hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
波浪・海浜流共存場における漂砂量と海浜変形算定法の改良

1.任意波形振動流装置に改良を加え、一方向流を重合できるようにした。この装置を用いて振動流・定常流共存下での移動床実験を行い、砂漣を含む底面形状を測定すると共に、その変化から漂砂量を算定した。(1)振動流のみの場合と同様に、2次元砂漣と3次元砂漣の発生条件が、シ-ルズ数と水粒子軌道径・粒径比の2つのパラメタ-で区分できることが分かった。(2)砂漣波長・軌道径比も上記の2つのパラメタ-の関数として表示できることを確認した。(3)底質の移動形態が、主に振動流の周期や定常流の強さおよび底質の粒径により変化し、7つのタイプに分類できることがわかった。(4)正味の漂砂量については、各移動タイプを考慮した流れのパワ-を定義することにより、漂砂量とこのパワ-がほぼ線形に関係することを見出した。2.不規則波浪下の移動床実験も継続し、規則波の下での実験デ-タとの比較により、波の不規則性が海浜変形の時間スケ-ルに及ぼす影響を調べると共に、漂砂量に関しては、不規則波の代表として有義波を用いることによって規則波との対応がつけられることを確認した。なお、サ-フビ-トに対する汀線近傍の地形応答特性についても調べたが、実験デ-タの解析の途中であり、明瞭な結論を得るには到っていない。3.海浜変形予測モデルのサブモデルである波浪・海浜流モデルについては、波・流れ干渉項の扱いを改良するとともに、不規則波の扱いについても近似手法を見出した。漂砂量算定式に関しても、砕波に伴う乱れの効果を定式化することができ、また戻り流れの影響う考慮するために上記の移動床実験の結果に基づいて、波・流れ共存下の漂砂量算定式を改良した。以上により海浜変形予測モデルの精度と実用性を向上することができた。1.任意波形振動流装置を用いて、現地スケールの種々の条件下で移動床実験を行い、砂漣を含む底面形状を測定すると共に、その変化から漂砂量を算定した。(1)2次元砂漣と3次元砂漣の発生条件が、シールズ数と水粒子軌道径・粒径比の2つのパラメターで区分できることがわかった。(2)砂漣波長・軌道径比も上記の2つのパラメターの関数として表示できること、砂漣の波形勾配はシールズ数の関数となることを確かめた。(3)漂砂量に対しては、岸沖方向の差としての正味の漂砂量がシールズ数の関数として表示できるが、3次元砂漣の場合は漂砂量が減少することを明らかにした。2.2次元水路に新たに不規則波造波装置を取りつけた後、移動床実験を行い、海浜断面形状の変化や漂砂移動形態の観測ならびに漂砂量の算定を行った。(1)規則波の場合に比し、海浜断面形状の変化は緩やかであるが、変形パターンは代表波として平均波を用いれば規則波の場合とほぼ整合することを見出した。(2)漂砂量に関しては、不規則波の代表として有義波を用いて算定されるシールズ数との間に、規則波の場合とほぼ一致する関数関係が得られることがわかった。3.現地海岸でのデータを収集整理中である。4.これ迄研究を進めてきた海浜変形予測モデルのサブモデルである波浪・海浜流計算モデルを改良すると共に、漂砂量算定式を再検討した。(1)まず波浪・海浜流モデルについては、従来無視されることの多かった波と流れの干渉に対して、比定単線勾配方程式に包含する形での定式化に成功した。(2)漂砂量算定式については、特に砕波帯内での評価精度を向上させるために、砕波に伴う乱れによる漂砂量の算定式を提案した。漂砂量算定式に関しても、砕波に伴う乱れの効果を定式化することができ、また戻り流れの影響

う考慮するために上記の移動床実験の結果に基づいて、波・流れ共存下の漂砂量算定式を改良した。以上により海浜変形予測モデルの精度と実用性を向上することができた。
プリオン病神経細胞障害におけるグリア細胞の役割解明

プリオン病の治療に効果があることが報告されているポリエン系抗生物質のamphotericin B(AmB)が,ミクログリアの機能にいかなる影響を及ぼすについては不明である。プリオンペプチド(106-126)(PrP)の刺激により培養ミクログリアのNO産生が誘導されるが,AmBの刺激によってもNO産生が誘導された。AmBとPrPの同時刺激の場合,AmBによるNO産生が増強された。このことはAmBとPrPには相互作用があり,それによりミクログリアの細胞機能が変化することを示唆している。AmBのプリオン病治療薬としての作用機序を解明するにはこの相互作用の詳細解明が重要である。正常プリオン蛋白の機能は確定していないが,SODの必須金属である銅の細胞内外輸送に関わるとされている。我々は細胞表面のSOD(EC-SOD)活性の測定法を確立した。培養アストロサイトのEC-SOD活性は,LPS濃度依存的に半減した(24時間後)。一方,細胞内SOD活性はLPS濃度依存的に上昇していた。SOD mRNA発現程度については,LPS刺激によりMn-SODは上昇し,Cu/Zn-SODとEC-SODはLPS濃度に関係なく一定であった。また,LPS刺激24時間後の培養上清中のSOD活性を測定したところ,LPS濃度依存的に上昇していた。これらの結果はEC-SODが細胞表面から遊離することを示唆している。アストロサイトは抗酸化物質の放出や取り込みだけではなく,EC-SODの局在を変化させることにより脳内活性酸素レベルを調節し,周囲のニューロンを保護する働きをしている可能性が考えられる。細胞活性化に伴うこれらの細胞機能変化は,中枢神経疾患の病態や活性酸素による情報伝達の調節に深く関わっている可能性が高い。中枢神経系に存在する数種のグリア細胞のうち,ミクログリアは脳マクロファージとも呼ばれ,障害を受けたニューロンを食作用により処理しているとされてきたが,最近ミクログリアが異常に活性化されることによって,逆にニューロンに障害を与えることがアルツハイマー病などの神経変性疾患の原因となっている可能性が注目されている。一方で,アルツハイマー病発症率と血中LDL濃度の正の相関やHDLとの負の相関が疫学的に知られていることなど,リポ蛋白とアルツハイマー病の関連も注目されている。プリオン蛋白質断片やβアミロイドはそれら分子種のアグリゲーションに伴って活性化程度が異なることが最近明らかにされつつあるので,血清中に存在するリポ蛋白にもその効果が期待される。そこで本研究では,ラット血清より分離したリポ蛋白成分が培養ミクログリアの細胞機能にいかなる作用を及ぼすかについて検討した。ラット血清のリポ蛋白成分の分離はSuperose6を担体とするゲルろ過クロマトグラフィーを用いて行った。溶出液のコレステロール含量と溶出位置から判断したVLDL,LDL,およびHDL分画を限外ろ過法で濃縮し実験に用いた。(1)βアミロイドの添加によって、ミクログリアの細胞数およびミトコンドリアの活性は上昇する。(2)lovastatinを添加すると,ミクログリアの細胞数は低下し,ミトコンドリア活性はさらに顕著に抑制された。(3)3種のリポ蛋白成分のうち,HDL分画では細胞数が有意に減少しており,他の成分には有意な変化はみられなかった。(4)HDL分画によってミクログリアのミトコンドリア活性は有意に低下した。LDL分画にはわずかながら増強作用があった。(5)HDL分画を添加したミクログリアは貪食能が低下していたが,他の分画では対照と有意な差はみられなかった。

以上の結果より、血清HDL成分によってミクログリアの細胞数の減少およびミトコンドリア活性の低下がみられ,貧食能も低下していたことから,HDLにミクログリアの細胞機能を制御する作用があることが示唆される。さらに,コレステロール合成阻害剤によって細胞数やミトコンドリア活性が低下していたことから,ミクログリアの細胞機能調節にコレステロール代謝が関与していることが示唆される。中枢神経系に存在するミクログリアは脳マクロファージとも呼ばれ,障害を受けたニューロンを食作用により処理しているとされてきたが,最近ミクログリアが異常に活性化されることによって,逆にニューロンに障害を与えることがアルツハイマー病などの神経変性疾患の原因となっている可能性が注目されている。一方で,アルツハイマー病発症率とアポEの種類や血中LDL,HDLとの相関が疫学的に知られており,リポ蛋白とアルツハイマー病の関連も注目されている。昨年度の検討で血清から調製したリポ蛋白HDLにミクログリアの貪食能を抑制する作用があり,逆にLDLにわずかながら増強作用が明らかとなった。その後LDLにはミクログリアを刺激しNO産生を惹起する作用があることが判明し,さらに硫酸銅で酸化処理したLDLにはより強い作用があることも見出した。またこれらの検討の過程で血清成分には高分子(HDL分画)でリポ蛋白ではない成分(脱コレステロール処理で活性が維持される)が含まれており,それがNO産生刺激することが明らかとなり,現在その成分の単離を目指して研究展開を試みている。プリオン断片(Pr106-126)のミクログリアへの作用は既に確認しているが,その凝集塊形成が必要なことが明らかとなり,細胞暴露前の処置方法についてさらなる検討を加えている。一方,強い細胞障害作用が想定されている活性酸素(O_2^-)を処理する酵素superoxide dismutase (SOD)に関しては,アストロサイト細胞外に現れる活性(EC-SOD=Cu,Zn酵素)に注目し,その測定系の開発を試みた。生細胞の外液に,最も感度が高いとされるO_2^-検出試薬WST1をO_2^-産生系(キサンチン/キサンチンオキシダーゼ)と共に加え,還元発色の阻害程度から評価する方法は,96ウェルに培養したアストロサイトでも充分に摘要可能であった。プリオン分子内にCu^+のキレート部位を持つことから,正常プリオンの生理機能がSOD活性調節である可能性が指摘されている。現在,アストロサイトのSOD活性がLPS刺激により減少するという興味深い結果を得つつある。今後アストロサイトが産生する正常プリオンとプリオン断片の相互作用を含めて研究展開する予定である。プリオン病の治療に効果があることが報告されているポリエン系抗生物質のamphotericin B(AmB)が,ミクログリアの機能にいかなる影響を及ぼすについては不明である。プリオンペプチド(106-126)(PrP)の刺激により培養ミクログリアのNO産生が誘導されるが,AmBの刺激によってもNO産生が誘導された。AmBとPrPの同時刺激の場合,AmBによるNO産生が増強された。このことはAmBとPrPには相互作用があり,それによりミクログリアの細胞機能が変化することを示唆している。AmBのプリオン病治療薬としての作用機序を解明するにはこの相互作用の詳細解明が重要である。
オセアニアにおける伝統政治と民主主義に関する人類学的研究

本研究では、トンガ王国、フィジー、ヴァヌアツ、ソロモン諸島の独立後の社会政治組織の変容に関する比較研究を行った。トンガでは民主化運動、フィジーではクーデターによる政治改革を試み、それぞれ選挙制度改革を行ったが、トンガの王政・貴族制は維持され、フィジーの政体にも新しい状況は生まれていない。ヴァヌアツとソロモン諸島は、中央と地方の権力の配分が大きな問題となっており、ヴァヌアツは地方の政治は伝統首長に、ソロモンでは連邦制による地方分権の方策を進めている。4国いずれも、民主政治を固有の政体に接合して国家運営を展開しているが、伝統体制の持続性が顕著である。2008年8月にトンガ国王・ツポウV世の戴冠式、同年12月にニュージーランドでトンガ人移住者の政治意識についての調査を行った結果、次のことが明らかになった。ポリネシアのトン王国では、1980年代から教員、企業家および海外移住者を中心に民主化運動が起きているが、立憲君主制を保障する憲法と王族・貴族・平民という身分階層制のために言論・出版の自由や普通選挙制などが規制されてきた。このような状况下、2005年の国家公務員の賃上げ要求のストライキは、国民に政府批判の言動をもたらし、国王と政府は「国家政治改革委員会」を設置するなど、憲法改正と議会制度の見直しに着手した。政治改革委員会は、2006年に議会の議席数の過半数を平民議員が占める改正案を国王に提出し、議会で議論を開始した。しかし、特権喪失を恐れる貴族議員らの反対が強く、その改革案は議会で承認されず、政府側の議会運営に不満を持つ若者らが首都の建物に放火する暴動がおきるなど民主化の動きは一時頓挫した。2006年に前国王が死去し、2008年8月に新国王の戴冠式が行われたが、新国王は2010年までにより民主的な政治改革を行うことを宣言した。そして新たに政治改革委員会を設置して、国王の権限や議会制度の見直しを推進することを約束した。当初、政治改革委員会への委員選出を拒んでいた貴族層も委員を送り、2008年10月から委員会は検討を行っている。平成21年度は、メラネシアのフランス海外領土であるニューカレドニアにおいて、先住民カナクの文化活性化活動や将来的な政治的地位に関する住民運動などについて調査を行った。数年後に独立か、現状の維持かをめぐる住民投票が予定されている。これまでも、1990年代、2004年と住民投票が計画されたが、いずれも延期されてきた。この背景には、人口22万人のうちフランス系などの白人入植者が社会経済的に主流を占め「植民地的状況」の持続を望むのに対し、人口の上では多数を占める先住民は「独立」による地位改善を求める組織的運動を展開してきたからである。先住民は、1980年代から政治的独立だけでなく、自らの文化・芸術的活動の高揚をとおしてアイデンティティの確立を強化する動きを強めている。1997年にはその運動のリーダーの名前にちなんだ「チバウ文化センター」を創設して文化活動の活性化を推進してきている。しかし、フランス植民地政府の先住民の生活水準向上政策により、先住民の中には政治的、文化的な自立よりは、現状の地位の維持を望む声が多くなっているという意見も聞かれる。先住民カナクは農村部に生活の基盤をおいており、近代的な住居や生活インフラを導入しつつあるが、政治的には首長制に基づく社会体制を維持している。本年度調査を実施する予定であったミクロネシアでの調査は実現できなかった。それに代わって、ミクロネシアで1929年から民族学的調査に従事した芸術家土方久功の日記の翻刻と出版を行った。独立後のオセアニア島嶼国における伝統政治と民主主義的な政治制度との軋轢と接合について明らかにすることが本研究の目的である。本年度は、ヴァヌアツ共和国とソロモン諸島において調査を行った。英仏共同統治領のヴァヌアツは、1980年に独立したが、分離独立運動が起きるなど、混乱した政治情勢が続いた。この背景には、西欧の文化や制度の導入を拒否する地域、部分的に受容する地域、そして積極的に受け入れる地域など、多民族・文化社会の実態が影響していた。しかし、留学経験のあるエリートたちが、キリスト教を国是として国家統一を目指し、国家運営を行っているが、一方において地方は伝統首長の権限において統治する体制を温存させている。英国植民地のソロモン諸島は1978年に独立したが、多民族社会で国家統一には多くの問題を抱えている。1980年代から木材輸出による国家財政の安定化を進めたが、木材産出地域(州)への経済的還元がないことから、中央集権体制への反発と批判が地方から沸き起こった。具体的には、連邦制への移行、あるいは分離独立を主張する州も出てきた。

2010年の総選挙では、連邦制を支持する議員が大勢を占めたが、議長の意見では、連邦制は政治家の考えでありこれから国民の合意を得るための活動が必要であり、連邦制への移行にはまだ時間がかかると述べている。両国は独立30年を経るが、西欧の国家モデルによる国家建設を進めたが、島、地域、首長らが持つ旧来の権限・権利が依然として強く、伝統的な力を考慮した民主的政治体制の確立につとめている。
地域リハビリテ-ション(CBR)の日本モデルの解明-その構造と実践思想-

地域(に根ざした)リハビリテ-ション(コミュニティ・ベイスド・リハビリテ-ション:CBR)は、従来の病院や施設での専門家による先進国のリハビリテ-ション実践に対し、社会資源も専門家も乏しく、人口の約9割が農業人口であるといった発展途上国のリハビリテ-ション・ニ-ズにとってのサ-ビス供給手段として登場して来た政策である。ところが1980年代は、先進工業国でも障害者の主体性の目覚めと権利意識に支えられて、脱施設化現象が進展し、施設ケアに代る地域自立が促されるなかで、住民参加型のリハビリテ-ション実践が志向されるようになった。日本におけるように福祉面の公的依存の強い国々では、たとえ経済面では先進国ではあっても、地域の福祉実践能力は強化されも又訓練もされもいないために、発展途上国並であるということが明らかになった。そこで地域開発という思想や働きかけは、先進工業国の大都市にも必要なのだということが課題とされるようになった。かような文脈の中での本研究は、わが国で地域に根ざして行われている社会リハビリテ-ションを調査して、類型化したものである。それらは、(1)地方自治体によるホ-ムヘルプ、(2)社会福祉協議会の行う在宅サ-ビス、(3)第3セクタ-方式による福祉公団方式の在宅福祉サ-ビス、(4)生活共同組合によるメンバ-間の相互扶助サ-ビス、(5)近隣組織による住民ボランティ活動、(6)理学療法士や医師の脱組織的な在宅福祉・リハビリテ-ション実践、などとしてモデル化することが出来た。わが国の在宅サ-ビスは普通、対象を老人と障害者と区別することなく、援助者の提供しやすいケアを提供するものとなっている。欧米先進国の事例も示すように、障害者への地域リハビリテ-ションの独自性は障害者の地域自立・統合とを目標として行われる個別介助システムや、自立生活能力を高める自立生活訓練、及び自助運動の実施にあると思われた。
GDNF遺伝子組み込みアデノウイルスを用いたパーキンソン病遺伝子治療の試み

昨年度の研究では、アデノウイルスベクターを用いてlacZ遺伝子をラット脳内に注入し、発現される蛋白の発現部位、経時変化を検討した。本年度は、黒質で十分なlacZ遺伝子の発現がみられた条件下で、GDNF遺伝子組み込みアデノウイルスベクターを投与し、6-OHDA毒性に対するドパミンニューロンの保護効果を検討した。また、変性抑制効果のメカニズムを調べ、神経細胞の変性、回復機序を検討する目的で、同じく神経栄養因子であるIGF-1の保護効果を検討した。実験1:ラットの一側黒質背側に、GDNFまたはLacZ遺伝子を組み込んだアデノウイルス(それぞれAdGDNF、AdLacZ)を注入した。一週間後、6-OHDA8μgを同側内側前脳束に注入した。1週間後、断頭し、黒質のチロシン水酸化酵素(TH)陽性細胞を検出、ドパミンニューロン障害へのGDNF保護作用を検討した。その結果、AdLacZ注入側ではTH陽性細胞数が健側の約10%であるのに比べ、AdGDNF注入側では約40%と、有意に多く残存していた。AdGDNFの注入側では6-OHDAによる黒質ドパミンニューロンの脱落が抑制されたと考えられた。一方、抗GDNF抗体を用い、AdGDNFによるGDNF発現を調べたところ、注入側黒質においてGDNFの発現が確認された。これらのことからAdGDNFの黒質近傍への注入により、黒質でGDNFが産成され、6-OHDAによる黒質ドパミンニューロンの脱落が抑制することが確認された。実験2:神経栄養因子導入による遺伝子治療の可能性を広げる目的で、IGF-Iの黒質ニューロン保護効果を同様のモデル動物を用い検討した。一側内側前脳束に6-OHDAを注入後、IGF-1を1日あたり1または10μgをミニポンプを用い14日間脳室内に注入した。この後アポモルフィンを投与して行動を観察したところ、IGF-1投与群では用量に比例して過敏行動が生じなくなっていた。黒質のTH陽性ニューロンは同様に脱落していた。本実験条件下ではIGF-1はドパミンニューロンの脱落を防げないが、神経終末での受容体感受性の変化を抑制したと考えられた。平成11年度はアデノウイルスベクターを用いて脳内で神経栄養因子を発現させる試みの予備的検討として、ラット脳内に大腸菌LacZ遺伝子を導入し、黒質における発現量および分布を経時的に検討した。方法であるが、8週齢のSD系雄性ラットの黒質緻密部、内側前脳束、線条体に大腸菌LacZ遺伝子を組み込んだアデノウイルスを注入した。注入量は黒質背側では4×10^7pfu/4μl、内側前脳束、線条体では10^8pfu/4μlである。黒質背側へのベクター注入後8時間、1、3、7、14、28日後、内側前脳束注入時は3日後、線条体注入時には1、3、7、14日後に断頭し、LacZ遺伝子の発現量、分布を観察した。その結果、黒質緻密部へのベクター注入時の黒質におけるLacZの発現は、注入8時間後にはみられず、1日後に認められるようになり、3日後ピーク、以後28日後まで同様に続いた。発現は細胞の核に多く、胞体でも発現していた。線条体や対側黒質での発現はみられなかった。線条体、内側前脳束注入時にはその周辺での発現が認められたが、いずれも黒質での発現はみられなかった。一側ドパミンニューロン破壊後にLacZ遺伝子を導入すると、黒質での発現は有意に減少した。以上の結果から、パーキンソン病根治治療を目的として黒質に遺伝子導入を試みる場合、導入部位としては黒質緻密部ないしこれに隣接する部位が適当であること、破壊が強い場合にはより多量の遺伝子を導入する必要があることが考えられた。

実験2:神経栄養因子導入による遺伝子治療の可能性を広げる目的で、IGF-Iの黒質ニューロン保護効果を同様のモデル動物を用い検討した。一側内側前脳束に6-OHDAを注入後、IGF-1を1日あたり1または10μgをミニポンプを用い14日間脳室内に注入した。この後アポモルフィンを投与して行動を観察したところ、IGF-1投与群では用量に比例して過敏行動が生じなくなっていた。黒質のTH陽性ニューロンは同様に脱落していた。本実験条件下ではIGF-1はドパミンニューロンの脱落を防げないが、神経終末での受容体感受性の変化を抑制したと考えられた。
プログラムの形式文法に基づく双方向化の研究

双方向変換は,様々な応用を持つため有用であるが,双方向変換を手で書くのは手間でバグが入りやすい.この問題に対するアプローチの一つが双方向化であり,通常の変換プログラムから双方向変換の導出を行う.本研究成果として,形式文法の知見を応用し新らたな双方向化の基盤技術を得た.本技術を利用することにより,多くのXML変換についてその出力が与えられたときに対応する全入力を多項式時間で求めることができるようになる.双方向変換は,様々な応用を持つため有用であるが,双方向変換を手で書くのは手間でバグが入りやすい.この問題に対するアプローチの一つが双方向化であり,通常の変換プログラムから双方向変換の導出を行う.本研究成果として,形式文法の知見を応用し新らたな双方向化の基盤技術を得た.本技術を利用することにより,多くのXML変換についてその出力が与えられたときに対応する全入力を多項式時間で求めることができるようになる.本研究の目的は,あるデータを別のデータへと変換する通常の変換から,変換後のデータに加えた変更を対応するように元のデータに書き戻しを行う逆方向の変換を,形式文法の知見を利用し導出すること(双方向化)である.本年度は,どのような双方向変換が必要とされているか見極めるために,最先端の国際会議への参加や最先端で活躍する研究者との議論を主に行った.また,現在投稿準備中ではあるが,以下の結果が得られている.1.マクロ木変換器は,XSLTなどのXML変換のモデルの一つである.マクロ木変換器の双方向化ができれば,XML文書の相互変換が可能となる.これにより,webアプリケーション間の相互運用性が高まることとが期待できる.しかし,一般には,双方向変換の特殊な場合である逆計算においても,マクロ木変換器の逆計算はコストが高いことが知られている.我々は,あるクラスのマクロ木変換器の逆計算が,多項式時間で行えることを示した.2.木変換プログラムが,与えられた入力仕様と出力仕様に対し,入力仕様を満たす入力に対しては,必ず出力仕様を満たすものを出力するかどうかを検証することを考える.これは,XML変換が正しいフォーマットの文書を出力するかどうかの検証に応用できる.この検証に対しては二つの手法が知られている.一つは,与えられた入力仕様に対し木変換プログラムどのような出力をするかを求めることに基づく前向きの手法であり,もう一つは木変換プログラムが与えられた出力仕様を満たす出力のはどういう入力に対してかを求めることに基づく逆向きの手法である.これまで,この二つの関係は明らかではなかったが,我々は二つの関係性を型システムを通じて明らかにした.本研究の目的は,あるデータを別のデータへと変換する通常の変換から,変換後のデータに加えた変更を対応するように元のデータに書き戻しを行う逆方向の変換を,形式文法の知見を利用し導出すること(双方向化)である.本年度は昨年度得た知見をまとめ発表した.本年度の主な成果は,累積変数やデータの複数回走査を持つあるクラスのプログラムに対する多項式時間逆計算手法を提案したことである.逆計算は,双方化の一種であり,プログラムとその出力が与えられたときにその出力に対応した入力を全て求める計算である.逆計算の応用としては,直列化器から非直列化器の作成,XML相互変換の実現,Undo/Redo機構の実装,効率的なテストケース生成など様々な例が知られている.本研究は,対象とするプログラムを適切に制限することで多項式時間の逆計算を実現した.これまでも対象を制限し効率的な逆計算を目指した研究はあったが,それらの扱えるプログラムはとても限定されたものであった.本手法が対象とするプログラムは,制限されてはいるものの,たとえば多くの線形サイズ増大なXSLTを表現可能である.本研究の面白さの一つは,これまで取り扱いが難しいとされ,アドホックに扱われてきた累積的計算や複数回走査を持つプログラムを,適切な制限により,系統的に扱っている点である.提案逆計算手法は,大雑把にはCYK構文解析の木への拡張になっている.また,特定プログラム言語で記述されたグラフ変換の効率化の研究も行った.この研究はプログラムの解析により不要な関数呼出・合成を消すことでプログラムの効率化を図る.この研究は,一見本研究の目的である「形式文法を利用した双方向化」に関連しないように思えるが,現在の形式文法を利用したアプローチは関数合成を含むプログラムの取り扱いを苦手としているため,形式文法を利用した双方向化の適用可能性を高める上で有用であることが期待できる.
金属シリサイドの弾性特性とその温度依存性

本研究では純Si,CoSi_2,WSi_2,VSi_2,MoSi_2,TiSi_2の弾性率の測定を行う予定であったが,時間的な制約からMoSi_2(Cll_b)およびTiSi_2(C54)の単結晶弾性定数の測定を4K1373Kの温度範囲で行った.これらの遷移金属シリサイドの弾性的性質に共通することは,ポアソン比が0.2以下と非常に小さいことであり,これは格子内部における結合の方向性が強いことを示唆している.一方,これら遷移金属シリサイドを構成する機何的な原子配列の類似性に着目し,全ての独立な弾性定数を,各種変形に対応した最近接原子間距離の変化と結合角の変化の2つのパラメータで表す試みを行った.その結果,Cll_b,C40,C54と異なった結晶構造をとる遷移金属シリサイドの弾性的性質が,その独立な弾性定数の個数(それぞれ6個,5個,9個)によらず,すべての結晶構造に共通な2つのパラメータで良く記述されることが明らかとなった.このことは,これらの物質の弾性異方性の違いがほとんど内部の原子配列の違い(原子層間のスタッキングの違い)に依っており,原子種の違いによる原子間結合の強さ,方向性の違いによる効果は極わずかなものであることを示している.またこの解析の結果,弾性率の温度変化は結合角に依存する部分の軟化が大きく,熱振動による原子位置のボケが大きく温度変化に寄与していることが明らかとなった.以上の結果は1997年4月に開催される「高温における金属間化合物に関する国際会議」で発表されるとともに投稿論文としてまとめられる予定である.本研究では純Si,CoSi_2,WSi_2,VSi_2,MoSi_2,TiSi_2の弾性率の測定を行う予定であったが,時間的な制約からMoSi_2(Cll_b)およびTiSi_2(C54)の単結晶弾性定数の測定を4K1373Kの温度範囲で行った.これらの遷移金属シリサイドの弾性的性質に共通することは,ポアソン比が0.2以下と非常に小さいことであり,これは格子内部における結合の方向性が強いことを示唆している.一方,これら遷移金属シリサイドを構成する機何的な原子配列の類似性に着目し,全ての独立な弾性定数を,各種変形に対応した最近接原子間距離の変化と結合角の変化の2つのパラメータで表す試みを行った.その結果,Cll_b,C40,C54と異なった結晶構造をとる遷移金属シリサイドの弾性的性質が,その独立な弾性定数の個数(それぞれ6個,5個,9個)によらず,すべての結晶構造に共通な2つのパラメータで良く記述されることが明らかとなった.このことは,これらの物質の弾性異方性の違いがほとんど内部の原子配列の違い(原子層間のスタッキングの違い)に依っており,原子種の違いによる原子間結合の強さ,方向性の違いによる効果は極わずかなものであることを示している.またこの解析の結果,弾性率の温度変化は結合角に依存する部分の軟化が大きく,熱振動による原子位置のボケが大きく温度変化に寄与していることが明らかとなった.以上の結果は1997年4月に開催される「高温における金属間化合物に関する国際会議」で発表されるとともに投稿論文としてまとめられる予定である.
超高強度レーザーによるMeVX線及び陽電子発生の研究

超短パルス・高強度レーザーと固体ターゲットとの相互作用に関し、粒子コードを用いた計算機シミュレーション及び理論による研究と既設のレーザー装置を用いたMeVX線に関する実験的研究をおこなった。計算機シミュレーションでは、固体ターゲット表面のプラズマとレーザーとの非線形相互作用により10^<18>-10^<19>w/cm^2の照射強度で数MeVの電子及びイオンの発生を確認し、そのエネルギースペクトルと照射レーザー強度との関係を明らかにした。また、局所的に非常に強い加熱がおこることにより、熱電効果による強磁場(10^9Gauss以上)の発生を観測した。磁場の発生機構として、MeV電子の固体ターゲット中への侵入に伴う相対論的な二流体不安定性(もしくは、ワイベル不安定)が重要な役割を演じることを明らかにした。強磁場の発生はMeVX線の発生や陽電子の発生に重要な効果を持つことも明らかになった。10^<20>w/cm^2(振動する電子の運動エネルギー2MeV)に達するレーザー集光スポット周辺の電磁現象を2次元粒子シミュレーションコードを用いて解析した。シミュレーションの結果で得られる高エネルギー電子のスペクトルより、高密度プラズマ中の電子のエネルギー緩和の過程を検討し、MeVX線の発生及び電子-陽電子対生成の頻度を見積もった。MeVX線スペクトルを最近の実験結果と比較し、今後の研究課題を明らかにした。特に、上記の研究成果が活動銀河周辺のプラズマ現象解明に有効であると期待される。12/2次元粒子シミュレーションコードを開発し、超高強度短パルスレーザーとプラズマの相互作用に関する研究をおこなった。シミュレーションでは、加速された電子及びイオンのエネルギースペクトル及び反射波のスペクトル形状やプラズマの流体運動を明らかにした。その結果、加速された電子のエネルギー分布は1MeV2MeVのボルツマン分布となり、10^<20>w/cm^2以上のレーザー照射では、10MeV以上のエネルギーの電子の発生が確認された。また、ポンディラモ-ティブ力により電子群が加速される結果、イオンの加速が起り、その結果として、非常に強い無衝突衝撃波が生じることを確認した。この時発生するイオンのエネルギーは陽子で1MeV、炭素では10MeV以上に達することが明らかになった。上記の電子のエネルギー分布を用いてMeVX線のスペクトル及び電子とイオン衝突やMeVX線とイオン衝突による陽電子の発生数を算出し、実験的観測可能なレベルになることを明らかにした。10^<20>w/cm^2(振動する電子のエネルギー2MeV)に達するレーザー集光スポット周辺の電磁現象を2次元粒子シミュレーションコードを用いて解析をおこなった。昨年度にひきつづき,シミュレーションより,レーザー照射で発生する高エネルギー電子のスペクトル,高密度プラズマ中の電子輸送を調べ,それによるMeVX線の発生機構の詳細を解析した。特に,クーロン衝突とそれに伴う制動放射X線を取り入れた粒子シミュレーションコードを新しく開発し,放射X線スペクトルと入射レーザー強度との関係及びレーザの偏光とX線の角度分布との関係を明らかにした。その結果は平成9年度春の物理学会で発表される予定である。また2次元シミュレーションコードでは,レーザー光の相対論的自己収束過程を追跡し,10^<18>w/cm^2以下の強度と10^<19>w/cm^2以上の照射強度ではそのダイナミクスが異なることを明らかにした。すなわち,10^<19>w/cm^2以上では,安定なチャネルが形成され,臨界密度以上のプラズマの透過率が急激に高くなることを発見した。これは,高速点火にとって非常重要な研究成果である。

磁場の発生機構として、MeV電子の固体ターゲット中への侵入に伴う相対論的な二流体不安定性(もしくは、ワイベル不安定性)が重要な役割を演じることを明らかにした。強磁場の発生はMeVX線の発生や陽電子の発生に重要な効果を持つことも明らかになった。10^<20>w/cm^2(振動する電子の運動エネルギー2MeV)に達するレーザー集光スポット周辺の電磁現象を2次元粒子シミュレーションコードを用いて解析した。シミュレーションの結果で得られる高エネルギー電子のスペクトルより、高密度プラズマ中の電子のエネルギー緩和の過程を検討し、MeVX線の発生及び電子-陽電子対生成の頻度を見積もった。MeVX線スペクトルを最近の実験結果と比較し、今後の研究課題を明らかにした。特に、上記の研究成果が活動銀河周辺のプラズマ現象解明に有効であると期待される。
半導体結晶中における金属相析出粒子の粗大化段階の研究

この研究課題で、本研究代表者は平成9年度にこの「相変態」重点領域の公募研究として研究費1100千円を受けた。その結果、この9年度に目指した目的の主要な部分を達成することが出来た。実験として、SiおよびBeの注入量を4×10^<17>cm^<-3>から3.5×10^<18>cm^<-3>の範囲で変えた各種pn接合構造を低温で成長し、750°Cで焼鈍時間を変えて、X線回折、Hall効果測定、および断面TEM観察を行なった。これらの実験の結果は、As析出粒子の粗大化段階において、GaAs結晶が化学量論的組成に近くなり、注入した不純物による伝導電子・正孔が自由になり始めた時に、pn接合に沿って析出粒子の存在しない領域(析出粒子欠乏層)が形成することを示した。長時間の焼鈍で析出粒子欠乏層の幅が定常的になった時の値は、各試料の不純物注入量から予想されるpn接合の空乏層の幅と析出粒子の周囲の空乏層幅の和と良く一致した。両方の空乏層の幅とも不純物注入量の低下とともに広くなるが、下にしめした断面TEM像で見られるように、析出粒子欠乏層の幅も不純物注入量の低下ともに広くなった。この観察結果は、Asの析出粒子が、半導体結晶の電子的エネルギーを低下させるために、結晶のより広い領域を真性半導体の状態に保とうとするように再分布する現象として説明される。この成果は、日本物理学会(神戸)で発表し、現在J.Appl.Phys.に投稿するために論文の形にしているところである。
非線形拡散反応方程式系に現われる空間パターンの形成解の研究

バクテリアのコロニーや細胞性粘菌の集合体,昆虫の集合など多くの生物では化学物質の濃度勾配に感じて集まる走化性の現象がみられ,多様な空間パターンを形成する.また,バクテリアの培養条件,例えば,培養濃度と寒天培地の堅さを変えることによっても多様な空間パターンを形成することが知られている.そこで,本研究では,どのような仕組みによって,このような空間パターンが形成されるかを明らかにするためにも,連続体近似となる反応拡散方程式による数理モデルの構築とその空間パターンの形成解の解析を行った.走化性がある場合は,非線形の偏微分方程式の解として,スポットが同心円上に等間隔で並ぶ空間パターンを形成しながら,その先端が空間的に広がっていくものの存在条件や伝播速度のパラメータ依存性を計算機シミュレーションによって求めることを試みた.また,培養条件の違いによる空間パターンの形成については,拡散係数が非線形となる反応拡散方程式でモデル化し,その解として計算機シミュレーションによって樹状枝分かれパターン(Dense-Branching Morphology)の再現に成功した.この方程式はバクテリアと養分の密度の2変数の偏微分方程式で拡散係数がそれらの密度の積に比例する非線形の方程式になっており,その方程式の解に樹状枝分かれパターンが現れると思われる.さらに,バクテリア密度のランダムな揺らぎを取り入れた確率効果を持たした場合には,より明瞭な樹状枝分かれパターンが現れる.培養実験で見られる多様な樹状枝分かれパターンが,バクテリア密度にランダムな確率効果を持つ非線形の反応拡散方程式の解として現れることが明らかにされたが,それらのパターンの分類とパラメータ依存性は今後の課題となる.バクテリアのコロニーや細胞性粘菌の集合体,昆虫の集合など多くの生物では化学物質の濃度勾配に感じて集まる走化性の現象がみられ,多様な空間パターンを形成する.また,バクテリアの培養条件,例えば,培養濃度と寒天培地の堅さを変えることによっても多様な空間パターンを形成することが知られている.そこで,本研究では,どのような仕組みによって,このような空間パターンが形成されるかを明らかにするためにも,連続体近似となる反応拡散方程式による数理モデルの構築とその空間パターンの形成解の解析を行った.走化性がある場合は,非線形の偏微分方程式の解として,スポットが同心円上に等間隔で並ぶ空間パターンを形成しながら,その先端が空間的に広がっていくものの存在条件や伝播速度のパラメータ依存性を計算機シミュレーションによって求めることを試みた.また,培養条件の違いによる空間パターンの形成については,拡散係数が非線形となる反応拡散方程式でモデル化し,その解として計算機シミュレーションによって樹状枝分かれパターン(Dense-Branching Morphology)の再現に成功した.この方程式はバクテリアと養分の密度の2変数の偏微分方程式で拡散係数がそれらの密度の積に比例する非線形の方程式になっており,その方程式の解に樹状枝分かれパターンが現れると思われる.さらに,バクテリア密度のランダムな揺らぎを取り入れた確率効果を持たした場合には,より明瞭な樹状枝分かれパターンが現れる.培養実験で見られる多様な樹状枝分かれパターンが,バクテリア密度にランダムな確率効果を持つ非線形の反応拡散方程式の解として現れることが明らかにされたが,それらのパターンの分類とパラメータ依存性は今後の課題となる.バクテリアのコロニーや細胞性粘菌の集合体、昆虫の集合など多くの生物では化学物質の濃度勾配に感じて集まる走化性の現象がみられる.この性質によってこのような生物達は空間分布において多様な空間パターンを形成する.そこで,どのような仕組みによってこのような空間パターンが形成られるか明らかにするために,連続体近似の反応拡散方程式による数理モデル化によって研究が行われている.モデル化された方程式は,生物の個体数密度をu(x,t),化学物質の濃度をc(x,t),栄養分の濃度をR(x,t)として非線形の偏微分方程式となる.本研究においては,この方程式の解が空間パターンを形成しながら,その先端が空間的に広がっていくものについて,パターン解の存在条件や伝播速度のパラメータ依存性の具体的な関数関係を求め,その証明をすることを目的としており,本年度は主に計算機シミュレーションによる研究を行った.計算機シミュレーションの結果をもとに,まず,空間パターンが現れているかどうかを判定する基準をつくった.それにより,スポット状の周期的な空間パターンが出現するパラメータの値の存在範囲がより精密に調べられた.また,これらのパラメータの値を変えることによって伝播の速度(空間パターンの拡大する速さ)がどのように変化するかの関数関係が数値的に一部明らかにされた.これらの数値計算の結果はその関係を証明するためにはまだまだ不十分であり,次年度も引き続き計算機シミュレーションを行うとともに,関数関係の証明を目指す.バクテリアのコロニーや細胞性粘菌の集合体,昆虫の集合など多くの生物では化学物質の濃度勾配に感じて集まる走化性の現象がみられ,多様な空間パターンを形成する.また,バクテリア培養の条件として,培養濃度と寒天培地の堅さを変えることによっても多様な空間パターンを形成することが知られている.そこで,どのような仕組みによって,このような空間パターンが形成されるか明らかにするために,本研究では,連続体近似の反応拡散方程式による数理モデルの構築とその解析を行った.走化性については,前年度から引き続き,非線形の編微分方程式の解について空間パターンを形成しながら,その先端が空間的に広がっていくものの存在条件や伝播速度のパラメータ依存性を計算機シミュレーションによって求めることを試みた.また,培養条件の違いによる空間パターンの形成については,拡散係数が非線形となる反応拡散方程式でモデル化し,樹状枝分かれパターン(Dense-Branching Morphology)の再現に成功した.この方程式はバクテリアと養分の密度の2変数の編微分方程式で拡散係数がそれらの密度の積に比例する関数になっている.

更に,計算機シミュレーションではバクテリア密度のランダムな揺らぎを取り入れた確率効果を持たした.これにより培養実験で見られる多様な樹状枝分かれパターンの再現が加納となり,連続体近似の反応拡散方程式だけでは良いモデルとならないことを示している.
ジュラ紀の南半球でおきた沈木生態系の起源と初期変遷：深海での陸源有機物の分解革命

材穿孔性貝類がジュラ紀に出現した事による海洋にける大型の陸源有機物(陸上植物片)の分解過程および分解によって形成される遺骸依存生物群集の形成過程,そしてそれらの変遷を明らかにすることが本研究課題の目的である.本年度は,これまでに採集した試料の解析を中心に進める計画であったが,新たにもたらされた情報をもとにフィールドワークを急遽展開することになった.共同研究を展開する海外研究者から,米国カリフォルニア州に分布する古第三系暁新統に材化石と随伴するコンクリーションの密集層準があるとの新情報を得た.海底に沈積した材は,その分解過程で炭酸水素イオンを生成し,海水中のカルシウムイオンと結合して炭酸塩鉱物の沈殿が起きると考えられている.新情報がもたらされた産地のコンクリーションは直径1m以上と巨大であり,顕著な分解によって生じたのかもしれず,本研究の要となる試料になるとの予想の元に,急遽フィールド調査を展開した.当該層準には多数の材化石および材化石に随伴する大小様々なコンクリーションがあった.材化石にはには多数の穿孔痕が見られ,一部に穿孔性貝類化石を認め,材穿孔性貝類の活動による材有機物の分解とそれに伴う炭酸塩コンクリーション化が起きていた可能性が高まった.さらに,この産地の近傍には同時代のメタン湧水もあったため,あわせて調査を行い,材の分解に伴って形成される還元環境と,湧水活動によって形成される還元環境とを比較して成立する生物群集が異なるかを検証する材料を得ることにも成功した.また,北海道の上部白亜系産の材穿孔性貝類化石の探索を行い,本邦未報告の属種を含む試料を発見するに至った.今後,これら採集試料の解析を重点的に行い,本研究の目的である材穿孔性貝類による材の分解過程とそれによる環境・生物相変化を明らかにしていく.採集試料の解析については若干の遅れが見られる一方で,ジュラ紀以降の材穿孔性貝類およびその周辺堆積岩の採集については予定以上に発展している.本年度は新たに産地の情報が入った北米の古第三系暁新統において材化石と材を中心とする直径1m級のコンクリーションの採集を行う事ができた.また,材穿孔性貝類の飼育実験を新たに展開し,材の分解過程の詳細を化石と現世とを比較する基盤が整いつつある.よって,総じて順調に進展していると言える.これまでに採取した試料についての解析作業が遅れているため,本年度はこの解析を重点的に行う.スラブや薄片を用いた詳細な産状観察とともに,炭素・酸素同位体比分析をはじめとした化学分析を行い,各試料について分解過程を復元していく.また,2019年度は研究費交付の最終年度にあたるため,地質時代の化学合成生態系についての国際ワークショップを開催し,これまでの研究の総括および今後の進展を見据えた議論を内外の研究者を含めて実施する.本研究課題ではジュラ紀にはじまったと考えられる穿孔性二枚貝による海洋底に堆積した陸上植片の分解の起源と分解過程の初期変遷を明らかにすることを目的としている.そのため,まずは木材穿孔性二枚貝の出現最初期のアルゼンチンの中部ジュラ系から産出した穿孔性二枚貝が形成したと考えられる穿孔痕について解析を進めた.一部試料についてはマイクロCTスキャンを用いた解析も実施した.その結果,穿孔痕は材の表面からほぼ垂直にあけられた涙状もしくは棍棒状の孔形状であった.また,穿孔痕内表面には茶褐色の鉱物が沈殿しており,一部に貝類が印象化石として保存されていた.貝類化石については,現在詳細な形態観察を継続しているが,穿孔性二枚貝であることは間違いなく,本化石記録は穿孔性二枚貝類として,現時点で,世界で二番目に古い.穿孔痕の形状からは,本種は材を住み処として利用し,食物源としては利用していなかった可能性が高い.つまり,本種は材を物理的に破砕して小片化するものの,現在の材食性の穿孔性二枚貝に見られるような共生細菌が生成したセルラーゼによる材の分解には寄与していない可能性が示唆される.これを確かめるために,現在本標本の穿孔痕およびその極近傍の解析を進めている.穿孔性貝類の出現初期の標本について解析を進めることができ,研究は順調に推移している.加えて,翌年度実施予定のヨーロッパにおけるフィールドワークについての準備を完了することができた.材穿孔性貝類がジュラ紀に出現した事による海洋にける大型の陸源有機物(陸上植物片)の分解過程および分解によって形成される遺骸依存生物群集の形成過程,そしてそれらの変遷を明らかにすることが本研究課題の目的である.本年度は主として材を産するポーランド,英国および日本においてジュラ系ー古第三系の海成層を対象にフィールド調査を行った.また,脊椎動物遺骸に依存した生物(化石)群集についても研究を進め,中生代の海洋における陸源有機物および海棲脊椎動物の有機物塊の分解過程の総合理解に努めた.その結果,北半球の材穿孔性二枚貝の最古の記録となると考えられる化石をポーランドの中部ジュラ系から採取することに成功した.また,英国の中部ジュラ系からは穿孔性貝類の痕跡は見つからなかったもの,材化石周辺に密集した生物活動痕と糞塊を見いだし,穿孔貝が存在しない場合における当時の海底における材の分解過程を復元する試料を得ることに成功した.

また,本邦の白亜系から産出したウミガメ化石を精査したところ,甲羅への貝類によると考えられる穿孔痕を見いだすとともに,沈木群集や鯨骨・竜骨群集,メタン湧水群集の構成種と同一または近縁の軟体動物化石が共産した.これは世界で3例目となる白亜紀の竜骨群集の報告となった.骨への穿孔性貝類の穿孔活動が竜骨群集の形成に寄与しているかについては今後の穿孔痕周辺の詳細な解析を進める.また,ジュラ紀ー白亜紀における沈木群集をはじめとした化学合成群集の変遷を明らかにする上で欠かせない貝類の分類学的研究についても進展した.前期ジュラ紀に出現し,白亜紀に絶滅したと考えられるカスピコンカ類について,スペイン,ニュージーランド,日本から4新種を見いだし,記載するとともに,化石記録についてまとめた.ヨーロッパにおける海外フィールド調査に成功し,北半球における海洋での材分解過程を復元可能な良質な試料の採集に成功したのみならず,北半球最古となる可能性が高い穿孔性貝類を中部ジュラ系から発見することができたことは特筆に値する.産出層の詳細な年代については今後検討しなくてはならないが,現時点のデータを鑑みれば中期ジュラ紀には穿孔性貝類による材の物理的な小片化という分解プロセスが凡世界的に起きていたことを示す重要な証拠を手に入れることに成功した.また,海洋における大型有機物塊として材と比較される海棲脊椎動物遺骸に形成される生物群集についても複数の論文として出版でき,中生代における生物遺骸の分解過程と分解によって形成される生物群集の理解が格段に進んだ.材穿孔性貝類がジュラ紀に出現した事による海洋にける大型の陸源有機物(陸上植物片)の分解過程および分解によって形成される遺骸依存生物群集の形成過程,そしてそれらの変遷を明らかにすることが本研究課題の目的である.本年度は,これまでに採集した試料の解析を中心に進める計画であったが,新たにもたらされた情報をもとにフィールドワークを急遽展開することになった.共同研究を展開する海外研究者から,米国カリフォルニア州に分布する古第三系暁新統に材化石と随伴するコンクリーションの密集層準があるとの新情報を得た.海底に沈積した材は,その分解過程で炭酸水素イオンを生成し,海水中のカルシウムイオンと結合して炭酸塩鉱物の沈殿が起きると考えられている.新情報がもたらされた産地のコンクリーションは直径1m以上と巨大であり,顕著な分解によって生じたのかもしれず,本研究の要となる試料になるとの予想の元に,急遽フィールド調査を展開した.当該層準には多数の材化石および材化石に随伴する大小様々なコンクリーションがあった.材化石にはには多数の穿孔痕が見られ,一部に穿孔性貝類化石を認め,材穿孔性貝類の活動による材有機物の分解とそれに伴う炭酸塩コンクリーション化が起きていた可能性が高まった.さらに,この産地の近傍には同時代のメタン湧水もあったため,あわせて調査を行い,材の分解に伴って形成される還元環境と,湧水活動によって形成される還元環境とを比較して成立する生物群集が異なるかを検証する材料を得ることにも成功した.また,北海道の上部白亜系産の材穿孔性貝類化石の探索を行い,本邦未報告の属種を含む試料を発見するに至った.今後,これら採集試料の解析を重点的に行い,本研究の目的である材穿孔性貝類による材の分解過程とそれによる環境・生物相変化を明らかにしていく.採集試料の解析については若干の遅れが見られる一方で,ジュラ紀以降の材穿孔性貝類およびその周辺堆積岩の採集については予定以上に発展している.本年度は新たに産地の情報が入った北米の古第三系暁新統において材化石と材を中心とする直径1m級のコンクリーションの採集を行う事ができた.
妊娠期から生後４か月までの虐待ハイリスクのリスク要因と支援内容に関する縦断研究

虐待だけでなく要支援家庭を含めた対象の妊娠期からの虐待予防の支援のあり方について検討することを目的に実施した。調査対象者は保健師が支援を行った34要支援家庭で、リスク要因については養育者、家庭、子ども、その他の順に多く、リスク要因を把握した時期別には妊娠中、出生時期、全戸訪問時期、4か月健診時期の順に多かった。支援においては、養育者の身体・精神の健康への支援、子どもの健康・愛着・発達・発育をふまえて育児支援、家族等による養育者への支援、多機関による連携を基本として行われ、支援内容は、妊娠中、出生時期、4か月健診時期、全戸訪問時期の順に多くなっていた。虐待は育児の問題が最も悲惨な状況に陥った状況であり、予防的に関わるには育児を中心に支援していくことが有効とされている。そこで、虐待だけでなく虐待だけでなく要支援事例を含めた対象について調査を行い、妊娠から4か月児健診における縦断研究で、調査時期は妊娠届出時、乳児全戸訪問時、4か月児健診時で、各市町で実施している母子保健システムを活用して行う。分析は時期別(妊娠期、乳児全戸訪問時、4か月児健診時)に分析するともに、3つの時期を縦断的に分析する。本年度は要支援事例として16事例収集できた。収集した事例の妊娠期のリスクとして、1養育者のリスクとして障害(知的、身体、精神)若年、妊娠管理が不充分、喫煙・飲酒、慢性疾患など、2家庭のリスクとして、夫婦不和、再婚、一人親、経済問題、親族からの支援なし、妊娠後転入などであった。妊娠期の支援として、両親学級への勧奨、医療機関・実家への訪問し、出産後の養育体制についての検討が実施されていた。乳児全戸訪問時のリスクとして、1養育者のリスクとして愛着形成、育児ストレス、育児支援がない(あるいは育児支援、具体的な育児指導が必要)2家庭のリスクとして近所との交流なし、経済問題、兄弟の問題、3子どものリスクとして仮死、先天性疾患、低出生体重児、重症心身障害児であった。乳児全戸訪問時の支援として、医療機関への紹介、医療機関との連絡調整、ケース会議、サービス紹介などであった。妊娠期に把握できたリスクは解決困難なリスクが多く、さらに乳児全戸訪問時には子どものリスク、養育に関するリスクが追加されることから、妊娠早期から出産後のリスクを予測した支援が必要である。収集した事例の妊娠期におけるリスクとして、1養育者のリスクとして障害(知的、身体、精神)、疾病、高齢、若年、妊娠管理が不充分、喫煙・飲酒、生育暦問題、不妊治療など、2家庭のリスクとして、一人親、未入籍、兄弟に障害がある、内縁、離婚、夫婦不和、連れ子あり、妊娠後転入などであった。妊娠期の支援として、両親学級への勧奨、医療機関との連絡、訪問しての指導が実施されていた。乳児全戸訪問時におけるリスクとして、1養育者のリスクとして愛着形成など、2家庭のリスクとして支援者なし、3子どものリスクとして難聴、先天性疾患、低出生体重児、受診中断であった。乳児全戸訪問時の支援として、こころの健康相談紹介、ヘルパー派遣紹介、ケース会議、サービス紹介などであった。4か月児健診時におけるリスクとして、1養育者のリスクとして服薬中、2家庭のリスクとしてDV、支援者なし、3子どものリスクとして、障害、疾病があった。4か月児の支援として育児教室の紹介、健康相談紹介、医療機関紹介、日常生活用具の紹介などであった。妊娠期に把握できたリスクは解決困難なリスクが多く、さらに乳児全戸訪問時、4か月児健診において子どものリスク、養育に関するリスクが追加されることから、妊娠早期から出産後のリスクを予測した支援が必要である。子ども虐待は育児の問題が最も悲惨な状況に陥った状況であり、育児を中心に支援していくことが予防として有効とされている。そこで、子ども虐待だけでなく虐待のハイリスクを含めた対象に対して、妊娠届出時から4か月児健診まで縦断的に調査を行う。研究の目的は、保健師の虐待のリスク要因に対応した有効な支援方法を検討する資料を得ることである。調査時期は妊娠届出時、乳児全戸訪問時、4か月児健診時で、各市町で実施している母子保健システムを活用して行う。