hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ERK活性の時空間伝搬による上皮陥入の再構成

本研究は、上皮細胞増殖因子ー細胞外シグナル調節キナーゼ(EGF-ERK)経路の活性化の時空間パターンを解析し、上皮の陥入運動を様々な位置とサイズで誘導する仕組みを明らかにすることを目的としている。前年度までに、細胞膜でのSosの集積が、細胞質でのERK活性化を介してミオシンの集積を制御していることを明らかにした。本年度は、細胞質と核でのERK活性を分割して解析して新たな発見につなげる基盤を構築するために、コンピュータープログラムを作成した。また、そのプログラムを、EGF-ERK経路の活性についての知見が蓄積されている神経外胚葉の背腹軸パター二ングに適用し、細胞質と核でのERK活性化の様式に差異があることを新たに見出した。具体的には、以下のような知見を得た。(1)神経外胚葉において、ERK活性を細胞ごとに平均化して算出した。それらのデーターをコンピューターで解析し、背腹軸に沿ったERK活性の勾配をグラフ化した。この解析からは、細胞質と核それぞれにおけるERK活性の勾配の立ち上がりの継時的な変化が明らかになった。(2)1の時系列データーを定量的に解析することによって、核でのERK活性の勾配が細胞質でのそれに比べて急激に立ち上がることを示した。このような差異が見られる理由として、EGFシグナル自体が、細胞質から核へのERKの移行を促進している可能性が考えられる。また、そのことによって、細胞質での段階的なERK活性勾配が、明瞭な境界をもつ核でのERK活性化のON-OFFパターンへと変換されている可能性がある。1、2の内容を論文として報告した。また、プログラムはwebページで公開した。細胞質でのERK活性化パターンは、Sosの活性化の光遺伝学的な操作によって人工的に操作できることが昨年報告された。そこで、その実験系を入手し、Sosの活性化がミオシンの集積や細胞運動をどのように引き起こすかに関して解析を進めている。本研究は、上皮細胞増殖因子ー細胞外シグナル調節キナーゼ(EGF-ERK)経路の活性化の時空間パターンがアクチンーミオシンによる張力や収縮力の制御を介してショウジョウバエの気管プラコードの陥入を制御する仕組みを明らかにし、その知見を応用して陥入を任意の位置とサイズで誘導することを目的としている。初年度はERK活性の伝搬機構と陥入の力学について以下のような結果を得た。(1)隣接細胞へとERK活性が伝搬する仕組み:EGF前駆体タンパク質の切断を担うRhomboidプロテアーゼの発現を、自作の抗体を用いた免疫組織化学染色によって解析した。その結果、Rhomboidの発現制御にEGF経路の下流でRhomboidの発現を誘導するポジティブフィードバックが存在し、それがERK活性の伝搬に関与することを明らかにした。(2) ERK活性によるアクチンーミオシン動態制御:GFP融合型ミオシンII軽鎖を発現させた胚で気管プラコード陥入前後のタイムラプス撮影を行った。ミオシンは頂端面において細胞境界上と中央部の2つの異なる部位で集積を示すため、画像処理によりそれらを別々に定量した。中央部のミオシン集積は細胞の収縮と相関を示し、EGF経路が異常な変異体では、ミオシンの集積と細胞の収縮がともに異常であることが分かった。(3)陥入位置と陥入領域サイズ制御の力学的な説明:ミオシン集積のパターンが陥入を促進する仕組みを力学的に説明するため、頂点と辺から構成される細胞の物理モデルを作成して陥入過程を再現した。細胞境界上と中央部のミオシンそれぞれの役割について実験で検証可能な仮説を立てた。(4) EGF経路と関係するプロテインキナーゼC(PKC)の活性化の解析に利用可能なFRETセンサーをショウジョウバエ細胞に導入した。この結果は、共同研究の一部として誌上発表された。本課題のねらいどおり、実験で得られた知見を元に物理モデルを作成し、さらにモデルを用いて実験で検証可能な仮説を立てることができたため。本研究は、初年度に得られたERK活性の伝搬機構と上皮陥入の力学モデルを支持する以下のような知見を得た。(1)ERKの活性化は大まかに段階的(gradual)なものと急激(switch-like)なものの2通りに大別される。気管プラコードでのERK活性化がどちらの様式に従うかを明らかにするために、FRET画像の定量解析を行い、後者に近い急激な活性化様式であることを支持する結果を得た。このことは、初年度に明らかにされたEGFRシグナルのポジティブフィードバックと対応する結果である。(2)Rasの活性化を担うSosがERK活性化に伴って細胞境界において蓄積を示すことを発見した。SosがERKの活性化の初期段階において細胞境界に局在し、ミオシンの蓄積に関与していることが示唆された。(3)伝搬領域が正常胚に比べて拡大するwingless変異体、EGFRシグナルの阻害因子を発現するargos変異体などを用いて、ERK活性の伝搬がリレーによって繰り返される仕組みを考察した。(4)1から3の知見をもとに上皮陥入の力学モデルの改良を行った。その結果、アクトミオシンによって生じる細胞張力に大きなノイズが導入された場合でも、この仕組みが気管プラコードで見られる上皮の陥入を説明しうることが明らかになった。本年度までに得られた内容で国内外の学会において口頭発表を行い、同内容の論文が審査中であるため。

本研究は、上皮細胞増殖因子ー細胞外シグナル調節キナーゼ(EGF-ERK)経路の活性化の時空間パターンを解析し、上皮の陥入運動を様々な位置とサイズで誘導する仕組みを明らかにすることを目的としている。前年度までに、細胞膜でのSosの集積が、細胞質でのERK活性化を介してミオシンの集積を制御していることを明らかにした。本年度は、細胞質と核でのERK活性を分割して解析して新たな発見につなげる基盤を構築するために、コンピュータープログラムを作成した。また、そのプログラムを、EGF-ERK経路の活性についての知見が蓄積されている神経外胚葉の背腹軸パター二ングに適用し、細胞質と核でのERK活性化の様式に差異があることを新たに見出した。具体的には、以下のような知見を得た。(1)神経外胚葉において、ERK活性を細胞ごとに平均化して算出した。それらのデーターをコンピューターで解析し、背腹軸に沿ったERK活性の勾配をグラフ化した。この解析からは、細胞質と核それぞれにおけるERK活性の勾配の立ち上がりの継時的な変化が明らかになった。(2)1の時系列データーを定量的に解析することによって、核でのERK活性の勾配が細胞質でのそれに比べて急激に立ち上がることを示した。このような差異が見られる理由として、EGFシグナル自体が、細胞質から核へのERKの移行を促進している可能性が考えられる。また、そのことによって、細胞質での段階的なERK活性勾配が、明瞭な境界をもつ核でのERK活性化のON-OFFパターンへと変換されている可能性がある。1、2の内容を論文として報告した。また、プログラムはwebページで公開した。細胞質でのERK活性化パターンは、Sosの活性化の光遺伝学的な操作によって人工的に操作できることが昨年報告された。そこで、その実験系を入手し、Sosの活性化がミオシンの集積や細胞運動をどのように引き起こすかに関して解析を進めている。実験データーと力学モデルの整合性を考慮しながら、陥入を任意の位置において誘導するために必要な条件を探って行く予定である。本年度得られた知見をもとに、ERK活性の伝搬範囲を変化させて、上皮の陥入の位置とサイズを変更する実験を行う。また、これまで解析していなかった3次元的な細胞形態の解析を加えることで、上皮の陥入機構をより深く理解する。画像解析の人件費のために予算を確保していたが、パート勤務の担当者と相談の上日程を調整した結果、未使用額が生じた。(理由)論文出版にかかる費用として確保していたが、受理が間に合わなかったため。(使用計画)次年度論文が受理され次第、出版費用として使用する予定である。画像解析は次年度も継続するため、繰り越し分は主に画像解析の人件費として使用する予定である。
複素およびベクトルポテンシャルの研究

我々は現代の解析学を古典物理学によって,見なおし,研究を深めることを行った.以下がその成果の概要である.山口は平衡磁場ベクトルポテンシャルを用いて,ポアンカレが1896年のActa Math.J.において,球とdiffeoの場合に示し,一般の領域の場合にも(物理的に見て)正しいに違いないと予想したDirichlet-Neumannに関する問題のアルゴリズムによる解法を(境界が実解析的の場合に)解決した.その論文は準備中である.微分方程式論において「リースの存在定理」は不可欠であるがそれは抽象的なものと見なされていた.坂本はこの定理が実は具体的な近似公式であると言う画期的な論文を筑波数学紀要に発表した.宮武はコロモゴロフによって40年前に提出されたNavier-Stokesに関するKolmogorov Flowの問題を数学的に完全に解決し,東北大学数学紀要に発表した.また一階の偏微分方程式に関する「上空移行の原理」を確立し,一階の偏微分方程式からハミルトンの常微分方程式系を導いた.それによって非線型偏微分方程式(∂u)/(∂t)+H(t, x, y,(∂u)/(∂t))=0の解の具体的作成法を見出し,解の性質を調べた.我々は現代の解析学を古典物理学によって,見なおし,研究を深めることを行った.以下がその成果の概要である.山口は平衡磁場ベクトルポテンシャルを用いて,ポアンカレが1896年のActa Math.J.において,球とdiffeoの場合に示し,一般の領域の場合にも(物理的に見て)正しいに違いないと予想したDirichlet-Neumannに関する問題のアルゴリズムによる解法を(境界が実解析的の場合に)解決した.その論文は準備中である.微分方程式論において「リースの存在定理」は不可欠であるがそれは抽象的なものと見なされていた.坂本はこの定理が実は具体的な近似公式であると言う画期的な論文を筑波数学紀要に発表した.宮武はコロモゴロフによって40年前に提出されたNavier-Stokesに関するKolmogorov Flowの問題を数学的に完全に解決し,東北大学数学紀要に発表した.また一階の偏微分方程式に関する「上空移行の原理」を確立し,一階の偏微分方程式からハミルトンの常微分方程式系を導いた.それによって非線型偏微分方程式(∂u)/(∂t)+H(t, x, y,(∂u)/(∂t))=0の解の具体的作成法を見出し,解の性質を調べた.山口は従来の研究でR^3空間での平衡電磁場エネルギーをC^nへ拡張してロバン定数を定義したが今年度の研究では海外共同研究者のN.Levenberg氏と共にこれを複素多様体に拡張し,これを使って擬凸状領域での皆既多重劣調和関数を作る方法を見いだした.次年度に論文としてまとめる予定である.また,彼と共同して,岡潔の論文に沿って書かれた西野利雄著「多変数関数論」(東大出版)の翻訳を行った.これはこの4月にアメリカ数学会から366ページの本として出版される.解析学において,解の存在を示すためにリースの定理は不可欠である.しかし,それは近似問題とは遠く隔たったものだと思われていた.坂本は今年度の研究で従来のリースの定理を深く調べれば実はそこに近似定理自身が潜んでいると言う画期的な事実を見いだした.その事実を用いてR^n空間の領域での線形偏微分方程式の境界値問題に関する弱解についての近似定理が成立すること示した.宮武は一階の非線型偏微分方程式の初期値問題をハミルトン流の研究と関連させて考察した。初期データに応じて、ある適切な流れが定まり、一階偏微分の解及びその一次微分がハミルトン常微分方程式系の解となる。この性質と比較定理を使うことにより、ルベーグの意味で二回までの偏微分が有界な関数空間で解が構成出来ることを示した。我々は現代の解析学を古典物理学によって,見なおし,研究を深めることを行った.以下がその成果の概要である.山口は平衡磁場ベクトルポテンシャルを用いて,ポアンカレが1896年のActa Math. J.において,球とdiffeoの場合に示し,一般の領域の場合にも(物理的に見て)正しいに違いないと予想したDirichlet-Neumann関する問題のアルゴリズムによる解法を(境界が実解析的の場合に)解決した.その論文は準備中である.微分方程式論において「リースの存在定理」は不可欠であるがそれは抽象的なものと見なされていた.坂本はこの定理が実は具体的な近似公式であると言う画期的な論文を筑波数学紀要に発表した.宮武はコロモゴロフによって40年前に提出されたNavier-Stokesに関するKolmogorov Flowの問題を数学的に完全に解決し,東北大学数学紀要に発表した.また一階の偏微分方程式に関する「上空移行の原理」を確立し,一階の偏微分方程式からハミルトンの常微分方程式系を導いた.それによって非線型偏微分方程式(∂u)/(∂t)+(t, x, u,(∂u)/(∂t))=0の解の具体的作成法を見出し,解の性質を調べた.
孤立状態における生体分子イオンの光誘起反応の研究

1.溶媒和アンモニウムラジカル、NH_4(NH_3)_nの電子スペクトルを測定し、ラジカルのクラスター内での溶存状態を検討した。その結果、NH_4はクラスター中で自発的にイオン化していることが明らかとなった。さらに超高速分光法を用いて、励起状態の寿命がnの増大に伴って急速に短くなることを見いだした。2.水溶液中にある生体分子の真空中で孤立状態における構造、微視的な水和の機構、水和の生体反応に関わる役割などについて研究することを目的として、エレクトロスプレーイオン化法を用いた二重質量分析・光解離分光装置を開発し、生体分子クラスターイオンの構造と反応に関する研究を行った。(1)ヘム蛋白質であるシトクロムcの多電荷イオン(+9+17)の光誘起反応について検討した。特定の電荷数のイオンを選別しヘムを多光子励起すると、多電荷イオンからの電子脱離(イオン化)が観測された。電荷数の増加に伴って電子脱離の分岐比が単調に減少し、電荷数が+16以上では電子脱離が起こらなくなることが分かった。その結果、蛋白質イオンは液相中に較べて非常に拡がった構造をしていることが分かった。(2)エレクトロスプレーイオン源を改良し、試料イオンを含む荷電液滴から溶媒分子を完全に蒸発させた後に水蒸気を混入することによって、イオンに溶媒として水分子が多数付着したクラスターを効率よく生成する方法を確立した。(3)様々なアミノ酸・ペプチドに水・メタノール等の溶媒が付着したクラスターイオンの、準安定崩壊による自発的な溶媒分子の蒸発の割合を測定した。その結果、イオン中の電荷の非局在化構容媒分子の結合エネルギーと関わることを見いだした。(4)鉄プロトポルフィリン錯体イオン(ヘミン)に水・ピリジン・メタノール等の分子が溶媒和したクラスターイオンの光誘起反応について検討した。ヘミンをπ-π^*励起すると、溶媒の蒸発する過程と、ヘミンから-CH_2COOH基のβ開裂する過程とが競争的に起こるが、溶媒数の増加に伴ってβ開裂が抑制された。クラスターイオンからの準安定崩壊による自発的な溶媒分子の蒸発の割合(準安定崩壊率)を見積もり、溶媒分子の結合エネルギーとクラスターイオンの内部温度を求めた。(5)芳香族アミノ酸であるトリプトファンおよびこれにグリシンが縮合したトリプトファニルグリシンに水等が付加したクラスターイオンの光解離過程について研究した。インドール環をπ-π^*励起すると、-NH_3基の脱離と-COOH基の分解とが競合して進行した。その結果、これらの解離反応の過程が分子内のエネルギー緩和過程と深く関わっていることを見いだした。

1.液相中にある分子の真空中で孤立状態における構造、溶媒和の反応に関わる役割などについて研究するために、エレクトロスプレーイオン化法を用いた質量分析・光解離分光装置を用いて、以下のような系について光誘起反応に関する研究を行った。2.ヘム蛋白質であるシトクロムcの多電荷イオン(+9+17)の光誘起反応について検討した。特定の電荷数のイオンを選別しYAGレーザーの2・3倍波(532・355nm)によってヘムを多光子励起すると、多電荷イオンからの電子脱離(イオン化)が観測された。電荷数の増加に伴って電子脱離の分岐比が単調に減少し、電荷数が+16以上では電子脱離が起こらなくなることが分かった。単純なモデルに基づいてアミノ鎖の電荷によるクーロンポテンシャルを計算し、ヘムからの電子脱離のしきい値を求めた。その結果、蛋白質イオンは液相中に較べてかなり拡がった構造をしていることが分かった。3.鉄ポルフィリン錯体イオン(ヘミン)にジメチルスルホキシド(DMSO)が溶媒和したクラスターイオンの光誘起反応について検討した。可視・紫外レーザー(355665nm)によって、ヘミンをπ-π励起すると、溶媒であるDMSOの蒸発する過程と、ヘミンから-CH_2COOH基のβ脱離する過程とが競争的に起こることを見いだした。溶媒数の増加に伴ってβ脱離が抑制され、励起エネルギの増加に伴ってβ脱離が促進されることが分かった。また、クラスターイオンからの自発的な溶媒分子の脱離の割合を見積もり、溶媒分子の結合エネルギとクラスターイオンの内部温度を求めた。4.エレクトロスプレーイオン源を改良した。すなわち、イオンを大気中から真空へ導入する部分の差動排気の段数を増やし、イオンを真空導入する細管を加熱した。その結果、イオン強度を一桁以上も増加させることができた。液相中にある生体分子の真空中で孤立状態における構造、溶媒和の反応に関わる役割などについて研究するために、エレクトロスプレーイオン化法を用いた質量分析・光解離分光装置を用いて、以下のような系について反応過程に関する研究を行った。1.鉄プロトポルフィリン錯体イオン(ヘミン)にピリジンやメタノールが溶媒和したクラスターイオンの光誘起反応について検討した。YAGレーザー2、3、4倍波(532、355、266nm)によって、ヘミンをπ-π^*励起すると、溶媒の蒸発する過程と、ヘミンから-CH_2COOH基のβ開裂する過程とが競争的に起こることを見いだした。溶媒数の増加に伴ってβ開裂が抑制された。355nmによる励起の場合にβ開裂が最も効率よく起こることが分かった。クラスターイオンからの準安定崩壊による自発的な溶媒分子の蒸発の割合(準安定崩壊率)を見積もり、溶媒分子の結合ニネルギーとクラスターイオンの内部温度を求めた。2.様々なアミノ酸にメタノール等の溶媒が付着したクラスターイオンの、準安定崩壊による自発的な溶媒分子の蒸発の割合を測定し、アミノ酸の残基の性質が準安定崩壊率と大きく関わることを見いだした。3.ESIイオン源によって生成したイオンを八極子イオンガイドを用いたガスセル中にトラップし、パルスレーザーと動悸させてパルス状に噴出させる方法を開発した。その結果、レーザー光と相互作用する実質的なイオン強度を数十倍ほど増加させることができた。
アメリカ合衆国における修士号取得教員資格構造の同質性・異質性に関する実証的研究

修士号取得との関わりで免許状の更新制、上進制を捉えると、今日、最も多くの州で導入され、さらに増加することが予測されるタイプである。それは終身免許状を発行することなく、数種類の等級別・有効期限付免許状を、教職経験とともに一定の単位あるいは修士号取得などにより、更新あるいは上進させようとするものである。また、ハーバード大学教育大学院のようにいくつかの州教育委員会との連携のもとinstructional round in educationを行い、大学院のカリキュラム内容(授業力向上)にも影響を与えていることを理解した。1.関連文献・博士論文等を通しての職務行動能力、効果の検証ー平成24年度に収集した文献とともに、関連博士論文(UMI社発行):大学院における専門養成修了者、修士号取得のための研究受講者の職務行動、児童・生徒への学習・生活規律面についての自己評価、他者評価に関する意義を探った。また研究による職務行動能力の有効性について我が国の研究状況についてや大学ケースをもとに把握し、アメリカの状況への共通的手がかりを得た。2.研修担任者へのヒアリング調査ー修士号取得免許資格と連携した大学院における養成プログラム、類するプログラムについてのケーススタディとして、マサチューセッツ州ケンブリッジ地区の大学(ハーバード大学教育学学院)の養成教育プログラム関連研究機関の研修プログラムについて、研修担任者・運営者へのヒアリングを行い、研修内容、力量向上、運営方法の効果、課題について検証を試みた。3.日本の免許更新の現状、新たな改革方向について論文にまとめるとともに、教職大学院における養成のあり方、運営体制について調べ、著書として刊行(平成26年5月)する運びとなった。4.アメリカの教員免許更新制度と研修の対応についてー『アメリカの教育学会紀要』(平成25年12月、24号)に掲載された。アメリカの教員養成・免許制度の近年の動向についてアメリカ教育学会大会(2012年10月)のシンポジウムで発表した。また私立大学教職課程協議会の全国大会のシンポジウムで、日本の教員の資質・能力の向上方策をアメリカとの比較を踏まえて発表した(2012年5月)。さらに、2012年度の研究成果の一部として、「教職課程認定・実地視察の機能ー教員養成の質保障をめざす」のタイトルで日本教育経営学会紀要55号、2013年6月刊行に掲載された。アメリカの教員養成の質保障を考える際に手がかりを得た。研究受講者への追跡調査及び各州教育当局への事実確認と助言による有効性の検討。平成25年度・26年度に行った実態調査、ケーススタディーを踏まえ、実証的研究を深化し、憶測をさけるために、各州教育当局に分析・考察した内容について事実確認と助言を受けることにした。また、マサチューセッツ州ハーバード大学教育学大学院の管理職研修講座担当Lee Teitel教授にヒアリングを行い、専門養成、研修の有効性探った。さらには、我が国での今後の展望を探るため教職大学院、教育委員会(教育センター)関係者から、本研究成果についての意見を求めることにした。以上の研究成果を構造化することにする。平成25年度から平成26年度に行った実態調査、ケーススタディーを踏まえ、また日本の教員養成・採用・研修改革の動向(中央教育審議会答申「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について」(平成27年12月))を比較しつつ、教員免許資格構造、養成と研修の対応、具体的校内研修内容を分析し、論文、著書として公表した。病気等の理由によります。日本とアメリカの教師教育(免許・養成・研修);学校力構築の規定要因に関する研究アメリカ、イギリスの大学院、研究機関で実証性を深させたい。関連文献、博士論文などを通しての職務行動能力の有効性を探ること、また修士号プログラムの特徴(特に教職分野)について免許規定を通して明らかにできた。また、免許更新・上進要件と修士号取得との関連性もおおむね探ることができた。ただし、大学院養成プログラム(特に管理職養成)について教員への意識調査は調査協力の確約ができたのみで、2014年度に持ち込されることになった。数州における教員の修士号取得の免許規定の情報を入手するとともに、シカゴ大学など発行の免許資格に関わる統計的資料の収集を行うとともに、教員免許資格構造に関わる内容を分析し、特徴を捉えた。いくつかの州の修士号取得に至るまでの教員免許資格要件、特に大学院における教職専門養成内容、受講者の学修プルグラム内容のニーズ、大学と教育委員会との連携方策、教員・児童生徒効果についての実態調査を検討中である。近年の日本の修士号取得と免許資格の取得、教職大学院と一般大学院の教員養成におけるあり方、教職課程認定の構造と問題点、対応について論文としてまとめることができ、日米の比較の検討に有益となった。アメリカの各州の教員免許資格と修士号取得に多様なタイプが近年顕著にあり、再度分析・検討する必要があったこと。平成25年度・26年度に行った実態調査、ケーススタディをふまえ、実証的研究を深化し、憶測を避けるために、各州教育当局に分析・考察した内容について事実確認と助言を受けることにする。

またマサチューセッツ州で平成25年度に専門養成、研修を受講した各数名のコーホート追跡調査として研修受講後の能力・行動変化(認知面、技能面、情意面)、組織的な行動の変化(学校の雰囲気、児童・生徒のポジテッブな変容、保護者の反応)についてヒアリング調査を行い、専門養成、研修の有効性探る。さらには、我が国での今後の展望を探るため教職大学院等の比較を踏まえたから、本研究成果についての意見を大学関連者から求めることにする。以上の研究成果を構造化し、最終報告書を刊行する。平成24年度に収集した文献とともに、関連博士論文(UMI社発行):大学院における専門養成修了者、修士号取得のための研修受講者の職務行動、児童生徒への学習・生活規律面についての自己評価、他者評価に関する意識を捉える。また研修による職務行動能力の有効性について我が国の研究状況についてや大学ケースを元に把握し、アメリカの状況への共通的手がかりを得る。研修プログラムへの参加と受講者・研修担当者へのヒアリング調査。修士号取得免許資格と連携した大学院における養成プログラム、類するプログラムについてのケーススタディとして、平成25年度にマサチューセッツ州ケンブリッジ地区の大学(ハーバード大学教育学大学院)の養成教育プログラム関連研修期間の研修プログラムに参加し、モニタリングによって状況を把握するとともに、受講者へのインタビュー、研修担当者・運営者へのヒアリングを行い、研修内容、力量向上、運営方法の効果、課題について検証を試みる。各州の免許規定などをもとで、多様なタイプについて順次分析し、全体的構造かを回る。アメリカの教育委員会への調査を行うために料費が必要アメリカに行って、教育委員会への調査調査を行う。上記の課題を達成するために、アメリカボストン、サンフランシスコへの旅費(二回で計14日間程度)、人件費(若干の資料分析整理、入力)謝金(ガイド)、関連図初購入費が必要となる。
脳内浸透圧受容システムの暑熱脱水時血圧調節における生理的役割

発汗による血漿浸透圧の上昇は発汗と皮膚血管拡張の抑制を引き起こし熱放散を減少させる。温熱脱水時の脳脊髄液の浸透圧上昇が血圧調節に与える影響を検討する目的で、脱水したラットの側脳室内に低張性人口髄液を注入して側脳室内のNa濃度([Na]_<LV>)を脱水前の値に回復させた場合の動脈血圧および心拍出量を連続測定した。その結果、[Na]_<LV>の低下に比例して動脈血圧、心拍出量は低下した。これらの結果は温熱脱水による[Na]_<LV>の上昇は低血液量に起因する低血圧を防止する上で重要な入力信号であることを意味する。次に高[Na]_<LV>の高体温時の皮膚血管への影響を検討する目的で、ラットの側脳室内に高張性人口髄液を注入したときの平均動脈血圧(MAP)、中心静脈圧、尾動脈血流量(CBF)を連続測定した。尾動脈の血管コンダクタンス(CVC)はCBF/MAPで算出した。赤外線ランプによって食道温を37°Cから40°Cまで上昇させると、CBFは2.3±0.4ml/min(平均値±標準誤差,n=14)から3.2±0.4ml/minに上昇した(p<0.001)。一方、MAPは125±5mmHgから95±5mmHgに低下し(p<0.01)、CVCは0.019±0.003から0.034±0.004ml/(min mmHg)に上昇した。MAPとCVCの間に高い逆相関関係が観察された(r=-0.94,p<0.001)。体温を40°Cに上昇させたラットの側脳室内に高張性人口髄液を注入するとMAPおよびCVCは熱負荷の前の値にまで回復し、その際CVCとMAPの間に熱負荷と同様高い逆相関が観察され(r=-0.93,p<0.001)、回帰係数は熱負荷時とほぼ一致した。以上の結果は体温上昇による尾部皮膚血管の拡張は末梢血管抵抗を低下させ動脈血圧の維持を困難にすること、さらに温熱脱水等による髄液浸透圧の上昇は高体温時の過度の皮膚血管拡張を抑制して血圧維持に働くことが明らかになった。
壁面微細構造によるマイクロチャンネル内沸騰流安定化・伝熱特性向上

本研究は、マイクロチャンネル内沸騰流の安定化及び伝熱特性を向上させることを目的としている。平成24年度までの研究によって、スラグ流の場合には流動の安定性は流速およびTジャンクション(沸騰流の場合にはnucleation cavity)に依存することが明らかになっており、これらの条件が理想的でない場合においてより安定性の高い流動を得るためには流動形態を気泡流へと転換させる必要があると考えられる。そこで平成25年度は、生成気泡の大きさを制御することによって従来は困難であった気泡流をマイクロチャンネル内で得ることを可能とするべく、機能性壁面によって気泡離脱メカニズムを変化させることを目的として研究を行った。本年度は鋸歯状壁面から生成される気泡をマイクロスコープと高速度カメラにより可視化する実験を行った。鋸歯状壁面は開口角が30°、60°、90°、120°の4種類を用意し、更に比較のために平滑面から生成される気泡の可視化も行った。気泡は、鋸歯状壁面を炭酸水中に沈めることによって壁面上から自発的に生成されるものを撮影した。また、撮影は壁面の側面方向及び上面方向の2方向から行い、発泡点の3次元的な座標を取得した。更に、壁面上方から顕微鏡によるスキャンを行うことで各発泡点におけるnucleation cavityの直径を測定した。実験と理論解析の結果、鋸歯状壁面からは平滑面から生成される気泡とは異なる気泡離脱メカニズムが観察された。これは、(a)壁面の傾斜による浮力と表面張力のバランスの変化、(b)気泡が成長しうる空間の壁面による物理的な制限、(c)鋸歯の先端部、という3種類の影響があることが明らかになった。また、これによって気泡は平滑面の場合と比較して約30%程度の直径で壁面を離脱することが可能となり、また気泡離脱周期も大幅に短縮することが可能となった。当初の目的であった生成気泡のサイズを制御する手法の開発という点について、実験的および理論的側面から鋸歯状壁面が効果的であることが示された。同時に、気泡が壁面から離脱するサイズが小さくなることによって気泡離脱周期が短くなることも示された。平成25年度に実施した実験の結果から、炭酸水から生成される気泡の直径は鋸歯状壁面によって制御することが可能であることが示された。今後は、鋸歯のピッチを変化させた場合に起こる影響や、沸騰の場合にも同様の気泡離脱メカニズムが成り立つのかといったことについて調査を行う。また、沸騰熱伝達においてはどの程度熱伝達特性が向上するのかという点についても考察を加える。平成23年度は気液二相流の基本的な特性及び不安定性を確認するため、断熱状態における気液混合及び気液二相流の可視化と圧力損失測定を行った。実験では流れの圧力損失測定と同時に気液混合及び混合後の二相流の様子をハイスピードカメラで撮影し、撮影した動画から気泡及び液スラグの長さ、0.25ミリ秒毎の界面移動速度及び気泡の離脱周期を計測した。その結果、界面速度は気泡の生成に合わせて周期的に大きく変動し、その変動幅は界面速度によらずほぼ一定であることが明らかとなった。さらに、液体の流量が著しく低い場合には試験流路へと流入した気泡がTジャンクションから離脱せず、上流及び下流の両方向へと成長する現象、すなわち逆流現象が観察された(以後、このような逆流現象をAタイプとする)。一方、空気を流入させる流路のサイズが異なる4種類の流路を用意して実験を行った結果、流入流路サイズが小さくなるにつれて、生成される気泡のサイズは従来のスケーリング則により導出した式から逸脱することが確認された。同様に、流入流路サイズの減少とともに圧力損失も増加した。その上、最も小さいサイズ(50μm)のTジャンクションから生成された気泡は、Tジャンクションからの離脱直後に前後の気泡と結合する様子が確認された。このような気泡の結合が発生した場合にもまた逆流現象(以後、Bタイプとする)が観察されたが、この際の液体の流量はAタイプの逆流現象と比較して1オーダー以上も高いものであった。以上の結果より、気泡の結合は気液二相流の不安定性に大きく影響を与えることが明らかとなった。平成24年度は、気液二相流に対する気泡生成の影響及び流動が安定する条件を明らかにするため、断熱状態における気液混合及び気液二相流の可視化と圧力損失測定を行った。平成24年度は、マイクロチャンネル内のサイズの異なるTジャンクションにおいて気相と液相の混合実験を行った。実験では、流動の圧力損失測定と同時に気液混合及び混合語の二相流の様子をハイスピードカメラで撮影した。その結果、界面の移動速度は気泡の生成と同期して大きく変動し、この変動幅と平均流速の比は、レイノルズ数が低いほど大きくなることが明らかになった。また、速度変動の割合が大きいほど二相流の圧力損失が増加することも明らかになった。これらの効果のTジャンクションのサイズへの依存性は確認されなかった。一方で、Tジャンクションのサイズが小さい場合には気泡が上流方向へ成長し、流動が不安定になる様子が観察された。また、圧力損失ではTジャンクションのサイズへの依存性が見られた。

スケーリング則を利用した理論解析の結果、Tジャンクションから生成される気泡の内部圧力はTジャンクションサイズの減少に伴って増加し、この内部圧力の変化が二相流圧力損失に影響することが明らかになった。さらにこの理論解析から、Tジャンクションのサイズを変更することによって二相流の流動抵抗を低減できることが初めて示された。この抵抗低減効果はTジャンクションのサイズが流路径の半分程度の場合に最大となり、この場合の抵抗低減率は約40%となった。以上の結果から、(1)流速が低い場合には、気泡がチャンネル断面と同程度まで成長することによる液相流動の妨害が圧力損失の増加を招くこと、及び(2)流速が比較的速い場合には、気泡内圧力を高めることによって流動抵抗の低減が可能であることが示された。また、生成気泡の制御により、このような条件の選択的な再現が可能となれば二相流の安定化が期待できることが示唆された.本研究は、マイクロチャンネル内沸騰流の安定化及び伝熱特性を向上させることを目的としている。平成24年度までの研究によって、スラグ流の場合には流動の安定性は流速およびTジャンクション(沸騰流の場合にはnucleation cavity)に依存することが明らかになっており、これらの条件が理想的でない場合においてより安定性の高い流動を得るためには流動形態を気泡流へと転換させる必要があると考えられる。そこで平成25年度は、生成気泡の大きさを制御することによって従来は困難であった気泡流をマイクロチャンネル内で得ることを可能とするべく、機能性壁面によって気泡離脱メカニズムを変化させることを目的として研究を行った。本年度は鋸歯状壁面から生成される気泡をマイクロスコープと高速度カメラにより可視化する実験を行った。鋸歯状壁面は開口角が30°、60°、90°、120°の4種類を用意し、更に比較のために平滑面から生成される気泡の可視化も行った。気泡は、鋸歯状壁面を炭酸水中に沈めることによって壁面上から自発的に生成されるものを撮影した。また、撮影は壁面の側面方向及び上面方向の2方向から行い、発泡点の3次元的な座標を取得した。更に、壁面上方から顕微鏡によるスキャンを行うことで各発泡点におけるnucleation cavityの直径を測定した。実験と理論解析の結果、鋸歯状壁面からは平滑面から生成される気泡とは異なる気泡離脱メカニズムが観察された。これは、(a)壁面の傾斜による浮力と表面張力のバランスの変化、(b)気泡が成長しうる空間の壁面による物理的な制限、(c)鋸歯の先端部、という3種類の影響があることが明らかになった。また、これによって気泡は平滑面の場合と比較して約30%程度の直径で壁面を離脱することが可能となり、また気泡離脱周期も大幅に短縮することが可能となった。当初の計画は流動の不安定性は液相の流量に大きく依存するモデルに基づいて作成されていたが、平成23年度に実施した実験の結果から、気泡結合の発生が不安定性に与える影響は液相の流量が与える影響以上に大きいことが明らかとなった。このことから、計画していた以上に不安定性のメカニズム解明が進んだと言える。本研究は、マイクロチャンネル内沸騰流における不安定性を解消するために壁面構造による制御を目指すものである。平成24年度の研究では、どのような条件で不安定性が解消されるのかということがより明確になっただけでなく、ある条件では流動抵抗を低減することも可能であることが示された。
酸化物超伝導体を用いた電荷量子三端子素子の研究

非常に微小な超伝導接合で生じると考えられるジョセフソン効果と双対な電荷量子効果を利用して、超伝導三端子素子を実現することが本研究の目的である。前年度までの研究では、金属微粒子超伝導体を用いた電界効果トランジスタ型の試料を作製し、微粒子接合の電界効果の基礎特性を明らかにした。これらの素子をBi系酸化物超伝導体を用いて実現すべく、現在研究を続けている。Bi系酸化物超伝導体薄膜はマグネトロンスパッタ法により成膜した。得られた膜はc軸配向した低T_O相の多結晶膜である。膜厚が数百A^^゚以上の場合、これらの膜はasーgrownでT_<oend>60Kの超伝導特性を示した。これらの膜について、まず超伝導転移特性を調べた。その結果、超伝導特性を示す膜の転移特性は、磁束量子に対するコスタリルッツーサウレス効果に支配され、膜がジョセフソン接合の2次元アレイ的に振舞うことがわかった。一方、膜厚が非常に薄い場合には膜は超伝導特性を示さず、抵抗値は2次元ホッピングモデルあるいは半導体モデルに従い、低温で急激に増加した。この様な抵抗の増加は、微粒子が金属的なものであるとすれば、粒界における電荷輸送機構に関連していると考えられる。次に超伝導特性を示さないBi系薄膜の電界効果を調べるために、電界効果トランジスタ型の試料を作製し、4.2KにおけるBi系薄膜のコンダクタンスの電界依存性を調べた。これよりゲ-ト電圧の印加に対して、Bi系薄膜のコンダクタンスが非周期的な変調を受けることがわかった。これらの電界効果が生じる原因としては、酸化物超伝導体の導伝面の層状構造に起因した効果や、ジョセフソン効果と双対なPQT効果などが考えられる。これらの機構を明らかにするため現在実験を進めている。
地球温暖化への東シベリア樹木の応答-炭素同位体分析による年輪気候学的研究-

^<13>Cトレーサーによりマーキングを行った試料を葉、枝、幹部樹皮、幹部木部、根樹皮、根木部、細根の7部分にわけ、各部への春、夏、秋の光合成産物のカーボンアロケーションを調べた。また、各部からデンプンを抽出し、貯蔵物質がどの程度の時間で消費されるかを調べた。ラベリングの翌年に形成された年輪中の^<13>Cの分布を調べ、前年の貯蔵物質がどのくらい繰り越されて木材形成に利用されるかをさらに個体数を増やして調べた。その結果、春は光合成産物のほとんど(93-97%)が地上部に配分され、地下部に2.6-7.9%しか配分されなかったが、夏、秋は地下部にそれぞれ32-44%および12-24%配分されていた。早材は前年から持ち越された貯蔵物質と当年の春に固定された光合成産物の両方から形成されていたが、晩材はほぼ当年の光合成産物から形成されていた。らせん木理をもつダフリアカラマツはらせん方向の転流経路を示し、その経路は師細胞のらせん方向の配列とほぼ一致していた。凍土融解深の浅い春は地温が低く、根の成長が起こらないか少ないため光合成産物は地下部にあまり配分されないが、地温が高くなる夏、秋には根の成長が活発になり、地下部への配分が比較的高くなったものと思われる。年輪解析において、前年の気候因子と当年の年輪変数(同位体比、年輪幅、密度)との間に有意な相関がしばしば観測されるが、そのひとつの理由としての前年の光合成産物の当年の年輪形成への利用が裏付けられた。これらの結果を2報の論文として投稿し、一方は受理された。早材と晩材を切り分けることにより、乾燥サイトの年輪から炭素同位体比クロノロジーを構築した結果、晩材δ^<13>Cのほうが早材δ^<13>Cより気候因子との良い相関が見られ、早材δ^<13>Cは6-7月の気温、6月の降水量と有意な相関が見られ、晩材δ^<13>Cは7月の気温・降水量と比較的強い相関が見られた。1.樹木年輪の炭素同位体比は光合成時の環境に影響をうけ、過去の気候復元に用いられている。しかしながら、ある時期(季節)に光合成により同化された炭素がその後どのように樹体内に配分され、どの程度のタイムラグを持って樹木年輪に安定同位体比の変化として記録されるかについては詳しくわかっていない。本研究では一本の枝に^<13>CO_2トレーサーにより取り込ませ、炭水化物が樹幹お師部をどう流れるか理解するために、樹幹での師部流経路の解析と師部の繊維方向との関係について解析を行った。トレーサーを与えた枝の付け根のすぐ下の部分、および0.5m下の部分から円盤試料を採取し、もっとも高濃度のトレーサーが検出された部位で連続接線面切片を作成して炭素同位体比分析を行った。0m位置にあるブロックAからは早材部と晩材部両方に^<13>Cのピークが見られたが、-0.5mの位置では接線方向に異なる位置に^<13>Cのピークが見られ、師部流の経路が季節変動することが示された。2.前年の気候因子と当年に形成された年輪パラメーターとの間に相関があることが報告されているが、前年に同化された光合成産物の木部形成への利用が推察されている。ダフリアカラマツ(Larix gmelinii)の小個体全体に^<13>CO_2トレーサーを取り込ませ、成長期前半および後半に同化された光合成産物がその後どのように樹体各部に転流または貯蔵されて最終的に木部形成に利用されるかを調べた。東シベリアに生息するダフリアカラマツ12個体を、異なる季節にラベリングを行った後、1ヶ月3年後に伐採し、形成された年輪から連続接線面切片を切ることにより年輪中での^<13>Cの分布を詳細に調べた。春に同化された光合成産物は同化後すぐにその年の早材形成に消費されるが、夏秋に同化された光合成産物は同年の年輪形成だけではなく、翌年の年輪形成のためにも使われうるという傾向が見られた。

凍土融解深の浅い春は地温が低く、根の成長が起こらないか少ないため光合成産物は地下部にあまり配分されないが、地温が高くなる夏、秋には根の成長が活発になり、地下部への配分が比較的高くなったものと思われる。年輪解析において、前年の気候因子と当年の年輪変数(同位体比、年輪幅、密度)との間に有意な相関がしばしば観測されるが、そのひとつの理由としての前年の光合成産物の当年の年輪形成への利用が裏付けられた。これらの結果を2報の論文として投稿し、一方は受理された。早材と晩材を切り分けることにより、乾燥サイトの年輪から炭素同位体比クロノロジーを構築した結果、晩材δ^<13>Cのほうが早材δ^<13>Cより気候因子との良い相関が見られ、早材δ^<13>Cは6-7月の気温、6月の降水量と有意な相関が見られ、晩材δ^<13>Cは7月の気温・降水量と比較的強い相関が見られた。
膜面の計算機シュミレーション

本年度の研究実績は大きく二つに分かれる。一つ目は脂質二重膜におけるリップル相のモデルの構成で、二つ目は界面活性剤で包まれた液滴からなる分散系の有効粘性の計算である。一般に脂質ニ重膜を構成する炭化水素鎖は構造相転移を示し、高温度側では炭化水素鎖が乱れた液晶相、低温度側では炭化水素鎖が配向した結晶相をとる。ある条件のもとではこのニ相の間で、膜面が周期的にうねったリップル相をとることがある。我々はこの相転移を説明する現象論的モデルを構成した。ここでは膜面の内部自由度とニ重膜の曲率エネルギーを結合させることにより、上記の相転移を定性的に説明することに成功した。二重膜を構成するそれぞれの膜面が内部自由度の関数である自発曲率をもち、それらを裏あわせに接合すると系はエネルギー的にフラストレートした状態にあることになる。このエネルギーの解放がうねり構造を作る原因であるというのがモデルのあらましである。その帰結として相転移は一次転移であること、ある条件下でリップル相が出現しないこと等が示された。これらは実験結果と一致する。我々はさらに、このモデルに基づいた計算機シミュレーションを行い、実際に周期構造が出現することも示した。一方エマルションやサスペンションのような分散系では、系の有効粘性が溶媒の粘性より大きくなることが知られているが、我々は分散している球形液体が界面活性剤で覆われている場合について調べた。膜面での連続の式や力の釣合を考慮することにより、動的粘性の一般表式を解析的に求めた。この結果、膜面が圧縮性をもつと、剛体球の場合と同じ結果に帰着するが示される。またセルモデルを導入することで、濃度が高い場合での一般的表式も計算した。
コーパスを用いた論文作成のための基本語彙・慣用的共起表現の抽出

ここ数年コーパスを利用した研究も増えているが,新聞や小説などが電子化されたテキスト,国語研究所による学習者作文コーパスなどが中心で,論文を基にした大規模なコーパスはあまり構築,公開されていない。本研究は,コーパスを用いて学術的な語彙や慣用的共起表現を明示するための基礎研究として位置づけられる。平成19年度は,服飾・デザイン分野の論文をコーパス化した中から,抽出した和語動詞と単漢字について分析を行った。和語動詞は共起する名詞の頻度に着目し,論文で用いられる日本語の名詞と動詞の組み合わせの調査を行った。その結果,基本的な和語動詞が難易度の高い漢字語彙とともに用いられていることが明らかとなった。また,単漢字は使用頻度の高いものを抽出し,他分野の使用頻度の高い漢字と比較して,分野を超えて横断的に用いられる共通の単漢字と,分野ごとに異なる特徴的な単漢字とに分類した。さらに,使用頻度上位の単漢字と,その漢字を使用した漢字語彙について調査を行った。その結果,使用頻度の高い漢字は,日本語能力試験3,4級レベルの基礎的なものが多いことが明らかとなったが,それらの漢字が構成している漢字語彙は,分野を超えて横断的なものと,分野によって異なるものとに分けられた。これらの成果をもとに,今後,漢字学習の効率化を図るための教材を作成していきたい。本研究は、コーパスを用いて、留学生が専門分野で論文を執筆する際に必要となる語彙、慣用的共起表現を明らかにすることを目的としている。平成17年度は、コーパス作成のためのデータ収集とデータの整備を中心に作業を行った。研究手順として、まず日本人学生(服装社会学及び住環境学専攻)が書いた卒業論文の抄録をテキストデータ化する作業を行った。抄録を用いたのは、分野は限定されているものの、その分野内で使用される語彙をできるだけ幅広く抽出したかったからである。また、抄録の文字数は1人300字程度と限定されているため、抄録を用いることでデータの個人的な偏りが少なくなると考えた。現在までに平成15年度239名、平成16年度238名分の抄録をテキストデータにした。集めたデータを解析するためのソフトについての検討も行った。形態素分析を行う際に「茶筅」が多く用いられているが、複合語や形態素が細かく分かれすぎており、見直し作業に時間がかかるという問題点があった。そこで、複合語を一語として認識する機能を持った「waters」という文構造解析ソフトを用いることにした。このソフトは、文節の係り受けを表示することができ、共起表現を抽出するという本研究の目的に適していると考えたからである。また、実際に文構造の解析が正しく行われているかどうかを調べるため、ランダム分析プログラムの作成を専門家に依頼し、収集したデータの一部を用いて検証を試みた。さらに、どのような場合にwatersが誤って分析するかを探り、原文を損なわないよう最小限のデータ整形を行った。品詞抽出、共起表現抽出プログラムもほぼ完成したので、次年度は抽出作業に取りかかる予定である。平成18年度は、コーパスデータの整備及び、共起する名詞と動詞の抽出作業を行った。17年度に日本人学生(服装社会学及び住環境学専攻)の15・16年度の卒業論文の抄録(15年度239名、16年度238名分)をデータ化したが、データ量が不足していた。そこで、18年度はデータ量を増やすため17・18年度(17年度237名分、18年度259名分)の抄録もテキストデータにした(計973名分)。その後、データを整備し、文節係り受けソフトWATERS(Wide-ranging Automatic Text Extraction & Recognition System)を用いて、係り受けの一覧を出力した。実際に文構造の解析が正しく行われているかどうかを調べるため、ランダム分析プログラムの作成を専門家に依頼し、収集したデータの一部を用いて検証した。その結果、誤分析率は7%であった。誤分析には漢熟語が重なった複合名詞が多く、動詞と名詞の共起表現を抽出する際の誤分析は少なかったことから、本ソフトを使用して名詞と動詞の共起表現を抽出することに問題はないと判断した。現在、専門家に品詞抽出及び共起表現抽出プログラムの作成を依頼し、上記のデータで動詞と「する動詞」を抽出し、これらの動詞と共起する名詞を選び、頻度を集計している。

さらに,使用頻度上位の単漢字と,その漢字を使用した漢字語彙について調査を行った。その結果,使用頻度の高い漢字は,日本語能力試験3,4級レベルの基礎的なものが多いことが明らかとなったが,それらの漢字が構成している漢字語彙は,分野を超えて横断的なものと,分野によって異なるものとに分けられた。これらの成果をもとに,今後,漢字学習の効率化を図るための教材を作成していきたい。
Diverse Young Women's Leadership in Post-3.11 Tohoku

少子化・高齢社会は一般地方が困る上、災害後東北では町の復興に持続力の課題も重なる。ジェンダー、世代、国内移民や災害の交差分析により、日本(年上で男性)の街づくりリーダーと違って、「東北グラスルーツアカデミー」の若い女性参加者(40名)の育成を観察、参画やプロフィール分析する研究。東北へ移民(Uターン)する志、個々の夢、仕事と子育ての両立や性別役割分担の「異」文化の相互依存が明確な教訓。専門性高い若い女性市民がすみやすい東北の構築を多分野で目指すモデルケースを先行研究に追加。単純な活躍より、新規範により、若い女性に指導力・経済力とWLBを保障できる雇用を目的とした街の持続力政策を見直すべく教訓。28年度が最終年度であるため、記入しない。政治学28年度が最終年度であるため、記入しない。
重度聴覚障害児の作文中の副詞語彙を豊かにする研究

《研究の具体的内容》(1)本校小学2年生の日記6名の1年半分(延べ約3200日分)から、日記のテーマと副詞の実態を調査した。副詞については、延べ6085個の副詞を使用していたが、一定の傾向が明らかになった。例えば「とても」を使用する頻度は最も高く、約13%を占めた。(2)全国の7つの聾学校・聴覚特別支援学校を訪問し、児童の日記について、日記のテーマと副詞の実態について調査をした。44人の日記について分析した。分析日記中の全副詞使用数2807個中、581個が「とても」であった。ほかにも様々な傾向が見られた。(3)各テーマごとに、そのテーマで使うことが期待できる副詞を検討した。100以上の例が明らかになった。また、使われる副詞は様々な感情状態に連動していた。(例林間学校の日記では、「ついに」その日になりました。「いよいよ」まちにまった林間学校です。「さっさと」食事のしたくをしました。九時ごろ「うとうと」してきました。等の副詞の使用機会であることが明らかになった。)(4)テーマと期待できる副詞についてまとめた一覧表を作成した。100以上の例を載せた。(5)実際に、学校や家庭において、このリストを使って、児童にことばを指導しはじめた。(6)第44回全日本聾教育研究大会で発表した。また筑波大学附属聴覚特別支援学校紀要第33巻において発表した。《意義》教師や保護者が、あることがらについて話す際に、そこで使うべき副詞がわかっていれば、意識的に使用し、児童にその副詞を扱うことができる。その場面で使える副詞をタイムリーに使うことにより、児童に生きたことば(副詞)を定着させるきっかけになると考える。《重要性等》全国的に人事異動のため、聴覚特別支援学校の経験が豊かな教師が減ってきている。したがって、ことばを育てる具体的な方法は、聴覚特別支援学校の教育上重要なことであると考える。またこの実践は、聴覚特別支援学校のみならず、通常の小学校等でも十分に活用できる方法であると考える。
マウス唾液腺発癌に対する口腔細菌感染症のプロモーター作用に関する研究

細菌による慢性炎症が発癌の促進因子として働くことが、上顎洞癌、胃癌などで示されている。唾液腺腫瘍との関係は未だ明らかでないが、小唾液腺炎を伴う化膿性口唇炎患者で口唇癌発生率の高いことが知られている。一方、lグラム陽性菌体、菌体成分リポタイコ酸(LTA)に抗腫瘍効果のあることも報告されている。本研究では、streptococcus sanguisとその菌体成分LTA投与のマウス唾液腺発癌に及ぼす影響につき検討を行った。雌ICRマウスの左顎下腺内にジメチルベンズアントラセンを投与し、一週間後より実験群1には生菌(1x10^8)、実験群2には熱処埋した死菌(1xl0^8)、実験群3にはLTA50μg、実験群4には基剤を左顎下腺内に週1回で12週間投与した。各実験群20匹用いた。前癌病変の管腔・嚢胞様病変は高頻度で発現し、実験群1-4でそれぞれ73、68、59、77%であった。癌の発生頻度は実験群1-4でそれぞれ14、0、9、27%であり、処理によって腫瘍形成の増加はなく、やや低下した。グラム陽性細菌、LTA投与による免疫反応としてIL-1β、IL-6、TNF_αの誘導が知られているため、菌体投与12時間でのこれらサイトカインの発現をRT-PCRにて検索したところ、IL-6が新たに誘導され、IL1-βとTNFは菌体、LTA、基剤のいずれでも発現がみられた。マウス顎下腺癌細胞を用いたin vitroでの検素で、これらサイトカインは細胞株により異なった作用を示したが、LTAは細胞株YT21と61のいずれの細胞増殖も抑制した。以上より、口腔細菌の反復校与は、本実験系における発癌の促進因子としては作用しないことが明らかとなった。むしろ、顎下腺内に投与された菌体とLTAは直接的ならびにサイトカインを介して、腫瘍形成の抑制に働くと考えられる。