hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微少残存白血病細胞(MRD)の生物学的特性(MRDの質と白血病再発との関連)

1、対象症例と白血病細胞の精製対象は白血病特異的マーカーCD15+CD117+芽球または、CD34+CD56+芽球が初診時に陽性であった成人急性骨髄性白血病患者25例である。二重陽性細胞をCell sorterを用いて分離し、得られた残存病変に対し、以下の検討を行った。2、免疫細胞化学マーカー染色体が得られた5例で上記2でFISH法によってclonalityを検討した。5例中2例で残存病変のclonalityが確認された。4、mRNA解析4、Apoptosis解析Fas発現率は、0.000.10%であった。また、抗Fas抗体によるApoptosis誘導を行い、6例中1例でapoptosis誘導が認められた。5、再発との関連微少残存病変の特性と再発に関して統計学的検討を行った。解析可能な22例中5例で再発を認め、再発と有意な関連を示したのはMRDのclonatity、BCL-2の低発現であった。
細胞内寄生原虫由来hsp70による特異的防御免疫誘導機構の分子生物学的解析

1、細胞内寄生性トキソプラズマ原虫由来ストレス蛋白の遺伝子クローニングと宿主免疫応答の解析を行った。(1)トキソプラズマ原虫hsp70遺伝子をクローニングしてリコンビナント蛋白・モノクローナル抗体を作成し、二種類の原虫hsp70様蛋白を同定した。トキソプラズマ原虫の経口感染後、宿主マウスの血清中抗原虫hsp70抗体価を調べたところ、急性期には検出されたが慢性期では殆ど検出できなくなっり、他の原虫抗原に対する免疫応答とは異なっていた。(2)精製した原虫hsp70をマウスに免疫することにより、原虫感染に対する防御免疫を誘導することに成功した。hSp70免疫群では、弱毒株感染後の脳内シストの数が有為に減少した。防御免疫はリコンビナント蛋白のみの免疫では充分に誘導できなかったことから、hsp70結合原虫抗原が防御免疫の誘導に関与する可能性が示唆された。2、トキソプラズマ原虫感染防御における細胞傷害性T細胞のエフェクター機構の解析を行った。特に感染細胞内の寄生原虫が、特異的細胞傷害性T細胞によって傷害されるか否か検討した。(1) DNA分解酵素処理後に原虫DNAを調整して定量的PCRを行うことにより、生きた原虫を容易に定量する方法を確立した。(2)この方法を用いて、原虫感染細胞が細胞傷害性T細胞によって破壊される際に細胞内原虫が傷害されるか検討したところ、原虫は傷害されないとの結果を得た。細胞傷害性T細胞は感染細胞にアポトーシスを誘導するが、原虫の処理はマクロファージなどの他の細胞によって行われる可能性が示唆された。トキソプラズマ原虫のcDNA libraryを作成し、ヒトhsp70の遺伝子でスクリーニングすることによりトキソプラズマ原虫hsp70のcDNAをクローニングし、その塩基配列を決定した。これを用いてリコンビナント蛋白を作成してマウスに免疫することによりモノクローナル抗体を作成し、トキソプラズマ原虫に発現されるhsp70を同定した。一方、ヒトhsp70のリコンビナント蛋白も作成して、それに対するモノクローナル抗体を作成した。この抗ヒトhsp70モノクローナル抗体は、トキソプラズマ由来の77kDaの蛋白に交叉反応を示した。しかしながら、この2種類の抗hsp70抗体を用いて免疫沈降法を行った実験結果から、それぞれの抗体に結合するhsp70様蛋白は異なることが判明した。即ち、トキソプラズマ原虫に発現される2種類のhsp70様蛋白が同定された。次にp、トキソプラズマ感染動物において原虫hsp70に対する免疫応答について解析した。弱毒の深谷株トキソプラズマ原虫をBALB/c及びC57BL/6マウスに経口感染させ、1、2、3及び6週間後血清中の抗hsp70抗体と抗トキソプラズマ可溶抗原抗体価測定した。抗hsp70抗体は、両系とも感染マウスの3/11に検出され、感染後1、2週にピークを示し3週以降低下、6週では殆ど検出できなくなった。一方、抗可溶抗原抗体はすべての感染マウスに検出され、感染後16週間持続的な上昇を示した。感染マウスの血清抗hsp70抗体は殆どC末側特異的であった。また、急性感染期に5/11のC57BL/6マウスが死亡したが、これらはいずれも抗hsp70抗体を作らないマウスであった。以上hsp70の抗原性が他の抗原とは質的に異なる可能性が示唆された。(1)トキソプラズマ原虫hsp

70遺伝子をクローニングしてリコンビナント蛋白・モノクローナル抗体を作成し、二種類の原虫hsp70様蛋白を同定した。トキソプラズマ原虫の経口感染後、宿主マウスの血清中抗原虫hsp70抗体価を調べたところ、急性期には検出されたが慢性期では殆ど検出できなくなつり、他の原虫抗原に対する免疫応答とは異なっていた。(2)精製した原虫hsp70をマウスに免疫することにより、原虫感染に対する防御免疫を誘導することに成功した。hsp70免疫群では、弱毒株感染後の脳内シストの数が有為に減少した。防御免疫はリコンビナント蛋白のみの免疫では充分に誘導できなかったことから、hsp70結合原虫抗原が防御免疫の誘導に関与する可能性が示唆された。2、トキソプラズマ原虫感染防御における細胞傷害性T細胞のエフェクター機構の解析を行った。特に感染細胞内の寄生原虫が、特異的細胞傷害性T細胞によって傷害されるか否か検討した。(1) DNA分解酵素処理後に原虫DNAを調整して定量的PCRを行うことにより、生きた原虫を容易に定量する方法を確立した。(2)この方法を用いて、原虫感染細胞が細胞傷害性T細胞によって破壊される際に細胞内原虫が傷害されるか検討したところ、原虫は傷害されないとの結果を得た。細胞傷害性T細胞は感染細胞にアポトーシスを誘導するが、原虫の処理はマクロファージなどの他の細胞によって行われる可能性が示唆された。
超短パルスX線で励起する光電離ポンピング方式軟X線レ-ザ-に関する研究

本研究は、超短パルス高強度レ-ザ-光の発生,及びそれを用いたX線発生と軟X線レ-ザ-の励起より構成される。以下に平成3年度の研究実績の概要を記す。1.超短パルス高強度レ-ザ-光の発生。平成2年度にプリパルスを低のレ-ザ-光を発生された。平成3年度はこの方法を発展させて,パルス幅1ps,エネルギ-30J,ピ-ク出力30TWの超短パルス高強度レ-ザ-光を発生した。またプリパルス比の測定を正確に行い,主パルスに対し10^<-7>以下であることを明らかにした。これらの性能は世界最高の値である。2.X線発生。上記のレ-ザ-光は非常に高強度であるため,空気中を伝播させると非線形光等学効果により自己収束を起す。また同じ理由により,レンズ等の透過型光学素子を使用することもできない。このため,タ-ゲット照射を行うにはレ-ザ-光を真空中を伝播させ,反射型光学系で集光する必要がある。平成3年度はタ-ゲット照射実験に必要な真空槽等の設計を行い,その一部を製作した。実験は平成4年度に実施予定である。また超短パルス高強度レ-ザ-光と固体との相互作用に関する理論的研究を行った。高強度光電界と固体プラズマ存在下での電子運動を解析する定式化及びコ-ド化を行い,計算機解析を開始した。3.光電離軟X線レ-ザ-。K原子を用いた60nmXUVレ-ザ-に関する検討を行った。その結果、1ps,30TWのレ-ザ-光を励起源とした用いた場合,利得係数3000cm^<-1>,利得長70cm,でgl=2×5^5が得られると予測される。ヒ-トパイプと用いた進行波励起型Kレ-ザ-装置の基本設計を行った。今後実施計行及び装置製作を実施する予定である。本研究においては、超短パルスX線を発生させることが先ず必要である。超短パルスレ-ザ-光と固体タ-ゲットとの相互作用において、レ-ザ-光にプリパルスがあると低密度プラズマが形成され、発生するX線のパルス幅が長くなる。プリパルスが無い場合は、レ-ザ-光が固体密度プラズマにより直接吸収され、非常に薄い固体表面層のみが急速に加熱・冷却されることにより、超短パルスX線が発生することが知られている。本研究では、プリパルスの無い高強層超短パルスレ-ザ-光を発生することを第1の課題とした。ロチェスタ-大学で開発された「チャ-プパルス増幅法」を我々の有する高出力ガラスレ-ザ-激光MII号装置に適用した。プリパルスを低減する方法として、チャ-プパルス光より正の線形チャ-プ部分のみを取り出して増幅した後にパルス圧縮する「時間ウインドウ法」を考案した。この方法の有効性は既に行った予備実験において確認している。この予備実験においては、時間ウィンドウをかける方法として、色素の過飽和吸収特性を利用した。平成2年度に行った研究において高速の高圧パルサ-とポッケルスセルを用いて、チャ-プパルスに時間ウィンドウをかけた。このようにして生成したレ-ザ-光のスペクトルの時間変化をストリ-クカメラで測定した。また圧縮後のパルス波形を、3次自己相関法により単一ショットで測定した。その結果、パルス幅1、2PS、ピ-ク出力25TW、プリパルス比10^<-7>以下のレ-ザ-光を得ることに成功した。この性能は米国、フランス等で得られている結果を上まわるものである。2.X線発生。

その結果、1ps,30TWのレ-ザ-光を励起源とした用いた場合,利得係数3000cm^<-1>,利得長70cm,でgl=2×5^5が得られると予測される。ヒ-トパイプと用いた進行波励起型Kレ-ザ-装置の基本設計を行った。今後実施計行及び装置製作を実施する予定である。
様々な条件下における空気中へのＲＩ飛散率の変化の定量及び体内被ばくの低減化

本研究の対象として、^<125>Iを用いた。放射性ヨウ素は、空気中への飛散が発生しやすく、それを使用した実験者が呼吸により体内に摂取して、内部被ばくの原因になりやすいと言われている。本研究は、様々な条件下における^<125>Iの空気中への飛散の状況を測定し、^<125>Iの飛散が多くなりやすい操作を特定したり、人体に吸入される前にそれを除去する方法について検討、解析し、内部被ばくを低減することを目的として遂行して、以下のことが分かった。(1)水溶液を静置しながら30分間空気を吸引・捕集して測定すると、容易に放射線を検出できる。定説通り、放射性ヨウ素は空気中に飛散しやすい核種であることが確認でき、それを念頭に置いて、実験中に対策を講じる必要があることが分かる。(2) RI水溶液を撹拌する回転数が多くなるのにつれて、飛散が多くなっていった。例えば、ボルテックスミキサーにかけるなど、RI水溶液を撹拌する操作が伴う場合は、特に撹拌後にチューブなどのふたを開ける操作をドラフトチャンバー内で行う必要性があることが示唆された。(3) RI水溶液の温度が高くなるのにつれて、飛散が多くなっていった。例えば、ブロックインキュベーターなどを用いて、RI水溶液の温度を上げる実験操作を伴う場合には、ドラフトチャンバー内で行う必要性があることが示唆された。(4)活性炭マスクを隙間がない状態で捕集材(フィルター)の前に設置すると、捕集された全RI量の内、平均で約60%が活性炭マスクに捕集された。通常のRI実験での使用数量は、本研究で用いたのと同程度であり、活性炭マスクを着用すると人体へ取り込む前に^<125>Iを吸収して、内部被ばくの低減に効果があると考えられる。但し、マスク着用時に隙間が可能な限り少なくする注意が必要であり、また、空気の流量の調整と捕集材の量に起因する限界(^<125>Iの放出が高濃度、長時間の場合)については、検討が必要である。
細胞骨格制御の観点から難病疾患群に共通する病的シグナル伝達系を解明する

本研究課題の成果は下記の通りである。1細胞骨格関連分子P1の、異常収縮シグナル分子であるFynとの相互作用部位を明らかにした。2細胞骨格関連分子V1がSPC刺激によってチロシン脱リン酸化に加え、N末端が切断・除去される限定分解を受ける事を見出した。3P1のノックダウンにより、血管平滑筋細胞や腫瘍細胞のストレスファイバー形成や細胞遊走が抑制される事を見出した。4P1に存在する複数のチロシン残基について、リン酸化の時間経過が異なる事を明らかにした。5P1の平滑筋特異的なノックアウトマウスを作成した。研究代表者らは、血管異常収縮の病的シグナル伝達系として、SPC/Fyn/Rhoキナーゼ系を発見し、更に、siRNAと機能プロテオミクスにより、複数の細胞骨格関連分子がこのシグナル伝達系に関与している事を見出した。本研究課題の目的は、細胞骨格構築制御の観点から、血管異常収縮と、細胞運動・細胞遊走が関与する疾患群(腫瘍細胞浸潤・転移、動脈硬化、新生内膜形成)の、病的シグナル伝達系間の関連を解明する事である。平成25年度の研究成果は下記の通りである。【計画1.細胞骨格関連分子群と、既知の血管平滑筋異常収縮シグナル分子との相互作用部位の決定】細胞骨格関連分子群のフラグメントを、組換えタンパク質として発現し、既知の異常収縮シグナル分子であるFynの全長の組換えタンパク質(非活性型、活性型)との相互作用を、分子間相互作用解析装置(研究室現有)で解析し、細胞骨格関連分子P1がそのN末端でFynと相互作用する事を明らかにした。【計画2.高感度タンデム型質量分析計による、異常収縮シグナル分子の新規翻訳後修飾の解析】ヒト血管平滑筋細胞にHaloTag-細胞骨格関連分子V1融合ベクターを導入し、SPCで刺激後、細胞骨格関連分子V1と結合したFynを、HaloTagプルダウンアッセイで精製する事に成功した。これをSDS-PAGEで分離して、翻訳後修飾によってシフトしたバンドを切り取り、質量分析用にサンプル調製した。【計画3.異常収縮シグナル分子が、細胞運動・細胞遊走に果たす役割の解析】細胞骨格関連分子群や、既知の異常収縮シグナル分子のsiRNAを、血管平滑筋細胞や腫瘍細胞に導入して当該分子をノックダウンし、ストレスファイバー形成や細胞運動・細胞遊走に対する影響を、免疫染色や、生細胞のタイムラプスで解析した。【計画7.生体レベルでの解析】平成27年度に予定した計画だが、前倒しで着手した。細胞骨格関連分子P1の平滑筋特異的なノックアウトマウスを委託作成し、順調に進行している。平成26年度の研究成果は下記の通りである。【計画1】分子間相互作用解析装置を用いて、細胞骨格関連分子と既知の異常収縮シグナル分子(Fyn, ROK)の相互作用の部位決定が進行中である。【計画2】SPC刺激によって、Fynが受ける翻訳後修飾の解析を、高感度タンデム型質量分析計を用いて進めている。【計画3】【計画5】細胞骨格関連分子群のshRNAを発現するレンチウイルスベクターを血管平滑筋細胞や腫瘍細胞に導入し、ストレスファイバー形成や細胞運動・細胞遊走に対する影響を、免疫染色や、生細胞のタイムラプスで解析した。【計画4】【計画6】In vitroキナーゼアッセイや組織レベルでの解析に必要な、細胞骨格関連分子や既知の血管異常収縮シグナル分子の変異体の作成が進行中である。【計画7】細胞骨格関連分子P1の平滑筋特異的なノックアウトマウスの委託作成が順調に進行している。平成27年度の研究成果は下記の通りである。【計画1】分子間相互作用解析装置を用いて、細胞骨格関連分子P1と既知の異常収縮シグナル分子Fynと相互作用部位を決定した。更に、細胞骨格関連分子V1がSPC刺激によってチロシン脱リン酸化に加え、N末端が切断・除去される限定分解を受ける事が判明し、異常収縮シグナル伝達における蛋白分解酵素の関与が示唆された。【計画3】【計画5】細胞骨格関連分子P1のshRNAを発現するレンチウイルスベクターを血管平滑筋細胞や腫瘍細胞に導入したところ、ストレスファイバー形成や細胞遊走・浸潤が抑制された。【計画4】【計画6】In vitroキナーゼアッセイや組織レベルでの解析に必要な、細胞骨格

関連分子P1の変異体を作成した。【計画7】細胞骨格関連分子P1の平滑筋特異的なノックアウトマウスの委託作成が完了し、タモキシフェンによるノックアウト誘導を確認した。本研究課題の成果は下記の通りである。1細胞骨格関連分子P1の、異常収縮シグナル分子であるFynとの相互作用部位を明らかにした。2細胞骨格関連分子V1がSPC刺激によってチロシン脱リン酸化に加え、N末端が切断・除去される限定分解を受ける事を見出した。3P1のノックダウンにより、血管平滑筋細胞や腫瘍細胞のストレスファイバー形成や細胞遊走が抑制される事を見出した。4P1に存在する複数のチロシン残基について、リン酸化の時間経過が異なる事を明らかにした。5P1の平滑筋特異的なノックアウトマウスを作成した。交付決定時に計画していたすべての研究計画に着手する事ができた。計画4と計画6は変異体の作成が進行中で若干遅れているが、計画7の平滑筋特異的な細胞骨格関連分子ノックアウトマウスの作成は前倒しで開始する事ができ、順調に進行中である。以上の進捗状況を総合し、本研究計画はおおむね順調に進行している、と評価する。平滑筋生理学研究はおおむね計画通りに進行しており、現在のところ計画の変更の必要はない。引き続き、計画に従って研究を遂行し、細胞骨格関連分子の、血管異常収縮と、細胞運動・細胞遊走が関与する疾患群への関与の解明を進める。平成25年度に予定した研究計画のうち、【計画1.細胞骨格関連分子群と、既知の血管平滑筋異常収縮シグナル分子との相互作用部位の決定】と、【計画3.異常収縮シグナル分子が、細胞運動・細胞遊走に果たす役割の解析】は、計画通りに進行している。また、【計画2.高感度タンデム型質量分析計による、異常収縮シグナル分子の新規翻訳後修飾の解析】は、質量分析計にサンプルを導入するためのnanoLCが故障したため、細胞骨格関連分子V1に結合したFynの精製と、質量分析用のサンプル調製をした段階で中断しているが、nanoLCの修理が完了次第、翻訳後修飾の種類と部位を解析できる。一方、当初平成27年度に予定していた【計画7.生体レベルでの解析】では、平滑筋特異的な細胞骨格関連分子P1ノックアウトマウスの作成に、前倒しで着手する事ができた。【計画1.細胞骨格関連分子群と、既知の血管平滑筋異常収縮シグナル分子との相互作用部位の決定】P1以外の細胞骨格関連分子の、既知の異常収縮シグナル分子との相互作用部位を決定する。【計画2.高感度タンデム型質量分析計による、異常収縮シグナル分子の新規翻訳後修飾の解析】nanoLCの修理が完了次第、Fynの翻訳後修飾の種類と部位を解析する。【計画3.異常収縮シグナル分子が、細胞運動・細胞遊走に果たす役割の解析】siRNAでノックダウンできた細胞骨格関連分子群について、生体レベルでの解析に向け、より長期的効果のあるshRNAを導入し、細胞運動・遊走に対する影響を解析する。【計画4.異常収縮シグナル分子の活性制御様式の解析】
数種農薬の製剤とその分解液の毒性比較

日本の農業では増産、省力化、高品質化などを求めて多種類の農薬が大量に使用されているが、農作物中の残留農薬については農薬の有効成分に関して、農業残留基準が設けられている。一般に農薬には、有効成分の他に有機溶剤、乳化剤、安定剤などが含有されている。散布された農薬は時間の経過と共に太陽光線や空気中の酸素などによって分解され、農作物中には複雑に変化した乳化剤や安定剤、残存した有効成分などの分解生成物などが残留しているものと考えられる。このため農作物を人が摂取した場合には、有効成分とともに、有機溶剤、乳化剤、安定剤の分解生成物も総合的に生体に影響すると推測される。ただ単に農薬の有効成分の濃度のみが残留基準以下であったとしても、必ずしも安全であるという保証にはならないと推察される。そこで我々は数種の農薬について、市販農薬製剤及びそれの分解液の毒性を比較検討し、農薬残留基準について再考した。有機燐系殺虫剤(Fenitrothion,Diazinon,Malathion)、有機塩素系殺菌剤(Captan:キャプタン水和剤)の4種類の農薬について、その製剤の残留性と分解生成混合物の変異原性の比較をAmes Testを使用して行った。これら市販農薬を一般的使用方法に準じて希釈した後、シャ-レ-に分注し自然光に1、2、4、8日間暴露させた。シャ-レ-に付着した残留農薬は残農測定用アセトンで洗い流し、農薬原体濃度を既存の炎光光度検出器付きガスクロマトグラフ(島津GCー14A)で測定した後、それの残存率を求めた。次に、減圧濃縮器を用い約60°Cの温浴で内容物を乾固し、それにDMSO(dimethyl sulfoxid)を添加してAmes Testのための試験液を調査した。Ames Testは国立衛生試験所から分与されたサルモネラ菌(Salmonellaーthphimurium TA98及びTA100)を用いて行った。4種農薬の日数経過にともなう農薬原体の残存率の変化については、Captanは非常に分解しにくいが他の3種の有機燐剤は分解し易いことが認められた(Fig.1)。また、Ames Testの結果は、Captanは非常に強い変異原性を示し、Fenitrothionは弱いながらも変異原性を示すことが明らかになった。Diazinon及びMalathionについては、全く変異原性は認められなかった(Table 1)。実験系の確立に伴い、市販の農産物について、その表面に付着する残留農薬を抽出しその有効成分の定量分析とAmes Testを実施し検討を行う予定であったが、研究代表者平岡幸夫氏が平成3年10月24日に急死したため、農薬の定量分析、Ames Testの実質的実験者を失い、これ以上の研究の続行は不可能となった。

実験系の確立に伴い、市販の農産物について、その表面に付着する残留農薬を抽出しその有効成分の定量分析とAmes Testを実施し検討を行う予定であったが、研究代表者平岡幸夫氏が平成3年10月24日に急死したため、農薬の定量分析、Ames Testの実質的実験者を失い、これ以上の研究の続行は不可能となった。3種有機燐系殺虫剤(MEP乳剤、ダイアジノン乳剤、マラチオン乳剤)、ジフェニルエ-テル系除草剤(CNP乳剤)及び殺菌剤(キャプタン水和剤)の合計5種類の農薬について、その製剤と分解生成混合物の毒性比較をAmes Testを使用して行った。農薬を通常使用濃度に調製した後、自然光に1,2、4、8日間暴露した。各々の暴露終了後、分解生成混合物を残農測定用アセトンで洗い流し、農薬主成分の残存率を求め、それの減衰の推移を観察した。次に減圧濃縮器を用い、約60°Cの水浴で内容物を乾固し、それにDMSO(dimethyl sulfoxid)を添加してAmes Testのための試験液を調製した。Ames Testは国立衛生試験所から譲与してもらったサルモネラ菌(Salmonella typhimurium TA98及びTA100)を用いて標準品、未分解の市販製剤及び分解生成混合物について行われた。農薬の自然光による分解率は農薬によって大きく異なり、キャプタンは暴露8日後でも15%しか分解しなかったが、ダイアジノンでは暴露8日後で95%分解した。MEP乳剤については、未分解の市販製剤に、ついで2日間暴露分解生成混合物最に強い変異原性が認められた。8日間暴露分解生成混合物にも弱いながら変異原性が認められた。一方キャブタン水和剤では標準品、未分解の市販製剤及び分解生成混合物いずれの場合においてもMEP乳剤に比較して桁違いに大きな変異原性を示した。8日間暴露分解生成混合物は標準品、未分解の市販製剤のいずれより強い変異原性を示した。外国から輸入される農産物の有害性を検討する目的で市販のサンキストレモンの皮に付着するポストハ-ベストの変異原性についてAmes Testを試みた。その結果変異原性の有無については非常に微妙なところであり、今後更に検討されなければならないように思われた。日本の農業では増産、省力化、高品質化などを求めて多種類の農薬が大量に使用されているが、農作物中の残留農薬のについては農薬の有効成分に関して、農薬残留基準が設けられている。一般に農薬には、有効成分の他に有機溶剤、乳化剤、安定剤などが含有されている。散布された農薬は時間の経過と共に太陽光線や空気中の酸素などによって分解され、農作物中には複雑に変化した乳化剤や安定剤、残存した有効成分などの分解生成物などが残留しているものと考えられる。このため農作物を人が摂取した場合には、有効成分とともに、有機溶剤、乳化剤、安定剤の分解生成物も総合的に生体に影響すると推測される。ただ単に農薬の有効成分の農度のみが残留基準以下であったとしても、必ずしも安全であるという保証にはならないと推定される。そこで我々は数種の農薬について、市販農薬製剤及びそれの分解液の毒性を比較検討し、農薬残留基準について再考した。有機燐系虫剤(Fenitrothion,Diazinon,Malathion)、有機塩素系殺菌剤(Capten:キャプタン水和剤)の4種類の農薬について、その製剤の残留性と分解生成混合物の変異原性の比較をAmes Testを使用して行った。これらの市販農薬を一般的使用方法に準じて希釈した後、シャ-レ-に分注し自然光に1、2、4、8日間暴露させた。
毛細血管径・血流計測用生体顕微鏡開発と糖尿病性冠微小循環障害発症解明及び血行再建

本年度の研究目的は、高精度CCD生体顕微鏡による毛細血管の可視化とイタ糖尿病型モデルにおける心筋内冠微小循環観察を行うことである。毛細血管観察時には、CCD生体顕微鏡(倍率600倍、空間分解能0.5μm、時間分解能33ms、30 frames/s)を用い、50μm以下の微小血管観察時には、ペーシング負荷等による心拍動増加に対応するために倍率300倍のCCD生体顕微鏡を用いて可視化が可能であった。イヌ糖尿病型モデルは、alloxan(40mg/kg静注)投与により、1週間後の血糖値が約300mg/dlの高血糖となり、安定した血糖値の糖尿病モデルを作製できた。コントロールモデルにおける毛細血管(血管径約5μm)の血流速度は、1mm/sであった。細動脈レベルにおける血管内皮機能は、ブラジキニン投与(6μg/kg冠注)に対して、コントロールモデルに比べ、糖尿病モデルにおいて血管拡張反応および血流低下を認めた。ニトロプラッシド投与(75μg/kg冠注)に対しては、コントロール、糖尿病両モデルにおいて、血管拡張反応および血流反応に有意差を認めなかった。ペーシング負荷時(心拍数60→120bpm)の代謝性冠血管拡張反応は、コントロールモデルに比べ、糖尿病モデルにおいて血管拡張反応および血流低下を認めた。以上より、高精度CCD生体顕微鏡による毛細血管の可視化とイヌ糖尿病型モデルにおける心筋内冠微小循環観察が可能となり、糖尿病型モデルにおいて、コントロールモデルに比べ、血管内皮機能および代謝性冠血管拡張反応が低下していることが、窺われた。イヌ正常グループにおける心筋虚血(90分左冠動脈前下行枝閉塞)前後の回旋枝との側副血行路において、内皮依存性拡張物質(ブラジキニン)に対する血管拡張反応は、虚血後に有意に、低下した。糖尿病モデルにおいては、虚血前後共に、正常グループに比べ、側副血行路微小血管拡張反応は、低下した。その反応は、一酸化窒素(NO)のみならず、内皮由来過分局因子(EDHF)である過酸化水素(H2O2)の反応低下を認めた。イヌ糖尿病モデルにおいては、angiotensin受容体拮抗薬を投与する事によって、心筋虚血後の血管内皮障害に伴う側副血行路微小血管拡張障害が改善した。イヌ正常グループにおけるEPO投与後のマイクロスフェアによる心筋虚血時の側副血行路に及ぼす影響を心内膜側、心外膜側に分けて評価した所、EPO投与前に比べ、EPO投与後、有意に心内膜側及び心外膜側血流の増加を認めた。以上より、心筋虚血後の冠微小血管側副血行路拡張の血流調節因子として、NOとEDHFが関与し、エリスロポエチンおよびangiotensin受容体拮抗薬が側副血行路改善に重要な役割を示す事が明らかとなった。目的:心筋虚血(90分)時、エリスロポエチン(EPO)投与による冠微小循環側副血行路の血管拡張効果の評価ならびにEPOの血管拡張因子として、内皮由来過分極因子(EDHF)である過酸化水素(H_2O_2)が含まれるか否か、またその作用にphosphoinosiyide-3-kinase(PI3-K)/Akt経路を介するか否か、同様に一酸化窒素(NO)が内皮由来弛緩因子として作用するか否かを明らかにするため、ウエスタンブロット(eNOS,p-Akt)による評価を行った。コントロール(心筋虚血のみ)群、EPO投与群、EPO+NO合成阻害薬(L-NMMA)投与群、EPO+L-NMMA+H_2O_2分解薬(catalase)投与群、EPO+PI3-K阻害薬(wortmannin)投与群の比較評価を行った。結論:心筋虚血時のEPOによる心筋内e-NOSの増加以外に、心筋内p-Aktの増加作用を認め、その作用には、EDHFとしてのH_2O_2の関与が窺われた。糖尿病においても同様に血管内皮障害が起こるが、血管内皮障害の改善因子として、EPO、EDHF(H_2O_2)、NOが重要な因子と成り得る事が窺われた。
秦帝国の形成と東アジア世界

秦代および後世の東アジア,環東海地域における秦伝説,秦文化伝播の分布の状況を整理することは本研究の基礎作業であった。朝鮮半島に残る伝説については,秦韓伝説(秦の労役を避けて韓国に亡命してきた子孫が辰韓を建国,言語も秦人に似ているので秦韓ともいう),済州島の徐福伝説などが知られているが,今回は十分な考察はできなかった。日本国内では佐賀,和歌山新宮市(徐福墓),熊野市などの関係遺跡を調査することができた。特に弥生時代後期の大規模な環壕集落である吉野ヶ里遺跡からは,大陸の秦文化と関わるものが見られる。二千基の甕棺群は遺体を密封し,内側に水銀朱を塗っている点から不死を意図する思想から生まれたものと指摘されたり,独特の亀甲型の巨大墳丘墓(前1世紀)も大陸の方墳の影響が議論されており,中国史の立場からも興味ある遺跡であった。北九州に限られている秦の貨幣半両銭の出土状況,朱塗り甕棺の分布状況などを確認し,徐福上陸伝説との関係を考え,また弥生稲作遺跡の分布や伝播経路と徐福が五穀の種子をもたらしたという伝説との関係も重要である。富士吉田神社に伝世する銅印など徐福に関わる伝世はそのほかの各地にも数多くあり,それらを一つ一つ検証することはできなかったが,各地に残る徐福伝説の背景については,伝説と史実との関係について考慮しながら,伝説の背景にあるものを歴史科学的に分析することの重要性を認識した。昨年別に四川,雲南省で調査した秦帝国と西南夷諸国との関係は,秦帝国と東アジア世界の関係と対比的に見ていくと,興味深い事実が浮かび上がってくる。徐福と類似する伝説は中国西南地区にもあり,〓王伝説,南越王伝説との類似性が注目される。いずれも秦帝国の周辺への移民によって現地で王に即位した伝説であり,この二つの伝説は考古学的にも検証されているので,徐福についても一つの方向をさぐることができる。本年度は秦帝国の形成と東アジアの問題を徐福伝説の分布と弥生遺跡の実地調査を通して検討した。徐福伝説は和歌山県新宮市、三重県熊野、佐賀県諸富町などに分希しているが、実地調査の結果、徐福の上陸の真偽よりも、伝説の成立した歴史的背景をとらえることができた。新宮に徐福伝説が生まれた理由は熊野信仰と密接な関わりがあった。文献では徐福祠が熊野にあったことは少なくとも13世紀までさかのぼれるが、平安期の10世紀初頭から江戸時代まで熱狂的に行われた熊野御幸と熊野詣のなかで、聖地であり浄土とされた熊野に徐福を祭る必然性が生まれてきた。東海に蓬莱の理想鏡を求めた徐福の到達地を熊野に置くことで熊野を神聖化した。また熊野信仰より以前には、徐福と海神信仰の阿須賀神社との関係が生まれ、のちに熊野三社のなかにとりこまれていった。一方九州の徐福伝説は弥生集落の分布と密接な関係がある。有明海、筑後川流域、太宰府というラインは弥生時期から重要な交通路であった。佐賀の徐福伝説は筑後川流域の雨ごいの信仰と結び付いている。それにしても秦帝国の周辺に位置した九州の弥生時期は、集落の密集性、農耕文化の先進性など、かなりの豊かさを誇った時代であった。福岡市博物館、九州歴史資料館、佐賀市博物館などで弥生時代の遺物を見たが、木製や鉄製農耕具が豊富であった。

中国社会の先進性と弥生社会の未開性を常識的には対比されがちであるのは、国家諸制度の完成度の差から見たからである。今日ではこの常識を見直す時期にきていると思う。北九州の弥生期は部族国家の乱立する状態で、広域的な国家は出現していなかったが、それが社会の未開性ということにはならない。従来秦帝国の周辺には東アジアという歴史世界が未形成されていたが、それは文献史料の乏しさに理由があった。近年の弥生遺跡から見ると、東アジア世界の存在は明かである。次年度にさらに考察していきたい。本研究では「秦帝国の形成と東アジア世界」のテーマで二つのオリジナルな成果をまとめることができた。一つは「秦始皇帝と徐福伝説」の分析によって,秦帝国から海を超えて東アジア世界への広がっていった移民の動きを象徴する徐福という人物について,従来混同されがちな史実と伝説とを明確に区別できたことである。われわれのもっとも信頼できる徐福の史料は秦の同時代のものではなく,王朝が交替した前漢時代の司馬遷が記述した『史記』である。従来の観点は,秦始皇帝から百年後の史料であるから史実しか書いていないというというものであった。しかし本研究では出発点からそのことに疑義をはさみ,司馬遷の時代に多くの始皇帝伝説がとくに秦帝国の形成時に支配された東方六国では生まれ,徐福伝説もその一環であることを主張した。『史記』秦始皇本紀と淮南伝の記事の背景を徹底して分析し,山東琅邪中心の徐市帰還伝説と淮南寿春中心の徐福不帰還伝説の並存を自説として提示した。二つは後世の三国時代以降の「秦始皇帝と徐福伝説」を東アジア世界を視野に入れて分析するなかで,秦帝国の権威の遺産が帝国崩壊後も生き続け,徐福伝説がさらに再生産され,東アジア全体に広がっていったことを明らかにできたことである。後漢三国以降は不帰還伝説の方が一人歩きし,東アジアの海を舞台に活動した移民集団が,それぞれの時代と地域において自らの権威として徐福伝説を再生産していったのである。伝説では徐福の渡航先が沿海から東アジアの海を渡り,佐賀,新宮などの日本各地に行き着いたといえるが,その伝説の背景は個々に見極めていかなければならない。この問題は秦帝国の時代の東アジア世界ではなく,各時代の東アジア史のなかで考えていかなければならない。
Elongation法によるタンパク質のThrough Bond 電子移動反応機構

Elongation法にもとづくプログラムで、局所状態密度が求められるようにした。すなわち、タンパク質のモデル系として、10乃至30個のアミノ酸残基からなるオリゴペプチドを考え、その各アミノ酸残基上のHOMO付近、LUMO付近の局所状態密度を求めたところ、アミノ酸残基の配列の順序および相互の立体的な配置に大きく依存することが明らかになった。すなわち、タンパク質内において、アミノ酸配列やその相互の立体的配置により、各アミノ酸酸基部分の電子供与性や電子受容性、さらには反応性が大きく異なることを示し、大変興味深い結果が得られた。さらに、Elongation法により、ポリペプチド鎖を伸長していく過程で、Through Bondによる効果もみることができることがわかった。つぎに、この結果を実際の3次元タンパク質に応用できるようにするために、階層的にポリペプチド鎖の電子状態を求めることを考えた。すなわち、まずある長さのオリゴペプチドの電子状態をElongation法で計算する。ついで、このElongation法によって高分子鎖の電子状態を求める過程で得られる局在化分子軌道のうちで、高分子鎖の末端部に存在するものをActive空間として、異なる二本の高分子鎖の電子状態を接続することを試みた。すなわち、上記の二本の高分子鎖のActive空間の局在化軌道を基底として、固有値問題を解くのである。モデル計算として、例えば10個のグリシン残基からなる2本のオリゴペプチドに、上記の方法を適用することにより、信頼性が高く計算時間の面でも大変有利であることがわかった。この方法により、まずある程度の長さのオリゴペプチドの電子状態をいくつか作り、それらを相互に結合することにより、タンパク質のそのものの電子状態を階層構造的に理論的合成できることがわかった。以前よりわれわれは、高分子の重合反応の道筋になぞらって、モノマーが高分子に次々と付加していく過程を、分子軌道計算・密度汎関数計算でmimicして電子状態を計算する方法、すなわちElongation法を発展させてきた。この方法はどのような非周期性高分子にも適用できるので、現在高い精度で計算することがきわめて困難と考えられているタンパク質の電子状態も求めることができる方法である。そこで本研究課題では、まずAb initio Elongation法を用いてタンパク質のモデル系としてオリゴペプチドの波動関数を求め、含まれる結合の部分の寄与をThrough Bond解析をすることによって電子移動経路の解析をおこなう。そこで、本年度は、共有結合でつながった高分子系に対するAb initio Elongation法のプログラムの作成を試みた。まず、共有結合系高分子としてポリエチレンをとり上げ、セグメントとしてメチレン基を順次付加させて、高分子鎖を伸長(elongate)させた。得られた電子密度および全電子エネルギーを、通常のGaussianプログラムで得られた結果と比較したところ、非常によく一致し、信頼性が充分高いことがわかった。さらにこれと並行して、Through Space/Bond相互作用解析を定量的におこなうためのプログラムもAb initio法のレベルで作成した。そこで次年度はこれらの方法を組み合わせてオリゴペプチドのThrough Bond電子移動反応経路の探索をおこなう予定である。本年度は、これまでのElongation法にもとづくプログラムに、局所状態密度を求める部分を付け加えた。すなわち、タンパク質内において、アミノ酸配列やその相互の立体的配置により、各アミノ酸残基部分の電子供与性や電子受容性、さらには反応性が大きく異なることを示し、大変興味深い結果が得られた。さらに、Elongation法により、ポリペプチド鎖を伸長していく過程で、Through Bondによる効果もみることがわかった。

すなわち、まずある長さのオリゴペプチドの電子状態をElongation法で計算する。ついで、このElongation法によって高分子鎖の電子状態を求める過程で得られる局在化分子軌道のうちで、高分子鎖の末端部に存在するものをActive空間として、異なる二本の高分子鎖の電子状態を接続することを試みた。すなわち、上記の二本の高分子鎖のActive空間の局材化軌道を基底として、固有値問題を解くのである。モデル計算として、例えば10個のグリシン残基からなる2本のオリゴペプチドに、上記の方法を適用することにより、信頼性が高く計算時間の面でも大変有利であることがわかった。この方法により、まずある程度の長さのオリゴペプチドの電子状態をいくつか作り、それらを相互に結合することにより、タンパク質そのものの電子状態を階層構造的に理論的合成できることがわかった。
重度視覚障害に対する統合型LED刺激による定量的視機能評価系の構築と臨床応用

重症網膜疾患に起因する重度視覚障害は生活の質に直結する重篤な症状を呈し、改善必須の社会問題となって久しい。近年、分子細胞生物学の発展に伴い、重度視覚障害に関する治療導入が現実のものとなっているものの、先鋭的治療導入は実臨床に届いていない。その大きな要因が、治療の適応判断と効果判定に関する有用な評価法が存在しない事実が挙げられる。本研究の目的は、治療導入・展開が見込まれる重度視覚障害患者に対して、東京医療センター・臨床研究センター(NISO)、英国UCL Institute of Ophthalmology (UCL IoO)、Cambridge Research Systems (CRS)との密な連携下で最新の統合型LEDモニタ刺激技術を用いて刺激アルゴリズを構築する事で、従来の視力検査では定量的な測定が困難であった重度視覚障害患者群に対して、視野や病状・病態を加味した様々なパターンを用いた包括的・定量的評価系を確立し、その臨床応用を実践する事である。研究初年度では、東京医療センター、UCL IoO、CRSの協力体制の元、視覚刺激アルゴリズムが構築された。アルゴリズムを利用した検査の光覚閾値、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を測定する為の視覚刺激が考案され、重度視覚障害における病状・病態を加味した評価プロトコルが構築された。構築されたプロトコルは次年度、重度視覚障害における視野や病状・病態を加味した仮想視覚障害モデルにおける検証が実施され、包括的・定量的評価系として確立される。本研究では3年の研究計画の中で3段階を経て重度視覚障害に対する包括的・定量的評価系を確立し、実臨床で実践される中で、その有用性が模索される。1:視覚刺激アルゴリズムの構築(平成30年度)、2:正常眼における検討、刺激アルゴリズム・検査プロトコルの確定(令和1年度)、3:重症網膜疾患における実践、有用性の評価(令和2年度)研究初年度では、本研究の対象となる重度視覚障害を呈する疾患について調査が行われた。最も頻度の高い網膜色素変性症を含む遺伝性網膜疾患については、重症度の指標となる形態学的変化と視機能との関連が新たに発見され、論文発表が行われた。光覚閾値、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を測定する為の視覚刺激アルゴリズムが構築された。光覚閾値の刺激強度を設定し、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を統合する事により測定範囲を想定した視覚刺激アルゴリズムが作成され、各可変パラメターをリアルタイムに適合する事で、病状・病態を加味した統合的評価プロトコルの作成が完了した。本研究では、視覚刺激アルゴリズムの正常眼における検討、刺激アルゴリズム・検査プロトコルの確定(次年度、令和1年度)、並びに重症網膜疾患における実践、有用性の評価(次々年度、令和2年度)を通して、重度視覚障害に対する包括的・定量的評価系を確立し、その臨床応用が実践される。次年度(令和1年度)では、本年度(平成30年度)に構築された光覚閾値、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を測定可能とする視覚刺激アルゴリズム・統合的評価プロトコルを正常例20眼において検証する。仮想視覚障害モデル眼鏡を用いる事で、中心視機能障害、周辺視機能障害、中心周辺視機能障害等の視覚障害モデルに対する視覚刺激アルゴリズム・統合的評価プロトコルの有効性が検討される。これらの結果を踏まえて、臨床現場で実践可能な刺激アルゴリズム・検査プロトコルを確立する。特に、重症度視覚障害患者に関する従来の視力の4分類(指数弁、手動弁、光覚弁、無光覚)に対して、統合的評価プロトコルを用いた詳細な定量的評価数値の同定が行われ、この結果が実臨床における定量的評価の対照群として使用される。次々年度(令和2年度)では、重度視覚障害において最も頻度が高いといわれている網膜色素変性症をはじめとする重症網膜疾患を有する患者において包括的視機能評価が実践される。東京医療センターにて患者リクルートが行われ、次年度に構築された刺激アルゴリズム・検査プロトコルによる検査が実施される。結果の解析を通して、それぞれの重度視覚障害の病状・病態に対する刺激アルゴリズム・検査プロトコルの適応・有効性が同定される。

構築されたプロトコルは次年度、重度視覚障害における視野や病状・病態を加味した仮想視覚障害モデルにおける検証が実施され、包括的・定量的評価系として確立される。本研究では3年の研究計画の中で3段階を経て重度視覚障害に対する包括的・定量的評価系を確立し、実臨床で実践される中で、その有用性が模索される。1:視覚刺激アルゴリズムの構築(平成30年度)、2:正常眼における検討、刺激アルゴリズム・検査プロトコルの確定(令和1年度)、3:重症網膜疾患における実践、有用性の評価(令和2年度)研究初年度では、本研究の対象となる重度視覚障害を呈する疾患について調査が行われた。最も頻度の高い網膜色素変性症を含む遺伝性網膜疾患については、重症度の指標となる形態学的変化と視機能との関連が新たに発見され、論文発表が行われた。光覚閾値、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を測定する為の視覚刺激アルゴリズムが構築された。光覚閾値の刺激強度を設定し、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を統合する事により測定範囲を想定した視覚刺激アルゴリズムが作成され、各可変パラメターをリアルタイムに適合する事で、病状・病態を加味した統合的評価プロトコルの作成が完了した。本研究では、視覚刺激アルゴリズムの正常眼における検討、刺激アルゴリズム・検査プロトコルの確定(次年度、令和1年度)、並びに重症網膜疾患における実践、有用性の評価(次々年度、令和2年度)を通して、重度視覚障害に対する包括的・定量的評価系を確立し、その臨床応用が実践される。次年度(令和1年度)では、本年度(平成30年度)に構築された光覚閾値、運動認知閾値、空間解像閾値、コントラスト感度閾値を測定可能とする視覚刺激アルゴリズム・統合的評価プロトコルを正常例20眼において検証する。仮想視覚障害モデル眼鏡を用いる事で、中心視機能障害、周辺視機能障害、中心周辺視機能障害等の視覚障害モデルに対する視覚刺激アルゴリズム・統合的評価プロトコルの有効性が検討される。これらの結果を踏まえて、臨床現場で実践可能な刺激アルゴリズム・検査プロトコルを確立する。特に、重症度視覚障害患者に関する従来の視力の4分類(指数弁、手動弁、光覚弁、無光覚)に対して、統合的評価プロトコルを用いた詳細な定量的評価数値の同定が行われ、この結果が実臨床における定量的評価の対照群として使用される。次々年度(令和2年度)では、重度視覚障害において最も頻度が高いといわれている網膜色素変性症をはじめとする重症網膜疾患を有する患者において包括的視機能評価が実践される。東京医療センターにて患者リクルートが行われ、次年度に構築された刺激アルゴリズム・検査プロトコルによる検査が実施される。結果の解析を通して、それぞれの重度視覚障害の病状・病態に対する刺激アルゴリズム・検査プロトコルの適応・有効性が同定される。
英・米・日本における法律辞典の受容と変容――典拠と誤謬の法学史的系譜を中心に

昨年度までにおこなった研究計画調書に記した第一および第二の前提作業を受け,今年度は主として第三の作業,すなわち非常に基礎的で,かつ比較的古い歴史的基礎を有する用語のみを選別し,それに対する「参照度合の判別」に注力した。その結果,応募ファイルの研究計画の中で予想したとおり,同一名のlaw dictionaryが版を改めれば改めるほど,初期の版においては存在した典拠の注記が,後の版においては省略される傾向,つまり権威的法典籍の影響の不可視化傾向の存在が一層明らかになりつつある。厖大な分量のゆえに未だ上記の作業は未だその途上にあり,この研究本体に関する何らかの成果報告を執筆するには至っていないが,このことは当初から予定されており,研究計画自体は全く問題なく,これに費やすことができた時間に応じて着実に進行していると考えられる。また上記『釈義』の書誌的系譜を追求する観点からの作業の中で,いわば副産物として,18世紀後半から19世紀前半にかけて『釈義』のさまざまな「分析(analysis)」がさまざまな編者により出版され,それがイギリスのみならず特にアメリカ合衆国の法学教育において初学者用のテキストとして非常に重宝にされた事実を挙げ,かかる「分析」の代表的な版の一部を邦訳してその特徴を示す論文を執筆した。これも昨年度の論文と同様に,我が国において初めての紹介であると思料される。今後も,研究計画調書に記載した計画にしたがい,このまま着実に作業を進展させる。この作業は,「参照度合の判別」という,内容の実質的な検証を要する高度の知的作業であり,『英米法辞典』所収の全項目についてこれを行うことは,現実的には到底不可能である。そこで,本研究では,以下幾重かの限定をかける前提作業に特に注力した。第一の前提作業として,Ballentine'sおよびBlack'sの全項目から,完全に手作業で,Blackstone,『イングランド法釈義』(以下『釈義』と略す)を明示的に引用している項目を抜き出し,そこに指示されている『釈義』の巻・頁を付して,一覧表にする。第二に,第一の作業による一覧表の項目に限定して,それに対する『英米法辞典』の説明として,ある程度大きな分量の説明文が附されている項目(『英米法辞典』の印刷上,おおよそ7,8行以上の説明文が附されているもの)で,かつ比較的古い歴史的基礎を有する用語を選別する。第三に,その上で,非常に基礎的で,かつ比較的古い歴史的基礎を有する用語のみを選別し,それに対する「参照度合の判別」を行う。以上の,第一の作業,および第二の作業のうちの前半は比較的単純な作業であるが,極めて多数には上ることと,第二の後半および第三の作業は主体的な判断を入れなければできないものであることから,もっぱらわたくし自身が取り組んだ。厖大な分量のゆえに未だ上記の作業が完了せず,また何らかの成果報告を執筆するには至っていないが,このことは当初から予定されており,研究計画自体は全く問題なく,これに費やすことができた時間に応じて着実に進行していると考えられる。5年計画の2年目にあたる今年度は,わが国でかつて広く用いられた最初の本格的な辞典である『英米法辞典』(有斐閣1952年)を材料に,それがBallentine's Law Dictionary(以下Ballentine'sと略す)およびBlack's Law Dictionary(以下Black'sと略す)を参照する度合が特に強い項目を判別した上で一覧表化するための以下の作業を,昨年度に継続して行った。以上の,第一の作業,および第二の作業のうちの前半は比較的単純な作業であるが,極めて多数には上ることと,第二の後半および第三の作業は主体的な判断を入れなければできないものであることから,もっぱらわたくし自身が取り組んでいる。応募ファイルの研究計画の中で予想したとおり,同一名のlaw dictionaryが版を改めれば改めるほど,初期の版においては存在した典拠の注記が,後の版においては省略される傾向,つまり権威的法典籍の影響の不可視化傾向の存在が明らかになりつつある。またいわば副産物として,また,上記『釈義』の書誌的系譜を追求する観点からの作業の中で,英米においても約100年ぶりにオクスフォードから新版が出版されたので,この新版の学問的意義を批判的に紹介し,後記のとおり執筆し発表した。これはわが国ではもちろん,おそらく欧米においても極めて早い学問的反応であり紹介だったように思われる。

5年計画の3年目にあたる今年度は,わが国でかつて広く用いられた最初の本格的な辞典である『英米法辞典』(有斐閣1952年)を材料に,それがBallentine's Law Dictionary(以下Ballentine'sと略す)およびBlack's Law Dictionary(以下Black'sと略す)を参照する度合が特に強い項目を判別した上で一覧表化するための以下の作業を,昨年度に継続して行った。昨年度までにおこなった研究計画調書に記した第一および第二の前提作業を受け,今年度は主として第三の作業,すなわち非常に基礎的で,かつ比較的古い歴史的基礎を有する用語のみを選別し,それに対する「参照度合の判別」に注力した。その結果,応募ファイルの研究計画の中で予想したとおり,同一名のlaw dictionaryが版を改めれば改めるほど,初期の版においては存在した典拠の注記が,後の版においては省略される傾向,つまり権威的法典籍の影響の不可視化傾向の存在が一層明らかになりつつある。厖大な分量のゆえに未だ上記の作業は未だその途上にあり,この研究本体に関する何らかの成果報告を執筆するには至っていないが,このことは当初から予定されており,研究計画自体は全く問題なく,これに費やすことができた時間に応じて着実に進行していると考えられる。また上記『釈義』の書誌的系譜を追求する観点からの作業の中で,いわば副産物として,18世紀後半から19世紀前半にかけて『釈義』のさまざまな「分析(analysis)」がさまざまな編者により出版され,それがイギリスのみならず特にアメリカ合衆国の法学教育において初学者用のテキストとして非常に重宝にされた事実を挙げ,かかる「分析」の代表的な版の一部を邦訳してその特徴を示す論文を執筆した。これも昨年度の論文と同様に,我が国において初めての紹介であると思料される。今後も,研究計画調書に記載した計画にしたがい,このまま着実に作業を進展させる。前年度に若干の未使用額が生じたが,今年度に十分に調整可能であり全額使用する予定。
緑茶カテキンによる腫瘍血管を標的とした新たながんの治療の試み

近年、緑茶カテキンEGCGは、がんに対する抑制効果を示すことから注目されている。しかし、腫瘍血管内皮細胞(TEC)と血管内皮前駆細胞(EPC)に対する効果は依然不明である。本研究で、EGCGによるTECとEPCへの直接作用を検討した結果、遊走能が抑制され、Aktのリン酸化の抑制がみられた。ヒト腫瘍細胞皮下移植モデルにおいて、コントロール群に比べ、EGCG治療群は、腫瘍抑制効果ならびに腫瘍血管の減少を示した。これらの結果より、EGCGがTECとEPCへの直接的な抑制作用をもつ腫瘍血管新生阻害剤として応用が可能であることが示唆された。ヒト腫瘍ヌードマウス皮下移植モデルから4種類の腫瘍血管内皮と正常血管内皮の分離・培養を行った。フローサイトメーターにおいて、分離・培養した血管内皮マーカーにおいて血管内皮マーカーであるBS1-B4 Lectin、CD54、CD105などが強陽性であることが確認した。また分離培養した血管内皮をin vitroで解析し、緑茶カテキンEpigallocatechin-3-Gallete : EGCGが、腫瘍血管内皮の増殖、遊走、生存シグナルに与える影響について解析した。さらにin vivoマウス腫瘍モデルにおいてEGCGの治療効果を検討した。従来、分離・培養が困難であるとされていた腫瘍血管内皮と正常血管内皮の分離を行い、純度の高い血管内皮を得ることができ、さらには3ヶ月以上の長期にわたる培養に成功した。また、緑茶カテキンが、血管内皮の遊走、生存シグナルPI3K経路のキープレーヤーであるAktのリン酸化を腫瘍血管内皮特異的に抑制することを示すことができた。さらに血管内皮前駆細胞(EPC : Endothelial Progenitor Cell)の腫瘍組織への動員に関与していることが知られる骨髄ストローマ細胞のMMP-9の発現について調べた。口腔癌担癌ヌードマウスの骨髄から分離培養された骨髄ストローマ細胞において、EGCGによりMMP-9の発現が抑制された。さらには、in vivoマウス腫瘍モデルで、コントロール群に比べ、緑茶カテキンEGCG投与群では、腫瘍容積、微小血管密度の減少が見られ、緑茶カテキンEGCGがin vivoで、治療効果を有する可能性が示唆された。