hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘテロ接合型の光触媒用・半導体複合材料の創生

X線回折評価及び光吸収特性評価からこれら粉末上に鉄シリサイド結晶が合成されていることが確認された。電子顕微鏡観察からSiC表面に50-100nmの粒径からなる微細な鉄シリサイド結晶粒がSiC表面に分散して形成している様子が確認された。金層の導入によって気相成長させた鉄シリサイド結晶の成長機構が変化して分散粒子となること、さらに鉄シリサイド結晶内の欠陥密度が低減されることが明らかとなった。これらの半導体複合粒子をアルコール水溶液中で可視光、及び赤外光を照射することで光触媒効果による水分解反応からの水素発生が確認された。光触媒技術は、日本の研究が先進する分野であり水から水素、及び酸素を生製するクリーンエネルギー創出技術である。現状は希少金属の酸化物において太陽光のうち400nm以下の紫外領域(約4%)の波長帯域の活用に留まっている。一方、鉄シリサイド半導体(β-FeSi2)はその禁制帯幅は0.80eVと狭いこと、及び光吸収係数が1eVで1E5 /cmと大きいことから太陽光スペクトルの84%の波長帯域が活用できることが期待される。本報告ではβ-FeSi2とワイドギャップ半導体のSiCとが接合した半導体複合粒子を創生し可視光照射による水分解からの水素精製を報告する。作製方法に目処がついたので、粉末複合構造の作製から評価を系統的に行い、当初の予目的を達成する。鉄シリサイド半導体をナノ粒子させた複合構造検討の中で、鉄シリサイドのフォトルミネッセンス室温発光が予想外に確認された。この結果は、本研究課題である光触媒材料としての高品質結晶の確認だけに止まらず、鉄シリサイドの発光材料としての応用につながる結果である。そのため半導体・複合粒子での光触媒特性、及び室温フォトルミネッセンス発光特性に反映される結晶性を調査した一連の結果を学術講演会、論文にて報告する。機能性薄膜合成基板を用いた高結晶品質を有す鉄シリサイド半導体ナノ粒子の合成の検討と評価に多くの時間を費やし当初予定していた作製試料数が少なく、粉末試料作製の為の費用を全て使用しなかった。鉄シリサイド半導体をナノ粒子化させた複合構造検討の中で、鉄シリサイドのフォトルミネッセンス室温発光が予想外に確認された。一連の結果を本年度の上期に開催される国内、国際学会にて発表し、論文投稿する予定。これらの発表費用に充てる予定。
白金族元素存在度パターンによるマントルの物質進化過程の解明

白金族元素はマグマの形成・分化過程において固相の特徴を最も強く表す元素群である。本研究ではマントルの物質進化過程について親鉄元素の挙動から解明を試みたものである。本研究の主な成果を以下に示す。1、四重極型質量分析計を用いた陰イオン同位体測定精度の技術向上の研究。岩石標準試料JB-1及びJB-2の繰り返し測定の結果、Rbについて1%、Srについては0.5%以内の測定再現性を得た。陰イオンでは5ngのOsについて^<192>Osに対する同位体比を測定した結果、Re-Os年代測定に必要な^<186>Os、^<187>Osは各々±1.2%、±0.5%、^<188>Os、^<189>Os、^<190>Osでは±0.3%以上の精度で測定可能となった。また30ngのRe,10ngのIr,30ngのRuではすべての同位体比を±0.5%以内の誤差で測定可能となった。北海道天塩産のイリドスミンを直接白金フィラメントン上に載せ、IrとOsの同位体比を測定した。^<187>Os/^<186>Os比は1.022±0.025で、マントルに予想されるOsの同位体成長曲線からは約350Maのモデル年代が得られた。2、宇宙・地球化学における白金族元素の挙動の研究Allende隕石中のCAI多数を分析し、白金族元素をふくむ難揮発性元素の存在度がCAIの大きさと正の相関をもつこと、その相関はCAIの揮発性元素による汚染によることを明らかにした。またMurchison隕石中の非珪酸塩不透明鉱物粒子を分析し、鉱物組成と白金族元素を含む微量元素のの関係を明らかにした。3、マントル物質およびマントルに由来する物質の元素および同位体比に関する研究と白金族元素のそれとの比較検討をおこなったが、本研究の期間内において白金族元素を地球・惑星物質分化のトレーサとして導入する試みは完成しなかった。しかし、今後とも本研究で充実させた諸設備を生かし、研究を続ける予定である。1.同位体希釈質量分析に用いる表面電離型質量分析計(フィニガンマット、THQ型)を導入し(平成4年10月)その性能試験を行った。陽イオン源としてネオジムを用いると、その142/144、145/144、148/144、150/144比は、セクター型質量分析計による値と0.2%の誤差範囲内で一致した。この精度は目的とする同位体希釈分析には十分なものである。また、陰イオンモードでオスミウムの同位体を測定した。試薬によるテストではあるが、10^<-12>アンペアの出力が1時間にわたって持続することがわかった。陰イオン出力は実際の試料を測定する場合を考えると、やや不足である。これは、微量の酸素ガスをリークした雰囲気下でのイオン化により、その効率が大幅に改善できると予想される。2.岩石試料からの白金族元素抽出装置(試料融解抽出炉)を作成した。

約50グラムの試料を1100°Cで処理し、10^<-12>グラムオーダーの白金属元素を抽出できることがわかった。この量は分析に必要な量として十分なものである。さらに、回収率向上のための試験を継続している。3.同位体希釈分析用スパイク( ^<191>Ir, ^<101>Ru, ^<198>Pt, ^<188>Os, ^<108>Pd)を作成した。金属^<191>Irの溶解は極めて困難で、高圧酸分解容器をもちい、6カ月を要した。次年度に標準試薬の調製を行う。4.教室および年代測定資料センターに保管されている岩石試料から本研究に適する試料12個(カンラン岩、玄武岩、ハンレイ岩)を選別し、それぞれ300グラムを粉砕調製した。1.平成4年度に導入し、陽イオン源(Nd^+,Ba^+,Sr^+)用いて調整した質量分析計を陰イオンモードに変換、イリジウム、ルテニウム、パラジウム、オスミウム、レニウム、白金、金、銀の試薬溶液をもちい、さまざまにイオン化環境を変化させ、測定の最適条件設定を行った。それぞれ数ngの試料を白金フィラメントに乗せた場合、750800°CでRe,Os,Ir,Ruの4元素が酸化物イオンとして、またAuが単体のイオン(Au^-)として検出された。これらのイオンは、820840°Cになると10^<-12>10^<-13>アンペアのイオン電流で安定する。Re,Ir,Os,Ruはほとんどが各々ReO_4^-、OsO_3^-、IrO_2^-、RuO_3^-の形をとり、これらの1/1001/500程度のわずかなReO_3^-、OsO_4^-、IrO_3^-、RuO_4^-も検出された。2.陰イオンとして検出される元素のうち、Auを除く4元素について同位体比の測定を試みた。5ngのOsについて、^<192>Osに対する同位体比を測定した結果、Re-Os年代測定に必要な^<186>Os、^<187>Osは各々±1.2%、±0.5%、同位体存在度が10%をこえる^<188>Os,^<189>Os、^<190>Osでは±0.3%以上の精度で測定できるようになった。また、30ngのRe,10ngのIr,30ngのRuではすべての同位体比を±0.5%以内の誤差で測定できるようになった。これらの測定精度は、同位体希釈法による定量分布を行うのに十分で、数g数十gの岩石試料からこれらの元素を抽出することにより、その存在度を精度良く決定できることとなった。3.北海道天塩産のイリドスミンを直接白金フィラメント上に乗せ、IrとOsの同位体比を測定した。^<187>Os/^<186>Os比は1.022±0.025で、マントルに予想されるOsの同位体成長曲線からは約350Maのモデル年代が得られた。平成4年度に導入し、平成5年度にストロンチウムやネオジムなどの陽イオンおよび白金族元素の陰イオンビームにより測定条件を確立した質量分析計をもちい、天然試料(JB-2と同等の熔岩)の白金族同位体希釈分析を行った。濃縮同位体スパイクは^<191>Ir(96.2%),^<101>Ru(91.4%),^<198>Pt(44.4%),^<188>Os(86.7%),^<108>Pd(98.8%)を溶液化したものを用いた。50gの岩石に予想されるそれぞれ約2ng10ngの天然元素料に対して、約1ngのスパイク溶液を添加し、nickel-sulfideボタン法によるファイヤーアッセ-抽出・分離を行った。ボタンを濃塩酸に溶解後、その残渣を硝酸バリウムとともに白金フィラメント上に塗布し、測定を行った。イオン電流は10^<-13>Aが得られた。
カスタムアクセラレータを有する高性能計算ヘテロジニアスプラットフォーム

本研究プロジェクトでは,高性能・低消費電力な高性能演算"Green HPC (High Performance Computing)"の実現のため, CPU, GPU(グラフィック処理ユニット)そして"FPGAカスタムアクセラレータ"からなるヘテロジニアスな構成を想定し,それにユーザープログラムを自動マッピングするソフトウェア群の開発を目的である.本年度では,構築したGreen HPCプラットフォームの性能を以下の具体的なアプリケーションにより評価した.FDTDシミュレーションでは倍精度浮動小数点演算を使わなければならない場合が多く, 1つのデータを64ビットを使い表すためデータ量が大きくなりデータ転送はボトルネックになる.本研究では,高い演算精度が必要な電磁界の変動が激しい領域と低い演算精度でも十分な変動が少ない領域に分解した.それぞれの領域を順番に倍精度浮動小数点と32ビット固定小数点に分けて計算できる手法を提案した.提案の浮動小数点・固定小数点ハイブリッド演算手法をFPGAで実装した結果GPUと同等な性能をその10%以下の消費電力で達成可能であることを発表した.ビッグデータを扱うDNA塩基配列位置推定処理ゲノムを構成するDNA分子の塩基配列はA, T, C, Gの4種類の要素で構成されている.塩基配列の要素が30億以上の膨大な数であり,そのデータアクセスがボトルネックになるため,通常のCPUを接続したPCクラスターベースのスーパーコンピュータでの処理時間が数日1週間程度かかる.本研究では,ホスト側でデータを圧縮して転送を行い, FPGAの中でハードウェアによりワンステップで伸張できるような圧縮手法を提案した.圧縮データアクセスとFPGA上にカスタムデータパスを設計することにより, CPUのランダムアクセス速度の20倍から50倍程度のメモリアクセス速度を達成した.(抄録なし)本研究の属するプロジェクト全体では,高性能・低消費電力な高性能演算"Green HPC(High Performance Computing)"の実現のため,CPU,GPU(グラフィック処理ユニット)そして"FPGAカスタムアクセラレータ"からなるヘテロジニアスな構成を想定し,それにユーザープログラムを自動マッピングするソフトウェア群の開発を目的である.その目的を達成するために基本となる以下点を本年度の研究計画で着目した.2.CPUおよびアクセラレータ間のデータ転送ボトルネック解消についての検討メモリアクセスに応じで処理をコンテクストという小さい単に分割し,アクセラレーターにマッピングする手法を開発した.その手法により同じデータを転送する回数が大幅に削減され,データ転送ボトルネックを解消できた.提案手法の有用性を日立社が開発したRP1というヘテロジニアスプロセサーを使った実験により明らかにし,その評価を雑誌論文"Memory-Access-Driven Context Partitioning for Window-Based Image Processing on Heterogeneous Multicore Processors"で発表した.3.アクセラレータデータベース構築本研究の属するプロジェクト全体では,高性能・低消費電力な高性能演算"Green HPC(High Performance Computing)"の実現のため,CPU,GPU(グラフィック処理ユニット)そして"FPGAカスタムアクセラレータ"からなるヘテロジニアスな構成を想定し,それにユーザープログラムを自動マッピングするソフトウェア群の開発を目的である.その目的を達成するために以下点を本年度の研究計画で着目した.1.アプリケーションのタスクをCPUおよびGPUやFPGAアクセラレータに自動マッピング本プロジェクトの1年目で構築した高性能・低消費電力な高性能演算プラットフォーム上複数のタスクを持つアプリケーションを実行し、タスクの性質とアクセラレータテンプレート間の関係を調査した.自動マッピングに必要となるその調査結果を学会論文"FPGA Implementation of Heterogeneous Multicore Platform withSIMD/MIMD Custom Accelerators"において発表した.本研究プロジェクトでは,高性能・低消費電力な高性能演算"Green HPC (High Performance Computing)"の実現のため, CPU, GPU(グラフィック処理ユニット)そして"FPGAカスタムアクセラレータ"からなるヘテロジニアスな構成を想定し,それにユーザープログラムを自動マッピングするソフトウェア群の開発を目的である.本年度では,構築したGreen HPCプラットフォームの性能を以下の具体的なアプリケーションにより評価した.FDTDシミュレーションでは倍精度浮動小数点演算を使わなければならない場合が多く, 1つのデータを64ビットを使い表すためデータ量が大きくなりデータ転送はボトルネックになる.本研究では,高い演算精度が必要な電磁界の変動が激しい領域と低い演算精度でも十分な変動が少ない領域に分解した.それぞれの領域を順番に倍精度浮動小数点と32ビット固定小数点に分けて計算できる手法を提案した.提案の浮動小数点・固定小数点ハイブリッド演算手法をFPGAで実装した結果GPUと同等な性能をその10%以下の消費電力で達成可能であることを発表した.ビッグデータを扱うDNA塩基配列位置推定処理ゲノムを構成するDNA分子の塩基配列はA, T, C, Gの4種類の要素で構成されている.塩基配列の要素が30億以上の膨大な数であり,そのデータアクセスがボトルネックになるため,通常のCPUを接続したPCクラスターベースのスーパーコンピュータでの処理時間が数日1週間程度かかる.本研究では,ホスト側でデータを圧縮して転送を行い, FPGAの中でハードウェアによりワンステップで伸張できるような圧縮手法を提案した.圧縮データアクセスとFPGA上にカスタムデータパスを設計することにより, CPUのランダムアクセス速度の20倍から50倍程度のメモリアクセス速度を達成した.本年度に計画していたGreen HPCの基本的な環境の構築、転送ボトルネック解消およびアクセラレータデータベース構築についてはほぼ計画道に進んでいる.前年度に計画していた高性能・低消費電力な高性能演算プラットフォームへのアプリケーションマッピング及びデータ転送方式に関しては計画通り進んでいるといえる.更に,それらの技術に関しての成果が出ており論文で発表されている.今後は、CPU,GPUおよびFPGAカスタムアクセラレータにアプリケーションを自動マッピングできる高位設計間環境の開発に着目する.

そのためまず、HPC向きアプリケーションつまり、ゲノム解析、電磁界解析用シミュレーション、津波・地震関連のシミュレーションなどの高速化について研究する.それぞれアプリケーションで要求される演算種類、演算精度、データ容量、ビット幅、データアクセスパターンなどの点から分析し、それらの要求に適するアーキテクチャを検討する.また、アプリケーションに異なる処理を行うタスクが存在する場合は、タスク分割・アロケーション・スケジューリングなどについて研究する.今後は、高性能演算が必要となる大規模なアプリケーションをマッピングしその性能評価を行うことが重要である.具体的なアプリケーションとしては流体のシミュレーションとゲノムシーケンスのマッピングを考えている.これらのアプリケーションを提案のGreenHPCで実行しその性能を従来のCPUから構成されているスーパーコンピューターでの性能と比較し,処理速度,コストや消費電力などの観点から評価する予定である.また,タスクやアプリケーションごとにカスタムアクセラレータテンプレートを最適化する事が重要である.そのため,今まで調査してきていた,タスクの性質とアクセラレータテンプレートのパラメータの関係を定式化し,最適化問題に組み込む必要があり,それは今後の大きな課題である.(抄録なし)
口腔癌におけるＤＮ変異ｐ５３の個別化医療のバイオマーカーとしての有用性

本研究ではp53のコドン248に生じた変異R248Q、R248Wがヒト口腔扁平上皮癌細胞の悪性形質発現にどのような役割を果たしているのか検討した。野生型p53の機能を欠くSAS細胞にR248Q、R248W発現ベクターを発現させると、R248Qを発現させたSAS細胞のみに浸潤能、運動能、接着能が増強した。また、R248Q、R248Wを発現する口腔癌細胞株(HSC-4、Ca9-22)にp53の発現をsiRNAで抑制して同様の実験を行った。p53の発現抑制によりHSC4のみに浸潤能、運動能および接着能は低下した。以上よりR248Q変異p53はヒト口腔癌細胞において高い運動、浸潤能の獲得に働いた。酵母・大腸菌シャトルベクターpSS16にコーディング領域全長入った形で保存されているヒトTP53変異体R248Q、R248WおよびR273Hを哺乳動物細胞発現プラスミドベクターpIRES-AcGFP1に組み換え、これらの塩基配列が正しいことを確認した。R248QおよびR248W変異体発現ベクターは、TP53遺伝子を欠失しているヒト肺癌細胞株H1299にトランスフェクションし、GFP陽性細胞集団をFACSで選別・回収した。変異TP53遺伝子をノックダウンすることを目的にTP53mRNAを標的としたshort hairpin RNA(shRNA)発現ベクターを作製した。このベクターをCa9-22細胞にトランスフェクションし、TP53shRNA発現細胞をGFPを目標にFACSで選別・回収した(Ca9-22-shTP53)。Ca9-22-shTP53細胞から蛋白を抽出してWestern blot法でp53蛋白の発現を解析したところ、p53蛋白の発現阻害が確認されなかった。Ca9-22細胞では、shRNAがsiRNAにプロセッシングされる過程に障害がある可能性が考えられ、shRNAでなく直接siRNAで細胞内に導入する戦略の優位性が示唆された。TP53の変異はヒトの癌の約半数で認められ、その多くは野生型p53の機能を喪失・阻害するだけでなく、新たな機能を獲得(gain-of-function, GOF)している場合があることがわかってきている。本研究では、p53のいわゆるホットスポットのひとつであるコドン248に生じた変異R248QおよびR248Wがヒト口腔扁平上皮癌細胞の悪性形質発現にどのような役割を果たしているのか検討した。酵母を利用したヒトTP53の機能アッセイの結果から、口腔扁平上皮癌細胞株SAS、HSC-4およびCa9-22は、それぞれE336X、R248QおよびR248W変異をもつと同時にLOHを生じていることが明らかとなった。また、E336X変異は野生型p53としての機能を欠くことがレポーターアッセイなどによってわかった。このE336Xを発現するSAS細胞にR248QあるいはR248W発現ベクターを導入し、各変異p53発現細胞の増殖能,浸潤能,運動能および接着能を観察した。R248Qを発現させたSAS細胞は、R248W発現細胞と異なり、浸潤能,運動能および接着能が増強した。一方、いずれの変異p53を発現させても、SAS細胞の増殖能には変化がみられなかった。次に内在性にR248Qを発現しているHSC4細胞およびR248Wを発現しているCa9-22細胞の変異型p53の発現をsiRNAの導入によって抑制し、同様の実験を行った。その結果、p53の発現抑制によってHSC4細胞の浸潤能,運動能および接着能は低下するが、Ca9-22細胞のそれらは変化しないことがわかった。また、いずれの細胞も変異型p53の発現を抑制されても細胞増殖能には変化がみられなかった。以上の結果より、R248Q変異p53はヒト口腔癌細胞において高い運動・浸潤能のGOFに働くことが示された。優性阻害性変異TP53を強制的に発現させたH1299細胞株を樹立することができた。また、変異型TP53遺伝子の発現を阻害する方法論も試行錯誤の末、方向性が見えてきており、現在実施に取りかかる状況である。腫瘍細胞生物学的なアッセイについても障害なく遂行することができた。ただし、優性阻害性変位TP53発現細胞株については、研究期間が約半年と短かったこともあり、予定していた株数には到達することができなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。

前年度に引き続き、できるだけ多くの優性阻害性変異TP53強制発現株の樹立に努める。ただし、酵母・大腸菌シャトルベクターpSS16にクローニングしていた変異TP53遺伝子を哺乳動物細胞発現ベクターに組み換える方法だけでなく、すでに得られた野生型TP53発現ベクターを鋳型としたsite-directed mutagenesisを駆使して多種の優性阻害性変異TP53強制発現ベクターを作製する戦略もとりたい。平成24年度の結果から、優性阻害性変異TP53強制発現細胞の腫瘍生物学的性状の解析にあたっては、まず細胞増殖と細胞浸潤アッセイを行い、そこで変化が見られたものについて細胞運動・細胞接着アッセイを行う方が効率的と考えられたので、今後はその方策で進みたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。
抗カルジオリピン抗体陽性の脳梗塞における血栓形成に関する研究

抗カルジオリピン抗体は抗リン脂質抗体の1つで動脈・静脈血栓の原因として注目されている自己抗体である。抗カルジオリピン抗体陽性例での血栓発症の機序については諸説があるがいまだ不明である。我々は本抗体陽性患者血清が血管内皮細胞でのprotein Cの活性化にどのような影響を及ぼすかについて検討した。対象は本抗体陽性のSLE脳梗塞7例、本抗体陽性の非SLE脳梗塞3例、本抗体陰性の非SLE脳梗塞6例、脳梗塞を発症していない本抗体陽性と陰性のSLEそれぞれ14例と6例と正常コントロール6例で、それぞれの血清のIgG分画の精製をまず行った。次にヒト臍帯血管内皮細胞培養キットを用いて血管内皮細胞を培養し、confluent継代血管内皮細胞にそれぞれの患者血清から精製したIgG分画、protein C、thrombinを加えベリクロームプロテインの方法に従って合成基質を加え、protein C活性を測定した。protein C活性の測定は吸光度計を用いて行い、活性化の程度はIgG分画を加えた時と加えない時の吸光度の差を加えない時の吸光度で徐した値、すなわち吸光度の%変化率で表した。その結果、本抗体陽性のSLE脳梗塞患者では7例中5例でprotein Cの活性化が障害され、平均吸光度%変化率は-7.2%であった。本抗体陽性の非SLE脳梗塞患者では3例とも活性化が障害された。一方、本抗体陰性の非SLE脳梗塞、脳梗塞のない本抗体陽性と陰性のSLE患者では平均吸光度%変化率はそれぞれ+0.1%、-0.5%、+0.3%でprotein Cの活性化障害はみられなかった。正常コントロールでの平均吸光度%変化率は+0.6%であった。脳梗塞を発症した抗カルジオリピン抗体陽性例はすべてβ2-glycorotein I依存性であった。本検討ではIgG分画に含まれる抗カルジオリピン抗体は内皮細胞の表面でのthrombin、protein C、thrombomodulinの相互作用を障害し、protein Cの活性化障害は脳梗塞の発症に関与していると考えられる。現在までの検討ではIgG分画に含まれる抗カルジオリピン抗体は内皮細胞の表面でのthrombin、protein C、thrombomodulinの相互作用を障害し、protein Cの活性化障害は脳梗塞の発症に関与していると考えられる。

本抗体陽性の非SLE脳梗塞患者では3例とも活性化が障害された。一方、本抗体陰性の非SLE脳梗塞、脳梗塞のない本抗体陽性と陰性のSLE患者では平均吸光度%変化率はそれぞれ+0.1%、-0.5%、+0.3%でprotein Cの活性化障害はみられなかった。正常コントロールでの平均吸光度%変化率は+0.6%であった。脳梗塞を発症した抗カルジオリピン抗体陽性例はすべてβ2-glycorotein I依存性であった。本検討ではIgG分画に含まれる抗カルジオリピン抗体は内皮細胞の表面でのthrombin、protein C、thrombomodulinの相互作用を障害し、protein Cの活性化障害は脳梗塞の発症に関与していると考えられる。抗カルジオリピン抗体は抗リン脂質抗体の1つで動脈・静脈血栓の原因として注目されている自己抗体である。抗カルジオリピン抗体陽性例での血栓発症の機序について諸説があるがいまだ不明である。我々は本抗体陽性患者血清が血管内皮細胞でのprotein Cの活性化にどのような影響を及ぼすかについて検討した。対象は本抗体陽性のSLE脳梗塞7例、本抗体陽性の非SLE脳梗塞3例、本抗体陰性の非SLE脳梗塞6例、脳梗塞を発症していない本抗体陽性と陰性のSLEそれぞれ14例と6例と正常コントロール6例で、それぞれの血清のIgG分画の精製をまず行った。次にヒト臍帯血管内皮細胞培養キットを用いて血管内皮細胞を培養し、confluent継代血管内皮細胞にそれぞれの患者血清から精製したIgG分画、protein C、thrombinを加えベリクロームプロテインの方法に従って合成基質を加え、protein C活性を測定した。protein C活性の測定は吸光度計を用いて行い、活性化の程度はIgG分画を加えた時と加えない時の吸光度の差を加えない時の吸光度で徐した値、すなわち吸光度の%変化率で表した。その結果、本抗体陽性のSLE脳梗塞患者では7例中5例でprotein Cの活性化が障害され、平均吸光度%変化率は-7.2%であった。
ナノバブルを用いたリアルタイム分子導入法の開発と腫瘍血管新生抑制治療への応用

本研究は、EPR効果で固形腫瘍内の血管を流れ、漏出・滞留するナノバブルを超音波で破壊し、このとき発生するキャビテーション気泡の衝撃圧で血管壁周辺組織に治療性分子を導入し、「血管新生の抑制を目指す実時間超音波分子導入システムの開発」と「がん遺伝子治療」への応用を検証することを目的とする。本年度では脂質二重膜からで構成されたナノバブルに、ガスと液体を封入し、脂質二重膜には抗体を組み入れることが可能な、ナノサイズの音響性リポゾームを開発することに成功した。これにより、EPR効果で腫瘍新生血管から漏出・滞留するナノバブルを破壊することで封入された薬剤を局所的に血管壁近傍に導入することが可能な分子導入システムを開発した。またバブルの集積の輝度値で超音波を照射することが可能なトリガーシステムを開発し、当初予定していたスーパーコンピュータを介在させた分子デリバリーシステムが可能なった。バブルの移動軌跡は超音波画像として認識されるので、この移動軌跡を抽出することで二次元および三次元の血管構造を抽出することが可能になった。上記の血管壁への分子導入システムと血管構造抽出システムを併用することで、診断と治療が可能なリアルタイムな分子導入システムを構築することができた。超音波と微小気泡を使った分子導入法は、非侵襲的に標的組織に遺伝子などの高分子を導入することが可能で、免疫原性や細胞毒性はなく、がん、心臓疾患、炎症性疾患の治療への応用が期待される。本研究ではEPR効果(Enhanced Permeability and Retention Effect)で、固形腫瘍内の血管を流れ、漏出・滞留する、抗腫瘍分子内包ナノバブルを実時間で破壊して、抗腫瘍分子を血管組織に導入し、「新生血管の抑制を目指す分子導入システムの開発」と「がん治療への応用」を目的とする。本年度は、まず、安定的なバブルの作成と、マウス固形腫瘍内の血管を流れるバブルの超音波画像の取得、および、超音波場で振動するバブルの挙動と発生する衝撃圧との関係の理論的な解明をおこなった。1)作成したバブル粒度は、組成やその製造過程の条件によって変化し、平均直径は98-828nmの範囲にあることが実測された。2)固形腫瘍内を流れるこれらのバブルの挙動を小型動物用高周波超音波装置で解析し、バブルの輝度値は、粒度分布、バブル製造過程の条件の影響を受けることが示された。3)理論計算により、微小なナノ気泡を強制的に振動させるには高い超音波圧力が必要になることが示された。したがって、超音波作用圧とナノバブルの粒径を最適化することで、効果的な分子導入効率が得られることが明らかにされた。
ミスマッチ修復因子による制癌のための分子制御機構

発がんはゲノム不安定性を伴う疾患である。ゲノム不安定性は、クロモソーマル不安定性とマイクロサテライト不安定性の2種が存在するが、これらはミスマッチ修復能の有無で各々が選択的に誘導される。本研究では、ミスマッチ修復能を有する場合、DNA複製ストレスによる損傷のM期への持越しによってクロモソーマル不安定性が導入されること、老化に伴った両ゲノム不安定性リスクはH2AXの減少に伴っていること、が見出された。発がんにおいて、加齢は非常に強いリスク要因となる。しかしながら、発がんがゲノム不安定性に関連して発生する疾患であることを鑑みると、「ゲノムが不安定化するリスクが、どのように加齢に伴って上昇するか」という未解決の非常に重要な疑問がある。この点は、大きく2種類に大別されるゲノム不安定性(ミスマッチ修復因子欠損において認められるマイクロサテライト不安定性とミスマッチ修復因子存在下でも認められるクロモソーマル不安定性)の両方に共通する問題である。本研究課題の達成のため、まずゲノム不安定性が発生する要因を目指した。これまでに、ゲノム不安定性に対して、H2AXの発現レベルとそのDNA損傷修復に対する機能が鍵となっていることを見出した。実際、H2AXのノックダウンによっても細胞の老化が誘導されるが、自然な細胞老化の過程においてもH2AXが顕著に減少していることを発見した。この時、細胞内H2AX量の減少に伴ってDNA複製ストレスで生じた損傷に感受性となることが分かった。また、老化細胞の不死化過程で認められるゲノム不安定性は、DNA複製ストレスによって生じた損傷が、細胞周期チェックポイントを通り抜け、M期において染色体の分離異常を引き起し、スピンドルミッドゾーンの形成を阻害することが原因となることが分かった。一方、ミスマッチ修復因子による機能的側面の解析においては、細胞周期のS期に複製に伴って露出する損傷の場合には06メチルグアニン損傷以外にも、抗がん剤等でも一部使用されるFdUによるDNA損傷でも損傷応答チェックポイントの活性化に直接に関わっていることが見出された。この時、ミスマッチ修復因子は、損傷センサーとして機能している。本研究では、「細胞のがん化過程」を抑制制御する機構の解明を最終目標としている。この最終目標のため、当該年度には、1)老化に伴って蓄積したDNA損傷が誘導するゲノム不安定性に対する解析、2)老化に伴って蓄積したDNA損傷が誘導するDNA上の変異に対する解析、3)DNA損傷によって誘導された変異やゲノム不安定性に対する防御機能解析、を実施した。特に、ミスマッチ修復能の有無によってクロモソーマル不安定性が生じる場合と、マイクロサテライトに不安定性が生じる場合とに、差異が生じることから、それぞれが発生する過程のメカニズム、その時のミスマッチ修復因子の分子制御に注目して研究を実施した。その結果、ミスマッチ修復因子が存在する場合にはDNA複製ストレスに伴う損傷が修復されず、細胞周期を超えての持越し、テトラプロイド型を生じることを見出した(Ichijima et al.,2010)。また、老化細胞において「H2AXレベルが減少することが、DNA複製ストレスに伴う損傷が修復されないことの原因であること」を見出し(Yoshioka et al.,投稿中)、さらに、Arf/p53系などの決定的な制御系の破綻がゲノム不安定性導入に伴って生じること(Ichijima et al.,2010)、を見出した。ミスマッチ修復欠損の場合はクロモソーマル不安定性を伴って細胞の不死化が誘導されないことが見出されたが、その原因を明確にするためには、さらに解析が必要である。
アフリカ類人猿生息地における開発・研究・保全の並立による持続的発展モデルの構築

本研究は、アフリカ大型類人猿の生息地において、開発、研究、保全の並立による持続的発展モデルを構築することを目的に実施した。具体的には、ガボンのムカラバ・ドゥドゥ国立公園とコンゴ民主共和国のルオー学術保護区において、(1)地域住民の生活実態と社会関係、(2)研究・開発・保全に関わる諸アクターの役割や関係性、(3)研究活動が地域社会にあたえる影響をそれぞれ現地調査によって明らかにし、それにもとづいて、従来の「開発と保全の統合モデル」に「研究」を組み込んだモデルを考案した。本研究の目的は、アフリカ大型類人猿の生息地であるガボンのムカラバ・ドゥドゥ国立公園とコンゴ民主共和国(DRC)のルオー学術保護区のふたつの地域において、(1)研究活動が地域の開発と保全にあたえる影響を解明し、(2)類人猿の研究と保全にかかわる諸アクターの役割や関係性を分析することによって、従来の「開発と保全の統合モデル」に新たに「研究」を組みこんだ並立モデルを考案することである。本年度は、本事業により89月にDRCで現地調査をおこなった。また、相互補完的な他事業により、45月、121月、3月にそれぞれガボンで現地調査おこなった。これによって、研究活動と地域の開発や保全との関係についての一次資料を収集することができた。4月にガボンの首都で開かれた国際シンポジウム、5月にIUAES(国際人類学民族科学連合)で発表し、5月の日本アフリカ学会第51回学術大会ではフォーラムを主催した。学術論文として、ガボンの国立公園における保全と開発についての論考が『アフリカレポート』誌、ガボンの地域住民の生活と資源利用についての論考がTROPICS誌、DRCの地域開発における住民組織の役割についての論考がAfrican Study Monographs誌Supplementary Issueにそれぞれ掲載された。研究成果の社会還元として、5月に京都市動物園において写真展と講演、6月に早稲田大学において展示と講演をおこなった。また、12月には静岡市の生涯学習事業、1月には静岡県立大学主催の一般公開シンポジウムで、それぞれ講演した。全体として順調に計画が遂行され、すでに多数の成果を挙げることもできており、次年度にさらなる発展を図る準備が整っている。本研究の目的は、アフリカ大型類人猿の生息地であるガボンのムカラバ・ドゥドゥ国立公園とコンゴ民主共和国(DRC)のルオー学術保護区のふたつの地域において、(1)研究活動が地域の開発と保全にあたえる影響を解明し、(2)類人猿の研究と保全にかかわる諸アクターの役割や関係性を分析することによって、従来の「開発と保全の統合モデル」に新たらに「研究」を組みこんだ並立モデルを考案することである。事業の中間(2年目)となる本年度は、初年度におこなった現地調査で得られたデータの分析を進め、成果の一部をまとめた。5月の日本アフリカ学会第52回学術大会と12月に静岡市で開催された国際ワークショップで口頭発表したほか、静岡県立大学の「県民の日事業」や公開講座において、広く一般向けに成果を発信した。ガボンとDRCの地域社会の特徴を比較した論考が、『自然はだれのものかー住民参加型保全の逆説を乗り越える』(山越言ほか編、京都大学学術出版会)に、ガボンでの取り組みをまとめた論考が、『森をめぐるコンソナンスとディソナンスー熱帯森林帯地域社会の比較研究』(竹内潔ほか編、京都大学地域研究統合情報センター)に、それぞれ掲載された。また、ガボンの狩猟採集社会の変容をまとめた論文がSenri EthnologicalStudiesに掲載決定済である。全体として、当初の計画通りに順調に計画が遂行されており、着々と成果がまとめられているといえる。諸事情により当初の計画にあった現地調査は実施できなかったが、そのぶんすでに収集したデータの分析と成果のとりまとめを重点的におこなうことができた。その結果、分担執筆の著書2編と学術論文1編を完成させることができた。本研究の目的は、アフリカ大型類人猿の生息地であるガボンのムカラバ・ドゥドゥ国立公園と、コンゴ民主共和国(DRC)のルオー学術保護区のふたつの調査地において、(1)研究活動が地域の開発と保全にあたえる影響を解明し、(2)類人猿の研究と保全にかかわる諸アクターの役割や関係性を分析することによって、従来の「開発と保全の統合モデル」に新たに「研究」を組みこんだ並立モデルを考案することである。事業の最終年度(3面目)となる本年度は、これまでの成果をまとめて、5月の日本アフリカ学会第53回学術大会、3月に南アフリカで開催された国際ワークショップ「アフリカにおける参加型観光」で口頭発表した。7月9月にはコンゴ民主共和国とガボンで現地調査をおこなった。ガボンにおける現地調査では、当地の政情不安のために予定変更を余儀なくされたが、現地のカウンターパートなどを通じて補足的に情報を収集した。ガボンの狩猟採集社会の変容についてまとめた英語論文がSenri Ethnological Studies誌、アフリカ熱帯林の狩猟採集民の人道危機に関する英語論文がAfrican Study Monographs誌にそれぞれ掲載された。また、アフリカ熱帯林の狩猟採集民の歴史に関する小論が『狩猟採集民からみた地球環境史ー自然・隣人・文明との共生』(池谷和信編)に掲載された。全体をとおして当初の計画どおりに研究が進められ、3年間の計画もおおむね達成された。以上の成果全体をまとめた論文は、『アフリカ研究』に投稿予定である。

本研究は、アフリカ大型類人猿の生息地において、開発、研究、保全の並立による持続的発展モデルを構築することを目的に実施した。具体的には、ガボンのムカラバ・ドゥドゥ国立公園とコンゴ民主共和国のルオー学術保護区において、(1)地域住民の生活実態と社会関係、(2)研究・開発・保全に関わる諸アクターの役割や関係性、(3)研究活動が地域社会にあたえる影響をそれぞれ現地調査によって明らかにし、それにもとづいて、従来の「開発と保全の統合モデル」に「研究」を組み込んだモデルを考案した。相互補完的な他の事業と連携することで、計画していた以上の現地調査をおこなうことができ、一次資料が収集された。また計画していた1編のほかに2編の学術論文を刊行することができた。成果出版に関しては過去2年間で当初計画していたのを大きくうわまわる進捗があり、ひきつづき継続していく。最終年度となる平成28年度は、これまでの成果をふまえた現地調査を実施して、研究の目的である「開発・保全・研究の並立モデル」の考案を目指す。外部の阻害要因として、調査国の大統領選挙による政治的な混乱の可能性があるが、現地情報を注視して渡航時期や調査地などについて適切な対応を図る。人類学/アフリカ地域研究順調に計画が遂行されていることから、今後も計画に沿って研究を進める予定である。課題として、エボラ出血熱をはじめとする感染症の流行や大統領選挙による混乱など、外部の阻害要因が挙げられるが、つねに現地情報を収集した経緯を注視し、一方の調査地で問題が生じたらもう一方の調査地での活動を強化するなどして対応する。子の誕生により当初予定していた現地調査が実施できなくなったため平成28年度に予定している現地調査を拡充してガボンとコンゴ民主共和国の両国で調査をおこなうことに使用する。
日本で生活する外国人の保健医療福祉サービス利用に関わる文化変容尺度の開発

日本の都市部で生活する外国人、特にフィリピン人と韓国人の日常生活や保健医療福祉サービスの利用状況の実態を明らかにした。また、彼らの文化変容についても整理した。その結果、フィリピン人、韓国人それぞれを対象とした研究では、文化変容のレベルは「統合」、「分離」に分類された。また、これまでに実施した調査により得られた結果から、日本で生活する外国人の保健医療福祉サービス利用に関わる文化変容尺度案を作成した。尺度の項目は4つのカテゴリー(アイデンティティ、社会関係、言語的能力、文化的能力)と20のサブカテゴリーに分類された。2009年の外国人登録者数は約220万人であり、10年前と比較すると1.4倍増加している。日本に定住する外国人の増加に伴い、様々な場面で看護職が彼らに関わる機会が増えている。外国人の多くが保健医療福祉サービスを利用する際に直面する問題として、言語などの日本文化への適応や文化の受け入れなどがあげられる。文化への適応や受け入れについては、平野が在日フィリピン人労働者の受診行動について、受診行動を抑制する7つの要因を明らかにし、その一つとして、言語的な問題により自分の症状を説明しにくいことをあげている(平野、1998)。欧米諸国では、文化変容と身体的健康、精神的健康、ヘルスサービスのそれぞれとの関係についての研究がなされてきた(Talya,et.al,2003)。日本でも外国人の保健医療福祉サービスの利用を困難にする要因の一つとして、医療職が彼らの文化変容のレベルやプロセスの理解が十分でないことが考えられる。看護職が外国人のニーズを把握し看護を提供するためには、彼らの文化変容をアセスメントの一項目として捉えることが必要である。そこで、本研究は、日本で生活する外国人の保健医療福祉サービスの利用状況と文化変容の実態について明らかにするとともに、日本で生活する外国人の文化変容尺度を開発することを目的とした。平成22年度は、文化変容の概念を明らかにすること目的とし、国内外の先行研究の文献検討を行った。文献検討では、看護学、公衆衛生学、社会学、文化人類学、心理学分野の文献を検索して収集し、分析を行い、学会や研究会で発表した。また、国内外の先行研究から、移民のホスト国における文化変容のプロセスを把握するとともに、文化変容に関連した既存尺度の項目を検討した。本研究は、日本で生活する外国人の保健医療福祉サービスの利用状況と文化変容の実態について明らかにし、日本で生活する外国人の文化変容尺度を開発することを目的とする。外国人登録者数の増加に伴い、彼らの文化変容をアセスメントの一項目として捉え彼らのニーズを把握した看護の提供が求められている。平成23年度は、日本で生活する外国人を対象に実施したインタビュー調査をまとめた。まずフィリピン人を対象とした調査では、研究テーマを「Acculturation and eating habits : A case study of Filipinos living in an urban area of Japan」としてまとめた。本研究は日本の都市部で生活するフィリピン人の食習慣が文化変容によってどのように変化するのかを明らかにすることを目的とし、分析の結果、彼らは自身の伝統的食習慣を維持しながらも、日本の伝統的食習慣も取り入れていることが明らかとなった。次に韓国人を対象とした調査は、研究テーマを「The acculturation level and the use of health services among registered elderly Koreans living in an urban area of Japan」としてまとめた。本研究は、日本の都市部で生活する韓国人高齢者の文化変容レベルと彼らのヘルスサービスの利用について明らかにすることを目的とし、分析の結果、彼らはアイデンティティや習慣を維持しながらより大きな社会的ネットワークに参加して効果的にヘルスサービスを利用している「統合レベル」と、自身の文化的なものに価値を置きより大きな社会的ネットワークとの相互作用は避けながらヘルスサービスを必要に応じて利用している「分離レベル」の2種類の文化変容レベルに分類された。上記でまとめた調査結果の一部は、次年度開催予定の国際学会で発表予定である。本研究は、日本で生活する外国人の保健医療福祉サービスの利用状況と文化変容の実態について明らかにし、日本で生活する外国人の文化変容尺度を開発することを目的とした。今年度は、これまでの調査結果をもとに文化変容尺度の質問項目を生成することを研究計画としていた。平成24年度はエスノグラフィーの手法を用いたフィールドワークを実施し、日本で生活する外国人の文化変容レベルとプロセスについて分析を行った。具体的には、都市部で生活する韓国人のコミュニティや彼らが集まる施設等にて、彼らの文化変容のレベルやプロセスに関する定性的な情報や、保健医療福祉サービスの利用状況についての情報収集を行った。また、彼らを支援する関係者からも彼らの保健医療福祉サービスの利用状況についての情報収集を行った。上記の調査により得られた結果の一部については、研究テーマを「Acculturation level and usage of healthcare services amongregistered elderly Koreanwomenliving in anurban area in Japan」としてまとめた。

本研究は、日本の都市部で生活する65歳以上の韓国女性の文化変容レベルと彼らのヘルスケアサービスの利用について明らかにすることを目的とし、分析の結果、彼らは「統合レベル」「分離レベル」の2つの文化変容レベルに分類された。また、これまでに実施した調査により得られた結果から、日本で生活する外国人の文化変容のレベルやプロセスを構成する項目についての検討を行った。その結果、言語やアイデンティティ、出生場や生育場に加え、日本社会との関係性や自身の国や家族、コミュニティとの関係性、生活習慣について、日本で生活する外国人の文化変容のレベルやプロセスを構成する項目として検討することの必要性が示唆された。今年度は、日本で生活する外国人の保健医療福祉サービスの利用状況の実態把握と、類型化した文化変容のプロセスを明らかにし日本で生活する外国人の文化変容の予備尺度を開発することを目的としていた。現在までの達成度としては、インタビュー調査により、都市部で生活する韓国人、フィリピン人が生活するコミュニティや彼らが集まる施設等において彼らの文化変容のレベルやプロセスと保健医療福祉サービスの利用状況について情報収集を行なった。しかし、前年度に文献検討で選定した既存尺度の項目、フィールドワークにより得られた情報から選定した文化変容を構成する項目をもとに予備尺度を作成し、都市部における韓国人、フィリピン人が生活するコミュニティや彼らが集まる施設等において質問紙調査を実施するところまでには至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は今年度に引き続き、都市部で生活する外国人を対象にインタビュー調査を行い、その結果から逐語録を作成し、文化変容のプロセスについて分析する。また、前年度までに実施した文献検討により選定した既存尺度の項目、フィールドワーク(インタビュー、参加観察、地区踏査)により得られた情報から選定した外国人の文化変容のレベルやプロセスを構成する項目をもとに、尺度の質問項目を生成する。
エンドトキシン起因性眼内炎におけるLipid Aの役割

前年度の研究から、リピッドAにより惹起されるエンドトキシン起因性ぶどう膜炎(EIU)では、LPSで惹起されるEIUと比較検討すると、より多数の炎症細胞が前房内に見られることを見いだした。今年度はその機序についてCINC familyに焦点をあてて検討した。動物はルイスラット、7から9週齢の雄を用いた。ぶどう膜炎の起炎原として、Escherichia coliのLPSと合成リピッドAを用いた。LPSまたはリピッドAを注射後、経時的に血清および前房水を採取し、CINC family(CINC1,CINC2 αLpha,beta,CINC3)の量をELISAキットを用いて測定した。ボイデンチャンバーを用いて、それぞれの前房水が多核白血球に対し遊走能を持つか否かを検討した。またリピッドA注射ラットにCINC1を静脈内注射して、その前房内炎症に及ぼす影響を調べた。その結果、CINC familyは、前房中ではCINC1とCINC3が検出され、いづれのモデルでも24時間で最大となったが、その量はLPS注射ラットのほうが多かった。血清中においてもCINC1とCINC3が検出されたが、いづれのモデルでもその値は6時間で最大となり、その量はLPSラットのほうが約10倍高かった。前房水の白血球遊走能を調べると、LPS注射ラットの方が活性が高かった。リピッドA注射ラットにCINC1を静脈内投与すると前房内炎症細胞数が容量依存的に減少した。以上の結果から、LPSまたはピッドAの注射によりCINC familyが産生され、これが前房局所への細胞遊走に重要な役割を持つことが示唆された。また、LPS注射ラットではLPS注射により、全身的に過剰なCINC1が産生され、それが、前房内への細胞の遊走に抑制的に働いている可能性があると考えられた。エンドトキシン起因性ぶどう膜炎(Endotoxin induced uveitis:EIU)はグラム陰性細菌に存在するリポポリサッカライド(LPS)の全身投与により惹起される眼内炎症で、ヒトの急性前部ぶどう膜炎の実験モデルと考えられている。今回の研究ではLPSの部分構造であるLipid Aの眼内炎症における関与を調べ、LPSで惹起されるEIUと比較検討した。今回、Lipid Aをラットの足踵に注射することにより眼内炎症を惹起することができたので、その炎症の程度を前房水の蛋白濃度と炎症細胞数を定量することにより評価し、LPS注射により起こる眼内炎症と比較した。眼内炎症はLipid A注射後24から30時間で最大となり、96時間でほぼ消褪した。Lipid AはLPSの1/5の濃度でLPS注射と同様の炎症が惹起された。炎症は用量依存性に強くなったが、100μg/kgの量で炎症は最大となり、その時の前房水の蛋白濃度は12mg/ml、細胞数は25000個/mlであった。一方、LPS注射では、前房水の最大蛋白濃度は12mg/ml、最大細胞数は5000個/mlであった。すなわち、蛋白濃度はいずれの群でも12mg/mlで、同じであったが、Lipid A注射ではLPS注射に比べ前房水中に5倍の細胞数が観察された。

また、LPSで惹起される眼内炎症と比べて、炎症の性質に違いが見られたことは興味深いことと考えられ、その原因について、前房水中のサイトカイン、化学伝達物質を検討し、解明していく予定である。また、この結果はLipid Aの眼局所における炎症惹起性を調べる際の基礎的データになると考えられた。前年度の研究から、リピッドAにより惹起されるエンドトキシン起因性ぶどう膜炎(EIU)では、LPSで惹起されるEIUと比較検討すると、より多数の炎症細胞が前房内に見られることを見いだした。今年度はその機序についてCINC familyに焦点をあてて検討した。動物はルイスラット、7から9週齢の雄を用いた。ぶどう膜炎の起炎原として、Escherichia coliのLPSと合成リピッドAを用いた。LPSまたはリピッドAを注射後、経時的に血清および前房水を採取し、CINC family(CINC1,CINC2alpha,beta,CINC3)の量をELISAキットを用いて測定した。ボイデンチャンバーを用いて、それぞれの前房水が多核白血球に対し遊走能を持つか否かを検討した。またリピッドA注射ラットにCINC1を静脈内注射して、その前房内炎症に及ぼす影響を調べた。その結果、CINC familyは、前房中ではCINC1とCINC3が検出され、いづれのモデルでも24時間で最大となったが、その量はLPS注射ラットのほうが多かった。血清中においてもCINC1とCINC3が検出されたが、いづれのモデルでもその値は6時間で最大となり、その量はLPSラットのほうが約10倍高かった。前房水の白血球遊走能を調べると、LPS注射ラットの法が活性が高かった。リピッドA注射ラットにCINC1を静脈内投与すると前房内炎症細胞数が容量依存的に減少した。以上の結果から、LPSまたはリピッドAの注射によりCINC familyが産生され、これが前房局所への細胞遊走に重要な役割を持つことが示唆された。また、LPS注射ラットではLPS注射により、全身的に過剰なCINC1が産生され、それが、前房内への細胞の遊走に抑制的に働いている可能性があると考えられた。