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ウマバベシア病に対する国際標準診断法の開発

本研究はウマバベシア病に対する感度と特異性の高い国際標準診断法を開発・実用化することを目標として、Babesia equiとB.caballiの組換え原虫タンパク質の作製、免疫原性の解析、組換え原虫タンパク質を用いたELISA、イムノクラマト法の確立、世界各国の血清試料を用いた血清診断法の評価を行い、下記のような成果を得た。1.バベシア原虫の新規の抗原感染ウマから得られた血清を用いたクローニングにより、新規のB.equi Be82、Be158遺伝子およびB.caballi Bc134遺伝子が得られた。大腸菌で発現された原虫タンパク質をELISA用抗原として用いたところ、高い特異性および感度が認められた。2.ウマバベシア原虫組換え抗原産生の検討B.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-1)およびB.caballiのロプトリー抗原の組み換抗原(BC48)を大腸菌を用いて産生し、発現された原虫タンパク質は分子量、抗原性など原虫由来のものと一致することが確認された。3.組換え抗原を用いたELISAB.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-2)およびB.caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)を用いたELISAは感度及び特異性に優れていることが示された。また、野外血清を用いた試験でも、同様の結果が得られた。4.イムノクロマト法の検討高濃度に発現されたB.equiのEMA-2およびB.caballiのBC48を用いて、特異的反応が高く、短時間で判定可能なイムノクロマト法の開発に成功した。また、これら2種類の抗原を一つのスティックに固定して、同時に2種類のバベシア感染を診断できるキットも開発された。以上のように本研究では、B.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-2)およびB.caballiのBC48が最も診断用抗原として優れていることが判明した。また、両抗原を用いたELISAおよびイムノクロマト法は特異性および感度に優れていることが示された。今後世界的な比較実験及び評価を行うことによって、国際的標準診断法の診断用抗原として使用される可能性が極めて高いと期待される。B.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-2)およびB.caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)を用いたELISAは感度及び特異性に優れていることが示された。1.ウマバベシア原虫組換え抗原産生の検討B. equiのメロゾイト表面抗原(EMA-1)およびB. caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)をバキュロウィルス-昆虫細胞系を用いて組換え抗原を産生し、発現された原虫タンパク質の分子量、抗原性などが、原虫由来のものと一致することが確認された。また、ELISA用抗原としての有用性を実験感染馬の血清を用いて検討した結果、高い特異性および感度が認められた。B. equi原虫DNAを分離し、感染ウマから得られた血清を用いたクローニングにより、新規の遺伝子Be82が得られた。大腸菌で発現させ、診断用抗原としての有用性をELISAを用いて検討した。その結果、B. caballiと若干交差反応が認められるものの、診断抗原として使用できる可能性が示された。更に、部分的組換え抗原を作成してエピトープを検討したところ、遺伝子の中央部分がエピトープとして機能していることが示唆された。3.ディップスティック法の基礎的検討

ディップスティック法の試作診断キットを作成するため、B. equiのメロゾイト表面抗原(EMA-1)およびB. caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)を用いて、ラテックス粒子に結合させる条件、粒子の大きさ、色、試料の希釈等反応系の条件設定について検討したが、非特異的反応が高く、金粒子などを用いて再度検討する必要があることが判明した。1.ウマバベシア原虫組換え抗原産生の検討B.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-2)およびB.caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)を大腸菌に効率良く高い濃度の蛋白質として産生させ、発現された原虫タンパク質をELISA用抗原としての有用性を実験感染馬の血清を用いて検討した結果、高い特異性および感度が認められた。B.caballi原虫DNAを分離し、感染ウマから得られた血清を用いたクローニングにより、新規の遺伝子Bc134が得られた。大腸菌で発現させ、診断用抗原としての有用性をELISAを用いて検討した。その結果、B.equiと若干交差反応が認められるものの、診断抗原として使用できる可能性が示された。3.ディップスティック法の基礎的検討高濃度に発現されたB.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-2)およびB.caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)を用いて、金コロイド粒子に結合させる蛋白質濃度、pH、金庫ロイド粒子の大きさ等の条件設定について検討した結果、特異的反応が高く、短時間で判定可能なディップスティック法の試作診断キットを作製した。現在、論文を投稿中であり、更に世界各地域から集めた血清を用いて野外で実用化について検討中である。1.バベシア原虫の新規の抗原感染ウマから得られた血清を用いたクローニングにより、新規のB.equi BE158遺伝子およびB.caballi遺伝子Bc134が得られた。大腸菌に効率良く高い濃度の蛋白質として産生させ、発現された原虫タンパク質をELISA用抗原としての有用性を実験感染馬の血清を用いて検討した結果、高い特異性および感度が認められた前年度に得られた、B.equiのメロゾイト表面抗原(EMA-2)およびB.caballiのロプトリー抗原の組み換え抗原(BC48)を用いたELISAの有効性を検討するため、中国東北部のウマ血清を用いて検討したとろ、30%以上が陽性を示した。今後更に、検体数を増やして実用化に向けた検討を進める予定である。3.ディップスティック法の基礎的検討高濃度に発現されたB.equiのEMA-2およびB.caballiのBC48)を用いて、特異的反応が高く、短時間で判定可能なディップスティック法の試作診断キットを作製した。また、これら2種類の抗原を一つのスティックに固定して、同時に2種類のバペシア感染を診断できるキットについても現在検討中である。1.バベシア原虫抗原の比較2.イムノクロマト法の検討B.equiのEMA-2およびB.caballiのBC48を一つのスティックに固定して、同時に2種類のバベシア感染を診断できるイムノクロマト法診断キットを開発した。また、この方法について特許申請を行った。3.PCR法の開発B.equiおよびB.caballiの18SrRNAの遺伝子配列に基づいて、一回のPCRで両原虫の遺伝子を検出できる方法を開発した。これは、両原虫のEMA-1およびBC48のPCRの結果と一致しており、その特異性も優れている事が明らかとなった。
年齢と余命に関連する2つの過程が高齢者の幸福感に与える影響の長期縦断的検証

本研究の目的は、SONIC研究参加者に対して追跡調査を行い、感情の経時的変化に関する縦断的検討を行う。SONIC研究ではNarrow range age designに準拠した年齢幅が3歳の3年齢群(70歳、80歳、90歳)を関東・関西の都市部と田園地域において悉皆で対象者を抽出し参加を呼びかけ、公民館等を利用した招待型調査を実施してきた。本年度は、90歳群の第2波、第3波調査を行うとともに、新たなサンプルを追加データ収集を行った。また、80歳を対象とした第3波調査を行った。その結果、90歳群(89-96歳)は総計約300名、および80歳群(87歳から89歳)第3波調査約50名の追加の参加を得ることができた。調査は2018年7月から2019年3月にかけて実施した。現在収集したデータを整理中である。調査実施と並行して、これまでに収集してきたデータに関して整備が遅れていた、2015年度に実施した90歳群の第1波、第2波調査の整備を進めた。認知機能の測定において、測定してる語の流暢性に関する回答の詳細な分析が可能なように整備を進めた。分析の結果、加齢に伴って課題間の得点の相関が、高くなる現象が確認された。この現象が個人レベルで評価できれば新たな加齢のの指標として利用できる可能性がある。また、幸福感の評価に関して、現在利用している、ポジティブ感情、ネガティブ感情および人生満足感を利用して全体的な幸福感を評価する方法も開発中である。これらのデータを整備すると共に、昨年度から着手した国際共同研究を推進するためのデータセットの英語化を進めた。今年度は、天候が不順で予定していた調査を延期しなければならない事態が2度もあり、調査の予定が崩れた。本年度は90歳を対象とした調査を実施する年であっため、対象者の方々の安全を考慮すると仕方がなかった。ただ、新規で調査に参加された90歳の対象者の参加が予定した数よりも多かった点がポジティブな点であった。分析に関しては、70歳のデータの分析が進んでいない点がネガティブな点であった。分析計画:今年度は遅れている70歳のデータを用いて、幸福感の上昇と身体生理的機能の関係の経年変化について分析を開始する。調査計画:本年度は、70歳群の第4波調査を行う。また、調査から脱落した参加者に関して、現在の状態に関する追跡を実施する。本年度は、80歳を対象とした第3波調査を行うと共に、70歳群で昨年度の第3波調査に参加していない対象者にも調査参加を呼びかけた。その結果、80歳群493名、70歳79名の追加の参加を得ることができた。調査は2017年7月から2018年3月にかけて実施した。調査実施と並行して、これまでに収集してきたデータの不備を修正し、異なる研究領域のデータを連結し分析を進めている。現在、身体機能の評価に関して身体的な問題から実施できずに欠損が生じている例があるため、欠損値の扱いに関する検討を進めている。同様に少数ではあるが、認知機能の測定においても欠損値があるため、欠損を補正する方法を検討している。これらのデータを整備すると共に、国際共同研究を推進するためにデータセットの英語化を進めた。本年度は80歳を対象とした調査を実施する年であったが、予想よりも多くの70歳調査参加者がいたため、総参加者1229名中846名を追跡できており、その内678名が調査会場でデータが収集できた。本研究の目的である追跡率を上げることが達成されたと考えている。

認知機能の測定において、測定してる語の流暢性に関する回答の詳細な分析が可能なように整備を進めた。分析の結果、加齢に伴って課題間の得点の相関が、高くなる現象が確認された。この現象が個人レベルで評価できれば新たな加齢のの指標として利用できる可能性がある。また、幸福感の評価に関して、現在利用している、ポジティブ感情、ネガティブ感情および人生満足感を利用して全体的な幸福感を評価する方法も開発中である。これらのデータを整備すると共に、昨年度から着手した国際共同研究を推進するためのデータセットの英語化を進めた。今年度は、天候が不順で予定していた調査を延期しなければならない事態が2度もあり、調査の予定が崩れた。本年度は90歳を対象とした調査を実施する年であっため、対象者の方々の安全を考慮すると仕方がなかった。ただ、新規で調査に参加された90歳の対象者の参加が予定した数よりも多かった点がポジティブな点であった。分析に関しては、70歳のデータの分析が進んでいない点がネガティブな点であった。今年度追加参加者を得たため、70歳に関しては第3波調査が終了した。分析計画:今年度は70歳のデータを用いて、幸福感の上昇と身体生理的機能の関係の経年変化について分析を開始する。調査計画:本年度は、90歳群の第2波、第3波調査を行うとともに、新たなサンプルを追加データ収集を行う。また、80歳の会場調査非参加者のデータ収集を行う。また、調査から脱落した参加者に関して、現在の状態に関する追跡を実施する。70歳群ではデータ数は少ないと考えられるが、死亡前の幸福感の変化に関して予備的な分析を行う。分析計画:今年度は遅れている70歳のデータを用いて、幸福感の上昇と身体生理的機能の関係の経年変化について分析を開始する。調査計画:本年度は、70歳群の第4波調査を行う。
複数マイクロホンによる野鳥の鳴き声の追跡と識別

観測信号から風などの背景雑音を除去し鳴き声のみを抽出するための諸処理を行うためにはコンピュータの利用が不可欠である。しかし、観測が多点で行われ、音波の到達時間の差より方向を決めるため、多数の信号を同時にサンプリングしAD変換する必要がある。データ収集のために量子化ビット数12bit、最大サンプリング周波数16KHz、観測点が4点まで取り込み可能な4チャンネル同時サンプリングAD変換回路を製作した。4チャンネルを同時に変換するためにサンプルホールダを各チャンネルに付加してある。また、AD変換して取り込んだデータを実時間でハードディスクに転送することが不可能なため、バンク切り替え方式により半導体メモリ上に最大約32000サンプル(従来比約4倍)の4チャンネルデータの連続取り込みを可能にした。屋外での録音のため様々な雑音が観測信号に混入し、その除去の出来、不出来が、方向決定と種類の識別の精度を左右する。これらの背景雑音を除去するために適応型マイクロホンアレイ雑音除去システムを開発した。このシステムにより既知の固定単一音源及び未知の固定複数雑音源に対し信号対雑音比を10dB程度改善することができた。このシステムはその学習過程において雑音源の位置と雑音の周波数特性を推定し雑音を除去するフィルタを設計している。学習後のシステムの音場特性から、このシステムが雑音源の位置における利得を下げている傾向を示すことが確かめられた。このような学習過程における特性を利用することにより野鳥の鳴き声の位置・方向を推定できることが判明した。
破綻しやすいプラークの特徴である微小石灰化のモダリティ毎の検出能の評価

不安定プラークの特徴として、micro calcification(微小石灰化)が注目されてきている。各臨床モダリティにおいて、微小石灰化の検出が試みられているが、同一プラークの複数モダリティで評価し、病理組織像と直接対比した報告は乏しい。そこで本研究は、ヒト献体の冠動脈動脈硬化病変に対して、複数モダリティを用いて微小石灰化の検出を試み、病理組織像と対比し、モダリティ毎の所見および検出能を検討することを目的とした。初年度は、ヒト献体から摘出した20の冠動脈に対してmicro CTで石灰化した部位、微小石灰化が集簇した部位、ほぼ正常と考えられる部位を同定し、臨床CTでの検出能およびその所見を検討した。さらに病理組織像(HE染色、von Kossa染色)と比較した。その結果、石灰化した部位に対する臨床CTの検出能は100%で、微小石灰化が集簇した部位に対する検出能は70%程度であった。また石灰化した部位のCT値は、検出された微小石灰化が集簇した部位のCT値に比べて明らかに高かった。この知見は、臨床CTでも微小石灰化が集簇した部位がある程度イメージングされ、そのCT値を測定することで同定することが可能であることことを示すものであり、臨床的意義は高いと思われる。臨床CTの高分解能化が図られることによって、その検出能は更に高まることが期待できる。本成果はpreliminaryではあるが、国際学会での発表を目指し投稿を行った。IVUSやOCTの機器自体の準備はほぼ終わり、撮影できる状態になったが、初年度はその準備に時間がかかってしまったため。次年度以降は、対比するモダリティの数を増やし、さらに症例を重ねていく予定である。IVUSやOCTの準備に時間がかかったため。現時点で準備はほぼ整ったため、そのカテーテルの購入を進める予定である。
農山村の地域づくりに参画する外部人材のコンピテンシーの解明

本研究では、農山村の地域づくりに参画する外部人材のコンピテンシーの解明を目的とする。研究対象は、1)地域サポート人材導入政策における外部人材、2)農業法人に従事する外部人材である。今年度は、それぞれ以下の内容を実施した。1)昨年度実施の調査結果の分析及び内発的発展論等に関する既存研究のレビューを実施し、農山村の地域づくりにおける成果の評価尺度を定義した。この尺度に従って調査結果を再整理し、対象自治体の地域づくりにおいて優れた成果を挙げていると考えられる事例(外部人材)を抽出した。地理的条件や地域課題の異なる複数の事例を抽出し、行動結果面接法による詳細な聞き取り調査を行う対象者を決定した。また、外部人材のコンピテンシーの計測を目的とする行動結果面接の調査票を作成した。先行研究の調査方法をレビューした上で昨年度の調査結果を踏まえ、内容を対象者の経歴、職務及びその他の活動の内容と責任、経験した重要なインシデント(行動結果)、職務等を効果的に実行するために必要な要件を聞き取る構成とした。2)本研究では、農業法人に従事する外部人材についても対象としている。このような対象にコンピテンシー概念を用いた分析を適用するアプローチには新規性があるが、当該研究分野で研究されている暗黙知・形式知等との関係性の整理が必要と考え、関係する先行研究をレビューした。この結果から本研究のアプローチの既存研究との相違点と関係性を明らかにし、今後本研究で実施する農業法人の外部人材を対象とする調査において明らかにすべき点を整理した。人事異動により研究環境が変化し、今年度に計画していた行動結果面接調査を実施できなかった。一方で、当初計画において今年度に予定していた一般的コンピテンシーの整理や、外部人材のコンピテンシーの把握のための現地調査の一つを昨年度に実施できていることから、全体としてやや遅れていると判断した。次年度は研究実施の環境が整い、計画していた調査を実施できる見込みである。今年度に予定していた調査は次年度に実施できる見込みである。優れた実績をあげている外部人材を対象に行動結果面接調査等を実施し、コンピテンシー(スキル、知識等)を計測する。本研究は、農山村の地域づくりに参画する外部人材のコンピテンシーの解明を目的とする。今年度は、研究対象とする外部人材の種類を1)地域サポート人材導入政策における外部人材、2)農業法人に従事する外部人材とすることを決定し、それぞれ以下の内容を実施した。1)既存研究をレビューし、技術者、管理者など職種別の一般的コンピテンシーを整理した。その上で、地域おこし協力隊制度を導入する中山間地の1自治体を対象に、自治体職員へのヒアリング調査を実施した。複数の地域について当該制度の実施状況を把握するとともに、地域課題の解決等において特に優れた実績をあげている外部人材を抽出し、それらの個人について(自治体職員が)優れた実績をあげる要因になったと考える特性(スキル、知識、性格等)を把握した。さらに、この結果と既存研究から整理した職種別の一般的コンピテンシーを比較することで、調査対象とした外部人材に特有の性質と、一般的コンピテンシーと共通する性質に分類した。2)全国の農業法人の経営内容(生産品目、規模、労働力、外部人材等)や売上等経営成果に関する10年間のデータを入手し、個々の経営ごとに10年間のデータを接続することで、全国の農業法人の経営内容と経営成果の関係等を時系列で分析可能なパネルデータを作成した。これにより、売り上げ高等を指標として特に優れた実績をあげている経営の特徴を営農類型別に明らかにすることや、外部人材の導入との関係等を分析可能になる。1)地域サポート人材導入政策における外部人材、2)農業法人に従事する外部人材を研究対象とし、1)については予定していた現地調査を実施し地域づくりの進展状況や外部人材の賦存状況を把握した。さらに、次年度に予定していた既存研究のレビューによる一般的コンピテンシーの整理と、外部人材のコンピテンシーとして想定される事項の把握にまで着手した。2)については予定していた現地調査を実施しなかったが、全国の農業法人の経営に関する10年間のデータを入手しパネルデータを作成した。これにより現地調査の対象とする地域や経営の抽出など今後の研究を効果的かつ効率的に行う基盤を構築した。以上から、全体としておおむね順調に進展している。

このような対象にコンピテンシー概念を用いた分析を適用するアプローチには新規性があるが、当該研究分野で研究されている暗黙知・形式知等との関係性の整理が必要と考え、関係する先行研究をレビューした。この結果から本研究のアプローチの既存研究との相違点と関係性を明らかにし、今後本研究で実施する農業法人の外部人材を対象とする調査において明らかにすべき点を整理した。人事異動により研究環境が変化し、今年度に計画していた行動結果面接調査を実施できなかった。一方で、当初計画において今年度に予定していた一般的コンピテンシーの整理や、外部人材のコンピテンシーの把握のための現地調査の一つを昨年度に実施できていることから、全体としてやや遅れていると判断した。次年度は研究実施の環境が整い、計画していた調査を実施できる見込みである。1)については、優れた実績をあげている外部人材に対する聞き取り調査を実施し、行動結果面接法(BEI)等により、実際の行動として観測可能な表層コンピテンシー(スキル、知識等)を計測する。2)については、全国の農業法人を対象に、売上高や経営規模を指標として経営成果の経年変化及び経営内容との関係を特に外部人材の導入に着目して分析する。その結果から、特に高い経営成果をあげている、また経営成果に外部人材の導入が影響していると見られる経営タイプを明らかにし、詳細な現地調査を行う対象を決定する。今年度に予定していた調査は次年度に実施できる見込みである。優れた実績をあげている外部人材を対象に行動結果面接調査等を実施し、コンピテンシー(スキル、知識等)を計測する。全国の農業法人の経営実態に関するデータを入手できたため、予定していた現地調査の経費等を削減できた。次年度使用額は予定している調査・分析に使用する。今年度に予定していた調査を実施できなかったため。次年度に当該調査を実施できる見込みであり、次年度使用額を使用する。
アルミニウムによる有機酸分泌制御機構の解明

根から有機酸の分泌はアルミニウム耐性機構の一つであり、本研究ではアルミニウム処理してから有機酸の分泌に至るまでの機構を解析した.1.ソバにおいてアブシジン酸(ABA)がアルミニウムによるシュウ酸の分泌に関与していることを明らかにした。シュウ酸の分泌はABAの添加によって誘導されたが、他の植物ホルモンによって誘導されなかった。またABA合成阻害剤であるFloridonを添加すると、アルミニウムによるシュウ酸の分泌が減少された。さらに、根の先端のABA濃度はアルミニウム処理によって速やかに増加した。遮光や地上部の切除はシュウ酸の分泌量に影響を与えなかった。2.アルミニウム耐性の異なるライ小麦二系統を用いて、有機酸の代謝に対するアルミニウムの影響を調べた.アルミニウムによって、根端の有機酸含量が増加したが、耐性系統と感受性系統との間に差が認められなかった.また四酵素活性に対するアルミニウムの影響はいずれの系統においてもなかった.^<31>P-NMRによる根端の細胞質と液胞のpHを測定した結果、アルミニウム処理による影響は見られなかった.これらのことはライ小麦において有機酸の代謝の改変がアルミニウムによる有機酸分泌への寄与が小さいことを示唆している.1.スクリーニングで選抜したアルミニウム耐性の異なる21品種の大麦を用いて、オオムギにおけるアルミニウムの耐性機構を調べた.アルミニウムによってアルミニウム耐性品種の根からクエン酸が分泌され、クエン酸の分泌量とアルミニウム耐性との間に有意な正の相関が認められた。また分泌特性を調べた結果、クエン酸の分泌はアルミニウム処理後20分以内に起こり、低温やアニオンチャンネル阻害剤NIFによって阻害されることが明らかとなった.さらに、クエン酸の分泌量はアルミニウム処理濃度に依存しないことをつきとめた。これらの結果は大麦において今まで報告された分泌パターンと異なるパターンを有していることを示唆している.根から有機酸の分泌はアルミニウム耐性機構の一つであり、本研究ではアルミニウム処理してから有機酸の分泌に至るまでの機構を解析した.1.ソバにおいてアブシジン酸(ABA)がアルミニウムによるシュウ酸の分泌に関与していることを明らかにした。これらの結果は大麦において今まで報告された分泌パターンと異なるパターンを有していることを示唆している.ソバにおけるアルミニウムの耐性機構の一つとして根からシュウ酸が分泌されることは我々の研究によって明らかにされている。しかし、このシュウ酸の分泌を制御する機構についてはまだ明らかにされていない。我々はアブシジン酸(ABA)が分泌に関与していることを明らかにした。ソバは地上部に高濃度のアルミニウムを集積することができる。その体内の無毒機構としてアルミニウムがシュウ酸と1:3の比率で液胞に局在していることを我々の研究によって明らかにされている。今回は強極酸性土壌に生育するソバのアルミニウム集積機構を調べた。その結果、アルミニウム濃度が非常高くになると、葉の細胞にA1:シュウ酸(1:3)錯体以外に、A1:クエン酸(1:1)錯体も存在していることをつき止めた。体内のシュウ酸濃度はアルミニウム濃度に依存せずほぼ一定であった。これらのことはアルミニウムの濃度が一定濃度以上になると、シュウ酸の量がたりなくなり、根から輸送されてきたA1-クエン酸がA1-シュウ酸錯体に変換できず、そのまま存在していると考えられる。根から有機酸の分泌はアルミニウム耐性機構の一つであり、本研究ではアルミニウム処理してから有機酸の分泌に至るまでの機構を解析した.1.アルミニウム耐性の異なるライ小麦二系統を用いて、アルミニウムによる根の伸長阻害、有機酸分泌量、体内の有機酸の濃度およびクエン酸とリンゴ酸の合成に関わる酵素の活性を調べた.アルミニウムによって、根端の有機酸含量が増加したが、耐性系統と感受性系統との間に差が認められなかった.

また四酵素活性に対するアルミニウムの影響はいずれの系統においてもなかった.^<31>P-NMRによる根端の細胞質と液胞のpHを測定した結果、アルミニウム処理による影響は見られなかった.これらのことはライ小麦において有機酸の代謝の改変がアルミニウムによる有機酸分泌への寄与が小さいことを示唆している.2.スクリーニングで選抜したアルミニウム耐性の異なる21品種の大麦を用いて、オオムギにおけるアルミニウムの耐性機構を調べた.アルミニウムによってアルミニウム耐性品種の根からクエン酸が分泌され、クエン酸の分泌量とアルミニウム耐性との間に有意な正の相関が認められた。また分泌特性を調べた結果、クエン酸の分泌はアルミニウム処理後20分以内に起こり、低温やアニオンチャンネル阻害剤NIFによって阻害されることが明らかとなった.さらに、クエン酸の分泌量はアルミニウム処理濃度に依存しないことをつきとめた。これらの結果は大麦において今まで報告された分泌パターンと異なるパターンを有していることを示唆している.
異世代シェア型地域居住モデル構築を通じた郊外住宅地の介護予防力向上に関する研究

高齢化の進む住宅地では、特に単身化の進展による孤立化が社会的課題である。そこで本研究では、高齢者と若者が異世代の関係を築きながら相互に生活上の課題を補い合う異世代シェア居住に着目し、必ずしも同居にこだわらない地域展開(地域居住モデル構築)の可能性と介護予防効果の観点からの評価を行う。具体的には、戸建て住宅・住宅地を対象とした調査からは、高齢期の住まいにおける異世代同近居ニーズや空き室活用ニーズの顕在化メカニズムの解明を図る。集合住宅・住宅団地を対象とした調査からは、身近に若い世代が居住することによる効果検証や若者と高齢者の関係構築の手法の必要性・有効性を地域通貨等の試行から明らかとする。
新機能発現場としての巨大な二次元および三次元パイ共役系分子の創造と合成法の開拓

本申請課題では、未だ合成手法の限られる巨大なπ電子系分子の合成法を新たに開拓し、その合成法を鍵とした新物質の創造と、特異な機能性の探索を行うことを目標とした。グラフェンナノリボンについては、同一時空間反応集積化の概念に基づく、幅を原子単位で制御したグラフェンナノリボンの合成につながる合成法の開発に成功した。かご型オリゴチオフェンや四面体型オリゴチオフェンについては、高効率の合成条件を見出すことができ、サイズの異なる分子の合成にも成功した。π拡張プロペランについては、プロペラン主骨格の効率的合成法の開発に成功し、フルオランテンやペリレン骨格を有するプロペランの合成を行った。我々は、圧倒的多数の小分子系機能性分子に比べ未知な点が多い巨大分子系、特に周期構造を有する巨大分子系の構築法の確立を研究目的とした。具体的な分子としてグラフェンナノリボン、かご型ポリチオフェン、四面体型ポリチオフェンを設定し、これらの合成法に目処を付ける事を本年度の目標にした。周期構造を有する巨大分子を効率良く合成するには、反応集積化が不可欠であると思われ、将来的な集積化反応の適用を見据えて、それぞれの化合物の部分骨格の形成を行うこととした。ナノグラフェン分子において、グラフェンの物性的特徴の1つであるzigzag端でのスピン分極が発現する最小単位の分子の合成・単離に成功した。X線結晶構造解析および各種物性測定の結果、この分子は閉殻構造が書けるにもかかわらず、開殻的な電子構造を有していることが明らかとなった。また、かご型ポリチオフェンに関しては、かご構造の構築まで成功した。残るは硫黄原子の導入のみであるが、かご構造構築の反応の収率をあげるべく、置換基の工夫や集積化反応の検討など、合成法に工夫を施している。さらに、四面体型ポリチオフェンに関しては、高純度に生成した原料を用いることによって、4ヶ所のカップリングを集積化する事に成功した。単結晶の単離にも成功し、X線結晶構造解析の結果、チオフェン環は空間的にかなり密に配置されており、高密度π空間形成の第一歩を踏み出すことに成功した。発光現象も見られており、今後の物性測定に興味がもたれる。グラフェンナノリボン分子においては、グラフェンの物性的特徴の1つであるzigzag端でのスピン分極が発現する最小単位の分子の合成・単離に成功し、著名な雑誌に報告した(J.Am.Chem.Soc.)。本成果は国内外で高い評価を得ており、著名な別雑誌(Angew.Chem.Int.Ed.)にHighlightされるに至っている。また、今秋、ギリシャの会議で基調講演を行う予定である。また、現在、公募班との共同研究により、フロー系を利用した二光子吸収反応を用いて、共役をさらに拡張させた系の構築に挑んでいる。かご型ポリチオフェンに関しては、中程度の収率でかご構造を構築することに成功した。さらに、四面体型ポリチオフェンに関しては、アニオン化の条件を最適化することにより、4ヶ所のカップリングを集積化する事に成功した。得られた化合物は、モルフォロジーの点で興味深い熱物性を示しており、球状の集積型π系の新たな物性的側面を見出すことができると期待される。我々は、圧倒的多数の小分子系機能性分子に比べ未知な点が多い巨大分子系、特に周期構造を有する巨大分子系の構築法の確立を研究目的としている。具体的な分子としてグラフェンナノリボン、かご型ポリチオフェン、四面体型ポリチオフェンを設定し、これらの効率的合成法の開発を本年度の目標にした。グラフェンナノリボンの合成については、オリゴアントラセンを二光子吸収反応により縮環体へと導く検討を、共同研究者の三木一司先生(物材機構)の協力を得ておこなった。しかし、種々の検討にもかかわらず、縮環体を与える反応条件を見出すことができなかった。一方、酸化剤を用いた縮環反応(Scholl反応)により、縮環体を得ることも試みた。酸化剤の種類や溶媒、反応温度を変えることにより、ビスアンテンをビアンスリル体から1段階74%の収率で得ることに成功した。さらに、この反応を用いて、ターアンスリル体からターアンテンを1段階で得ることにも成功した。

これまで不可能であったオリゴアントラセンの縮環反応が、見出した反応条件により進行するようになったのは、大きな成果である。今後は、クォーターアンスリル体からクォーターアンテンを直接得る反応を試みる。かご型ポリチオフェンについては、かご構造を構築する反応に工夫を施した。具体的には、メタセシス反応を用いて二つのユニットを連結してかご構造を構築させた。かご化反応の収率は30%程度とある程度満足のいくものとなった。現在、収率向上に向けて、さらに合成検討を行っている。今年度は、グラフェンナノリボン(1)、かご型オリゴチオフェン(2)、π拡張プロペラン(3)の効率的合成法を、集積化合成を念頭に置き、開発することにした。グラフェンナノリボンに関しては、ビスアンテンの水平方向へのπ拡張合成法を確立し。同じ反応を繰り返すことでより巨大なグラフェンナノリボンを合成できる手法を開発することにした。かご型オリゴチオフェンに関しては、H24年度に開発に成功した合成手法を用いて、新規環状骨格のオリゴチオフェン合成に挑むことにした。また、π拡張プロペランについては、フルオレンやペリレン、テリレン骨格を基本とするπ拡張が行える反応条件の検討を行うことにした。以上の巨大π共役系分子については、合成終了後に、各種分光学的測定や電気化学的測定、あるいは電気伝導度などの固体物性の評価を行い、特異なπ骨格が持つ特殊な物性を引き出すことを行う計画を立てた。1の合成については、ビスアンテンへのDiels-Alder反応を基にした、横方向へのπ拡張を目指したが、いまだ効率的な反応の条件を見出すに至っていない。しかし、2については、H24年度に開発に成功した合成手法を用いて、環サイズの異なる化合物の合成に成功した。3については、プロペラン主骨格の効率的合成法の開発に成功し、フルオランテンやペリレン骨格への誘導化にも成功した。また、2や3については、各種分光学的測定や電気化学的測定を行い、構造と物性の相関も明らかにした。H24年度の目標:グラフェンにはジグザグ端に局在スピン状態(エッジ状態)が発生することが知られているが,その起源の解明とその特殊な状態に由来する特異な物性探索を目的として,グラフェンの構造要素となる化合物の合成ルート開発を行う。また,オリゴチオフェン類については、かご型の化合物の収率の向上を目指した合成ルートの改良を実施する。H24年度の成果概要:グラフェンナノリボンの合成については、共同研究者と共に、二光子吸収を利用したオリゴアンスリル体の効率的縮環反応の検討を行ったが,適切な条件を見出すに至っていない。一方,ペリアセン類については,昨年度に確立したビスアンテンの大量合成のメリットを活かして,アラインとのDiels-Alder反応の検討を重ね,水平方向に共役を伸長させた数多くの化合物合成に成功した。同一時空間反応集積化の概念を活かした、グラフェンナノリボンの精密合成につながる成果といえる。かご型オリゴチオフェンについては、これまで最終段階の収率の低さが問題であったが,反応条件を厳密にコントロールすることで,満足のいく収率でかご型オリゴチオフェンを合成することに成功した。今後の展望:ビスアンテンの水平方向へのπ拡張法の開発により,ペリアセン類の合成法確立へ一歩近づいたといえる。
体外式肺補助下肺内液体充填法の急性肺傷害に対する治療効果

本研究では、先ず、体外循環による肺補助(ECLA)下に両側肺を液体で完全に充填したときの生体に及ぼす影響、および液体充填後の肺機能の回復について検討した。正常雑種成犬を用いECLA下に肺内を4時間にわたって乳酸リンゲル液で完全に充填した。充填中はPaO2は著明に低下したが、液体排出後、通常の人工換気を開始するとPaO2は急激に上昇し、生体肺のガス交換能は保たれていた。胸部レントゲン写真上も排液後の肺の拡張はよく、静肺コンプライアンスにも変化はなかった。排液24時間後の肺水分量も液体充填を行なわなかったイヌと差はなく、肺間質や肺胞内への水分貯留などはほとんど起こらなかったと考えられる。また、全てのイヌがECLAを離脱して通常の人工換気へ移行し、排液後24時間以内に機械的人工換気を離脱できた。次に、動物での急性肺傷害モデルの作製および肺傷害モデルでの肺内液体充填を試みた。イヌにパラコート(メチルビオロゲン)15mg/kgを全身投与したが、著明な肺出血を来して衰弱して死亡するものから全く元気で肺機能低下も起こさなかったものまで個体差が大きかった。10mg/kgでは一過性に肺酸素化能が低下したが徐々に回復し、20mg/kgを投与したイヌは衰弱し、肺出血をおこして死亡した。パラコート15mg/kg投与後6日目に実験を行なったイヌでは、22時間の液体充填後に7時間の陽圧人工換気を行なったが肺は全く膨らまず、ECLAから離脱できなかった。一方、パラコートを投与して翌日実験を施行したイヌでは、肺機能の回復は良好で、排液4時間後にECLAから離脱できた。このように、急性肺傷害の初期には正常動物と同様に肺内液体充填が施行可能であると思われる。今後、肺傷害に対する肺内液体充填法の長期的な影響の評価が必要である。1.正常雑種成犬を用いて体外式肺補助(ECLA)下に、生体肺を4時間にわたって液体で完全に充填して生体に及ぼす影響を評価した。動物を麻酔後、人工換気を停止し、静脈-動脈バイパスECLA下に両側肺内を液体で充填するとPaO2は著明に低下したが、液体排出後、通常の人工呼吸を開始すると、PaO2は急激に上昇し、生体肺のガス交換能は液体充填後にも保たれていた。胸部レントゲン写真上も排水後の肺の拡張は良く、液体の残留や無気肺などを思わせる所見はなかった。静肺コンプライアンスは、ECLA施行前と比較して4時間の液体充填後にもほとんど変化はなく、4時間の肺内液体充填によって肺間質の浮腫や肺胞内への液体貯留などはほとんどおこらなかったと考えられる。液体充填によって、肺出血などの合併症をおこしたものはなかった。充填易排出後、全てのイヌがECLAを離脱して通常の人工呼吸へと移行でき、途中で死亡したイヌはなかった。また、殆どのイヌが機械的人工換気を離脱して自発呼吸へ移行できた。2.実際の急性肺傷害に対する効果に関しては、パラコート投与により急性肺傷害モデルの作製を行っている段階である。今後、急性肺傷害発症初期のモデルに対して肺内液体充填を施行し、その効果を検討する予定である。昨年度の研究において、正常雑種成犬で体外式肺補助(Extracorporeal Lung Assist;ECLA)下の4時間の肺内液体充填は生体肺に障害を起こすことなく安全に施行可能であることを示した。

そこで、実際の急性肺傷害に対する効果を検討するために、動物での急性肺傷害モデルの作製および肺傷害モデルでの肺内液体充填を試みた。パラコート(メチルビオロゲン)10mg/kgを全身投与したイヌは投与後4日目から肺酸素化能が低下したが、10日目くらいから再び回復し、14日目の病理組織では、大部分はほぼ正常の肺胞構造を示した。15mg/kgを投与したイヌでは著明な肺出血を来し、衰弱して死亡するもの、一過性の全身衰弱がみられたが回復するもの、投与後も全く元気で肺機能低下も起こさなかったものなどパラコートへの感受性の個体差ががなり大きがった。20mg/kgを投与したイヌは衰弱し、肺出血をおこして死亡した。数頭にパラコート15mg/kgを静脈内投与した後、肺内液体充填を行なった。投与後6日目に実験を行なったイヌは全身衰弱が著しく、22時間の液体充填後に7時間の陽圧人工換気を行なったが肺は全く膨らまず、ECLAから離脱できなかった。一方、パラコートを投与して翌日実験を施行したイヌでは、肺機能の回復は良好で、排液4時間後にECLAから離脱できた。肺の肉眼的、組織学的検索では明らかな異常は認められなかった。このように、イヌ急性肺傷害モデルでの肺内液体充填法は、肺傷害の程度により全く異なった結果となった。今後、一定の肺傷害を作製した動物での評価が必要である。
楳茂都陸平の舞踊譜と宝塚歌劇-新舞踊『春から秋へ』を中心に

1921年(大正10年)に宝塚少女歌劇において上演された新舞踊『春から秋へ』について、楳茂都陸平による舞踊譜の解読と原田潤による楽譜の演奏解釈を行い、この作品の復元上演を実現した。この活動を通じて、1)『春から秋へ』が舞踊的にも音楽的にも西洋の前衛性を備えた斬新な作品であったことを明らかにし、2)舞踊学、演劇学、音楽学、文化史学といった多様な視点からの宝塚歌劇研究の一つのモデルを提示することに成功した。交付申請書に記載した「研究の目的」を踏まえ、「研究実施計画」に示した7項目につき、以下のように実施した。いずれの項目においても、日本における西洋舞踊芸術の受容と展開をめぐる本研究課題の基本目的に照らし合わせて、第1年次として必要な成果を得ることができたと判断している。1.楳茂都流の舞踊家の協力を得つつ『春から秋へ』の舞踊譜を解読し、さらに日本女子体育大学の学生諸君の協力も得て、舞踊再現の作業を開始した。2.『春から秋へ』のピアノ譜とオーケストラ楽譜を浄書ソフトによってPCにデータ入力し、さらにそれをMIDIデータ化し、そのままでは無機的な演奏データに表情を付ける作業を行い、実際の舞踊に適応しうる音源の作成を試みた。またピアノ譜についてはピアニストへの演奏依頼も行い、録音してCDを作成した。3.再現上演の出演者およびホールの可能性につき調査を行い、宝塚歌劇団との交渉を開始した。4.楳茂都陸平の仕事ならびに関連する事柄について、雑誌『歌劇』より探り出す作業を、関連研究に携わっている大学院生のアルバイトを通じて行い、基礎資料の一端を作成した。5.『春から秋へ』の制作と受容を支えた背景をさぐるため、同時代の『演藝画報』の記事を中心に文献調査を行い、宝塚の外側での「新舞踊」の状況と、その背景にある文化観、さらにそこにおける日本文化と西洋文化との関わりに関する表象などについての分析を進めた。6.『春から秋へ』の現存楽譜(大正14年版)と舞踊譜(大正10年版)の不一致部分について検討し、楽譜で欠落している最終フーガ部分の、舞踊譜における相当個所を確認した。さらに、大正期の吹奏楽を中心に研究している作曲家に、様式考察に基づくフーガ部分の推測復元作曲を依頼し、完了した。7.宝塚歌劇団と資料閲覧に関する折衝を行い、現存する原田潤作曲の16作品の楽譜を閲覧・複写し、原田潤の劇音楽全般の様式考察を開始した。すでに平成23年4月における報告書において記したように、『春から秋へ』の原田潤の作曲による楽曲について、平成22年度中に東京音楽大学学生等26名による管弦楽演奏の練習を開始し、平成23年2月、全曲の演奏と録音を終了したので、当初は同録音によるCDを用いて、3月13日、14日に日本女子体育大学のダンス部による全作品復元試演を行うはずであった。しかし同月11日に発生した東日本大震災のため、この業務は実施不可能となり、そのため繰越の承認を経て、平成23年度に延期とした。この繰越業務は平成23年5月28日(土)と29日(日)の両日にわたって、当初の予定通り、日本女子体育大学で実施した。その主たる内容はそれまで分割して16名の踊り手に振りつけてきた約25分の作品を、初めて通しで実演し、これを記録映像に撮るというものである。実演にあたっては、指導のため、楳茂都梅弥月氏(楳茂都流名取)に大阪より出張していただいた。両日の業務のうち、28日は、それまでの楽譜制作ソフトによって制作されたコンピュータによる音源から新たにオーケストラによって演奏された音源へと切り替えたことに起因する、音楽と動きとのズレの修正を行った。29日は、前日行った動きの修正箇所を改めて確認し、記録撮影を行った。以上の業務のほか、当日出席の研究分担者および関係者によるミーティングを行い、特に衣裳の制作について予算やデザインのプラン、また制作行程について話し合った。また平成24年2月18日に予定のシンポジウムのための準備打ち合わせも併せて行った。なお、本報告書の以下の10.11.は、すでに上記報告書において記しているが、同一の内容を改めて示す。本研究は、大正時代の宝塚少女歌劇において試みられた舞踊譜とそれによる舞踊実践を考察することにより、日本の洋楽受容史、舞踊史、演劇史における独自性、先駆性を再検討することを目的としている。最終年度となった本年度においては、この目的のために採り上げた『春から秋へ』の復元上演の準備を進め、平成24年2月18日にその成果を公にすることができた。

研究の主たる内容は、本作品の舞踊譜の解釈を行い、音楽スコアとの照合によって実際の音楽と舞台上の振付を検証することにあったが、あわせて実施したシンポジウムでは、外部より招聘したパネリストたちより、『春から秋へ』上演の音楽文化的コンテクストについて見解が示され、1)この作品が当時流行した「お伽歌劇」のジャンルに近い位置を占めながらも、図抜けて高度な洗練された作品に仕上がっていること、また、2)その背後にある家庭の「生活改善」イデオロギーを具現していることなども明らかにされた。この復元上演とシンポジウムに当たっては、全12頁のパンフレットを作成し、配布した。多くの来客を得て3時間余となった催し全体はDVDに記録したので、今後の考究のための材料を提供できたと思う。以上のプロジェクトと共に、原田潤が宝塚少女歌劇のために作曲したその他の作品についての研究も推し進め、その結果、1)『春から秋へ』以外は台詞と歌唱を伴う歌劇であったこと、2)『春から秋へ』の音楽が不協和音や多声書法を駆使しているのに対し、他の多くの上演作品は日本的な舞台設定となっているため、音楽も日本風旋律を中心とした単純な構成と楽器法によるものが大半であることも明らかになった。また、舞踊史の面からは、1)楳茂都陸平の舞踊譜が初代扇性以来の楳茂都流記譜法を基本としていること、2)『春から秋へ』が日本舞踊、バレエ・西洋舞踊、舞楽などの異なる形式を取り入れた、斬新な作品であったことも改めて確認された。
1分子運動解析によるレドックス感受性TRPの分子運動基盤

細胞のレドックス感受機構の解明を目的に、酸素感受性イオンチャネルであるTRPV1を題材として、その分子運動機構の実測技術の開発を行った。Spring-8白色X線を用いたX線1分子追跡法(DXT: Diffracted X-ray Tracking)では、タンパク質を金ナノ結晶で標識し、回折スポットの運動を3次元(傾斜、回転、時間)リアルタイム分析を行った。ケミカルリガンドであるカプサイシンに対する反応を検討したところ、時間軸におけるライフタイムフィルターを適用することにより、カプサイシン投与によりチャネル開方向に向けての運動バイアスを抽出することができた。一方、アンタゴニスト投与環境下では、逆方向の運動バイアスが検出され、ゲーティング時の分子内部運動を示すことができた。活性制御機構を理解するための基礎データを得ることができた。またカプサイシン非応答性の変異体を用いて運動計測を行ったところ、リガンドを投与しているにもかかわらず、アンタゴニスト投与時と同様の負の運動バイアスが検出された。また実験室装置での分子運動解析を目的に、ピクセル輝度の自己相関係数から分子揺らぎを導出する、単色X線輝点明滅法(Lab-DXB:輝点明滅法)を開発した。現在100ms程度のデータ取得まで可能で、細胞表面分子の計測も可能なため、新しいス創薬クリーニング装置としても期待できる。Lab-DXBを用いて、細胞上に発現しているイオンチャネルやGPCRなどの受容体の細胞上運動計測技術の確立にも成功したため、酸化還元培養環境下での分子運動解析を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。レドックス感受性を持つTRPV1の作動機構解明を目的に、Spring-8白色X線を用いたX線1分子追跡法(DXT: Diffracted X-ray Tracking)と、リガクFR-Dを用いた新規に開発した単色X線輝点明滅法(Lab-DXB)を用いて1分子動態解明を試みた。DXTではタンパク質を金ナノ結晶で標識し、回折スポットの運動を3次元(傾斜、回転、時間)リアルタイム分析を行った。応答性を確認するためにカプサイシンおよび熱刺激に対する運動解析を行った。回転軸ブラウン運動は、カプサイシン用量依存的に増強され、回転方向については異方性回転運動として検出された。熱刺激に関しては、野生型(WT)と熱応答性を欠損したトリプルミュータント(TRI: N629K/N653T/Y654T)の運動比較の結果、WTの回転値はTRIと比較して有意に高いことが確認できた。さらに50°C、t=2.0msecにおける回転は、WTはマイナス(ー)側に、TRIはプラス(+)側に確率分布の偏りが確認できた。カプサイシン刺激では、プラス(+)への偏りが観測されており、分子応答の観点からはカプサイシンと温度刺激では異なる挙動が示された。実験室装置での分子運動解析を目的に、ピクセル輝度の自己相関係数から分子揺らぎを導出する、単色X線輝点明滅法(Lab-DXB:輝点明滅法)を開発した。現在100ms程度のデータ取得まで可能で、細胞表面分子の計測も可能なため、新しい創薬スクリーニング装置としても期待できる。Lab-DXBを用いて、一過性発現させたTRPV1のカプサイシン応答データの取得にも成功した。Spring-8の白色X線を用いたX線1分子追跡法のみならず、実験室内でのタンパク質分子運動解析技術として単色X線輝点明滅法(Lab-DXB)を新規に開発することに成功し、汎用化の道を開くことができた。本年度の研究においてリガンド刺激によるTRPV1の分子運動が解析出来る目処が立ったので、本技術を用いてTRPチャネルのレドックス反応機構を解明する。特に高酸素添加時の分子運動解析の実施、低酸素実験系の構築と酸素分圧による活性化機構の違い、変異体やリン酸化修飾による活性化機構の詳細解明、「ナノディスク」技術を活用した脂質環境下でのレドックス活性化機構の解析、に重点を置いた解析を進める。

また高酸素分圧下で作成した試料を解析することにより、酸素による活性化機構を探る。クライオ電子顕微鏡による高分解能構造が報告されている分子を中心に、酸化還元による構造変化を化学リガンドによる活性化構造と比較することで、酸素活性化の特徴を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
現代アメリカ政党の「支持者連合」形成の変容：選挙過程の集票戦略を中心に

2年度目は中間選挙年であることを踏まえ、トランプ政権と共和党の関係性、民主党内の支持者連合の形成に焦点を絞り、中間選挙前の現地調査も行なった。共和党の支持基盤に関しては、W・ブッシュ政権との比較において宗教保守派が、候補者本人の敬虔さよりも候補者の実行力を評価する変容期にあること、トランプ支持マシーンとしては宗教保守派を代表に「トランプ連合」が共和党の集票マシーンとしては伝統的な支持基盤に依存していることを明らかにした。具体的にはかつてパット・ロバートソン牧師の「キリスト教連合」の組織化に手腕を発揮したラルフ・リードが率いる「信仰と自由の連合」についてアイオワ州での現地調査も含めて詳細に分析した。宗教保守派と財政保守派の党内分断を抑制する「党内架橋」の争点選択が行われていることなど1990年代までの宗教保守派との差異も浮き彫りにした。事例研究として、最高裁判事指名問題と分極化の関係について、世俗派が保守的なキリスト教徒の政治的倫理観を理解していないことが判事指名をめぐる世論形成における方向性の背景にあったことを分析した。また、民主党側では民主党内で白人労働者票の取り戻しについては、労働組合を支持母体にする労組系のリベラル派が僅かにそれを唱えるに留まり、白人労働者票を放棄することはやむを得ないという気配が強い中、かつての中道系「ブルードッグ」の基盤だった文化的に保守的な地域がトランプ大統領に抱え込まれる過程で、1990年代にも増して西部ハイテク基盤に民主党が資金面で依存が深化し、穏健派の変質も変容を余儀なくされていることを明らかにした。リベラル派内で労働組合の影響力が縮小し、文化的リベラル派が台頭し、「アイデンティティ政治」の奥に控える別の層の分断としての学歴・所得の差についても明らかにした。中間選挙年における現地調査が、通常観察しにくい宗教保守派の集会に参加する形で遂行できたことの他、本研究の中間的分析を国際報告等でアメリカの専門家のみならずアジアの政治学者と幅広く討議することで多面的に検証できた。これにより、民主党の総リベラル化現象にも見える情勢の裏で、民主党内のリベラル派と穏健派の対立軸の性質が変容していることなど、過去の研究との連動性も今期において多々浮き彫りになった。また、これらの成果を複数の論文にまとめることができた他、トランプ支持母体の白人労働者層の文化的な系譜を詳述した原書の翻訳を行なう中で、貧困白人層を政治的に分析する解説論文も執筆した。政党の支持者連合に関係する選挙運動の変容をめぐる研究も進め、アメリカの選挙が資金面での選挙規模は増大の一途をたどっているが、キャンペーン規模の絶対量が勝利を約束しないことを2018年中間選挙の事例でも再確認した。大口献金者の独占の一方で小口献金が堅調に伸びていること、「地上戦」による票の駆り出しは終焉を迎えたわけではなく、デジタル技術を取り入れながら存続しており、そこにも資金が投入されていること、依然としてテレビ広告が衰退していないのもデジタル化の裏返しでもあることなども明らかにした。最終年度は、2020年大統領選挙における予備選挙過程の現地調査を通して、民主党と共和党の支持基盤の変容を全国政党機感、州政党機関との関係性に注目して調査を継続する。アイオワ党員集会、ニューハンプシャー予備選挙の現地調査も行なう。また、ソーシャルメディアの弊害に関しても分析を広げる。ソーシャルメディアによるネガティブ・キャンペーン、諸外国の選挙介入など、民主政治の基礎が脅かされかねないデジタル新技術の一般化に伴う倫理問題に対し、選挙現場はどのような対応が可能なのかも考察する。その上で3年間の研究を統合する成果発表を行なう。前回までの科研課題で達成した分極化と支持基盤のネットワーク形成の前提となる政党に関する文献研究と資料蓄積に加え、現地調査により、政党と選挙運動の基礎研究を継続した。第1に、オバマ政権期の「支持者連合」維持の特質の整理、第2に、2000年代以後のアメリカの新たな政党研究の検討から、「支持者連合」の形成に政党が果たした役割の中にオバマ政権期の試みの特質を位置づけ、第3に、2016年大統領選挙における党内分裂の修復方向を確認した。ワシントン、シカゴ、アイオワなどでは、政党全国委員会、州委員会、活動家、政党と同盟的関係にある利益団体などにおける非公開資料収集と聞き取り調査を行なった。必ずしも伝統的「保守主義」を標榜せず、経済的に部分的に「大きな政府」を是認し、自由貿易を否定し、文化的には保守層にアピールするドナルド・トランプの台頭以後、共和党指導部は「特別代議員」制度を導入してでも予備選挙過程からトランプ的な党内運動を排除するか、政党の「支持者連合」の一角に招き、宗教保守、リバタリアンなどに続く新たな草の根支持基盤とするのかは注目点であり、その点に絞った調査を広範に実施した。新たなデジタル技術の効能は、「地上戦」支援,「空中戦」の代替など候補者や争点次第で機能の発揮のされ方が流動化する可能性を明らかにしたほか、支持者連合形成と維持の一層の複雑化も浮き彫りにした。トランプ大統領のコアな支持基盤は「反エリート」の政治の素人であり、彼らが政党の活動家として共和党に定着するかは未知数であり、公約を政権が実現できなかった場合に幻滅する離反リスクは少なくない。他方、民主党が白人労働者層を党内に取り戻すのか文化リベラル路線を強めるのか支持者連合の形成をめぐる決断を迫られている状況についても現調査で分析を深めた。