hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極低温域を含む沸騰伝熱面温度と気液挙動の直接対比による三相界面熱伝達機構

高性能冷却技術の基幹課題である沸騰熱伝達に関して,赤外線カメラなどを用いた,様々な研究が行われてきている.本研究では,透明な感温塗料(TSP)を用いた沸騰伝熱面の2次元温度分布計測技術の開発を目的とし,沸騰伝熱実験を行った.試験部は,幅10mm,長さ35mm,高さ0.5mmの狭隘流路であり,加熱源には65°Cの水を用いた.TSPを塗布した伝熱面は,水と試験冷媒のFC-72の流路間に設置し,TSPが塗布されている伝熱面を鉛直下向きに設定した.実験結果より,沸騰気泡の通過に伴い伝熱面温度が上昇すること,気泡後縁外周部での温度低下と熱伝達の増大,気泡前縁内部での温度増加と熱伝達劣化を観測した.本研究では、沸騰伝熱面の2次元温度分布を計測するため、感温塗料(Temperature-Sensitive Paint, TSP)を用いた基礎実験を実施した。伝熱面を鉛直下向きに設定し、冷媒に代替フロンである絶縁性流体FC-72を、伝熱面裏面には熱源として温水を流した。FC-72の流路は、幅10mm、長さ40mm、高さ0.5mmのマイクロギャップ流路とし、サブクール度13.9K、流量200mg/sに設定した。また、加熱源である温水は、試験部出入口温度差が0.5K以下となるよう十分な流量を設定し、本実験では加熱面温度(伝熱面の裏面)を339Kとした。伝熱面には、感温塗料を厚さ2.3μmで成膜し、沸騰挙動と温度計測は、ステレオビュワーシステムにて1台のCMOSカメラで撮影した。本年度は、昨年度に引き続き、FCー72を用いて上記のような詳細な実験を行い、実験結果を3次元非定常熱伝導解析などを実施して検討した。まず、気液画像の背景差分処理をおこなう事で伝熱面上の微細気泡の把握が可能であり、気泡通過に伴う輝度の変化が明確に抽出できた。なお、予熱器での気泡生成が影響し、比較的大きな気泡が沸騰試験部で観測できたが、大気泡の尾部では薄液膜領域が存在していることが輝度解析から分かった。TSPによる温度計測では、気泡存在下では伝熱面温度が上昇し、液単相域では伝熱面温度が低下する現象が観測された。温度分布データから伝熱面の熱流束および熱伝達率分布を算出した。大気泡の内部領域では、負の熱流束が計測された。本件について、3次元非定常熱伝導解析にて詳細に検討した結果、基板表面(伝熱面)温度が急激に上昇する場合、基板温度応答性に起因して、基板内部の温度勾配が逆転していることが確認された。また、微小な沸騰気泡の後流部や大気泡の尾部では、伝熱面平均よりも1.21.5倍程度高い熱伝達率が確認された。高性能冷却技術の基幹課題である沸騰熱伝達に関して,赤外線カメラなどを用いた,様々な研究が行われてきている.本研究では,透明な感温塗料(TSP)を用いた沸騰伝熱面の2次元温度分布計測技術の開発を目的とし,沸騰伝熱実験を行った.試験部は,幅10mm,長さ35mm,高さ0.5mmの狭隘流路であり,加熱源には65°Cの水を用いた.TSPを塗布した伝熱面は,水と試験冷媒のFC-72の流路間に設置し,TSPが塗布されている伝熱面を鉛直下向きに設定した.実験結果より,沸騰気泡の通過に伴い伝熱面温度が上昇すること,気泡後縁外周部での温度低下と熱伝達の増大,気泡前縁内部での温度増加と熱伝達劣化を観測した.本年度は感温塗料を用いた沸騰伝熱面温度分布計測を実施すべく、強制対流沸騰実験装置の作成と、感温塗料センサの作成を実施した。まず、強制対流沸騰実験装置は、沸騰試験部を流路高さ1mm、幅10mm、長さ35mmの狭隘流路形状とし、水平流条件になるように流路を設置した。なお、沸騰伝熱面は鉛直下向きの加熱面とした。伝熱面を挟んで逆側には加熱源として高温の水(水温70-90°C)を流した。試験流体はFC-72とし、膜厚2.16μmの感温塗料膜(色素:Ru、バインダー:Clearcoat UVR、溶媒:Propanol)にて沸騰伝熱面の温度分布計測を行った。その結果、沸騰気泡箇所における伝熱面温度の上昇と気泡周り温度の低下を確認する事ができた。なお、沸騰気泡と非加熱気泡では伝熱面温度変化に有為な差異が感温塗料によって感知できることも別途確認している。三次元熱伝導解析を実施した結果、沸騰気泡下流部において高い熱伝達が観測された。これは、気泡下流部に薄液膜領域が広がっている事を意味していると推測されるが、現在考察中である。次に、感温塗料を極低温流体での沸騰伝熱研究に適用すべく、異なる3種類のポリウレタン塗料を用いて低温用感温塗料膜を作成し、温度校正試験と塗膜の低温耐久性を調べた。その結果、従来用いられてきたAkzoNobel社のAerodur clearcoat UVRが一番色素の溶解性も良く、その結果発光強度も高く、低温での耐久性にも優れていることが分かった。

また、日本にて容易に入手可能な原料から作成した感温塗料膜は、100K付近の温度感度は若干Aerodur clearcoat UVRよりも高くなったが、発光強度は低くなった。ただ、測定距離が近く発光強度があまり問題にならないような環境では膜厚を薄くすることで温度耐久性を補い、100K付近の相対的に高い温度感度を利用できることが分かった。今年度の進捗状況を研究計画と比較すると、おおむね順調に進展しているといえる。まず、今年度は、常温域での感温塗料による沸騰伝熱面温度計測技術の確立と、固気液三相界面近傍の熱伝達分布と固気液界面位置の関連性の解明、が研究目標である。この達成のために、1.狭隘流路沸騰二相流実験ループとテストセクションの開発、2.感温塗料作成の最適化、3.感温塗料による温度計測と伝熱面温度算出方法の確立、4.伝熱面熱流束および熱伝達率算出方法の確立と、熱伝達分布と固気液界面位置の関連性、という小項目に分けて目標達成を検証した。項目1では、実験用ループとテストセクションを作成し、既に実験を開始、データ取得に至っている。項目2では、今年度の実験に用いる感温塗料膜が作成され、データ取得に成功している。さらに、次年度の実施予定項目である極低温域での感温塗料膜の検討も前倒しで実施されている。項目3では、項目1と2にて作成した実験装置と感温塗料膜を用いて沸騰実験を実施し、感温塗料を用いた沸騰伝熱面温度計測に成功している。項目4では、実験データを考慮した三次元熱伝導解析によって、沸騰伝熱面での熱流束分布および熱伝達率分布が導出され、気液界面との関連性を考察している。以上のように、研究は順調に進展していると言える。平成25年度は、平成24年度の実験を引き続いて行うとともに、極低温域での感温塗料による沸騰伝熱面温度計測技術を確立することを目標とする。このため、1.極低温流体伝熱面急冷実験装置の開発、2.極低温沸騰実験用感温塗料の作成と最適化、3.感温塗料による温度計測、4.伝熱面熱解析の実施、を行う。また、平成24年度の実験結果から、温度分解能の向上や、実験装置および実験方法の改良も課題としており、その検討も実施する。研究費の使用計画として、以下を考えている。物品費:極低温沸騰実験装置開発(300千円)、極低温感温塗料膜の開発(300千円)、感温塗料温度計測実験(300千円)、平成24年度実験装置の改修(200千円)を計画している。さらに、研究成果発表、および研究打ち合わせのための旅費として、450千円を計画している。
モンゴルの年縞湖成堆積物から探る白亜紀中期の陸域気候システムの年スケール変動

本研究は,モンゴル南東部のアプチアン期の湖成層(シネフダグ層)を対象として,白亜紀中期“超温室期"におけるアジア中緯度域の気候変動及び大気循環システムの変動を,数年数万年スケールで復元することを目的とした.詳細な年代層序の構築や主要・微量元素組成分析の結果から,シネフダグ層はアプチアン期前期(1億2200万年1億1900万年前)の連続的記録を有し,地球軌道要素周期を反映して各古気候因子(降水量,風化度,湖底還元度)が変動していた事が明らかになった.また,シネフダグ層の頁岩中に見られるマイクロラミナは,春夏の湖表層生産の増大と秋冬の砕屑物流入の季節変動を反映した年縞であると解釈した.モンゴル南東部のシネフダグ地域に露出する中部白亜系の湖成堆積物(シネフダグ層)は,地球軌道要素変動(数万数十万年周期)に起因した降水量変動を記録する.また同層には年縞が保存されており,白亜紀中期における数年数十年スケールの気候システム変動を解読できる可能性がある.そこで本研究では,シネフダグ湖成層を対象に,岩相変化に伴う地球軌道要素変動の解析(mスケール)と,各岩相の年縞層厚や元素組成変動の解析(μmスケール)を併せて行うことにより,白亜紀中期“超温室期"の日射量極大期・極小期において,アジア内陸中緯度域の気候システム変動が,数年数十年スケールでどのように変動していたのかを詳細に解明することを目的とする.本年度は特にシネフダグ層に記録されると期待される数年数十年スケールの気候変動を復元する為,シネフダグ層の掘削コア試料を対象に,X線分析顕微鏡(XGT-5000)を用い,μmスケールで元素組成変動を測定し,ラミナ層厚の時系列変化と卓越周期の解析を行った.その結果,約11年,約88年,約400年の卓越周期が検出され,現代の太陽活動周期に類似した周期の気候変動(降水量変動)が記録されていることが示唆された(長谷川ほか,日本堆積学会2014年山口大会,口頭発表).本研究成果は現在3編の筆頭著者論文として国際誌に投稿準備中であるほか、1編の共著者論文として国際誌(Alcheringa)に公表した.また研究代表者自身の提唱した仮説であり,本研究課題でその発生メカニズムの解明を試みている,白亜紀中期“超温室期"におけるハドレー循環の縮小に関する論文(Hasegawa et al., 2012)が,日本堆積学会2014年論文賞を受賞した.モンゴル南東部シネフダグ地域に露出する中部白亜系の湖成堆積物(シネフダグ層)は,地球軌道要素変動(数万数十万年周期)に起因した降水量変動を記録する.また同層には年縞が保存されており,白亜紀中期における数年数十年スケールの気候システム変動を解読できる可能性がある.前年度はX線分析顕微鏡(XGT-5000)を用い,umスケールで元素組成変動を測定し,年縞層厚の時系列変化と卓越周期を解析した.その結果,約11年,約88年,約400年の卓越周期が検出され,現代の太陽活動周期に類似した周期の気候変動(降水量変動)が記録されていることを示唆した.本年度は特に,シネフダグ層に記録される地球軌道要素変動とその変動要因を解明するため,シネフダグ層の掘削コア試料を対象に,30mのセクションに対して2.55cm毎に試料を分割・粉砕処理し(試料数750個),蛍光X線分析装置(XRF)と誘導結合プラズマ質量分析装置(ICPMS)を用いて主要・微量元素組成変動を詳細に復元した.得られた主要・微量元素組成データを因子分析した結果,降水量変動の因子と湖底の還元度の因子が第1・2主成分として検出された.さらにそれぞれの因子を周期解析した結果,降水量変動は約2万年の歳差運動,約10万年の離心率変動周期が卓越するのに対し,湖底還元度の変動は約4万年の地軸傾動周期が卓越するという顕著な結果が得られた.これらの研究成果は現在3編の筆頭著者論文として国際誌に投稿準備中である.モンゴル南東部シネフダグ地域に露出する中部白亜系(約1億2千万年前)の湖成層(シネフダグ層)は,年縞を保存しており,数年数十年規模の気候変動や,数万数十万年規模の地球軌道要素変動に伴う気候変動を記録している世界有数の記録アーカイブである.本年度は,まず前年度までに実施した介在する凝灰岩中ジルコンのU-Pb年代測定の結果から,シネフダグ層はアプチアン紀前期の123118Maに堆積したとする筆頭著者論文をIsland Arc誌に投稿した(Minor revision,近く受理見込み).また最終年度は特に,シネフダグ層の利点である年縞記録の解析に集中した.前年度までの研究から示唆された,年縞層厚変動に記録される数年数十年規模の気候変動の復元と,太陽活動周期(約11年,88年,400年周期)を検証するために,ラミナ自動トレースプログラムの開発(岐阜大・勝田准教授との共同研究)と,年縞層厚変動のWavelet解析(名大太陽研・村木名誉教授との共同研究)を行った.その結果,これまでよりも高精度で年縞層厚変動を復元し,約11年,88年,400年の卓越周期と共に,約30年の卓越周期が見られることを明らかにした.

これらの卓越周期は屋久杉年輪にも見られ,白亜紀の太陽活動変動に由来する十年規模変動がシネフダグ層の年縞層厚変動として記録されることを解明した.この重要な成果は筆頭著者論文としてNature誌に投稿すべく準備を進めている.また地球軌道要素変動に伴う数万年数十万年規模の気候変動の結果なども筆頭著者論文2編として国際誌に投稿準備中であると共に,国際学会2件・国内学会2件で発表・発表予定である(うち3件は招待講演).本研究は,モンゴル南東部のアプチアン期の湖成層(シネフダグ層)を対象として,白亜紀中期“超温室期"におけるアジア中緯度域の気候変動及び大気循環システムの変動を,数年数万年スケールで復元することを目的とした.詳細な年代層序の構築や主要・微量元素組成分析の結果から,シネフダグ層はアプチアン期前期(1億2200万年1億1900万年前)の連続的記録を有し,地球軌道要素周期を反映して各古気候因子(降水量,風化度,湖底還元度)が変動していた事が明らかになった.また,シネフダグ層の頁岩中に見られるマイクロラミナは,春夏の湖表層生産の増大と秋冬の砕屑物流入の季節変動を反映した年縞であると解釈した.本研究では,シネフダグ湖成層を対象に,岩相変化に伴う地球軌道要素変動の解析(mスケール)と,各岩相の年縞層厚や元素組成変動の解析(umスケール)を併せて行うことにより,アジア内陸中緯度域の気候システムが,数万年数十万年スケールの地球軌道要素変動と,数年数十年スケールとでそれぞれどのように変動していたのかを詳細に解明することを目的としている.前年度は後者のumスケールでの元素組成変動を解析し,白亜紀中期における太陽活動周期の気候変動が記録されていることを示唆した.本年度は前者のmスケールでの地球軌道要素変動の解析を行い,異なる気候因子で異なる起動要素変動が卓越していることを示した.これらは当初期待した以上の成果と言え,今後はこれらの成果を重要国際誌に公表していく予定である.古気候学当初の計画通り,前年度と本年度でumスケールでの年スケール気候変動の解析と,mスケールでの地球軌道要素変動の解析を進め,それぞれ重要な成果が得られている.本研究課題の当初の計画に挙げたように,最終年度にはこれらの成果を統合することにより,白亜紀中期“超温室期"の日射量極大期・極小期において,アジア内陸中緯度域の気候システム変動が,数年数十年スケールでどのように変動していたのかを詳細に解明することを試みる.また得られた成果を筆頭著者論文として順次国際誌に公表していく予定である.本研究では,シネフダグ湖成層を対象に,岩相変化に伴う地球軌道要素変動の解析(mスケール)と,各岩相の年縞層厚や元素組成変動の解析(μmスケール)を併せて行うことにより,白亜紀中期の日射量極大期・極小期において,アジア内陸中緯度域の気候システム変動が,数年数十年スケールでどのように変動していたのかを詳細に解明することを目的としている.本年度は後者の,μmスケールでの元素組成変動の解析を主に進め,白亜紀中期における太陽活動周期の気候変動が記録されていることが示唆された.この結果は期待以上の成果と言え,今後も更に解析を続ける予定である.一方,前者のmスケールでの地球軌道要素変動の解析は未だあまり進めていない為,今後はmスケールの解析も併せて進めて行く予定である.「11.現在までの達成度」にも記述したように,本研究課題の当初の計画の内,mスケールでの地球軌道要素変動の解析は未だあまり進んでいないため,今後はシネフダグ層の長尺掘削コア試料とその物理探査データを活用し,地球軌道要素変動(数万数十万年スケール変動)を詳細に解明していく.そして,岩相変化に伴う地球軌道要素変動の解析(mスケール)と,各岩相の年縞層厚や元素組成変動の解析(μmスケール)を併せて行うことにより,白亜紀中期“超温室期"の日射量極大期・極小期において,アジア内陸中緯度域の気候システム変動が,数年数十年スケールでどのように変動していたのかを詳細に解明していく.
移植免疫に関与するT細胞の免疫寛容誘導と拒絶反応の制御

臓器移植に伴って出現する拒絶反応を制御する手段を講じることは、移植医学のなかの最重要課題の一つである。本研究ではdonor-specific transfusion(DST)を用いた生物学的抑制法と免疫抑制剤による抑制法及びそれらの併用法による拒絶反応の制御について検討し、以下の成果を得た。1.アロ抗原反応性ヘルパーT細胞(Th)の多様性とDST感受性の差異アロ抗原の認識様式及び細胞表面マーカーによりアロ反応性Thはいくつかのサブセットに分かれる。各々のサブセットはDSTにより寛容誘導されるものと、全く寛容に導かれないものが存在することがわかった。2.アロ抗原反応性Thの寛容誘導の修飾上記のDST感受性Thと非感受性Thの両者が作動するdonor-hostコンビネーションでは、前者の寛容誘導又は誘導された寛容状態が後者によって修飾され、寛容の破綻を来すことになることが示された。3.DSTと免疫抑制剤による拒絶反応抑制への相乗効果DST感受性Thと非感受性Thが作動するコンビネーションでDSTと共にsuboptimal doseの免疫抑制剤(薬物のみでは拒絶反応を殆ど抑制できない量)の併用により、拒絶反応が抑制できることが示された。I.クラスImutantアロ抗原と異なりconventiona1クラスI-disparateな組合せでは(a)CD8^+CTL,(b)CD8^+Th,(c)CD4^+CTL-Th,(d)CD4^+effector/inducerの4つの機能的に異なるT細胞集団が作動することを証明した。個々のサブセットの役割及び性状を次の如く明らかにした。(a)CD8^+CTLpは抗原刺激とヘルパーT細胞の存在下にいわゆるキラーT細胞へと分化して拒絶反応を引き起こす細胞で、移植抗原の静脈内投与によってはこの集団を除去できない。(b)CD8^+ThはアロクラスI抗原を認識し1L-2産生を介してそれ自身増殖反応を惹起する細胞で、CTLpを分化誘導してCTL反応をヘルプする能力を持つ。(c)一方、CD4^+T細胞中のCD4^+CTL-Thは同じくCD8^+CTLを活性化してCTL誘導のヘルパー細胞として働くが、CD8^+Thの場合と異なり1L-2産生能や自分自身の増殖能力に乏しい。しかもこの細胞の活性はアロ抗原の静脈内移入によっても抑制されない。(d)更にCD4^+T細胞分画中には、いわゆるCTL誘導とは無関係に抗クラスI拒絶反応を惹起し得る細胞が存在する事が示された。このいわばCD4^+effector/inducerT細胞とでも呼ぶべき細胞は、やはりlL-2産生を介して自分自身が増殖応答する細胞で、CD8^+T細胞の非存在下に強い拒絶反応を引き起こす能力を有す。またこの細胞の活性はアロ抗原の静脈内移入で抑制することが可能である。II.conventional class 1-disparateな組合せではCD4^+ヘルパーとCD8^+ヘルパーの両者が作動するがこのうちCD4^+CTL-Thはアロ脾細胞と静脈内移入によって免疫寛容に陥らない。そこでこのようなヘルパーの活性化を抑制する為、suboptimal doseのFK506を用いた。その結果、アロ抗原静脈内移入による寛容誘導に最も抵抗性のCD4^+ヘルパーがFK506に最も感受性が高いこと、従って[アロ細胞の静脈内移入+薬物]の併用処置が拒絶反応を効果よく抑制することが明らかとなった。(1)DSPのみ施行した群では、従来報告してきたように、MLR、IL-2産生能は、完全に抑制されるものの、CTL応答は抑制されなかった。(2)FK506又はRPM単独投与群では、MLR、IL-2産生能はもとより、CTL応答も抑制されなかった。(3)FK506又はRPM投与マウスにDSPを施すとMLR,IL-2産生能は完全に抑制され、さらにCTL応答もドナー特異的に抑制された。しかしDSP+FK506群のCTL培養系にr-IL-2を付加すると、CTL応答は無処置群レベルにまで回復した。一方DSP+RPM群の培養系にr-IL-2を付加しても、CTL応答は回復しなかった。
心臓再生過程における転写環境の再編成

哺乳類の心臓が再生不可能と考えられていたが、マウス新生児数日以内ならば心筋のみならず心機能も回復する。スクリーニングを行なった結果、興味深いことに、既知のクロマチン因子群が心筋誘導時に発現し成体後に減少することを見出した。クロマチン因子であるBrg1-Baf60cの心臓特異的強制発現系(BAF-TG)マウスを作製しMI(心筋梗塞)を発症させたところ、対照マウスとの比較結果から線維化が抑制され予後回復されていた。週毎に心エコー評価を行なったところ、心筋収縮率も回復されていた。この結果は、Baf60cによって心筋遺伝子プロモーターが活性化状態(クロマチン構造が紐解かれている状態)になっており、これが心筋の可塑性に関わっていると考えている。現在Baf60cを抑制する因子も明らかにできており(論文投稿中)、今後は、MI後特異的遺伝子導入を行い、クロマチン因子の発現亢進に伴う心筋再生能との関連を試みる。さらに、本萌芽研究で、再生能力の高い有尾両生類の心臓再生時、及び、マウス心臓再生可能時においても一過的にクロマチン因子の発現亢進が起る。BAF-TGマウスでは心臓再生の向上が見受けられ、ChIP法により幾つかの心筋遺伝子プロモーター領域でエピジェネティックな変化を見出した(投稿中)。つまり、再生能力低下の原因が心筋細胞のクロマチン構造の安定性が強化されたことによる転写環境の変化と考えられる。この一連の結果より、ChIP-seqを立ち上げるきっかけをつかむことが出来た。哺乳類の心臓が再生不可能と考えられていたが、マウス新生児数日以内ならば心筋のみならず心機能も回復する(PorrelloらScience2011)。スクリーニングを行なった結果、興味深いことに、既知のクロマチン因子群(van WeerdらCardiovas.Res. 2011; TakeuchiらNature Commun.2011; Takeuchi & Bruneau Nature 2009; H22-24文科省若手研究A結果)が心筋誘導時に発現し成体後に減少することを見出した。
新自由主義的教育改革における教師の自由に関する実証的研究

本研究の目的は、新自由主義的改革が進められる中、教師の自由について、ニュージーランドを事例として日本との比較を視野に以下の観点から学校長及び教師へのインタビュー調査に基づき実証的に考察することにある。(1)自治への自由:国家や諸団体からの自由という側面のみならず、「学校づくり」に教師はどれだけ自由に参与することができるのか(学校運営参加、保護者との関係、教育活動内容の決定裁量、人事評価の実態等から検討)。(2)学問の自由:教師自身の姿勢や実践状況から「学問の自由」はどれだけ確保されているか(教材や教育方法の研究への取り組み状況や意欲、研究に必要な時間や資金・研修へのアクセス度、更に研修等への意味づけ等から検討)。(3)進行中の諸制度改革において、教師の教育における自由を促進するもの、阻害するものはどのようなものか。本年度は、新自由主義的教育改革が教師たちにとって具体的にどような現実をもたらすのかを捉えることと同時に、日本とニュージーランドの比較を可能にする分析軸の構築を目指しつつ、主に次の4つの点において研究を進めた。1.国内先行研究の収集と整理一般に新自由主義的教育改革の構成要素と捉えられている、学校評議員、学校評価、学校参加、学校選択等をめぐる議論、実践例、及び先行研究を収集した。その上で、下記2及び3におけるニュージーランド調査結果との比較研究に向けた整理を行うとともに、世界的には二国がどのような位置づけにあるかについても考察を行った。2.ニュージーランドにおける先行研究及び資料の収集と整理ニュージーランド国内3都市における公立図書館において、1980年以降の教育改革に関連する新聞記事、報告書、研究論文、専門図書の収集作業を行い、関連する主要言説の整理を行った。3.ニュージーランドにおける学校管理職及び同職経験者調査中等教育段階にある一般公立学校及び特色ある公立学校のうち、在籍者の社会経済度数値が高い学校から低い学校までを含め、学校長、元学校長、教員等を対象にインタビュー調査を行った。その際、上記1における国内先行研究の整理にて扱った要素をインタビュー質問項目として設け、新自由主義的教育改革以降の学校経営及び学校自治の現実について明らかにすべく成果をまとめる作業を行った。4.国内におけるパイロット調査上記3におけるニュージーランド調査をもとに、比較対象に相当すると思われる日本国内の特色ある学校にて、パイロット調査を行った。本年度の研究成果は、単著論文(「学校選択の自由とオルタナティブ教育:ニュージーランドの「特色ある学校」と「オルタナティブ教育プログラム」」『比較教育学研究』第37号)として印刷中のほか、現在、学会発表及び論文投稿準備中である。平成20年度には、主に以下の4つの研究成果を得た。1.単著論文「学校選択の自由とオルタナティブ教育:ニュージーランドの「特色ある学校」と「オルタナティブ教育プログラム」」『比較教育学研究』第37号、を6月に発表した。2.前年度にニュージーランドで実施した、学校管理職及び同職経験者調査の結果について分析を進め、学会発表「ニュージーランドにおけるNPM改革後の学校展開:学校長インタビュー調査にもとづく「成功する学校」モデルの抽出」(佛教大学)を8月に日本教育学会で行った。分析においては、新自由主義的もしくはNPMの改革において指示されている点、課題とされている点を整理すると時に、改革以降の学校経営及び学校自治における「成功モデル」抽出を試みた上で、日本への示唆を見いだした。3.同上調査の結果に加え、導入過程にあるナジョナル・カリキュラム及び近年導入された統一試験制度(NCEA)に関する文献調査を行い、学会発表「ニュージーランドにおけるNPM改革後の現状に対する学校長の認識」(東京外国語大学)を12月にオセアニア教育学会で行った。同発表では、新カリキュラムに関してはキー・コンピテンシー導入と中央集権的性格が、新試験制度においては多様化と細分化が焦点となっていることを見いだした。4.以上の成果と、成果発表を通じて浮き彫りになった更なる検討課題をふまえ、2月には対象学校タイプを増やしつつ、ニュージーランドで継続インタビュー調査を行った。また学校経営およびNCEAの専門家等への聞き取り調査も実施し、同国の新自由主義的改革と学校の自律的経営と教師の教育における自由との関係性について考察を深めた。新自由主義的教育改革の流れの中でも第二世代改革といわれる諸改革のうち、教師の専門性及び教育における自由について考える上で示唆的と思われる事例として、ニュージーランドの後期中等教育段階における全国統一資格制度(NCEA)の改革について調査を行い、同国の多様な公教育制度を代表する複数のタイプの学校への訪問調査及びイフダビュー調査の結果とあわせ、その政治的状況について整理し、論文にまとめた。

具体的には、1980年代以降の分権化政策によって多様化し、それぞれに異なる特色を有するに至っている諸学校が、国家統一的な新資格制度の導入をどのように捉えているがに焦点をあて、分析を行った。その結果、目標基準準拠テストを中心とする単位累積的な資格制度の導入は、マイノリティや社会経済的に不利な層が通う学校、リベラルな校風で知られる学校等では積極的に受け止められている傾向が強いのに対して、進学重視の私立学校や全人教育をうたう統合学校等では、自分たちの教育展開を阻む「制約」として否定的に捉えられており、同統一資格制度からの離脱を積極的にはかる著名な私立学校の例も見られるなど、統一資格制度をめぐる立場が教育内容と相関的であることが明らかになった。他方、宗派系統合学校にあっては、同資格制度を積極的に捉え、同資格体系内において新たに「宗教学」の資格創造を推進する動きも見られるなど、一見すると画一的な統一制度ではあるが、その制度体系内における資格価値の多元化によって教育の更なる多様化を展開しようとする動きも確認された。さらに本年度に行った研究め成果として、初等・中等段階において新カリキュラムが段階的に導入中であり、また年度後半には政権交代を受けて初等教育段階に全国統一の国家基準が導入されたため、それらの施策内容と教師による受容について調査を行い、論文にまとめた。
3歳から12歳までの経年的資料による歯周病原因菌についての免疫学的研究

当該科学研究費による研究成果は、第一に、横断調査ではあるが、down症児と健常児の集団を対象とし、BANA-testによる幼児から青年までの臨床所見との関係について、まとめを行った。その結果、定期検診における管理下におけるdown症児の状況は,歯肉炎の罹患状況は不良であるものの、Probing depth, BANA-test値は低い傾向を示し、定期管理における予防の可能性が示唆されるとともに、両群とも思春期での増悪がみとめ、経年的研究の基本的資料を提供した。更に、BANA-testによる健常児の経年的調査結果から,集団を対象とし評価した場合、BANA-testによる3年後の予測はむずかしい結果を得た。しかしながら、この資料から、思春期の歯肉炎の増加ならびに重篤化は、BANA-testのターゲットとなる細菌(Fusobacterium nucleatum, P gingvalis, Treponema denticola)との関係が示される結果を得ている。更に、ELISAによる研究では、個体差があるものの幼児期に、IgMにおいて、ActinobacillusactinomycetemcomitansとPorphylomonus gingivalisは標準とした健常成人値より全てが高いELlSA unitを示し、Prevonera intermediでは他2菌と比較し一定の傾向を認めない結果を得ている。なお、BANAの横断的研究結果は、英文論文投稿準備がすでにできており、BANAの経年的研究は14年度の小児歯科学会にてすでに学会発表登録を済ませている。経年的資料による免疫学的結果は、現在個別の臨床所見との合わせをし対象とした3菌の定着と臨床的所見との関係を検討している。平成10年度の研究実績は、第一に必要とされた備品購入を済ませ、第二に同研究を支持するアメリカ、ミシガン大学歯学部教授Dennis E.Lopatinと研究についての方法、特に今回研究に採用した免疫学的手法の妥当性について議論をかわすと共に、今後の計画について小児から思春期にかけての歯周病原因菌の動態が小児期から青年早期にかけていかなる役割を演じているか、今回の研究で明らかにする焦点についての展望を詳細に行った。そして今年度の目標である経時的資料のある6名について実際のデータ出しの試行とその結果から研究の方向性への妥当性を確認した。今年度の研究対象は、男子3名、女子3名の6年間におけるおのおの6回にわたる資料から経時的資料3回を使用した。研究方法は、抗原をPorphylomonus gingivalis, Actinobacillus actinomycetemcomitans,Fusobacterium.nucleatum,P.intermediusとして、血清資料を使用しELISAによりその被験者の各抗原に対する抗体価を計測すると共に、歯垢資料はSlot immunoblot Assay(SIB)によりcolony countを定性的に行った。その結果、各抗原とした細菌の感染は6歳未満にみられ、その後、IgGとしての抗体価は減少し、思春期において高くなる傾向が認められた。特に、6歳未満におけるIgMとIgGの抗体価間の違いは顕著で、IgMが明らかにいづれの抗原においても高い傾向を示したことは興味深い結果であった。現在(平成11年2月)対象者数を増やすため、当初の計画に従って、同様の計測を他の被験者を対象に進めている。平成11年度の研究実績は、昨年の経年的なスクリーニング評価に従い、分析症例数を増やすため、当初の計画に従って、ELISAによる計測を他の被験者を対象に進めている。加えて、歯垢の分析に採用したSlot immunoblot Assay(SIB)の定性的評価の正確性の検討を続けた。SIBについては、現在まで最終資料の分析には至っていないが、ELISAについては、分析症例を平成10年度と同じ方法にて増やしている。また、対象とする細菌を最近の研究報告から、Fusobacterium.Nucleatuを除外しPorphylomonus

gingivalis,Actinobacillus actinomycetemcomitans,P.intermediusの3抗原に絞ることとした。特に、思春期に活性化をみるP.intermediusに経年的変化の追求に焦点をおいている。現在21症例に達している。得られた結果から、個体差が顕著な傾向もみられ、各症例単位で経年的臨床所見との関係についての検討の必要性を見い出し、今後、得られている分析資料と臨床所見との関係を詳細に経年的変化として考察するとともに、更に、分析症例を増やすとともに、必要とされる追加実験の手段を検討している。平成13年度の研究実績は、第一に本科学研究費を受ける前より実施、横断調査であるが、今回課題の基礎資料となる集団を対象とした研究であったdown症児と健常児を対象としたBANA-testによる幼児から青年までの臨床所見との関係についての研究のまとめを行い、定期検診における管理下におけるdown症児の状況は,歯肉炎の罹患状況は悪いものの、Probing depth, BANA-test値は低い傾向を示し、予防の可能性が示される結果を得、英文でまとめた。更に、BANA-testによる健常児の経年的結果から,集団を対象とした場合、BANA-testのよる3年後の予測はむずかしい結果を得た。しかしながら、この資料から、思春期の歯肉炎の増加ならびに重篤化は、BANA-testの関連菌(Fusobacterium nucleatum, P gingivalis, Treponema denticola)と関係することが示される結果を得ている。更に、ELlSAによる研究では、個体差があるものの幼児期に、IgMにおいてActinobacillus actinomycetemcomitansとPorphylomonus gingivalisは標準とした、健常成人値より全てが高いELlSA unitを示し、Prevonera intermediでは一定の傾向を認めない結果を得ている。なお、BANAの横断的研究結果は、英文論文投稿準備がすでにできておりBANAの経年的研究は14年度の小児歯科学会にてすでに学会発表登録を済ませており免疫学的結果は、現在個別の臨床所見との合わせをしている。
2価チタンによる連続分子間-分子内カップリング:一段階多結合生成反応

1,4-ジインとアリル化合物を2価チタン等価反応剤Ti(0-i-Pr)_4/2i-PrMgClと反応させると分子間-分子内で連続的に反応が進行し,対応する環化物を系中に生成する反応を見いだしている(J.Am.Chem.Soc.2001,123,4857-4858.)。これは、その後抄録誌(Chemtract 2001,631)に取り上げられた。本研究では,この反応を基にして,反応の拡張および天然物合成等への応用利用を鋭意検討した。その結果,生成する5-5員環性チタン化合物を利用するさらなる炭素延長反応を見いだした。さらに,5-6員環性チタン化合物の生成を見いだした。さらに,分子内-分子内のdomino型連続環化反応をみいだし,効率的なbicyclo環の構築法を開発した(投稿準備中)。これらは,これまで例のない単一の金属活性種による連続分子間-分子内反応で,極めて効率性の高い反応である。さらに、この化学の総合的な展開として,2価チタン等価反応剤による分子間あるいは分子内アリルカップリング反応の立体化学を明らかにし,新規ビシクロ環構築反応や不斉合成への展開を行った(J.Org.Chem.2002,67,1024-1026.Tetrahedron Lett.2002,43,6511-6514.Tetrahedron Lett.2003,44,653-657)。また,アルカロイドやステロイドCD環合成への応用を行った(Tetrahedron Lett.2002,43,8635-8637.Tetrahedron Lett.2003,44,2113-2115.J.Org.Chem.2003,68,9767-9772.Org.Lett.2003,5,523-525)。連続反応への足がかりとして,チタン-イミン錯体とアルキン類との反応による光学活性アリルアミンの合成法を開発した(Org.Chem.2003,5,2145-2149.)。1,4-ジインとアリル化合物を2価チタン等価反応剤Ti(O-i-Pr)_4/2i-PrMgClと反応させると分子間-分子内で連続的に反応が進行し,対応する環化物を系中に生成する反応を見いだしている(J.Am.Chem.Soc.2001,123,4857-4858)。本研究では,この反応を基にして,反応の拡張および天然物合成等への応用利用を鋭意検討している。その結果,生成する5-5員環性チタン化合物を利用するさらなる炭素延長反応を見いだし,その合成利用を現在検討中である。また,この種の反応の知見を基に,さらなる連続環化反応の開発を行ったところ,その成果として,連続分子内-分子内ドミノ型環化反応を見いだした(投稿準備中)。

さらに,この化学の総合的な展開として,2価チタン等価反応剤による分子間あるいは分子内アリルカップリング反応の立体化学を明らかにし,新規ビシクロ環構築反応や不斉合成への展開を行った(J.Org.Chem.2002,67,1024-1026. Tetrahedron Lett.2002,43,6511-6514. Tetrahedron Lett.2003,44,653-657)。また,アルカロイドやステロイドCD環合成への応用を行った(Tetrahedron Lett.2002,43,8635-8637. Tetrahedron Lett.2003,44,2113-2115)。1,4-ジインとアリル化合物を2価チタン等価反応剤Ti(O-i-Pr)_4/2i-PrMgClと反応させると分子間-分子内で連続的に反応が進行し,対応する環化物を系中に生成する反応を見いだしている(J.Am.Chem.Soc.2001,123,4857-4858.)。これは、その後抄録誌(Chemtract 2001,631)に取り上げられた。本研究では,この反応を基にして,反応の拡張および天然物合成等への応用利用を鋭意検討した。その結果,生成する5-5員環性チタン化合物を利用するさらなる炭素延長反応を見いだした。さらに,5-6員環性チタン化合物の生成を見いだした。さらに,分子内-分子内のdomino型連続環化反応をみいだし,効率的なbicyclo環の構築法を開発した(投稿準備中)。これらは,これまで例のない単一の金属活性種による連続分子間-分子内反応で,極めて効率性の高い反応である。さらに,この化学の総合的な展開として,2価チタン等価反応剤による分子間あるいは分子内アリルカップリング反応の立体化学を明らかにし,新規ビシクロ環構築反応や不斉合成への展開を行った(J.Org.Chem.2002,67,1024-1026.Tetrahedron Lett.2002,43,6511-6514.Tetrahedron Lett.2003,44,653-657)。また,アルカロイドやステロイドCD環合成への応用を行った(Tetrahedron Lett.2002,43,8635-8637.Tetrahedron Lett.2003,44,2113-2115.J.Org.Chem.2003,68,9767-9772.Org. Lett.2003,5,523-525)。連続反応への足がかりとして,チタン-イミン錯体とアルキン類との反応による光学活性アリルアミンの合成法を開発した(Org.Lett.2003,5,2145-2149.)。
火山山体の複雑な地形が地震波形に与える影響の研究

火山内部で進行する物理現象を理解し噴火予知へ応用するためには、火山で観測される地震波形を詳細に解析し、その震源メカニズムを明らかにする必要がある。火山周辺で発生する地震は、火山内部の熱水やマグマなどの流体の動きや火山内部の応力状態の変化を反映しているからである。しかし、火山で発生する地震は伝播経路の影響を受けるため、震源に関する情報は往々にしてその影響に覆い隠されてしまう。観測される地震波形から震源メカニズムを推定するためには、伝播経路の影響を評価し、その効果を補正しなければならない。本研究では、複雑な火山の地形が地震波形に与える影響を数値シミュレーションにより評価し、火山で発生する地震の震源メカニズム解析へ応用することを目的としている。平成15年度には、九州南部の活動的な火山島である薩摩硫黄島を対象として理論地震波形計算を行った。薩摩硫黄島の複雑な地形を考慮した場合の理論地震波形と、地形を無視した平坦な表面を持つ媒質を仮定して計算された理論地震波形を比較したところ、地表変位の水平成分が地形の効果により著しく増幅されることがわかった。さらに、それらの地震波形を用いて、震源メカニズムを推定したところ、地形効果を考慮した場合には傾いたクラックの開閉に対応する解が得られたが、地形効果を無視した場合に得られた震源メカニズムは物理的に説明することが難しい極めて不自然な解であった。これは、本来地形効果に帰すべき波形の増幅現象が、震源の効果に押し付けられ、震源メカニズムが歪められたためと考えられる。本年度はさらに、相反定理を用いて差分法プログラムの高速化を図った。相反定理とは、一定の条件下で震源と観測点の役割を入れ替えて計算された波形が同一であることを保障する弾性体力学の基本定理である。この定理により、震源数でなく観測点数に比例する計算量で、必要な全ての理論波形計算が得られる。火山周辺で発生する地震は、火山内部の熱水やマグマなどの流体の動きや火山内部の応力状態の変化を反映している。火山で発生する地震は伝播経路の影響を受けるため、観測される地震波形から震源メカニズムを得るためには、伝播経路の影響をできるだけ正確に評価しなければならない。本研究では、複雑な火山の地形が地震波形に与える影響を数値シミュレーションにより評価し、火山で発生する地震の震源メカニズムの解析へ応用する。平成14年度には、理論地震波形を計算するための計算機コードの効率化を進めた。従来の計算機コードでは数値メッシュの間隔を変化させることができないために、計算領域の一部で細かいメッシュが必要なときは計算領域全域で同じ大きさの細かいメッシュを用いなければならず、計算時間と計算に必要なメモリーを増大させていた。改良されたコードでは、数値メッシュの間隔を場所ごとに変化させることができる。このため、細かいメッシュが不必要な領域では粗いメッシュ間隔を用いることができ、計算速度とメモリーを大幅に節約することができる。改良されたコードを用い、三宅島地形に対する数値シミュレーションを実施した。また、イタリアのストロンボリ火山で得られた広帯域地震波形データと数値シミュレーションによる理論地震波形との比較を行った。地形を考慮して計算された理論地震波形を用いることにより、震源での地震メカニズムが、斜めに傾いた亀裂の開閉で説明できることが明らかになった。
予後予測因子および治療指針としての微小転移癌細胞に対する遺伝子診断法

サイトケラチン19mRNAをRT-PCR法で、K-ras遺伝子コドン12の点突然変異をenriched-PCR法で検出することにより以下の点が明らかにされた。1。骨髄より採取された検体についてサイトケラチン19mRNAを検討すると、乳癌患者では70%程度と高頻度に検出されたが、癌以外の血液疾患で採取された骨髄検体でも約半数に検出され、癌患者に特異的ではなかった。2。健常成人より末梢血を採取し、有核細胞成分のみを分離しRNAを抽出してサイトケラチン19mRNAを検討しても検出されかなった。3。術前の乳癌患者53例より末梢血を採取しRNAを抽出し、サイトケラチン19mRNAを検討すると、約30%の症例で検出された。再発患者では9例中7例で検出され、再発患者で有意に高率であった。4。食道患者16例についても末梢血を採取し、有核細胞分を分離後RNAを抽出しサイトケラチン19mRNAを検討したところ7例で検出された。5。サイトケラチン19mRNAが末梢血中で検出された食道癌症例は、検出されなかった症例に比較し進行癌が有意に多く認められた。6。膵癌患者7例より術中に門脈血を採取し、DNAを抽出してK-ras遺伝子コドン12の点突然変異を検討すると、肝転移が認められた1例でK-ras遺伝子の点突然変異がみとめられた。7。膵癌患者より手術時に得られたリンパ節、神経叢を検討したところ、病理学的には癌細胞が認められないと診断されたさた症例でも、腫瘍と同一のK-ras点突然変異が認められた。1。2。3。4。5。6。7。
カドヘリンを介した細胞間接着システムの動的制御機構に関する研究

細胞間接着分子cadherinを介した接着能が低下しているときには、cadherin結合タンパク質のうち、β-cateninとplakoglobinならびにp120にチロシンリン酸化の上昇が起こることをこれまでに見いだしていた。それら分子の変化がcadherinを介した接着能の調節に寄与していると考え、plakoglobinに着目した。plakoglobinはcadherinの局在があるAdherens Junctionだけでなく、desmosomeにも存在する分子であるが、β-cateninとplakoglobinは非常に相同性が高く、ともにcadherinに直接結合しており、なぜplakoglobinだけがdesmosomeにみられるのかはわからない。従って、cadherinによる細胞接着において、β-cateninとは異なる役割を担っている可能性があると考え、cadherin量に対するβ-cateninとplakoglobinの相対的な結合量比を種々の胃ガン細胞株で比較したところ、細胞株によって大きく異なっていた。最もplakoglobinの結合が少なかったのは分化型の細胞であった。その細胞はplakoglobinを発現しているにもかかわらずcadherinとの結合が少なかったことからガン化とplakoglobinとcadherinの結合量比の増大に関連があると想定し、この分化型細胞にplakoglobinの過剰発現を試みた。内在性のplakoglobin特別するためにエピトープタグをつけたがplakoglobinを過剰に発現したtransfectantを得ることはできなかった。それに対して、低分化型の細胞ではtransfectantを得られた。このことは、plakoglobinは必要量以上に存在すると分解されやすいタンパク質であることを反映していると推測された。
c-jun遺伝子の抑制的発現制御機構の解析

c-jun遺伝子さまざまな増殖シグナルを介して誘導されることが知られている。今回我々は、チロシン燐酸化酵素カスレ-ドを介したc-jun遺伝子の発現誘導の作用機構を、活性化型チロシン燐酸化酵素として知られているv-Src遺伝子産物を用いて解析した。v-Src蛋白の発現プラスミドとjun-CAT〔c-junプロモーターとCAT(chloramphenicolacetyltransferase)とのキメラ遺伝子〕をともにHeLa細胞内で発現するとCAT活性の増強が観察された。すでにv-Src応答配列として知られているAP-1結合配列に加えて、CAATボックス様配列を含む領域〔v-Src応答領域(SRR)〕がc-junプロモーターのv-Src活性化に関与することが示された。v-Srcによるc-jun遺伝子発現の活性化はc-Fos蛋白によって抑制された。c-Fosはc-fosプロモータの発現をCArGbox配列を介して抑制することが知られているが、SRRはCArGbox配列を含んでいない。従って、c-Fosによるc-junの抑制作用はc-fosの場合とはその作用機構が異なることが示唆された。一方で、ウイルス由来のv-Fosにはc-junプロモーターの抑制活性は検出されなかった。v-Fosではc-FosのC端に相当する部分が欠失し、他のペプチドと置き変わっている。実際に、この抑制にはc-Fosの端領域が重要であることが示された。この領域は、c-Fos蛋白の燐酸化部位として知られ、この部位の燐酸化がc-fosプロモーターに対する抑制作用に必須であることが示されている。従って、c-junプロモーターの抑制においてもc-Fosの燐酸化が関与すると推定される。今後の計画SRRには複数の細胞因子が結合する。いずれの因子がv-Srcによる活性化およびc-Fosによる抑制化を仲介しているかを解明する。さらに、c-jun遺伝子の一過性発現におけるSRRの役割を解明する。
情報伝達分子はどのように細胞内カルシウム応答を誘起するか?

我々は、細胞膜に数百分子の上皮成長因子(EGF)が結合すれば、すべての細胞でカルシウム応答が起こることを発見した。これは細胞表面に発現する受容体の数の1%以下である。さらに、この分子数の閾値は、細胞の大きさによらないことが分かった。このような入出力応答を可能にする分子機構を解明するために、EGF刺激を時間、空間、濃度制御して細胞に与える装置を開発した。装置を、1分子計測、細胞内カルシウム計測を同時におこなえる顕微鏡に組み込んだ。蛍光色素テトラメチルローダミンで1:1標識したEGFを細胞外に灌流し全反射蛍光顕微鏡で結合数を1分子計測した。画像解析アルゴリズムを自作し分子数を自動計測できるようにした。また、細胞内カルシウム濃度は蛍光指示薬(Fluo4)を用いて計測した。この方法で、細胞に与えるEGFを制御しながら、カルシウム応答を計測できるようになった。同時計測の結果から、決まったEGF結合数により誘起される平均カルシウム濃度上昇は、結合数に依存して大きくなるが、細胞ごとのばらつきが大きく、一方、カルシウム応答が始まるまでの時間は、EGF結合数によらず一定であった。これは、EGF結合により確率的にON/OFFする反応が比較的少数並列に起こっていることを示唆している。細胞あたり300分子のEGF結合で半数の細胞にカルシウム応答が起こった。EGFは受容体の2量体化を誘起してカルシウム応答経路を動かすと考えられている。EGFの結合パターンの解析から、カルシウム応答確率は多量体形成して結合した分子数との相関が高く、単量体として結合した分子数との相関は低いことが分かった。多量体として結合した分子だけがカルシウム応答経路を動かすと仮定すると、半数の細胞に応答を引き起こす分子数は細胞あたり200分子と見積もられた。我々は、細胞膜に150分子の上皮成長因子(EGF)が結合すれば、すべての細胞でカルシウム応答が起こることを発見した。このような入出力応答を可能にする分子機構を解明するために、EGF刺激を時間、空間、濃度制御して細胞に与える方法を開発した。ひとつはマイクロチップ加工による微小灌流装置である。Y字形の微細な溝(幅数+ミクロン)を持つシリコンラバーシートをカバーグラス上に培養した細胞に被せ、Y字の2本の枝の先から興なった組成の培養液を流し、もう一つの枝の先端から回収する。2つの溶液が層流を形成する条件では、合流点から先においても、溶液は混合することなく平行に流れていく。この流れの下に培養細胞を置くことにより、細胞の半分あるいはごく一部だけに、残りの部分とは異なった濃度の刺激物質を与えることが可能である。もう一つは、直径数ミクロンのダブレットガラス管の一方から試薬溶液を、他方から緩衝液を流出させ、下流においた直径10ミクロン程度のガラス管から溶液を回収する方法である。この方法は顕微鏡像を観察しながら任意の細胞の特定の位置に灌流を行うことができる。いずれの方法においても灌流液組成を時間的に変えることにより、時間変調を行うことができる。これらの微小灌流システムを、1分子計測、細胞内カルシウム計測を同時におこなえる顕微鏡に組み込んだ。今後は時間的・空間的な細胞外刺激パターンとカルシウム応答の関係を可視化計測する。