hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粒子概念育成のための三次元教材の開発と実践研究

本研究は、児童生徒の物質概念育成を図るため、物質を微視的に捉えてイメージ化するために有効な三次元教材の開発を行った。そのための基礎研究として、低分子の分子触媒を用いた有機合成、および金属錯体の合成を行い、三次元教材の開発につながる成果を得た。これと並行して、不斉炭素を有する身近な有機化合物に焦点を当て、3Dプリンターによる分子模型の製作を行った。分子模型の種類としては、熱溶融造形法(FDM)タイプによる空間充填モデルに加えて、これまでに注目されていなかった光造形法(SLA)タイプによる球棒モデルの二種類について検討した。それぞれを各種条件下で製作し、その加工精度について検証した。本年度は当初計画に従って、巨視的な実験・観察の後に効果的に導入できる三次元教材の開発を行った。まず、「ものの溶け方」の単元で扱う教材として、水溶性でかつ身近な物質であるα-D-グルコースに着目した。グルコースの分子模型として、「球棒モデル」と「空間充填モデル」の2種類について3Dプリンターを用いた出力を行うことにした。化学構造式描画ソフト(ChemDraw)を用いてグルコースの構造式を描いた後、Chem3Dで読み込んでSTLファイルへの出力を行った。また,水分子の結晶構造を3次元モデルとして作成可能かどうかを検証するため,空間充填モデルを作成し,3Dプリンター用のデジタルデータ(STLファイル)に変換した。こうして得られたSTLファイルを用いて、3Dプリンターによる製作ができるか検証することを目的として、熱溶融造形法(FDM)タイプと光造形法(SLA)タイプの3Dプリンターを準備し、各種加工条件下でグルコースの球棒モデルと空間充填モデルを製作して、その加工精度を検証した。その結果、FDMタイプでは直径1.75mmのABS樹脂を用いた場合、内部充填密度10%、レイヤ高さ0.2の条件下であれば、空間充填モデルの製作が可能であることが明らかとなった。しかし、球棒モデルは積層中に支えることができず製作できなかった。一方、SLAタイプは、球棒モデルがいずれの条件においても、ほぼ製作可能であることが明らかとなった。さらに、三次元教材の開発につなげるための基礎研究として、低分子の触媒を用いる有機合成として、ジアミン型有機分子触媒を用いる不斉aza-Michael反応の開発を行った。また、一次元鎖状構造を有する金属錯体の化学合成に取り組み、一次元鎖状金属錯体合成の部品となる、パラジウム(II)錯体、及びパラジウム(IV)錯体の合成に成功した。上記研究実績の概要欄に記載した通り、当初計画に沿って教材開発を行うことができた。また、三次元教材開発につなげるためのモデル触媒として、有機合成用の新規有機分子触媒、および、機能性錯体としてのパラジウム(II)錯体とパラジウム(IV)錯体の開発もできた。さらに、グルコースに着目した三次元教材開発では、3Dプリンターによる出力を二通りの製作方式で行い、これについては当初計画以上の進展があった。以上のことから,本研究は「おおむね順調に進行している」と判断した。本年度も当初計画に従って、巨視的な実験・観察の後に効果的に導入できる三次元教材の開発を行った。昨年度にα-D-グルコースをモデルとして、熱溶融造形法(FDM)タイプと光造形法(SLA)タイプの3Dプリンターによる分子模型の製作方法を確立したので、本年度は、FDM法によって水分子を作成し、実際の授業での実践を行うことにした。昨年度に得られた加工条件を基にして、条件を変えながら水分子の空間充填モデルの製作を検討したところ、直径1.75mmのABS樹脂を用いた場合、内部充填密度10%、レイヤ高さ0.3の条件下であれば、製作可能であることが明らかとなり、この方法で50体を製作した。また、コストを試算した結果、1体製作するために必要となるABS樹脂が約3.42mであることから、1体あたり約43円となることが明らかとなった。なお、加工時間は、1体あたり約44分30秒であった。得られた分子模型を用いて、研究協力校の中学校で、第一学年理科の「水の状態変化」での実践を行った。水が氷になると体積が増える理由について、製作した水の分子模型を見ながら生徒にまとめさせた。その結果、96%の生徒が水の粒子の並び方を体積変化と関連付けてまとめることができた。一方、高等教育向けの特異な立体化学の3次元教材モデルとして有用であると考えられる、一次元鎖状構造を有するパラジウム錯体の合成に取り組んだ。その結果、塩素が架橋配位した混合原子価一次元パラジウム錯体の合成、さらに、本化合物の単結晶X線構造解析に成功した。今後、単結晶X線構造解析の解析精度を高める必要があるが、3Dプリンター出力のためのSTLファイルを作成する準備が整った。特に、本年度は実際に製作した水分子の空間充填モデルを使って、中学校での授業実践まで行うことができた。また、高等教育における三次元教材開発につなげるためのモデル触媒として、塩素が架橋配位した混合原子価一次元パラジウム錯体の合成とX線構造解析をおこなった。高等教育における実践までは至っていないものの、実際の実践で用いる予定となっている新規錯体の合成とX線構造解析まで終わらせ、あとは3Dプリンターによる出力までできれば、すぐに実践可能な段階まできている。

本年度も当初計画に従って、巨視的な実験・観察の後に効果的に導入できる三次元教材の開発を行った。まず、大学での構造有機化学の学習における利用、および、高等学校化学での鏡像異性体を学習する教材としての利用を目的として、る1-オクテン-3-オールの両鏡像体について、空間充填モデルと球棒モデルを合成し、その加工精度について検証した。その結果、空間充填モデルでは、FDMタイプを用いた場合、直径1.75mmのABS樹脂、内部充填密度10%、レイヤ高さ0.3において製作可能であることが明らかとなった。一方、球棒モデルでは、FDMタイプでの製作は困難であったが、SLAタイプでは、レイヤ高さ0.1、印刷速度を高速、自動補正モードにおいて製作可能であることが明らかとなった。また、分子模型1個の製作時間は、それぞれFDMタイプで約37分(幅55、高さ25、奥行き34mm)、SLAタイプで約2時間5分(幅63、高さ26、奥行き42mm)であった。一方、初等・中等教育現場での活用を念頭に、特徴的な立体構造を有するエメラルドの結晶構造を三次元教材モデルとして活用し、効果的な教育プログラムの実施が可能かどうかを検証した。まず、大学での教育活用を計画し、初等教員養成課程の学生に対してエメラルドの三次元モデルを用いた細孔構造の理解を試みた。学生は、結晶構造に見られる特異な構造がガス吸収剤としての利用などの工業的応用に繋がることを実感できたことを感想に示した。この教材は、様々な化学物質が生活に利用されていることを小・中学生に効果的に理解させるために効果的なものとして、今後の活用が期待できる。さらに、教材化を指向した天然有機化合物合成として、骨格形成の基本反応である不斉1,4-付加反応についても検討した。この中で、アリール鉄が求核剤として利用可能であることを見出した。本研究は、児童生徒の物質概念育成を図るため、物質を微視的に捉えてイメージ化するために有効な三次元教材の開発を行った。そのための基礎研究として、低分子の分子触媒を用いた有機合成、および金属錯体の合成を行い、三次元教材の開発につながる成果を得た。これと並行して、不斉炭素を有する身近な有機化合物に焦点を当て、3Dプリンターによる分子模型の製作を行った。分子模型の種類としては、熱溶融造形法(FDM)タイプによる空間充填モデルに加えて、これまでに注目されていなかった光造形法(SLA)タイプによる球棒モデルの二種類について検討した。それぞれを各種条件下で製作し、その加工精度について検証した。前年度までの基礎研究で開発した有機分子触媒や金属錯体の教材化について検討を行うとともに、教材化が必要であると判断された分子モデルを、実際に3Dプリンターを用いて、H27年度に明らかにした加工条件下で製作する。特に、加工精度はもちろんのこと、コストの検討も併せて行う。H27年度の試算では、FDMタイプでグルコースの空間充填モデルは1体あたり50円程度、同様にSLAタイプで球棒モデルは40円程度であった。このことを考慮して、加工精度を維持しつつ、コストを抑えながら加工時間を短縮できる加工条件を明らかにすることで最適化を図る。
グリオーマ幹細胞に特異的に発現する分子の探索と治療標的分子としての妥当性評価

Tumor initiating cellで機能する分子としてNotchが抽出された。本研究では、膠芽腫患者由来の幹細胞株を使用し、Notchを阻害する分子標的薬剤MRK003 (MRK)の効果を評価した。使用した3種類の細胞株にはNotch1、2の発現が認められた。MRKによってNotchシグナルは阻害された。MRKの下流シグナルであるAKTシグナルが強く阻害された幹細胞株は低濃度のMRKにより細胞増殖、Sphere形成能が高度に低下し、AKTシグナル阻害が不変であった幹細胞株に対するMRKの効果は乏しかった。以上より、MRKはAKTシグナル阻害程度によって効果が異なることが示唆された。【目的】Tumor initiating cellで機能する分子としてNotchシグナルが抽出された。Notchシグナルはグリオーマ幹細胞においてその発生シグナルとして重要であるとされる。本研究では、いまだヒトがんに対して臨床応用されていないNotchの新規経口分子標的薬剤MRK003を使用しin vitroの実験結果から臨床応用への可能性を探った。【結果】すべての膠芽腫幹細胞株で種々のレベルでNotchの発現を認めた。MRKのIC50はTGS04、30R、Me83の順に9.37μM、0.82μM、1.19μMと算出され、TGS04はMRKに低感受性で30R, Me83は高感受性であった。すべての細胞株でMRK濃度依存性にアポトーシス細胞が増加した。TGS04は、MRK>8μMでSphere個数の有意な低下が認められ(P<0.0001)、30RおよびMe83はMRK≧2μMでSphereがほぼ消失した(P<0.0001)。MRK処理後のリン酸化型AktレベルはTGS04で不変、30RとMe83では高度に低下した。【結論】膠芽腫幹細胞に対するMRKの有用性が示された。MRKによる膠芽腫幹細胞の細胞増殖抑制、アポトーシス促進、幹細胞形質の喪失効果はリン酸化型Aktレベルの低下が指標になる可能性が示唆された。Notchシグナルは発生過程における幹細胞の維持制御を担っている。膠芽腫においてNotchシグナルの異常およびNotchシグナル阻害剤の抗腫瘍剤としての有効性がin vitroおよびin vivoで報告されている。Notchの細胞内活性化を担うγ-セクレターゼを阻害する分子標的薬剤MRK003 (MRK)はNotch阻害剤のなかでも最も強力である。本研究では、膠芽腫患者由来の幹細胞株を使用しMRKの抗腫瘍効果を評価した。【【方法】膠芽腫患者由来の3種類の膠芽腫幹細胞株を使用した。Notch受容体の存在をRT-PCRで評価した。MRKによるNotchシグナル阻害およびその下流シグナルであるAKTシグナルをWesternblottingで解析した。次に細胞増殖能評価のためにMTT assay、幹細胞形質評価のためにSphere forming assayを行い、アポトーシス細胞の検出にAnnexinV-FITCを用いたフローサイトメトリーで評価した。【結果】使用した膠芽腫幹細胞株はRT-PCRよりNotch1、Notch2の発現が認められた。しかしAKTシグナル阻害程度は2種類が強く阻害され、I種は不変であった。AKTシグナルが強く阻害された膠芽腫幹細胞株は低濃度のMRKにより細胞増殖、Sphere形成能が高度に低下し、アポトーシスも促進されたがAKTシグナル阻害が不変であった膠芽腫幹細胞株に対する効果は乏しかった。【結語】MRKは、Notchシグナルを阻害するが下流シグナルであるAKTシグナル阻害程度によって効果が異なることは示唆された。脳腫瘍学標的分子を決定し、治療への応用を考えて標的分子の阻害剤を使用した実験に着手しえた。引き続き標的分子としての妥当性を評価する。学会発表を行わなかったため旅費として計上した分を使用しなかった。次年度に使用する。
タウリンの降圧作用機序における内因性オピオイドペプチドの役割に関する検討

含硫アミノ酸タウリンは,生体内に広く分布するアミノ酸であり,また魚貝類などに豊富に含まれているが,タウリンは神経組織内でneuromodulatorとして働き,神経末端からのノルエピネフリン遊出を抑制することが, in vitroの実験にて証明されている.そこで高血圧症における食事療法の一つとして含硫アミノ酸タウリンに着目し,タウリン摂取の降圧効果を明らかにするために,その降圧作用機序における交感神経系の役割について基礎的検討を行った.その結果, deoxycorticosterone acete(DOCA)-食塩高血圧ラットにおいて,タウリンの投与が高血圧の発症を抑制するとともに血圧上昇後にも降圧をもたらし,その機序に交感神経系の抑制が重要な役割を果していることを報告した.さらに,タウリン投与ラットの視床下部ではタウリン含量の著明な増加が認められた.近年タウリンは,中枢神経系において神経機能調節因子として働いている可能性が示唆されていることから,タウリンの降圧作用ならびに交感神経抑制作用は中枢神経系の変化を介する可能性が考えられる.さらに最近,クロニジンなどの中枢性交感神経抑制剤の降圧作用機序に,内因性オピオイドペプチドの賦活化が関与するとの報告がなされ注目されている.本研究はDOCA-食塩高血圧ラットにおけるタウリンの降圧作用機序における内因性オピオイドの役割を検討した.その結果, taurine投与群ではopiate receptor antagonistのnaloxone投与により有意な昇圧が認められたことから, taurineの降圧作用ならびに,交感神経抑制作用は,一部脳内opioid活性の賦活化を介する可能性が推察された.含硫アミノ酸タウリンは,生体内に広く分布するアミノ酸であり,また魚貝類などに豊富に含まれているが,タウリンは神経組織内でneuromodulatorとして働き,神経末端からのノルエピネフリン遊出を抑制することが, in vitroの実験にて証明されている.そこで高血圧症における食事療法の一つとして含硫アミノ酸タウリンに着目し,タウリン摂取の降圧効果を明らかにするために,その降圧作用機序における交感神経系の役割について基礎的検討を行った.その結果, deoxycorticosterone acete(DOCA)-食塩高血圧ラットにおいて,タウリンの投与が高血圧の発症を抑制するとともに血圧上昇後にも降圧をもたらし,その機序に交感神経系の抑制が重要な役割を果していることを報告した.さらに,タウリン投与ラットの視床下部ではタウリン含量の著明な増加が認められた.近年タウリンは,中枢神経系において神経機能調節因子として働いている可能性が示唆されていることから,タウリンの降圧作用ならびに交感神経抑制作用は中枢神経系の変化を介する可能性が考えられる.さらに最近,クロニジンなどの中枢性交感神経抑制剤の降圧作用機序に,内因性オピオイドペプチドの賦活化が関与するとの報告がなされ注目されている.本研究はDOCA-食塩高血圧ラットにおけるタウリンの降圧作用機序における内因性オピオイドの役割を検討した.その結果, taurine投与群ではopiate receptor antagonistのnaloxone投与により有意な昇圧が認められたことから, taurineの降圧作用ならびに,交感神経抑制作用は,一部脳内opioid活性の賦活化を介する可能性が推察された.我々はすでに、DOCA-salt高血圧ラットにおける含硫アミノ酸タウリンの投与は、降圧作用を発揮し、その作用が交感神経活動の抑制に基づくことを報告した(研究発表論文参照)。同時に、タウリン投与時には、中枢脳幹部において著明なタウリン含量の増加が認められ、また、タウリンは中枢神経組織においてneuromodulator(神経機能調節因子)として働くことが知られていることから、タウリンの降圧作用機序として中枢神経系を介する交感神経活動の抑制の可能性が推察される。そこで、タウリンの高血圧発症抑制作用ならびに降圧作用機序における内因性オピオイドペプチドの関与の有無について検討するため、オピエートレセプターアンタゴニストのナロキソンを投与し、血圧の変化を観察した。実験1の高血圧発症抑制作用における検討では、DOCA群の収縮期血圧146±3mmHgに対して、タウリン投与群では116±2mmHgと対照群の112±3mmHgとの間に差を認めなかった。また、対照群およびDOCA群では、ナロキソン投与による有意な血圧の変化は認められなかったが、タウリン投与DOCA群では投与前の値から19.1±4.9mmHg,16.7±3.9%と有意な血圧上昇がみられた。実験2のDOCA-salt投与による血圧上昇後のタウリンの降圧作用における検討においても、対照群およびDOCA群では、ナロキソン投与により有意な血圧の変化が認められなかったのに対して、タウリン投与DOCA群では、投与前の値から、31.3±3.5mmHg,28.1±3.3%と有意な血圧上昇が認められた。以上の結果、タウリン投与群ではオピエートレセプターアンタゴニストのナロキソン投与により有意な昇圧反応が認められたことからタウリンの降圧作用ならびに交感神経抑制作用は一部,脳内オピオイドペプチド活性の賦活化を介する可能性が推察された。
昆虫共生細菌による宿主性比操作メカニズムの解明

申請者は平成26年度以下の研究を実施した.1.オス殺し分子機構の追究RNA-Seq解析より,感染オス胚における異常なアポトーシスの原因がオス特異的なDNA損傷にあることが示された.そこで,DNA損傷を可視化するために,ヒストンH2Av (哺乳類H2AXホモログ)のリン酸化型(phospho-H2Av)を認識する抗体による免疫染色を行ったところ,DNA損傷はオスの性染色体上に高頻度に誘導されていることが明らかになった.加えて,感染オス胚の分裂期の細胞では,高頻度に染色体架橋が観察されることを見出した.重要な事に,架橋はオス性染色体に高度に特異的であり,架橋部位には絡まった染色体の塊(tangled mass)が観察された.また,本来であれば娘細胞に均等に分配される染色体が非対称に分配されている像が見られたことから,架橋した染色体は分裂に際して両極に引っ張られ断裂すると推測される.細胞分裂が発生途中で停止するstg変異体を観察したところ,分裂が起きない感染オス胚では異常なアポトーシスは起きないが, DNA損傷は依然として性染色体上に見られた.このことは,DNA損傷の誘導→架橋形成・断裂→p53依存的アポトーシスという一連の流れを示唆する.DNA損傷の中でも,複製ストレスによる複製異常は架橋形成を引き起こすことから,オス殺しの最初のステップはオス性染色体への複製阻害である可能性が強く示唆される.2.スピロプラズマの遺伝子発現解析オス殺しに関連するスピロプラズマ遺伝子を同定するため,RNA-Seqによる遺伝子発現解析を行っている.スピロプラズマ系統としてMSROに加えて近縁種由来でオス殺しを起こすNSRO,オスを殺さないNAROAを使用し,合計3反復分のデータ取得が完了している.今後,系統間の発現変動遺伝子解析を進める予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は,共生細菌スピロプラズマによるショウジョウバエ「オス殺し」の分子メカニズムを解明するため,平成24年度以下の研究を実施した.1.免疫染色によるオス胚致死の分子遺伝学的解析スピロプラズマ感染オス胚では異常な細胞死が起きることが報告されている.そこでまず,抗活性化型Caspase-3抗体及びTUNEL染色により,細胞死のパターンを胚発生の段階を追って観察した.その結果,感染オス胚では異所的な細胞死が孵化後6-7hより見られ始め,12-13h以降に胚致死となるようであった.次に,通常発生で起きる細胞死に必須の遺伝子を欠失したH99欠損系統を観察した結果,感染メス胚ではTUNELシグナルはほぼ完全に失われていたが,感染オス胚では弱いながらもTUNELシグナルが検出された.このことは,スピロプラズマ感染による異常な細胞死には,通常は活性化しない経路が関与している可能性を示唆している.胚発生との関係を調べるため,セグメントポラリティ遺伝子やHox遺伝子の発現パターンを観察したが,顕著な異常は見られなかった.一方,中枢神経系の形成は損なわれており,神経分化への影響が示唆された.2.非感染・感染オス胚の遺伝子発現解析スピロプラズマ感染による胚発生への影響を網羅的に調べるため,RNA-Seqによる遺伝子発現解析を行った.感染オス胚で有意に発現変動が見られる遺伝子が43個得られており,今後RNAiによるノックダウンなど詳細な解析を行う予定である.3.宿主体内スピロプラズマの遺伝子発現解析オス殺しに関連するスピロプラズマ遺伝子を同定するため,RNA-Seqによる遺伝子発現解析を行った.オス殺し・非オス殺しスピロプラズマ間で有意に発現が変動する遺伝子が多数得られており,今後,サンプル数を増やすとともに候補遺伝子の絞込みを行い,ショウジョウバエでの発現誘導を試みる予定である.申請者は,共生細菌スピロブラズマによるショウジョウバエ「オス殺し」の分子メカニズムを解明するため,平成25年度以下の研究を実施した.1.オス胚致死の分子遺伝学的解析前年度に引き続き,スピロプラズマ感染がオス胚発生にどのような影響を及ぼすのかを調べ,論文として発表した(Harumoto et al.,2014;研究発表欄参照).2.スピロプラズマ感染胚の網羅的遺伝子発現解析スピロプラズマ感染による胚発生への影響を網羅的に調べるため, RNA-seqによる遺伝子発現解析を行い,感染オス胚特異的に発現上昇がみられる遺伝子群として181の遺伝子を同定した. GO解析の結果,これらの遺伝子は細胞死及びDNA二本鎖切断修復に関与する遺伝子であった.細胞内で二本鎖切断などのDNA損傷が起きると,転写因子p53が活性化し損傷の修復やアポトーシスを引き起こす. p53変異体を解析した結果,変異体オス胚では異常なアポトーシスが顕著に抑えられていることが明らかになった.また, p53活性のレポーター系統を観察したところ,感染オスでのみレポーター発現が見られた.以上の結果は,感染オス胚における異常なアポトーシスがDNA損傷によりp53依存的に引き起こされていることを示しており, RNA-seqの結果を支持するものである.3.宿主体内スピロプラズマの遺伝子発現解析オス殺しに関連するスピロプラズマ遺伝子を同定するため, RNA-seqによる遺伝子発現解析を行った.プレリミナリな実験より,スピロプラズマが豊富に含まれかつ宿主の細胞をほぼ含まない体液サンプルでより多くの発現変動遺伝子が検出されたことから,サンプルとしては宿主体液が適当であると判断した.

これまでに,オス殺しを起こす系統だけでなく,起こさない系統についても合計3反復分のデータ取得が完了しており,今後まとめて解析する予定である.申請者は平成26年度以下の研究を実施した.1.オス殺し分子機構の追究RNA-Seq解析より,感染オス胚における異常なアポトーシスの原因がオス特異的なDNA損傷にあることが示された.そこで,DNA損傷を可視化するために,ヒストンH2Av (哺乳類H2AXホモログ)のリン酸化型(phospho-H2Av)を認識する抗体による免疫染色を行ったところ,DNA損傷はオスの性染色体上に高頻度に誘導されていることが明らかになった.加えて,感染オス胚の分裂期の細胞では,高頻度に染色体架橋が観察されることを見出した.重要な事に,架橋はオス性染色体に高度に特異的であり,架橋部位には絡まった染色体の塊(tangled mass)が観察された.また,本来であれば娘細胞に均等に分配される染色体が非対称に分配されている像が見られたことから,架橋した染色体は分裂に際して両極に引っ張られ断裂すると推測される.細胞分裂が発生途中で停止するstg変異体を観察したところ,分裂が起きない感染オス胚では異常なアポトーシスは起きないが, DNA損傷は依然として性染色体上に見られた.このことは,DNA損傷の誘導→架橋形成・断裂→p53依存的アポトーシスという一連の流れを示唆する.DNA損傷の中でも,複製ストレスによる複製異常は架橋形成を引き起こすことから,オス殺しの最初のステップはオス性染色体への複製阻害である可能性が強く示唆される.2.スピロプラズマの遺伝子発現解析オス殺しに関連するスピロプラズマ遺伝子を同定するため,RNA-Seqによる遺伝子発現解析を行っている.スピロプラズマ系統としてMSROに加えて近縁種由来でオス殺しを起こすNSRO,オスを殺さないNAROAを使用し,合計3反復分のデータ取得が完了している.今後,系統間の発現変動遺伝子解析を進める予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は,採用初年度において,スピロプラズマ感染オス胚における異常な細胞死の経時的な変化を記述し,そのシグナル経路を同定するに至っている.また,ショウジョウバエ胚・スピロプラズマ双方について,RNA-seqによる網羅的な解析も進めており,発現変動遺伝子を絞り込むなど,重要なデータを蓄積しつつある.以上の理由より,当初の計画通り順調に進行していると考えられる.感染オス胚の表現型を中心にまとめた研究内容が論文として成果発表されただけでなく, RNA-seqと詳細な遺伝学的解析も並行して行っており,宿主側表現型の分子メカニズムまで解析が進もうとしている.また,スピロプラズマ側の遺伝子発現解析も順調に進んでおり,共生細菌側での解析に必要なデータを蓄積しつつある.スピロプラズマ感染オス胚における異常な細胞死の記述と分子遺伝学的解析については,論文発表を目指して必要な実験を完了させる.感染・非感染胚のRNA-seq解析については,強制発現及びRNAi法により個々の候補遺伝子がオス殺しに関係するのかどうかを確認し,オス殺しの分子メカニズム解明を目指す.また,スピロプラズマのRNA-seqについては,まずサンプル数を増やし,現在得られている結果の再現性を確認する必要がある.
法創造教育方法の開発研究-法創造科学に向けて

本研究は、創造的な法的思考力を養成するための教育方法を、次のように、四つの研究課題に分けて分担研究し、各研究成果を諸共通事例を素材に全体として融合して、開発した。1.法創造基礎の理論的解明具体的化と体系化の法命題の創設および仮説法命題の反証としての法創造推論の構造を、共通の具体的事例問題の解決過程において、詳細に解明した。妥当性評価の基準を国民の価値意識のアンケート調査と法と経済学の観点とから同定した。認知科学の観点から授業評価方法を考案した。2.実務と教育における法創造の実際の解明米国のロースクールと我が国を含めて大陸法系の法学教育の実践を分析し、その法創造的要素を解明した。そしてその成果を法創造教育方法の開発に立てた。また開発された法創造教育方法の教育実践の分析を行い、有効性を確認した。それを法科大学院の教育で本格的に実践するためのさらなる研究課題を明らかにした。3.法創造教育方法の開発開発された教育方法の中心的部分は、リアルな事例問題に基づく、法的知識と推論の構造に即した、論争を通じて行う、法創造的法的思考の育成方法である。これを効果的に実現するために、法律知識ベースシステム、論争支援システムおよびソクラティックメソッド支援システムを活用する方法を同時に開発した。4.法創造教育支援システムの開発メタ推論機能を持つ「法律知識ベースシステムLES-8」を開発した。ソクラティックメソッド支援システムの問答集の改訂を行った。仮説の生成検証のための推論機構を実装し、オンライン論争支援システムを完成した。開発した諸システムを教育実践に活用してその意義と今後の研究課題を同定した。以上により法科大学院においても実践的に有効な法創造教育方法が開発された。一年次から最終年次までの一貫したスパイラルな法創造教育を実現すること、そのための研究と実践が課題である。本年度は米国ロースクールにおける契約法、不法行為法などの授業を訪問し、裁判所速記官を雇用して教授の質問と学生の回答などすべての授業内容を記録し、さらに翻訳し、分析するという仕方で、ロースクールにおけるプロブレムメソッド、ケースメソッド、ソクラティックメソッドの使われ方の実際を調査し、分析するとともに併せて教育現場におけるIT利用についての視察を行った。ロースクールの授業が学生自身のしっかりとした予習に基づくものであること、教授の工夫はいかなる予習教材といかなる予想問答集を用意するかにかかっていること、そして、法創造教育を実現するためにもこの点を重視する必要があることが確認できた。予習のための教材としてのWWW教材の重要性は、米国においても確認されたが、我が国においても本研究分担者の実際の法学教育現場において、WWW教材を予め提供して学生に自習させたところ、WWW教材による教材提供は学生自身の予習を促進し、自主的な理解を深めるのに十分効果が出ることが確かめられた。月1回程度の役割で開催した研究会では、法創造および法創造教育についての議論を行い、「法創造」においては多様な原点から法的問題解決を行う必要があることが明らかになった。法実務教育においては、リスク分析が重要であり、リスク分析を通じた法創造が重要であることがわかった。法と経済学の観点では、厚生経済学の第一定理を闇雲に適用するのではなく、経済学的道具を正しく適用することを学ぶことで、学生の多様な発想を妥協ならしめる可能性について検討した。人工知能における発想支援システム研究や認知科学的な立場からは、法創造においては、多様な発想をすることと、その発想の評価が重要であることが明らかになった。

また、議論を通じて既存のe-Learningシステムとの統合の可能性についても検討し、従来のシステムをベースにした教育支援システムの基本設計を行った。本研究は、法適用においてより良い法を創造する原理と方法の解明を通じて新しい法創造教育方法を開発することを目的とする。本研究目的は、四つの研究課題により実現される。四つの課題とその研究実績は以下の通りである。1.法創造基礎の理論的解明:吉野は法創造推論の基本的な論理構造が反証推論であることを具体的事例で明らかにするとともに、法の体系化における法創造推論を解明した。太田は法創造の理論と法規範の進化モデルの構築を行い、法創造の国民意識レベルの評価基準を法社会学の手法で査定した。松村は経済学的思考による法創造を具体的事例で明らかにした。2.実務と教育における法創造の実際の解明:加賀山は契約成立に関する問題解決の法創造的契機を明らかにした。執行は法解釈方法の創造的側面を整理した。坂本は創意工夫した取引の違法性の問題を考察した。河村は契約書作成過程を分析し、法創造教育に資する契約書作成教材をまとめた。3.法創造教育方法の開発:吉野はプロブレムメソッドとソクラティックメソッドにおいて反証推論を用いて法創造思考を育成する教育方法を試作した。加賀山は比較表とWebを用いた法創造教育方法を提案した。鈴木は教育・認知心理学の立場から授業事例の評価方法とソクラティックメソッドの戦略について分析した。4.法創造教育支援システムの開発:法創造教育支援システムは、ディスカッション部分と法創造過程のシミュレータとからなる。新田はディスカッションにおける論争支援システムをインターネット上で実現した。櫻井と吉野はPlone/CMFによるソクラティックメソッドを支援するコンテンツマネジメントシステムのプロトタイプを開発した。1.法創造基礎の理論的解明:吉野は法創造推論の基本的な論理構造が反証推論であることを用いて具体的教育方法を提案した。太田は、法創造の国民意識レベルの評価基準を法社会学の手法でより精査した。松村は経済学的思考による法創造の具体的事例を拡大した。2.実務と教育における法創造の実際の解明:加賀山は債務不履行に関して考察した。執行は米国信用法制を整理した。坂本は国際民事仲裁手続における多様な利害関係人に対する法創造機能を考察した。河村は、法創造教育のための契約書作成教材を使った授業を実践した。3.法創造教育方法の開発:吉野は反証推論を用いた法創造思考を育成する教育方法を実際の授業の中で試した。加賀山は比較表とWebを用いた法創造教育方法を授業で実践した。鈴木は教育・認知心理学の立場から授業事例のWeb参照履歴の分析を行った。
逆転写PCR(RT-PCR)法による、生体内における尿結上欠癌細胞検出法の開発

膀胱癌株細胞を用いた実験的検討ヒト膀胱癌株細胞3種からtotal RNAを抽出し,逆転写ポリメラーゼチェイン反応(RT-PCR)法にて,Cytokeratin(CK)20mRNAの発現をみた.PCRは,特異性,感受性を向上させるため,二組のプライマーにより,PCRを連続して2回行う方法(nested PCR)を行った.その結果,何れの膀胱癌細胞もCK20mRNAを発現していることがわかった.次に健常者20例の血液から,顆粒球細胞(末梢血中の癌細胞は顆粒球層に含まれるといわれているため)を分離し,RNAを抽出後,RT-PCR法にてCK20mRNAをみたところ,何れもCK20は発現していなかった.さらに本方法の感度をみるために,健常者の顆粒球10の7乗個に,膀胱癌株細胞を一定の割合(0,10,100,1000,1000,10000個)で混ぜた検体において,RT-PCR法を行ったところ,膀胱癌細胞10個という非常に少数での検出が可能であった.臨床材料での検討手術により採取した尿路上皮組織,尿路上皮癌組織からRNAを採取し,CK20mRNAの発現をみたところ,全ての例で陽性であった.次に尿路上皮癌患者から,末梢血を採取し,顆粒球層(癌細胞が含まれる)の細胞におけるCK20mRNAの発現をみた.CK20mRNAが陽性であったのは,表在性尿路上皮癌患者13例中0例,臨床的に転移のない浸潤癌患者21例中4例(19%),転移のある患者では6例中5例(83%)であった.以上より,本方法により,末梢血中の膀胱癌細胞の存在を高い感受性,特異性で検出できるようになったと思われる.表在性癌患者の末血中には癌細胞はみとめられないものの,浸潤癌患者においては臨床的な転移のない場合も血中に癌細胞が存在している例があり,転移を有する例では高率に存在していることが示された.膀胱癌株細胞を用いた実験的検討ヒト膀胱癌株細胞3種からtotal RNAを抽出し,逆転写ポリメラーゼチェイン反応(RT-PCR)法にて,Cytokeratin(CK)20mRNAの発現をみた.PCRは,特異性,感受性を向上させるため,二組のプライマーにより,PCRを連続して2回行う方法(nested PCR)を行った.その結果,何れの膀胱癌細胞もCK20 mRNAを発現していることがわかった.次に健常者20例の血液から,顆粒球細胞(末梢血中の癌細胞は顆粒球層に含まれるといわれているため)を分離し,RNAを抽出後,RT-PCR法にてCK 20 mRNAをみたところ,何れもCK 20は発現していなかった.さらに本方法の感度をみるために,健常者の顆粒球10の7乗個に,膀胱癌株細胞を一定の割合(0,10,100,1000,1000,10000個)で混ぜた検体において,RT-PCR法を行ったところ,膀胱癌細胞10個という非常に少数での検出が可能であった.臨床材料での検討手術により採取した尿路上皮組織,尿路上皮癌組織からRNAを採取し,CK 20 mRNAの発現をみたところ,全ての例で陽性であった.次に尿路上皮癌患者から,末梢血を採取し,顆粒球層(癌細胞が含まれる)の細胞おにおけるCK 20 mRNAの発現をみた.CK 20 mRNAが陽性であったのは,表在性尿路上皮癌患者11例中0例,臨床的に転移のない浸潤癌患者8例中2例(25%),転移のある患者では5例中4例(80%)であった.以上より,本方法により,末梢血中の膀胱癌細胞の存在を高い感受性,特異性で検出できるようになったと思われる.表在性癌患者の末血中には癌細胞はみとめられないものの,浸潤癌患者においては臨床的な転移のない場合も血中に癌細胞が存在している例があり,転移を有する例では高率に存在していることが示された.膀胱癌株細胞を用いた実験的検討ヒト膀胱癌株細胞3種からtotal RNAを抽出し,逆転写ポリメラーゼチェイン反応(RT-PCR)法にて,Cytokeratin(CK)20mRNAの発現をみた.PCRは,特異性,感受性を向上させるため,二組のプライマーにより,PCRを連続して2回行う方法(nested PCR)を行った.その結果,何れの膀胱癌細胞もCK20mRNAを発現していることがわかった.次に健常者20例の血液から,顆粒球細胞(末梢血中の癌細胞は顆粒球層に含まれるといわれているため)を分離し,RNAを抽出後,RT-PCR法にてCK20mRNAをみたところ,何れもCK20は発現していなかった.さらに本方法の感度をみるために,健常者の顆粒球10の7乗個に,膀胱癌株細胞を一定の割合(0,10,100,1000,1000,10000個)で混ぜた検体において,RT-PCR法を行ったところ,膀胱癌細胞10個という非常に少数での検出が可能であった.臨床材料での検討手術により採取した尿路上皮組織,尿路上皮癌組織からRNAを採取し,CK20mRNAの発現をみたところ,全ての例で陽性であった.次に尿路上皮

癌患者から,末梢血を採取し,顆粒球層(癌細胞が含まれる)の細胞におけるCK20mRNAの発現をみた.CK20mRNAが陽性であったのは,表在性尿路上皮癌患者13例中0例,臨床的に転移のない浸潤癌患者21例中4例(19%),転移のある患者では6例中5例(83%)であった.以上より,本方法により,末梢血中の膀胱癌細胞の存在を高い感受性,特異性で検出できるようになったと思われる.表在性癌患者の末血中には癌細胞はみとめられないものの,浸潤癌患者においては臨床的な転移のない場合も血中に癌細胞が存在している例があり,転移を有する例では高率に存在していることが示された.
胎生期アルコール曝露の海馬GABA神経系への影響

2.5-5%(w/v)のエタノールを含む液体飼料をSDラットの妊娠10-20日に与え、胎児性アルコール症候群(FAS)ラットを作製した。7週齢のラットをネンブタール麻酔下で灌流固定した後、脳を取り出し、海馬の前頭断ビブラトーム切片およびパラフィン切片を作製した。Nissl染色、Timm染色、および種々の抗体を用いた免疫染色を行って、海馬、特に空間学習に深く関与している背側海馬を観察した。FASラットでは、背側海馬CA3領域の錐体細胞の配列が乱れており、錐体細胞に投射する苔状線維終末が異所性に認められた。以上より、海馬の主要神経伝達路である顆粒細胞-錐体細胞間の神経伝達の異常が推察された。GABA合成酵素であるGAD67の免疫染色を行ったところ、GAD67陽性細胞の減少が認められた。又、GABA神経細胞に発現することが知られているカルシウム結合蛋白、parvalbuminの免疫染色を行ったところ、対照ラットと比較して強い免疫陽性反応が認められた。よってFASラット背側海馬でのGABA神経系の異常が示唆された。苔状線維の正常投射に必須とされる細胞接着分子、NCAMの免疫染色では、異所性苔状線維も正常な苔状線維と同様にNACM陽性を示した。このことより、FASラットで認められた異所性苔状線維はNCAMの欠損や発現量の低下によるものではないことが示唆された。以上より、胎生期アルコール曝露は、背側海馬での顆粒細胞-錐体細胞の神経伝達、およびGABA神経系を介した神経伝達の異常を惹起することが示唆された。今回我々が報告したFASラット背側海馬での異常は、ヒトFASで認められる空間学習の障害に関与していると考えられた。5%(w/v)エタノールを含む液体飼料を、妊娠10日から20日までSDラットに与え、胎児性アルコール症候群(FAS)ラットを作製した。7週齢でネンブタール麻酔下で灌流固定を行い、脳を取り出した。終脳および小脳のパラフィン切片を作製して免疫組織化学的解析を行った。海馬CA-3a、3c領域の錐体細胞の配列は乱れていた。抗GAD_<67>(GABA合成酵素)抗体を用いての免疫染色では、GAD_<67>陽性細胞が減少していた。また、GABA作動性神経細胞に発現するparvalbumin(カルシウム結合蛋白質)陽性の細胞および線維の増加を認めた。よって、胎生期のエタノール曝露は、海馬GABA神経系を介した神経伝達系に異常をもたらす可能性が示された。小脳虫部第一裂の深部では、V葉とIV葉の癒合が認められた。癒合部周囲の分子層では異所性の顆粒細胞塊が観察された。分子層内の異所性顆粒細胞塊では小脳糸球様構造を認めた。calbindin D-28kの免疫染色では、癒合部周囲でプルキンエ細胞樹状突起の走向に乱れがみられた。GFAPの免疫染色では、Bergmann gliaの突起が不規則に走行し、小脳癒合部でglia limitansの消失が認められた。胎生期エタノール曝露は小脳表面のglia limitansの形成を障害し、小脳小葉の癒合や神経細胞の移動障害を引き起こすことが明らかになった。今回、我々が明らかにしたFASラットの海馬と小脳の組織構築異常は、ヒトFASで認められている学習障害、行動異常、運動障害に関与していると考えられる。
自死遺族のレジリエンス促進要因の検討：ストレス対処能力概念SOCの観点から

面接した遺族30名中5名の分析結果について述べる。対象者は全員女性で、30歳代1名、50歳代4名、故人との関係は配偶者2名、親3名であった。就労中の4名中2名は『現在の仕事に対する満足感』を得ており、『今後やってみたいこと』も仕事に関する内容であった。また、5名中3名が精神科治療歴有り、4名が経済的不安有りと回答した。精神健康問題や経済問題と同時に、現在の生活に対する満足感や将来への希望も語られた。また、困った時の相談相手や「生活に欠かせない存在」として自死遺族支援団体や参加遺族をあげていた。レジリエンス促進要因として仕事への満足度や自死遺族支援団体の存在が影響している可能性が示唆された。本研究では、自殺によって大切な人を亡くした自死遺族が、遺族としての体験とどのように向き合い人生の再構築を試みようとしてきたのか。自死遺族の「生きていく力」とその促進要因をストレス対処能力概念SOC(Sence of Coherence)の観点から明らかにしようとするものである。平成27年度の実施計画では長崎県内および九州内近隣県での調査実施の予定としていたが、実際は3名の研究協力者(自死遺族支援団体の代表者、長崎県自殺対策専門委員会委員長、元長崎県自殺対策専門委員会委員長:共に精神科医師)と共に、上記研究目的に沿った調査対象者や調査内容、調査方法の検討を主に行った。検討の結果次のようなことが決定された。調査対象者は大切な方を自死で亡くされてから1年以上経過されている方で、研究への協力に同意が得られる方。調査方法は構造化面接とし、主な指標として属性、健康状態、経済状況や社会活動への参加状況、ソーシャルサポート状況等について尋ねることとした。精神健康状態についてはGHQ-12項目、SOCについては13項目版をスケールとして用いることとした。更に、検討会において自死遺族の「レジリエンス」そのものをみる必要があるのではないか?という疑問が呈された結果、スケールとしてCD-RISC得点(コナー・デビッドソン回復力尺度日本語版)を用いて自死遺族のレジリエンスについても明らかにすることとした。平成28年2月に長崎県立大学における一般研究倫理委員会において承認が得られ、平成28年度から実際の調査開始予定となった。調査対象者については、自死遺族支援団体の代表者等を通じて協力依頼、相談を行う予定である。調査内容の検討、使用する尺度の選定などに時間を要してしまったこと、結果、倫理委員会に申請する時期が年度後期にずれ込んでしまったことが調査の開始を遅らせてしまった要因と考える。【目的】自死遺族の多くは精神健康問題や経済問題など様々な問題を抱えており、支援の必要性が指摘されている。一方で、偏見を恐れず社会に対して遺族への理解や支援の必要性を訴え、自身の経験を普遍化し自らの成長に繋げている遺族も存在する。本研究は、自死遺族の人生の再構築の試みや、「生きていく力」(レジリエンス)とその促進要因を明らかにすることを目的とした。【方法】自死遺族支援団体を通じて調査の依頼を行い、平成28年4月12月の期間に協力の同意が得られた遺族30名を対象に個別面接を実施した。内容は、属性、現在の健康状態、経済や社会参加状況、遺族としての体験等に加え、遺族が話したいこと等を自由に話してもらった。内容は同意を得た上でICレコーダーに録音し、得られたデータは逐語録を作成しカテゴリー化して分析を行った。【結果】以下、遺族5名の語りを中心に分析した結果の概要について述べる。故人が亡くなってからの期間は28年で、現在就労中の4名中2名は『現在の仕事に対する満足感』を得ており、『今後やってみたいこと』も仕事に関する内容であった。また、5名中3名に精神科治療歴があり、4名が今後の経済的不安を抱えていた。【結論】精神健康問題や経済問題と同時に、現在の生活に対する満足感や将来への希望も語られた。就労し、『現在の仕事に対する満足感』を得ることは、気持ちの安定や生活に対する満足感、『将来への希望』にもつながっていると考えられた。また、困った時の相談相手や「生活に欠かせない存在」として自死遺族支援団体や参加遺族をあげており、レジリエンスの促進要因として仕事への満足度や自死遺族支援団体の存在が影響している可能性が示唆された。今後は25名の結果も加え、SOCスケールとの関連等含め更に分析を進める予定である。

平成28年度は出来るだけ早い時期から調査対象者を探すための活動(研究の趣旨説明ならびに協力依頼等)を実施し、1人でも多くの協力者を得られるよう進めていきたい。また、長崎県内で1015名程度を目標に実施するが、状況に応じて九州内近隣県の自死遺族支援団体ならびに九州外への協力依頼も並行して進めていく予定である。公衆衛生看護学分野今年度は調査の実施に至らなかった為、主に検討会にかかる研究協力者への謝金や旅費、調査に必要な物品の準備等の支出のみとなった。次年度は実際の調査が開始される為、旅費や人件費、会場借用料などの支出が見込まれる。特に県外活動における旅費に関しては、効率的かつ計画的な実施が必要であると考えている。
障害者の地域居住実現に向けた地域類型別グループホーム確保過程に関する実証的研究

本研究の目的は、障害者の地域居住を実現するための問題点を明らかにし、それを解決するための課題と方策について検討することである。事業者は共同住居を確保する際、経済的負担により適切な住居の確保に困難を抱えることが多い。また、地域特性を把握した上で住宅確保に取り組むのではなく、障害福祉サービス事業等の継続的な展開と地域への働きかけによって、住宅確保を進めてきたことが明らかとなった。地域との関係構築が、グループホーム開設において重要である示唆を得た。2010年度に実施した研究活動は、(1)大阪府におけるグループホーム・ケアホーム(以下、GH)の現状と市町村別の分布状況、(2)GH運営事象者や精神障害者の現状を把握するための聴き取り及び現地訪問・資料収集、(3)GH開設過程におけるアンケート調査である。大阪府におけるGHの現状を把握するために、WAMNETデータを利用し、市区町村別の分布状況とその特徴を分析し、「障害者共同生活住居の現状と地域居住の課題」として発表した。必ずしも入所施設や精神科入院病床のある地域のみに、GHの開設が顕著に多いわけでないことが分かり、通所の事業所や障害者以外を対象とする入所施設の設置との関係を検討するという課題が明らかとなった。そこで、入所施設や通所の事業所数に対して、GH数が多い能勢町の現地調査を行ったところ、同町には救護施設があり、そこを母体としてGHの展開を行っていることが判明した。また、事業担当者から住居の確保方法や地域住民を対象に説明会を開くなどの取り組みを聴き取り、調査項目を検討する際に有用な意見を得ることができた。調査票の設計は、(1)と(2)の研究成果を反映させ、法人別設問、事業所別設問を設定した。この調査は郵送調査方法で行い、321票を配布し、123票の回収を得た。回収率は約38%である。単純集計を行ったところ、9割程度の事業者が、住居を決めるまでに何らかの困難があったと回答など、障害者の地域生活移行は課題が残されていることがわかった。以上のように、各研究を進める中で、次の研究活動の課題が明らかとなり、当初の実施計画は適切であったことが確認できた。平成23年度は、平成22年度に実施した大阪府内におけるグループホーム開設過程の調査結果の分析、グループホーム等開設過程における困難を把握するための聴き取り調査、開設地域の特性把握のための現地訪問、住宅政策等の動向を把握するための関連資料収集を実施する計画を立てていた。聴き取り調査、および現地訪問では、地域居住に取り組んでいる先進地域を訪問した。障害者の地域における住まいの確保という視点からコンフリクト研究に関する資料を収集した。上記の研究活動から、グループホーム等を開設する際、利用する住居を準備するに当たり事業者の多くは、それを容易に確保できていない状況が明らかとなった。民間の借家を利用することが多いが、条件の提示などコンフリクトを経験しており、行政や地域住民との協同という視点が課題であると理解した。先進地域での聴き取り、訪問調査では、組織としてどのように地域移行、地域居住に取り組むのかという価値の重要性を認識した。それらは、行政や地域における関連組織間との粘り強い交渉の取組のうえに成り立っていた。また、障害福祉計画との関連で、行政との協力関係もグループホーム等の展開には重要であることがわかった。コンフリクトに関する先行研究の分析では、障害者の権利という視点が乏しいことが確認でき、居住の権利を改めて提起する意義を認識した。研究成果の報告では、平成22年度に行ったグループホーム等開設過程の調査結果を日本社会福祉学会にて自由研究発表を行い、また、調査報告として大学学部紀要に発表した。また、先行研究の検討を行い大学紀要に発表した。平成24年度は、グループホーム等開設過程に関する文献、ノーマライゼーションに関する文献等を収集し、整理・分析を行った。また、グループホーム等関係者の学習会等に参加し、情報収集と意見交換を行った。その他、研究会、学会への参加と報告、意見交換に加え、先進地域への訪問、聴き取り、資料収集を行った。上記の研究活動から、共同住居の確保問題を大別すると、経済的問題、地域等の無理解、制度上の不備、障害福祉計画による影響、住宅政策の不備に区分することができた。また、住宅確保に関しては、経験の蓄積があり、確保のルート(大家や不動産業者等)構築が進みつつある状況を確認することができた。そのため、コンフリクトを回避する仕組みの見通しを持っていることが推測できた。しかし、事業の推進役となる担い手、事業を展開するためや活動場所などの拠点が必要であるとの示唆を得た。また、共同住居を確保する地域については、経済的理由とグループホーム等としての運営の条件によって限定される。同時に、事業者による障害者の地域居住のとらえ方によって、地域の選択が行われていると示唆を受けた。研究成果の報告では、日本社会福祉学会において文献研究の報告として住宅確保問題の類型化を自由研究(口頭)発表にて行い、また、それを大学学部紀要に発表した。

その他、居住の権利の視点に関して、改めてノーマライゼーション理念の整理を行い、大学紀要に発表した。平成23年3月に発生した地震により、当初予定していた現地訪問等を上半期に計画し実施することが困難となった。しかし、移動を伴わない調査結果の分析や先行研究の分析を行い、視点の確認を行うことができた。また、下半期に実施した現地訪問において、それらの知見をよりどころに聴き取りを行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の最終年度に当たるため、研究計画を実施できるよう余裕を持って実施していく。現地訪問の予定を組むことが難しかったため、これまで培った関係者のネットワークを活用し、訪問計画を立て、地域類型に資する資料収集を効率的に実施する。また、訪問以外にも研究会等に出席し、関係者からの聴き取りの機会としても活用する。