hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然免疫とアレルギーに関与するタンパク質群の機能・構造解析

本研究では、FKBP12、及びmTOR(FRB)とTIRを融合させることで、Rapamycinで強制的に誘導したTLR2(TIR)とTIR1(TIR)の2量体精製に成功したが、結晶化などのためリンカーを最適化するとタンパク質の安定性が著しく低下するということも有り、大量精製と構造解析には至らなかった。しかしながら、この系を基にして細胞ベースの評価系を確立し、リガンド未知のTLR10(TIR)なども用いてその検証を行うことが出来た。新規対象であるTIRドメインのヘテロ複合体構造に関する研究ついては未だ遂行中であるが、炎症性サイトカインであるインターロイキン18とその受容体との複合体構造を解明し、その成果を纏めることが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。新規課題であるTIRドメイン複合体の解析に関しては、タグタンパク質とTIR間のリンカー長を最適化することが出来ている。最適化前のコンストラクトについては精製に成功しているので、同じ手順で最適化後のコンストラクトの精製を進め、高次複合体の形成と構造解析を試みる。
ドナー抗原特異的免疫寛容の誘導維持機構の究明

免疫抑制剤などの進歩により移植医療の成績は向上した。しかし免疫抑制剤による移植後の拒絶反応の制御は臓器提供者(ドナー)の抗原に対してのみならず外来微生物に対する免疫反応も抑制するため、免疫反応の制御が難しく、免疫抑制剤自身も腎毒性などの副作用があるため、ドナー抗原特異的な免疫制御が望まれている。本研究ではドナーの抗原に対してのみ免疫反応がおきないドナー特異的免疫寛容が自然に成立するマウス肝移植モデルとアデノ関連ウイルスを用いてドナー特異的免疫寛容を導入するモデルを組み合わせることによりドナー特異的免疫寛容の機構を解き明かそうとしており、将来の免疫抑制剤を使用しない移植医療を目指している。
手話の言語技能としての評価法の研究

本年度は最終年度として以下のようなまとめになった。1.彙集はこれまでに収集、購入した語彙数が約2000語に達したので、すべてをデータ化した。2.語彙にはそれぞれ日本語ラベルを貼った。3.例文集は500例文に達したのですべてをデータ化した。4.例文集にも日本語訳を作成した。5.中途失聴者・難聴者・通訳者にはこれまでは日本語対応手話と総称されていたが、協力者との協議によりそれぞれに変種が存在することが確認された。日本語の口話との混合性において違いがある。また手話表現においても違いが見られる。6.語彙集、例文集を作成したが、各資料の総語数、異なり語を比較し、データを元に統計的処理するまでには至らなかった。7.例文の文法構造を資料提供者や協力者と討議して、資料を元に基本文法構造を分析計画であったが、討議だけに終わった。ただし本計画には当初なかったNMSの機能についてより有益な知見が得られた。具体的には瞬きと頷きに関するものである。これらが文の切れ目として有効であることが推定される。8.手話学習者に学習実験する予定を変更していたが、手話技能検定試験の試験資料を参照することで、より広範な学習難易度を測定することが判明したので、リストにある文法項目や語彙により検討を開始した。受験データには個人情報が含まれるため、それらを削除した結果データを入手した。9.手話技能評価法の提案については、語彙学習、文法項目、手話変種によるレベル化を検討し、学習難易度を元にした評価作成法、学習カリキュラムなどを近い将来に発表する予定である。10.いろいろな現場での手話のニード調査が必要であると痛感され、パイロット実験として、病院における言語調査として英語と手話、その他の言語について調査した。この結果は次の研究への橋渡しとなる。本年度は研究期間初年度なので以下の計画に基づき資料収集に主眼を置いた。計画1.中途失聴者・難聴者・通訳者に日本語の同一例文を示し、その手話表現を収集する。地域の偏りを避けるため関東、中部、関西の資料提供者に依頼する。手話表現はすべてビデオに録画する。成果:資料提供者の調査に時間がかかり、収集資料は少なかったので次年度も継続する計画2.収集した例文の語彙を記述する。語彙は日本語ラベルで記述し、データ化する。文は日本語訳と語連鎖の形式でデータ化する。成果:収集資料についてデータ化した。計画3.記述語彙の語彙集を作成し各資料の総語数、異なり語を比較する。データを元に統計的処理する。成果:収集資料を分析・処理した。計画4.例文の文法構造を分析する。資料提供者や協力者と討議して資料を元に基本文法構造を分析する。成果:基本文法の書籍を入手し、リスト化して基礎資料とした。計画5.日本語対応手話と総称されてきた手話変種が更に下位分類できることを示す。ろう者、難聴者、中途失聴者、聴者(通訳)、手話学習者では、それぞれ異なる変種をもつことを資料的に証明する。成果:資料が少ないので推定の範囲だが、おおよその概観がつかめた。以上の成果を学会発表した。本年度は手話コーパスの収集と整理分類に集中した。1.既存手話データの購入手話技能検定試験の対策教材が市販されており、6級から2級のテキスト、過去問題集を購入して検討した結果、うまく編集すれば良い手話資料となることがわかった。ただし市販品はVHSテープであり、画像的に問題があるため、同協会と交渉の結果、研究目的であることを考慮し、特別にマザーデータからDVDへの複写を依頼し、DVDとして購入した。費用の問題もありとりあえず主として初心者向けの物を対象とした。2.独自手話データの作成基本例文の日本語表記データを整理し、基本と思われる例文を抽出、その手話データの作成をろう者に依頼して録画編集した。録画方法は正面と側面の2種類を録画した。このデータを単語集のようになるような簡易辞書機能のあるプログラムを作成する必要があり、作成を依頼した。完成は次年度となる予定である。3.成果発表国内発表第31回可視化情報シンポジウムにおいて発表した4.調査今後の研究のため、地域における手話の実態調査を実施した。大阪、東京の手話技能検定協会及び専門学校キャリアステーションの協力を得て、手話教育の実態を観察、指導にも参加した。5.手話教育実態調査手話技能検定試験受験者の公開データを元に学習実態を分析した。また同試験対策を実施しているキャリアステーション校の受験生のデータ分析を依頼した。同校の合格率が特異的なため、教育方法、カリキュラム等を現在調査中である。

6.語彙集、例文集を作成したが、各資料の総語数、異なり語を比較し、データを元に統計的処理するまでには至らなかった。7.例文の文法構造を資料提供者や協力者と討議して、資料を元に基本文法構造を分析計画であったが、討議だけに終わった。ただし本計画には当初なかったNMSの機能についてより有益な知見が得られた。具体的には瞬きと頷きに関するものである。これらが文の切れ目として有効であることが推定される。8.手話学習者に学習実験する予定を変更していたが、手話技能検定試験の試験資料を参照することで、より広範な学習難易度を測定することが判明したので、リストにある文法項目や語彙により検討を開始した。受験データには個人情報が含まれるため、それらを削除した結果データを入手した。9.手話技能評価法の提案については、語彙学習、文法項目、手話変種によるレベル化を検討し、学習難易度を元にした評価作成法、学習カリキュラムなどを近い将来に発表する予定である。10.いろいろな現場での手話のニード調査が必要であると痛感され、パイロット実験として、病院における言語調査として英語と手話、その他の言語について調査した。この結果は次の研究への橋渡しとなる。
CVDナノアーキテクチャー技術を利用したセラミックスウイスカー冷陰極の創製

ウイスカー冷陰極を用いた超高真空にある発光素子内部にわずかに残留する気体分子のスパッタ作用でウイスカー冷陰極が消耗する。スパッタに強い先端保護材料の設計ならびにスパッタを抑える作用をもつ雰囲気ガスの選定を行った。さらに保護膜としての機能と二次電子放射しやすい材料と作動ガスを実験的に探索した。材料の終端構造が見かけの仕事関数を左右するために、そのような材料を選定した。冷陰極を選定した結果、アモルファス炭素系膜と酸化マグネシウム膜が比較的スパッタに強いことがわかった。このような膜がない場合、冷陰極となるアルミニウム添加酸化亜鉛ウイスカーが動作開始後すぐにスパッタされるのに対し、アモルファス炭素系膜が10-50nmコーティングされた場合には、1000時間程度スパッタされずに電子を放出することがわかった。さらに酸化マグネシウムが10-50nmコーティングされた場合には、1000時間程度スパッタされずに電子を放出することがわかった。適切な雰囲気ガスの選定を行った結果、ヘリウムでわずかに特性が向上したが、メタン、エチレンなどでは、逆に特性が悪化した。見かけの仕事関数は、窒素、酸素、水素を含有するアモルファス炭素系薄膜で低くなることがわかった。炭素のみの薄膜では、見かけの仕事関数は3eVとなり、電界放射に対して不利になることがわかった。雰囲気ガスとしては、ヘリウムでは電界放射が得られたものの、ガス雰囲気によって見かけの仕事関数は変わらなかった。メタンあるいはエチレンでは電界放射が得られなかったため仕事関数が得られなかった。本研究ではセラミックウイスカー冷陰極に最適な保護膜を設計することで低消費電力化・長寿命化を図り、最終的には最適に設計したウイスカー冷陰極が次世代大型フラットディスプレイの主要要素技術に採択されることを目的としている。平成15年度は、大気開放型化学気相析出(CVD)法を用いてZnO:Alウイスカー先端部に二次電子放射能が比較的高く、耐スパッタ性を有する保護膜としてMgOを形成した。得られたセラミックスウイスカー冷陰極の電界放射特性および経時変化特性を評価し、動作前後における冷陰極の形態を電界放射型走査電子顕微鏡(FE-SEM)、表面元素組成をエネルギー分散形X線分析装置(EDS)で詳細に調査した。評価試料はn型Si(100)基板上に大気開放型CVD法によって先端曲率樫が約20nmのZnO:Alウイスカー群を作製した後、さらに同装置を用いてMgO結晶膜を約30nmコーティングすることによって得た。また、陽極側の電極として銅陽極を用意した。真空度<5×10^<-6>Torr中に陰極面積5×15mm^2をもつセラミックスウイスカー冷陰極と陽極とを電極間距離150μmで配置し、電界放射特性を評価した。MgO/ZnO:Alウイスカー冷陰極の電界放射特性を評価した結果、閾値電圧(1μA/cm^2時の電圧)は390Vであった。ZnO:Alウイスカー冷陰極の閾値電圧1000Vに比べ、低電圧化することがわかった。また、印加電圧1.8kVにおける放射電流は1.8mAであった。印加電圧1.8kV一定下において連続動作を行った結果、動作後においてもMgO結晶膜が残存し、動作におけるダメージが低減されることを確認した。以上より、大気開放型CVD法のみで作製したセラミックスウイスカー冷陰極は低消費電力・長寿命に適していることを確認した。本研究では、セラミックスウイスカー冷陰極に最適な保護膜を設計することで低消費電力化・長寿命化を図り、最終的には最適に設計したウイスカー冷陰極が次世代大型フラットパネルディスプレイの主要要素技術に採択されることを目的としている。平成16年度は、ウイスカー冷陰極の保護膜であるMgOの保護膜試験に加え、ウイスカー冷陰極の電子引出電圧の低電圧化および動作雰囲気の検討を行った。【保護膜試験】保護膜試験として、ウイスカー冷陰極の連続1000時間動作試験を行った。試験開始時の放射電流値を100μAとした。1000時間連続動作を行った結果、放射電流は増減を繰り返しながらも1000時間を通じて得られた。また、動作前後のウイスカー冷陰極の形態および電界放射特性を比較した結果、連続動作におけるウイスカー冷陰極の損傷は少なく、電界放射特性の低下も少ないことがわかった。【電子引出電圧の低電圧化】ウイスカー冷陰極と陽極間の距離を短くすることにより、電子引出電圧の低下を試みた。ウイスカー冷陰極と陽極間の距離を480μmから20μmまで変化させて電界放射特性を評価した結果、電極間距離480μmのときの閾値電圧(1μA/cm^2のときの電圧)が1185Vであったのに対し、20μmのときの閾値電圧は220Vであった。【動作雰囲気の検討】冷陰極の動作雰囲気の検討として、動作雰囲気パラメータであるガス種・ガス圧を変化させたときの電界放射特性を評価した。ガス種として、空気、希ガス、炭化水素ガスを用意した。導入ガス圧は10^<-7>-10^<-2>Paである。冷陰極の動作中に各種ガスを導入した。空気を導入した結果、冷陰極が損傷を受けることで、電界放射特性が低下することがわかった。

希ガスを導入した結果、冷陰極表面の吸着原子がイオン衝撃により除去されることで、電界放射特性が向上することがわかった。炭化水素ガスを導入した結果、冷陰極表面の吸着原子が還元により除去されることで、電界放射特性がわずかに向上することがわかった。ウイスカー冷陰極を用いた超高真空にある発光素子内部にわずかに残留する気体分子のスパッタ作用でウイスカー冷陰極が消耗する。スパッタに強い先端保護材料の設計ならびにスパッタを抑える作用をもつ雰囲気ガスの選定を行った。さらに保護膜としての機能と二次電子放射しやすい材料と作動ガスを実験的に探索した。材料の終端構造が見かけの仕事関数を左右するために、そのような材料を選定した。冷陰極を選定した結果、アモルファス炭素系膜と酸化マグネシウム膜が比較的スパッタに強いことがわかった。このような膜がない場合、冷陰極となるアルミニウム添加酸化亜鉛ウイスカーが動作開始後すぐにスパッタされるのに対し、アモルファス炭素系膜が10-50nmコーティングされた場合には、1000時間程度スパッタされずに電子を放出することがわかった。さらに酸化マグネシウムが10-50nmコーティングされた場合には、1000時間程度スパッタされずに電子を放出することがわかった。適切な雰囲気ガスの選定を行った結果、ヘリウムでわずかに特性が向上したが、メタン、エチレンなどでは、逆に特性が悪化した。見かけの仕事関数は、窒素、酸素、水素を含有するアモルファス炭素系薄膜で低くなることがわかった。炭素のみの薄膜では、見かけの仕事関数は3eVとなり、電界放射に対して不利になることがわかった。雰囲気ガスとしては、ヘリウムでは電界放射が得られたものの、ガス雰囲気によって見かけの仕事関数は変わらなかった。メタンあるいはエチレンでは電界放射が得られなかったため仕事関数が得られなかった。
BMP-支持体による異所性骨誘導の細胞分化に関する研究

部分精製BMP300μgを支持体と複合化してウイスター系ラット(4週齢,オス)背部皮下組織内に埋植後以下の結果を得た.埋植1週後にIBM間やIBM亀裂部に軟骨様細胞が出現した.2週では軟骨は石灰化し,同部の基質は免疫組織化学的にII型コラーゲン陽性を示した.またvon Kossa染色からBMP複合化支持体である不溶性骨基質自体に物理化学的石灰化が確認された.骨形成過程は軟骨性骨化が主体である.2.BMP-多孔質顆粒状アパタイト埋植1週後に未分化間葉細胞が徐々に中心部へ侵入し一部で直接添加性の骨形成を認める場合もみられたが,明らかな軟骨様細胞と軟骨組織は認めらなかった.2週では支持体HAP表面に線維性骨の形成を認め,骨形成過程は直接骨化が主体であることが明らかになった.さらに電顕観察からHAP界面にはコラーゲンの関与しない炭酸水素アパタイト層が確認され,この結晶沈着層の基質はヘマトキシリン好染性であることから糖蛋白質の存在が考えられた.抗II型コラーゲン抗体を用いた免疫組織化学染色結果より,微小気孔内に形成されたヘマトキシリンに薄染する軟骨構造をとらない一部の組織に陽性所見がみられたものの,アルシアンブルー染色には陰性であった.この基質の性状は,Chondroid boneに相当する可能性も考えられる.以上より,BMPは未分化間葉細胞に作用して,軟骨骨系列の前駆細胞に分化誘導し,その後の分化の振り分けは支持体に由来する組織環境に依存するものと考えられる.部分精製BMP300μgを支持体と複合化してウイスター系ラット(4週齢,オス)背部皮下組織内に埋植後以下の結果を得た.埋植1週後にIBM間やIBM亀裂部に軟骨様細胞が出現した.2週では軟骨は石灰化し,同部の基質は免疫組織化学的にII型コラーゲン陽性を示した.またvon Kossa染色からBMP複合化支持体である不溶性骨基質自体に物理化学的石灰化が確認された.骨形成過程は軟骨性骨化が主体である.2.BMP-多孔質顆粒状アパタイト埋植1週後に未分化間葉細胞が徐々に中心部へ侵入し一部で直接添加性の骨形成を認める場合もみられたが,明らかな軟骨様細胞と軟骨組織は認めらなかった.2週では支持体HAP表面に線維性骨の形成を認め,骨形成過程は直接骨化が主体であることが明らかになった.さらに電顕観察からHAP界面にはコラーゲンの関与しない炭酸水素アパタイト層が確認され,この結晶沈着層の基質はヘマトキシリン好染性であることから糖蛋白質の存在が考えられた.抗II型コラーゲン抗体を用いた免疫組織化学染色結果より,微小気孔内に形成されたヘマトキシリンに薄染する軟骨構造をとらない一部の組織に陽性所見がみられたものの,アルシアンブルー染色には陰性であった.この基質の性状は,Chondroid boneに相当する可能性も考えられる.以上より,BMPは未分化間葉細胞に作用して,軟骨骨系列の前駆細胞に分化誘導し,その後の分化の振り分けは支持体に由来する組織環境に依存するものと考えられる.
人間-環境系のデザインにおける創発的なプロセスに関する記号学的研究

本研究では、人間-環境系のデザインプロセスを記号論の視点から分析し、創発的なデザインが生成される仕組みを探求した。主な研究成果は次の通りである。1.与条件を問い直すところから始めて、つくられたものが使用され、その結果がフィードバックされていくマクロなプロセスを「人間-環境系のデザイン」と呼び、その基本原理を明らかにした。2.メタファー(隠喩)とは「ある事柄(未知)を別の事柄(既知)で理解する」ことであるから、未知のものを創造する設計プロセスにはメタファーが深く関与する。そこで、建築雑誌に掲載された作品に現れるメタファーのデータベースを構築し、メタファーの類型化、及び構造分析を展開し、創発的プロセスとしてのメタファーのモデル化を行った。3.建築系の学生を被験者としてメタファーを生成する設計実験を行い、そのデザインプロセスを記号過程として記述することにより、既知のものから未知のものを発見する創発的プロセスにおいて、メタファーがいかなる役割を果たし、どのように生成されたかを解明した。4.アブダクション(仮説推論)とは、「驚くべき事実Cが観察される(C)。しかしもしAが真であれば、Cは当然の事柄である(A→C)。よってAが真であると考えるべき理由がある(A)」という推論である。本研究では、創発的プロセスがアブダクションの構造を有していることを指摘した。5.デザイン対象の認識に始まって、デザインプロセスの展開、デザインの評価に至る人間-環境系のデザインに関わるすべてのプロセスを記号過程として把握するにより、シンセシスの科学としての人間-環境系のデザイン方法論を構築する可能性を示した。20世紀の大量生産・大量消費の時代を通じて、身の回りには人工物が溢れ、人工物の集合が人間存在のあり方を規定するようになっている。この局面におけるデザインの役割は、新しい事物をつくり出すよりも、人間と環境との豊かな関係を構築することにある。本研究の目的は、人間-環境系のデザインプロセスの特徴を明らかにすると共に、デザインプロセスを記号論の視点から分析し、創発的なデザインが生成される仕組みを探求することである。本年度は、次の項目について研究を行った。(1)人間-環境系のデザインプロセスの基本原理の定式化自然との共生や人間相互の絆を大切にするデザインをめざして、人工物相互の関係、人工物と人間・環境との関係をデザインする「人間-環境系のデザインプロセス」の基本原理を定式化した。(3)人間-環境系のデザインプロセスに関するデータベースの作成保存・修復・再生のデザイン、エコロジカルデザイン、多様な要素のアンサンブルからなるランドスケープデザイン、リスクに対応する安全・安心のデザイン、バージョンアップを含む製品シリーズのデザインなど、人間-環境系のデザインプロセスの事例をデータベース化した。(4)記号過程としてのデザインプロセスの分析デザインプロセスを記号の生成・退化・変形・結合等の記号過程とみなす記号論的アプローチを展開した。デザインプロセスは、曖昧なイメージから様式あるいはプロトタイプと呼ばれる型に至る様々なタイプの記号形態の変換を伴う記号過程として捉えられる。本年度は、創発的プロセスで重要な役割を果たす「メタファー(アナロジーを含む)」に焦点を結び、その記号過程の仕組みを分析した。本研究の目的は、人間-環境系のデザインプロセスを記号論の視点から分析し、創発的なデザインが生成される仕組みを探求することである。1.創発的プロセスとしてのメタファーの研究メタファー(metaphor)とは、「ある事柄(未知)を別の事柄(既知)で理解する」ことである。デザインは未知のものを創造する営みであるから、メタファーが創発的なデザインプロセスに深く関与していることは疑いを入れない。そこで、デザインプロセスにおけるメタファーの役割の分析や新たなメタファーを生成する実験を遂行することにより、創発的プロセスの仕組みを探求した。

2.創発的プロセスとしてのアブダクションの研究アブダクション(abduction)とは、「驚くべき事実Cが観察される(C)。しかしもしAが真であれば、Cは当然の事柄である(A→C)。よって、Aが真であると考えるべき理由がある(A)。」という推論である。建築に対するユーザーの要求Cが与えられたときに、A→Cとなる建築Aを導出することがデザインであるように、デザイン行為がアブダクションの構造を有していることに着目し、創発的プロセスの解明を推進した。3.シンセシスの科学としての人間-環境系のデザイン方法論の構築以上の一連の研究を通じて、デザイン対象の認識に始まって、デザインプロセスの展開、デザインの評価に至る人間-環境系のデザインに関わるすべてのプロセスを記号過程として記述できることを体系的に示すことにより、シンセシスの科学としての人間-環境系のデザイン方法論を構築する可能性を探求した。
重症薬疹における特異的細胞死機序解明とバイオマーカー探索

本研究において「表皮細胞壊死機序」「薬剤に対する生体反応惹起機序」「発症感受性因子」に焦点を絞り、重症薬疹特異的因子を探索し、疾患発症関連候補因子を応用した診断法および治療薬開発を目的とする。本研究課題では網羅的手法を行い、重症薬疹の発症機序の解明および新たなバイオマーカーの探索を行う。1)重症薬疹特異的因子探索i)In vitroモデルを用いた培養上清タンパク質の解析:治癒後の重症薬疹患者末梢血細胞に薬疹原因薬剤を加え、培養液中に発現するタンパク質を質量分析法にて解析した。まずshotgun法で上清中に含有されるタンパク質を同定する。その後、変化するタンパク質をSRM/MRM法(選択反応モニタリング(SRM)と多重反応モニタリング(MRM)を組み合わせた質量分析)を用いて対象タンパク質を定量する。さらに実際の重症薬疹発症時の血清を用いて発現亢進があるかを、経時的な患者血清を用いてELISAを用いた候補因子の発現レベル解析を行い同定を行った。3)疾患発症関連候補因子からの診断法および治療薬開発:細胞死阻害活性を持つ化合物の同定を行った。FPR1アンタゴニストの新規化合物、およびdrug reposioningによる既存薬の中での候補化合物の同定も行った。当初の予定通り、当該年度において1)重症薬疹特異的因子探索のIn vitroモデルを用いた培養上清タンパク質の解析、2)表皮細胞壊死機序の解明、および3)疾患発症関連候補因子からの診断法および治療薬開発:細胞死阻害活性を持つ化合物の同定を行うことができた。今後は、1)Single cell RNA-Seqを用いた薬剤特異的リンパ球における細胞内mRNAの解析:薬剤特異的リンパ球が含まれる薬剤添加患者末梢血細胞からシングルセル単離後、選択した細胞について、Chip上で細胞を溶解後、逆転写反応およびPCRを行いcDNAを取得する。同時に細胞識別のバーコードnano-wellbarcode or cell specific barcode(WBC)および分子識別のUnique Molecular Identifier(UMI)の付与を行う。次にPCRを行いシーケンスに供するライブラリーを作成し、次世代シーケンサーを用いてWBC/UMI配列の取得および遺伝子配列の取得を行い、WBCに基づき細胞ごとの配列データに分類する。取得した配列データを参照配列へマッピングし、遺伝子発現定量解析を行う。重症薬疹患者と通常薬疹患者の薬剤特異的リンパ球でデータを比較することで、重症薬疹の薬剤特異的リンパ球の特異性を明らかにし、特異因子の同定を行う。2)皮膚を用いたRNA-Seqによる重症薬疹感受性因子の探索:細胞死が誘導されるターゲット組織としての皮膚組織において、重症薬疹感受性を規定する因子の探索を行う。具体的には、治癒後の重症および通常薬疹患者で、皮疹が生じなかった部分の皮膚を用いてRNA-Seqを行い、重症薬疹患者皮膚における特異的因子を探索する。現在すでに解析を開始し、いくつかの候補分子の同定に至っている。3)疾患発症関連候補因子からの診断法および治療薬開発として、今年同定したバイオマーカーについて迅速診断キットの作製を行う。重症薬疹患者と通常薬疹患者の薬剤特異的リンパ球でデータを比較することで、重症薬疹の薬剤

特異的リンパ球の特異性を明らかにし、特異因子の同定を行う。2)皮膚を用いたRNA-Seqによる重症薬疹感受性因子の探索:細胞死が誘導されるターゲット組織としての皮膚組織において、重症薬疹感受性を規定する因子の探索を行う。具体的には、治癒後の重症および通常薬疹患者で、皮疹が生じなかった部分の皮膚を用いてRNA-Seqを行い、重症薬疹患者皮膚における特異的因子を探索する。現在すでに解析を開始し、いくつかの候補分子の同定に至っている。3)疾患発症関連候補因子からの診断法および治療薬開発として、今年同定したバイオマーカーについて迅速診断キットの作製を行う。
幹細胞と多血小板血漿の混合移植による骨再生を目指した最適多血小板血漿精製法の解明

脂肪組織幹細胞(adipose-derived stem cells:ASCs)と多血小板血漿(platelet-rich plasma:PRP)による硬組織再生の有用性について研究である。研究結果より、PRPはASCsからの成長因子の放出量を増大させることが示唆された。ASCsとPRPの混合物を移植することにより、放出された成長因子が既存骨からの再生を促進させ迅速な硬組織再生の可能性が示唆され、厚みのある骨梁様組織の再生硬組織が確認できた。ヌードラットを用いた移植ASCsの動向実験より、移植したASCsの一部は直接骨芽細胞へ分化したことが示唆された。【研究概要】我々は脂肪組織幹細胞(ASCs)と多血小板血漿(PRP)の混合物移植による硬組織再生過程を検証するため、ASCs培養上清とPRP中の成長因子の定量、及び移植実験による再生硬組織の組織学的検証を実施した。【結果】ASCs培養上清中にはPDGF-AB以外の4つの成長因子の放出が豊富に確認できた。10%塩化カルシウムによる活性化後のPRP中の5つの成長因子は、活性化前と比較し有意に高値であった。動物実験では移植8週後ASCs/PRP群の再生硬組織体積率は65%であり、他群と比較し有意に高値を示した。ASCs/PRP群の移植4、8週後の免疫組織学的観察では再生硬組織はオステオカルシン、オステオポンチンともに陽性であり、Alcian blue染色にも陽性を示し、海面骨様硬組織再生も認められた。【考察】ASCsとPRPの混合物移植により、放出された成長因子が既存骨からの再生を促進させ、迅速な硬組織再生の可能性が示唆された。しかし、ASCsを用いた硬組織再生に最適なPRP精製方法を確立するため、今後も継続的な基礎研究を行っていく予定である。研究成果は、μCT解析ではASCs/PRP群のラット頭蓋骨の骨再生体積率は移植4, 8週後で他群と比較し有意に高値を示し、HE染色では既存骨と連続し明確な骨小腔構造を伴った骨梁様組織の再生が確認された。免疫組織学的観察では、再生硬組織はOsteocalcin, Osteopontin, Alcian blue染色に陽性を示し海面骨様組織の再生が示唆された。またヌードラットを用いた移植ASCsの動向実験では、再生硬組織中に抗マウス-Osteocalcinと抗ラット-Osteocalcin双方の陽性所見が得られた。ELISA解析では、ASCs培養上清中にVEGF, TGF-β1, HGF, IGFの4つの成長因子の放出が豊富に確認できた。さらに5%PRP添加の培養液の方が10%FBS添加の培養液と比較して、その4つの成長因子放出量は有意に高値を示した。今回の研究結果より、ASCsとPRPの硬組織再生における相互作用、とりわけ成長因子の分泌に関してかなり明らかにすることが出来た。すなわちin vitroにおいて、PRPの添加によってASCsより分泌される各種成長因子が増加する結果、PRPはASCsの効果をサポートし硬組織再生に有利に働くことが示唆された。そしてそれを裏付けるようにin vivoにおいてもASCsとPRPとの混合物移植により放出された成長因子がパラクリン効果により既存骨からの再生を促進させ、皮質骨および海面骨様構造を伴う迅速な硬組織再生が確認された。さらには、移植したASCsも直接的に骨芽細胞へ分化したことが示唆され、ASCsの直接的および間接的な効果によって硬組織再生がもたらされたことを証明したと考えられる。ASCs/PRP混合物は剤形がゲル状であるため、外傷や腫瘍切除後などの頭蓋顎顔面領域における小範囲の骨欠損症例では特に有用であると思われる。今後更なる硬組織再生メカニズムの機序解明や大型動物を用いた前臨床研究を通じて一層の確証を積み上げる必要はあるが、将来の頭蓋顎顔面領域における硬組織再生治療の新たな手法の一つになり得るものと思われた。研究実績の概要のとおり研究成果が出ており、学会発表および論文掲載の研究発表も行うことができている。また、ASCsについては、脂肪組織の採取後に間質細胞群を分離・精製後、基本培地(DMEM +10%FBS +1%ABAM)にて第3継代まで培養を行い、その後骨分化誘導培地で培養し、ASCsの骨分化能についても確認(Alizarin red染色)もできた。さらに、ASCsとPRPの混合物をSEMによる観察後、ラット頭蓋骨欠損モデルに移植し、その骨再生能についてもin vivoで確認した。その結果は、ASCs/PRPのSEM画像では、フィブリン網に包まれたASCsとその周囲に多くの血小板が存在しているのが観察された。

動物実験においては移植8週後のμCT解析では、ASCs/PRP群の再生硬組織体積率は65%であり、他群と比較し有意に高値を示した。組織学的観察では、既存骨と連続し、明確な骨小腔構造を伴った厚みのある新生骨様組織が確認できた。また免疫組織学的観察では、ASCs/PRP群の再生硬組織はオステオカルシン、オステオポンチンともに陽性であり、オステオポンチン陽性部位はAlcian blue染色に陽性を示し海綿骨様硬組織の再生も認められた。再生医療今後はPRP精製時のいくつかの設定項目について詳細な検討を行うとともに、ASCsとの混合移植による効率的な硬組織再生が実現できるように継続的な研究を実施する。PRP精製については、採血量、抗凝固剤の種類(へパリン、EDTA、ACD-A)、遠心分離条件(回転数と時間)、PRPの活性化方法など様々な設定項目があるので、これらの条件設定に関してもASCsと最適なPRP作製法についての検討を進める予定である。また、動物実験においては、移植したASCsの動向調査も行う予定であり、移植したASCsが直接的に骨芽細胞に分化しているか否かの観察も免疫組織学的に検証予定である。さらに、通常は脱灰標本で組織学的観察を行うが、今後我々は、骨のミネラル成分を含有している非脱灰標本での組織学的観察も検討している。次年度使用額が生じた理由としては、本研究が初年度ということもあり、研究の遂行を優先していたため、研究成果を学会等で発表する機会が少なかったことがあげられる。そのため、学会参加に伴う旅費があまり発生していないのが、その原因と考えられる。今後の研究費の使用計画は、物品費以外では研究成果を発表するための学会参加の旅費に積極的に使用する予定である。
脳機能イメージングによる小児愛着障害の病態解明と生理学的指標の確立

本研究は児童虐待・ネグレクトなど不適切な養育に起因する小児反応性愛着障害の神経基盤を脳機能イメージングにより解明することを目的とした。反応性愛着障害児では定型発達児と比べて金銭報酬に関わる腹側線条体の機能が著明に低下していた。また、愛着スタイルで回避的な対人関係、感受性期解析で幼児期の虐待が、腹側線条体の脳活動低下と関連していた。さらに、反応性愛着障害児はオキシトシン点鼻の単回投与により線条体での報酬変化の感受性が改善したが、プラセボでは効果がなかった。本研究の成果は、早期介入の重要性と愛着障害の病態解明および病態特徴に基づく治療・支援法の開発を目指した臨床応用への発展に貢献すると考えられた。反応性愛着障害(RAD)は、児童虐待により養育者との安定した愛着形成が阻害されることで発症する。養育者に安らぎを求めず、無関心で信頼しない、自己統制や感情調節が困難で自己肯定感が極端に低いなど社会性や感情面で反応性に問題があり、早期診断と適切な治療が必要だが未だ病態は明らかになっていない。本研究は脳イメージング(VBM、fMRI)を用いて反応性愛着障害特有の脳構造や脳機能障害の有無を特定し、神経基盤を解明することを目的とする。さらに、薬理学的介入に伴う脳賦活変化計測と生理学的指標の確立を目指している。本年度はDSM-5で診断した右利き1015歳のRAD児16名(12.6 ±2.0歳)と年齢と性別、利き手を一致させた定型発達児20名(12.7 ±1.8歳)に金銭報酬課題を行い、fMRIで神経賦活度を測定した。被験者の脳活動量と愛着行動スタイルの関連を偏相関解析、虐待を受けた年齢が脳機能に与える影響についてランダムフォレスト法を用いて感受性解析を行った。RAD群では定型発達児と比べて、高報酬獲得時に腹側線条体の賦活度が有意に低下していた(P < 0.05, corrected for multiple comparisons)。また、回避的な対人関係の問題をより強く抱えている児ほど腹側線条体の脳活動が低下した。さらに、感受性期解析により、1歳前後に虐待を受けたことがRAD児の線条体の活動低下に最も強く影響を及ぼしていたことが示された。腹側線条体は動機づけや報酬による行動・情動に関与する部位であり、この部位の機能不全はRAD児の意欲の低下や対人的問題行動に関わる臨床症状につながる所見と考えられ、RADのドーパミン神経系異常が示唆された。今後さらに被験者数を増やし研究を進めることで、RADの報酬系機能低下のメカニズムや薬理学的介入による変化を評価したい。反応性愛着障害(RAD)群では定型発達群と比べて、金銭報酬獲得時の線条体の賦活度が低下していることを、当該年度の成果で確認できたため。ADHD群を対象とした脳イメージング研究は、予定の人数の半分程度に留まっている。現時点で健常群との脳賦活の違いを確認できている点は、一定の成果として評価できると考えている。DSM-5(米国精神医学会による国際診断基準)で診断した1015歳のRAD児16名(12.6 ±2.0歳)と年齢と性別、利き手を一致させた定型発達児20名(12.7 ±1.8歳)に金銭報酬課題を行い、fMRIで神経賦活度を測定した。次に、1015歳のRAD男児21名と年齢と性別、利き手を一致させた定型発達児28名に、オキシトシン点鼻単回投与による二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験を行い、金銭報酬課題を用いてfMRI検査で神経賦活度を測定した。RAD群では定型発達児と比べて腹側線条体の賦活度低下があることから、腹側線条体を関心領域として画像解析中である。fMRIを用いた反応性愛着障害(RAD)群の脳機能画像解析により、定型発達群と比べて報酬系機能が低下しているというRADの病態解明につながる結果を明らかにできた。また、オキシトシン点鼻単回投与の二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験を現在まで安全に実施でき、解析段階に入っている。小児期の虐待・ネグレクトによって引き起こされる反応性愛着障害(反応性アタッチメント障害、以下RAD)の神経基盤・病態を明らかにするために、本研究では脳イメージングを用いてRAD特有の脳機能障害の有無を特定することを目的とした。

1015歳のRAD児16名と定型発達児20名を対象に金銭報酬課題を行い、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)で神経賦活度を測定した。その結果、RAD群では定型発達児と比べて腹側線条体の賦活度が有意に低下していることがわかった。また、愛着スタイルでは回避的な対人関係、感受性期解析では幼児期の虐待が、腹側線条体の脳活動低下と関連していた。以上より、RAD児では報酬系の機能低下および対人関係の症状や虐待を受けた時期との関連が示唆された。次に、薬理学的介入に伴う脳賦活変化を検証した。1015歳のRAD男児20名と定型発達男児28名に、オキシトシン点鼻またはプラセボ単回投与による二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験を行い、金銭報酬課題を用いてfMRIで神経賦活度を測定した。その結果、RAD群ではオキシトシン点鼻によって報酬感受性条件において線条体の脳賦活上昇がみられた。今回の結果は、反応性愛着障害の病態解明および病態特徴に基づく治療薬開発を目指した臨床応用への発展に貢献することが期待できる。本研究は分子生物学的・生理学的指標解析も含めて今後も継続していく予定である。本研究は児童虐待・ネグレクトなど不適切な養育に起因する小児反応性愛着障害の神経基盤を脳機能イメージングにより解明することを目的とした。反応性愛着障害児では定型発達児と比べて金銭報酬に関わる腹側線条体の機能が著明に低下していた。また、愛着スタイルで回避的な対人関係、感受性期解析で幼児期の虐待が、腹側線条体の脳活動低下と関連していた。さらに、反応性愛着障害児はオキシトシン点鼻の単回投与により線条体での報酬変化の感受性が改善したが、プラセボでは効果がなかった。本研究の成果は、早期介入の重要性と愛着障害の病態解明および病態特徴に基づく治療・支援法の開発を目指した臨床応用への発展に貢献すると考えられた。オキシトシン点鼻薬または偽薬の単回投与前後に、fMRI検査(報酬系課題などの認知課題)を行い、脳活動変化を評価する。健常者群と愛着障害患者群の二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験をする。さらに、血液中オキシトシン濃度や患児が受けるストレス度の評価のためにコルチゾール濃度を測定し、養育環境や各種心理検査結果と脳形態・脳機能との相関を統計解析により確認することで、定型発達児と愛着障害児との発達過程の違いが脳形態・機能異常にどのように影響を与えるかを検証する。愛着障害患者群と定型発達者群を対象とするオキシトシン点鼻単回投与の二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験について、対象者のさらなる蓄積とfMRI検査(報酬系課題などの認知課題)の実施を行い、脳活動変化を評価する。さらに、血液中オキシトシン濃度や患児が受けるストレス度の評価のためにホルモン濃度を測定し、養育環境や各種心理検査結果と脳形態・脳機能との相関を統計解析により確認することで、定型発達児と愛着障害児との発達過程の違いが脳形態・機能異常にどのように影響を与えるかを検証する。小児精神神経学、小児発達学今後の推進方策を遂行する必要があるため。今後の推進方策を遂行する必要があるため。引き続き被験者を追加するため、謝金や検査キット代が必要である。
ドライバーのための「セルフコントロール能力」教育の開発

本研究の目的は,セルフコントロールに焦点をあてた安全教育プログラムを開発し,その有効性を検討することである.階層モデルでは,セルフコントロールを,安全行動を規定する最上位のスキルとして位置づけている.従来の安全教育は,運転操作/危険予測スキルの学習にとどまり,セルフコントロールに焦点をあてた教育までには至っていない.セルフコントロール能力教育のあり方を追求することが本研究の目標であり,そのための基礎データの収集を行うものである.開発した運転適性検査を用いて,情動反応と対処法に関する基礎データを分析した.若年層は焦燥感・イライラ感・怒りなどのネガティブな情動を経験しやすい,時間的プレッシャーを感じる状況下で焦燥感を喚起しやすい,またはリスクテイキング行動を敢行しやすいなどの結果が得られた.若年者層を対象にセルフコントロール教育が必要であることが示唆された.具体的な教育法として,自己の行動を客観視する手法(ミラーリング法)を適用した教育プログラムを開発した.イライラ・焦りなどが反映されやすい車間距離行動を題材に,企業現場で実践研究を行った.自らの車間距離行動に対する自己評価を,教育の実施前後で比較したところ,自己評価の変化については必ずしも一貫した傾向は見出されなかった.ただし,車間距離の実測データの提示や診断テストの受検は,自己の認識をより客観的な方向へ修正することに役立っていることが分かった.もう一つの教育法として,対処法の知恵を共有するという教育プログラムを考案し,大学生を対象に実践教育を行った.教育後,対処が容易だとする方向へ自己評価が変化した.これは他者の知恵を学習することで,ストレス状況を乗り越えられる見通しが立ったことを意味する.対処法の知識が豊かになり,その結果,イライラ・焦り・不安などの情動をコントロールできると洞察学習されたものと言える.本研究の目的は,セルフコントロールに焦点をあてた安全教育プログラムを開発し,その有効性を検討することである.階層モデルでは,セルフコントロールを,安全行動を規定する最上位のスキルとして位置づけている.従来の安全教育は,運転操作/危険予測スキルの学習にとどまり,セルフコントロールに焦点をあてた教育までには至っていない.セルフコントロール能力教育のあり方を追求することが本研究の目標であり,そのための基礎データの収集を行うものである.開発した運転適性検査を用いて,情動反応と対処法に関する基礎データを分析した.若年層は焦燥感・イライラ感・怒りなどのネガティブな情動を経験しやすい,時間的プレッシャーを感じる状況下で焦燥感を喚起しやすい,またはリスクテイキング行動を敢行しやすいなどの結果が得られた.若年者層を対象にセルフコントロール教育が必要であることが示唆された.具体的な教育法として,自己の行動を客観視する手法(ミラーリング法)を適用した教育プログラムを開発した.イライラ・焦りなどが反映されやすい車間距離行動を題材に,企業現場で実践研究を行った.自らの車間距離行動に対する自己評価を,教育の実施前後で比較したところ,自己評価の変化については必ずしも一貫した傾向は見出されなかった.ただし,車間距離の実測データの提示や診断テストの受検は,自己の認識をより客観的な方向へ修正することに役立っていることが分かった.もう一つの教育法として,対処法の知恵を共有するという教育プログラムを考案し,大学生を対象に実践教育を行った.教育後,対処が容易だとする方向へ自己評価が変化した.これは他者の知恵を学習することで,ストレス状況を乗り越えられる見通しが立ったことを意味する.対処法の知識が豊かになり,その結果,イライラ・焦り・不安などの情動をコントロールできると洞察学習されたものと言える.本研究の目的は,ドライバーの自己コントロールに焦点をあてた安全教育プログラムを開発することである.イライラ・焦りといった不安定感情を制御するスキル,すなわち自己評価スキルを向上させるための教育訓練を実施し,その有効性を検証することが最終目的となる.本年度は,教育プログラムの基本形を制作するとともに,教育法の理論的検討と基礎データの分析を行った.運転者行動の階層モデルを適用するならば,自己コントロールスキルは最上位のスキルとして位置づけられる.この最上位のスキルが欠落すると,若年者に代表されるようなリスク行動が助長される.仲間への自己顕示に駆られ,あるいは焦燥感を抑制できずに,感情のおもむくままリスク行動が敢行される若年者の実態を考慮するならば,自己コントロールに着目した教育が不可欠であることが分かる.基礎データの分析からも,時間的焦りや自己中心的イライラ感が,最高速度違反等の違反行動と関連していることが繰り返し見出された.具体的な教育法を構築するにあたっては,自己の行動を客観視する手法が求められる.その一つとしてミラーリング法を採用することで,教育効果が期待できるとの結論に至った.鏡となる客観的資料(たとえば,自己の運転行動を撮影したビデオ映像など)をもとに,受講者自身が主体的に問題点に気づくことが,ミラーリング法の教育方式である.現場での展開研究を目指して,協力関係にある事業所で教育方式に関する事前調査を行った.客観的資料をもとにグループ討議することが有効であること,またディベート方式によるグループ討議が,.他者(自分以外の従業員)の認識内容や対処方法を知るのにょい機会になることが分かり,ミラーリング法が自己評価スキルを向上させるのに効果的であるとの感触を得た.また受講者自身からも,自己評価に重点をおいた講習内容に教育的価値を感じるという報告を得た.本研究の目的は,運転行動の階層スキルに基づいた安全教育プログラムを開発し,その適切性を検証することである.

階層モデルでは,自己評価・自己コントロールを,安全行動を規定する最上位のスキルとして位置づけている.従来の安全教育は,運転操作/危険予測スキルの学習にとどまり,自己評価スキルに焦点をあてた教育までには至っていない.自己評価スキルに着目した効果的な教育訓練のあり方を追求することが本研究の目標であり,そのための基礎データの収集を行うものである.本年度は,車間距離を題材にした安全教育プログラムを制作し,電気エネルギー設備事業の従事員を対象に実践研究を行った.題材とした車間距離は,イライラや焦りなどの不安定感情が反映されやすい行動であり,自己コントロールの教育の題材に適している.教育内容は次の3点から構成されている.(1)車間距離の実態を客観的データにもとづいて認識する,(2)自らの車間距離の取り方に関して診断テストを受検する,(3)安全な車間距離の取り方について対処法を学ぶことである.自らの車間距離行動に対する自己評価を,教育の実施前後で比較したところ,自己評価の変化については必ずしも一貫した傾向は見出されなかった.車間距離行動については,各人の日常の行動スタイルが反映されるため,すでに安全な車間距離を取っている者にとっては自己評価に変化は見られないことになる.ただし,車間距離の実測データの提示や診断テストの受検は,自己の認識をより客観的な方向へ修正することに役立っていることが,事後のアンケート調査から示唆された.また,教育内容についても関心をもって参加していたことが分かり,本プログラムの有効性をある程度確認することができた.今後,プログラムの修正を図るとともに,教育効果の測定方法についても改善を加える必要性がある.本研究の目的は,自己コントロールに焦点をあてたドライバーのための安全教育法を開発することである.近年提唱された運転者行動の階層モデルに従えば,運転操作・危険予測スキルは下位のスキルに位置づけられるため,これらの学習だけではドライバーの運転者行動は安全なものにはならない.最上位で機能する自己コントロールスキルの教育訓練が必要であり,自己の行動の姿を客観視する能力が求められているのである.とくに情動経験が運転に及ぼす影響は大きい.イライラ,焦燥感,怒りといったネガティブな情動は,不安定な意識状態を生み出し危険行動を惹起する.ネガティブな情動をマネジメントするためのスキルが個々のドライバーに求められており,そのための教育手法と理論を確立しなければならない.今年度は開発中の運転適性検査を用いて,情動マネジメントスキルに関する基礎データを詳細に分析した.その結果,次に示すような若年ドライバーの問題性が見出された.
日本・中国・韓国3ヵ国間の「交流の場」における英語使用に関する実証的研究

【平成15年度】韓国(忠南大学校、韓国海洋大学校他)および中国(大連理工大学、中国人民大学他)に出張してアンケート調査を行い、それぞれ約200部、約100部を回収し、分析調査を行った。【平成16年度】15年度に引き続き、中国(大連大学、東北大学)に出張して再度アンケート調査を実施した。これによって約150部のアンケート票を回収。さらに日本人に対しても同様のアンケート調査を実施して約170部を回収した。また、アンケート分析に必要な文献を収集するために、東南アジア教育大臣機構附属地域言語センターの図書館に出張して東南アジア諸国の英語教育関連の文献調査を行った。【平成17年度】過去2カ年分のアンケート調査を分析するとともに、多文化主義の進むオーストラリアに出張してアジア人の英語使用の実態を調査した。以上の調査結果から、日本、中国、韓国という東アジア3ヵ国における英語使用において、研究分野、留学体験が回答者に与える影響が明らかになるとともに、それぞれの国の文化的・社会的背景や国民性の違いが、英語使用者の心的態度や使用実態に少なからぬ影響を与えることが確認された。さらに、英語と並行して、相手国の言語をどこまで使用すべきか、という問題についても新たな知見が得られ、今後の第2外国語学習のあり方について示唆的なデータを得ることが出来た。平成15年度は「日本・中国・韓国3カ国間の『交流の場』における英語使用に関する基礎データの収集」を活動目標として掲げ、筏津、沼野が分担して、それぞれ韓国、中国の大学教員を中心に英語使用に関するアンケート調査を行った。活動の詳細は以下の通り。1アンケート票作成7月中旬までに、調査実施のためのアンケート項目を筏津、沼野が各自で原案を作成。8月3日にそれらを広島国際学院大学に持ち寄って意見交換を行い、アンケート票最終版を確定。さらに、それらを鳥取大学および広島国際学院大学に在籍する留学生の協力を得て、韓国語版と中国語版への翻訳を行った。2海外アンケート調査(1)韓国分については、筏津が11月3日から11月9日まで韓国に出張し、忠南大学校(大田市)および韓国海洋大学校(釜山市)においてアンケート調査を行った。また、ソウルの漢陽大学校にはアンケート票を郵送して調査を依頼。最終的に、韓国分については220部のアンケート票を回収した。(2)中国分については、沼野が11月1日から11月8日まで中国に出張し、大連理工大学(大連)と中国人民大学(北京)を訪れアンケート調査をおこない、最終的に101部のアンケート票を回収した。3アンケート票の分析海外アンケート調査で回収したアンケート票は、韓国分については鳥取大学で、中国分については広島国際学院大学で、それぞれ学生アルバイトを動員して、3月末までに単純集計作業を終了した。(1)昨年度実施した韓国および中国におけるアンケート調査において、中国の回収率が韓国の約半分であったために、分析結果の数量的妥当性を確保するために、再度、筏津、沼野が訪中して、約一週間に渡って大連大学(大連市)、東北大学(瀋陽市)においてアンケート調査を行った。これによって約150部のアンケート票を上積みすることができ、韓国分とほぼ同数のデータを確保した。さらに、大連、東北両大学の外国語学部の英語教員および日本語教員と中国における英語使用について意見交換をおこない、その実態についての情報を収集した。これらの情報・資料をもとにアンケートの分析を行った。(2)日本・中国・韓国3カ国における英語使用の実態を調査する際に、アジアの諸地域、特に英語使用が活発な東南アジア諸国における英語使用の実態を把握することは極めて重要な作業となる。そこで、東南アジア諸国の英語使用に関するデータを収集するために、筏津が東南アジア教育大臣機構(SEAMEO)附属地域言語センター(RELC)の図書館に5日間出張して、東南アジア諸国の英語教育関連の文献の調査・収集をおこなった。これらの文献の分析結果と、中国、韓国におけるアンケート調査結果を比較対照することによって地理的、歴史的、文化的背景を異にする日・中・韓3カ国の英語教育の問題点が浮き彫りになった。1.過去2年間の中国および韓国におけるアンケート調査の結果(回収部数、各約220)を分析してグラフ化した。

これに引き続き、中国地方の国公私立大学の英語担当者の協力を得て、日本の研究者を対象に同アンケート調査を実施し、約170名から回答を得た。さらに、これら3力国におけるアンケートの調査結果を、特に「各自の研究分野」、「留学経験の有無」、「自分の英語力のレベル」、「最近の英語使用の実態」、「対アジア人とのコミュニケーションにおける使用言語のタイプ」、「英語教育の到達目標」さらには「英語以外のアジアの言語の必要性」等を中心に分析した。これによって、日・中・韓3カ国の英語使用の実態を、社会的、経済的そして教育的観点から眺めることが可能になり、東アジア3力国が共有する英語の諸問題が浮き彫りとなった。2.「日本・中国・韓国3力国間の『交流の場』における英語使用の実態」を、現実の場面に於いてシミュレートするために、多文化主義を国策とするオーストラリアに出張して、アジア系移民、あるいはワーキングホリデー等によって滞豪中の日本、中国、および韓国からの大学生とのインタビューを試みた。さらに、彼らのオーストラリアにおける英語使用の実態について、オーストラリア人の英語研究者で元鳥取大学外国人講師のエドワードライト博士と意見交換を行うとともに、シドニー大学図書館において関連文献についての調査を行った。