hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護学研究におけるバイオエンジニアリング・ナーシングの構想と展開

分子生物学や工学的手法を導入した異分野融合型看護研究手法としてバイオエンジニアリング・ナーシングという概念を提唱する。その確立のため、本研究では(1)モデル研究の実施、および(2)人材の育成を目的とする。(1)モデル研究:慢性創傷を対象として1創傷アセスメント技術の開発、2予防技術・機器の開発、3治癒促進技術の開発をそれぞれ工学的および分子生物学的側面より取り組んだ。本研究課題は、分子・遺伝子レベルの研究手法を看護学研究の領域に応用し、研究成果を技術・製品の開発など看護工学的方法論に沿って臨床現場に還元することを主眼とした"バイオエンジニアリング・ナーシング"という新規概念を提唱することを目的に、(1)滲出液RT-PCRによる感染創傷の同定、(2)慢性創傷の創内部位による治癒傾向の差異の検討、(3)終痛関連マーカーの探索、を行った。これらを実施するため、分子生物学的解析のための基本的設備を充実させ、看護学研究者、基礎生物学研究者、工学研究者を含む研究チームを編成し実験フィールドの整備並びに臨床フィールドを確立した。(1)の研究課題では、当研究室が確立した動物モデルを用いて感染バイオマーカーを探索し、臨床褥瘡から得られたサンプルを対象に解析する技術基盤を整備した。(2)の研究課題では、創傷表面に分布している蛋白質を吸着させ、可視化する技術を動物実験によって開発し、褥瘡の予後予測を正確に行うための技術基盤を確立した。臨床サンプルを用いてマーカー蛋白質の局在解析を行うことにより、褥瘡の予後予測を行うことができる可能性が示された。(3)の研究課題では、痛みを客観的に評価する機器の使用により、痛みを定量化するための方策を検討し、より非侵襲、無拘束にそれらを評価できる代替指標の開発のための文献検討並びに予備検討を行った。この結果から、マットレスなどを用いて疼痛をアセスメントできるような機器のイメージ形成を行い、次年度の研究課題が明確になった。本研究課題は、分子・遺伝子レベルの研究手法を看護学研究の領域に応用し、研究成果を技術・製品の開発など看護工学的方法論に沿って臨床現場に還元することを主眼とした“バイオエンジニアリング・ナーシング"という新規概念を提唱することを目的としている。平成24年度は3つのバイオエンジニアリング・ナーシング研究のコンセプト研究として、1)創傷感染モデルにおける宿主遺伝子発現の動態を本研究課題にて確立した浸出液RT-PCR法にて明らかにし、臨床での感染マーカーの候補を同定した、2)ニトロセルロースメンブレンの直接的貼付による創傷表面の蛋白局在の解析手法を用いて、創傷治癒との関連を検討する臨床研究を行い、創傷組織中の蛋白発現とニトロセルロースメンブレン上で検出される蛋白の分布が酷似していることを明らかにし、本手法の基準関連妥当性を明らかにした、3)マットレス上に臥床する患者の苦痛を定量的に評価する一指標として、身体に加わるずれ力を計測し、ヘッドアップ時に生じる患者の苦痛とずれ力に有意な相関があることを見出し、新しいマットレス開発のコンセプトを提案した。また、これらの研究成果を臨床へ応用するための臨床フィールドの開拓にも着手し、附属病院内に臨床研究をスムーズに行うための機構を設置した。さらに、バイオエンジニアリング・ナーシングの研究手法を他の看護学研究者に広めるために、教科書の編集者会議を行い、コンテンツを決定するとともに出版社の選定および執筆依頼を行った。次年度に向けて、バイオエンジニアリング・ナーシングの研究手法の講習会を行うための広報を関連研究グループ並びに関連セミナーなどで行い、候補者を選定した。1.バイオエンジニアリング・ナーシングの指導・教育第1回看護理工学入門セミナーを開催し、延べ114名が受講した。また入門セミナー修了者を対象としたハンズオンセミナー(Biologyコース、Engineeringコース、Translational Researchコース)を開催し、延べ14名が参加した。ハンズオンセミナー修了者に対して、看護理工学的研究計画の策定を支援し、内4名が実施に至っている。また、バイオエンジニアリング・ナーシングに関する入門書的教科書を執筆した。本年度中に発行の予定であったが、出版社都合により来年度の発行となった。2.バイオエンジニアリング・ナーシングのモデルケースとなる研究の遂行慢性創傷の部位による治癒傾向の差異の検討:ウェスタンブロッティング等に一般に用いられるニトロセルロースメンブレンを創部に直接貼付して、滲出液タンパク質の分布を二次元的に評価する創面ブロッティング法を開発し、症例検討によりその妥当性を証明した。また、ペルオキシダーゼ活性をターゲットとした際に、部位による差異のみならず、その染色パターン(Dotパターン、Claudパターン、Planeパターン)も重要な情報であることが明らかとなり、画像処理技術による診断支援システムの開発にも取り組んだ。振動療法による創傷治癒促進:深部組織損傷褥瘡について潰瘍化を予防し治癒を促進する効果を動物実験にて、糖尿病性足潰瘍の治癒促進効果について臨床調査にて(インドネシアとの国際共同研究)証明した。高機能エアーマットレスの開発:背上げ時の不快感を軽減するシステム(素材、エアセル制御アルゴリズム)を開発した。1.バイオエンジニアリング・ナーシングの指導・教育体制の整備2.バイオエンジニアリング・ナーシングのモデルケースとなる研究の遂行●機械的刺激に対する細胞応答:

肉芽組織を模した3次元培養をモデルとし、一定以上の圧荷重を負荷した場合、細胞外基質への接着の変化に起因する細胞死(アノイキス)が誘導される一方で、抗アポトーシス反応が活性化することなどが明らかとなった。●創面ブロッティング法による褥瘡の2次元的評価:ペルオキシダーゼ活性をマーカーとして創面ブロッティング法による褥瘡の不均一な各部位の評価を行い、染色パターンの分類によって壊死組織の現象を予測できる可能性を示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。執筆した教科書の発行が出版社都合によりH26年度にずれ込み、その教科書を使用する予定であったハンズオンセミナーの一部がH25年度中に開催できなかった。しかし、H26年4月に開催することで挽回し、第2回看護理工学入門セミナーおよびハンズオンセミナーも予定通り開催する予定である。老年看護学、看護理工学モデルケースの研究はそれぞれ終了に近づいており、取りまとめおよび公表を目指す。第2回看護理工学入門セミナーおよびハンズオンを開催し、更なる人材育成に努める。更に第1回看護理工学入門セミナーおよびハンズオン修了者の看護理工学研究実施を支援する。交付申請書に記載した具体的な研究テーマを実行するための研究基盤の整備が順調に進み、実際の研究課題の遂行を計画通りに実施できていることから、概ね順調に進展していると判断する。交付申請書に記載した具体的な研究テーマを実行し、一部研究課題についてはすでに臨床データを取り始めている。基礎研究から臨床研究への橋渡しがすでに始まっており、本研究の目指すところである研究の円環的進行が計画通りに実施できていることから、概ね順調に進展していると判断する。本研究課題は、看護学における新しい研究フレームであるバイオエンジニアリング・ナーシングを提唱、確立することであり、そのための具体的な研究課題として、創傷感染マーカーの確立、創面蛋白質局在の解析、疼痛マーカーの確立、を挙げている。今年度は整備された研究基盤を最大限活用し、これらの課題を滞りなく遂行する。また、この研究概念を普及させるために、これらの研究を実行できる看護学研究者を育成することを目的に、研究のノウハウが記載された教科書の作成を計画しており、今後の研究推進を加速させることを計画している。本研究課題は、看護学における新しい研究フレームであるバイオエンジニアリング・ナーシングを提唱、確立することである。今後、上記研究課題については臨床研究を含め引き続き実行すると同時に、これらの研究課題をバイオエンジニアリング・ナーシング研究のモデルケースとして、新しい研究パラダイムを構築し、拡散させるべく諸学者にも理解しやすい教科書の執筆・出版およびそれに準拠した講習会の実施を行い、知識の普及に努める。
非正弦波磁場を利用した液体金属運動の非接触制御

高温液体金属を取り扱う多くのプロセスでは、スラグーメタル間の界面運動が生産性や製品品質に影響を及ぼすので、その制御はきわめて重要であり、もっぱら非接触操作が可能な電磁場が利用されている。しかしながら、電磁場を印加された状態でのメタルースラグ界面運動はその観察が困難である、等の理由により十分明らかにされているとは言い難い。そこで、電磁場を印加された液体金属とスラグを模擬した非導電性透明液体との界面運動を観察する方法を提案し、各種操作条件が運動に与える効果について解析、実験により調査した。ここでは、電磁場の周波数と容器形状とをパラメータとして実験データと整理した。いずれのようきにおいても、液深は生成する波動が深水波をなる深さとした。また、容器形状は、鋼のスラブ連続鋳造で用いられている矩形断面、縦横比1:5、ビレット連続鋳造あるいはブルーム連続鋳造で用いられている正方形断面、及び丸断面とした。得られた知見は以下の通りである。1.容器形状に依らず、シールディングパラメータが1より十分小さい低周波領域においては、液体金属の表面変動は印加磁場と同一周波数の振動が支配的となる。2.容器形状に依らず、シールディングパラメータが1より十分大きい高周波領域では、液体金属の表面変動は流動に起因するものが支配的となる。3.流動が最大となる無次元磁気圧の周波数は容器形状およびシールディングパラメータにより異なり、矩形および正方形断面容器の値の方が円筒容器の値より小さくなる。4.非対称の矩形容器の場合、流動が最大となる周波数は短辺方向の流動パターンと長辺方向の流動パターンがそれぞれ最大となる時の両周波数範囲内にある。高温液体金属を取り扱う多くのプロセスでは、スラグ-メタル間の界面運動が生産性や製品品質に影響を及ぼすので、その制御はきわめて重要であり、もっぱら非接触操作が可能な電磁場が利用されている。しかしながら、電磁場を印加された状態でのメタル-スラグ界面運動はその観察が困難である、等の理由により十分明らかにされているとは言い難い。そこで、ここでは電磁場を印加された液体金属とスラグを模擬した非導電性透明液体との界面運動を観察する方法を提案し、各種操作条件が運動に与える効果について解析、実験により調査した。ここで提案した界面観察方法は、円筒形容器に入れられた液体金属とその上に置かれた非導電性透明流体との界面に対して斜め上部からレーザスリット光を照射し、スクリーン上に映し出された界面からの反射光、すなわち界面形状を高速ビデオで録画する方法である。解析では、静磁場と正弦波磁場との重畳磁場である準正弦波磁場を円筒容器内に入れられた液体金属に印加したときの電磁力分布をマックスウェルの方程式により算出して、迂界面の運動特性に与える、磁場強度、周波数などの効果を明らかにした。実験では、円筒容器に入れられた液体ガリウムとシリコンオイルに準正弦波磁場を印加した場合の界面運動を、上述の方法により観察した。その結果、低周波の場合は周期的な波動が、高周波の場合は流動に起因する不規則運動が支配的であることを明らかにした。これは、理論解析と一致する。また、模擬スラグの粘性増大とともに界面運動は抑制されることも明らかにした。
現代におけるスポーツ・ナショナリズムの複数性：日本のラグビーを題材に

今年度は、現代のグローバル化する社会におけるラグビー・ナショナリズムの意義を総括すること目指した。今年度固有の課題としては、ナショナル代表チームの編成をめぐる規定の起源と、それから派生して投影/代表される「ナショナルなもの」が商品化・ブランド化される過程とその意義を検討した。とりわけ、ワールドラグビーという国際組織の世界戦略や、日本ラグビー協会役員、元日本代表選手・監督らの語りを分析し、ナショナル代表チームの規定やその表象・イメージは、現代のグローバル化する社会においてラグビー文化の「自治」を実現する方法としての国際競技会事情の活性化とラグビーのコアバリューの創出に関わる重要なテーマであることを明らかにした。この成果については、過年度の取り組みで得られた知見も含めて論文化し、それは日本スポーツ社会学会編『スポーツ社会学研究』に掲載された。また、今年度は研究成果の社会的還元の一環として、学術シンポジウム『グローバル化時代のラグビーと日本社会:ワールドカップ・ナショナリズム・多様性』を開催した。ここでは、これまでの研究成果を報告すると共に、元アジアラグビー連盟会長および日本ラグビー協会事務局、元日本代表監督、トンガ王国出身の元日本代表選手、ラグビージャーナリストらを招聘し、講演とパネルディスカッションを実施し、日本ラグビーの国際的位置や国際化戦略、海外出身選手の国際移動や定住、ナショナル代表選手の選考等に関わる情報を聴取・社会的還元することができた。とくに約100名の参加者が、2019ワールドカップの社会的意義を含め、今後のラグビー振興の方途に関する議論に積極的に参加していたことは、シンポジウムのねらいが、一方向的な研究成果の還元ではなく、市民との双方向性を重視し、スポーツ振興に関する公共的な議論の場の創出にあったことから評価できるものであった。今年度は、第1に戦後日本のスポーツ・ナショナリズム研究を検討し、本研究全体の位置づけと論点整理、特長について検討した。第2に、ラグビーをグローバルに統括する国際組織(World rugby)の議事録や連盟史、日本ラグビー協会の協会史や機関誌等を分析することにより、オリンピック種目などのスポーツとは異なり、国籍の取得を必須条件としないラグビー独特のナショナル代表資格規定の歴史を明らかにした。そこでは、(1)イギリスという国の成り立ちと関わる代表資格規定の「起源」と多様な基準およびその変化、(2)1980年代以降、ラグビーの世界的な普及に動き出した国際組織の戦略や施策において、ナショナル代表資格規定がラグビーと各国のナショナル・リンクを強固にし、文化的正統性を広く獲得・強化するために重要な役割を与えられていたことを明らかにした。第3に、日本ラグビー協会発行の機関誌や一般的なスポーツ雑誌の分析、関係者への聞き取り等を通じて、日本代表チームにこれまで所属したことがある海外出身者をリスト化し、彼らの経歴や移籍ルートといった個人史を明らかにした。今年度は、各種データベースなどを利用して戦後日本のナショナリズム、在日朝鮮学校、体育・スポーツに関する研究を整理・検討し、本研究全体の位置づけや方法論を確立すること、また朝鮮学校ラグビー部の全国高校ラグビー大会(予選も含め)出場過程に関する基礎資料・データの収集と分析を中心におこなう計画であった。後者のテーマについては、日本の学校教育制度における朝鮮学校の位置づけ、運動部活動の歴史等に関して文献研究を進める一方で、公益財団法人全国高等学校体育連盟ラグビー専門部(以下、高体連)や日本ラグビー協会等関係者へのヒアリングの準備を進めた。当初、今年度中にヒアリングを実施する計画であったが、それ以前に高体連や日本ラグビー協会の組織・各規定の関係性を整理する必要性が出てきたため、高体連や日本ラグビー協会および国際機関の選手・チームの資格規定に関する文献研究を重点的に行うことになった。但し、こうした研究は次年度の課題「ラグビー日本代表とナショナリズムの多様な節合」に大きく関わり、翌年に予定していた活動を前倒ししたかたちとなるため、研究全体としてはおおむね計画通りに進んでいる。今年度、「ラグビー日本代表とナショナリズムの多様な節合」というテーマの下で行った研究活動は以下の通りである。第1に、ワールドラグビーという国際競技連盟が単独で開催している国際的なラグビー競技大会である15人制・7人制ワールドカップと、同じく国際大会であるオリンピックのラグビー競技会で表象・体現されるナショナルな特性の同一性と差異性について究明した。そこでは、非国籍主義的で多様な基準から成るワールドカップの代表資格と、国籍主義を貫くオリンピックの代表資格では、ラグビーに「日本人」というネイション・イメージが投影されることは同じであっても、その具体的な意味合い(単一民族的、多民族的なイメージ、排他性、多様性など)が異なっていることが明らかとなった。第2に、オリンピック種目で7人制ラグビーが採用されるまでの歴史プロセスについて究明した。その主たる理由は、ラグビーがオリンピック種目になったのは2016年リオ五輪からであり、他のイギリス発祥スポーツに比べて圧倒的に遅いことから、この歴史に着目することはラグビーのオリンピック・ムーブメントへの参画をめぐるラグビー界内部の、またオリンピック委員会等とのヘゲモニー関係をひも解くことにつながるからである。ここでは、ラグビー界とオリンピックとの接近は1990年代にはじまり、この動きはラグビー界が国際的に普及に動き出した時期と重なりあうこと、さらに1995年にオリンピック・ムーブメントに加盟した背景には、アフリカやアメリカといった、いわゆるラグビー新興国からの圧力・要望があったことなどが明らかになった。第3に、ワールドカップやオリンピックで体現される「日本人」もしくはネイション・イメージが現代の日本社会において果たす政治的な機能について、スポーツを通じた開発という観点から検討した。今年度は、以下の3つに焦点づけて活動を実施する計画であった。

第1に、フィールドワークを通じて、現代の15人制・7人制の日本代表チームや「外国人」選手に関する資料(新聞・雑誌・ウェブ情報)を収集し、言説分析の手法を用いてラグビー日本代表がどのようなネイション・イメージを体現・表象しているかを明らかにすることであった。この点は、新聞や、『ラグビーマガジン』のような専門誌から経済誌のような他分野の雑誌、ラグビー協会関係者の書籍、SNSやウェブ上の記事やコメントなどを幅広く収集することができ、興味深い知見をえることができた。第2に、公文書(議事録等)などの文献史料を活用し、7人制ラグビーについて調査する中で、オリンピック・ムーブメントへの参画をめぐるラグビー界の動向について様々な側面が見えてきたことは新たな発見であった。3つ目は、前年度からの引き継ぎ事項である朝鮮高等学校ラグビー部が全国大会に出場するまでの闘争的な歴史過程を明らかにすることであった。この点は、当時の高体連や日本ラグビー協会の動向を調査してはいるものの、断片的・間接的・周辺の情報が依然として多く、十分な実証性を確保するためには今後も継続的に調査を実施していく必要性が確認された。最後に、今年度は海外調査を実施し、日本代表の「外国人」選手に関する言説を収集する計画であったが、現地でのコーディネートを依頼していた人物と研究者自身を取り巻く状況が大きく変わり、調査を実施することができなかった。今年度は、朝鮮高等学校ラグビー部が全国大会に出場するまでの闘争的な歴史過程と、日本ラグビーのナショナリズムの特質をより理解するために日本代表チームに在籍している/していた海外出身選手が体現するもしくは周囲から投影される「日本らしさ」を究明した。まず、朝鮮高校ラグビー部に関する研究としては、これまでの文献資料の調査を参考にしつつ、日本ラグビー協会等の関係者からのヒアリングを実施した。この点で、文献資料以外の情報を手にできたことは収穫であり、また他方で戦前の全国高等学校ラグビー大会に台湾・朝鮮等の外地のチームが出場し優秀な成績を残していたこと等が明らかとなり、戦前日本社会にとっての全国大会の象徴的意味について検討する素地を形成できた。次いで、日本代表チームを構成するメンバーの資質として語られる「日本人らしさ」を探るため、代表チームに選出経験のある海外出身者や関係者にヒアリングを実施した。そこでは、来日の経緯や日本社会の生活や周囲の人びとからの眼差し・評価、日本代表選手としてのアイデンティティ等について貴重な情報を得ることができた。
ロバスト制御理論による非伝統的金融政策の分析

最終年度である本年度は、これまでに行なってきたモデル不確実性の下での金融政策の分析と非伝統的金融政策の実証分析をさらに推し進め、その成果を博士論文および投稿論文としてまとめた。モデル不確実性の下での金融政策については、金融政策の波及メカニズムについて中央銀行が不確実性に直面している状況を考え、そのような不確実性の下で行われる最適金融政策を理論的に分析した。この研究の特徴は、中央銀行がモデルについて不確実性を抱えつつ、同時に名目短期金利が将来的に下限に到達する可能性をも明示的に考慮し政策を実行しなければならない、というより現実的な状況をモデル化しているところにある。分析の結果、モデル不確実性が存在するときに実行されるゼロ金利政策の長さがその不確実性の種類・大きさによって変化することが明らかになった。非伝統的金融政策の実証分析については、2013年4月に日本で導入された量的質的金融緩和(QQE)の導入による日本の経済主体の長期インフレ期待の変化を分析した。この研究では、日本で毎月行われている経済予測を集めた“ESPフォーキャスト調査"のパネルデータを使用し、長期の期待インフレ率の推定を行った。結果として、“ESPフォーキャスト調査"参加者の期待インフレ率はQQE導入前で0.4%程度であり、導入後には平均で1.2%程度に上昇したことが判明した。また、QQE導入以降はその期待インフレ率が1%付近にアンカーされており、導入直後には大きく上昇したものの近年また低下し始めていることも明らかになった。また、近年では期待フィリップス曲線の傾きが急になっており、期待GDP成長率の上昇がインフレ期待を押し上げる要因になっていることが明らかになった。これらの結果はJournal of the Japanese and International Economiesに既に公刊されている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は自身が行う金融政策の波及メカニズムについて不確実性に直面している中央銀行が取りうる最適な政策を明らかにするモデルを構築し、その帰結について理論的に明らかにした。具体的には中央銀行が経済モデルのパラメータの真の値を知りえない状況において、その不確実性に結果が大きく左右されないようなロバスト金融政策を理論モデルから導出し、その性質を分析した。ロバスト金融政策の導出方法についてはこれまでにベイジアンとミニマックスという2種類の方法が考えられており、先行研究ではどちらか片方のみを採用して分析を行う傾向があった。しかしながら今年度の研究ではそれら両方の手法を同一の動学的一般均衡モデルに採用し、共通のモデルの下でそれぞれの政策から得られる含意を比較することに重点を置いた。その結果として、それぞれの手法で導出されたロバスト金融政策は先行研究が扱ってきたような単純な構造の不確実性の下では顕著な違いを見せるものの、より複雑な不確実性の下では両者の違いが薄れていくことを明らかにした。それに加え、不確実性の下での最適金融政策のスタンスは、中央銀行にとって不確実なパラメータがモデルの中でどのような役割を果たしているかによって決定的に決まることを明らかにした。今年度はこれらの結果について日本経済学会秋季大会・DSGEワークショップ・若手経済学者のためのマクロ経済学コンファレンス・金融ジュニアワークショップなど複数の学会で報告した。研究計画では、1年目の課題として「パラメータ不確実性の下での最適金融政策の理論的整理」を挙げていた。今年度は実際にこの結果を研究成果として論文にまとめ、複数の学会で報告することができた。現在はそれらの学会報告で得られたアドバイスやコメントを元に論文を洗練させ、ジャーナル投稿への準備を行っている。したがって本年度の研究計画については期待通りに遂行されたと言える。本年度は前年度に引き続き、金融政策の波及メカニズムについて不確実性に直面している中央銀行が取りうる最適な政策を明らかにするモデルを構築し、その帰結について理論的に明らかにした。前年度の学会報告で得られたアドバイス・コメントを基に論文改訂作業を進めた。また、本年度の新たな取り組みとして、日本銀行が2013年に導入した量的・質的金融緩和政策の成果について実証分析を行った。具体的には、日本のエコノミストがGDPやインフレ率など主要マクロ経済指標の将来予測値を答えているサーベイデータに計量経済学的手法を応用することで、上記の政策が民間の経済主体のインフレ期待をどの程度押し上げることができていたのかを分析した。結果として、量的・質的金融緩和政策は経済主体が持つ長期のインフレ期待を上昇させるという当初想定されていた効果を確かに上げており、その値は1%ほど上昇していたことが明らかになった。その一方で、最も大きな政策効果が見られたQQE導入直後においても長期インフレ期待は目標値である2%に届いておらず、かつその効果が近年減衰し始めていることも確認された。現在はこれらの成果を論文にまとめ、ジャーナル投稿への準備を行っている。前年度までの研究は理論分析が中心で、かつ分析対象は伝統的金融政策のみに限定されていた。本年度は対象を量的・質的金融緩和政策を含む非伝統的金融政策にまで広げることができ、さらに分析手法としてデータを用いた実証分析を取り入れた。来年度は、前年度までの理論分析と本年度の実証分析で得られた知見を活用し、研究の最終目標である不確実性の下での非伝統的金融政策の理論分析を推し進める予定である。本年度は、課題である不確実性の下での金融政策について、前年度の学会報告で得られたアドバイス・コメントを基に論文改訂作業を進めた。

また、新たな取り組みとして前年度から分析対象をさらに広げ、非伝統的金融政策の導入による予想インフレ率引き上げの効果について実証分析を行った。現在はこれらの成果を論文にまとめ、ジャーナル投稿への準備を行っている。したがって本年度の研究計画については期待通りに遂行されたと言える。最終年度である本年度は、これまでに行なってきたモデル不確実性の下での金融政策の分析と非伝統的金融政策の実証分析をさらに推し進め、その成果を博士論文および投稿論文としてまとめた。モデル不確実性の下での金融政策については、金融政策の波及メカニズムについて中央銀行が不確実性に直面している状況を考え、そのような不確実性の下で行われる最適金融政策を理論的に分析した。この研究の特徴は、中央銀行がモデルについて不確実性を抱えつつ、同時に名目短期金利が将来的に下限に到達する可能性をも明示的に考慮し政策を実行しなければならない、というより現実的な状況をモデル化しているところにある。分析の結果、モデル不確実性が存在するときに実行されるゼロ金利政策の長さがその不確実性の種類・大きさによって変化することが明らかになった。非伝統的金融政策の実証分析については、2013年4月に日本で導入された量的質的金融緩和(QQE)の導入による日本の経済主体の長期インフレ期待の変化を分析した。この研究では、日本で毎月行われている経済予測を集めた“ESPフォーキャスト調査"のパネルデータを使用し、長期の期待インフレ率の推定を行った。結果として、“ESPフォーキャスト調査"参加者の期待インフレ率はQQE導入前で0.4%程度であり、導入後には平均で1.2%程度に上昇したことが判明した。また、QQE導入以降はその期待インフレ率が1%付近にアンカーされており、導入直後には大きく上昇したものの近年また低下し始めていることも明らかになった。また、近年では期待フィリップス曲線の傾きが急になっており、期待GDP成長率の上昇がインフレ期待を押し上げる要因になっていることが明らかになった。これらの結果はJournal of the Japanese and International Economiesに既に公刊されている。今年度はある程度の分析が終了した「パラメータ不確実性の下での最適金融政策の分析」について、昨年度の学会報告で得られたアドバイスやコメントを元に論文を洗練させ、査読付き学術誌への投稿を行う。同時に、これまで捨象してきた名目利子率のゼロ金利下限を明示的に取り入れつつ不確実性の下での金融政策を分析できるモデルの開発を進める。そのために非線形な動学的マクロモデルの解の導出・パラメータの推定手法の習得を進める。来年度は、前年度までの理論分析と本年度の実証分析で得られた成果を活用し、研究の最終目標である不確実性の下での非伝統的金融政策の理論分析を推し進める。
血液脳関門破綻の新しい分子機構の解明

中枢神経系疾患では血液脳関門(BBB)の破綻を伴うがその分子機構はよく分かっていない.本研究は,中枢神経系疾患動物モデルを作製し,グリア境界膜の破綻とBBB破綻との関連性,さらにその破綻によって発現変化をきたす分子について解析し,グリア境界膜のBBBに対する重要性およびその形成と維持の分子メカニズムを明らかにすることを目的とした.本研究の成果によってグリア境界膜の働きが血液脳関門に重要であると示唆され,外傷モデルにおける血液脳関門不全が生じるメカニズムの一つを見出した.1,中枢神経系疾患モデルの作製外傷モデルとして「マウス脳凍結損傷モデル」及び「マウス脊髄損傷モデル」を確立した.2,脊髄損傷モデルにおけるグリア境界膜の組織学的な解析損傷組織の経時的な変化を組織染色,免疫組織染色によって解析した.limitrinは損傷後に速やかに消失し,壊死組織周辺の組織修復に伴いグリア境界膜への局在が回復した.さらに他のグリア境界膜構成分子についても観察した.これらの結果から,損傷によってグリア境界膜は破綻し,その後,修復されると示唆された.またグリア境界膜の構成単位である基底膜構築も変化し,血液脳関門不全の兆候を伴うことが明らかとなった.3,limitrin遺伝子破壊マウスの作製と表現型解析上記研究の結果からグリア境界膜の機能に重要と示唆された分子の一つである,limitrinの遺伝子破壊マウスを作製し,表現型解析を行った.血液脳関門破壊のモデルマウスにおけるグリア境界膜の破壊とリミトリンの発現変化を調べるために免疫組織染色法によって解析を行った。グリア境界膜とはアネトロサイトの終足によって構築されており、脳実質内の血管をほぼ完全に覆っている。グリア境界膜の破壊については光学顕微鏡と電子顕微鏡を利用して観察を行っている。透過型電子顕微鏡によるグリア境界膜の可視化およびリミトリン特異抗体による免疫電顕法によりグリア境界膜の可視化を行った。その結果、血液脳関門の破壊におけるグリア境界膜の変化に応じてリミトリンの局在が変化していることが明らかとなった。グリア境界膜の破綻における分子レベルでの変化を追及するためにプロテオーム解析を行うが、そのためにはグリア境界膜を構築するアストロサイトの終足を採取することが必要である。技術的な困難さが生じたためにグリア境界膜の培養モデルの作成と平行して行うこととした。本培養モデルは、アストロサイトと脳血管内皮細胞の共培養法であり、プロテオーム解析において得られるであろう興味ある分子群の機能解析にも利用できると考えられる。本研究計画にあるように二次元電気泳動によるプロテオーム解析を行うが、二次元電気泳動のデータの質と再現性が重要であることからコントロール実験を行った。新型の二次元電気泳動装置を使用することによりデータの安定化を試みたところ、本研究計画の実行を行うに十分な実験条件を見出すことができた。中枢神経系疾患では血液脳関門(BBB)の破綻を伴うがその分子機構はよく分かっていない.本研究は,中枢神経系疾患動物モデルを作製し,グリア境界膜の破綻とBBB破綻との関連性,さらにその破綻によって発現変化をきたす分子について解析し,グリア境界膜のBBBに対する重要性およびその形成と維持の分子メカニズムを明らかにすることを目的とした.本研究の成果によってグリア境界膜の働きが血液脳関門に重要であると示唆され,外傷モデルにおける血液脳関門不全が生じるメカニズムの一つを見出した.1,中枢神経系疾患モデルの作製外傷モデルとして「マウス脳凍結損傷モデル」及び「マウス脊髄損傷モデル」を確立した.2,脊髄損傷モデルにおけるグリア境界膜の組織学的な解析損傷組織の経時的な変化を組織染色,免疫組織染色によって解析した.limitrinは損傷後に速やかに消失し,壊死組織周辺の組織修復に伴いグリア境界膜への局在が回復した.さらに他のグリア境界膜構成分子についても観察した.これらの結果から,損傷によってグリア境界膜は破綻し,その後,修復されると示唆された.またグリア境界膜の構成単位である基底膜構築も変化し,血液脳関門不全の兆候を伴うことが明らかとなった.3,limitrin遺伝子破壊マウスの作製と表現型解析上記研究の結果からグリア境界膜の機能に重要と示唆された分子の一つである,limitrinの遺伝子破壊マウスを作製し,表現型解析を行った.
神経細胞モデルのリアルタイム計算LSIに関する研究

連立微分方程式から成る神経細胞モデルを実時間で数値積分し、結果をアナログ出力するLSIを作成することを目的として、17年度から19年度まで取り組みを行った。設計の変更が容易なFPGAを用い、設計プログラムにはC言語を用いた手法を取り入れた。神経細胞として、2変数、および3変数の連立微分方程式で表現されるモデルを採用した。多くの神経細胞モデルを実装することを考慮して、演算のための構成素子数を少なく出来る固定小数点計算とした。発火特性としてそれぞれクラスI、クラスIIに分類される2種類の2変数神経細胞モデルを実装した。数値積分した結果をD/A変換して出力し、活動電位波形を観測できるようにした。作成した神経細胞モデルの直流電流バイアスを変えて、2種類の神経細胞モデルの発火特性の違いを確認した。固定小数点計算の精度の限界があるため、理論的な発火周波数を忠実に再現することは難しい。そこで、FPGA上の神経細胞モデルの発火特性を理論値に近づけるために、以下の改善を行った。1)固定小数点32ビットのうち、24ビットを小数部に、8ビットを整数部に使えるよう計算順序を考慮。2)可能な限り計算をテーブル化。特に、ナトリウムイオン電流の計算について、静止膜電位付近の小さな電流をできるだけ正確に再現するよう配慮して、アルゴリズムを作成した。これにより、周波数の低い発火も再現できた。加えて、連続した発火の後、発火を休止するバースト放電型の3変数神経細胞モデルも実装し、実時間で計算できることを確認した。2変数モデルの改善点は、バースト細胞モデルの計算においても重要で、浮動小数点計算の結果に近い発火特性を得るために必要であった。採用したFPGA回路はサイズが小さく、取り扱いも容易である。実時間で神経細胞モデルの応答が計算できるようになったことで、ダイナミッククランプ等の生理学実験への応用が期待できる。神経細胞モデルの振舞いは、連立の非線形微分方程式の解を数値積分することで求められる。本研究では、効率よく大規模な神経回路モデルをシミュレートするための神経回路モデル計算専用LSIの設計をすることが目的である。本年度は、まず単体の神経細胞モデルの一つであるヤリイカ巨大軸策のモデルであるHodgkin-Huxleyモデルの専用計算LSI設計を目標とした。まず、FPGA設計フローの習得するため、FPGAテストボードとソフトウェアを購入し、ハードウェア設計の専門家に相談したり、講習会を受講したりした。FPGA設計を行うに当たって、Hodgkin-Huxleyモデルの演算をFPGAに取り込み可能な形で演算機能を抽出し、アルゴリズムの設計を行った。神経回路モデルの計算は、通常浮動小数点演算を多く含むため、FPGAで設計した場合、回路規模が大きくなることが問題である。そこで、グループ化できる演算をまとめて演算回数を少なくし、テーブルを利用することで、浮動小数点演算を減らす工夫をした。ただし、テーブルを用いた計算で誤差が大きくなる可能性があるため、誤差を少なくするための検討をしている。さらに、可能な部分については、近似計算により演算を減らした。一方、ハードウェアが完成していないため、グラフィカルユーザーインターフェイスによるソフトウェアの開発は遅れている。18年度以降に、上記のアルゴリズムをハードウェアへ組み込み、動作の検証を行う予定である。また、本年度はメーカーの販売しているFPGAテストボードを使用して設計を行っているが、今後独自のFPGAボードの試作を行うことを計画している。神経細胞モデルの電気的活動を実時間でシミュレートするハードウェアの作成を目的として、17年度より本研究に取り組んでいる。目的を実現するために、17年度は主にFPGAの技術的習得とプログラムの設計を中心に行い、18年度から神経細胞モデルを実際にFPGAに実装する取り組みを行った。想定している神経細胞モデルは、連立微分方程式を数値積分し、結果をアナログ出力するハードウェアである。18年度よりプログラミングに、FPGA記述言語であるVHDLに加え、FPGA開発用C言語を併用するようにした。FPGA開発用C言語は高級言語であるため、異なるタイプのイオンチャネルを取り込む場合などの拡張性の容易さが期待できる。18年度は、ホジキンーハクスレイ型の神経細胞モデルの作成に先駆けて、より単純なFitzHugh-Nagumoモデルから取り組んだ。数値積分を処理する部分をC言語で作成し、VHDLに変換した。変換されたVHDL言語に対して、デジタル回路シミュレータModelSimを用いたシミュレーション等で動作を確認した。また、演算結果をアナログ信号で出力するためのD/A変換の制御用プログラムをVHDLにより作成し、シミュレーションとハードウェアでの動作を確認した。D/A変換用ICには、シリアル入力で、4チャネル出力に対応できるものを用意した。ホジキンーハクスレイ型神経細胞モデルについては、数値積分処理部をFPGA開発用C言語で作成した。作成したプログラムのシミュレーションを行い、周期的な活動電位が生成できることを確認した。数値積分部と出力部を統合した神経細胞モデル全体のハードウェア実装は、18年度中に完成しなかったので、19年度の取り組み目標とする。

数値積分した結果をD/A変換して出力し、活動電位波形を観測できるようにした。作成した神経細胞モデルの直流電流バイアスを変えて、2種類の神経細胞モデルの発火特性の違いを確認した。固定小数点計算の精度の限界があるため、理論的な発火周波数を忠実に再現することは難しい。そこで、FPGA上の神経細胞モデルの発火特性を理論値に近づけるために、以下の改善を行った。1)固定小数点32ビットのうち、24ビットを小数部に、8ビットを整数部に使えるよう計算順序を考慮。2)可能な限り計算をテーブル化。特に、ナトリウムイオン電流の計算について、静止膜電位付近の小さな電流をできるだけ正確に再現するよう配慮して、アルゴリズムを作成した。これにより、周波数の低い発火も再現できた。加えて、連続した発火の後、発火を休止するバースト放電型の3変数神経細胞モデルも実装し、実時間で計算できることを確認した。2変数モデルの改善点は、バースト細胞モデルの計算においても重要で、浮動小数点計算の結果に近い発火特性を得るために必要であった。採用したFPGA回路はサイズが小さく、取り扱いも容易である。実時間で神経細胞モデルの応答が計算できるようになったことで、ダイナミッククランプ等の生理学実験への応用が期待できる。
トカマク型核融合発電炉に向けた高精度なハロー電流発生予測モデルの構築

トカマク型核融合炉におけるディスラプション現象は装置に多大な負荷を与えるため、正確な予測・回避法の開発が必須となっている。本研究では、ハロー電流発生に関して、実験データ、シミュレーションを組み合わせた解析を行い、(1)ディスラプション時の電子温度の低い放電ではプラズマ全体の面積平均の電子温度で電流減衰が決まる。(2)電子温度が高い状態での電流減衰では電流減衰を決めている電子温度分布の時間変化はディスラプションが発生する直前のMHD不安定性に関係している。(3)プラズマの垂直位置移動にはプラズマが向かう方向にある導体構造物がプラズマを跳ね返す役割が非常に大きいことがわかった。大型トカマク装置JT-60Uにおけるハロー電流計測の実験解析を進展させた。ハロー電流の大きさはハロー領域の幅、電子温度によって決まる。1998年頃から2008年までに発生したディスラプション放電を解析したところ、2003年以降ではディスラプション時に速い垂直位置不安定性が発生しておらず、ハロー電流が観測されていないことが分かった。そこで、2000年頃のハロー電流計測実験を解析し、21放電でハロー電流が評価でき、且つ2放電についてはトムソン散乱計測によりハロー領域の電子温度分布が評価できた。ハロー電流の幅、ディスラプション発生前後の物理量評価のために、CCS-selene(日本原子力研究開発機構)を使用した。CCSをJT-60U用に改良し、ハロー電流発生時のプラズマ物理量の評価を行えるようにした。ハロー領域の幅の評価についてはseleneを用いて評価が行えるように改良を試みている。ハロー電流発生に関連するディスラプション時のプラズマ電流の減衰速度は先攻研究で、電流クエンチ初期では電子温度分布の時間変化がプラズマインダクタンスの時間変化を発生させ、それによりプラズマ電流が減衰することが分かっている。そこで、電流クエンチ初期以外のプラズマ電流の減衰機構について、ディスラプションシミュレーションコードDINAと実験データを組み合わせて解析を実施した。解析の結果、電流クエンチ初期以外ではプラズマ抵抗(プラズマ全体の電子温度)により電流減衰が決まっており、電子温度分布は影響しないことが分かった。さらに、ディスラプション発生前のMHD安定性解析により、電流クエンチ初期の電子温度分布はディスラプションを発生させるMHD不安定性の発生位置、大きさにより違いが生じている可能性があることが判明した。電流クエンチ時の電流減衰時間の高精度な決定モデルの構築を行うべく、引き続き調査を行う予定である。ハロー電流発生においてプラズマの垂直方向の動き(垂直位置不安定性)はハロー電流発生量を決める非常に重要なパラメータとなる。昨年度はJT-60Uにおけるハロー電流実験解析を行ったため、本年度はディスラプションシミュレーションコードDINAを用いたJT-60Uにおける垂直位置不安定性の特性の調査を進展させた。その結果、電子温度が低いほど電流減衰率が大きくなり、真空容器等に発生する渦電流が増大し、プラズマ平衡に大きく影響を与えるため垂直位置の動きが大きくなることがわかった。JT-60Uの場合、すべてのケースにおいて装置上方への垂直不安定性の発生となった。しかし、真空容器の抵抗値を変化させて計算したところ、真空容器の抵抗値が小さい(渦電流が多く発生できる状況)場合でもプラズマの垂直方向の動きが遅くなり、垂直位置不安定性と渦電流の関係性を調べるためには詳細な渦電流の発生分布解析が必要であることがわかった。また、電流クエンチ時の電流減衰率もハロー電流の発生量を決める上で非常に重要なパラメータとなる。昨年度の研究で、ディスラプションを発生させるMHD不安定性の発生位置、大きさにより電流減衰中の電子温度分布に違いが生じ、異なった電流減衰時間が発生している可能性を示唆した。本年度はDINAコードとMHD安定性計算コードMINERVAの連携計算を行い、電流減衰率とMHD不安定性の関係性についての調査を進展させた。ディスラプション発生前のMHD安定性計算をMINERVAにより計算したところ、プラズマ表面の安全係数は低い放電ほど電流密度分布のピークがよりプラズマ内部に発生し、MHD不安定性のモードのピークや広がりに違いがでることがわかった。高精度なハロー電流発生予測モデルの構築を行うべく、電子温度分布形成と今年度に得られた結果との関係性について調査を行う予定である。本年度はハロー領域の幅の評価に計算コードを使用する予定であったが、所属先が変更になり解析する環境が変わってしまったため、うまく進めることができなかった。そのため、本年度は来年度に実施予定であったDINAコードにおけるハロー電流計算モデルの検証を前倒しして進め、ハロー電流発生に大きく関与するDINAコードでの垂直不安定性に関する検討を行うことができた。また、昨年度より行なっているディスラプションを発生させているMHD不安定性と電流減衰率の関係性を調べるために、DINAコードとMHD安定性計算コードMINERVAを連携計算し、プラズマ表面の安全係数は低い放電ほど電流密度分布のピークがよりプラズマ内部に発生し、MHD不安定性のモードのピークや広がりに違いがでることがわかり、ディスラプション中の電子温度分布の形成機構の解明につながる結果を得られることができたため、概ね順調に進んでいると判断した。本研究はトカマク型核融合装置において様々な実験装置で使用されているディスラプションシミュレーションコードDINAコードに組み込まれたハロー電流予測モデルの検証、最適化を実施した。予測精度の高いハロー電流予測のためにはディスラプション時のプラズマ電流減衰、垂直位置移動現象、およびハロー領域発生の物理を理解し、モデル化する必要がある。

プラズマ電流減衰については、大型トカマク装置JT-60Uの実験データを用いて、電流減衰に大きく影響を与えるプラズマインダクタンスの時間変化がディスラプション中の電子温度分布の時間変化に大きく影響を受け、その電子温度分布はディスラプションを引き起こすMHD不安定性により決まる可能性があることを示した。実際に電子温度分布の時間変化をDINAコードに組み込み、精度よく電流減衰を予測できた。垂直位置移動現象では、JT-60U、および核融合実証炉DEMOにおいてDINAコードを用いた解析を実施した。JT-60Uでは実験データと良い一致を示し、モデルの妥当性を確認した。また、DEMOの計算では、ハロー電流発生に大きく寄与する垂直位置移動現象の予測にはダイバータ部の構造物が大きく影響し、精度の高い評価には正確な構造物モデルを組み込む必要があることがわかった。ハロー領域発生予測モデルについては、実験装置との比較が必要なため、JT_60Uの実験データの解析を実施したところ、かなり昔に実施された実験であったため、実験データが不十分であることが判明した。そこで、大型トカマク装置DIII-Dでの評価法を調査し、JT-60Uにその評価法の適応を実施した。研究期間内では評価法の適応のみとなってしまったため、今後は実験データを評価し、様々な条件下における実験データとDINAコードとのハロー領域発生の比較を実施し、DINAコードの予測精度の検証を実施する予定である。トカマク型核融合炉におけるディスラプション現象は装置に多大な負荷を与えるため、正確な予測・回避法の開発が必須となっている。本研究では、ハロー電流発生に関して、実験データ、シミュレーションを組み合わせた解析を行い、(1)ディスラプション時の電子温度の低い放電ではプラズマ全体の面積平均の電子温度で電流減衰が決まる。(2)電子温度が高い状態での電流減衰では電流減衰を決めている電子温度分布の時間変化はディスラプションが発生する直前のMHD不安定性に関係している。(3)プラズマの垂直位置移動にはプラズマが向かう方向にある導体構造物がプラズマを跳ね返す役割が非常に大きいことがわかった。高精度なハロー電流モデルの構築に必要であるJT-60Uでのディスラプション時のハロー電流値、ハロー領域のプラズマ抵抗に大きく影響を与えるハロー領域の電子温度分布を複数の放電で評価出来たため。また、ハロー電流発生に大きく影響を与えるプラズマ電流の減衰速度について解析が進展し、電流クエンチ初期以外ではプラズマ抵抗によりプラズマ電流が減衰していること、さらに、電流クエンチ初期のプラズマ電流の減衰に大きく関わる電子温度分布の時間変化はディスラプション発生前のMHD安定性解析により、ディスラプションを引き起こしているMHD不安定性の発生位置、大きさに影響を受けていることが判明したため。ハロー領域の幅の評価については、現状では評価できていないため、引き続き作業を行う必要がある。
ハイブリッド車等の静音性対策における空間音響と聴覚心理の適用

EV/HEVの接近報知音の評価方法を検討した。Bフォーマットマイク(Sound Field ST450)を4本用いた評価システムの構成を構築した。報知音の定位の評価方法を構築し、「EV/HEVの報知音を想定した漸増刺激音の定位の主観評価(応用音響)」電子情報通信学会技術研究報告等で発表した。たとえばトーン性の妨害音がノイズ性の目標音の定位を妨害する効果が,妨害音が目標音の臨界帯域内であるか否かにかかわらずほぼ7dB程度であること、など有益な知見が得られた。本年度は、当初計画より高性能な、ポータブルの録音装置と組み合わせて屋外で機動的に録音できるシステムを構築した。当初Bフォーマットマイク2本を購入予定だったが、し動作を確認した。当初計画より安価でかつ軽量で高性能な機種(Sound Field ST-450)が入手可能となり、機種を切り替えた。このメリットを生かし、マイクロホン数を倍にし、より広いエリアの空間音響信号を収録できるシステムに設計を変更した。合わせて報知音の定位の主観評価に関する予備実験も進めた。これらの成果は下記で発表済である。金子他「EV/HEVの報知音を想定した漸増刺激音の定位の主観評価(応用音響)」電子情報通信学会技術研究報告:信学技報またISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 11でも3D Audio標準化が活発化しているが、これについても情報収集を行った。現在3D Audioは次世代4k, 8k放送のオーディオとしても注目されており、試聴試験が大きな課題となっている。本研究の成果が活用できる可能性がある。昨年度、携帯型のマルチポイント空間音響収録装置を製作を開始したが、本年度はその動作試験を行い、正常に動作することを確認した。また空間音響的なサイン音の認知特性に関し多種の実験を実施した。また再生装置のスピーカー比較検討を行った。これらの成果は下記で発表した。竹内、金子、「漸増刺激法によるEV/HEVサイン音の音像定位評価に影響を与える誤差要因の検討」映像情報メディア学会冬季大会講演予稿集(2013), 2-10-1-"2-10-2", 2013-12-18本報告では、漸増刺激法により音像定位の評価を行い、その誤差にどのような要因があるかを細かく分析した結果を発表した。竹内、金子、「漸増刺激法によるEV/HEVサイン音の音像定位とスピーカの関係」信学技報113(340), 25-27, 2013-12-05本報告は、放射特性(指向性)の異なるスピーカ間で定位実験を行い、音源の波形やスペクトルだけでなく、スピーカの指向性が影響を持つか否かを実測により確認した結果を報告した。本報告では、従来から検討してきた音源定位の評価方法を、EV/HEV向けに適用する方法について検討し、その結果を報告した。初年度は、試験環境として波面合成(wave field synthesis),頭部伝達関数合成(HRTF sumthesys)、アンビソニック(ambisonic)などを比較検討し予定通りBフォーマットマイクによる収録を採用することとした。代表的Bフォーマットマイクであるsound field microhopheとより多くのチャンネルを持つ多極マイクロホンを比較検討し、Bフォーマットが適していると判断した。まずサウンドフィールドマイクロフォン(Sound Field ST-450) 2本を購入した。サウンドフィールドマイクロフォンは、計画段階ではMKV等を検討していたが、最近になって軽量で高性能なST-450が入手可能となり、機種を切り替えた。この変更により、屋外での収録が容易になる他予算内で購入できるマイクロホン数を増やし、より高精度な実験が可能になる予定である。再生装置については引き続き検討中であるが、IEEE ICASSP2012に聴講参加し、空間音響分野の最新の研究状況を確認し、多くの参考となる情報を入手した。またISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 11(2012/4/295/4ジュネーブ)でも3D Audio標準化動向に関し詳細な情報を得た。以上実験方法についての検討結果は、金子他「EVの実走行環境におけるサイン音の認知性評価方法の検討」音響学会2012年春季研究発表会(2Q33)、で発表し、他研究者からのフィードバックを得た。本研究は,静穏性の高いEV/HEVが歩行者に接近を気付かせるため接近報知音が求められていることから、接近報知音の空間音響的特性の評価と聴覚心理による最適な接近報知音の評価方法について研究を行った.接近報知音の評価のために空間音響録音再生方法と聴覚心理的な特性の評価方法を適用した.2011年度は、立体音響録音再生システムについて検討し,波面合成(wave field synthesis),頭部伝達関数合成(HRTF synthesis)、アンビソニック(Ambisonics)を比較検討し. Bフォーマットマイクによる録音を選択した.聴覚心理的実験方法の検討も開始した.

Bフォーマットマイクロホンを当初の2本から4本に増やすことで一度の録音で6通りの定位比較実験を行う実験手法を構築した.また評価実験の結果を金子他「EV/HEVの報知音を想定した漸増刺激音の定位の主観評価(応用音響)」電子情報通信学会技術研究報告:信学技報で報告した.2013年度は実験を継続し,竹内、金子、「漸増刺激法によるEV/HEVサイン音の音像定位評価に影響を与える誤差要因の検討」映像情報メディア学会冬季大会講演予稿集(2013), 2-10-1-"2-10-2"他数件の発表を行った.2014年度はこれまえの実験結果を整理し画像情報学会,音響学会への投稿を行った.本研究による第一の成果としてハイブリッド車等の接近報知音を空間音響的に再現しながら評価することが可能な評価方法を構築した.第二の成果として聴覚心理的評価方法で,定位に関する多くの有益な知見が得られた.マルチメディア・データベース予定より進んでいる部分と遅れている部分がある。サイン音のデザインについては本学芸術学部の学生の協力が得られた。実験装置についても当初より高性能なシステムを構築することができた。また今後の研究方法についての検討も進み、音響学会春の大会において発表を行った。定位の主観評価方法についても予定より進んでいる。分析方法についてはだいたい予定通りに進んでいる。実際の走行音収録と実際の分析、およびその結果報告については、録音システムの構築を先行した結果、多少遅れており、その結果成果発表もやや遅れている。以上、達成度において明暗まちまちであるが総合すればおおむね順調に進展している。予定より進んでいる部分と遅れている部分がある。サイン音のデザインについては本学芸術学部の学生の協力が得られ、多くの試作音が作成済である。その評価の準備を進めている。実際の走行音収録と実際の分析、およびその結果報告も進んでいる。録音システムの構築を先行した結果、多少遅れており、その結果成果発表もやや遅れている。以上、達成度において明暗まちまちであるが総合すればやや遅れている。本年度は主に対外発表を行う予定であり、数件の発表を行った。しかし、データ的やや不足している部分もあり、発表も十分とはいえないので、やや遅れているとした。サイン音のデザインについては進んでおり、芸術学部の学生が試作を行い、候補となるサイン音を数十種類作成済である。また、実験装置を工夫し、当初予定より多くのマイクロホンを使用することが可能となり、効率よく実験を進められる環境を整えつつある。ICASSP2012に聴講参加し、音響分野で多くの有益な発表があり、本研究に役立つ多くの情報を得ることができた。