hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工細胞膜実験と分子動力学計算の双方から理解するナノ粒子の細胞膜透過

ナノ粒子を利用した治療・診断技術を実現するには、ナノ粒子が細胞膜を透過する現象を精密に制御する技術が必要である。本研究では、申請者が最近見出した『微弱な電場の印加によってナノ粒子が細胞膜を低侵襲で直接透過する』新奇な透過現象に焦点を当て、人工細胞膜実験と分子動力学計算の双方からその透過機構を理解するとともに、ナノ粒子の細胞膜透過の制御技術開発に繋げる。2018年度の研究実績は以下の通りである1.一度の実験で最大16個の平面脂質膜(人工細胞膜)を作製することができる並列型アレイデバイスを作製し、これを用いてナノ粒子の人工細胞膜透過を短時間で大量に評価できる実験系の構築を行った。脂質二重膜は、その構造から抵抗とコンデンサが並列に接続されたRC並列回路と電気的に等価と見なすことが出来る。これを利用して、三角波電圧を印加した際に測定される微小電流の矩形波から、膜比容量を算出した。その結果、本装置で測定された平均膜比容量は文献値と同等であり、これより構築した実験系で、脂質二重膜が形成できることを確認できた。2.ナノ粒子の膜透過には微弱な電場の印加が必要なことから、ナノ粒子・細胞膜界面の電気現象が重要な役割を担うと推察される。そこで、申請者がこれまでに構築した分子動力学(MD)計算モデルを拡張し、界面における局所的な膜電位(細胞膜を介した電位差)の算出を自動的に行う計算コードを開発した。MD計算から求まる電荷密度分布入力値として、電位と電荷の基礎式(ポアソンーボルツマン式)を解き、最終的にナノ粒子と細胞膜表面の接触界面の膜電位を数値計算で算出した。数値計算結果は解析解と良好に一致することが確認でき、構築した計算コードの妥当性を確認した。さらに、脂質膜が破壊され始める臨界膜電位を決定することもできた。当初の計画段階でボトルネックになると予想された平面脂質膜実験系の構築を予定より早く終えることができた。特に、並列型アクリルデバイスは既製品ではないため、設計および試作から独自に行ったが、これを速やかに遂行し、装置を最適化することができた。また、実験系構築を予定よりも早く終えることができたため、次年度の研究に用いるナノ粒子試薬の選定・キャラクタリゼーションまで済ませることができ、次年度の実験研究に向けた準備を終えることもできた。計算では、計算系全体の電位分布を計算するとともに、ナノ粒子と細胞膜の接触界面座標を分子密度分布に基づいて一意的にかつ自動的に定めることができる計算手法の構築を予定より早く終えることができた。今後は、ナノ粒子物性(表面電位・粒子径)が、電場印加環境におけるナノ粒子の細胞膜透過現象に及ぼす影響を実験で解析しつつ、分子動力学計算により界面電気現象を詳細に解析する。表面が正もしくは負に帯電しており、粒子径が5 nm100 nmのオクタンチオール修飾金ナノ粒子(市販品・既に選定済み)を用いる。各粒子の表面電位とサイズは、粒子径・ゼータ電位測定装置(購入希望品)で評価する。実験では前年度に構築した並列型デバイスを用いる。片側のウェルにナノ粒子懸濁液を加えて所定の電場を印可し、計測された電流から膜を介したナノ粒子の移動を捉える。はじめに、膜が破壊され始める臨界印加電位(膜破壊電位)を実験により決定する。そして、実験ではこの膜破壊電位よりも低い電位の範囲で実験を行う。すなわち、膜破壊電位以下の印加電位において起こるナノ粒子の細胞膜透過を実験で捉える。並行して、分子動力学計算では、粒子の膜透過が起こり始める臨界印加電場の前後で界面の局所的膜電位がどの程度変化するのかを計算して詳細に解析し、透過が起こる本質的要因を、ナノ粒子と細胞膜の界面電気現象の観点から明らかにする。

数値計算結果は解析解と良好に一致することが確認でき、構築した計算コードの妥当性を確認した。さらに、脂質膜が破壊され始める臨界膜電位を決定することもできた。当初の計画段階でボトルネックになると予想された平面脂質膜実験系の構築を予定より早く終えることができた。特に、並列型アクリルデバイスは既製品ではないため、設計および試作から独自に行ったが、これを速やかに遂行し、装置を最適化することができた。また、実験系構築を予定よりも早く終えることができたため、次年度の研究に用いるナノ粒子試薬の選定・キャラクタリゼーションまで済ませることができ、次年度の実験研究に向けた準備を終えることもできた。計算では、計算系全体の電位分布を計算するとともに、ナノ粒子と細胞膜の接触界面座標を分子密度分布に基づいて一意的にかつ自動的に定めることができる計算手法の構築を予定より早く終えることができた。今後は、ナノ粒子物性(表面電位・粒子径)が、電場印加環境におけるナノ粒子の細胞膜透過現象に及ぼす影響を実験で解析しつつ、分子動力学計算により界面電気現象を詳細に解析する。表面が正もしくは負に帯電しており、粒子径が5 nm100 nmのオクタンチオール修飾金ナノ粒子(市販品・既に選定済み)を用いる。各粒子の表面電位とサイズは、粒子径・ゼータ電位測定装置(購入希望品)で評価する。実験では前年度に構築した並列型デバイスを用いる。片側のウェルにナノ粒子懸濁液を加えて所定の電場を印可し、計測された電流から膜を介したナノ粒子の移動を捉える。はじめに、膜が破壊され始める臨界印加電位(膜破壊電位)を実験により決定する。そして、実験ではこの膜破壊電位よりも低い電位の範囲で実験を行う。すなわち、膜破壊電位以下の印加電位において起こるナノ粒子の細胞膜透過を実験で捉える。並行して、分子動力学計算では、粒子の膜透過が起こり始める臨界印加電場の前後で界面の局所的膜電位がどの程度変化するのかを計算して詳細に解析し、透過が起こる本質的要因を、ナノ粒子と細胞膜の界面電気現象の観点から明らかにする。
液胞型プロトンATPase阻害剤を用いた細胞傷害性T細胞の機能解析

細胞傷害性T細胞(CTL)はパ-フォリン依存性およびFas依存性の細胞傷害性経路の2つの主要な経路により標的細胞を殺傷することが最近の研究から明らかとなっている。液胞型プロトンATPase阻害剤であるコンカナマイシンA(CMA)は、主として細胞傷害顆粒内のpHを増加させることによりパ-フォリンの分解を誘導しパ-フォリン依存性の細胞傷害経路をほぼ完全にブロックすることを明らかとしている。しかしながら、Fas依存性経路により標的細胞を殺傷するCD4^+CTLクローンやパ-フォリン欠損マウス由来のCD8^+CTLクローンを用いた場合、CMAはこれらの細胞内の酸性化を阻害し細胞傷害顆粒の形態変化を顕著に誘導したが、細胞傷害活性をほとんど阻害しなかった。アロ抗原特異的なCTLを種々の方法で誘導しCMAの効果を検討したところ、1prマウス由来の標的細胞やFas低発現あるいはネガティブの腫瘍細胞に対する細胞傷害活性はほぼ完全に阻害された。一方、ノーマルマウス由来の標的細胞やFasポジティブな腫瘍細胞に対する細胞傷害活性は高濃度のCMAを用いても有意な細胞傷害活性が残存した。gldマウス由来のアロ抗原特異的なCD8^+CTLの細胞傷害活性はCMAによりほぼ完全に阻害された。さらにCD8^+CTLクローンによるCMA非感受性の細胞傷害活性は可溶性のFas分子により完全に阻害された。以上より、CMA非感受性の細胞傷害経路はFas依存的であることが明らかとなった。ブレフェルジンAはFas依存性の細胞傷害性経路をブロックしたが、パ-フォリン依存性経路は部分的にしか阻害しなかった。さらに、CMAとブレフェルジンAを同時に添加したところ、アロ抗原特異的なCTLの細胞傷害活性は完全に阻害された。以上の結果より、CMAはCTLによる2つの主要な細胞傷害経路の関与を研究するのに非常に有用なプロープであることが明らかとなった。
遷臨界域流体のクラスタ構造に関する分子動力学的研究

流体の相・状態変化を分子クラスタなどの微視的構造から解析するため、以下の研究を行った。1典型的な極性分子であり、工業的にも重要な水を対象に、気液共存域、圧縮液、臨界点近傍、超臨界域を含む広範な温度・密度領域について、分子動力学計算を行った。とくに水中に形成される水素結合ネットワークの挙動とその温度・密度依存性に焦点をしぼって解析を行い、高密度領域で凝集している水分子群の一部分として水素結合のネットワークが存在すること、高温あるいは圧縮液の領域では水素結合が破壊され、ネットワークが細分化される現象などを明らかにした。2水分子の内部自由度は、通常の水の分子動力学解析では無視されて凍結状態にあるが、比較的高い密度領域では、一定の影響を与えるものと考えられる。これに関して詳細を明らかにするため、内部自由度を考慮した分子間ポテンシャルモデルを用いた水の分子動力学計算を開始した。3無極性分子である二酸化炭素を対象に、分子動力学計算を行った。広範な温度・密度領域に対する計算結果から、まず計算対象の分子系の気液飽和線や臨界点を決定し、これに基づいて解析結果を検討した。分子間距離で定義したダイマのネットワークとして定義されるクラスタは、分子の凝集・離散状態を表すが、このクラスタのサイズの温度・密度依存性は、水と同様の傾向を示した。これは、距離定義によるクラスタの平衡状態での挙動がマクロな相及び状態とほぼ対応し、この関係が分子の極性などの性質によらないことを示しているものと考えられるが、非平衡の相・状態変化とクラスタの動的挙動との関係について、さらに研究を進める必要がある。
一般化スペクトル理論の構築と発展方程式の分岐理論への応用

本研究において、線形作用素に対するスペクトル理論を一般化した一般化スペクトル理論を構築することができた。これにより、連続スペクトルを持つような線形作用素が定義する力学系の解の漸近挙動を評価できるようになった。得られた結果を蔵本モデルやシュレディンガー方程式に応用し、その性質を調べた。特に蔵本モデルに対しては、長年未解決問題であった蔵本予想を解決した。本研究において,研究代表者は,Gelfandの3つ組を用いることで,適当なクラスの線形作用素に対してその一般化スペクトル集合を定義し,その性質を調べた.すなわち,関数空間の3つ組を用いて空間の位相の強弱をうまく制御することで,従来のスペクトルの概念を拡張した一般化スペクトル集合を導入した.特に,スペクトルの分類(一般化固有値/一般化連続スペクトル/一般化剰余スペクトルなど),一般化レゾルベント,一般化固有値に従属する固有空間の性質,固有空間への射影,一般化固有値を用いたスペクトル分解定理,作用素の半群の漸近挙動,などを,通常のスペクトル理論と並列な形で整えた.これにより,偏微分方程式の解の挙動について,従来の手法では捉えることが難しかった現象が理解できると期待される.例えば,通常の固有値ではなく,一般化固有値によって誘導される解の漸近挙動,解の安定性や分岐など,が理解可能となった.特に,結合振動子系やシュレディンガー方程式への応用が今後の課題となる.結合振動子系やシュレディンガー方程式は,物理や工学など応用上も重要な方程式であるため,これらの新しい解析手法が確立されたことには大きな意義がある.以上の結果により,平成25年度の計画はおおむね達成されたと言える.本研究の結果をまとめた論文は現在投稿中である.また,この結果が評価され、ドイツやアメリカでの国際会議に招待され,講演を行った.本研究において,研究代表者は,ゲルファンドの3つ組を用いた新しい線形作用素のスペクトル理論を構築した.またこれを結合振動子系やシュレディンガー方程式などの無限次元力学系の解の挙動の研究に応用した.これらの問題においては,方程式の線形部分を定義している線形作用素が,虚軸上に連続スペクトルを持つため,従来のスペクトル理論では解のダイナミクスを決定することは困難であった.そこで研究代表者は,ゲルファンドの3つ組を用いて一般化された意味での固有値を定義し、その一般化固有値が解のダイナミクスを支配していることを明らかにした.すなわち,通常のヒルベルト空間の位相ではなく,問題に応じた適切な位相を導入することで,スペクトルが虚軸上にしか存在しないにもかかわらず,線形作用素の半群が減衰しうることを証明した.この理論を,蔵本-大同モデルなどの,応用上も重要な無限次元力学系に適用することで,同期現象が起こる数学的なメカニズムを明らかにした.結合振動子系やシュレディンガー方程式は,物理や工学など応用上においても重要な方程式であるため,これらを解析するための新しい手法が確立されたことには大きな意義がある.また一般化固有値は線形作用素の基礎理論としても重要な位置づけを持っており,純粋数学の観点からも意義深い.これらの結果が評価され,スペインやイギリスで行われた力学系理論についての国際会議に招待され,講演を行った.本研究において,研究代表者は,ゲルファンドの3つ組を用いた線形作用素のスペクトル理論を構築し,これをシュレディンガー方程式の研究に応用した.シュレディンガー作用素は自己共役作用素のため,典型的には実軸上に連続スペクトルを持つ.研究代表者は,ゲルファンドの3つ組を用いた新しいスペクトル理論を用いると,シュレディンガー作用素のレゾルベントが実軸を超えて下半面から上半面への解析接続を持ち,その解析接続が実軸の外側に特異点を持つことを示した.この特異点を一般化固有値,あるいは共鳴極と呼ぶ.また一般化固有値の座標が方程式の解の減衰の速さを決めることを証明した.これにより,共鳴極の理論の数学的基礎づけが与えられた.また,同様の理論を反応拡散系へも応用した.すなわち,反応拡散系を適当な解のまわりで線形化して得られる線形作用素に同理論を適用することで,ある場合においては,一般化固有値が,古くから知られるエヴァンス関数の零点に他ならないことを証明した.これにより,ゲルファンドの3つ組を用いた線形作用素のスペクトル理論は,エヴァンス関数の理論を特別な場合として含むことが明らかとなった.当初の目的であった一般化スペクトル理論の構築とその応用はおおむね達成された.本研究の目的は,ゲルファントの3つ組と呼ばれる線形位相空間の組に基づいて,あるクラスの線形作用素に対する一般化スペクトル理論を確立し,これを無限次元力学系の分岐理論に応用することであった.ここで主に考える力学系は,方程式の線形部分を定義する線形作用素が連続スペクトルを持つため,従来の力学系理論が適用できないような方程式である.特に,結合振動子系と呼ばれるクラスの方程式や反応拡散系などを想定している.このような目的のもと研究を行った結果,連続スペクトルを持つような線形作用素に対する一般化スペクトル理論の基礎を構築することができ,これにより連続スペクトルを持つような無限次元力学系の解析を行う基盤ができあがった.特にこの理論によれば,一般化固有値と呼ばれる固有値の一般化版とその固有超関数が,力学系のダイナミクス(解の漸近安定性や分岐など)を支配していることが明らかになった.

得られた結果を,結合振動子系の代表格である蔵本モデルに適用した.蔵本モデルについては,「結合強度がある閾値を超えると相転移が起きて安定な同期解が現れる」という蔵本の予想が知られていたが,虚軸上に連続スペクトルが乗っているという困難のため,長い間未解決問題であった.そこで本研究者は一般化スペクトル理論を蔵本モデルに適用することで,蔵本の予想を厳密に証明することに成功した.以上の結果を何本かの論文として出版した他,多数の国際会議で報告した.本研究において、線形作用素に対するスペクトル理論を一般化した一般化スペクトル理論を構築することができた。これにより、連続スペクトルを持つような線形作用素が定義する力学系の解の漸近挙動を評価できるようになった。得られた結果を蔵本モデルやシュレディンガー方程式に応用し、その性質を調べた。特に蔵本モデルに対しては、長年未解決問題であった蔵本予想を解決した。当初の目標であった一般化スペクトル理論の構築とその応用はおおむね達成された.今後は,一般化スペクトル理論をより面白い反応拡散系の研究に応用する.力学系理論今後は一般化スペクトル理論を抽象的な発展方程式の解の研究に応用する.当初の目標であった一般化スペクトル理論の構築はおおむね達成された.書籍費が必要なため。次年度使用額は書籍費に使用する。今後は,一般化スペクトル理論を,結合振動子系やシュレディンガー方程式といった発展方程式の解の漸近挙動の研究に応用する.
グリセルアルデヒドによるタンパク質修飾物の構造-機能相関の解明

P4はグリセルアルデヒド(GLA)2分子がリジン、アルギニン間で架橋結合を形成したAGEのジヒドロピリドピリミジニウム化合物である。P4が血清タンパク質、コラーゲン、レンズタンパク質において、正常ラット群と比較して糖尿病ラット群で有意に増加したことを明らかとした。GLA修飾リゾチームの配列解析の結果、K33,K97,K116が修飾され、GLAPが生成していることが明らかとなった。また、同様にアルギニン残基においてもMG-H1などの生成物を同定した。これらの結果はリボヌクレアーゼA、シトクロムcにおいても同様な傾向が認められた。Caproyl-GLAPを抗原としマウスに免疫した結果、GLAP構造のピリジニウム骨格を認識する抗GLAPポリクローナル抗体が得られた。HL-60細胞、PC12細胞および分化PC12細胞において、GLA-BSA濃度依存的にcontrolと比較して細胞増殖率が減少した。また、GLA-BSA添加群では抗GLAP抗体の添加により、細胞増殖率の減少が回復した。以上の結果、GLA修飾タンパク質の生理作用を示すエピトープの化学構造が、GLA由来の主要AGEのGLAPであることを支持した。糖尿病患者の体内においてはメイラード反応が亢進し、多様なタンパク質修飾構造(AGE)が蓄積して腎症、動脈硬化などの糖尿病合併症(DC)の発症に関与する。とくにグリセルセルアルデヒド(GLA)による修飾は強い生理作用(毒性)をもたらすことが知られているが、具体的なAGE構造やそれら個々の作用についての知見はほとんどない。P4は当研究室で同定されたGLA2分子がリジン、アルギニン間で架橋結合を形成したAGEのジヒドロピリドピリミジニウム化合物である。本年度ではP4が生体内タンパク質において、正常ラット群と比較して糖尿病ラット群で有意に増加したことを明らかとした。また、飼育期間依存的にP4量が増加したことから、老化の新たな指標としても期待できる。糖尿病や白内障を発症している場合、デヒドロアスコルビン酸の含有量が増加することが知られており、そのデヒドロアスコルビン酸からGLAが形成すると考えられ、その結果P4が糖尿病性白内障のレンズタンパク質で顕著に増加すると考えられる。そこでデヒドロアスコルビン酸からGLAが形成され、P4が生成されるのかを検討した結果、P4が生成された。以上より、生体内におけるP4の生成経路の一部のメカニズムが明らかとなった。一方、GLA由来新奇AGEとしてP5を検出し、イミダゾピペリジン骨格によりLysとArgを架橋した構造であると同定した。P5は糖尿病患者の体内において早い段階で生成すると推定されるため、合併症の早期発症マーカーになると考えられる。当研究室では、リジン残基が修飾を受けているピリジニウム化合物のGLAPおよびアルギニン残基が修飾を受けているイミダゾリノン化合物のMG-H1を主要なAGEとして同定した。本年度ではタンパク質としてリゾチーム、リボヌクレアーゼA、シトクロムcを用い、生理的な条件下でGLA修飾タンパク質におけるグリケーション生成物の解析と反応機構、配列解析によるアミノ酸残基の修飾部位について解析した。具体的にはSDS-PAGEによりモノマー、ダイマー、トリマーバンドを分画後、トリプシンによりゲル内消化を行い、LC-MS/MS分析により解析した。SDS-PAGEによる分析の結果、GLAにより修飾されたタンパク質は経時的に2量体以上の多量体が増加した。これは、GLAがタンパク質において付加物の生成だけではなく、架橋、重合を引き起こしていることを示唆している。GLA修飾タンパク質の配列解析の結果、リゾチームにおいてはアミノ酸配列のK33,K97,K116が修飾され、GLAPが生成していることが明らかとなった。また、同様にアルギニン残基においても検討を加え、MG-H1などの生成物を同定した。これらの結果から、GLAにより、タンパク質中に特定のアミノ酸残基が修飾を受けていることを明らかにした。

糖尿病患者の体内においてはメイラード反応が亢進し、多様なタンパク質修飾構造(AGE)が蓄積して腎症、動脈硬化などの糖尿病合併症(DC)の発症に関与する。とくにグリセルセルアルデヒド(GLA)による修飾は強い生理作用(毒性)をもたらすことが知られているが、当研究室では、リジン残基が修飾を受けているピリジニウム化合物のGLAPおよびアルギニン残基が修飾を受けているイミダゾリノン化合物のMG-H1を主要なAGEとして同定した。また、GLAPは、単独でマクロファージ様J774.1細胞に対して細胞増殖抑制作用を示すことを明らかにしている。本年度はCaproyl-GLAPを抗原としマウスに免疫した結果、ELISAによりマウス抗血清が、7週目以降に顕著な抗体価の上昇を示した。また、競合ELISAによりGLAP特異的抗体であることを確認した。しかしながら、GLAPと同様のピリジニウム骨格を持つGA-pyridineおよびOP-Lysineに対して交叉反応を示した。よって、本研究により得た抗血清は、GLAP構造のピリジニウム骨格を認識する抗GLAPポリクローナル抗体であることが示された。HL-60細胞、PC12細胞および分化PC12細胞において、GLA-BSA濃度依存的にcontrolと比較して細胞増殖率が減少した。また、GLA-BSA添加群では抗GLAP抗体の添加により、細胞増殖率の減少が回復した。GLA-BSA中にはGA-pyridineおよびOP-Lysineは検出されていないため、抗GLAP抗体がGLA-BSAにおいてGLAPを捕捉することにより細胞毒性を抑制することが示唆された。これらの結果は、GLA修飾タンパク質の生理作用を示すエピトープの化学構造が、GLA由来の主要AGEのGLAPであることを支持した。グリセルアルデヒド(GLA)によるタンパク質の主要な修飾構造であるAGEが同定され、生体内での生成も明らかとなった。また、抗GLAP抗体の作成も順調に進捗している。さらに炎症に関わるRAGEの新たな機能も明らかになりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はGLAP以外のAGEの生体内定量、抗GLAP抗体の作成と特異性検定、RAGEとGLA由来AGEの相互作用や生理作用について総合的に検証する予定である。
知的所有権の形成とその国際移転に対する課税

独立当事者間基準(Arm's Length Standard)の下で、知的財産権を初めとする無形資産の移転価格を算定することや、無形資産の所在地(所有者)や無形資産に係る所得の源泉地を確定することは、極めて困難または不可能である。なぜなら、無形資産は取引コストの削減等の企業統合がもたらす超過利益の原因を含むと理解されており、伝統的な独立当事者間基準にはなじまないからである。他方、定式分配(Formulary Apportionment)によるユニタリー課税方式でも、資産要素において、無形資産を評価し、所在地を確定する必要があるし、売上要素において、無形資産に係る収益を分離し、その売上地を確定する必要があるが、これらは、独立当事者間基準の場合と同様に困難または不可能である。したがって、伝統的な独立当事者間基準かユニタリー方式かという従来の議論の枠組みを越えた、新たな基軸から国際課税の枠組みの検討が必要である。そうした新たな基軸として、無形資産の評価や所在地の確定をどれだけ回避することができるかという観点が考えられる。こうした観点に基づく移転価格税制の執行は、実は、法人の設立や清算、再組織に関する課税繰延べを認めたアメリカ法人税制において、課税繰延べの乱用を防止するために、古くから行われてきた。そこでは、現物出資や現物配当の対象となった資産を移転時に評価するのではなく、移転後に行われた外部取引の対価や無形資産に帰属する収益、または、無形資産に係る費用控除を配分の対象としていた。無形資産の評価や所在地確定の回避は、移転価格税制におけるスーパー・ロイヤリティー・レールにもその一端を見ることができるし、費用分担取決めや委託製造者(contract manufacturer)理論も、その具体化と位置付けられる。移転価格税制の執行において無形資産(intangibles)とされるものは、租税優遇の対象として形成された知的所有権と同じではない。むしろ、有形資産の移転にアームズ・レングス基準を適用して得られた結果が、特に関連納税者間での利益分配という観点からみて必ずしも合理的とはいえない場合に、これを修正するために、たとえばブランドネ-ムなど納税者側が無形資産と明確には認識・評価していないものを問題とし、これに帰属する所得を配分するというケースが数多く見られる。つまり、やや極端な言い方をすれば、無形資産は、アームズ・レングス基準による移転価格税制がもたらす歪みを緩和するための緩衝剤ないし潤滑油としての機能を果しているのであり、逆に言えば、そうした緩衝剤が必要な場合に無形資産の存在が認識され、緩衝剤として必要なだけの価格によって評価されるのである。もちろん、こうした過程で問題とされる無形資産は、たとえば即時償却される広告宣伝費の集積としてブランドネ-ムが生じるといったように、租税優遇の産物である場合が多い。この点は、たとえば研究開発費の税額控除による特許権など、租税優遇によって形成された知的所有権と共通する。両者の違いは、優遇が明示的かどうかがある。移転価格税制の適用における配分の合理性、つまり、利益分配の合理性の判断の背景にあるのは、たとえば、A国の優遇税制の下で開発された技術の利用による所得は、A国が課税の対象すべきであるというように、無形資産にかかる控除項目とその所得とを、国際的に対応させるという考え方である。会計上の費用収益対応原則が、時間的対応を求めるのに対して、移転価格税制における無形資産の評価は、地域的対応を求めるといえる。しかし、アームズ・レングス基準からは、移転価格はあくまでも市場取引によって決定すべきで、租税優遇との対応は度外視すべきはずである。この点が、今後の研究の焦点となる。1.知的所有権(知的財産権)をはじめとする無形資産の国際移転に対する課税において、無形資産が加速償却をはじめとする租税優遇を背景に形成されていることから、無形資産が国外に移転する場合には、優遇を与えた国は、その与えた優遇を取り戻すという政策が存在する。

しかし、実現には、無形資産のうち、どれだけが優遇によるものであり、どれだけが実体的に生み出されたもの(無形資産という価値の創出、すなわち所得の発生に係るもの)かを決定することは、極めて困難である。こうした問題意識からは、租税優遇の取り戻しを独立して考えるだけではなく、むしろより一般的に、所得の発生があった国がその所得に対する課税権を持つという原則をまず確認した上で、その特殊なケースとして、無形資産に係る優遇の取り戻しを検討すべきであるといえる。この所得発生地主義の原則は、たとえば不動産所得に関して、OECDモデル条約6条1項や国連モデル条約同条同項にみられる。2.無形資産に対する課税は、その国外移転時だけでなく、移転後に授受されるロイヤリティに対する課税を通じても可能である場合が多い。すなわち、たとえば国内の親会社が一定の段階まで開発し、軽課税国の子会社に移転される無形資産については、移転後に親会社が子会社に支払うロイヤリティは、親会社のある国が課す源泉徴収税の対象となる。(ただし、租税条約による軽減の可能性がある)。この源泉徴収税は、無形資産の使用地国としての課税権に基づく。それゆえ、このケースでは、課税を移転時に行うか移転後に行うかの選択肢が存在することになる。より一般化すれば、無形資産の形成(所得の発生)か無形資産の使用かという選択である。なお、無形資産を親会社が利用しなければ、ロイヤリティに対する課税は、もちろん不可能である。しかし、たとえばノウハウのような無形資産が当事者が認識していなくても、課税庁により擬制される場合があることに注意すべきである。無形資産の国際移転が課税上問題となる最も重要な理由は、費用と収益の時間的なミスマッチと地理的なミスマッチが競合し、無形資産に係る所得が歪曲されることにある。すなわち、特に特許権等の知的財産権が国際課税において問題とされる典型的なパターンは、国内において支出の即時償却等の租税優遇を享受しながらその形成が行われた後、国外に移転され、課税権の及ばない収益が発生するというものであるが、そこでは、即時償却等による時間的なミスマッチと、費用の所得の発生地が異なるという地理的なミスマッチが競合しているのである。こうした問題に対して、移転価格税制による対処が試みられてきたが、その実際の方法は、独立当事者間基準に基づいた無形資産の国際移転時の評価を行うのではなく、無形資産の移転を否認し、または、無形資産に係る収益や費用控除の帰属を変更するのである。1986年アメリカの税制改革が導入したスーパー・ロイヤリティー条項も、その一例である。こうした課税方法が採られる理由は、もちろん、無形資産の評価やその所在地(所有者や所得源泉地)の確定が困難または不可能だからである。こうした移転価格税制の執行方法は、アメリカにおける現物出質や現物配当に関する課税繰延べの乱用を規制するために、古くから行われてきたものである。課税繰延べ取引に対する移転価格税制の適用は、独立当事者間基準に基づいた通常取引に対する適用とは異なり、選択的規制である。
光捕集アンテナ構造を導入した人工網膜フィルムの開発

本研究では、我々がすでに開発に成功している、シリンダー型のミクロ相分離界面をテンプレートとして、植物のアンテナ色素系を模した色素分子が環状に配列した構造体を多層集積化した薄膜材料(ZnP-lBC)を基に、(1)可視光の広い波長範囲に対応するために、ダウンコンバージョンによるエネルギー輸送経路を組み込み、(2)視細胞との接合界面で効率よく電荷生成できるように、電荷分離サイトを導入することで、人工網膜に適用可能なナノ光電変換素子アレイ薄膜の作製を目指す。
糸状菌多糖分解酵素遺伝子発現誘導因子を介した情報伝達ネットワークの解明

糸状菌が生産する有用酵素を利活用するには、種々の基質特異性を有す複数の酵素を包括的に高生産する技術を開発する必要がある。これまでに申請者は、A. aculeatusにおける多糖分解酵素生産を正に調節する新規制御因子を複数同定し、制御因子が複数の因子と相互作用して機能すること明らかにした。そこで本研究では、申請者らが同定した制御因子の相互作用因子を網羅的に探索し、同定した因子の機能を解明すると共に、同定した制御因子を機能改変し、種々の基質特異性を有す有用酵素の包括的な高生産技術を開発する事を目指す。
klotho蛋白質の発現低下によるカルパインの異常活性化機構の解明

klotho蛋白質の欠損マウスはヒトの老化に類似した多様な症状を示すことから、klotho蛋白質の機能を調べることで、老化に伴う疾患のメカニズムの理解に繋がると期待される。これまでにklotho蛋白質の減少が腎臓と肺のタンパク質分解作用を異常高進させることを明らかにしている。そこで、欠損マウスの変化をさらに詳細に解析した結果、腎臓と肺に特異的に異常糖鎖が蓄積することが示された。klotho変異マウスは多彩な老化症状を呈することから、klotho遺伝子が老化の制御に深く関与していると考えられている。我々はこれまでに、klotho変異マウスの腎臓と肺におけるμ-calpainの異常活性化と、その内在性阻害物質であるcalpastatinの消失を明らかにし、μ-calpainによる細胞骨格系の分解が腎および肺障害の原因であることを示してきた。最近、klotho蛋白質にβ-グルクロニダーゼ活性があることが報告され、klotho蛋白質が糖分解酵素として機能している可能性が示唆された。しかし、klotho蛋白質の生体内における糖分解酵素としての具体的な作用点や基質に関してはほとんど分かっていない。私はこれまでに、klotho遺伝子の変異によって生じる糖鎖変化について検討し、klotho変異マウスの肺と腎臓で特異的に増加している糖鎖があることを明らかにしている。そこで、これらの異常糖鎖とklotho蛋白質の関係を明らかにするため、klotho蛋白質と異常糖鎖の相互作用について検討した。その結果、klotho蛋白質に異常糖鎖を分解する作用がある可能性が示された。このことから、異常糖鎖がklotho蛋白質の基質である可能性が考えられた。これらの異常糖鎖はμ-calpainの異常活性化が顕著な肺と腎臓で観察されることから、μ-calpainの活性制御やカルシウムホメオスタシスの制御に関与している可能性が考えられる。klotho変異マウスは多彩な老化症状を呈することから,klotho遺伝子が老化の制御に深く関与していると考えられている。我々はこれまでに,klotho変異マウスの腎臓と肺におけるμ-calpainの異常活性化と,その内在性阻害物質であるcalpastatinの消失を明らかにし,μ-calpainによる細胞骨格系の分解が腎および肺障害の原因であることを示してきた。最近,klotho蛋白質にβ-グルクロニダーゼ活性があることが報告され,klotho蛋白質が糖分解酵素として機能している可能性が示唆された。しかし,klotho蛋白質の生体内における糖分解酵素としての具体的な作用点や基質に関してはほとんど分かっていない。私はこれまでに,klotho遺伝子の変異によって生じる糖鎖変化について検討し,klotho変異マウスの肺と腎臓で特異的に増加している糖鎖があることを明らかにしている。異常糖鎖の蓄積はklothoタンパク質の欠損に起因することから,klotho蛋白質の機能との密接な関係が予想される。そこで本年度は肺に蓄積する異常糖鎖の構造解析を試みた。野生型とklothoマウス由来の糖鎖を比較した結果,糖分解酵素に対する感受性が異なる糖鎖が存在することが分かった。現在,klotho蛋白質との関係を明らかにするため,糖鎖構造の詳細な解析を行っている。これまでに、klotho変異マウスの腎臓と肺におけるμ-calpainの異常活性化による細胞骨格系の分解が腎および肺障害の原因であることを示してきた。腎臓と肺以外の器官についてμ-calpainの活性化を詳細に調べた結果、8週齢頃から心臓で活性化が亢進することが分った。Klotho変異マウスの寿命は約9週であり、心不全による突然死が報告されている。Klotho変異マウスでは3週齢頃より動脈硬化など異所性の石灰化が進行する。Μ-calpainはカルシウムにより活性化されることから、動脈硬化から心不全に至る過程に、心筋あるいは冠動脈におけるカルシウム濃度上昇によるμ-calpainの異常活性化が関わっていると考えられる。今後、内在性阻害物質のcalpastatinや活性阻害化合物を利用してμ-calpainの活性を制御することで、動脈硬化による心不全の予防などへの応用が期待できる。また、klotho蛋白質は糖分解酵素に相同性があることがら糖分解酵素として機能する可能性も指摘されているが、生体内における糖分解酵素としての具体的な作用点や基質に関してはほとんど分かっていない。これまでに、klotho変異マウスの肺と腎臓で特異的に増加する糖鎖があることを見いだしており、現在、異常糖鎖の詳細な構造解析を試みている。
感染による食欲不振の中枢神経メカニズム

感染が起こると摂食低下が見られることがあるがそのメカニズムは不明である。本研究では感染が起こる際にみられる発熱と摂食抑制の関係に着目して研究を進めている。感染が起こると脳内でプロスタグランジンE2が産生され、視床下部の視索前野にあるプロスタグランジンE受容体であるEP3に作用する。この反応が発熱の引き金となる。また、視索前野は、脳血液関門が薄く、血液由来の液性因子の影響を受けやすい領域でもある。これらのことから視索前野は外界からの刺激に起因する神経情報や末梢由来の神経、液性情報を受け取り、統合しているものと考えられる。そこで視索前野のEP3発現ニューロンは発熱のみならず、環境からの多種の刺激や変化から生体の恒常性を守るためにも機能しているとの仮説を立てた。しかしながら、視索前野のEP3発現ニューロン群の神経科学的特性は未だ不明な点が多い。研究代表者は、電気生理学や組織学の手法などを駆使して、多面的にこのニューロン群の解析を行っている。その結果、視索前野のEP3発現ニューロン群は、様々な性質を持つニューロンの集まりであることがわかってきた。現在、ラットを用いて、外界から様々な環境刺激を与え、視索前野のEP3発現ニューロン群の反応性や組織化学的特徴などを、神経細胞1つ1つについて解析し、分類している。また、このニューロン群の摂食調節への関与についても、研究代表者がこれまでに明らかにした摂食と代謝をコントロールする神経経路や脳領域との関連を調べながら、引き続き組織学や電気生理学の手法を用いて解析を行っている。視索前野のEP3発現ニューロンの神経特性を知るために、電気生理学的手法を用いて、プロスタグランジンE2などの液性因子による刺激を与えることに対する発火反応の解析を続けている。さらに、ラットに暑熱・寒冷曝露などの生理的刺激を与え、神経細胞の活性化マーカーであるc-Fosの発現を指標として、EP3発現ニューロン群を含めてどのような組織化学的特性を持つニューロンが視索前野において活性化するのかを詳細に調べている。視索前野のEP3発現ニューロン群が関与する生体調節反応を知るために、プロスタグランジンE2投与だけではなく、他の生理的刺激も与え、c-Fosなどの活性化神経細胞のマーカーと、神経伝達物質を検出するin situ hybridizationとを組み合わせて、組織化学的なアプローチから神経細胞の分類とその視索前野における分布を詳細に解析する。そして、この神経細胞の分布データをもとに、遺伝子組換え動物を用いたin vivo神経活動操作法などによって特定のEP3発現ニューロン群のみ刺激を行い、摂食量や代謝量の変化を調べることで、摂食調節への関与とそのメカニズムを探る。感染が起こると食欲低下につながることがあるが、その意義やメカニズムは不明である。本研究では、特に感染が起こる際に見られる発熱と摂食抑制の関係に着目して解析を行っている。感染が起こると免疫系の刺激によって脳内で発熱メディエーターであるプロスタグランジンE2が産生される。産生されたプロスタグランジンE2は、視床下部の最吻側に位置する視索前野のニューロン群に発現する受容体サブタイプ、EP3に作用し、それが引き金となって発熱が起こる。このように、視索前野に存在するEP3発現ニューロンは、発熱の重要な鍵であるにも関わらず、EP3発現ニューロンの性質や神経活動の細胞生理学的特性などについて、不明な部分が多い。研究代表者のこれまでの電気生理学的な解析から、視索前野のEP3発現ニューロンの性質は多様であることがわかってきた。さらに、このニューロンの特性を知るために、免疫組織学、及びin situ hybridizationなどの方法を用いて、このニューロン群の組織化学的特徴の多様性を検討した。現在これらの解析を継続して実施しており、さらに詳細に解析を進めている。また、感染時の摂食抑制について解析する上で、摂食と代謝のメカニズムについてもこれまで解析してきた。その中で、いくつかの脳領域が感染時の摂食抑制に関与しているのではないかと考えられたため、現在、その神経投射や生理学的特性を免疫組織化学的、電気生理学的に解析している。感染に伴う食欲不振を研究する上で、感染時に起こる発熱反応の入り口となる視索前野のEP3発現ニューロンの特性を知る必要がある。そのために、感染が起こると脳内で産生されるプロスタグランジンE2を投与し、視索前野EP3発現ニューロンの神経活動を電気生理学的に測定している。これらの進捗は当初の予定通りである。

研究代表者は、電気生理学や組織学の手法などを駆使して、多面的にこのニューロン群の解析を行っている。その結果、視索前野のEP3発現ニューロン群は、様々な性質を持つニューロンの集まりであることがわかってきた。現在、ラットを用いて、外界から様々な環境刺激を与え、視索前野のEP3発現ニューロン群の反応性や組織化学的特徴などを、神経細胞1つ1つについて解析し、分類している。また、このニューロン群の摂食調節への関与についても、研究代表者がこれまでに明らかにした摂食と代謝をコントロールする神経経路や脳領域との関連を調べながら、引き続き組織学や電気生理学の手法を用いて解析を行っている。視索前野のEP3発現ニューロンの神経特性を知るために、電気生理学的手法を用いて、プロスタグランジンE2などの液性因子による刺激を与えることに対する発火反応の解析を続けている。さらに、ラットに暑熱・寒冷曝露などの生理的刺激を与え、神経細胞の活性化マーカーであるc-Fosの発現を指標として、EP3発現ニューロン群を含めてどのような組織化学的特性を持つニューロンが視索前野において活性化するのかを詳細に調べている。感染症状の発現メカニズムにおいて、視索前野のEP3発現ニューロンがどのような機能的役割を担うのかを検証するために、プロスタグランジンE2などを視索前野へ投与して、どのような神経伝達物質を持つEP3発現ニューロンが活性化するのかを、活性化ニューロンのマーカーであるc-fosの発現などを指標として検討する。また、視索前野のEP3発現ニューロンを温度感受性や、プロスタグランジンE2の反応性などを指標にして、細胞生理学的に分類する。さらに、視索前野のEP3発現ニューロンがどの脳領域のどの神経細胞に投射しているのかを調べるために、視索前野のEP3発現ニューロン特異的に、軸索終末まで運ばれるGFPを発現させ、免疫組織化学やin situ hybridizationの技術を用いて詳細に調べる。特に、摂食に関連する領域への神経投射や、その軸索終末に含まれる神経伝達物質についても組織学的手法を用いて明らかにする。視索前野のEP3発現ニューロン群が関与する生体調節反応を知るために、プロスタグランジンE2投与だけではなく、他の生理的刺激も与え、c-Fosなどの活性化神経細胞のマーカーと、神経伝達物質を検出するin situ hybridizationとを組み合わせて、組織化学的なアプローチから神経細胞の分類とその視索前野における分布を詳細に解析する。そして、この神経細胞の分布データをもとに、遺伝子組換え動物を用いたin vivo神経活動操作法などによって特定のEP3発現ニューロン群のみ刺激を行い、摂食量や代謝量の変化を調べることで、摂食調節への関与とそのメカニズムを探る。参加する予定であった学会をいくつかキャンセルし、また、消耗品購入の予定が納品遅れなどの理由のためにずれたため、差額が生じた。この残額については、次年度以降、研究成果を国際学会や国内学会にて積極的に発表し、また、研究交流を行う予定であり、こうした研究活動を通じて有効に残額を使用する予定である。
社会医療サプライチェーン駆動力としての大学病院運営評価:業務実態調査を基盤として

自然災害下でも地域社会医療サプライチェーンを駆動できる大学病院機能について(1)無人タイムスタディによる医療従事者の稼働能力の計測とタイムプロセススタディによる稼働状況分析、(2)大学病院と連携する地域での医療需要掌握における地域がん登録など疾病登録情報の利用と大学病院の医療供給力の計測、(3)大学病院退院後の患者への医療継続を担う居宅サービスを包含した在宅療養システムに関する無人タイムスタディによる定量的検討、などの研究を行った。本研究では、大学病院を社会医療の安定供給の駆動力と位置づけ、タイムスタディ等業務実態調査を通じて(i)大学・大学病院の駆動力を数理モデルにより明示化し医療の将来シナリオにおける影響を検討する、(ii)医療関連施設の業務実態に基づき社会医療における大学・大学病院の駆動力の構造を検討することを目的とする。本年度はA大学病院の電子カルテ化が2010年に予定されたこと、外来化学療法部の増床が行われたことから、電子カルテ導入前後、外来化学療法部増床前後のタイムスタディ、診療データ収集を中心に行い、併せて近隣の完全電子カルテ化病院と電子カルテ未導入の病院における看護業務についてタイムスタディを実施し、業務実態把握を行った。さらにタイムスタディにより得られた情報に基づきタイムプロセススタディを実施し、患者移送業務、外来におけるカルテ関連業務の分析を進めた。タイムスタディ手法については複数ビデオカメラを用いたビデオタイムスタディ調査法、記録業務に特化し開発した記録時刻と使用した色とを同時に記録できるタイムペンによる記録時間タイムスタディ調査法などを新たに考案した。その結果、カルテ探しなど特定の動作抽出が可能であること、記録時間については日勤帯勤務では平均2時間程度の記録時間となることなどを明らかにした。さらにビデオタイムスタディ結果をもとにした特定動作の検出法、移動軌跡の自動抽出法およびオドメトリによる車いすやストレッチャーの移動軌跡を検出する方法なども開発した。その結果、誤差は10cm程度でほぼ移動距離が把握できることが示された。また、大学病院の地域医療における駆動力を検討するために大学病院の外来患者の受療経過を過去12年間について分析し、社会よりも急速な患者の高齢化の進行、小児患者数の増加、また外来に10年以上通院する患者割合が2%前後であることなどの結果を得た。21世紀の終わりまでの90年間、祖父母、父母、自分、子ども、孫まで、普通の人がいつでもどこでも一定以上の医療・保健・福祉を受けられる社会を維持するには、社会医療サプライチェーンという基盤が重要である。医療スタッフの教育、医学研究、医療関連施策の計画・提案・評価・改善等は、サプライチェーンの駆動力であり、大学および大学附属病院が担うものと考える。本課題では、このコンセプトの下、将来の医療需給シナリオの検討、社会医療における大学および大学附属病院の駆動力としての研究を進める。本年度は、医療需給シナリオの検討として(1)がん罹患者数推計に関する研究:地域がん登録データをもとにした2020年までの我が国のがん罹患者数推計(全国男女別部位別および都道府県別男女別部位別)、(2)生活習慣病発症数推計に関する研究:企業健診データおよび地域中核病院健診データをもとにライフスタイル、ベースライン生理学的データ、BMI等をもとに10年後の糖尿病、高血圧など生活習慣病発症リスク、発症予防におけるライフスタイルの影響分析等を行った。社会医療における大学および大学附属病院の駆動力としての研究については、(1)大学附属病院の情報管理に関する研究:電子カルテ導入前後の外来および病棟における他計式タイムスタディおよびタイムプロセス分析、(2)高齢社会における外来医療の変容に関する研究:外来患者および医療スタッフのビデオ撮影に基づく動線、待ち時間および安全性解析、(3)居宅医療提供におけるロボティクス導入の可能性検討:ビデオセンサを用いた転倒・転落、睡眠の見守りシステムの研究および移送支援に関する研究、(4)相談業務等居宅療養支援に関する研究:音声発話データに基づく感情・態度の推定可能性に関する研究等を行った。本課題では、このコンセプトの下、将来の医療需給シナリオの検討、社会医療における大学および大学附属病院の駆動力としてのあり方の研究を進める。最終年度の今年は、医療スタッフの稼働能力計測、大学病院が連携する地域における医療情報掌握と医療需要推計を中心に検討を進めた。医療スタッフの稼働能力については、大学病院退院後の患者の医療継続を担う居宅サービスも含めた無人タイムスタディデータの解析を進めた。電子カルテログ情報の解析では、職種・職能による参照方法の違いとリスクを包含した参照履歴の抽出可能性などが明らかとなった。また、指示受け・移送・薬剤関連業務については筆記記録やビデオによる観察画像から日勤帯や1週間にわたる業務の段取り等が抽出可能なことが確かめられた。また、業務中断の判断については作業者の熟練度や中断時の状況が関係することがタイムプロセススタディにより明らかになった。

地域における医療情報掌握としては、病院での看護師の見守りレベルを在宅で実現することを目標に、ヴィジョンセンサを用いた画像解析による転倒転落や異常行動検出を試み、実用への示唆を得た。また起立支援機器の開発を行った。大学病院が連携する地域の医療需要の推計としては、病院医療情報から治療が長期化する患者を判別する研究、地域がん登録に基づく地域がん罹患推計と将来予測などを行った。
採鉱技術の発展過程における炭鉱労働者の経験集積に関する研究

本年度は以下の2点に取り組んだ。1点目は、太平洋炭砿において生産システムの形式がある程度定まった1980年代以降の採炭現場に関する調査である。前年度までの文献・資料調査を通して把握していた技術史的知見を基盤に、3名の元採炭員に計9回(面接6回、電話3回)のインタビューをおこなった。これにより、平時の採炭現場の資機材・人員の空間的配置や作業内容、それらの時代ごと・機種ごとの変化などを精緻に記述するための証言を得ることができた。そのなかで、生産装置が系統だって作動する際の通常工程の作業のほか、自然条件の悪化等によって装置が正常に作動できない場合の作業が多岐にわたることが明らかになった。これにより、炭鉱労働は、規格化された生産装置の操作を基本としながらも、予測不可能な自然条件によってそのありようが大きく左右され、それゆえに重筋的作業に基礎づけられた熟練が、作業を遂行するうえで依然として重要性を維持し続けていたという知見を得た。2点目は、これまでの3年間の研究成果のとりまとめである。『釧路叢書第38巻太平洋炭砿』所収の第2章「太平洋炭砿の技術史」を現地研究者とともに共同執筆した。そのなかで報告者は、採炭技術、掘進・仕繰技術、集中監視、保安教育という項目の執筆を担当した。さらに、前年度に作成した太平洋炭鉱労働組合『5分間ニュース』のトップ記事見出しデータベースをもとに、同紙の内容を太平洋炭砿の歴史や戦後日本石炭産業史と照らし合わせながら概観し、整理した論文を執筆・投稿した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、戦後日本の石炭産業の技術開発史を、石炭政策や企業特性、自然条件等と関連付けながら把握し、それに伴う労働過程や労働者像の現在に至るまでの変容を明らかにすることを目的としている。そのために、本年度の研究計画では、分析の軸となる太平洋炭礦における採鉱技術開発史の概要とそれに伴う労働過程の変化を把握するために、機械化黎明期の生産および技術開発の動態に関する資料収集とその分析をおこなうとともに、日本国内の石炭産業とその関連領域の現況の把握をおこなうことを計画していた。そのうえで以下の研究を実施した。1点目に、戦後の石炭産業史、採鉱技術史と、それぞれの炭田ごとの特色の把握である。国内産炭地において現地関係者の案内で展示や遺構の視察をおこなうとともに、博物館や資料館、図書館郷土資料室などを訪問し、所蔵資料を閲覧した。本年度は、留萌、石狩、釧路、宇部、筑豊、三池の各炭田にて調査をおこない、技術関連資料等の所在を把握できた。2点目に、太平洋炭礦に固有の採鉱技術史とそれに伴う経営や労働の変容に関する調査である。戦後初期のアメリカ式炭鉱技術導入に関する資料調査から、当該技術の実用化に成功したという事実が、太平洋炭礦が国内の有象無象の一炭鉱から機械化炭鉱へと歩みを踏み出す画期を成す出来事であり、それは機械技術の面だけでなく、労働者エートスに関しても従前のものとは一線を画すものとなるその過渡期にあったということが明らかになった。3点目に、石炭産業を巡る現在的なトピックの把握である。これは前述の産炭地の巡検を通して、現存する炭鉱遺構の産業遺産化、エネルギー資源としての炭層メタンガスへの注目、いまも北海道内で操業する露天採掘炭鉱・坑内採掘炭鉱の現状等を把握した。また、炭鉱技術者がもつ技能が他産業へと活用されている事例についてもヒアリングを通して知見を得た。「研究実績の概要」で述べたように、本年度計画では太平洋炭礦における機械化の嚆矢となった事例に関する資料調査に重点を置いていた。資料調査を進めるなかで、当初想定していた1950年代の技術導入事例よりも1940年代後半の技術導入事例に着目すべきと判断したため、後者に関する調査を主として進めた。そのため、当初分析を予定していた事例については資料収集のみに留まり、その分析は次年度への持ち越しとなったが、同鉱の技術発展過程の把握自体は順調に進んでいる。また、国内産炭地の図書館郷土資料室や石炭産業関連資料館・博物館を、現地関係者の案内で訪問することができ、分析対象となる技術資料の所在の有無の把握のほか、太平洋炭礦の位置付けを相対化するための参照点を検討するための材料も得ることができた。それゆえ、研究はおおむね順調に進展していると評価した。本年度は以下の3点について研究を進めた。1点目に、前年度に引き続き、本研究の分析の軸となる太平洋炭砿の技術史を把握するべく、炭鉱技術専門誌に掲載された論文等を収集・整理し、とりわけ採炭、掘進、仕繰、保安・教育、救護隊、集中監視の変遷については、釧路叢書『太平洋炭砿上巻』(近刊)の原稿としてとりまとめた。また、太平洋炭砿の技術を論じるうえでの参照点として、国内他炭鉱の技術動向を捉えるべく、元炭鉱技術者3名へのヒアリングも実施した。一見、画一的にみえる技術でも、炭鉱ごとに培われてきた運用ノウハウ等で特色があることが判明した。2点目に、前年度に引き続き、太平洋炭砿における戦後初期のアメリカ式炭鉱技術の導入に関して、企業経営や人員の面に着目し、その戦前・戦後の断絶性や、導入のタイミングなどと関連付けた分析をおこなった。