hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチメディアを活用した製作実習における指導方法改善の試み

研究目的工作機械を扱う製作実習において、操作手順や安全知識を理解し、実際に機械や器具に触れることは多くの技能や工作法理論を体験・習得する上で重要である。本研究は、製作実習における学生の視覚的なイメージの向上と聴覚的な聞き取りやすさの改善を図り、より安全で的確な指導をするため、マルチメディアを活用した指導補助システムを構築するとともに、五感へ訴える情報を補強することで学生の理解度や指導者の指導力向上にどの程度有効か調査・検証を行った。研究方法指導補助システムは、比較的安価なマルチメディア機器を活用するとともに、指導者の目線の動きを捉える視点カメラ、全体的な操作の動きを捉える定点カメラ、カメラ映像や携帯端末内の情報を表示する小型モニタ及び音声を鮮明に聞き取れるワイヤレスアンプシステムで構成し、機械から離れた場所や広いスペースなどでも学生の五感を一点に集中させ、指導者の動きや声といった情報をリアルタイムで確認できるものとした。これらの機器の設置や動作試験、説明練習を重ねた後、本システムを導入した授業を行った。研究成果言葉や活字に頼りがちだった説明を学生の目や耳といった五感にイメージとして的確に伝えることで、実習時に戸惑う時間も減少し、学生自らが旋盤作業におけるポイントなどに気づくことで正しい操作技能の習得や安全意識を高めて事故の防止策を育めるようなシステムを構築できた。また、学生も本システムの導入を好意的に受け止め、旋盤作業に対する理解を深めている様子を伺い知ることができたとともに、学生の理解度が向上することで効果的な説明や安全喚起をしやすくなり、より深い指導が可能となった。旋盤実習における指導方法を改善するために行った今回の試みは、学生にエンジニアとしてのセンスを身に付させる上で効果的であると考えられるとともに、手足の使い方や五感を働かせることの重要性の認識、操作技能や安全意識の向上に有効であり、効果的で安全な指導が可能となった。
E0巨大共鳴測定用反跳粒子Spectrometerの焦点面検出器の開発

本年度に行った研究内容は次の通りである。(1)前年度に購入したSi検出器の基本的性能(エネルギー分解能、時間分解能)の測定を行った。東北大学工学部ダイナミトロン施設を用いて検出器固有の分解能を調べた。(2)(1)にて時間分解能について十分な結果が得られなかったため,後段読み出し部分に多チャンネル対応のプリアンプMPR-32の導入を検討、設計を行ったのち購入した。この回路を用いたテスト実験をダイナミトロン施設を用いて行った。この結果多チャンネル読み出しを行うことにより角度の測定が大部分において可能であることがわかった。(3)逆運動学からの反跳粒子測定のテスト実験を理化学研究所リングサイクロトロン施設を用いて行った。テスト実験は2度行った。測定は、研究代表者が作成した反跳陽子磁気スペクトロメータを2次ビーム生成装置RIPSの最下流に設置することにより行われた。(1)の結果を踏まえた1度目の実験においては、1次ビーム^<40>Arを、(2)の結果を踏まえた2度目の実験においては、2次粒子^<38>Sをビームとして用いた。本実験で除去すべきバックグラウンド低減のための手法を確立するに至った。2ビームを用いた反跳陽子の測定は統計がいまだ十分でない。よって、残念ながら最終目的である不安定原子核におけるE0巨大共鳴(ISGMR)の同定に関しては確定的な言及には至っていない。EO巨大共鳴を励起した際の反跳粒子をエネルギー分析するための反跳粒子分析電磁石が完成し、理化学研究所加速器施設に設置された。この電磁石の建設については当研究代表者が設計から中心的役割をはたした。当研究課題において、この電磁石間隙中の180°焦点面に設置する大面積Si検出器の作成を行った。この検出器は有効面積72x47mm^2厚さ500μmで12分割読みまで可能である。不感領域はX(横)方向に2mm(作成の歩留まりを無視すれば1.4mmまで低減可能)と極端に少ない設計とした。12分割は近い将来時間分解能が必要になることを想定した仕様である。東北大学工学部高速中性子施設(FNL)にて、この検出器の陽子に対するエネルギー応答、および12分割の全体読みでの到達時間分解能の測定を行った。引き続き分割読みでの到達時間分解能の測定を15年度5月期に行う。エネルギー応答に関しては、^<241>Amからの5.486MeVαによる較正に対し1%の範囲で再現することが確認された。180°焦点面にはこの検出器を7枚設置し、励起エネルギー40MeVに相当する反跳陽子までを検出する予定である。不感面積の低減により励起エネルギースペクトルには、継ぎ目に相当する不感部分が1%を越えないようにすることが可能となる。Si検出器の作成と並行して、分析電磁石を使用し検出器系の総合テストのために^<12>Cビームを用いたテスト実験を理化学研究所にて行った。残念ながら^<12>Cの15.11MeVの励起状態を明確に分離するまでは至らなかった。このテストにより、陽子とα粒子の粒子識別に必要な時間分解能および加速器の運転パターンがわかった。ビーム軌道を制限することにより、バックグラウンド低減をはかる必要があることが明確になった。
食道がん切除術後の嚥下障害の病態解明とリハビリテーション手技の確立

食道癌に対して食道切除術を受ける患者を対象に、2つの研究を開始した。研究1:食道癌に対する手術前後の、患者の嚥下障害と摂食状況を調べることを目的として、食道切除術前、術後2週、術後3ヶ月の3回、喉頭内視鏡検査および嚥下造影検査を行い、手術前後での患者の嚥下機能と摂食状況の変化を検証した。取り込み基準を満たした対象者15名では、術後2週に声帯運動障害、喉頭侵入および誤嚥、咽頭残留を呈する者の割合が上昇したが、術後3か月ではいずれも有意に減少した。術後嚥下障害の特徴として、喉頭侵入および誤嚥は嚥下中に生じること、また梨状窩よりも喉頭蓋谷の貯留がより頻回にみられることがわかった。摂食状況は、術後2週では対象者の約1割が経口摂取困難となり、約5割が経口摂取と経管栄養とを併用していたが、術後3ヶ月では全例が普通食を経口摂取していた。術後嚥下障害の特徴と経過が明らかになったことにより、今後の研究では、その特徴に即したリハビリテーション手技を選択し、その効果を検証することが可能になる。研究2:食道癌術後患者におけるとろみの程度と誤嚥、および咽頭残留の関連を検証することを目的として、術後2週間の嚥下機能検査において、異なる物性の検査食を用いて誤嚥の頻度を各条件で検証し、とろみ付加の誤嚥抑制効果を比較した。とろみの程度が高くなるにつれて誤嚥の頻度が減る傾向にあったが、咽頭残留の程度はとろみの程度と関連がなかった。食道癌術後患者では、とろみ付加による誤嚥抑制効果が見込まれるが、とろみ付加が咽頭残留量には影響を与えないことが示唆された。研究3:食道癌術後嚥下障害の病態解明を目的として、食道切除術前、術後2週、術後3ヶ月の嚥下造影検査動画の動画解析ソフトを用いた解析を開始した。初年度は、取込基準を満たした15名の解析を終える予定であったが、ソフトの操作手技習得やデータ管理整備に時間を要したため、1名分の解析のみ終えることができた。2年目以降も研究1-3のデータ収集とデータ解析を進める。動画解析に時間を要し、解析作業に若干の遅れがでているため、業務効率を上げる目的で研究補助員を雇用する。初年度に見込んでいた人件費の支払いがなかったために、次年度使用額が生じた。次年度使用額28,797円については、翌年度分として請求した助成金金額と合わせて人件費等に使用する予定である。
Ti-Mo-Sn-Zr超弾性形状記憶合金の臨床応用実現に向けた医工学的検討

チタンと同等の生体適合性を有することについて既に評価した新合金Ti-Mo-Sn-Zr合金(以下TMSZ)の材料特性評価を本研究では実施した。硬さ試験ではNiTiに匹敵する結果が得られた。また、耐食性試験において、NiTiは900ppmフッ化物洗口液にて孔食像を呈することをSEM像にて確認した。アノード分極試験、SEM、XRD、XPSの一連の評価から、材料特性としてもNiフリーである新合金TMSZはNiTiに代替する材料となりうることが示唆された。現在、超弾性と形状記憶という特性があり、さらには形状回復温度を体温付近に設定できるため生体内での使用が可能であり、卓越した医療用生体材料として多岐にわたって利用されて、その使用領域は今なお拡大している。しかしながら、ニッケルを含有することに起因するアレルギー性・発癌性が懸念されており、その生体安全性については疑問視されている。そこで本研究ではニッケルなどの生体為害性の高い元素を含まず、生体材料としての実績があり、生体安全性の高い金属元素から構成される新しい超弾性形状記憶合金を開発し、新合金の臨床応用実現へ向け、医工学的手法を用いて、多角的に検討を行うことを目的とした。開発した4元系合金Ti-Mo-Sn-Zrは、この組成において世界で初めて超弾性を示すことに成功した。そして、比較対照として一般的なインプラント材料として使用されている純チタンを用いて、同等もしくはそれ以上の生体安全性を有することを明らかにする。本合金について、まずin vitroの生体適合性を明らかにするために、細胞増殖・細胞毒性・細胞代謝活性・細胞周期の評価を実施した。研究成果については学術誌にて公表した。(Nunome et al. J of Biomater Appl. 2015)現在はさらなる評価として、材料特性評価である耐食性試験、3点曲試験、引張試験、疲労試験の実施を進めている。それに続け、in vivoの評価としての埋植試験による炎症領域による評価・皮膚感作試験にて感作性の有無の評価を行い、新合金の臨床的有用性検討として動物実験モデルによる歯の移動実験を予定している。得られる成果は、材料特性を活用した全く新しい概念の治療機器や治療方法の開発につながる可能性もあり、その臨床的意義は極めて大きいと考えられる。現在までの状況として、平成27年度の研究計画予定である材料特性評価のひとつの耐食性試験を進めている段階である。しかしながら、平成27年度では材料特性評価である「耐食性評価」・「機械的特性評価」・「疲労特性評価」3本柱のうちの1つしか取り組めておらず、研究の進捗状況としては遅れてしまっているのが現状である。原因としては、耐食性実験としてアノード分極試験に取り組んではいるが、実験手技が安定せず、他分野の専門の方にも相談して再考を重ね、実験を継続しているが、結果として時間を要することとなってしまった。また、実験にあたってパイロット実験として、試料の形態などをいくつか試して、手技習得を進めていたため、それもまた進捗状況を遅らせる形となってしまった。研究従事の観点としては、日常において臨床と研究の両分野に取り組んではいるが、研究へ充てる時間も十分確保できてないとも考えられる。現在、医療用材料として広く普及しているニッケルチタンは、超弾性および形状記憶という特性がある一方で、ニッケルを含有することに起因するアレルギー性・発癌性、またフッ化物環境下にて耐食性が劣るという易腐食性という欠点があり、問題視されている。そこで、本研究ではまずニッケルフリーであり、超弾性という特性をもつTi-Mo-Sn-Zr合金(以下、TMSZ合金)を東京工業大学の細田秀樹教授のもとで開発した。TMSZ合金は本組成において世界で初めて超弾性を示すことに成功した。第一段階としては、TMSZ合金の細胞適合性を評価するため細胞増殖・細胞毒性・細胞代謝活性・細胞周期といったin vitroの一連の実験を行い、比較検討した。この研究成果については学術誌にて既に公表している(Nunome et al. J of Biomat Appl. 2015)。現在はこれに引き続き、材料特性評価に取り組み、その一つの耐食性評価について進めていた。評価項目としてはアノード分極試験を人口唾液およびフッ化物含有環境下(人口唾液および225pm,900ppmフッ化物洗口液を使用)の条件下にて実施し、ニッケルチタン合金と比較した。その結果、TMSZ合金はニッケルチタンと同等もしくはそれ以上の耐食性をもつことを実験結果より得られた。また、走査型電子顕微鏡(SEM)・X線光電分光法(XPS)・X線回折法(XRD)を用いて試料表面分析や構造を分析・評価した。結果としては、腐食試験前後にて、試料金属表面に腐食状態を示すような孔食像が認められないことを確認した。ニッケルチタンとの比較を行うことで、医療用材料として代替しうる材料になることを示唆することを目的としている。

今後、耐食性試験の方法について実験手技を安定および確立させ、耐食性評価の結果を確実にまとめることを第一とする。それが終了後、「機械的特性評価」として3点曲試験(材料の曲げに対する強さおよび変形の評価)や引張試験(材料強度の測定)、「疲労特性評価」として疲労試験(JIS T 0309にそって、繰り返しかかる応力による破壊亀裂の進行速度をS-N曲線を算出し、評価する)を進めることで本合金についての材料特性評価を完成させることを平成28年度の目標とする。その区切りとして、いったん研究成果を論文として学術誌に発表し、新合金の有用性を材料学的観点から明らかにする。それぞれの評価項目において、実験の進捗が難航した場合には、専門分野の先生への相談を適宜依頼し、停滞期間を少しでも短くするように努めていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。歯科矯正学28年度が最終年度であるため、記入しない。
癌抑制遺伝子p53と血管新生抑制因子の制御による慢性関節リウマチの治療戦略

慢性関節リウマチ(RA)の滑膜組織においては早期から血管新生が認められ、滑膜増殖に重要な役割を演じていると考えられている。血管新生は、血管新生促進因子と抑制的因子のバランスの上で促進、抑制される。我々は、RAの滑膜組織における血管新生の病態を明かにするために、VEGFをはじめとする種々の血管新生促進因子、主要な血管新生抑制因子であるthrombospondin-1(TSP-1)の滑膜における発現を検討した。その結果、活動性の高い滑膜炎を有する滑膜にはTSP-1の発現が減少しており、血管新生増殖因子と抑制因子の不均衡が認められるために血管新生が増強していることが明らかになった。このことは、血管新生に関与する分子の制御により血管新生を抑制し、滑膜増殖を抑制することが、特に早期のRAにおける新たな治療戦略となる可能性を示している。そこで我々は主要な血管新生抑制因子であるTSP-1を過剰発現させることにより実験的関節炎が抑制しうるかどうかを検討した。関節炎発症の予防実験では、TSP-1導入plasmidを投与した群では,関節炎の初期に発症が遅延されることが示され、また治療実験においても、TSP-1導入plasmid投与群の関節炎スコアおよび四肢の厚さは,control plasmid投与群に比べて低い値を推移した.以上の結果は,ヒトTSP-1遺伝子の導入によってヒトTSP-1がマウスの生体内で過剰に発現し,TSP-1によって関節部位の血管新生が抑制されたために,コラーゲン誘発関節炎の初期あるいは進行期において発症が抑制された可能性を示唆する。この一連の研究により、RA治療における新たな可能性が示された。【目的】我々は、増殖性の滑膜炎が本態である慢性関節リウマチ(RA)の進行を防止するための一手段として、滑膜組織の血管新生を制御する方法を検討している。本年度は、まず血管新生に関与することが知られている種々の因子のRA滑膜における発現を複数の方法により検討した。【結果】活動性の高いRA滑膜ではVEGFの発現に比してTSP-1の発現は少なく、活動性の低いRA滑膜においては、VEGFに比してTSP-1の発現は多い傾向がみられた。また血管新生阻害因子であるTSP-1の発現は組織学的に判定した滑膜炎の程度と逆相関し、特に血管新生とは強い負の相関を認めた。このことからRA滑膜炎の強度には血管新生促進因子と抑制因子の不均衡が関与する可能性が示され、治療への応用の可能性が示唆された。次年度は、TSP-1遺伝子の関節炎モデル動物への導入実験を実施する予定である。

関節炎発症の予防実験では、TSP-1導入plasmidを投与した群では,関節炎の初期に発症が遅延されることが示され、また治療実験においても、TSP-1導入plasmid投与群の関節炎スコアおよび四肢の厚さは,control plasmid投与群に比べて低い値を推移した.以上の結果は,ヒトTSP-1遺伝子の導入によってヒトTSP-1がマウスの生体内で過剰に発現し,TSP-1によって関節部位の血管新生が抑制されたために,コラーゲン誘発関節炎の初期あるいは進行期において発症が抑制された可能性を示唆する。この一連の研究により、RA治療における新たな可能性が示された。
低酸素適応における寄生虫ミトコンドリア特異的呼吸酵素群の生理機能

寄生現象において、自由生活型の祖先から出発し、寄生生活に移行してからの進化の過程おいて宿主内の環境に適応し、宿主特異性や臓器特異性をそなえた種々の寄生虫が成立したと考えられる。この様な観点から我々は回虫などの寄生虫と宿主であるヒトのミトコンドリアを用いて酸素適応機構の解明を目的として研究を進めている。回虫で見い出したNADH-フマル酸還元系は多くの寄生虫に存在し、宿主体内の環境で中心的な役割を果している事が明らかになった。この系は複合体I(NADH-ユビキノン還元酵素)、ロドキノンおよび複合体II(ロドキノールーフマル酸還元酵素:RQFR)の3成分から構成され、NADHから最終電子受容体であるフマル酸への電子伝達を触媒している。その生理的意義は嫌気的グルコース分解系の最終ステップとして、無酸素下でも複合体1の共役部位を駆動する事によりATPを合成できる点にある。そこで本研究ではNADH-フマル酸還元系の分子構築とその生理機能の特徴を明らかにする目的で、回虫成虫ミトコンドリアを用い、研究を進めた。1.新規の複合体1阻害剤を多数合成し、回虫酵素とウシ心筋酵素に対する阻害効果について徹底的な解析を加えた。その結果、回虫酵素はこれらの阻害剤に対する相互作用が宿主哺乳類と大きく異なる点を明らかにした。2.複合体II(ロドキノールーフマル酸還元酵素)が生活環の中でサブユニット構成を大きく変化させる事を明らかにした。さらに成虫ミトコンドリアから酵素を精製し、結晶を得て解析した結果、ロドキノールからフマル酸への複合体内での電子伝達経路が明らかになった。また、複合体II特異的阻害剤アトベニンを見出した。3.自由生活性線虫Caenorhabditis elegansの長寿命変異株clk-1のキノン組成の分析から合成中間体であるデメトキシユビキノンの蓄積を明らかにした。この事実をふまえ、clk-1の遺伝子産物がデメトキシユピキノンを水酸化するヒドロキシラーゼと考え、酵素活性測定系の確立をin vivoおよびin vitroで試みた。その結果、線虫clk-1が大腸菌の本酵素の変異株の増殖を回復させた点はCLK-1がヒドロキシラーゼである事を示している。われわれは回虫をモデル系として寄生虫における低酸素適応機構の研究を進め、ミトコンドリアのNADH-フマル酸還元系が宿主体内の嫌気的環境で中心的な役割を果している事を明らかにした。その生理的意義は嫌気的グルコース分解系の最終ステップとして、無酸素下でも複合体Iの共役部位を駆動する事によりATPを合成できる点にある。そこで本研究ではNADH-フマル酸還元系の分子構築とその生理機能の特徴を明らかにする目的で、回虫成虫ミトコンドリアを用い、本年度は以下の3点についての成果を得た。(1)複合体I(NADH-ユビキノン還元酵素)について:回虫成虫ミトコンドリアを用い、複合体Iの詳細な酵素学的解析を行ない、キノン類や阻害剤に対する相互作用が宿主哺乳類と大きく異なる点を明らかにした。特にわれわれが見い出した線虫複合体Iの特異的阻害剤ナフレジンがロドキノンの結合部位を競合阻害する点を明らかにした。

(2)複合体II(ロドキノール-フマル酸還元酵素;RQQFR)について:成虫ミトコンドリアからRQQFRを界面活性剤を用いて可溶化し、イオン交換クロマトグラフィーで大量に精製する方法を確立し、結晶化条件の検討に入った。現在、微小ではあるが結晶が得られる条件を見い出した。(3)ロドキノンおよびユビキノン生合成機構と生理的役割:自由生活性線虫Caenorhabditiselegansの長寿命変異株clk-1のキノン組成を分析した結果、clk-1ではユビキノンが全く合成されておらず、代わりに合成中間体であるデメトキシユビキノンが蓄積している事が明らかになった。しかし、ロドキノンの合成量に変化はないので、ユビキノンとロドキノンの合成経路の分岐はデメトキシユビキノンの上流である事が判明した。われわれは回虫をモデル系として寄生虫における低酸素適応機構の研究を進め、ミトコンドリアのNADH-フマル酸還元系が宿主体内の嫌気的環境で中心的な役割を果している事を明らかにした。その生理的意義は嫌気的グルコース分解系の最終ステップとして、無酸素下でも複合体Iの共役部位を駆動する事によりATPを合成できる点にある。そこで本研究ではNADH-フマル酸還元系の分子構築とその生理機能の特徴を明らかにする目的で、回虫成虫ミトコンドリアを用い、本年度は以下の3点についての成果を得た。1.複合体I(NADH-ユビキノン還元酵素)について:回虫成虫ミトコンドリアを用い、複合体Iの詳細な酵素学的解析を行った。特に新規の複合体I阻害剤を多数合成し、回虫酵素とウシ心筋酵素に対する阻害効果について徹底的な解析を加えた。その結果、回虫酵素はこれらの阻害剤に対する相互作用が宿主哺乳類と大きく異なる点を明らかになった。2.複合体II(ロドキノール-フマル酸還元酵素;RQQFR)について:昨年度確立した方法により成虫ミトコンドリアからRQQFRを精製し結晶化条件の検討した。その結果、C12E8とドデシルマルトシドなどの界面活性剤の混合比を調節する事によって再現性良く結晶を得る事ができる様になった。現在、Spring-8によって解析中である。3.ロドキノンおよびユビキノン生合成機構と生理的役割:昨年度、自由生活性線虫Caenorhabditis elegansの長寿命変異株clk-1のキノン組成の分析から合成中間体であるデメトキシユビキノンの蓄積を明らかにした。この結果をふまえ、clk-1の遺伝子産物がデメトキシユビキノンを水酸化するヒドロキシラーゼと考え、酵素活性測定系の確立を試みた。また興味深い事に、線虫clk-1が大腸菌の本酵素の変異株の増殖を回復させる事を見い出した。そこで本研究ではNADH-フマル酸還元系の分子構築とその生理機能の特徴を明らかにする目的で、回虫成虫ミトコンドリアおよび自由生活性線虫Caenorhabditis elegansを用い、研究を進めている。本年度は以下の3点についての成果を得た。
遺伝子改変マウスを用いた嗅覚の匂い情報処理機構の解析

匂い物質は、嗅神経細胞に発現する嗅覚受容体によって認識され、神経軸索の投射先である嗅球で創成される神経発火パターンの違いにより識別される。これまでに、研究代表者らのグループによってマウス嗅覚受容体mOR-EGがオイゲノール(EG)という匂い物質を受容することが培養細胞発現系、またトランスジェニックマウスを用いたin vivoにおける匂い応答解析から明らかになっている。採用一、二年度においては、抹消レベルでの解析が進んだmOR-EGを足がかりに、匂い応答の脳領域における高次情報処理機構を理解すべく、mOR-EGの高次神経回路網を選択的に可視化する遺伝子改変マウスの作製とその解析を行った。しかし、作製されたマウスにおいては、神経回路のトレーサーとして用いた小麦胚芽レクチン(WGA)の発現量が充分には認められなかったため、梨状皮質や海馬といった脳の高次領域においてはWGAシグナルを検出することができなかった。最終年度における本年も引き続き、TSAやABC法といった免疫組織化学的手法を組み合わせることで、WGAシグナルの増幅を試みたが、目的とする脳嗅覚野においてはWGAの検出に至らなかった。つまり、嗅覚の高次領域の解析には発現量の上昇とシグナル感度の高いトレーサーを用いる必要性が明らかとなった。これらと並行して、本年は嗅覚受容体のGPCRとしての特性を解析すべく、培養細胞発現系を用いてmOR-EGの各種変異体の作製と、その応答性解析を行うことで、嗅覚受容体のリガンド結合による構造変化、またGタンパク質の活性化機構の解明を行った。これらに関する成果は、共著者としてJournal of Neurochemistry誌に発表した。研究代表者らはこれまでに、嗅覚受容体を培養細胞で機能的に発現させることに成功しており、世界に先駆けて嗅覚受容体のリガンド構造活性相関、アンタゴニストの同定、リガンド結合部位の解明などを行っている。採用初年度である本年は、これまでに得られている培養細胞レベルにおける知見を発展させ、匂い認識の分子メカニズムを組織・個体レベルで解明するべく、特定の嗅覚受容体を発現する嗅神経細胞のみを選択的に可視化した遺伝子改変マウスの作製を試みた。自身が生化学的解析を進めたマウス嗅覚受容体;mOR-EGに注目し、mOR-EG発現嗅神経細胞を緑色蛍光タンパク質(GFP)により可視化したトランスジェニックマウスの作製に成功した。作製したマウスを用いて、麻酔下で匂い刺激を行ったところ、GFPを発現する嗅神経細胞やその神経軸索の収束先である糸球体において、匂いの濃度依存的なCa^<2+>応答を測定することに成功した。また、非麻酔下(自由行動下)のマウスにおいても、c-Fosタンパク質の発現誘導を指標に匂い応答を嗅覚一次中枢である嗅球において解析することができた(これらの成果はNeuron誌へ発表した。)c-Fosタンパク質の発現誘導を指標とした匂い応答の解析法は、これまでに一般的に用いられているCa^<2+>イメージングや、内因性シグナルイメージング法と比較して、より深部に位置する組織においても適応可能である。今後、c-Fosの発現誘導を指標に、より高次の脳嗅覚野における匂い応答を解析していく。これまでに、研究代表者らのグループによってマウス嗅覚受容体;mOR-EGがオイゲノールという匂い物質を受容することが培養細胞発現系、またトランスジェニックマウスを用いたin vivoにおける匂い応答解析から明らかになっている。採用二年目である本年は、抹消レベルでの解析が進んだmOR-EGの高次神経回路網を可視化・解析することにより、嗅覚の高次匂い識別機能を明らかにすることを目指した。これまでに、mOR-EGの高次神経回路網を可視化する手段として、小麦胚芽レクチン(WGA)をmOR-EG発現神経でのみ選択的に発現する遺伝子改変マウスの作製に成功しており、脳嗅覚野における匂い応答をc-Fosタンパク質の発現誘導を指標に解析を進めている。WGAはトランスシナプティックに高次神経へと伝達されることが知られており、作製した遺伝子改変マウスではmOR-EGの高次神経回路網をWGA免疫染色によって特異的に可視化することが期待される。また、昨年までの解析によりオイゲノール刺激依存的にmOR-EGと神経連絡を行うことが期待される高次神経細胞において、c-Fosタンパク質発現誘導が認められることを示している。これらの成果の他に、研究代表者が博士課程より解析を進めていた、嗅覚受容体と匂いリガンドにおける結合様式に関する成果をCurrent Computer-Aided Drug Design誌にまとめ、発表する予定となっている。

採用一、二年度においては、抹消レベルでの解析が進んだmOR-EGを足がかりに、匂い応答の脳領域における高次情報処理機構を理解すべく、mOR-EGの高次神経回路網を選択的に可視化する遺伝子改変マウスの作製とその解析を行った。しかし、作製されたマウスにおいては、神経回路のトレーサーとして用いた小麦胚芽レクチン(WGA)の発現量が充分には認められなかったため、梨状皮質や海馬といった脳の高次領域においてはWGAシグナルを検出することができなかった。最終年度における本年も引き続き、TSAやABC法といった免疫組織化学的手法を組み合わせることで、WGAシグナルの増幅を試みたが、目的とする脳嗅覚野においてはWGAの検出に至らなかった。つまり、嗅覚の高次領域の解析には発現量の上昇とシグナル感度の高いトレーサーを用いる必要性が明らかとなった。これらと並行して、本年は嗅覚受容体のGPCRとしての特性を解析すべく、培養細胞発現系を用いてmOR-EGの各種変異体の作製と、その応答性解析を行うことで、嗅覚受容体のリガンド結合による構造変化、またGタンパク質の活性化機構の解明を行った。これらに関する成果は、共著者としてJournal of Neurochemistry誌に発表した。
大腸癌切除例における血清RalA抗体の術前後のモニタリングと臨床応用

【背景と目的】大腸癌症例の約40%の症例では、保険収載されている血液腫瘍マーカーCEA、CA19-9、p53抗体の全てが陰性である。これらの症例では、治療経過観察・再発チェックに有用な血液検査法がないため、頻繁な画像検査が必要である。本研究課題であるRalA分子は、新規の癌抗原であると同時に癌抑制遺伝子の一種であることから、発癌の比較的早期の段階から癌患者血清中に抗RalA-IgG抗体が出現する可能性がある。この血清RalA-IgG抗体を新規バイオマーカーとして開発することが目的である。【対象と方法】東邦大学医学部倫理委員会の承認を得た臨床研究として実施された。対象症例は文書により本人の了解を得た大腸癌症例289例であり、治療前後にサンプリングした保存血液である。解析時まで-80度に保管した。切除標本から組織アレイを作成して免疫染色を行った。【研究成果】抗RalA-IgG抗体測定系を開発し、健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDを基準値として陽性率を算出した。設定した基準値を利用して、血清RalA抗体陽性率は14%であった。陽性率はステージが進行すると高くなる傾向があったが予後との関連性は明らかではなかった。血清抗体は既存のCEA,CA19-9,p53抗体と相関関係はなかったことから、RalA抗体を併用することで総合的な陽性率が改善する傾向を認めた。組織の免疫染色は、血清抗体価とゆるやかな相関を認めたが統計学的有意差は認めなかった。血清RalA抗体陽性症例で、予後不良の傾向をみとめたが、統計学的有意差を認めなかった。【結語】大腸癌治療前の血清RalA抗体は、既存の腫瘍マーカーとは独立した陽性所見であった。ステージならびに予後とゆるやかな相関を認めたが、有意差はなかった。予後因子、治療効果予測因子としての有用性は低いが、診断的有用性は高いと思われた。大腸癌の血液腫瘍マーカーとして保険収載されているCEA、CA19-9、p53抗体の全てが陰性である約40%の症例では、治療経過観察・再発チェックに有用な血液検査法がないため、頻繁な画像検査が必要である。本研究課題であるRalA分子は、新規の癌抗原であると同時に癌抑制遺伝子の一種でもあることから、発癌の比較的早期の段階から癌患者血清中に抗RalA-IgG抗体が出現する可能性があり、従来の検査法を補填する新規のバイオマーカーとして開発することが本研究の目的である。研究対象はあらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究として治療前後の大腸癌患者から、文書により本人の了解を得てサンプリングした保存血液である。初年度である平成26年度は血清抗体測定系を開発し、健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性とした。大腸癌患者保存検体の解析を行った。平成26年度は保存血清サンプル合計289症例について評価を行った。その結果、血清RalA抗体陽性率は14%前後であった。陽性率はおおむねステージが進行すると高くなる傾向があった。組織の免疫染色を行うために、保管血清サンプルのある手術施行患者を選択して、切除標本から組織アレイを作成した。本研究課題であるRalA分子は、新規の癌抗原であると同時に癌抑制遺伝子の一種でもあることから、発癌の比較的早期の段階から癌患者血清中に抗RalA-IgG抗体が出現する可能性がある。そこで、血清RalA抗体検出検査系を開発して、従来の検査法を補填する新規のバイオマーカーとして開発することが本研究の目的である。研究対象は、文書により本人の了解を得た治療前後の大腸癌患者である。あらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究としてサンプリングした保存血液を用いて解析した。初年度である平成26年度は血清抗体の測定系を開発し、健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性と判定することとした。設定した基準値を利用して、平成27年度は大腸癌患者保存検体合計289症例について評価を行った。その結果、血清RalA抗体の陽性率は14%前後であった。陽性率はおおむねステージが進行すると高くなる傾向があったが予後との関連性は明らかではなかった。血清抗体の出現は、腫瘍組織抗原の発現と相関している可能性を考慮して、組織の免疫染色を行った。保管血清サンプルのある手術施行患者を選択して、切除標本から組織アレイを作成した。平成27年度は、免疫染色のための抗体の条件設定を行った。研究計画4年間の2年目であり、保管血液検体の解析ならびに新たなサンプルの収集など当初計画に基づく研究計画を全て終了できた。

本研究課題であるRalA分子は、新規の癌抗原であると同時に癌抑制遺伝子の一種でもあることから、発癌の比較的早期の段階から癌患者血清中に抗RalA-IgG抗体が出現する可能性があり、従来の検査法を補填する新規のバイオマーカーとして開発することが本研究の目的である。研究対象はあらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究として治療前後の大腸癌患者から文書により本人の了解を得てサンプリングした保存血液である。初年度である平成26年度は血清抗体測定系を開発し、健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性とした。設定した基準値を利用して、平成27年度は大腸癌患者保存検体合計289症例について評価を行った。その結果、血清RalA抗体陽性率は14%前後であった。陽性率はおおむねステージが進行すると高くなる傾向があったが予後との関連性は明らかではなかった。血清抗体の出現は、腫瘍組織抗原の発現と相関している可能性を考慮して、組織の免疫染色の準備を行った。保管血清サンプルのある手術施行患者を選択して、切除標本から組織アレイを作成した。平成27年度は、免疫染色のための抗体の条件設定を行った。平成28年度は手術切除標本の免疫染色を行い、血清SEREX抗体価との相関関係を検討した。切除手術前後、化学療法前後などの治療経過中の血清SEREX抗体価モニタリングと臨床経過、治療効果との相関関係を検討した。研究計画4年間の3年目であり、保管血液検体の解析ならびに新たなサンプルの収集など当初計画に基づく研究計画を全て終了できた。また、組織アレイを用いた免疫染色を行った。以上より、研究計画はおおむね順調に進んでいる。背景と目的】大腸癌の血液腫瘍マーカーとして保険収載されているCEA、CA19-9、p53抗体の全てが陰性である約40%の症例では、治療経過観察・再発チェックに有用な血液検査法がないため、頻繁な画像検査が必要である。【対象と方法】研究対象はあらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究として治療前後の大腸癌患者から文書により本人の了解を得てサンプリングした保存血液である。【研究成果】平成26年度は血清抗体測定系を開発し、健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性とした。平成28・29年度は、手術切除標本の免疫染色を行い、血清SEREX抗体価との相関関係を検討した。また、切除手術前後、化学療法前後の血清SEREX抗体価モニタリングの意義を検討した。【研究期間延長理由】予後解析をより正確にするため症例数を増やし、フォローアップ期間を延長するために研究期間を延長してさらなる解析を行う予定である。
科学および地域の史的観点に立つイスラム問題の比較分析－中東と東南・中央アジア－

本調査研究は、歴史的系譜と地域的特性を念頭に置き、科学技術と東南アジア・中東等に焦点を当て今日的な視点で取り組んできた。具体的には、イスラーム諸地域の研究者等と直接的に連携し、天文・陶器・医薬・建築等の分野で斬新な調査活動を進め、非イスラームとの相互交流から生まれ出た歴史的なイスラーム文化の保存・育成の研究に成果をもたらした。他方、ICT利用・医療サービス・金融等の今日的な課題に取り組むイスラーム諸地域の動きに関する調査分析も行なった。これらの成果は、早稲田大学、インドネシア国立イスラーム大学等で行われた計6回のシンポジウム等で今日のイスラーム問題の躍動する建設的な側面を明らかにできた。本研究は、イスラム世界を科学・技術の視点から分析することを目的としており、地域比較研究と系譜研究の二つが主要な分析軸となる。2010年度は、以下のような研究が進められた。(I)地域比較研究(1)東南アジア地域:仏教圏を代表するタイにおいて、通商ネットワークを担ったマレー系ムスリムに加えて、アユタヤ王朝時代に政権内部に浸透していたペルシャ系ムスリムの分析が行われた。(2)中東地域:(1)エジプトにおける遺跡の保存と開発の推進という相克する問題について、戦略的な文化行政の中にITを巡る問題がいかに展開しているかに取り組んだ研究の成果が単行本として総合的にまとめられた。(2)イランのパヤーメ・ヌール大学において、近年拡大する通信教育とその問題点に焦点を当てた教育問題の動向が報告された。(4)トルコについては、観光分野へのIT等の導入がいかに進められているか、日本との比較を基にした分析成果が示された。(3)その他、日本のイスラム移民について、岐阜市を事例とした中東およびアジアからのムスリムの意識調査や、タシケントに残されたコーランに明治時代の遣欧米使節が接した経緯の調査の報告が行われた。(II)系譜研究では、上記のタイの歴史問題の他に、主に中東地域に関する研究が行われた。具体的には、(1)古代エジプトの伝統的なミイラづくりが中近世以降いかに理解・曲解されたかの分析を通じて、西欧とイスラム圏を結んだ医学・薬学分野の史的展開が論じられた。(2)イランにおける初期イスラム時代から近世にかけての窯業分野における伝統技術の復元をめざしたフィールド調査の成果報告が行われた。(2)オスマン朝時代における天文分野の技術革新がどのような系譜をたどったかが明らかにされた。本研究では、系譜研究と地域比較研究の2つを分析の主軸に据えている。系譜研究では、ベナキ博物館所蔵のラスター彩陶器の研究が行われた。一方、地域比較研究では、東南アジアのベトナムにおいて、歴史的なイスラムの後退の現象が顧みられ、インドネシアとマレーシアでは、ICT開発のあり方に関する相互比較が行われた。中東のエジプトでは、開発と文化遺産保存の相克の現状が報告され、イランでは、オーストリア科学アカデミー研究センターの動向に関する報告があった。日本国内で開催したシンポジウムに関しては、「アラブの春」とメディアの問題を扱った報告と欧州復興開発銀行(EBRD)の近年の活動から伺われる経済動向の報告を中心とする討議が行われた(第11回シンポジウム・イスラムとIT)。海外ワークショップに関しては、当初は、イランにおいて、日・イランの研究者による会議を行う予定であったが、同国を取り巻く環境が不安定だったために、2012年11月5日にインドネシアのジャカルタの国立イスラム大学においてシンポジウム“A Decade IT Development in Islamic Economy and Society in Indonesia"を行った。コマルディン学長の「ITによるインドネシア社会の変化」のスピーチの後、第1セッションで、長谷川奏氏が日本におけるイスラム関連教育の経緯と現況を紹介した。第2セッションでは、高橋謙三氏が情報通信分野におけるインドネシア留学志望者と日本側の受入れ体勢の問題を取り上げ、また加納貞彦氏は、ヘルスケアと高齢者ケアにおけるITの適用について、将来の方向としてのUbiquitous Healthcare - RHIN extended to home and mobile-careのスキームの議論を展開し、それぞれインドネシア側からの関連発表と質疑が続いた。系譜研究では、イスラム陶器の発展史を把握するために、初期イスラム時代の水壺と白地藍彩双鳥文の来歴に焦点を当てた考察が中心的に行われた。また薬(ヘイサラバサラ)をめぐる東西交渉史に関する論考報告もなされた。地域比較研究においては、インドネシアの国立イスラム大学におけるワークショップと、早稲田大学におけるシンポジウムの2つを中心に議論が進められた。前者では主に、医療分野での情報技術の利用に焦点が当てられ、ヘルスケアと高齢者ケアにおける先端技術のあり方と今後の展望に関しての討議が行われた。特に、インドネシア社会の特長ともなる、1ムスリム社会福祉・教育活動のためのIT推進の手法、2島嶼国家におけるIT推進に伴う困難の克服、の2点が重要な討議事項となった。

後者では主に、「アラブの春」後の経済動向に焦点を当て、特にサラフィー主義(厳格なイスラム回帰主義)の拡大が経済問題の政策に与える影響に関する点が討議された。特にこの動向が影響を持つ地域には、エジプトおよび湾岸諸国があり、今後の動向の予測が行われた。これらワークショップとシンポジウムの討議内容は、イスタンブルおよびカイロで開催された研究集会においても、重要な報告事項となった。これらの他には、アジア地域におけるイスラム問題が手がけられ、中国における部分的イスラム化に対する考察や、マレーシアにおける若者の価値意識に関する考察が行われた。本研究は、系譜研究と地域比較研究の2つの分析を主軸としてきたが、系譜研究として、アッバース朝以降から興隆しコペルニクスにまで影響を与えたイスラーム天文学の進展、イスラーム陶器の成立とその展開、イスラーム建築におけるアーチ美の展開等、イスラーム文化の得意とする分野での研究成果が示された。また、地域比較研究として、イスラーム金融に積極的に取り組む英国の状況分析、ICT普及の観点からマレーシアとインドネシアの特徴等のデータ分析が行なわれた。さらに、最終年度であることを考慮して、系譜研究と地域比較研究の双方を織り込んだ調査研究が展開された。即ち、2014年1月のシンポジウムで示されたように、イスラーム世界から地理的に離れた日本における日本人自身のイスラーム問題の取組みの系譜、日本在住のムスリムの活動状況、日本と中東における石油の歴史比較を明らかにするとともに、ムスリムの日本留学生によるインドネシア社会での救急医療サービス提供の事例研究が示された。なお、20013年8月に発生したエジプトのイスラーム政権の崩壊に伴う中東の混乱等の事情により、海外でのシンポジウムやワークショップの開催が再三にわたって困難となったため、予算を繰り越し、最終的に東京でシンポジウムを行なった(2015年1月)。それは、イスラームの現代社会が一部の過激な動きにいかに対処しているかという今日の混迷的な側面と、イスラーム以前のギリシャ等の文化を引き継いだイスラーム文化が独自のイスラームの要素を付加して豊かなものとなりそれを欧州世界に伝播させていったという知性的な側面とを対比させるものとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。経済学(国際経済、金融経済、移行経済、会計監査論)26年度が最終年度であるため、記入しない。20102012年に起こった「アラブの春」といわれる中東の政治改革は、それ自体が本研究における大きな課題の一つになるが、中東政治の不安定化、治安の低下という点においても、本研究の遂行に影響を与えることとなった。平成23年度は、もともとイランのテヘラン大学と共同でワークショップを開催する予定であったが、安定的な状況が見込めないことから、会議の実施を延期し(繰越金による対応)、平成24年度に代替の会議をインドネシアの国立イスラム大学において企画され、無事開催の運びとなった。
筋ジストロフィー発症における細胞内シグナル伝達異常の解明

caveolinは細胞膜の特殊陥入部caveolaを構成する膜蛋白であり、種々のsignaling分子と結合し、シグナル伝達を調節する。1998年、caveolin-3遺伝子異常による常染色体優性肢帯型筋ジストロフィー(LGMD1C)の家系が報告された。そこで、今年度は筋ジストロフィーの発症におけるシグナル伝達系の役割を解明する目的で、ヒトcaveolinー3遺伝子変異を導入したトランスジェニックマウスを作製した。LGMD1C症例で同定されたcaveolin-3遺伝子変異に準じて、L104Pミスセンス変異をマウスcaveolin-3cDNAに導入した。上流にマウスmuscle creatine kinase(MCK)のpromoterを接続したtransgenic constructを作製し、これをC3Hマウス受精卵にmicroinjectionした。50匹の産子中4匹にトランスジーンが導入された。トランスジェニックマウスは出生後、体重増加が不良であり、全般的な骨格筋の萎縮傾向がみられた。骨格筋組織像はミオパチー変化を呈していた。caveolin-3mRNA発現をノーザンブロット法で解析したところ、変異caveolin-3mRNAの過剰発現が確認された。一方、内因性の正常caveolin-3mRNAの発現もRT-PCRで確認された。免疫組織染色では、筋形質膜に局在するcaveolin-3がほとんどの線維で欠損していた。ウエスタンブロットでは24kDaのcaveolin-3がコントロールに比べ著減していた。このようにcaveolin-3変異トランスジェニックマウスはミオパチーを発症した。今後、筋ジストロフィーのモデル動物として筋変性におけるシグナル伝達異常の解析を進めていく予定である。われわれは筋ジストロフィーの発症におけるシグナル伝達系の役割を解明する目的で、ヒトcaveolin-3遺伝子L104Pミスセンス変異を導入したトランスジェニックマウスを作製した。変異caveolin-3mRNAの過剰発現がありながらcaveolin-3タンパク発現は欠損しており、これは変異がdominant negative効果を持つためと考えたられた。caveolin-3は種々のシグナル伝達分子と結合しその活性を制御していることが知られている。そこで、本年度はcaveolin-3結合性シグナル伝達分子であるnNOSの活性について組織化学的方法であるNDP染色を用いて検討した。トランスジェニックマウス骨格筋においては正常マウスと同等にnNOSタンパクは発現しているにもかかわらず、nNOS活性は有意に上昇していることがわかった。この結果は筋変性にnNOS活性亢進により過剰に産生されたNOが関与することを示唆している。今後はnNOS以外のシグナル伝達分子の病態変動をDNA arrayを用いて解析する予定である。
健康教育に携わる保健体育教諭の職業的運動習慣が健康におよぼす影響

我が国の学校における健康教育の担い手である保健体育教諭の健康の三要素といわれる栄養、運動、休養・睡眠の習慣と健康を知ることは重要である。そこで1)身体活動に従事する保健体育教諭の健康状態の実態把握,さらに2)現在の健康状態と運動習慣との関連から他教科教諭との健康度の違いについて評価することを目的とするものである。次の3つの調査から検討した1)全国の高等学校保健体育教諭の在職中の死亡に関する調査全国の全ての高校への享年、死因についての内容を含む郵送法による調査2)高等学校保健体育教諭の大学時代からの体重増減と生活習慣の変化認識某県の全ての高等学校保健体育科に大学時代と比較した体重の増減、睡眠、運動、食事等生活習慣の変化と、現在の健康意識、運動不足感、定期検診結果などの内容を含む郵送法による調査3)高等学校保健体育教諭の日常活動量とエネルギーの摂取状況調査協力の得られた3都府県の高等学校教諭29名を対象に、カロリーカウンターによる消費カロリー写真からの摂取カロリーの測定、大学時代からの体格、運動量、食事量の変化についての質問紙法調査を実施した。次のことが認められた。1)男性教諭の死亡率は、保体教諭は40歳未満までは他教科教諭よりも低率であるが、40歳以降他教科教諭を超えた2)男性体育教師は大学時代の体重と比較して5kg以上増加したものは40歳未満52.2%、40歳以上76.1%であった。3)保体教諭15名と他教科教諭14名のBMIは24.03と24.90、測定期間1週間の1日平均消費カロリーは2383.60kcalと2384.70kca、1日平均摂取カロリーは2158.05kcalと2146.85kcalであり、両群に差を認めなかった。しかし保体教諭の大学時代からの運動量の減少認識著しく、食事量の増加-減少と明らかに違った。特に40歳未満でその差が大きかった。男性保健体育教諭は特に40歳までの生活、特に運動量に見合った食事のとり方が、40歳以降の不健康状態を招いていることが推察される結果であった。保健体育教諭は健康教育を担当する立場にあり、この栄養と運動のバランスについて実践され、生徒に還元されることが望まれる。今後は調査3)の対象者数を増やし、さらに詳細な分析を実施していく。平成14年に行った調査を元に,引き続き保健体育教諭の死亡率について,データ解析を実施した.調査の内容は,全国全ての全日制高等学校4622校の学校長を対象に質問紙調査を実施し,当該校の在籍教諭と保健体育教諭の性・年齢階級別人数と,平成11年1月から平成13年12月までの3年間に現職で死去した教諭の教科,享年,死因であった.

その結果,男性の保健体育教諭は39歳までは他教科より死亡率が低値であったものの,40歳代では逆転が見られた.また,50-54歳代ではほぼ同程度,55-59歳代では高率となり,60-64歳代ではさらに上昇していた.女性の場合,保健体育教諭は45-49歳代に1名の死去が報告されているに過ぎなかった.したがって,男性保健体育教諭は20歳代までは,体力の蓄積もあって,高い水準に維持され運動の機会も多いが,それ以後になると,社会的要因などから運動量が急激に減少するものの,食餌量の制限が伴わないことによるのではないかと考えられた.そこで,保健体育教諭の学生時代と比較した体重増減と生活習慣の認識について質問紙調査を行った.その結果,体重増加と生活習慣病発症との関係は明らかにはならなかったが,年齢が進むにつれて体重増加が強くなる結果であった.また,学生時代と比較して5kg以上の体重増加を示した群では,「運動量の減少」および「食餌量の減少を伴っていない」ことを認識していることが明らかとなった.このように保健体育教諭の生活習慣に関する自己管理が不十分であることが,認識のレベルで明らかとなった.次年度は,実際に生活習慣がどのように異なるのかに関して,保健体育教諭と他教科教諭との生活習慣(食生活習慣を含む)比較,および身体活動量(日常活動量の測定を含む)比較を試みる.昨年度までの全国調査の結果、男性の保健体育教諭は、39歳までは他教科の男性教諭と比較して、死亡率が低値であることが明らかとなった。しかし、その現象は40歳代で逆転し、保健体育教諭の死亡率が高値を示すようになる。55歳以降はさらに死亡率が上昇するという興味深い事実が明らかとなった。一方、女性教諭の場合には、今回調査対象とした過去3年間での死亡事例はわずか1件にとどまり、保健体育教諭と他教科教諭との比較はならなかった。すなわち、女性教諭の場合には、職業的運動習慣が死亡率に影響をおよぼす可能性について、明確することはできなかった。我々は、得られた男性教諭の結果から、保健体育教諭は20歳代までは、体力の蓄積もあって、高い水準に維持され運動の機会も多いものの、それ以降になると、社会的要因などから運動量が急激に減少し、その一方で食餌量や嗜好品の制限が伴わないことによって死亡率の逆転が生じるのではないかと仮説した。その後実際に我々が検討を試みた、保健体育教諭の学生時代と比較した体重増減と生活習慣の認識調査結果からは、学生時代と比較して5kg以上体重増加の見られた保健体育教諭では、「運動量の減少」にもかかわらず「食餌量の制限が伴っていない」と認識していることが明らかとなった。そこで、保健体育教諭と他教科教諭との生活習慣がどのように異なるのかについて、実際に、高等学校保健体育教諭および他教科教諭を対象として、食生活習慣、日常活動量について比較検討を試みた。現在、まだデータを解析中であり、また十分な調査対象者数を確保できていないことなどから、十分な結論は得られていないものの、現在までに得られた知見からは、少なくとも保健体育教諭と他教科教諭との日常生活習慣に著しい差異は見出すことが出来きていない。このことから、やはり20歳代までの運動習慣とは著しく異なる(活動量の低下した)日常性生活が、保健体育教諭の健康状態に影響をおよぼしている可能性が示唆されている。さらなる解析を現在も進めている。