hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア農村祭祀の比較研究

平成6、7、8年の三年間にわたった調査研究は、つぎのような目的をもっていた。中国本土・台湾・韓国などの東アジアの農村祭祀、ことにシャーマニズム系統の祭りを、中国や韓国の研究者たちとの密接な協力態勢のもとに現地調査を実施し、その成果を日本各地の農山漁村の祭りの研究成果と比較検討し、東アジアにおける共通の信仰圏と信仰形態の存在を確認し、その理由をきわめるとともに、日本民族の信仰のあり方を確認することである。三年間にわたって、日本沖縄の久高島の夏祭り、青森県の地蔵会、九州の盆行事、韓国江陵の端午祭、韓国珍島の死者儀礼、韓国南部の女巫、中国湖南、湖北、広西チワン族、江蘇、浙江、雲南、上海、北京、河北、黒竜、吉林、内蒙古などの各地域のシャーマン、台湾原住民の首狩り儀礼、さらにベトナムの母道などの調査をおこなってきて、われわれは、多くの事実をあきらかにすることができた。その内容をつぎにしめす。1祭りを神と人が公に交流する場であると定義すれば、東アジアの祭祀は調査研究のととのった日本の祭祀をモデルとして各地域の特色をとらえることができる。2いずれもアニミズムや古代の自然信仰を基層にすえたシャーマニズムの系統に属する。3この民俗的なシャーマニズムが道教、仏教、儒教、キリスト教などの文明(体系)宗教と融合して複雑なシンクレティズムを形成している。4シャーマニズムは南方系の憑霊中心型、北方系の奪魂中心型に二分されるが、両型は多くの場合に融合している。5われわれの調査した範囲内での知見でいえば、男女シャーマンの入巫儀礼、祈願型式、祭壇の配置や飾り、祈願対象としての神仏などに顕著な共通性がみとめられる。6祭祀の形態は、つぎの(1)(2)(3)の三種の分類方法を採用することが可能である。(1)その集団のおかれている優勢な経済の発展段階に注目して、狩猟採集型・雑穀型・稲作型・漁労型・混合型にわける。(2)主要な祭神に注目して、自然神型、精霊神型、祖先神型、国家神型、混合型にわける。(3)優勢な文明(体系)宗教に注目して、民俗型・道教型・仏教型・儒教型・キリスト教型・イスラム教型・混合型にわける。こうした調査結果をふまえて、われわれが確認したことは、東アジアの農山漁村の祭祀の基本構造が、地域を異にしながらも顕著な類似性をもつということである。たとえば、日本の神社神道や東北、沖縄の各地のシャーマニズムは、中国、台湾、韓国などのシャーマニズム系統の宗教とほとんどかさなりあう信仰形態をそなえている。韓国江陵の端午祭の基本構造は、日本の冬の春日若宮の御祭と完全に一致するし、多少の演出面の違いを無視すれば、天竜川ぞいの花祭とも、中国各地の巫師が主宰する民俗祭祀ともみごとな共通点をみせている。さらにそうした信仰の類似性はおそらく東南アジアにもひろがって存在していることが予想される。われわれが、たまたま機会にめぐまれて、平成八年の夏に調査したベトナムの女性シャーマンが主宰する民俗信仰の母道は、中国の儺儀や日本の民間神楽、韓国のムーダン・クッと構造をおなじくしている。このような研究実績をとおして、中国の黄河と長江に発した二大文明が、左右対称にアジアにひろがっていた共通文化圏の存在を予測し、シャーマニズム系統の信仰もその文化圏のなかに位置づける構想をえがきだしているが、その完成には東南アジアの調査を必要とするものとかんがえている。

(1)その集団のおかれている優勢な経済の発展段階に注目して、狩猟採集型・雑穀型・稲作型・漁労型・混合型にわける。(2)主要な祭神に注目して、自然神型、精霊神型、祖先神型、国家神型、混合型にわける。(3)優勢な文明(体系)宗教に注目して、民俗型・道教型・仏教型・儒教型・キリスト教型・イスラム教型・混合型にわける。こうした調査結果をふまえて、われわれが確認したことは、東アジアの農山漁村の祭祀の基本構造が、地域を異にしながらも顕著な類似性をもつということである。たとえば、日本の神社神道や東北、沖縄の各地のシャーマニズムは、中国、台湾、韓国などのシャーマニズム系統の宗教とほとんどかさなりあう信仰形態をそなえている。韓国江陵の端午祭の基本構造は、日本の冬の春日若宮の御祭と完全に一致するし、多少の演出面の違いを無視すれば、天竜川ぞいの花祭とも、中国各地の巫師が主宰する民俗祭祀ともみごとな共通点をみせている。さらにそうした信仰の類似性はおそらく東南アジアにもひろがって存在していることが予想される。われわれが、たまたま機会にめぐまれて、平成八年の夏に調査したベトナムの女性シャーマンが主宰する民俗信仰の母道は、中国の儺儀や日本の民間神楽、韓国のムーダン・クッと構造をおなじくしている。このような研究実績をとおして、中国の黄河と長江に発した二大文明が、左右対称にアジアにひろがっていた共通文化圏の存在を予測し、シャーマニズム系統の信仰もその文化圏のなかに位置づける構想をえがきだしているが、その完成には東南アジアの調査を必要とするものとかんがえている。この調査研究は、最近の中国本土・台湾・韓国などの農村祭祀、ことにシャーマニズム系統の祭りにたいする研究の高まりに応じて、中国や韓国の研究者たちとの密接な協力態勢のもとに現地調査を実施し、その成果を日本各地の農村祭祀の研究成果と比較検討し、東アジアにおける共通の信仰圏と信仰形態の存在を確認し、その基層の上に築かれた日本民族の信仰のあり方をあきらかにすることを目的としている。ことに、中国における道士、憧子、馬々子、師公、道公などの男性シャーマン、売子、渡仙、仙婆などの女性シャーマン、台湾の道士やタンキ-などの男性シャーマン、韓国の女性シャーマンのムーダン、タンゴル、男性シャーマンのパクス-、日本の沖縄のノロ、ユタ、東北のイタコ、ゴミソなどの女性シャーマンの、それぞれの誕生と相互影響関係の解明を具体的なねらいとした。平成六年度は、三年計画の初年度として、中国の江蘇、浙江、雲南、広西チワン族自治区の四つの省の男女シャーマン、台湾の中部山岳地帯の苗栗県、新竹県の賽夏族の矮霊祭と男性シャーマンのタンキ-、韓国の慶尚南道、全羅南道、全羅北道の女性シャーマンのムーダンやタンゴル、日本の沖縄島知念村久高島のノロや根神を中心にいとなまれる夏祭りを現地調査した。その結果、あきらかになったことは、大別してつぎの二点にまとめられる。第一は、地球の年中行事のなかに組みこまれた祭りでは、神が神社に常住せず、祭りの時期に招かれて止まる形式と、神や仏が神社や寺院に常住する形式の二つに区分され、その両者において祭式の基本構造に類似性がみとめられたこと、第二は、季節を問わず、農村の人々の日常生活のなかにはいりこんで活動している男女シャーマンの、入巫体験、祈願形式、祭壇の飾り、祈願対象としての神仏などに、やはり顕著な一致点のみとめられたことである。この類似性の把握の深化拡大と理由の究明分析が今後の研究課題となる。この調査研究は、つぎのような目的をもっている。
電気限外濾過特性に及ぼす溶質分子と分離膜のゼータ電位の影響に関する研究

1.実験試料には、タンパク溶質分子の荷電特性を表わすゼータ電位がOのpH、すなわち等電点が異なり、分子の大きさがほぼ同じと考えられる牛血清アルブミン(分子量:67,000、等電点pH4.8)およびヘモグロビン(分子量:68,000、等電点pH6.8)を使用し、また、限外濾過膜には、分画分子量が50,000のポリサルフォン系高分子膜を用いた。各タンパク質分子の試料溶液のpHに対するゼータ電位の変化と限外濾過膜のゼータ電位のpH依存性を測定し、濾過特性を考察するための基礎データとした。2.デッド・エンド型加圧濾過試験器を使用し、pHを種々に調整したタンパク質試料溶液を濾過器に供給して一定圧力下で回分式限外濾過実験を行い、濾過流速や膜透過流束および溶質の見かけの阻止率の測定から限外濾過特性を調べたところ、各タンパク質試料溶液においてその濾過特性は分子のゼータ電位にほぼ関係し、等電点で最も濾過速度が小さくなり、ゼータ電位の極性には依らずにその絶対値が大きくなるほど濾過速度は増大することを確認した。そして、分子量がほぼ同じ試料の等電点における濾過速度はほとんど同じになった。また、分離膜のゼータ電位の変化は濾過過程全体にはほとんど影響を与えないことを明らかにした。3.回分式電気限外濾過装置を製作し、pH既知のタンパク質溶液を一定圧力の下で定電圧操作による電場を印加して電気限外濾過実験を行った。その結果、直流電場では印加電圧が増加するとともに溶質分子のゼータ電位に起因する電気泳動現象によって濾過流速は著しく増大した。また、等電点においては電場を加えても濾過流速はほとんど変化しないことを確認した。しかし、実験条件の範囲では、電極の極性反転による交流電場では、周期的に直流電場とほぼ同じ濾過流速に回復されることが明らかになったが、時間経過とともに次第に減少する傾向が示され、断続的電場では特に有効性を示す結果は得られなかった。1.タンパク質試料として、溶質分子の荷電特性を表すゼータ電位が0のpH、すなわち等電点が異なり、分子量が約67000程度とほぼ同じである牛血清アルブミンおよびヘモグロビンを使用した。そして、分離膜は分画分子量50000のポリサルフォン系限外濾過膜を用いた。2.デッド・エンド型加圧濾過試験器を使用し、試験器内の所定の位置に限外濾過分離膜を設置し、タンパク質試料溶液を濾過器内に供給してから、窒素ガスボンベを用いて一定圧力の下で回分式の限外濾過実験を行った。濾液量の経時変化は電子天秤によって自動測定し、膜を透過する濾液中のタンパク質濃度は分光光度計で溶液の吸光度を測定して行った。以上のような実験をタンパク試料溶液のpHを変えることによって溶質分子および膜のゼータ電位を変化させて行い、透過流束および膜の阻止率の測定から限外濾過特性について調べた。3.ゼータ電位測定の結果、牛血清アルブミンの等電点は約6.8、ヘモグロビンの等電点は約4.7であった。したがって、等電点より小さいpHではゼータ電位は正、大きい領域では負の値となった。

また、限外濾過膜のゼータ電位は負の極性を示し、約pH7以上になると急激に絶対値が大きくなることがわかった。4.限外濾過実験における透過流束や膜の阻止率の測定結果は、それぞれの試料溶液において分子のゼータ電位にほとんど依存し、等電点で最も濾過速度が小さくなり、ゼータ電位の絶対値が大きくなるほど分子間の電気的反発力が大きくなるために濾過速度が大きくなることが明らかとなった。また、分子量がほぼ同じ場合は、等電点における濾過速度はほぼ同じになることがわかった。1.平成11年度と同様に、限外濾過膜には分画分子量50000のポリサルフォン系限外濾過膜を使用した。2.昨年度においては、限外濾過膜のゼータ電位を自製の装置を用いて電気浸透流量法によって測定したが、膜の開孔面積(空隙率)を知る必要があったために、現有の原子間力顕微鏡で測定解析した結果を用いてゼータ電位の算出を行った。本測定解析結果の信頼性を確認するために、今年度は同装置を使用して流動電位法による測定を行った。その結果、得られたゼータ電位の値は、昨年度と同様に、pHの測定範囲で負の極性を示し、アルカリ側になると急激にその絶対値は大きくなることがわかった。また、電気浸透法と流動電位法による両測定結果はほぼ一致することがわかった。したがって、限外濾過膜のゼータ電位のpH依存性の評価は妥当であることが明らかになった。3.アクリル樹脂製の回分式電気限外濾過装置の製作を行った。本装置は、電極材料に電極の溶解や汚染の影響を防止するために白金板を使用し、電極の間には2枚の限外濾過膜を設置することができ、膜の片側だけに、あるいは両側にも濾過できる構造のものである。したがって、電場の極性を変えたときの電気限外濾過特性についても実験的検討を行うことができる。また、両電極室の洗浄およびガス抜きもできるようになっている。4.試作した上記電気限外濾過装置を用いて一定圧力の下で牛血清アルブミン溶液の電気限外濾過実験を試みた。膜の片側の一方方向に濾過するように電場を定電圧条件で印加し、限外濾過だけの場合と電気限外濾過の場合を比べた所、電場を加えることによって濾過流束は増大することが明らかになり、本作製装置で電気限外濾過実験を実施できることを確認した。しかし、電場印加条件やタンパク質の種類、溶液のpHを変えたときの十分な実験を行うまでには至らず、電気限外濾過特性に及ぼすゼータ電位の影響については次年度に詳細に検討したい。1.タンパク質試料としては牛血清アルブミン(分子量:67,000、等電点pH4.8)を主に使用し、平成12年度に製作した回分式の電気限外濾過装置内に分画分子量が50,000の限外濾過膜を設置し、pH既知のタンパク質溶液を濾過器内に供給してから、窒素ガスボンベを用いて一定圧力条件の下で限外濾過実験を行うと同時に定電圧操作下で電場を印加して電気限外濾過実験を行った。濾液量の経時変化は電子天秤によって自動測定し、また、濾過膜の見かけの阻止率を求めるために濾液中のタンパク溶質濃度を分光光度計で測定した。2.上記のような濾過実験を、試料溶液のpH、印加電圧、電場の印加方法を変えて行い、濾過速度や溶質の阻止率に対するこれらの操作条件の影響について調べることによって電気限外濾過特性について検討した。3.直流電場において、試料溶液のpHが一定のときは印加電圧が増加するとともに膜の透過流束すなわち濾過流速は増大した。このような結果は、印加電圧が大きくなると溶質分子の電荷、すなわちゼータ電位に起因する電気泳動度が大きくなるため、濾過抵抗となる膜面に形成されるゲル状ケーク層が抑制されるためであると考えられる。しかし、等電点のpHにおいては溶質分子のゼータ電位がほとんど0となるために濾過流速は電場を加えてもほとんど変化しないことを確認した。
琉球列島隆起サンゴ礁島嶼の環境特性に対応した有害物質汚染調査手法の開発

隆起サンゴ礁島嶼の陸域地表における発生源探索につながる有害物質の分布調査が、マングースおよびハブのような、生息する生物の生体組織を分析することによって可能であることが明らかになった。また、陸域で排出された有害物質の沿岸海域への流出については、パッシブサンプラーを用いた浅層地下水のモニタリングが有効であることが示された。さらに、生物試料による陸域汚染調査とパッシブサンプラーによる浅層地下水汚染調査の結果との間に関連が見出されたことから、これら二つの手法を組み合わせることは、隆起サンゴ礁島嶼の自然環境の特徴に対応した、有害物質の総合的なモニタリング手法として有効であると考えられた。微量有害物質汚染が発生しやすい背景がありながら、その実態把握が進んでいない琉球列島隆起サンゴ礁島嶼の環境条件に適した有害物質モニタリング手法の開発を進めている。地表からの有害物質が主として地下水を経由して沿岸海域に流出する隆起サンゴ礁島嶼における有害物質環境汚染調査手法として、陸生生物を用いた地表における汚染探索手法と、砂浜等の浅層地下水中にパッシブサンプラーを設置することによる面的な汚染流出過程調査手法を確立し、これらを組み合わせることによって、陸域から沿岸サンゴ礁海域に至る一連の有害物質流出汚染過程モニタリング手法の確立を目指している。1.調査地域と調査地点の設定:下記の各地域において、土地利用状況を整理し、2の生物の生息状況を把握した。1沖縄島中部西海岸方面2読谷村・糸満市3那覇市漫湖周辺2.陸生生物試料の検討と収集:陸生生物の食物連鎖の高位に位置し、適切な生息数、行動圏を有するマングースおよびハブについて、調査地域13において予備的な試料採集と分析を行った。マングースについては筋肉と肝臓、ハブについては筋肉と脂肪組織を分析し、既存の生物試料分析結果と比較して概ね同程度の有機塩素化合物を検出した。3.地下水を経由した海域への有害物質流出状況調査のためのサンプラーに関する研究:(1)面的な地下水のモニタリング方法を検討する準備を行い、調査地域2の砂浜の地下水面下にパッシブサンプラー(Chemcatcher等)を埋設し、農薬類を検出した。また、砂浜における塩ビパイプの打ち込み等による簡易な観測孔の設置方法と、観測孔内へのサンプラー設置方法を検討した。(2)礁池内海水中へのパッシブサンプラー設置方法を検討した。(3)礁池海底の地下水湧出地点に簡易なシーページメーターを設置し、地下水を捕集することができた。シーページメーター内にパッシブサンプラーを設置することを今後試みる予定である。1.生物試料を用いた陸域有害物質発生源の探索と陸域環境中での分布調査手法の研究と試行平成25年度に検討した各小地域のうち、那覇市においてマングース8検体、沖縄島中部西海岸方面においてマングース1検体およびハブ16検体を収集した。マングースについては筋肉および肝臓を、また、ハブについては筋肉、肝臓、脂肪組織を分析し、有機ハロゲン化合物およびダイオキシン類の濃度を測定した。マングースの分析結果を他地域における既存分析結果と比較することにより、有害物質の環境中分布を示す情報が得られた。また、ハブの分析結果は小地域内における有害物質濃度の分布を示すものとなった。2.地下水を経由した礁池への有害物質流出過程調査手法の研究と試行前年度検討した沖縄島読谷村および糸満市の砂浜において、地下水面下にパッシブサンプラーを埋設し、農薬類の流出状況を継続的に観測した。また、水深の浅い水底へのパッシブサンプラー設置方法を検討し、薄型パッシブサンプラーとレンガ等によるウエイトによる手法を用いることとした。礁池内の海底地下水湧出地点におけるパッシブサンプラーを内蔵したシーページメーターによる、湧出水中の化学物質の分析については、現在研究を行っている。分析対象とする農薬について、パッシブサンプラー(Chemcatcher)のキャリブレーション試験を実施し、サンプラーへの吸着速度を算出した。地表からの有害物質が主として地下水を経由して沿岸海域に流出する隆起サンゴ礁島嶼における有害物質環境汚染調査手法として、陸生生物を用いた地表における汚染探索手法と、パッシブサンプラーによる浅層地下水の汚染流出過程調査手法について研究した。生物試料を用いた陸域有害物質分布調査手法の研究として、沖縄島内で設定した各小地域において、マングース合計36検体およびハブ合計26検体を収集した。マングースおよび底質の分析結果を他地域における既存分析結果と比較することにより、有害物質の環境中分布を示す情報が得られた。また、ハブの分析結果は小地域内における有害物質濃度の分布を詳細に示すものとなった。本研究の結果により、これらの陸生生物を用いた調査手法が、有害物質発生源の推定を可能にすると考えられた。地下水を経由した礁池への有害物質流出過程調査手法の研究として、砂浜において地下水面下にパッシブサンプラーを埋設し、微量有害物質の流出状況を継続的に観測した。分析対象とした農薬について、パッシブサンプラー(Chemcatcher)のキャリブレーション試験を実施し、サンプラーへの吸収速度を算出した。

また、礁池内の地下水湧出地点においてパッシブサンプラーを設置し、湧水の化学物質流出への寄与を観測することを試行し、農薬および有機ハロゲン化合物を検出した。地下水からの有機ハロゲン化合物の検出に関しては、上述の生物試料による陸域汚染分布の結果と対応するものであり、これら本研究によって確立された手法による知見を組み合わせることによって、隆起サンゴ礁島嶼における陸域発生源から沿岸海域にかけての連続した環境における微量有害物質汚染の評価が可能であると考えられた。隆起サンゴ礁島嶼の陸域地表における発生源探索につながる有害物質の分布調査が、マングースおよびハブのような、生息する生物の生体組織を分析することによって可能であることが明らかになった。また、陸域で排出された有害物質の沿岸海域への流出については、パッシブサンプラーを用いた浅層地下水のモニタリングが有効であることが示された。さらに、生物試料による陸域汚染調査とパッシブサンプラーによる浅層地下水汚染調査の結果との間に関連が見出されたことから、これら二つの手法を組み合わせることは、隆起サンゴ礁島嶼の自然環境の特徴に対応した、有害物質の総合的なモニタリング手法として有効であると考えられた。当初計画に沿って概ね進行しており、生物試料の分析数の増加により有害物質分布状況に関する評価が可能となり、また、砂浜地下水観測手法についても、サンプラー設置方法やキャリブレーションが進展している。環境化学1.生物試料を用いた陸域有害物質発生源の探索と陸域環境中での分布調査手法の研究と試行:生物試料収集地点における土壌および底質試料の分析を行い、生物試料中の各物質濃度との比較を行う。また、ハブ試料の収集地域を広げ、小地域内での汚染分布状況を調査手法としての有用性を評価する計画である。2.地下水を経由した礁池への有害物質流出過程調査手法の研究と試行:引き続き、礁池内の海底地下水湧出地点においてパッシブサンプラーを内蔵したシーページメーターを設置し、湧出水中の化学物質を分析して局部的な湧水の寄与を観測する。また、海中も含む側線上に設置した複数のパッシブサンプラーにより、砂浜地下水による微量物質の流出状況観測を試みる。3.結果の解析・とりまとめ:各小地域周辺における各有害物質の発生源とマングースおよびハブ物試料の体内濃度の空間分布を整理し、有害物質の土壌中濃度測定結果とも比較して、琉球列島における生物試料分析の地表での有害物質発生源探索と汚染状況把握への有用性を評価する。パッシブサンプラーを用いた地下水中の有害物質検出濃度を整理し、想定される有害物質発生源との関係を分析する。検出濃度と地域内の水収支に基づいて研究対象とした礁池海水への有害物質流出量を推定し、地下水経由の有害物質流出を評価する上での有用性を評価する。これらの検討に基づき、本研究で用いた手法の南西諸島隆起サンゴ礁島嶼環境における地表と地下の包括的な有害物質汚染源探索および汚染状況調査手法としての適用範囲を明らかにする。
閉経が循環器疾患関連諸要因に及ぼす影響についてのコ-ホ-ト研究

閉経の前後における循環器疾患関連諸要因の変化を、同年齢の男子と比較し、閉経による影響を分析した。分析対象は、30年以上の長期に亘り、循環器疾患の疫学調査を継続実施している秋田県のほぼ中央に位置する平地農村(人口約6,000)の住民である。分析内容は、(1)横断研究(cross-sectional study)として、昭和56-59年の循環器検診を受診した40-69歳女子1,173人並びに男子883人の、循環器疾患の危険因子として重要と考えられる血清総コレステロール、最大・最小血圧、Body Mass Index、肩甲下皮脂厚の測定値を、5歳階級別に男女間で比較した。(2)追跡(縦断)研究(follow-up study)として、上記の検診受診者より、この時点で閉経前であり、平成6年末までの追跡期間中に閉経した203人を「症例」として選び、これに対して、年齢と追跡期間をマッチさせた男子203人を「対照」としたコ-ホ-ト内症例対照研究により、閉経前後の血清総コレステロール、最大・最小血圧、Body Mass Index、肩甲下皮脂厚の平均値を比較した。結果:(1)横断研究では、血清総コレステロールの平均値は、40-44歳では男子が女子より高値を示したが、45-49歳でほぼ同程度となり、50歳以上で女子は男子に比し有意に高くなった(p<0.001)。45-49歳で約50%の女子が閉経を迎え、この年齢層で既に閉経した元と閉経していない者とに分け、平均値を比較すると、順に194mg/dl、183mg/dlとなり、有意な差を認めた(p<0.05)。血圧の平均値は女子は男子に比し各年齢層とも低いが、50歳以上ではその差が少なくなった。Body mass index、皮脂厚の平均値は女子が男子より高かった。(2)追跡研究(平均4.3年)では、女子は閉経の前後で血清総コレステロールで平均16mg/dl、肩甲下皮脂厚で平均2mmの上昇を認めたが、男子は同期間で変化がなかった。血圧の平均値の上昇度は男女共に同程度認められた。
コラーゲンによる自然免疫活性化メカニズムの解明

可食性のクラゲ由来コラーゲンが、自然免疫系に関与するマクロファージ、および樹状細胞を活性化し、サイトカイン産生や貪食活性などを促進することが明らかになった。その作用機構を検討した結果、コラーゲンはNF-κBの細胞質から核内への移行を促進するとともに、MAPキナーゼの一種であるJNKを活性化することが明らかになった。さらに、クルマエビ、ヒラメ、ブリに対する病原菌による攻撃試験において、コラーゲンを餌と一緒に投与すると、病原菌に対する抵抗性が高まった。この結果から、コラーゲンの免疫促進効果が、実際の感染症に対する防御能を高めることが明らかになった。クラゲコラーゲンは、マクロファージ細胞株J774.1細胞、およびマウス腹腔由来初代マクロファージの炎症性サイトカイン産生を促進することが明らかになったことから、今年度は、作用メカニズムの解明を試みた。マクロファージは、細胞表面に発現しているTLR4受容体を介して活性化される。そこで、TLR4の特異的阻害剤作用下においてクラゲコラーゲンの効果を検討したところ、阻害剤共存により、コラーゲンの効果は大きく抑制された。このことから、コラーゲンはTRL4経路でマクロファージを活性化することが明らかになった。そこで、使用しているクラゲコラーゲン抽出物に夾雑しているしエンドトキシンによる影響の可能性が考えられたため、クラゲコラーゲン抽出物中のエンドトキシン濃度を測定したところ、抽出物にはエンドトキシンは混入しておらず、また、コラゲナーゼ処理することで活性が有意に抑制されたことから、クラゲコラーゲン抽出物のマクロファージ活性化作用はエンドトキシンによるものではなく、コラーゲンによる効果であることが明らかになった。また、詳細な作用メカニズムを解析した結果、コラーゲンはNF-κBの核移行の促進に加え、MAPキナーゼの一種であるJNKの活性化を促進することでマクロファージを活性化することが明らかになった。さらに、コラーゲン投与が耐病性付与に繋がるかどうかを確認するため、無脊椎動物であり、自然免疫系だけを持つクルマエビを用い、ホワイトスポットウイルスに対する耐病性を指標として、クラゲコラーゲンの混餌投与の効果を検討した。その結果、クラゲコラーゲンの投与によって、有意な製造率の改善が認められ、クラゲコラーゲンか耐病性付与に効果があることが確認された。コラーゲンの免疫促進効果に関して、自然免疫系に関与するマクロファージに対する作用を明らかにすることを目的として研究を行った。コラーゲンを用い、マウスマクロファージ細胞株J774.1の貪食活性に及ぼす効果を検討したところ、クラゲコラーゲン、およびウシアキレス腱由来コラーゲンは有意にJ774.1細胞の貪食活性を促進した。また、コラーゲンはマクロファージが産生する免疫タンパク質である腫瘍壊死因子(TNF)-α、およびインターロイキン(IL)-6の産生を強く促進することが明らかになった。これらの結果から、コラーゲンはマクロファージの貪食活性やサイトカイン産生活性を促進することが明らかになった。また、マウス腹腔から調製した初代マクロファージ細胞(P-Mac)に対しても活性を示すかどうかを検討したところ、貪食、およびサイトカイン産生を強く促進することが明らかになった。サイトカイン産生促進効果について、その作用メカニズムを明らかにするため、TNF-α、およびIL-6の遺伝子発現をリアルタイムRT-PCRで解析した。その結果、J774.1細胞、およびP-Macの両細胞において、TNF-α、およびIL-6をコードするmRNAの遺伝子発現が強く促進されており、遺伝子発現レベルの促進により、サイトカイン産生量が促進されることが明らかになった。また、および炎症応答により発現が上昇する誘導性NO合成酵素(iNOS)、およびシクロオキシゲナーゼ(COX)-2の遺伝子発現を検討したところ、コラーゲンは両遺伝子の発現を促進した。これらのことから、コラーゲンはマクロファージを全体的に活性化することが明らかになった。これまでの本研究によって、コラーゲンが、マクロファージのサイトカイン産生や貪食を活性化することを明らかにし、その活性化機構は、TLR4経路によるNF-κBの核移行の促進に加え、MAPキナーゼの一種であるJNKの活性化、さらにマクロファージの活性化に抑制的に作用するPPARγ1の発現抑制であることを明らかにした。そこで本年度は、もう一つの抗原提示細胞である骨髄由来樹状細胞に対する効果について検討した。マウス大腿骨から骨髄細胞を回収し、顆粒球単球コロニー刺激因子を添加した培地で培養することにより、樹状細胞へと分化誘導した。樹状細胞に分化したことは、形態的な変化に加え、MHC-IIとCD11cの発現により確認した。

得られた骨髄樹状細胞に対して、クラゲから抽出したコラーゲンを作用させたところ、TNF-α、IL-6、IL-1β、およびIL-12産生が顕著に促進された。この産生促進は、遺伝子発現の活性化によるものであることが明らかになった。さらに、コラーゲン処理により、樹状細胞への分化誘導、および成熟が促進されることが明らかになった。これらの結果から、コラーゲンは自然免疫応答において、マクロファージだけでなく、樹状細胞に対しても活性化およびサイトカイン産生を促進することが明らかになった。これまでに得られているコラーゲンの獲得免疫系に及ぼす促進効果と、3年間の本課題研究で得られた成果をまとめると、コラーゲンは、獲得免疫系だけでなく、自然免疫系も活性化し、免疫系全体を活性化する効果を持つことが明らかになった。さらに、感染症に対するコラーゲンの効果を検討した。ヒラメの滑走細菌症、およびブリ類の結節症に対するクラゲコラーゲンの耐病性付与効果を検討した。その結果、両試験において顕著な生存率の向上が認められ、コラーゲンの摂取が実際の感染症に対する抵抗性に繋がることが明らかになった。食品機能学H25年度の当初計画で実施予定だった検討内容を概ね実行できた。また、H24および25年度の研究成果を学術論文にまとめることができた。当初計画でH24年度に実施する予定であった検討内容をほぼ完了できている。(1)マクロファージは核内受容体スーパーファミリーのメンバーの一つであるPPAR-γ1、およびγ3を発現しており、マクロファージの活性をコントロールしており、サイトカイン産生を抑制的制御していることが知られている。そこで、PPARγに着目し、コラーゲン刺激により、RRARγの遺伝子発現、およびレセプター活性がどのように変化するか、あるいはPPARγ活性に関与するにMAPキナーゼシグナル系がどのような影響を受けるかを明らかにする。また、マクロファージ活性化の作用メカニズムが明らかになったことから、マクロファージと同様に貪食作用を持ち、自然免疫から獲得免疫への橋渡しを行っている樹状細胞に対するコラーゲンの効果を明らかにする。(2)コラーゲンの感染症に対する耐性付与に関して、クルマエビで有意な効果が認められたことから、マダイやヒラメなど、数種の魚種に対する病原菌による攻撃試験において、摂餌により投与されるコラーゲンの効果を検討することにより、魚類の自然免疫活性化に及ぼすコラーゲンの効果を解明する。(1)マクロファージの活性化メカニズムの解明マクロファージの活性化にはその細胞膜表面上に存在するToll様受容体(TLR)4経路が関与している。コラーゲン刺激によりマクロファージのサイトカイン等の遺伝子発現が上昇したことから、TLR4経路による活性化により転写因子であるNF-kBの核移行が促進され、遺伝子発現が上昇している可能性が推察された。そこで、コラーゲンの効果の発現にTLR4経路が関与しているかどうかを明らかにする。また、マクロファージは核内受容体スーパーファミリーのメンバーの一つであるPPAR-γ1、およびγ3を発現しており、マクロファージの活性をコントロールしており、サイトカイン産生を抑制的制御していることが知られている。
複素Monge-Ampere方程式の幾何学的応用

まず双曲的多様体の性質について、測度双曲的ならば一般型か?という小林予想について普遍被覆が一般型の商を持つ場合に証明した。ここではヘルマンダーの評価式が有効に使われる。全ての場合に小林予想を解決するには、小林測度の曲率を計算する必要がある。しかし、このことについては殆ど進展しなかった。次に、藤田予想の大域生成の部分を解決した。この予想は代数幾何においては、基本的な予想の一つで、おもに代数的な方法で部分的な解決が得られている。しかし、解析的な方法も有効であるはずだという信念で試みた。その結果、現在のところ、大域生成の部分については、完全な証明がえられた。ここでは、複素モンジューアンペ-ル方程式は登場しないが、その代役として、リーマン-ロッホの定理が有効に使われる。とはいえ、これら二つの道具は、殆ど同値なので、純解析的な証明といってもよい。ここで有効であったのは、多様体のイデアルによるstratificationであった。このstratificationの構成には、あるweightに関する局所2乗可積分な正則関数の層が有効に使われる。いずれにしても、この新しい解析的方法は、旧来の代数的方法に比べ、著しく証明が簡単で、しかも結果が強いという長所がある。さらにvery amplenessについてもいろいろな結果が得られた。この期間様々な方向から、解析的な立場から、代数幾何学を見直してきたが、解析的に整理して行くことで、より理解が容易で透明になるとの感を強くした。
骨髄単球細胞の分化過程における破骨細胞分化因子受容体(RANK)の発現制御

本研究計画は、骨髄単核細胞から破骨細胞への分化のメカニズムを解明する目的で、破骨細胞分化因子の受容体RANKの発現制御について解析を行った。破骨細胞分化には、RANKL-RANK結合が必須であるが、adaptor分子TRAFのリン酸化を経て転写因子PU. 1, MITF, NFATc1, AP-1はカテプシンKやTRACPなどの破骨細胞形質遺伝子の発現を誘導する。本研究計画ではPU. 1, MITFに加えて、NFATc1やc-Fosが受容体RANK自体の発現に必要であることを明らかにした。さらに、RANKLはNFATc1を介して受容体RANKを正に制御するのみならず、前破骨細胞RAWへのRANKL投与により、RANKのsplicing variant(vRANK)が生じることを示した。vRANKは破骨細胞の分化や生存(抗アポトーシスシグナル)に対して拮抗的な作用を有することから、破骨細胞を抑制する治療戦略に繋がる可能性が示唆された。本研究計画は、骨髄単核細胞から破骨細胞への分化のメカニズムを解明する目的で、破骨細胞分化因子の受容体RANKの発現制御について、検討するものである。私どもは、マウスRANK遺伝子プロモータ領域6kbをクローニングし、転写開始部位から約1kbの範囲に見い出した主要な転写因子結合配列の解析を行った。造血細胞の分化に関与する転写因子PU.1,MITFの結合配列を介して、RANK発現が正に制御されることを示した。破骨細胞の最終分化に必須のRANKL-RANKのシグナルの下流では、カルシウムシグナルを介して活性化される転写因子NFATc1が、TRACP、カテプシンKなどの破骨細胞形質遺伝子を誘導する。骨髄単核細胞や、前破骨細胞RAW cellでは、RANKL投与でRANK発現が促進するが、カルシニューリン阻害剤で相殺された。RAW細胞へのNFATc1強制発現は、RANK mRNA発現を促進し、siRNAを用いてNFATc1を阻害することにより、RANKLによるRANK誘導作用は減弱した。これらの結果から、RANK自体も、TRACPと同様に、NFATc1を介する制御を受けることが示唆された。RANK遺伝子プロモータ領装にも、3カ所のNFAT結合配列(-350,-550,-720)が存在するので、これらの部位について、ゲルシフトアッセイによる蛋白DNA結合を解析すると共に、これらの部位に変異を導入したプロモータコンストラクトの活性を検討した。3カ所のうち、(-350)が特異的な蛋白DNA結合を示し、同部の変異がNFATc1による転写促進効果を相殺することから、マウスRANK遺伝子プロモータの(-350)が機能的なNFAT結合部位であることが示唆された。これらの成果は内外の学会で報告すると共に、論文投稿準備中である。私どもは、マウスRANK遺伝子プロモータ領域6kbをクローニングし、転写開始部位から約1kb以内の転写因子結合配列に着目して解析を行った。造血細胞分化に関与するPU.1やMITFによるRANK発現促進に加えて、NFATによる制御機構を検討した。破骨細胞分化に必須のRANKL-RANKシグナルの下流では、Caシグナルを介して活性化されたNFATc1が、TRACP、カテプシンKなどの破骨細胞形質遺伝子を誘導する。骨髄単核細胞や前破骨細胞RAW cellでは、RANKL添加でRANK発現が促進し、カルシニューリン阻害剤で相殺された。NFATc1強制発現は、RANK発現を促進し、siRNAによるNFATc1の阻害では、RANK誘導作用が減弱した。NFATc1による転写促進にはRANK遺伝子プロモータのNFAT結合配列(-350)が関与することを示した。さらに、RAW cellにRANKLを添加すると45アミノ酸からなるspilicing variant(vRANK)が検出されるが、vRANKはRAW cellのTRAP発現を抑制し、抗アポトーシス効果を減弱させて、破骨細胞を抑制する機能を有していた。このことから、RANKLは、RANK発現に対する正の制御と負の制御の両者が存在する可能性が示唆された。さらに、AP-1/CRE候補配列(-240)に着目して、単球破骨細胞前駆細胞のRANK発現がPKCかPKAのいずれで制御されるかを検討した。PMA処理やc-Fos強制発現でRANK mRNA発現が促進し、c-Fos siRNAで阻害されることから、PKCを介するAP-1転写因子の活性化が関与することが示唆された。

AP-1結合部位の詳細については、ゲルシフトアッセイやChIPアッセイにて詳細を解析中である。これらの成果は内外の学会で報告すると共に、RANK splicing variantについてはMolecular and Cellular Biochemistryに報告し、NFATに関する知見は論文投稿準備中である。本研究計画は、骨髄単核細胞から破骨細胞への分化のメカニズムを解明する目的で、破骨細胞分化因子の受容体RANKの発現制御について、検討するものである。私どもは、マウスRANK遺伝子プロモータ領域6 kbをクローニングし、転写開始部位から約1kb以内の転写因子結合配列に着目して解析を行った。破骨細胞分化に必須のRANKL-RANKシグナルの下流では、活性化された転写因子NFATc1が、TRACP、カテプシンKなどを誘導するが、同時にAP-1転写因子(c-Fosとc-Junのヘテロダイマー)、造血細胞分化の転写因子PU.1やMITFが、破骨細胞形質遺伝子のプロモータに結合して、転写をOnにする。受容体RANK遺伝子プロモータは、カテプシンKやTRACPの遺伝子プロモータと構造が類似しており、私どもの検討では、PU.1やMITFの効果に加え、RANKL刺激によるNFATc1活性化により、RANK自体の発現が促進する仕組みがある。NFATc1によるRANK転写促進にはNFAT結合配列(-350)が関与することを示した。本年度はc-Fosの関与について詳細な検討を行った。マウスRAM(遺伝子プロモータ領域には、AP-1/CRE候補配列(-240)が存在する。単球破骨細胞前駆細胞のRANK発現は、PMA処理やc-Fos強制発現で促進し、c-Fos siRNAで阻害されることから、RANK発現にはPKCを介するAP-1転写因子の活性化が関与することを示した。ゲルシフトアッセイでは(-240)付近の配列で特異的な蛋白DNA結合を認め、PMA処理したRAW細胞核抽出物を用いたChIPアッセイにて、同部位とc-Fosの結合を確認した。以上より、c-Fosは、AP-1結合配列(-240)に作用して、RANK発現を正に制御することが示された。従来より、c-Fos欠損動物では破骨細胞が形成されず骨大理石病を来すことが報告されてきた。本研究によりc-Fosの破骨細胞分化への関与は、RANKL-RANK結合の下流でのTRACPなどの分化形質発現にとどまらず、受容体RANKの発現自体に必要であることを示した。これらの成果は日本病理学会、日本骨代謝学会、米国骨代謝学会で報告し、論文投稿準備中である。さらに、RAW cellにRANKLを添加すると誘導されるspilicing variant(vRANK)の破骨細胞を抑制機能についての論文が掲載され、引き続き遺伝子改変動物作成の準備中である。
ユビキタス環境においてシステムへの信頼形成を支援するエージェント

1.利用者に対するトラスト提示方式の確立トラストをエージェントシステムが自動的に形成できても、その内容が人間であるサービス提供者やサービス利用者に理解できないものであれば、本研究でめざす不特定多数の間でのサービス利用にかかわる不安の解消を行うことができない。本研究では、トラスト形成の過程と結果を人間に把握できる形で提示する方式の検討と提案を行う。そのために、(1)説明可能なエージェント行動方式、および(2)人間にとって書きやすいエージェント行動ルールの記述方式の二つを確立する。2.相互接続可能なトラスト形成支援アーキテクチャの構築と評価上記3つの方式と、さらに既存のトラスト管理システムとを統合した上で、本研究でめざす、利用者のトラスト形成を支援するエージェントシステムのアーキテクチャを提案し、プロトタイプシステムの開発を行う。このプロトタイプシステムによって被験者を用いた実証実験を行い、特に上記3.であげた提示方式が、実際に人間にとって説明可能であることを検証する。この実証実験のため、現存のPCに加えて5台程度のクライアントPCと実験用サーバを新たに用意する。平成17年度は下記の研究課題について検討を行い、その成果の一部を国内外のワークショップ等で発表した。1.トラスト形成のための最適な証明書交換方式の確立トラスト形成時の証明書(個人情報)の交換を、利用者本人の選好(プリファレンス)に基づいて必要最小限度にとどめるための交換方式を検討した。従来のAutomated Trust Negotiation研究における問題設定を、分散人工知能分野における分散探索問題のうちの特殊なものとして定義しなおすことで、分散探索アルゴリズムが適用可能であることを示した。Automated Trust Negotiationは、サーバとクライアントのもつ情報開示ポリシーを変換することによって得られるAND-ORグラフの上で、情報開示プロセスに対応するサブグラフを求める問題に対応させることができる。Automated Trust Negotiationの分散探索問題としての特徴は、探索空間であるAND-ORグラフを、サーバとクライアントのいずれもが部分的にしか観測できないという点にある。加えて、不要なポリシーの開示を避けるための情報交換手順に工夫が求められる。本研究においては、分散探索アルゴリズムとして、AO*方式および局所一貫性に基づく方式の二方式について検討を行い、特に後者について、不要な情報開示を極力押さえた上で、トラスト形成に必要な証明書交換が可能であることを理論的に示した。また、シミュレーションを実施し、これらの方式におけるメッセージ交換数について評価を行った。2.トラスト形成のためのサービス・証明書評価方式の確立交換された証明書にもとづいて、トラストを形成してよいかどうかをエージェントが自動判定するための理論形成のための調査を行った。証明書の評価を直接的に記述するためにXACMLを用いる方法や、利用者の効用関数として実装する方法について検討を行った。
日独学際的カリキュラムの比較研究-多元美学教育における<統合>と<即興>の理念と実践

本年度は、日独学際的カリキュラムに関し、ドイツ語圏における教育実践視察、ドイツ語圏の研究者の招聘を含め、以下の3視点より比較研究を遂行した。1)オーストリア基準教育課程と教科書における教科横断的アプローチオーストリアにおいては、a.教授原理Unterrichtprinzipienb.音楽と他教科との横断的指導内容の2側面から、カリキュラムにおける学際的アプローチに関する記述が見られる。さらに、それらと関連した音楽教科書における教材を、多元美学教育論におけるカリキュラム・コンセプトに照らし、それらが<受容>における学際的方向と<生産>における総合芸術的方向の2つに整理できることを分析・考察した。2)教員養成教育と教育実践における学際的カリキュラムオーストリアでは中等教育教員免許において複数教科の取得を義務づけ、学際的カリキュラムへの教員養成教育における基礎となっている。またドイツ・バイエルン州においては、教科間を越えた教員のティーム・ティーチングではなく、短期的なプロジェクト授業の方法が教育実践における学際的カリキュラムの近年の主流となる傾向がみられる。3)民話を題材としたインプロヴィゼーション・シアターの試み多元美学教育の理念による<統合>と<即興>の実践方法の開発として、ミュンヘン音楽大学のヴォルフガング・マスナック教授の協力を得、日本オルフ音楽教育研究会例会において宮澤賢治の「ざしきぼっこの話」をテクストに、インプロヴィゼーシヨン・シアターのワークショップを行った。両国の学校教育実践におげる比較フィールド研究を加え、さらに我が国の今後の方向性を探究することが今後の課題である。本年度は、ドイツ語圏の学際的カリキュラムに関して、オーストリアの前期中等教育段階を中心に、その基準教育課程と音楽教科書を分析的に考察した。まず、前期中等教育段階における基準教育課程<音楽教育>において、音楽から他の表現媒体の変換を行う<転換Transformation>がどのように取り上げられているかを<歌唱><器楽><理論><音楽づくり>の4つ領域から分析した。その結果、オーストリアの基準教育課程における音楽と他の表現媒体との横断的関連が、1)基礎的音楽概念の理解助成、2)音楽演奏への補助、3)音楽的受容・音楽聴の深化、4)即興表現・創作への展開、5)総合的文化・芸術の知識理解、6)音楽から他の表現媒体への発展、の6つの内容に類型化できると考察した(11研究発表を参照)。さらに、それらの実践的展開例として、オーストリアの音楽教科書<Spielraeume><Hoeren und Gestalten>の諸資料を収集し、絵画・造形・映像等、視覚的要素と音楽との関連する内容の分析を現在進めている。上述の文献的研究と平行して、オーストリアのザルツカンマーグートで開催された、多元美学教育・統合的音楽教育国際学会のシンポジウムにおいて、日本の伝承遊びうたである<わらべうた>にみられる、統合的音楽教育への発展の可能性関し口頭発表を行った。また、日本オルフ音楽教育研究会の夏期セミナーにおいて、他の会員6名と中原中也の3つの詩による、朗読・身体表現・打楽器・ピアノによる総合的即興表現を発表した。以上が、本年度の研究実績の概要である。
キラリティーを自発的に発現させる化学システムの開発及びそのメカニズムの解析

本外国人特別研究員らは、原始地球において自発的にホモキラルな状態が出現した事象について、エネルギーの流入による物質のリサイクルがもたらすゆらぎの成長を基本としたAPED(Activation, Polymerization, Epimerization, Depolymerization)モデルを提案して、そのメカニズムについての検討を行なってきた。平成17年度は、主としてその中のDepolymerizationすなわちペプチドの加水分解について実験的な解析を行なったが、平成18年度は、その実験結果を速度式に当てはめて反応機構についての詳細な検討を行なった。その結果をAPEDモデルにあてはめると、これらA、P、E、Dの4過程が同時に進行するような反応系を作り出すことが出来るならば、ホモキラルな状態が自発的に出現する条件が見出され、この内容は現在投稿準備中である。またAPEDモデルでは、ラセミ状態の定常解からホモキラル状態の定常解への転移は、条件の設定により転移点における不連続なものとなったり、分岐点における分岐ともなる。この挙動に基づいて、これまでに検討を行なってきた結晶化系におけるキラル対称性の破れ転移を説明するモデルを再検討したところ、全く同様の挙動を示すことが明らかとなった。また、モデルに3次元的な空間の広がりを組み込んだところ、実験において実際に観察される、試行毎に光学純度が6070%というように10%程度のばらつきが生じるのと同様な挙動が再現された。この内容は、J.Phys.Chem.B誌ならびにChaos誌に論文として掲載された。本外国人特別研究員らは、1)アミノ酸の活性化(NCA化)、2)活性型アミノ酸の加水分解による失活、3)アミノ酸のラセミ化、4)ポリペプチドのエピメリ化、5)活性型アミノ酸の重合によるポリペプチドの生成、6)ポリペプチドの加水分解によるアミノ酸の生成の6段階からなる化学系において、外部環境との物質の交換はなくても、エネルギーの流入があり化学系を構成する物質がリサイクルされるならば、ゆらぎが成長して自発的にホモキラルな状態が出現することを、これまでにモデルを提案して証明してきた。本研究の目的は、このモデルに基づいて、実際にラセミ的環境からホモキラルなポリペプチドを生成させることであるが、来日が11月下旬、本補助金の内定が12月であったため、コンピューターシミュレーションによるより好ましい実験条件の絞込みは行なったものの、化学実験に関してはその準備、すなわち使用するアミノ酸であるバリン及びそのオリゴマーの鏡像異性体及びジアステレオ異性体を、高速液体クロマトグラフィーにより分離する条件の調査のみしか行なえなかった。ただ、重合によるポリマーの生成とその分解によるモノマーの生成という一対の反応は、過飽和あるいは過冷却状態におけるクラスターの生成と崩壊が同時に進行するプロセスと類似している。そこで、本受入研究者が検討を行なってきた1,1'-ビナフチルの過冷却融液中からの結晶化系について、これまでに培われたコンピューターシミュレーションの技術を適用することで、以前よりも複雑な非線形動力学モデルによる検討が可能となった。その結果、従来は無視してきた比較的遅い過程をモデルに取り込むことで、分岐挙動が顕著に異なってくることが見出された。本外国人特別研究員らは、アミノ酸からペプチドが生成され、またその逆反応も進行するような化学系においては、外部環境との物質の交換はなくても、エネルギーの流入により物質がリサイクルされるならば、ゆらぎが成長して自発的にホモキラルな状態が出現することを、これまでにAPED(Activation, Polymerization, Epimerization, Depolymerization)モデルを提案して理論的に証明してきた。本研究は、このAPEDモデルに基づいて、実際の化学系においてホモキラルな状態を実験的に実現させることを最終的な目標としている。その中で本年度は、特にDepolymerization、すなわちペプチドの加水分解について解析を行った。その結果、1.ホモキラルジペプチドはヘテロキラルジペプチドよりも、加水分解および環化反応が迅速に進行する。2.鎖状ジペプチドと環状ジペプチドとの平衡は、その水溶液のpHに大きく影響を受ける。3.モンモリオナイトなどの粘度鉱物の添加は、ジペプチドの加水分解および環化反応を触媒する。ということが明らかになり、この結果はAPEDモデルによるとホモキラルな状態が出現する確率が高くなることを示しており、この内容は現在投稿準備中である。またAPEDモデルでは、遅い素過程の速度定数を全て0とみなすと、ラセミ状態の定常解からホモキラル状態の定常解へは不連続に転移するが、これらに微小な値を代入することでこの転移は臨界値における分岐となる。同様の操作を、これまでに検討を行ってきた結晶化系におけるキラル対称性の破れ転移を説明するモデルに当てはめたところ、全く同様の挙動を示すことが明らかとなり、実験において実際に観察される6070%程度の光学純度がモデルにより再現できた。尚、この内容は現在投稿中である。

またAPEDモデルでは、ラセミ状態の定常解からホモキラル状態の定常解への転移は、条件の設定により転移点における不連続なものとなったり、分岐点における分岐ともなる。この挙動に基づいて、これまでに検討を行なってきた結晶化系におけるキラル対称性の破れ転移を説明するモデルを再検討したところ、全く同様の挙動を示すことが明らかとなった。また、モデルに3次元的な空間の広がりを組み込んだところ、実験において実際に観察される、試行毎に光学純度が6070%というように10%程度のばらつきが生じるのと同様な挙動が再現された。この内容は、J.Phys.Chem.B誌ならびにChaos誌に論文として掲載された。
レジスタンストレーニングがミトコンドリアの糖酸化代謝に与える影響

本研究は、体内における2つのエネルギー供給機構である、乳酸の産生(解糖)と乳酸の分解(糖酸化)に注目し、それぞれをより効率的に稼動させるために、どの様な細胞内物質が寄与するのかについて検討する。特に、高い筋力発揮と多くの乳酸産生が特徴であるレジスタンストレーニング(筋トレ)を利用する。高強度運動によってつくられるピルビン酸の、ミトコンドリアへの流入を相互連絡の起点と仮定して、それを規定する因子を解明する。