにした。他方、ODIは原料大豆に直接に麹菌を接種した豆味噌、たまり、醤油、濱納豆においてはいずれもその抗酸化性に寄与する十分量が存在した。しかし、米麹を用いた米味噌や小麦を主原料とした白醤油中にはほとんど検出されなかった。また、これらのODIは味噌や醤油を100°Cで30分間加熱したり、20°Cで90日間保蔵してもほとんど分解されなかった。以上の結果より、8-OHD、8-OHGおよび6-OHDは、これら大豆発酵食品の長期にわたる発酵・熟成過程、また保蔵期間においても、脂質の酸化や各種栄養成分の酸化的劣化を抑制するのに大いに貢献していると推察された。他方、ODI含量の高い4日麹を用いて仕込みを行った豆味噌のODI含量およびその抗酸化性は、ともに通常の2日麹を使用した味噌より高い値を示した。ODIを含む大豆麹は原料大豆より高い脂質安定性を示した。また、この麹のもつ抗酸化性はクッキー中においても十分に発揮された。現在、これらのODIを含めたイソフラボン類のアポトーシス誘導について研究を進めている。各醸造メーカーより入手した様々な大豆発酵食品中の8-ヒドロキシダイゼイン(8-OHD)、8-ヒドロキシゲニステイン(8-OHG)含有量をHPLC法にて測定した。メーカーによってその含有量に差異は認められたが、原料大豆に直接に麹菌を接種した豆味噌、溜、醤油、濱納豆においてはいずれもその抗酸化性に寄与する十分量が存在した。また、これらの強い抗酸化性を有するオルトジヒドロキシタイプのイソフラボン類は、味噌や醤油を100°Cで30分間加熱したり、20°Cで90日間保蔵しても、ほとんど分解されなかった。他方、実際に味噌玉の製麹を行い、通常の味噌玉麹(2日麹、48時間培養)および胞子着生の十分に進行した4日麹を用いて豆味噌の試作を行い、30°Cで6ケ月間熟成させた。8-OHD、8-OHGは、胞子着生の始まった2日麹よりその生成が認められ、培養日数の経過とともに、それらの含有量も増加した。2日麹を用いた豆味噌の8-OHD含量は仕込み後も6ケ月間ほぼ一定の値を示したが、8-OHGは仕込み後の2ケ月間徐々に増加する傾向にあり、その後ほぼ一定の値を示した。また、4日麹を用いた味噌の8-OHD、8-OHGの変動もほぼ同様の傾向を示したが、それらの含有量は、2日麹味噌の約2倍であった。2日および4日麹味噌の抗酸化力は、ともに味噌の熟成につれて増大したが、4日麹味噌の方がその増強の度合は顕著であった。

これらの結果より、8-OHD、8-OHGは、豆味噌の長期間にわたる発酵・熟成過程、また、保蔵期間においても、脂質の酸化や各種栄養成分の酸化的劣化を抑制するのに大いに貢献していると推察された。また、これらのイソフラボン類は、大豆を清酒、甘酒、焼酎等のAspergillus属で培養したバラ麹でも十分に産生されるものであったが、8-OHGについては、これを産生しない麹菌もあった。昨年度の研究において、味噌玉麹より強い抗酸化性を示す8-ヒドロキシダイゼイン(8-OHD)、8-ヒドロキシゲニステイン(8-OHG)および6-ヒドロキシダイゼイン(6-OHD)を単離・同定した。また、これらのオルトジヒドロキシイソフラボン(ODI)は、試作豆味噌において、熟成を終えた後も製品中に十分残存することを明らかにした。本年度の研究においては、先ず各醸造メーカーより種々の味噌玉麹および醤油麹を入手してODI量を測定した。いずれの麹においてもメーカーによってその含有量に差異は認められたが、ODIが存在した。しかし、製麹工程における大豆の配合比率が極度に低い白醤油用麹ではその含有量は極めて少なく、定量不可能なものも存在した。また、発酵・熟成期間の異なる豆味噌および醤油を醸造メーカーより入手し、これらのODIを含めたイソフラボン含量、抗酸化力および種々の酵素活性の変動を調べた。いずれの麹においても、発酵日数の経過とともに原料大豆中のダイジンおよびゲニスチンは、麹菌の生産するβ-グルコシダーゼによりダイゼインおよびゲニステインを生成した。更にこの製麹工程において、同時に生産されたイソフラボン水酸化酵素により8-OHDおよび8-OHGが生成した。麹仕込み後のODI含量は、豆味噌および醤油の熟成期間においても減少することはなかった。そして、熟成とともにその抗酸化力は増強した。8-OHDおよび8-OHGは生体膜モデルとしてのリポソームを用いた試験法で、ダイゼインおよびゲニステインより有意に強い抗酸化性を示した。8-OHGはヒト白血病細胞に対して、ゲニステインとともにアポトーシスを誘導した。また、これらのODIは通常の調理条件下で加熱しても、また数カ月保蔵しても分解しなかった。ODIを含む大豆麹は、原料大豆より高い脂質安定性を示した。また、この麹のもつ抗酸化性はクッキー中においても十分に発揮された。
極低温液体誘電体の電気伝導と絶縁破壊に関する研究

本研究プロジェクトで使用した電極系、及び試料液体は、終始一貫して、それぞれ針-平板、と刃-平板電極系、及び変圧器油、と液体窒素であり、直流高電圧印加時における電気伝導と破壊現象に関する研究を詳細に行なって来た。変圧器油中の電気伝導と破壊現象:これまでは主として、電気伝導とそれに伴う流動現象(EHD流動)についての測定を行い、新しい知見を得てきた。最終年度は特に、伝導領域から破壊領域への不連続的移行のメカニズムについて研究し、次の知見を得た。伝導特性において、印加電圧のある臨界値で電流は急増するが、これは、鋭利電極の先端から生ずるホモ電荷の発生によることが、流動の測定とダスト図法から明確にされた。更に、正極性破壊現象の場合について、破壊付近の電圧印加の下で、平板表面の電界が極めて上昇することがわかった。これは流動を伴うギャップ間の電界に及ぼす空間電荷効果による。この電界上昇によって、平板表面に負電荷が発生する可能性を見い出した。この負電荷は正極性破壊のメカニズムに重要な役割を演ずる。すなわち、正極性破壊の発端機構の一考察として、平板表面で発生した負電荷が、流動とクーロン力の作用によって鋭利電極先端へ流され、先端電界に及ぼす空間電荷効果を緩和するため、先端電界が上昇し、そこで発生したストリーマを急速に成長させることになる。これが破壊の原因となるものと結論された。液体窒素中の電気伝導と破壊現象:この研究では、主として破壊前、数十μsの間の電流変化を測定し、伝導と破壊の関連について、既にいくつかの知見を得てきた。最終年度では、液体窒素中の電極系に氷が付着した場合の破壊前駆電流を測定した。ストリーマの進展速度に関して、氷中と液体中との間の明確な差を電流波形の測定から見いだした。更に、絶縁破壊電圧の測定を行い、液体窒素温度における氷は、良好な絶縁体と見なせる事を示した。液体と固体の複合絶縁系については更に研究を進める予定としている。変圧器油中の電気伝導と破壊に関する研究:電極からの電荷発生、及び電界分布におよぼす空間電荷効果が、液体流動との関連においてほぼ明らかとなった。また、破壊前駆電流の測定から、破壊のメカニズムを論ずることができた。変圧器油に不平等高電界を印加すると、ある臨界電界に達した時、電流は急激に増加し、その後、空間電荷制限(SCL)特性を示す。伝導電流に付随の液体流動(EHD流動)は、SCL特性にとって支配的な因子となることがわかった。更に電圧を上昇すれば破壊に至る。負の破壊電圧値は、正のそれよりも著しく高いことが判明した。また、破壊前、数十μsecの間に電流は急増する。これは、突起電極の先端で発生したストリ-マの進展に起因するものと考えられた。特に、正の電圧を印加した場合には、コロナ発生とほぼ同時に破壊に至る。コロナ発生の原因は、平板付近で発生するヘテロ電荷が流動の作用によって突起電極に運ばれ、電界強度におよぼす空間電荷効果を緩和させ、電界上昇をもたらすためと結論された。ヘテロ電荷の発生と破壊現象、及びSCL特性と流動の関連は、更に詳細な考察を行う予定としている。極低温液体(液体窒素)中の伝導と破壊に関する研究:気泡発生と電流変化、及び破壊前駆電流の測定が遂行された。更に、それらの圧力効果が詳細に調べられた。

気泡の発生は大気圧において容易であり、一定電圧の下で、ほぼ周期的に起こる。気泡発生と同期して伝導電流は著しく変動する。これより、気泡は電荷を有していることが暗示された。一方、破壊前、数+μsecの間に電流急増が起こる。この前駆電流の圧力効果は極めて大きく、気泡との関連は明白である。また、変圧器油では見られなかった極性効果の存在が明らかとなった。これらは、今後、更に追求する予定としている。変圧器油中の電気伝導と破壊に関する研究:針ー平板、又は刃ー平板電極系に負の直流高電圧を印加した場合に、ある電圧値で電流急増が起こる。この急増点における電圧値から導出された電界強度とショットキー放出理論の両者から陰極の仕事関数が算出された。金属と液体との接触によって、仕事関数は見掛け上低下する。更に電子放出面積が大なる程、仕事関数は小となる事が分かった。一方、空間電荷制限領域での電流Iと電圧Vの関係は、針ー平板系においてV∝I^<1/2>、及び刃ー平板系においてV∝I^<1/3>となるが、いずれの線形関係もある電圧値以上でその傾きが変化する。この理由が液体流動に起因することを解析的に示した。すなわち、傾きの変化は乱作用にによる。これは、コルムゴロフの乱流理論から説明できた。液体窒素中の伝導と破壊に関する研究:液体窒素中に針ー平板電極系を設置し、針電極に直流高電圧を印加した場合の破壊前駆電流が測定された。破壊前、数十μsの間に電流は急激に上昇するが、それらの電流波形には印加電圧による著しい極性効果の存在が認められた。すなわち、負針の場合には、破壊前、数μsの間に電流休止時間が存在することである。更に、前駆電流に及ぼす圧力の効果が研究され、圧力の上昇と共にストリーマの進展速度が上昇することが分かった。これらは、気泡形成の解析から説明することができた。今後は、液体窒素と固体絶縁物の複合系について更に研究を進める予定としている。変圧器油中の電気伝導と破壊現象:これまでは主として、電気伝導とそれに伴う流動現象(EHD流動)についての測定を行い、新しい知見を得てきた。最終年度は特に、伝導領域から破壊領域への不連続的移行のメカニズムについて研究し、次の知見を得た。伝導特性において、印加電圧のある臨界値で電流は急増するが、これは、鋭利電極の先端から生ずるホモ電荷の発生によることが、流動の測定とダスト図法から明確にされた。更に、正極性破壊現象の場合について、破壊付近の電圧印加の下で、平板表面の電界が極めて上昇することがわかった。これは流動を伴うギャップ間の電界に及ぼす空間電荷効果による。この電界上昇によって、平板表面に負電荷が発生する可能性を見い出した。この負電荷は正極性破壊のメカニズムに重要な役割を演ずる。すなわち、正極性破壊の発端機構の一考察として、平板表面で発生した負電荷が、流動とクーロン力の作用によって鋭利電極先端へ流され、先端電界に及ぼす空間電荷効果を緩和するため、先端電界が上昇し、そこで発生したストリーマを急速に成長させることになる。これが破壊の原因となるものと結論された。液体窒素中の電気伝導と破壊現象:この研究では、主として破壊前、数十musの間の電流変化を測定し、伝導と破壊の関連について、既にいくつかの知見を得てきた。
細胞表層工学による次世代ナノバイオマテリアルの創製

細胞表層にポリマーからなるシールド層を形成させ、さらに外側に種々のバイオアフィニティを提示させることにより多様な細胞からなる組織体を形成させた。次に組織再生を視野に入れた細胞の構造化に向けた表層改質条件の検討を行った。また、このアフィニティを利用して基板上に細胞を2次元あるいは3次元状に配列し、セルチップなどの技術への展開をはかるための基盤技術の確立を行った。また、リガンド・レセプター間結合を高め、細胞表層改質のために、リガンド固定化部位、光反応性部位、アフィニティ部位および解離性部位からなる多機能性ナノ分子(ポリマーナノツール)を作製した。これにより、細胞の移動性を光によって制御することができた。本研究では細胞表層における分子認識とシグナル変換に注目し、これらの情報を生み出している生体分子の階層性をマテリアルデザインのモチーフとしている。このような階層性は分子の構造変化や会合・脱会合、あるいは細胞の形態変化や運動の際に見られる細胞骨格系構造体の動的な変化と関係している。従って、これらの挙動を人為的に操作することにより細胞の認識と応答を制御できるのではないかという発想に至った。高次の階層性を持つ構造体はナノレベルでの変動によって情報を伝えるため、マテリアルをナノレベルでデザインすることが有効である。ポリマー鎖はちょうどナノレベルの素材であり、生体システムに作用するようにデザインすることも可能である。以上の点から、本申請ではポリマーを用いた以下の2つの課題に取り組む。(1)細胞認識を調節するナノバイオマテリアルの開発鎖の末端にバイオアフィニティ、反応性、あるいは活性化因子を結合させることにより細胞表層に別の機能を持たせるという着想のもとに研究を行う。これは単に表面をシールドするものではなく、細胞同士を同種あるいは異種で凝集させることを可能とする。本研究ではさらに発展させて、特定の細胞を捕らえて作用を与える機能を細胞に付与すること、特定の部位に細胞を集積すること、およびデリバリーすることを行う。さらに、細胞に化学反応性を付与して多様な基材に細胞をパターニングすることも試みる。(2)細胞機能を制御するナノバイオマテリアルの開発ナノスケールのマテリアルを用いて特定のレセプターのクラスター化を引き起こすことにより機能を発現できるのではないかと考えた。これを踏まえて、本研究ではポリマー鎖あるいは粒子を用いて細胞のレセプターを操作する(マニピュレーション)ことを行う。このマテリアルは多数のリガンドとレセプターの複合体の集合化を引き起こすことができるため、細胞に人工的な刺激を入力可能であり、機能発現を制御することが期待できる。細胞接着部位としてこの細胞接着性ペプチドを有したポリマー鎖を作製し、これを人工細胞外マトリックスとして細胞に作用させることで、細胞の接着挙動の制御を試みた。凝集体形成過程を観察したところ、マルチリガンド型およびダブルリガンド型のどちらのポリマー鎖を用いた場合も、ポリマー鎖を用いない場合と比較して凝集体の形成が促進される傾向が見られた。さらに、これらの凝集体を基板に播種すると、ダブルリガンド型ポリマーでは伸展性・増殖性が向上したのに対し、マルチリガンド型ポリマーにおいては伸展が抑制され、凝集体の形状が保持される傾向が見られた。ただし、マルチリガンド型ポリマーを用いた細胞凝集体においても溶媒中に共存したポリマーを除去することにより伸展性を向上させられることがわかった。これは、ダブルリガンド型ポリマーにおいては細胞を点で結び付けるが、マルチリガンド型ポリマーにおいては細胞同士を多点でかつ近距離で連結させるため、細胞間接着が増強されたものと考えている。これらのポリマーを用いた細胞凝集体により、細胞組織の再構築プロセスを制御することができ、分散状態の細胞にはない性質を付与できる可能性を見出した。生体に見られる“細胞-組織・器官-個体"という階層性の構築において根幹を成すものは細胞接着システムである。物理的に細胞を接着・集合させ、生体組織を形づくるだけでなく、細胞の運動・増殖・分化といった機能の発現にも関与している。近年、細胞が持つこのような性質に注目し、人工材料と融合させたデザインによって新しい技術開発が活発に行われている。人工的に組織を再構築し、移植医療に用いようという生体組織工学もそのひとつである。われわれは、細胞接着システムを操作し、新規な細胞・組織の形態形成および機能発現を制御可能なマテリアルの作製を目指している(細胞超構造体工学)。本研究では、人工細胞外マトリックスとして細胞接着性ペプチドを固定化したポリマー鎖を作製し、細胞に作用させることによって3次元細胞構造体の構築と制御を試みた。ポリマーを用いることにより凝集体の形成が促進される傾向が見られた。

これらの凝集体をコラーゲンコートした基板に播種すると、ポリマーを作用させていない凝集体は端からゆっくりと崩壊が起こり、個々の細胞は伸展して移動したのに対し、ポリマーを作用させた凝集体の崩壊は速く、細胞は丸い形状で移動する様子が観察された。これはポリマーによって細胞表層が覆われることにより、細胞-細胞間および細胞-基板間の接着性が低下したことによると考えられる。さらに培養を続けると、ポリマーの脱離と共に細胞は徐々に伸展するようになった。また、ポリマーを作用させることにより凝集体を形成する細胞の増殖性は抑制された。次に、複数の凝集体を隣接して配置すると、凝集体どうしが相互作用することによって、分散状態で播種した際には見られない細胞の伸展が観察された。リガンド・レセプター間結合を高め、細胞表層改質手法する新規手法を提案する。すなわち、リガンド固定化部位、光反応性部位、アフィニティ部位および解離性部位からなる多機能性ナノ分子(ポリマーナノツール)を作製した。骨格分子としてビオチン部位を有するラベル化試薬(Sulfo-SBED, Pierce)を用いて、この活性エステルと細胞接着性ペンタペプチドGly-Arg-Gly-Asp-Ser(GRGDS)を反応させてナノツール(SBED-GRGDS)を作製した。これをヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)へ添加し、キセノン光源(MAX-301,朝日分光)を用いて光照射(365nm,5min)することで、細胞へのナノツールの光固定化により改質細胞を作製した。この固定化により細胞表層にビオチンが導入されたことから、ビオチンーアビジン結合を利用することにより、アビジン固定化基板への細胞の集積化および細胞凝集体の形成が可能であった。次にタイムラプス顕微鏡観察によって改質細胞の移動性と伸展性について検討したところ、改質細胞の移動性に有意な低下が見られた。これは、細胞側のインテグリンレセプターとナノツールのペプチドリガンドとの結合が強固であるため、細胞周囲をナノツールが細胞外マトリックスのように取り囲んでいるためだと考えている。このように細胞の移動性を光によって制御し、かつ低下させることはガン細胞の転移・進行を抑制することにもつながると考えられる。さらに、このアフィニティはリガンド・レセプターの組み合わせによって、容易に組み替え可能であることから、ナノツールを幅広く医療分野へ応用することが期待できる。組織工学的な応用を目指し、細胞表面の改質を行うことで細胞接着挙動や集積化の制御を可能にする新規光反応性ポリマーツールの合成と評価を行った。その基本骨格となる高分子材料として、生体親和性が高いタンパク質である牛血清アルブミン(BSA)を選択した。次に、特定の細胞だけを操作するために、細胞接着性ペプチドGRGDSをBSAに固定化した。さらに、この結合を強固なものとするために、レセプターに結合したBSAと細胞表面との間に光反応によって共有結合を生じさせるデザインを施した。具体的には、BSA上のアミノ基に光反応性部位であるN-5-azido-2-nitrobenzoyloxy succinimide(ANB-NOS)、蛍光物質であるfluorescein
メタボリックシンドロームから見た尿路結石形成機序の解明とPPAR作動薬の予防効果

結石形成モデルラットにおいて、PPARγ投与群ではコントロール群より結石形成抑制効果が認められた。OPN、MCP1、CD68といった結石・炎症関連遺伝子の発現は低下しており、酸化ストレス関連遺伝子であるSODの発現は上昇していた。尿中シュウ酸・クエン酸の排泄量や、APNの発現に差は見られなかった。PPARγ作動薬はシュウ酸代謝に働いて結石形成を抑制するのではなく、抗酸化作用により結晶形成を抑制することが示唆された。【目的】動脈硬化症と尿路結石症は類似した機序により発症するとされ、メタボリックシンドローム(Mets)も一因と言われている。Metsの治療薬としてPPAR(peroxisome proliferator-activated receptor)作動薬があり、α作動薬、γ作動薬ともに用いられている。今回、シュウ酸カルシウム(CaOX)結石形成モデルratに対し、PPARα及びγ作動薬を投与し腎におけるCaOX結晶形成に対しての効果を検討した。【考察】PPARα作動薬はシュウ酸代謝に影響しCaOX結晶形成を促進させることが示唆された。また、PPARγ作動薬は抗酸化作用により結晶形成を抑制することが示唆された。Metsの治療薬としてPPAR (peroxisome proliferator-activated receptor)作動薬があり、α作動薬、γ作動薬ともに用いられている。今回、シュウ酸カルシウム(CaOX)結石形成モデルratに対し、PPARγ作動薬を投与し腎におけるCaOX結晶形成に対しての効果を検討した。【対象・方法】シュウ酸カルシウム染色(pizzolata染色)にて、形成された腎結石の形態的な評価を行った。また、シュウ酸カルシウム結石のマトリックスであるオステオポンチン(OPN)と、炎症関連遺伝子であるMCPI・CD68、さらに脂質代謝関連遺伝子であるアディポネクチン(APN)の発現を、定量RT-PCRおよび免疫組織染色にて比較した。【結果】PPARγ投与群ではpizzolato染色にて、EG群と同様に結晶は腎皮髄境界部の尿細管腔内に観察されたが、集塊は小さく、周囲に細かな結晶が散在していた。さらにPPARγ投与群ではOPN、MCP1、CD68といった結石・炎症関連遺伝子の発現は低下しており、酸化ストレス関連遺伝子であるSODの発現は上昇していた。しかし、尿中シュウ酸・クエン酸の排泄量や、APNの発現に差は見られなかった。以上のことよりPPARγ作動薬はシュウ酸代謝に働いて結石形成を抑制するのではなく、抗酸化作用により結晶形成を抑制することが示唆された。
深層学習による時刻系信号の高精度化

代表者所属の産総研計量標準総合センター(NMIJ)では、協定世界時UTCと約10nsの精度で同期した時刻系信号UTC(NMIJ)を運用している。我が国ではUTC(NMIJ)を基準とする周波数標準器が多数用いられており、同期精度の向上は重要な課題である。本研究では、深層学習を活用してUTC(NMIJ)のUTCへの同期精度を向上させることを目的とする。本グループには、UTC(NMIJ)の源振である水素メーザー(HM)とUTCの時刻差データの蓄積がある。そこで、過去のデータを用いた深層学習からHMの挙動を予測することで、より効率的にHMを運用し、UTC(NMIJ)のUTCへの同期精度の向上を目指す。
「声」の分析を用いて行う,嚥下障害の診断および嚥下訓練への試算について

腫瘍などによる外科手術を施行した下顎欠損患者および舌欠損患者は,嚥下障害を伴うことが多い.また,嚥下障害はこれら術後の患者のみならず,超高齢化社会の現代には増加している症例でもある.しかし,術後直後を含み体力的にも衰えている患者らに簡便で,安全な嚥下リスクスクリーニング法の確立はなされていない.本研究では,嚥下リスクを発声評価を行うことで明らかにする評価法の確立を目指した.下顎欠損患者23名を本研究の対象患者とした.まず,嚥下機能に関わるアンケートを行った.用いた嚥下アンケートは藤本らによって提唱されているアンケートである.藤本らは大雑把な評価を行うMTMスコアと詳細版スコアを用いるが,本研究では詳細版を用いてスコアの抽出を行った.異常音声の抽出の為のパラメータには,昨年度の結果より,臨床応用に可能で最適なパラメータとして抽出されたNoise to Harmonic Ratioを用いた.嚥下評価として用いた嚥下スコアと嚥下機能と発声機能との間には,Spearmanの順位相関係数にて0.89であり,P値は0.011であった解剖学的に診て,嚥下と発声は共に喉頭が関わっており,そこから,嚥下評価と声の雑音成分の評価であるNHRに相関が見られたものと考えられる.アンケートによる摂食・嚥下評価と発声評価に相関が認められたことにより,摂食・嚥下評価に発声評価を用いることの出来る可能性が明らかとなった.本期間では、腫瘍などによる外科手術を施行した下顎欠損患者および舌欠損患者を対象に、嚥下機能に関わるアンケートを行った。上記の患者らは、嚥下障害の自覚的症状および他覚的症状を備えることが多いが、嚥下機能の程度や状態は多彩である。これは、嚥下運動には、多種多様な神経、筋が高度に連係しつつ食物の搬送呼吸を両立させているからである。そのため、嚥下障害の評価法は一定せず、基準もまちまちであるのが現状である。そこで、本研究期間にて行ったアンケート方法には、今現在使用されているアンケートの中で、比較的簡便で実際の摂食状況を良く反映していると考えられているものを採択し、患者らの日常における嚥下状態を明らかとした。1.15の問いを3段階の表価値を用いて嚥下障害に関わる自覚的症状を調べる。2.嚥下障害スコア:自覚症状による嚥下障害スコア化することで残留、搬送、保持、逆流、誤嚥とレベル化することが出来る。また、食品群別評価も可能である。3.MTFスコア:嚥下状態をチェック項目として栄養の摂取方法、食事時間、摂取可能食品群の3つの要素を選択している。本研究の目的は上記の嚥下機能評価を音声を用いて行うということにある。そこで上記研究と並行して、嚥下能力と関係が深い喉頭の状態を把握するために、声帯の揺らぎの異常や、震えの異常を抽出できる音響分析を試みた。分折用機としてkay社製Multi-Dimensional Voice Programを用いて、顎顔面欠損患者の音声を定量的に評価、記録し顎顔面欠損患者の病的音声を音響学的に明らかにしていった。まず、本期間において、異常音声の抽出の為に最適なパラメータの確立を行った。上記分析機器は、大別すると基本周波数に関するパラメータ、震えに関するパラメータ、周期の揺らぎに関する計測、振幅の揺らぎに関する計測、雑音に関する計測などを含む。しかし、臨床応用に不可欠な基礎データとしてそれぞれのパラメータの日間変動、および日内変動が不明なままである。そこで、以下の方法にて研究を行った。1.防音室にて母音[a]を慣習的な声の高さと大きさで約5秒間持続発声させる。全てのパラメータのCV値の比較などを行った結果、Noise to Harmonic Ratioが今後、臨床応用に可能なパラメータとして抽出された。腫瘍などによる外科手術を施行した下顎欠損患者および舌欠損患者は,嚥下障害を伴うことが多い.また,嚥下障害はこれら術後の患者のみならず,超高齢化社会の現代には増加している症例でもある.しかし,術後直後を含み体力的にも衰えている患者らに簡便で,安全な嚥下リスクスクリーニング法の確立はなされていない.本研究では,嚥下リスクを発声評価を行うことで明らかにする評価法の確立を目指した.下顎欠損患者23名を本研究の対象患者とした.まず,嚥下機能に関わるアンケートを行った.用いた嚥下アンケートは藤本らによって提唱されているアンケートである.藤本らは大雑把な評価を行うMTMスコアと詳細版スコアを用いるが,本研究では詳細版を用いてスコアの抽出を行った.異常音声の抽出の為のパラメータには,昨年度の結果より,臨床応用に可能で最適なパラメータとして抽出されたNoise to Harmonic Ratioを用いた.嚥下評価として用いた嚥下スコアと嚥下機能と発声機能との間には,Spearmanの順位相関係数にて0.89であり,P値は0.011であった解剖学的に診て,嚥下と発声は共に喉頭が関わっており,そこから,嚥下評価と声の雑音成分の評価であるNHRに相関が見られたものと考えられる.アンケートによる摂食・嚥下評価と発声評価に相関が認められたことにより,摂食・嚥下評価に発声評価を用いることの出来る可能性が明らかとなった.
西アジアにおける「一神教」の成立に関する実証的総合研究

本研究はユダヤ教,キリスト教,イスラム教における神観につき,比較宗教史的観点から、4.で述べるように、四つの側面から実証的総合研究を行った。そのうち、(1)「古代ユダヤ教における一神教成立の解明」については、下ガリラヤのテル・レヘシュ遺跡発掘調査により、古代イスラエル最初期の宗教に関する実証的なデータが発見され、成果の一部はV国際宗教史会議(トロント大学、2010年8月)および「国際ガリラヤ会議」(立教大学、2011年5月)で公表した。(2)(4)の課題の研究成果については、以下の報告4を参照されたい。本研究はユダヤ教,キリスト教,イスラム教における一神観につき,比較宗教史的観点から探求するものである。以下の四つの側面から実証的総合研究を行う。(1)古代ユダヤ教における一神教成立の解明。北イスラエルの都市遺跡の発掘調査を実施し、カナアン時代からイスラエル時代に至る文化的変遷を解明し、古代ユダヤ教成立を実証的に明らかにする。(2)デカポリス地方に残るユダヤ教およびキリスト教、さらに周辺の遊牧民社会の残した考古資料と文献資料の調査に基づき、イスラム教成立以前のアラビア半島の神観の諸相を明らかにする。(3)西アジアに展開した初期キリスト教の世界観の成立経緯を宗教史的に解明する。(4)古代メソポタミア、古代エジプト、さらにインド、中国、日本などにみられる単一神性論の探求を進め、「多神教対一神教」という理解の枠組み自体を再検討する。本研究はユダヤ教,キリスト教,イスラム教における-神観につき,比較宗教史的観点から探求するものである。初年度である平成19年度は,(1)研究代表者月本昭男が夏季休暇を利用してイスラエルにおけるテル・レヘシュ遺跡の発掘調査を組織し,これを実施するとともに,古代ユダヤ教の-神成立に関わる考古学資料調査を行った。テル・レヘシュ発掘調査は,3つの発掘区域において,古代イスラエルが成立する後期青銅器時代から初期鉄器時代の層に達しており,1地区では紀元前1100年前後に年代づけられる神殿跡と判断される遺構が検出され,また別の地区からは「生命の木」と呼ばれる図像が出土した。これらの考古学的分析や比較研究は明年度に持ち越される。(2)研究分担者佐藤研がギリシア及び小アジアの初期キリスト教遺跡を踏査し,古代ローマ世界におけるキリスト教伝播の地理的背景を調査した。(3)共同研究としては,10月末に1週間にわたりハイファ大学エジプト学教授N・シュパク氏を招聰し,立教大学において古代エジプトの神観をめぐるワークショップを開催した。また,11月初旬には,研究代表者と研究分担者5名が伊勢神宮を見学するとともに,伊勢において研究者および研究分担者による一神教と多神教にかかわる研究発表と討議を行った。(4)以上の研究活動の成果の一端は研究分担者の実績を参照されたい。(1)8月3日31日にテル・レヘシュ遺跡の第4次発掘調査を行った。発掘凋査からは古代イスラエル民族が出現する鉄器時代I期に属する醤散遺物が豊富に出土し、ユダヤ教成並こ関する実証的な検討が進展している。今年度の調査では、香炉台や土製人面といった宗毫膿物が出土したことが特筆される。テル・レヘシュでは、イスラエル時代(鉄器時代)になっても、基本的にカナン時代の物質文化が継続していることが明らかとなり、その宗教も多神教的であったと推察される。本調査は先行研究では不朋確であった下ガリラヤ地方の宗教の一端が明らかになりつつある点で重要である。(2)デカポリス地方およびアラビア地方の碑文研究を進めるために、ヘブライ語を含む西セム語系の碑文史料のデータベース作りを行っている。本年度も昨年度と同様に、データの収集に努め、また夏季休暇際には、研究協力者ヨルダン大学S・アバディ教授を交えた検討も行った。予定していた同教授の来日はご都合こより実現しなかったが、立教大学で研究会を催し、作業の進捗を確認した。(3)西アジアに展開した初期キリスト教の世界観の成立経緯を宗教史的に解明初期キリスト教の終末論的世界観の成立に関しては、2007年度に引き続き、研究分担者佐藤研氏が研究協力者とともに初期キリスト教伝道者であったパウロの足跡を辿り、キリスト教がローマ世界に伝播した歴史地理の条件などを調査した。また、研究分担者鎌田繁氏は、イスラム教成立以前の一神教運動ハニーフに関する先行資料を検討した。(4)キリシタン資料の調査日本における一神教の導入に関連して、研究分担者4名が長崎純心女子大学教授宮崎賢太郎氏の協力を得て、11月22日24日に生月および五島列島にていわゆる「隠れキリシタン」の資料調査を行った。1.8月2日28日にテル・レヘシュ遺跡の第5次発掘調査を行った。今年度の調査では、昨年度に香炉台などの宗教遺物が出土した調査区を拡張して発掘を実施し、その遺構の性格の解明を目指した。

テル・レヘシュでは、イスラエル時代(鉄器時代)になっても、直前のカナン時代(後期青銅器時代)の物質文化が宗教的側面においても継続していたと推察される。本調査により、下ガリラヤ地方の宗教の一端が実証的に解明されつつある点において重要である。2.デカポリス地方およびアラビア地方の碑文研究を進めるために、ヘブライ語を含む西セム語系の碑文史料のデータベースを作成している。本年度も昨年度と同様にデータの収集に努めた。予定していた研究協力者ヨルダン大学S・アバディ教授の所への訪問及び氏の来日はご都合により実現しなかったが、立教大学で研究会を催し、作業の進捗を確認した。3.西アジアに展開した初期キリスト教世界観の成立経緯を宗教史的に解明。初期キリスト教の終末論的世界観の成立に関して、昨年度に引き続き、研究分担者佐藤研氏が研究協力者とともに初期キリスト教伝道者であったパウロの足跡を辿り、キリスト教がローマ世界に伝播した歴史地理的条件などを調査した。また、研究分担者鎌田繁氏は、イスラム教成立以前の一神教運動ハニーフに関する先行資料を検討した。4.キリシタン資料の調査。日本における一神教導入に関連し、引き続き「隠れキリシタン」の資料調査を行った。11月には日本における一神教と多神教の問題に関する共同研究を実施し、1月に、それぞれの成果を共同研究会で発表し、一神教成立の学説史ならびに一神教概念自体の問題点に関する意見交換を行い、情報の共有化を図った。(1)8月2日22日にテル・レヘシュ遺跡の第6次発掘調査を行った。今年度の調査では、鉄器時代II期に属する土製の女神像が二地区からそれぞれ一点ずつ出土した。イスラエル時代(鉄器時代)と直前のカナン時代(後期青銅器時代)の物質文化における宗教的側面の継続性のみならず、イスラエル王国時代にもイスラエル人の居住地において偶像が用いられていたことが実証された。(2)デカポリス地方およびアラビア地方の碑文研究を進めるために、ヘブライ語を含む西セム語系の碑文史料のデータベースを作成している。(3)西アジアに展開した初期キリスト教世界観の成立経緯を宗教史的に解明。(4)キリシタン資料の調査。
ドイツ神秘思想のマリア論―処女降誕をめぐるマリア図像と神の子の誕生論―

本研究は、中世のドイツ神秘思想家マイスター・エックハルトの「魂の内における神の子の誕生」の教説を、キリスト教伝統のマリア論の観点から解釈するものである。マイスター・エックハルトの中心的教説である「魂の内における神の子の誕生」は「魂におけるマリア論」として解釈されうるものである。魂のうちで神の子の誕生が生起するためには、魂は処女でなければならないとされ、魂の処女性が「魂の離脱」として説かれるのである。そうしたエックハルトの思弁をマリア図像を手がかりにして解釈を試みた。神学・宗教哲学領域と図像学領域に分けて研究実績の概要を研究領域別に記載する。神学・宗教哲学領域:「魂の内における神の子の誕生」の教説は、ドイツ神秘思想の代表的思想家マイスター・エックハルトのドイツ語著作で繰り返し説かれる最も中心的なテーマである。とくに「ドイツ語説教2」は「ルカによる福音書第10章第38節」のマリア、マルタの姉妹がイエス一行を迎え入れた話の冒頭の箇所に関する説教であるが、まさに「魂の内における神の子の誕生」のテーマを扱っている典型的な説教であるが、聖母マリアの処女懐胎の教義を下敷きに説かれているこの説教を、エックハルトの中心的教説「離脱」の観点から子細に分析し、ラテン語著作の『知恵の書注解』に展開されているエックハルトの「恩寵論」から聖母マリアの処女懐胎の教義を下敷きにした「離脱の教説」を跡付けることに成功した。この成果は上智大学中世思想研究所主催の依頼講演で公にした。さらにこの研究成果は3月にミュンヘンで行われたエックハルト・ゲゼルシャフト、マックス・ヴェーバー研究所、カトリック・アカデミー共催の「諸宗教の観点からのエックハルト思想」と題された学術大会で「禅とエックハルト」というテーマの依頼講演でドイツ語によって公開した。図像学領域:「受胎告知」図像の内にはいわばキリスト教の教義的・文化誌的図像コードといったものがふんだんに輻輳した形で存在している。こうしたコード解釈を「イコノグラフィー」(図像学)の研究手法を用いて遂行し、キリスト教教義の民衆レヴェルにおける受容の姿を浮かび上がらせることをめざしているが、本年度は「受胎告知」図像の映像資料および研究論文等の資料を、とくに作例が集中しているドイツ、イタリア各地で収集し、図像の類型化のために出来る限り多くの作例を収集することに努めた。神学・宗教哲学領域では、研究計画2年目である本年度は、初年度に行った「魂の内における神の子の誕生」の教説の論理構造の解明および「スペキエス論」研究の成果を踏まえて、マリアの処女性に対応する魂の不可触性とし説かれている「離脱」の教説を主なる研究テーマとした。すなわちドイツ語論述である『離脱について』の思想理解を基礎として、とくに「ドイツ語説教2」の解明に臨んだ。この説教では聖母マリアについての直接的言及はないものの、聖母マリアの処女懐胎の伝統的理解を下敷きにして「魂の内における神の子の誕生」のテーマを扱っている「魂のマリア論」と呼ぶにふさわしいエックハルトの典型的な説教といえるものである。処女であることが神の賜物を受け取る魂のあり方として説かれ、神の恩寵としての賜物が「子」であり、まさに処女であることと母であることの同一性が聖母マリア論を基礎として救済論として解かれているのであるという結論を得た。その成果は「宗教間対話研究所」の研究会で講演という形で公表した。図像学領域ではマリアの「受胎告知」図像および「悲しみの聖母」図像の収集と解析を精力的に行なうことができた。「悲しみの聖母」図像の典拠は聖書ではなく、詩人であり、妻の死後フランシスコ会に入会したジャコポーネ・トーディ(13世紀)の詩「スタバートマーテルドロローサ」(悲しみの聖母はたたずめり)である。後年パレストリーナ、ペルゴレージ、ハイドン、ロッシーニ、ドヴォルザーク、ヴェルディなどがこぞってこの詩に曲をつけるなど中世以来民衆に深く浸透した詩である。この詩の形象化として現地調査をした「悲しみの聖母」図像を考察することができた。本研究では一方で、ドイツ神秘思想の「魂の内における神の子の誕生」の教説テキストが聖母マリアの処女懐胎という枠組みに沿って分析解釈される。また他方では中世の民衆の願望を映し出している「受胎告知」の表出例の分析を通じて、類型化された図像を構成している個々のモティーフを探り出し、神学的な解釈と照らし合わせ、一般的理解の文脈を再構成する。その両者を比較校勘することによってドイツ神秘思想の「魂の内における神の子の誕生」のメッセージの独自性を浮き彫りにすることを目指すものである。研究計画最終年度に当たる平成27年度は、これまでの図像学領域研究の知見に基づき、ギリシア教父以来の伝統であるテオーシス(人間神化思想)を「魂の内における神の子の誕生」として受け止め、「処女懐胎」というマリア論の枠組みで構築していったドイツ神秘思想の救済論を、エックハルトの「本質的始原論」の内に定位することを試みた。さらに永遠の場である「始原」がトリアーデ構造(神の存在、子の誕生、世界の創造)をもって理解されていること明らかにした上で、「魂の内における神の子の誕生」が生起するとされる「魂の根底」が離脱の場として「始原」のトリアーデ構造を映し込んでいるという解釈をこれまでの研究結果としてまとめ上げることができた。