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周縁地域での内発的地域づくりの可能性―アートプロジェクトによる景観創造に注目して

日本においては近年、周縁地域で地域の歴史・生活を取り込んだ現代アートプロジェクトが展開しており、地域づくりや地域再生の観点から、そうした現代アートプロジェクトを媒介とした新たな景観創造の試みがどのような可能性を持つものなのかを探究することが、課題となってきた。本研究では、日本の周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動の分析を通じて、アートプロジェクトによる地域固有資源を活用した内発的地域づくりの可能性を考察した。本研究の目的は、日本の周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動の分析を通じて、アートプロジェクトによる地域固有資源を活用した持続可能な地域社会の再生および発展の成立条件を社会学的に考察することである。多様性を保持した景観保全活動をいかに持続していくのかという問題に対し、場所の固有性にこだわった現代アートの設置を通じたアートプロジェクトの展開が果たす役割を明らかにするため、昨年度に続き本年度は下記の通り調査を実施した。香川県直島では、昨年に続き、ボランティアガイドの会に所属する住民を中心にインタビューを実施し、多様性を保持した景観保全活動を持続する方策について検討を行った。また、昨年度に続き、2010年より国立療養所大島青松園(香川県大島)で継続してプロジェクトを実施する「やさしい美術プロジェクト」の複数のメンバーへのインタビューを通じ、プロジェクト実施過程における島内外のアクターとの関係形成の在り方について調査を行った。今年度は、新たに大島青松園の複数の入所者へもインタビューを実施し、プロジェクトと入所者の方々との関わりの在り方について検討を行った。また、関係する文献資料の収集も実施した。さらに、昨年度に引き続き大地の芸術祭(越後妻有アートトリエンナーレ)の調査を実施し、2000年代以降継続して作品制作・管理に積極的に携わる新潟県十日町市松之山地域の集落において複数回調査を行った。作品に関わる複数の住民に対して詳細なインタビューを実施し、アートの地域づくりにおいて地域の文脈が果たす役割について検討した。多様性を保持した景観保全活動をいかに持続していくのかという問題に対し、場所の固有性にこだわった現代アートの設置を通じたアートプロジェクトの展開が果たす役割を明らかするため本年度は下記の通り調査を実施した。香川県直島では、ボランティアガイドの会に所属する住民を中心にインタビューを実施し、住民が現代アートを媒介とした景観創造活動にどのような形で参画しているのかについて調査を行った。また、2010年より国立療養所大島青松園(香川県大島)で継続してプロジェクトを実施する「やさしい美術プロジェクト」メンバーへのインタビューを通じ、プロジェクト実施過程における島内外のアクターとの関係形成の在り方について調査を行った。さらに、第五回目の開催となる大地の芸術祭(越後妻有アートトリエンナーレ2012)の調査に着手し、フィールドワークに先立って各種文献資料の収集を実施した。その上で、2000年代以降継続して作品制作・管理に積極的に携わる新潟県十日町市松代・松之山地域の2つの集落において区長等に予備的なインタビュー調査を行うとともに、作品制作を担う作家に対してもインタビューを実施した。次年度以降、作品制作・管理に関わる集落の住民に対してより詳細なインタビューを実施予定である。近年、日本各地の周縁地域においてアートプロジェクトが活発に展開しており、アートプロジェクトを媒介とした景観創造活動が持つ可能性に注目が集まっている。本研究の目的は、日本の周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動の分析を通じてアートプロジェクトによる地域固有資源を活用した持続可能な地域社会の再生および発展の条件を社会学的に考察することである。本研究では、周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動として、瀬戸内海の島々および新潟県越後妻有を対象として調査を進めてきた。三年目の本年度は下記の通り調査を実施した。まず、瀬戸内国際芸術祭の開催地の1つである香川県男木島でアートプロジェクトに関わる複数の住民へのインタビューを行った。男木島ではオンバ・ファクトリーの取り組みをはじめとして複数のプロジェクトが継続して展開しており、プロジェクトへの住民の積極的な関わりがなされている。今年度は、アートプロジェクトの展開過程と地域社会再生に向けた取り組みとの間の関連について調査を行った。また関連する文書資料の収集を実施した。さらに、昨年度に引き続き大地の芸術祭の調査を実施し、これまで作品制作にかかわってきた新潟県十日町市の集落においてインタビューを実施した。そして、これまでに行ってきた調査の結果を論文「アートの地域づくりにおいて「地域の文脈」が果たす役割:作品における生活景の表出に注目して」にまとめた。近年、日本の周縁地域においてアートプロジェクトをが盛んに実施されるようになっている。活動の活発化に伴い、アートプロジェクトを媒介とした景観創造活動が持つ可能性に対する関心が高まっている。本研究では、香川県直島、香川県大島、香川県男木島、新潟県十日町市松代・松之山地域において調査を実施した。直島では、住民を中心にしたインタビューを実施した。大島では、継続してプロジェクトを行う「やさしい美術プロジェクト」のメンバーおよび国立療養所大島青松園の入所者に対しインタビューを実施した。男木島では、プロジェクトにかかわる住民にインタビューを行った。

新潟県十日町市松代・松之山地域では住民に対するインタビューおよび作品制作を実施する作家に対してもインタビューを実施した。最終年度である本年は越後妻有アートトリエンナーレ開催年であり、開催期間中に、十日町市松代地域においてプロジェクトに継続してかかわる住民に対してインタビューを実施した。また、これまで香川県大島において行ってきた調査の結果を論文「負の歴史的遺産における生活実践の伝承可能性:ハンセン病療養所におけるアートプロジェクトを事例として」にまとめた。日本においては近年、周縁地域で地域の歴史・生活を取り込んだ現代アートプロジェクトが展開しており、地域づくりや地域再生の観点から、そうした現代アートプロジェクトを媒介とした新たな景観創造の試みがどのような可能性を持つものなのかを探究することが、課題となってきた。本研究では、日本の周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動の分析を通じて、アートプロジェクトによる地域固有資源を活用した内発的地域づくりの可能性を考察した。本研究の目的は、周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動の分析を通じて、アートプロジェクトによる地域固有資源を活用した持続可能な地域社会の再生および発展の成立条件を社会学的に考察することである。今年度は、昨年度に引き続き理論面では日本の景観保全政策に関連する知見の整理を進めた。実証面では、瀬戸内国際芸術祭の開催地の1つである香川県男木島においてアートプロジェクトに関わる複数の住民にインタビューを実施することができた。さらに、大地の芸術祭の調査を継続し、これまで作品制作に携わってきた新潟県十日町市の集落において住民にインタビューを実施することができた。上記の通り、交付申請書「研究の目的」に記載の各事項についておおむね順調に調査研究が進展している。社会学2015年には第6回となるアートプロジェクト、大地の芸術祭が開催される。本研究はアートプロジェクトに関わる各アクターの特性、連関等に注目して調査を進めてきた。各アクターの連関分析をより深く行うためには大地の芸術祭開催時の調査が不可欠であるため、新潟県越後妻有地域においてフィールドワークを実施する。本研究の目的は、周縁地域における現代アートを媒介とした景観創造活動の分析を通じて、社会関係資本(Social Capital)の概念を再検討しながら、アートプロジェクトによる地域固有資源を活用した持続可能な地域社会の再生および発展の成立条件を社会学的に考察することである。実証面では、昨年に引き続き香川県直島において、ボランティアガイドの会に所属する住民を中心に宇インタビュー調査を実施した。
難治性放射線壊死の克服　ベバシズマブ治療とbeyond bevacizumab

放射線壊死を克服するために、基礎および臨床研究を行った。基礎研究ではラットの大脳に安定して脳放射線壊死を発生させるモデルを確立することに成功した。65Gyの単回照射において照射後6ヶ月で放射線壊死の安定した形成を認めた。今後は、このモデルを用いて脳放射線壊死形成の鍵となる分子の同定にあたる。臨床研究では、放射線治療後髄膜腫に対するベバシズマブ治療により放射線壊死が抑制され、再発腫瘍の鑑別が可能となる所見を得た。さらに放射線壊死に対するベバシズマブの効果は6ヶ月持続することが判明した。また、既知の放射線壊死病理所見をまとめ、レビューを行った。動物実験では、治療実験に向けて基礎となるヒトと同様の病理組織像を呈する遅発性脳放射線壊死モデル動物の開発を行った。ラットの大脳にX線を単回照射する系でX線のdose escalationを行い、55Gy以上の照射によってラットの白質組織にもヒトの病理組織像を模倣する遅発性の脳放射線壊死が誘導できることを示し、55Gy-65Gyでは約6ヵ月、75Gyでは約4ヵ月、80Gyでは約3ヵ月で壊死病変が生じることが判明した。このうち照射した動物全例(100%)に壊死病変が形成されるのは65Gy以上であり、かつ壊死周囲のグリオーシス層の形成・壊死部および周囲のmicrogliaの増生・拡張した毛細血管の新生と組織内微小出血の多発といったヒトの遅発性脳放射線壊死で共通して見られる病理組織像を最も忠実に再現できるのが65Gy照射であるとの結論に至った。臨床研究では、ベバシズマブの臨床データのまとめを行った。当初はグリオーマの放射線壊死症例と再発症例のベバシズマブの効果の相違を検討する予定であった。しかし、髄膜腫の方が再発と壊死の鑑別がつきやすく、まずは髄膜腫の症例にてデータを集積した。放射線未照射の悪性髄膜腫にはベバシズマブは全く効果がなかった。放射線照射後の髄膜腫および放射線壊死にはベバシズマブは効果を示しており、未照射髄膜腫と放射線照射後髄膜腫および放射線壊死との間には統計学的に有意な反応の差を認めた。基礎実験では、ラットの脳に1cm四方の範囲に65Gyの単回照射を行った。1カ月毎にsacrificeし、脳を観察すると、5カ月目から放射線壊死の形成を認め、7-8ヶ月でピークとなった。壊死形成までの中央値は6.0ヶ月であった。今後この放射線壊死モデルを用いてラットからRNAを抽出し、壊死形成に有意に発現している遺伝子を解析する予定である。臨床研究では、髄膜腫の放射線壊死症例に対してベバシズマブを投与した症例を蓄積検討した。症例には悪性髄膜腫症例が含まれており、放射線未照射の新規病変も含まれていた。未照射腫瘍、照射後腫瘍および脳実質放射線壊死のそれぞれの造影病変のベバシズマブへの反応性を比較検討した。未照射の悪性髄膜腫症例ではベバシズマブの効果は全く認められなかった。腫瘍と放射線壊死が混在する症例では、ベバシズマブの治療により放射線壊死が改善し、腫瘍部分が残存することから、治療効果の判定は残存腫瘍の診断に有用と思われた。この結果は論文として採択された。(Furuse M, et al. Radiat Oncol 2015: 10: 156, DOI 10.1186/s13014-015-0446-0)また、今までの我々の研究成果を含めた放射線壊死のレビューを行い、投稿・採択された。(Furuse M, et al. Med Mol Morphol2015: 48: 183-190)放射線壊死モデルを作成するには約半年を要することため、まずは至適放射線照射量を探索するのに時間を要した。今年度は至適放射線量による至適観察期間を突き止めるため時間を要することとなった。基礎実験では、放射線壊死を作成する大学院生に欠員が出たため、放射線壊死モデルの免疫染色およびRNA抽出によるmicroarray解析が途中で中断を余儀なくされた。放射線照射が正常脳に与える影響が腫瘍の形成能にどのような影響をもたらすかも検証しており、放射線照射後ラットに悪性グリオーマ細胞を移植し、生存期間を検討する研究を行った。放射線照射を行った脳にグリオーマ細胞を移植したラットの生存期間は有意に短く、正常脳への放射線照射の影響は腫瘍増殖に影響を与えると考えられた。臨床研究では、ベバシズマブの放射線壊死への治療効果と比較検討するために、当院での神経膠腫症例の治療効果を検討した。2013年6月から2016年2月までの間に52例の神経膠腫に対してベバシズマブを投与した。放射線壊死と最も鑑別が困難となる再発神経膠芽腫29例を中心にデータを収集した。再発神経膠芽腫症例のみの検討では、performance status (PS)良好症例は不良症例より無増悪生存期間が長く、生存期間も延長した。PS良好症例では造影病変は不良例より有意に小さく、ベバシズマブの投与回数も有意に多かった。ベバシズマブの投与継続が可能なことが、生存期間の延長に寄与したと考えられた。このデータは英文にて論文化し、現在投稿中である。

今後はこれらのデータと放射線壊死群との治療効果を比較し、放射線壊死に対するベバシズマブの有効性を改めて検証する予定である。また、放射線壊死に対してベバシズマブの投与を行った再発中枢神経原発リンパ腫症例では、難治性再発腫瘍にニボルマブが奏功し、放射線壊死に対してアバスチンを投与し、現在も完解状態を維持できたため、症例報告した(Furuse M, et al. Neurol Med Chir (Tokyo) 57, 191-197, 2017)。放射線壊死を克服するために、基礎および臨床研究を行った。基礎研究ではラットの大脳に安定して脳放射線壊死を発生させるモデルを確立することに成功した。65Gyの単回照射において照射後6ヶ月で放射線壊死の安定した形成を認めた。今後は、このモデルを用いて脳放射線壊死形成の鍵となる分子の同定にあたる。臨床研究では、放射線治療後髄膜腫に対するベバシズマブ治療により放射線壊死が抑制され、再発腫瘍の鑑別が可能となる所見を得た。さらに放射線壊死に対するベバシズマブの効果は6ヶ月持続することが判明した。また、既知の放射線壊死病理所見をまとめ、レビューを行った。放射線壊死の臨床データの収集では、髄膜腫についてまとめることができた。現在論文投稿中である。グリオーマについては今後の課題であるが、まずは髄膜腫について腫瘍と放射線照射後変化との差を見出すことが出来たので、グリオーマ症例についての解析の礎になると考える。至適放射線量および至適観察期間を明らかに出来たので、本モデルを用いて放射線壊死に有意な発現を認める遺伝子を解析する予定である。脳腫瘍遅発性脳放射線壊死モデル動物を用いて、X線照射早期から、遅発性脳放射線壊死が形成されるX線照射6ヵ月後までの個体を経時的にsacrificeする。病理組織学的検討およびこれらの組織から抽出したRNAを用いて病態の経時的推移の伴う組織遺伝子発現レベルの網羅的解析をmicroarrayを用いて実施し、本病態の分子病態学的背景を明らかする予定である。臨床研究では、今後グリオーマについて腫瘍と放射線壊死の反応性の違いなどを臨床データを収集し、解析する予定である。治療反応の違いから診断に結び付けることが出来るかを検討したい。動物実験が遅れているため、動物実験に使用する費用が発生した。ラットを他の実験系より譲り受けることができたため予算に余りが生じた。また、米国脳腫瘍学会に参会し、発表および情報収集する予定であったが、スケジュールが合わないため、参会を断念した。ラットに放射線壊死を作成し、免疫染色およびmicroarrayを行う。引き続きの動物実験を行う予定である。今年度は米国脳腫瘍学会に参会予定である。
モルヒネを超える新規オピオイド性鎮痛アルカロイドの探索と創製

熱帯産アカネ科植物Mitragyna speciosaからオピオイド受容体を介した鎮痛作用を発現するインドールアルカロイド7-hydroxymitragynineを見いだした。モルヒネとは基本骨格が全く異なる新しいタイプの本鎮痛作用発現アルカロイド類をリードとすることにより、生体内においてレセプターサブタイプに選択的でより強力なオピオイドリガンドの創製と、これを利用したオピオイド受容体におけるリガンド-受容体間の相互作用の分子機構の解析を計画した。各種誘導体を用いた構造活性相関研究により、7位の水酸基が受容体結合能に大きな影響を持っていることが示唆された。そこで、ベンゼン環部へ各種官能基を導入した各種7-ヒドロキシ誘導体を合成し、置換基の違いによる構造活性相関の検討を行った。Mitragynineをethylene glycol存在下PhI(OCOCF_3)_2と反応させると、2位と7位でethylene glycolが架橋した化合物を与える新規反応を見い出した。インドール環β位は求電子剤に対する反応性が高いため、インドールの形のままでは芳香環修飾が困難であったが、これを利用してベンゼン環上10位に各種置換基(各種ハロゲン、酸素官能基、ニトロ基など)を導入後、還元的にインドール体に戻し、さらにそれぞれの7-ヒドロキシインドレニン体へと変換することに成功した。合成した化合物類についてオピオイド活性評価を行った結果、1)ベンゼン環上にフッ素を導入した化合物はオピオイド受容体フルアゴニストであり、その中の一つはモルヒネの約20倍の強力なオピオイド受容体アゴニスト活性を発現する、2)モルヒネと異なり、μ受容体ばかりでなくκ受容体にも作用していることなどが明らかとなった。また、上記7-hydroxymitragynineのin vivoでの活性評価を実施し、その有効性を示すことができた。
高速・時間分解X線光電子分光/回折による表面自己組織化のダイナミクスの解明

表面反応機構・構造ダイナミクスの直接観察の系として、半導体結晶の固相エピタキシーの実時間計測を行った。具体的には、表面構造が無秩序になったSi(111)が加熱(約970K)環境下で再結晶化を起こす様子を極角si2pXPED測定によりリアルタイムに追跡した。加熱開始(0s)時には無かった[111]ピークは、時間が進行するのに伴い極角0°付近に形成されていく様子が確認された。このことより、加熱開始時には無秩序であった表面構造が、時間経過に伴い秩序性の高い安定した構造へ変化していることがわかる。今回の高速・時間分解XPED測定によるダイナミクス追跡の試みにより、固体の再結晶化開始温度と再結晶化過程の構造について状態を確認することができた。本装置の更なる測定迅速化を達成するために、計測制御系ソフトウエア改良によりデータ制御・転送のスループットを向上させ、XPED測定に伴い生じる計測時間のロスを短縮化を行った。それにより、触媒活性構造の形成に関するサブミリ秒で起こるダイナミックな化学状態変化などの表面化学過程を直接捕らえ、活性表面に関する基本的な構造を明らかにした。【今年度の研究成果】表面反応機構・構造ダイナミクスの直接観察の系として、半導体結晶の固相エピタキシーの実時間計測を行った。具体的には、表面構造が無秩序になったSi(111)が加熱(約970K)環境下で再結晶化を起こす様子を極角Si2pXPED測定によりリアルタイムに追跡した。加熱開始(Os)時には無かった[111]ピークは、時間が進行するのに伴い極角0°付近に形成されていく様子が確認された。【今後の展望】本装置の更なる測定迅速化を達成するために、計測制御系ソフトウエア改良によりデータ制御・転送のスループットを向上させ、XPED測定に伴い生じる計測時間のロスを短縮化する。それにより、触媒活性構造の形成に関するサブミリ秒で起こるダイナミックな化学状態変化などの表面化学過程を直接捕らえ、活性表面に関する基本的な構造を明らかにする。
分譲マンション復興過程に関するゲーミング・シミュレーション技法の開発

平成12年度は、昨年度に開発した、分譲マンション復興過程の動態を分析するためのペトリネット・モデルの精緻化を行った。具体的には、第1に、1995年の阪神大震災で甚大な被害を受けた分譲マンションについて、これまでに調査をした41棟のうち、昨年の時点で復興方法が確定していないものを対象とした追加調査を行った。第2に、マンション復興の当事者を対象に、昨年度に作成したモデルの問題点について、面接調査を行った。第3に、これまでの調査結果、および、昨年度に作成したモデルを踏まえて、分譲マンションの復興方法-すなわち、建替か補修か-をめぐる、住民間の合意形成の過程を、ペトリネット手法を用いてモデル化した。その結果、分譲マンション復興をめぐるコンフリクトを、その原因と展開の性質によって、3つのパターンに分類できることを指摘するとともに、コンフリクト解決への実践的知見を導出し、さらに、平時の分譲マンション復興についてのインプリケーションを論じた。モデル化を通じて、ペトリネット理論が、分譲マンション復興過程を含む、さまざまな社会的コンフリクトの動態を表現し分析するための技法として有効であることを示した。特に、ペトリネット・モデルが、(1)コンフリクト解決のための(ある事象に至るための)論理的条件を分析できること、(2)コンフリクトの動態を視覚的に明示できるメリットを持つこと、言い換えれば、現実のコンフリクト・マネジメントに必要とされる「了解可能性」を備えていることを指摘した。平成11年度は、阪神大震災で甚大な被害を受けた分譲マンションの復興過程の動態を分析・評価するために、ペトリネット理論に基づくモデルを開発した。ペトリネットは、あるシステムの論理的構造を視覚的に明示化するとともに、システムの動的挙動を分析するための数学モデルである。本研究では、阪神大震災で大被害を受けた分譲マンション41棟の復興過程に関する調査結果をもとに、復興方法-建替か補修か-の決定に至るまでの合意形成プロセスを、ベトリネット手法を用いてモデル化した。その結果、特に、復興方法をめぐって住民間コンフリクトが存在するマンションの復興過程について、次のことが明らかになった。すなわち、第1に、復興方法確定の鍵になっているのは、「被害状況の確定」であること、第2に、被害状況の確定をめぐるコンフリクトの帰結としては、(1)被害の過分性が確定し、建替決議が成立するが、補修派が決議の無効を訴え提訴、(2)複数回に渡って建物調査をするが、被害程度の確定できず、(3)原形復旧可能で、補修決議成立、の3つのパターンが存在すること、第3に、コンフリクト解決への実践的知見として、(1)復興初期段階において、住民の経済状況や原形復旧の可能性を考慮しつつ、復興方法についての合意形成を図る、(2)被害の過分性が争点となることを避けることができるように、被害程度判定基準の整備や第三者専門機関の設立を図る、(3)建替決議の法的要件から被害の過分性を外す、の3点が指摘できること、である。次年度は、このペトリネット・モデルに基づいて、ゲーミング・シミュレーションを作成し、実施する予定である。
群発地震・繰り返し地震から明らかにする全世界の地震発生帯の多様性とその原因究明

平成29年度の前半に、昨年度までに作成した全世界群発地震カタログに関する論文をJournal of Geophysical Research誌に発表した。その際、査読者の指摘に基づき、本研究で提案する群発地震検出法の特徴や限界に関し詳しい追加解析を行った。本研究により客観的な検出基準に基づく全世界群発地震カタログを初めて作成することができた。また全世界の群発地震活動と沈み込むプレートの屈曲に正の相関があることを明らかにした。これは群発地震と群発地震を誘発するスロースリップの発生メカニズムを解明する上で重要な知見である。これらの研究成果は、日本地球惑星科学連合連合大会においても発表され、学生優秀発表賞を受賞した。平成29年度後半は、昨年度に行った茨城県沖における群発地震活動解析・繰り返し地震解析の結果を整理し、さらに追加解析を行い、研究成果を学会誌に投稿した。本研究により1982年・2008年茨城県沖地震の震源域内でスロースリップが繰り返し発生していることが明らかとなった。さらに、特に規模の大きなスロースリップが1982年、2008年茨城県沖地震の数日前に発生していたことが示唆された。これは今後の茨城県沖における大地震発生予測にとっても重要な知見である。以上の研究活動に加え、メキシコやニュージーランドにおいて地域的な地震カタログを使用し、より小規模な群発地震活動の検出にも取り組んだ。これらの研究成果の一部は、日本地震学会秋季大会において発表された。本年度は、主にこれまでの研究成果の整理や追加解析、論文執筆・改訂に時間が割かれ、当初予定されていたバヌアツ海溝などにおける繰り返し地震解析は実施することができなかった。しかし、その一方、研究成果を二編の論文として学会誌に発表・投稿することができた。また、地域的な地震カタログを使用した群発地震解析という新しい研究の萌芽も得られた。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、主に世界的群発地震カタログの作成に取り組んだ。客観的基準に基づき群発地震(地震発生レートの異常な高まり)を検出するためには、まず、世界中の沈み込み帯においてそれぞれの地域の定常地震発生レート(通常時の地震発生レート)を評価する必要がある。そこで4月から5月、ETASモデルという時空間地震統計モデルを全世界の地震活動記録に適用し、全世界の定常地震発生レートの時空間変動の評価を行った。6月から12月には、定常地震発生レートの評価に基づいて群発地震(地震発生レートの異常な高まり)を客観的に検出するアルゴリズムの作成と群発地震の検出に取り組んだ。これまでの群発地震の検出方法は目視による検出が主流であり客観性や再現性に欠けたものであった。そこで本研究では時空間地震統計モデルを応用し客観的な検出法を考案した。具体的には、ある地震系列が時空間地震統計モデルで説明できる確率を計算し、その確率が極めて低いものを群発地震として検出するアリゴリズムを作成した。このアルゴリズムを世界の沈み込み帯の15年分の地震活動記録に適用し、全世界において群発地震の検出を行った。この群発地震検出により世界には群発地震が集中して発生する地域が存在することが明らかになった。さらに、それらの群発地震多発域の多くで、大地震前の前震活動も活発であることも明らかになった。群発地震、前震活動がともにプレート境界のスロースリップに駆動されていることを踏まえると、これらの結果は、上述の地域でスロースリップが多発していることを示唆する。以上の成果は国内外の学会において発表された。1月から3月には、群発地震カタログの改良や、平成28年度に予定されている繰り返し地震に関する研究のため、地震波形記録から微小地震を検出する手法の習得や手法の高速化に取り組んだ。平成27年度の大きな目標は群発地震検出アルゴリズムの作成と全世界の群発地震カタログの作成であったが、それらの目標を順調に達成することができた。また、平成28年度以降の研究のために12月以降は微小地震検出法(繰り返し地震検出アルゴリズム、Matched-filter法)を習得する計画であったが、それらの手法も無事習得できた。以上のことから本研究は、おおむね順調に進展していると評価できる。平成28年度の前半は、平成27年度作成した世界的群発地震カタログの改良に取り組んだ。新たにBath則(Bath, 1965)に従わないという条件を課し、より誤検出の少ない群発地震カタログを作成した。次に改良された世界的群発地震カタログと世界の沈み込み帯のテクトニックな性質の比較を行った。その結果、世界の沈み込み帯の群発地震活動は沈み込むプレートの屈曲と正の相関を示すことを明らかにした。プレートの屈曲は、沈み込み帯の流体分布や固着の不均質性と関係していることが知られている(Ranero et al., 2003など)。このことから、この相関は、流体が豊富でプレート間固着が不均質な沈み込み帯で群発地震が活発であることを示す。これらの成果をJournal of Gephysical Research誌に投稿し、現在査読中である。平成28年度後半では、日本海溝において繰り返し地震の検出を行い、プレート境界の非地震性滑りの分布、固着域分布の解明に取り組んだ。その結果、1982年、2008年M7茨城県沖地震震源域内で繰り返し地震を含む前震、群発地震が繰り返し発生していたことを明らかにした。

また、これらの前震・群発地震活動はETASモデルでは説明できない異常に高い地震発生レートをもつことも確認した。以上の結果は、1982年、2008年M7茨城県沖地震の震源域内でスロースリップが繰り返し発生していることを示唆する。このようなスロースリップがM7茨城県沖地震の発生と関係している可能性がある。これらの研究成果は、日本地震学会秋季大会とアメリカ地球物理学会秋季大会にて発表された。平成28年度の大きな目標は、全世界の群発地震カタログの改良と、繰り返し地震を用いた非地震性滑りの検出であった。実際に平成28年度前半には群発地震カタログの改良を完了し、群発地震カタログに関する論文も投稿した。また、日本海溝で繰り返し地震検出を行い、茨城県沖地震震源域内で繰り返す非地震性滑りの検出に成功した。また、アメリカ、スタンフォード大学に3週間程度の短期滞在を行い、微小地震の新しい検出法(FAST法)も習得した。この手法は今後の、繰り返し地震解析にも役立つと期待される。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると評価できる。平成29年度の前半に、昨年度までに作成した全世界群発地震カタログに関する論文をJournal of Geophysical Research誌に発表した。その際、査読者の指摘に基づき、本研究で提案する群発地震検出法の特徴や限界に関し詳しい追加解析を行った。本研究により客観的な検出基準に基づく全世界群発地震カタログを初めて作成することができた。また全世界の群発地震活動と沈み込むプレートの屈曲に正の相関があることを明らかにした。これは群発地震と群発地震を誘発するスロースリップの発生メカニズムを解明する上で重要な知見である。これらの研究成果は、日本地球惑星科学連合連合大会においても発表され、学生優秀発表賞を受賞した。平成29年度後半は、昨年度に行った茨城県沖における群発地震活動解析・繰り返し地震解析の結果を整理し、さらに追加解析を行い、研究成果を学会誌に投稿した。本研究により1982年・2008年茨城県沖地震の震源域内でスロースリップが繰り返し発生していることが明らかとなった。さらに、特に規模の大きなスロースリップが1982年、2008年茨城県沖地震の数日前に発生していたことが示唆された。これは今後の茨城県沖における大地震発生予測にとっても重要な知見である。以上の研究活動に加え、メキシコやニュージーランドにおいて地域的な地震カタログを使用し、より小規模な群発地震活動の検出にも取り組んだ。これらの研究成果の一部は、日本地震学会秋季大会において発表された。本年度は、主にこれまでの研究成果の整理や追加解析、論文執筆・改訂に時間が割かれ、当初予定されていたバヌアツ海溝などにおける繰り返し地震解析は実施することができなかった。しかし、その一方、研究成果を二編の論文として学会誌に発表・投稿することができた。また、地域的な地震カタログを使用した群発地震解析という新しい研究の萌芽も得られた。
高効率光化学プロセスの研究

特定研究「高効光率化学プロセスの研究」は、情報産業、精密加工、エネルギ-、医療、環境科学など広範囲に利用可能な高効率の光化学プロセスの開発を目的として昭和61年昭和63年度にわたり実施し、多大の成果を挙げてきた。我が国の光化学の研究レベルも飛躍的に向上し世界のトップレベルに達しており、この分野の急速な進歩に上記特定研究の果した役割は大きい。本年度においては3ケ年間の研究成果のとりまとめを行った。この3年間で得られた研究成果を英文および和文で出版し、海外の研究所、大学ならびに国内、大学、民間企業ならびに政府関連研究所等に広く配布した。これにより、我が国の光化学研究の底とげを計るとともに多くの研究者を啓蒙し、国際的にも我が国の、高水準レベルを十分理解してもらえたものと考えている。事実、国内外から多くの反響が手紙で寄せられている。特光研究の研究成果の総括を行い、その成果を踏まえて将来の光化学研究発展のため総括班会議を開催した。更に、上記の出版物の編集とりまとめのため打合せ会議を行った。編集とりまとめのための事務経費ならびに総括班分担研究者の研究完遂のための消耗品に使用した。
PPARα活性化による腎実質細胞保護を目的とした新たな慢性腎臓病治療法の開発

本研究は慢性腎臓病時にも使用可能なペルオキシソーム増殖剤活性化受容体α型(PPARα)アゴニストを見出し、腎のPPARα活性化を介した慢性腎臓用治療法を開発することを目的とした。本研究では、アンジオテンシンIIレセプター拮抗薬であるイルベサルタンが腎実質細胞のPPARα活性化作用を持つこと、またマウスを用いたprotein overload nephropathyモデルにおいてイルベサルタンの投与はPPARα活性化依存性の腎保護効果を発揮することを確認した。本研究は腎機能障害時にも安全に使用可能なペルオキシソーム増殖剤活性化受容体α型(PPARα)アゴニストを確立し、PPARα活性化による腎実質細胞保護を目的とした新たな慢性腎臓病治療法を開発することを目的としている。本年度はアンジオテンシンIIレセプター拮抗薬(ARB)であるイルベサルタン、テルミサルタンが腎実質細胞のPPARαを活性化する効果があるか、マウスを用いた動物実験により検証した。その結果、イルベサルタンは、腎実質細胞でPPARαの転写活性を活性化させ、PPARαの標的遺伝子群の蛋白発現およびmRNA発現を亢進させるることが判明した。PPAR活性化作用が示唆されているテルミサルタンは腎実質細胞でのPPARα活性化作用を認めなかった。これらの差異は、各薬物の臓器移行性を反映した結果と考えられた。PPAR作用が無いとされているARBであるロサルタンでも腎実質細胞でのPPARα活性化作用を認めなかったことから、イルべサルタンのPPARα活性化作用はRASシステムを介したものというよりは、イルベサルタン固有の作用であることが示唆された。現在、腎臓病モデルマウスにイルベサルタンを投与し、PPARα活性化作用を介した腎保護効果の有無について検討している段階である。イルベサルタンは腎臓病保護におけるエビデンスをほかのARBよりも多く有しており、その理由の一つが、腎実質細胞のPPARα活性化作用であるかもしれない。慢性腎臓病診療において、より効果的なARB製剤が選択できる可能性があり、その臨床的意義も大きいものと推察する。初年度は、アンジオテンシンIIレセプター拮抗薬(ARB)であるイルベサルタンが腎実質細胞のPPARα活性化作用をもつことを見出した。本年度は、イルベサルタンが腎実質細胞障害時にPPARαの活性化を介した腎保護作用を発揮するかについてマウス動物実験モデルを用いて検討した。PPARαの腎保護効果を検証するためのマウスモデルとしてはprotein overload nephropathyモデルを用いた。対照薬として同じARB製剤であるロサルタンを用いて、腎障害の程度について比較検討した。その結果、イルベサルタン群では、ロサルタン群に比較し、有意に尿蛋白排泄量が抑制されており、腎障害に伴う腎腫大が軽減することが見出された。腎病理的解析では、イルベサルタン群では有意に尿細管障害が軽減していることが判明した。現在、イルベサルタンの腎保護作用がPPARαを介した作用であるのかを分子レベルで解析しているところである。イルベサルタンは腎臓保護におけるエビデンスを他のARBよりも多く有しているが、その理由の一つが腎実質細胞のPPARα活性化作用であるかもしれない。本研究は腎機能障害時にも安全に使用可能なペルオキシソーム増殖剤活性化受容体α型(PPARα)アゴニストを確立し、PPARα活性化による腎実質細胞保護を目的とした新たな慢性腎臓病値用法を開発することを目的とした。平成25年度はアンジオテンシンIIレセプター拮抗薬(ARB)であるイルベサルタン(Irb)が腎実質細胞のPPARα活性化作用を持つことを見出した。平成26年度はIrbが腎実質細胞障害時にPPARαの活性化を介した腎保護作用を発揮するかについてマウス動物実験モデル(protein overload nephropathy:PON)を用いて検討した。対照薬としては、PPARα活性化作用を持たないARB製剤であるロサルタン(Ros)を用いた。その結果、PONマウスにおいて、Irbを投与した群では、Ros群に比較し、有意に尿蛋白排泄量が抑制されており、腎障害に伴う腎腫大が軽減することが見出された。腎病理学的解析では、Irb群では有意に尿細管障害が軽減していることが判明した。平成27年度は、Irbの腎保護詐称がPPARαを介した作用であるかを分子レベルで解析した。PONマウスでは、腎障害に伴い腎実質細胞のPPARα発現量が低下し、それに伴い腎脂肪酸代謝能力が低下する。そのため、尿蛋白に結合した脂肪酸による脂肪酸毒性が顕著となり、炎症反応、酸化ストレス、アポトーシスが顕著となり尿細管障害が進行する。Irbを投与した群では、PPARαの発現量や脂肪酸代謝が保たれ、炎症反応、酸化ストレス、アポトーシスに関するPPARα標的遺伝子群の発現量が維持され、炎症、酸化ストレス、アポトーシスが軽減していた。

これらの作用はRos群やPPARαノックアウトマウスでは認められず、またPPARα阻害薬併用群で作用が消失したことから、PPARαを介した作用であることが確定され、現在論文投稿中である。本研究は慢性腎臓病時にも使用可能なペルオキシソーム増殖剤活性化受容体α型(PPARα)アゴニストを見出し、腎のPPARα活性化を介した慢性腎臓用治療法を開発することを目的とした。本研究では、アンジオテンシンIIレセプター拮抗薬であるイルベサルタンが腎実質細胞のPPARα活性化作用を持つこと、またマウスを用いたprotein overload nephropathyモデルにおいてイルベサルタンの投与はPPARα活性化依存性の腎保護効果を発揮することを確認した。腎実質細胞においてPPARα活性化作用を持つARB製剤を確認後、その腎保護効果についての検証を行っている。イルベサルタンは、RAS阻害作用を超えた腎保護効果を発揮することが確認できており、現在分子的機構についての解析を行っているが、PPARαを介した脂肪酸代謝改善作用、抗炎症作用、抗酸化ストレス作用、抗アポトーシス作用についての傍証が得られつつある。今後、最終的なデータを確認後、公表できる可能性がある。腎臓内科イルベサルタンのPPARα活性化を介した腎保護作用の分子機構について、最終的なデータを作成中である。最終年度においては、それらをまとめて、学会報告および論文作成を行い公表する予定である。イルベサルタンのみではあるが、腎実質細胞においてPPARα活性化作用を持つARB製剤を確認することができた。現在、腎臓病モデルマウスとしてprotein overload nephropathyをマウスに作成し、PPARα活性化作用を介した腎保護効果の有無について検討中であるが、病理学的解析ではイルベサルタン投与群で、他のARB(ロサルタン)投与群に比較し、尿細管障害が軽減することを確認している。分子生化学的解析は中途であるが、おおむね腎実質細胞でのPPARα活性化を示唆する所見が得られており、腎障害軽減効果の主因ではないかと推察可能である。今後、傍証を増やして腎保護効果の詳細を確定する予定である。論文作成における英文校正費として平成26年度内に執行する予定であったが、原稿の作成過程が年度を越えてしまったため、次年度への繰り越しとした。現在、腎臓病モデルマウスとしてprotein overload nephropathyをマウスに作成し、PPARα活性化作用を介した腎保護効果の有無についてイルベサルタンを中心に検討中である。病理学的解析ではイルベサルタン投与群で、他のARB(ロサルタン)投与群に比較し、尿細管障害が軽減することを確認しているため、その保護効果メカニズムについて解析を進めている。具体的には、PPARα活性化を介した腎実質細胞の脂肪酸代謝能力変化、酸化ストレス変化、炎症反応変化について、それぞれの関連分子のmRNA解析、蛋白発現解析を行っている。これらの一連の動物実験結果により、イルベサルタンのPPARα活性化を介した腎保護効果が明らかとなった場合には、ヒト腎生検組織を用いて、イルベサルタンのPPARα活性化作用の確証を得る予定である。次年度使用額は平成27年度請求額と合わせて、論文作成のための追加実験および論文作成のための費用、また学会発表の費用として使用する予定である。
婦人科がんにおける免疫逃避機構の解明及び新規治療法の開発

腫瘍免疫逃避は免疫療法の確立において克服すべき課題の一つである。腫瘍免疫逃避を克服するためには、癌における免疫抑制性因子の発現メカニズムを詳細に解析し、その病態を解明することが重要である。我々は、卵巣癌細胞でのNF-κBの活性化が、サイトカインIL6の産生を通して樹状細胞を抑制し腫瘍免疫逃避に関与する可能性を示した。まず、卵巣癌細胞株において、免疫抑制物質の発現を網羅的に解析し、同時にNF-κBの活性化状態を評価した。卵巣癌細胞株では、IL6の発現とNF-κBの発現が有意に相関し、また卵巣癌患者検体においても、免疫組織化学においてIL6とNF-κBの発現は有意な相関を示した。次にNF-κB阻害剤を用いてIL6産生が低下するかを検討した。卵巣癌細胞株において、NF-κBの阻害によりIL6の産生が低下した。続いて、NF-κBが樹状細胞(DC)に対して与える影響を解析した。IL6を産生する卵巣癌細胞株の培養上清を含む培養液中でDCを培養すると、LPS刺激時のIL12、TNFαの産生が抑制され、IL-10の産生は亢進し、癌培養上清下ではDCの機能が抑制されることが判明した。このDCの機能は、NF-κB阻害剤(DHMEQ)を用いることで回復した。また、培養上清中のIL-6を中和することでも回復したことから、IL-6が関与していることが分かった。最後に、卵巣癌細胞株をヌードマウスに移植し、NF-κBの活性化がin vivoでDCに影響を与えるか評価した所、DCのT細胞活性能を減弱させることが分かった。以上より、卵巣癌におけるNF-κBは、IL-6などの免疫抑制性物質を介して、DCの機能を抑制し、癌の免疫逃避に関与する可能性が示された。よって、NF-κBシグナルに対する阻害剤は、卵巣癌細胞株の免疫逃避の解除にも有効な治療となりうることが示唆された。当初計画していた細胞株を用いた解析から担癌マウスモデルでの解析も行うことができ、計画通りに進行していると考える。マウスモデルでの結果がヒト卵巣癌においても同様であるかを検討する。具体的には卵巣癌患者の血清、組織検体を用いて、サイトカインの産生量の解析および免疫組織化学などから、患者の予後および病期との関連を解析する。また、癌細胞特異的にNF-κBを阻害する、drug deliverysystemを用いて、正常組織に対する副作用を少なくする試みをマウスモデルなどを用いて解析を進める。またこれらの免疫逃避機構は卵巣癌に限ったものであるのか、他の癌腫の細胞株及び臨床検体を用いて検討を行う。
マイクロリアクター内のソノケミストリーとソノルミネッセンスの研究

ソノケミストリー(超音波化学)として知られる、液体への超音波照射による化学効果をマイクロリアクター内で生じさせることを目的とし、その反応場をスケールダウンしたときの影響について検討した。断面の寸法が0.1 mm×0.1 mmのマイクロ流路を用い、その一次元的(1D)な場が、通常の三次元的(3D)な場に比べて、ソノケミルミネッセンス(音響化学発光)という化学反応に伴う発光強度比で、条件によって約15倍になることがわかった。一方、反応源であるキャビテーション気泡の数を極限まで減らした、シングルバブルの実験で、安定に振動する気泡より、不安定に合体や分裂をする気泡の方が化学反応に有効なことがわかった。ソノケミストリーとして知られる、液体への強力超音波照射による種々の化学効果を、マイクロリアクター内で生じさせることを目的とし、その反応場をスケールダウンしたときの影響について検討した。平成24年度は、平成23年度に引き続き、ソノケミストリーの反応源である気泡(キャビテーション気泡と呼ばれる超音波と同期して呼吸振動する微小な気泡で、崩壊時には瞬間的に数千度・数百気圧以上に達する気泡)について、通常は数千から数万個存在する気泡数を極限まで減らし、たった一個の気泡において、その化学効果を実験的に調べた。具体的には、水溶液中の単一気泡キャビテーションによって生じるOHラジカル量の定量、気泡内の高温高圧場の指標となるソノルミネッセンス(音響発光)の測光、および、対応する気泡ダイナミクスの観察を行い、それらの関係について考察した。平成23年度では、空気の単一気泡(数秒後には気泡内ガスは空気に1%含まれるアルゴンが主になる)のOHラジカル量を測定したが、平成24年度は、純粋アルゴンガスの単一気泡でOHラジカルを測定した。その結果、純粋アルゴンガスの方がよりOHラジカル量が多かった。一方で、空気気泡では、亜硝酸イオンが検出され、窒素が分解されて反応し亜硝酸イオンとなっていることが示唆された。このとき、一部のOHラジカルが反応に使われ、OHラジカル量が減っていることが考えられる。なお、OHラジカルは酸化力が強く、ソノケミストリーにおける主要な反応物である。また、気泡界面領域のOHラジカルを化学反応量の考察から見積り、界面領域ではOHラジカルはバルク液体よりも非常に高濃度になっていることが分かった。予備的な実験結果であるが、単一気泡キャビテーションの場合には、気泡界面のOHラジカル濃度はさらに高濃度になることが示唆された。ソノケミストリー(超音波化学)として知られる、液体への強力超音波照射による化学効果を、マイクロリアクター内で生じさせることを目的とし、その反応場をスケールダウンしたときの影響について検討した。平成25年度は、断面の寸法が0.1 mm ×0.1 mmであるマイクロ流路を用い、その1次元的(1D)な反応場が、通常の3次元的(3D)な反応場と比べて、反応効率がどのように変わるかを定量的に調べた。反応量の指標として、ルミノール水溶液を用いた音響化学発光(SCL)を光検出器(光電子増倍管)によって検出し、その単位体積あたりのSCL発光強度を1Dと3Dで比較した。その結果、それぞれの反応効率の比(SCL強度比)は、溶存ガス度と超音波パワー密度に大きく依存することがわかった。溶存ガス度が大きく(大気圧下の溶存ガス飽和度(DOS)を1としたとき、DOS=1.20、マイクロ流路内では高圧になるのでDOS=0.599に相当)、超音波パワー密度が小さいとき(約1 W/cm2)、1Dの効率は3Dの約15倍という値を示した。一方で、3Dが1Dより有効となる条件も限定的ながら存在した。そのときの超音波パワー密度は1Dが有効となる値より高く、DOSについては1Dが有効となる値より低かった。また、平成23、24年度に引き続き、シングルバブルでの検討も行った。すなわち、ソノケミストリーの反応源である気泡(キャビテーション気泡と呼ばれる超音波と同期して呼吸振動する微小な気泡で、崩壊時には瞬間的に数千度・数百気圧以上に達する気泡)について、単一の気泡で、その化学効果を実験的に調べた。水溶液中のシングルバブルによって生じるOHラジカル量の定量、気泡内の高温高圧場の指標となるソノルミネッセンスの測光、および、対応する気泡ダイナミクスの観察を行った。非常にテクニカルな実験であるが、これまでの研究の再現性を確認した。

平成23年度は、主に、ソノケミストリーの反応源である気泡(キャビテーション気泡と呼ばれる超音波と同期して呼吸振動する微小な気泡で、崩壊時には瞬間的に数千度・数百気圧以上に達する気泡)について、通常は数千から数万個存在する気泡数を極限まで減らし、たった一個の気泡(シングルバブル)において、その化学効果を実験的に調べた。具体的には、水溶液中のシングルバブル・キャビテーションによって生じるOHラジカル量の定量、気泡内の高温高圧場の指標となるソノルミネッセンス(音響発光)の測光、および、対応する気泡ダイナミクスの観察を行い、それらの関係について考察した。実験容器は通常サイズのものであるが、飽和溶存ガス度の20%に脱ガスした水溶液中に超音波の定在波音場を形成し、その音圧の腹にミクロンサイズの気泡を1個だけ捕捉した。その気泡によって生じるOHラジカル量を、テレフタル酸定量法、ヨウ化カリウム定量法、スピントラップによる電子スピン共鳴法によって測定した。その結果、超音波周波数25 kHz、音圧振幅1.4 atmでは、1周期あたり60万個のOHラジカルが生じ、OHラジカル量は音圧振幅に比例し、周波数に対しては反比例的であった。また、気泡が不安定に動き回ることで、OHラジカル量が増加することが分かり、その気泡は合体・分裂を繰り返していることが高速度ビデオカメラで観察された。シングルバブルによる実験結果は、気泡の数値シミュレーション結果と直接対応させることができる。また、最小単位の気泡数でOHラジカルを定量できる実験技術を得て、マイクロリアクター内での化学反応量を評価する手法を確立した点で、意義が大きい。単一気泡キャビテーションによるOHラジカル生成量は、通常のソノケミストリーにおける多数気泡キャビテーションによるものに比べて非常に少なく、さらに、単一気泡キャビテーションを得ること自体、大変テクニカルな実験技術を必要とするため、条件を変化させて定量データを得るには非常に時間を要する。一方、マイクロ流路中にキャビテーションを起こすための予備実験を行ったが、うまくキャビテーション気泡が生じなかった。マイクロ流路に微粒子マニピュレーションのためのメガヘルツオーダーの超音波を導入するのは、すでに確立したが、キャビテーションをおこすためのキロヘルツオーダーの超音波を導入するためには、音響インピーダンスのマッチング等、さらなる検討が必要なことが分かった。シングルバブル・キャビテーションによるOHラジカル生成量は、通常のソノケミストリーにおけるマルチバブル・キャビテーションによるものに比べて非常に少なく、さらに、シングルバブル・キャビテーションを得ること自体、大変テクニカルな実験技術を必要とするため、定量データを得るための実験手法を確立するまでに多くの時間を要した。そのため、当初予定していたマイクロ流路中の超音波化学反応量の定量等の実験まで到達できなかった。今後、マイクロ流路内の水溶液に超音波を照射して、キャビテーションを生じさせる条件を検討する。キャビテーションを生じさせる条件を明らかにした後、そのときに生成されるOHラジカル量を定量する。OHラジカルの定量法としては、平成23-24年度の研究から得た知見により、テレフタル酸定量法(テレフタル酸水溶液を用い、テレフタル酸が蛍光を持つヒドロキシテレフタル酸に変わることを利用した定量法)が最も測定感度が高かったことから、これを採用する。
膵臓臓器移植における実験的研究

新しい膵管ドナレ-ジ法としての膵食道吻合を用いた自家膵移植を確立し(Transplantation44,583,1987)長期における内外分泌機能および組織学的検討よりその安全性を犬膵で証明した(Japanese J Surg 20,685,1990)。また同種移植における安全性も確認した(Transplant Proc 22,704,1990)。3.大膵にて血中の膵分泌性トリプシンインヒビタ-(PSTI)が同種移植における拒絶反応早期のマ-カ-として有用であることを証明し(Transplantation46,493,1988,Transplant Proc 21,2793,1989)拒絶時のPSTIの上昇は免疫抑制剤で抑制されることを証明した(Transplant Proc22,704,1990)。また臨床例でもアメリカウイスコンシン大学との共同研究で血清PSTIが拒絶反応の早期のマ-カ-として有用であることを明らかにした(Transplantation,52,504,1991)。1.新しい膵管ドレナ-ジ法としての膵食道吻合を用いた自家膵移植(Transplantation 44、583、1987)の臨床応用に不可欠である長期における内・外分泌機能の検討および移植膵の組織学的検討を行なったが内・外分泌機能ともほぼ正常で組織学的にも軽度の繊維化が外分泌組織に認められるも内外分泌組織ともほぼ正常でこの方法の長期に及ぶ安全性が確認された(Japanese J.Surg,in press)、又同種移植における安全性も確認した(Transplant Proc,in press)。3.当教室ではじめて犬膵液より精製した膵分泌性トリプシンインヒビタ-の血中測定が拒絶反応早期のマ-カ-として有用であることを明らかにしたが(Transplantation 46、512、1988、Transplant Proc 21、2793、1989)、拒絶時のPSTIの上昇はシクロスポリン、ステロイドの免疫抑制剤によって抑えられPSTIの上昇時のこれらの免疫抑制剤投与は移植膵を拒絶反応から免れさせることを証明し(Transplant Proc,in press)血清PSTIが拒絶反応の早期の可逆時のマ-カ-として有用であることを明らかにした。1.新しい膵管ドレナ-ジ法としての膵食道吻合を用いた自家膵移植(Transplantation 44,583,1987)の臨床応用に不可決である長期における内外分泌機能の検討および移植膵の組織学的検討を行なったが内外分泌機能ともほぼ正常で組織学的にも内外分泌組織とも正常でこの方法の長期に及ぶ安全性が確認された(<Japanese J.Sung20,685,1990>___ー)。又同種移植における安全性も確認出来た(<Transplant Proc.22,704,1990>___ー).3.当教室ではじめて犬膵液より精製した膵分泌性トリプシンインヒビタ-(PSTI)の血中測定が拒絶反応早期のマ-カ-として有用であることを明らかにしたが(Transplantation,46,512,1988,Transplant proc.21,2793,1989)拒絶時のPSTIの上昇はシクロスポリン、ステロイドの免疫抑制剤によって抑えられPSTIの上昇時のこれらの免疫抑制剤の投与は移植膵を拒絶反応から免れさせることを証明した(<Transplant Proc.22,704,1990>___ー)。又臨床例についてもアメリカウィスコンシン大字との共同研究で血清PSTIが拒絶反応の早期の可逆時のマ-カ-として有用であることを明らかにした(<Transplantation,in press>___ー)。一方、犬膵にて血中の膵分泌性トリプシンインヒビタ-(PSTI)が同種移植における拒絶反応早期のマ-カ-として有用であることを証明したが(Transplantation 46,493,1988)今回アメリカ・ウイスコンシン大学との共同研究による臨床例での検討でやはり血中PSTIが拒絶反応早期(可逆時)のマ-カ-として有用であることを明らかにした(Transplantation 52,504,1991)。