hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
越境Eコマースの市場拡大がアジア太平洋地域の食料・農業貿易に与える影響の分析

越境ECに関する実態、制度及び、消費者行動について広範に情報を収集した。また貿易指数分析や農村社会のネットワーク分析もそれぞれ進展した。まず(1)国内で越境ECを展開している唯品会,百度等の事業者を訪問し,各社の越境ECへの取り組みの情報を収集した。(2)また中国及びタイで現地調査を行った。中国では,青島,北京,広州,深セン,上海,成都,タイではバンコクにおいて越境EC及び食品小売の新動向を調査した。(3)こうした現地調査の情報を踏まえ,中国における食品の越境EC購入に関してインターネットを利用した消費者アンケートを実施した。(4)さらに貿易統計データの分析では,貿易指数分析のうち特に産業内貿易指数やグラビティモデルによる分析を深化させた。また中国の主要園芸製品の輸出データから,比較優位指数(RCA)の計測、輸出外延(EM)と内延(IM)の計測を行った。そして中国の園芸産品輸出額変化に関する要因分解分析により、日本、米国、ASEAN諸国などと中国との貿易関係の変化を考察した。(5)最後に,EC市場の成長を含む,食品消費市場の拡大と変容が,農業振興と農村開発に与える影響を分析するため,社会ネットワークを用いて農村の社会組織関係の分析を行った。このように研究はおおむね順調に進展し,第2年度である令和元年度には、さらに分析を深化させ成果発表につなげたい。平成30年度に情報収集が順調に進展したことから,令和元年度は,収集した情報の分析を中心に課題を進めることとする。特にアンケート結果の定量的な解析を重点的に行う。また中国のEC市場の急速な拡大に鑑み,令和元年度も中国での現地調査を実施し,越境ECによるフードバリューチェーン全体に対する影響を把握できるよう情報収集と分析を進める。またASEAN諸国での現地調査とアンケートの実施を検討する。
脳梗塞におけるうつ症状と神経新生

平成30年度の成果として特筆すべきは、カプセル化細胞移植による、うつ病モデルラットに対する治療効果を示すことができたことである。(Kin K, et al. Mol Pshychiatry 2018)カプセル化骨髄幹細胞移植により、うつ病モデルラット脳内の神経新生が増幅され、うつ病様行動も改善を示した。そのメカニズムの一つとして、カプセル化細胞移植によって、脳内の神経栄養因子や成長因子濃度が上昇し、シグナルが活性化されたことも明らかにすることができた。一方で、脳梗塞モデルラットにおけるうつ様行動の解析は、思うように進まなかった。うつ病モデルとして用いているWistar Kyoto ratは虚血耐性があり、中大脳動脈一過性閉塞による脳梗塞を作製しても、均一な脳梗塞を作製することがかなり難しく、そのために、うつ病様行動にも相当なばらつきが出てしまうことが明確になった。個体ごとに脳梗塞の部位や体積とうつ病様行動との間に相関性が無いか検討したが、一定の結果が得られず、脳虚血モデル作製方法を、両側頚動脈閉塞による低灌流モデルを用いることとした。しかし、Wistar Kyoto ratにおける両側頚動脈閉塞による低灌流モデルでは、もともとのうつ病様行動にアドオンして、明確なうつ病様行動に与える影響は得られなかった。再びWistar ratを用いて中大脳動脈一過性閉塞による脳梗塞を行い、うつ病様行動の変化を確認中であるが、この研究期間中に、脳梗塞によるうつ病様行動と神経新生の関係性までを明らかにすることはできなかった。3年間の研究の初年度として、平成28年度はうつ症状の行動学的評価をうつモデル動物を用いて確認した。WistarラットとWistar Kyotoラットという2種類の系統を用いて、Sucrose Preference Test、Forced Swim Test、Open Field Testを行い、神経新生とうつ様行動の相関性を確認した。Wistar Kyotoラットではうつ様行動を呈した。それぞれのラットにおいて、海馬における神経新生が減少しているラットほどうつ様行動が強く認められた。この研究成果は現在Behavioral Brain research誌投稿中(Revision中)である。続いて、一過性中大脳動脈閉塞(90分:middle cerebral artery occlusion: MCAO)による脳梗塞モデルラットを作成した。脳梗塞は70%程度の個体で良好に作成できた。運動機能評価として、modified Neurological Severity Score(mNSS)、Cylinder Testを行った。うつ様行動についての評価は上述の3つのテストを用いた。個体ごとに、mNSSとうつ様行動との間に相関性を認めた。また、脳梗塞体積とmNSSは相関性を認めた。しかしながら、これまでのところは脳梗塞体積とうつ様行動との直接的な相関は示すことができておらず、引き続き均一な脳梗塞モデルを作製し、個体ごとに各種運動機能評価・うつ様行動・脳血流・脳梗塞範囲/部位がどのような相関性を有するかを明らかにする。WistarラットとWistar Kyotoラットを用いた研究について、うつ様行動と海馬における神経新生の相関性を示すことができた。これにより、海馬における神経新生の程度とうつ様行動の相関性を2系統のラットで示すことができ、脳梗塞モデル動物を用いた次の研究に進みやすい環境が整った。脳梗塞モデル動物の作製においても当初は成功率がやや低かったが、現在70%程度の成功率になり、研究が進められるようになった。これまでの過去の我々の研究通り、mNSSと脳梗塞体積の間に相関性を示すことができた。また、mNSSとうつ様行動にも相関性を一部認められた。しかし、直接的な脳梗塞体積とmNSSとの間にこれまでのところ相関性を認めていない。これはまだ検討を行えたラット数が少ないことが主因であり、もう少し研究を重ねることで、解消される可能性がある。3年間の研究の初年度にうつモデル動物としてWistar Kyotoラット(WKY)を用いて、神経新生とうつ様行動の関係を明らかにした。この結果は平成29年度、Behavioral Brain Research誌に掲載された(Kin K, et al. 2017)。平成29年度は一過性中大脳動脈閉塞(90分:middle cerebral artery occlusion: MCAO)による脳梗塞モデルラットを作成した。Wistarラットにおいて、脳梗塞は70%程度の個体で良好に作成できたが、WKYは過去の報告にあるように、虚血耐性があり均質な脳梗塞を得ようとすると長時間(180ー210分)の虚血が必要なことが明らかになり、その場合に死亡率が倫理上問題になるレベルまで上昇してしまうことも判明した。そのため、平成29年度後半からWKYに対して両側頚動脈閉塞を行い、低灌流モデルにおけるうつ様行動を評価することとした。WKYに対する本処置ではほとんど死亡するラットがなく、うつ様行動を示すことも明らかになった。一方、脳梗塞モデル動物に対する硬膜外電気刺激により、移植細胞の遊走が増強されることを本年度は明らかにすることができた(Morimoto J, et al. 2018)。現在、細胞療法としては、経頚動脈的な細胞投与および経尾静脈的な細胞投与の手技を確立しており、低灌流モデルラットに対する移植実験に着手したところである。本年度は、深く関係した領域の研究論文を複数本掲載するにいたり、行っている研究の妥当性を知ることができた。また、WKYに対する一過性中大脳動脈閉塞が抱える問題点が明らかになり、死亡率の低い低灌流モデルを用いることにより、研究データの蓄積が順調に進んでいる。

細胞移植手技もあわせて維持・発展させることができ、更なる来年度の発展が期待できる状況になったため。平成30年度の成果として特筆すべきは、カプセル化細胞移植による、うつ病モデルラットに対する治療効果を示すことができたことである。(Kin K, et al. Mol Pshychiatry 2018)カプセル化骨髄幹細胞移植により、うつ病モデルラット脳内の神経新生が増幅され、うつ病様行動も改善を示した。そのメカニズムの一つとして、カプセル化細胞移植によって、脳内の神経栄養因子や成長因子濃度が上昇し、シグナルが活性化されたことも明らかにすることができた。一方で、脳梗塞モデルラットにおけるうつ様行動の解析は、思うように進まなかった。うつ病モデルとして用いているWistar Kyoto ratは虚血耐性があり、中大脳動脈一過性閉塞による脳梗塞を作製しても、均一な脳梗塞を作製することがかなり難しく、そのために、うつ病様行動にも相当なばらつきが出てしまうことが明確になった。個体ごとに脳梗塞の部位や体積とうつ病様行動との間に相関性が無いか検討したが、一定の結果が得られず、脳虚血モデル作製方法を、両側頚動脈閉塞による低灌流モデルを用いることとした。しかし、Wistar Kyoto ratにおける両側頚動脈閉塞による低灌流モデルでは、もともとのうつ病様行動にアドオンして、明確なうつ病様行動に与える影響は得られなかった。再びWistar ratを用いて中大脳動脈一過性閉塞による脳梗塞を行い、うつ病様行動の変化を確認中であるが、この研究期間中に、脳梗塞によるうつ病様行動と神経新生の関係性までを明らかにすることはできなかった。上述しているように、脳梗塞体積とうつ様行動との間の相関性を確認するべく、実験を継続する。現在、脳梗塞モデル作製の成功率が安定してきているため、確実なデータが得られると予測される。続いて、神経新生の評価を行い、うつ様行動との相関性を確認する。脳血流SPECTや組織学的評価も用いて、データを蓄積する。脳梗塞モデル動物のベースライン評価を終えたら、骨髄幹細胞治療や硬膜外電気刺激治療による、運動機能・うつ様行動に与える影響、および、神経新生にフォーカスした評価を行う。上述しているように、WKYに対する両側頚動脈閉塞を引き続き行い、海馬における神経新生の程度とうつ様症状の関係がどのようであるかを明らかにする。さらに、Wistarラットにおいても同様の検討を行い、WKYとの差異を明らかにする。そのうえで、治療介入をしたほうが良いグループを設定し、骨髄間質細胞の経頚動脈的投与、経尾静脈的投与がどのような影響を行動学的・組織学的に与えていくかを明らかにする。最終的には、平成30年度末にはデータをまとめ、論文投稿までたどり着けるように努力をする方針である。消耗品の予定購入額に差額が生じたため(安価での購入となったため。)。)。
次世代シークエンサーを用いた脳海綿状血管奇形の新規原因遺伝子同定と治療標的の探索

脳海綿状血管奇形は中枢神経系に生じる血管奇形で、出血性脳卒中の原因となる疾患である。CCM1 (KRIT1), CCM2 (MGC4607), CCM3 (PDCD10)の3つの遺伝子が原因遺伝子として過去に報告されているが、その発症メカニズムは不明な点が多い。本研究では、脳海綿状血管奇形患者さんより同意をえて採取した血液・血管奇形病変からDNAを抽出、次世代シークエンサーにより解析し、生殖細胞変異・体細胞変異を同定する。これにより、遺伝子診断法の確立、発症メカニズムの解明、新規治療ターゲットの同定を行うことを目的とする。
石灰化促進・抑制機構を骨芽細胞と靭帯線維芽細胞を用いて探る

申請者らは、石灰化の促進・抑制機構の解明を大きな目的とし、以下の解析を行った。(1)靭帯繊維芽細胞における石灰化抑制機構の解析申請者らのこれまでの研究により、靭帯細胞において、Integrin α7は機械的刺激依存的なFAKのリン酸化を抑える事により骨芽細胞様細胞への分化を抑制し、靭帯骨化を阻害する重要な因子であると考えられた。そこで、この靭帯線維芽細胞特異的なシグナル伝達機構を解明するため、鍵となる因子の単離を試みた。Integrin α7の細胞内ドメインにタグを付けたプラスミドを歯根膜細胞株L2に導入し、結合するタンパク質をプロテオミクスの手法により取得した。解析の結果、その因子はHSPファミリーの一つであった。siRNAを用いてこの因子の発現を抑制させ、機械的刺激をかけたが、石灰化促進には至らなかった。FAKのリン酸化抑制には違う因子が関与していると考えられた。(2)骨芽細胞における石灰化促進機構の解析申請者らは、ユビキチン関連酵素PIASxβの発現が、骨芽細胞の機械的刺激下で増加する事をDNAアレイ法によって見いだした。PIASxβは、E3 SUMO ligaseである。siRNAを用いて骨芽細胞株MC3T3-E1内でPIASxβの発現を抑制したところ、アルカリフォスファターゼ(ALP)の活性と石灰化が抑制された。その時、Runx2の発現は変わらなかったが、Osterix(OSX)の発現が顕著に抑制された。また、PIASxβの強制発現では、OSXやALP、オステオカルシンの発現が上昇した。ルシフェラーゼアッセイでは、OSXが自身のプロモーター活性を上昇させる事、そしてPIASxβがそれを促進する事を明らかにした。更に、NFATc1とNFATc3は、PIASxβと供発現させる事で、OSXの転写活性を促進させる事を明らかにした。この促進効果にはSUMO化が必須であるが、OSXにはSUMO化部位がない。したがって、SUMO化部位を持つ他の因子群が、PIASxβ依存的なOSX転写促進に関与していると考えられ、NFATがそのターゲットの一つであると示唆された。以上から、PIASxβは、骨芽細胞において、OSXの転写能とそれに引き続く石灰化に重要な役割を果たしていると結論づけられた。(3)靭帯線維芽細胞特異的遺伝子の単離と機能解析L2細胞特異的因子取得のため、L2細胞の表面抗体を作成した。更に、これらをFacsにより選別し、L2細胞に反応するが、MC3T3-E1細胞と筋芽細胞株C2C12には反応しないモノクローナル抗体を5クローン得た。これらを用いればL2細胞特異的因子の単離が可能と考えられるが、その因子の同定には至らなかった。(1)靭帯線維芽細胞における石灰化抑制機構の解析機械的刺激により骨芽細胞の石灰化は促進されるが、靭帯線維芽細胞においては、常時機械的刺激にさらされているにもかかわらず石灰化せず、独自の性質を保持している。そこで本研究では、歯根膜線維芽細胞株L2が機械的刺激に反応するが石灰化は促進されない機構の解明を目的とし、まず始めに、L2細胞の機械的刺激に対する応答をFLEXERCELL SYSTEM【○!R】(伸展刺激負荷装置)により検討した。その結果、骨芽細胞株MC3T3-E1では機械的刺激によりFAK、ERK1/2、Runx2の活性化が見られ、石灰化量が増加したが、L2細胞ではいずれの活性化も認められなかった。又、L2細胞においてもIntegrin α2/α5/β1は発現している事から、靭帯細胞では機械的刺激に対してFAKリン酸化の段階で抑制的に働く機構がある事が示唆された。次に、MC3T3-E1細胞に発現せず、L2細胞に発現する遺伝子群を単離する過程でIntegrin α7を見いだしたため、この抑制機構に関与するか否か検討した。RNAi発現ベクターを用いて、L2細胞内でIntegrin α7の発現を恒常的に抑制したところ、機械的刺激に応答したFAK、ERK1/2、Runx2の活性化が見られ、石灰化が認められるようになった。更に、Integrin α7欠損マウスを解析したところ、4週齢において歯槽骨、セメント質の石灰化亢進が見られた。又、膝関節半月板の異所性骨化が高頻度に認められた。以上から、Integrin α7は、靭帯細胞において、機械的刺激依存的なFAKのリン酸化を抑える事により骨芽細胞様細胞への分化を抑制し、靭帯骨化を阻害する重要な因子であると考えられた。(2)骨芽細胞における石灰化促進機構の解析申請者らは、機械的刺激で発現が増加する遺伝子群をDNAアレイ法にて検索し、その中で現在有力な候補である遺伝子群(small GTPase活性化因子、ユビキチン関連酵素など)について以下の解析を行った。(a)取得遺伝子を分化時期特異的に発現させるベクターに組み込み、その安定導入骨芽細胞株を単離した。(b)ドミナントネガティブ体やsiRNAを用いて目的遺伝子の発現を骨芽細胞内で抑制させた。18年度はこれらの石灰化能を解析する。(3)靭帯線維芽細胞特異的遺伝子の単離と機能解析

DNAアレイ法によりL2細胞特異的遺伝子の取得を試みた。Integrin α7は、骨芽細胞に発現せず、L2細胞に発現していた。しかし、未だ靭帯線維芽細胞特異的遺伝子の単離には至っていない。以後も遺伝子の単離を継続する。申請者らは、石灰化の促進・抑制機構の解明を大きな目的とし、以下の解析を行った。(1)靭帯繊維芽細胞における石灰化抑制機構の解析申請者らのこれまでの研究により、靭帯細胞において、Integrin α7は機械的刺激依存的なFAKのリン酸化を抑える事により骨芽細胞様細胞への分化を抑制し、靭帯骨化を阻害する重要な因子であると考えられた。そこで、この靭帯線維芽細胞特異的なシグナル伝達機構を解明するため、鍵となる因子の単離を試みた。Integrin α7の細胞内ドメインにタグを付けたプラスミドを歯根膜細胞株L2に導入し、結合するタンパク質をプロテオミクスの手法により取得した。解析の結果、その因子はHSPファミリーの一つであった。siRNAを用いてこの因子の発現を抑制させ、機械的刺激をかけたが、石灰化促進には至らなかった。FAKのリン酸化抑制には違う因子が関与していると考えられた。(2)骨芽細胞における石灰化促進機構の解析申請者らは、ユビキチン関連酵素PIASxβの発現が、骨芽細胞の機械的刺激下で増加する事をDNAアレイ法によって見いだした。PIASxβは、E3 SUMO ligaseである。siRNAを用いて骨芽細胞株MC3T3-E1内でPIASxβの発現を抑制したところ、アルカリフォスファターゼ(ALP)の活性と石灰化が抑制された。その時、Runx2の発現は変わらなかったが、Osterix(OSX)の発現が顕著に抑制された。また、PIASxβの強制発現では、OSXやALP、オステオカルシンの発現が上昇した。ルシフェラーゼアッセイでは、OSXが自身のプロモーター活性を上昇させる事、そしてPIASxβがそれを促進する事を明らかにした。更に、NFATc1とNFATc3は、PIASxβと供発現させる事で、OSXの転写活性を促進させる事を明らかにした。この促進効果にはSUMO化が必須であるが、OSXにはSUMO化部位がない。したがって、SUMO化部位を持つ他の因子群が、PIASxβ依存的なOSX転写促進に関与していると考えられ、NFATがそのターゲットの一つであると示唆された。以上から、PIASxβは、骨芽細胞において、OSXの転写能とそれに引き続く石灰化に重要な役割を果たしていると結論づけられた。(3)靭帯線維芽細胞特異的遺伝子の単離と機能解析L2細胞特異的因子取得のため、L2細胞の表面抗体を作成した。更に、これらをFacsにより選別し、L2細胞に反応するが、MC3T3-E1細胞と筋芽細胞株C2C12には反応しないモノクローナル抗体を5クローン得た。これらを用いればL2細胞特異的因子の単離が可能と考えられるが、その因子の同定には至らなかった。
ML-BEATS法を用いた高効率音声符号化法の開発

本研究では,ML-BEATS法を用いて音声信号中の類似区間を見つけ,それをひとつの符号として音声符号化を行うことで,極低ビットレートで品質の高い音声符号化を開発した。その際,「次元に意味を持たない」というLSPの特性を考慮してセグメント量子化を行った。従来法(G.729)と比較して,ビットレートを1フレームあたり18bitから12.4bitへと低減させることができたが,スペクトル歪は1.02dBから1.8dBへと増加してしまった。本研究の目的は, ML-BEATS法を用いて音声信号中の類似区間を見つけ,それをひとつの符号として音声符号化を行うことで,極低ビットレートで品質の高い音声符号化方法を確立することにある。そこで本年は,まずML-BEATS法を実装し,小規模なデータを用いて基礎的な性能を評価する事を行った。まず最初に, HMM学習のツールキットであるHTKをべースとして, ML-BEATS法の中で中心的な役割を持つSSS-freeアルゴリズムの実装を行った。HTKのコマンドやルーチンを効率的に活用し,既存の音声認識システムとの整合性もとれる形式で, SSS-freeを実装することができた。ここまでの実装についての性能を確認するため,高頻度に出現する単語のみ単語モデルを構成する音響モデルの構築を行ったところ,従来の音素モデルに比べてわずかながら性能の改善が得られ,正しく実装されていることが確認された。その後, HTKによるSSS-freeをべースとして, ML-BEATS法の実装を行い,小規模な音声符号化実験を行った。特徴量には従来からの方法であるLSPを用いたところ,従来法であるベクトル量子化法に比べ,低ビットレートであるが,ケプストラム歪みも増加してしまう,という結果を得た。本研究の目的は,ML-BEATS法を用いて音声信号中の類似区間を見つけ,それをひとつの符号として音声符号化を行うことで,極低ビットレートで品質の高い音声符号化方法を確立することにある。前年度は提案する方法をHTKを用いて実装し,その基本的な性能の評価を行った。その結果を受けて,今年度は特に次元分割の方法について検討を行った。従来よりLSP係数を符号化する際には,10次元ベクトルを3次,3次,4次のように適当な次元に分割を行った上で符号化していた。しかしLSP係数は次元に意味を持たず,3次元目が4次元目にシフトする,といった現象がよく観察される。そこで,1次元目から3次元目,2次元目から4次元目,といったように1次元ずつずらしながら複数のベクトルを抽出し,そのすべてをひとつのHMMでモデル化する方法を提案した。こうすることで前述した次元のシフトに対して頑健なモデルを構築することが可能となる。この方法では,LSP係数を冗長性を持たせた状態でモデル化するため,HMMが大規模になってしまう,という問題点があるが,次元ごとに別々のエントロピー符号化を行うことで,ビットレートの低減を計る方法を開発した。実際に音声符号化を行い,ケプストラム歪を用いて評価を行ったところ,3.3bit/frameという極低ビットレートの条件において,ケプストラム歪が1.38dBとなり,その有効性が確認された。しかし従来の方法に比べると,ビットレートはかなり低くすることができたが,その一方でケプストラム歪は依然として高いままであり,更なる高精度化が必要であることがわかった。本研究の目的は,ML-BEATS法を用いて音声信号中の類似区間を見つけ,それをひとつの符号として音声符号化を行うことで,極低ビットレートで品質の高い音声符号化方法を確率することにある。前年度までの結果を受け,本年度は新たな次元分割の方法を提案し,その効果を検証した。前年度までは,10次元の特徴量ベクトルを数次元ごとに分割を行っていた。特に前年度は,13次元目,24次元目などと重複させながら分割することで,LSP係数特有の「次元のずれ」に対処した。しかし,この方法では,例えば途中で次元が消滅し,26次元目のベクトルが25次元目になる,といった場合には対処できなかった。そこで本年度は,1次元ずつすべて別々にし,スカラー時系列のセグメント量子化を行った。実際に音声符号化を行い,スペクトル歪で評価を行ったところ,12.4bit/frameで1.8dBの歪と,従来法(18bit/frameで1.02dB)と比較して,より低いビットレートは達成できたが,歪が大きい結果となってしまった。昨年度の結果と比較しても大きな改善は見られず,実用化するにはまだまだ品質の改善が必要であることがわかった。また,ML-BEATS法を今後様々な時系列データに適用していく上での課題も明らかになった。それは計算速度である。ML-BEATS法では,HMMの状態分割を行いながらパラメータの再学習と時系列の分割を行うため,膨大な計算量が必要となる。今後プログラムの実装を再検討し,計算速度を向上させることが必要である。
フローシステム浮選-吸着法を用いる水圏フミン物質の濃縮とキャラクタリゼーション

天然起源のフミン物質(即ちフミン酸やフルボ酸)は,河川水・湖沼水・海水などに主要かつ普遍的に含まれる有機物質である。これらのフミン物質は,種々の重金属元素と反応して負電荷のフミン錯体を形成する。またフミン物質は,水の塩素処理の際有害なトリハロメタンに変換され得ることも報告されている。従って,フミン酸やフルボ酸のキャラクタリゼーションは,地球化学・環境科学・水処理の分野で益々関心を集めている。しかしほとんどの場合,フミン物質の濃度は極めて低く,直接測定することは困難である。従って,大量の水を処理してフミン酸やフルボ酸を濃縮する必要がある。当研究室で開発したフローシステム浮選法は,簡便で有力な方法である。これは,低ppmppbレベルの水圏フミン物質を水酸化物担体(例えば水酸化インジウム)に連続的に共沈捕集し,次いで速やかに液面に浮上分離する方法である。本法によれば,10100リットル中のミリグラム量のフミン物質が半自動的に濃縮できる。さらに,金属-フミン錯体の試料前処理(例えばオキシン塩共沈法や加温析出ポリマー捕集)における分離挙動について検討を行った。これらの錯体は,金属イオンと一緒に完全に分離濃縮されることが分かった。また,弱酸性溶液における金属-フミン錯体の解離につき,巨大網目構造陰イオン交換体Sephadex A-25吸着分離・誘導結合高周波プラズマ質量分析法により調べた。アノ-ディック・ストリッピング・ボルタンメトリーを用いてフミン錯体の安定性に関する実験も行った。天然起源有機物質であるフミン物質(フミン酸やフルボ酸)は水中の有害微量元素の存在状態に大きく影響し,それ自身も水の塩素処置の際有害なトリハロメタンを生成するといわれている。従って,フミン物質は水圏の重要な環境影響因子であり,系統的な研究が強く望まれる。このような観点から以下の実験を行った。1.河川水からのフミン物質の濃縮回収:河川水中の低ppmレベルのフミン物質を水酸化インジウム共沈により捕集したのち,浮選法または遠心分離法により溶液から分離した。沈殿を2M塩酸に溶解後,その溶液を比イオン性巨大網目構造樹脂XAD-2カラムに通し,フミン物質を吸着させた。(インジウムイオンはカラムから流出)。0.1M水酸化ナトリウム溶液をカラムに加え,フミン物質を溶離回収した。2.微量金属元素との反応性:河川フミン物質及び土壌フミン物質(市販品を使用)につき,各種微量元素との反応性をSephadex A-25陰イオン交換体吸着法及びインジウム処理XAD-2樹脂吸着法により調べた。定量は,ICP-質量分析及び黒鉛炉原子吸光分析により行った。その結果,Al,Cu,Pbは錯形成能が大きく,Co,Zn,Cdは小さかった。この傾向は,水圏・土壌いずれのフミン物質についても同じであった。3.フミン錯体の安定性:酸性雨や排水等により河川のpHが低下したとき,フミン物質がどのような挙動をとるかを,上記吸着法を用いて調べた。フミン錯体は水棲動植物に及ぼす毒性が小さいといわれているが,pH45までの低下では,フミン錯体はほとんど解離しなかった。電気化学的な錯体安定性との関連につき,ポーラログラフシステムを用いて現在検討中である。天然起源の有機化合物であるフミン物質(フミン酸やフルボ酸)は,河川水・湖沼水・海水などに普遍的に含まれ、種々の有害重金属元素と負電荷錯体を形成する。その結果,各種元素の地球化学的挙動や水棲動植物に与える毒性が大きく変化するといわれている。さらにフミン物質は、水の塩素処理の際有害なトリハロメタンに変換され得ることも報告されている。

フミン物質は,土壌の化学的・生物学的諸性質並びに肥沃性を大きく支配するため,その関連分野において数多くの研究がなされてきた。しかし水圏フミン物質は,その存在濃度が土壌に比べて極めて低く,土壌フミン物質と違った独自の濃縮・キャラクタリゼーションの方法論の開発が必要である。当研究室で開発したフローシステム浮選法は,ppmppbレベルのフミン物質を試料の流路の中で共沈捕集し,同時に溶液から迅速に浮上分離する方法である。本法は大量の水試料が簡便に処理できるため,水圏フミン物質の有力な濃縮回収法となるであろう。本年度は,水圏フミン物質の分析化学的研究の一環として,試料前処理(オキシン塩共沈及び加温析出ポリマー′′ポリビニルメチルエーテル′′による濃縮)におけるフミン錯体の挙動について検討を行い,イオン同様完全に回収できることが分かった。また,酸性雨や酸性排水などの混入による水圏pHの低下を想定し,これに伴うフミン錯体の解離をSephadex A-25(巨大網目構造陰イオン交換体)吸着分離・誘導結合高周波プラズマ質量分析法により調べた。さらに,アノ-ディック・ストリッピング・ボルタンメトリーを用いることにより,フミン錯体の安定性についても検討を行い,有用な知見を得ることができた。
Single-cell PCR法による電位依存性カルシウムチャネル分布の検討

カルシウムイオンの主要な流入経路である電位依存性カルシウムチャネルであり,脳には数種のタイプのカルシウムチャネルが発現していることが知られている.しかしこれらのカルシウムチャネルのサブタイプや機能的意義についてはほとんど検討がなされていない.この点を子規らかにするために,カルシウムチャネルノックアウトマウスの作製を行った.まず数種のカルシウムチャネルα1のサブユニットの遺伝子をクローン化し遺伝子の解析を行った.そのうちのあるものについては,ベクターに組み込みES細胞への導入を行ったが,遺伝子導入に成功せず近接した遺伝子のクローンを行っている.また他のものについては,最近使用が可能となった条件付きノックアウト用のベクターを使用する準備を進めている.また,電位依存性カルシウムチャネル以外のカルシウム流入経路の解析も平行して進め,非電位依存性カルシウムチャネルと考えられるタンパクのファミリーのcDNAクローニングを行い,現在までに数種のクローンを得ている.さらにこれらのタンパクノノックアウトを計画中である.一方測定技術の改善の手始めとして,マウスの脳スライスを用いた電気生理学的測定およびカルシウムイメージングをおこなうシステムの構築を行い,ラットの脳スライスとほぼ同様のデータを得つつある.カルシウムイオンの主要な流入経路である電位依存性カルシウムチャネルであり,脳には数種のタイプのカルシウムチャネルが発現していることが知られている.しかしこれらのカルシウムチャネルのサブタイプや機能的意義についてはほとんど検討がなされていない.この点を子規らかにするために,カルシウムチャネルノックアウトマウスの作製を行った.まず数種のカルシウムチャネルα1のサブユニットの遺伝子をクローン化し遺伝子の解析を行った.そのうちのあるものについては,ベクターに組み込みES細胞への導入を行ったが,遺伝子導入に成功せず近接した遺伝子のクローンを行っている.また他のものについては,最近使用が可能となった条件付きノックアウト用のベクターを使用する準備を進めている.また,電位依存性カルシウムチャネル以外のカルシウム流入経路の解析も平行して進め,非電位依存性カルシウムチャネルと考えられるタンパクのファミリーのcDNAクローニングを行い,現在までに数種のクローンを得ている.さらにこれらのタンパクノノックアウトを計画中である.一方測定技術の改善の手始めとして,マウスの脳スライスを用いた電気生理学的測定およびカルシウムイメージングをおこなうシステムの構築を行い,ラットの脳スライスとほぼ同様のデータを得つつある.
難治性慢性感染症治療薬となるAnti-persister 化合物の探索研究

本研究は、感染症の難治化・慢性化をもたらす抗菌薬抵抗のdormant cellに作用する治療薬の創生を目指して、候補化合物の探索を行った。原理は、ClpPがdormant cellの増殖再開に関与することを示した我々の研究成果に基づいており、ClpP活性化化合物を探索し、ヒット化合物について抗菌活性を評価した。候補化合物のひとつACP1bは、排出ポンプ阻害剤との併用により、緑膿菌を含む多種の細菌に抗菌活性を示した。本結果は、ClpP活性化物質がdormant cellに作用して抗菌活性を発揮しうることを示唆しており、難治性慢性感染症治療薬の開発に貢献するものである。本研究は、感染症の慢性化・難治化をもたらす抗菌薬抵抗のpersister cellに作用して増殖を再開させ、既存の抗菌薬への感受性を誘導する治療薬の創成をめざして、Anti-persister化合物探索を行うものである。次の(i)(iv)の研究を計画した。(i)in vitroClpPプロテアーゼ活性測定システムの構築(ii)ハイスループットスクリーニングによるClpP活性化化合物の探索・同定(iii)ヒット化合物のAnti-persister活性のin vitro評価(iv)感染実験によるヒット化合物のin vivo抗菌活性評価。本年度の研究成果は下記のとおりである。(1) in vitroClpPプロテアーゼ活性測定システムの構築:ClpPの高発現系を構築し、大量精製に成功した。ClpPの活性を、特異的基質蛋白質SsrAの分解活性で確認した。SsrAはシャペロンClpXにより特異的に認識された後、ClpPプロテアーゼドメインに輸送されて分解される。蛍光蛋白質GFPを融合させたSsrAのClpXPによる分解反応(蛍光の消失)は時間に依存して進行したことから、ClpPは活性体として精製されたと結論付けられた。このClpPを用い、本研究では、ClpPのみで分解できるcaseinを基質としてスクリーニング系を構築した。(2)ClpP活性化を指標とした候補化合物のスクリーニング:構築したin vitro ClpPプロテアーゼ活性測定システムを用い、千葉大学キラリティーネットワーク研究会により構築された「千葉大学化合物ライブラリー」のハイスループットスクリーニングによって、Anti-persister compoundsの候補となる化合物を探索する研究計画の中で、本年度は、60種類の化合物について検討した。ClpXPに関する共同研究者(Houry教授トロント大学)より提供されたClpPの活性化低分子ACP1bとADEP1AはClpP活性上昇をもたらしたが、用いたライブラリーの中には顕著な活性を示すものが含まれていなかった。今後引き続きスクリーニングを行っていく。in vitroClpPプロテアーゼ活性測定システムの構築について、活性体として生成されたClpPを用いたスクリーニング系の構築に成功した。Anti-persister compoundsの候補となる化合物の探索については、構築したスクリーニング系を用いて60種類の化合物について検討した。用いたライブラリーの中には顕著な活性を示すものが含まれていなかったが、ClpXPに関する共同研究者(Houry教授トロント大学)より提供されたClpPの活性化低分子ACP1bとADEP1AはClpP活性上昇をもたらすことを見出した。本研究は、感染症の難治化、慢性化をもたらす抗菌薬抵抗の休眠細胞dormantcell(persister)に作用し、増殖を再開させて抗菌活性を発揮する治療薬の創生を目指して、Anti-persisterの探索を行うものである。探索法の原理は、細菌のプロテアーゼClpPの活性化物質がdormant cellを増殖細胞に転換させる可能性を示した我々の研究成果に基づいている。(i)昨年度構築したClpP活性測定システムを用いてスクリーニングを継続したが、顕著な抗菌活性を示す新たな化合物は見出されなかった。(ii)昨年までに候補となったClpP活性化化合物ACP1bについて抗菌活性を検討した。黄色ブドウ球菌と大腸菌に対するACP1bのMIC(最小発育阻止濃度)は、ともに>128mg/Lであり、抗菌活性は認められなかった。多くの抗菌薬がグラム陰性菌に作用しない要因として、RND型排出ポンプの存在が知られている。本研究ではRND型排出ポンプ構成因子であるAcrBを欠損させることにより大腸菌はACP1bに感受性(MIC,< 1mg/L)となることを見出した。又、RND型排出ポンプ阻害剤PAβNとの併用により、ACP1bは大腸菌に抗菌活性を示すことを見出した。すなわちMICは、ACP1b単独では>128mg/Lであったのに対し、併用により< 1mg/Lに低下した。さらにACP1bはポンプ阻害剤との併用により、病原性大腸菌O157、サルモネラ、さらに各種の抗菌薬に耐性な日和見感染菌の緑膿菌にも抗菌活性を示すことが明らかとなった。本研究の結果は、ClpP活性化化合物が、新たな作用機構に基づく抗菌薬の候補となる可能性を示唆しており、難治性慢性感染症治療薬の開発に大きく貢献するものである。

候補化合物のひとつACP1bは、排出ポンプ阻害剤との併用により、緑膿菌を含む多種の細菌に抗菌活性を示した。本結果は、ClpP活性化物質がdormant cellに作用して抗菌活性を発揮しうることを示唆しており、難治性慢性感染症治療薬の開発に貢献するものである。構築されたスクリーニング系を用い、さらなる候補化合物の探索を行う。細菌学今年度はClpPを用いたスクリーニング系を構築することに注力したため、この系を用いた本格的なスクリーニングは次年度となり次年度使用額が生じている。次年度は本年度に構築した系を用い、本格的に化合物のハイスループットスクリーニングの実験に取り組む。
Post-conditioningは脳梗塞による脳の損傷領域を軽減させるか?

臓器への血液供給が行われなくなった状態を虚血という。神経細胞は虚血に対して脆弱であり、数分間という短い時間でも虚血にさらされると死滅してしまう。ところで、細胞にあらかじめ死滅しない程度の短時間の虚血前処置、すなわちpre-conditioning処置を加えておくと、その後に加えられた長時間の虚血処置に対して抵抗性を示し、細胞死を回避することができるようになる。この現象は虚血耐性と呼ばれている。これまで、虚血耐性現象と言えば、もっぱらこのpre-conditioning処置によって引き起こされる現象と考えられてきた。ところが、近年、強い虚血ストレスを加えた後でも、短時間の虚血処置を加えれば、虚血による細胞死を免れようになる可能性のあることが心臓および脳を用いた実験によって示されるようになった。本研究の月的は、神経細胞においてpost-conditioning処置による虚血耐性現象が存在するかどうかについて検討することである。以下にこれまでの成果について述べる。(1)S.D.系ラットを用いて椎骨動脈部よび総頸動脈閉塞法による前脳虚血方法を確立した。(2)ラットに5分間の虚血を行うと、虚血解除直後では海馬における神経細胞死は認められないものの、虚血解除から2日以降になると神経細胞死が生じるいわゆる遅発性神経細胞死が認められた。(3)ラットに5分間の椎骨動脈および総頸動脈閉塞法を行ってから2日後に2分、2分2回、3分の短時間虚血を施したところ、2分2回の短時間虚血処置を施した群で、細胞死が抑えられる傾向を示したが、現段階では有意差は認められなかった。今後さらにpost-conditioing処置等の条件を検討し、脳におけるpost-conditioning処置の細胞死防御効果の有無を検討する。本研究の目的は、神経細胞が死滅する程度の虚血を行った後、この虚血を完全解除する前に断続的な短時間の虚血/再還流処置、すなわちpost-conditioning処置を行うと、虚血によって生じる脳の神経細胞死を軽減できるかどうかを検討することである。(1)ラットを用いて椎骨動脈および総頸動脈閉塞法による虚血方法を確立した。(2)ラットにはいくつかの系統があるが、この実験を行うに当たってどの系統が適しているのかについての検討を行った。実験にはS.D.系、Wistar系、F344系の3系統のラットを用いた。その結果、Wistar系およびF344系のラットに椎骨動脈および総頸動脈閉塞法を行うと、高頻度で強い呼吸抑制を示す個体が認められ、この系統のラットは実験に不適であることを確認した。これに対して、S.D.系ラットは、呼吸抑制を示す個体はほとんど認められず、この3系統の中ではもっとも実験に適した系統であることが確認できた。(3)S.D.系のラットに8分間の椎骨動脈および総頸動脈閉塞法を行うと、虚血解除直後では海馬における神経細胞死は認められないものの、虚血解除から2日以降になると神経細胞死が生じるいわゆる遅発性神経細胞死が認められた。(4)S.D.系のラットに8分間の椎骨動脈および総頸動脈閉塞法を行った後、30秒の再還流+30秒の虚血を1セットしてこれを5セット行うという処置、あるいは1分の再還流+1分の虚血を1セットしてこれを5セット行うという処置のいずれにおいても神経細胞死を抑制することはできなかった。今後さらにpost-conditioning処置等の条件を検討し、脳におけるpost-conditioning処置の細胞死防御効果の有無を検討する。
ホルモン感受性変化を中心とした前立腺癌ホルモン抵抗性の機序の解明

アンドロゲン感受性前立腺癌細胞であるLNCaP細胞をTNFαで長期刺激することにより樹立したアンドロゲン高感受性前立腺癌細胞であるLN-TR2細胞におけるアンドロゲン感受性増強の機序について検討し以下の結果を得た。(1)LN-TR2細胞と親株であるLNCaP細胞のARDNA配列に相違はなかった。(2)ARの蛋白量についてはLN-TR2細胞ではDHT刺激後の核内AR蛋白量が著明に増加していた。(4)臨床検体において同一症例でホルモン療法前(ホルモン感受性癌)と再燃後(ホルモン抵抗性癌)の組織が得られた症例において、前立腺癌組織におけるこれらのAR coactivatorの発現を免疫組織で調べた結果、再燃に伴いARA55の発現増強を認めた症例が6例中2例に認められた。(5)TNFαがホルモン抵抗性に関与している可能性が考えられたため、転移を有する進行前立腺癌血清中のTNFαをELISAで測定した結果、再燃癌症例(10例)で平均2,53pg/ml(SD 5.44)、非再燃例で平均0.49pg/ml(SD 0.25)であり、再燃癌症例で有意に高値であった(p<0.01l)。結論TNFαは再燃癌症例で上昇しており、TNFαの長期刺激により前立腺癌細胞がアンドロゲンに対し高感受性となり得る。その機序としてアンドロゲンによる核内AR量の増加、AR共役因子の発現増強が考えられた。1アンドロゲン高感受性前立腺癌細胞LN-TR2におけるアンドロゲン受容体(AR)遺伝子変異の検討LN-TR2細胞が親株であるLNCaP細胞よりアンドロゲンに対し高感受性である機序としてARの遺伝子変異を調べた。LN-TR2およびLNCaP細胞よりRNAを抽出後cDNAを作成し、ARの各領域をPCRにより増幅後sequencingを行った。その結果LNCaPですでに知られているcodon877の変異(Thr→Ala)以外に変異は見られずLNCaPとLN-TR2での相違はなかった。このことよりLN-TR2のアンドロゲンに対する感受性の変化はARの遺伝子変異によるものではないことが確認された。また、臨床的検体より抽出したRNAからcDNAを作成し、ホルモン感受性によるAR遺伝子変異の有無を調べたが、今回の症例群ではARの変異を認めなかった。2前立腺癌細胞に対するcytokineの影響ホルモン抵抗性前立腺癌患者で高値を示すIL10の影響を調べた。ホルモン非依存性前立腺癌細胞DU145とPC3におけるIL10受容体の発現をRT-PCRで調べたところDU145にのみIL10受容体の発現を認めた。このDU145に10^<-11>M、10^<-12>MのIL10を作用させ3ヶ月間培養すると10^<-11>MのIL10を作用させた細胞ではcontrolに比べ細胞増殖が亢進することがわかった。そこで現在ヌードマウスにIL10を作用さたDU145細胞とcontrolの細胞を皮下移植し増殖速度を計測中である。1アンドロゲン高感受性前立腺癌細胞LN-TR2におけるアンドロゲン受容体(AR)共役因子の検討前年度の研究によりLN-TR2細胞が親株であるLNCaP細胞よりアンドロゲンに対し高感受性である機序はARの遺伝子変異ではないことがわかった。両細胞株においてARの転写活性を修飾する8つの共役因子(ARA55,ARA54,ARA70,SRC1,TIF2,RAC1,FHL,SMRT)の発現をRT-PCRで調べた。その結果LN-TR2細胞においてARA55、TIF2の高発現がみられた。LNCaP細胞にARA55、TIF2を発現させARの転写活性を調べると、これらの共役因子はアンドロゲンによるARの転写活性を約3倍増強させ、かつこれらの共役因子を発現させると低濃度(10^<-11>M、10^<-10>M)のアンドロゲン環境においてもARは十分な転写活性を示した。

これらのことより、前立腺癌細胞においてARの共役因子の発現が増強すると低濃度のアンドロゲンにも反応可能となり、このことが前立腺癌のホルモン抵抗性の機序の一つになり得ると考えられた。再燃を示した症例の中でホルモン療法前と再燃後で前立腺癌組織が得られた症例でARA55、TIF2に対する抗体を用いて免疫染色を行った結果、再燃後でARA55の高発現を認めた症例があった。今後症例を増やし検討を重ねる予定である。2前立腺癌細胞に対するcytokineの影響前年度にホルモン抵抗性前立腺癌患者で高値を示すIL10をDU145細胞に作用させた細胞ではcontrolに比べ細胞増殖が亢進することがわかった。そこでヌードマウスにIL10を作用さたDU145細胞とcontrolの細胞を皮下移植したが、腫瘍形成率が低かった。そのでMatrigelと共にDU145を移植し腫瘍形成の向上を行っている。昨年度までの研究引き続き前立腺癌のホルモン抵抗性機序について検討した。(1)進行前立腺癌患者で、ホルモン療法前と再燃後に前立腺癌組織が得られた症例についてアンドロゲン受容体の共役因子であるARA55、TIF2について、その発現を免疫染色で調べた。その結果TIF2の発現には変化がなかったが、ARA55についてはホルモン療法前ではARA55の発現は前立腺癌の間質にのみ見られ、癌細胞にはほとんど発現は見られなかった。しかし、33%の症例においてホルモン療法後の再燃癌では癌細胞にもARA55の発現を認めた。これまでの我々の検討でARA55はアンドロゲンによるアンドロゲン受容体の転写活性を増強し、アンドロゲン高感受性の前立腺癌細胞で発現が上昇することを確認しており、このことから臨床症例においても再燃に伴い癌細胞でARA55の発現増強がみられ、このことがホルモン抵抗性機序のひとつであることが推測された。(2)前年度までの研究でTNFαが前立腺癌のアンドロゲン感受性を亢進させ、ホルモン抵抗性に関与している可能性が考えられたので、前立腺癌患者血清中のTNFαをELISAで測定したところ、再燃癌症例(10例)で平均2.53pg/ml(SD 5.44)、中央値0.86pg/ml、非再燃例で平均0,49pg/ml(SD O.25)、中央値0.52pg/mlであり、再燃癌症例で有意に高値であった(P<0.01)。以上より前立腺癌はTNFα等の刺激によりアンドロゲン高感受性になり、このことは再燃機序の一つである可能性が考えられた。
近世前期における北陸港町と住民活動の研究

本研究の研究対象時期は近世初期を主にしたが、研究の重要な対象物となる加賀藩領港町の場合は、史料の関係で初期に限定して研究するわけにもいかないので、実際の研究では初期以降にも目を向けた。また、町奉行支配都市の港町だけに対象を限定すると、加賀藩では対象都市が官腰などごく一部の港町になってしまい、輪島や東岩瀬などは対象外となるので、住民が町人として把握されていない港の町場も研究対象に含めた。このために住民の身分理解のためにも頭振身分と漁民の身分に関して検討を実施し、この点は論文にまとめ発表した。本研究で重点において検討したテーマは、中世後期に発展した北陸地域の港町が、近世的港町として再編される過程と、そこでの住民活動について解明することであった。この時期の史料は極めて少ないため容易ではなかったが、北陸を初め広く各地で史料収集を実施し、絵図や発掘成果も資料として利用し、北陸地域港町全体に検討を及ぼし、その成果の一部を著書『近世の地方都市と町人』の中でまとめてみた。また、住民活動の前提となる、港町の代表的住民の家的基礎についても、特に官腰については検討を実施したが、氷見を対象とした近世的港町としての形成や、氷見住民の行動を考えるうえで重要となる漁況と漁民の問題の解明にもあたった。本研究によりあげられた成果の一部は、前出研究書や雑誌掲載の論文に結実しており、二ケ年をかけた研究として十分な成果をあげたものと確信している。もっとも、研究成果のすべてが活字になったわけではなく、今後さらに研究を深めなければならない課題は多い。本年度の研究では、関係文献と関係史料の調査について、東京の国立史料館や国会図書館、そして横浜の農林水産省中央研究所などの遠隔地域の調査に加え、新潟県文書館・福井県立図書館・金沢市立図書館・輪島市教育委員会など北陸地域の図書館・文書館などの調査を実施した。農林水産省中央研究所の所蔵史料調査に当たっては、その紙が光りを反射するためにカメラ撮影に困難をきわめる問題を生じたが、なんとか再度の撮影により収集が行えた。関係文献目録と重要関係史料の要点はパソコンに入力して、その管理を進めるようにした。とりわけ後者の史料入力では、越中の港町氷見の基本的町記録「憲令要略」を縦横に使用できるための入力化を行うだけではなく、同記録の「応響雑記」中の住民活動の記録のデーター入力を進めた。課題の分析をより深めるために実施した関係文献の検討により、本年度では港町研究の基礎となる、その住民階層の頭振の性格について、従来の研究が大きな誤解をしていたとする、近年発表され注目されている泉氏の研究について、再検討を加えた。その結果、この新見解については実証的に無理があることをあきらにして研究ノートにまとめて発表した。また、北陸地域の近世港町の形成と住民活動の問題について解明するために、中世港町から近世港町への転換の実態について、その概要と特徴を把握することにつとめ、この点で全体的な検討に対して、個別的な検討では特に氷見を主として実施するほか、伏木・輪島についての検討も実施した。本研究の研究対象時期は近世初期を主にしたが、研究の重要な対象地となる加賀藩領港町の場合は、史料の関係で初期に限定して研究するわけにもいかないので、実際の研究では初期以降にも目を向けた。また、町奉行支配都市の港町だけに対象を限定すると、加賀藩では対象都市が官腰などごく一部の港町になってしまい、輪島や束岩瀬などは対象外となるので、住民が町人として把握されていない湊の町場も研究対象に含めた。本研究では重点において検討したテーマは、中世後期に発展した北陸地域の港町が、近世的港町として再編される過程と、そこでの住民活動について解明することであった。

この時期の史料は極めて少ないため容易ではなかったが、北陸を初め広く各地で史料収集を実施し、絵図や発掘成果も資料として利用し、北陸地域港町全体に検討を及ぼし、その成果の一部を著書『近世の地方都市と町人』の中ではまとめてみた。また、住民活動の前提となる、港町の代表的住民の家的基礎についても、特に宮腰については検討を実施したが、氷見を対象とした近世的港町としての形成や、氷見住民の行動を考えるうえで重要となる状況と漁民の問題の解明にもあった。本研究によりあげられた成果の一部は、前出研究書や雑誌掲載の論文に結実しており、二ヶ年をかけた研究として十分な成果をあげたものと確信している。もっとも、研究成果のすべてが活字になったわけではなく、今後さらに研究を深めなければならない課題は多い。
「同盟」の形成－１９５０年代の日米安全保障関係

本研究は、日米安保条約を基礎に日米が1950年代を通じてどのように、どのような安全保障関係を形成したのか、とくに在日米軍基地の運用をめぐる合意形成に焦点を当てた研究である。条約締結時に日本が自衛の能力と意思に乏しかったこともあって、日米間の安全保障関係の中心的機能は、共同防衛よりも基地の貸借と運用であった。その性格は1950年代を通じてほとんど変わらず、日米は基地の運用をめぐってさまざまな慣行や制度を作りあげていった。事前協議制度はそのひとつの例である。本研究は、日米両国が米軍基地の運用に日本が協力する仕組みを形成することを通じて、日米が「同盟」関係を形成したことを明らかにしている。今年度は夏休み(8月)に約2週間、春休み(23月)に10日間、アメリカで資料調査を実施した。アメリカ国立公文書館、ハーバード大学図書館、アイゼンハワー、ケネディ、ニクソンの各大統領図書館の所蔵する文書が調査、収集の対象となった。前年度までにある程度調査していた、国務省や軍部の政策形成過程の文書や外交交渉記録に加えて、各大統領図書館での調査によってホワイトハウスを中心とする政策決定過程をたどることができるようになったのはひとつの成果である。とくに、アメリカの対日政策に関わる政治・外交サークルの存在とその影響力、対日政策がアメリカの対外政策のなかでどのような位置づけにあったのかを理解することが可能となった。在日米軍基地に関する文書については、前年度に引き続きさまざまな部局やレベルの記録を調査、収集した。今年度は台湾海峡危機(1954年、1958年)や朝鮮半島情勢、アメリカの海外基地政策に関する文書に調査の範囲を広げた。在日米軍基地の地域における役割を検討するうえで有用だと期待される。資料収集の成果の一部は、8月に京都大学の「『20世紀と日本』研究会」において発表した(「1950年代の日米安全保障関係」)。講和・安保条約が成立した直後の1950年代、米軍基地をめぐってどのような問題が発生したのか、日米両国がそれらをどのように処理していたのかを検討したものである。現場レベルの日常的な調整を通じて基地の運用に関する慣行やルールが形成されるとともに、旧安保条約の問題点に関する認識が両国で共有され、それらが安保改定へと流れ込んでいったことを示唆している。この報告については、史料を充実させたうえで来年度中に論文をまとめるつもりである。夏休みに米国・国立公文書館とマッカーサー記念館で実施した資料収集で、前年度までに引き続き在日米軍基地の運用をめぐる日米関係に関する外交文書を調査・収集した。また日本国内では、国会図書館等で日本国内の施設・設備の使用に関する文献や資料を収集することができた。これらの史資料によって、1950年代の基地をめぐる日米関係は、戦略的観点から実際の運用形態に至るまで、さまざまな局面を検討することが可能になると思われる。本研究の成果の一部は、『現代日本政治史1占領から独立へ』(吉川弘文館、2013年)、「冷戦と日米知的交流ー下田会議(1967)の一考察」、「安全保障政策の形成をめぐるリーダーシップー佐藤政権による吉田路線の再選択」戸部良一編『近代日本のリーダーシップー岐路に立つ指導者たち』(千倉書房、2014年)となった。いずれも、1950年代の基地をめぐる日米関係を直接的に扱ったものではないが、1950年代から1960年代にかけての文化冷戦や知識人の安全保障論、さらに保守政権の米国との関係について、本研究での資料収集の成果を利用した研究である。在日米軍基地は、日米間においては軍事安全保障問題として処理されることが多いが、国内においては経済、社会、イデオロギー問題である。また日米関係においても経済問題と連動する場合もある。1950年代の日米安全保障関係について、政治、社会、経済、文化の分野を包含した検討を可能とする基礎を、これらの論考において作ることができたと考えている。今年度は夏休み(89月)と春休み(23月)の2回、計約1ヶ月、アメリカでの資料調査を実施した。アメリカ国立公文書館、議会図書館、コロンビア大学図書館、プリンストン大学図書館の所蔵する資料を調査し、1万点近い文書を入手した。とくに在日米軍の記録や日米の安全保障担当者による日常的な交渉記録、鳩山一郎政権期の安保改定交渉の記録などを収集できたのは大きな成果である。また、外務省の公開した外交文書のうち、沖縄返還の関連文書も収集した。資料収集に並行して、今年度は日米同盟関係について2本の論文を執筆した。外務省が2009年に公開した「密約」関連文書などを用いて、占領期から沖縄返還までの日米同盟の変遷を明らかにした論文である。