hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経親和性ムンプスウイルスによる脳形成異常の発生病理

本研究では、発育途上の中枢神経組織において、ウイルス感染によって惹起される神経細胞死が脳形成異常の発生にどのような役割を果たすかを明らかするために、ハムスターの中枢神経系に親和性を有する神経親和性株のムンプスウイルス(Kilham strain)を、ハムスターの大脳皮質神経細胞の生成が開始される胎生12日目に接種し、脳の組織学的な検索を行った。抗ムンプスウイルス抗体およびvimentin抗体を用いた免疫組織染色の結果から、ウイルス抗原は脳室周囲のgerminal cell、中間層のradial gliaおよび脳室面から脳表に達するradial glial fiberに陽性であった。主な病理所見は脳室拡大、大脳皮質およびgerminal layerにおける出血と壊死、さらに、脳表におけるmicrosulciおよび大脳外套におけるcleftの形成であった。これらのうち脳表において得られた病理所見は臨床的には各々、多小脳回症および裂脳症に極めて類似していた。本実験で観察されたcleftは、感染によりradial fiberが障害された結果、移動の支えを失った脳室周囲のgerminal cellの増殖が関与しているものと推察された。
水循環から見た東南アジア

本研究の目的はタイ東北部とボルネオの水循環と人々の暮らしを比較検討することにより、水循環という視点から地域の特性を明らかにしようとするものである。そこで、まずモンスーン林帯であるタイ東北部における水田農業の実態を明らかにした。タイ東北部では乾季になる時期は規則的であるにも関わらず、雨季に入る時期と雨季の雨量は著しく不安定である。そこで、人々は降雨の時期と雨量に応じて苗代作り、耕起、移植などを行っていて、そのやり方は古くからの生活の知恵として受け継がれていることが明かとなった。さらに、洪水に対しては全く対応出来ないこと、渇水に対しては窪地に貯まった雨水を100%近く有効利用することにより対応していることが明らかにされた。このような伝統的な水田耕作を行ってきたタイ東北部では近年難民の流入により、古くからの森が伐採されたことで、地下水面が上昇し、塩水が地面に出てきて塩害が生じたり、斜面崩壊が起こる、洪水が起こり易くなるなどの災害が起こっていることも明らかにされた。さらにタイ東北部と気候、土壌環境が類似している西アフリカのギニアサバンナ帯で水田耕作が発達していない理由は、タイの場合人々が定着して、持続的な農業システム(森林、水田、畜産、養魚池)が確立しているのに対して、アフリカの場合、人々が基本的に漂流民であること、数百年にわたる欧米の植民地支配と奴隷支配があったことが原因であると考えられることが明らかにされた。これに対して熱帯雨林帯であるボルネオでは、人々は基本的には森の産物(香材、砂金など)を商って生きていて、それを川を通じて河口まで運搬し、さらに海の交易路を使って、世界と通じて生きてきたことが明らかにされた。
超臨界水中での反応晶析を用いた廃液からの金属の分離回収技術の開発

1)超臨界水中での反応晶析の速度論的検討硝酸アルミニウムについて、広い温度、圧力、濃度、滞留時間範囲で加水分解反応を行った。加水分解速度は、金属イオン濃度に一次であることがわかった。一次反応速度定数は、亜臨界領域では一定の活性化エネルギーを示したが、臨界典点を越えると非常に大きな値を示した。亜臨界領域から外挿して求めた400°Cにおける反応速度と比較すると、20倍も大きな速度が得られた。また、圧力を大きくするほど反応速度は大きくなった。これは、水の密度や誘電率を考慮すると説明できたが、今後反応機構をより詳細に検討していく。微粒子の成長速度は、圧力が高いほど高かった。また、反応時間が長いほど、粒子径分布は小さくなり、また平均粒子径は増大した。これは、圧力が高いほど超臨界水の溶解力が高く、溶解析出による粒子成長(オストワルトライプニング)が進んでいるためと考えられる。2)反応晶析による金属種の分離の可能性他の金属についても微粒子の生成を確認し、また分解反応速度を評価した。硝酸鉄、硫酸鉄については、200°C程度の比較的低い温度でも酸化鉄微粒子となる。硝酸アルミニウムの場合は、微粒子は生成したが、鉄と比較して反応速度は低かった。NiやCoについても反応による微粒子の生成は見られたが、反応速度は低かった。このように、反応速度は金属により大きく異なり、その差を利用した金属の分離が可能であることがわかった。また、金属種によっては、超臨界状態での反応速度の大きな促進効果がみられないものもあった。
CD1特異的NK1.1陽性CD4陽性T細胞とIGIFによる生体内IgE産生誘導機構の解析

当該研究期間に以下のことを明かにし学術論文に発表した。1.生体内IgE産生とNK1.1+ T細胞の相互関係:P.acnes,BCG感染では、脾、肝内NK1.1+ T細胞が減少することを見い出した.P.acnes,BCGの代わりにIL-12を投与してもNK1.1+ T細胞が減少すること、又、P.acnes,BCGと共に抗IL-12抗体を投与するとNK1.1+ T細胞の減少が回避されることから、P.acnes,BCG感染によるNK1.1+ T細胞の減少はマクロファージ由来IL-12によることが明らかになった.以上の内容を、論文1に発表した.2.SJLマウスにおける低IgE応答性の解析:SJLマウスにおける低IgE応答性にIL-12及びIL-18が関与していることを以下の如く明らかにした.in vitroにおいて、SJL脾細胞はIL-4+LPS刺激によってもIgE産生を誘導しなかった.しかし、これに抗IL-12抗体を添加するとIgE産生が見られ、更に抗IL-18抗体を添加するとその産生は増加した.以上の内容を、論文2に発表した.3.IL-18の抗アレルギー作用:(1)IL-12単独刺激ではB細胞はIFN-γを産生しないが、IL-12とIL-18で刺激されたB細胞はIFN-γを産生するといった、全く新しい発見が得られた.このB細胞由来IFN-γはIgE産生を抑制した.以上の内容を、論文3に発表した.当該研究期間に以下のことを明かにし学術論文に発表した。1.生体内IgE産生とNK1.1+ T細胞の相互関係:P.acnes,BCG感染では、脾、肝内NK1.1+ T細胞が減少することを見い出した.P.acnes,BCGの代わりにIL-12を投与してもNK1.1+ T細胞が減少すること、又、P.acnes,BCGと共に抗IL-12抗体を投与するとNK1.1+ T細胞の減少が回避されることから、P.acnes,BCG感染によるNK1.1+ T細胞の減少はマクロファージ由来IL-12によることが明らかになった.以上の内容を、論文1に発表した.2.SJLマウスにおける低IgE応答性の解析:SJLマウスにおける低IgE応答性にIL-12及びIL-18が関与していることを以下の如く明らかにした.in vitroにおいて、SJL脾細胞はIL-4+LPS刺激によってもIgE産生を誘導しなかった.しかし、これに抗IL-12抗体を添加するとIgE産生が見られ、更に抗IL-18抗体を添加するとその産生は増加した.以上の内容を、論文2に発表した.3.IL-18の抗アレルギー作用:(1)IL-12単独刺激ではB細胞はIFN-γを産生しないが、IL-12とIL-18で刺激されたB細胞はIFN-γを産生するといった、全く新しい発見が得られた.このB細胞由来IFN-γはIgE産生を抑制した.以上の内容を、論文3に発表した.(1)Nb感染では脾、肝内リンパ球に存在するNK1.1+T細胞の発現には何ら影響せず、NK1.1+T細胞を刺激してprimaryIL-4を産生し、Th2細胞(IgE産生)が誘導された.(2)P.acnes,BCG感染では、脾、肝内NK1.1+T細胞が減少することを見い出した.P.acnes,BCGの代わりにIL-12を投与してもNK1.1+T細胞が減少すること、又、P.acnes,BCGと共に抗IL-12抗体を投与するとNK1.1+T細胞の減少が回避されることから、P.acnes,BCG感染によるNK1.1+T細胞の減少はマクロファージ由来IL-12によることが明らかになった.2.SJLマウスにおける低IgE応答性の解析:SJLマウスにおける低IgE応答性にIL-12が関与していることを以下の如く明らかにした.(1)SJLマウスにおいてはマクロファージ由来のIL-12産生が亢進していることが明らかになった.このIL-12によってNK1.1+T細胞が減少し、その結果Th2細胞が誘導されないと考えられた.(2)in vitroにおいてもSJL脾細胞はIL-4+LPS刺激でもIgE産生を誘導しなかった.しかし、これに抗IL-12抗体を添加するとIgE産生が見られ、更に抗IL-18抗体を添加するとその産生は増加した.3.IL-18の抗アレルギー作用:(1)IL-12単独刺激ではB細胞はIFN-γを産生しないが、IL-12とIL-18で刺激されたB細胞はIFN-γを産生するといった、全く新しい発現が得られた.このB細胞由来IFN-γはIgE産生を抑制した.(2)生体内でIgE産生を誘導するNb感染を用いても、IL-12+IL-18の生体内投与でIgE産生は完全に抑制された.研究代表者が発見した、ナイーブT細胞をTh2型細胞に分化するのに必要なIL-4(primary IL-4)の産生細胞である、脾細胞中に存在するCD4陽性NK1.1陽性

T細胞と、共同研究者岡村によって発見された新しいサイトカインIGIF(IL-18)を中心に、IgE産生調節機構をマウスを用いて研究してきた.その結果、平成9年度に以下のことを明かにした.1.SJLマウスにおける低IgE応答性の解析:SJLマウスにおける低IgE応答性にIL-12及びIL-18が関与していることを以下の如く明らかにした.(1)SJLマウスにおいてはマクロファージ由来のIL-12産生が亢進していることが明らかになった.(2)in vitroにおいて、SJL脾細胞はIL-4+LPS刺激によってもIgE産生を誘導しなかった.この理由として、SJLマウスのB細胞画分にはCD3intIL-2Rβ+のユニークな細胞が存在し、マクロファージ由来のIL-12によって刺激されると、IFNγ産生、Fasリガンド発現が誘導され、IgE産生が抑制されることを明らかにした.3.IL-18の抗アレルギー作用:(1)IL-12単独刺激ではB細胞はIFN-γを産生しないが、IL-12とIL-18で刺激されたB細胞はIFN-γを産生した.このB細胞由来IFN-γはIgE産生を抑制した.(2)IL-12とIL-18の相乗作用の機序であるが、IL-12刺激にて細胞表面上IL-18レセプターを発現増強し、これによってIL-18に対する応答性を獲得させることが明かとなった.(3)マウス同様、ヒトT細胞、B細胞に対してもヒトIL-12+IL-18によってFN-γの産生誘導が認められた.
直截的π共役拡張反応による共役ポリエン分子の合成と応用

平成30年度の研究成果としては、次の5項目の研究を行い成果を得た。【課題1:直截的π共役拡張反応による共役ポリエン分子の合成】内部アルキン2分子とブタジエンの反応では、ジアリールアルキン、ジアルキルアルキンとブタジエンの反応はいずれも成功しており、共役トリエン中間体を経て共役テトラエンが生成すること、重水素ラベル実験より反応機構が解明された。また、ボロン酸エステルを有する共役トリエンを触媒的に合成できることが明らかとなり、ワンポットでクロスカップリング反応に適用できた。【課題2:非対称内部アルキンの位置選択性制御】非対称内部アルキンの位置選択性について研究を行い、電子吸引性置換基および立体的にコンパクトな置換基が共役トリエン生成物の末端に位置する傾向があり、ハメットの置換基定数ならびにタフトの立体置換基定数と位置異性体の生成比の対数が比例することを明らかにした。【課題3:側鎖のない共役ポリエン分子の合成】本反応は末端アルキンに適用できないため、側鎖のない共役ポリエンを合成することができなかった。そこで内部シリルアルキンと共役ジエンの反応を行い、内部にシリル基が位置した共役トリエンが得られること、プロト脱シリル化により側鎖のない共役トリエンを合成した。また興味深いことにシリル化共役トリエンのE/Zに関わりなく、プロト脱シリル化後にはすべてE体の共役トリエンが生成することを明らかとした。【課題4:有機半導体を志向した分子性π共役型芳香族化合物の合成】π共役型ペンタセンの合成に成功した。また、デバイス作成を行った上で、電界誘起型トランジスタ特性を測定した。しかし、残念ながら蒸着膜の作成もしくは金電極の蒸着段階において分解が進行しトランジスタ特性を確認できなかった。耐熱性の向上が必要であることが明らかとなった。項目により計画以上に進展している項目と、見直しが必要な項目があるが、全体的には当初の計画以上に進展していると考えられる。計画以上に進展している項目としては、共役ポリエンの合成においてボロン酸エステルが結合した共役ポリエンを1段階で合成しうることが明らかとなり、反応後にそのままワンポットでクロスカップリング反応に適用できた。従来知られていた反復的クロスカップリング法では、保護基を有するボロン酸化合物を用いて変換反応を行い、その後に塩基加水分解により脱保護を行ってからクロスカップリング反応を行うなど化学量論的な多段階工程が必要であった。本反応は共役ポリエニル基をワンポットで合成し、導入できる優れた合成法になりうる。この反応のごく一部を国際会議で学生が発表したところポスター賞(Royal Society of Chemistry賞)を受賞し、2018年度に本研究成果に関する新聞報道が1件、一般科学誌への寄稿依頼1件があるなど対外的な評価も高かった。また、関連する特許出願も2018年度に2件行った。論文発表は本研究に関するものだけで3報(いずれもアメリカ化学会)の報告を行った。また、本反応は内部アルキンを用いた反応であるため共役ポリエンの内部に必然的に置換基(側鎖)が導入されてしまうが、シリルアルキンを用いることで内部にシリル基がある共役ポリエンが合成可能であり、立体選択的にプロト脱シリル化が行えることを明らかにしている。一方で計画の見直しが必要となった点は、有機半導体物質への応用であり、目的物質は合成できたものの熱安定性が不十分であり、分子設計の見直しが必要であった。これらを総合的に判断し、当初の計画以上に進展していると判断している。非対称内部アルキンと共役ジエンを用いた共役ポリエンの合成において、位置選択性の制御方法が明らかとなってきた。すなわち、電子吸引性置換基およびコンパクトな置換基が共役ポリエンの末端に、電子供与性で嵩高い置換基が内部に位置する位置選択性となる。この知見を活かして共役ポリエンを位置選択的に合成する方法を確立する。また、シリル化共役トリエン、ボリル化共役トリエンが合成できることが明らかとなったため、これらを活かした反応を開拓し、共役トリエン導入法の確立を行う。また、シリル化共役トリエンは現在、プロト脱シリル化のみの展開しかしていないため、現在使用しているトリメチルシリル基に変えてより脱離能の高いシリル基を用いた反応を行うことにより、檜山カップリングなどのクロスカップリング反応への展開を行う。さらにシリル基とボリル基を同時に有する共役ポリエンの合成により、共役ポリエン上に位置選択的な置換基導入が可能になると考えられるため、これを実施する。また、第二の推進方策としては、共役ポリエンの電子材料への応用である。2018年度に合成したπ共役型有機半導体物質は熱安定性が不十分であった。予備的なDFT計算では、側鎖にブチル基を用いた共役ポリエニルペンタセンではペンタセン骨格とπ共役鎖が平面上になく、このため結晶性が低下し、熱安定性の低下を招いていると考えている。今後は結晶性の向上により安定性を向上されるべく、例えば側鎖のない平面性の高い分子の合成を行う予定である。また、電子材料への応用について基礎的知見を得るために、アルキニルフェロセンと共役ジエンの反応などにより、フェロセンが結合した共役トリエンを合成し、電荷移動に関する測定を行う。【課題1:直截的π

共役拡張反応による共役ポリエン分子の合成】内部アルキン2分子とブタジエンの反応では、ジアリールアルキン、ジアルキルアルキンとブタジエンの反応はいずれも成功しており、共役トリエン中間体を経て共役テトラエンが生成すること、重水素ラベル実験より反応機構が解明された。また、ボロン酸エステルを有する共役トリエンを触媒的に合成できることが明らかとなり、ワンポットでクロスカップリング反応に適用できた。【課題2:非対称内部アルキンの位置選択性制御】非対称内部アルキンの位置選択性について研究を行い、電子吸引性置換基および立体的にコンパクトな置換基が共役トリエン生成物の末端に位置する傾向があり、ハメットの置換基定数ならびにタフトの立体置換基定数と位置異性体の生成比の対数が比例することを明らかにした。【課題3:側鎖のない共役ポリエン分子の合成】本反応は末端アルキンに適用できないため、側鎖のない共役ポリエンを合成することができなかった。そこで内部シリルアルキンと共役ジエンの反応を行い、内部にシリル基が位置した共役トリエンが得られること、プロト脱シリル化により側鎖のない共役トリエンを合成した。また興味深いことにシリル化共役トリエンのE/Zに関わりなく、プロト脱シリル化後にはすべてE体の共役トリエンが生成することを明らかとした。【課題4:有機半導体を志向した分子性π共役型芳香族化合物の合成】π共役型ペンタセンの合成に成功した。また、デバイス作成を行った上で、電界誘起型トランジスタ特性を測定した。しかし、残念ながら蒸着膜の作成もしくは金電極の蒸着段階において分解が進行しトランジスタ特性を確認できなかった。耐熱性の向上が必要であることが明らかとなった。項目により計画以上に進展している項目と、見直しが必要な項目があるが、全体的には当初の計画以上に進展していると考えられる。計画以上に進展している項目としては、共役ポリエンの合成においてボロン酸エステルが結合した共役ポリエンを1段階で合成しうることが明らかとなり、反応後にそのままワンポットでクロスカップリング反応に適用できた。従来知られていた反復的クロスカップリング法では、保護基を有するボロン酸化合物を用いて変換反応を行い、その後に塩基加水分解により脱保護を行ってからクロスカップリング反応を行うなど化学量論的な多段階工程が必要であった。本反応は共役ポリエニル基をワンポットで合成し、導入できる優れた合成法になりうる。この反応のごく一部を国際会議で学生が発表したところポスター賞(Royal Society of Chemistry賞)を受賞し、2018年度に本研究成果に関する新聞報道が1件、一般科学誌への寄稿依頼1件があるなど対外的な評価も高かった。また、関連する特許出願も2018年度に2件行った。論文発表は本研究に関するものだけで3報(いずれもアメリカ化学会)の報告を行った。また、本反応は内部アルキンを用いた反応であるため共役ポリエンの内部に必然的に置換基(側鎖)が導入されてしまうが、シリルアルキンを用いることで内部にシリル基がある共役ポリエンが合成可能であり、立体選択的にプロト脱シリル化が行えることを明らかにしている。一方で計画の見直しが必要となった点は、有機半導体物質への応用であり、目的物質は合成できたものの熱安定性が不十分であり、分子設計の見直しが必要であった。これらを総合的に判断し、当初の計画以上に進展していると判断している。
4元カルコパイライト型化合物薄膜太陽電池に関する研究

CuIn(S,Se)_24元混晶ならびにCuInS_2カルコパイライト薄膜を用いた太陽電池の研究を行ない次の知見を得た。1CuとInSeの金属積層膜をH_2S中で硫化することにより、単層のCuIn(S,Se)_2薄膜を形成することができる(94年11月Material Research Society Fall Meetingにて発表、Jpn.J.Appl.Phys誌に投稿中)。さらに、その上に溶液成長CdSおよびIn_2O_3透明電極を形成したヘテロ接合を用いて、変換効率8%の太陽電池を実現した(95年3月の応用物理学会にて発表予定)。2CuとInからなる金属積層膜を硫化し、シアン化カリウム水溶液で処理することにより、化学量論組成に合うと共に、過剰なキャリア密度を3桁軽減し、太陽電池として最適なCuInS_2薄膜を作製することに成功した。さらに、CdSおよびIn_2O_3電極からなるヘテロ接合太陽電池において、世界最高水準の9.7%の変換効率を達成した(Y.Ogawa et al.Jpn.J.Appl.Phys.33(1994)L1775-L1777)。尚、本助成金により、マグネトロンスパッタ装置を購入したが、同装置を用いて以下の実験を行ない、上述の研究成果を得るのに重要な役割を果たした。1ガラス基板にMo膜を堆積し、CuIn(S,Se)_2薄膜をその上に製膜する技術を修得した。さらにソーダライムガラスを使用した場合、近年懸案となっている、基板からのナトリウム拡散による寄与があることを明らかにした。In_2O_3、ZnO透明導電膜の形成に使用し、マグネトロン方式によるダメ-ジの軽減を確かめた。現在、(とくにCuInS_2太陽電池について)この透明導電膜を用いることにより、変換効率の向上が図れないか検討している。
添付文書警告欄の検証に基づく効果的な医薬品安全性情報提供の研究

医療職への書面による医薬品情報提供方法として、日本の添付文書に相当する医薬品情報提供文書が各国に存在し、記載形式、内容は規制当局により管理されている。添付文書警告欄の検証の重要な研究手法となる自然言語解析の手法を開発するために、英国の添付文書にあたるSummaries of product characteristics(SmPC)のうち抗生物質のジェネリック医薬品間での記載の同一性を自然言語解析により分析する方法を確立した。本来同一医薬品(有効成分)のジェネリック医薬品のSmPCにおいて安全性に関わる情報は、先発医薬品およびジェネリック医薬品間で共通して提供されなければならない。しかし実際のSmPCにおいては、情報に違いが存在している。これらの違いを(1)完全一致、(2)同一(形式などは異なるが内容は一致)、(3)類似(臨床的に重要ではない部分での違いがある)、(4)情報削除(先発医薬品の情報から臨床的に重要なものが削除されている)、(5)情報追加(先発医薬品の情報に臨床的に重要なものが追加されている)の5つに分類し、これが自然言語処理により算出できる類似度で判別可能か検討した。類似度のカットオフ値を設定するためにROC曲線を描き、AUCが0.903と求めることができた。類似度のカットオフ値は0.761であり、感度81%、特異度86%であった。一方、類似度のカットオフ値を0.860とすれば感度61%、特異度100%で情報の同一性を検出できることが分かった。自然言語処理を添付文書解析の手法として使用できることが証明できた。現在対応出来る言語は英語のみなので、今後日本語まで対応できるようにしていく予定である。医療職への書面による医薬品情報提供方法として、日本の添付文書に相当する文書が各国に存在し、記載形式・内容は規制当局により管理されている。今回は各国医薬品情報提供文書の比較研究の一部として、小児向けWHO必須医薬品モデル・リストを用いて、先進国の3地域(日本、米国、欧州)での、特に小児への投与に関連する効能・効果、用法・用量、剤形などの承認状況と添付文書(米国ではlabeling、欧州ではSPC: summary of product characteristicsが該当)の記載状況について、当該医薬品のエビデンスとの関係を調査した。小児向けWHO必須医薬品モデル・リストに掲載されている346医薬品のうち、大半(307医薬品)は、3地域のいずれかで承認され、使用に関するエビデンスもあったが、39医薬品は3地域のいずれでも承認されていなかった。必須医薬品モデル・リストに掲載されている抗がん剤(30医薬品)はすべて承認されているが、駆虫薬は60%(24/40医薬品)しか承認されていなかった。39医薬品のうち、顧みられない感染症(NIDs: neglected infectious diseases)を対象疾患とした医薬品は26医薬品であり、うち17医薬品は小児投与に必要な剤形も市販では入手不可能である。さらに26医薬品の内、10医薬品については小児使用を支持するエビデンスが存在していない。小児向けWHO必須医薬品モデル・リストに対する先進国の寄与は限定的であり、NIDsへの小児適用に対する製薬企業のへの適切なインセンティブ等が必要である。医薬品情報源であるDrugDexでのエビデンス評価を用いた医薬品承認情報・添付文書比較が実行できることが示せたため医療職への書面による医薬品情報提供方法として、日本の添付文書に相当する医薬品情報提供文書が各国に存在し、記載形式、内容は規制当局により管理されている。一方、学術機関であるPharmacogenomics Knowledgebase(PharmGKB)より、代表的な規制当局(米国、欧州、日本、カナダ)の医薬品添付文書におけるゲノム薬理学バイオマーカーの記載とそのバイオマーカーに関する対応のレベル分け(測定が要求されている、測定が推奨される、測定を行うことが出来る、バイオマーカーに関する情報提供の4段階)が公表されている。現在いずれの国においても添付文書へのゲノム薬理学バイオマーカーの記載と、その測定を目的としたコンパニオン診断薬の承認および測定の保険償還の状況は必ずしも一致していない。つまりバイオマーカー測定による投与対象者の限定、用法・用量の変更が添付文書で推奨されていても、その測定が保険償還される、あるいは診断薬が承認されているわけではない。今回、日米の添付文書へのゲノム薬理学バイオマーカーの記載状況、そのバイオマーカーに関する対応のPharmGKBによるレベル分け、そのバイオマーカー測定の診断薬承認と測定方法の保険償還の状況の比較を行った。結果、PharmGKBによるゲノム薬理学バイオマーカーへの対応のレベル分けは、バイオマーカー測定の保険償還の状況を反映しており、診療における当該バイオマーカー測定へのアクセスのしやすさの目安となることが示された。単純な添付文書におけるバイオマーカーの記載状況の日米間比較だけでなく、そのバイオマーカー測定の保険償還、およびバイオマーカー測定を目的としたコンパニオン診断薬の承認状況まで含めた日米間の比較を示すことができたため医療職への書面による医薬品情報提供方法として、日本の添付文書に相当する医薬品情報提供文書が各国に存在し、記載形式、内容は規制当局により管理されている。これらの違いを(1)完全一致、(2)同一(形式などは異なるが内容は一致)、

(3)類似(臨床的に重要ではない部分での違いがある)、(4)情報削除(先発医薬品の情報から臨床的に重要なものが削除されている)、(5)情報追加(先発医薬品の情報に臨床的に重要なものが追加されている)の5つに分類し、これが自然言語処理により算出できる類似度で判別可能か検討した。類似度のカットオフ値を設定するためにROC曲線を描き、AUCが0.903と求めることができた。類似度のカットオフ値は0.761であり、感度81%、特異度86%であった。一方、類似度のカットオフ値を0.860とすれば感度61%、特異度100%で情報の同一性を検出できることが分かった。自然言語処理を添付文書解析の手法として使用できることが証明できた。現在対応出来る言語は英語のみなので、今後日本語まで対応できるようにしていく予定である。テキストマイニングを利用した各国添付文書比較の研究を進めると共に、日米でのコンパニオン診断薬の承認状況と保険適用とコンパニオン診断薬を利用する医薬品の添付文書記載の関係についての解析を進める。テキストマイニングを用いた警告欄(boxed warning)の記載内容の傾向分析を行う予定。データベース(DrugDex)利用料金がドル建てのため当初計画より安価に済ませることができた。データベース使用料が米国ドル立てのため当初予想よりやや安価であったことと、テキストマイニング用のテキストデータ変換作業はまとめて依頼した方が安価になるため、平成30年度にまとめて依頼することにしたため。本年度のデータベース(DrugDex)利用料金は10%ほど上昇する予定であり、またテキスト解析ソフト(NVivo)を導入してテキストのマニュアル解析の効率化に役立てる予定である。
高分子表層の自由体積評価装置の開発(短パルス化低速陽電子ビーム装置の開発)

低速陽電子を表面や薄膜に応用する研究は加速器施設を使いなされており、誰でもが簡単に使えるような状況にはない。このような陽電子を小さな化学実験室で、自由に使おうとした場合、加速器を使用すれば大きさや費用の制限が伴い不可能に近く、デスクトップの大きさで通常購入するような装置の価格でなければならない。本研究では、高分子の表面やミクロン程度の厚さのフィルムを陽電子消滅法で解析しようとした場合、エネルギーの低い陽電子(KeV)が必要であり、この要求に合う低速陽電子短パルス化装置を開発した。陽電子か高分子に入射した時間を決定するために、40nsの周期で、ビームを高分子材料に入射させ、この周期を、陽電子が材料に入射した時間とすることができる。低速陽電子の短パルス化は、電場による初段圧縮(プレバンチャー)と半同軸空洞による圧縮(プレバンチャー)の2段階で行っている。最初にt^<-2>の関数の電位を低速陽電子を発生するモデレータに印加し、低速陽電子を半同軸空洞の加速部に集中させる。次に、RFにより加速部に焦点を結んだパルスビームをさらに幅の小さいビームに圧縮する。この加速の焦点は測定しようとしている標的である。このようにして、半値幅が0.50.6nsのビームを得ることができた。大低の高分子は寿命が23nsと長いため、この時間分解能は高分子材料の寿命を測定するには十分であるが、金属中の陽電子寿命(0.2ns)を測定することはできない。このようにして本研究の目的である高分子表面研究の装置の開発は達成された。この装置を用いてポリエチレン、エポキシ樹脂、エポキシ樹脂の複合材料の表面を測定した。結果は十分期待に応えるもので、今後、多くの高分子材料への応用を行う予定である。また、さらに分解能の小さいビーム達成のために、新たな開発研究を提案している。陽電子はナノメータプローブと呼ばれ、陽電子消滅法(Positron Annihilation;PA)は高分子構造のナノメータの大きさの自由体積を簡単な手法で検知出来る優れた手法である。しかし、これまでのPAは、NA-22の陽電子線源から放出される白色陽電子(エネルギーが0500keV、平均エネルギー210keV)を用いているため、高分子材料の平均的特性のみを解析してきた。高分子の表面付近の特性は内側とは異なっていることが予想されるが、この違いを非破壊的に検出する方法は、低速陽電子を用いた寿命測定法以外には無い。低速陽電子を用いた寿命測定を行うためには、低速陽電子を一定の時間間隔で試料に入射し、このタイミングを利用して消滅γ線を測定する必要がある。現在は、電子線形加速器を用いて、世界の23カ所の研究所で行っているが、高分子の解析に使えるような状況にはなっていない。本研究は、小さな規模の化学実験室で、Na-22の密封線源を用いて簡単に行える、パルス化低速陽電子発生装置を試作することを、目的としている。これまで、低速陽電子ビーム装置の開発と80nsのパルス化に成功し、時間分解能1.8nsを得た。この分解能は、4ns程度の寿命を測定することが出来、テフロンの長寿命成分の寿命測定に応用した。さらに、50nmの鉄をテフロンに蒸着した試料では、鉄とテフロンの境界面の検出に成功した。この発生装置の開発は初段段階を終えて、次の段階に入り、時間分解能の改善を行う予定である。これらの成果は、いくつかの国際会議で発表した。

陽電子はナノメータプローブと呼ばれ、陽電子消滅法(Positron Annihilation;PA)は高分子構造のナノメータの大きさの自由体積を簡単な手法で検知出来る優れた手法である。しかし、これまでのPAは、NA-22の陽電子線源から放出される白色陽電子(エネルギーが0500keV、平均エネルギー210keV)を用いているため、高分子材料の平均的特性のみを解析してきた。高分子の表面付近の特性は内側とは異なっていることが予想されるが、この違いを非破壊的に検出する方法は、低速陽電子を用いた寿命測定法以外には無い。低速陽電子を用いた寿命測定を行うためには、低速陽電子を一定の時間間隔で試料に入射し、このタイミングを利用して消滅γ線を測定する必要がある。現在は、電子線形加速器を用いた装置はあるが、高分子の解析に使えるような状況にはなっていない。本研究は、小さな規模の化学実験室で、簡単に行える発生装置を試作することを、目的としている。昨年度は、低速陽電子ビーム装置の開発と80nsのパルス化に成功し、時間分解能1.8nsを得た。この分解能をさらに改善するため、今年度は、ビームラインの改造を行い、分解能を悪くする要因を除去することにつとめた。また、250Wの高出力アンプを導入し、低速陽電子の加速電圧を200V400Vのように広域でできるようにした。高出力アンプを用いることによって、モデレータ部の発熱等が問題になったが、熱除去の工夫をしてパルス化を行い、0.8nsの半値幅を達成することができた。これは40ns毎の周期で行っており、20nsの周期に行うと0.4nsとかなり幅が狭くすることが可能になる。さらに出力を上げることは困難であることが分かった。高分子の表面やミクロン程度の厚さのフィルムを陽電子消滅法で解析しようとした場合エネルギーの低い陽電子(keV)が必要である。さらに、これらの実験で陽電子寿命測定を行うとした場合、陽電子が高分子に入射した時間を決定する必要がある。このような装置として、低速陽電子短パルス化装置を開発した。時間分解能はパルスで半値幅0.6nsとかなり広いため、高分子中の23nsと長い陽電子寿命は測定できるが、この装置は、金属の短い陽電子寿命測定には使用できない。この装置を用いてポリエチレン、エポキシ樹脂、エポキシ樹脂の複合材料の表面を測定した。エポキシ樹脂の複合材料では、材料製作の過程で表面に樹脂の層ができ、この層の厚さは1ミクロン程度である。この層の下に粒径が1100ミクロン程度のガラスビーズの複合材料ができる。これまでこれらの層の特徴(自由体積)や層の境界を測定するためには、材料を切断するという破壊的な手法しかなかった。本装置では入射する陽電子のエネルギーを変えることによって、陽電子の入射深さを変えることができ、表面の測定から1ミクロン程度の深さまでの材料の特徴を測定することが可能である。この複合材料の測定の結果、表面には樹脂部分の膜ができ空隙の量は少ないが、ガラス粉末のフィラーが多い1ミクロンより深い場所では、空隙の量が増えることが証明できた。金属の薄膜50nm程度の厚さをテフロンやポリエチレンに蒸着した試料では、50nmの金属部分では高分子特有の長寿命成分が現れないものの、50nmより深く入射するように陽電子のエネルギーを加速すると、長寿命成分が現れ金属膜と高分子膜境界の境界を検出できた。今後多くの高分子膜に応用が期待される。
博物館における『ふれるレプリカ』の製作と展示

研究目的文化財の精密な計測データから安価で精度の高い「ふれるレプリカ」を製作し、博物館展示において、来館者に楽しんでもらえるかどうかを明らかにする。研究方法1.調査:各地の博物館を取材し、既存展示の見学や学芸員への聞き取りから、展示意図、方法を調査した。2.製作と展示:調査の際に取得した文化財の三次元計測データやCTデータ、表面色データなどを3Dプリンタで出力。これを「ふれるレプリカ」として調査した文化財の所蔵館等で展示した。3.まとめ:展示担当者や来館者に対して聞き取り調査を行い、「ふれるレプリカ」の展示効果と今後の方向性をまとめた。研究成果本研究で製作した高精度のディジタル複製である「ふれるレプリカ」は、博物館展示において好評を博し、来館者に十分楽しんでもらえることが明らかとなった。従来の型どりによる複製品は数十万数百万円と高価であったため、実物と同じようにさわることができなかった。しかし、ディジタル複製であれば数万円で製作できるため、さわることができる。また、非接触計測であるため、これまでシリコン等で型どりできなかった文化財をも複製することが可能である。これらの特徴を備えた複製品は学芸員に長く望まれていたものである。さらに、博物館展示だけではなく、学校教育や障がい者教育、文化財研究においても求められている事が分かり、文化財調査のディジタル化に伴って、将来の普及が見込まれる。一方、実物の文化財そのものではないため、誰に何を伝えるのかを明確にし、形、色、重さ、質感など情報の正確性と製作費や展示における安全性のバランスをとって製作していく事が重要である。これを考慮し、今後も文化財と人とのインターフェイスとして発展させていかなければならない。
胚幹細胞への欠失変異導入法の開発

マウス胚幹(ES)細胞にジーンターゲッティング技術を応用することにより、ある1つの遺伝子を不活化させるだけでなく、複数の遺伝子を含む領域の欠失を引き起こすことも可能になると考えられる。本研究では通常のジーンターゲッチィング法および、cre-loxPシステムを用いて、ジーンターゲッティングの技術を特定の染色体領域の欠失へ応用することを目標としている。通常のジーンターゲッティング法ではすでにいくつかの遺伝子(C3G,PAFR,IL-5R,IL-7Rなど)に関してES細胞でのジーンターゲッティングおよびノックアウトマウス作製に成功しており、各々のノックアクトマウスの解析を進めている。loxPで挟まれた配列をES細胞に取り込ませ、creを一過性に発現させると、その配列が効率よく除かれること、loxPで挟まされた配列をもつトランスジェニックマウスの受精卵にマイクロインジェクションでcreを一過性発現させると、効率よくその配列が除去されることが示された。ES細胞におけるcreの効率的な発現のために、アデノウイルスベクターにcreの発現ユニットを組み込んだものを作製した。loxPで挟まれた領域の欠失が効率的に除去されることが示された。さらにneo遺伝子以外の選択マーカー遺伝子としてbsrが利用できるように系の開発を進めている。
圧縮の疎密による余剰帯域を利用したマルチメディア統合放送方式に関する研究

利用可能放送帯域が一定の場合、映像の特性による圧縮の疎密により隙間が生じ、バッファリングを行っても余剰帯域ができる。この余剰帯域を利用して非ストリーム型データの繰り返し放送またはオンデマンド放送を行う。このとき、映像データのなかに、非ストリーム型データをどのように出力するか、帯域中にどう割り付けるかなどを研究する。目標として、マルチメディア放送アルゴリズムの確立、モデル放送システム構築を通じて、アルゴリズム検証と小規模な応用例を構築して、実務的な面から効果を確認する。このような観点から研究を進めた。まず、各種映像について、最大帯域幅と平均帯域幅を計測し、余剰帯域がどのように発生するかを観察した。余剰帯域をバッファリングすることによる遅延と帯域平均化の関係を調べ、その特性を見出した。次に、余剰帯域の利用法としてカルーセル型データ放送を想定したとき、最適な放送スケジューリングが、帯域がフラットな場合と余剰帯域利用の場合と異なるかどうかを調べた。その結果、バッファリングを行い余剰帯域の発生がいびつになる場合は最適スケジューリング法を変える必要があることが判明した。また、帯域を圧縮してサーバから回線に出力するとき、どの程度に圧縮されるか、余剰帯域幅が不明である問題があった。この解決法として映像送信タイミング時に1計測単位だけ遅らせることで余剰帯域を計測する方法と、過去の必要帯域の変動から次のタイミングの必要帯域幅を予測する方法の両面から検討を行ない、前者は一方向の映像中継のような場合は、1計測単位の遅延は大きな問題ではないと判断できた後者の帯域予測方式は研究の結果、帯域変動が激しい場合は予測困難であるとの結果となったが、会議のように変動が少ない場合には、比較的精度が良く、実用に適すると判断できた。応用例として、マルチメデイア記録の改ざんを例に取り上げ、適用の方式の検討を行った。TVの情報端末機器化が進むと、視聴者にとって、一律の画像・音声のみだけでなく、なるべく個々のニーズに沿うような情報選択ができることが望ましい。特に、TVを視聴していて注釈的なデジタルデータ情報が随時選択して表示することが考えられる。複数のメディアの情報を同時に出力するとしても、別々の帯域を割り当てずに、効率的に帯域を利用する。その手法として、映像・音声は、帯域圧縮・リアルタイム性を損なわない程度のバッファリングを行ってストリーム型放送を行う。利用可能放送帯域を一定と仮定すると、映像の特性による圧縮の疎密により隙間が生じ、バッファリングを行っても余剰帯域ができる。この余剰帯域を利用して非ストリーム型データの繰り返しオンデマンド放送を行う。このとき、ストリーム型と非ストリーム型のデータをどのように関連づけるか、非ストリーム型データをどのように出力するか、非ストリーム型データの帯域をどう割り付けるかなどを研究する。このような観点から研究を開始した。平成15年度は、11月になるまで科研費の交付が決定されなかったため、年度当初の計画では、科研費の交付が得られない前提で基本的なアイデアを検証するための初歩的なソフトウェア環境を準備する程度であった。科研費交付決定後も、急な体制準備も困難であったため、今年度作業としては、年度初計画のとおりC#を用いて評価ソフトウェアの整備と、科研費交付による関連ソフト購入などのインフラ整備にとどめた。平成16年度は、具体的に研究評価に利用可能なデータを得て、研究発表の中間報告を行う。映像・音声は、帯域圧縮・リアルタイム性を損なわない程度のバッファリングを行ってストリーム型放送を行う。

このとき、ストリーム型と非ストリーム型のデータをどのように関連づけるか、非ストリーム型データをどのように出力するか、非ストリーム型データの帯域をどう割り付けるかなどを研究する。目標として、マルチメディア放送アルゴリズムの確立、モデル放送システム構築を通じて、アルゴリズム検証と小規模な応用例を構築して、実務的な面から効果を確認する。このような観点から研究を開始した。平成16年度は、動きの激しい映像と穏やかな映像をサンプルとして取り上げ、最大帯域幅と平均帯域幅を計測し、余剰帯域がどのように発生するかを観察した。余剰帯域をバッファリングすることにより、ある程度平均化することが可能であるが、代わりに遅延が必要となる。与えられた帯域の余裕と遅延の関係を調べ、その特性を見出した。次に、余剰帯域の利用法としてカルーセル型データ放送を想定したとき、最適な放送スケジューリングが、帯域がフラットな場合と余剰帯域利用の場合と異なるかどうかを調べた。その結果、バッファリングを行い余剰帯域の発生がいびっになる場合は最適スケジューリング法を変える必要があるとの結論となった。また、リアルタイムで映像の圧縮を行ない、同時に出力を行なうと、余剰帯域の大きさが直ちにわからない。そのため、それまでの過去の余剰帯域発生の状況から、その次の余剰帯域の発生量を予測する手法の検討を行なっている。映像・音声は、帯域圧縮・リアルタイム性を損なわない程度のバッファリングを行ってストリーム型放送を行う。利用可能放送帯域を一定と仮定すると、映像の特性による圧縮の疎密により隙間が生じ、バッファリングを行っても余剰帯域ができる。この余剰帯域を利用して非ストリーム型データの繰り返し放送またはオンデマンド放送を行う。このような観点から研究を進めた。平成17年度は、帯域を圧縮してサーバから回線に出力するとき、どの程度に圧縮されるかそのタイミングではわからない問題があり、余剰帯域幅が不明である問題があった。この解決のため、映像送信タイミング時に1計測単位だけ遅らせることで余剰帯域を計測する方法と、過去の必要帯域の変動から次のタイミングの必要帯域幅を予測する方法の両面から検討を行なった。前者は一方向の映像中継のような場合は、1計測単位の遅延は大きな問題ではないと判断できた。後者は双方向の会議のような場合で、遅延に支障がある場合に適用する。
高度技術社会化に伴う労働の変容に関する研究

平成4、5年度に引き続き、情報化に伴い労働が受ける影響の実態についての調査と、その評価法の研究を行い、最終年度として総括を行った。労働変化の実態は、LAN、データベースサーバー、電子メールなどを導入する事により情報化を進めた企業の部門を対象として、タスク内容、タスク形態、時間分布等を調査した。また併せて労働安全衛生の面からの情報機器の使用による影響の主観的評定を質問紙調査により行った。社会心理的、精神的な影響も、身体的な影響も結果からは有意には得られなかった、しかし顕在するまでには至らないが、労働安全衛生の面で看過出来ない影響が窺えることから、疫学的手法を含むより広範な労働安全衛生の観点からの調査研究が必要である。VDT労働などの情報化に伴う作業者負担の質的、量的影響の評定については、脳波波形の変化を通しての認知的な作業負担の度合い評定手法に加えて、測定実施の容易な瞬き行動などの他の行動データに基づいた評価手法を検討した。EC指令90/270/EECに端を発する規制的な労働行政と、それに応じた人間工学の側面を積極的に扱う標準化の動向を調査した。労働の情報化に対応する前向きの施策であるが、それでも猶、異種の認知的作業スタイルを強制されることによる人格変容など精神面での影響の看過、雇用労働者以外の情報機器作業での保護などの問題を抱えている。パーソナルコンピューティング環境の充実,日本語処理技術の進展に伴って生じたパーソナルコンピュータ、日本語ワープロの普及を基盤として生じた新聞記事作成作業という情報生成労働の変化について調査考察を行った。日刊紙の制作工程への記事入力を、従来の手書き原稿からワープロによるテキストファイル入力へと制度的に切り替えを行った二千人以上が関与する事例を対象とした。この結果記事作成者は各自の情報作成手段として手書きからワープロ入力へと全面移行し作業を行うこととなった。記事作成を含む文章作成に関して、アイデア発想ステージと具体的表現のステージの認知的なモデルを設定し手書き或はキーボード入力の表現ステージとアイデアステージとの交互作用を考察した。更に日本語入力技術の現状を調査し、手書き原稿からワープロファイル入力へと移行させる場合の手書きーワープロファイル変換を行う専任日本語入力技能集団の可能性を調査検討した。移行後の記事作成者、編集者に対しての質問紙調査より、記事作成者は作業方式の移行を受容していること、或はそれだけの職務拡大の容量を持っていたことが示された。更に作成した記事の文体変化については作成者自身と査読者の間に評価の相違が見られた。VDT作業環境におけるストレス研究については、マルチメディア化に伴う立体視表示の視覚機能へ与える影響を検討する実験研究が行われ、人間の立体視機構と視覚への負担の関係が調査された。今後質問紙調査による主観データからの所見を補強するため、実際に作成された記事文体が移行前後で変化しているかを文章解析的な調査を記事データベースに対して実施する予定である。前年度に引き続き情報化に伴い労働が受ける影響とその評価法について調査、検討を行った。文章作成のワープロ化を取り上げ、それに伴う執筆者の心理、生理的影響の調査を行い、情報化の作成文章品質へ及ぼす影響、社内対人行動様式の変化、特に認知的な立場からアイデア創案とその表出過程に未成熟な日本語入力技術が及ぼす効果を前年度に引き続き検討した。指摘した影響が執筆活動の結果である記事の文体に及ぼす効果を記事データベース中の記事文章に対して文章解析による定量的比較を行うことにより実証的に検討した。原稿手書きの時代の記事文章とワープロ化以降のそれとの間には字句解析レベルの文章比較では有意な差は見られなかった。作業者の適応性、柔軟性が影響を吸収したと思われる。VDT労働などの情報化に伴う作業者負担の質的、量的影響の評定は主観的手法、客観的手法とも未だ有効、定量的な指標を見出していない。認知的作業時の作業者覚醒状態の指標を瞬き行動などの作業者行動から検出、推定できる手法を検討した。またFM-thetaの称される脳波波形の変化を通して作業者の認知的な作業負担の度合いを評定する手法を検討し、実用上の不便はあるが、作業者の脳波分析によりメンタルな作業負担の評価を行う可能性が示された。

労働の情報化に対応する前向きの施策であるが、それでも猶、異種の認知的作業スタイルを強制されることによる人格変容など精神面での影響の看過、雇用労働者以外の情報機器作業での保護などの問題を抱えている。
誤嚥を防ぐポジショニングと食事ケアの技術伝承

1年目はベッド上、車イスのポジショニングスキル評価表作成、視聴覚教材をホームページで公開した。技術伝承は、摂食・嚥下障害看護認定看護師所属の12施設で実施した。研修参加は150名、調査協力は67名(回収率44.7%)であった。ポジショニング研修経験は初回が76%、摂食嚥下障害患者への食事介助ができる者は5%であった。ベッド上ポジショニングは「できる」者は研修前52.2%、研修直後90.6%、2週間後56.2%、3か月後50.5%であり、伝承に併せて定着化が課題であった。最終的な技術伝承は看護師650名、24都道府県に拡がった。今後POTTプロジェクトとして伝承を継続する。本研究の目的は、誤嚥予防のためのポジショニング及び食事ケア技術を看護・介護職等に広く伝承し、看護ケアの質的向上により要介護高齢者の誤嚥予防や経口摂取維持・回復に寄与することである。技術伝承プログラムは、平成26年度までに構築したポジショニング教育スキームから、POTTプログラムについて研修会を実施し看護師への効果及び患者への影響評価をしていく。今年度は、以下の研究実績がある。1)POTTプログラムについて文献や臨床知により再構築した。ベッド上及びシーティングのスキルチェック表と評価基準を決めた。看護師による患者介入は、スキルチェックで「できる」レベルに達しているものとした。2)伝承技術を可視化するため、ホームページを開設した(http://pott-program.jp/)内容は摂食嚥下に関る専門職への情報提供と共に、調査票のWeb回答、研究協力者のグループウエアを作成し研究参加協力者への技術伝承の効率化を図った。3)プログラム1(調査1)「ポジショニング及び食事ケアの現状」の調査を摂食嚥下障害看護認定看護師を対象に実施した。調査期間は、平成27年11月平成27年12月で無記名自記式質問紙とした。結果は、摂食嚥下障害患者の増加する中で、ポジショニングや食事介助技術や教育の遅れが顕著にみられ、誤嚥予防を含むポジショニングと食事ケア技術ニーズが必要であることが示唆された。調査時にプログラム2研究協力の有無を合わせて問うたところ、協力は北海道から九州まで20施設から承諾があった。調査2・3・4について学内研究倫理審査委員会へ申請し、承認を得た。4)学会発表等;日本摂食嚥下リハビリテーション学会において、研究協力者と共に本研究関連結果をポスターで6題発表した。第35回日本看護科学学会でのポスター発表、交流集会を企画実施した。食事時の姿勢調整や誤嚥予防としてのポジショニングの重要性、そのためのPOTTプログラムの有効性が臨床に理解されてきた。そのため研究協力施設の依頼が円滑に進んだ。本研究の目的は、誤嚥予防のためのポジショニング及び食事ケア技術を看護・介護職等に広く伝承し看護技術の向上を図ることである。1)研究協力者へのPOTTプログラム技術伝承研のための合同研修会開催と研究協力依頼;4月に実施した。専門技術を有する講師を招聘し、ベッド上ポジショニング、シーティング、食事介助スキルの統一を図った。また各技術の動画を作成し配布した。2)POTTプログラム研修と調査;摂食・嚥下障害看護認定看護師が所属する全国11の協力施設での研修会開催と調査を実施した(一部施設は技術伝承継続中)。研修会は基礎から体験的に少人数で実施し、参加者からスタッフへと伝承する体制とし、教育方法も入れた。研修会の進行は統一し、同内容で実施した。演習サポーターは、近隣の認定看護師へ依頼した。=POTT(ぽっと)とは、「ポジショニングで食べる喜びを伝える」の愛称として臨床現場で通常使用できる工夫を試みた。4月熊本地震が発生し、同地域の研修延期を決めたが、参加予定施設から「こんな時だからこそ、いいケアをしたい」と継続の依頼があり、5月に実施した。他地域は長崎県、山口県、徳島県、大分県、島根県、和歌山県等をフィールドとした。3)調査表;看護師用、患者用4種を作成し研修会前後(3ヵ月後迄)に対象者が記入している。4)ホームページの充実;公開内容を拡大し、ポジショニングの意義や研修会の実施状況を定期的に更新した。研修会後は、研究協力者の認定看護師が報告書を作成し、新着情報として公開した。グループウエアでの情報共有、ポジショニングスキチェック(ベッド上、車椅子)を公開した。5)進行状況評価;影響評価まで34ヶ月必要であり、評価及び研修会は継続中である。関連研究について論文発表した。当初の研究協力施設の状況変化があった。熊本地震被災病院(1施設実施、1施設被災状況厳しく辞退)、協力者である認定看護師の妊娠や体調不良、施設での倫理審査の複雑さにより看護部からの辞退により、今年度の実施は11施設となった。以上の理由により支出減があった。【目的】本研究は、誤嚥予防のためのポジショニング及び食事ケア技術を伝承し、誤嚥予防や経口摂取の維持回復に寄与することである。