hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
翼状片の成因に関する研究ー低線量紫外線の角膜上皮細胞,翼状片由来線維芽細胞におけるサイトカイン産生に及ぼす影響ー

1.前年度樹立した正常結膜上皮細胞,正常結膜線維芽細胞,翼状片由来上皮細胞,翼状片線維芽細胞,結膜上皮細胞株,角膜上皮細胞株各々の培養細胞より抽出したRNAをRT-PCR法で検討した結果,すべての細胞から可溶型,および膜結合型両者のstem cell factor (SCF)のmRNAを検出した.線維芽細胞ではそのほとんどが可溶型のmRNAであった.一方角結膜および翼状片上皮細胞では膜結合型の比率が線維芽細胞に比較して高かった.各々の培養上清および細胞溶解液中のSCF濃度をELISA法にて検討した結果,培養上清中の単位細胞あたりのSCF濃度は線維芽細胞に多かったが,細胞溶解液では上皮系細胞で顕著に認められた.また線維芽細胞培養液にIL1-βを加えることで可溶型SCFの産生が増加した.この結果から,結膜線維芽細胞は主に可溶型SCFを産生し,眼表面炎症疾患等で結膜下組織および涙液中にSCFを拡散し肥満細胞の活性化に関与し,上皮細胞では主に膜結合型SCFを産生することで、上皮内肥満細胞遊走に関与していると推測された.2.培養角結膜上皮細胞株,結膜線維芽細胞に閾値下(細胞死を惹き起こさない程度の)紫外線を照射し,照射24時間後の培養上清中のIL-1β,IL-6,TNF-α,SCF各濃度をELISA法で検討した.IL-1βは紫外線照射により濃度の上昇を見たが,いずれも有意差を認めなかった.今後細胞内サイトカイン量を検討する必要があると考えられる.1.正常結膜上皮細胞,正常結膜線維芽細胞,翼状片由来上皮細胞,翼状片線維芽細胞,加えて,結膜上皮細胞株,角膜上皮細胞株各々の培養系を樹立した.2.結膜上皮株細胞,角膜上皮株細胞に紫外線(UVB)照射し,MTT法で細胞死を起こさない線量を決定した.3.上記細胞に紫外線照射し,照射前,6時間,12時間後,同細胞からmRNAを抽出し,半定量的RT-PCR法で各種サイトカイン(IL-1α,IL-6,TNF-α,SOD,VEGF,SCF,bFGF)の発現を検討した.その結果,明らかなmRNAの増加が認められたのは,IL-1αのみであった.今後培養上清よりタンパクレベルでの発現を検討する予定である.4.上記検討で,正常結膜上皮,角膜上皮細胞株,結膜上皮細胞株各々から,SCFのmRNAを検出した.また,これら細胞の培養上清から,ELISA法でSCFタンパクが検出された.従来眼表面上皮細胞でのSCF発現は報告されておらず,この点を学会発表予定である.5.今回の研究に派生し,翼状片の原因と考えられている紫外線被爆の影響として,翼状片組織から抽出したDNAをPCR法を利用してp53遺伝子の検討をしたところ,一部の症例で遺伝子変異が疑われた.今後これを確認する予定である.1.前年度樹立した正常結膜上皮細胞,正常結膜線維芽細胞,翼状片由来上皮細胞,翼状片線維芽細胞,結膜上皮細胞株,角膜上皮細胞株各々の培養細胞より抽出したRNAをRT-PCR法で検討した結果,すべての細胞から可溶型,および膜結合型両者のstem cell factor (SCF)のmRNAを検出した.線維芽細胞ではそのほとんどが可溶型のmRNAであった.一方角結膜および翼状片上皮細胞では膜結合型の比率が線維芽細胞に比較して高かった.各々の培養上清および細胞溶解液中のSCF濃度をELISA法にて検討した結果,培養上清中の単位細胞あたりのSCF濃度は線維芽細胞に多かったが,細胞溶解液では上皮系細胞で顕著に認められた.また線維芽細胞培養液にIL1-βを加えることで可溶型SCFの産生が増加した.この結果から,結膜線維芽細胞は主に可溶型SCFを産生し,眼表面炎症疾患等で結膜下組織および涙液中にSCFを拡散し肥満細胞の活性化に関与し,上皮細胞では主に膜結合型SCFを産生することで、上皮内肥満細胞遊走に関与していると推測された.2.培養角結膜上皮細胞株,結膜線維芽細胞に閾値下(細胞死を惹き起こさない程度の)紫外線を照射し,照射24時間後の培養上清中のIL-1β,IL-6,TNF-α,SCF各濃度をELISA法で検討した.IL-1βは紫外線照射により濃度の上昇を見たが,いずれも有意差を認めなかった.今後細胞内サイトカイン量を検討する必要があると考えられる.
転写因子コアクチベータPGC-1αによる血管内皮遊走・血管新生制御機構

重症下肢虚血は糖尿病患者の10-15%に認められ、下肢切断原因の首位を占める病態であり、有効な治療法の開発が社会的急務である。糖尿病では新たな血管を作り血流回復させるための能力(血管新生能)が損なわれていることがその背景にあるが、その機序は従来不明であった。本研究では、糖尿病により血管内皮細胞における遺伝子発現調節因子PGC-1αの量が持続的に上昇する結果、血管新生促進因子に対する内皮細胞の応答性が低下し、血管新生能の減弱に至ることを解明した。VEGFなど単独の増殖因子を標的とした従来の血管新生誘導療法は、形成血管の機能・形態異常を伴い、臨床的虚血改善効果に乏しい。転写調節分子は「遺伝子発現の協調的制御」を促して有効な血管新生を誘導するポテンシャルを有している。転写因子コアクチベータPGC-1αは骨格筋において一連の増殖因子発現を介し正常な血管を効率的に誘導し、新規創薬標的として期待を集めている。しかしながら、PGC-1αの機能はエネルギー代謝調節を始め異なる細胞間で多岐にわたる。本研究は血管新生のメインプレーヤーである血管内皮細胞の遊走機能制御においてPGC-1αが果たす役割を明らかにし、血管新生の新規治療戦略の開発へと寄与することを目的とする。平成22年度においては、PGC-1αの機能を抑制あるいは促進させた培養内皮細胞モデルの作成を試み、成功した。同モデルを使用して種々の細胞遊走・血管新生アッセイを施行し、血管内皮機能および運動能におけるPGC-1αの役割を検討した。さらに同モデルを用いて、PGC-1αの下流シグナル分子に関する探索を行い、候補となる分子を複数同定した。これら候補分子の個々について、PGC-1αによる内皮運動能制御における意義の検討を行った。本年度の成果を踏まえて、平成23年度にはさらに遺伝子工学的手法を駆使して、トランスジェニック・ノックアウトマウスの開発を行い、血管細胞におけるPGC-1αの役割に関して個体レベルで解析を行う予定であり、同分子を標的とする新規創薬への展開を目指していきたいと考えている。平成23年度においては、血管内皮特異的にPGC-1αを欠損、ないし過剰発現する遺伝子改変モデルマウスの作出を行い、これに成功した。これらのマウスモデルを用いて、大腿動脈ワイヤー傷害モデル、皮膚創傷治癒モデル、下肢虚血血管新生モデルを作成し、血管細胞におけるPGC-1αの役割に関して個体レベルでの解析に着手した。本研究では、PGC-1alphaが代謝疾患と内皮機能障害を結ぶ内皮細胞内のメディエータであると仮説をたて、検討を行った。高血糖により、ヒトおよびマウス血管内皮細胞におけるPGC-1alphaが発現上昇した。糖尿病患者および糖尿病モデルマウスから分離した内皮細胞においても同様にPGC-1alphaの発現上昇が認められた。PGC-1alphaの発現上昇により、内皮細胞の遊走あるいは血管新生は抑制され、その結果、創傷治癒あるいは虚血血管新生が抑制された。一方、糖尿病モデルマウスにおいて創傷治癒あるいは虚血血管新生減弱していたが、内皮PGC-1alphaの欠損によりほぼ非糖尿病マウスと同等にまで回復が認められた。糖尿病におけるPGC-1alphaの発現上昇が、内皮機能障害の主要な機序であると考えられた。本検討により、内皮PGC-1alphaが糖尿病性重症下肢虚血の有用な治療標的となる可能性が示唆された。血管内皮特異的にPGC-1αを欠損、ないし過剰発現する遺伝子改変モデルマウスの作出に成功し、血管細胞におけるPGC-1αの役割に関して個体レベルでの解析に着手できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、上述の内皮特異的PGC-1αをノックアウトマウス、およびトランスジェニックマウスを用いた個体レベルでの解析を継続し、本研究課題の目標である同分子の血管新生における生理的・病態生理的意義の探索について結論を出したいと考えている。
教育行財政におけるニュー・パブリック・マネジメントの理論と実践に関する比較研究

1.海外調査イギリス及びユネスコ本部の調査を実施した。イギリスでは、(1)教育技能省での民営化・PFIに関するインタビューを実施した。(2)ロンドン大学教育研究院長ウィティ教授からは地方教育当局での民間委託の実態などについてレクチャーを受けた。それにもとづき(3)イズリントン、ニューハム、エセックスの各当局を訪問調査した。(4)英国教育社会学会で情報収集を行った。(5)ユネスコ本部ではWTOの教育サービスの自由化問題についての情報を収集した。海外調査によりイギリスにおける学校改善事業における公私協働(Public Private Partnership)事業の実態が解明された。2.国内調査(1)公設民営大学の実態調査と公立学校管理との比較をおこなった。(2)文教施設の建設管理におけるPFI方式の実態を明らかにした。(3)民間人校長、学校評価事業、地方行政組織におけるOJTなどの実態調査をおこなった。(4)国内の民間企業(東北リコーなど)を訪問し、人事管理や品質管理について、またSERCO取締役から教育を含む公共サービスへの参入についてレクチャーを受けた。3.研究成果の公表(1)学会発表:以上の成果は、日本比較教育学会の課題研究、日本教育行政学会での共同研究発表、日本教育制度学会、日本経営学会、東北教育学会における個人発表によって公表された。(2)成果報告書の作成:調査結果や収集資料をもとに成果報告書を作成した。1.ニュー・パブリック・マネジメント(以下NPM)に関する文献・資料の収集の実績NPMの理論、手法、実践に関する内外の文献を収集し、教育・医療・福祉等の公共政策における新公共管理の動向を把握した。2.学会・研究会での実績(1)研究分担者・協力者の全体会の開催:7月の会合でNPM理論の概要を学習し、実態調査の候補地を検討した。広島県の「民間人校長」の訪問調査の実施を決定。12月の会合で公設民営方式による東北芸術工科大学の設置過程について関係者を招いて学習。(2)月例研究会の開催:毎月定期的に研究協力者による研究会を開催し、訪問調査の報告、理論研究など研究情報の交流・共有化を図った。(3)学会報告:6月の日本比較教育学会で代表者が、「イギリスの新しい公立(営)学校」の管理運営について課題研究で発表した。3.主な訪問調査およびインタヴュー(1)国内調査:(1)広島県で民間人校長について県教委・地教委・学校を訪問してインタヴューを実施、(2)福島県庁、三重県庁を訪問し、NPMについてインタヴューを実施、(3)公設民営に関係する地方大学の調査とインタヴューの実施(静岡文化芸術大学、高知工科大学、関東学園大学、長岡造形大学、東北公益大学など)、(4)PFI事業について東京都庁、調布市を訪問しインタビューを実施。(2)国外調査:イギリスにおけるNPMの事態調査。教育技能省、地方教育当局、民間教育産業、学校を訪問し、PFI、民間委託、官民協働事業などについてインタヴューを実施。ロンドン大学で海外共同研究者から情報提供と研究指導を受ける。4.その他の活動(1)国立教育政策研究所、京都大学、名古屋大学等を訪問し、関連資料や情報収集を実施。(2)都道府県庁の関連部局へNPMに関するアンケート調査の実施。1.海外調査(1)アメリカ合衆国調査:カリフォルニア州のサンフランシスコとロサンゼルスのチャータースクールと教育委員会を訪問した。特に教育コンサルタント会社のエディソンカンパニーの経営するチャータースクールは、企業原則を取り入れており、教員人事・評価、生徒へのPCの貸与など特徴のある実践が明確になった。(2)イギリス・EU調査:ベルギーのブラッセルEU本部で加盟各国の教育政策についてインタヴューをおこなった。イギリスでは、民間教育産業であるNord Anglia Education Plc.公教育事業のアウトソーシング事業について説明を受けた。またSerco QAAでは、同社に業務委託されたEducation Bradford社を訪問調査し、LEAの改善策を聞いた。ブリストルLEAでは、校舎改築に係るPFI事業の説明を受けた。ノッティンガムの「学校指導者研修カレッジ」(NCSL)で校長研修プログラムの説明を受けた。

全体として教育改善における「公私の協働」(Public Private Partnership)事業の実態の一部が解明された。(3)フランス調査:教育改革におけるアソシアションの役割について調査した。2.国内調査(1)公設民営大学の運営について公立学校との比較をおこなった。(2)文教施設の建設管理におけるPFI方式の実態を明らかにした。(3)民間人校長、学校評価事業、地方行政組織におけるOJTなどの実態調査をおこなった。3.研究成果の公表(1)学会発表:以上の成果は、日本教育制度学会の課題別セッション、日本教育行政学会、東北教育学会において個人あるいは共同発表にて公表された。(2)中間報告書の作成:調査結果や収集資料をもとに中間報告書を作成した。本年度の主な研究実績は、以下の通りである。1.海外調査イギリス・ユネスコ調査を実施した。イギリスでは、(1)教育技能省での民営化・PFIに関するインタビューを実施した。(2)ロンドン大学教育研究院長ウィティ教授から地方教育当局での民間委託の実態などについてレクチャーを受けた。(3)イズリントン、ニューハム、エセックスの各当局を訪問調査した。(4)英国教育社会学会で情報収集を行った。ユネスコではWTOの教育サービスの自由化問題についての情報を収集した。海外調査によりイギリスにおける学校改善事業における公私協働(Public Private Partnership)の実態が解明された。2.国内調査昨年に引き続き、(1)公設民営大学の実態調査と公立学校管理との比較をおこなった。(4)国内の民間企業(東北リコーなど)を訪問し、人事管理や品質管理について、また,SERCO取締役から教育を含む公共サービスへの参入についてレクチャーを受けた。3.研究成果の公表(1)学会発表:以上の成果は、日本比較教育学会の課題研究、日本教育行政学会での共同研究発表、日本教育制度学会、日本経営学会、東北教育学会における個人発表によって公表された。(2)成果報告書の作成:調査結果や収集資料をもとに成果報告書を作成した。
ネットワークによる薬毒物検査法のテータベース化に関する研究

毒劇薬物による中毒事故に迅速に対応することを目的とし、1)中毒および分析に関する情報の収集と提供、2)分析法に関する情報の提供、3)分析依頼システムを構築した。1)については、中毒メーリングリスト(ml-poison)と分析メーリングリスト(ml-anal)を用いて情報を収集し、それらの情報を整理して、中毒情報ネットワークのWeb(http://maple-www2.med.hiroshima-u.ac.jp)に掲載している。2)については下記の分析法を同じWebに保存するとともに、インターネットに接続できていない施設にはCD-ROMとして配布した。1.薬毒物簡易検査法:中毒発生頻度の高い10化合物を選択し、中毒が発生した際に迅速に検査できる方法をテキスト形式とした。2.国際的に評価された分析法のデータベース:Medlineに収録されている分析に関する論文を詳細に調査し、約700の分析法を選択した。化合物名、試料名、分析法で検索し、内容は化合物名、試料名、分析法のほか、抽出法、分析条件、誘導化処理、生体試料中の濃度、検出下限および出典についてデータベース化した。3.推奨分析法:2.のデータベースから、特に優れた中毒発生頻度の高い推奨分析法を日本語に変換し、テキスト形式とした。4.研究分担者が法医鑑定に用いている分析法:研究分担者が日常鑑定に用いている詳細な分析方法をテキスト形式とした。3)については、自施設で分析が困難な場合には、ml-poisonで分析の依頼を受け、分析専門家が対応するシステムを作った。インターネットと宅配便の普及により、日本を一つの施設とみなした日本中毒分析センター構想である。迅速な分析により、犯罪捜査の早期解決や死因の早期究明、急性中毒時の適切な治療の決定等、多大なる貢献が期待される。現在までの進捗状況1.試料抽出法(前処理法)と確認試験をまとめた分析法をデータベースとして充実させることを再確認した。2.分析法データベースをオンライン入力によって作成するために、データベースの基本骨格を構築した。とくに苦労したところは、レコードのアイデンティティの設定方法であり、22項目とした。3.各研究分担者は、30化合物を担当し、最も推奨しうる方法として代表的な主要分析法を各々5つ選別する。分析方法を文献から収集し、データベース収録に適するか否かについて評価をくり返した。4.各研究分担者から700余の文献を候補として、直接、各自の端末機からWeb上のデータベースフォーマットにリストアップした。5.実際にオンラインによるリストアップの際に、データベースのフォーマットの項目の修正をくり返した。6.各研究分担者からリストアップされた論文のフルペーパーを広島大学の図書館を通して請求し、各研究分担者に郵送した。7.各分担者は、フルペーパーを詳細に検討し、データベースに収録する文献を最終的に選択し、データベース項目に従ってデータを入力中である。作業中に和歌山市における毒物をカレーに混入する事件が発生し、予定した化合物以外に青酸、ヒ素、アジ化ナトリウムなとの分析法が加わった。そこで、青酸・砒素については、1.予試験としての分類を増やし、既存のデータベースとは別フォーマットとする。2.既存のデータベースの項目として追加する。の両面から検討したが、既存のデータベースの枠組みは変えずに、青酸は有機溶剤・有毒ガス分析法のなかで、砒素は農薬分析法のなかで扱うこととなった。代表的な予試験について別フォーマットでまとめることについては、次年度以降の検討課題に残すこととなった。現在までの進捗状況1.インターネットを利用するオンライン分析法データベースを試行し、入出力項目、検索項目、分析技術との整合性などに関して具体的に検討し、公開に向けての改良を行った。特に同一レコードの複数検索について検討を繰り返した。

2.700余の分析法データにキーワードを付し、操作法と分析条件を箇条書きとする作業を行った。各分担者ができるだけ統一できる記載方法を検討した。3.データ内容を検討し、最新の分析技術に法医学的試料の適用(生体試料から薬毒物の精製がそのまま適用できるかなど)の可能性を考慮して、トレース実験で確認する計画であったが、実験できなかった。4.収録した分析法のうち、推奨する分析法を選定することを試みた。5.インターネットのホームページ(http://maple-www2.med.hiroshima-u.ac.jp:8080/)に分析法データベースを搭載した。オンライン公開用ソフトとしてファイルメーカーProを使用したが、検索と表示の整合性が必ずしも一致せず、改良を試みた。公開用ソフトの検討段階であり、4Dソフトによる検討を始めた。6.各分担者からインターネットを通して分析法を随時、更新した。その際、記入項目が作動しないなどのトラブルが生じ、解決策を検討中である。7.オンラインデータベースシステムを利用者様と管理者用に分けて、各分担者が保守、管理できる体制を試みた。毒劇薬物による中毒事故に迅速に対応することを目的とし、1)中毒および分析に関する情報の収集と提供、2)分析法に関する情報の提供、3)分析依頼システムを構築した。1)については、中毒メーリングリスト(ml-poison)と分析メーリングリスト(ml-anal)を用いて情報を収集し、それらの情報を整理して、中毒情報ネットワークのWeb(http://maple-www2.med.hiroshima-u.ac.jp)に掲載している。2)については下記の分析法を同じWebに保存するとともに、インターネットに接続できていない施設にはCD-ROMとして配布した。1.薬毒物簡易検査法:中毒発生頻度の高い10化合物を選択し、中毒が発生した際に迅速に検査できる方法をテキスト形式とした。2.国際的に評価された分析法のデータベース:Medlineに収録されている分析に関する論文を詳細に調査し、約700の分析法を選択した。化合物名、試料名、分析法で検索し、内容は化合物名、試料名、分析法のほか、抽出法、分析条件、誘導化処理、生体試料中の濃度、検出下限および出典についてデータベース化した。3.推奨分析法:2.のデータベースから、特に優れた中毒発生頻度の高い推奨分析法を日本語に変換し、テキスト形式とした。4.研究分担者が法医鑑定に用いている分析法:研究分担者が日常鑑定に用いている詳細な分析方法をテキスト形式とした。3)については、自施設で分析が困難な場合には、ml-poisonで分析の依頼を受け、分析専門家が対応するシステムを作った。インターネットと宅配便の普及により、日本を一つの施設とみなした日本中毒分析センター構想である。迅速な分析により、犯罪捜査の早期解決や死因の早期究明、急性中毒時の適切な治療の決定等、多大なる貢献が期待される。
心臓型アデニル酸シクラーゼを治療標的とした新規抗不整脈薬の開発

抗ウイルス薬であるビダラビンの水溶性を高めた誘導体であるV2Eの抗不整脈作用を検討した。まず、心房細動に対するV2Eの効果を検討するため、当研究室で開発した心房細動モデルマウスにて検討した。野生型のマウスに頚静脈カテーテルを設置した後、高用量のノルエピネフリンを腹腔内投与し、経食道バーストペーシングにて心房細動を誘発した。心房細動誘発後1分にて、頚静脈カテーテルよりV2Eを投与し、心房細動持続時間を検討した。なお、コントロールとして生理食塩水を投与した。その結果、V2E (5 mg/kgおよび10 mg/kg)はコントロールに比較して有意に心房細動持続時間を短縮した。このことから、V2Eは心房細動に対して除細動効果を有することが明らかとなった。次に心室性不整脈に対するV2Eの効果を検討した。カルセクエストリン遺伝子欠損マウスに対して高用量のノルエピネフリンを投与することにより心室性不整脈を誘発することができることが知られている。そこで、カルセクエストリン遺伝子欠損マウスの尾静脈よりV2Eを投与し、その20分後に高用量のノルエピネフリンにて誘発した心室性不整脈の数を検討した。その結果、V2E (10 mg/kg)はコントロールに比較して有意に心室性不整脈の発生を抑制した。このことから、V2Eの予防的投与は心室性不整脈抑制効果を有することが明らかとなった。最後にV2Eの心機能への影響を評価する前に、ビダラビンの心機能への影響を評価した。その結果、ビダラビンは頚静脈より投与後30秒にて投与前に比較して有意に心拍数を低下させることが明らかとなった。以上のことから、V2Eは心房細動および心室性不整脈抑制作用を示すことが明らかとなったが、ビダラビンが心拍数抑制効果を認めたことから、V2Eにおいても心機能抑制効果を有する可能性が憂慮された。当該年度に水溶性ビダラビン誘導体であるV2Eの心房細動および心室性不整脈抑制効果を動物モデルにて明らかにすることができたことから、実験の進捗状況としてはおおむね順調であるものと判断する。しかしながら、当初安全性が高いと考えられていたビダラビンを経静脈投与することにより、心拍数抑制効果を示すことが明らかとなってしまったことから、V2Eにおいても安全性が懸念された。そのため、V2Eの心機能への影響に関する検討がやや遅れており、次年度に行う予定としている。初年度に水溶性ビダラビン誘導体であるV2Eの抗不整脈効果を動物モデルにて明らかとしたことから、次年度以降においてはその抗不整脈効果のメカニズムを明らかとする(細胞内カルシウム動態への影響および抗酸化作用)。また、初年度にV2Eの心機能抑制効果が懸念されたことから、ビダラビンの代謝産物を用いて抗不整脈効果をスクリーニングし、より安全性の高い高不整脈薬の開発を検討していく予定である。なお、ビダラビン代謝産物の抗不整脈効果の検討は、初年度のV2Eにおける抗不整脈効果の検討と同様に、心房細動および心室性不整脈モデルマウスにて行う。

当該年度に水溶性ビダラビン誘導体であるV2Eの心房細動および心室性不整脈抑制効果を動物モデルにて明らかにすることができたことから、実験の進捗状況としてはおおむね順調であるものと判断する。しかしながら、当初安全性が高いと考えられていたビダラビンを経静脈投与することにより、心拍数抑制効果を示すことが明らかとなってしまったことから、V2Eにおいても安全性が懸念された。そのため、V2Eの心機能への影響に関する検討がやや遅れており、次年度に行う予定としている。初年度に水溶性ビダラビン誘導体であるV2Eの抗不整脈効果を動物モデルにて明らかとしたことから、次年度以降においてはその抗不整脈効果のメカニズムを明らかとする(細胞内カルシウム動態への影響および抗酸化作用)。また、初年度にV2Eの心機能抑制効果が懸念されたことから、ビダラビンの代謝産物を用いて抗不整脈効果をスクリーニングし、より安全性の高い高不整脈薬の開発を検討していく予定である。なお、ビダラビン代謝産物の抗不整脈効果の検討は、初年度のV2Eにおける抗不整脈効果の検討と同様に、心房細動および心室性不整脈モデルマウスにて行う。初年度においては動物実験に用いる動物数および心房細動の誘発に必要な経食道カテーテルの買い替えが少なく済んだことから、当初予定していた金額の支出よりも少なく抑えることができ、次年度使用額が発生した。次年度は、当初の研究計画に追加してビダラビン代謝産物を用いた動物実験を検討している。当初より予定しているV2Eの抗不整脈作用のメカニズムの検討および動物実験によるビダラビン代謝産物の抗不整脈作用の検討にて、翌年度分請求助成金および次年度使用額を用いる予定である。
日本と中国における株式保有構造と企業団体の企業支配に関する研究

本共同研究の目的は、日本・中国の企業集団の国際比較を試みる点にあった。主要な課題は、(1)1990年代以降の中国の企業集団の進化過程、(2)近年の中国企業集団の形態的な特徴、(3)その経済的機能(内部資本市場の役割・その他)を解明する点にあり、この課題を、日本の高度成長期以来の企業グループの進化・その経済的機能との比較を通じて、また株式所有構造の決定とその機能に焦点を当てながら追求した。具体的には、1)グループ形成の論理、複数の部門をグループ組織により統合する組織が法的に一つの法人に統合された事業部制を備える大企業と、市場を通じて必要な資源を調達する独立(スタンドアローン)企業とに対して、どのようなベネフィットとコストを持つかに関してこれまでの研究をサーベイした。また、2)中国側企業のデータの整備を進め、上海、深川両市場に上場される中国大企業の株式保有主体別分布に関する1990年以降の時系列データを構築した。3)その上で、非金融事業法人を対象に、1999年から2005年の分析期間について、当該企業の最大の株主が、他の事業法人である場合をグループ企業、そうでない場合(最大の株主が政府)である場合を独立企業として、両社の企業パフォーマンス(ROA,ROE)に有意な差があるかを、多変量解析によって分析した。研究成果としては、中国語の論文「企業集団への帰属の経済効果:日中比較研究」中国産業研究(China Industrial Economy)を公刊した。また、上記の内容に加えて、企業集団の株式保有と政府の株式保有の期間を比較し、企業集団のほうが長期保有の傾向が強いこと、などを解明した英語論文を作成した。同論文は、中国国内で報告され、その後英文誌に投稿予定である。主要な課題は、(1)1990年代以降の中国の企業集団の進化過程、(2)近年の中国企業集団の形態的な特徴、(3)その経済的機能(内部資本市場の役割、その他)を解明する点にあり、この課題を、日本の高度成長期以来の企業グループの進化・その経済的機能との比較を通じて、また株式所有構造の決定とその機能に焦点を当てながら追求する。2007年度には、この課題追求のため以下の作業を進めた。●急速に進展する中国企業システム改革に関する実証研究のサーベイを試みた。中国国内の研究者、中国専門家のみでなく、Franklin Allen, Randolf Morckらの近年の業績をサーベイした。また、国内で開催されるWork shopに参加し、理論・実証面での交流を図った。●改革開放政策以来の中国企業集団の歴史的進化過程を確認した。Wang氏がこれまで試みてきた中国文の実証研究の英訳を合わせて試み、認識の共有化を図った。●日・中比較のケーススタディのための対象確定作業を進めた。本の横断的な企業集団(社長会)と、垂直的な企業系列をベンチマークとして、それに対応する中国の企業集団の対象を確定することが目的である。●中国企業集団の階層的所有構造を分析する枠組みを設定する。Cash Flow RightsとControl Rightsの乖離が、近年の分析の焦点となっているので、中国企業に関しては、この変数の候補と、作成方法を検討した。また、日本に関してもこの乖離は従来問題とされていないため、新たなデータ構築方法を検討した。
プロープ顕微鏡と時空間分解蛍光測定の融合:水/高分子固体界面のダイナミクス計測

本研究では、走査プローブ顕微鏡技術とパルスレーザー計測技術を融合することで、水と接触した高分子界面のダイナミクスを高い時空間分解能で明らかにすることを目標としてきた。本年度は、中性子反射率(NR)測定および走査フォース顕微鏡測定を用いて、種々の貧溶媒と接したポリメタクリル酸メチル(PMMA)界面の構造と力学物性を深さの関数として明らかにした。NR測定に基づき種々の貧溶媒との界面におけるPMMAの構造を評価することに成功した。液体と接触することで高分子固体の表面(界面)がどの程度の厚みで膨潤し、また、高分子の密度変化がどのような関数で表現できるかを明らかにした。液中フォースカーブ測定に基づき、種々の貧溶媒と接触したPMMA界面の弾性率を評価することに成功した。その結果、弾性率は膜の膨潤状態に依存することが明らかとなった。液体分子によって可塑化した界面の厚みはNR測定の結果とよく対応していた。エステル交換反応をもちいて蛍光色素でラベルしたPMMAを合成した。パルスレーザーとストリークカメラを用いた時間・空間分解蛍光測定システムを構築し、表面にのみ蛍光プローブ層を導入した試料を用いた水中蛍光寿命測定について検討した。その結果、貧溶媒と接触したPMMA界面では、空気界面と比較して、比較的小さなスケールの分子運動も速くなることが明らかとなった。近年、様々な実験手法により高分子表面でのガラス転移やダイナミクスが明らかになりつつある。しかしながら、異種相と接した高分子界面の構造・物性に関してはその評価方法が確立されていない。本研究ではハードコンタクトレンズを始めとして種々の水和環境下で使用されるポリメタクリル酸メチル(PMMA)に着目し、表面及び水界面における構造・物性について検討した。界面構造の評価は、中性子反射率(NR)測定に基づき行った。試料として重水素化ポリメタクリル酸メチル(dPMMA)を用い、合成石英基板上に製膜した。表面及び水界面におけるPMMAの分子鎖熱運動性は水平力顕微鏡(LFM)を用いて評価した。バルクの分子運動特性は動的粘弾性測定に基づき評価した。実験で得られた反射率曲線はモデル散乱長密度(b/V)分布を仮定した計算値と良く一致したことから、計算に用いたモデルは試料の組成分布をよく反映しているといえる。このモデルにおいて、PMMAと水の界面は空気との界面と比較してブロードであり、また、水界面近傍には膨潤層が存在していた。PMMA表面において、セグメント運動に起因したαa過程及び側鎖の運動に関係したβ過程の緩和温度はそれぞれ360K及び290Kであり、バルク値(408K及び337K)と比較して低下していた。この結果は、表面ではバルクと比較して、分子鎖熱運動性が活性化していることを示している。また、水界面では表面αa及びβ緩和温度の間の温度に緩和過程が観測された。以上の結果より、水界面において観測された緩和過程は、収着水分子によって可塑化されたPMMAのセグメント運動に起因すると結論した。
キトサンおよび合成ペプチドを用いた表皮細胞組込み型創傷被覆材の開発

南年度の予備実験において以下の結果が得られた。(1)現在確認されているラミニン分子上の種々の細胞接着活性ペプチドの中で、ヒト培養表皮細胞に対して最も接着活性を有するペプチド(AG-73ペプチド)を同定した。(2)ヒト正常表皮およびヒト培養表皮細胞においてAG-73ペプチドのリガンドであるシンデカンの発現を免疫組織学的に確認した。(3)海産甲殻類から抽出される高分子であるキチン・キトサンをベースとした膜にAG-73ペプチドを共有結合させることにより、ヒト培養表皮細胞を接着させた表皮細胞組込み型創傷被覆材を作製した。(4)キトサンのクロロアセチル化の程度、播種する細胞数、接着に要する時問等について様々な条件で検討し、単離した状態の表皮細胞を最も効率良く被覆材に組込む条件を決定した。これらの結果をもとに表皮細胞組込み型創傷被覆材を用いた実験動物への単離培養表皮細胞の移植を試みた。ヌードマウスの側腹部に皮膚欠損創を作成し,表皮細胞組込み型創傷被覆材を移植して経時的に移植部の組織を観察した。移植後3日目では移植表皮細胞はいくつかのコロニーや数層に重なる細胞のシートを形成しており、移植後7日目にはその大きさや重層化の程度が増していた。これらの細胞が移植された表皮細胞であるか否かについて種特異的なマーカー(ヒトサイトケラチン特異抗体など)を活用して確認した。また、表皮細胞に対するマーカーや電子顕微鏡法を用いて移植された表皮細胞の分化度や基底膜の形成状態などにっいても評価した。今回の実験では、単離した状態の表皮細胞であっても今回開発した細胞接着活性を有する被覆材を用いることにより、移植床での重層化を含む表皮様構造の形成が可能であることを証明した。これは培養表皮移植における新しい視点からのアプローチとして将来の臨床応用が期待された。1.培養表皮細胞と合成ペプチドとの接着活性の評価基底膜は表皮細胞の生理的条件での基質であることが知られている。そこで、先ず基底膜の主要成分のラミニンに焦点を絞り、ラミニン由来の種々の細胞接着活性ペプチドと表皮細胞との接着性について、in vitroの細胞接着アッセイ系で検討した。ラミニン分子上にはすでに,30種類以上の細胞接着活性ペプチド配列が報告されている(Makinoら1999)ので、その報告にもとづき、種々のペプチド(AG-73,IKVAV,RGD,YIGSRなど)を合成し、プラスチックディッシュ上に固層としたのち培養ヒト表皮細胞を播種し、両者間の接着性を評価した。これらの実験に際しては、細胞培養に通常用いられる牛胎児血清中のフィブロネクチンなど既知の細胞接着因子の関与を除外するため、無血清の条件とした。同アッセイ系においてAG-73ペプチドが培養表皮細胞に対して最も高い接着性を示すことを確認した。また、ヒト正常表皮、ヒト培養表皮細胞においてAG-73ペプチドのリガンドであるシンデカンの発現を免疫組織学的に確認した。2.被覆材の作成被覆材のベースにはキチン・キトサンを用いた。キチン・キトサンは、1)キチン単独の膜として、創傷被覆材としての臨床実績があり、2)ペプチド等を化学的に結合させる方法が確立しており、3)膜状、繊維状等種々の形状が容易に形成可能という利点を持っている。さらに海産甲殻類から抽出される高分子であるので材料による感染の危険性は無視できうると考えられた。キチン・キトサンはクロロアセチル化し、上述のアッセイで強い接着を示したAG-73ペプチドと共有結合させ、シート状に造型した被覆材とした。これに培養表皮細胞を接着させて表皮細胞組込み型創傷被覆材を作製した。クロロアセチル化の程度、播種する細胞数、接着に要する時間等について様々な条件で検討し、最も効率良く表皮細胞を組み込む条件を決定した。

今回の実験では、単離した状態の表皮細胞であっても今回開発した細胞接着活性を有する被覆材を用いることにより、移植床での重層化を含む表皮様構造の形成が可能であることを証明した。これは培養表皮移植における新しい視点からのアプローチとして将来の臨床応用が期待された。
真菌フェノームプロジェクト第2章 : 標的の決定とインシリコ抗真菌ペプチドの創出

カンジダは、表皮、粘膜、口腔、食道、腸、肛門など人体の様々な部位に常在しており、抗がん剤や免疫抑制剤の投与、エイズの発症など免疫力の低下した患者に対して感染した場合には高い致死率を示し、患者数は現在も増加傾向にある。これらの病原真菌では、複数の因子が病原性に関与すると考えられており、未解明な点が多く残されている。治療の第一選択としては、抗真菌薬が用いられるが、抗真菌薬には4タイプしか存在せず、選択肢の少なさ、副作用、スペクトラムの狭さ、耐性化などに問題があり、新しい抗真菌薬の開発は病原性の解明とともに重要な研究課題である。このような状況の中、主な病原真菌について全ゲノムシークエンスが決定され、これらのゲノム情報を用いた応用研究が注目されている。我々は、Candida glabrataを用いて全遺伝子機能を解析し、病原真菌の普遍性を見いだすことによって(1)広域的な抗真菌薬の研究(2)常在性と病原性の研究(3)医学・工学的利用などの研究を展開するカンジダフェノムプロジェクトを立ち上げた。第1章では、全遺伝子(5,300)に対する遺伝子組換え株構築が、進行中である。第2章では、抗真菌薬の開発を目標に、本特定領域研究の研究課題として研究を進めた。これまで第2章では、まず病原性真菌およびヒトゲノムの情報を用い真菌に高く保存され、人には類似性の低い遺伝子である147の標的候補遺伝子を決定し、それら147遺伝子について、Tetプロモーターを各遺伝子のプロモーター領域に導入した株(tet株)を体系的に構築した。次にこれら構築したtet株を用いて様々な培養実験を行うことにより、各遺伝子抑制による生育抑制効果、その即効性や殺菌性などを定量的に解析した。そしてこれらの結果を基に、30標的候補に絞り感染実験を行った°実験では、各tet株をマウスの尾静脈より接種し、腎臓内における各tet株の定着数を測定した。その結果を踏まえ薬剤の標的候補の順位付けを行い、標的候補をさらに絞り込んだ。選出した標的に対して、これまでのペプチド設計の先導研究の結果を踏まえ、菌体内への取り込み機能の付加、標的特異性の強化を施した抗真菌ペプチドの設計および評価試験を行った。カンジダは、重篤な日和見感染症を起こす真菌であるが、病原性は未解明であり、病原因子が多数との推測がなされている。抗真菌活性物質の多くは人に毒性を有し、抗真菌薬の開発が難しい状況である。そこで我々は病原性の解明と低毒性抗真菌薬開発を目指し、カンジダフェノームプロジェクトを推進している。2004年、Candida albicans(16Mb×異数体、6,400 genes)とC.glabrata(13Mb×1倍体、5,300 genes)の全ゲノム配列が発表された。我々もC. albicansのプロジェクトに参加している(PNAS 2004, Genetics 2005, Genome Bioi. submitted)。今回、主として用いるC. glabrataは、病原真菌の中で遺伝子操作が最も容易であり、網羅的機能解析に最適である。H18年度までに、抗真菌薬の標的候補、187遺伝子(必須遺伝子候補)を選出し、Tetp(テトラサイクリン制御型プロモーター)を導入した株(Tet株)を体系的に作製し、in vitroでの標的評価を行った。本計画では、187遺伝子の中からin vivoにおいて即効・殺菌的作用のある必須遺伝子を決定し、生命情報工学の田村が研究分担者に加わり、in silico手法により、抗真菌ペプチドを創出することを目的とする。ペプチドは薬剤動態の面で、難点があり実際の抗真菌薬として臨床的は効果が得られない可能性もある。そのため、高安定性ペプチドの設計をめざすとともに、抗真菌ペプチドから得られた情報に基づいて非ペプチド抗真菌薬の開発も展開する。現在、3つの合成ペプチドを用いた表面プラズモン解析によって、標的タンパクとの結合活性が確認されている。

これまで第2章では、まず病原性真菌およびヒトゲノムの情報を用い真菌に高く保存され、人には類似性の低い遺伝子である147の標的候補遺伝子を決定し、それら147遺伝子について、Tetプロモーターを各遺伝子のプロモーター領域に導入した株(tet株)を体系的に構築した。次にこれら構築したtet株を用いて様々な培養実験を行うことにより、各遺伝子抑制による生育抑制効果、その即効性や殺菌性などを定量的に解析した。そしてこれらの結果を基に、30標的候補に絞り感染実験を行った°実験では、各tet株をマウスの尾静脈より接種し、腎臓内における各tet株の定着数を測定した。その結果を踏まえ薬剤の標的候補の順位付けを行い、標的候補をさらに絞り込んだ。選出した標的に対して、これまでのペプチド設計の先導研究の結果を踏まえ、菌体内への取り込み機能の付加、標的特異性の強化を施した抗真菌ペプチドの設計および評価試験を行った。
噴霧流状態におけるメタノールの改質と熱・物質移動

次世代のエネルギシステムにおいて,水素を最終燃料とする事によるエネルギ損失の低減,およびCO_2フリー燃焼を実現化する上で,高効率の水素製造技術の確立が必要となる.そこで本研究では,低質な熱エネルギ源からのエクセルギ再生産を実現するために,比較的低温下で反応が生じるメタノール-水蒸気改質反応を,200400°C程度の中低温廃熱をもちいて行うことを目的とし,メタノールの蒸発過程から改質過程までを連続的に行う反応装置を新たに提案する.具体的には,作動流体を水蒸気とする,微噴霧ノズルから発生される数十umのメタノール微少液滴を含む気液二相流を,多段のヒ-タ群を配した流路内に流動させることにより,熱的損失を低減し、低温熱源のみを用いて液相の蒸発及び気相との混合促進を実現する.研究の第一段階として本年度は,加熱壁面に衝突する噴霧液滴の挙動について実験的研究を行った.また,粒子終端速度に達した液滴群の挙動については,流動場と共に数値解析を行いその運動の予測を行った.実験においては,ノズル下流80mmの位置に設置された加熱壁面に衝突する噴霧液滴群の挙動,及び表面性状の影響などを位相法LDA(PDA)により計測し,その特性を明らかにした.また,数値解析からは反応装置のモデル内の流動と液滴挙動が求められ,加熱板回りの流れ場の特性時間と粒子緩和時間との比により液滴群の平板に対する衝突確率が関係づけられることが判った.次世代のエネルギシステムにおいて,水素を最終燃料とする事によるエネルギ損失の低減,およびCO_2フリー燃焼を実現化する上で,高効率の水素製造技術の確立が必要となる.そこで本研究では,低質な熱エネルギ源からのエクセルギ再生産を実現するために,比較的低温下で反応が生じるメタノール-水蒸気改質反応を,200400°C程度の中低温廃熱をもちいて行うことを目的とし,メタノールの蒸発過程から改質過程までを連続的に行う反応装置を新たに提案する.具体的には,作動流体を水蒸気とする,微噴霧ノズルから発生される数十umのメタノール微少液滴を含む気液二相流を,多段のヒ-タ群を配した流路内に流動させることにより,熱的損失を低減し、低温熱源のみを用いて液相の蒸発及び気相との混合促進を実現する.研究の第一段階として本年度は,加熱壁面に衝突する噴霧液滴の挙動について実験的研究を行った.また,粒子終端速度に達した液滴群の挙動については,流動場と共に数値解析を行いその運動の予測を行った.実験においては,ノズル下流80mmの位置に設置された加熱壁面に衝突する噴霧液滴群の挙動,及び表面性状の影響などを位相法LDA(PDA)により計測し,その特性を明らかにした.また,数値解析からは反応装置のモデル内の流動と液滴挙動が求められ,加熱板回りの流れ場の特性時間と粒子緩和時間との比により液滴群の平板に対する衝突確率が関係づけられることが判った.
心的ストレスによる生体防御能の低下:脂質摂取による改善効果とその分子機構の解明

心的ストレスに伴う免疫機能の変調および宿主の感染抵抗力の低下に対する食餌性脂質構成脂肪酸組成の影響について検討した。本研究により、以下の3つの点を明らかにした。(1)心的ストレス(隔絶飼育)によりマウスのリンパ球中のアラキドン酸の割合が低下したが、低下の程度はオリーブ油(主要脂肪酸:モノエン酸)を摂取すると増大し、逆に魚油(主要脂肪酸:n-3系高度不飽和酸)を摂取すると減少した。また、リンパ球の増殖能、サイトカイン産生能およびストレスホルモンに対する感受性が心的ストレスにより変調するが、変調の程度はオリーブ油を摂取すると増大し、逆に魚油を摂取すると軽減した。心的ストレスによる免疫機能の変調が、食餌性脂質構成脂防酸組成により影響を受けることを今回の研究で初めて明らかにした。(2)DHAやEPAを特徴的に含む魚油の過剰摂取は、生体内脂質過酸化を促進させる。また心的ストレスによる生体内脂質過酸化の促進も近年、確認されている。これらの事実から、魚油の摂取と心的ストレスの組合せが生体内脂質過酸化をより促進させ、生体組織に悪影響をおよぼすことが懸念された。しかし予想に反して、この組合せは、心的ストレスを受けずに魚油を摂取した場合と比べて、生体内脂質過酸化の促進を軽減した。この現象は、心的ストレスに対する魚油の有益な影響と関連していることが示唆された。(3)心的ストレスによる宿主の感染抵抗力の低下に対する食用油の改善効果について検討した。心的ストレスは、オリープ油を摂取したマウスの病原真菌Paracoccidioides brasiliensisに対する感染底抗力を、感染初期から中期にかけて低下させた。一方、大豆油を摂取したマウスでは、心的ストレスに伴う感染抵抗力の低下は生じなかった。また、心的ストレスは、オリーブ油摂取マウスで、炎症性サイトカインであるIL-6とP.brasiliensis感染症に対する主要な抗菌因子であるIFN-γの肝臓での産生量を感染初期に低下させた。一方、大豆油摂取マウスでは、心的ストレスにともなう肝臓中のIL-6とIFN-γ産生量の変動は生じなかった。IFN-γ産生が、心的ストレス下での宿主の感染抵抗力に関連していることが示唆された。本年度は、心的ストレスに伴う免疫機能の変調におよぼす食餌性脂質構成脂肪酸組成の影響について検討した。マウスを「4匹/ケージ」の条件下で、オリーブ油、大豆油、もしくは魚油を15%(w/w)含んだ実験食を自由摂取させ3週間飼育した。その後、心的ストレスを与える目的で、マウスを「1匹/ケージ」の条件下(隔絶飼育)で、引き続き実験食を自由摂取させて2週間飼育した。コントロール群は、「4匹/ケージ」の条件下で5週間、実験食を自由摂取させて飼育した。オリーブ油もしくは大豆油摂取マウスで隔絶飼育によりリンパ球全脂質脂肪酸組成に占めるアラキドン酸(20:4n-6)およびドコサヘキサエン酸(22:6n-3;DHA)の割合が低下した。低下の程度はオリーブ油で著しかった。オリーブ油摂取マウスでは、隔絶飼育により、リンパ球増殖能の低下、リンパ球のインターフェロン(IFN)-γおよびインターロイキン(IL)-10産生量の低下、IL-4産生量の促進が確認された。

各食用油群とも隔絶飼育によりIL-6産生量が低下したが、低下の程度はオリーブ油摂取マウスで最も大きかった。オリーブ油摂取マウスでは、隔絶飼育によりストレスタンパク質であるHeat shock protein 70 mRNA発現量の増加が確認された。また、オリーブ油もしくは大豆油摂取マウスで、隔絶飼育により脾臓のプロテアソームサブユニットmRNA発現量が増加した。増加の程度はオリーブ油摂取マウスの方が大きかった。オリーブ油摂取マウスでは隔絶飼育によりコルチコステロンの抗増殖効果に対するリンパ球の感受性が増加した。一方、魚油摂取マウスではコルチコステロンの抗増殖効果に対するリンパ球の感受性が隔絶飼育によりむしろ低下した。以上の結果は、オレイン酸の過剰摂取もしくはn-6系やn-3系高度不飽和脂肪酸の低摂取が心的ストレス下でのリンパ球免疫機能の変調の原因になることを示している。本研究により免疫機能におよぼす心的ストレスの影響が食餌性脂質構成脂肪酸組成により変調することを初めて明らかにした。1.DHAやEPAを特徴的に含む魚油の過剰摂取は,生体内脂質過酸化を促進させる。また心的ストレスによる生体内脂質過酸化の促進も近年,確認されている。これらの事実から,魚油の摂取と心的ストレスの組合せが生体内脂質過酸化をより促進させ,生体組織に悪影響をおよぼすことが懸念された。しかし予想に反して,この組合せは,心的ストレスを受けずに魚油を摂取した場合と比べて,生体内脂質過酸化の促進を軽減した。この現象は,心的ストレスに対する魚油の有益な影響と関連していることが示唆された。2.心的ストレスによる宿主の感染抵抗力の低下に対する食用油の改善効果について検討した。心的ストレスは,オリーブ油を摂取したマウスの病原真菌Paracoccidioidesbrasiliensisに対する感染抵抗力を,感染初期から中期にかけて低下させた。一方,大豆油を摂取したマウスでは,心的ストレスに伴う感染抵抗力の低下は生じなかった。また,心的ストレスは,オリーブ油摂取マウスで、淡症性サイトカインであるIL-6とP.brasiliensis感染症に対する主要な抗菌因子であるIFN-Yの肝臓での産生量を感染初期に低下させた。一方,大豆油摂取マウスでは,心的ストレスにともなう肝臓中のIL-6とIFN-Y産生量の変動は生じなかった。IFN-Y産生が,心的ストレス下での宿主の感染抵抗力に関連していることが示唆された。
食塩感受性高血圧における炎症シグナルとリンパ管再構築に対する高張性Na蓄積の意義

ウシ大動脈血管内皮細胞において、野生型heat shock factor 1(HSF1)は、血管拡張因子endothel ialnitric oxide synthaseと抗血液凝固因子thrombomodulinを増加させた。肥満糖尿病ラットの腎髄質で、活性酸素種産生の遺伝子発現が亢進していた。腎リンパ管再構築により腎髄質血流量が低下し、食塩感受性高血圧を発症させることを示唆する結果であった。酸化ストレス関連の遺伝子では、OLETFの腎髄質で、活性酸素種産生に関与するGp91phox、p22phoxの遺伝子発現が亢進していたが、活性酸素種消去に関与ずるGpx、SOD1の遺伝子発現はLETOと差がなかった。OLETFの左心室でGp91phox、p22phox、GPxの産生がLETOより亢進していた。OLETFの大動脈では、Gp91phoxの発現は増加したが、SOD1の発現はLETOより低下していた。Catalaseは、いずれの臓器でも、OLETFとLETOで差はなかった。糖尿病高血圧ラットの腎皮質、大動脈、左心室において骨形成に関与する遺伝子発現が亢進していることが明らかとなった。OLETFの腎皮質では、klotho遺伝子の発現が低下しており、骨形成関連遺伝子の発現亢進への関与が考えられた。OLETFの腎髄質と左心室では、活性酸素種増加に作用する遺伝子発現が亢進しており、腎髄質の血流量低下と左心室の臓器障害に関与しているものと考えられた。食塩感受性高血圧における腎臓のリンパ管再構築の機序を明らかにするため、血管内皮細胞機能に影響を与える因子の発現変化を検討した。HSF1によって誘導される各heat shockproteinsにより、ET-1、TM、eNOS、PASI-1の発現の変化を観察した。ET-1はHSP90の過剰発現により減少した。TMはHSP32の過剰発現により上昇した。eNOSは、HSP70とHSP90の両者の過剰発現により発現が誘導された。逆にPAI-1は、HSP70とHSP90の両者の過剰発現により抑制された。PAI-1はHSP32の過剰発現でも抑制された。以上から、野生型HSP1及び活性型HSF1はheat shock proteinsの発現を介して、血管拡張因子を増加させ、抗凝固系を増加させることにより、血管内皮細胞機能を改善させることが示された。このことは、食塩感受性高血圧における腎臓のリンパ管再構築においても、一定の機能を果たしていることを予想させる結果であった。eNOSは、HPS70とHPS90の過剰発現により発現が誘導された。以上から、野生型HSPI-1及び活性型HSF1はheat shock proteinsの発現を介して、血管拡張因子を増加させ、抗凝固系を増加させることにより、血管内皮細胞機能を改善させることが示された。研究目的をひとつひとつ、着実に達成することで研究を進めている。おおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。3ヵ年計画の最終年度になったことから、論文業績等成果を集大成するように研究を進めたい。