hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インフラマソーム機能変調疾患における汎用新規バイオマーカーの開発

「PYCARD(ASC)スプライスバリアントの機能解析」インフラマソームアダプター分子ASC野生型およびスプライスバリアントのTHP-1細胞内発現系を構築し、PMAおよび尿酸塩やフラジェリンによる刺激を行い、ASC野生型/エクソン2欠損型発現によるIL-1産生量を比較した。その結果、尿酸塩、フラジェリンどちらの刺激によっても活性型IL-1β産生量がエクソン2欠損型で野生型に比して有意に高いことを見出した。さらに免疫沈降実験を行い正常型/エクソン2欠損型ASCとNLRP3またはNLRC4,あるいはCaspase-1との結合性を解析した結果、エクソン2欠損型ASCは尿酸塩刺激ではNLRP3結合性が増大し、フラジェリン刺激ではNLRC4との結合性が低下した。Caspase-1との結合性に変化は認めなかった。「PYCARD(ASC)スプライシング異常機構の解明」エクソン2欠損型ASC発現を認めた回帰性リウマチ(PR)家族発症患者のDNAエクソン1上流に見出した一塩基変異を含む正常型/変異型DNA断片をpSPL3ベクターに挿入したミニジーンを構築し、HEK293細胞およびTHP-1細胞に導入しスプライシング再現実験を実施した。その結果、一塩基変異を含むDNAを細胞内導入した場合、野生型配列DNAに比してエクソン2欠損型mRNAが優位にスプライスされることを見出した。本変異は日本人集団においても一定の頻度で存在することが公知になっており、本変異と関連して産生されるPYCARD/ASCスプライスバリアントがPRにとどまらず、インフラマソームが信号介在して生じると考えられるメタボリックシンドロームやアルツハイマー病などの疾患感受性にも関わっている可能性が示唆された。計画書課題1:PYCARD(ASC)スプライスバリアントの回帰性リウマチ(PR)患者における発現解析大阪リハビリテーション病院から供与されたPR患者検体末梢血由来のcDNA配列解析を終了した。その結果、すでに見出していたエクソン2欠失以外の異常は認められず、エクソン2にコードされるプロリン-グリシンrichな領域が病態形成に関与している可能性が示唆された。計画書課題2:PYCARD(ASC)スプライスバリアントの機能解析予定では平成29-30年度実施項目であるが、一部前倒し実行した。既に単離していたPYCARD(ASC)スプライスバリアントの全長cDNAをTHP-1細胞に強制発現させることに成功し、PMAおよび尿酸塩やフラジェリンによる刺激を行い、PYCARD野生型/エクソン2欠損型発現によるIL-1産生量における差異が認められるか比較検討中である。さらに、PYCARD(ASC)スプライスバリアントを特異的ペプチド配列を設計し、抗体作成を受託会社に依頼した。計画書課題3:PYCARD(ASC)スプライシング異常機構の解明予定では平成29-30年度実施項目であるが、一部前倒し実行した。バリアント発現が認められたPR患者由来DNAのPYCARD配列を詳細に解析した結果、いずれも家族発症患者のエクソン1上流に一塩基多型ヘテロ変異を見出した。この部位を含む正常型/変異型DNA断片をpSPL3ベクターに挿入しミニジーンを構築し、HEK293細胞に導入しスプライシング再現実験を実施中である。また健常検体の一部においてもエクソン2欠損型mRNAがヘテロ発現していることを見出した。このことより本スプライスバリアントがPR患者のみならず、やはりインフラマソームが信号介在して生じると考えられるメタボリックシンドロームやアルツハイマー病などの疾患感受性にも関わっている可能性が示唆された。本研究課題の採用は年度途中の平成28年10月であり、年度末まで6ヶ月の短期間であったが、一部前倒しを含む予定課題を遂行できた。計画書課題2:PYCARD(ASC)スプライスバリアントの機能解析平成28年度に構築したPYCARD(ASC)野生型およびスプライスバリアントのTHP-1細胞内発現系を用いてPMAおよび尿酸塩やフラジェリンによる刺激を行い、PYCARD野生型/エクソン2欠損型発現によるIL-1産生量を比較した結果、尿酸塩刺激によって活性型IL-1β産生量がエクソン2欠損型で野生型に比して有意に高いことを見出した。またスプライスバリアント特異的配列をペプチド抗原とした抗体を作成し、抗原認識性能評価を実施中である。計画書課題3:PYCARD(ASC)スプライシング異常機構の解明平成28年度に見出した、バリアント発現が認められたPR家族発症患者のDNAエクソン1上流に見出した一塩基変異を含む正常型/変異型DNA断片をpSPL3ベクターに挿入したミニジーンを構築し、HEK293細胞およびTHP-1細胞に導入しスプライシング再現実験を実施した。本変異は日本人集団においても一定の頻度で存在することが公知になっており、本変異と関連して産生されるPYCARD/ASCスプライスバリアントがPR患者のみならず、やはりインフラマソームが信号介在して生じると考えられるメタボリックシンドロームやアルツハイマー病などの疾患感受性にも関わっている可能性が示唆された。本研究課題の採用は年度途中の平成28年10月であり、6ヶ月遅く研究を開始したが、概ね予定課題を遂行できた。「PYCARD(ASC)スプライスバリアントの機能解析」

インフラマソームアダプター分子ASC野生型およびスプライスバリアントのTHP-1細胞内発現系を構築し、PMAおよび尿酸塩やフラジェリンによる刺激を行い、ASC野生型/エクソン2欠損型発現によるIL-1産生量を比較した。その結果、尿酸塩、フラジェリンどちらの刺激によっても活性型IL-1β産生量がエクソン2欠損型で野生型に比して有意に高いことを見出した。さらに免疫沈降実験を行い正常型/エクソン2欠損型ASCとNLRP3またはNLRC4,あるいはCaspase-1との結合性を解析した結果、エクソン2欠損型ASCは尿酸塩刺激ではNLRP3結合性が増大し、フラジェリン刺激ではNLRC4との結合性が低下した。Caspase-1との結合性に変化は認めなかった。「PYCARD(ASC)スプライシング異常機構の解明」エクソン2欠損型ASC発現を認めた回帰性リウマチ(PR)家族発症患者のDNAエクソン1上流に見出した一塩基変異を含む正常型/変異型DNA断片をpSPL3ベクターに挿入したミニジーンを構築し、HEK293細胞およびTHP-1細胞に導入しスプライシング再現実験を実施した。その結果、一塩基変異を含むDNAを細胞内導入した場合、野生型配列DNAに比してエクソン2欠損型mRNAが優位にスプライスされることを見出した。本変異は日本人集団においても一定の頻度で存在することが公知になっており、本変異と関連して産生されるPYCARD/ASCスプライスバリアントがPRにとどまらず、インフラマソームが信号介在して生じると考えられるメタボリックシンドロームやアルツハイマー病などの疾患感受性にも関わっている可能性が示唆された。計画書課題1:PYCARD(ASC)スプライスバリアントの回帰性リウマチ(PR)患者における発現解析PR患者検体におけるPYCARD(ASC)スプライスバリアントの定量PCR法による発現量解析を行う。計画書課題2:PYCARD(ASC)スプライスバリアントの機能解析リコンビナントPYCARD(ASC)発現THP-1細胞を用いた機能アッセイを継続して行うほか、PYCARD/ASCmRNA発現型別のPBMCを用いた実験を行う。またバリアント特異的ペプチドを抗原として作成した抗体の性能評価を行い、バリアント特異的検出系の開発を行う。計画書課題3:PYCARD(ASC)スプライシング異常機構の解明スプライシング再現実験を継続して行うほか、THP-1細胞を用いた再現系やさらにIL-1を添加した条件でのスプライシング干渉効果などを検討する。計画書課題
体育科授業研究組織の教員及び研究成果をつなぐネットワーク構築のための実証的研究

本研究では、体育科の授業研究に存在する一連の流れを整理してその意味を検討した。研究授業で学ぶ内容や研究協議会、実技研修の意義、外部講師の機能は、多様であると同時に職階や属性で軽重があることが明らかになった。また、研究成果や教師を架橋するシステムとして、「授業研究を研究する場」を構築し、その有効性を検討した。そこでは、教師が自身のライフヒストリーを開示し合うことで他者及び自己との対話が成立することや、自己認識を更新する場として機能することが示唆された。こうした場の提供は、研究組織を牽引するミドルリーダーの教師や、教師教育に関わるベテラン期の教師にとって価値があると思われる。本研究は、体育科を研究する小学校教員の意識調査及び参与観察から、学校研究や官製研究組織の機能構造を実証的に明らかにすることと、明らかになった「機能構造」から、大学教員がセンター機能を果たしながら研究組織を架橋するネットワークシステムを構築することを目的としている。初年度は、情報収集と調査に重点をかけ、先行研究の分析を行った。また、第19回日本体育科教育学会においてラウンドテーブルを実施し、体育科授業研究における現代的課題及び成果について、広く情報を収集することができた。さらに、8月には、東京都の体育科を研究する教育委員会主催の研究組織(官製の教育研究会等)及び体育科を学校研究のテーマにしている学校研究組織に属する教員に対して、ヒヤリング調査及びアンケート調査を実施した。この調査から、「授業研究の在り方」「授業研究の成果」「授業研究の課題」の3視点から教師の意識構造をとらえることができた。この成果は、第65回日本体育科教育学会において発表した。9月からは、体育科で学校研究を行っている小学校の授業研究に関わり、「発話分析」「研究プロセスの記述」から「年間を通した連続性」の構造を捉えることを試みた。また、3月には、本研究プロジェクト主催の研究会「授業研究組織と研究成果をつなぐ体育授業Build a Bridge研究会」を開催し、1年次の研究成果を発表すると共に、体育科の研究組織の「研究内容」「研究方法」「在り方」について情報交換を行った。そこでは、研究成果が蓄積されない現状や、先行研究や実践をレビューをする文化が構築されていない問題点と、研究組織における重要な機能として、ミドルリーダーの存在が明らかになった。今後、この研究会を研究組織のプラットホームになるように位置づけ、官製研究会、校内研究会、民間サークルのコラボレーションの場をつくっていくことを今後の課題とした。平成27年度は、体育科授業研究会における推進役に視点を絞り、その資質や職能について明らかにすることを目的とした。まずは、6月に日本体育科教育学会第20回大会において、研究者4名でラウンドテーブルを主宰した。設定趣旨は、研究組織を牽引する「ミドルリーダー」に求められる資質や職能について検討し合うことであった。提案者からは、「研究組織を支えるフォロアーの役割」及び「研究成果の評価・活用が機能している学校例」について報告を行った。参加者には、「ミドルリーダーの概念規定」や「ミドル層に必要な専門性や職能」「ミドルリーダーを育成するシステム作りの可能性」について議論してもらい、現状を把握した。7月8月には、ラウンドテーブルで検討された内容を基盤として「ミドルリーダーに求める資質」に関する質問紙を作成し、調査を実施した。ここでは、研究組織を推進するミドルリーダーに求められる資質や職能、それを育成するためのシステムづくりについて方向性を見出すことができた。性別や教職歴、ミドルリーダーの経験の有無で、求める機能には軽重があることが明らかになった。9月には、日本スポーツ教育学会第35回記念国際大会において、調査内容をまとめ、口頭発表を行った。演題は、「体育科授業研究組織におけるミドルリーダーに関する一考察ーミドルリーダーに求められる職能に視点を当ててー」であった。10月からは、研究成果を大修館書店「体育科教育」誌に連載論文として、毎月報告することができた。「体育科授業研究の現状と課題」「研究発表会で大切にしたいこと」「学校研究で身につけたい授業力」「研究活動を推進するミドルリーダーの役割」「校内研究で教師はどう育つか」「発展途上国の体育開発におけるミドルリーダー育成の現状」「教師はなぜ民間研究会に参加するのか」「授業づくりに信念を」といった内容で構成した。今後も継続予定である。日本体育科教育学会のラウンドテーブルを主宰することで、研究成果の発信及び、研究内容についての意見収集、議論を実施できた。予定通り、「ミドルリーダーに求める資質」について研究調査を実施し、分析、考察まで終了した。一部の結果については、日本スポーツ教育学会国際大会にて発表を行った。研究機関や成果をつなぐシステム構築に関しては、インターネット回線を使用したテレビ会議システムを導入し、学校現場と大学の研究室をつないで授業研究会を実施し、その可能性と成果を確認することができた。一方で、ランニングコストをいかにして抑えるのかという課題が残った。現在までの研究内容及び研究成果は、研究代表者が運営するHPにて公開している。また、大修館書店「体育科教育」誌にて10月から連載論文「教師が育つ体育科授業研究」を担当し、研究内容や研究成果について発信している。なお、今後も継続予定である。調査内容が多岐にわたっているため、来年度も日本体育学会、日本スポーツ教育学会で報告する予定である。最終年度となる平成28年度は、昨年度までに行った調査の結果を広く発信し、そのつど得られた意見から考察を深めていく作業を中心に進め、3年間の研究をまとめた。

平成28年8月に、東京学芸大学における公開講座にて、「校内研究会の進め方」と題する研修会を実施し、主に研究組織を推進するミドルリーダー層の教師を対象に、校内研究会における課題と運営方法、研究テーマの設定、研究協議会運営、外部講師の機能について視点を示し、情報交換を行った。同月、第67回日本体育学会では、「体育科授業研究組織における初任期教師の意識に関する一考察ー初任期教師が求めるミドルリーダー像に着目してー」と題して口頭発表を行った。研究成果の発信としては、大修館書店「体育科教育」誌上で、「教師が育つ体育科授業研究」と題した論考を毎月連載した。今期の内容は、「教師はなぜ民間研究会に参加するのか」「授業研究会における教師の信念」「授業への思いを『語る』こと、『聴く』ことの意味」「授業研究で出会う他者からの衝撃1」「同2」「実践報告のすすめ」「校内研究会をリードする教師の内実」「研究授業で授業者は何を学ぶのか」「授業観察の視点ー児童の思考・判断を観る」「体育で築くナナメの関係」「研究協議会におけるICTの活用」であった。授業研究の成果や教師をつなぐシステム構築の一環として取り組んだTV会議システムを用いた授業研究についても継続実施し、その内容と成果は、光文書院の「こどもと体育」誌におけるLive Lessonsに掲載した。平成29年3月には、研究成果報告会及びシンポジウムを実施した。ここでは、3年間の取り組みを報告するとともに、大学が校内研究会をはじめとする様々な研究を架橋するプラットホームになり、それぞれの研究成果や課題を発信し交流できるネットワークの場として機能させ、今後継続しながら教師の成長を支える基盤を生成した。本研究では、体育科の授業研究に存在する一連の流れを整理してその意味を検討した。研究授業で学ぶ内容や研究協議会、実技研修の意義、外部講師の機能は、多様であると同時に職階や属性で軽重があることが明らかになった。また、研究成果や教師を架橋するシステムとして、「授業研究を研究する場」を構築し、その有効性を検討した。そこでは、教師が自身のライフヒストリーを開示し合うことで他者及び自己との対話が成立することや、自己認識を更新する場として機能することが示唆された。こうした場の提供は、研究組織を牽引するミドルリーダーの教師や、教師教育に関わるベテラン期の教師にとって価値があると思われる。平成26年度の研究計画は、全て実施できた。3年間の全体構想としては、授業研究組織それぞれの研究プロセスの相互乗り入れ、学習指導案、授業実践、リフレクションの情報交換や交流を実施していくことを通して、大学をセンターとする日常的な研究交流の実現を目指している。その中で、現在までに行った研究内容は、以下の通りである。1体育科授業研究における現代的課題及び成果についての情報収集、分析、発表2小学校教師に対するヒヤリング調査及びアンケート調査を実施、分析、発表
鼻アレルギーにおける一酸化窒素および一酸化窒素合成酵素の発現機序に関する研究

一酸化窒素(NO)が鼻アレルギーと副鼻腔炎の病態とどの様にかかっているかを検討し以下の結果を得た1)ヒト鼻粘膜擦過細胞を用いた検討では、健常者と通年性鼻アレルギー患者では内皮型NO合成酵素(eNOS)の発現は同等であったが、後者では誘導型NOS(iNOS)発現の有意な増強を認めた。2)DAF-2DAと共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察したNO産生は、鼻アレルギー患者で亢進しており、その産生はL-NAME、ETIなどのNOS阻害剤にて抑制可能であった。3)鼻・副鼻腔粘膜上皮においてもTNF-α、IFN-γ、IL-1βによるiNOS誘導と、ステロイドによる抑制現象が観察された。4)培養線毛細胞において、TNF-αとINF-γ刺激によりNO産生が著明に増加した状態では、線毛打頻度(CBF)がむしろ低下することを観察した。5)ヒト鼻粘膜擦過細胞を用いた蛍光免疫染色にて検討したところIFN-γ、TNF-αの刺激により健常者の鼻粘膜上皮細胞では誘導型NOS(iNOS)の発現の亢進を認めた。7)副鼻腔炎粘膜培養上皮における、NF-κBのサブユニットであるP50mRNAの発現にIL-8、GM-CSF、IL-6の関与を認めた。以上、鼻アレルギーにおける多量のNO産生にはiNOSが深く関与していること、健常者でも炎症性サイトカインの作用によりiNOS産生が亢進すること、その産生機序には転写因子NF-κBが深く関わっていることを明らかにした。一酸化窒素(NO)は近年、新しい多機能分子として非常な注目を集めている。しかしながら鼻科領域におけるNOの作用の研究は、現在までに現象論が報告されているにすぎない。今回、我々は、NOがく鼻アレルギーと副鼻腔炎において、その病態生理にどのように関わっているかを検討した。特に本年度は、1)鼻アレルギー患者における各種NO合成酵素(NOS)アイソフォームの発現の検討、2)NO蛍光測定試薬(DAF-2DA)による生細胞におけるNO産生の可視化・定量化、3)炎症性サイトカイン刺激によるNOS遺伝子の誘導、4)腺毛上皮細胞におけるNOを介した粘液線毛輸送機能の調節、について研究をすすめ以下の成果を得た。1)ヒト鼻粘膜擦過細胞を用い免疫染色とRT-PCRにて定量的に検討したところ、健常者と通年性鼻アレルギー患者では内皮型NOS(eNOS)の発現は同等であったが、後者では誘導型NOS(iNOS)発現の有意な増強を認めた。2)DAF-2 DAと共焦点レーザー顕微鏡を用いたリアルタイム下に観察したNO産生は、鼻アレルギー患者で亢進しており、その産生はL-NAME、ETIなどのNOS阻害剤にて抑制可能であった。3)鼻・副鼻腔粘膜上皮においてもTNF-α、IFN-γ、lL-1βによるiNOS誘導と、ステロイドによる抑制現象が観察された。またその転写レベルの制御機構において、近年注目されているNF-kBの関与を認めた。4)培養線毛細胞において、TNFαとIFN-γ刺激によりNO産生が著明に増加した状態では、線毛打頻度(CBF)がむしろ低下することを観察した。すなわちNOが有する鼻副鼻腔の生理的恒常性の維持と、炎症活動維持のメディエータという多機能性を認めた。引き続き来年度は、各種NOS阻害剤による疾患モデル治療に対する効果の検討、さらにはアンチセンス法によるNOS発現抑制などの実験を計画している。一酸化窒素(NO)は多機能分子として近年注目されているが、鼻科領域でのNOの作用に関しては未解明な点が多い。今回、我々は鼻アレルギーと副鼻腔炎にNOがいかにかかわっているかを病態生理の面から検討した。

本年度は、1)鼻アレルギー患者における炎症性サイトカイン刺激によるNO合成酵素(NOS)遺伝子の誘導、2)RT-PCR法によるサイトカイン、ケモカインの発現の検討、3)炎症性サイトカイン刺激と転写因子NF-κBの関係について研究を行い以下の成果を得た。1)ヒト鼻粘膜擦過細胞を用いた蛍光免疫染色にて検討したところIFN-γ、TNF-αの刺激により健常者の鼻粘膜上皮細胞では誘導型NOS(iNOS)の発現が亢進したが、アレルギー性鼻炎患者ではiNOSの増強は見られなかった。3)副鼻腔炎粘膜培養上皮における、NF-κBのサブユニットであるP50mRNAの発現にIL-8、GM-CSF、IL-6の関与を認めた。昨年度および今年度の研究により、鼻アレルギーにおける多量のNO産生にはiNOSが深く関与していること、健常者でも炎症性サイトカインの作用によりiNOS産生が亢進すること、その産生機序には転写因子NF-κBが深く関わっていることを明らかにした。
破れた超対称性をもつ新しい模型の構築と検証

私は、今年度も引き続き、「破れた超対称性」に基いて模型の構築および検証方法の研究を行った。とくに重視したのは、「1,模型が非現実的なほど複雑でないか」と「2,実験的に検証可能であるか」の2点である。私はこの考察に基づき、ゲージ媒介模型の不要な部分をそぎ落とし、シンプルで現実的な模型、“Direct Minimal Gauge Mediation"を提案した。125GeVの比較的重いヒッグスボソンがLarge Hadron Collider(LHC)で発見されたことにより、超対称粒子を発見することは一般的には困難であると思われている。なぜなら、超対称標準模型で125GeVのヒッグスボソンを説明しようとすると、重いストップ(トップ粒子の超対称パートナー粒子)からの量子補正が不可欠である。ストップの質量は5TeV程度必要であり、同じようにカラー電荷をもった超対称粒子も重いことが期待される。このような5TeVの質量を持った超対称性粒子はLHCで発見することは不可能である。しかし、カラー電荷を持っていない粒子はどうであろうか。一般にはこれらがLHCで発見されるほど軽い理由はない。LHCでカラー電荷を持っていない超対称性粒子は発見されるのだろうか。私は“Direct Minimal Gauge Mediation"という魅力的な模型を提案し、この模型ではスタウという超対称パートナー粒子が軽くなり、したがって将来的にLHCで発見されることを示した。この模型は、危険なフレーバーの破れの無い、ゲージ媒介模型にさらに、「大きなCP対称性の破れ」がないという要請をおいたものである。実験では、大きなCP対称性の破れは見つかっておらず、この要請をおくのは極めて自然である。大きなCP対称性の破れがないという要請から、ヒッグスの真空期待値の比が大きいことが予言され、結果としてスタウは軽くなるのである。この結果は、Physical Reviewに掲載され、また研究成果に基づき招待講演を行った。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。報告者は、上記研究課題基づき、破れた超対称性をもつ「電弱対称性の破れ」の起源を説明する模型(理論)を複数提案した。特に今年度は電弱対称性の破れの起源と深い関わりのあるヒッグス粒子が発見されるという歴史的な瞬間もあり、報告者の提案した模型はこれから注目を集めていくことが期待される。しかし、この発見されたヒッグス粒子は次の2つの期待されていなかった事実を含んでいた。1,超対称標準模型で期待される質量よりも約√2倍重い。2,ヒッグス粒子が2つの光子(光の粒子)に崩壊する確率が期待されたよりも約1.5倍大きい(注:統計的な確率のゆらぎである可能性はあるが、そうではないという可能性を考えておくことは重要である)。1について、超対称標準模型ではストップという粒子の量子補正によってヒッグス粒子の質量が引き上げられ、ストップが重ければ重いほどヒッグス粒子の質量も重くなる。ただし、1で示唆されているヒッグス粒子の質量を説明するためにはストップの質量はLHCで発見できる領域よりもはるかに重ければならない。また、ミューオンの異常磁気能率が説明できるという超対称標準模型の利点を失ってしまう。報告者は、ストップのような新たな粒子を含む理論を考え、この粒子の量子補正によってヒッグス粒子の質量が自然に説明できることを示した。この場合、ミューオンの異常磁気能率が説明できるという利点は失われない。研究成果は、LHC実験における今後の指針を示すために開催されたATLASグループの研究会において報告された(招待講演)。2については超対称標準模型では、ヒッグス粒子が光子に崩壊する確率はスタウという粒子の量子補正によって増幅されることがあることがわかっている。しかしそのような増幅がある場合、電弱対称性の破れた真空(つまり我々の住んでいる真空)の安定性が脅かされる。報告者は真空の安定性の議論から、ヒッグス粒子が光子に崩壊する確率に上限があることを、世界で初めて示した。私は、前年度から引き続き、破れた超対称性を持つ模型の構築、および検証を行った。私は、超対称性の破れのスケールが低い模型を中心に研究している。それは、低いスケールの超対称性が「電弱対称性の破れの起源の問題」という重要な問題を解決する可能性があるからである。電弱対称性の破れ(EWSB)のスケールは、ヒッグス場の真空期待値によって与えられる。ヒッグス場のゆらぎに相当するヒッグス粒子はLarge Hadron Collider (LHC)実験で発見され、その質量は125GeV程度であることが確認された。実験でわかっているEWSBのスケール、すなわちヒッグス場の真空期待値はおよそ100GeV程度である。現在もっとも信頼されている理論である「標準模型」にはヒッグス場のポテンシャルにおいて重大な問題があり、EWSBのスケールを説明することができない。私は、EWSBのスケールを破れた超対称性の理論において自然に説明するため、"Focus Point Gaugino Mediation"(FPGM)という、メカニズムを提案した。FPGMでは、ゲージーノからの量子効果でEWSBのスケールが説明される。より具体的にはゲージーノの質量スケールからEWSBのスケールが説明されるのである。私は、グルーオンとウィークボソンの超対称パートナー粒子である、グルイーノとウィーノの質量比がある3:8であるときに、EWSBのスケールが自然に説明されることを示した。

また、ヒッグスボソンと光子の超対称パートナー粒子(フォティーノ)が混ざり、暗黒物質となることを示した。この成果は、Physics LeUers B (Phys. Lett. B)とJournal of High Energy Physics (JHEP)に掲載された。また、私はこの成果をもとに、3つの国際会議および、ひとつの国内会議で招待講演を行った。私は、今年度も引き続き、「破れた超対称性」に基いて模型の構築および検証方法の研究を行った。とくに重視したのは、「1,模型が非現実的なほど複雑でないか」と「2,実験的に検証可能であるか」の2点である。私はこの考察に基づき、ゲージ媒介模型の不要な部分をそぎ落とし、シンプルで現実的な模型、“Direct Minimal Gauge Mediation"を提案した。125GeVの比較的重いヒッグスボソンがLarge Hadron Collider(LHC)で発見されたことにより、超対称粒子を発見することは一般的には困難であると思われている。なぜなら、超対称標準模型で125GeVのヒッグスボソンを説明しようとすると、重いストップ(トップ粒子の超対称パートナー粒子)からの量子補正が不可欠である。ストップの質量は5TeV程度必要であり、同じようにカラー電荷をもった超対称粒子も重いことが期待される。このような5TeVの質量を持った超対称性粒子はLHCで発見することは不可能である。しかし、カラー電荷を持っていない粒子はどうであろうか。一般にはこれらがLHCで発見されるほど軽い理由はない。LHCでカラー電荷を持っていない超対称性粒子は発見されるのだろうか。私は“Direct Minimal Gauge Mediation"という魅力的な模型を提案し、この模型ではスタウという超対称パートナー粒子が軽くなり、したがって将来的にLHCで発見されることを示した。この模型は、危険なフレーバーの破れの無い、ゲージ媒介模型にさらに、「大きなCP対称性の破れ」がないという要請をおいたものである。実験では、大きなCP対称性の破れは見つかっておらず、この要請をおくのは極めて自然である。大きなCP対称性の破れがないという要請から、ヒッグスの真空期待値の比が大きいことが予言され、結果としてスタウは軽くなるのである。この結果は、Physical Reviewに掲載され、また研究成果に基づき招待講演を行った。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。今年度は「電弱対称性の破れ」の起源と深く関わるヒッグス粒子が発見された年であった。報告者は、「電弱対称性の破れ」の起源を説明するために、超対称性を持った模型(理論)を研究した。発見されたヒッグス粒子は、期待されていたよりも重く、そして光子への崩壊の確率が大きかった。報告者は、ヒッグス粒子のこのような性質を説明できる模型を複数個考え論文として発表した。また、光子への崩壊の確率が我々の住んでいる真空が安定であるという要請から理論的限界があることを初めて示した。
中枢神経系損傷後の病態における新規プロテアーゼの役割

これまでの研究でセリンプロテアーゼであるニューロプシンが中枢神経系の損傷後にミエリン産生細胞であるオリゴデンドロサイトで発現が増加することが明らかにされている。脊髄損傷の病態には受傷直後に生じる一次的機構とそれに引き続いて起こる二次的機構が関与し、そのうち二次的機構では虚血、炎症、ニューロンやグリア細胞の細胞死などが起こり、その結果四肢麻痺などの永続的な身体機能の損失を引き起こすと考えられている。本研究では脊髄損傷後の病態にニューロプシンがどのように関与しているかを明らかにするために、野生型および遺伝子欠損マウスを用いて脊髄損傷後に組織学的、行動学的な検討を行った。その結果、脊髄損傷後の損傷範囲については野生型および遺伝子欠損マウスで違いは認められなかったが、ニューロプシン遺伝子欠損マウスでは、脊髄損傷によって起こる脱髄、オリゴデンドロサイトの細胞死、さらには軸索変性が有意に抑制されることが、MBPの免疫組織化学的染色、TUNEL法と細胞マーカーの免疫組織化学との2重染色、神経トレーサーを用いた実験、および電子顕微鏡による観察によって明らかとなった。行動学的評価において、ニューロプシン遺伝子欠損マウスでは脊髄損傷後1042日において、歩行能力とバランス維持能力の障害の程度が野生型マウスと比較して有意に抑制されることが明らかとなった。これらの結果からニューロプシンは、脱髄、オリゴデンドロサイトの細胞死、軸索変性など脊髄損傷の病態における二次的機構に関与していることが示唆された。なお、これらの研究成果は神経科学の国際雑誌であるNeuroscienceに掲載された。1.in situハイブリダイゼーション法およびRT-PCR法を用いてマウス脊髄損傷後のニューロプシンmRNAの発現を検討した。その結果、損傷後4日をピークに主に脊髄白質で発現が増加することが明らかとなった。またin situハイブリダイゼーション法と細胞マーカーの免疫組織化学との2重染色により、ニューロプシンmRNAの発現細胞はオリゴデンドロサイトであることが明らかとなった。2.脊髄損傷後に発現が増加するニューロプシンの機能を検討するため、ニューロプシン遺伝子欠損マウスと野生型マウスに同様の脊髄損傷を行い、組織学的および行動学的評価を行った。まずMBPの免疫組織化学および電子顕微鏡による観察により、ニューロプシン遺伝子欠損マウスでは野生型マウスと比較して脊髄損傷後の脱髄および軸索変性が抑制されることが明らかとなった。3.TUNEL法と細胞マーカーの免疫組織化学との2重染色により、脊髄損傷後に損傷部位周囲のオリゴデンドロサイトに細胞死が起っていることが明らかとなった。TUNEL陽性細胞数および生存しているオリゴデンドロサイトの細胞数を計測したところ、ニューロプシン遺伝子欠損マウスでは野生型マウスと比較してオリゴデンドロサイトの細胞死が抑制されることが明らかとなった。4.神経トレーサー(BDA : biotinylated dextran amine)を用いた実験でニューロプシン遺伝子欠損マウスでは脊髄損傷後に起こる皮質脊髄路の障害が野生型マウスと比較して抑制されることが明らかとなった。5.行動学的評価において、ニューロプシン遺伝子欠損マウスでは脊髄損傷後の歩行能力とバランス維持能力の障害の程度が野生型マウスと比較して抑制されることが明らかとなった。これらの研究成果は本年度の北米神経科学会(ジョージア州アトランタ)にて発表した。
生理活性脂質リゾホスファチジン酸の生理・病態機能の解明

リゾホスファチジン酸(LPA)は、in vitroで細胞増殖、細胞運動性の亢進など多彩な機能を発揮するユニークな生理活性脂質である。LPAの作用は、G蛋白質共役型受容体を介することが知られており、近年、LPA受容体ノックアウトマウスを用いた解析から、LPAが脳神経系の発達や生殖系の発育に必須であることが明らかになってきた。LPAは血清中に多く含まれていることが知られているが、本研究者はこれまで血清中のLPA産生経路を解析し、血清LPAは様々な経路で産生されることを明らかにしてきた。また、血清中の主要なLPA産生酵素リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)の同定を行った。lysoPLDは血中に数百pMと高濃度で存在するリゾホスファチジルコリン(LPC)をLPAに変換する酵素であり、本酵素を精製した結果、lysoPLDは癌細胞運動1生促進因子であるautotaxinと同一であることがわかった。今年度は、lysoPLDノックアウト(KO)マウスの解析を行い、KOマウスが胚致死であること、lysoPLDヘテロマウスはlysoPLD活性やLPAレベルが野生型の半分になるにもかかわらずほとんど表現型を示さないことを明らかにした。そこでさらに、lysoPLDの機能を考える上で、本酵素の基質であるLPCの産生機構を理解することも重要であると考え、生体内におけるLPCの産生経路を解析した。その結果、LPCは複数の経路で産生されることを明らかにした。さらに、このうち特定の経路で産生されたLPCだけがlysoPLDの基質となることを見出した。さらにlysoPLDがグリオブラストーマなどある種の悪性がんに発現が極めて高いこともわかった。また、血清中の主要なLPA産生酵素リソホスホリパーゼD(lysoPLD)の同定を行った。lysoPLDは血中に数百μMと高濃度で存在するリゾボスファチジルコリン(LPC)をLPAに変換する酵素であり、本酵素を精製した結果、lysoPLDは癌細胞運動性促進因子であるautotaxinと同一であることがわかった。さらに、このうち特定の経路で産生されたLPCだけがlysoPLDの基質となることを見出したリゾホスファチジン酸(LPA)は、in vitroで細胞増殖、細胞運動性の亢進など多彩な機能を発揮するユニークな生理活性脂質である。

LPAの作用は、G蛋白質共役型受容体を介することが知られており、近年、LPA受容体ノックアウトマウスを用いた解析から、LPAが脳神経系の発達や生殖系の発育に必須であることが明らかになってきた。LPAは血清中に多く含まれていることが知られているが、本研究者はこれまで血清中のLPA産生経路を解析し、血清LPAは様々な経路で産生されることを明らかにしてきた。また、血清中の主要なLPA産生酵素リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)の同定を行った。lysoPLDは血中に数百μMと高濃度で存在するリゾホスファチジルコリン(LPC)をLPAに変換する酵素であり、本酵素を精製した結果、lysoPLDは癌細胞運動性促進因子であるautotaxinと同一であることがわかった。今年度は、lysoPLDノックアウト(KO)マウスの解析を行い、KOマウスが胚致死であること、lysoPLDヘテロマウスはlysoPLD活性やLPAレベルが野生型の半分になるにもかかわらずほとんど表現型を示さないことを明らかにした。そこでさらに、lysoPLDの機能を考える上で、本酵素の基質であるLPCの産生機構を理解することも重要であると考え、生体内におけるLPCの産生経路を解析した。その結果、LPCは複数の経路で産生されることを明らかにした。さらに、このうち特定の経路で産生されたLPCだけがlysoPLDの基質となることを見出した。さらにlysoPLDがグリオブラストーマなどある種の悪性がんに発現が極めて高いこともわかった。
情動性の条件付けと運動性の条件付けは小脳回路を共有するか

キンギョの恐怖情動学習には小脳プルキンエ細胞の可塑的な変化が関わる。一方、運動性の学習にもこのニューロンの可塑性が重要であることが知られている。本研究では、「運動性の条件付けと情動性(恐怖)の条件付けとは同じ小脳神経回路を共有している」という仮説を検証し、その原理を明らかにする。さらに、反応獲得の時間経過が全く異なる情動性学習と運動性学習が、いかにして同じ小脳回路を使って実現するのかを解明する。手法として、条件付けに関わる情報伝達経路の遮断、神経活動の電気生理学的解析、新たな条件付け手続きの開発、を行う。本研究は、同一の脳内局所回路が複数のタスクに共有される原理の理解に貢献する。
ポリ(ADP-リボース)合成阻害剤による癌遺伝子脱落の分子機構と化学療法への応用

1.ポリ(ADP-リボース)シンテターゼの特異的阻害剤の発見と解析ー400種を超える有機化合物のサーベイの中から、ポリ(ADP-リボース)シンテターゼの強力かつ特異的な阻害剤を多数発見した。これらの大部分はナフタルイミドやイソキノリンなど-CONH-を芳香環に組み込んだ構造、あるいはクマリンやフラボンなど-CO-を組み込んだ構造の誘導体であった。また後者のグループ(特にノボビオシン)がアルギニン特異的モノ(ADP-リボシル)トランスフェラーゼ(ニワトリヘテロフィル由来と七面長赤血球由来の2種)に特異的な阻害を与えることを見出した。2.ポリ(ADP-リボシル)化の促進剤の発見ーポリ(ADP-リボース)シンテターゼ活性がカルシウムなどの金属イオン、エタノールなどの有機溶媒、硫酸イオンなどの多価アニオン、1.10-フェナンスロリンなどのキレーター(Mg^<++>存在下)、Trp-P-2などのカルボリン化合物によって著明に促進されることを見出した。3.ポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害剤による癌細胞の人為的分化誘導ー1.で見出した新しい阻害剤の幾つか(4-ヒドロキシキナゾリン.アラキドン酸など)が培養テラトカルシノーマEC細胞を内皮様細胞に分化誘導することを見出した。4.ベスナリノンのポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害作用と細胞分化誘導作用の発見ー市販強心薬ベスナリノンとその誘導体に中等度の強さのポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害作用があること、また、これらが上記EC細胞を神経細胞様(および神経膠細胞様)に分化誘導することを見出した。5.ポリ(ADP-リボース)シンテターゼ阻害剤による癌遺伝子の脱落については、上記の分化誘導細胞系を用いて現在解析中である。
急性期重症患者への投与を想定したメトロニダゾール静注液の配合変化についての検討

【目的】メトロニダゾール(MNZ)はBacteroides. sppを初めとする嫌気性菌に優れた抗菌活性を示し、組織移行性に優れるため腹腔内感染症のみならず膿瘍を形成する感染症への治療薬として位置づけられている。急性期にはしばしば限られたルートでの使用をせざるを負えないことから、配合試験のデータは医療安全上も重要と考えられる。本研究ではMNZ静注液の配合変化(pH,外観変化)および残存率について調べることを目的とした。【方法】下記の薬剤を対象として配合直後から6時間まで常温でのMNZ静注液との配合変化(pH,外観変化)を調べた。麻酔薬(ドルミカム注射液10mg、プレセデックス静注液200μg「マルイシ」、2%プロポフォール注「マルイシ」)、循環器用剤(ノルドアドリナリン注1mg、ハンプ注射用1000)、抗凝固薬(レミナロン注射用100mg)高カロリー輸液(エルネオパ2号輸液、パレプラス輸液、ビーフリード輸液)、脂肪乳剤(イントラリポス輸液20%)、各濃度糖液(10%糖液、20%糖液、50%糖液)、その他(シベレスタットNa点滴静注用100mg「ファイザー」)【成果】いずれの薬剤において混合後6時間までに変色、析出は認められなかった。脂肪乳剤であるイントラリポス輸液と乳濁製剤であるプロポフォールについては製剤自体が白濁しているが、凝集や変色は認められなかった。pHについても混合後のpHは(4.57.0)の範囲であった。この結果より上記の薬剤とMNZ静注液をやむをえず同じルートから投与する場合にもルート内での析出が起きることは避けられると考えられる。混合後の残存率については、現在HPLC法を用いた測定方法を検討中である。
土壌適応因子としてのダイズ根粒菌種の脱窒システム

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
潤滑油粘土の圧力依存性に関する研究

圧力測定用ルビー蛍光励起レーザーおよびデータ取込み用システムを構築し実験を行なった.得られた知見を研究計画に従い以下に略記する.1.改良型ダイヤモンドアンビル球落下測定装置を用いて粘度計校正用標準液の粘度測定し,既存値とほぼ一致する結果を得た.合成潤滑油であるBCCM, DMSおよびそれらの混合物の粘度-圧力-温度関係を調べたところ,対数粘度と圧力の間にはほぼ直線関係があるが若干の凹凸がみられた.また混合油粘度推定法の一つであるWright法は本測定値にも適用可能であった.2.対数粘度と圧力の関係は潤滑理論においてよく1次式で示されるが, 2次, 3次式を用い,ばらつぎの少ない回帰が可能であった.また常圧の粘度-温度実験式であるWaltherの式が高圧力下においてもよく適用できた.3.圧力測定用ルビーセンサの(1120)面の感度は(0001)の2倍近く大きいことがわかった.これを利用して高粘度領域で潤滑油の応力緩和が観測され,それに粘弾性モデルを適用し,ガラス転移点を越える極めて高い粘度データが得られ,この新しい測定法が有望であることが示された.4.現在最高の静水圧力媒体はメタノール・エタノール・水の混合液であり3.の方法を利用すれば,非静水圧性を詳細に評価できることが分かった.5.光散乱には潤滑油の粘度・密度情報が含まれており,本研究ではその測定に必要なファブリ・ペロー干渉分光計を中心とする光学系の設置および光軸調整を行ない,常圧におけるレイリー散乱の測定に成功した.6.以上,ダイヤモンドアンビルを用いた新しい3つの高圧力粘度測定法を提案したが,落球法については初期の目標を達成することができた.実際のトラクションドライブにおいてはガラス転移点をこえる高負荷が作用する場合もあり, 3.5.の方法に関する研究をさらに推ろることが必要であろう.圧力測定用ルビー蛍光励起レーザーおよびデータ取込み用システムを構築し実験を行なった.得られた知見を研究計画に従い以下に略記する.1.改良型ダイヤモンドアンビル球落下測定装置を用いて粘度計校正用標準液の粘度測定し,既存値とほぼ一致する結果を得た.合成潤滑油であるBCCM, DMSおよびそれらの混合物の粘度-圧力-温度関係を調べたところ,対数粘度と圧力の間にはほぼ直線関係があるが若干の凹凸がみられた.また混合油粘度推定法の一つであるWright法は本測定値にも適用可能であった.2.対数粘度と圧力の関係は潤滑理論においてよく1次式で示されるが, 2次, 3次式を用い,ばらつぎの少ない回帰が可能であった.また常圧の粘度-温度実験式であるWaltherの式が高圧力下においてもよく適用できた.3.圧力測定用ルビーセンサの(1120)面の感度は(0001)の2倍近く大きいことがわかった.これを利用して高粘度領域で潤滑油の応力緩和が観測され,それに粘弾性モデルを適用し,ガラス転移点を越える極めて高い粘度データが得られ,この新しい測定法が有望であることが示された.4.現在最高の静水圧力媒体はメタノール・エタノール・水の混合液であり3.の方法を利用すれば,非静水圧性を詳細に評価できることが分かった.5.光散乱には潤滑油の粘度・密度情報が含まれており,本研究ではその測定に必要なファブリ・ペロー干渉分光計を中心とする光学系の設置および光軸調整を行ない,常圧におけるレイリー散乱の測定に成功した.6.以上,ダイヤモンドアンビルを用いた新しい3つの高圧力粘度測定法を提案したが,落球法については初期の目標を達成することができた.実際のトラクションドライブにおいてはガラス転移点をこえる高負荷が作用する場合もあり, 3.5.の方法に関する研究をさらに推ろることが必要であろう.本年度の補助金によりデータ取込用パソコンを設置し、実施計画に従い研究を実施し、つぎのような成果を得た。1.ルビー単結晶の蛍光線シフト量と一軸応力の関係を求めるため、(0001)面と(11【2!-】0)面に対して重錘を負荷する装置を製作のうえ測定をおこなった。実験上の制約から完全な一軸状態を実現することができないので、弾性有限要素解析を援用して補正をおこない、ルビーセンサの各面に対する一軸応力による感度を決定することができた。その結果【R_1】蛍光線に対してC軸に垂直な場合0.0799nm/GPa、平行な場合0.1417nm/GPaであることが分った。2.これらの方位の分った単結晶に対する応力緩和を、ダイヤモンドアンビル装置により測定する予備実験をおこなった。また、粘弾性モデルによる解析方法についても検討を加えた。3.合成潤滑油成分であるBCCMおよびDMSの温度-圧力-粘度関係の測定をおこない、BCCMは圧力とともに急激な粘度上昇を示し、トラクションオイルの基油としての特性が勝れていることが示された。DMSについては1.2GPaの超高圧力域まで粘度測定が可能であり、その温度特性も優れていることが分った。4.DMS、BCCMの混合液体の温度・圧力・粘度関係を測定したが、その結果は従来の粘度に関する混合則では表現できないことが分った。現在新しい定式化を検討中である。5.ルビー蛍光線出力を直接計算機に取り込むためのインターフェースおよびそのデータ処理プログラムを作成し、測定精度の向上をはかった。

6.極めて高い粘度域の測定をするため、ブリルアン散乱による粘度測定の光学系およびデータ処理系の設計および製作の準備をおこなった。本年度で得られた知見を研究実施計画にしたがって以下に略記する.1.ダイヤモンドアンビル球落下測定装置を用い,合成潤滑油としてBCCM, DMSおよびそれらの混合物の粘度ー圧力ー温度関係を調べたところ,対数粘度と圧力の間にはほぼ直線関係があるが若干の凹凸がみられた.また混合油粘度推定法の1つであるWright法は本測定値にも適用可能であった.2.弾性流体潤滑(EHL)およびトラクションドライブの解析において潤滑油粘度は圧力に対して指数関数的に増大すると近似しているが,対数粘度と圧力の関係に2次, 3次式を用い,よりばらつぎの少ない回帰が可能であった.常圧の粘度ー温度関係式として用いられているWaltherの実験式が高圧力下の本測定値においてもよく適用できた.3.前年度求めたルビー蛍光線感度の結晶方位による相違を利用して高粘度領域で潤滑油の非静水圧緩和が本実験により観察され,それに粘弾性モデルを適用したところ,ガラス転移点をこえる極めて高い粘度域におけるデータが得られ,この新しい測定法が今後有望であることが示された.4.現在最も良い静水圧力媒体はメタノール・エタノール・水の混合液であるが,本研究では3,の方法を利用すれば,より詳しく非静水圧性を評価できることを見いだした.5.ブリルアン散乱には潤滑油の粘度・密度情報が含まれており,本研究ではその測定に必要なファブリ・ペロー干渉分光計を中心とする光学系の設置および光軸調整を行ない,常圧におけるレイリー散乱の測定に成功した.6.以上,ダイヤモンドアンビルを用いた新しい3つの高圧力粘度測定法を提案したが,落球法についてはほぼ完成した.実際のトランションドライブにおいてはガラス転移点をこえる高負荷が作用する場合もあり, 3, 5,のような方法が今後必要となる.
IL-18で誘導される間質性肺炎マウスモデルの遺伝子解析と臨床応用への基盤的研究

申請者はIL-18をIL-2とともにマウスに連日投与するとすべての投与マウスに肺のみにリンパ球浸潤が急激に起こりfibrosisを伴う急性間質性肺炎が誘導され死亡する事を見出した。この急性間質性肺炎はIL-18,IL-2の量依存的でマウスのストレインに関係なくに発症した。急性間質性肺炎病変部におけるケモカイン、サイトカインの発現をRNase protection assay(RPA),ELISA法で解析したところ肺病変部に著明なMIP-1α,β,MIP-2,IFN-γ,IL-6等のケモカイン、サイトカインが発現していた。その上IL-18とIL-2で誘導される急性間質性肺炎はIL-18RαKOマウスで完全に抑制されたがIFN-γKOマウスでは一部抑制された。つまりこの急性間質性肺炎マウスモデルはIL-18Rα依存的だが、IFN-γには一部依存的であることが判明した。また肺線維症のマウスモデルのブレオマイシン(BLM)肺炎はIL-18欠損マウスまたはIL-18Rα欠損マウスで抑制されることが判明した。このとからIL-18が急性間質性肺炎だけでなく肺線維症発症にも関与していることが示唆された(論文投稿中)。
日本現代住居の発展変容過程と計画行為の役割-集合住宅の型を中心として-

戦後50年間の日本の公共住宅の発展変容過程を追跡し、その間における計画・設計行為の役割・効果・影響について分析・評価した。まず建築関係雑誌・書籍・資料等から集合住宅事例を収集・分類し、次いで計画の変遷の上で特色ある事例について現地に見学・調査し、さらに各時期の計画に関わった主要な当事者13名より談話を聴取し、これらをもとに分析・考察した。公共住宅を中心とした集合住宅の発展変容過程と計画行為の役割は、以下のように整理される。(1)1950年代戦後復興。不燃・恒久の集合集宅の開発と、生活様式の近代化・合理化が主要目的とされた。(2)195060年代日本が高度経済成長期に入り、日本住宅公団が発足、標準設計による大量建設が発展する。一方、公団による団地設計の開拓、ニュータウン開発が進展する。(3)1970年代公団による市街地住宅が展開され、高密度化、高層化、部品化が進展し、住宅が画一化される。一方、低成長期に入り、水戸六番池住宅により公営住宅に新風が起こり、地域性・個別性尊重の機運が興る。(4)1980年代公団の質的転換、経営の圧力が大きくなる。マスターアーキテクト方式の試みがなされ、市街地景観形成に留意される。(5)1990年代街区型(沿道型)集合住宅の試みがなされる。住居の開放性への試みが展開される。以上戦後50年間の日本の公共住宅の発展変容過程を追跡し、その間における計画・設計行為の役割・効果・影響について分析・評価した。以上第二次大戦後より今日に至る約50年間のわが国の集合住宅の計画の発展推移につき概観して時代区分を行い、資料整理と当事者へのヒアリングを通じ、この間における計画行為の役割について考察を行った。1994年度の研究実績は概ね次のとおいである。(1)1970年代から今日までの建築系雑誌に掲載された集合住宅事例を収集・整理した。(2)初期公営住宅の標準設計作成に関し、当事者(吉武・鈴木・富安他)へのヒアリングと資料整理を行った。(3)高度成長期における公共住宅計画とニュータウン建設に関し、当事者(富安)へのヒアリングを行い、その問題点につき考察した。(4)オイルショック以後の公共住宅計画の転換に関し、当事者(蓑原・増沢敬・三上ら)へのヒアリングを行うと共に、当時以降の先端的事例である茨城県営住宅の見学を行い、問題点を考察した。(5)現代の都市型住宅の計画に関し、当事者(蓑原・富安)へのヒアリングを行い、問題点につき考察した。第2次大戦後から現在に至る約50年間の住居の変容過程を、とくに公共集合住宅を中心として追跡すると共に、その間おける計画行為の役割・影響について評価した。方法としてはこの50年間の建築系雑誌から集合住宅事例を収集・分類・整理すると共に、主要な計画に関与した中心的人物(計画者・設計者等)13名から談話を聴取し、主要事例を見学して考察した。時代の推移に応じた計画主題の変遷を概観すれば、次のとおりである。1.初期公営住宅の住様式開拓(1950年代)標準化を通じて住様式の合理化、近代化を図る。2.開拓期の公団住宅標準設計(195060年代)型系列への展開。住生活研究の積極的適用。工業化構法の導入。モダンな住様式への指向3.開拓期公団住宅の団地設計(195060年代)コミュニティ形成への指向。生活圏・生活領域の想定。団地設計技法の開拓4.公団による市街地住宅(1970年代)高密化への圧力から居住水準の切り下げ5.公営住宅の新風-六番池以降経済成長の低下に伴う質的転換、地域生活・個別性の重視、接地・準接地型への指向6.公団住宅の質的転換(1980年代)経営優先、住戸規模拡大、駐車場優先、外部環境の質の低下、高齢化対応7.マスターアーキテクト方式の導入(1980年代)街づくりの視点の導入、景観の重視、統一性と個別性8.街区型住宅地の施行街路景観の形成、公共街路と私的内部空間の形成