hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Toll-like receptor シグナルによる肺傷害に対するインクレチン関連薬の治療効果

インクレチンホルモンとして、GLP-1とGIPが存在する。インクレチン関連薬の肺傷害における有効性を明らかにするため、培養細胞や、肺組織を用いてGLP-1及びGIP受容体の発現、GLP-1受容体アゴニストであるexendin-4の効果を検討した。培養細胞ではインクレチン受容体の発現は認めず、exendin-4の有効性も確認できなかった。しかしながら肺組織のII型肺胞上皮細胞ではGLP-1受容体の発現を認め、特に肺線維症患者の肺胞上皮細胞では高度に発現していた。インクレチンの肺線維症病態への関与が示唆された。2型糖尿病治療戦略として重要なインクレチンは消化管由来のホルモンであり、glucose-dependent insulinotropic polypeptide (GIP)とglucagon-like peptide-1 (GLP-1)の2つがインクレチンとして機能する。ヒトにおいてGLP-1受容体は、膵臓、心臓、腎臓および脳に発現し、肺での発現の可能性も報告さえれている。ヒトII型肺胞上皮細胞の検討では、サーファクタント分泌がGLPー1受容体刺激薬、阻害剤により制御されることが報告されている。つまりインクレチンは、肺の機能制御においても重要な役割を担う可能性がある。生理的な呼吸器機能及び呼吸器疾患におけるインクレチンの役割を明らかにすることを本検討の目的とした。前年度は各種培養細胞を用いてGLP-1受容体およびGIP受容体が発現しているか否かについての詳細な検討を行った。しかしながらmRNAとタンパクのいずれも明らかな発現が認められなかった。本年度は実際の肺組織を使用し、免疫組織学的な手法を用いてインクレチン受容体の発現を検討した。正常、慢性閉塞性肺疾患、及び特発性肺線維症のホルマリン固定肺検体を用いて検討を行い、結果GIP受容体に関しては、いずれの肺組織においても、また上皮細胞、線維芽細胞含めて明らかな発現を認めなかった。一方GLP-1受容体に関しては、正常及び慢性閉塞性肺疾患の肺組織のII型肺胞上皮細胞で軽度発現を認めた。興味深いことに特発性肺線維症の肺組織では正常及び過形成を起こしたII型肺胞上皮細胞において高発現を認め、肺線維化進展病態における何らかの役割を示唆する所見と考えられた。以上検討より肺に存在する生理的な環境下のII型肺胞上皮細胞においてのみインクレチン受容体(GLP-1受容体)の発現が確認でき、今後の検討を行う上での重要な知見と考えられた。近年、新たな2型糖尿病治療戦略として脚光を浴びているインクレチンは消化管由来のホルモンであり、glucose-dependent insulinotropic polypeptide (GIP)とglucagon-like peptide-1 (GLP-1)の2つがインクレチンとして機能する。ラット肺では、気管粘膜下腺、肺動脈平滑筋およびII型肺胞上皮においてGLP-1受容体が高発現していることが報告されている。GLP-1受容体はヒトにおいて、膵臓、肺、心臓、腎臓および脳に発現している。ヒトII型肺胞上皮細胞を使用した実験では、II型肺胞上皮細胞の重要な機能であるサーファクタント分泌がGLPー1受容体アゴニスト、アンタゴニストにより制御されることが報告されている。つまりインクレチンは、糖代謝だけでなく肺の機能制御においても重要な役割を担う可能性がある。そこで我々は、各種培養細胞において、まずはGLP-1受容体およびGIP受容体が発現しているか否かについての詳細な検討を行った。ヒト肺腺癌由来の継代細胞A549、気管支上皮由来の不死化細胞Beas2B、および手術検体より得た正常ヒト気管支上皮細胞と肺線維芽細胞、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞由来のHUVECを用いた。各培養細胞よりRNAを抽出し、RT-PCR法によりそれぞれのmRNA発現を検討した。GAPDHのプライマーを用い、RNA抽出に問題がないことを確認し、その後、GLP-1受容体およびGIP受容体のプライマーを用いて検討した。結果として、GLP-1受容体およびGIP受容体ともに明らかな発現は認められなかった。今後、肺組織をホモジネートしたものや、気道や肺組織フラグメントを用いた,より生体に近い実験系で受容体発現を確認する予定である。現在までの各種培養細胞を用いた検討では、目的としたインクレチン受容体のmRNAの検出が困難であった。過去の報告では、免疫組織学的に肺でのGLP-1受容体発現が確認されており、in vitroの細胞培養系であることが、今回結果に影響を与えている可能性があると考えている。そこで細胞を分離培養する前の気道や肺組織を用いて検討が必要であり、次年度の検討課題と考えている。生理的条件化での検討をするため、凍結した肺組織や気道の一部をそのまま使用する。

蛋白発現はホモジネートを作成してwestern blotting法で、mRNAもこれら組織から直接分離しRT-PCR法にて検討する。さらに気道や肺の凍結標本を用いて、免疫蛍光染色により、インクレチン受容体の発現を検討する。生理的な条件でのインクレチン受容体の発現を確認した上で、当初の予定にあった、poly-ICを用いたウイルス感染モデルにより誘導した肺や気道上皮細胞の傷害・アポトーシスが、GLP-1受容体刺激により影響を受けるかどうかを検討する。気道から気道上皮細胞と上皮化組織が一塊となったフラグメントを作成し(上皮細胞は基底膜上)、より生理的な条件での検討が必要ではないかと考えている。poly-ICを用いたウイルス感染モデルでの、肺、気道上皮細胞傷害へのインクレチンの抑制効果を認めた場合には、さらに動物実験モデルでの検討を行う予定である。細胞培養にかかる各種物品(継代細胞、細胞培養液、プラスチック物品など)、検出用プライマー、抗体、各種試薬の購入費用とその後の進捗状況により、次年度研究予定である動物実験にかかる諸費用を考えている。また、学会発表にかかる諸費用も予定している。
成長期の運動が筋特異的成長因子ミオスタチンの発現に及ぼす効果

成長期の適切な運動は,さまざまな身体機能の基盤を形成するばかりでなく,その後の生涯にわたりそれらを定着させる上でも重要と考えられる。我々は,マウス骨格筋において,筋線維の増殖を抑制する成長因子ミオスタチンの発現が,成長期(09週齢)に低下すること,力学的刺激により一過的に低下すること,などを見いだした。本研究は,「成長期の運動および不活動がミオスタチン動態に影響を及ぼし,生涯にわり筋機能を決める要因となるか?」を調べることを目的とした。マウスの成長期前期(35週齢)に,1)除負荷(尾部懸垂),2)上り坂走(トレッドミル),3)下り坂走,のそれぞれの刺激を与え,その後通常飼育に戻して,ヒラメ筋および腓腹筋におけるミオスタチン発現量と筋線維あたりのサテライト細胞数の変化を経時的に測定した。その結果,上記のいずれの群においても,ミオスタチン発現量は58週齢で低下,成長速度が低下する12週齢で増大し,成長期における力学的環境要因には強く影響されないことが示された。しかし,サテライト細胞の数については,除負荷群(5,6週齢)では対照群に比べ有意な減少が,2種の運動群(5,6週齢)では有意な増大が見られた。また,5,6週齢の除負荷群では,筋重量が他群に比べ有意に小さく,その後の6週間の通常飼育によって他群と同レベルまで回復したものの,筋線維数は他群より少なかった。このことから,除負荷により,成長期に起こるべき筋線維の増殖が阻害されることが示唆された。そこで次に,成長期に除負荷後通常飼育し,さらに12週齢14週齢にわたりトレッドミル上り坂走を負荷した場合の効果を調べた。その結果,除負荷群,対照群(運動負荷のみを同週齢で与える)の間で,有意な筋重量の差は認められなかった。これらの結果から,成長期の力学的環境は成長後にも継続的に筋の特性に影響を与えるが,比較的低強度の運動に対する筋の反応性には強い影響を及ぼさないことが示唆された。成長期の除負荷がより高強度の運動に対する筋の適応能に及ぼす影響については今後の検討課題である。本研究は,「成長期の運動や不活動が,その後の生涯にわたる筋機能の発達・維持に影響を及ぼすか?」を主命題とし,特に骨格筋の成長を強く抑制する成長因子ミオスタチンの発現と,筋の幹細胞である筋サテライト細胞の動態に着目して運動や不活動の効果を調べることを目的とした。本年度はまず,マウス(C57BL/6J)の成長期中期(48週例)に4週間にわたり,1)除負荷(尾部懸垂),2)上り坂走(トレッドミル),3)下り坂走,のそれぞれの刺激を与え,その後通常飼育に戻して,後肢筋におけるミオスタチン発現量と筋線維あたりのサテライト細胞数の変化を4週間にわたって経時的に測定した。その結果,上記の実験群および対照群のいずれにおいても,ミオスタチン発現量は58週齢で低値となり,成長速度が低下する12週齢で著しく増大するという同様の傾向を示し,成長期におけるミオスタチンの発現が,力学的環境要因にはあまり強く影響されず,遺伝子上にプログラムされている可能性が示唆された。

しかし、サテライト細胞の数については,除負荷群では,対照群に比べ有意な減少が,2種の運動群では対照群に比べ有意な増大が見られた。また,除負荷群では,筋重量が他群に比べ有意に低下し,その後の4週間の通常飼育によって他群と同レベルまで回復したものの,筋線維数は他群より有意に少なかった。これらの結果から,成長期の除負荷が,筋の増殖や再生そのものについては,その後も持続する影響を及ぼすことが示唆された。これらの結果をもとに,次年度では,成長期の除負荷直後から4週後までのさまざまな時点で運動負荷を与えた場合のサテライト細胞数の変化,およびミオスタチンやIGF-Iなどのいくつかの成長因子の動態について調べ,成長期の除負荷の影響についてより詳細な検討を加える予定である。成長期の適切な運動は,さまざまな身体機能の基盤を形成するばかりでなく,その後の生涯にわたりそれらを定着させる上でも重要と考えられる。我々は,マウス骨格筋において,筋線維の増殖を抑制する成長因子ミオスタチンの発現が,成長期(09週齢)に低下すること,力学的刺激により一過的に低下すること,などを見いだした。本研究は,「成長期の運動および不活動がミオスタチン動態に影響を及ぼし,生涯にわり筋機能を決める要因となるか?」を調べることを目的とした。マウスの成長期中期(35週例)に,1)除負荷(尾部懸垂),2)上り坂走(トレッドミル),3)下り坂走,のそれぞれの刺激を与え,その後通常飼育に戻して,ヒラメ筋および腓腹筋におけるミオスタチン発現量と筋線維あたりのサテライト細胞数の変化を経時的に測定した。その結果,上記のいずれの群においても,ミオスタチン発現量は58週齢で低下,成長速度が低下する12週齢で増大し,成長期における力学的環境要因には強く影響されないことが示された。しかし,サテライト細胞の数については,除負荷群では対照群に比べ有意な減少が,2種の運動群では有意な増大が見られた。また,除負荷群では,筋重量が他群に比べ有意に小さく,その後の4週間の通常飼育によって他群と同レベルまで回復したものの,筋線維数は他群より少なかった。このことから,除負荷により,成長期に起こるべき筋線維の増殖が阻害されることが示唆された。そこで次に,成長期に除負荷後通常飼育し,さらに12週齢14週齢にわたりトレッドミル走を負荷した場合の効果を調べた。その結果,除負荷群では運動後,対照群(運動負荷のみを同週齢で与える)に比べ,筋重量が小さく,筋線維の平均断面積が大きいことがわかった。これらの結果から,成長期の力学的環境が成長後にも筋の運動に対する反応性とそのキャパシティーに影響を及ぼすことが示唆された。
シリコン・チタン窒化物及び酸化物の不定比物性と機能化に関する研究

Ti薄膜中への62keVの窒素イオン(N_2^+)の注入による窒化チタン(TiN_y)膜の成長過程を原子レベルで明らかにするため、加熱や窒化によるTi薄膜中の水素あるいは窒素組成の変化およびその電子構造の変化を電子エネルギー損失分光法の可能なその場観察透過電子顕微鏡により研究した。Ti副格子と配位子であるN原子との結合相互作用を考慮することにより次のことを明らかにした。すなわちhcp-Tiへの窒素注入により、hcp-Tiの原子配列の一部を引き継いでfcc-Tiの副格子がエピタキシャル成長し、fcc-Tiの副格子の八面体位置に窒素を吸蔵することで、TiN_yがエピタキシャル成長する。レーザービームを照射しながらシリコンおよびチタン薄膜表面を窒素ガス・アンモニアガスにより熱窒化する方法での窒化物薄膜の形成プロセスと比較検討するため、超高真空装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN_2^+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程を透過電子回折・顕微鏡法及び電子エネルギー損失分光法等でその場観察し、以下のような形成プロセスについての知見を明らかにした。Tiを蒸着した薄膜にはhcp-Tiの他にTiH_xがhcp-Tiの局所的な原子配列と密接な関係を持って成長していた。TiH_xの窒化ではfcc-Ti副格子の四面体位置の水素が脱離し、fcc-Ti副格子の八面体位置に侵入した窒素がTiと結合してTiN_yが成長した。hcp-Tiの窒化では、hcp-Ti格子の2つの(00・1)面間の局所的な原子配列を引き継ぎながら、隣接する(00・1)面間のTi原子の八面体位置に窒素が侵入することで誘起される原子移動を伴って起こる。すなわち、hcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ人面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態は、主に注入原子の2p軌道とチタン原子の3d軌道の混成による強固なπ結合的共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起された、(00・1)面内の<01・0>方向へのせん断変形によって引き起こされることを見出した。これらの結果から、イオン注入過程で起こる侵入原子と母格子との化学結合性の相互作用により母格子の原子配列と密接な関係を保ちながら誘起されるエピタキシャル変態過程を、原子レベルで制御することで、不定比化合物であるチタン窒化物(TiN)を次世代のデバイスに応用する指針を得る事ができるようになると期待される。H20年度の研究成果を基にして、レーザービームを照射しながらシリコンおよびチタン薄膜表面を窒素ガス・アンモニアガスにより熱窒化する方法での窒化物薄膜の形成プロセスと比較検討するため、超高真空装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN_2^+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程をTEMやEELS法等でその場観察し、以下の知見を得た。TiH_x結晶の成長機構は次のように考えられる。チタン蒸着薄膜の成長およびその後の冷却の間に、蒸着直後の"高温の"β-Ti薄膜が水素を吸蔵し水素の固溶体になり、蒸着中およびその後の室温でのアニーリングによってその水素を固溶したβ-Ti薄膜が水素化物TiH_x薄膜に変態する。TiH_xの窒化ではfcc-Ti副格子の四面体位置の水素が脱離し、fcc-Ti副格子の八面体位置に侵入した窒素がTiと結合してTiN_yが成長する。hcp-Tiの窒化では、hcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ八面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態が、hcp-Ti格子の局所的な原子配列を引き継ぎながら、注入原子とチタン原子の強固な共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起された、(00・1)面内の<01・0>方向へのせん断変形によって引き起こされる。このエピタキシャル変態過程で、その端緒を開いた窒素原子は変態の前後で維持される、チタン副格子の隣接する八面体サイトに移動・拡散し、これらの正八面体の原子配列が維持されることがエピタキシーをもたらすことを見出した。これらの結果は不定比化合物チタン窒化物(TiN)を次世代のデバイス作製に応用する指針となると期待される。

H20-21年度の研究成果を基にして、レーザービームを照射しながらシリコンおよびチタン薄膜表面を窒素ガス・アンモニアガスにより熱窒化する方法での窒化物薄膜の形成プロセスと比較検討するため、超高真空装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN2+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程をTEMやEELS法等でその場観察し、以下の知見を得た。室温でTiを蒸着した薄膜にはhcp-Tiの他にTiHxがhcp-Tiの局所的な原子配列と密接な関係を持って成長していた。TiHx結晶は350°Cまで加熱するとその水素を脱離し、TiHxと密接な方位関係を持つhcp-Tiに変態することを見出した。また、250°Cで蒸着したTi薄膜にはhcp-Tiのみが成長することも明らかにした。これらのhcp-Tiへの窒素注入による窒化では、hcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ八面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態が、hcp-Ti格子の局所的な原子配列を引き継ぎながら、注入原子とチタン原子の強固な共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起される。その際、面内の方向へのせん断変形を伴うことも見出した。窒化チタン薄膜内の窒素量は窒素注入過程の温度が高いほど窒素の脱離により低くなることを明らかにした。さらに、主にTiの3d電子からなる非占有軌道の状態密度が広がることで、窒化チタン薄膜の金属的特性が生じていることを分子軌道計算とEELSの結果の詳細な解析により見出した。これらの結果は、不定比化合物チタン窒化物(TiN)を次世代のデバイス作製に応用する際の重要な指針として、チタンと窒素の電子軌道の混成相互作用から生ずる電子状態の制御が挙げられることを示した重要な成果である。
高齢者の歩行時における"つまずき"防止のための基礎的研究

近年,我が国は高齢社会の進行に伴い介護を必要とする高齢者が急増している。そのような中,歩行能力低下によるつまずきが原因となる転倒が問題の一つとなっている。これまで歩行特性と大腿部筋力,筋量や下腿部筋力との関係の加齢変化に関する研究は数多くみられるが,下腿部組成との関係についての研究は比較的少ない。そこで本年度は高齢者および若年者における歩行特性と下腿部組成の評価を行い,両者の加齢変化について検討した。下腿部総筋横断面積(足背屈筋+足底屈筋)において,後期高齢者が若年者および前期高齢者より有意に小さかった(p<0.001)。下腿部筋群を機能的な面から足背屈筋と足底屈筋に分けて検討した結果,足背屈筋横断面積では,前期および後期高齢者が若年者より有意に小さく(P<0.001),足底屈筋横断面積では,後期高齢者が若年者および前期高齢者より有意に小さかった(p<0.0001)。以上の結果より下腿部筋は加齢に伴い,足背屈筋が足底屈筋より先行して減少する可能性が示唆された。歩行特性においては,歩行速度で後期高齢者が前期高齢者および若年者より有意に遅かった(p<0.001)。歩幅では各グループ間に有意な差がみられ(p<0.001),後期高齢者が最も小さく,若年者が最も大きかった。歩調では後期高齢者および若年者が前期高齢者より有意に小さかった(p<0.05)。歩行速度と各筋横断面積との間には後期高齢者のみに有意な相関関係がみられた。この結果は加齢が進行すると歩行の際,下腿部筋への依存度がより高くなることを示唆している。また,"下腿部筋量がどの程度減少すると歩行速度に影響を及ぼすか"という点について検討した結果,足底屈筋面積が50cm^2付近まで減少すると歩行速度に影響を及ぼすことが示された。本年度に実施予定であった高齢者における足背屈筋のトレーニングは現在も継続中なので,その効果についてはまだ明らかになっていない。高齢社会を迎えた今日の日本において,介助を必要とする高齢者が急増していることは周知の事実であり,そのなかでも転倒による骨折が原因で,寝たきり状態になるケースが増加している。高齢者の転倒の原因の一つとして歩行時の"つまずき"があげられる。高齢者における"つまずき"の原因は,加齢に伴う平衡感覚の低下や歩行パターンの変化などさまざまなことが考えられるが,特に歩行時につま先があがらない,すなわち,下腿の筋機能低下のために歩行時の足関節背屈角度が十分でないことが原因となる場合が多い。これまでに高齢者の歩行時における足関節背屈角度については,それに関わる下腿の筋機能との関係などから,数多くの研究が行われてきたが,加齢とともに減少傾向を示す下腿部の筋量をあわせて検討した例はほとんど見受けられない。そこで本研究では,ADLレベルに従って「自立歩行グループ」,「杖歩行グループ」および「車椅子生活グループ」の3グループに分けられた老人保健施設入所している80歳以上の"超高齢女性"47名と6780歳の在宅高齢女性(「在宅グループ」)の4グループを対象に,フィールド調査において独自に開発した超音波体肢横断面撮影システムを用いた下腿部各組織横断面積の測定と,足関節可動域および歩行機能(車椅子生活グループを除く)の測定を行い,高齢者おける身体移動能力と下腿部組成,足関節可動域の関係を検討した。下腿部筋横断面積においては,「自立歩行グループ」,「杖歩行グループ」および「車椅子生活グループ」が「在宅グループ」より有意に小さかったが,施設入所グループ間に差は認められなかった。また,「自立歩行グループ」と「在宅グループ」では,ステップ長と足底屈筋横断面積との関係において有意な相関関係がみられたが,足背屈筋横断面積との間には相関関係は認められなかった。

歩行速度と各筋横断面積との間には後期高齢者のみに有意な相関関係がみられた。この結果は加齢が進行すると歩行の際,下腿部筋への依存度がより高くなることを示唆している。また,"下腿部筋量がどの程度減少すると歩行速度に影響を及ぼすか"という点について検討した結果,足底屈筋面積が50cm^2付近まで減少すると歩行速度に影響を及ぼすことが示された。本年度に実施予定であった高齢者における足背屈筋のトレーニングは現在も継続中なので,その効果についてはまだ明らかになっていない。
心疾患罹患者の臨床心理学的実態研究と支援プログラムの検討

心疾患罹患者について、心理面のガイドラインの作成と罹患者支援プログラムの開発を目的に調査研究を行った。その結果、(1)心疾患患者の精神的健康度が極めて低く、有用な対処方法の活用が見られないこと、(2)心疾患により差異はあるものの全体的に有効なストレス対処方法が実践されていないこと、(3)その傾向が心疾患と関係すること等を明らかにした。また調査結果を活かし、心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドラインの精神・心理分野を改訂し、他職種に心理面の支援を紹介するとともに3冊の著書に示した。本研究では,日本における心疾患患者への心理的援助プログラムのガイドライン作成めざし基礎的な知見を整理・提示しその効果的なあり方と今後の課題を明らかにすることを目的に,心疾患罹患者の心理・社会的特性を面接調査,質問紙調査を実施した.両調査とも,医療機関の倫理委員会から承認を得たのち,心臓リハビリテーションを導入している医療機関および一般協力者への説明と意見交換を十分に行ったのち調査協力者,1人1人に調査内容を説明し同意を得た上で実施した.面接調査では具体的に求められる支援内容や病前の生活パターンなどを問う調査であり質問紙調査では,心臓リハビリテーションに通院している患者97名(男性74名,女性21名:平均年齢:66.5±12歳),一般協力者101名(男性60名,女性41名,平均年齢:61.0±10歳)を対象に,無記名での自記式調査を実施した.調査用紙には,性別,年齢などの基本情報および,GHQ28(Goldberg,1972),HADS(Zigmond AS,1993),Ways of Coping Questionaire(Lazarus,1985),SF-36(Fukuhara,1998)など既存の尺度と,これまでの研究により作成された項目が含まれた.面接調査は現在継続中であるが,質問紙調査の回収率は96%であり現在までにリハビリテーション参加者では,(1)精神的健康度は低く,またストレス対処得点の中でも特に,計画的問題解決などが低い傾向がみられている,これらの結果から,心臓リハビリテーションにおいてストレスへの対処が必要でありその具体的な方法をプログラムに取り入れる必要性が感じられた.なお研究成果の一部を,第13回日本心臓リハビリテーション学会などをはじめ,関連学会で報告する予定である.さらに今後調査1の結果とあわせ,現場で必要な対応とともに,現場で有用な調査票を検討する予定である.本研究は、心疾患罹患者の精神症状、および認知行動的特徴について、総合的に調査研究し、アウトカムの多面的な評価をもとに、精神・心理面からの支援プログラムのがイドラインおよびマニュアル案を作成すること、さらにその成果をもとに、罹患者支援の具体的な介入に必須なプログラムを開発することを目的としている。過去2年間の本調査により、(1)日本の心疾患患者の精神的健康度およびQOLが同世代の健常者に比ベ、極めて低く、対策が必要であることを日本循環器学会、シンポジウム(長谷川他、第72回日本循環器学会コメディカルセッション抄録集p.55,2008)で、(2)高齢者のストレス対処方法が若者と異なることをIPA Osaka Silver Congress(International Psychogeriatrics,Vol.19(Suppl),p.269,2007)で、(3)心臓リハビリテーション参加者はストレス対処が悪く、サポートの受容が不得意であることを、日本循環器心身医学会(第64回抄録集,p.55,2007)で報告した。さらに、国内外で報告された心疾患患者の精神症状とその対策に関するエビデンスを整理し、その一部を2007年改訂版心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン(班長:野原隆司:日本循環器学会HP)、および関連学会誌(長谷川ら、心臓リハビリテーション13(2),in press)にまとめた。また、新しい循環器領域医療・心理連携分野で、支援システムを構築するためには他職種からの理解、連携が不可欠であり、循環器領域における精神症状と精神面の実際の支援方法について、教育講演(第4回循環器看護学会抄録集、p.38,2008)、基調講演(心臓リハビリテーション指導士・情報交換会,2007.7)および、講義(第5回心臓リハビリテーション・スキルアップセミナー,2007.12)にて提案し、さらに2著書、(濱本ら、「心臓リハビリテーション昨日・今日・明日」2007、および、伊東ら、「心臓リハビリテーション-現場に役立つTips」,in press)にまとめた。本研究は、心疾患罹患者の精神・身体的に総合的な調査研究をもとに、精神・心理面からの支援プログラムのガイドラインの作成と罹患者支援プログラムの開発を目的としている。

過去3年間の本調査により、(1)心疾患患者の精神的健康度が同世代の健常者に比べ極めて低く、その要因の1つとして、一般的な高齢群にみられるストレス対処方法の活用(聖学院大学論叢.vol.21(3)2009 ; p.263-271)が見られず、その対処に偏りがあること(第14回心臓リハビリテーション学会抄録集p.S116)、(2)心疾患の種類により差異はあるものの、全体的に「前向きな対処」など複数の有効なストレス対処方法が実践されていない傾向があること(JACR.vol.14(2)2008. ; p.205-209)、(3)その傾向が心疾患と関係すること(Circulation Journal.Vol.73(Suppl I).2009 : p.596)を報告した。また07年度に申請者らが改訂した、心血管疾患におけるリハビリテーションに関するカマドライン(日本循環器学会HP)の精神・心理分野に基づき、循環器医療における精神・心理面からの支援において、従来の支援方法に固執することなく、他職種の理解と連携を踏まえた柔軟な対応が不可欠であることを提案した(第14回日本心臓リハビリテーション学会シンポジウム, 2008.7/第9回心臓リハビリテーション指導士講習会, 2008.7)。またその対策としてエンパワーメントという視点の有効性を示し(心臓リハビリテーション.Vol14(1). 2008 ; p.56-58)、心臓リハビリテーションにおける自律訓練法など心理療法の応用と実践上での注意点を報告した(JAST31.抄録集, p.66)。さらに他の医療職への医療領域における臨床心理士の役割と連携、他職種が精神・心理面から患者を支援する際に有用な情報を、「心臓リハビリテーション-現場に役立つTips」(伊東ら, 2008)、「心臓リハビリテーション-知っておくべきTips」(伊東ら.2008)にまとめ、最終的に心疾患患者およびその家族を対象とした精神・心理面からの支援用パンフレットを作成した。
多剤耐性緑膿菌の耐性獲得機構の解明と簡易検査、感染制御への応用

緑膿菌の抗菌薬耐性と耐性遺伝子の発現について、既存の遺伝子発現の状態を臨床分離株を用いて詳細に調査し、簡易迅速診断検査に用いるための耐性遺伝子の検索を行った。薬剤排出ポンプ機能の亢進に関与するMexEF-OprNとMexXY-OprM同時発現臨床菌株を用いて、各遺伝子発現の有無を可視的に観察するシステムや、Enzyme-linked immunosorbent assay(ELISA法)による耐性遺伝子の発現検出法の開発を新たに試みた。Acinetobacter baumanniiでは、薬剤排出ポンプの関与は緑膿菌ほど強くなく、他の遺伝子発現の関与が考えられた。多剤耐性緑膿菌(multi-drug resistant Pseudomonas aeruginosa: MDRP)の耐性獲得機構を知るために、MDRPを含む臨床分離緑膿菌97株について、耐性に関与する遺伝子発現や変異を調査した。H23年度に引き続きMDRPに特徴的な薬剤耐性遺伝子について検討し、いずれの遺伝子が多剤耐性を示す指標として最も適切か検索した。遺伝子型の相同性(Diversi Lab遺伝子解析装置使用)、メタロβラクタマーゼ(MBL)、oprD欠損の有無やアミノグルコシドアセチル化酵素の発現はPCR法またはRT-PCR法にて検出、流出ポンプ(Efflux pumps)発現は、mRNAを定量的real time PCR法にて調べた。また、multilocus sequence typing(MLST)法によりアリルプロファイリングでsequence type (ST)を同定・分類した。これまでの研究成果から、MBL、oprD欠損、アミノグルコシドアセチル化酵素、mexCDは、全ての緑膿菌耐性化に共通する項目ではないことが確認されたため、H24年度はその他の流出ポンプの発現を中心に解析した。これらの発現について、菌の遺伝子相同性、ST、抗菌薬感受性を含め総合的に検討した。Enzyme-linked immunosorbent assay(ELISA法)は、緑膿菌約1000個以上では良好な結果を得られるが、それより低い濃度での精度の確立が困難であった。確実に陽性となる濃度を得るためにはコロニー分離より約12時間が必要であったため、迅速診断検査とは言い難いことが判明した。MDRP共通耐性遺伝子として、mexEFのみならずmexXYに注目した。本遺伝子の検出とモニタリングは、多剤耐性化の動向の把握および感染制御の指標として有用であると考えられる。アシネトバクターにおいては、当院を含め本邦でのアウトブレイクを起こした菌株は世界的に報告されているST92ファミリーであった。薬剤排出ポンプの関与は緑膿菌ほど強くはなく、多剤耐性Acinetobacter baumannii(MDR-A.baumannii)臨床検体株での耐性獲得機構の解析を緑膿菌同様の手法で進めている。臨床的な多剤耐性緑膿菌(multi-drug resistant Pseudomonas aeruginosa: MDRP)発生のメカニズムを知るために、臨床分離MDRP株19株について、多剤耐性の分子機構に関与する遺伝子変異を調べ、MDRPに特徴的な薬剤耐性遺伝子について検討した。この成果に基づき、遺伝子型の相同性は、Diversi Labo遺伝子解析装置を用い、メタロβラクタマーゼ(MBL)はスクリーニングテスト(栄研化学)にて検出、oprD欠損の有無、mexCD, mexAB, mexEF, mexXYの発現は、PCR法またはRT-PCR法で調べた。耐性遺伝子のプロモーター遺伝子に蛍光タンパク質遺伝子(GFPまたはDsRed)をエレクトロフォレーションにて導入し、各遺伝子発現の有無を可視的に観察するシステムは、判定に2日以上要し、操作が煩雑であることから臨床応用は困難であることがわかった。そこでEnzyme-linked immunosorbent assay(ELISA法)を用いた迅速検査システムを構築することとした。臨床分離MDRP19株における遺伝子型の相同性から、計9種のパターンが存在した。4菌株にMBLが検出され、oprDの欠損、mexCDはいずれの菌株にも認められなかった。全菌株でmexAB-OprM(自然耐性)とmexEF-OprNの発現がみられ、16株でmexXYが発現していた。そこで、MDRP全株に発現していたmexEF-OprNのOprN蛋白に対し、遺伝子産物の特定部位に相同なペプチドを抗原としてポリクローナル抗体(ウサギ)を作製した。MDRPに共通する耐性遺伝子として、mexEF-OprNに注目した。mexEF発現の検出とモニタリングは、多剤耐性化の動向の把握および感染制御の指標として有用と考える。抗菌薬感受性緑膿菌および耐性多剤耐性緑膿菌(MDRP)の臨床分離株計97株で、抗菌薬耐性と耐性遺伝子の発現について、流出ポンプ(Efflux pumps)関連遺伝子を中心に、既存の遺伝子発現の状態を臨床分離株を用いて詳細に調査したところ、簡易迅速診断検査に用いるためにより適した耐性遺伝子の有力な候補がみつかった。

薬剤排出ポンプ機能の亢進に関与するMexEF-OprNとMexXY-OprM同時発現臨床菌株を用いて、それぞれのプロモーター遺伝子に蛍光タンパク質遺伝子(GFPまたはDsRed)をエレクトロポレーションにて導入し、各遺伝子発現の有無を可視的に観察するシステムの開発を試みた。しかしながら、MDRPは、生育が比較的遅く、同様にエレクトロポレーション後の増菌にも時間を要した。また、エレクトロポレーションの手技は複雑で、日常の検査室業務としては汎用性がない。簡便かつ迅速なMDRPの診断を目標にELISA法による耐性遺伝子の発現検出法の開発を新たに試みた。非選択性液体培地を用いて菌の成長を促し、薬剤排出ポンプ機能の亢進に関与するMexEF-OprNに対して、遺伝子産物の特定部位に相同なペプチドを作製、これを抗原としてポリクローナル抗体(ウサギ)を作製した。ポリクローナル抗体は多剤耐性緑膿菌の耐性遺伝子を抗原として認識することがウエスタンブロット法で確認されたが、103個未満での陽性率が安定せず、しかも安定した結果を得るためには、結果報告までに12時間以上を要することが判明した。そこで、現在より簡便な核酸増幅法を模索し、MDRPの耐性遺伝子を検出する方法を検討している。今後、一般的な検査室レベルでのMDRPの迅速な検出が可能となるような核酸増幅法の導入を試みる。感受性緑膿菌および臨床検体株耐性多剤耐性緑膿菌(MDRP)で、抗菌薬耐性と耐性遺伝子の発現について、mex遺伝子を中心に、既存の遺伝子発現の状態を臨床分離株を用いて詳細に調査したところ、簡易迅速診断検査に用いるために最も適した耐性遺伝子の有力な候補がみつかった。薬剤排出ポンプ機能の亢進に関与するMexEF-OprNとMexXY-OprM同時発現臨床菌株を用いて、それぞれのプロモーター遺伝子に蛍光タンパク質遺伝子(GFPまたはDsRed)をエレクトロフォレーションにて導入し、各遺伝子発現の有無を可視的に観察するシステムの開発を試みた。しかしながら、MDRPは、生育が比較的遅くコロニーが小さいため、生育が遅いことが知られており、同様にエレクトロフォレーション後の増菌にも時間を要する。また、エレクトロフォレーションの技術は通常の検査室業務ではできない複雑な手技を必要とし、汎用性がないことが判明した。簡便かつ迅速なMDRPの診断を目標にすると、当初計画したエレクトロフォレーションを導入する方法は実現性に乏しいため、検出感度が高く操作法が簡易であるEnzyme-linked immunosorbent assay(ELISA法)による耐性遺伝子の発現検出法の開発を新たに試みた。ポリクローナル抗体は多剤耐性緑膿菌の耐性遺伝子を抗原として認識することが確認された(ウエスタンブロット法)。
短周期超格子による窒化物系擬似InGaN混晶の連続的バンドエンジニアリング

本研究は、窒化物系InN/GaN短周期超格子(SPS)による擬似InGaN混晶の構造制御プロセスを高度化させた新たなバンドエンジニアリング手法の提案と、その有効性の検証を行い、更にはその素子応用へ向けた基盤技術の開拓を目的としている。本年度は、InN/GaN SPSの実効的バンドギャップエネルギーが、InN井戸層とGaN障壁層の層厚比だけでなく、SPS層の1分子層(1ML)InN面内被覆率によっても制御できる可能性に着目し、1 ML InN面内被覆率制御による擬似InGaN混晶バンドエネルギーの連続的変調の検証および実証と、そのメカニズムの解明を目指した。測定に用いた試料は、いずれもX線回折、透過電子顕微鏡観察により設計通りの周期構造が得られていることを確認した。以下に本年度実施した研究の進捗状況の概要を記す。1擬似混晶化するGaN障壁層厚の実験的・理論的検証GaN障壁層厚n (ML)を9から4まで変えた1ML InN/nML GaNSPSの実効吸収端を励起スペクトル測定から導出し、GaN障壁層厚によるバンドエネルギーの変化を観測した。またシュレディンガー-ポアソン方程式を用いたシミュレーションを行い、隣接する1分子層InN量子井戸間での波動関数重なりを評価し、擬似混晶としての特性が発現するGaN障壁層厚を明らかにした。2InN面内被覆率制御による擬似InGaN混晶バンドエネルギーの連続的変調の実証分子線エピタキシー法(MBE)により、InN面内被覆率を30-50%の間で制御した1ML InN/4ML GaN SPSs試料を作製し、InN面内被覆率による実効吸収端の変化を評価した。1擬似混晶化に必要なGaN障壁層厚GaN障壁層厚n(ML)を9から4まで変えた1ML InN/nML GaN SPSの実効的バンドギャップエネルギーを発光、励起スペクトル、吸収スペクトルから評価した。GaN障壁層厚が6ML以下になると、PLピークおよび実効吸収端の1ML InN量子井戸(GaN障壁層厚が十分厚い試料)に対する低エネルギーシフトが起こることを実験的、理論的に明らかにし、擬似混晶化に必要なGaN障壁層厚が4ML<n<7MLであることを明らかにした。2擬似混晶バンドギャップエネルギーの1分子層InN面内被覆率依存性n=4の試料において、実効バンドギャップエネルギーが1ML-InN面内被覆率に依存して変化することを実験的に実証した。これにより、擬似InGaN混晶による連続的バンドエネルギー変調が可能であることが実証された。従来、1ML-InN/nML-GaN短周期超格子(SPS)による擬似InGaN混晶のバンドエネルギー(Eg)は、InNとGaNの層厚比を実効In組成とみなすため離散的な値に限られる。本研究では、1ML-InNの成膜プロセスを更に高度化したディスク状1ML-InNのディスクサイズ(面内被覆率)制御を導入し、従来のInN/GaN層厚比制御に加えて1ML-InN面内被覆率も制御することで、擬似InGaN混晶のEgを連続に制御することを提案し、その実証を目指した。最適応用例として太陽電池の光吸収層への適用を念頭に研究を進めた。以下に本研究で達成したことを記す。1バンドエネルギーの連続的制御の実証:これまで申請者は、GaNが4MLまで薄膜化した時に、SPSが擬似混晶化することを理論、実験両面より明らかにした。本研究では、1ML-InN/4ML-GaN SPSにおいて、層厚比を固定したまま1ML-InNの面内被覆率を30%から50%まで変化させた試料のEgを評価し、1ML-InN面内被覆率によってほぼ連続的にEgを制御できることを明らかにした。3素子応用へ向けた取り組み:InGaN系太陽電池では、結晶のc軸方向に対する反転対称性欠如による分極効果により、InGaN光吸収層からの電流取り出し阻害が問題となる。擬似InGaN混晶でも同様の問題が起こる可能性を考え、分極効果の評価を試みた。評価システムを構築し、通常のInGaN系太陽電池試料での試験評価まで完了した。逆バイアス印加に伴いInGaN層からの光応答は増大し、InGaN系太陽電池では分極効果により応答波長域が制限されていることを実験的に観測した。擬似InGaN混晶のバンドエネルギーがInN面内被覆率によって連続的に変調可能であることを実験的に実証することができた。そこで今年度は、擬似InGaN混晶のバンド構造、1ML InN面内被覆率によるバンドエネルギーの変調メカニズム解明に注力し、物性解析の観点から1ML-InNやInN/GaN SPS構造の積層構造モデルの解明などにも取り組むことで、デバイス応用へ向けた基盤技術の開拓を行う。半導体工学当初はクライオスタットを光学・電気測定共に測定可能な仕様に改良することに予算を計上したが、電圧印加可能な光応答測定システムを別に構築したため、予算の執行を延期した。電気測定について、まずは構築した電圧印加光応答測定システムにより対応することを試みる。これで対応可能な場合、擬似混晶のバンド構造、InN面内被覆率によるバンドエネルギー変調のメカニズム解明をさらに推し進めるために光学素子に更に予算を計上する。
大脳皮質神経細胞の移動・配置を制御するメカニズム

神経細胞配置制御因子リーリンは、二量体を形成し、細胞内アダプター分子Dab1の細胞内局在を変化させてそのシグナルを伝達することを見いだした。また、その機能をRNA干渉法によってin vivoで抑制したところ、移動神経細胞の形態に変化が見られることを見いだした。また、神経細胞の移動・配置を制御する仕組みを解析するための実験系として、しばしばスライス培養が用いられているが、我々は、スライス培養においては、正しくin vivoのように辺縁帯直下で細胞移動を終了できないことを見いだした。その理由として、(1)スライスを作成する際に、正しい移動終了過程に必須な線維構造等が切断されている可能性、(2)スライス作成時に技術的にやむをえず除かれてしまう髄膜が正しい移動終了に必須な役割を担っている可能性、(3)血液循環が正しい移動終了に必須である可能性等を想定した。そこで、新たな培養系として、全大脳皮質をwhole mountで培養する系を確立し、この系において髄膜つきで培養して、移動細胞の挙動を解析した。その結果、この系においては、細胞は正しく辺縁帯直下で移動を終了し、inside-out様式での皮質形成が達成されることがわかった。そこで、髄膜が皮質形成にいかなる役割を果たすのかをさらに解析した結果、髄膜は、リーリンを分泌するカハール・レチウス細胞の辺縁帯への配置を維持するために重要な機能を有していること、また、発生期大脳皮質は自らの神経細胞の生存に重要な分子を分泌しており、その局所濃度を髄膜が維持することによって、細胞の生存が保証されていること等が示唆された。哺乳類の大脳皮質は、脳表面に平行な6層からなる見事な多層構造を形作っている。この構造が乱れると、構成要素としての細胞は揃っていても、脳のシステムとしての機能は異常になってしまうことから、このように整然とした配置をとることは、機能的にも重要な意義を有すると考えられている。これら大脳皮質神経細胞の多くは、脳室に面した脳室帯で誕生し、脳表面へと放射状に移動していく。そして、髄膜直下の辺縁帯に存在するカハール・レチウス細胞から細胞外に分泌されるリーリン(Reelin)分子の働きにより、移動細胞は辺縁帯直下でその移動を停止すると考えられている。リーリンは、脳の発生過程において、移動神経細胞の表面にある受容体に結合後、細胞内のDab1蛋白質の特定のチロシン残基のリン酸化を誘導することによって、その細胞の配置を制御する。しかしながら、これまでに報告されているリーリン受容体は、いずれもチロシンキナーゼ活性を持たない事から、細胞外シグナルであるリーリンが、細胞内蛋白質であるDab1のチロシンリン酸化をいかにして誘導するかのメカニズムについては、全く不明であった。本研究では、1)細胞外に分泌されたリーリンは2量体を形成して受容体に結合すること、2)リーリンが受容体に結合すると、細胞内のDab1が細胞膜上のラフトドメインに移行すること、3)ラフトドメインに移行したDab1は高度にリン酸化されていること、4)細胞内Dab1のチロシンリン酸化の誘導はSrcファミリーのチロシンキナーゼによりなされること、5)ラフトドメインの破壊により、リーリンによるDab1のリン酸化が阻害されること、6)リーリン非存在下であっても、Dab1を強制的にラフトドメインに局在化させることにより、Dab1のチロシンリン酸化が引き起こされることを明らかにした。
セラミックス形エレクトロルミネッセンス

本研究の目的は、高輝度発光を示す各種蛍光体粉末をその輝度を低下させることなくセラミックス化し、これを基板兼発光層としたエレクトロルミネッセンス(EL)素子を開発し、直流あるいは交流低電圧駆動のもとで高輝度発光を示す安価な平面パネル形ディスプレイならびに各種平面可視光源を実現しようとするものである。最終年度である本年度は、ZnS:Mnセラミックスを用いたEL素子の長寿命化を目的に、素子の動作機構の解明、劣化機構の解明及び寿命評価を行ってきた。以下に本年度得られた成果を列挙すると1)成型したZnS:Mn蛍光体をセラミックス化する際に、CS_2ガス雰囲気中で硫化することにより、抵抗値のそろったセラミックスを作成することが可能となった。これにより、素子作成の再現性を向上させることができるようになり、素子の寿命評価が行える段階となった。2)これまで実現できている発光輝度および発光効率を低下させることなく素子作成工程の簡略化を行うことができた。3)素子の動作機構ならびに劣化機構が解明できた。4)直流電圧駆動のもとでの素子の劣化がファーザーフォーミングによることを明らかにできた。5)ファーザーフォーミングが生じないと期待できる直流パルスあるいは半波整流電圧で駆動することにより、輝度劣化の半減時間が数千時間以上の実用可能な寿命をもつ、低電圧駆動で高輝度発光を示すZnS:MnセラミックスEL素子を実現できた。以上のように、最終年度の本年は、ZnS:Mnセラミックスを用いたEL素子において、一応、申請時に計画していた実験を終了し、素子の実用化のめどをつけることができた。本研究の目的は、高輝度発行を示す各種蛍光体粉末をその輝度を低下させることなくセラミックス化し、これを基板兼発光層としたエレクトルミネッセンス(EL)素子を開発し、直流低電圧で高輝度発光を示す安価な平面パネル形ディスプレイならびに各種平面可視光源を実現しようとするものである。本年度は、ZnS:Mnセラミックスを用いたEL素子において、高輝度化,高効率化,大面積化および素子作成の再現性の確立を目的に研究を行った。以下に本年度得られた成果を列挙すると1)セラミックスのプレスおよび焼結条件の最適化により、最適輝度720ontおよび最高効率0.7lm/Wの特性を直流低電圧駆動のもとで実現できた。2)セラミックス化の際に、バインダーとしてパラフィンを蛍光体粉末に適量(約8wt%)混入させ、プレスおよび焼結を行うことにより、再現性良く、大面積(約3.14【cm^2】)発光を実現できた。3)また、従来は、セラミックスの抵抗をコントロールするために、蛍光体粉末をセラミックス化した後にCuコーティング処理を行っていたが、そのCu処理を粉末の状態で行い、その後セラミックス化するというプロセスを経て素子を作製することにより、Cu処理の均一化ならびにセラミックスの抵抗の制御性を向上させることが出来た。その結果、素子作製工程の簡略化ができ、かなり再現性良くセラミックスEL素子を作製できるようになった。である。以上のように、研究の初年度にあたる昭和61年度は、咋年提出の申請書に記した通り、ほぼ当初の目的を達成することができた。本研究の目的は,高輝度発光を示す各種蛍光体粉末をその輝度を低下させることなくセラミックス化し,これを基板兼発光層としたエレクトロルミネッセンス(EL)素子を開発し,直流あるいは交流の低電圧で高輝度発光を示す安価な平面パネル形ディスプレイならびに各種平面可視光源を実現しようとするものである.本年度は, ZnS:Mnセラミックスを用いたEL素子において,素子の高効率化ならびに長寿命化を目的に研究を進めた.またZnO:Zn(P15)蛍光体セラミックスを用いた素子の作成技術の確立と素子特性の評価も行った.以下に本年度得られた成果を列挙すると1)ZnS:Mnセラミックスの抵抗を制御するためのCuコーティングを粉末の状態で行い,その後セラミックス化するという手順で行うことが可能となり,その結果,セラミックス中に均一にCuを分散できるようになった.そのため,セラミックス全面に透明電極を蒸着することが可能となり(従来の方法では,セラミックス中のCu濃度に分布を生じ,セラミックスの内部より外側の濃度が多くなり,セラミックス全面に電極をつけると過大電流が流れるという問題があった),結果として,発光効率の向上(最大効率2.7lm/W)を図ることができた.2)使用する蛍光体粉末の粒径がEL素子特性に影響を与えることが判った.検討の結果,粒径0.4μmが最適であることを明らかにできた.3)セラミックス化の過程で, CS_2ガスによるZnSセラミックスの硫化を行うことにより,高輝度発光を示す素子を再現性良く作成できるようになり,寿命の問題について検討できるようなセラミックスEL素子を作成できるようになった.現在,長寿命化について実験中である.4)ZnO:Zn(P15)蛍光体セラミックスを用いたEL素子の作成技術を確立できた.本研究の目的は、高輝度発光を示す各種蛍光体粉末をその輝度を低下させることなくセラミックス化し、これを基板兼発光層としたエレクトロルミネッセンス(EL)素子を開発し、直流あるいは交流低電圧駆動のもとで高輝度発光を示す安価な平面パネル形ディスプレイならびに各種平面可視光源を実現しようとするものである。

以下に本年度得られた成果を列挙すると1)成型したZnS:Mn蛍光体をセラミックス化する際に、CS_2ガス雰囲気中で硫化することにより、抵抗値のそろったセラミックスを作成することが可能となった。これにより、素子作成の再現性を向上させることができるようになり、素子の寿命評価が行える段階となった。2)これまで実現できている発光輝度および発光効率を低下させることなく素子作成工程の簡略化を行うことができた。3)素子の動作機構ならびに劣化機構が解明できた。4)直流電圧駆動のもとでの素子の劣化がファーザーフォーミングによることを明らかにできた。5)ファーザーフォーミングが生じないと期待できる直流パルスあるいは半波整流電圧で駆動することにより、輝度劣化の半減時間が数千時間以上の実用可能な寿命をもつ、低電圧駆動で高輝度発光を示すZnS:MnセラミックスEL素子を実現できた。以上のように、最終年度の本年は、ZnS:Mnセラミックスを用いたEL素子において、一応、申請時に計画していた実験を終了し、素子の実用化のめどをつけることができた。
グローバリゼーションに対する西欧主要国の対応

2年間にわたる研究成果は以下の通りである。(1)まず2001年9月イギリスにおいて開催した、日英若手研究者のためのワークショップと、日英研究者による国際会議があげられる。国際会議のテーマは、《National, Regional, and Global Transition : A Common Agenda for Anglo-Japanese Relations in the Twenty-first Century》であり、会議の主催者として高橋が、若手研究者として五百旗頭が、また事務局として安井が参加した。この会議においてグローバリゼーションが1つのテーマとなり、グローバリゼーションに関する見解の相違を知ることができた。会議の内容は添付のプロシーディングスの通りである。(2)しかしその直後の2001年9月11日に同時多発テロが発生し、グローバリゼーションの研究が大きく揺らぐこととなった。このため研究は、グローバリゼーションに関する理論の現状をもう一度再検討することを迫られた。この成果の一つが、高橋進、「岐路に立つヨーロッパ:グローバリゼーションとポスト9・11」(『神奈川大学評論43』、2002年11月)であり、再検討の結果は、高橋進が準備している著書の一部として活用する予定である。西欧主要国に研究としては、中山洋平は、2002年春のフランス大統領選挙及び下院選挙の分析を行った。この選挙は、2002年9月のドイツの連邦議会選挙と同様、具体的な選挙争点の背後に、グローバリゼーションに対してどのような政治経済体制上の選択を行うのかという問題を抱えており、その方向を知る上で興味深い選挙であった。加えて安井宏樹は、ドイツの社会民主党(SPD)が、党綱領の改定に取り組んでおり、その中心テーマの一つがグローバリゼーションであるため、それを担当しているSPD党幹部会附属基本価値委員会の中間報告の翻訳を行ない、それを公表した。またグローバリゼーションへの対応を考える時、リーダーシップの問題が確実に存在するが、五百旗頭薫は、近代日本のリーダーシップの祖型を摘出すべく、韓国での国際会議で報告を行なった。また伊藤武は、グローバリゼーションを歴史学がどのように捉えるのかという問題を提起し、論文を公表した。本年度は、研究計画し従い以下のような研究を行った。1.グローバリゼーションに関する文献の収集は、ほぼ予定通り進展している。しかしながら、本年度に入り、以前の楽観的なグローバリゼーション論は後景に退き、グローバリゼーションの影の部分に注目する研究方向が前面に出始めてきた。典型的なテーマは反グローバル化の動きであり、ヨーロッパでは関心は高まっているものの、日本ではジャーナリズム以外での関心はいまだというところであり、来年度においては、このようなテーマをどのように取り扱うのかを処理する必要があると思われる。2.グローバリゼーションが担当する国に及ぶ影響については、来年度選挙があるフランスとドイツに関しては、グローバリゼーションも選挙の争点になっており、選挙をフォローすることによってカバーできると思われる。イギリスとイタリアに関しては、グローバリゼーションと同時にEUの深化と拡大も政治問題になっており、この2つのテーマをどのように関連付けるのかが問題になっている。また日本に関しては、グローバリゼーションに関心をもつ政治学者のプロジェクトも散見できるようになってきており、このような研究者との意見交換を通して研究を深めていきたい。3.海外の研究者との意見交換に関しては、01年9月イギリスで関連するテーマについての大きな国際会議があり、それに高橋、五百旗頭、安井が参加して、大きな知見をえることができた。