hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼少期の咀嚼が成長後の脳発達や行動に及ぼす影響について

c-Fosタンパク質を指標とした脳機能異常部位の検索については、正常c-Fosタンパク質の発現の基準を決定し、各脳領域でのc-Fos発現の観察を行う予定である。グリア細胞を指標にした脳領域における神経新生異常としては、指標とするグリア細胞のマーカーを検索し、各脳領域のマーカーの発現を免疫組織化学で検索し、観察は共焦点レーザー顕微鏡にて行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
IgA腎症モデルマウス(ddY系)におけるメサンギウム病変成立機序の解析

ddYマウスは加齢によりメサンギウム増殖性糸球体腎炎を自然発症することからIgA腎症のモデルマウスと現在考えられている。このddYマウスを用いて,血清中および糸球体溶出液中のIgAの電荷とサイズの分布を調べた。ddYの血中IgAレベルは正常マウスと比較すると40週以降,60週では有意に高いが,この60週ddYのプ-ル血清中のIgAの等電点はpH4.2から5.5と広がりがあり,弱齢ddYやBALB/cと有意差が無かったのに対し,糸球体溶出液中のIgAは4.2から4.8とアニオニックな性状を示した。HPLCにより,16週・40週・60週ddYのプ-ル血清および糸球体溶出液中のIgAの分子量(サイズ)の解析をおこなったところ,加齢により2量体IgAや多量体IgAが著明に増加していた。しかし血清中には単量体IgAのピ-クが週令によらずみられるのに対し溶出液中にはほとんどみられなかった。さらに高度の糸球体腎炎を呈している老齢ddYマウスの血清中には80%以上もの2量体・多量体が認められた(腎炎の軽度のものでは64%)。糸球体からの溶出条件を酸性と中性で行い,その溶出液のHPLC分画を比較した結果,酸性条件下では多量体が減少していた。これらの結果から,多クロ-ンの広がりのあるIgAの中から酸性よりのIgAを選択して糸球体メサンギウムに蓄積する機構が存在し,メサンギウム増殖性糸球体腎炎の進展には多量体IgAが病因的役割をはたしていることが示唆される。
新開発内視鏡ファイバースコープを使用した歯科保存領域における施術に関する研究

1.内視鏡ファイバースコープ観察下での処置用器具の開発我々が開発したファイバースコープに備えられたワーキングチャンネル専用の器具は根管治療用ファイル、クレンザー、電気メスチップについては試作品を臨床で使用したところ太さ、出力ともに限界があり、また耐用性について更なる検討が必要である。レーザーではホロミウム-YAGレーザーの使用も検討中である。2.内視鏡ファイバースコープ下施術トレーニング用模型の開発歯内病変と歯周病変を有した上下顎模型が完成した。前歯部には瘻孔を伴った根尖部病変を設定し、病変内での内視鏡下各種器具操作(レーザー、電気メス、クレンザー等)がトレーニングできる。歯周病変は垂直性骨欠損、分岐部病変、解剖学的形態として斜切痕、エナメル突起を有し、観察のトレーニングが中心であるが、処置と併用した確実な根面清掃のトレーニングやレーザーの使用も可能である。歯肉はシリコンを使用し、人口歯とともに交換可能な構造とした。使用感や使用時のモニター上の画像は臨床像に近く、十分なトレーニングの成果が期待できる。3.内視鏡ファイバースコープ本体の試作・改良新たに試作した10000および12000画素のファイバースコープの臨床応用を行なった。試作品本体は従来の型よりも外径が0.2-0.3mm大きくなったが、骨欠損が大きな症例への使用には問題なく、特に根尖掻爬施術時には画質が向上したため、有効であった。また接続機器を含めたシステムのデジタル化を勧め、画像の保管や保存が簡便となり、さらにシステムの小型化に伴ってチェアーサイドにおいての操作性を高めた。1.内視鏡ファイバースコープ観察下での処置用器具の開発現在我々が開発したファイバースコープに備えられたワーキングチャンネル専用の根管治療用器具を数種試作し、臨床応用を行っている段階である。これらはロングシャフトを有するKファイルタイプおよびクレンザータイプの器具で、刃部は一般に使われているものより短く設定してある。臨床応用は順調に進んでおり、未通根管の穿通、根管内の軟組織の除去、根充材の除去等を行い、良好な結果が得られている。2.内視鏡ファイバースコープ観察下での処置の術式に関する検討歯および歯周組織に対して行う鏡視下処置はこれまで全く行われていなかった新しい手法であるため、十分な検討が必要である。医科の分野で行われている内視鏡の手法を参考にして、抜去歯を用いた各種生体染色剤の応用、小器具の選択、レーザーの使用条件の決定を試みて、歯科での使用に最適な手法を検討している状況である。根尖掻爬手術についてはこれらの検討結果を踏まえて、外科的侵襲を最小限に抑えた手法で数例の臨床応用を行っている。3.術式トレーニング用模型の開発内視鏡下処置を一般的な術式として定着させるには1.2で述べた新しい術式のトレーニングを目的とした模型が必要である。第一段階として根尖部に病変を設定した模型を試作中である。シリコンで製作した歯肉を有した形態で、臨床に近い状況で器具操作が可能で、繰り返し使用ができるべく検討を行っている。4.内視鏡ファイバースコープ本体およびシステムの改良現在使用しているファイバースコープは臨床でも良好な成果を挙げているが、さらに製造技術が進歩している現状から、より観察がしやすい新しい構造のファイバースコープを試作中であり、来年度から臨床応用する予定である。また観察記録の画質向上のために画像デジタル化も行っている。1.内視鏡ファイバースコープ観察下での処置用器具の開発現在我々が開発したファイバースコープに備えられたワーキングチャネル専用の根管治療用器具を数種試作し、臨床応用を行っている。今年度は根管内や歯周組織の軟組織の除去については従来Nd:YAGレーザーを使用していた。しかし、多量の軟組織の除去にはやや効率が低いため内視鏡用の電気メスチップの開発を行った。本装置は従来の一般治療に使用している本体に接続が可能であるので汎用性が高いと思われる。2.内視鏡ファイバースコープ下施術トレーニング用模型の開発歯内病変と歯周病変の両方を有した上下顎模型の開発が最終段階となった。前歯部には瘻孔を伴った根尖部病変を設定し、病変内での各種内視鏡下各種器具操作(レーザー、電気メス、クレンザー、鉗子等)がトレーニングできる。歯周病変は3壁性骨欠損、分岐部病変、解剖学的形態として斜切痕、エナメル突起を有し、観察のトレーニングが中心であるが、処置と併用した確実な根面清掃のトレーニングも可能である。歯肉はシリコンを使用し、交換可能な構造とした。3.内視鏡ファイバースコープ本体の試作・改良我々が従来使用していた内視鏡ファイバースコープは3000画素であったが、製造技術の向上に伴い12000画素のファイバースコープを口腔内に使用し、良好な画質での画像観察が可能となった。試作品本体は従来の型よりも外径が0,3mm大きくなったが、骨欠損が大きな症例の外科処置への応用には問題なく、観察画質が良好となったので、ファイバースコープ下での器具操作がより容易である。2.内視鏡ファイバースコープ下施術トレーニング用模型の開発歯内

病変と歯周病変を有した上下顎模型が完成した。前歯部には瘻孔を伴った根尖部病変を設定し、病変内での内視鏡下各種器具操作(レーザー、電気メス、クレンザー等)がトレーニングできる。歯周病変は垂直性骨欠損、分岐部病変、解剖学的形態として斜切痕、エナメル突起を有し、観察のトレーニングが中心であるが、処置と併用した確実な根面清掃のトレーニングやレーザーの使用も可能である。歯肉はシリコンを使用し、人口歯とともに交換可能な構造とした。使用感や使用時のモニター上の画像は臨床像に近く、十分なトレーニングの成果が期待できる。3.内視鏡ファイバースコープ本体の試作・改良新たに試作した10000および12000画素のファイバースコープの臨床応用を行なった。試作品本体は従来の型よりも外径が0.2-0.3mm大きくなったが、骨欠損が大きな症例への使用には問題なく、特に根尖掻爬施術時には画質が向上したため、有効であった。また接続機器を含めたシステムのデジタル化を勧め、画像の保管や保存が簡便となり、さらにシステムの小型化に伴ってチェアーサイドにおいての操作性を高めた。
自家細胞培養のための細胞状態変化に対応する培養環境最適化システムに関する研究

本研究では細胞組織の運動状態に応じた細胞培養環境最適化システムの開発を行うため,非侵襲的,かつ定量的な細胞組織評価技術を構築し,定量的に解析したデータから,貴重な細胞資源を最も効率的に培養するための条件を選定することを目的としている.構築した解析方法では細胞集団における個々の細胞をリアルタイムで判別し,複数の細胞に対して同時にベクトル解析を行うことが可能となった.結論として,培養環境の刺激応答に基づく画像解析は,細胞の培養状態を計測するうえで重要な評価技術として有用性のあるものと示唆された.本研究では細胞組織の運動状態に応じた細胞培養環境最適化システムの開発を行うため,非侵襲的,かつ定量的な細胞組織評価技術を構築し,定量的に解析したデータから,貴重な細胞資源を最も効率的に培養するための条件を選定することを目的としている.構築した解析方法では細胞集団における個々の細胞をリアルタイムで判別し,複数の細胞に対して同時にベクトル解析を行うことが可能となった.結論として,培養環境の刺激応答に基づく画像解析は,細胞の培養状態を計測するうえで重要な評価技術として有用性のあるものと示唆された.培養細胞および組織の生産工程の特徴として,患者および採取部位ごとに細胞の活性や寿命が変化し,採取した原料である細胞は不均質な特性を有していることが挙げられる.不均質な細胞から組織を安定的に生産するためには培養面における細胞挙動変化についての経時的な観察が必要であり,培養状況を常時モニタリングし,細胞組織の診断および変性を定量的,かつ非侵襲的に検出するシステムの構築が望まれる.本研究では,組織再生に重要な線維芽細胞を用い,細胞から組織に至る培養中の細胞群に着目し,培養面における細胞群の運動形態に対する非侵襲的評価技術の構築を目的とした.細胞群の挙動評価手法として,流れの可視化技術の一つである粒子画像流速測定法(Particle Image Velocimetry : PIV)を用い,異なる培養面における細胞群の移動推移や細胞群内における個別細胞の速度ベクトル解析により,細胞群の挙動の規則性を抽出し,本解析手法の有用性を検討した.セグメント化ポリウレタンから成る繊維性のScaffoldを培養面とし,培養面上の線維芽細胞の挙動に対して,PIV解析を行った結果,複数の細胞に対して同時にベクトル解析することが可能となった.さらに細胞増殖の際に細胞同士が相互に及ぼす影響や移動速度に関してScaffoldの特性と関連付けて検討を行うことが可能となり,迅速かつ効果的に細胞を組織化させるためのScaffold構造を示唆する結果を導き出すことに成功した.この解析により,細胞が密集した状態ではScaffoldは細胞群の挙動を安定させ,細胞同士の密着性を強める効果があることが確認され,本解析手法は再生医療および細胞を用いた人工臓器における細胞挙動評価技術として有用性があるものと示唆された.培養細胞および組織の生産工程の特徴として,患者および採取部位ごとに細胞の活性や寿命が変化し,採取した原料である細胞は不均質な特性を有していることが挙げられる.不均質な細胞から組織を安定的に生産するためには培養面における細胞挙動変化についての経時的な観察が必要であり,培養状況を常時モニタリングし,細胞組織の診断および変性を定量的,かつ非侵襲的に検出するシステムの構築が望まれる.平成22年度においては,電気的原理を利用したエレクトロスピニング法により,均一かつ高い再現性を備えた細胞の支持体となるScaffoldをサブマイクロマイクロスケールで構造制御することに成功し,構造制御されたScaffoldにおける培養中の個別細胞を非侵襲的・非染色的に細胞の移動速度,様々な要素形態など基本的な挙動を定量的に評価することが可能となった.本年度は,作成した画像解析システムの改良,さらには得られた細胞挙動解析データを基にScaffold構造における個別・集団細胞の挙動の規則性分析を行い,画像解析による効率的に培養を行うための最適化な培養条件を検討した.Scaffold構造パターン,播種密度,細胞形状を相対的に評価することにより,増殖過程における細胞状態推定および意図した細胞組織の完成予測が可能であると示唆された.本実験により開発した培養環境の刺激応答に基づく画像解析は,細胞の培養状態を計測するための新たな知見を与えるものと考えられた.
スピン注入磁化反転を用いたスピントランジスタの開発

本研究の目的はスピントランジスタとよばれる従来とは異なったデバイスの作製及びそのデバイスの評価である。今年度は大きく分けて次の2点を中心に研究を行った。1.高周波増幅作用:昨年度に引き続きスピントランジスタが持つ新たな性能の一つとして、高周波電力の増幅作用に関して研究を行った。前年度においては、その増幅作用の大きさは最大0.07程度と、増幅作用を示す値1と比較して非常に小さかった。そこでまず実験で得られた値が物理的に正しいのかを評価するために、マクロマグネティックシミュレーションを用いて実験の再現を試みた。実験から得られた値を元にシミュレーションを行うと、実験結果を定性的に再現することに成功した。これにより、増幅率のさらなら増大が見込まれることを示した。さらに、より絶縁耐性の大きな素子において大きなバイアス電圧を印加することで増幅率を最大0.27まで大きくすることに成功した。これはこれまで報告されたスピントランジスタにおける高周波増幅の値の中で最も大きな値である。2.スピントランジスタの理論的考察:これまでは電流磁場を用いたスピントランジスタの評価を行ってきた。「電流磁場駆動型」に関する実験によって得た評価を用いることで本研究の主目的である「スピン注入型」のスピントランジスタとの理論的比較を再び行った。その結果、スピン注入型は素子サイズが小さくなっても増幅率が大きくスケーリングに優位性を持っているが、不揮発性ロジック構成に必要なファンアウト(一つの素子でいくつの素子を駆動することができるか)に関しては「電流磁場駆動型」の方が大きくなるという結論を導いた。これにより不揮発性ロジック構成に組み込むのは「電流磁場駆動型」の方が優位である。この結論は、スピントランジスタのみならず不揮発性技術全般においても非常に重要である。本研究の目的はスンピントランジスタという従来とは異なったデバイスの作製及びそのデバイスの評価である。本年度前期においてはこれまでに研究を行ってきた電流磁場駆動型スピントランジスタのデバイスにおいて、そのデバイスの持つファンアウト(一つのトランジスタが実際に駆動可能な素子数)を実験的に示し、さらに理論値との比較を行うことでこのデバイスの持つポテンシャルのさらなる評価行ってきた。後期においては、研究目的にも示した通り、スピン注入磁化反転を用いたスピントランジスタの実現に向けて、低面積抵抗かつ高磁気抵抗比を有する高性能強磁性トンネル接合素子作製の最適化を行った。実験効率向上の為、連続膜においてトンネル伝導特性の評価が可能であるCIPT法を用いて膜特性の評価を行った。その結果、現状ではそれぞれ4Ωμm^2、120%の値を両立できていることを確認した。、これらはスピン注入磁化反転を行うには十分な値であると言えるがデバイスの高性能化の為にさらなる向上化を行う予定である。上記に加え、提案したデバイスが従来のトランジスタを置き換える為にはさらなる付加価値が必要であると考え、研究対象である磁性体の特徴を活かし、デバイスの高速化に関する実験を行った。具体的には反平行結合膜など異方性の強い膜を利用することで磁化反転の高速化を狙うというものである。これに関しては成膜後にVSM測定を行うなどで反平行結合の強度の評価を行った。また、これらの薄膜に対して微細加工を行い、磁場掃引下で電気抵抗測定を行うことで、磁気抵抗効果を確認した。今後、これまでに得た知見をもとに、三端子デバイスの作製に着手し、高速動作可能なスピントランジスタの高速化を目指す。本研究ではスピン注入磁化反転を用いて、スピントランジスタとよばれる従来とは異なったデバイスの作製及びそのデバイスの評価を行うことを目的としている。このデバイスの実現は、スピントロニクス分野のみならず不揮発性エレクトロニクス分野において極めて重要な意味を持っている。これまでは、電流磁場駆動型スピントランジスタにおいてファンアウト5.7という値を示すことで、不揮発性ロジックへの可能性を探索すると同時に、スピン注入駆動型に向けた強磁性トンネル接合(MTJ)素子の高性能化を行なってきた。本年度においては、昨年度に引き続き電流磁場駆動型の構造が持つ新たな可能性として、高周波増幅作用に関する実験を行った。実験により得られた最大の高周波増幅率は、0.07程度であり、高周波の増幅作用を示すことはできなかったが、実験結果をもとに増幅率の理論計算を行うと、磁気抵抗比の向上や高周波損失の改善により、MTJ素子を特定のサイズにすると1を超える増幅率を得られることを示した。高周波増幅作用の実験に加え、スピン注入駆動型スピントランジスタが高速動作する為に必要な条件探索を行なった。デバイスの高速動作化は従来の半導体デバイスを置き換える為に非常に重要な研究課題である。この課題に対しては、オランダ留学を行うことで光学的手法により磁性体の高速ダイナミクス測定技術を身につけた。同時に、特殊な磁性体構造において周波数の高いモードを励起することに成功し、最高で34GHz程度という高速なダイナミクスを観測した。この値は従来の磁性体の10倍程度の周波数である。これらの知見を利用することで、最終年度で高速動作可能なスピントランジスタの完成を目指す。

そこでまず実験で得られた値が物理的に正しいのかを評価するために、マクロマグネティックシミュレーションを用いて実験の再現を試みた。実験から得られた値を元にシミュレーションを行うと、実験結果を定性的に再現することに成功した。これにより、増幅率のさらなら増大が見込まれることを示した。さらに、より絶縁耐性の大きな素子において大きなバイアス電圧を印加することで増幅率を最大0.27まで大きくすることに成功した。これはこれまで報告されたスピントランジスタにおける高周波増幅の値の中で最も大きな値である。2.スピントランジスタの理論的考察:これまでは電流磁場を用いたスピントランジスタの評価を行ってきた。「電流磁場駆動型」に関する実験によって得た評価を用いることで本研究の主目的である「スピン注入型」のスピントランジスタとの理論的比較を再び行った。その結果、スピン注入型は素子サイズが小さくなっても増幅率が大きくスケーリングに優位性を持っているが、不揮発性ロジック構成に必要なファンアウト(一つの素子でいくつの素子を駆動することができるか)に関しては「電流磁場駆動型」の方が大きくなるという結論を導いた。これにより不揮発性ロジック構成に組み込むのは「電流磁場駆動型」の方が優位である。この結論は、スピントランジスタのみならず不揮発性技術全般においても非常に重要である。年次計画に従い、おおむね順調に進展している。デバイスの三端子動作に対するシミュレーションは行えていないのが現状であるが、その代わりに高周波増幅作用に関する実験や、デバイスの高速動作化に対する研究は年次計画以上に進展があったといえる。本年度は磁性体の高速ダイナミクスに関する実験に注力し、デバイスの高速動作化を目指す。最終年度となり時間にも限りがあるので、実験結果とシミュレーションの対応を行うことで、実験の効率化を行う予定である。具体的な実験としては、光学的手法による磁性体ダイナミクスの測定である。また、光スイッチ利用し超短パルスをMTJ素子に印加することで、超高速動作可能なスピン注入駆動型のスピントランジスタの作製を目指す。可能であれば三端子デバイスを利用した、NOT、AND、NOR、NANDなどの論理回路を作製し、デモンストレーションを行う。
離散型非線形可積分糸の理論とその応用解析

今年度は、パンルベおよび離散パンルベ方程式、また超離散系の可積分性に関する研究を行い、次の結果を得た。1.いくつかの離散パンルベ方程式に対し、退化図式が方程式のレベルだけでなく特殊関数解のレベルでも成り立つこと。2.第2種のパンルベ方程式に対して、古典解に見られた行列式構造が一般の超越解についても成り立つこと。さらにこの結果は第1種を除く全てのパンルベ方程式に一般化される。3.第3種のパンルベ方程式の有理解に対応する特殊多項式が2-reduced Schur関数の特殊な場合であり、行列式の要素はLaguerre多項式で与えられること。4.超離散系に対する一種の(非)可積分性判断テストを提案したこと。以上の研究で、パンルベおよび離散パンルベ方程式の解の行列式構造が普遍的であることがわかり、今後漸近挙動などに応用できる可能性がある。また、超離散系の可積分性判定テストは今後超離散系やセルオートマトンをより一般的に研究する上で重要であろう。今年度は特異点閉じ込め法を用いてさまざまな離散可積分系の厳密解を構成し、対応するγ函数の構造を調べることを目標として研究を進め、以下の結果を得た。1.離散ソリトン系のγ函数の構成に対して、特異点閉じ込め法が簡単かつ強力な方法であることを示し、さまざまな方程式に対して解を構成した。2.第2種の離散型パンルベ方程式の有理解を構成した。それらはLaguerre多項式を要素とするある行列式を用いて表現され、連続極限で第2種のパンルベ方程式の有理解に対するDevisme多項式表示に帰着する。3.差分間隔を任意函数に拡張した離散ソリトン系の解およびその「超離散極限」を議論し、ある種のソリトン・セル・オートマトンを構成した。さらに、来年度に行う研究の予備研究として以下の結果を得た。4.第4種のパンルベ方程式の3つの系列の有理解の行列式表示を研究し、そのうち二つの系列はHermite-Weber函数を要素とするWronskianで表されること、また残りの一つはSchur函数の特殊化として表されることを示した。以上の研究で、特異点閉じ込め法が離散系の一つの解析法として確立されたと考えている。また、離散パンルベ方程式の有理解も特殊函数解と同様非常に美しい構造を持っていることが明らかとなった。来年度はこの結果を踏まえて離散可積分系や超離散系の背後の数理に踏み込んで行きたい。
発展途上国の貧困層家計における児童への教育投資の意思決定についての分析

先ず、理論モデルの構築について。本研究では、家計内における児童への教育投資についての分析を行うために、各世帯内での資源配分を考察するために構築されたCollective Household Modelを拡張し、「児童への教育投資」と「家計構成員の労働供給」をそれぞれ組み込んだ理論モデルを構築した。申請者は両者を結び付ける形で理論モデルを拡張し、厳密な理論モデルとして「児童への教育投資」と「家計構成員の労働供給」を同時に組み込んだ理論モデルを構築した。申請書に記した1年目の計画としては、静学モデルを解いて解の条件を導出して実証研究に当てはめるとしていたが、まだそこまでは至っておらず、それは今後の課題として残っている。しかしながら、理論モデルについては既存研究を大きく拡張するような成果を上げており、研究成果としては十分なものであると認識している。次に、実証モデルの構想について。家計内での消費の分配法則(sharing rule)のバウンドを識別する手法を構想している。バウンドによらない既存研究の手法では、計量モデルや家計の効用関数に強い仮定を置く必要があったが、それらを解消し、より自由な制約のもとでの推定が可能になる点が貢献といえる。申請者の研究では、家計内での教育支出を考察するため、既存の計量モデルをさらに発展させる方向性で研究を行う予定である。具体的には前項で説明した通り、既存のCollective Household Modelに児童への教育や家計構成員の労働供給を組み込む形で理論モデルを構築し、そのもとで理論モデルの解の条件を計量モデルに落とし込んでいく。この一連の流れも一つの論文になるほど先進的なものであり、このステップに関しては辞退年月日までに完成することができなかったが、一定の構想を練ることができた点については今後の研究に大いに寄与すると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
英語プロソディの統合的指導法の開発

本研究は,英語プロソディ指導に関して,中等教育を念頭に置き,効果的な指導ガイドラインやタスク・活動を整備・提供することを目的とした。英語音声学の知見,タスクや活動について文献精査を行い,指導項目を精選・指導方法の開発・整備を行った。特に,複雑なプロソディを3つの原則として指導項目化することで,指導項目の重点化や指導順序の可視化が可能となり,統合的な枠組に昇華することができた。また,指導方法の開発では,従前の教科書を用いることを意識した。更に,開発した指導項目やタスクを,教育環境において試行し,学習者や教員からフィードバックを得た上で改善し,発表資料等の公開を行い,共有することができた。本研究は,英語の発音指導,中でも,プロソディの指導に関して,主に中学校・高等学校といった中等教育を念頭に置いた,効果的な指導ガイドラインやタスク・活動を整備し,提供することを目的としている。そのために,1)英語音声学の知見の整理,2)英語発音指導に関するタスクや活動の整理,の2点に関しての文献精査を行い,指導項目の精選・指導方法(タスク・活動)の開発・整備を行う,ことを挙げている。平成26年度については,最初のステップとして,文献精査を中心として,プロソディの各要素を統合したものをして捉える視点を提案し,枠組み作りを行うこととした。数多くの発音教材が出版されている中,それらにおける記述や説明にどのようなものがあるのか,またタスクとしてどのようなものが設定されているのか,について検討を行った。ひとつの成果として,平成27年3月6日に実施した,第24回広島大学外国語教育研究センター外国語教育研究集会シンポジウム「英語の音声指導ーその理論と教室内での実践方法ー」において行った「プロソディの捉え方とその指導」がある。そこでは,プロソディを捉える枠組みを先行研究にも触れながら提案することができた。今後については,指導項目の精選を行いながら,タスク・活動を基にした指導方法の開発と提案を行っていく予定である。本研究は,英語の発音指導,中でも,プロソディの指導に関して,主に中学校・高等学校といった中等教育を念頭に置いた,効果的な指導ガイドラインやタスク・活動を整理し,提供することを目的としている。そのために,これまで英語音声学の知見の整理を行い,英語発音指導に関するタスクや活動の整理を文献精査を基に行い,指導項目の精選・指導方法(タスク・活動)の開発整備を行ってきた。平成27年度は,平成26年度に実施してきた枠組み作りを「英語のプロソディの指導における3つの原則」とし,その枠組みの妥当性を主張するとともに,指導方法の提案を行った。成果として,全国英語教育学会熊本研究大会において,原則のうちの一つである核配置の指導に焦点を当て,どのような指導ができるかを実践報告という形で発表を実施した。また,北海学園英語教育研究会第4回研究会特別セミナー「もっと授業にプロソディ指導を!」にて講師を務めた。更には,音声学的概論を踏まえた上で,プロソディを指導する際の留意点・注意点などについて,宮崎大学教育文化学部において務めた3年次学生を対象とした集中講義において,講義・演習を行った。理論的背景については,本研究で提案している原則の理論的基盤を音声学的な知見に求め,どのように関連を持っているか,また,それによってどのような指導が実現可能かについて議論した論文が,「『英語のプロソディ指導における3つの原則』の提案とその理論的基盤」である。本論は,平成28年度早々に,中尾佳之先生退職記念論文集に掲載される予定である。指導における理論的基盤を整える上で,これまで予想していた側面とは異なる角度からの捉え方が必要になるかもしれないことが判明し,それについて検討を今後加える可能性があること,タスクや活動についてもう少し十分数を設定することなどが必要となり,少し遅れている理由となっている。また,研究代表者の勤務校附属中等教育学校の教員とは相談を定期的にできているが,実践にもっていくところにまで至っておらず,この点でも若干の遅れは否めないが,今後の進展を見込むことはできている。まず平成26年度には,実施してきた枠組み作りである「英語のプロソディ指導における3つの原則」を,指導方法と合わせて理論的背景を精査した上で提案し,平成27年度には,それらを学会やセミナー,集中講義などにおいて,講義や演習を行ってきた。平成28年度には,3つの原則についての理論的背景を説明する論文として「『英語のプロソディ指導における3つの原則』の提案とその理論的基盤」を発表した。また,全国英語教育学会埼玉研究大会において,音節感覚をつかむための活動例を発表した。また,これらのタスクや活動を実践する機会として,研究代表者の担当する大学1年生を対象とした英語授業においてプロソディ指導を取り入れた。また,平成28年度後半には,神戸大学附属中等教育学校の1年生を対象に,帯活動としてプロソディ指導を取り入れる実践を行い,指導計画の構築や活動・タスクの提案,実施,授業の観察,学習者を対象としたアンケートを実施した。これらの取組みの成果について,平成29年度に発表することとしたい。

ここまでの活動やタスク案の作成については,概ね順調に進められたが,中等教育学校での実践については,先方の担当者との打合せの中で,授業計画・学校行事などにうまくフィットするように指導計画やタスク配列などを検討してきたため,結果として実践の開始が遅くなってしまった。しかしながら,その分,慎重に指導計画を立てたことから,担当者自身のプロソディへの理解の深まり,また授業の観察,学習者へのアンケートなど,大きな進展を見込んでいる。本研究は、英語の発音指導、中でも、プロソディの指導に関して、主に中学校・高等学校といった中等教育を念頭に置いた、効果的な指導ガイドラインやタスク・活動を整理し、提供することを目的としている。そのために、これまで英語音声学の知見を整理し、英語の発音指導に関するタスクや活動の整理を文献調査を基に行い、指導項目の精選や指導方法(タスク・活動)の開発と整備を行ってきた。平成26年度には、英語のプロソディ指導の枠組みとして「英語のプロソディ指導における3つの原則」を、指導方法と合わせて,その理論的背景を精査した上で提案した。平成27年度には、それらの原則を学会やセミナー、集中講義などの機会を得手、講義や演習を行い、知見の伝達を行ってきた。平成28年度荷は、3つの原則についての理論的背景を概説論文として、「『英語のプロソディ指導における3つの原則』の提案とその理論的基盤」を発表した。それらを受け、平成28年度後半より神戸大学附属中等教育学校の1年生を対象とした、帯活動としての英語プロソディ指導実践を行い、指導計画の構築・活動の提案と配置・授業観察・学習者を対象としたアンケート実施、などを行った。最終年度の平成29年度には、日本語を活用したプロソディ指導に関する理解を広げるための発表を実施するとともに、先の神戸大学附属中等教育学校での実践報告をニュージーランドでの国際学会にて行うことができ,指導効果について確認することができた。また,3つの原則という指導の枠組みを、シンガポールでの国際学会にて発表することができ、プロソディの指導の必要性を改めて確認することができた。本研究は,英語プロソディ指導に関して,中等教育を念頭に置き,効果的な指導ガイドラインやタスク・活動を整備・提供することを目的とした。英語音声学の知見,タスクや活動について文献精査を行い,指導項目を精選・指導方法の開発・整備を行った。特に,複雑なプロソディを3つの原則として指導項目化することで,指導項目の重点化や指導順序の可視化が可能となり,統合的な枠組に昇華することができた。また,指導方法の開発では,従前の教科書を用いることを意識した。更に,開発した指導項目やタスクを,教育環境において試行し,学習者や教員からフィードバックを得た上で改善し,発表資料等の公開を行い,共有することができた。教材の収集を継続的に行っており,それらの理論的な背景を整理し,分析する段階において予想以上に時間がかかっていることが主な理由である。上記進捗状況において若干の遅れは見られるが,現在もタスクや活動についての検討は続いており,指導方法の開発は進められている。
非線形誘電スペクトルの観測による強誘電性高分子の結晶成長機構の研究

強誘電性高分子がセラミックス系強誘電体と質的に大きく違うということが、次第に明らかになりつつある。特に分極の形成、反転、結晶成長、強誘電-常誘電相転移などの現象には、著しい高分子効果が観測できる。以下本研究の成果を箇条書きにする。(1)圧電率の非線形項である電わい率、2次、3次の非線形誘電率など、従来測定できなかった非線形物性量の測定を正確にかつ容易に測定できるシステムの開発に成功した。(2)高分子強誘電体の示す非線形現象が系の非線形感受率を測定することで、詳細に理解できるようになった。2次の非線形誘電率は結晶の分極状態をよく反映する量であり、3次の非線形誘電率はキュリー転移の熱力学的次数をよく反映する量であることがわかった。電わい率の評価によってVDF/TrFE共重合体の圧電性の起源が明らかになった。(3)高分子強誘電体の理論の形成に成功した。高分子結晶の強誘電性、自発分極形成、強誘電-常誘電相転移などの秩序の形成、崩壊と密接に関係する現象は分子鎖内相互作用、分子鎖間相互作用によって強く影響され、またその競合によってその高分子効果が生じていることがわかった。(4)高分子強誘電体としてよく知られており、その本質の研究もよく進んでいるフッカビニリデン系共重合体に関する以上のような研究に加えて、その構造形成に水素結合が関与する奇数ナイロンの強誘電性に関しても、水素結合の関与の仕方に対する知見が得られた。この研究の目的は強誘電性高分子の結晶成長機構を、非線形誘電率を調べる事によって解明する事である。強誘電性高分子の結晶成長機構と非線形誘電率の関係を明らかにする為には、強誘電結晶の示す特徴である自発分極形成とその分極反転との関係を明らかにする事が必要である。交付申請書にも書いたように相転移点近傍で誘電率は異常を示し、その異常の非線形性を整理する事で相転移温度近傍での秩序形成機構を探ろうとするのがこの研究の意図であるので、まず2次の非線形誘電率の温度変化を測定し、その振る舞いを考察する事から始めた。その結果、2次非線形誘電率は、分極反転、秩序消失と強く相関する事がわかった。即ち、2次非線形誘電率は、分極反転により、その符号を反転する。また、相転移温度で、異常ピークを示す。しかも、この二つの現象が重なったとき、即ち、相転移温度で始めて分極反転と相転移が同時に起こるようにバイアス電場を調整してやる事により、非常に強い2次の非線形誘電率の異常ピークが現れる事が判明した。また強誘電性高分子の線形、2次非線形誘電率の周波数スペクトルの測定を始めた。特に線形誘電率の周波数スペクトルの温度依存性の測定から、広い温度範囲で線形誘電率がコールコールプロットに乗る事がわかった。一方、2次非線形誘電率の周波数スペクトルは、まだ低周波部分しか取れていないが、その形はかなり奇妙な物になっている。この様な各種誘電異常と結晶化挙動の相関は次年度の課題である。非線形誘電率の異常と分極反転、結晶化などの秩序変化過程の間に強い相関があることが前年度の研究により、はっきりした。それをさらに明確に理解するため、分極反転現象、相転移、緩和現象等と、Van der Waals相互作用、水素結合等との関係を実験的、理論的に追求し現象を物理的に明らかにすることに成功した。(1)VDF-TrFE共重合体の誘電スペクトルの観測により、2重Cole-Coleプロットが描けることが見いだされた。高周波側の緩和はVDFモノマーが持つダイポールの揺らぎが素過程になっていると思われる。

低周波側の緩和はより大きな単位を素過程とする強誘電性高分子に固有な緩和現象である可能性がある。(2)水素結合を含む強誘電体ナイロン11の強誘電性には、水素結合が非常に大きな役割を果たすことが、赤外吸収スペクトルのNH伸縮振動を観測し、それと分極挙動との相関を知ることにより判明した。(3)強誘電性高分子の分極反転時の巨視的ひずみを観測することにより、非線形に生じる巨視的ひずみが微視的ひずみに比例し、それが電わい現象で生じるひずみと分極反転時に非線形に生じるひずみからなり、熱力学的に強誘電性を表現した自由エネルギーにより、説明可能であることがわかった。(4)VDF-TrFE共重合体の相転移を表現する簡単なモデルをつくりそれにより、この共重合体の相図を再現することに成功した。またこの際用いた、VDF分率と分子間相互作用の関係を原子間のVan der Waals相互作用を計算する分子モデルによって再現することに成功した。
オレキシン神経細胞の電気生理学的解析

オレキシンは、視床下部外側野の非常に限られた神経細胞において発現している神経ペプチドである。これまでの研究からオレキシンは摂食行動や睡眠/覚醒の制御などの重要な生理機能を担うと考えられている。本研究では400460nmで励起すると緑色の蛍光を発するGreen Fluorescent Protein(GFP)をオレキシン神経に特異的に発現するトランスジェニックマウスを作成し、電気生理学的手法を用いてオレキシン神経細胞の性質を明らかにした。このトランスジェニックマウス脳を単離し、厚さ300umのスライス標本を作成した。スライス標本からEGFPの蛍光を指標にオレキシン神経細胞を同定し、パッチクランプを行いオレキシン神経細胞の活動の記録を行った。オレキシン神経細胞は約5Hz程度で自発発火を繰り返しているが、神経伝達物質の一つであるノルアドレナリンもしくはセロトニンを作用させると、膜電位が過分極し、その活動が著しく抑制されることを見いだした。これらの神経伝達物質は、これまでに睡眠覚醒調節に重要とされている神経核である、青斑核、縫線核に多く存在している。オレキシン神経細胞はこれらの神経核に密な投射をしており、オレキシンはこれらの神経核の神経細胞を活性化させることが知られている。このことから、オレキシン神経細胞はこれらの神経核からおそらく負のフィードバックを受けて、その活動を調節していることがわかった。これまで全く分かっていなかったオレキシン神経細胞に対する入力系の一つが明らかになった。オレキシンは近年同定された神経ペプチドで、視床下部外側野の非常に限られた神経細胞において発現している。オレキシンは摂食行動や睡眠/覚醒の制御などの重要な生理機能を担うと考えられている。ホールセルクランプ後にカレントクランプを行うことによって細胞膜電位をモニターし、神経細胞の自発性発火頻度を観察した。オレキシン神経細胞の静止膜電位(mV)、自発発火頻度(Hz)、細胞膜容量(pF)、過分極電位(mV)等を観察し、オレキシン神経の一般的な神経細胞としての性質を明らかとした。さらに、オレキシン神経細胞の細胞外グルコースに対する応答性を明らかにするために潅流液中のグルコース濃度を変化させた時の自発発火頻度を観察した。細胞外グルコース濃度を増加させると(30mM)膜電位が過分極し、発火頻度が完全に消失した、また、低下させると(O mM)逆に膜電位が脱分極して発火頻度が増加することを明らかにし、オレキシン神経がグルコース感受性神経であることを証明した。また、強力な末梢脂肪組織由来の摂食抑制因子であるレプチンを作用させるとオレキシン神経の細胞膜電位が過分極し、自発性発火頻度が抑制されることを明らかにした。このことはオレキシン神経細胞が抹梢からの様々な情報をモニターして、それに応じた上位中枢の活動状態を調節している可能性を示した。
イオンエッチング-走査電顕法による口腔組織三次元微細構造の解明

樹脂切片にイオンエッチングを施し走査電顕観察するという新しい手法を用いて、舌の微小血管網、骨や歯牙などの石灰化組織の三次元微細構造を形態学的に解析した。また本法を応用した免疫組織細胞化学の可能性について検討した。ラットの舌背の後方部に分布する糸状乳頭の毛細血管網を三次元再構築し、結合組織二次乳頭中に進入する毛細血管ループの立体微細構造を検索した。結合組織二次乳頭の基部ではループの上行脚と下行脚が一対となって配列しており、先端部ではループの先端が盲管状の毛細血管となっていた。両脚が1本の盲管に移行する部では、隣接する両脚の内皮細胞が密接することにより形成された隔壁が認められ、この部の毛細血管が他に類を見ない特異な構造をもつことが明らかとなった。免疫組織細胞化学領域へのイオンエッチング-走査電顕法の導入に関して、ラット膵臓におけるインスリン局在ついて検討した。最もよい結果が得られたのは、LR White樹脂切片を免疫染色前に軽くイオンエッチングし、プロテインゴールド・銀増感法での免疫染色後、充分なイオンエッチング処理を施した場合で、β細胞の分泌顆粒上に明瞭な反応産物を走査電顕下に観察できた。硬組織の構造解析では、10%EDTA脱灰試料のエポン切片をイオンエッチング処理することにより、透過電顕に匹敵する走査電顕像が得られた。この方法を用いてラット上腕骨の構造を解析し、ババース管周辺部では層板構造が不明瞭で、骨細胞ならびに基質膠原細線維はともに骨の長軸にほぼ並行に配列するが、内基礎層板部では層板構造が明瞭で、骨細胞および基質膠原細線維のいずれも、さまざまな方向に配列することを明らかにした。平成1315年度の3か年にわたる初年度の研究として、高分解能走査電顕観察のための、樹脂切片-イオンエッチング法の検討を行った。グルタールアルデヒド、パラホルムアルデヒド、アクロレイン、オスミウム酸、過マンガン酸カリウムそれぞれ単独の固定では、準超薄切片の光顕観察およびイオンエッチング後の走査電顕観察ともに不十分な結果となった。最もよい結果が得られたのはグルタールアルデヒドとオスミウム酸による二重固定、およびグルタールアルデヒド-パラホルムアルデヒド混合液とオスミウム酸による二重固定であり、核やミトコンドリア、小胞体、ゴルジ装置などが明瞭に観察された。唾液腺分泌穎粒では、エッチング深さの差異により、漿液性顆粒、粘液性顆粒、これらの中間型の顆粒を容易に識別することが可能であった。また細胞間質の膠原線維や血管、神経も明瞭に観察できた。イオンエッチングを施した樹脂連続切片からの三次元再構築により、Ebner腺腺では生後3週には漿液性の分泌終末部と導管系を備えた成熟した組織構造を呈するのに対し、生後3週のWeber腺では、分泌終末部は未熟で3種の分泌細胞が存在し、導管様拡張部に近い側がら、粘液性、中間型、漿液性の順に配列する傾向を示すことが明らかとなった。Weber腺はその後も組織分化し、生後6週には中間型細胞が消失するとともに粘液性細胞が急激に増加し、いくつかの分泌終末部の末端に漿液性半月をもつ成熟型の組織構造を呈するに至った。分泌細胞の配列ならびに消長に関するこれらの所見から、Weber腺では、漿液性細胞が中間型細胞を経て粘液性細胞に分化することにより、腺の組織分化が進むことが示唆された。平成13年度から3年間にわたる第2年度の研究から以下の結果を得た。

イオンエッチング-SEM法を応用しラット舌背後方部糸状乳頭の毛細血管網形成過程の検討では、生後2週に結合組織二次乳頭の形成が開始されること、生後4週ではいくつかの二次乳頭中に毛細血管ループの進入が認められ、その先端には直径約5μm、長さ約15μmの盲管が存在することが明らかにされ、この部の血管網の成長が特異なものであることが示唆された。唾液腺免疫細胞化学へのイオンエッチング-SEM法応用に関する研究では、ザンボーニ固定およびLR White樹脂包埋により唾液腺免疫細胞化学に適当なエッチング試料の作製が可能であること、生後の発生分化過程にあるラット舌腺では導管系を持つエブネル腺と典型的な導管系を欠くウェバー腺で、組織発生の様式が著しく異なることが示唆された。骨組織ならびに象牙質、セメント質、歯槽骨などの歯牙硬組織の構造解析にイオンエッチング-SEM法を応用するための試料作製法の検討では、カルノフスキーあるいは3%グルタールのいずれの固定液を用いた場合も灌流固定による迅速な固定が骨細胞およびその突起ならびに基質線維の保存に重要であること、10%EDTAによる脱灰で良好な結果が得られることを明らかにした。また本法を応用してラットの上腕骨および下顎臼歯のエポン切片の走査電顕観察を行い以下の結果を得た。上腕骨の観察では、内および外基礎層板あるいはハヴァース層板のいずれにおいても、基質膠原細線維の配列方向と骨細管(骨細胞の突起)の走行方向の間に密接な関連が存在することが示唆された。下顎臼歯の観察では、適当なエッチング条件を設定することにより、歯肉や歯根膜、歯髄などの軟組織から石灰化度や組織構築がそれぞれ異なる象牙質、セメント質、歯槽骨を同時に観察することが可能であることを明らかにした。平成13年度より3か年にわたる最終年度(平成15年度)の研究で以下の結果を得た。ionetching-SEM法を応用してepoxy resin連続切片の走査電顕観察と三次元再構築を行うことにより、ラット舌背後方部糸状乳頭の二次乳頭中に進入する毛細血管ループの立体微細構造を検索し、二次乳頭基部では、ループの上行脚と下行脚が一対となって配列するが、線維芽細胞やその突起、膠原線維束などの介在のより、両脚の内皮細胞が直接には接触しないこと、二次乳頭先端部ではループ先端が盲管状の毛細血管となり、両脚が1本の盲管状毛細血管に移行する部では、隣接する両脚の内皮細胞を隔てる結合組織成分が消失し、内皮細胞の薄い細胞質で構成された隔壁が盲管基部を縦に二分することを明らかにし、このループが極めて特異であることを明確にした。ionetching-SEM法の免疫細胞化学への応用に関する研究では、glutaraldehydeとparaformaldehydeによる固定、LR Whiteresin包埋、染色前ionetching、免疫染色、光顕観察、染色後ionetching、走査電顕観察という手順によりラット膵臓を観察し、ion etching-SEM法と金コロイド-銀増感による免疫染色法の併用により、膵島B細胞分泌穎粒の免疫細胞化学的同定が走査電顕下に可能であること、すなわち本法が極めて有用な免疫細胞化学法として期待できることを明らかにした。ionetching-SEM法による骨組織の観察ならびに三次元再構築では、長管骨(上腕骨)における骨細胞の配列ならびに骨細胞突起と基質膠原細線維の形態学的関連について検索し、層板構造の明瞭な領域に存在する骨細胞は層板に平行な平面内でさまざまな方向に配列すること、一方層版構造の不明瞭な領域の骨細胞は骨の長軸とほぼ平行な方向に配列すること、また層板を横断する骨細胞突起は層板の境界面でその走行方向にズレが生じることなどを明らかにした。
母体・胎児集中ケアのための研修プログラムの開発に関する研究

母体・胎児集中治療室(MFICU)の看護職に対する研修プログラムを開発することを目的とした。まず、MFICU中堅看護職に対するグループ・インタビューを実施し、研修へのニーズを明らかにした。そして、これまでの調査結果をふまえ、体系的な研修プログラムを立案した。このプログラム内容の必要性を、MFICU研修会企画担当経験者である看護職に質問紙調査を行った結果、90%以上の項目で合意を得た。また、その一部を試行し、参加者より評価を得たところ、ほぼ研修会の目標は達成され、必要性についても賛同を得た。さらに、研修プログラムを精選するとともに、研修会の企画・運営も修正していく。平成25年度は、昨年度実施に至らなかったグループインタビューによるデータ収集を実施した。同時に、精神疾患合併妊産婦の看護についての研修会を開催した。グループインタビューについては、以下のとおりである。【目的】周産期医療のケアシステム・看護の質改善の推進を目指した研究の一環として、MFICUの看護職者にむけた研修プログラムへのニーズを明らかにすることを目的とする。【方法】全国の総合周産期母子医療センターを有する施設に対し、MFICU経験5年程度の看護職者の紹介を依頼し、紹介された対象候補者に対し文書にて依頼を行った。同意の得られた対象者を集め、MFICUの看護実践の中での困難さや、求められる能力および外部に期待する研修の内容について、グループインタビューの形式で調査を行った。インタビュー結果を逐語録として、MFICUの看護管理者に対する先行研究で得たカテゴリーを参考に、語られた内容を分析した。埼玉県立大学の倫理審査委員会の承認を受け実施した。【結果・考察】参加者は13病院より17名の助産師/看護師であった。MFICUにおける看護実践の困難さには先行研究同様≪病院内での連携体制≫、≪モチベーションの維持≫≪専門能力の育成≫などがあげられた。必要な能力として≪ハイリスク妊娠ケアの知識・技術≫、≪産科以外の疾患や全身管理の知識・技術≫、≪緊急・救急対応≫、≪他者を理解し、共感し、寄り添える能力≫等が認められた。また、それに対して、外部への研修会に期待する内容としては、<周産期看護における意思決定支援>、<メンタルヘルス>、<早産期のモニタリング>、<産科管理のスタンダード>などの項目が求められた。また、知識・技術の提供だけでなく、他施設との情報交換の場が必要とされていることを確認した。今後は、インタビューデータを詳細に分析し、研修会案を立案する計画である。本研究プロジェクトは、周産期医療ケアシステムが効率的かつ有効に機能するよう、その一翼を担う母体・胎児集中治療室(maternal-fetal intensive care unit:MFICU)の運営に焦点を当てたものである。MFICUの看護の質を向上させるため、平成2123年度までの研究から明らかとなったMFICU看護の問題点と課題およびMFICU看護職に必要とされる専門的能力を基に、母体・胎児集中ケアに携わる中堅以上の看護職に対する研修プログラムを開発することと、プログラム開発過程および成果発表を利用して、看護職のネットワーク化を推進することにある。本研究では、MFICU看護職に求められる看護の専門性を高めるための研修内容を明らかにしたうえで、研修プログラムを立案、試行し、評価し、より効果の高い研修プログラムに改良する。平成24年度においては、研修内容の精選を行う為、MFICU看護に必要とされる能力のうち、中堅看護職においても不足しがちであるが、院内研修では実施しづらく、外部教育機関を必要とする研修内容について、フォーカス・グループ・インタビューにより、明らかにすることを計画した。計画立案に際して、複数回メール会議を行った。立案した計画に対して、所属施設の倫理審査委員会に申請し、承認を得た。しかし、グループとして複数人の対象者を募集する段階で、対象者を集めることが困難になり、グループインタビューには至っていない。現在までには、前段階として、MFICU勤務経験者にインタビュー内容や、対象者募集の方法について相談し、再調整を図っている。また、昨年度までの調査結果で、外部研修として多くの施設から参加していた、新生児蘇生法の講習のために、インストラクター取得の準備を行った。平成25年度末に、グループインタビュー形式で調査を行った。平成26年度は、その結果を分析し、第55回母性衛生学会学術集会に以下の報告をした。【目的】MFICUの看護職者にむけた研修プログラムへのニーズを明らかにする。【方法】全国のMFICUを有する施設に、MFICU経験5年程度の看護職者の紹介を依頼し、同意の得られた対象者を集め、MFICU看護の困難さや、求められる能力および外部に期待する研修の内容について、グループインタビューを行った。【結果】参加者は13病院17名の看護職であった。MFICUにおける看護実践の困難さおよび必要とする能力には≪産科以外の疾患・症状に対応する知識・技術≫、≪ハイリスク・異常への対応≫≪ハイリスク妊産婦の精神的支援≫≪助産の基本的知識・技術≫、≪多職種連携≫≪NICUとの連携≫、≪他者を受け入れ支える能力≫≪ストレスコントロール≫≪指導的能力≫の8カテゴリが認められた。また、役に立ったまたは必要と思われる外部の研修会としては、<異常分娩の対応の研修><ICU看護の研修><NICU看護の研修><ハイリスク妊産婦の精神的支援の研修><院外研修参加による他施設スタッフとの交流>などの17項目があげられた。【考察】

患者の有する合併症も多様化し、稀な合併症については、全てを網羅するような学習も困難で、学習機会も得難い状況である。また、MFICUでは、ICUのように呼吸器管理やA-ラインの管理などは日常行わず、緊急時には戸惑いが生じる。さらに、精神的支援も必要だが、支援方法を模索している。連携においても、例えばNICUについても知識が不十分な場合があり、NICUの看護に関する研修を必要としている。意思決定支援もMFICUならではの困難さを表していた。以上の研究結果をもとに、メンバー会議を1回開催したほかメール会議などで研修プログラム作成に取り組んでいる。今年度は、これまでの調査結果から、MFICU看護職者に対する研修内容について整理し、そのすべての項目についての必要性をデルファイ法により調査した。調査は、大項目8、中項目22、小項目67について、「絶対実施することが必要」「実施することが望ましい」「できれば実施したい」「実施する必要はない」という4段階で意見聴取した。「できれば実施したい」まで含めた合意率が95%未満であった項目数は7項目であった。理由としては、MFICUに特化していないというものが多かった。今後は、合意率の低かった項目については、内容を吟味・修正し、再度調査し、MFICUに必要な研修内容を同定する予定である。また、MFICU看護のための研修会プログラム案より一部を試行し、参加者の目標達成程度を明らかにし、同時に妥当性とあらたな研修会への希望を確認することを目的として研修会を試行した。長期安静臥床における安楽かつ快適な日常生活支援、長期安静臥床における親役割獲得支援、入院長期化における精神的援助、意思決定支援の理解を目標とし、事例をもとにしたグループワークを中心として計画した。全国の総合周産期母子医療センターより募集し、23名の参加協力を得た。研修会実施後の質問紙結果から、目標達成については、親役割支援のみ81.8%の達成率であったが、それ以外は90%以上の達成率であった。事例が適切でありディスカッションしやすかったこと、日頃交流することが出来ない他の病院の状況が分かり、視野が広がり、自らの看護を振り返るきっかけになったことなどが、達成の理由として記述されていた。同様の研修会の必要性については、全員が「絶対に必要」または「かなり必要」と回答した。倫理的な課題を含む事例について検討する研修の重要性や、多くの地域から参加者が集まり、情報共有することの重要性が記述されていた。母体・胎児集中治療室(MFICU)の看護職に対する研修プログラムを開発することを目的とした。まず、MFICU中堅看護職に対するグループ・インタビューを実施し、研修へのニーズを明らかにした。そして、これまでの調査結果をふまえ、体系的な研修プログラムを立案した。このプログラム内容の必要性を、MFICU研修会企画担当経験者である看護職に質問紙調査を行った結果、90%以上の項目で合意を得た。