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骨髄移植(造血細胞移植)を待つこどもと家族の心理社会的準備と看護援助に関する研究

平成9年,10年度にわたり,(1)骨髄移植(造血細胞移植:以下移植)を終えた,こどもと家族の移植後の生活の実際と,移植に対する思いを明らかにする,(2)移植後の生活や移植に対する思いに影響を与えている要因を明らかにする,ことを目的に調査を行い,得られた結果より,移植を待つこどもと家族の心理社会的準備に対する看護援助を考察した.【調査対象】移植後2年以内で,身体状況は問わず,現在小児専門病院外来通院中のこども5名とその親12名(母親8名,父親4名).ALLの再発例が5名,APLの再発1名,染色体異常を伴うALL2名,重症再生不良性貧血1名,こどもの移植時の年齢は,1.3歳19.1歳(平均9.0歳),10歳以上のこどもでは,本人からも調査を行った.移植のタイプは,血縁者間移植5名,非血縁者間移植4名で,調査時,4名が慢性GVHDの診断を受けていた.【結果】今回対象となったこどもは全員が,移植を行うことについて,医師や親から説明を受け,不安や迷いの中,こども自身で決定を行ったと述べた.また,移植直後の身体的苦痛については,医師や看護婦から具体的に説明を受け,こども達は,移植前から十分にイメージができていた.しかし,移植後は,全員が全く普通になる,病気はすっかり治ると,移植前にはイメージしていたが,自身が抱いていたイメージと異なると述べたものが2名いた.この2名は,現在の生活の満足度が低く,「移植をしなければよかった」「こんなはずではなかった」と,移植を受けたことを否定的に捉えており,移植前に移植後の生活について,知っておきたかったと述べていた。移植前に,自ら移植に関する情報を得たり,医師や看護婦に質問をした親や,移植前から夫婦でよく話し合い,夫婦で統一した意志決定を行っていた親は,移植に対する不安はなかったと述べた.逆に,移植を怖いものと捉え,情報を得ようとせず,移植を受けることを迷っていた親は,不安が強く,移植後の移植に対する思いも否定的なものが多かった.ほとんどの親が,移植してよかったと述べ,現在は,晩期障害や再発への不安な思いを押しやり,生活の充実を望んでいた.【考察・看護への示唆】移植後の実体験と移植前にイメージしていたものが異なると感じているこどもは,移植に対する思いも否定的となり,生活の満足度が低いことがわかった.こどもの移植に対する思いを,短期的なもののみでなく,退院後の生後の生活を含めた長期的な視点で捉え,移植後のイメージをより具体化し,実際との相違を少なくするような心理的準備への看護介入が必要である.また,移植での体験がこどもに与える影響を考え,移植後の患児の生活が,充実したものとなるよう継続した看護援助が求められる.同様に,親の移植に対する思いを把握し,夫婦間で統一した意志決定を行い,予斯的不安を乗り越え,前向きに移植に臨めるように親への援助が必要である.本研究の一部は,第30回国際小児がん学会,第21回日本造血細胞移植学会に発表し,今後は,5月にFinlandで行われるInternational Family Nuring Research Congressで発表予定である.平成9年度は、(1)骨髄移植(造血細胞移植:以下移植とする)を終えたこどもと家族の移植後の生活の実際と移植に対する思いを明らかにする。(2)移植後の生活や思いに影響を与えている要因を明らかにする、ことを目的に調査を行った。また、調査に先立ち、移植前の心理状態や心理的準備、移植後のQOL、こどもの移植とその家族についての文献検討を行った。国外では、移植前の心理状態と移植後のQOLとの関連などに関する縦断的研究が広く行われており、移植後の生活に影響を与える移植前の患者の心理的要因が見いだされている。国内でも、移植中の患者のケアの工夫の他、移植前オリエンテーションや退院指導など、移植を受ける患者の心理社会面についての研究が年々増加していることが明らかとなった。しかし、成人を対象とした研究が多く、国内では特に、こどもを対象とした移植前の心理状態と移植後の生活に関する研究が少ないことは明らかとなった。調査は、小児専門病院において、移植後2年以内で、現在外来通院中にこどもと家族に対しての面接及び質問紙調査とした。調査内容は、移植前の移植に対する考え方、移植後の生活をQOLの視点からとらえるものとした。現在までに承諾が得られ、調査を実施したのは、こども3名、家族7名である。これまでの結果から、移植前に移植に対して、否定的な感情を抱いたり、移植後の生活がイメージしたものと異なると認識しているこどもでは、移植後の生活の満足度が低い傾向がみれらていた。また、ほとんどの親が、移植をしてよかったと思いたい、と述べていた。親の移植やこどもの生活のとらえ方については、移植までの体験や移植に対する考え方、移植中・移植後のこどもの状態、CVIIDや晩期障害の心配が関係していることが明らかとなった。なお、調査は進行中で、さらに対象数を増やし、分析を深める予定である。平成10年度は、移植を待つこどもと家族への面接を行い、9年度の結果をもとに、移植前から必要となる心理社会的準備に関しての看護援助の視点を検討する予定である。また、これまでの研究の一部を、平成10年10月に行われる国際小児がん学会に発表する予定である。

平成9年,10年度にわたり,(1)骨髄移植(造血細胞移植:以下移植)を終えた,こどもと家族の移植後の生活の実際と,移植に対する思いを明らかにする,(2)移植後の生活や移植に対する思いに影響を与えている要因を明らかにする,ことを目的に調査を行い,得られた結果より,移植を待つこどもと家族の心理社会的準備に対する看護援助を考察した.【調査対象】移植後2年以内で,身体状況は問わず,現在小児専門病院外来通院中のこども5名とその親12名(母親8名,父親4名).ALLの再発例が5名,APLの再発1名,染色体異常を伴うALL2名,重症再生不良性貧血1名,こどもの移植時の年齢は,1.3歳19.1歳(平均9.0歳),10歳以上のこどもでは,本人からも調査を行った.移植のタイプは,血縁者間移植5名,非血縁者間移植4名で,調査時,4名が慢性GVHDの診断を受けていた.【結果】今回対象となったこどもは全員が,移植を行うことについて,医師や親から説明を受け,不安や迷いの中,こども自身で決定を行ったと述べた.また,移植直後の身体的苦痛については,医師や看護婦から具体的に説明を受け,こども達は,移植前から十分にイメージができていた.しかし,移植後は,全員が全く普通になる,病気はすっかり治ると,移植前にはイメージしていたが,自身が抱いていたイメージと異なると述べたものが2名いた.この2名は,現在の生活の満足度が低く,「移植をしなければよかった」「こんなはずではなかった」と,移植を受けたことを否定的に捉えており,移植前に移植後の生活について,知っておきたかったと述べていた。移植前に,自ら移植に関する情報を得たり,医師や看護婦に質問をした親や,移植前から夫婦でよく話し合い,夫婦で統一した意志決定を行っていた親は,移植に対する不安はなかったと述べた.逆に,移植を怖いものと捉え,情報を得ようとせず,移植を受けることを迷っていた親は,不安が強く,移植後の移植に対する思いも否定的なものが多かった.ほとんどの親が,移植してよかったと述べ,現在は,晩期障害や再発への不安な思いを押しやり,生活の充実を望んでいた.【考察・看護への示唆】移植後の実体験と移植前にイメージしていたものが異なると感じているこどもは,移植に対する思いも否定的となり,生活の満足度が低いことがわかった.こどもの移植に対する思いを,短期的なもののみでなく,退院後の生後の生活を含めた長期的な視点で捉え,移植後のイメージをより具体化し,実際との相違を少なくするような心理的準備への看護介入が必要である.また,移植での体験がこどもに与える影響を考え,移植後の患児の生活が,充実したものとなるよう継続した看護援助が求められる.同様に,親の移植に対する思いを把握し,夫婦間で統一した意志決定を行い,予斯的不安を乗り越え,前向きに移植に臨めるように親への援助が必要である.本研究の一部は,第30回国際小児がん学会,第21回日本造血細胞移植学会に発表し,今後は,5月にFinlandで行われるInternational Family Nuring Research Congressで発表予定である.
化学選択性の触媒制御に基づく含窒素キラル有用分子の精密構築

本研究は、先に研究代表者らによって見出された無保護アミノ基の共存を許容する2つの新規高化学選択的分子変換反応、すなわち、(i)AZADO-Cu協奏触媒による無保護アミノアルコールのアルコール選択的酸化反応と、(ii)Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的アミノリシス反応、の効率性の向上と基質適用性の拡張を図るとともに、その戦略的な連結を機軸として、光学活性含窒素化合物の精密構築に資する新規方法論の創出を目指したものである。3年に亘る計画研究の最終年度に当たる本年度は、課題として設定した2つの触媒反応の化学選択性の理解と、その有用性の実証を目指して検討を進めた。(i)AZADO-Cu協奏触媒によるアルコール選択的酸化反応においては、常温・常圧の大気中の酸素を酸化剤として、95% ee以上の生成物を与える多座配位型キラルAZADO-Cuに基づく反応場を構築することに成功し、その計算化学的検証を通じて、本反応の化学選択性とエナンチオ選択性を合理的に説明する反応機構を示すことができた。(ii)Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的開環反応においては、前年度に見出した1-アミノ-3,4-エポキシドのBaldwin則禁制5-endo-tet型環化反応の有する幅広い適用性を確認し、鎮痛活性物質mytragynine pseudoindoxylの重要合成中間体の合成を通じて、その有用性の一端を示した。また、ランタニドイオンのイオン半径とエポキシド開環反応の選択性の相関性に関する新知見を得るとともに、位置選択性の向上をもたらす配位子を特定することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ごく最近、研究代表者らによって見出された2つの新規高化学選択的分子変換反応、すなわち、(i)AZADO-Cu協奏触媒による無保護アミノアルコールのアルコール選択的酸化反応と、(ii)Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的アミノリシス反応、の効率性の向上と基質適用性の拡張を図るとともに、その戦略的な連結を機軸として、光学活性含窒素化合物の精密構築に資する新規方法論の創出を目指すものである。3年間の計画研究の初年度に当たる本年度は、本研究の基盤となる2つの触媒反応の高効率化と高機能化を目指した検討を進めた。(i)においては、従来、高難度基質と位置付けられていた「含硫黄アルコール」を対象として、そのアルコール選択的酸化を実現する反応条件を探索した。その結果、CuCl/bipyridyl/DMAPの至適混合比率を見出し、これより常温・常圧の大気下で、所望の変換を実現する協奏触媒システムを確立することに成功した。また、その途上でAZADO由来のオキソアンモニウム塩が惹起する新規アルケン酸化反応を発見することができた。さらに不斉アルコール酸化反応に展開すべく、キラルAZADOを種々合成して検討を行った結果、75% eeの不斉収率を与える系を見出すことができた。AZADO-Cu協奏触媒系の反応機構モデルを構築して、さらなる選択性向上を目指す基盤を整備した。(ii)においては、位置選択性と触媒効率の向上につながるEu3+イオンに対するリガンド、添加剤を探索した結果、sarene型リガンドがエポキシ開環の位置選択性に顕著な影響を与えるという重要な知見を得ることができた。また、本反応の適用を鍵として抗精神病薬nemonaprideのキラル合成を単項的で実現して、本反応の有用性の一端を示すことができた。Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールのアミノリシス反応において、3,4-エポキシアルコール型基質では位置選択性の触媒制御能が低下するという問題が生じたが、検討の結果、良好な位置選択性を再現性良く与えるリガンドを見出すことができた。これにより研究の遅れをリカバーすることができた。また、AZADO誘導体において、従来知られていなかった環状アルケンから環状ジエンを与える反応を発見するという望外の成果を得ることができた。本研究は、最近、研究代表者らによって見出された無保護アミノ基の共存を許容する2つの新規高化学選択的分子変換反応、すなわち、(i)AZADO-Cu協奏触媒による無保護アミノアルコールのアルコール選択的酸化反応と、(ii)Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的アミノリシス反応、の効率性の向上と基質適用性の拡張を図るとともに、その戦略的な連結を機軸として、光学活性含窒素化合物の精密構築に資する新規方法論の創出を目指すものである。3年間の計画研究の2年目に当たる本年度は、本研究の基盤となる2つの触媒反応の化学選択性の理解を目指した検討と並行して、その有用性の実証を目指して検討を進めた。(i)においては、精密な反応場の構築に基づく分子認識機構の解明を目指し、多座配位型キラルAZADO誘導体を種々合成して、ラセミ2級アルコール類の速度論的光学分割反応を検討した。その結果、常温・常圧の大気中の酸素を酸化剤として、95% eeの以上の生成物をを与える系を見出すことができた。この結果に基づき、AZADO-Cu協奏触媒系の反応機構モデルを構築して計算化学的検証を行い、さらなる選択性向上を目指す基盤を整備した。

(ii)においては、エポキシ基開環の位置選択性と触媒効率の観点から多様な基質を合成して検討を行った結果、前例の無いアミノエポキシドのBaldwin則禁制5-endo-tet型のは環化反応が効率的に進行するという興味深い知見を得ることができた。本反応の有用性を示すべく、鎮痛活性物質mytragynine pseudoindoxylの合成研究を進めた。Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールのアミノリシス反応において、3,4-エポキシアルコール型基質では位置選択性の触媒制御能が低下するという問題が生じたが、検討の結果、良好な位置選択性を再現性良く与えるリガンドを見出すことができた。これにより研究の遅れをリカバーすることができた。また、AZADO誘導体において、従来知られていなかった環状アルケンから環状ジエンを与える反応を発見するという望外の成果を得ることができた。本研究は、先に研究代表者らによって見出された無保護アミノ基の共存を許容する2つの新規高化学選択的分子変換反応、すなわち、(i)AZADO-Cu協奏触媒による無保護アミノアルコールのアルコール選択的酸化反応と、(ii)Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的アミノリシス反応、の効率性の向上と基質適用性の拡張を図るとともに、その戦略的な連結を機軸として、光学活性含窒素化合物の精密構築に資する新規方法論の創出を目指したものである。3年に亘る計画研究の最終年度に当たる本年度は、課題として設定した2つの触媒反応の化学選択性の理解と、その有用性の実証を目指して検討を進めた。(i)AZADO-Cu協奏触媒によるアルコール選択的酸化反応においては、常温・常圧の大気中の酸素を酸化剤として、95% ee以上の生成物を与える多座配位型キラルAZADO-Cuに基づく反応場を構築することに成功し、その計算化学的検証を通じて、本反応の化学選択性とエナンチオ選択性を合理的に説明する反応機構を示すことができた。(ii)Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的開環反応においては、前年度に見出した1-アミノ-3,4-エポキシドのBaldwin則禁制5-endo-tet型環化反応の有する幅広い適用性を確認し、鎮痛活性物質mytragynine pseudoindoxylの重要合成中間体の合成を通じて、その有用性の一端を示した。また、ランタニドイオンのイオン半径とエポキシド開環反応の選択性の相関性に関する新知見を得るとともに、位置選択性の向上をもたらす配位子を特定することに成功した。初年度に得られた成果を踏まえ、(i)AZADO-Cu協奏触媒によるアルコール反応では、実用に適うレベルで光学活性第2級アルコールを与える触媒的空気酸化反応条件の確立を急ぐとともに、キラル合成素子の大量合成に適用して、本反応の有用性の実証を目指す。一方、Eu(OTf)3触媒によるエポキシアルコールの位置選択的アミノリシス反応では、Eu以外のランタノイドの適用性を検証するとともにリガンドの効果を精査して、信頼性の高い反応プロセスの確立を図る。併せて、含窒素キラル有用分子合成への応用展開を行う。一方、Eu(OTf)
網膜中心静脈閉塞症に対する網膜血管内への局所薬物投与法の治療効果

網膜中心静脈閉塞症は、有効な治療法がなく、本疾患は依然、難治性疾患とみなされている。本研究では、網膜中心静脈閉塞症に対する網膜微小血管外科治療として、組織プラスミノーゲン・アクチベータ(t-PA)の網膜血管注入術の効果について、ウサギを用いて基礎学的研究を施行した。光学顕微鏡、電子顕微鏡的、免疫組織学的検討を行い、網膜障害と血管障害の有無について評価した。血管注入をすることでの血管障害はみられず、血管注入成功例での合併症もみられなかった。また、網膜への障害について免疫組織学的検討を施行したが、血管注入眼での障害はみられなかった。さらに、インドシアニングリーンを用いて溶液を可視化して血管注入を行うことの安全性を確認することができた。さらに、トロンビン滴下法や、光化学血栓により、実験的網膜血管閉塞症モデルを作成することで、網膜中心静脈閉塞症への応用が可能であることが示唆された。また、t-PAの硝子体内注射と比較することで、より、血管注入術の安全性が示唆されたとともに、今後の臨床応用についても、期待できる結果が得られた。難治性疾患である網膜中心静脈閉塞症に対する網膜微小血管外科治療として、組織プラスミノーゲン・アクチベータ(t-PA)の網膜血管注入術と同剤の硝子体内注射の比較や併用効果について、ウサギを用いて検討した。1.網膜微小血管内注入用マイクロピペットの作製ナリシゲ社製のマイクロピペット作成装置を用い、ガラス管を自分で加工して作製することに成功した。作成したマイクロピペットを用いて、網膜血管注入術に成功することができた。2.網膜血管注入術の正確性と安全性の検証実際の網膜血管注入術の正確性を確認するために、網膜静脈内注入用の液体の中に、インドシアニン・グリーンを微量混入し、実際の注入状況をDVDビデオレコーダーで記録することに成功した。インドシアニン・グリーンを混入することで、血管注入術の確実性が向上することが分かった。3.網膜静脈閉塞症のモデル作成トロンビン滴下法、光感受性物質を用いた光化学血栓により、実験的網膜血管閉塞症モデルを作成することができた。t-PAの硝子体投与における効果判定において、静脈閉塞群として、正常群との比較検討の際に利用した。4.上記手術手技による有効性と網膜障害の組織学的検討電子顕微鏡的、免疫組織学的検討を行い、網膜障害の有無について評価したところ、t-PAの網膜血管注入と比較して硝子体内注射の方が、組織学的な網膜障害が大きいことが新知見として得られた。また、網膜血管注入の際、空気の混入が生じうると、術後に静脈閉塞症を合併しうることも新知見として得られた。
新人看護教員の実践的思考と手段の支援に関する研究-教育実践の事例検討を用いて-

本研究は、まず新人看護教員が抱える指導困難場面を、事例検討という形で教育実践のリフレクションを行い、新人教員の教育場面の実践的な思考と手段の実態を明らかにした。結果は学生の言動について教育目標、学習目標との関連で捉えられず、学生のとらえ方は特性のみ認識され、学生の思考、学習状況がとらえられていなかった。手段は、確認、指摘、指示、その場をながすであった。次に、2年間継続して教育事例を検討することで教育実践能力獲得状況を把握した。結果、新人教員は、困難と感じた事例の原因を知り、対処する方法が学び取れた。この結果から、新人教員が実践的思考や手段の獲得方法として教育事例が有用であることを示唆した。本研究の目的は、1新人看護教員(以後新人教員とする)を対象に、新人教員が困難に陥る場面の思考と手段といった教育実践場面の教育実践能力の実態を、事例検討を用いて明らかにし、2新人教員が事例検討を重ねることで教育実践能力がどのように成長するか検証し、教育実践能力形成支援の資料とするものである。ここでの教育実践能力は臨床実習指導力を取り上げ、学生の学習状況と場の状況を把握して、学生の学習に転換する視点と、学生の個別の状況を推測して学習となる手段を選択し、学生の学習を支援し、患者の安全を確保しつつ、学生の実習の安全を確保することとした。平成26年度は、新人教員に困難と感じた場面をプロセスレコードに起こしてもらい、経験教員とともに事例検討を行った。この事例検討において新人教員が無意識にしている判断や思考過程を明らかにした。データは20事例収集できた。事例の形式が整っている15事例を分析対象とした。まず事例から教授に関する視点(教育目標、学習目標、患者特性)学習に関する視点(学生特性、個別計画、学習評価)で分析した。また注目している事実、それをどのように思考しどのような手段をとっているかの一連を分析した。思考については印象「行為への印象、根拠や理由は記述されていない」、推論「理由や根拠を伴って印象や評価を記述してある。学生の考え、学生の行動、発言の意図を推測して記述している」にそって分析した。結果、新人教員の事例から、15事例中12例が学生の言動について教育目標、学習目標との関連が記載されていなかった。また、学習に関する視点では学生の特性のみの記述であった。その場の思考は、ほぼ印象であり、推論の記述は1例のみであった。手段については、確認、指摘、指示の順であった。この結果は新人教員は教育実践を教育の文脈でとらえることができず、学生の指導困難な場面を断片的に捉えていることが読み取れた。新人教員が約2年間の事例検討を踏まえて事例検討で何が学べ、何が変化したかを問い、1項目1カードにし、KJ法で分類した。行った事例検討は18例であった。事例検討での学びについて得られたカードは393枚、第1段階の表札30枚、2段階12枚であった学生の態度についての見方が【学生は看護の視点、看護での学び方を学んでいないので看護の視点で観察したり、考えたり、行動することができない。】【学習習慣がないため、知識が繋がらず、計画的に学ぶことができない。】【集団行動がとれない】【学生の行動の裏にある経験や体験に注目し、個別を理解する必要性が分かった。】【学生は学ぶ必要性や学ぶ方法が分かると積極的に学ぶように変化することが分る】と変化した。また看護教員として【教員としての自分を振り返り、自分の不足を認識して困難事例に対処する方法がわかってきた】【看護の喜びを学生に伝えるために看護モデルになり行為の意味を学生と一緒に考える重要性がわかった】【学生の個別性や認識に注目して指導するようになった】【実習を意図的計画的に運営することを意識し、教材化できるようになった】【指導の限界も意識して指導できるようになった】と事例検討を経て得られた変化が分類された。予定した新人の事例検討は定例で行っており、事例データは収集できている。また事例検討の議論過程を録音しデキスト化できている。新人の事例の一部を分析し学会に報告した。また、それを論文にし投稿した。平成28年度は新人看護教員の教育実践能力を育むための事例検討と事例検討の枠組みについて海外の学会で報告した。専門職者の能力を高める方法として事例を用いたリフレクションの有用性が言われている。しかし、どのようなリフレクションであれば教育専門職者としての能力を高めるのかといった教員のリフレクション枠組みについての研究は少ない。今回新人看護教員の教育実践能力を高める事例検討に用いた薄井の臨地実習指導モデル1)について説明し、その事例検討の成果として、まず事例検討前に収集した新人看護教員の事例分析し新人看護教員の実践的思考が、たとえば教育目標、学習目標といった「教授に関する視点」の記述がない、学生の「学習に関する視点」の記述がないことから、学生の困難な場面を断片的に捉えている結果であったことを述べた。次に2年間の事例検討を用いたリフレクションを通して、新人教員の実践的思考が【学生の行動の裏にある経験や体験に注目し、個別を理解する必要性が分かった。】のように、学生の見え方が変化し、さらに【学生は学ぶ必要性や学ぶ方法が分かると積極的に学ぶように変化することが分る】【教員としての自分を振り返り、自分の不足を認識して困難事例に対処する方法がわかってきた】

【学生の個別性や認識に注目して指導するようになった】【実習を意図的計画的に運営することを意識し、教材化できるようになった】【指導の限界も意識して指導できるようになった】のように教育実践の捉え方を変化させたことを報告した。この結果は看護教員の教育実践のリフレクション枠組みとして臨地実習指導モデルが有用であることを示しており、看護教員の教育能力形成のためのリフレクションの方法として提案するものである。本研究は、まず新人看護教員が抱える指導困難場面を、事例検討という形で教育実践のリフレクションを行い、新人教員の教育場面の実践的な思考と手段の実態を明らかにした。結果は学生の言動について教育目標、学習目標との関連で捉えられず、学生のとらえ方は特性のみ認識され、学生の思考、学習状況がとらえられていなかった。手段は、確認、指摘、指示、その場をながすであった。次に、2年間継続して教育事例を検討することで教育実践能力獲得状況を把握した。結果、新人教員は、困難と感じた事例の原因を知り、対処する方法が学び取れた。この結果から、新人教員が実践的思考や手段の獲得方法として教育事例が有用であることを示唆した。平成26年度は新人看護教員を対象にした事例検討会を行い、新人教員の教育事例20例を収集した。この事例から研究目的1新人教員が困難に陥る場面の思考と手段といった教育実践場面の教育実践能力を抽出し共通性が見出せた。これは平成26年度に予定していた計画通りの内容である。事例検討終了後に対象となった新人教員へインタビューを行い、事例検討を経たことで実践での思考や手段がどのよう変化したかリフレクションを行ってもらい、それをデータ化した。このデーターから新人教員が困難事例のリフレクションからどのような学びをし、それをどのように実践に生かしているかを明らかにする予定である。データ分析を行うための時間確保が課題である。看護教育学研究目的1の事例検討に参加した新人教員が、継続して事例検討を重ねており、事例検討をすることで教育の視点、教育手段の変化について経年的に教育事例のデータを重ねている。平成27年度は目的2新人教員が事例検討を重ねることで教育実践能力がどのように成長するかについて上記のデータを1のデータ分析方法にそって分析を行う。データ収集、データの整理を26年度に行ったため、予定していた人件費、謝金が発生せず、また予定した海外学会への発表が平成28年度となったため平成27年度に予定していた予算の執行が無かった。予算計上していた学会出張費が近県であったため予算計上より少額であった。また、教育業務のため共同研究者が出張できなかったため予算執行できなかった。昨年度予定していた海外への学会発表が平成28年5月となったため、海外の学会発表のために学会参加費、海外出張旅費として使用する今年度は海外の学会にエントリー予定であり、海外での発表準備、渡航費、学会参加費について使用予定である。
カイコのウイルスに対するアルカリ土金属水酸化合物の不活化作用に関する研究

蚕のウイルスNPV,CPV,DNVなどの不活化について,Ca(OH)_2,Ba(OH)_2,Ba(OH)_2などのアルカリ土類水酸化物の飽和液及びその希釈液を用いて,不活化の有無を生物検定により調査すると共に,電顕観察によりウイルス粒子の溶解様相を明らかにした.Ca(OH)_2とBa(OH)_2の飽和液及び2倍希釈液は不活化能を認めたが,Ba及びMgの水酸化物は不活化作用がなかった.前2者はpHが13.1612.18,14.0313.61と強アルカリに対してて,後2者は8.808.07,10.7310.61と低く,アルカリ性の強弱が不活化能を左右する主因であることが考えられた.NPV及びCPVの不活化様相をみると,多角体は5分以内に,それぞれ特徴ある溶解過程を示した.核多角体は小亀裂が多数生じ,そこから溶液が浸潤し,包埋粒子から粒子へと溶解路が通じ,粒子の発育膜が溶解したのち,ヌクレオキャプシドのコアーが球状に変形して崩壊した.細胞質多角体は多角体タンパク質が外側から溶解し,その溶解に伴ってビリオンが遊離し,キャプシドが崩壊して,ウイルス核酸が糸状になって流出した.DNVの不活化はCa(OH)_2,Ba(OH)_2において認められた.特にCa(OH)_2の飽和液及び2倍希釈液処理により,ビリオンは徐々に崩壊するが,約半数のビリオンは崩壊しなかった.浸漬処理前の粒子径は平均22.17nmに対して処理10及び20分後に残留した粒子径は平均2354nmであった.BmDNV-2は6.6kbp(DNA-I)と6.1kbp(DNA-II)の2種の核酸の存在が明らかにされているが,残留した粒子の核酸は電気泳動パターンと制限酵素切断点地図との検討からDNA-Iであることが判明した.これらの結果から,BmDNV-2はDNA-IとDNA-IIを別々に含む2種粒子の存在が推察されると共に,互いに遺伝情報の補完をしながら連携することにより,宿主細胞への感染,増殖が成立することが窺われた.蚕のウイルスNPV,CPV,DNVなどの不活化について,Ca(OH)_2,Ba(OH)_2,Ba(OH)_2などのアルカリ土類水酸化物の飽和液及びその希釈液を用いて,不活化の有無を生物検定により調査すると共に,電顕観察によりウイルス粒子の溶解様相を明らかにした.Ca(OH)_2とBa(OH)_2の飽和液及び2倍希釈液は不活化能を認めたが,Ba及びMgの水酸化物は不活化作用がなかった.前2者はpHが13.1612.18,14.0313.61と強アルカリに対してて,後2者は8.808.07,10.7310.61と低く,アルカリ性の強弱が不活化能を左右する主因であることが考えられた.NPV及びCPVの不活化様相をみると,多角体は5分以内に,それぞれ特徴ある溶解過程を示した.核多角体は小亀裂が多数生じ,そこから溶液が浸潤し,包埋粒子から粒子へと溶解路が通じ,粒子の発育膜が溶解したのち,ヌクレオキャプシドのコアーが球状に変形して崩壊した.細胞質多角体は多角体タンパク質が外側から溶解し,その溶解に伴ってビリオンが遊離し,キャプシドが崩壊して,ウイルス核酸が糸状になって流出した.DNVの不活化はCa(OH)_2,Ba(OH)_2において認められた.特にCa(OH)_2の飽和液及び2倍希釈液処理により,ビリオンは徐々に崩壊するが,約半数のビリオンは崩壊しなかった.浸漬処理前の粒子径は平均22.17nmに対して処理10及び20分後に残留した粒子径は平均2354nmであった.BmDNV-2は6.6kbp(DNA-I)と6.1kbp(DNA-II)の2種の核酸の存在が明らかにされているが,残留した粒子の核酸は電気泳動パターンと制限酵素切断点地図との検討からDNA-Iであることが判明した.これらの結果から,BmDNV-2はDNA-IとDNA-IIを別々に含む2種粒子の存在が推察されると共に,互いに遺伝情報の補完をしながら連携することにより,宿主細胞への感染,増殖が成立することが窺われた.
経路生成型レギュレータによる非ホロノミック移動ロボットの制御

本研究では,非ホロノミックシステムの制御問題に対して,多くの従来法のように変数変換を行うことなく,制御対象の物理モデルを直接用いて制御系を設計することにより,より大域的な制御が実現可能な新しい手法(その特徴から本手法を経路生成型レギュレータと呼んでいる)の開発に取り組み,非ホロノミックシステムの一つである車輪型移動ロボットの実機実験を通して,その有効性を検証することを目的とする.研究実績の概要は,以下の通りである.1.制御アルゴリズムの実装以下の手順により,2輪独立駆動の車輪型移動ロボットの実験システム上に,本研究で開発した制御アルゴリズムの実装を行った.(1)実入力へ対応した制御則への変換...理論上の入力(並進速度および回転角速度)と実入力(車輪の角速度)との幾何学的な関係式を用いて,実装可能な制御則へ変換した.(2)車輪の角速度制御プログラムの実装...実入力の角速度制御はPID制御系を用いて実現した.(3)センサ(ロータリエンコーダ)処理プログラムの実装(4)ロボットの自己位置・姿勢角同定プログラムの実装(5)実験データ取得用無線通信プログラムの実装2.制御実験結果と考察実装した実験システムを用いて運動制御実験を行い,実機による本手法の有効性の検証を行った.本実験により,実機においてもシミュレーション結果と同様に,指定したべき関数に沿った経路生成および原点への収束といった目標とする大域的な運動制御が実現可能であることが確認できた.しかし,シミュレーション結果と比較すると,実機における運動では,とくに制御初期において回転角速度の挙動に違いが見られた.これは制御初期のモータ始動時における各車輪のモータ特性の違いから生じる現象と考えられ,これらの特性を考慮に入れた制御則の改良が今後の課題である.本研究では,非ホロノミック系の制御問題に対して,多くの従来法のように座標変換や入力変換を行うことなく,制御対象の物理モデルを直接用いて制御系を設計することにより,より大域的に制御が達成可能な新しい手法(その特徴からこれを経路生成型レギュレータと呼んでいる)の開発に取り組み,非ホロノミック系のひとつである車輪型移動ロボットの実機実験を通して,その有効性を検証することを目的とする.研究実績の概要は,以下の通りである.1.動力学を考慮に入れた制御系の設計これまで本手法は,制御対象の運動学のみに基づいて制御系の設計を行ってきたが,実機への実装を考えた場合,動力学まで考慮に入れた制御系の設計が望ましい.そこで,まず,車輪型移動ロボットの動力学モデルを導出し,その動力学モデルを用いて,これまでと同様の考え方に基づいて,制御系の再設計を行った.本制御系により,動力学まで考慮に入れた制御が実現可能であることを計算機シュミレーションにより確認した.2.制御実験システムの開発つぎに,上記で設計した制御系を実装し制御実験を実行するための車輪型移動ロボットの開発を行った.開発の手順としては,(1)ハードウェアの開発(補助金により購入した移動ロボットベースシステムを核として,それにCPUボード,AD/DAボード,モータ駆動用ドライバ,無線通信ボードを搭載することにより開発した),(2)ソフトウェアの開発(基本ソフトおよびデバイスドライバの実装)を行った.次年度においては,2.で開発した制御実験システムの上に,1.の制御プログラムを開発・実装し,実機実験を行って,本手法の有効性について検討を行う.本研究では,非ホロノミックシステムの制御問題に対して,多くの従来法のように変数変換を行うことなく,制御対象の物理モデルを直接用いて制御系を設計することにより,より大域的な制御が実現可能な新しい手法(その特徴から本手法を経路生成型レギュレータと呼んでいる)の開発に取り組み,非ホロノミックシステムの一つである車輪型移動ロボットの実機実験を通して,その有効性を検証することを目的とする.研究実績の概要は,以下の通りである.1.制御アルゴリズムの実装以下の手順により,2輪独立駆動の車輪型移動ロボットの実験システム上に,本研究で開発した制御アルゴリズムの実装を行った.(1)実入力へ対応した制御則への変換...理論上の入力(並進速度および回転角速度)と実入力(車輪の角速度)との幾何学的な関係式を用いて,実装可能な制御則へ変換した.(2)車輪の角速度制御プログラムの実装...実入力の角速度制御はPID制御系を用いて実現した.(3)センサ(ロータリエンコーダ)処理プログラムの実装(4)ロボットの自己位置・姿勢角同定プログラムの実装(5)実験データ取得用無線通信プログラムの実装2.制御実験結果と考察実装した実験システムを用いて運動制御実験を行い,実機による本手法の有効性の検証を行った.本実験により,実機においてもシミュレーション結果と同様に,指定したべき関数に沿った経路生成および原点への収束といった目標とする大域的な運動制御が実現可能であることが確認できた.しかし,シミュレーション結果と比較すると,実機における運動では,とくに制御初期において回転角速度の挙動に違いが見られた.これは制御初期のモータ始動時における各車輪のモータ特性の違いから生じる現象と考えられ,これらの特性を考慮に入れた制御則の改良が今後の課題である.
肺癌におけるCancer susceptibilityに関する研究

肺癌を中心とした四世代87人を追跡調査した。三世代にわたる家族集積肺癌の13人はすべて肺腺癌で、世代による若返りと多発癌症例も含まれ、本家系は遺伝性素因を有する肺癌家系と考えられた。まず、5症例7腫瘍において細胞生物学的解析をおこなった。FISH法によると6腫瘍で17番染色体数的異常を認めたが、癌DNA量では7腫瘍のすべてにおいてDNA diploidyを示した。このことより、本家系は広範囲の染色体数的異常を生じていないと考えた。つぎに、非小細胞性肺癌で高頻度の異常が指摘されている癌遺伝子のK-rasと癌抑制遺伝子のp53とp16について検討した。検体は6症例の肺癌組織9検体と正常組織9検体、末梢血リンパ球4検体を利用した。これらの癌遺伝子や癌抑制遺伝子の胚細胞変異および体細胞変異は認められず、本家系の肺癌の発生とは関係なかった。さらに、5症例9腫瘍について、3番染色体短腕と9番染色体短腕のマイクロサテライト解析をおこなった。LOHでは3p21.3-22で40%、3p23で33%、9p21で60%に認められたが、すべての症例における共通欠失領域はなかった。しかし、注目すべきことにRERでは88%と高頻度に認められ、本家系の肺癌発生に重要な役割を演じていた。そこで、ミスマッチ修復遺伝子の検索をおこなった。しかし、hMSHとhMLH1遺伝子のLOHは認められず、hMSH3遺伝子の変異もなかった。また、TGFβRII遺伝子とBAX遺伝子の反復配列にも異常がなかった。最近、1人の新鮮肺癌組織と正常組織を入手できCGH法を施行した。肺癌組織ではGainが11q,12qで、Lossが1p12-31,6q12-qter,9p12-pter,13q12-qterで認められた。正常組織にはこれらの異常を認めなかった。さらに、17症例の若年者肺癌について同様の分子生物学的検討を加えたが、本家系と異なり3p,9pのLOHやRERは低頻度で、hMSH3,TGFβRII,BAX遺伝子の異常も認められなかった。今回の研究テーマとして取り上げたCancer Family Syndrome(CFS)に対する細胞遺伝学的研究解析において発癌過程より癌進展の各時期に広く関連性がみとめられているP53の座位する第17染色体、未知の癌抑制遺伝子の存在が云われている第3染色体および最近話題となっているP16およびP15遺伝子についても検討することにした。この1年間に治療した癌患者932例中40歳未満の若年でしかも家庭歴中一親ないし二親等に一人以上癌疾患の家族を有する肺癌2例、大腸癌3例、胃癌1例(何れも家族を含めての解析協力が得られた実例についてP53の第17染色体、第3染色体の異常をFluorescence in Aituhybridization(FISH)法にて検出するとともにP53についてPCR-SSCRについても検討した。また、肺機能検査上肺線維性変化として拘束性換気障害の拡散能についても検討した。

その結果は、CFSに特異的な変化は第17番、第3番染色体とくにP53のPCR-SSCRにも見出しえず、肺機能検査上も特に特徴的な肺線錐化傾向をみとめることは出来なかった。ただDNAploidy patternの解析でD1が低値をとる傾向にありCFSの癌細胞のDIは単クローンでD1値の低い癌細胞である傾向がみとめられたが、今後症例を重ねて検討するととに全目的に6症例の集積の下解析を進め度い同一家系の11人中6人の肺癌発生家系の治療経験から、平成6年度の研究において本家系の4人の肺癌発症者の腫瘍組織および正常組織あるいは末梢血リンパ球のp53遺伝子・Ki-ras遺伝子・p16/MTS-1遺伝子の異常を検討したが、これら既知の遺伝子には異常が認められなかった。そこでこれらの肺癌の組織型の集積性に着目し、肺癌において未知の癌抑制遺伝子の存在が想定されている3番染色体短腕の異常を多数のマイクロサテライトマーカーを用いて詳細に検討した。全症例に共通なloss of heterozygosity (LOH)領域は検出されなかったが、2例では3p21.2-3p23のLOHが検出された。また、1例以外では3番染色体短腕上でreplication error phenotype (RER)が認められた。これは一般の非小細胞肺癌でのRERの頻度として報告されている10-20%に比して明らかに高頻度であり、これらの家族性肺癌の発癌に細胞のミスマッチ修復系の異常が関与している可能性が示唆される。今後はDNAミスマッチ修復遺伝子の存在が同定されている2番染色体短腕、非小細胞肺癌において未知の癌抑制遺伝子の存在が想定されている9番染色体短腕、17番染色体短腕についても複数のマイクロサテライトマーカーを用いて解析を進めていく。また、濃厚な家族歴を有する肺癌家系は極めて稀であり、検体を入手することが困難であることより、解析対象を肺癌の若年発症例で家族歴を有する症例にも広げて研究を進めていく。肺腺癌の家族性集積を認めた家系を対象とした平成7年度までの研究では、p53,K-ras,p16遺伝子の異常および3番染色体短腕(3p13-26)の共通欠失領域は認められなかった。しかしながら、replication error phenotype(RER)が5腫瘍中4腫瘍と高頻度に検出されたことにより、本家系の肺癌発症におけるDNAミスマッチ修復異常の関与が示唆された。そこで、本年度は解析する染色体領域を拡大し、17番染色体短腕(17p13.1)および非小細胞肺癌において未知の癌抑制遺伝子の存在が想定されている9番染色体短腕(9p21-23)を計7ヶのマイクロサテライトマーカーを用いて解析した。17p13では全ての腫瘍に異常を認めなかった。9p21では2腫瘍にloss of heterozygositty(LOH)が検出されたが、本家系において共通な9p欠失領域は認められなかった。RERは9p上で2腫瘍に認められた。そこで、ミスマッチ修復遺伝子であるhMSH2が同定されている2番染色体短腕(2p13)におけるLOHを3ヶのマイクロサテライトマーカーで検討した。正常部DNAがヘテロ接合性を示し、評価可能であった2腫瘍てはLOHを認めず、本家系の肺癌発症におけるhMSH2遺伝子の関与は否定的であった。また、若年性肺腺癌の1症例で(手術時19歳)、母親が42歳で肺腺癌に罹患していた母子において、上記家系と同様にp53mutation、3p13-26,9p21-23,17p13.1,2p16におけるマイクロサテライト解析を行った。
ニューロトロフィンの産生を促進する低分子化合物の開発-脊髄損傷の修復をめざして-

免疫抑制剤をはじめとするイムノフィリンリガンドには神経再生促進活性や神経細胞保護作用が報告されているがその作用機構は不明である。我々はすでに神経栄養因子の産生を促進する低分子化合物として4-メチルカテコールを見出し、ラット腹腔内に投与すると著明に末梢神経の再生を促進することを報告している。この経験と実績から、イムノフィリンリガンドの神経系への効果は神経栄養因子の産生誘導を介した作用ではないかと考え、培養細胞を用いて検討したところ、免疫抑制剤のシクロスポリンA、FK506が脳由来神経栄養因子(BDNF)、グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の産生を促進することを見出した。さらにラット腹腔内に連続投与するとin vivoの脳組織でのBDNF、NT-3またはGDNF含量が有意に増加することを観察し、イムノフィリンリガンドが神経栄養因子の産生促進物質であることを証明した。しかし神経系に作用させる場合免疫抑制作用は生体に不利益をもたらす。そこでFK506の結合タンパク質(FKBP12)との結合部位の構造に類似するいくつかの疎水性ジペプチドの活性を検討し、Leu-Ileに強いBDNFとGDNFの産生増強作用を認めた。Leu-Ileに免疫抑制作用はないことから、優れた神経栄養因子産生促進物質であることが判明した。そこで次にLeu-Ileの脊髄損傷修復効果を検討した。ラットの左脊髄を鋭利に切断し、腹腔内にLeu-Ileを1旧1回投与し、切断側の運動機能をモニターした。しかしLeu-Ileを投与した損傷ラット群はある程度の回復を示したが、非投与群と比較して有意な改善効果はなかった。さらに他の脊髄損傷モデル(全切断、挫傷)への効果も含め、投与量、投与法(損傷部、髄腔内)の検討が必要である。申請者らは長年にわたる研究から、いくつかの低分子化合物がNGFをはじめとするニューロトロフィンの合成をinvitroおよびin vio系で促進することを明らかにしてきた。ニューロトロフィン受容体が脊髄内にも存在すること、損傷後の脊髄内ではこれらの受容体量が増加するなどの報告を考え合わせると、再生能が低くこれまで不可能とされてきた脊髄損傷修復においてもニューロトロフィン合成誘導物質の投与は有効であると考えられる。本研究はこれらの化合物の脊髄損傷治癒における効果を検討することを目的とするが、今年度は、脊髄におけるニューロトロフィン遺伝子・タンパクの発現、および脊髄損傷に伴う変動について検討した。まず、若年ラットにおけるNGFタンパクの脊髄内分布をエンザイムイムイムノアッセイ法で調べた。その結果、ほぼ脊髄全体に均一に分布することが明らかになった。そこで、損傷モデルラットとして10週令ラット(雄)を用い、部位の特定が比較的容易な第8-9胸髄間の脊髄を横断切断することとした。先ず、脊髄損傷後3週間にわたって経時的に脊髄を採取し、NGFの分布を調べた。その結果、切断部の両端で2日後から有意にレベルの増加が認められ、1週間後をピークとして3週間後までに続くことが明らかになった。NGFmRNA量をRT-PCR法で調べると、1日後に切断部の両端で有意に増加し、4日後には正常値に戻った。この結果は、NGFの合成が脊髄損傷に呼応して誘導されること、NGFが脊髄損傷治癒に何らかの役割を担っている可能性を示唆するものである。次年度以降は他のニューロトロフィンについても脊髄損傷後の変動を調べ、合成担当細胞種を同定する予定である。

末梢神経-脳間の刺激伝達路が集積している脊髄は、損傷を受けると重大な障害を引き起こすが、脳や脊髄など中枢神経の再生能は低く損傷修復は困難とされ、患者およびその家族は悲劇のどん底に突き落とされる,本研究の目的は、脊髄内ニューロトロフィンの産生を人為的に促進することにより迅速かつ機能的な脊髄損傷修復ができないか検討することである。各ニューロトロフィンに特異的な抗ペプチド抗体を用いて脊髄横断切断の前後における脊髄内の免疫交叉活性を調べた。その結果、(1)ニューロトロフィンは成熟ラット脊髄内に存在し、運動ニューロンや種々の内在性ニューロンの神経機能を調節している、(2)ニューロトロフィンは切断障害を受けると軸索内輸送中のニューロトロフィンが断端に蓄積される、あるいは非ニューロンによる合成が起こる、などの理由により断端で高レベルになる、ことを明らかにすることができた。免疫抑制剤をはじめとするイムノフィリンリガンドには神経再生促進活性や神経細胞保護作用が報告されているがその作用機構は不明である。我々はすでに神経栄養因子の産生を促進する低分子化合物として4-メチルカテコールを見出し、ラット腹腔内に投与すると著明に末梢神経の再生を促進することを報告している。この経験と実績から、イムノフィリンリガンドの神経系への効果は神経栄養因子の産生誘導を介した作用ではないかと考え、培養細胞を用いて検討したところ、免疫抑制剤のシクロスポリンA、FK506が脳由来神経栄養因子(BDNF)、グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の産生を促進することを見出した。さらにラット腹腔内に連続投与するとin vinoの脳組織でのBDNF、NT-3またはGDNF含量が有意に増加することを観察し、イムノフィリンリガンドが神経栄養因子の産生促進物質であることを証明した。しかし神経系に作用させる場合免疫抑制作用は生体に不利益をもたらす。そこでFK506の結合タンパク質(FKBP12)との結合部位の構造に類似するいくつかの疎水性ジペプチドの活性を検討し、Leu-Ileに強いBDNFとGDNFの産生増強作用を認めた。Leu-Ileに免疫抑制作用はないことから、優れた神経栄養因子産生促進物質であることが判明した。そこで次にLeu-Ileの脊髄損傷修復効果を検討した。ラットの左脊髄を鋭利に切断し、腹腔内にLeu-Ileを1日1回投与し、切断側の運動機能をモニターした。しかしLeu-Ileを投与した損傷ラット群はある程度の回復を示したが、非投与群と比較して有意な改善効果はなかった。さらに他の脊髄損傷モデル(全切断、挫傷)への効果も含め、投与量、投与法(損傷部、髄腔内)の検討が必要である。
散乱方程式直接解法の新展開

従来の微分方程式を境界条件のもとで解く手法では全く解けなかった数万から数十万のチャンネルが寄与する散乱問題に対して、境界条件の代わりに初期条件として因果律を取り込んだ時間依存積分方程式に変換し、その積分方程式をグリッド上で発展させる直接解法を開発することによって解決した。当初は散乱問題の一般的解法として始めたが、研究を続けるに従って短パルス強レーザー場中の原子分子ダイナミクスにも適用可能であることが判明し、さらなる発展を遂げた。時間依存シュレーディンガー方程式を近似なしに直接解法によって解くことにより、強レーザー場によって生成された再散乱電子の空間分布を求めた。近年、この再散乱電子を用いて高強度のビーム実験を行う計画が提案されているが、そのために必要な空間分布のデータを提供するものである。また、この直接解法を水素分子イオンに適用することにより、クーロン爆発後の陽子の運動量分布を求め、実験値とのよき一致を得、3光子共鳴がピーク値を与える原因であることを突き止めた。10^<-18>秒短パルスレーザーと赤外光との組み合わせによって、ヘリウム原子を電離すると、電離確率がレーザー光と赤外光との間の時間差の関数として振動し、その原因がことなるパルス列間の電子による干渉であることが実験の論文で示されていたが、我々は精密計算を行うことにより、単パルスでも振動は起こり、干渉はFloquet状態を中間状態とする複数の経路の干渉によって起こること示した。互いに直交する振動磁場と静磁場が原子にかかるとそのエネルギー構造に新奇な特異性を示すことが摂動論によって提示されていたが、2次のゼーマン項までいれた計算ではどのようなことにながわかっていなかった。我々は開発した直接解法により、磁場が強い場合での振る舞いをはじめて解析することに成功した。これまでは時間依存シュレーディンガー方程式の直接解法を行ってきたが、時間に依存しないシュレーディンガー方程式にも同様の直解法を行う手法を開発し、多価イオンの二電子性再結合の解析を行った。Breit相互作用を取り込んだ相対論的な計算で実験値をよく説明できた。極紫外レーザーと遠赤外レーザーを組み合わせて原子にあてると、2つのレーザーの間の位相差を変えることによって原子の電離確立を制御できることを見出した。しかも、この電離確率は極紫外レーザの強度によっても変化し、原子を用いた光スイッチへの可能性を示唆している。レーザー場中の原子分子にプローブ光をあてて吸収を調べるにはフロッケ状態をまず求め、その間の遷移確率を計算するのは常套手段であるが、レーザー強度が大きい場合膨大な計算時間を要し、現実的ではない。これに対して双極子演算子を始状態にかけた状態を時間発展させ、その波動関数から自己相関関数を求める新手法を開発した。この手法により高い励起状態への吸収過程も精度よく計算できるようになった。レーザーによるヘリウム原子の2重イオン化は、強度が中程度以下の場合に電子が独立に続けて電離するとして計算した値と何桁も会わなくなることが知られている。この現象は最初に電離した電子がレーザー場によって親原子に引き戻され、再散乱を起こすと考えた機構によって説明されている。しかし、定量的な計算は古典力学によるものしかなく、量子論的な計算はこれまで実現されていなかった。これに対して我々が開発した直接解法をもちいることにより、量子論的な計算にはじめて成功した。ほぼ実験値を再現するとともに実験値では明確でなかった構造が電離確率に見出された。オージェ効果は内殻に穴を持つ原子で、一つの電子が基底状態に落ち、その放出エネルギーをもう一つの電子が吸収して電離を起こすものである。電離のエネルギーが不足する場合でもレーザーを補助に当てることにより自動電離が可能となる新機構を見出した。フェント秒レーザーと極紫外の共存場による原子は極紫外光子のエネルギーが電離エネルギーより低い場合でも多光子吸収によって電離が可能である。しかし極紫外場を二重にすることによって原子がレーザー光に対して完全に透明となることを実験および理論の共同研究により示した。レーザー場中に二原子分子をおきその核軸とレーザー場の偏光方向を変化させると分子の電離確率が大きく変化するが、従来の理論であるADK理論では実験値を説明できない。我々は直接法により方程式を解いて電離確率を求め、実験値と良い一致を得た。この結果、ADK理論が不一致である原因が展開係数が不正確であることによることを突き止めた。希ガス原子のns内殻はオージェ効果によってふさぐことができない。これはもう一個の電子を電離するのに必要なエネルギーが足りないためであるが、赤外レーザーを付加することによって誘発するとができる。我々はこの効果をうまく利用すればこの過程を著しく増大させることが可能であることを示した。数フェント秒の短パルスレーザーを原子にあてて電離する時、キャリアの位相によって光子の進行方向に対する左右の電離確率が大きく変化することを以前我々の研究で示したが、今回はこの過程を利用して、精密な理論計算を実験値を比べることにより、実験に用いられたレーザーの位相を正確に決定できること示した。