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LTD話し合い学習法による高大接続教育の中核となる授業づくり

高大接続教育の中核は、高校と大学とが、教育目的を共有し、その目的を達成するために同じ教育観を依拠とした授業づくりを展開することにある。この考えを前提に、本研究では「現場で活躍できる人材育成」を教育目的とし、協同学習の一技法であるLTD話し合い学習法を基盤とした授業モデルを構築し、高校と大学および専門学校で実践し、その成果を確認した。また、開発した授業モデルを含め、協同学習の理論と技法を中心に据えた小学校から大学の教員を対象とした「授業づくり研究会」を継続的に開催した。本研究の目的は3点である。1LTD話し合い学習法に基づき、読解力と対話力と文章作成力を継続的かつ重層的に育成する授業モデルを構築し、その有効性を高校と大学で検証する。2LTDを基盤とする授業に必要な教育力の向上を目指した教師対象の研修会を開催し、研究協力校の高校教師を対象に個別授業への教育的介入を継続的に行う。上記2つの研究活動に基づき、3言語能力の向上をめざしたLTD型授業を高大で一貫させることで、高大接続教育の中核となる授業づくりを協同学習の観点から検討する。そして、高大接続教育における学習・学生支援の在り方を吟味することを通して、高大接続教育の具体化、実質化に向けての提言を行う。これらの研究目的のうち、平成25年度は目的1と2を中心に実施した。目的1に関して、看護学生を対象とした授業実践を通してLTDを基盤とした授業モデルを提案できた(須藤・安永, 2014)。またこの授業モデルに基づき、大学生および専門学校生を対象とした初年次科目の授業を実践し、その成果を協同学習の観点から吟味し、授業の質向上をめざした。これらの研究および実践に基づき「LTD話し合い学習法」に関する専門・啓発書を執筆した(安永・須藤, 2014,秋出版予定)。目的2に関しては、平成25年度中に6回の「授業づくり研究会」を久留米大学御井キャンパスで開催した。そのうち1回は「協同教育フェスタ」と銘打ち、外部講師を招いての研修会を実施した。フェスタの参加者は68名であり、そのうち大学関係者が29名、高校関係者が10名であった。その他は小・中の教師と学生であった。他5回の研究会の参加者は、40名前後であり、大学関係者が6割、小・中・高の関係者が4割である。この研究会以外に、研究協力校である高校に対する個別の研修を2回開催し、個別授業の指導も、継続して行っている。本年度までの実績として、本研究がめざす協同に基づく活動性の高い授業づくりに関して一定の授業モデルを構築することができた。すなわち、大学や専門学校における初年次教育を検討領域とし、論理的な言語技術の獲得を教育目的とする科目において授業モデルを開発し、その授業モデルの有効性を実践を通して確認できた。そこでは、協同学習の技法を活用した仲間づくりから始まり、協同学習の基本的な考え方と技法およびLTD話し合い学習法を、協同学習の多様な技法を体系的かつ重層的に活用しながら、体験的に理解させる。そのうえでLTD過程プランを基盤とした論理的言語技術を協同で学ばせ、アカデミック・ライティングの指導をおこなう。このような授業を体験することにより、基本的信頼感と協同の精神に満ちた支持的風土が形成され、真剣な態度で学び、互いに高め合うという望ましい雰囲気が醸成される。結果として、認知と態度の両側面において大きな変化成長を確認できた。特に、論理的思考の基盤となる批判的思考態度が、真剣な対話を通して改善されることが確かめられた。LTDを基盤とした上記の授業モデルを参考に、現在、3つの高校でLTD授業を探索的に実践している。その成果に関しては2015年3月に開催したLTDに関する研究会にて検討し、今後の展開について意見交換した。協同教育に関する教師の指導力向上をめざした「授業づくり研究会(協同教育フェスタを含む)」を継続的に開催した。2014年度は5回開催し、毎回、小学校から大学までの教師を中心に40名から70名の参加があった。そこでは協同に基づく授業づくりに関わる実践的・理論的研究について、参加者同士が積極的に交流しながら学びを深めている。協同学習を含む過去のグループ学習の経験について高校生および大学生を対象に調査を行い、現在試みている協同による授業におよぼす影響を検討している。本研究の目的は、1LTD基盤型授業モデルの構築と検証、2教師教育の実践、研究協力校への支援、3LTD基盤型授業モデルによる高大接続教育の具体化と実質化についての提言、であった。目的1に関して、初年次教育科目を対象としたLTD基盤型授業モデルを構築し、その有効性を検証できた(安永, 2016;安永・須藤, 2014)。さらには、この授業モデルを基盤とした大学専門科目(実験・実習などを含む)の授業づくりの提言を行い、実践的研究を展開している。目的2に関しては、201315年度の間、筆者主催の「授業づくり研究会」を18回開催した(3回の「協同教育フェスタ」を含む。安永悟研究室のHP)。授業づくり研究会には、毎回、九州を中心に全国から平均50名程度の参加者があり(協同教育フェスタの場合は70名を越える)、高等教育関係者が約6割、初等・中等教育関係者が約4割であった。15年度後半からは高校教員の参加が増えてきた。この間、協同学習に対する関心が高まり、2015年度は全国から40件を超える研修・講演の依頼があった。

特に、2015年度末から高校からの依頼が多くなった。。目的3に関しては、LTD基盤型授業は高校にも適応可能であり、高校での実践的試みが成果をあげつつある(安永・岡田準備中:石山ら2015)。これらの研究成果を通して、LTD基盤型授業モデルに基づく高大接続教育を成功させるには、協同学習の理論や技法を教師が理解する必要がある。高校時代にグループ学習を経験した学生が大学に入学してきているが、彼らの多くはグループ学習に対して悪いイメージをもっており、経験したグループ学習の質の低さが明らかになっている。LTD基盤型授業モデルを中核にすえた高大接続教育を考える際、教師教育こそが、喫緊に解決すべき最も大きな課題と認識している。今後の研究課題として、継続した検討を続ける。高大接続教育の中核は、高校と大学とが、教育目的を共有し、その目的を達成するために同じ教育観を依拠とした授業づくりを展開することにある。この考えを前提に、本研究では「現場で活躍できる人材育成」を教育目的とし、協同学習の一技法であるLTD話し合い学習法を基盤とした授業モデルを構築し、高校と大学および専門学校で実践し、その成果を確認した。また、開発した授業モデルを含め、協同学習の理論と技法を中心に据えた小学校から大学の教員を対象とした「授業づくり研究会」を継続的に開催した。大学生および専門学校生を対象とした協同による活動性の高い授業づくりに関しては、一定の授業モデルを構築し、異なる学生を対象に、異なる教師がくり返し実施しても期待する効果がえられている。高校生を対象とした授業づくり、およびその成果についての検討も始まった。教師に対する研修は継続的に実施しており、毎回多数の参加者を得ている。グループ学習に関する過去経験と、開発した授業モデルにおける学習成果との関係についても、大学生および高校生を対象とした調査研究が展開している。これらの観点から判断するに、当初の研究計画は概ね順調に進展しているといえる。本ページは筆者の研究活動の一部を紹介するものである。サイドバーにある「授業づくり研究会」には、各回の案内が掲示されており、研究会の内容を知ることができる。「講演・研修会」には、研修場所と日程を示している。2015年度後半から高校からの依頼が増えてきている。「図書・雑誌」および「論文・発表」には本研究に関連した成果もあげている。教育心理学授業は学習者と教師と教材の三者間の相互作用の結果として多様な様相を示す。従って、この三者の視点から現在展開できているLTD話し合い学習法を基盤とする協同による授業モデルをさらに検討する必要がある。学習者に関しては、本授業モデルは大学生および専門学校生を対象としている。協同による授業は高校生を対象とした場合も有効であることは確認できているが、本授業モデルを高校生を対象に実践する場合の留意点や創意工夫についての検討が今後必要となる。教師に関しては、協同学習に対する関心が高く、学習意欲の高い教師が増えてきた。しかしながら、協同学習の技法に注目するあまりに、その背後にある協同についての学習観や教育観についての理解が乏しく、協同学習本来の学習効果を十分に引き出せていない実践が少なからず認められる。本研究の最終目的を達成するためには、協同を基盤とした教師教育の充実を図る必要がある。
海綿由来の抗菌活性物質の探索および感染症治療薬リード化合物の創製

1ヒト母乳中の天然ハロゲン化合物の検索を行い,抗菌活性物質として知られるOH-PBDEおよび2,2'-diOH-3,3',5,5'-tetrabromobiphneyl(diOH-BB80)のメチル化体(合計4種),ハロゲン化メチルピロール誘導体2種を検出した。その濃度は,人為起源のPBDEと同レベルであった。そこでdiOH-BB80を大量合成し,その抗菌活性試験のための標準溶液を作成した。2抗菌性天然ハロゲン化合物についてHPLC/MS/MS(APCIおよびESI)による分析法を開発した。APCI法を用いた定量法はEI/GC/MS法に比べ,OH-PBDEおよびMeO-PBDEの同時測定が可能で,GC/MS法による測定誤差を軽減でき,感度も良好で環境分析に十分利用できることがわかった。パラオ産海綿数種のメタノール抽出液のから十数種の脂溶性ハロゲン成分を検出し,すくなくとも2種は抗菌性oH-PBDEであることがわかった。また,抗MRSA活性物質としてdioH-BB80も海綿から検出された。さらに,36臭素化ジフェニルエーテルのdiOH体,MeO(OH)体およびdiMeO体がそれぞれ数種検出された。その抗菌活性を測定するとともに,HPLC分画の抗菌フラクションについて構造を解析した。3パラオ産海綿動物を解凍後,コロニーを生育させ,アンピシリン耐性培地で培養し,得られたコロニーを分離,純培養を行った。クロロホルム、メタノールで抽出した成分のHPLC分析,GC/MSおよびLC/MS/MS分析を行い,構造の一部を検索した。構造解析をもとに化学合成を次年度に行う予定である。1、抗菌活性を有する臭素系ハロゲン化合物のうち、hydroxy-およびmethoxy-tetraBDE, dihydroxy-およびdimethoxy-tetrabromobiphenyl(dimethoxy-tetraBB)についてAPCIイオン化LC/MS/MSによる定量法を確立した。本方法を用いて、パラオ産の海綿動物(Dysidae spなど)より、2'-OH-BDE68, 6-OH-BDE47および2,2'-diOH-BB80を検出した。沖縄(石垣島)のイタチザメ肝臓中には、これらのOH体が最大で0.8 ng/g、オオメジロザメの肝臓中には6.28.4 ng/g含まれていた。一方、methoxy体はイタチザメ、カズハゴンドウおよびシャチの脂肪組織にはPBDEより高濃度200-450 ng/gで残留していた。2、海綿で産生するハロゲン化合物を代謝し、抗菌活性を有する細菌を探索する目的で、パラオ産海綿(12種類)に生存する細菌のスクリーニングを行った。Marine agar培地で培養したコロニーからDNA抽出、PCR法により目的とする配列を増幅し、精製したDNAのダイレクトシーケンシングから16S rRNA解析による細菌を分類し、bromoperoxidaseをコードする配列の存在を検討した。コロニーからganmma proteobacteriumなどが認められた。本研究手法はOH-PBDEなど臭素系ハロゲン化合物の産生菌の探索の手がかりとなり、海綿種を増やして探索中である。3、日本人母乳中の臭素系ハロゲン化合物の定性、定量分析を行った。京都大学生体試料バンクより得られた日本人母乳60試料すべてから、残留PBDEsと同レベルのmethoxy-BDEが2種、dimethoxy-tetraBBが1種、halogenated bipyrrolesが2種検出された。それらの濃度はPBDE異性体と同レベルで残留し、それらは海産物の食事に由来すると考えられる。(1)海綿で生産される十数種のフェノール性臭素化合物を一斉に明らかにするために、APCI-LC/MS/MS分析法を開発した。APCI(-)によるイオン化の最適条件を設定し、MRMによる4-6臭素化ジフェニルエーテルのdihydoxy体、hydroxy-methoxy体、dimethoxy体の同時分析法が可能となった。この方法を数種の海綿に応用し、その組成と濃度を明らかにした。(2)パラオ産海綿(Callyspongia sp.)からプロモフェノールの他に、カテコール、グアヤコールおよびベラトロールの臭素化体を検出し、臭素化カテコールにtroclosanと類似の抗菌活性が認められた。Callyspongeae spから四臭素化のhydroxy-dibenzo-p-dioxinが検出された。一方、フィリピン産の紅藻(Halimenia durvilaei)から、臭素化ヒドロキノンおよびmethoxy体が検出された。臭素化ヒドロキノンは臭素カテコールよりも弱い抗菌作用を示した。一方、そのmethoxy体では抗菌活性はみられなかった。(3)パラオ産海藻(Lamellodysidea sp)からフェノール性臭素化合物を単離し、2,2'-dihydroxy-3,3',5,5'-tetrabromobiphenylおよび2'-hydroxy-6-methoxy-2,3',4,5'-tetrabromodiphenyl etherを同定した。その合成品を用いて、9種の細菌の増殖抑制効果を調べた結果、フェノール性臭素化合物はいずれもE.Faecalis,E.faecius,S.aureus,MRSA,およびS.pyogenesに対しtroclosanと類似の増殖阻害作用を示した。一方、それらのO-methoxy誘導体は、いずれの細菌にも増殖抑制効果を示さなかった。これらの臭素化フェノール骨格が抗菌薬のリード化合物になる可能性が示唆された。
中空空間を有するポルフィリンオリゴマーの鋳型合成

本研究では、球状構造をもつ粒径120nm程度の金属クラスター化合物をテンプレートとして用い、その近傍に配位集積化したポルフィリン化合物間を架橋重合後、クラスターを溶解除去することによって、内部に中空空間を有するポルフィリンオリゴマー(ポリマー)構造体を合成し、パイ電子リッチな内部空間の物質取込能や触媒としてのポテンシャルを調べることを目的とした。これまでの研究で確立された手法を用いて、6つの亜鉛ポルフィリンからできたかご状構造体の内部空間に平均粒径1.4nmのAuクラスターを閉じこめた構造体を合成し、閉じこめた金クラスターの除去を、シアン化ナトリウム,ヨー化カリウム/ヨウ素などの金を溶解する試薬を用いて検討を行った。その結果、金クラスター自体は完全に溶解除去することができたが、残ったポルフィリン成分が用いる試薬や反応条件によって異なることがわかった。さらに、ゲル浸透クロマトグラフィーを用いた検討から、いずれの場合にも、複数の成分を含んでいることが明らかとなった。これらの成分を単離し、マトリックス支援レーザー脱離質量分析法を用いて分子量の決定を試みたが、重合度のことなるオリゴマーに相当するピークが観察され、さらにレーザー強度等の分析条件によってその強度が著しく変化することがわかった。質量分析条件下での、開裂と再結合のためであると考えられる。この他に、NMRによる構造同定についても試みたが、全体的にピークがブロード化し、いくつかのコンホメーションが存在していることが示唆された。結論として、中空空間を有するポルフィリンオリゴマーを単離、同定するには至らなかったが、複合体から金クラスターを溶解除去する手法を確立することができた。本研究では、球状構造をもつ粒径120nm程度の金属クラスター化合物をテンプレートとして用い、その近傍に配位集積化したポルフィリン化合物間を架橋重合後、クラスターを溶解除去することによって、内部に中空空間を有するポルフィリンオリゴマー(ポリマー)構造体を合成し、パイ電子リッチな内部空間の物質取込能や触媒としてのポテンシャルを調べることを目的としている。申請者らは最近、内部空間への内包を通じた金属クラスター化合物の機能化に関する研究の過程で、金クラスターの表面近傍にピリジル基との配位相互作用を通じて配向させた亜鉛ポルフィリンモノマー間でオレフィンクロスカップリング反応させると、6つの亜鉛ポルフィリンからできたかご状構造体の内部空間に平均粒径1.4nmのAuクラスターを閉じこめた構造体が得られることを見いだした。本年度の研究においては、この構造体の合成手法の最適化するとともに、閉じこめたAuクラスターの除去方法について検討した。具体的には、貴金属単体の溶解に頻用されるシアン化ナトリウム,ヨー化カリウム/ヨウ素などを用いて検討を行った。その結果、Auクラスター部分については完全に除去される条件を見いだすことができたが、同時にポルフィリンのかごの酸化分解が進行するものと考えられ、数種のポルフィリン成分が生成物と得られてきた。現在、カラムクロマトグラフィー、GPCにより各成分を分画し質量分析による同定を進めている。
3次元可視化画像による評価支援手法を備えた避難弱者の行動環境検討システム

2年目の今年は、昨年度検討・作成したビデオ撮影データの解析による人間行動モデルと、そのモデルを実装したプロトタイプのシミュレーションシステムをベースに、本研究が最終的に目指す3次元可視化画像による評価支援手法を備えた避難弱者の行動環境検討システムの構築を試みた。システムの開発環境はSmalltalk言語をベースとするVisualWorksとした。システムのフレームワークは、人間行動モデル、建築空間モデル、可視化表示モデルの3つの相互に連携するモデルによって構成されている。人間行動モデルは、群集行動を個人単位でモデル化し、その相互作用として群衆流動を表現させている。建築空間モデルは、評価シミュレーションを実行する際の境界条件を発生させることを目的とし、3次元的な空間構成にも対応できるようにモデル化した。可視化表示モデルは、人間と人間、人間と空間の関係を、密度や速度などの視点から色分け表示させるための機能を備える。これに、空間操作とシミュレーションのためのインターフェイスを加え、平面計画とそれに対する避難弱者の視点から見た評価をの試行錯誤を視覚的な評価支援を受けながら実施できるシステムとした。最後に、数人のモニターに協力を得て、簡単な計画案について具体的にシステムを適用する、システムの評価を目的とした実験を行った。結果、実行速度や操作方法の分かりにくさなど、様々な問題点が確認されたが、これについては今後の改良で対処していきたい。尚、研究発表については現在投稿準備中である。初年度の今年は、群集流動のビデオ撮影データを解析することによる群集のシミュレーションモデルを作成を目的とした準備作業、および設計支援システム開発のための試行錯誤を行った。ビデオ撮影データの解析に関しては、群集行動の過程における人間個々、および群集の定性的特徴を読み取ることを目的とした検討作業を行った。群衆行動のシミュレーションに関しては、最終的に目的とするシステムの開発環境ではないが、StarLogoというプログラミング言語を用いて、個々が自律的に歩行行動を行う群集のモデル化とそれを用いた避難行動検討システムの開発を行った。このシステムは本研究が目的とする建築空間が人間行動とどのように関連しているのかを視覚的に確認・検討することが可能とすることを目指した図化機能を備えるように設計されており、本年度の検討作業の重点は、特にこの図化方式に関して色々と試行錯誤することに充てられた。上記検討作業は本年度の時点で完結するには至っていないが、次年度はこれらを継続して行うことに加えて設計思考支援ツールの具体的な開発に取り組み、当初予定している成果の達成を目指す。
球内周回光伝搬モード観測によるマイクロ球形状のスキャンレス計測

近年、微細部品の形状測定のために開発盛んな超高精度座標測定器(マイクロCMM)の主要デバイスである位置検出プローブに関して、そのプローブ探針の直径を測定する新規な技術を提案するものである。プローブ探針の直径を数nmの精度で測定可能な技術の開発が求められている。本研究では、Whispering gallery mode(WGM)という光伝搬モードを利用した直径計測手法を提案している。本研究課題では、WGMの波長スペクトルを測定する装置の構築、球内に光結合するためのテーパファイバ加工システムの構築、およびマイクロ球の直径計測の基礎原理の構築を遂行した。結果、測定のバラツキ±1nm以下を達成できた。本研究は、マイクロ球の直径をWhispering gallery mode (WGM)という光伝搬モードを応用し計測する新しい原理を提案するものであり、本研究課題では、その原理の基本的検証を行った。以下に得られた結果をまとめる。1)テーパ型ファイバを用いたWGMの励起と計測のシステムを構築した。2)マイクロ球として用いられるガラス球やルビー球においてWGMの励起が可能であることを確認した。3)シミュレーションを用いて光ファイバからマイクロ球への光の結合効率を解析した。各モードの種類に対して、モード数をパラメータとして計算した結果、各モードにおいて最も光が外周に集中する際のモード数(Fundamental WGM, FWGM)が最も結合効率が高いことが分かった。4)それを用いてFWGMのみを励起させるため、あえて結合効率を下げるため光ファイバをマイクロ球から離して光結合を行った。結果、FWGMと思われるモードのみが励起可能であった。5)限定的にマイクロ球内で励起されたWGMを用いて90μm程度のマイクロ球の直径を計測した結果、分解能は1nm以下、測定の再現性(ばらつき)は±1nm以下であることが分かった。測定の正確さに関しては検証出来ておらず、今後の課題となるが、数10μmの球を1nmのバラツキで測定可能な極めて精密に測定可能であることが分かった。本研究課題では、高精度座標計測システムに用いるマイクロプローブの接触子(スタイラス)を校正することを目的としている。そのプローブは直径100マイクロメートル以下の球形をしているが、その形状および直径を高精度に計測することが困難である。つまり、それが計測不確かさを低減するボトルネックとなっている。そこで、本研究ではWhispering gallery modeと呼ばれる伝搬モードを球内で発生させ、そのモードが発生する時の条件を測定することで、マイクロ球の形状を直径の計測を実行するものである。本年度は、基礎原理の確立に向け、以下のように2つの成果を得た。まず、WGMを高効率に発生させるシステムの構築を行った。WGMを球内で発生させるために球に光を結合させる必要がある。本研究では、光ファイバを熱延したテーパファイバを用いた。テーパファイバではファイバの周囲に光が漏れだすため、その漏れた光を用いることで高効率に球に光を導入可能であった。これによってWGMを確認したところ5回測定で0.04nmの再現性を得た。次に、発生させたWGMを用いて球の形状を計測する原理について、マクスウェルの方程式と光の結合理論を用いて検討した。WGMでは同時に多数のモードが発生するマルチモードとなる。この場合、観測するモードがどのモードであるのかを判定する必要がある。上記の計算によって、観測したい“Fundamental mode"は上の実験装置の条件において最も結合効率が高いため、複数のモードを測定し、最も強く光り結合が起きているモードを選択すればよいということが分かった。実際に実験によって得られた結果から、球の直径を計測し結果、直径を計測することが可能であった。しかしながら、他の測定器では数nmの精度でマイクロ球を計測することが困難であるため、その正確さについての検討を行うことが困難であった。本年度の計画は、[i]WGM発生系の最適化設計、[ii]WGM共振の計測システムの構築・検証、としていたがおおむね達成出来ている。「[i]WGM発生系の最適化設計」に関して、マイクロ球に光を導入する際に、マイクロ球のサイズによって用いる光ファイバの最適な径が決定される。マイクロ球内の光の電場と光ファイバの電場を高効率に結合するために、光の位相整合条件を整える必要がある。本年度の研究では、光ファイバの径を変更することが困難であったため、マイクロ球のサイズを光ファイバに合わせたところ、高効率な結合が可能であり、ファイバ径の調整の有用性を実証することができ、ファイバ径を上手く合わせることで効率的なWGM発生システムを構築可能であることがわかった。

「[ii] WGM共振の計測システムの構築・検証」に関して、テーパファイバとマイクロ球の位置調整を行い、効率的にWGMを発生させるシステムを構築した。テーパファイバとマイクロ球の位置関係はCCDカメラでモニタリングし、その位置調整はピエゾステージを用いて制御する。このシステムを用いてマイクロ球の様々な赤道円周上のWGM共振の信号を取得することができ、球の直径および真球度を評価可能なシステムの構築を行うことができた。また、CCDカメラの代わりに赤外CCDを設置することで、WGMが発生を可視化することが可能であった。本年度は以下の2点を実施する予定である。[iii]WGM共振波長に基づく球形状の探索シミュレータの確立。まず、初年度は効率的なWGMの発生するシステムを構築することが出来た。次に、特定の狙ったモードのみを発生させるシステムを構築することで理論に基づいた計測を行うことができる。具体的には、光を球に結合する際の光ファイバの直径、光ファイバと球の位置関係、入力する光の偏光を制御することでモードを特性することが可能である。後者の2点に関しては既に実現可能であるため、本年度はテーパ型光ファイバを作製するシステムを構築する。上記の構築したシステムを用いてWGMの共振波長から球の形状、直径を計測可能な原理について研究を行う。球が完全な真球の場合、理論に基づくピーク位置が得られる。このピークから高精度に球の直径を同定する原理の構築を行う。次に、球の形状が真球から変化するとWGM共振波長のピーク位置がシフト(真球の時に対しては“不均一"になる)する。このピークの不均一性を用いて球形状を計測する。[iv]マイクロ球の全周計測による提案法の検証。この様にして行った球の形状に対して検証を行う。しかしながらマイクロ球の形状をナノメートルのオーダで評価可能な測定器は存在しない。そこで、複数の方法で計測した球の形状および直径について比較計測を行うことで、その不確かさ範囲を検証する。具体的には共焦点光学系の原理を用いたレーザ顕微鏡およびレーザの焦点位置を測定する移動焦点型顕微鏡を用いて計測した結果と比較する。テーパ型光ファイバを作製するために、ファイバを熱し引き延ばす。そのための偏波保存の光ファイバ(波長1550nm、ソーラボジャパン)、およびマイクロトーチとそれらの設置治具(一式)の購入を予定している。また、理論計算を行うためのクラスターPCの計算機使用料、精密工学会への論文の投稿料を予算として計上している。
時間分解X-FMRイメージングによる交流スピン流のダイナミクス解明

平成29年度は学術的な実験の実施に先立って、SPring-8の軟X線ビームラインに設置の光電子顕微鏡(PEEM)装置において、X-FMRイメージング機構を整備することを目標とし、GHz級のマイクロ波の導入が可能な専用試料ホルダの改良版を製作した。この改良版では、PEEM対物レンズに高電圧を印加した際の放電が問題となっていたため、接着材料の検討や、配線露出を避けるためのキャップも追加製作した。ここでは、キャップ付加によるマイクロ波の漏洩や反射の効果も計算し、協力メーカーと協議の上、最適なデザインを決定して製作を行った。テストパターンにおいて5 GHz以上の導入を確認し、脱ガスも大幅に抑えることができた。また、周波数外部同期が可能な電源も入手し、当該予算により試料とホルダの間を微細配線するボンディング装置、高周波電源用アンプとソースメーターも購入し、時間分解測定を行うための機材が整った。この進捗を受け、平成30年度はポンプ-プローブ法を組み合わせた実験により、軟磁性体をベースとした多層膜試料のFMRを初めて観測することを目標として実験を進めた。テスト試料として、Si基板上に加工した様々な形状のNiFeマイクロパターン試料において、共鳴周波数と考えられる3GHz程度の高周波を導入した。マイクロ波導入に伴う電場変動による画像振動が確認でき、実試料においてのPEEMオプティクス上の高周波導入に初めて成功したが、共鳴条件で期待される磁化の歳差運動の促進の観測にはまだ至っていない。観測に適した磁化方向の制御など、試料や観測ジオメトリーなどの工夫を重ねて試行錯誤を進めて行く。「研究実績の概要」にも示した通り、平成29年度の目標である、「時間分解X-FMRイメージング測定環境の整備」は予定通りに進行した。特に、PEEM用マイクロ波導入専用ホルダの改良版製作では綿密な設計によってこれまで問題となっていた放電問題が解決したことが目標達成に寄与した要因である。平成30年度は、実試料による高周波導入まで進捗した。実際のXMCD-PEEM観測による微小磁化振動の検出にはまだ至っていないが、より基本的な磁区構造を有した試料や画像積算法の改良など、マイナーかつ地道な改良により成功するものと見込んでいる。また、本テーマの派生的なテーマとして、垂直磁化マイクロ細線における磁壁のパルス電流制御に関する成果も得られ論文発表に至っており(T.Ohkochi et al., JJAP, 58, 023001 (2019))、その他、レーザーパルス励起による瞬間熱消磁後の磁気渦構造の初期生成過程観測などの実験にも着手しており、興味深い結果が得られはじめている。これまでの進捗はいくつかの課題に直面しているものの順調で、本格的な実験がスタートしているため、平成31年度は「交換結合型多層膜のACスピン流伝搬制御」の実験の成功をターゲットとして研究を進めて行く。この実験では、ナノスケールで積層した「磁性体(NiFe)/非磁性体(Cu)/磁性体(Co)」三層膜の磁化歳差運動を元素別に実時間で解析する。このような多層膜では、相対磁化配列の条件によってDC電流下では巨大磁気抵抗(GMR)効果を発現するが、ACスピン流に対して類似の制御性を持つかどうかを検証し、高速領域のスピンの能動的制御を目指す。具体的には、軟磁性NiFe層の強磁性共鳴(FMR)条件である数GHzのマイクロ波を導入した条件下で、NiFe層、ならびに積層されたCo層の磁化歳差運動を観測し、多層膜における歳差運動の伝搬や、その空間的不均一を観測する。これがNiFe層とCo層の静的な磁化配列を変化させた場合にどのような挙動となるのかも議論する。発展的なテーマとして、非磁性Cu層のFMRの検出も試みる。FMRによる歳差運動は微小であるため、十分なマシンタイムを確保して統計精度を得る。現在は、基礎段階としてNiFe単相膜のマイクロパターンのテスト試料で磁化歳差運動の検出を試みている段階であるが、これが成功し突破口を得られれば上記の実験は順調に進んでいくものと見込んでいる。加えて、派生テーマであるパルスレーザー励起の磁化生成ダイナミクスについても、磁気物理の根源に根差した大変重要なテーマであるため、並行して実験を進めて行く。まとめ期の仕事として、得られた成果は国内外の学会や原著論文にて積極的に成果報告を行う。平成29年度は学術的な実験の実施に先立って、SPring-8の軟X線ビームラインに設置の光電子顕微鏡(PEEM)装置において、X-FMRイメージング機構を整備することを目標とした。時間分解PEEM観測システムはすでに定常的に運用されており、MHz帯の高周波励起における磁気共振運動の測定などにも成功している。当該年度の取り組みとして、GHz級のマイクロ波の導入が可能な専用試料ホルダの改良版を製作した。これまでの試作品では、試料の配線部が露出した構造であったことや、金属ホルダとセラミックの接合に用いた接着剤からの脱ガスにより、PEEM対物レンズに高電圧を印加した際の放電が問題となっていた。改良版においては接着材料の検討や、配線露出を避けるためのキャップも追加製作した。

また、周波数外部同期が可能な電源も入手し、当該予算により試料とホルダの間を微細配線するボンディング装置、高周波電源用アンプとソースメーターも購入し、時間分解測定を行うための機材が整った。以上、当該年度は試料ホルダと周辺システムを全て揃えて、定常状態におけるマイクロ波の安定的導入まで確認することができた。ここまでの進捗を踏まえて、平成30年度は予定通り、ポンプ-プローブ法を組み合わせた実験により、軟磁性体をベースとした多層膜試料のFMRを初めて観測することを目標とする。「研究実績の概要」にも示した通り、平成29年度の目標である、「時間分解X-FMRイメージング測定環境の整備」は予定通りに進行し、平成30年度以降に実施予定である利用実験へ繋げることができた。特に、PEEM用マイクロ波導入専用ホルダの改良版製作では綿密な設計によってこれまで問題となっていた放電問題が解決し、さらに、同期型のマイクロ波電源・アンプをはじめ、ボンディング装置や試料事前評価用のソースメーターなど必要な周辺機材を全て予算の範囲で揃えることができたことが目標達成に寄与した要因である。平成30年度以降の実験を実施するための放射光マシンタイムも十分に確保できる見込みであるので、整備環境を十分に活用して精力的に実験を進めていきたい。平成29年度は学術的な実験の実施に先立って、SPring-8の軟X線ビームラインに設置の光電子顕微鏡(PEEM)装置において、X-FMRイメージング機構を整備することを目標とし、GHz級のマイクロ波の導入が可能な専用試料ホルダの改良版を製作した。この改良版では、PEEM対物レンズに高電圧を印加した際の放電が問題となっていたため、接着材料の検討や、配線露出を避けるためのキャップも追加製作した。ここでは、キャップ付加によるマイクロ波の漏洩や反射の効果も計算し、協力メーカーと協議の上、最適なデザインを決定して製作を行った。テストパターンにおいて5 GHz以上の導入を確認し、脱ガスも大幅に抑えることができた。この進捗を受け、平成30年度はポンプ-プローブ法を組み合わせた実験により、軟磁性体をベースとした多層膜試料のFMRを初めて観測することを目標として実験を進めた。テスト試料として、Si基板上に加工した様々な形状のNiFeマイクロパターン試料において、共鳴周波数と考えられる3GHz程度の高周波を導入した。マイクロ波導入に伴う電場変動による画像振動が確認でき、実試料においてのPEEMオプティクス上の高周波導入に初めて成功したが、共鳴条件で期待される磁化の歳差運動の促進の観測にはまだ至っていない。観測に適した磁化方向の制御など、試料や観測ジオメトリーなどの工夫を重ねて試行錯誤を進めて行く。「研究実績の概要」にも示した通り、平成29年度の目標である、「時間分解X-FMRイメージング測定環境の整備」は予定通りに進行した。特に、PEEM用マイクロ波導入専用ホルダの改良版製作では綿密な設計によってこれまで問題となっていた放電問題が解決したことが目標達成に寄与した要因である。平成30年度は、実試料による高周波導入まで進捗した。
医療ソーシャルワークに影響する多様な価値の検討

退院支援の判断に影響する諸価値と、それらが特定の志向性のもと結びついて強い影響を与える価値体系について検討した。その結果、(1)最大多数の最大幸福を重視する功利主義的志向体系、(2)医師の判断を重視する医師の権威志向体系、(3)利用者の決定を重視する利用者決定志向体系、(4)諸価値の調和を重視する反射的均衡志向体系の4つの価値体系が、退院支援に強く影響していることが明らかになった。退院支援は、疾病により積極的な医療を必要とする入院という状態から、その人なりの生活を再構築する移行期を支援する(三毛2003)。そのため、支援をする過程では、医学における科学的根拠だけでなく、利用者および家族の個人的価値や、病院機能、生活に関わる多次元かつ多様な社会的価値の影響も強く受ける(平塚2010)。本調査は、価値にもとづく実践(Values-Based-Practice)において重要視される「特殊な状況における価値と事実に関する知識」(Woodbrige. and Fulford. 2004)について、日本における退院支援という場面に焦点化し明らかにすることを目的としている。実施報告(1)研究者バイアスの確認多様な価値の聞き取りのために、自らの価値に関するバイアス確認のための自験例の事例研究をおこなった。価値という枠組から事例分析(3事例)をし、価値のワーディングについて事例検討会で協議し、そのうえで支援に参加した看護師のメンバーチェックをおこなった。(2)(1)で分析したデータを、研究のスーパーバイザーに提出し、アドバイスを受けた上で、インタビューガイドを作成し、医療ソーシャルワーカーに対するインタビューのプレ調査をおこなった。価値が抽象的かつ、言語化しにくい概念のため、インフォーマントは実践経験が長く(15年以上)、かつ関連領域で修士の学位所持者に限定し、3名に対しておこなった。プレ調査のデータを分析した上で、再度インタビューガイドと調査方法の妥当性の確認をおこなっている。その結果、インタビュー中の調査者の発言による交互作用の影響が示唆された。価値を正確に聞き取るため、より価値中立的なインタビュー態度であること。被調査者やそのスーパーバイザー等のチェックをより慎重におこなうことなど、データの精度を高める工夫がより必要であることが示唆された。1.調査概要の修正点プレテストの結果、当初の研究計画では対象の範囲が広すぎ、データの分析がまとまりを欠いたため、退院支援場面に限定し聞き取りをおこなった。また、価値の聞き取りは抽象度が高くデータの質が様々であった。そのため、インタビュイーが価値を意識した実践が出来ていること、得られたデータも多様な価値の交錯(価値体系)があらわれていること、この2つの条件に基づくデータの理論的サンプリングをおこなった。その結果、当初の計画より少ない18例の検討となった。2.分析結果:退院支援に影響している多様な価値は、(1)利用者も含む関係者間の合意を重視する【利用者システム合意形成志向】、(2)組織、チームの方針を重視する【チーム・組織志向】、(3)利用者本人の尊重を重視する【本人尊重志向】、(4)退院後の生活のキーパーソンの意向を重視する【キーパーソン重視志向】、(5)地域の文化や社会的価値観を重視する(これには偏見も含まれる)【社会的価値志向】(6)法律、制度を重視する【法律、制度志向】、(7)専門職として考える利用者の最善の判断、義務を重視する【パターナリズム志向】、(8)疾患の状態(医学的判断)を重視する【科学的根拠志向】、(9)合理性や条件適応(疾患名や、保険の種類、障害者手帳の有無)を重視する【合理性・条件志向】、(10)経済性や職員の負担を重視する【サービス提供側都合志向】の10種類の価値に類型化された。ただし分析は十分とは言えず、今回のデータの丁寧な検証や事例数の追加をおこないたい。そのうえで、各価値の関連性や強さ(濃度)等も検討の視野に入れながら、退院支援について、その特徴的な価値体系のより詳細な記述を目指していきたい。
ラテックス粒子を利用したトリインフルエンザウイルス迅速診断法の開発

1.研究の目的トリインフルエンザウイルスA/H5N1(H5N1-Flu)を迅速、特異的かつ安価に検出するための検出系を開発する。2.研究実施計画(2)同感作粒子に対してその他のエンテロウイルス、アデノウイルス、RSウイルス、ムンプスウイルス、ヘルペスウイルス等との交差試験を実施する。研究実績(1)同感作粒子とインフルエンザウイルスA/H1N1型,A/H3N2型,A/H2N2型,B型との間には、それぞれ非特異的反応は認められなかった。(2)さらにエンテロウイルス、アデノウイルス、ムンプスウイルス、RSウイルス、ヘルペスウイルス等との交差試験においても非特異的反応は無かった。(3)H5N1-Fluモノクローナル抗体ラテックス感作粒子を応用した本検査系は、前年度の感度実験成績及び本年度実施した交差試験等により感度、特異性共に高く、また、反応時間も15分以内であった。これらのことからトリインフルエンザウイルスA/H5N1感染を早期に把握することができ、患者の治療、感染者規模の早期把握など、広く国民の健康を守ることに多大な貢献をすると期待される。1.研究の目的トリインフルエンザウイルスA/H5N1(H5N1-Flu)を迅速、特異的かつ安価に検出するための検出系を開発することを目的とした。2.本年度の研究実施計画(1)H5N1-FluのHA及びNA特異的遺伝子発現ニューカッスル病ウイルス(NDVシュードウイルス)を開発し、数種類のモノクローナル抗体を作成する。(2)これらH5N1-Flu特異的モノクローナル抗体を種々の直径及び着色したラテックス粒子に化学的に結合させ、ラテックス粒子凝集検査系を開発する。3.研究実績(1)作製されたモノクローナル抗体のうち、4つがHI活性、中和活性を持つことが判明し、これらが感作粒子作製に適していることがわかった。(2)H5N1-Fluモノクローナル抗体感作ラテックス粒子を作製し、トリインフルエンザウイルスA/H5N2及びA/H5N3と反応させたところ、径1.0mmの白色粒子が可視化に適していることがわかった。(3)A/H5N1と反応させたところ、明瞭な凝集像を示し、また感度試験においても2.5×10^5TCID_<50>以上であれば検出可能であり、他の検査法と遜色ないことが明らかとなったこととから、この系がトリインフルエンザウイルスA/H5N1の検査に適していることがわかった。2.本年度の研究実施計画(2)同感作粒子に対してその他のエンテロウイルス、アデノウイルス、RSウイルス、ムンプスウイルス、ヘルペスウイルス等との交差試験を実施する。3.研究実績(1)同感作粒子とインフルエンザウイルスA/H1N1型,A/H3N2型,A/H2N2型,B型との間には、それぞれ非特異的反応は認められなかった。(3)H5N1-Fluモノクローナル抗体ラテックス感作粒子を応用した本検査系は、前年度の感度実験成績及び本年度実施した交差試験等により感度、特異性共に高いことが証明された。故に本法は、トリインフルエンザウイルスA/H5N1検査に極めて有用であると結論付けられる。
アヒル鳴管の性的二型発達における卵巣エストロゲンと鳴管パラクリン因子の作用

1.鳴管は鳥類の発声器で、軟骨性の鼓室を持つ。アヒルでは、雌の鳴管が小形で左右対称形であるのに対し、雄の鳴管は大形で、左半分が異常に膨らんだ左右非対称形を示す。この顕著な性的二型の発現は、(1)胚期の臨界期に、鳴管の右半分の発達が左半分から分泌される因子により抑制されることと、(2)雌胚では卵巣から分泌されるエストロゲンが、この左から右への抑制作用を阻止すると共に、鳴管軟骨細胞の増殖と軟骨形成を制限することによることが、これまでに明らかになった。2.そこで、(1)鳴管の左半分の細胞から分泌され、右半分の軟骨細胞の増殖と軟骨形成を抑制して、雄型の左右非対称形の発達をもたらす内因性パラクリン因子の同定、及び(2)鳴管の大きさの性差発現に対する遺伝子的要因と性ステロイド(特にエストロゲン)の関与の程度についての検討が行われた。3.鳴管パラクリン因子は、性的二型分化の臨界期である10日胚の雄鳴管の左半分から単離した細胞を培養し、培養液中に放出された因子を、鳴管の右半分からの軟骨細胞の増殖・軟骨形成抑制を指標にして、液体クロマトグラフィで精製した。その結果、既知の細胞増殖阻害物質の一つが、左半分の細胞を培養した培養液中に多量含有されてあり、この物質の市販製品が同様の作用を示すことから、この物質に対する抗体を用いて、さらに検討を進めている。4.鳴管の大きさの性差に対する遺伝的要因と生殖腺ステロイドの関与について、孵卵3日の発生卵に、アロマターゼ阻害物質、抗エストロゲン物質、非芳香化アンドロゲンおよびエストロゲンを、単独または組み合わせて投与し、生殖腺および鳴管に生じる形態変化を調べ、アロマターゼ阻害物質による鳴管の雄型化を得た。
縦断調査に基づく中学生から高校生にわたるストレス関連成長の肯定的機能の検討

研究課題実施の最終年度である本年度は、中学生と高校生を対象とした一つの縦断調査を実施した。この縦断調査は、全国から募集した中学生3年生412名(男子206名・女子206名)を高校1年生まで追跡するものである。この調査を通じて、一般的にストレスフルライフイベントとして知られる高校への学校移行(以下、高校移行とする)にともなって、なぜ発達の方向性に差異(e.g.,脆弱性の高まり、安定、成長)が生じるのか、そのメカニズムの一端を明らかにした。分析の結果、生徒の発達に多様性が生じる中心的なメカニズムには、学校環境の変化に対する個人の感受性(気質的な個人要因)と学校環境の性質(環境要因)の相互作用が関与することが示唆された。従来的に感受性が高い生徒は、ストレスフルな環境変化によって不適応を高めやすいと考えられていたが、その生徒は望ましい環境下ではそのポジティブな影響をより享受しやすい個人でもあることが新たに明らかとなった。従来の研究では、高校移行は生徒の発達をネガティブな方向に変化させるという見方が有力であった。それゆえ、学校移行によるギャップを減らすことを目的として、本邦では中高一貫校の設置を推進するような教育政策が実施されている。しかし本研究の知見にもとづけば、高校移行と発達の関係性を適切に理解するためには、従来的なリスク偏重の見方では不十分であるかもしれない。我々は、高校移行を通じた発達多様性の視点から、青年の発達および教育政策を検討する必要があるといえるだろう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。高校への学校移行は,思春期・青年期のライフコースにおける発達的なターニングポイントになることが指摘されている。従来の研究では,高校移行が生徒の発達をネガティブな方向に変化させる(例えば,不安・抑うつの増加や成績の低下)ことが指摘されている。そうした見方とは対照的に,研究代表者は,高校移行を通じたポジティブな心理機能の変化(例えば,対人関係,将来の展望,強さ,精神性,人生への感謝)を実証的に示すことを試みた。本年度の研究では,複数の心理尺度で構成される調査法を用いた。総勢300名程度の中高生から得られたデータを分析した結果,平均レベルでは移行前後での顕著な変化は見られなかったが,変化には有意な個人差があることが示された。すなわち,高校移行を通じて大きなプラスの変化を示す生徒もいれば,小さな変化を示す生徒もいるという意味である。とりわけ大きなプラスの変化を示した生徒は,困難な経験との奮闘の結果生じるとされる心的外傷後成長を遂げた生徒であると考えられた。大きな成長を遂げた生徒は,高校移行を人生のターニングポイントであると評価する傾向が強く,また移行後により多くのサポートを得ていたり,認知的な反すうを行う特徴がみられた。本研究から得られた知見は,高校移行後のストレスフルな状況において,どのような特徴をもつ生徒がその経験を自身の成長に活かすことができるのかを明らかにするうえで大きな意義があると考えられる。また,高校移行後での教育的介入を検討するための重要な知見を提供したといえる。生徒が十分なサポートを知覚できるようにする介入や,認知的な反すうに対する介入が,生徒の成長を支援するうえでは効果的であるかもしれない。本年度は,予定していた調査の実施のみならず,国際誌への論文投稿や国際学会でのシンポジウムを行うなど,着実に実績を積み重ねたと評価できる。今年度の研究活動によって,研究課題全体(博士論文)の30%程度が進捗したといえる。中学校から高校への学校移行は、心理的・社会的・物理的な変化をともなう。そのため、高校移行は、中学校までに遂げてきた生徒の心理的社会的発達を変化させる転換点になる。そこで生徒一人ひとりは、新たな学校環境に適応するために様々な方向(例えば、低下・安定・成長)に発達を遂げる。こうした発達の多様性は高校移行を通じて顕著にみられる。高校移行を通じて生じる発達の多様性を検討することは、思春期・青年期における発達の本質をとらえるための重要な研究課題になる。本研究は、こうした高校移行にともない生じる発達多様性に着目した縦断調査研究である。平成29年度は、ポジティブな発達(成長)に焦点を当てた昨年度までの研究をさらに発展させた。高校移行を通じた複数の発達グループの存在を特定することを通じて、発達の多様性をより直接的に示した。昨年度より縦断調査に参加している生徒310名を対象に、3時点目の調査を実施した。調査時点は、中学3年生(1時点目)、高校1年生(2時点目)、高校2年生(3時点目)の合計3時点であり、本研究ではこの縦断データを分析に用いた。調査では、5つの発達領域(対人関係、将来展望、パーソナルストレングス、精神性、毎日の生活を大切に思う気持ち)が継続して測定された。最も適切な発達グループ数と発達軌跡の形状を検討するため、集団軌跡モデル(Group-based trajectory model)による推定を行った。その結果、5つの発達領域には、それぞれ34つの発達グループが存在することが初めて特定された。また、各発達グループの発達軌跡の形状として、安定、低下、成長といった発達の多様性が示された。従来の高校移行研究は、学校環境の変化がもたらす発達的リスクを強調してきた。しかし、本研究が示すように、高校移行と発達の関係を適切に理解するためには、発達の多様性にまで着目することが重要である。研究課題2年目を終えて、予定している全調査の9割が完了した。

また、すでに調査を完了したデータについては、国際的にインパクトのある雑誌に掲載されるにまで至っている。今年度は、調査実施と研究成果公表のバランスがよく、生産性の高い研究活動が実施できた。こうした状況を総合的に判断して、現在までの研究進捗状況はおおむね順調に進展しているといえる。研究課題3年目(最終年)では、研究課題の完了が確実に見込める。研究課題実施の最終年度である本年度は、中学生と高校生を対象とした一つの縦断調査を実施した。この縦断調査は、全国から募集した中学生3年生412名(男子206名・女子206名)を高校1年生まで追跡するものである。この調査を通じて、一般的にストレスフルライフイベントとして知られる高校への学校移行(以下、高校移行とする)にともなって、なぜ発達の方向性に差異(e.g.,脆弱性の高まり、安定、成長)が生じるのか、そのメカニズムの一端を明らかにした。分析の結果、生徒の発達に多様性が生じる中心的なメカニズムには、学校環境の変化に対する個人の感受性(気質的な個人要因)と学校環境の性質(環境要因)の相互作用が関与することが示唆された。従来的に感受性が高い生徒は、ストレスフルな環境変化によって不適応を高めやすいと考えられていたが、その生徒は望ましい環境下ではそのポジティブな影響をより享受しやすい個人でもあることが新たに明らかとなった。従来の研究では、高校移行は生徒の発達をネガティブな方向に変化させるという見方が有力であった。それゆえ、学校移行によるギャップを減らすことを目的として、本邦では中高一貫校の設置を推進するような教育政策が実施されている。しかし本研究の知見にもとづけば、高校移行と発達の関係性を適切に理解するためには、従来的なリスク偏重の見方では不十分であるかもしれない。我々は、高校移行を通じた発達多様性の視点から、青年の発達および教育政策を検討する必要があるといえるだろう。本年度の研究は,高校移行を通じた肯定的な発達変化を限られたタイムスパンの中だけでとらえたにすぎない。今後は,高校2年から高校3年にわたっての追跡調査を実施し,高校生活全体での発達的な軌跡パターンを特定することを目的とする。また,なぜ高校移行がライフコースの重大なターニングポイントになるのかを明らかにするために,さらなる横断調査を実施することが求められる。したがって,平成29年度の前半では複数の高校で調査を実施し,年度の後半で結果をまとめる作業になるといえる。研究計画書にもとづき、中学校から高校へ学校移行した際のウェルビーイング(精神的健康あるいは適応状況)の変化に影響を及ぼす要因を検討する。この検討にあたり、今年度は1時点目(中学3年生)の調査をすでに実施しており、最終年度に2時点目(高校1年生)の調査を実施する予定である。研究計画の変更点としては、高校移行にともなう発達的変化を説明する要因を再考した点が挙げられる。最新の発達心理学領域のトレンドにもとづき、本研究課題がさらに発展すると予想されたため、新たに環境感受性という個人差要因を調査変数に加えた検討を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。