hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムの研究

循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムに関し、各種の住宅生産供給システム類型について検討を行うとともに、循環型社会における木造住宅生産供給の営みの中でもそのあり方が注目される、リフォームや解体について調査を行った。特に、木造住宅の解体工事については、機会を得て詳細調査を行い、工事作業、作業時間、使用工具について、詳細な分析を行い、その実態の一面を明らかにするとともに、いくつかの問題点を捉えることができた。調査対象工事は、昭和41年に建てられその後増築が行われた木造住宅であった。通常の解体工事では重機を適当に活用しているが、本調査では、重機の使用をできるだけ避ける形で行っている。調査資料の分析により、内装の解体と、解体資材の分別に手間を要していること、基礎部分の解体には、やはり重機が必要であることなどを捉えることができた。また、解体工事は、当然のことながら、解体対象の使用材料、構法に大きく支配され、それらは、現在の新築に供されるものと異なっているものも多い。こうしたことについても、十分配慮することが必要である。住宅リフォームに関しては、工事の事例について調査し、その実態について、作業内容、作業時間を中心に分析した。また、住宅リフォームに関する建材の諸問題について調査を行い、現在多く製造されている建材は、新築時に求められる各種の機能性能や施工性については水準が高く、省エネルギーなどの環境負荷の抑制にも配慮されているが、リフォーム時の問題への対応は総じて不十分であり、解体、再使用、再生利用などについては、課題が多いことを確認できた。循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムに関し、各種の住宅生産供給システムの類型の中で、新世代木造住宅供給システムの特徴につい下検討を行った。また。関連して、幾つかの調査を行った。まず、新世代木造住宅供給システムについて、循環型社会への指向性の観点から調査し、住宅の品質確保の推進等に関する法律への適合性などを、その取り組み状況の分析を通して、検討した。住宅リフォームに関し、工事の事例について調査し、その実態について、作業内容、作業時間を中心に分析し、特に建材や工具の在り方について今後の課題を検討した。住宅リフォームは、住宅の長寿命化における重要な課題であるとともに、リフォーム工事自体の在り方については、現在、克服すべき課題があるが、これらに関する有用な資料をとりまとめることができた。プレファブ住宅は、生産性向上に基本的な特徴があるが、現在はこれに加えて、循環型社会への適合性についても、積極的に取り組んでおり、その状況について調査し、循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムについての有用な示唆を得ることができた。住宅に供される各種の建材について、これまでにも資源循環特性を中心に文献調査を行ってきているが、今年度も、これを進めた。今年度は、建築関係でのこの分野の発表が増加していることなどが分かった。循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムに関し、資源循環の中でも重要な位置にある住宅リフォームに関する建材の諸問題について調査を行った。現在供給されている建材は、現状では、なお、新築時に求められる要件への適合性に主眼をおいて製造されている面が強いが、一方では、循環型社会への対応と、その一環としての建設リサイクル法やグリーン購入法への適合について、意識が高まりつつある。こうした状況において、各種の建材について、リフォームへの適合性などの調査を行った。その中で、現在多く製造されている建材は、新築時に求められる各種の機能性能や施工性については水準が高く、省エネルギーなどの環境負荷の抑制にも配慮されているが、リフォーム時の問題への対応は総じて不十分であり、解体、再使用、再生利用などについては、課題が多いことを確認できた。特にリフォームに際して行われる、存置部分をできるだけ損なわない解体や取り付けについては、具体的な問題点を見いだすことができた。工具に関しては、リフォームに適したものの開発が求められており、その具体的なイメージアップを試みている。関連して、公共建築ストックの状況についても調査を行った。建築ストックの状況については、調査が難しい面があったが、各種の資料を分析し、その概要を明らかにできた。

民間建築のストックについては、これまでの既往の研究で、その概要が報告されており、あわせると、我が国の建築ストックの全容に関わる資料が整ったこととなる。循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムに関し、資源循環の中でも重要な位置にある住宅の解体工事について調査を行った。解体工事の事例に対し、工事作業、作業時間、使用工具について、詳細な調査を行い、その実態の一面を明らかにするとともに、いくつかの問題点を捉えることができた。調査対象工事は、通常の解体工事に対し、重機の使用をできるだけ避ける形で行っているが、内装の解体に多くの手間を要していること、解体資材の分別にも手間を要していること、基礎部分の解体には、やはり重機が必要であることなどを、時間分析を通して明らかにした。また、その中で今後の課題についても示した。循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムのあり方については、関連資料を収集し、特に建材については重点的に検討した。現在供給されている建材は、現状では、新築時に求められる要件への適合性に主眼をおいて製造されている面が強いが、一方では、循環型社会への対応と、その一環としての建設リサイクル法やグリーン購入法への適合について、積極的な対応が図られている。現在多く製造されている建材は、新築時に求められる各種の機能性能や施工性については水準が高く、省エネルギーなどの環境負荷の抑制にも配慮されているが、リフォーム時の問題への対応は総じて不十分であり、解体、再使用、再生利用などについては、現在、鋭意対応が図られている状況にあることが確認できた。特にリフォームに際して行われる、存置部分をできるだけ損なわない解体や取り付けについては、具体的な課題を見いだすことができた。これらを踏まえ、循環型社会を指向する木造住宅生産供給システムの全体的な方向を取りまとめることとしている。
高齢障害者転倒予防のための立位側方重心移動動作トレーニングに関する基礎的研究

平成15年度は脳卒中片麻痺患者および高齢者を対象として立位側方重心移動能力とバランスおよび歩行能力との関係についての基礎的検討をおこなった。研究は大別すると以下のとおりである。1)脳卒中片麻痺患者の立位における側方重心移動能力と歩行能力およびバランス能力との関係について、2)地域在宅高齢者における最大サイドステップ長と歩行能力との関係についての研究である。1)における測定項目は、立位(膝関節30度屈曲位)にて支持基底面を変えない条件での左右への体幹移動距離、最大サイドステップ長、片足立ち保持時間、Functional reach test (FRT)、10m歩行テストであった。結果として、体幹移動距離および最大サイドステップ長と最大歩行速度には有意な正の相関関係がみられ、特に歩幅との関係が強かった。しかし、両者とも歩行率との間には有意な相関関係はみられなかった。また、体幹移動距離および最大サイドステップ長と片足立ち保持時間との間には非線形の特異な関係がみられ、FRTとの間には有意な正の相関関係がみられた。2)における測定・調査項目は最大サイドステップ長、膝関節伸展筋力、股関節外転筋力、片足立ち保持時間、体前屈、Up&GOテスト、10m歩行テストであり、脳卒中片麻痺患者と同様に最大サイドステップ長と最大歩行速度および歩幅との間には有意な相関関係があり、歩行率との間には有意な相関関係はみられなかった。最大サイドステップ長を筋力、柔軟性(体前屈)、静的バランス能力(片足立ち保持時間)、動的バランス能力(Up&Goテスト)にて重回帰分析すると、最も寄与率の高かったのは動的バランス能力であった。以上より、立位における体幹移動距離および最大サイドステップ長の測定はバランス能力や歩行能力の評価に有効であり、さらに転倒防止のトレーニング方法としても期待できる結果となった。【目的】平成14年度は、左右重心移動動作で下肢関節角度の違いが筋活動の協調性と運動制御にどのような変化をもたらすのか明確にすることを目的に研究を行った。【方法】対象は実験内容に関して説明を受け承諾した健常男性16名(年齢23.3±5.5歳)とした。計測装置はスチール製のフレームに、被験者の胸部を固定し左右へ自由に動くスライドボードと左右位置情報を検出する電気変位計が付けられた。被験者は左右の第5中足骨骨頭間隔が0.3mになるように下腿内外旋中間位で立位となった。そして、膝関節屈曲0°、30°、60°の3条件でそれぞれ30秒間の連続的な左右重心移動動作(周期2秒)を音刺激1.0Hzにあわせて左右へ最大限重心移動を行った。表面筋電図は右側の7筋(大殿筋、中殿筋、大腿筋膜張筋、内側広筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、ヒラメ筋)から双極誘導にて導出し、変位計と筋電計の出力はサンプリング周波数1kHzにてA/D変換した。変位データから運動周期の変動係数と平均振幅を算出した。また、変位データと平滑化筋電位の散布図で協調性を検討した。加えて、課題遂行中の総体的筋活動量の指標として10周期分の全波整流の平均値を求めた。【結果および考察】運動周期の変動係数は膝関節屈曲0°で他2条件と比較して有意に大きかった。左右への振幅は各条件で有意な差はなかった。筋電位の平均値については、中殿筋、大腿筋膜張筋では膝関節屈曲0°で最も大きく、内側広筋、前脛骨筋、ヒラメ筋では膝関節屈曲60°で最も大きかった。左右変位データと平滑化筋電位の散布図においては、多くの筋で振幅に比例して筋活動量が増大した。膝関節屈曲0°では股関節主体の制御となり、膝関節屈曲角度が増すごとに膝と足関節周囲筋の協調性が必要となった。膝関節屈曲0°の条件下では協調する筋が少ないにも関わらず、制御の点では難しい肢位であることが示唆された。

最大サイドステップ長を筋力、柔軟性(体前屈)、静的バランス能力(片足立ち保持時間)、動的バランス能力(Up&Goテスト)にて重回帰分析すると、最も寄与率の高かったのは動的バランス能力であった。以上より、立位における体幹移動距離および最大サイドステップ長の測定はバランス能力や歩行能力の評価に有効であり、さらに転倒防止のトレーニング方法としても期待できる結果となった。
セラミックス-金属系傾斜機能材料の新しいプロセシング

セラミックスや金属の永い歴史の上に築かれてきた個々のプロセス技術の調和を計りながら、両者の傾斜機能材料を作製するための新しい製造プロセスの開発を行った。本年度の研究ではセラミックスとして高純度のマグネシア、金属としてステンレススチ-ル(SUS304)採用して、ホットフォ-ジ法や成分蒸発法などの新規なプロセス技術を考案し、傾斜組成燃結体を製造した。得られた結果は以下の通りである。1.ホットフォ-ジ法は極めて短時間プロセスであるにもかかわらず、マグネシア-ステンレス系の広い配合組成範囲にわたって、有効な緻密化手段であることが確認された。ステンレス粉末の粒径が大きい場合には、緻密化は主として金属粒子の塑性変形によって指配されているようであった。またマグネシア、ステンレス共に超微粉を出発原料とした場合には、サブミクロンの粒子径より成る緻密な複合焼結体が作製できた。この緻密焼結体のビッカ-ス硬度および破壊靭性値は、組成の変化と共にステンレスの延性的な性質からマグネシアの脆性的な性質へと、連続的に変化していくことが確認された。2.マグネシア超微粉とステンレスの複合粉末の成形体をアルゴン雰囲気中で長時間焼成すると、成形体の表面からマグネシアの散逸が生じて、組成勾配が発現することを見出した。そこで焼成物断面の詳細な組成分析を行い、このプロセスが傾斜機能化の有望な手法になり得ることを確認した。
地理的構造を伴う種内分化を起こした植物種における集団維持機構と種分化機構の解析

本課題では、南西諸島と台湾のハマボッスを主な対象として,DNA多型と染色体ゲノムの多型が地理的構造を持つことを明らかにすると共に,これらの多型が相互にどうのように干渉しながら種が維持されているのかについて考察を進めた.40集団(島嶼では複数の小集団毎に採集して1集団として合算:105小集団)1320個体を対象にして葉緑体DNAのスペーサー2領域約1100bpの塩基配列に基づいてハプロタイプの同定を行った.その結果,11種類のハプロタイプが同定され,AMOVAによって「本州日本海側」「本州太平洋側,九州,北琉球」「中琉球」「南琉球」「台湾と周辺諸島」の5単位に分割することが支持された.この地理的単位では全体の変異の54%以上が地域間に帰属した.琉球列島では慶良間海峡とトカラ海峡を境にして,3地域に分断される地理的構造があることが支持された.ハプロタイプ多型は母集団に既に存在しており,第四紀気候変動の中で陸橋の形成と分断の影響を受けながら,現在のハプロタイプの地理的構造を形成していったものと考えられる.染色体多型では以下の変異があることを見いだした(mはそのうちの中部型染色体数を示す)2n=16(6m),2n=17(6m),2n=17(7m),2n=18(4m),2n=18(5m),2n=18(6m),2n=19(5m),2n=20(2m),2n=20(4m)これらの多型は沖縄本島北部と奄美大島南部に位置する加計呂麻島で同所的に生育していたことから、テロメアの位置をFISH法で観察したところ、減数分裂に際して染色体が融合する現象が高頻度で観察された。この融合によって形成された染色体は、長さが異なる別の染色体と異形接合することによって二価染色体(まれに三価以上の多価染色体)を形成している。このことによって減数分裂時の染色体の分配は極めて正常に行われていることが確認された。また,同様の研究を日本列島の高山植物や温帯生植物でも展開した.本課題では、南西諸島と台湾のハマボッスを主な対象として,DNA多型と染色体ゲノムの多型が地理的構造を持つことを明らかにすると共に,これらの多型が相互にどうのように干渉しながら種が維持されているのかについて考察を進めた.40集団(島嶼では複数の小集団毎に採集して1集団として合算:105小集団)1320個体を対象にして葉緑体DNAのスペーサー2領域約1100bpの塩基配列に基づいてハプロタイプの同定を行った.その結果,11種類のハプロタイプが同定され,AMOVAによって「本州日本海側」「本州太平洋側,九州,北琉球」「中琉球」「南琉球」「台湾と周辺諸島」の5単位に分割することが支持された.この地理的単位では全体の変異の54%以上が地域間に帰属した.琉球列島では慶良間海峡とトカラ海峡を境にして,3地域に分断される地理的構造があることが支持された.ハプロタイプ多型は母集団に既に存在しており,第四紀気候変動の中で陸橋の形成と分断の影響を受けながら,現在のハプロタイプの地理的構造を形成していったものと考えられる.染色体多型では以下の変異があることを見いだした(mはそのうちの中部型染色体数を示す)2n=16(6m),2n=17(6m),2n=17(7m),2n=18(4m),2n=18(5m),2n=18(6m),2n=19(5m),2n=20(2m),2n=20(4m)これらの多型は沖縄本島北部と奄美大島南部に位置する加計呂麻島で同所的に生育していたことから、テロメアの位置をFISH法で観察したところ、減数分裂に際して染色体が融合する現象が高頻度で観察された。また,同様の研究を日本列島の高山植物や温帯生植物でも展開した.本課題では、南西諸島と台湾のハマボッスには以下の染色体多型があることを見いだした(mはそのうちの中部型染色体数を示す)これらの多型は沖縄本島北部と奄美大島南部に位置する加計呂麻島で同所的に生育していたことから、テロメアの位置をFISH法で観察したところ、減数分裂に際して染色体が融合する現象が高頻度で観察された。また、葉緑体DNA多型をtrnT-trnLとtrnS-trnGの2スペーサー領域の塩基配列に基づいて解析する手法を確立して、本州から台湾までの104集団1040個体を対象にして解析を行い,琉球列島ではハマボッスの葉緑体DNAハプロタイプが「南琉球」「中琉球」「北琉球」の3地域に分化している現象を把握した。

瀬戸口と荻沼は2006年3月に琉球大学で開催された日本植物分類学会第5回大会で,それぞれ一般講演とシンポジウムにおいて,上記結果を発表した.また,沖縄本島と奄美大島においてコドラードを設置し,集団内の個体毎の染色体多型とDNA多型を解析した.現在,SSR多型を解析するためのマーカーを開発中である.本課題では、南西諸島と台湾のハマボッスを主な対象として,DNA多型と染色体ゲノムの多型が地理的構造を持つことを明らかにすると共に,これらの多型が相互にどうのように干渉しながら種が維持されているのかについて考察を進めた.40集団(島嶼では複数の小集団毎に採集して1集団として合算:105小集団)1320個体を対象にして葉緑体DNAのスペーサー2領域約1100bpの塩基配列に基づいてハプロタイプの同定を行った.その結果,11種類のハプロタイプが同定され,AMOVAによって「本州日本海側」「本州太平洋側,九州,北琉球」「中琉球」「南琉球」「台湾と周辺諸島」の5単位に分割することが支持された.この地理的単位では全体の変異の54%以上が地域間に帰属した.琉球列島では慶良間海峡とトカラ海峡を境にして,3地域に分断される地理的構造があることが支持された.ハプロタイプ多型は母集団に既に存在しており,第四紀気候変動の中で陸橋の形成と分断の影響を受けながら,現在のハプロタイプの地理的構造を形成していったものと考えられる.染色体多型では以下の変異があることを見いだした(mはそのうちの中部型染色体数を示す)これらの多型は沖縄本島北部と奄美大島南部に位置する加計呂麻島で同所的に生育していたことから、テロメアの位置をFISH法で観察したところ、減数分裂に際して染色体が融合する現象が高頻度で観察された。この融合によって形成された染色体は、長さが異なる別の染色体と異形接合することによって二価染色体(まれに三価以上の多価染色体)を形成している。このことによって減数分裂時の染色体の分配は極めて正常に行われていることが確認された。
高性能火力発電用12クロム耐熱鋼に関する研究

昭和60年度62年度にわたり大型鋼塊として製造が容易で偏析が少なく,かつ550600°C付近の長時間クリープ破断強度のすぐれた12クロム耐熱鋼を開発し,その特性について詳しい研究を行なった.すなわち,低N(0.035%)で製造を容易にし,G.E社のものよりMo量を多くし,長時間の高温強度を安定にした.さらに大型鋼塊のため偏析しやすいので,低Si(0.035%)にしてこれを防止した.本年は12クロム耐熱鋼の600650°Cにおける長時間クリープ破断強度におよぼすW量の影響について詳細な研究と検討を行なった.この結果,Moを無添加とし,Wを2.6%として0.12cー11.5Crー0.8Niー0.25Vー0.05Nbー0.055N鋼を溶製した. 650°C,10^5hのクリープ破断強度は約1012Kgf/mm^2の外挿値が得られ,G.E社のものに比べると同一温度で約2倍の高温強度を有し,かつ製造が容易な中圧タービンロータ材が得られた.他方,本鋼の組織変化を詳しく調べたところ,W添加はMo添加より炭化物反応を遅らせる効果があることがわかった.すなわちW添加は析出強化よりも固溶体強化の寄与が大きいために,高温長時間側の強度を高める効果が増幅される.また炭化物反応について調べるとM_3C→M_<23>C_6→M.ナD26.ニC2Cであり,W添加はこの反応をできるだけ遅らせる効果が相乗して長時間クリープ破断強度を高めたものと考えられる.以上,0.12Cー0.05Siー0.7Niー(2.32.6)Wー0.25Vー0.05Nbー0.05N鋼において,1020°C焼入れ,720°C焼もどしを行なうことによって650°Cにおける蒸気条件で使用できる画期的なタービンロータが得られることを指摘する.高強度12Cr耐熱鋼について次のような研究を行った。1.長時間クリープ破断強度およびクリープ延性に関する研究(1)12Cr耐熱鋼の550650°Cの長時間クリープ破断強度におよぼすCr量の影響について研究を行った。0.13C,0.05Si,0.5Mn,0.3Mo,20W,0.2V,0.05Nb,0.05N鋼を基本にしCr量を1013%に変化させてクリープ破断試験を行い、11.5%Cr付近がクリープ破断強度が最もすぐれ、またクリープ延性もすぐれていることを見出した。(2)12Cr耐熱鋼の600650°Cの長時間クリープ破断強度におよぼすW量の影響について研究を行った。0.12C,11.2Cr,0.8Ni,-0.2V,0.05Nb,0.055N鋼にWを2.2-3.0%添加して650700°Cでクリープ破断試験を行い650°C,【10^5】hのクリープ破断強度を外挿すると2.6%W付近が最もすぐれている。また常温の靭性値は3%Wでは720°C20h焼もどしでは6.0Kg・m/【cm^2】程度でやや低い。2.偏析に関する研究大型ロータ材の外周部と中心部の化学分析を行ったが、ESR(エレクトロスラグ再溶解)溶解と低Si化により、殆んど変わらなかった。従って内外周部の機械的性質は焼入冷却速度による差によると考えられる違いである。3.強化機構に関する研究12Cr耐熱鋼の強化機構を電顕観察で調べた。すなわち長時間クリープ破断強度を高めるためには析出炭化物を微細にかつ凝集させないことと同時に長時間にわたって新しい析出物を析出させる必要があることがわかった。また析出物の電解分離を行い炭化物反応について調べると、炭化物反応(【M_3】C→【M_(23)】【C_6】→【M_6】C)をできるだけおくらせることが高温強度の向上には必要であることがわかった。これにはMo添加よりW添加の方が有利である。昭和60年度62年度にわたり大型鋼塊として製造が容易で偏析が少なく,かつ550600°C付近の長時間クリープ破断強度のすぐれた12クロム耐熱鋼を開発し,その特性について詳しい研究を行なった.すなわち,低N(0.035%)で製造を容易にし,G.E社のものよりMo量を多くし,長時間の高温強度を安定にした.さらに大型鋼塊のため偏析しやすいので,低Si(0.035%)にしてこれを防止した.本年は12クロム耐熱鋼の600650°Cにおける長時間クリープ破断強度におよぼすW量の影響について詳細な研究と検討を行なった.この結果,Moを無添加とし,Wを2.6%として0.12cー11.5Crー0.8Niー0.25Vー0.05Nbー0.055N鋼を溶製した. 650°C,10^5hのクリープ

破断強度は約1012Kgf/mm^2の外挿値が得られ,G.E社のものに比べると同一温度で約2倍の高温強度を有し,かつ製造が容易な中圧タービンロータ材が得られた.他方,本鋼の組織変化を詳しく調べたところ,W添加はMo添加より炭化物反応を遅らせる効果があることがわかった.すなわちW添加は析出強化よりも固溶体強化の寄与が大きいために,高温長時間側の強度を高める効果が増幅される.また炭化物反応について調べるとM_3C→M_<23>C_6→M.ナD26.ニC2Cであり,W添加はこの反応をできるだけ遅らせる効果が相乗して長時間クリープ破断強度を高めたものと考えられる.以上,0.12Cー0.05Siー0.7Niー(2.32.6)Wー0.25Vー0.05Nbー0.05N鋼において,1020°C焼入れ,720°C焼もどしを行なうことによって650°Cにおける蒸気条件で使用できる画期的なタービンロータが得られることを指摘する.
環状共役Diynene化合物の合成研究

1)ビシクロ[3,3,1]ノナン(7)の合成の試み(平成元年度実施)平成元年度実施計画に基づき、下図の様に(5)の合成を検討した。4のフリデル・クラフト反応は、種々の条件を検討したが目的とするアシル化体(5)を再現性のある収率で得ることは出来なかった。5の6を経由する7への変換の検討には至っていない。2)Diynene(12)の合成の試み(平成2年度実施)平成2年度実施計画に基づき、下図のように(12)の合成を検討した。11より12への変換は現在検討中である。本合成ル-トは、n=3,4には適用されなかった。(12)の熱反応の検討には至っていない。研究の進展状況:平成元年度研究実施計画に基づき、ビシクロ[3,3,1]ノナン骨格の構築を検討した(下図)。pheylthio酢酸誘導体をペンテニル化(NaH/1-bromo-5-pentene/DMF)し(1)を得た。スルホキシド(2)へ変換後、無水トリフロオロ酢酸で処理すると、予想どおり環化反応が進行し(3)が得られた。酸クロライド(4)へ変換後、1,4-ジブロモベンゼンあるいは1,4-ジメトキシベンゼン存在下、Friedel-Crafts反応を各種ルイス酸を用いて検討した。しかしながら、目的とするアシル化体(5)の生成は認められず(4)が分解するのみであった。さらに、酸クロライド(7)の同様のFriedel-Crafts反応でも目的とするアシル化体(8)は得られず、環化成績体(9)が生成するのみであった。平成元年度研究計画によるビシクロ[3,3,1]ノナン骨格の構築はきわめて困難であることが明らかとなった。現在、別途ル-トによる(6)の合成を検討中である。更に、(10)型化合物の合成およびのそ熱反応を利用する(11)型化合物の合成を検討中である。研究の進展状況:平成2年度研究実施計画に基づきcisーDiynene(5)の合成を検討した。各種シクロアルケンオキサイド(1)をFreidの方法により、アルキニルジェチルアランと処理しアルキニルアルコ-ル(2)を得た。スワン酸化後、生成するケトン(3)をエノ-ルトリフラ-ト(4)へ誘導した。Stillの方法を用いる4のアルキニル化反応は現在検討中である。シクロヘプテンオキシド(1:n=3)およびシクロオクテンオキサオイド(1:n=4)とアルキニルジエチルアランとの反応は、全く進行しないことが明らかとなり、本合成ル-トの限界が明らかとなった。他の合成ル-トを考案する必要がある。5の熱反応の検討には至っていない。
物体認知における特徴情報の統合過程の研究

視覚系の物体認識に伴う統合・結合の様式はきわめて巧妙で単一知覚の印象が堅固なため、普通の状況下では、その統合様式は調べがたい。しかし、ある種の刺激条件では、一つの物体への統合が崩壊し、局所的な情報や多属性の特徴のもつ異なる特性が露呈し、別の物体に属するものとして、知覚が分離されることがある。また、逆に、分離したものが単一のものとして結びつくことがある。本研究は、このような異物体-同一物体の切り替えが生じる臨界条件を体系的・組織的に測定することにより、物体の認識に伴う局所的・多次元的情報の統合過程を明らかにすることを目的とした.1運動刺激による静止図形境界線の捕捉白色背景と等輝度の黄色の図形(長方形)に、正弦波状の黒色輪郭をもった線図形を重畳すると、長方形図形は正弦波状の黒い正弦波の縁を持った図形に変形して見える。このような輝度輪郭情報による色境界情報の修飾効果を分析し、「輝度輪郭情報による色境界情報の修飾効果が、静止色図形と運動図形の間にも生じること、運動刺激による修飾効果は極めて大きいこと」を明らかにした。2主観的輪郭線形成における局所情報の保持4つのパックマンからなるカニッツア型の主観的輪郭線図形を、対角線要素を1対とする2つの要素図形に分け、要素図形を継時的に提示すると、主観的輪郭線の印象は、SOAの大きさとともに弱くなる。ここでは、SOAと主観的輪郭線の強さの関係を測定することによって局所情報の時間的統合過程を検討し、「主観的輪郭線形成には、局所情報の保持機構が不可欠である。主観的輪郭線は、保持された局所情報の統合によって形成される」ことを明らかにした。
究極感度ＧｅＶ―ＴｅＶ広帯域宇宙ガンマ線観測による高エネルギー天体の研究

20GeVから300 TeVの宇宙ガンマ線を従来より一桁高い感度で観測する次期天文台CTA計画で低エネルギー側に感度を持つ大口径23m望遠鏡の焦点面カメラ(光検出器とGHz波形サンプリング読み出し回路)のモジュールを開発した。また、現在稼働中のTeVガンマ線望遠鏡MAGICとGeV領域ガンマ線フェルミ衛星を用いて、活動銀河核、パルサー、連星系などを観測し、放射機構および粒子加速機構に対して新たな知見を得た。さらに、これらの観測結果から、CTAで狙うべき研究対象を検討した。本研究の目的は、超新星残骸・活動銀河核・ガンマ線バーストなどの高エネルギー天体の放射機構・粒子加速機構、宇宙線の起源を解明すること、さらに、ガンマ線観測から求めた赤外・可視背景放射を通して星形成史の研究や暗黒物質探索を行うことであり、第一の計画として、数10 GeV100 TeVのガンマ線を従来よりも一桁高い感度で大気チェレンコフ望遠鏡を用いて観測する次期計画CTAの口径23m望遠鏡に搭載する焦点面カメラ(光検出器と読み出し回路)の開発を行い、望遠鏡に取付けて観測を行う。本年度、以下の成果を得た。1、光検出器である、1.5インチ径スーパーバイアルカリ光電子増倍管の改良と評価を行い、仕様を最終決定し量産した。2、7本の光電子増倍管からの信号を2GHzで同時に波形サンプリングする回路を開発した。この回路には、低消費電力アナログメモリが使われ、デジタル化された波形データはギガビットイーサネットで転送される。3、光電子増倍管1本毎の1次トリガー、続いて、クラスタ(光電子増倍管7本単位)間の2次トリガー生成を、スペイン・ドイツグループと協力し開発した。第二の計画として、上記の諸問題を解明するために、現在稼働中のTeVガンマ線望遠鏡MAGICとフェルミ衛星を用いた100 MeVから10 TeVまでの広帯域ガンマ線観測を行い、本年度、以下の成果を得た。1、ガンマ線連星HESS J0632+057の2011年2月のMAGIC観測データを解析し、140 GeV以上でガンマ線を検出し、スペクトルに折れ曲がりが見られなかった。2、BL Lac天体1ES 1215+303の2011年1-2月のMAGIC観測データを解析し、超高エネルギーガンマ線を初検出した。可視・X線・ガンマ線の多波長スペクトルは、1つのゾーンからのシンクロトロン自己コンプトン放射モデルで説明できることが分かった。本研究の目的は、超新星残骸・活動銀河核などの高エネルギー天体の放射機構・粒子加速機構、宇宙線の起源を解明すること、さらにガンマ観測を通して暗黒物質探索を行うことである。1、20 GeV100 TeVのガンマ線を従来よりも一桁高い感度で大気チェレンコフ望遠鏡を用いて観測する次期計画CTAの口径23m望遠鏡に搭載する焦点面カメラについて、以下の開発を行った。(1)光検出器である、1.5インチ径スーパーバイアルカリ光電子増倍管の量産を継続した。(2)7本の光電子増倍管からの信号を2GHzで同時に波形サンプリングする回路を開発した。この回路には、低消費電力アナログメモリが使われ、デジタル化された波形データはイーサネットで転送される。(3)光電子増倍管1本毎の1次トリガー、続いて、光電子増倍管7本単位間の2次トリガー生成を、スペイン・ドイツグループと協力し開発した。2、MAGIC望遠鏡によるサブTeV/TeVガンマ線観測のデータを解析した。(1)矮小銀河Segue1の2011-2013年の観測データを解析し、暗黒物質対消滅ガンマ線に対する上限値を得た。(2)かにパルサーのブリッジ放射を50 GeV以上で初めて検出し、そのスペクトルは2つのガンマ線パルス時P1、P2のものとほぼ同じ冪で表されることを発見した。この発見は放射領域の磁場構造についての情報を与え、磁気カスケードモデルで解釈すると、中性子星の光円柱付近の磁場でトロイダル成分が存在することを示唆した。(3)Fermi衛星が発見した未同定天体2FGL J2001.1+4352(その後、BL Lac型天体と判明)をMAGICで観測し、超高エネルギーガンマ線領域で初検出した(MAGIC J2001+435と命名)。その多波長スペクトルは、一つの領域内のシンクロトロン自己コンプトン放射で説明できる。(1)7本の光電子増倍管からの信号を2GHzで同時に波形サンプリングする回路を開発した。この回路には、増幅率が異なる2系統アンプおよび低消費電力アナログメモリが使われ、デジタル化された波形データはイーサネットで転送される。(2)光電子増倍管1本毎の1次トリガー、続いて、光電子増倍管7本単位間の2次トリガー生成を、スペイン・ドイツグループと協力し開発した。

(1)電波銀河IC 310から、約5分で強度が2倍変化するγ線フレアをMAGICで検出した。もし、γ線放射領域のサイズが、ブラックホールのサイズならば、ジェットによる相対論的時間短縮効果を考慮しても、変動スケールは約20分であるため、MAGICによる観測結果は、γ線放射がブラックホールサイズより狭い領域で起こっていることを示す。放射機構として、回転ブラックホール極軸付近の磁気圏に、電位ギャップが発生し、降着円盤・トーラスからの光子・光子衝突で対生成された電子・陽電子が加速され、逆コンプトン散乱によりγ線を放射していると考えられる。(2)HESS J1857+026を観測し、広がったソースを、1 TeV以上で、2つのソースに解像することに成功し、一方はパルサー星雲、他方は分子雲と相関していることが分かった。(3)パルサー星雲3C 58から、パルサー星雲で最も暗い強度のTeV γ線放射を発見した。次期大気チェレンコフ望遠鏡であるCTA口径23m望遠鏡の焦点に搭載する、光電子増倍管からの信号を高速で波形サンプリングする回路を開発し、量産を開始した。また、現行のMAGIC望遠鏡によるTeVガンマ線観測によって、活動銀河核のγ線放射機構について極めて重要な発見があった。本研究の目的は、超新星残骸・活動銀河核などの高エネルギー天体の放射機構・粒子加速機構、宇宙線の起源を解明すること、さらにガンマ線観測を通して暗黒物質探索を行うことである。本年度、以下の成果を得た。1、20 GeV100 TeVのガンマ線を従来よりも一桁高い感度で大気チェレンコフ望遠鏡を用いて観測する次期計画CTAの口径23m望遠鏡に搭載する焦点面カメラについて、以下の開発を行った。(1)本課題で開発した読み出し回路基板に、光電子増倍管およびライトガイドを取り付けて、1/14スケールのミニカメラを製作し、LED光照射量や光電子増倍管の電圧を変えながら、較正データを取得した。(2)スペイングループが製作した望遠鏡1号機用カメラ筐体に、読み出し回路1枚を取り付けて、通電試験を行い、基板間位置など構造上問題がないことを確認した。2、MAGIC望遠鏡によるサブTeV/TeVガンマ線観測のデータを解析した。(1)活動銀河核PKS 1441+25(赤方偏移0.94)からの超高エネルギーγ線放射を発見した。スペクトル解析から、γ線の放射領域は、準静時は、広輝線領域(BLR)の内側、フレア時はBLR外側であることが示唆された。また、天体からのガンマ線が地球に届くまでに、可視赤外背景放射(EBL)によって吸収されることを利用し、観測されたスペクトルから、EBLの上限値を得た。銀河形成理論によるEBLモデルや、銀河数カウントと無矛盾であった。(2)かにパルサーからのTeVγ線パルスを発見した。電子のローレンツ因子の下限値から、パルサー風の放射機構に対して制限を与えた。次期大気チェレンコフ望遠鏡であるCTA口径23m望遠鏡の焦点に搭載する、光電子増倍管からの信号を高速で波形サンプリングする回路を量産し、較正データの取得を開始した。また、現行のMAGIC望遠鏡によるTeVガンマ線観測によって、超高エネルギーγ線領域で、現時点で最遠方の活動銀河核を検出し、γ線放射領域および可視赤外背景放射強度について重要な発見があった。さらに、パルサーからの超高エネルギーγ線パルスを発見し、パルサーの放射機構および粒子加速機構に対して制限を与えた。
原子炉中性子核反応によるがん細胞DNA障害、細胞致死作用機構の放射化学的研究

我々は以前から悪性腫瘍の中性子捕捉療法の基礎である、原子炉熱中性子とボロン10との核反応がもつ細胞致死作用の研究を続けてきた。今回はその細胞致死作用のメカニズムを放射化学的に分析し、合わせて中性子捕捉療法と温熱療法の併用療法の可能性を放射線生物学的に追求しようとした。まず熱中性子が細胞核内DNAに与える線量を放射化学的に詳しく計算した。一方HeLa Sー3細胞を使用して、実際に細胞致死効果を観察し、計算値と比較した。その結果、両者のよい一致を見た(上野、赤星ほか)。この結果は目下論文を作成中である。また、中性子捕促療法にとって必要なボロン化合物の中で、最近開発されたボロンとDNA前駆物質との結合物質についてNMRで、ボロンとフェニールアラニンとの結合物質については赤外分光法によって、その化学的性質の分析を行っている(北岡、小林)。中性子捕捉療法による細胞致死のメカニズムを分析するうえで有効な手段となる放射化シスプラチンの研究は原子炉を利用してしか出来ない研究の一つであり、この放射性化合物の高速液体クロマトグラフィーによる放射化学的研究、その腫瘍細胞内取り込みの実験が順設に進んでいる(赤星ほか)。中性子捕捉療法と温熱療法の可能性の研究は、両者の併用を考える最初のステップとして、家うさぎの肝臓に対する温度の影響、中性子の影響を目下別々に観察しており、また中性子捕捉療法の近い将来の実現を考えて、深部腫瘍に対する温熱療法に臨床データも蓄積しつつある(高橋、芥田ほか)。
左右非対称性の共進化:捕食者―被食者間相互作用による種分化機構の解明

本年度は、1.野外における自切痕頻度実測値をもとにしたイワサキセダカヘビによるイッシキマイマイへの捕食圧推定、2.イワサキセダカヘビおよび台湾産セダカヘビ複数種を対象とした頭部CTデータのサンプリング、3.研究成果発表の3点を主な目標とし、それぞれ達成することができた。捕食圧推定については昨年から継続してきた野外調査によるデータサンプリングを完了し、統計数理研究所との共同研究によって具体的なモデルの構築を目前としている。またこの野外調査のサイドワークとしておこなった腹足切断個体の標識再捕獲によって十分量の組織標本が得られたことも意義深い。今後、JAMSTECとの共同研究によって安定同位体比を測定し、自切によって食性が変化するという室内実験の結果を裏付けを得る予定である。CTデータに関しては、台湾師範大学の共同研究者から分類の再検討が必要であるという新知見の提供を受け、更なる詳細な解析を要している状況である。成果発表としては、国外での学会発表によって研究の宣伝をおこなうとともに、Nature Communications誌に論文を掲載することによって不朽の業績を残すことに成功した。この論文では、カタツムリの体制の左右反転を司る遺伝子が、強力な生殖隔離機構を生み出すだけではなく、ヘビに対する被食防御適応にも寄与することを示した。これは、理論上不可能と考えられてきた左巻きカタツムリの起源を完全に説明する成果であるというだけでなく、ひとつの遺伝子が生殖隔離と被食適応の両方に甚大な効果を持つという、これまでの進化遺伝学上の常識をくつがえす知見である。この成果は、国内外のメディアで大きく報道された。1.セダカヘビ類における左右の認識機構海外で実施する研究の予定を変更し,国内の材料を用いた行動実験を重点的におこなった。まず,イワサキセダカヘビの野外集団が頻繁に出会っているはずの左巻きカタツムリを用いた実験をおこなったところ,ヘビには左巻きの種を識別する機構を遺伝的に欠いているか,もしくは重度の学習を要することが判明した。さらに,野外で出会うはずのないナメクジを用いた実験をおこなったところ,多くの試行においてヘビは右巻きのカタツムリを想定した行動をとったが,理論的には左巻きに対応できる捕食行動をしばしばとることが判明した。このことは,ヘビの捕食行動は潜在的に可塑的であり,左巻きに合わせた行動をとることが物理的には可能であるにもかかわらず,認識機構のどこかの段階で最適化が阻害されていることを意味する。この知見は,脊椎動物の視覚認識機構を解明する上で大きな手がかりとなる。また,数理モデルを用いて予測をおこない,このような非合理的な認識機構が進化的に安定になるような生態的条件のパラメーター範囲を導出した。その結果,現在の野外の状況下では,不完全な認識機構が進化的に安定になっている可能性が示唆された。このモデルは,生態的な条件の地理的変異を利用することで検証することが可能であり,ヘビとカタツムリの非同調的な共進化機構を解明する上で重要な指針を提供する。2.論文執筆熱帯性カタツムリの多様な殼形態が,カタツムリ食のヘビ類からの捕食圧に対する適応進化の結果であるという仮説を提唱し,実証した研究を,進化生態学の一流雑誌であるAmerican Naturalist誌上で発表した。本論文は,熱帯の生物多様性を自然選択によって説明する試みのひとつとして,今後広く参照されると予想される。これまでの研究により,イッシキマイマイは尾部を自切することによってイワサキセダカヘビの捕食を回避することができること,および,その結果として尾部に再生痕をもつ個体が野外で頻繁に見られることがわかっている。そこでイッシキマイマイの野外個体群における自切痕の頻度と体サイズ分布からイワサキセダカヘビによる捕食圧を推定することを目的として,西表島において四期のべ72日間に及ぶ野外調査を実施し,カタツムリの標識再捕獲をおこなった。今回の調査により,イッシキマイマイの自切痕頻度の高さと移動性の低さが再確認された。さらに,成熟までにかかる期間がおよそ12年であること,繁殖期が夏であること等の生活史の多くがあきらかになった。そして得られた再捕獲データから最尤推定した結果,死亡率は0.2%/日,再捕率は3%/調査日と考えられることが判明した。今後,より詳細にデータを解析し,当初の目的を達成する予定である。またイッシキマイマイの成長速度に自切がどのように影響するかを室内実験によって調べた。その結果,自切した個体では殻の成長速度が鈍化し,摂取した資源を尾部の再生に投資していることがあきらかになった。また,エサの選好性がカルシウム含有量の多いものから炭水化物含有量の多いものにシフトすることがわかった。これは,尾部の再生には殻の成長ほどにはカルシウムを必要としないためであると考えられる。このことは,自切という非致死的な捕食の結果が,低次消費者の生態系機能を改変させうることを意味する。

今後、JAMSTECとの共同研究によって安定同位体比を測定し、自切によって食性が変化するという室内実験の結果を裏付けを得る予定である。CTデータに関しては、台湾師範大学の共同研究者から分類の再検討が必要であるという新知見の提供を受け、更なる詳細な解析を要している状況である。成果発表としては、国外での学会発表によって研究の宣伝をおこなうとともに、Nature Communications誌に論文を掲載することによって不朽の業績を残すことに成功した。この論文では、カタツムリの体制の左右反転を司る遺伝子が、強力な生殖隔離機構を生み出すだけではなく、ヘビに対する被食防御適応にも寄与することを示した。これは、理論上不可能と考えられてきた左巻きカタツムリの起源を完全に説明する成果であるというだけでなく、ひとつの遺伝子が生殖隔離と被食適応の両方に甚大な効果を持つという、これまでの進化遺伝学上の常識をくつがえす知見である。この成果は、国内外のメディアで大きく報道された。
通常学級における軽度発達障害児の気になる・困った行動の生起場面に関する調査研究

本研究は、小学校通常学級担任教師への質問紙調査と事例調査を基に、通常学級に在籍する軽度発達障害児の気になる・困った行動が生じやすい環境条件の特徴を明らかにし、通常学級の教育活動を単位として、それらの行動の生起を予測するアセスメント方法を検討することを目的とした。質問紙調査は、G市48の公立小学校の通常学級担任を対象に、平成17年11月に行われ、98%の回収率であった。対象児童は、通常学級に在籍する軽度発達障害児で、学級担任にとって指導困難な行動を示す児童を各学級3名、計488名が挙げられた。全国実態調査の基準も踏まえて456名を分析した。調査項目は学級に関する7項目と対象児童に関する12項目で、分析には統計解析ソフトSPSSを使用した。その結果、(1)最も気になる・困った行動は、上位から「不適切な会話」、「取り組まない」、「かかわり」等の集団活動や対人関係を阻害する行動が挙げられた。(2)最も生じやすい場面は「授業場面」7割。生じやすい場面の特徴を回答率20%以上の項目からみると、「相手や周りに合わせる活動」、「言葉の説明で行う活動」、「概念を理解し、考える活動」等8項目が挙げられた。(3)最も生じにくい場面は「休み時間」4割。生じにくい場面の特徴は、「好きな活動」、「自分のペースでする活動」、「ルールの単純な活動」等6項目が挙げられた。事例調査は、G市10の公立小学校通常学級において、各学年1名抽出された対象児童54名を対象に、研究者の行動観察と学級担任への聞き取りにより行われた。対象児童の「取り組み」、「不適切な会話」、「かかわり」等の問題を対象とした「授業場面」42名について、(1)「教師が説明や話しをしているとき」、「教師がかかわっていないとき」に生起し、それに対して「繰り返し促す」、「対応しない」がとられ、結局「課題に取り組んだ」のは6割ほどであった。(2)「関心のある発問をする」、「教師が側に来て個別対応する」等で課題に取り組み、それに対して「誉める」が6割ほどであった。(3)活動参加は「説明を聞く」、「課題に取り組む」で低く、(5)現在の対応は「全体の中での個別の対応」、「席の工夫」等が上位に挙げられたが、行動の改善は半数、活動参加の改善は6割であった。以上の研究結果を基に、通常学級の「授業場面」を中心として、気になる・困った行動の生起を予測するアセスメント項目について検討した。本研究では、通常学級に在籍する軽度発達障害児の気になる・困った行動が生起する環境条件の特徴を明らかにすることによって、通常学級の様々な活動を単位として、担任教師が見通しをもった適切な対応を見いだすためのアセスメントを検討する。

1年目の課題として、小学校通常学級担任教師への質問紙調査を基に、気になる・困った行動が生起する場面や活動の特徴について明らかにすることを目的とした。調査は、平成17年11月に、G県G市教育委貝会を通じて、市内公立48小学校(通常学級在籍児童数22,285名、学級数696)の通常学級担任に配布され、47校から回答を得た(回収率98%)。対象児童は、学級担任にとって指導困難な行動の問題を示す児童で、複数の場合はとくに困った各学級3名記入してもらった。調査項目は、学級に関する7項目と対象児童や活動場面に関する12項目で、統計解析ソフトSPSSにより分析した。その結果、対象児童は488名で、学習面や行動面に著しい困難をもち(全国実態調査の項目と基準)、身体・聴覚・視覚障害を除いた456名を分析対象とした。(1)対象児童:(1)性別(男子368名、女子88名)、(2)診断(あり129名、なし243名、不明84名)、(3)障害(LD9名,ADHD34名,自閉症57名、知的障害23名、他6名)、(4)最頻学年は3年101名(22%)。(2)最も気になる・困っている行動は「不適切な言語」53名(12%)、(3)最も生じやすい場面は「授業場面」326名(71%)、環境特徴の上位は「相手や周りに合わせる活動」261名、「概念を理解したり、考える活動」240名、「言葉の説明で行う活動」237名。(4)最も生じにくい場面は「休み時間」188名(41%)、環境特徴は「好きな活動」287名、「自分のペースでする活動」244名、「ルールの単純な活動」136名。また、予備的事例研究からも、行動問題の生起・非生起場面で異なる環境特徴が挙げられた。本研究は、通常学級における事例調査を基に、軽度発達障害児の気になる・困った行動が生じやすい場面の環境条件の特徴を検討するとともに、前年度の研究結果と合わせて、通常学級の教育活動において気になる・困った行動の生起を予測するアセスメント方法を様式化することを目的とした。事例調査は、平成18年9月11月に、G市立小学校10校の通常学級で行われた。対象児童は、軽度発達障害が想定され、学級担任にとって指導困難な行動の問題を示す児童で、各学年1名抽出された54名(男46名、女8名:平均年齢8.7歳:診断(あり17名、なし37名)であった。問題が最も生じやすい「授業場面」42名、「休み時間」5名、「係役割場面」7名において、研究者が行動観察を行い、学級担任から聞き取りを行った。調査項目は、気になる・困った行動の行動が(1)生起したときと(2)生起しなかったときの先行条件一行動一結果条件、(3)活動の参加、(4)現在の対応と効果であった。対象児童の「取り組み」、「不適切な会話」、「かかわり」等の問題を対象とした「授業場面」42名の行動観察結果は、(1)生起時は、「言葉の説明で行う活動」、「文書を読みとって行う活動」、「概念を理解し、考える活動」において、「教師が説明や話しをしているとき」、「教師がかかわっていないとき」等に生起し、それに対して「繰り返し促す」、「対応しない」がとられ、結局、「課題に取り組んだ」のは6割ほどであった。(2)非生起時は、「好きな活動」、「手順や内容が決まっている活動」において、「関心のある発問をする」、「教師が側に来て個別対応する」等で課題に取り組み、それに対して「誉めるjが6割ほどであった。(3)活動参加は「説明を聞く」、「課題に取り組む」で低く、(5)現在の対応は「全体の中での個別対応」、「席の工夫」等が上位に挙げられたが、行動の改善は5割、活動参加の改善は6割であった。
マウスリンパ浮腫モデルに対する培養リンパ管内皮細胞移植の有用性に関する研究

リンパ浮腫治療の基礎研究として、培養リンパ管内皮細胞移植によるリンパ管再生を目指した。マウス後肢基部で軟部組織を切断し膝窩リンパ節を郭清することでリンパ浮腫モデルを作成した。2週間程度浮腫は持続したが、4週間後にはほとんど消退した。マウス胸管からリンパ管内皮細胞の初代培養を行った。免疫染色により、リンパ管内皮細胞であることを確認したが、数継代で増殖しなくなった。ゲル上でリンパ管内皮細胞を培養し管腔形成能を評価したが、VEGF-Cによる管腔形成促進効果は認めなかった。コラーゲンスポンジで3次元培養したリンパ管内皮細胞をマウス皮下に移植し、組織学的に評価したが、リンパ管の管腔様構造は認めなかった。まず、マウスでの長期間持続するリンパ浮腫モデル作成を目指し、下肢リンパ節切除、静脈周囲のリンパ管切除、後肢切断再接着などを行ったが、2週間ほどは持続するものの、それ以後はほぼ正常の状態に戻ってしまう状態であった。そのため、ラットで同様の実験を行い、更に放射線照射などを組み合わせて実験を行った結果、市比土、リンパ管切除し放射線を照射してから、再度リンパ管切除を追加することで4週間以上持続するリンパ浮腫モデルを作成することができたが、ラットが術後死亡するケースも多く、安定したリンパ浮腫モデルを作成するには至っていない。また、近交系マウス(BALB/c)から胸管を採取し、低O2環境下にexplant法にて初代培養を行ったところ、細胞を得ることができた。この細胞に対し、Podplanin、Prox-1で免疫染色を行った結果、良好に染色され、リンパ管内皮細胞であることが確認できた。しかし、同様にラットの胸管より初代培養したリンパ管内皮細胞と比較し、非常に増殖能に乏しく、数継代で増殖能を失ってしまう状態であった。そのため、コラーゲンゲルを用いたサンドイッチ培養を行うまでに細胞を増やすことが困難であった。原因が不明であったため、近交系ラット(Lewis)のリンパ管内皮細胞の初代培養を行ったり、市販されているマウスリンパ管内皮細胞を購入し、再度コラーゲンゲルサンドイッチ培養を試みている段階である。引き続きリンパ浮腫モデルの作製を目指して研究を進めているが、難渋している。静脈を結紮した、静脈潅流障害付加リンパ浮腫モデルを検討したが、浮腫は12週間程度しか浮腫が持続しなかった。リンパ管・リンパ節の郭清範囲を骨盤内や腹腔内、腋窩に拡大したモデルも検討したが、浮腫が12週間程度しか持続しないばかりか、術後死亡例が半数以上にのぼった。最近、浜松医科大学心臓血管外科より、鼠径から骨盤内リンパ節まで郭清し、さらに皮膚のギャップを作製することで、2ヶ月以上の浮腫が持続するラットリンパ浮腫モデルが報告された。そこで、現在そのリンパ浮腫モデルの追試を行っているところである。マウスリンパ管内皮細胞の初代培養作製に関しては、BALB/cマウスの胸管から採取した細胞の増殖能が弱く、数継代で死滅してしまうため、三次元培養に至らなかった。そこでマウスの系をC57Bl6に変更し、同様に胸管からリンパ管内皮細胞をexplant法にて採取して培養を行ったが、BALB/cと同様に数継代で死滅してしまい、三次元培養するまでには至らなかった。そこで、C57Bl6マウスの末梢リンパ管内皮細胞の初代培養細胞を購入した。この細胞は数十回の継代が可能であり、コラーゲンゲルに包埋し、三次元培養が可能であった。さらに、この三次元培養リンパ管内皮細胞に対し管腔形成促進と極性を与える目的で、伸展培養を行っている。現在のところ明確な極性はみられていないが、培養条件などの条件検討を行っているところである。また、リンパ管内皮細胞にGFP遺伝子とテロメラーゼ遺伝子を導入するために、リポフェクションやウイルスベクターを試しているが、まだ成功には至っていない。C57Bl6マウスの末梢リンパ管内皮細胞の初代培養を購入し、培養を継続したところ、細胞の株化に成功した。この培養リンパ管内皮細胞をコラーゲン基剤と混ぜて播種し、37度でゲル化させ3次元培養を行った。これをCalceinで染色して蛍光顕微鏡で観察したところ、ネットワーク形成は認めたが、極性のある管腔形成は認めなかった。また、コラーゲンゲル上に播種して培養し、管腔形成能を観察した。培地にリンパ管内皮細胞増殖因子であるVEGF-Cを添加し、管腔形成能を評価したが、有意な管腔形成能の上昇は認めなかった。マウスの培養リンパ管内皮細胞に対し、レンチウイルスベクターシステムを用いてテロメラーゼとGFP遺伝子の導入を試みた。レンチウイルスベクタープラスミドにテロメラーゼ遺伝子とGFP遺伝子を挿入し、ウイルス粒子形成用のプラスミドと共にHEK293T細胞に導入し、レンチウイルス粒子を作成した。作成したレンチウイルス粒子をマウスリンパ管内皮細胞に感染させて、テロメラーゼとGFP遺伝子を導入した。蛍光顕微鏡にてGFPの発現を確認した。引き続き、マウスリンパ浮腫モデルの作成を目指して研究を進めた。ラットで長期の浮腫持続が報告された、鼠径および骨盤内のリンパ節郭清モデルをマウスにて試みてみた。しかし、2週間程度しか浮腫は持続しなかった。慢性リンパ浮腫モデルの確立が出来なかったため、培養リンパ管内皮細胞移植までは至らなかった。