hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食行動をゲームトリガーに設けることで体験者の行動を誘発するシリアスゲームの提案

最終年度は、これまで開発した咀嚼センサ、嚥下センサを用いて、どのようなゲームコンテンツを享受できるかを探るべく開発を行なった。ゲームクリア条件として、実際に飲食物を摂取しなければならない。摂取した飲食物の種類や咀嚼回数によりゲーム内で様々なイベントが発生する。子供たちが熱中するゲームという「餌」を用いて、自らの意思で飲食物を摂取するきっかけを作り、実世界の「偏食の克服」「咀嚼回数の増加」といった実世界に働きかける実世界型シリアスゲームの製作をおこなった。具体的には「ChewingTANK」「Food Practice Shooter」の2種類のゲームの製作をおこなった。「ChewingTANK」は、咀嚼増加を目的として、体験者の咀嚼を検出し、これまでに開発した咀嚼回数に応じて模型の車(タンク)を進ませ、先にゴールまで到達したほうが勝者である。「Food Practice Shooter」は、ゲームクリア条件として、指定された飲食物を実際に食べなければ進めることができない。また、咀嚼回数に応じてコンテンツを変化させることにより食事時の咀嚼回数を増やす。さらに、食事は楽しいものを印象付けるために、飲食後は必ず「笑顔」にならなければならないシステムである。2種類のゲームの製作をおこない展示を行い体験者の動向を調査した。飲食物摂取をトリガーに設けることで必ず行動を誘発できるわけではないが、「きっかけ作り」が可能であると考えている。例えば偏食克服を誘導と設定した場合、少しのきっかけから「食べられる」「食べられた」へと変化する可能性が高い。本システムを用いることで、「ゲームをプレイしていたら、嫌いなものでも食べられた」という自信を持つことができる可能性があり、偏食を克服や、行動を誘発するきっかけづくりを提供できるのではないかと考える。初年度は、咀嚼センサとプロトタイプのゲームシステムの開発を行った。我々は、咀嚼の検出に咀嚼時に発生する皮膚表面上の起伏を用いて行っている。これまでに開発した咀嚼センサは単一のフォトリフレクタ(距離センサ)を用いて非接触での計測を行っている。しかし、体験者が頭部を激しく動かすことで測定位置がずれ計測精度が低下する問題が発生している。このため単一ではなく左右に複数のフォトリフレクタを配置することによりこの問題を解決する咀嚼センサを今回開発した。頬の片側1cmm感覚で4x4個、16個のフォトリフレクタを配置し、両側で32個のフォトリフレクタを用いて咀嚼時の皮膚表面上の起伏をリアルタイムに取得することができた。片側だけでなく、両側に配置することにより、左右どちらの歯で咀嚼を行っているのかの計測が可能であり、片側だけで噛む偏咀嚼の計測を行うことが可能である。また、ゲームコンテンツクリア条件に社会的なトリガー(飲食する)を設けることにより、食行動を誘発すう可能性のあるプロトタイプゲームを2種類開発し展示を行った。さらに、様々な社会的トリガーを設けることにより、社会的問題をゲームシステムを用いることにより解決する提案手法の1例としてトリガーに「掃除する」を設けたゲームシステムの提案も行った。展示を行ったエンタテインメントコンピューティング2016において、デモ発表賞、ベスト投稿ビデオアワード、西田二郎賞を受賞した。人の下顎骨には,咬筋、側頭筋、内側翼突筋、外側翼突筋からなる咀嚼筋が付着しており,咀嚼時にはこれらの筋が総合的に働くことによって咬合力が発揮されると言われている。歯を食いしばったときに顎の外側で硬くなる筋肉を咬筋と呼び、硬い食物をかみ砕くときに働く。こめかみには下あごを引き上げ、顎を前後に引く側頭筋がある。下あごの内側には内側翼突筋があり咬筋や側頭筋と共同して働く、顎を前に突き出すのは外側翼突筋である。申請者は、咀嚼時に起伏する咬筋に注目した。咬筋と、内側翼突筋、外側翼突筋が交差する地点が咀嚼時に最も起伏することを予備実験において確認し計測ポイントとした。我々は咬筋の両側に反射型光センサを配置し,皮膚表面との距離を無接触で計測する咀嚼センサの開発を行った。左右に複数のフォトリフレクタを配置することにより左右どちらの歯で咀嚼を行っているのかの計測が可能であり、片側の歯だけで咀嚼する偏咀嚼の計測を行うことが可能である。また、同様の原理で、嚥下時に喉仏付近で発生する嚥下筋の起伏を計測することにより嚥下の有無の計測も可能である。今年度は、開発した咀嚼センサを台2台、開発した。ゲームコンテンツクリア条件に社会的なトリガー(飲食する)を設けることにより、食行動を誘発すう可能性のあるプロトタイプゲームを2種類開発し展示を行っており、計画書通り、おおむね順調に進展している。しかし、当初の計画では、食行動時の嚥下を検出する嚥下センサの開発までは進んでいない現状である。本年度、咀嚼センサ1を用いて評価実験をおこなった。実際の咀嚼回数と咀嚼センサで検出した咀嚼回数を比較することによりセンサ評価をおこなった。被験者は、小学4年生の3名(10歳,男2名、女1名)であった。

被験者は咀嚼センサを装着し、キャリブレーションをおこなったのち、市販のガムを2分間咀嚼し、咀嚼の検出が可能かどうか実験をおこなった。食事時の咀嚼検出を目的としているため、被験者にガムの噛み方などにについては一切説明はおこなわず、「いつも通り噛んでください」と説明した。実際の咀嚼回数の検出には、ビデオカメラを用いて撮影をおこない実験後に、映像を見ながら回数を数えた。実験によって咀嚼センサによる検出率は48%と低い検出率になった。実験時、被験者は、頭部を左右に動かし、引率した保護者や友達のほうに頻繁に頭部を動かす仕草が見られた。また、咀嚼センサは、被験者の頭部にヘッドフォンの要領で頭部に固定されているが、被験者には重量が重く、頻繁な頭部の動きで脱落しかけ、被験者自身が正しい位置に戻す仕草が見られた。さらに、実験中に「おいしい」「つかれた」など、会話もおこなっていた。このため低い検出率になったと考えられる。咀嚼センサはゲーム中に用いることを想定すると、このような被験者の予期せぬ動きや、重量に対応させる必要性が求められる。そこで、予期せぬ動きや重量に対応するため、新たに筋電位を用いた咀嚼センサの開発をおこなった。これまでは非接触でおこなっていたが、咀嚼時に発生する筋電位を計測し咀嚼を検出する方式である。また、嚥下センサのプロトタイプの開発もおこなった。さらにゲームコンテンツクリア条件に社会的なトリガー(飲食する)を設けることにより、食行動を誘発すう可能性のあるプロトタイプゲームを2種類開発し展示を行った。当初の計画通り、今年度、開発した咀嚼センサの検出率を実験により求めた。結果、検出率は48%と低い結果となった。咀嚼センサは、被験者の頭部にヘッドフォンの要領で頭部に固定されているが、実験時、頻繁な頭部の動きで脱落しかけることも多く見られ、被験者自身が正しい位置に戻す仕草が見られた。さらに、「おいしい」「つかれた」など会話もおこなっていた。開発した咀嚼センサをゲーム中に用いることを想定すると、このように被験者の予期せぬ動きなどに対応させる必要がある。そこで、今年度、予期せぬ動きに対応するため、新たに筋電位を用いた咀嚼センサの開発をおこなった。これまでは咀嚼時に発生する咀嚼筋の起伏を非接触で検出をおこなっていたが、咀嚼時の筋電位を計測し咀嚼を検出する方式に変更した。筋電位センサを用いて頭部のこめかみ付近の側頭筋の左右の筋電位を検出する。左右の筋電位を検出することでこれまで通り片側だけでなく、両側のこめかみに筋電位センサを配置することにより、左右どちらの歯で咀嚼を行っているのかの計測が可能であり、片側だけで噛む偏咀嚼の計測を行うことも可能となった。また、咀嚼だけでなく嚥下を用いることでゲームシステムの選択肢が増えると考え、嚥下センサの開発もおこなった。嚥下は複雑な嚥下運動でおこなわており、嚥下を筋電位のみで検出するのは困難である。そこで咽頭の動きを加速度センサで検出し、咀嚼センサと併用することにより嚥下を検出可能とした。さらに、ゲームコンテンツクリア条件に社会的なトリガー(飲食する)を設けることにより、食行動を誘発すう可能性のあるプロトタイプゲームシステムを開発し展示を行った。以上のことから、研究は、おおむね順調に進展してる。最終年度は、これまで開発した咀嚼センサ、嚥下センサを用いて、どのようなゲームコンテンツを享受できるかを探るべく開発を行なった。ゲームクリア条件として、実際に飲食物を摂取しなければならない。摂取した飲食物の種類や咀嚼回数によりゲーム内で様々なイベントが発生する。
輸出品検査と同業者組織の比較経済史-近代東アジアの「公」と「私」を中心に

本研究は、産地における企業間協力や同業者組織から見た戦前期の日本と中国の違いを、いくつか事例を選んで比較・分析したものである。研究の結果、日本における産地秩序は、各産地の「声価」を維持・向上させることが主な課題となり、その「声価」は構成員にとって公共財的性格を持つと考えられたため、輸出品検査・商品取引所・同業者組織が生産者と政府の間の協力を通じて制度化されていった。対照的に、分析した上海では各生産者のブランドや商標を通じた個々の企業の評判に基づき、産地全体の声価という意識は希薄であった。そのため、日本では頻繁に見られたような協力的解決は上海では見られなかったと考えられる。本研究は、戦前の日本と中国がともに競合関係にあった労働集約的産業を事例に、同産業の産地を支えていた制度を比較・分析する。当時、産地・産業集積を支えた制度として、輸出品検査や同業者組織を取り上げ、輸出品検査の導入過程や、それに影響を与えてきた同業者組織、企業間協力のあり方を分析することによって、戦前日本・中国の産地社会の制度・慣行の異同を解明することを目的とし、そこから日本と中国の「労働集約型工業化」のあり方を比較・検討する。(1)以上の目的のため、日本・中国・台湾において史料を調査・蒐集する。日本では、国立国会図書館、東京大学東洋文化研究所図書館、京都大学人文科学研究所漢字情報研究センター図書館、国立公文書館、横浜開港資料館、およびその他の史料館・図書館で、検査制度・取引所・同業者組織に関する一次・二次資料を蒐集する。(2)中国では、上海市档案館、上海図書館、第二歴史档案館、国史館(台湾)などで、中国(特に上海)における輸出品検査・同業者組織に関する一次・二次史料を調査・蒐集する。史料としては、その設立に至る決定過程などを具体的に記載した書簡など(档案)、それを報道し分析した新聞・雑誌、当時の書籍などの蒐集を行う。(3)以上の史料を活用することによって、検査所や同業者組織の動向を分析し、そこから多面的な歴史像を構築する。たとえば上海では生糸検査所の設立が1920年代と遅れ成果も不十分であった一方、横浜の生糸検査所は19世紀末と早く普及も速やかであった。それらの設立過程とその運用実態を分析し、上海と横浜の設立過程が乖離していった要因について分析する。そのためには、生糸などの生産・国内流通まで分析対象に含め、同業者組織や生産者・国内商・外国商などの各経済主体に関する史料の蒐集・分析も行う。(4)産地を制度化した重要な制度として同業者組織(日本では同業組合・工業組合、中国では同業公会)が挙げられる。同業者組織は、企業という「私」的主体が、産地の秩序という「公」的領域を生み出すプロセスを映し出す制度である。日本の場合、同業組合・工業組合・輸出組合の規約や業界誌の記事(『工業組合』・『輸出組合』など)、中国の場合は公会の章程や業規、議事録などを蒐集・分析し、さらに戦前の中国研究者が収集した史料などに調査範囲を広げる。最終的に、「私」的主体である企業、「公」的存在である産地内諸制度との関係について産業横断的にまとめることによって、日本と中国の工業化のあり方を比較して結論とする。本年度は、主に、江戸時代から日本と中国が競合し近代に日本が先行した陶磁器製造業と、戦間期に日本と中国で競合したゴム製品製造業を題材に、産地を成り立たせている「秩序」を、とりわけ品質という観点から、具体的に解明することに主眼を置いた。具体的には、これらの産業について、国立国会図書館、各大学図書館、上海市梢案館、上海図書館などにおいて史料調査を行った。そこで蒐集した史料を分析・検討し、各産業の秩序を、特に同業者組織と企業間関係・個別企業の戦略との相互関係に着目して分析するとともに、そこから両国の違いの背後にある品質や組合に対する意識の違いを浮き彫りにすることができた。そして、このテーマに関して、昨秋、経営史学会全国大会において学会報告を行い、今後の研究の課題について認識を深めることもできた。現在のところ、それらの成果を論文にまとめる作業を行っている。また、資料調査ではあわせて、輸出品検査に関する史料や文献も蒐集し、日本と中国における輸出品検査の位置が異なることなどが明らかになってきた。さらにその研究を深化させたい。史料調査・論文作成とあわせ、産地の制度・慣行を分析する視角をさらに深化させることにも主眼を置いた。特に取引費用の理論やagency理論、そしてフランスのconvention theoryの先行研究についてサーベイを行い、関連ある近年の学説を吸収した。

これらの実証研究と最新の学説を踏まえて、品質や輸出検査・同業者組織に対する認識に違いがあることを明らかにし、他産業にも分析を敷衍しつつ一般化するとともに、同業者組織、産地ブランド、輸出検査などの分析をさらに深化させることによって、最終目標であるその背後にあると考えられる「公」と「私」の関係をも明らかにするための予備作業も行うことができた。本年度は、実施計画通り、上海・神戸、そして東京において史料調査を行うことができ、引き続き生糸検査所やゴム製品製造業、マッチ製造業などを事例に取り上げ、日本と中国の「産地」における制度や慣行の違いを分析・比較してきた。まず、生糸検査所については、日本(横浜)と中国(上海)において生糸検査所に対する位置づけが異なっていることを、上海市档案館、外務省外交史料館などに所蔵されている史料を蒐集・分析した。そこからは、生糸検査所の設置をめぐって、製糸業者や買弁.売込商、外国商の検査に対する観点の違いが浮き彫りになったと考えている。具体的には、産地の「声価」重視、産地や産業全体の課題に長期的なコミットメントを行う主体の存在、および販路や品質の問題が絡みあったことが明らかになった。その成果は、平成22年度に刊行が延びたが、「横浜と上海で生糸検査所の成果が異なったのはなぜか?」というタイトルで論文にまとめることができた。くわえて、中小工場が生産の中心的担い手であり、かつ戦前期に日本・中国・他の東アジア諸地域間で競合していたゴム製品製造業・マッチ製造業を取り上げ、引き続き分析を加え、産地秩序の異同を分析している過程である。本研究を進める中で、産地内で競争しながら(私利を追求しながら)協力も行うというメカニズムにも分析対象を広げる必要を痛感し、コモンズや信頼関係、社会関係資本(Social Capital)に関する研究も渉猟した。さらに、上記の産業が立地していた都市社会(上海と横浜・神戸)について、その成り立ちや社会構造に関する研究もサーベイすることによって、それらから東アジアの各都市に存在していた「公」(政府)、「共」(中間組織)、「私」(市場経済)の関係についても議論を深化させ、各産業の分析という各論を総論とつなぎあわせる枠組みの構築も図ることができた。まず、当該年度も、上海市档案館や東京大学東洋文化研究所・横浜開港資料館など、日本・中国の史料館・図書館などに赴いて、検査所や取引所の設立・運用過程、およびそれと密接な関係にある同業者組織に関する一次・二次史料の調査・蒐集を進めてきた。検査所や取引所を検討した結果、産地共通の課題である製品の品質問題などに対し、同業者がどのような課題を設定し、いかに制度を設計してきたのかという点で、両国の対比が鮮明になった。そのような差異から、日本・中国における各企業の行動、特に企業間協力のあり方や結果について両国の異同が明らかにできたと考えている。その背景にある両国の中小工場主体の産業における同業者組織に着目し、その機能を品質問題・検査所・取引所などとの関連から分析した。目下、ゴム製品製造業や陶磁器製造業の産地内の制度や産地内協力に関連した日中比較の論考を準備している段階であり、その作業をさらに加速させる必要がある。次に、産地内協力や同業者組織の特徴が異なる一因にある業者の意識の違いを史料から探り、産業ごとの成果を産業横断的に俯瞰して「産地秩序」の異同を解明しようとした。
中心窩情報遮蔽下における読みの研究

本研究の実験目的は、リーディング(読み)の初期過程を中心窩情報を人工的に遮蔽する特異な方法を用いて検討するところにある。この方法を利用して、読みにおいて中心窩情報が担っている役割を明らかにすると共に、近周辺視が読書などに果たす役割の解明も期待される。本年の実施計画は、上記目的のための実験方法をパソコンと眼球運動測定装置を連動させることにより確立し、あわせて実験を実施するここである。現在装置が完成し、データを収集中である。これまでに判明したことは、中心窩情報が5文字幅以上になると実際上読みに障害が起こるという事実である。この方法が視野に暗点などをもつ視覚障害者の読みのシミュレーションにも使えることが判明した。
液晶反応場による分子認識:特異的反応制御と新規方法論への展開

結晶類似の規則性と液体としての流動性を合わせ持つ液晶を反応媒体として用いて、その高い異方性、配向性により、多岐にわたる有機反応を高度に制御し、酵素類に匹敵する高選択的高効率反応場(系)の構築を行い、新しいコンセプトに基づく反応制御系の確立とその要因解明を目的とした。特に、従来成果の乏しい熱反応系に焦点を絞り研究を展開した。その結果、デカトリエンカルボン酸エステルを反応基質とした分子内Diels-Alder反応を140°Cにて検討したところ、等方性相下では低化学収率並びに低endo/exo選択性だった反応が、液晶相下(スメクチック液晶)では何れにおいてもかなりの改善が見られた。特に、スメクチック媒体と基質の両者に共通の基本構造となるトランス-1,4-シクロヘキサン骨格をエステル部に導入した場合、特異的に高いジアステレオ選択性と化学収率の発現に成功した。本知見は、規則性高い分子配列を持つ液晶独特の構造に起因しているものと思われる。本研究による萌芽的成果により、所期の目的に適った急速な進展が期待できるようになった。
乾燥砂地盤における群杭の大振幅水平載荷実験

南海地震、東南海地震をはじめとするプレート境界型の巨大地震の発生が懸念されているが、その発生前後には各地で活断層による内陸直下の地震が多発すると言われている。兵庫県南部地震に代表される内陸直下地震の震源域では、設計用地震荷重を大きく上回る地震動が観測された。このような高レベル地震動が作用した場合の建築物の地震時挙動を解明して、建築物の耐震設計に合理的に反映させるためには、建築物-地盤系の強非線形相互作用効果を適切に考慮することが不可欠と考えられ、現象解明のための実験データを蓄積していく必要がある。本研究は、杭-地盤系の強非線形相互作用効果を実験的に検証することを目的としている。本年度は平成19年度までに行った実験(以下、実験Iと記述する)装置を用いて追加実験を行った。実験Iは杭本数を4本までに限定したものだったが、本年度の実験は4×4の群杭まで実験を行うことで、杭本数が杭の水平抵抗に及ぼす影響を分析した。さらに3次元有限要素解析を用いて実験のシミュレーション解析を行った。その結果、実験より杭本数が多くなっても4本杭と共通した地盤変状が現れることを突き止めた。さらに、有限要素解析モデルに杭・地盤の材料非線形性と杭-地盤間の剥離を考慮することで、4×4の多本杭に対しても大振幅水平載荷実験を評価できることを実証した。さらに解析に基づいた分析より、杭-地盤間の剥離と地盤・杭の材料非線形性が群杭効率に及ぼす影響を明らかにした。今後、本解析手法を用い、後方杭の杭頭せん断力の分担率に影響を及ぼすと考えられる杭間隔や地盤・杭の耐力をパラメータとした解析を通じて、杭塑性化前後の群杭効率を算定する簡略手法の提案を目指す。
鉛―鉛アイソクロンによるチャートの直接放射年代測定

実績として報告すべき点のひとつは、研究課題を実行するための鉛同位体分析法に改良を加えたことである。チャートが含有する鉛存在度はきわめて低いため信頼に足る同位体データを得るには、1.分析に用いる水、塩酸、フッ酸などの試薬、実験室内の空気その他に由来するブランクを極力下げることが要求される。そこで分析に大量に用いる高純度水を確保するために、超高純度水作成装置エリックス(+ミリQ)を設置した。2.試料からの鉛分離精製のシステムを従来の臭化水素を用いるイオン交換法から、Eichrom製鉛レジンを用い、塩酸で分離する方法に改めた。これによって分離システムの小型化、使用する塩酸量を低減化することができた。以上の試みによって、岩石試料の分解、目的元素の分離・抽出過程におけるトータルブランクはストロンチウムについては最低で12ピコグラム,鉛では30ピコグラムと世界でも第一級のレベルに到達していることが立証できた。以上の成果に則り、秩父帯チヤートの分析に着手した。
フェムト秒強レーザー場による非破壊的イオン化を利用したＭＡＬＤＩプルームの活性化

不揮発性分子の高感度分析法であるMALDI法について,試料イオンの生成機構の解明に基づく高感度化を目指して研究を行った.そのために,フェムト秒レーザーを導入できるような独自のMALDI装置を製作した.試験的にPhe/DHB系のMALDIプルームにフェムト秒レーザーを照射することにより,脱離された中性分子種が,断片化を最小限に抑えてイオン化できることが分かった.この結果は,これまでMALDI過程の未知パラメータであった中性分子種量の見積もりが可能となったことを示しており,MALDI過程の定量的解釈が格段に進むことが期待される.本年度は,以下の3つについて主に行った.(1)MALDIーMS装置の組み立て:MALDIプルーム中にフェムト秒レーザー照射を行うためのMALDI装置およびリフレクトロン型質量分析器が米国Jordan社より納品された.これを設置するためのメインチェンバーの製作を行い,システム全体の組み立てを行った.現在,真空排気をする段階であり,予定よりも遅れているが着実に研究計画は進んでいる.(2)既設MALDI装置におけるリチウム付加体検出:これまで研究代表者のグループでは,熱平衡モデルに基づいてMALDI信号を定量的に解釈する研究を行ってきたが,このモデルには中性分子種の存在量を近似するという不確定性が含まれていた.そこで,24年度では,試料にLiを加え,Li+付加体としてMALDIーMSスペクトルに観測されたアミノ酸信号(たとえばLysLi+)を系統的に測定する新たな取り組みを(1)と平行して行った.これにより,観測データの種類が増え,結果として,これまでのモデルで近似していた中性種の量をモデルに取り入れる必要性が無くなり,より高い精度でMALDI信号強度の定量的な評価が可能となった.実際に,LysおよびHisについて測定を行い,新しいモデルの有用性を示すことができた.(3)MALDIにおける負イオンの信号強度の定量的評価:(1)の実験では,これまで対象としてきた正イオンだけでなく,負イオンも有用な情報となるはずである.そこで,既設MALDI装置を用いて,負イオンの検出を試みた.その結果,気相酸性度の高いAsn,Cys,Serについて負イオンの検出が可能であった.負イオンが,たとえばAsnの場合,(CHCA-H)- + AsnとCHCA + (Asn-H)-の平衡反応により生成すると仮定し,従来モデルによって定量的解釈が可能であることを示した.本年度は,申請者の研究室にて製作したMALDIーTOFーMS装置とフェムト秒(fs)レーザーを組み合わせたシステムを実際に動作させ,以下の研究成果を得た.1MALDIーTOFーMS装置の作動:リフレクトロン型質量分析装置とMALDI装置を組み合わせたシステムを立ち上げ,MALDIスペクトルを測定した.脱離光はYAGレーザーの第3高調波(355 nm)を用い,引き出し電圧3 kVにおいてマトリックス剤(CHCA,DHB,SA)およびアミノ酸の信号を測定した.市販のMALDI分析装置と同様に,プロトン化アミノ酸が測定できることを確認した.2MALDIプルームへのフェムト秒照射:YAGレーザーにより生成したMALDIプルームに近赤外fsレーザーを集光し,MALDIプルーム活性化反応を誘起させた.YAGレーザーによりプロトン化マトリックスが観測される条件にして,MALDIターゲット試料から距離2ミリ程度の位置にfsレーザーを遅延時間10μ秒程度の条件で照射した.その結果,MALDIプルーム中の中性分子がイオン化され質量スペクトルに観測され,マトリックス剤はfsレーザーイオン化により激しく断片化されて観測された.その一方でDHBについては,断片化信号に加えて親イオンDHB+が観測され,その強度はMALDI過程で生成するDHBH+より高く観測された.また,DHBとフェニルアラニン(Phe)の混合試料をターゲットとすると,MALDI過程単独では観測されなかった(Phe-COOH)+がfsレーザー照射により観測された.これらの結果は,MALDI過程ではプロトン化信号としてマトリックスや試料が観測される一方で,MALDIプルームには膨大な量の中性種が脱離・気化されているという定説を実証したといえる.また,Pheの信号に見られたように,MALDI過程のみでは十分に観測されない試料がある場合に,fsレーザーイオン化により試料を高感度に観測できるということも示している.不揮発性分子の高感度分析法であるMALDI法について,試料イオンの生成機構の解明に基づく高感度化を目指して研究を行った.そのために,フェムト秒レーザーを導入できるような独自のMALDI装置を製作した.試験的にPhe/DHB系のMALDIプルームにフェムト秒レーザーを照射することにより,脱離された中性分子種が,断片化を最小限に抑えてイオン化できることが分かった.この結果は,これまでMALDI過程の未知パラメータであった中性分子種量の見積もりが可能となったことを示しており,MALDI過程の定量的解釈が格段に進むことが期待される.平成23年度は(1)MALDIーTOFMSシステムの構築準備,および(2)既存のMALDI分析装置を用いたMALDI機構の解明のための系統的な実験研究を行った.(1)においては,リフレクトロン型質量分析装置を当該研究費により導入した.

また,MALDI装置部の主真空槽,システム一式を設置する架台を設計した.平成23年度中に予定していたフェムト秒レーザー照射と組み合わせたMALDI実験計画が遅延していたが,平成24年度中にはこれらの装置にターボ分子ポンプによる排気系を接続し,課題を遂行できる段階になった.一方で,(2)においては,課題の意義を明確にするために,MALDI機構に関する基礎データの蓄積を行った.試料である20種類のアミノ酸に対して,三種類のマトリックス剤(CHCA,DHB,SA)を用いた信号強度測定を,試料濃度を変化させながら系統的に行った.申請者がこれまで構築したプロトン化反応の熱平衡モデルに基づき,実験結果の再現を試みた.その結果,レーザー脱離されたマトリックス分子,あるいは,マトリックス分子を含む化学種のうち,MALDIプルーム中においてイオン状態にあるのは1000分の1,あるいはそれ以下であるという見積もりを得た.これは,これまで報告されていた見積もりと合致すると同時に,本申請の目標である,MALDIプルーム中の中性分子種をイオン化・活性化することによりMALDI法の感度向上を行うことの有用性をさらに支持する結果である.平成24年度は,新規MALDIーMSシステムを完成,作動させ,データを取得するところを達成目標としていたが,必要な装置は概ねそろい,ようやく組み立ておよび真空槽の排気を始めたところである.当初の計画より遅れている理由は,研究計画に問題があるためではなく,申請時に予定していた研究協力者の異動,および,研究代表者の学内業務による時間的制限によるものである.しかし,一方では,本申請のデータ解釈に必要な実験を,既設MALDIシステムを用いて研究室学生を中心に進めており,全体の計画としては次年度に目標が達成されると考える.研究目的の達成度が遅れている主な原因は,リフレクトロン型質量分析装置の機器選定の遅延により,納品時期が年度末になったことである.本課題では,MALDIターゲットを真空槽から大気中へ頻繁に出し入れする必要がある.そのため,申請時は真空保持領域とリーク領域を分離する真空ゲートバルブを別途購入して設置する予定であった.しかし,TOF部と引出し電極部間に真空ゲートバルブが標準装備されているリフレクトロン型TOF装置を販売しているメーカーがあり,これが本申請内容の研究に合致したシステムであった.そこで,申請時選定機種との比較検討を行った.その結果,価格および汎用性において申請時において選定した機器(米国Jordan社製)の方が適当と判断し,購入するに至った.平成25年度は,研究代表者のグループに助手が加わり,以下のステップに従って加速的に計画を遂行できる予定である.(1)現在真空引きを行っているMALDIーMSシステムにおいてリフレクトロン型質量分析器を設置する.そして,既設YAGレーザーの第三高調波を脱離レーザーとして用い,マトリックス剤の信号を確認,最適化することにより,新規MALDIーMSシステムを完成させる.次に,(2)MALDIーMS信号測定が最適化された条件において,MALDIプルーム中にフェムト秒レーザーが照射できる条件を調整する.フェムト秒レーザー照射の有無による信号変化に着目し,アミノ酸試料を対象にデータ取得する.(3)(2)で得られた測定結果を解釈する理論モデルを構築する.
蛋白質工学によるc-myc遺伝子産物の構造と機能の研究

本研究の目的は、c-myc遺伝子産物である蛋白質(439アミノ酸残基より成る)のうち、特にDNA結合に関与すると推定されるC末端領域(178アミノ酸)を大腸菌を用いて大量調製し、その構造とDNAとの相互作用を調べることである。1.種々の発現系の検討c-myc遺伝子は3つのエクソンから構成され、蛋白質の構想遺伝子はエクソン2および3に存在する。このエクソン3部分に対応する蛋白質の発現を目指して、trpプロモーターを利用し、直接発現、融合蛋白質としての発現、菌体外分泌法により直接発現の3種の系を検討した。直接発現には、我々の教室で開発したヒト成長ホルモン用のプラスミドを用いた。融合蛋白質法では、ヒト成長ホルモンの一部をN末端側にもち、連結部にα-トロンビンによる切断配列をもつペプチド断片をそう入した融合蛋白質を設計した。分泌法では、アルカリホスファターゼのシグナルペプチドをN末端に連結した蛋白質を設計した。これらの系における発現を試みた結果、分泌法が最も有望であった。2.菌体外分泌系によるc-myc蛋白質(262-439)の調整まず野性型のアルカリホスファクターゼのシグナル配列を利用した、系を調べると、シグナルペプチドの切断が起こっていないと思われる蛋白質が主生成物であった。そこで、シグナル配列の疏水性アミノ酸領域を9個のロイシンの連続配列で置き換えた変異体シグナルを利用すると、目的の蛋白質が、全蛋白質の5%程度生産された。しかし、このものはペリプラズム中に分泌されるものの水に難溶らしく、不溶性画分に回収された。7M尿素を加えて可溶化し、ヘパリン-セファデックスのカラムクロマトグラフィーを行い精製した。今後、この蛋白質のDNAとの結合能を調べる予定である。
行動経済学的アプローチによる相互依存的選好に関する研究:環境政策への応用

集団的意思決定は個人の意思決定に基づいて行われる。したがって、環境に関する集団的意思決定をモデル化するためには、不確実性下における認知バイアスや他者の選好との相互依存性など、どのような行動的動機をモデルに組み込むべきかを実証的に明らかにしなけらばならない。本年度は、環境に対する個人の選好と行動的動機の関係を明らかにするため、社会的選好が個人の環境に対する選好に与える影響と、不確実性下における個人の意思決定に関する研究を行った。前者の研究では、消費者の利他的な動機が太陽光発電などのグリーン電力の発電施設の設置に対する寄付行動に与える影響について分析を行った。これまでの研究で、利他性の高い個人は閾値の影響を受けるが、利他性の低い個人は閾値の影響を受けないことを明らかにした。また後者の研究では、福島第一原子力発電所事故による食品の放射能汚染に対する消費行動、水質取引オークションにおける農家の入札行動、次世代自動車のインフラ整備に関する研究を行った。食品の放射能汚染に関する研究では一般の消費者約1000人を対象に選択型実験のインターネット調査を行い、現在分析を行っている。水質取引に関する研究では、汚染寄与度が同質の汚染源のみが参加する水質取引オークションでは、オークションを繰り返し実施することで、入札者のビッドシェイディングが減少し、効率性が改善されることを示した。次世代自動車のインフラ整備に関する研究では、約1500人を対象に自動車の購入選択に関する選択型実験をインターネット調査で行い、次世代自動車のインフラ整備に対する消費者の選好について分析を行った。この研究成果はTransportation Research Part D : Transport and Environmentに掲載されている。
血管内皮におけるdihydrofolate reductaseの役割の解明

酸化ストレスを伴う循環器疾患でみられる内皮機能不全の原因として、内皮型NO合成酵素の必須補因子であるテトラヒドロビオプテリン(BH4)の欠乏やBH4の酸化型であるBH2の増加の関与が示唆されている。しかし、BH2からBH4への変換を行うジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)の生体位における役割については調べられていない。そこで、本研究では、血管内皮細胞特異的Dhfr遺伝子欠損マウス、時期及び内皮特異的Dhfr欠損マウス、および内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入マウスを新たに作製し、これらの遺伝子改変マウスの表現型を対照マウスと比較することにより血管内皮機能調節におけるDHFRの役割を解析した。1.血管内皮細胞特異的ジヒドロ葉酸還元酵素(Dhfr)遺伝子欠損マウスの作製と表現型の解析:Dhfr遺伝子floxマウスと内皮特異的Cre-recombinase (Cre)発現マウス(VE-cadherin-Cre)を交配することにより、内皮特異的Dhfr欠損マウスを作製した。2ラインのDhfr遺伝子floxマウスで、DNA genotypingによりCreの存在とDhfr遺伝子の欠損を確認できたマウスを得た。これらのマウスにはともに外見上の明らかな異常はみられなかった。また、体重、飲水量、尿量、摂餌量、血糖、血漿総コレステロール、血漿中性脂肪、およびテールカフ法で測定した血圧と心拍数のいずれにも野生型マウスに比べ有意の差はみられなかった。3.内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入マウスの作製:DHFR cDNAをtie2プロモーター下流に導入することにより発現ベクターを作製した。発現ベクターから調製したトランスジーンをC57BL/6マウスの前核期受精卵にインジェクションし、受容雌マウスに移植した。このマウスから得られた産子のうち、10匹でトランスジーンが検出されファウンダー(F0)マウスとした。F0マウスと野生型マウスの自然交配で得られた産仔のうち体組織にトランスジーンが検出された3ラインのマウスをF1マウスとした。さらに、これらのF1マウスを用いてそれぞれのF2マウスを作製した。当該年度では、2種類のDhfrコンディショナルノックアウトマウスとDHFR過剰発現マウスを作製した。これら3種類の遺伝子改変動物のうち、内皮特異的Dhfr遺伝子欠損マウスで表現型の探索を行った。これまでのところ著明な異常は見出されていないが、今後、酸化ストレスを伴う病態モデルを用いた検討を行う予定である。1)血管内皮細胞特異的ジヒドロ葉酸還元酵素(Dhfr)遺伝子欠損マウス:2ラインのDhfr遺伝子floxマウスと内皮特異的Cre発現マウスの交配によって内皮特異的Dhfr欠損マウスを得た。これらのマウスには外見上の明らかな異常はみられなかった。また、体重、飲水量、尿量、摂餌量、血糖、血漿総コレステロール、血漿中性脂肪、および血圧と心拍数のいずれにも野生型マウスに比べ有意の差はみられなかった。一方、肺DHFR活性は、Creを発現しているDhfr遺伝子floxマウスではCreを発現していない対照マウスに比べ約1/3に減少していた(0.16±0.08 vs 0.41±0.05nmol/min/mg protein, P<0.05)。また、62-69週齢の加齢マウスでは、Cre(+)でCre(-)に比べ血圧に差は見られなかったが、心拍数の有意の減少(662±12 vs 720±6 bpm)が認められた(P<0.01)。2)時期及び内皮特異的Dhfr遺伝子欠損マウス:Dhfr遺伝子floxマウスとtamoxifen誘発内皮特異的Cre発現マウスを交配することにより、2ラインの時期及び内皮特異的Dhfr欠損マウスを得た。これらのマウスには外見上の異常は見られなかった。3)内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入マウス:ヒトDHFR cDNAをtie2プロモーター下流に導入することにより3ラインの内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入ファウンダー(F0)マウスを作製した。これら3ラインのF2マウスを用いて、導入遺伝子を有するマウス(Tg+)と有しないマウス(Tg-)を比較することによりDHFR過剰発現の影響を調べた。いずれのラインのマウスでも体重・血圧・心拍数にTg有無の差はみられなかったが、組織DHFR活性は3ラインともTg+でTg-に比べ24倍の著明な増加が認められた。当該年度では、2種類のDhfrコンディショナルノックアウトマウスとDHFR過剰発現マウスを作製し、これら遺伝子改変動物それぞれのDHFR活性の減少、増大を確認した。さらに、内皮特異的Dhfr遺伝子欠損マウス、およびDHFR過剰発現マウスで表現型の探索を行った。これまでのところ顕著な異常は見出されていないが、内皮特異的Dhfr遺伝子欠損マウスでは加齢によって徐脈になる可能性が示唆された。今後、酸化ストレスを伴う病態モデルを用いた検討を行う予定である。1)血管内皮細胞特異的ジヒドロ葉酸還元酵素(Dhfr)遺伝子欠損マウス:2ラインのDhfr遺伝子floxマウスと内皮特異的Cre発現マウスの交配によって内皮特異的Dhfr欠損マウス(Cre+)を得た。

これらのマウスには外見上の明らかな異常はみられなかった。また、体重、飲水量、尿量、摂餌量、血糖、血漿総コレステロール、血漿中性脂肪、および血圧と心拍数のいずれにも対照マウス(Cre-)に比べ有意の差はみられなかった。一方、肺DHFR活性は、Creを発現しているCre(+)マウスでは対照マウス(Cre-)に比べ約1/3に減少していた(P<0.05)。また、62-69週齢の加齢マウスでは、Cre(+)でCre(-)に比べ血圧に差は見られなかったが、心拍数の減少が認められた(P<0.01)。酸化型BH4であるBH2の肺組織含量はCre(+)でCre(-)に比べ49%の増加を示した(P<0.01)。2)時期及び内皮特異的Dhfr遺伝子欠損マウス:Dhfr遺伝子floxマウスとtamoxifen誘発内皮特異的Cre発現マウスを交配することにより、2ラインの時期及び内皮特異的Dhfr欠損マウスを得た。これらのマウスには外見上の異常は見られなかった。3)内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入マウス:ヒトDHFR cDNAをtie2プロモーター下流に導入することにより3ラインの内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入ファウンダー(F0)マウスを作製した。これら3ラインのF2マウスを用いて、導入遺伝子を有するマウス(Tg+)と有しないマウス(Tg-)を比較することによりDHFR過剰発現の影響を調べた。組織DHFR活性は3ラインともTg+でTg-に比べ24倍の著明な増加が認められたが、いずれのラインのマウスでも体重・血圧・心拍数・肺のBH2含量にTg有無の差はみられなかった。酸化ストレスを伴う循環器疾患でみられる内皮機能不全の原因として、内皮型NO合成酵素の必須補因子であるテトラヒドロビオプテリン(BH4)の欠乏やBH4の酸化型であるBH2の増加の関与が示唆されている。しかし、BH2からBH4への変換を行うジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)の生体位における役割については調べられていない。そこで、本研究では、血管内皮細胞特異的Dhfr遺伝子欠損マウス、時期及び内皮特異的Dhfr欠損マウス、および内皮特異的ヒトDHFR遺伝子導入マウスを新たに作製し、これらの遺伝子改変マウスの表現型を対照マウスと比較することにより血管内皮機能調節におけるDHFRの役割を解析した。次年度では、DHFR発現量・活性の程度やテトラヒドロビオプテリン(BH4)含量・ジヒドロビオプテリン(BH2)含量の評価、および病態モデルでの検討を実施する。その際に、これら遺伝子改変マウスをまとめて使用することにより、できるだけ効率的に実験を進めていく予定である。次年度では、組織中のテトラヒドロビオプテリン(BH4)含量・ジヒドロビオプテリン(BH2)含量の評価、および病態モデルでの検討を実施する。その際に、これら遺伝子改変マウスをまとめて使用することにより、できるだけ効率化を図って実験を進めていく予定である。循環器薬理学・試薬代が見込みより安価であったから。・予想より研究成果の積み重ねが少なかったため学会出張の回数が予定より減ったから。・当該年度で実施する予定だった実験に用いる試薬・物品購入に充てる。
中高年の運動器不安定症（ロコモ）におけるプール内水中運動による骨・健康の増進対策

運動器不安定症(運動器症候群〔略称ロコモ〕;腰痛疾患群、股・膝・肩関節症群、骨量減少群)の計のべ102名に対し、約6ヵ月間の水中運動療法を施行した。水中運動後には、体脂肪率の軽減、心肺機能の向上、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の増強、症状の改善、全身バランス能力・基礎代謝量・筋肉量の増加などが、それぞれ統計学的に有意に認められた。また全身・腰椎骨密度測定において、第4腰椎骨密度・対同性ピーク値比、第4・第24腰椎対同性同年齢平均値比の増強もそれぞれ有意に観察され、水中運動療法の有益性が示唆された。【意義と重要性】近年、ロコモティブシンドローム(Locomotive Syndrome:運動器症候群;運動器不安定症を含む)という概念が定着し、腰痛疾患、変形性関節症症例などが該当し、急増している。我々はこれらの人々に対し、基礎的水中運動を重視した運動処方を、温水プールにおいて実施し、水中運動の効果について検討したい。多くの中高齢者に対する新水中運動処方法の確立をめざし、明るい社会づくりに貢献することは、重要と考えられる。【内容と成果】腰痛症例19名、関節症例16名(一部に重複例を含む)を対象として、平成25年5月11月にかけて、週約2回、12時間ずつの腰痛・関節症水中運動教室を実施した。内容は、医師によるロコモティブシンドロームに関する基礎教育と日常生活指導、スポーツ医・水泳指導者による水中運動処方である。前後に数回、身体・体力測定、全身バランス能力測定、X線骨密度計測などを施行し、水中運動の運動器症候群に与える効果について検討した。成果として、水中運動後では運動前に比し、肥満の軽減(ローレル指数など)、呼吸循環機能の改善(肺活量など)、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上(膝屈伸力など)、全身バランス能力の向上(ファンクショナルリーチ試験)、骨密度の増強(第4腰椎対同性同年齢平均値比など)が、それぞれ統計学的に有意に認められた。なお、水中運動により腰椎骨密度の向上が得られたことは、新しい知見である。以上の事から、水中運動処方の運動器症候群症例に対する有効性が、強く示唆された。【研究の展開】次年度も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改良を重ねた水中運動の及ぼす運動器不安定症者の身体への影響などについて、引き続き考究したい。我々はこれらの人々に対し、基礎的水中運動を重視した運動処方を温水プールにおいて実施し、水中運動の効果について検討した。多くの中高齢者に対する水中運動処方法の確立をめざし、明るい社会づくりに貢献することは重要と考えられる。【内容と成果】腰痛症例18名、関節症例18名(一部に重複例を含む)を対象として、平成26年5月11月にかけて、週約2回、12時間ずつの腰痛・関節症水中運動教室を実施した。内容は医師によるロコモティブシンドロームに関する基礎教育と日常生活指導、スポーツ医・水泳指導者による水中運動処方である。前後に数回、身体・体力測定、体組成測定、全身バランス能力評価、X線骨密度計測などを施行し、水中運動の運動器症候群に与える効果について検討した。成果として、水中運動後では運動前に比し、肥満の軽減(体重など)、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上(背筋力など)、体組成の改善(下肢筋肉量の増加など)、全身バランス能力の向上(ファンクショナルリーチ試験)、骨密度の増強(第24腰椎対同性同年齢平均値比など)がそれぞれ統計学的に有意に認められた。なお、下肢筋肉量の増加が得られたことは、新知見である。以上の事から、水中運動処方の運動器症候群に対する有効性が、強く示唆された。【研究の展開】次年度も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改善を重ねた水中運動の及ぼす運動器不安定症者の身体への影響などについて攻究したい。【意義と重要性】近年、ロコモティブシンドローム(Locomotive Syndrome:運動器症候群;運動器不安定症を含む)という概念が定着し、腰痛疾患、変形性関節症、骨量低下例などが該当し、急増している。我々はこれらの人々に対し、基礎的水中運動を重視した運動処方を大学内温水プールにおいて実施し、水中運動の効果について検討した。【内容と成果】平成27年5月11月にかけて、週約2回、12時間ずつの腰痛・関節症水中運動教室を実施した。前後に数回、身体・体力測定、体組成測定、全身バランス評価、X線骨密度計測などを施行し、水中運動の運動器症候群に与える効果について検討した。

成果として、水中運動後では運動前に比し、肥満の軽減(体重、体脂肪率など)、呼吸機能の改善(肺活量など)、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上(体幹〔腹・背〕筋力、立位体前屈など)、体組成の改善(下肢筋肉量の増加など)、全身バランス能力の向上(ファンクショナルリーチ試験)、骨密度の増強(第24腰椎対同性同年齢平均値比など)がそれぞれ統計学的に有意に認められた。なお、水中運動による下肢筋肉量の増加、体幹筋力の向上などが得られたことは、新しい知見である。以上の事から、水中運動処方の運動器症候群に対する有効性が、強く示唆された。【研究の展開】次年度も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改良を重ねた水中運動の及ぼす運動器不安定症例の身体への影響などについて攻究したい。運動器不安定症(運動器症候群〔略称ロコモ〕;腰痛疾患群、股・膝・肩関節症群、骨量減少群)の計のべ102名に対し、約6ヵ月間の水中運動療法を施行した。水中運動後には、体脂肪率の軽減、心肺機能の向上、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の増強、症状の改善、全身バランス能力・基礎代謝量・筋肉量の増加などが、それぞれ統計学的に有意に認められた。また全身・腰椎骨密度測定において、第4腰椎骨密度・対同性ピーク値比、第4・第24腰椎対同性同年齢平均値比の増強もそれぞれ有意に観察され、水中運動療法の有益性が示唆された。運動器症候群(ロコモ)症例延べ36名に対し、1ヵ年度にわたり、実際にプール内水中運動を指導した。その結果として、肥満の軽減、呼吸循環機能の改善、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上、下肢筋肉量の増加、全身バランス能力の向上、腰椎骨密度の増強などの成果を収め、論文作成、学会発表なども行い得たため。スポーツ整形外科学次年度以降も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした、温水プール内水中運動教室を実施する。改善を重ねた水中運動の及ぼす、運動器症候群(運動器不安定症を含む)症例の身体への影響について、引き続き各種の身体・体力測定、体組成計測、全身バランス能力評価、骨密度測定などを併用して攻究する。運動器不安定症(ロコモ)症例延べ35例に対し、1ヵ年度にわたり、実際にプール内水中運動を指導した。その結果として、肥満の軽減、呼吸循環機能の改善、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上、全身バランス能力の向上、腰椎骨密度の増強などの成果を収め、論文作成、学会発表等も行い得たため。次年度以降も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした、温水プール内水中運動教室を実施する。改良を重ねた水中運動の及ぼす、運動器症候群(運動器不安定症を含む)症例の身体への影響について、引き続き各種の身体・体力測定、全身バランス能力判定、骨密度計測などを併用して考究する。
X線異常散乱を用いた半導体超格子構造の研究

MBE法により、(GaAs6層/AlAs2層)120周期の超格子結晶試料を、AlAs/GaAs界面で60秒、GaAs/AlAs界面で30秒の成長中断時間を入れたものおよび全く入れないものの2種類作成した。これらの試料について、高エネルギ-研究所放射光施設の精密4軸X線回析測定装置を用いて、構成元素のGa、Asの吸収端の近傍のX線数ヵ所で、GaAsの(200)および(400)近傍に現われるX線超格子構造第0ピ-ク、+1及び-1サテライト・ピ-クを、結晶成長方向である〈100〉およびヘテロ界面方向である〈110〉について精密測定した。同時に、電子計算機中に種々のモデルを作成してこれらのX線回析プロファイルをシミュレ-トし、超格子における実際の原子配列と各X線回析ピ-クの形状、強度との関係を対応づけを行なった。主たる結果は次のとおりである。成長中断を加えた試料では+1および-1サテライト・ピ-クは単一ピ-クとなるが、行なわなかった試料においては4ピ-クに分裂しているという際だった差異が見いだされた。後者の場合のピ-クの分裂は、コンピュ-タ・シミュレ-ションの結果から、1層のずれを有する超格子周期が10%程度混入している状況を反映していることが判明した。前者の場合は、この混入率が1%以下であると評価された。また、X線異常散乱効果の解析により、成長中断による原子配列の変化はガリウムとアルミニウムのIII族原子同士の置換によるものが支配的であることを明らかになった。すなわち、「成長中断」は界面の平坦化と超格子の周期性の向上に効果があることを、平坦性のスケ-ル、周期性の規則化の状況を具体的に示して明らかにすることができた。
北パキスタン諸言語の記述言語学的研究

本年度は現地調査を4月(パキスタン北東部ギルギット・バルティスタン自治州フンザ県フンザ谷)で一度だけ実施した。主な調査内容としては、1ブルシャスキー語の語彙収集・文法調査と、2ドマーキ語の語彙収集・文法調査を行った。夏以降の調査は、夏前の左足骨折、秋の右手骨折という度重なる支障により、断念した。1ブルシャスキー語に関しては、フンザ方言での名詞修飾表現に関する文法調査を中心に、日常会話の録音・録画、語彙調査を実施した。その後、名詞修飾表現に関しては、ウェブ上で公開される予定のデータベース(2019年度内予定)へ、情報を提供している。更に、これまでの研究の仕上げとして、ブルシャスキー語の記述文法書を、フンザ山手方言を中心としながら、フンザ沿岸方言、ナゲル方言、スリナガル方言をもカバーしつつ、日本語で執筆し、原稿を出版助成のプロジェクトへと預けた。今後、2019年度内に査読を経て助成の是非が決まる予定である。2ドマーキ語も、フンザ方言の文法調査(録音・録画)と語彙収集とを行ったが、協力者の都合から、多くは進まなかった。予定していた文法スケッチは、書き上げるために細部を確認したかった文法事項に関してデータが揃えられず、執筆が一時的に停滞している。成果公開については、国際学会で一本(ブルシャスキー語スリナガル方言に関して)の口頭発表をした。更に、現在一本の論文(ブルシャスキー語スリナガル方言に関して)を投稿、査読中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ギルギット・バルティスタン自治州フンザ・ナゲル県モミナバード村などで話されている、消滅の危機にある言語であるドマーキ語を中心にしつつ、ブルシャスキー語、シナー語といった周辺言語も併せて、現地調査によって得られたデータを基に言語記述をしていくことを目的としている。本年は現地調査を夏に一度実施し、主に以下の内容で調査成果を上げた。1ドマーキ語:フンザ方言の物語(約20分)の文字起こし作業の完了。日用品、色彩語彙を中心とした語彙調査も進めた。2ブルシャスキー語フンザ方言の(借用語ではない)固有語の動詞に関する語彙調査で、20年前の研究との意味的ずれ、語彙の不使用などを確認した。3シナー語ギルギット方言の語彙・諺などの収集、語形変化の確認などをした。1のドマーキ語に関しては、先行研究に文法スケッチ程度のものはあるが、語彙集やテキスト集といったものは管見の及ぶ限りでは存在していない。現地調査で収集したテキストの文字起こしは、これで2本目が終わったところである。文字起こし作業は数少ない現地協力者にも大変な苦労をかけるため、ペースを上げることができていないが、追々公開していくためにも毎年倦むことなく進めて行く必要性がある。2のブルシャスキー語は、博士論文(文法書)の改稿をするに充分なデータがそろそろ揃ったかと思う。出版へ向けての改稿を始める。3のシナー語については、依然として優良な協力者が見付けられていないが、調査地域の目処が立って来たところである。次年度、市街地を避けて、村落の中で協力者探しを継続する。成果の公開という点では、5月にムザッファラバード(パキスタン)での国際学会、6月と9月に別々の国内学会、12月にプネー(インド)での国際ワークショップにて、それぞれ異なるテーマで研究発表を行った。これらは逐次、論文にまとめて公表して行く予定である。特に問題もなく、予定していた通りに研究が進んでいる。ドマーキ語・シナー語の調査がやや遅れ気味ではあるが、次年度以降巻き返せる程度の遅れであると考えられる。本研究は、パキスタンのギルギット・バルティスタン自治州フンザ・ナゲル県モミナバード村などで話されている、危機言語であるドマーキ語を中心にしつつ、周辺言語も併せて、現地調査によって得られたデータを基に言語記述をしていくことを目的としている。本年は現地調査を夏(インド北西部ジャンムー・カシミール州スリナガル市;12)と秋(パキスタン北西部カイバル・パクトゥンクヮー州;3)の計二度実施し、主に以下の内容で調査成果を挙げた。1ブルシャスキー語のスリナガル市内での話者集団の所在を探り当て、基礎語彙・物語の収集などを行った。2カシミーリー語の基礎語彙の収集をした。3カティ語ならびにカラーシャ語の文法調査、談話データ収集、語彙・例文収集を行った。ドマーキ語などの調査は、初春にパキスタン北東部へ行く予定であったが、政情の乱れがあったため見送った。1スリナガル市のブルシャスキー語に関しては、先行研究で存在は示されていたが、具体的な居住区画の記述がなかったため、現地へ赴いて実際の話者を見付け、調査を開始した。先行研究での記述も少なく、研究代表者のこれまでに調査をして来た方言との比較対照を今後進めて行くことで、新たな発見が期待される。2カシミーリー語は、先行研究はそれなりにあるが、ドマーキ語の周辺を包囲しているインド・ヨーロッパ系統の言語と同系の言語の中で、最大の話者数を持った言語であるため、調査によって知識を持つことは対照言語学的に大切なことである。