hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情動の分子基盤としての神経ステロイドを介した情報伝達機構の解析

神経系由来培養細胞Neuro2Aを使用して、細胞障害に関する以下の実験を行った。2.フッ化ナトリウム(NaF)を暴露した細胞では、その濃度と時間に依存して細胞障害が観察された。すなわち、NaF 1mMを24時間暴露した時の細胞生存は約50%、NaF 3mMを24時間暴露した時の細胞生存は約20%であった。NaF 3mMを4時間暴露した場合の細胞生存は約50%で、24時間では約20%であった。このように暴露時間は24時間まで時間に依存して細胞障害が亢進したので以下の実験ではNaFの暴露濃度を1および3mM、暴露時間を24時間とした。3.NaFによる細胞障害の機序を探るために、細胞内Ca-ATPase阻害作用を持ち細胞内力ルシウム濃度を上昇させる作用も持つthapshigarginをNeuro2Aに暴露した。その結果、thapshigargin単独ではNeuro2Aの生存率を減少させたが、NaF 1mMによる細胞障害をthapshigargin 10,30microM同時暴露が有意に抑制した。この結果から、NaFによる細胞障害の機序として、少なくとも一部分は細胞内カルシウムの枯渇が関与していることが示唆された。4.続いて神経ステロイドがNaFによる細胞障害に及ぼす影響について検討した。神経ステロイドの一つであるestradiolをNaFと同時に暴露したところ、estradiol 10,30microMで濃度依存的にNaF 3mMによる細胞障害を阻害した。しかし、その他の神経ステロイドのうち、dehydroepiandrosteroneやdehydroepiandrosterone sulfateはNaFによる細胞障害を抑制しなかった。培養細胞C6を用いて、神経ステロイド合成酵素であるP450-SCCや3-beta-HSDの発現をPCR法によりmRNAレベルで検討した。その結果、C6細胞はP450-SCCや3-beta-HSDを発現させていることが明かとなった。また、培養細胞C6に抗うつ薬クロミプラミンを前処置した後に、P450-SCCや3-beta-HSDのmRNA発現をPCR法により測定したところ、両酵素とも前記の抗うつ薬前処置では変化しないことが明かとなった。初代培養神経細胞を用いて、細胞内カルシウム濃度に対する神経ステロイドの急性作用に関して検討した。ラット胎児脳より取り出した神経細胞を数日培養した後にカルシウム感受性蛍光色素fura-2を神経細胞に負荷し、GABA刺激性、高濃度カリウム刺激性、NMDA刺激性細胞内カルシウム濃度変化を測定した。神経ステロイドであるbeta-エストラジオールやデヒドロエピアンドロステロンおよびデヒドロエピアンドロステロン硫酸エステルはGABA刺激性、高濃度カリウム刺激性、NMDA刺激性細胞内カルシウム濃度上昇を抑制し、その抑制効果はL型カルシウムチャンネルを介していることが示唆された。またbeta-エストラジオールによる抑制効果はエストロゲン受容体阻害薬であるタモキシフェンにより回復しなかったので、これら神経ステロイドによる細胞内カルシウム濃度上昇の抑制はエストロゲン受容体とは独立した作用であると示唆された。培養細胞C6を用いて、細胞死に関する以下の実験を行った。(1)NaFを処置した後の細胞死について、WST-8を用いて測定したところ、NaF処置の濃度と時間に依存して、細胞死が生じた。(2)NaFによる細胞死を、Ca2+-ATPase阻害剤であるthapshigarginが抑制した。(3)Thapshigarginは細胞内カルシウムを上昇させることが知られているので、thapshigarignによる細胞内カルシウム上昇に対するNaFの影響を、細胞内カルシウム感受性色素fura-2を使用して検討したところ、NaFはthapshigarginによる細胞内カルシウム濃度上昇を抑制した。(7)神経ステロイドであるデヒドロエピアンドロステロン、デヒドロエピアンドロステロン硫酸エステル、エストラジオールの細胞死に対する効果を観察したが、これらの神経ステロイドはNaFによる細胞死を抑制しなかった。

神経系由来培養細胞Neuro2Aを使用して、細胞障害に関する以下の実験を行った。2.フッ化ナトリウム(NaF)を暴露した細胞では、その濃度と時間に依存して細胞障害が観察された。すなわち、NaF 1mMを24時間暴露した時の細胞生存は約50%、NaF 3mMを24時間暴露した時の細胞生存は約20%であった。NaF 3mMを4時間暴露した場合の細胞生存は約50%で、24時間では約20%であった。このように暴露時間は24時間まで時間に依存して細胞障害が亢進したので以下の実験ではNaFの暴露濃度を1および3mM、暴露時間を24時間とした。3.NaFによる細胞障害の機序を探るために、細胞内Ca-ATPase阻害作用を持ち細胞内カルシウム濃度を上昇させる作用も持つthapsigarginをNeuro2Aに暴露した。その結果、thapsigargin単独ではNeuro2Aの生存率を減少させたが、NaF 1mMによる細胞障害をthapsigargin 10,30microM同時暴露が有意に抑制した。この結果から、NaFによる細胞障害の機序として、少なくとも一部分は細胞内カルシウムの枯渇が関与していることが示唆された。4.続いて神経ステロイドがNaFによる細胞障害に及ぼす影響について検討した。神経ステロイドの一つであるestradiolをNaFと同時に暴露したところ、estradiol 10,30microMで濃度依存的にNaF 3mMによる細胞障害を阻害した。しかし、その他の神経ステロイドのうち、dehydroepiandrosteroneやdehydroepiandrosterone sulfateはNaFによる細胞障害を抑制しなかった。
細胞がん化の多段階的形質発現に関連した染色体変化とがん遺伝子の活性化

1.チャイニーズハムスター胎児由来細胞は、ゴールデンハムスター胎児由来細胞に比べて容易に自然がん化することがわかった。この際、細胞の不死化や軟寒天コロニー形成能および造腫瘍性といったがん化形質が段階的に発現し、培養細胞レベルで細胞がん化の多段階性が証明できた。2.チャイニーズハムスターの場合、すべての培養系において無限増殖系へ移行した時点で高頻度に3番染色体長腕部の付加(3qトリソミー)が見られた。つまり、3qトリソミー化が細胞の不死化に関係していることがわかった。3.ゴールデンハムスターの場合、細胞系によって変化する染色体が異なるが、比較的早い時期に共通して現われた11番染色体のトリソミー化が細胞の不死化を引き起こしていることが示唆された。4.既知がん遺伝子をプローブを用いて各継代期のがん遺伝子発現量を調べたが、有意な傾向をつかむことはできなかった。しかし、DNAトランスフェクション実験では、ゴールデンハムスター正常二倍体細胞のがん化には少なくとも2種類のがん遺伝子の活性化が必要であり、myc遺伝子は細胞の不死化に、ras遺伝子はその後の悪性化に関係していることを示唆する結果が得られた。現在、このような染色体変化によってドのような遺伝子変異が生ジるかを、遺伝子工学的手法を用いて解析中である。
知的障害者の入所施設から地域の住まいへの移行に関する研究

本研究は、入所施設から地域の住まいへの移行をどうしたらスムーズに行うことができるのか、また、移行後の地域生活をどう支援していったらよいのかを検討する目的で行われた。目的達成のため、2001年8月から2002年3月にかけ、スウェーデン・イェテボリ、イギリス・リバプール、ドイツ・アンハルト・日本・大阪で、元施設利用者、家族、施設職員を対象に面接法による調査が行われた。調査の結果、スウェーデンやイギリスにおける地域移行は1970年代から始まり、1980年代半ばから本格化し施設解体をもたらすようになったものの、ドイツや日本においては今尚入所施設が数多く存在し、地域移行も一部の人に止まり、不十分な状態にあることがわかった。また、どの国でも自分の意志で施設に入所した対象者はおらず、施設生活にも良い思い出をもっていなかった。施設を転々としている人や地域移行後も住まいを変えている人がいた。地域移行に関して対象者本人にも家族にも納得のいく形で分かり易く説明され、安心して地域移行がなされているわけではなかった。地域移行に際して見られた対象者本人や家族、職員の意見も三者三様であった。どの国でも地域移行後ほとんどの対象者が地域生活を楽しんでいるように見えたが、対人関係がグループホームの人たちに限られていることが多く、自由に恋人や友達をもって交遊できる環境にはなかった。そうした中にあっても、結婚している人、同棲している人たちの交際範囲は、単身者と比べて広く、良い日常生活を送っていた。在宅から入所施設へ、入所施設から地域の住まいへと波乱万丈の生活を余儀なくされてきた対象者は、多くの問題や課題を抱えながらも、総じて地域への移行を二度目の人生を豊かに送ることのできる「肯定的な体験」と受け止めており、自分たちの生活や人生を取り戻す必要不可欠な要件となっていることが判明した。また、地域移行後の生活支援はどの国でもまだ不十分で、物理的環境の整備だけではなく、機能的、心理的な面での支援が特に必要とされていた。福祉先進国では、知的障害をもつ人たちの入所施設を閉鎖し、施設で暮らしてきた人たちの住まいを地域に移行しようとする動きが急速に進んできている。日本ではこのような動きはまだ見られないが、障害者プラン完了後の2003年以降には、地域生活支援体制の整備に伴い、入所施設から地域の住まいへの移行が促進されていくものと思われる。そこで本研究では、今後日本で知的障害をもつ人たちの入所施設から地域の住まいへの移行に際して求められてくる支援策を念頭におきながら、文献研究や現地調査を基に、スウェーデン、イギリス、ドイツにおける入所施設縮小・閉鎖と地域居住化決定プロセスの途上で見られた問題と課題を明らかにした。スウェーデンやイギリスなどのような入所施設がほとんど閉鎖された国々では、施設閉鎖を促す先駆的取り組みを拠り所に法律の策定や制度作りが行われており、国全体の閉鎖計画に決定的な影響を与えていたことが判明した。一方、入所施設閉鎖により、施設利用者に劇的な変化がもたらされた反面、家族や職員には大きな負担が負わされることが多く、立場や人によっても見解が異なることが判明した。ドイツではまだ施設中心の施策がとられており、入所施設を縮小しようとする動きはまだ限られていた。わずか7年で半数以上の人たちを地域の住まいに移行させた施設では、今なお休むことなく改革が続けられているが、職員の個人的負担に依存していることが多く、地域生活支援の内容にも検討の余地が見られていた。

なお、本研究の結果明らかになった最も大切な点は、入所施設から地域の住まいへの移行にあたっては、本人・家族等当事者の政策(支援策)決定プロセスや評価・点検作業への参加・参画であり、地域生活を支える具体的な人的・物的支援の必要性であった。本研究は、スウェーデン(イェテボリ市)、イギリス(リバプール市)、ドイツ(アンハルト州ホイム)、日本(大阪・富田林市)の4カ国における入所施設から地域の住まいへの移行の実態と移行後の地域生活の実態を明らかにすることを目的に、これら4カ国の旧入所施設利用者を対象に、2001年8月から2002年3月にかけ、面接調査により行われた。調査対象者は、各国とも、入所施設利用経験がある20人(男女各10人)、利用者の家族10人(男女各5人)、利用者をよく知っている職員10人(男女各5人)であった。面接調査では、各対象者に見合う4種類の調査用紙が用意された。面接は母国語で十分なコミュニケーションがとれるように主に現地調査員によって行われた。面接は利用者の生活の場で行われることが多く、面接時間は利用者の場合1時間から3時間を要した。調査の結果、次のようなことが明らかになった。どの国の対象者も入所施設に対して大変否定的な感情を持っていた。入所施設から地域の住まいへの移行に際して事前に十分な情報提供はなく、今後の生活や人生を見通すことができるような働きかけはどの国でもあまりなされていなかった。スウェーデンやイギリスでは1990年代になってからようやく当事者参加による移行の検討がなされるようになった。ドイツでは、利用者(本人)や家族の意向を聴くことなく施設主導で移行を行っていた。移行後何度も住まいを変えるケースも見られたが、地域生活を行うようになった利用者は、どの国でも「絶対的な肯定的な体験」となっており、地域の住まいへの移行が利用者にとって自分たちの生活や人生を取り戻す必要不可欠な要件となっていることが判明した。地域生活の内容と質は国によって異なっており、各国の福祉政策の成熟度と連動していた。研究最終年度には、指標に基づく分析と比較検討を行っていく予定である。本研究は、入所施設から地域の住まいへの移行をどうしたらスムーズに行うことができるのか、また、移行後の地域生活をどう支援していったらよいのかを検討する目的で行われた。目的達成のため、2001年8月から2002年3月にかけ、スウェーデン・イェテボリ、イギリス・リバプール、ドイツ・アンハルト、日本・大阪で、元施設利用者、家族、施設職員を対象に面接法による調査が行われた。調査の結果、スウェーデンやイギリスにおける地域移行は1970年代から始まり、1980年代半ばから本格化し施設解体をもたらすようになったものの、ドイツや日本においては今尚入所施設が数多く存在し、地域移行も一部の人に止まり、不十分な状態にあることがわかった。また、どの国でも自分の意志で施設に入所した対象者はおらず、施設生活にも良い思い出をもっていなかった。施設を転々としている人や地域移行後も住まいを変えている人がいた。地域移行に関して対象者本人にも家族にも納得のいく形で分かり易く説明され、安心して地域移行がなされているわけではなかった。地域移行に際して見られた対象者本人や家族、職員の意見も三者三様であった。
体内時計の分子機構を基盤にした薬物送達方法の開発

本研究では体内時計の分子機構を基盤にした時間薬物送達方法の構築および体内時計に作用する薬の探索と創薬を通して、時間生物学の実践的臨床応用への道を切り開くことを目的として実験を行った。腫瘍移植マウスを対象に、種々の分子標的薬剤は、明期(休息期)投薬において、暗期(活動期)投薬と比較してより高い抗腫瘍効果を示した。その機序として、薬力学的側面より癌細胞の増殖および血管新生に関わる増殖因子の日周リズムが関与していることを明らかにした。また薬物動態学的側面より種々の薬物代謝酵素およびトランスポーターが日周リズムを示すことを明らかにした。それらのリズムは時計関連遺伝子により制御されていることを明らかにした。今後種々の標的分子、レセプター、薬物代謝酵素およびトランスポーターなどの日周リズムの成因を解明することにより、投薬タイミングを設定するための生体リズムマーカーを抽出することが可能である。また上記の薬力学的側面および薬物動態学的側面で認められる種々の因子の日周リズムは、摂食条件を操作することにより変容した。その機序として、摂食条件を操作することによる自律神経系の活動、ホルモンおよび時計遺伝子のリズムが変容することが考えられる。逆に、摂食条件を操作することにより、生体リズムを調整したり、意図的に変化させることも可能である。先に記載した生体リズム診断に基づき生体リズムに応じて至適投薬タイミングを設定する従来の時間治療に対し、生体リズムを積極的に操作することにより至適投薬タイミングを容易に設定可能な新規時間治療法の開発につながる。以上の所見を臨床応用する目的で、体内時計の分子機構を基盤にリズミックに遺伝子を発現するベクターを開発した。本研究では体内時計の分子機構を基盤にした時間薬物送達方法の構築および体内時計に作用する薬の探索と創薬を通して、時間生物学の実践的臨床応用への道を切り開くことを目的とし、以下の実験を行った。種々の腫瘍を移植したマウスを対象に、種々の分子標的薬剤は、明期(休息期)投薬において、暗期(活動期)投薬と比較してより高い抗腫瘍効果を示した。それらのリズムは時計関連遺伝子の促進因子と抑制因子により制御されていることを明らかにした。今後種々の標的分子、レセプター、薬物代謝酵素およびトランスポーターなどの日周リズムの成因を解明することにより、投薬タイミングを設定するための生体リズムマーカーを抽出することも可能となる。先に記載した生体リズム診断に基づき生体リズムに応じて至適投薬タイミングを設定する従来の時間治療に対し、生体リズムを積極的に操作することにより至適投薬タイミングを容易に設定可能な新規時間治療法の開発につながるものと思われる。本研究では、体内時計の分子機構を基盤にリズミックに遺伝子を発現するベクターを開発することを試みた。mPerl-Luc Vector(mPerlのpromoterならびにその上流域をpGL3-Basic Vectorに組み込んだもの)を鋳型として、PCRでそのEnhancer領域を増幅した。その後、Luciferase配列とウイルスであるSV40のPromoter領域を有するpGL3-Promoter VectorにPCR産物をinsertとして導入した。

このベクターは、mPerlのE-boxを含むEnhancer領域とSV40のPromoter領域、そしてLuciferase配列を有するベクターで、E-SV40-Luc Vectorと命名した。まずHepG2細胞にベクター(mPerl-Luc Vector(対照)およびE-SV40-Luc Vector)をトランスフェクション後、Luciferase活性に及ぼす転写因子の影響を比較検討しE-SV40-Luc Vectorが機能することを検証した。次にHepG2細胞にベクター(mPerl-Luc VectorおよびE-SV40-Luc Vector)をトラシスフェクションし、serum shock後経時的にLuciferase活性を測定し、E-SV40-Luc Vectorがリズムを刻むことを検証した。その後、Luciferase配列を目的タンパクをコードする遺伝子に置換し、in vitroの培養細胞において目的遺伝子がリズムを刻むことを検証した。最後にセンダイウイルスのカプシドで、非ウイルスベクターであるHVJ envelope vectorを用い、マウスに遺伝子を導入し、目的遺伝子のリズムをin vivoで、リズムの振幅と周期を指標に評価した。以上の研究より体内時計の分子機構を基盤にリズミックに遺伝子を発現するベクターを開発した。
低コストな医療福祉用AGVのための全天球カメラと進化計算を用いた画像センシング

本研究では,医療福祉分野に向けた低コストなAGV(無人搬送車)を開発するために,1台のみの全天球カメラを使用する.そのカメラから得られた動画像に対して進化計算と呼ばれる,複数のパラメータを同時に最適化できる手法を適用することで,人や物を高速かつ高精度に認識できるアルゴリズムを開発することが目標である.この目標を達成するために,昨年度ははじめにvisual odometryと呼ばれる,画像のみからGPSのように自分の位置を推定する技術に注目し,その手法の改良に取り組んだ.画像から自己位置を推定するためには,ある時刻に撮影された画像と,次の時刻の画像の2枚を使用して画像中の風景がどのように変化したかを取得する必要がある.そのためには,画像から特徴点と呼ばれる情報を抽出する.この特徴点が次の時刻でどのように移動したのかという対応関係を推定することで,カメラの位置と姿勢,つまり自己位置が推定できる.しかし,異なる画像間の特徴点マッチングは既存手法では完璧でなく,マッチングに失敗する場合もある.マッチングが失敗した状態で自己位置を推定すると精度が低下すると考えたため,新たに誤対応した特徴点を自動的に除去するアルゴリズムを開発した.また,動画の風景変化量から,自分が右左折しているのか,直進しているのかを判別するアルゴリズムも開発した.これらを組み合わせることで,従来よりも誤差を減少させることに成功した.初年度は自己位置推定の基礎的技術の理解とその改良が目標であったため,その目標を達成することができた.この成果は国内学会で発表予定である.しかし,この研究では全天球カメラが使用されていないため,今年度は全天球カメラに応用する予定である.本研究目的を達成するためには,1)visual odometryの基礎的技術の理解,2)全天球カメラを用いたvisual odometry,3)人や物の検出,4)AGVの開発といったことが必要である.これらの中で,初年度は1)visual odometryの基礎的技術の理解に加えてその改良手法の考案と学会発表,3)全天球カメラを用いたディープラーニングによる人や物の検出を達成できた.半分の課題を達成できたため,本研究はおおむね順調に進展していると言える.今後は残りの2)と4)に取り組む.2)は1)の技術を応用することで達成可能と考えている.4)は実際の現場の状況に依存するため簡単ではないが,まずは研究開発用のAGVを用いて,全てのシステムを統合した試作機を製作し,徐々に現場を見据えた開発をする予定である.現在までの進捗状況でも述べているように,今後は初年度で開発したアルゴリズムを全天球カメラに適用し,問題点を解決していく予定である.また,ディープラーニングを用いた人や物の物体検出は全天球カメラで既に実現可能であることを確認しているため,両手法を組み合わせることで,自己位置推定しながら周囲の人や物を推定できるシステムを構築する予定である.システムが完成したら,研究開発用のAGVと統合し,自律走行が可能かを調査する.実用化に向かうにつれ,様々な解決すべき課題が表れると考えられるため,その都度改良する予定である.現在の所は様々なパラメータを最適化する必要がないため,進化計算を利用していないが,今年度の目標のように実用化に向けた開発を進めると複数パラメータの最適化の必要性が出てくると予測している.その際に進化計算を活用することで,高速かつ高精度やセンシングを達成する予定である.本研究では,医療福祉分野に向けた低コストなAGV(無人搬送車)を開発するために,1台のみの全天球カメラを使用する.そのカメラから得られた動画像に対して進化計算と呼ばれる,複数のパラメータを同時に最適化できる手法を適用することで,人や物を高速かつ高精度に認識できるアルゴリズムを開発することが目標である.この目標を達成するために,昨年度ははじめにvisual odometryと呼ばれる,画像のみからGPSのように自分の位置を推定する技術に注目し,その手法の改良に取り組んだ.画像から自己位置を推定するためには,ある時刻に撮影された画像と,次の時刻の画像の2枚を使用して画像中の風景がどのように変化したかを取得する必要がある.そのためには,画像から特徴点と呼ばれる情報を抽出する.この特徴点が次の時刻でどのように移動したのかという対応関係を推定することで,カメラの位置と姿勢,つまり自己位置が推定できる.しかし,異なる画像間の特徴点マッチングは既存手法では完璧でなく,マッチングに失敗する場合もある.マッチングが失敗した状態で自己位置を推定すると精度が低下すると考えたため,新たに誤対応した特徴点を自動的に除去するアルゴリズムを開発した.また,動画の風景変化量から,自分が右左折しているのか,直進しているのかを判別するアルゴリズムも開発した.これらを組み合わせることで,従来よりも誤差を減少させることに成功した.初年度は自己位置推定の基礎的技術の理解とその改良が目標であったため,その目標を達成することができた.この成果は国内学会で発表予定である.しかし,この研究では全天球カメラが使用されていないため,今年度は全天球カメラに応用する予定である.本研究目的を達成するためには,1)visual odometryの基礎的技術の理解,2)全天球カメラを用いたvisual odometry,3)人や物の検出,4)AGVの開発といったことが必要である.これらの中で,初年度は1)visual odometryの基礎的技術の理解に加えてその改良手法の考案と学会発表,3)全天球カメラを用いたディープラーニングによる人や物の検出を達成できた.半分の課題を達成できたため,本研究はおおむね順調に進展していると言える.

今後は残りの2)と4)に取り組む.2)は1)の技術を応用することで達成可能と考えている.4)は実際の現場の状況に依存するため簡単ではないが,まずは研究開発用のAGVを用いて,全てのシステムを統合した試作機を製作し,徐々に現場を見据えた開発をする予定である.現在までの進捗状況でも述べているように,今後は初年度で開発したアルゴリズムを全天球カメラに適用し,問題点を解決していく予定である.また,ディープラーニングを用いた人や物の物体検出は全天球カメラで既に実現可能であることを確認しているため,両手法を組み合わせることで,自己位置推定しながら周囲の人や物を推定できるシステムを構築する予定である.システムが完成したら,研究開発用のAGVと統合し,自律走行が可能かを調査する.実用化に向かうにつれ,様々な解決すべき課題が表れると考えられるため,その都度改良する予定である.現在の所は様々なパラメータを最適化する必要がないため,進化計算を利用していないが,今年度の目標のように実用化に向けた開発を進めると複数パラメータの最適化の必要性が出てくると予測している.その際に進化計算を活用することで,高速かつ高精度やセンシングを達成する予定である.前年度はソフトウェアである画像認識のアルゴリズム開発に注力したため,研究用AGVといったハードウェアの購入機会が無かった.これが理由のひとつである.また,前年度中に成果発表することができなかったのも次年度使用額が生じた理由である.
連続作業中の仮眠の効果に関する時間心理学的研究

午後に眠気(post-lunch dip)が生じることはよく知られている。この時刻の仮眠には、気分や作業成績の改善効果があるという報告と、仮眠直後には睡眠慣性(sleep inertia)の影響により、かえって作業成績が低下するという報告がある。今回、post-lunch dipの前に20分の仮眠をとらせ、連続作業中にとる仮眠の予防効果を検討した。被験者は、睡眠に対する愁訴がなく、仮眠をとる習慣のない大学生10名(男性5名、女性5名)であった。各被験者は、日中に仮眠をとる仮眠条件と、仮眠をとらない休憩条件の2つの条件を1週間の間隔をあけて実施した。各条件では00:0008:00に仮眠ポリグラフ記録を行い、洗面・朝食後、10:00から18:00まで20分毎に、1)開・閉眼時の安静脳波測定(各1分間)、2)気分等の測定(眠気、疲労感、動機づけ:30秒間)、3)4種類のコンピュータ課題(論理推論、英数字検出、加算、聴覚ヴィジランス:12分間)、4)課題成績に対する自己評価と気分(30秒間)を測定した。その間、12:2013:00に仮眠条件では、睡眠段階1開始から20分間の仮眠をとらせ、休憩条件では、ジグソ-パズルをして過ごさせた。その結果、仮眠は、作業成績に対しては改善効果を持たなかったが、眠気を改善し、作業に対する自信をもたらした。また、休憩条件で見られた開眼時のα活動の増加を抑制した。これらの結果から、post-lunch dipの前にとる20分の仮眠は、覚醒水準の維持・改善に効果があることが明らかになった。従来より、午後には眠気が起こり、交通事故も多発することが知られている。今回の結果は、短時間の仮眠がpost-lunch dipにおける眠気の改善と事故の未然防止に役立つことを証明した。本研究の結果は、時間心理学領域の研究としてだけでなく、効果的な作業-休憩計画を立案する上で産業医学や人間工学の領域にまでその応用範囲は広いものと考えられる。
中国ロシア日本を統合するGNSS観測ネットワークで見る東アジア変動帯の全容

日本列島のテクトニクスや地殻変動は、太平洋プレートの沈み込みを中心に据えて描かれることが多い。しかし、東アジアの一部という広域的な視点に立てば、日本列島はインド亜大陸のヒマラヤでの衝突が中国や極東ロシアなどに波及した結果の終着点として位置づけられる。本研究では、東アジア全体の現在の地殻変動場を統一的な観測データから明らかにすることを試みる。中国・ロシア極東・日本などのGNSS観測から得られるデータを統合し、東アジア全体の地殻変動を明らかにすることで、東アジアの広域テクトニクスの中での日本列島の位置づけを考える。
情報化が進展した生涯学習社会を構築するためのスクリーニングとしての視力検査の充実

学校健康診断に近見視力検査の導入を目指す。そのため、教育現場で近見視力検査を実施し、1近見視力不良の子どもの救済2現行の遠見視力検査では発見できない近見視力不良の子どもの存在3近見視力不良の子どもが有する負担4近見視力を損なう屈折異常の種類を明らかにしながら5スクリーニングとしての近見視力検査の方法を確立し、普及させる。さらに、義務教育開始時の視力不良者の頻度を下げるために、幼児視力検査の実施率を上げる。感受性期に視力不良を発見し、早期に治療を開始すれば、小学校入学までには良好な視力の獲得が可能である。そこで、3歳児でも短時間に正確にできる「たべたのだあれ?」視力検査を考案した。幼児が絵本や動画でランドルト環に慣れてから、「たべたのだあれ?」クイズ遊びとして視力検査を行なう方法である。絵本は、「幼児視力検査の導入キットとして有用である」として、日本眼科医会と日本小児科医会の推薦を受けた。この方法なら、「3歳児でも楽しみながら集中して視力検査ができる」ことを検証する。三歳児健康診査や幼稚園・保育園の健康診断においては、「3歳児から視力検査をする」ことが法律で規定されている。しかしながら、「時間と手間がかかり結果に信憑性がない」として、視力検査の実施率が低い。考案した「たべたのだあれ?」視力検査を、三歳児健康診査や幼稚園・保育園・認定子ども園に普及させる。そして、幼児視力検査を受けた子どもの追跡調査(就学時健康診断と小学校入学後の視力検査)を行ない、弱視者の減少を実証し、幼児視力検査の有効性を明らかにする。政府はICT教育を推進し、2019年度からタブレット端末を使った授業を計画している。学校教育を円滑に進めるには、「黒板の文字を判読する」遠見視力と「タブレット画面の文字を判読する」近見視力が必要である。しかしながら、学校健康診断では遠見視力検査しか行われていない。遠見視力検査が行われるようになってから約140年が経過しており、その意義と有効性は一応確立しているが、近業(タブレット操作など)のための視力を評価する方法としては十分ではない。これまで、教育現場で近見視力検査を実施し、近見視力不良の子どもを救済しながら、現行の遠見視力検査では発見できない近見視力不良の子どもの存在を明らかにしてきた。さらに、近見視力不良の子どもが有する負担、近見視力を損なう屈折異常の種類を明らかにした。学校行事が立て込む中、スクリーニングとして短時間に正確に実施可能な簡易近見視力検査の方法を確立した。今後、学校健康診断への簡易近見視力検査の導入を目指す。一方、実施率が低い幼児の視力検査方法として、3歳児でも短時間に正確にできる「たべたのだあれ?」視力検査を考案した。抽象的なランドルト環の視力検査も、クイズ遊びとして実施すると、幼児はクイズの正解を求めて、集中して視力検査を受けることができる。その結果、2歳児でも、短時間に正確な視力検査が可能なことを実証した。低年齢ほど、弱視治療の効果は大きい。今回の結果を踏まえて、乳幼児健診や幼稚園・保育園での視力検査においては、年少児も対象にして、考案した視力検査を普及させる。ICT教育の推進により、学校ではタブレット端末を使った授業が始まっている。現行の遠見視力検査では発見できない近見視力不良の子どもがいる。「近くを見る視力の問題」なのに、「能力がない・努力が足りない・注意力がない・根気が続かない」等と誤解され、学習意欲が低下し、知的関心を失っていく「近見視力不良の子ども」の存在が懸念される。情報化が進展した生涯学習社会を構築するためには、すべての子どもが目の負担を有することなく義務教育を享受できる教育環境を準備する必要がある。パソコンが必須ツールとされている労働環境においては、VDT(Visual Display Terminals)作業従事者は、「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン」で策定された健康診断を受けることが義務づけられている。この健康診断の項目に、近見視力検査がある。しかしながら、子どもの場合は無策である。早急に対策が必要である。学校で視力不良を発見しても、弱視になっていると矯正視力は期待できない。弱視救済のために考案した3歳からできる「たべたのだあれ?」視力検査を幼稚園・保育園で普及させる。そのためには、幼児教育や保育に携わる人・地方自治体の担当者・保護者への健康教育が必要である。具体的には、「視覚の感受性期に視力検査を実施し、視力不良者を早期に発見し、早期に治療をするなら子どもを弱視から守ることができる」との知見である。2018年度は、モールやサテライトスタジオで、保護者に講演およびワークショップを開催する機会を得、広報活動として効果が大きいことを確認した。2019年度も引き続き実施予定である。海外の幼児視力検査の実態についても、日本人学校(幼稚園)で資料収集を行いながら、「たべたのだあれ?」視力検査を紹介しており、2019年度も継続して実施する。ICT教育の推進により、学校ではタブレット端末を使った授業が始まり、子どもがIT機器に接する時間は増加する。今後、教育現場において視覚情報を得るためには、「黒板の文字を判読できる」遠見視力に加え、「タブレット画面の文字を判読できる」近見視力が必要不可欠な視力になる。しかし、学校健康診断の項目として実施されているのは、遠見視力検査のみである。

近業(タブレット操作など)時には、網膜上に焦点を合わせるために調節負荷を増大させ、遠くを見るときよりも「より大きな調節力」を必要とするので眼疲労の原因になる。「視力の問題」なのに、「能力がない・努力が足りない」等と誤解され、学習意欲が低下し、知的関心を失っていく「近見視力不良の子ども」の存在が懸念される。すべての子どもが公平に学習の機会を与えられるべきであり、そのためには、学校の定期健康診断において遠見視力検査に加えて近見視力検査を実施する必要がある。また、学校で視力不良を発見しても、弱視になっていると矯正視力は期待できない。ヒトの視覚には感受性期があり、生後3ヶ月1歳6ヶ月頃をピークとし、8歳頃には終了する。感受性期に、視力・両眼視機能の発達を阻害する眼異常があると、視覚の発達は遅れたり、停止したりする。感受性期に発達を阻害する要因を発見し、治療を行なえば、以後の正常発達は期待できる。屈折異常や弱視は診察では発見できない。自覚的視力検査が可能になるのは3歳頃である。3歳から治療を開始すれば、小学校入学までには良好な視力の獲得が可能である。しかしながら、幼児視力検査の実施率は低い。そこで、幼稚園や保育園で、3歳児でも楽しく、短時間に、正確にできる「たべたのだあれ?」視力検査を普及させ、早期発見・早期治療につなげる。「情報化社会に求められる小児期の視力検査」として、近見視力検査の導入を目指し1現行の遠見視力検査では発見できない近見視力不良者の存在と割合2近見視力不良者の学校生活における負担、さらに眼科学的評価として、屈折検査と調節融通性検査を行うことにより3近見視力不良の原因を明らかにするための検証を行ってきた。その結果、近見視力不良の子どもが約16%存在し、彼らの学習能率は良くない、遠視系屈折異常や乱視・調節不良などが近見視力不良の原因である等が判明した。また、遠視系屈折異常は遠見視力検査で見逃されていることも分かった。政府はICT教育を推進し、2020年度からタブレット端末を使った授業を行なう計画である。子どもがIT機器に接する時間は増加する。大人の場合、VDT作業による負担を軽減するための新ガイドラインを策定し、労働衛生管理を行っている。さらに、「就業の前後又は就業中に、体操、ストレッチ、リラクゼーション、軽い運動等を行うこと」を推奨している。そこで、視力低下予防のために大学生を対象に体育の授業で球技を行ない、授業前後に視力検査をした。その結果、有意に視力向上効果が認められた。本研究結果を踏まえ、IT機器を利用した授業後には、体育の授業を設定するなどの方策が考えられた。また、「時間と手間がかかり、結果に信憑性がない」として、実施率が低い幼児視力検査の普及を目指し、楽しみながら短時間に正確にできる「たべたのだあれ?」視力検査を考案し、検証を重ねてきた。そして、2歳児でも約90%がランドルト環の視力検査が可能であることを実証した。幼稚園や保育園の視力検査で、眼異常(先天白内障・黄斑分離症、遠視・乱視など)を発見し、感受性期に治療を開始した。学校健康診断に近見視力検査の導入を目指す。
ヒト多能性幹細胞由来交感神経細胞を用いた神経芽腫発生モデルの作成

小児難治性固形悪性腫瘍である神経芽腫は交感神経や副腎髄質から発生するが、その機序について不明な点が多い。ヒト多能性幹細胞を交感神経へと分化誘導しがんへと形質転換させることで、既に出来上がったがんの解析からは得られない、腫瘍発生に関わるダイナミックな動態を捉えることが出来ると考えた。神経芽腫で頻度が高く予後不良因子として知られる、MYCN遺伝子の増幅や1番染色体の欠失といった染色体上の変化を人工的に導入することで、ヒト多能性幹細胞由来交感神経細胞を神経芽腫へと変化させる、画期的な腫瘍発生モデルを提示するとともに、1番染色体上に存在すると考えられるがん関連遺伝子を同定し発がん機序の解明に挑む。
外国語上級学習者における中間言語の研究―教材開発への応用を意図して

考察対象を絞りこむために、同一内容を母語と目標言語とで書いた作文3200篇(約90万字)を、上級レベルの日本人中国語学習者と中国人日本語学習者から収集した。その作文をパラレル形式で表示し、単語検索、誤用例TAGで検索した結果、上級学習者に顕著にみられる誤用が少なくとも4タイプ認められることを確認した。中国人学習者に頻出する誤用は、日中同形意義語と日本語の単文接続での余剰表現タイプであり、日本人学習者に頻出する誤用は、中国語での意合法に依頼しすぎるためか接続表現の省略過多である。両者に共通の誤用タイプはスル動詞の用法である。いずれの誤用についても成立原因をさらに追究するための方策を考案した。中間言語研究において、学習開始時の第二言語作文のデーターとその分析については研究の蓄積がすすめられているが、学習がすすみ日常会話にほぼ不自由がなくなり、単文単位ではほとんど誤用が消えた段階にはいった学習者の中間言語については未だ研究の蓄積がみられない。本科研の目的とするところは、「上級学習者には初級レベルとは異なる論理的思考の運びに関する母語干渉があらわれること」「忌避する表現の判定は過剰推測の誤用判定と同等程度重要な中間言語の分析課題であること」を実証することにある。そのためには第二言語のみを収集した学習者コーパスではなく、母語での作文と同時に同一課題について作成された第二言語作文を収集したパラレルコーパスを分析対象とする必要がある。初年度より開始していたパラレルコーパス作成作業の結果、現在、日本人の中国人学習者と中国人の日本語学習者各80名による、10課題各2作文(20作文)の収集が完了している。それをコーパスとして打ち込み、検索をかけれるプログラムもほぼ完成している。国内の研究分担者のみならず、海外研究協力者の全員が第二言語の学習開始時とその後の成長を比較してはじめて第二言語習得のシステムを明確にできるという問題意識を共有し、パラレルコーパス作成を分担している。また、ライティングについての課題に取り組む前に、音声習得や、学生自身の学習方法の選択についての変化についての研究を発表している。研究代表者は大学における授業や研究会において、パラレルコーパスを用いた学習効果について講義している。1.第一次資料の収集90%完成:日本人中国語学習者(合計90名)中国人日本語学習者(合計80名)の各人母語作文と目標言語作文10課題合計20篇を収集。2.研究代表者が先の科研で制作したネット上のパラレルコーパスのコンテンツ管理HPに、パラレルコーパス形式で各人の母語と目標言語の作文を採録。3.研究分担者が自作の教材を協働教育方式で活用する方法をまとめて中国語学会例会で発表。4.北京語言大学の学習者コーパス(HSK動態作文語料庫)設計者と北京にて意見交換。前年度来実用化を進めてきた、母語作文と目標言語作文を対照して検索することのできる「中間言語パラレルコーパス(SACHIKO-rin)」(総字数約9万字)を用いて、科研の海外研究協力者と科研代表者及び指導下の博士課程在籍学生(中国人の日本語教師志望者)が研究活動を行った。その背景として、8月に北京で開催された第6回中日対照言語学フォーラムでの科研メンバーの口頭発表およびそのフォーラム終了後に開いた科研メンバーのみによる「誤用例TAG」制定のための討論会がある。その結果、日本と中国の「目標言語の言語圏以外で生活する学生」を教える「目標言語が自分の母語ではない教員」の教学経験を生かした誤用例TAGを制定することができ、またTAGづけ作業にバイリンガルの博士課程在籍者を起用したため、言語資料として信頼度の高い「TAG付中間言語パラレルコーパス」が完成した。中国語学研究分担者と海外研究協力者との間で、共通の問題意識を共有できたことで、最後の一年の学術論文の共同執筆も可能となる可能性が高まった。また、コーパスを自分たちの手で増量できるプログラム作成が実現したため、各自がみずから工夫した内容のコーパスを使用できるようになった。また、本科研研究の研究報告書を兼ねた『応用言語学研究論集』を昨年度に続き発行し、その第7輯においても海外研究協力者からの投稿を得た。初年度の計画を9割方達成した。1.第一次資料の収集が、あと30名を残すのみとなったこと。中国人日本語学習者と日本人中国語学習者のうち、高級レベルの情報提供者を探すのに成功した。2.中国での日本語教師と日本での中国語教師との連携が順調にすすみ、この科研活動の一環として『応用言語学研究論集』第6輯を発行した。

内容は学習者コーパスと直接の関係をもたないが、教室での日本語教育のさまざまなパターンを分析した論文が集まった。3.謝金を支払い、コーパス作成作業に参加させる学生の確保と訓練が完了した。このまま、研究活動へ移行できる。共同で使用できるパラレルコーパスを用いて、文脈分析を進め、本研究課題がたてた仮説を証明する。北京または金沢において、コーパス作成に携わったメンバーをできる限り招集して国際フォーラムを開催し、その結果を『応用言語学研究論集第8輯』として刊行する。1.中国人学生と日本人学生の被験者を各100名にまとめ、それぞれの作文に対する検索システムを完成させる。そのことよって、研究内容に統計的処置を加えやすくする。2.第一次資料としての学習者コーパスの完成をうけて、科研に参加する各研究者がおのおの研究論文を作成する。理論的な共通点を確認しあうための合宿およびskypeによる隔会議を開催する。(初年度末開催予定が研究代表者の傷病により延期)3.「ICTを利用した共同教育推進」の方針を日中両国の研究協力者で遠隔通信で十氏する。予定していた国際フォーラムが来年度実施となったため。研究分担者とすでに使用計画設定ずみ。最終年度なので、それぞれ作成したパラレルコーパスを使用した研究論文を発表することを義務付けている。したがって、主に研究討論会や、北京で海外研究協力者が主催する国際フォーラムに参加する経費として使用する。1.旅費:合宿、および海外からの招聘または海外出張で対面会議を行う。2.学習者コーパスの完成:情報提供者または業務委託者への謝金により、100名ずつの資料を整備し、かつ、検索機能の充実をはかる。3.印刷出版費:研究分担者などの科研項目に関連する論文を集め、『応用言語研究論集第7輯』として刊行する。4.海外との通信ソフト:skype以外に効率よく利用できるものがあれば購入する。5.(B-A)次年度使用額はそれぞれ残額を出した研究代表者と研究分担者への配分に加え、上記の活動を行うために使用する。
マダガスカルにおける民族集団の生成論理と民族間関係

本調査では、公称で18あるとされるマダガスカルの民族集団が、いかに歴史的に形成・認知されてきたかを探るために、中央高原南部のベツィレウ、マダガスカル北西部のツィミヘティ、および首都北東部アラウチャ湖周辺に住むシハナカの3集団を集中的に取り上げ、個々の現地調査にもとづき、形成についての語りの伝承、隣接民族集団との日常のデータを収集した。研究成果のなかでは、とりわけベツィレウ集団のなかに、新たな下位民族分類が形成途上にあることが、森林周辺部に居住するザフィマニリと呼ばれる住民の例で示されている。この民族生成過程は、伝承の新たな創出と生態的な差異化の認識として現れており、非暴力的な経過をたどる民族集団分化の具体例として、きわめて示唆的であると考えられる。いっぽう、ツィミヘティおよびシハナカ、またマダガスカルの主要民族集団であるメリナのあいだでは、近隣諸集団との交渉が深化し、現実には混淆状態が進むなかで、土地所有をめぐる具体的な社会過程をとおして民族の意識化が進むという知見が、えられた。平成10年度は研究代表者および分担者3名の全員がマダガスカル共和国にて1ケ月強から2ケ月強にわたる現地調査を実施した。まず森山は首都アンタナナリヴにて、シハナカ民族集団の生成にかかわる文献資料調査を国立古文書・公文書館をベースとして行い、19世紀から20世紀初頭におけるシハナカ居住地の行政および土地法の変遷を跡づけることに成功した。内堀はベツィレウ民族集団の一下位集団であるザフィマニリの村落を中心として調査を行い、ザフィマニリの民族アイデンティティが独自のカテゴリーとベツィレウとしての所属意識のあいだで揺れ動いていることを具体的に実証することに成功した。深澤はツィミヘティの村落調査を通じて、ツィミヘティと近隣民族集団たるサカラヴァとの日常的な交渉のあり方を精査し、あわせてサカラヴァ王国という歴史的政治体が民族カテゴリーを生成させる論理を追うことができた。平成10年度の調査全体を通じて、マダガスカルにおける個々の民族集団の生成がローカルな政治史とりわけ土地とその開墾をめぐる権利の授与に関わる政治過程を密接なつながりがあることが明らかにされた。公称で18あるとされるマダガスカルの民族集団がいかに歴史的に形成・認知されてきたかを探るため、ベツィレウ、ツィミヘティおよびシハナカの3集団を集中的に取りあげ、個々の現地調査にもとづき、形成についての語りの伝承、隣接集団との日常的交渉過程のデータを収集した。ベツィレウ集団のなかに新たな下位民族分類が形成途上にあることが、森林周辺部に居住するザフィマニリと呼ばれる人々の例で示された。この民族生成過程は、伝承の新たな創出と、生態学的な差異化の認識として現われており、非暴力的な過程をたどる民族分化の具体例としてきわめて示唆的なものであると考えられる。一方、ツィミヘティおよびシハナカの2集団のあいだでは、近隣諸集団との交渉が深化し、現実には混淆状態が進むなかで、民族の意識化が進むという知見が得られた。
可逆的アクチュエーションによって自律的に駆動する印刷紙ロボットの開発

3Dプリンタやオープンソースハードウェアなど,機械要素・電子要素を簡便に作製する手法が台頭している.申請者は,簡便な構造形成手法として,インクジェット印刷によって紙が自律的に折れ曲がる構造形成法を提案した.本研究では,湿度応答性材料をインクに混合することで,湿度変化によって可逆的に駆動するアクチュエータを開発する.可逆的アクチュエータの開発は,1枚の紙に構造とアクチュエータを同時に印刷して,人の手を借りずに動く印刷紙ロボットの開発に繋がる.3Dプリンタやオープンソースハードウェアなど,機械要素・電子要素を簡便に作製する手法が台頭している.申請者は,簡便な構造形成手法として,インクジェット印刷によって紙が自律的に折れ曲がる構造形成法を提案した.本研究では,湿度応答性材料をインクに混合することで,湿度変化によって可逆的に駆動するアクチュエータを開発する.可逆的アクチュエータの開発は,1枚の紙に構造とアクチュエータを同時に印刷して,人の手を借りずに動く印刷紙ロボットの開発に繋がる.
蛍光プローブを用いた簡易・迅速・低コストのオンサイト指標細菌一斉計測技術の開発

本研究では蛍光プローブを用いて、極めて簡易に、迅速に、低コストで、オンサイトで国内外の環境基準として設定されている複数の指標細菌数を一斉に計測できる技術を開発する。細菌の測定が記憶に残るのは、作業に多大な労力を要するためであろう。本法が完成すれば極めて簡易に細菌を定量できるようになり、特に熟練の技術者がおらず分析にコストをかけられない開発途上国の人の健康と環境を守ることができるようになる。さらに現在は指標細菌数を測定するまでに24時間が必要であるが、本法ではわずか2時間で測定が終了するので、指標細菌数が基準値を超えていた場合に迅速に対応することが可能となる。
認知症高齢者の周辺症状に対する漸進的筋弛緩法の効果

認知症高齢者への漸進的筋弛緩法の介入による影響を調査した。対象者は37名であり、介入群と対照群に割り当てた。介入群には漸進的筋弛緩法を15分間、3ヶ月間実施した。介入群は対照群と比較して、周辺症状の評価指標であるNPI-NHが有意に低下していた。特に、興奮と不安においては低下がみられた。更に、無関心と易刺激性においては、2群間の比較において有意差がみられた。認知症高齢者への漸進的筋弛緩法による影響としては、BPSDを改善する傾向にあることがわかった。中でも、興奮や不安において介入による影響を受けやすい可能性がある。また、無関心や易刺激性においても低下しやすい可能性がある。認知症高齢者へ漸進的筋弛緩法を実施し、生理的・心理的反応について短期的及び長期的評価を行うことを目的とした。グループホームの利用者である認知症高齢者37名を対象とし、漸進的筋弛緩法を介入する介入群18名と対照群19名に割り当てた。漸進的筋弛緩法は、1日1回15分程度を3ヶ月間継続して実施した。結果、漸進的筋弛緩法実施前後の短期的評価では、収縮期血圧値の14日目、拡張期血圧値の7日目・14日目、脈拍数は初回・7日目・14日目、呼吸数は14日目、唾液アミラーゼ値は初回・7日目・14日目に有意な減少がみられた。漸進的筋弛緩法の介入前後の長期的評価では、介入群と対照群を比較して、介入群では周辺症状の評価指標の得点が有意に減少していた。周辺症状の中でも、不安や興奮において減少傾向が強くみられた。また、日常生活動作を評価した指標では、介入群において有意な増加がみられた。一方、唾液中分泌型免疫グロブリンAの値は、介入群と対照群において有意な差はみられなかった。漸進的筋弛緩法は、グループホームの利用者である認知症高齢者に対し、日常ケアの中で継続して実施する方法として有用である可能性があることが示唆された。本研究の目的は、周辺症状を有する認知症高齢者へリラクセーション法の1つである漸進的筋弛緩法を実施し、生理的・心理的な反応からその効果について評価を行うことである。今年度は、予備的研究としてグループホームに入所する認知症高齢者5名に対して、漸進的筋弛緩法を1日1回15分程度、週2回以上、1ヶ月間継続して実施した。結果として、血圧や脈拍の減少、周辺症状の改善や日常生活動作能力の低下を防止できる可能性が示唆された。また、本調査ではグループホームに入所する認知症高齢者46名より研究協力が得られた。内9名は内服変更や、転倒に伴う骨折、漸進的筋弛緩法の継続が困難等の理由のため除外し、最終的な分析対象者は37名(介入群18名、非介入群19名)であった。介入群には、漸進的筋弛緩法を3ヶ月間実施した。評価項目として、血圧・脈拍・呼吸数、唾液アミラーゼ値、Mini Mental State Examination(MMSE)、Neuropsychiatric Inventory-Nursing Home Version(NPI-NH)、NMスケール、N-ADL、高齢者のうつスケール短縮版(GDS-15)、唾液中分泌型免疫グロブリンA(S-IgA)を用いた。現在、分析途中であるが、これまでの結果では、血圧、脈拍、呼吸数が実施前よりも実施後に減少する傾向が見られた。また、唾液アミラーゼ値は、実施後の増加が見られた。周辺症状は、介入群では減少する傾向がみられたが、非介入群では変化はみられなかった。特に、介入群における興奮、うつ、不安、無関心、易刺激性は減少傾向がみられた。一方で、妄想、幻覚といった周辺症状では減少しておらず、漸進的筋弛緩法による効果がこれらの周辺症状には現れにくい可能性があることがわかった。S-IgAについては、値の個人差が大きく、両群での比較では明らかな差は見られなかった。研究目的は、1)認知症高齢者への漸進的筋弛緩法実施による生理・心理的反応について、短期的評価を行うことと、2)認知症高齢者への継続的な漸進的筋弛緩法介入によるBehavioral and Psychological Symptoms of Dementia(以下BPSD)、ADL、免疫機能等の影響について長期的評価を行うこととした。対象者はグループホームに入所する認知症高齢者37名(介入群18名、対照群19名)であった。