hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重合開始能を有する含浸樹脂を利用した接着性補綴用一括歯面処理に関する研究

本研究では象牙質歯面処理剤の組成を変えることによって象牙質に対するレジンの接着性改善を試みた。10%リン酸水溶液のエッチング液、試作したプライマー、トリブチルボランを重合開始剤とする接着剤を用いて牛歯象牙質とステンレス棒を接着し、引張り接着試験と破断面の観察を行った。まずエッチング処理後に塗布するプライマーに金属塩化物を添加し、金属塩化物の種類と濃度が接着強さに及ぼす影響を調べた。塩化亜鉛、塩化すず、塩化アルミニウム、塩化セリウム、塩化コバルト、塩化第一鉄、塩化第二鉄、塩化第二銅の8つは前回の報告までに検討済みであったので、今回は塩化マグネシウム、塩化ニッケル、過塩素酸鉄の3つを試した。その結果塩化第一鉄、塩化第二鉄、塩化第二銅、過塩素酸鉄の4つが同等の効果を示した。さらにエッチング処理をすることなくセルフエッチングプライマーに塩化第一鉄、塩化第二鉄、塩化第二銅あるいは過塩素酸鉄を添加した結果、過塩素酸鉄が最も効果的であり市販品を上回る接着強さが得られることが分かった。また金属塩化物以外にもメタクリル基を含む有機酸に鉄を反応させたものを2種類試作し、同様にプライマーとしての効果を検討したところ、2-メタクリロイルオキシエチルコハク酸鉄も2-メタクリロイルオキシエチルフタル酸鉄も接着性改善の効果は認められるものの、塩化物の場合ほどではなかった。熱電対を用いたレジン重合のモデル実験からは一定の濃度範囲の過塩素酸鉄等の添加によってレジンの重合完了までに要する時間が短くなることが確認できた。これはプライマーとして塗布された金属イオンによって接着界面付近のレジンの重合が促進されることが、象牙質とレジンの接着強さの向上に寄与しているという仮説を裏付けるものと考えられる。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)をβ-ラクタム剤に感受性化させる因子

研究代表者は、タングステンの化合物と目される未知の因子が(以下因子Tとする)メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)をβ-ラクタム剤に感受性化させることを発見した。この因子Tを精製したところ、ウンデカリンタングステン酸(PTA-11)であることが判明した。この化合物は、市販のリンタングステン酸(ドデカリンタングステン酸)の12個あるタングステン酸のユニットが1つはずれた構造を持ち、市販の(ドデカ)リンタングステン酸を注意深く中和して再結晶を繰り返すことでも調整できる。また、この化合物は「ヘテロポリ酸」と呼ばれる1群の化合物の1つであり、類似の化合物は(例えば、ケイタングヌテン酸から生ずるウンデカケイタングステン酸など)、みなMRSAをβ-ラクタム剤に感受性化させることが判明した。さらに、類似の化合物を合成してスクリーニングしたところ、出発材料の溶液にホウ酸やチタンなどの他の元素を加えることにより、PTA-11よりさらに10倍から100倍効果の強い化合物をいくつか得ることができた(その中で、最も効果の高いものをPM-19と呼んでいる)。残念ながら、PTA-11やPM-19は毒性が強く、医薬品としての用途は断念せざるを得なかったが、細胞機能や耐性機序研究用の「ツール」としての応用が期待される。なお、こうした抗菌物質の薬効を合理的に比較できる「スコア」を研究中に考案したので付記する。
PETによる向精神薬の神経シナプス前および後機能への薬理作用の画像医学的解明

統合失調症の治療薬である抗精神病薬は後シナプスに存在するドーパミンD2レセプターに作用するが、ドーパミンD2レセプターの遮断薬である抗精神病薬のリスペリドンおよび部分作動薬である抗精神病薬のアリピプラゾールが前シナプス機能であるドーパミン生成能に与える影響を、健常人においてPETにより測定した。両抗精神病薬共に服薬前の脳内ドーパミン生成能と服薬による脳内ドーパミン生成能変化率との間に有意な負の相関をみとめ、脳内ドーパミン生成能を安定化させる作用があることが示唆された。統合失調症の治療薬である抗精神病薬の主要な作用は主に後シナプスに存在するドーパミンD_2レセプターの遮断作用であるが、抗精神病薬がシナプス前機能に及ぼす影響についてはあまり検討されていない。本研究では、従来から臨床で用いられているドーパミンD_2レセプターのアンタゴニスト(遮断薬)である抗精神病薬および近年臨床で用いられ始めた部分アゴニスト(作動薬)である抗精神病薬を用いて、抗精神病薬がシナプス前機能であるドーパミン生成能に与える影響を健常人においてPET(positron emission tomography)測定により明らかにする。本年度は、ドーパミンD_2レセプターのアンタゴニストである抗精神病薬による脳内ドーパミン生成能変化およびドーパミンD_2レセプター占有率を検討するべくPET検査を施行した。2129才の健常男性志願者12名を対象に、抗精神病薬のリスペリドンの服薬前および服薬後の2日間でトレーサーとして[^<11>C]DOPAおよび[^<11>C]racloprideを用いたPET検査を行い、服薬前および服薬後の線条体におけるドーパミン生成能とドーパミンD_2レセプター結合能を測定した。服薬による脳内ドーパミン生成能変化率とドーパミンD_2レセプター占有率との間に明らかな相関はみとめられなかったが、服薬前の脳内ドーパミン生成能と服薬による脳内ドーパミン生成能変化率との間には有意な負の相関がみられ、脳内ドーパミン生成能が服薬により一定値に収束する傾向がみられた。これはリスペリドンに脳内ドーパミン生成能を安定化させる作用があることを示唆するものであり、統合失調症における治療効果発現に関与している可能性がある。本年度は、ドーパミンD_2レセプターの部分アゴニストである抗精神病薬による脳内ドーパミン生成能変化およびドーパミンD_2レセプター占有率を検討するべくPET検査を施行した。2134才の健常男性志願者12名を対象に、部分アゴニストである抗精神病薬のアリピプラゾールの服薬前および服薬後の2日間でトレーサーとして[^<11>C]DOPAおよび[^<11>C]racloprideを用いたPET検査を行い、服薬前および服薬後の線条体におけるドーパミン生成能とドーパミンD_2レセプター結合能を測定した。これはアリピプラゾールにはアンタゴニストである抗精神病薬のリスペリドンと同様に脳内ドーパミン生成能を安定化させる作用があることを示唆するものであり、統合失調症における治療効果発現に関与している可能性がある。統合失調症の治療薬である抗精神病薬の主な作用は後シナプスに存在するドーパミンD_2レセプターの遮断作用である。本研究では、ドーパミンD_2レセプターのアンタゴニスト(遮断薬)である抗精神病薬のリスペリドンおよび部分アゴニスト(作動薬)である抗精神病薬のアリピプラゾールを用いて、抗精神病薬が前シナプス機能であるドーパミン生成能に与える影響を健常人においてPET(positron emission tomography)により測定した。

今年度は、昨年度に着手した、アリピプラゾールによる脳内ドーパミン生成能変化およびドーパミンD_2レセプター占有率の測定について引き続きデータ解析を行い、平成21年度に施行した、リスペリドンによる脳内ドーパミン生成能変化およびドーパミンD_2レセプター占有率の検討結果と合わせ、抗精神病薬による脳内ドーパミン生成能変化およびドーパミンD_2レセプター占有率の相互関係を、ドーパミンD_2レセプターのアンタゴニストである抗精神病薬とアゴニストである抗精神病薬との間で比較検討した。リスペリドン、アリピプラゾール共に服薬による脳内ドーパミン生成能変化率とドーパミンD_2レセプター占有率との間に明らかな相関はみとめられなかったが、服薬前の脳内ドーパミン生成能と服薬による脳内ドーパミン生成能変化率との間には有意な負の相関がみられ、脳内ドーパミン生成能が服薬により一定値に収束する傾向がみられた。また、脳内ドーパミン生成能が一定値に収束する傾向は、アリピプラゾールよりもリスペリドンでより顕著であった。これらの結果は、ドーパミンD_2レセプターのアンタゴニストおよび部分アゴニストである抗精神病薬共に脳内ドーパミン生成能を安定化させる作用があることを示すものであり、抗精神病薬が前シナプス機能に及ぼす影響も統合失調症における治療効果発現のメカニズムに関与している可能性が示唆された。
糸状菌のホスト・ベクター系の開発ーーカビの核外DNAの構造と機能ーー

糸状菌は、種々の有用酵素や有機酸などの工業的生産に重要な真核微生物であるが、その分子育種に関する研究は同じ真核微生物である酵母に比べ極めて立ち遅れている。この研究の低迷に関する最も大きな原因は、糸状菌に遺伝子の担体となる核外DNA又は核外RNAが発見されていないために、宿主・ベクター系の構築ができないことが挙げられる。この難点を克服するため、酵母の宿主・ベクター系を糸状菌に適用する試みがなされているが、この場合には酵母プラスミドの脱落や糸状菌染色体DNAへの組み込みが起きるために遺伝子増幅効果を期待することは勿論、糸状菌DNAの遺伝子解析上の困難も生じている。そこで、本申請者らは、まず糸状菌における核外DNAの検索を広汎に行なうため、糸状菌のDNAを破壊することなく緩和な条件下で溶菌させ、DNAを抽出する方法を検討し、フッ化水素ガスを用いる装置を組みたてた。この方法により、糸状菌を細胞壁溶解酵素を用いることなく溶菌できることが判った。研究室保存菌株約50株、自然界より分離したカビ類約30株について核外DNAの有無をアガロースゲル電気泳動法で検討した結果、1菌株について核外DNAの存在を確認した。現在、更にプラスミドを検出すべく研究を続けているが、一般的に糸状菌にはプラスミドDNAは存在しないようである。現在、比較的低分子のプラスミドを検出することを試みているが、逆に巨大プラスミドDNAを検索することが必要かも知れない。他方、糸状菌の宿主・ベクター系に組み込む表現形質マーカーとして、細胞毒であるメチルグリオキサール耐性に関与する遺伝子を利用するため、その遺伝子産物の単離・精製を行ない、諸性質を明らかにした。今後、この遺伝子を用いて、糸状菌のホスト・ベクター系の構築を目指す。糸状菌は,種々の酵素および有機酸類の生産に重要な微生物であるにも拘らず,その育種は同じ真核微生物である酵母に比べ極めて立ち遅れている.その理由の一つとして,糸状菌に核外DNA又はRNAが発見されていないために宿主・ベクター系が構築できないことが挙げられる.この障害を克服するため,現在酵母ベクターが糸状菌の分子育種に導入されて来ているが,これらのベクターを用いた場合には糸状菌染色体DNA中に組み込まれるため,遺伝子増幅効果を期待することは出来ない.本申請者らは,数種のカビについてプラスミドの検索を試みた結果,その中の一株が核外DNAを有することを見い出し,このプラスミドを用いて糸状菌の宿主・ベクター系の構築を企図した.しかし,この菌株は種々の細胞壁溶解酵素に対して抵抗性が強く,その溶解に機械的手段を用いなければならない.このためプラスミドの回収効率が非常に悪く量的に単離できない.この現状を回避するため,フッ化水素を用いて化学的に処理する方法を採用することにし,それに必要な装置を整えた.この方法で,現在プラスミドの抽出を行なっている.また,この方法で多くのカビについてプラスミドの検索を開始した.他方,糸状菌の宿主・ベクター系に組み込む形質転換株選択マーカーとして,細胞毒であるメチルグリオキサールの耐性に関与する遺伝子を利用するため, Aspergillus nigerよりメチルグリオキサールの解毒に関与するるメチルグリオキサール還元酵素とグリオキサラーゼIを精製し,その諸性質を明らかにした.現在,これら酵素の遺伝子を酵母にクローニングすることを検討している.糸状菌は、種々の酵素、有機酸などの製造に重要であるばかりでなく、チーズ製造などにおいても重要である。本研究では、糸状菌の性質を遺伝子レベルで改変し有用な菌株を分子育種するため、糸状菌におけるホスト・ベクター系の構築を目的とした。

遺伝子組み換えを主体とする分子育種において、最も重要な問題は、遺伝子の担体としての核外DNAの発見である。しかし乍ら、糸状菌において核外DNA発見の報告は殆どなく、ホスト・ベクター系の開発に際しては、核外DNAの検索から始めねばならない。糸状菌は、その特異な形態と共に極めて複雑な細胞壁構造を有しており、その緩和な溶菌には大きな困難がある。そこで、この細胞壁を破壊するため、フッ化水素を用いる特殊な装置を試作した。この方法により、殆どの糸状菌よりDNAを抽出することができるようになった。研究室保存菌株及び自然界より分離した多数のカビについて、この装置によるプラスミドDNAの検出を試みた。しかし、殆どのカビは、核外DNAあるいは核外RNA様低分子核酸を有していないことが判った。本研究で用いたプラスミド解析法は、低分子DNA検出用なので、逆に高分子核外DNA(巨大プラスミド)の検出を試みる必要がある。プラスミドDNAのスクリーニングと平行して、酵母プラスミドを用いる糸状菌Arsの単離を検討した。現在、Ars機能を有するDNA断片を得たので、これを用いてホスト・ベクター系構築の検討を続けている。
軸受け材料,圧延ロール材料等の転がり疲労特性のモードII疲労特性による評価

転がり疲労による損傷は,圧縮応力重畳下におけるモードII疲労であると考えられることから、鋼材やアルミニウム合金を含めた種々の材料を用いて、転がり疲労特性とモードII疲労き裂進展との関係を明らかにすることを試みた。モードII疲労き裂進展試験法として4点せん断方式によるモードII疲労き裂進展試験装置を既に作成しているが、この装置は片振り試験のみが可能で、両振り試験は実際上極めて困難である。特に、モードII疲労特性の主要な応用として考えている転がり疲労は、通常完全な両振り状態にあるので、こうした条件下での実験を行うことが望ましい。そこで、種々の応力比に対するモードII疲労き裂進展試験が可能となる直接せん断方式のき裂進展試験装置を製作した。ところが、共同研究者の一人が行った他の材料の場合と異なり、ここでの実験に対してき裂と平行に重畳させる圧縮荷重の与え方やき裂を開口させるために与えるモードIの大きさ、またそれらを実験条件としてのK_<II>に応じてどのように変化させるかといった、モードIIでき裂を進展させるための設定すべき条件について検討課題が生じた.そこで,こうした問題点を解決し,最良の設定条件を得るために様々な実験を試み,一部の材料に限られるがモードII疲労き裂進展試験による疲労き裂進展特性を得ることができた。また,共同研究者の一人はSUJ2材を用いた転がり疲労試験を行っており,破面観察によって転がり疲労によるき裂はモードII疲労き裂であることが推察される.転がり疲労による損傷は,圧縮応力重畳下におけるモードII疲労であると考えられることから、鋼材やアルミニウム合金を含めた種々の材料を用いて、転がり疲労特性とモードII疲労き裂進展との関係を明らかにすることを試みた。また,共同研究者の一人はSUJ2材を用いた転がり疲労試験を行っており,破面観察によって転がり疲労によるき裂はモードII疲労き裂であることが推察される.転がり疲労による損傷は圧縮応力重畳下におけるモードII疲労であると考えられることから、本研究では同一材料を用いた転がり疲労試験とモードII疲労き裂進展試験の両者を、特定の数種の材料について行い、転がり疲労特性とモードII疲労き裂進展特性との関連を明らかにすることを目的とする。本研究課題に関連して「平成8-10年度」基盤研究(B)「転がり疲労損傷モデルとしてのセラミックス材料のモードII疲労試験法の開発」の研究費を受け,これにより4点せん断方式によるモードII疲労試験装置を製作した。しかし,この装置は片振り試験のみ可能で,両振り試験は実際上極めて困難である。一方,モードII疲労試験特性の,主要な応用として考えている転がり疲労は,通常完全な両振り状態であるので,モードII疲労試験装置も,両振り試験が可能な装置が望ましい。そこで,本年度は,これまでの経験を基礎として,4点せん断方式とは別の方式のモードII疲労試験装置を開発・試作した。予備的な試験により,今回新たに試作した新方式のモードII疲労試験装置により,片振り,両振りを含む任意の応力比で,かつ,かなりの高精度でモードII疲労試験を行うことができることを確認した段階である。また、転がり疲労試験は2枚の円盤の外周部を互いに接触させて行うが、実験中に薄板状の試験片を試験機から取り外さなくても試験片に生じたき裂の観察ができるように薄板円盤状の試験片を固定する回転軸は片持ちで支えられている。こうした試験機の構造のため、接触荷重による2枚の円盤の極端な片当たりが予期されるが、圧力シートを用いて片当たりの無いよう接触荷重に応じた軸調整を行えることを確認した。本研究では同一材料を用いた転がり疲労試験とモードII疲労き裂進展試験の両者を、特定の異なる材料(SNCM439,A2017-T3,HT-60)について行い、転がり疲労特性とモードII疲労き裂進展との関係を明らかにすることを目的とする。既に報告しているように、初年度においてはモードII疲労き裂進展試験を行うための主要装置を製作し,共同研究者の内の1名が上記の他の材料においてモードII疲労き裂進展特性が得られることを確認した.本年度においては,製作した装置により当初の計画通り最初の実験として予定した応力比R=0とした場合のモードII疲労き裂進展試験を試みた.しかし、ここで用いたSNCM439材の場合は、モードIIでき裂を進展させるために設定すべき条件として下記の二点について検討する必要が生じた。

まず第一点目はモードIIでき裂を進展させるためのせん断荷重に重畳させる圧縮応力の大きさであり、もう一点はき裂面接触を防ぐために静的に与えるモードIの大きさをどの程度の値に設定すべきかという点である.これらの条件設定は、き裂進展がモードIIからモードIへの移行を防ぐためにき裂進展装置を開発する際充分に検討を行った点であり、こうした条件設定とき裂進展特性との関連を明らかにすることは重要であると思われる。次年度はこうした問題点を解決するとともに、モードII疲労き裂進展特性について応力比の影響などより一層の検討を行う予定である。本研究の目的は,同一材料を用いた転がり疲労試験とモードII疲労き裂進展試験の両者を、鋼材やアルミニウム合金を含めた種々の材料について行い、転がり疲労特性とモードII疲労き裂進展との関係を明らかにすることである。初年度においてはモードII疲労き裂進展試験を行うための主要装置を製作し,昨年度はモードIIこよるき裂を進展試験を試みたが,共同研究者の一人が行ったSUJ2材の場合と異なりモードIIでき裂を進展させるために設定すべき条件について検討課題が残った.そこで,本年度はこうした問題点を解決し,最良の設定条件を得るために様々な実験を試み,一部の材料に限られるがモードII疲労き裂進展試験による疲労き裂進展特性を得ることができた.特に,アルミニウム合金A2017-T3については,共同研究者の一人がこれまでにCT試験片によるモードI疲労き裂進展試験に関する実験結果を得ているので,モードIとモードIIのそれぞれの場合における疲労き裂進展特性の比較検討を行い,また破面観察からもモードIIの場合にはモードIの場合によく報告されているストライエーション形成と異なる破壊機構によってき裂が進展することが明らかとなった.一方,鋼材についてはSKD材のようにき裂を開口させるための静的なモードIの与え方によってき裂の成長が見られることもある.これまでに他で報告されているII疲労き裂進展結果をみると実験の手法によって結果に大きくばらつきがあるが,こうした問題点とも関連があるものと考えられる.また,共同研究者の一人はSKD材を用いた転がり疲労試験を行っており,破面観察によって転がり疲労によるき裂はモードII疲労き裂であることが推察される.
野生由来マウスを用いたオープンフィールド行動の遺伝解析

日本の野生マウスから作出されたMSM系統と一般的実験マウスであるC57BL/6J系統は、遺伝的に大きく離れており、行動学的にもかなり異なった特徴を持っている(Takahashi et al.,2006)。この行動の違いに関わる遺伝子座を明らかにするために、国立遺伝学研究所において樹立されたコンソミックマウス系統を用いてオープンフィールド行動の解析を行った。コンソミックマウス系統とは、C57BL/6Jの全染色体のうち1対のみをMSMの染色体に置き換えた系統であり、一連のコンソミック系統を解析することで、いずれの染色体が各行動に影響を与えるのかを検討できる。行動解析の結果、複数のコンソミック系統がC57BL/6とは異なるオープンフィールド移動活動量を示し、オープンフィールド行動に関わる遺伝子が複数存在することが認められた。また、詳細な行動観察から、移動活動量だけでは見られない各染色体の特徴が明らかとなった。主成分分析を行った結果、オープンフィールド行動には3つの因子「移動活動量」「走触性」「不安緊張」が関与していることが明らかとなり、各因子に関わる染色体を同定した。B6-17MSMは自発活動はC57BL/6Jと変わらないが、新奇場面での「移動活動量」が低下し「不安緊張」が昂進した系統であった。17番染色体上の更に狭い領域のみをMSMに置き換えたコンジェニックの解析から、「不安緊張」の代表的な指標であるstretching行動に関わる遺伝子座を17番染色体上に2つ同定し、また「移動活動量」に関わる遺伝子座が複数存在していることを示した。テロメア付近に2つの因子に関わる遺伝子座が近接して存在しており、それらの遺伝子を同定するために現在更にリコンビナント個体を作成して領域を狭めているところである。国立遺伝学研究所にて樹立された21種類のC57BL/6とMSMのコンソミックマウス系統を用いてオープンフィールド行動の解析を行っている。コンソミックマウス系統とは、マウスの染色体19対及び性染色体のうちいずれかが他系統の染色体(ここでは1対のみがMSM、他はC57BL/6)に由来している系統である。親系統であるMSMは野生で捕獲されたマウスを近交化した系統であり、一般的な実験系統であるC57BL/6とは異なる亜種に属し、遺伝的・行動的に大きく異なる。これまでの解析により、親系統であるMSMとC57BL/6がその時間変化パターンに顕著な差があることを確認した。C57BL/6は初め2分で大きく行動を変化させ、2分目以降、歩行、立ち上がりを中心とした行動パターンを示したのに対し、MSMは初期の行動変化はC57BL/6と同様だが、後半も行動を変化させ続け、最終的に毛づくろい、不動を中心とした行動パターンを示すようになった(Takahashi et al.,論文準備中)。コンソミックマウス系統を用いて更に解析することで、19対の染色体および性染色体のいずれが各行動に影響を与えるのかを検討できる。本研究により、これまで行動的・遺伝的に様々な要因が混在して行われていた研究に対して、より具体的な遺伝子座の同定を行うことが可能となると期待される。現在、約半数のコンソミックマウス系統について解析が進んでいる。興味深いことに、複数の系統で親系統であるC57BL/6に対して行動の違いが観察された。このことは、オープンフィールド行動に関わる遺伝子が複数存在することを示している。特に顕著な特徴を示している系統のひとつに17番染色体のコンソミックマウス系統があり、現在N2個体の解析によるQTLマッピングを行っている。また、17番染色体の更に狭い領域のみMSMの染色体を持つようなサブコンソミックマウス系統を作成し、オープンフィールド行動に関与する遺伝子座が確実に存在する部位の決定を行う予定である。これまでの解析により、親系統であるMSMとC57BL/6がその時間変化パターンに顕著な差があることを確認した(Takahashi et al.,2006)。現在、8割がたのコンソミックマウス系統について解析が進んでおり、来年度初めには解析終了予定である。興味深いことに、オープンフィールド移動活動量について、複数の系統で親系統であるC57BL/6と差を示した。また、詳細な行動観察から、移動活動量だけでは見られない各系統の特徴があきらかとなった。

例えば、3番染色体コンソミック系統(B6-3MSM)と9番染色体コンソミック系統(B6-9MSM)はともに高活動系統であったが、B6-9MSMは中央部を避け、周囲を走り回る系統であったのに対し、B6-3MSMは立ち上がりやジャンプも多く示す系統であった。B6-17MSMは自発活動はB6とはそれほど変わらないが、新奇場面での活動量が低く危険評価行動(stretching)が多く出現し、恐怖反応も高い(fear conditioning)ことから、情動性に関わる遺伝子座が存在すると期待された。現在、17番染色体上の更に細かい領域のみをMSMに置き換えたコンジェニックを作成しており、その解析から、17番染色体上のテロメア付近に候補遺伝子が存在することが示唆されている。日本の野生マウスから作出されたMSM系統と一般的実験マウスであるC57BL/6J系統は、遺伝的に大きく離れており、行動学的にもかなり異なった特徴を持っている(Takahashi et al.,2006)。この行動の違いに関わる遺伝子座を明らかにするために、国立遺伝学研究所において樹立されたコンソミックマウス系統を用いてオープンフィールド行動の解析を行った。コンソミックマウス系統とは、C57BL/6Jの全染色体のうち1対のみをMSMの染色体に置き換えた系統であり、一連のコンソミック系統を解析することで、いずれの染色体が各行動に影響を与えるのかを検討できる。行動解析の結果、複数のコンソミック系統がC57BL/6とは異なるオープンフィールド移動活動量を示し、オープンフィールド行動に関わる遺伝子が複数存在することが認められた。また、詳細な行動観察から、移動活動量だけでは見られない各染色体の特徴が明らかとなった。主成分分析を行った結果、オープンフィールド行動には3つの因子「移動活動量」「走触性」「不安緊張」が関与していることが明らかとなり、各因子に関わる染色体を同定した。B6-17MSMは自発活動はC57BL/6Jと変わらないが、新奇場面での「移動活動量」が低下し「不安緊張」が昂進した系統であった。17番染色体上の更に狭い領域のみをMSMに置き換えたコンジェニックの解析から、「不安緊張」の代表的な指標であるstretching行動に関わる遺伝子座を17番染色体上に2つ同定し、また「移動活動量」に関わる遺伝子座が複数存在していることを示した。テロメア付近に2つの因子に関わる遺伝子座が近接して存在しており、それらの遺伝子を同定するために現在更にリコンビナント個体を作成して領域を狭めているところである。
カルシウムチャネル動態の電位依存性修飾とその生理機能:電位依存性に起こる第二の開口状態への遷移をめぐって

過去に申請者らは、平滑筋細胞膜に存在するL型Caチャネルに高脱分極を与えると電位依存性に第二の開口状態へと遷移することを明らかにしている。Caチャネルがこの開口状態にあると、不活性化を受けず、チャネルが長期に開口するので、細胞内への持続的Ca流入機構に関与する可能性を考察した。平成11年度には、Chinese Hamster Ovary(CHO)細胞に発現された平滑筋Caチャネルのα1サブユニット(α1Cb)の性質を、単位電流記録の電流トレースを集積して尾電流の脱活性化速度を検討した。その結果、クローニングされた平滑筋Caチャネルは、生体中の平滑筋組織に存在するCaチャネル同様に、高脱分極によって第二の開口状態へ遷移することを明らかにした。平成12年度は、11年度の実験を拡張して、CHO細胞の全電流記録を行い詳細なCaチャネルの電位依存性動態を解析した。α1Cbのみが発現している細胞では、4秒間の高脱分極ステップ中でもCaチャネルの不活性化が少なく、再分極時にはゆっくりとした脱活性化が観察された。これは、単位電流記録での解析(第二の開口状態の存在)を補強するものであった。このCHO細胞に平滑筋タイプβサブユニット(β3)を発現させたところ、通常の脱分極(例えば0mV,200msec)及び高脱分極ステップ中のCaチャネルの不活性化の割合が、ともに増加した。また、高脱分極とジハイドロピリジンCaチャネル増強薬の相互作用を調べたところ、この2つの処理は互いに独立に作用して新しい開口状態を作りだすことがわかった。その結果、平滑筋α1サブユニットだけで、少なくとも4つの開口状態が存在することが示唆された。この多くの開口状態は、生体内での平滑筋生理機能の多様性に貢献する可能性が考察された。過去に申請者は、平滑筋細胞膜に存在するL型Caチャネルに高脱分極を与えると電位依存性に第二の開口状態へと遷移することを明らかにしている。平成9年度は、まず1)Chinese Hamster Ovary(CHO)細胞に発現された平滑筋Caチャネルのα1サブユニット(α1Cb)の性質を、電気生理学的手法(patch clamp)を用いて解析した。α1Cbのみが発現している細胞で単位電流及び全細胞電流記録をして、高脱分極によりCaチャネルが第二の開口状態へ遷移することを明らかにした。この実験結果は、平滑筋型Caチャネルの自己蛋白内に複数の開口状態に対応する、電位依存性構造変化メカニズムが内在することを示唆した。この平滑筋タイプα1サブユニットに、異なるβサブユニットを共発現させその作用を調べたところ、第二の開口状態への遷移に関して、骨格筋タイプβサブユニット(β1a)は抑制的に、平滑筋タイプβサブユニット(β3)は保存的に作用した。他のβサブユニット(β2a,β4)は、その中間的な作用を示した。また、β2aの短縮型で生体内では機能を持たないと考えられるβ2eとの比較も現在行っている。次に、2)膀胱平滑筋を用いて細胞内代謝が、L型Caチャネルの第二の開口状態遷移へどのような影響を与えるかを調べた。その結果、神経や心臓のCaチャネルと異なり、電位依存性におこるチャネル蛋白の燐酸化が、この開口状態の遷移過程を産み出すのではなく、チャネル蛋白電位感受性部位の電場内での可逆的構造変化が主なメカニズムではないかと考察した。

過去に申請者らは、平滑筋細胞膜に存在するL型Caチャネルに高脱分極を与えると電位依存性に第二の開口状態へと遷移することを明らかにしている。Caチャネルがこの開口状態にあると、不活性化を受けず、チャネルが長期に開口するので、細胞内への持続的Ca流入機構に関与する可能性を考察した。また平成11年度には、Chinese Hamster Ovary(CHO)細胞に発現された平滑筋Caチャネルのα1サブユニット(α1Cb)の性質を、単位電流記録の電流トレースを集積した尾電流の脱活性化速度を指標として検討したところ、高脱分極によりCaチャネルは第二の開口状態へ遷移することが明らかになった。平成12年度には、11年度の実験を拡張して、CHO細胞の全電流記録を行い詳細なCaチャネルの電位依存性動態を解析した。α1Cbのみが発現している細胞では、4秒間の高脱分極ステップ中でもCaチャネルの不活性化が少なく、再分極時にはゆっくりとした脱活性化が観察された。これは、単位電流記録での解析(第二の開口状態の存在)を補強するものであった。このCHO細胞に平滑筋タイプβサブユニット(β3)を発現させたところ、通常の脱分極(例えば0mV,200msec)、及び高脱分極ステップ中ともに、Caチャネルの不活性化の割合は増加した。また、高脱分極とジハイドロピリジンCaチャネル増強薬の相互作用を調べたところ、この2つの処理は互いに独立に作用して新しい開口状態を作りだすことがわかった。その結果、平滑筋α1サブユニットだけで、少なくとも4つの開口状態が存在することが示唆された。この多くの開口状態は、生体内での平滑筋生理機能の多様性に貢献する可能性が考察された。
外部刺激に対するパーキンソン病者の姿勢制御の重症度分類に関する研究

目的:本研究では外乱刺激に対するパーキンソン病者(PD)の立位姿勢保持障害の重症度分類について、重心動揺と下肢筋活動の面から検討することを目的とした。方法:被験者はPD16名と健常者各9名とした。被験者には本研究の趣旨を説明し同意を得た。PDの重症度はHoehn-Yahrの重症度分類でstage Iが5名、IIが7名、IIIが4名であった。被験者にダイナミック平衡機能検査装置EGUITESTのプラットフォーム(PF)上で開眼立位を保持させ、PFを前方または後方へ水平移動させた。PF移動は前方と後方移動を組合わせて10回連続で2セット施行した。あらかじめ被験者の右前脛骨筋(TA)と右腓腹筋外側(GAS)の筋腹に表面筋電用皿電極を貼り付けた。分析方法:PFから導出された4つの垂直分力からPF移動中300msと移動後500msのRMSを算出し、重心動揺量の指標とした。また、TAとGASの筋電図(EMG)もPF移動中300msと移動後500msにおいて測定し、積分筋電図(%IEMG)を算出した。結果と考察:PF移動中300msのRMSから、(1)健常者よりも大きく重心動揺が出現する者と(2)健常者と同等の動揺を示す者、(3)健常者よりも少ない動揺を示す者に分類された。(1)はstage Iの者、(2)はstage I・IIの者、(3)はすべてstage IIIの者であった。また、10試行におけるRMS変化は、(1)では試行を繰り返すことによって動揺が大幅に減少し、(2)ではそれより少ないが減少が見られたのに対して、(3)では試行回数による動揺減少は確認されなかった。このことより、姿勢保持障害は進行度によって異なること、stage I・IIにおいても、外乱刺激による反応を確認し、運動療法を行う必要があることが示唆された。また、ステージIIについては、さらに動揺の質について健常者との違いを示すことができる検査方法の検討が必要となった。また、IEMGについては、(1)(2)(3)による相違は確認されず、今回の分析方法とは別の分析方法を行う必要があることが示された。目的:本研究では外乱刺激に対するパーキンソン病者(PD)の立位姿勢保持の特徴について、重心動揺と下肢筋活動の面から検討することを目的とした。方法:被験者は女性PDと女性健常者(健常者)各9名とした。PDの重症度はHoehn-Yahrの重症度分類でstage Iが2名、IIが4名、IIIが3名であった。被験者にダイナミック平衡機能検査装置EGUITESTのプラットフォーム(PF)上で開眼立位を保持させ、PFを移動距離3cm、移動時間300msの設定で前方または後方へ水平移動させた。結果と考察:外乱刺激に対するPDの重心動揺は、stage IとIIでは健常者よりも大きく、重心動揺の側面から姿勢反射障害が疾患の進行初期においても出現していることを明らかにした。また、co-activationの出現時間の重症度による差異や、TAのEMG活動がstage Iでは持続的活動として出現し、stage IIの一部およびIIIでは減少または消失していたことから、重症度による姿勢反射障害の相違を筋電図学的側面から明らかにした。さらに、繰り返し外乱刺激により刺激後の重心動揺量は減少したが、刺激中は変化しなかったことやTAとGASのEMG活動様式も変化しなかったことから、ストラテジーとしての運動技能は変化しても中枢より下位の脊髄上位レベルにおける順応性は減弱または欠如していることを明らかにした。

また、TAとGASの筋電図(EMG)もPF移動中300msと移動後500msにおいて測定し、積分筋電図(%IEMG)を算出した。結果と考察:PF移動中300msのRMSから、(1)健常者よりも大きく重心動揺が出現する者と(2)健常者と同等の動揺を示す者、(3)健常者よりも少ない動揺を示す者に分類された。(1)はstage Iの者、(2)はstage I・IIの者、(3)はすべてstage IIIの者であった。また、10試行におけるRMS変化は、(1)では試行を繰り返すことによって動揺が大幅に減少し、(2)ではそれより少ないが減少が見られたのに対して、(3)では試行回数による動揺減少は確認されなかった。このことより、姿勢保持障害は進行度によって異なること、stage I・IIにおいても、外乱刺激による反応を確認し、運動療法を行う必要があることが示唆された。また、ステージIIについては、さらに動揺の質について健常者との違いを示すことができる検査方法の検討が必要となった。また、IEMGについては、(1)(2)(3)による相違は確認されず、今回の分析方法とは別の分析方法を行う必要があることが示された。
ナルコレプシーに合併する各種睡眠障害の臨床特性・治療反応とＱＯＬへの影響について

情動脱力発作(CA)を伴うナルコレプシー(NA-CA)群では、レム睡眠行動障害、睡眠中の周期性四肢運動(Periodic leg movement during sleep: PLMS)が出現しやすく、オレキシン(Hcrt-1)神経活動の低下が、睡眠中の運動抑制障害に関与していると考えられた。PLMSを伴うNA-CA群では、睡眠の浅化がみられたが、PLMSによる過眠症状の重症化やQOLへの影響は乏しいと考えられた。NAを早期診断し、QOL障害を最小限に留めるためには、インターネットを通じた医療情報を提供していくシステムや、専門医と一般医の連携の強化を確立していくことが重要であると考えられた。目的:ナルコレプシーは主に思春期に発症するが、未治療で経過すると、日中の強い眠気によってQOLは大きく低下する。しかし、症状発現から確定診断までに長期間を要しているケースが少なくない。そこで、本年度は、ナルコレプシー患者がどのような経緯で疾患を知り、専門医受診に至ったのか、確定診断までに要した経過を調査し、早期診断に影響する要因について検討を行った。方法:公益財団法人神経研究所附属睡眠学センター、スリープ&ストレスクリニックに外来通院中のナルコレプシー患者計181名(37.6±16.6歳、男性59.7%)を対象に、基礎背景、発症年齢、診断時年齢、疾患を知り専門医受診に至った経緯に加えて、治療前の情動脱力発作の頻度(CA)とEpworth Sleepiness scale(ESS)得点について調査を行った。また、確定診断までに要した期間に影響する要因について単変量分析および多変量ロジスティック分析を行った。結果:発症年齢は17.8±8.8歳であり、治療前のCA頻度は31.5±54.4回/月、ESS得点は19.3±40点であった。本疾患を知り専門医受診に至った経緯は、メディアが半数以上を占め、近年はインターネットが増加傾向を示した。(p<0.001)確定診断までの期間は0ー59年、平均9.9±10.1年を要していた。多変量ロジスティック分析において、確定診断までの期間には、成人発症であること(p<0.01)、近年に発症していること(p<0.001)一般医からの紹介であること(p<0.001)が影響することが示唆された。考察:本疾患の診断には依然として長期間要しているため、早期診断のためには、引き続き一般医への教育、啓発強化に加えて、今後はインターネットを中心としたメディアにおける正確かつ詳細な疾患解説、専門医療機関の情報提供が重要であると考えられた。目的:情動脱力発作(CA)を伴うナルコレプシー(NA-CA),伴わないNA(NA w/o CA)、特発性過眠症(IHS)におけるレム睡眠行動障害(RBD)、睡眠中の周期性四肢運動(PLMS)、睡眠時呼吸障害の合併率、ならびに出現量を比較する。考察:過眠症サブグループ内においてNA-CA群は他群に比して睡眠関連運動障害を合併しやすく、かつ運動抑制障害の程度も大きかった。これはおそらく、NA-CA患者で高率にみられるオレキシン(Hcrt-1)神経活動の低下が、睡眠中の運動抑制障害に関与しているためと考えられた。H23年度は、カタプレキシーを伴うナルコレプシー(NA-CA)における睡眠中の周期性四肢運動(PLMS)の発現頻度について、カタプレキシーを伴わないナルコレプシー(NA w/o CA)、長時間睡眠を伴わない特発性過眠症(IHS)と比較し、過眠症状への影響を検討した。またNAに合併するPLMSと特発性の周期性四肢運動障害(PLMD)を比較し、その臨床的意義について検討した。<方法>代々木睡眠クリニック(現医療法人社団絹和会睡眠総合ケアクリニック代々木)にて終夜ポリソムノグラフィー(PSG)と反復睡眠潜時検査(MSLT)を施行した40歳未満のNA-CA群22例、NA w/oCA群25例、IHS群32例を対象とした。睡眠構築、PLMS指数、MSLTにおける平均入眠潜時(SL)、Epworth sleepiness scale (ESS)得点を、3群間で比較した。また、PLMSを伴うNA-CA群と、年齢をマッチさせたPLMD群について、上記指標を比較した。<結果>PLMS指数15以上の割合は、NA-CA群5例(22.7%)、NA w/o CA群1例(4%)、IHS群1例(3.1%)であった。NA-CA群においてPLMSを伴う群では、PSGの覚醒反応、睡眠段階1の割合が高く、REM睡眠の割合が低かった。しかしSL,ESSに差異はなかった。PLMD群との比較では、NA-CA群ではPLM指数は低いが、PLMに関連した覚醒反応の出現割合、睡眠段階1、睡眠段階2の割合が高かった。<考察>

PLMSの出現頻度は、NA-CA群で特徴的に高い可能性が示唆された。PLMSを伴うNA群では睡眠の浅化が特徴的であり、PLMSに伴う易覚醒性は、PLMDより高い傾向を認めた。しかしPLMDに比較してPLM指数は低く、PLMSによる過眠症状重症化の可能性は乏しいと考えられた。治療経過を含めたデータベース作成に時間を要しているため。ナルコレプシー患者における周期性四肢運動については解析が行えたが、引き続き症例の集積を行い、睡眠時無呼吸症候群やレストレスレッグス症候群の合併状況やその臨床特性についての解析、さらに抑うつ、QOLの評価を加えていく必要があるため。H2324年度で得られたデータについて詳細な解析を進め、睡眠時無呼吸症候群や周期性四肢運動合併の有無が、ナルコレプシー患者の眠気、抑うつ、QOLに与える影響や、ナルコレプシー治療反応への影響と臨床的意義を明らかにしていく。症例数の集積を引き続き行う。ナルコレプシー患者の睡眠時無呼吸症候群やレストレスレッグス症候群の合併状況を調査した上で、治療介入前後の眠気、抑うつ、QOLの変化について評価していく。これまで得られたナルコレプシー患者に合併する睡眠障害と特発性の各睡眠障害との類似点および相違点を加味した上で、ナルコレプシーとその合併睡眠障害に対する総合的な診断・治療指針について検討を行う。ナルコレプシーの診断と病型や症状の関係を明らかにするために、HLA DRB1*1501/DQB1*0602タイピングに加えて、髄液オレキシン解析を予定している。
悪性骨軟部腫瘍に対する超音波を利用した化学療法の確立

1)培養細胞の検定:実験に使用する培養細胞の腫瘍本来の性格を有する事を証明した。2)培養細胞に対する有効制癌剤と有効な超音波照射量と時間:実験を行った制癌剤で有効性を明らかに示したものは、CisplatinとDoxorubicinであった。超音波照射量は0.45Watt/m2,317kHzが最も有効性を示していた。3)超音波による転移能の亢進:培養細胞のmatrigelでの血管透過性と超音波照射による関係では有為な差は認めていない。ヌードマウス移植腫瘍の超音波単独照射群で肺転移の増加は認めなかった。以上より超音波照射による転移能の亢進はないと考えられた。4)培養細胞ヌードマウス移植腫瘍に対する制癌剤と超音波照射:上記の結果を基に制癌剤投与後超音波照射を行った。腫瘍内壊死は90%程度発生していた。特にDoxorubicinでの有効性が認められていた。同時に超音波感受性のある薬剤として非制癌剤であるPhotofrin,ATX-70,Rose Bengalを使用したが、3者とも有効性を示し、特にRose Bengalでは制癌剤使用群と同等の有効性であった。5)超音波感受性非抗癌剤と抗癌剤の組み合わせ:最も有効な投与方法は抗癌剤投与後に超音波感受性非抗癌剤を投与し、超音波を照射する方法であった。薬剤の組み合わせではDoxorubicinとRose Bengalとが最も有効性を示していた。6)ヌードマウス移植腫瘍への超音波照射:移植後4週での小型固形癌の状態では抗癌剤と超音波照射により腫瘍の発育は抑制あるいは消失が認められた。7)骨軟部肉腫の肺転移性腫瘍への応用:肺転移腫瘍に対する肺動脈動注化学療法の開発を行った。CDDPとADMの肺動脈動注による肺組織濃度を調べると、共に通常の静脈投与による濃度とは約3倍の高濃度を示していた。骨肉腫に対する音響化学療法の検討、実験結果[目的]近年,超音波感受性の薬物が次々と発見されているが、今回、我々はローズベンガル色素による音響化学療法の抗腫瘍効果を検討した。[方法]骨肉腫細胞株(5×10^5/ml)1ml培養液を試験管(n=4)に分注し、ロースベンガル色素(RB)0μg,800μgを添加した。超音波(US:317KHz)0.3W/cm^2を0,30,60秒間連続照射した。照射直後それぞれの検体の生細胞の比率をトリパンブルー色素排除法を用い算定した。[結果]Cell Survival Rate(%)(^*p<0.05,USvsUS+RB):超音波照射のみ群では生存率は30sec,60secはそれぞれ71±3%,49±4%であった。一方、超音波とローズベンガル色素併用群生存率では30sec,60secはそれぞれ42±5%,22±3%であった。超音波のみ照射群に比べ超音波と色素併用群は優位に違いが認められた。ローズベンガル色素ののみでは生存率の変化は認められなかった。[結論]ローズベンガル組織が音響化学的に活性化され著明な細胞殺傷効果が認められた。音響化学治療におけるロースベンガル色素の応用が示唆された。この実験結果は第6回国際光化学治療学会にて発表された(平成8年11月9日)。

1)in vitro:培養細胞に対する有効制癌剤と有効な超音波照射量と時間実験を行った制癌剤で有効性を明らかに示したものは、CisplatinとDoxorubicinであった。超音波照射量は0.45Watt/m^2,317KHzが最も有効性を示していた。超音波照射時間は時間が長くなるに従い有効性を示していた。しかし60秒照射が安定した結果を示していたので、以後60秒での実験を行うようにした。超音波単独照射では、培養細胞の血管透過性の亢進は認めなかった。超音波照射群はmatrigelで透過するまでの時間が、非照射群と比較し明らかに延長していた。しかし、超音波及び制癌剤併用で生存した培養細胞のmatrigel透過率は低下していなかった。上記の結果を基に制癌剤投与後超音波照射を行った。腫瘍内壊死は90%程度発生していた。特にDoxorubicinでの有効性が認められていた。同時に超音波感受性薬剤として非制癌剤であるPhotofrin,ATX-70,Rose Bengalを使用したが、3者とも有効性を示し、特にRose Bengalでは制癌剤使用群と同等の有効性であった。4)in vivo:超音波照射による肺転移率ヌードマウス移植腫瘍の超音波単独照射群で、肺転移の増加は認めなかった。5)今後の展望:制癌剤と超音波照射の組み合わせだけでなく、上記3)に記した非制癌剤の併用による新しい治療法を開発できるのではないかと考えている。1) in vitro:超音波感受性非抗癌剤と抗癌剤の組み合わせ最も有効な投与方法は抗癌剤投与後に超音波感受性非抗癌剤を投与し、超音波を照射する方法であった。薬剤の組み合わせではDoxorubicinとRose Bengalとが最も有効性を示していた。しかし、その効果は抗癌剤投与後時間の経過が長い程、培養細胞の致死率は高かった。2) in vivo:骨軟部肉腫の肺転移性腫瘍への応用骨軟部肉腫の転移の多くは肺に発生し患者の予後を悪化させている。この肉腫の肺転移腫瘍は肺表面の比較的浅い部位に発生する事がしられている。超音波照射には比較的条件の良い部位であるため、抗癌剤の投与方法と超音波照射のための基礎実験を行った。心臓からのPOS-1投与による肺転移腫瘍発生と動注化学療法の開発を行った。CDDPとADMの肺動脈動注による肺組織濃度を調べると、共に通常の静脈投与による濃度とは約3倍の高濃度を示していた。移植後4週での小型固形癌の状態では抗癌剤と超音波照射により腫瘍の発育は抑制あるいは消失が認められ有効性があると考えられた。しかし、大型の固形癌の状態では、超音波照射のストレスによるためか固形癌の変化を生じる前に死亡していた。また、同時に超音波照射によって皮膚の熱傷を発生していた。この事実から、加熱による腫瘍細胞の壊死も否定できなかった。
常習的暴力加害者に関する研究-児童期の暴力被害との関係を中心に-

第一部で、児童相談所が介入した児童虐待例419例について、性的虐待(35)、身体的虐待のみ(156)、身体的虐待と他の虐待との複合形態(121)、それ以外の虐待一保護の怠慢・拒否、心理的虐待等(107)の四類型に分け分析を試みた。主たる虐待者は、実父29%、継父13%、実母46%、継母6%となっており、95%が親である。それら虐待者の被虐待歴の有無については不明が63.5%を占めるが、判明した者の中では、被虐待歴「あり」が約40%存在する。特に、身体的虐待と他の虐待との複合形態の場合は60%近くが「あり」であった。受けた虐待内容は、身体的虐待の割合が高くなっている。第二部では、三歳以下の乳幼児を持つ一般の母親が虐待もしくは虐待類似行為をどの程度行っているかについて調査した。「たまにある」というものまで含めると、95%移乗の母親が平均して四種類位の虐待(類似)行為を行っている。ただし、日常的に虐待を行っていると考えられるなく及び「時々」に限定してみると、一種類移乗の虐待行為を行っている母親は全体の約半数となる。これらの虐待行為は、攻撃的・かんしゃく待ち等「手のかかる子供の行動が発端になっていることが多いが、母親の余裕のなさやストレスから、子どもの行為に虐待で対応していることも多い。この傾向は、特に、重度の虐待行為を行っている者において顕著である。また、親から可愛がられて育った母親の虐待得点は低く、親から無視されたり、兄弟と差別された体験を持つ母親は虐待得点の高い調査群に多いことが認められた。いわゆる「被害者の加害者化」について或る程度実証できた本研究の成果は高く評価されるであろう。これらの実態を踏まえて、各専門分野から、児童虐待の予防策、救済策を提言することができた。今後、幼ない者に向けられた小さな暴力も看過することができないことをアピールするとともに、社会から暴力を根絶する為に、本調査研究を役立てたいと考えている。本研究は、最近特に問題となっている児童虐待に焦点を当てることにより、最終的には、常習的暴力加害者に適した社会福祉的・刑事政策的及び種々の法的対応を提示することを目的とする3年計画の調査・研究である。今年度はその第一段階として、家庭における児童虐待に関する調査研究に着手した。第一は、児童相談所が関与したケースのアンケート調査であり、第二は、一般家庭のアンケート調査である。前者については、平成4年度以降に「社会福祉行政業務報告(厚生省報告例)」に示された虐待事例を対象とし、代表的な児童相談所に調査表の記入を依頼した。この調査表は、従来の調査では見られなかった児童虐待加害者の観点を新たに付け加えている点に大きな意味がある。後者即ち、一般調査については、大都市部の小学生以下の子供を持つ一般家庭を対象としたもので、調査表には、具体的な育児方法、親自身の所謂「児童虐待」の認識度や一般の暴力的加害者の特性を知るための質問項目を入れている。この種の調査は大変難しいが、一般調査はこれまで例が無く、潜在的部分ともいうべき家庭内での暴力的行為の実態を幾らかでも把握することができるならば、一つの成果だと考える。

現段階では、いづれの調査も継続中であるが、結果を比較検討することにより、本来の児童虐待と区別されるべき親のしつけのための行動基準を示すことができるであろう。また医学、精神医学、心理学、社会学、犯罪学、刑事政策学、刑事法など巾広い分野の研究者による調査結果の分析を通して、常習的暴力加害者やその被害者への効果的な対応策、防止策への建設的な意見が期待できると思う。1.平成5年、児童相談所6施設、東京の子どもの虐待防止センターに「児童虐待に関する調査」を依頼実施。451ケースについて児童虐待の形態、背景等の類型化を目的とした林の数量化理論第3類を用いた因子分析を試みる。更に虐待種類別加害者の類型別の分析を行い社会学、心理学、医学、法学の多方面から検討を行う作業を続行中。2.本年、首都圏内及び大阪市内の3歳児までの子どもをもつ母親を対象として一般調査(有効回収563)を実施。コンピュータ整理を行い結果分析に着手、現在尚継続中。一般家庭における児童に対する暴力的行為の実態、それを促す状況、暴力的行為をする母親の特徴、家庭・近隣者との関係等が明らかになってきている。特に、母親自身の「子育て」や「児童虐待」についての認識度を把握することができたのは一つの成果といえる。これにより、児童虐待と区別されるべき親のしつけのための行動基準を示すことができるのでは。3.施設に収容されている女子(成人・少年)の殺人、強盗、暴行、傷害事犯について、事犯の内容、特徴、幼児期の親子関係、被害体験の有無等の調査に着手。現在までに収集した事例を見る限りでは、常習的な暴力加害者と児童期の暴力被害との関係は、女子少年については概ね検証されるように思われるが、成人女子については幼児期の体験に関する記憶が薄れており明確ではない。ただ面接結果から、強烈な被害体験(例えば性的被害体験等)がその後の結婚観、人生観、職業観等の生きる方向を決定する際に暗い影を投げかけていること、粗暴な犯罪や非行には親の素質や性格等の影響も無視できないといった点が指摘可能か。以上の結果、常習的暴力加害者やその被害者への対応策、児童虐待防止策検討の為の有効な資料を得た。平成5年度及び6年度における我々の研究は、児童相談所に対して実施した児童虐待に関する調査と、一般家庭にみられる虐待もしくは虐待疑似行為の実態調査であった。平成7年度は、この調査結果をもとに、前者に関し、虐待者及び被虐待児に見られる特徴、児童虐待の背景や要因についての分析を行い、さらに児童相談所への通報・発見の経路、児童相談所による介入の結果等の分析により、児童虐待における児童相談所の果たす役割について考察した。後者に関し、虐待もしくは虐待疑似行為が一般家庭にどの程度浸透しているかについて分析し、このような行為を行っている母親については、育児の困難さ、子どもの主観的発達の状況、家庭関係、母親のおかれている状況等を中心に分析し、虐待を促進する要因について考察した。なお、児童相談所で扱われた児童虐待の分析結果は、第22回日本犯罪社会学会(平成7年10月22日)で報告し、「『児童虐待への取り組み』の問題点と課題」として、児童虐待の予防とケア-への取り組みや、児童の権利条約、児童福祉等関連する参考法令についての見解を示し、現行法や「児童虐待の定義」に関する検討の必要性を強調した。本研究当初に掲げた「被害者の加害者化」という仮説については、次のような結果を得た。児童相談所において実施した児童虐待に関する調査によれば、虐待者全体の中で不明が60%以上あるものの、それを除いた者の中では、全体の39.6%が、中でも、身体及びその他の複合的虐待を行っている虐待者の60%近くが過去に虐待を受けたと答えている。