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世界自然遺産地域におけるエコツーリズムの比較研究

本研究の目的は、世界自然遺産にかかわる複数地域の比較から、エコツーリズムと地域住民とのかかわりを比較検討することにより、地域社会にとってより望ましい観光とは何かを明らかにすることにある。研究期間全体を通じて明らかになったことは、第一に、日常生活における自然とのかかわりの地域ごとの多様性、自然観の多様性であり、地域ごとの社会内部でみられる共通性である。これらが、エコツーリズムへの態度を決定づけている。第二に外部からもたらされた攪乱要因として、世界自然遺産をマイナスにとらえる共通性がある。現在の政策は、地域ごとのローカルな自然観を考慮していないため、地域社会から乖離しているのが現状である。本研究の目的は、エコツーリズムと地域住民とのかかわりを、日本の複数の地域から比較検討し、地域社会にとってより望ましい観光とは何かを明らかにすることにある。平成24度は、(A)研究実施計画書にある1「傾向と問題点も明確化」(昨年度確定済み)をふまえた上で、昨年度に引きつづき2「一度目の現地調査」を終了させた。(B)そのうえで、3「暫定的な比較検討・理論化」の作業に着手し、4「研究成果の公表」として公表した。(C)さらに、これらの「比較検討・理論化」および「研究成果の公表」からのフィードバックをもとに、「二度目の現地調査」に着手した。(A)「一度目の現地調査」では、2005年に世界自然遺産登録された北海道知床、とくに羅臼町において、8月から9月にかけて一か月間のフィールドワークをおこなった。世界自然遺産地域を管理する知床財団の活動および主要産業である漁業などへの参与観察をおこなうとともに、行政機関、観光産業従事者、教育関係者、農業者など多様な人々への聞き取り調査をおこなった。これらの調査をとおして、自然遺産登録後の変化にかんするデータを収集した。(B)「暫定的な比較検討・理論化」では、生業や生活形態から来る自然意識の差異を明らかにすることにより、地域ごとの世界自然遺産にたいする社会としての独自性を明らかにした。そのうえで、ライフ・ヒストリーなどの個人的なデータから個々の地域社会を見る方向性を示した。これらのことは調査地などで、中間発表として「研究成果の報告」をおこなった。(C)「二度目の現地調査」では、2012年に世界自然遺産登録された東京都小笠原諸島において、3月に2週間のフィールド・ワークをおこなった。ガイドなどからライフ・ストリーデータをとるとともに、多様な人々からの聞き取り調査、参与観察などをおこない、登録後、1年以上たった島の状況にかんするデータを収集した。本研究の目的は、エコツーリズムと地域住民とのかかわりを、日本の世界自然遺産にかかわる複数の地域から比較検討し、地域社会にとってより望ましい観光とは何かを明らかにすることにある。平成25度は、(A)昨年度に引き続き、研究計画書にある3「比較検討・理論化」を進展させ、4「研究成果の公表」をおこなった。(B)また、これらの「比較検討・理論化」の成果、および「研究成果の公表」からのフィードバックをもとに、ひきつづき「二度目の現地調査」をおこなった。(A)「比較検討・理論化」では、さまざまな諸条件によって決定されるライフスタイルの差異から、調査地ごとの自然観の差異、当該地域住民にとっての自然の意味を比較検討のなかで明らかにした。また、研究者および観光客にとってのグローバルな自然の意味を明らかにしたうえで、ローカルな地域住民にとっての自然の意味と比較し、この意味のずれから、当該地域住民が世界自然遺産に示す反発、葛藤、賛同、無関心などの意味を検討した。これらのことは、「研究成果の報告」として、調査地での中間報告をおこなった。(B)「二度目の現地調査」では、8月半ばから9月にかけて西表島で1か月のフィールドワークをおこなった。世界自然遺産登録に向けて動いている環境省などの行政機関への聞き取りを行うとともに、現地での自然保護団体、観光関連団体、教育関係者、農業者など多様な人々への聞き取りを行った。また、これまでは移住者の多い地区での調査が中心であったが、比較のために古くからある地区である古見での調査をおこなった。また、これに先立ち8月前半には、南大東島で1週間のフィールドワークをおこなった。南大東島へのエコツーリズムの導入は、環境省の委託をうけたコンサルティング会社が主導したものであり、この経緯は西表島と似たものである。エコツーリズム導入以降、現在までの変化にかんするデータを収集した。本研究の目的は、世界自然遺産関連地域におけるエコツーリズムと地域住民とのかかわりを、日本の複数の地域から比較検討し、地域社会にとってより望ましい観光とはなにかを明らかにすることにある。本年度は、研究実施計画にある

(1)「傾向と問題点の明確化」を暫定的に確定させ、(2)「現地調査」として東京都小笠原諸島および沖縄県西表島においてフィールドワークをおこなった。(1)「傾向と問題点の明確化」では、日本の世界自然遺産地域におけるエコツーリズム研究をサーベイし、研究の傾向と問題点を明らかにし、暫定的なフィールドワークの方向性を明らかにした。既存の研究は、おおきく分けてエコツーリズム推進に寄与する政策的研究と、問題点を指摘する批判的研究に分けられる。これらの研究は、その方向性によりプラス面、マイナス面のどちらかを強調しており、地域社会の現状が一面的に描かれている傾向がある。そこで、本研究では、広く地域住民からの聞き取り調査をおこない、地域住民から見た世界自然遺産およびエコツーリズムの意味を明らかにする。(2)「現地調査」では、2012年6月に世界自然遺産登録された小笠原諸島において、8月から9月にかけ一ヶ月間のフィールドワークをおこなった。聞き取り調査、エコツアーへの参与観察、文献資料収集などをとおして、登録に向けておよび登録後の小笠原社会および人々の変化についてのデータを収集した。3月には世界自然遺産登録に向けて動き出し始めた西表島において3週間のフィールドワークをおこなった。登録に向けての行政機関の動きについて聞き取り調査および文献収集、地域住民からの聞き取り調査、ツアーへの参与観察などによって、登録に向けた動向にかかわるデータを収集した。本研究の目的は、世界自然遺産にかかわる複数地域の比較から、エコツーリズムと地域住民とのかかわりを比較検討することにより、地域社会にとってより望ましい観光とは何かを明らかにすることにある。本研究の最終年度となる平成26年度には、(A)これまでの研究成果をもとにした「比較検討・理論化」を深化させるとともに、(B)追加調査としての「現地調査」をおこなった。また、(C)調査対象地域での講演会等、書籍等の出版、学会や研究会等での研究発表をとおして「研究成果の公表」を広くおこなった。「現地調査」では、8月に北海道知床、9月に東京都小笠原諸島、3月に沖縄県西表島にて、「比較検討・理論化」により明らかになった不足データを補うための追加調査をおこなった。この追加調査の際には、「比較検討・理論化」によって得られた知見をもとに、講演会、会合への出席、個別の話し合いなどをおこなうことにより、研究成果を調査地域へフィード・バックした。また、その際に意見交換を行い、「比較検討・理論化」の発展へとつなげている。研究期間全体を通じて明らかになった研究成果は、第一に、日常生活における自然とのかかわりの地域ごとの多様性、そこから生まれる自然観の多様性であり、地域ごとの社会内部でみられる共通性である。この地域ごとの多様性および地域内部での共通性が、エコツーリズムへの態度を決定づけている。第二に世界自然遺産にたいする態度には各地域で共通性がみられる。地域振興としてプラスにとらえるよりも、外部からもたらされた攪乱要因としてマイナスにとらえているという共通性である。この背景にあるのは、世界自然遺産政策および自然保護政策はグローバルな自然観に基づくものであり、地域ごとのローカルな自然観を考慮できずにいるため、地域社会から乖離しているという現状である。
盆地端部でのやや短周期パルス地震動の増幅を考慮した地震危険度評価手法に関する研究

やや短周期パルスが基盤構造により増幅的干渉する地域を洗い出し、詳細な調査・解析を行うことでやや短周期パルスにより大被害が生じる恐れのある地域の地震危険度評価を行う手法の開発を目指した。平成28年度に既往の活断層情報からM7クラスの内陸地殻内地震となる可能性のある活断層を洗い出し、その近傍に盆地構造がある地域について調査し、横手盆地東縁断層帯、生駒断層帯、長野盆地西縁断層帯などが調査対象の候補となった。これらの地域において盆地構造について調査したところ、深い地盤構造が急激に変化する箇所があるため、より詳細な調査を行う必要があることがわかった。平成29年度に横手盆地において詳細な地盤構造調査を行った結果、最深部で地震基盤の深さが3km程度で、既往の研究とくらべ1km程度深い構造であることが分かった。また、横手盆地東縁断層帯に近い地域で基盤深さが深くなること、北と南に向かって徐々に基盤が浅くなることが分かった。さらに、微動水平上下スペクトル比から地盤の不整形性を評価する手法について、いわき市小名浜地区や宇治市における観測記録を用いて検討を行った。平成30年度には、構築した横手盆地の詳細地盤構造を用いて東縁断層帯横手盆地東縁断層帯南部が活動した場合の横手市域における強震動予測を行った結果、横手市の西側で盆地端部に沿うように南北に最大速度分布の大きな地域が広がり、横手市周辺に「震災の帯」が出現する可能性が示唆された。また、エッジ効果による波の増幅的干渉を定量的に評価するために微動水平上下スペクトル比から段差構造を推測する方法を構築した。さらに、基盤構造に段差構造がある場合の地下構造によるやや短周期パルスによる地震動増幅位置推定方法について検討を行い、兵庫県南部地震の際の神戸市域における増幅位置による検証を行った結果、本研究で提案する増幅位置推定の指標として利用できることを示した。1995年兵庫県南部地震の際に「震災の帯」が出現したのは、震源で生じた周期0.52秒のやや短周期パルスが震源近傍の深い地盤構造の特性によって干渉して増幅され、建築物に大きな被害を与えたことに起因している。この現象は兵庫県南部地震に特異な現象ではなく、同様な条件下にある地域では同じ現象が生じることが懸念される。兵庫県南部地震以降、周期0.52秒のやや短周期パルスは、M7クラスの内陸地殻内地震から発生し、震源近傍で観測されている。平成28年度には、既往の活断層情報からM7クラスの内陸地殻内地震となる可能性のある活断層を洗い出し、その近傍に盆地構造がある地域について調査した。その結果、横手盆地東縁断層帯、生駒断層帯、長野盆地西縁断層帯などが調査対象の候補となった。これらの地域のうち、横手盆地および大阪平野東縁において微動観測を行い、盆地構造についての調査を行った。調査の結果、深い地盤構造が急激に変化する箇所があることが分かり、より詳細な地盤構造の調査を行う必要があることがわかった。一方、平成28年(2016年)熊本地震の前震、本震において建物被害があったが、その原因は周期1.2秒のパルスであったことが解析の結果分かってきている。熊本地震の本震も兵庫県南部地震同様にM7.3の地震であり、周期1秒前後のやや短周期パルスが震源近傍で観測され多くの建物被害をもたらしたことからも、M7クラスの内陸地殻内地震の震源から生じる周期0.52秒のやや短周期パルスについて事前に調査を行い、地震危険度評価に基づく地震荷重の割り増しなどの重要性が改めて確認された。対象とする活断層および地盤構造の調査により、対象とする地域の選定を行い、複数の地域において微動観測を行い、地盤構造の推定を行うことが出来た。一方、平成28年4月に発生した熊本地震の観測記録の分析や現地調査等を行い、やや短周期パルスに関して調査を行ったため、神戸市域で予定していた臨時地震観測や微動観測を実施することが出来なかった。平成28年度に既往の活断層情報からM7クラスの内陸地殻内地震となる可能性のある活断層を洗い出し、その近傍に盆地構造がある地域について調査した結果、横手盆地東縁断層帯、生駒断層帯、長野盆地西縁断層帯などが調査対象の候補となった。平成29年度には、前年度に検討した研究手法に適した調査対象地域を選定するために、縁辺部に活断層が分布する国内の平野・盆地のデータ収集を行なった。さらに、いくつかの平野・盆地については、沖積層基底の深さ、堆積盆基底の深さと岩種、および活断層の断層変位のセンス(移動方向)と地下における断層面の位置形状(傾斜方向と傾斜角度)に関する情報を収集・整理した。一方、横手盆地においては前年度に引き続き詳細な地盤構造調査を行った結果、最深部で地震基盤の深さが3km程度で既往の研究とくらべ1km程度深い構造であることが分かった。また、盆地の中央部より東寄りの横手盆地東縁断層帯に近い地域で基盤深さが深くなることと、北と南に向かって徐々に基盤が浅くなることが分かった。

このことから、1896年陸羽地震(M 7.2)において横手盆地東縁断層帯北部が活動したにも関わらず、現横手市において住家全壊率が10%以上となった地域が現れたのは、このような地盤構造が地震動を増幅させたことが原因であることが示唆され、横手盆地東縁断層帯南部で地震が発生した際には、1995年兵庫県南部地震のように地震動が干渉的に増幅される可能性が危惧される。また、微動観測記録から地盤の不整形性を評価する手法について、福島県いわき市小名浜地区や京都府宇治市における観測記録を用いて検討を行った。対象とする活断層および地盤構造の調査により、対象とする地域の選定を行い、複数の地域において微動観測を行い、地盤構造の推定を行うことが出来た。一方、平成28年4月に発生した熊本地震の観測記録の分析や現地調査等を行い、被害地域における地震動の増幅特性に関する調査等を行ったことと、横手盆地における詳細な地盤構造調査を行ったため、神戸市域で予定していた臨時地震観測や微動観測を実施することが出来なかった。やや短周期パルスが基盤構造により増幅的干渉する地域を洗い出し、詳細な調査・解析を行うことでやや短周期パルスにより大被害が生じる恐れのある地域の地震危険度評価を行う手法の開発を目指した。平成28年度に既往の活断層情報からM7クラスの内陸地殻内地震となる可能性のある活断層を洗い出し、その近傍に盆地構造がある地域について調査し、横手盆地東縁断層帯、生駒断層帯、長野盆地西縁断層帯などが調査対象の候補となった。これらの地域において盆地構造について調査したところ、深い地盤構造が急激に変化する箇所があるため、より詳細な調査を行う必要があることがわかった。平成29年度に横手盆地において詳細な地盤構造調査を行った結果、最深部で地震基盤の深さが3km程度で、既往の研究とくらべ1km程度深い構造であることが分かった。また、横手盆地東縁断層帯に近い地域で基盤深さが深くなること、北と南に向かって徐々に基盤が浅くなることが分かった。さらに、微動水平上下スペクトル比から地盤の不整形性を評価する手法について、いわき市小名浜地区や宇治市における観測記録を用いて検討を行った。平成30年度には、構築した横手盆地の詳細地盤構造を用いて東縁断層帯横手盆地東縁断層帯南部が活動した場合の横手市域における強震動予測を行った結果、横手市の西側で盆地端部に沿うように南北に最大速度分布の大きな地域が広がり、横手市周辺に「震災の帯」が出現する可能性が示唆された。また、エッジ効果による波の増幅的干渉を定量的に評価するために微動水平上下スペクトル比から段差構造を推測する方法を構築した。さらに、基盤構造に段差構造がある場合の地下構造によるやや短周期パルスによる地震動増幅位置推定方法について検討を行い、兵庫県南部地震の際の神戸市域における増幅位置による検証を行った結果、本研究で提案する増幅位置推定の指標として利用できることを示した。平成28年度に絞り込んだ研究対象地域において、やや短周期パルスを発生させる震源モデルの構築方法について検討する。このとき、地表地震断層の有無による強震動の短周期成分の卓越についても考慮する。特に、熊本地震の観測記録のより詳細な分析を行い、最新の知見を取り入れた方法を構築する。一方、深い地盤構造と活断層近傍の盆地端部形状の調査のために、神戸市域において臨時地震観測点の設置および微動観測(単点・アレイ)をするのと並行して研究対象地域において観測を行い、得られたデータから詳細な地盤構造モデルを構築する方法について検討する。
「大規模投資」にともなうアフリカの都市－農村関係の変容

近年、グローバル化が深化するアフリカ都市・農村双方において、不動産開発や農地取得など、大規模な投資をともなう開発プロジェクト(以下、「大規模投資」)が増加している。本研究では、「大規模投資」が進行するザンビアにおける人口移動の動態や資本・情報のネットワークを明らかにすることを通じて、「大規模投資」が都市ー農村関係に与える影響を考察することを目的としている。初年度にあたる平成30年度は、関連する文献のレビューおよび現地調査を実施した。まず都市人口の動態について同国が実施している統計調査から分析した。1990年代の構造調整計画の実施により、ルサカをはじめとした大都市への人口流入は低迷していたが、2000ー2010年の間の年平均都市人口増加率は4.2%と再び高まっていた。特に首都ルサカは4.9%と平均よりも高く、2010年センサスでの人口は170万人を超えていた。これは総人口の約10%にあたる人口であり、大都市への集中が起こっていることが伺えた。また、首都ルサカの都市計画の変遷と現在のマスタープランを分析し、現在の都市計画における課題として住宅問題やインフラ整備が重要視されていることが明らかになった。現地調査では南部州の地方都市の都市化について行政や市場での聞き取り調査を実施した。結果として、大都市からも経済機会を見込んで移動してくる者が存在することが明らかになった。今後はこれらの人口動態と大規模投資との関係について検討する。今年度は、関連する成果の執筆に多くの時間を費やした。そのため、現地でのフィールドワークの期間が計画よりも少なくなり、首都での調査許可や統計局での詳細データの入手に関する調整などがあまり進まなかった。今後は、統計局での交渉を行い、調査区単位での人口データおよび地理情報データを入手する予定である。これにより全国レベルでの人口動態を詳細なスケールで定量的に示したい。また、今年度の繰越金を用いて、UAV機器を購入し、都市の土地利用変化を定量的に把握する。同時に、ザンビア以外のアフリカ諸国における大規模投資の影響に関する文献レビューを進める。今年度は調査が計画通りには進まなかったため資料代やデータ購入に関する予算に未使用分が生じた。この繰越金を活用し、次年度はUAV機器を購入し、都市における土地利用の定量的な解析を計画している。
陽子ビームを用いたパイ中間子原子の分光によるカイラル対称性の研究

本年度は大阪大学核物理研究センターにおいてスズ124を標的として、陽子ビームを用いて(p,2He)反応によるパイ中間子原子の分光実験を行なった。この実験は従来の実験よりも高精度の測定を目指し、パイ中間子原子を系統的に測定してカイラル対称性の回復の密度依存性を研究するための第一歩となる実験である。実験ではおよそ170時間程度の物理測定を行い、目標としていた統計感度を達成することができた。また、実験中に加速器から供給される陽子ビームのエネルギーが徐々に変化していることが確認された。質量欠損分光法では入射エネルギーが変化すると分解能の悪化に繋がる。この現象に対処するため、数時間に一度ビームエネルギーを測定して変化をモニターすることで、高い分解能を保った測定を行うことに成功した。その他にも、イオン光学系の高次収差の測定・スペクトロメータのアクセプタンスの測定など事前に計画していた測定を滞りなく行うことができた。実験後は測定したデータの解析を行い、投稿論文執筆のための準備を行なった。スペクトロメータの焦点面に設置したドリフトチェンバーの解析を行い、粒子の飛跡の検出を行なった。特に、デルタ線起因のノイズを消すための前処理を行なったところ、通常の解析アルゴリズムよりも510%程度効率よく解析ができることがわかった。また、スペクトロメータのイオン光学系の高次収差の解析を行い、測定した飛跡から散乱された粒子の運動量を求めるための関数を得ることに成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、大阪大学核物理センターにおいて、陽子ビームを用いてスズ原子核にパイ中間子が束縛された状態の分光実験を行うための準備・計画を行なった。そのために、バックグラウンドの評価・較正手法の確立を目的として3日間のテスト実験を行ない、実験を実行することが可能であることを示した。その結果を元に実験提案を行い、来年度に12日間の実験を行うことが承認された。以下にテスト実験の結果の詳細について述べる。パイ中間子原子の測定では、Grand-Raidenスペクトロメータで2つの陽子のエネルギーを同時に測定する。測定のバックグラウンドとして、加速器から供給されるビームの同一バンチの中で2回非弾性散乱が起きるイベントが想定される。そのような事象はシグナルのイベントと区別することが困難であり、スペクトルの統計感度に悪影響を及ぼす。そこで、テスト実験では非弾性散乱の断面積を測定し、シミュレーションによりバックグラウンドの事象の頻度を評価した。その結果、バックグラウンド事象はシグナルとほぼ同程度の頻度であることが判明し、測定に大きな問題がないことが確認された。また、陽子ビームを用いる手法に夜パイ中間子原子の測定では、スペクトル中に較正のためのピークが存在しない。そのため、長時間の測定を行う際に、加速器から供給されるビームのエネルギーが変動すると測定精度が悪化してしまう。そこで、60度方向に設置したLASスペクトロメータにおいてなんらかの原子核反応を測定し、ビームエネルギーの変動をモニターすることを計画した。複数の手法を試したところ、(p,pi+)反応を測定することが最適であることがわかった。本実験ではスズ標的の下流側にポリエチレン標的を添付し、反応生成物のpi+を測定する予定である。本年度の計画の予定は、来年度に行うパイ中間子原子の測定の実験のために準備を行い、具体的な実験計画を立てることであった。その観点からすると、本年度は研究目標の実験の実現可能性を確認するためのテスト実験を行うことができ、本実験に向けた準備を予定通行うことができた。特にテスト実験の結果、実験のバックグラウンドの量や較正のための測定の手順を確立することができ、本実験の計画を定量的な見積もりに基づいて立てることができるようになった。テスト実験の結果を元にして大阪大学核物理センターのProgram Advisory Committeeに本実験の実験提案を行い、12日間の実験を行うことが承認され、予定通り実験を行う目処を立てることができた。また、実験装置の開発もおおむね順調に進めることができた。本実験では二つの陽子を個別に検出するために、スペクトロメータの焦点面に縦方向に分割されたシンチレータを新たに制作して、設置する予定である。本年度は、シンチレータの設計に当たって、二つの陽子の検出効率を高めるためにシミュレーションを行い、縦方向に10分割したシンチレータを設置することが最適であることを明らかにした。その結果に基づいて、シンチレータを制作し、光電子増倍管を接続して動作テストを行った。シンチレータを取り付ける架台の制作は来年度に持ち越しになってしまったが、既に設計は終了しており、実験までに問題なく制作が終了する予定である。

その他にも、イオン光学系の高次収差の測定・スペクトロメータのアクセプタンスの測定など事前に計画していた測定を滞りなく行うことができた。実験後は測定したデータの解析を行い、投稿論文執筆のための準備を行なった。スペクトロメータの焦点面に設置したドリフトチェンバーの解析を行い、粒子の飛跡の検出を行なった。特に、デルタ線起因のノイズを消すための前処理を行なったところ、通常の解析アルゴリズムよりも510%程度効率よく解析ができることがわかった。また、スペクトロメータのイオン光学系の高次収差の解析を行い、測定した飛跡から散乱された粒子の運動量を求めるための関数を得ることに成功した。今後の計画の最大の目標は、大阪大学核物理センターにおいてパイ中間子原子の分光実験を行い、深い束縛状態を調べることである。そのために、次年度は実験の具体的な準備・遂行、及び収集したデータ解析を行う予定である。以下にそれぞれについて述べる。まず、次年度に予定されている実験のために検出器などの実験装置の準備を行う予定である。今年度に作成したシンチレータを取り付けるための架台を作成する。さらに、そのシンチレータを焦点面に設置し、他の検出器との干渉のチェックや読み出しの回路系のケーブルの配線を行う。また、実験のデータ収集系のトリガーとして、2つの陽子が検出されるイベントのみを記録するための回路を用いることを計画している。そこでFPGAを用いて、分割されたシンチレータの2つ以上で陽子が検出された時のみ信号を出力するような回路を制作する予定である。次に、実験の具体的な手順について詳細の検討を行う。本実験は較正のための測定などの測定メニューが多く、実験を行うことができる時間は限られているため、できるだけ手際よく実験を行う必要がある。本年度のテスト実験の経験や結果を元に、実験計画を詳細に詰め、パイ中間子原子の測定に多くの時間を費やすことができるようにする予定である。実験遂行後には測定したデータの解析を行い、論文執筆に向けた準備を行う。ドリフトチェンバーの飛跡解析やイオン光学系の高次収差の補正を行うことにより、測定した陽子のエネルギーを求め、パイ中間子のエネルギースペクトルを求める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
心血管疾患治療への応用を目指した新たなＴｒｋＢアイソフォーム機能の解明

これまで精力的に研究を行い、その成果の一部を学会で発表したことからおおむね順調に進展していると判断した。これまでの成果を元に今後も精力的に研究を継続し、成果を積極的に公表することを目指す。ヒトおよびモデル動物の心血管疾患において、脳由来神経栄養因子(BDNF)とその受容体であるtyrosine receptor kinase B (TrkB)の発現動態が変化することがこれまでに報告されている。TrkBには機能の異なる様々なアイソフォーム(TrkB Fl, T1, T2)があるが、それぞれのアイソフォームが心血管系疾患においてどのような役割を持つのかはほとんど分かっていない。これまでにラット腸間膜動脈平滑筋細胞におけるTrkB T1遺伝子ノックダウンが細胞生存性を低下させることを明らかにした。平成29年度はまず、1T1以外のアイソフォームの腸間膜動脈平滑筋細胞における機能を解析したが、FLとT2遺伝子ノックダウンはいずれも大きな影響を及ぼさなかった。続いて、2正常ラットの全身臓器におけるTrkBアイソフォーム発現を解析したところ、いずれもほぼ脳に局在していた。さらに脳を5つの領域(大脳皮質・小脳・脳幹・視床下部・海馬)に分けて発現解析を行ったところ、TrkB FL mRNA発現は大脳皮質で高く、脳幹で低かった。TrkB T1 mRNA発現は視床下部で高く、小脳で低かった。また、TrkB T2は概ねTrkB FLと同様の発現分布を示したが、大脳皮質より小脳における発現が高かった。以上より、脳内の各部位に発現するTrkBアイソフォームは中枢神経系においてそれぞれ特有の機能を有する可能性が示唆された。以上の成果を学会で発表するとともに、論文として公表した。また、この結果から、心血管疾患、特に高血圧症病態で脳内のTrkBアイソフォーム発現が変化していると仮説を立て、3高血圧症モデルラット脳内のBDNFとTrkBアイソフォーム発現を検討した。まだ解析の途中であるが幼齢時に高血圧症モデルラットの脳幹におけるTrkB T1タンパク質発現が亢進しているという予備的知見を得た。これまで精力的に研究を行い、その成果の一部を学会や学術誌で発表したことからおおむね順調に進展していると判断した。
多点観測を用いた磁気嵐中のリングカレント酸素イオン増加の時間空間変動に関する研究

今年度は、交付申請書の「研究の目的」に記載した課題1「磁気嵐中の内部磁気圏酸素イオン圧の空間分布と磁気嵐規模に対する寄与」について、プラズマ分布関数(エネルギースペクトル)レベルまで遡り、最も寄与が大きいエネルギー帯(寄与エネルギー帯)を酸素イオンと水素イオンについて調査した。昨年度に続き、内部磁気圏における寄与エネルギー帯を十分にカバーしている、あらせ衛星搭載MEP-i粒子検出器で得られたデータを用いた。具体的には、あらせ衛星が2017年に観測した6つの磁気嵐の主相と初期回復相において寄与エネルギー帯の空間分布(主に動径方向)を調べた。得られた成果は以下の通りである。これらをアメリカ地球物理学連合学術誌Geophysical ResearchLettersに出版し、国内外の研究集会(招待講演含む)で発表した。(1)深内部磁気圏(地心距離約5地球半径以下)では、寄与エネルギー帯は20-80 keVで、水素イオンと酸素イオンの差異はほとんど見られなかった。(2)磁気圏尾部に近い領域(地心距離約5地球半径以上)では、寄与エネルギー帯は水素イオンが40-100 keV、酸素イオンは60-150 keVであった。この結果は、磁気圏尾部のプラズマは深内部磁気圏まで断熱的に輸送されているが、酸素イオン選択的・優先的加速を引き起こす、短時間スケールの輸送・加速現象も静止軌道より内側のプラズマ特性に影響を与えていることを示唆している。その磁気嵐規模への寄与率は最低でも数10%であった。交付申請書に記載した課題1について、成果をすでに国際学術誌に出版しており、課題2および3についても、内部磁気圏における複数衛星同時観測に加えて、内部磁気圏プラズマの源である磁気圏尾部を観測する衛星を用いた研究も進めている。交付申請書に記載した課題2および3を手法IIおよびIIIを用いて取り組む。Van Allen Probes衛星で磁気嵐前に観測された低エネルギーイオンの解析はすでに始めており、局所的に増大している場合が多いことが示唆されている。あらせ衛星との同時観測イベントも含めて、調査を継続する。また、MMS衛星による磁気圏尾部での水素イオンおよび酸素イオンの観測にも注目し、静穏時の磁気圏尾部プラズマシートでのプラズマ特性を調査する。本年度は、交付申請書の「研究の目的」に記載した課題1「磁気嵐中の内部磁気圏酸素イオン圧の空間分布と磁気嵐規模に対する寄与」について、「研究計画・方法」の手法Iを用いて調査した。イオン圧に寄与するイオンのエネルギー帯(寄与エネルギー帯、数keVから約100 keV)を十分にカバーし、時間分解能が過去の観測よりも非常に高い(約8秒)、あらせ衛星搭載MEP-i粒子検出器で得られた水素イオンおよび酸素イオンのデータを用いた。具体的には、あらせ衛星がこれまで観測した6つの磁気嵐の主相と初期回復相における、水素および酸素イオンのエネルギー密度の空間分布(主に動径方向)を調べた。次に、エネルギー密度比(O+/H+比)が、磁気嵐規模の指標であるDst指数とどのような関係があるかを調査した。得られた成果は以下の通りであり、研究代表者はこれらを国内外の研究集会で発表した。(1)深内部磁気圏に位置する高プラズマ圧領域の地球側境界では、磁気嵐規模によらずO+/H+比が高い(1より大きい)。(2)より遠い内部磁気圏(静止軌道付近)では、O+/H+比の時間変動が深内部磁気圏に比べ大きい。(1)はドリフト輸送中の電荷交換反応に伴う消失率の差異、(2)はサブストームに伴う短時間スケールの輸送・加速現象がそれぞれ原因であると考えられ、数値計算も含めて調査を継続している。(3)は時間分解能の低い過去の観測とは異なる結果であり、O+イオンの選択的・優先的加速を解明する上で非常に興味深く、事例解析と統計解析の両面から調査を継続している。交付申請書に記載した課題1を予定通り実施し、興味深い結果が得られたため、より詳細な継続研究を課題2と並行して進めている。

その磁気嵐規模への寄与率は最低でも数10%であった。交付申請書に記載した課題1について、成果をすでに国際学術誌に出版しており、課題2および3についても、内部磁気圏における複数衛星同時観測に加えて、内部磁気圏プラズマの源である磁気圏尾部を観測する衛星を用いた研究も進めている。交付申請書に記載した課題2を手法IIを用いて取り組む。Van Allen Probes衛星で観測された磁気嵐現象はすでにリスト化しており、すぐにデータ収集を始めることができる。「研究実績の概要」に示した本年度の成果が、イオンのエネルギーや断熱不変量によってどのように異なるか調査する。イオン圧に寄与するエネルギー帯では粒子ドリフト速度のエネルギー依存が大きいので、今年度に得られたイオン圧の特徴にはエネルギー依存する可能性が十分に考えられる。交付申請書には具体的には記載していないが、本研究課題に密接に関係するため、課題2と並行して調査を行う予定である。交付申請書に記載した課題2および3を手法IIおよびIIIを用いて取り組む。Van Allen Probes衛星で磁気嵐前に観測された低エネルギーイオンの解析はすでに始めており、局所的に増大している場合が多いことが示唆されている。あらせ衛星との同時観測イベントも含めて、調査を継続する。また、MMS衛星による磁気圏尾部での水素イオンおよび酸素イオンの観測にも注目し、静穏時の磁気圏尾部プラズマシートでのプラズマ特性を調査する。
地質の異なる材料の分級・磨耗と水路の合流・分派を考慮した水系土砂動態モデルの開発

本研究は,水流による砂礫の分級作用および砂礫の変態・磨耗作用が,山地河川の河床材料における縦断分級に及ぼす影響を明らかにしたものである.構成地質の異なる流域から生産・流出した砂礫を対象として,流砂の確率過程と摩耗・破砕機構を記述した土砂動態モデルを開発した.同モデルを適用した数値実験により,山地礫床河川の河床材料構成は,河床縦断形状,初期河床条件と材料の摩耗破砕特性に依存している可能性が示唆された.本研究は,水流による砂礫の分級作用および砂礫の変態・磨耗作用が,山地河川の河床材料における縦断分級に及ぼす影響を明らかにしたものである.構成地質の異なる流域から生産・流出した砂礫を対象として,流砂の確率過程と摩耗・破砕機構を記述した土砂動態モデルを開発した.同モデルを適用した数値実験により,山地礫床河川の河床材料構成は,河床縦断形状,初期河床条件と材料の摩耗破砕特性に依存している可能性が示唆された.本研究は、流域における土砂動態の総合的把握を目指したものであり、従来、取り扱ってきた河道内の流水による土砂の分級作用に加え、流下に伴う材料の変態・磨耗作用、流域内の水路の合流・分派による影響を明らかにし、生態系の基盤として重要な河床の生息場の形成・維持・更新機構の解明に資する知見を得るものである。土砂の生産・流出特性と関連付けるため、流域における表層の構成地質や地形特性から対象流域・河道を絞込み、既往資料を収集するとともに、現地観測と採取試料の分析から河床の生息場特性を調査した。多元情報の整理には地理情報システム(GIS)を援用し、マクロスケールでの土砂流出量を推定するモデルを構築する一方、メゾスケールでは材料の摩耗・破砕および分級過程を記述可能な土砂動態モデルを開発した。また、河床に生息する底生動物群集については多元数値情報を変数とする多変量解析を適用し、生態系の成立要因を考察した。当該年度の成果としては、マクロスケールでの流域からの土砂流出状況を把握するため、比較的大規模なダム流域を対象とした土砂水理モデルによる土砂流出量推定式の提案が挙げられる。対象ダム流域については、予め収集整理した、土地被覆、地形特性、表層地質に関する多元数値情報をもとに類型化したところ、各類型はそれぞれ構成岩種によって規定され、深成岩類、火山岩類、堆積岩類からからなる流域で区別された。さらに、流砂の運動形態(掃流、浮遊)に基づく流砂モデルに副った土砂流出量推定式を作成し、それぞれの類型への適用性を考察することにより、構成地質によって異なる土砂流出特性を相対的に記述した。本研究は、流域における土砂動態の総合的把握を目指したものであり、従来、取り扱ってきた河道内の流水による土砂の分級作用に加え、流下に伴う材料の変態・磨耗作用、流域内の水路の合流・分派による影響を明らかにし、生態系の基盤として重要な河床の生息場の形成・維持・更新機構の解明に資する知見を得るものである。当該年度の成果としては、構成地質の異なる流域から生産・流出した砂礫を対象として、流砂の確率過程と摩耗・破砕機構を記述した土砂動態モデルの開発が挙げられる。同モデルを適用した数値実験により、山地礫床河川の河床材料構成は、集水域の構成地質と河床縦断形状により規定されている可能性が示唆された。また、河床に生息する底生動物群集について、多元地理情報と現地観測データを用いて多変量解析を実施したところ、細粒分を生産・流出しやすい集水域をもち、かつ、これを捕捉しやすい河川形状における河床の生息場所において特有の群集構造を示す傾向が明らかとなった。
植物葉緑体への遺伝子導入による分子標的抗転移薬の開発

ヒト尿由来ビクニンや大豆由来ビクニン(KTI)の作用機序を解明した。ヒト卵巣癌細胞株HRAは、TGF-beta添加によりウロキナーゼを産生するが、この細胞を使ってビクニンの作用機序を示した。TGF-betaがTGF-beta receptorに結合すると自己リン酸化によりSrcが活性化され、その下流のMAPKの中のERKが主に活性化され、PI3K/Akt系のリン酸化に続いてNFるkappaBやEGR-1が核へ移動し、ウロキナーゼのmRNA産生が促進される。KTIはSrcがリン酸化されるの上流を阻害していることが判明した。シグナル伝達阻害作用作用の解明。TGF-beta刺激によりSrcがリン酸化さるが、このときKTIを前添加しておくと濃度依存性にSrcのリン酸化が阻止される。また、TGF-beta刺激によりAktのリン酸化が促進されるが、KTI前添加によりAktリン酸化が約50%抑制される。Wortmannin、LY294002、PD98059によりAktリン酸化が約90%抑制された。しかし、SB202190による抑制は受けなかった。つまり、AktやERK活性を抑制するpharmacological inhibitorsによりAktのリン酸化が抑制されるが、p38系のMAPKには影響を認めなかった。同様にPI3Kのアンチセンスを遺伝子導入するとAktのリン酸化が抑制される。さらに、KTIの作用点がSrcの上流であれば、constitutively active Src(常にSrcが活性化される)を遺伝子導入した癌細胞によるERK1/2、Aktのリン酸化やウロキナーゼ産生を抑制できないことになる。Constitutively active Srcを遺伝子導入した癌細胞ではKTIによるAktやERK1/2のリン酸化が抑制されなかった。つまり、KTIの作用点はSrcの上流であることを確認した。以上より、大豆由来ビクニンの抗腫瘍活性、特に、抗転移作用を証明した。内服可能な薬剤として実地臨床に応用可能である。我々はヒト羊水中に癌転移を制御する糖蛋白を発見しビクニン(クニッツ型トリプシンインヒビター)と命名し、分子標的癌転移抑制薬として開発している。ホモロジー検索の結果、大豆にもクニッツ型トリプシンインヒビターが大量に含まれていることを発見した。大豆由来ビクニンは内服可能であることが最大の特徴である。大豆ビクニンの分子量は8千ダルトンでビクニン同様クニッツ型の分子構造を有していた。担がん動物を用いた大豆ビクニンの内服実験でがん転移抑制の有効性を実証し論文に発表した。大豆ビクニンは低分子であるため内服にて効果が発揮されるが、大豆からの大量精製には時間と経費を要すること、及び癌細胞への親和性がやや低いことが欠点であった。今回は上記2つの問題点を解決するために以下の3つの目的を設定した。(1)大豆より精製した大豆ビクニンの癌転移抑制効果を確認するためin vitro及びin vivoの実証実験を行う。(2)大豆ビクニン遺伝子を植物(タバコ)葉緑体へ導入する最新技術を利用して大量生産系の確立を目指すための基礎的検討を開始する。(3)平成19年度には、大豆ビクニンの分子構造を「分子軌道法」等の量子論的な手法を駆使したコンピュータ分子シミュレーションにより、さらに高親和性、高選択性のアミノ酸配列に構造変換する。その結果、少量投与で効果が発揮される内服可能な「分子標的抗転移薬」を作成することを目指す。

1.大豆ビクニンの大量生産系の確立大豆ホエー成分からイオン交換カラム、ゲルろ過を用いて大豆よりビクニンを大量に精製した。一度に50gほどの精製標品が得られる。電気泳動で分子量8千であることを確認し、95%以上のpurityを示した。2.ビクニンの抗転移作用の実証実験(1)細胞内シグナル伝達ビクニンの細胞内シグナル伝達抑制効果を確認した。そのために、MAPキナーゼのMEK1/2、ERK1/2、p38、JNK、PI3キナーゼ、Aktについてそのリン酸化の抑制程度をWestern blotによるデンシトメトリーで定量した。(5)担がんマウスによる転移抑制効果の実証実験ビクニンの抗転移能を確認するため、ヒト卵巣がん細胞HRAをヌードマウスの腹腔内に移植し、がん性腹膜炎の状態及び転移の状態を比較した結果、ヒトビクニンと大豆ビクニンは同等の癌抑制効果を示した。精製した大豆ビクニンの内服量の検討を行い、有効性のみならず副作用の発現も評価しているところである。我々はヒト羊水・尿中に癌細胞の浸潤を抑制する物質ビクニンが存在することを報告した。ヒト羊水由来ビクニンは胎児尿由来である。血中にはインターアルファトリプシンインヒビターが0.5mg/mlの濃度で存在する。これは重鎖2本と軽鎖1本より構成されているが、この軽鎖がビクニンに相当するたん白質である。ビクニン遺伝子を欠失させるとインターアルファトリプシンインヒビターの産生、分泌も阻害される。ビクニンの生理活性を検討するためにヒト卵巣癌細胞HRAにビクニンを添加したり、ビクニン遺伝子を導入すると、Src,ERK1/2,Aktの活性化が抑制され、結果としてサイトカイン産生やウロキナーゼなどのプロテアーゼ産生が抑制されることにより、炎症反応が阻止されることが知られている。同時に癌細胞の浸潤・転移も抑制される。ヒト尿由来ビクニンはクニッツ構造を有する糖蛋白であり、がん転移抑制効果を有している生理物質である。ビクニンは癌細胞からの転移関連酵素であるウロキナーゼおよびその受容体の発現を抑制することができる。そこで今回は大豆にもクニッツ構造が確認できたのでこの物質(SKI)の作用をビクニンと比較した。使用した培養癌細胞はヒト卵巣癌細胞HRAとSKOV-3で、転移促進活性を促すためにサイトカインであるTGF-betaを添加した。SKIはTGF-beta添加によるウロキナーゼ産生を濃度依存性に抑制した。SKIはuPARの細胞内発現も抑制した。SKIの作用機序はMAPキナーゼのERKおよびp38のリン酸化を抑制することにより、NF-kBの核内転写を制御したためにウロキナーゼおよびその受容体の産生が抑制されたのである。将来のMAPキナーゼをターゲットにしたがん転移抑制薬として有望である。植物由来ビクニンにも癌転移抑制活性が確認できた。
希薄気体効果を利用したマイクロ流れシステムの構築に関する研究

熱誘導流れを利用して作動するKnudsenポンプの性能を実験的に検討した.本研究で利用した熱誘導流れは,熱吸収の異なる表面を持つ薄板周りに生じるThermalcreep flowで,薄板に赤外線ランプを照射することで,薄板の片側の面と,もう一つの面に生じる温度差を利用する.この板を二つの真空容器をつなぐガラス管内に10枚程度並べ,赤外線ランプを照射させたところ,二つの容器内圧力に差が生じ,圧力低い側の圧力が,1 Pa,薄板の温度差が40°の時,高圧側と低圧側の圧力比が0.96となり,本システムにポンプ作用のあることが確認できた.本年度は、実施計画案にあるように、(1)ラジオメータ内の希薄気体流れのメカニズムの解明と、(2)熱の吸収率が異なる薄板からなる積層構造の気流発生システムの構築、の2つの項目について実施した。(1)の項目についての概要を以下に示す。希薄気体効果である熱誘導流れや熱応力滑り流れの性質を調べる事を目的として、真空容器内で移動(回転)する薄板の温度の測定法を確定した。具体的には、1片面に煤が塗布されたアルミ製の薄板をガラス製の真空容器に設置し、放射温度計と熱電対により薄板表面の温度を測定し、ガラス越しに測定した放射温度計の値について、熱電対による温度の測定値から、その校正式を求めた。2強度の異なる赤外線ランプを照射して薄板からなる羽根を回転させて、ビデオカメラで撮影し、同時に羽根の両面の温度を2つの放射温度計を用いて測定した。3得られた動画から羽根の回転数を算出し、煤が塗布された面と塗布されていない面の温度差と羽根の回転数の関係を調べた。以上より、羽根の回転数は薄板の両面の温度差の上昇に伴い、指数的に増加することが確認された。また薄板の温度差が数度程度でも羽根が回転することを確認し、熱誘導流れは希薄気体の輸送に有効なシステムとなる可能性を示すことができた。(2)の項目については、実験装置を設計し、組み立てを終えた。現時点では、真空容器内の真空度等の測定を行っている段階である。今後、片側の面に煤を塗布した薄板を層状に重ね合わせた多層構造体を作成し実験を進めて行く。本年度は,実施計画案にあるように,片側の面を黒色,もう片側の面を白色に塗り分け,複数のスリットを開けた薄板を10枚重ねたシステムを希薄気体中に設置して,赤外線ランプを照射することで,熱誘導流れを発生させ,流れの特性を調査した.このシステムはポンプ作用もあるので,初期に0.1Pa10Paの同じ低圧力状態に設定した二つの容器を本システムを組み入れたガラス管でつなぎ,赤外線ランプを照射し,二つの容器の圧力を測定することで,熱誘導流れの発生状況を確認した.今年度は特に以下の二つの事項を中心に研究を進めた.(1)ガラス管越しに放射温度計を用いて薄板の表面温度を正確に測定するため,熱電対を用いて測定した温度を用いて放射温度計の測定値の校正関数を求めた.(2)赤外線ランプを照射し熱誘導流れを発生させ,二つの容器の圧力を高精度に測定した.その結果,黒い面と白い面の温度差が40°の時,二つの容器に圧力差が生じ,低圧側と高圧側の圧力比が0.96となることが確認された.また初期圧力,スリットの幅や薄板の間隔,薄板の温度差によっても,圧力比が異なることを確認し,最適な条件を探る必要のあることを確認した.希薄気体効果のひとつである熱誘導流れを利用した気体の輸送システムの構築を目的として新たなシステムを提案し,その性能を数値解析ならびに実験により検討した.本研究で提案した熱誘導流れは,熱吸収の異なる表面に数本のスリットをあけた薄板周りに生じる熱先端流れ(Thermal edge flow)である.本システムの特徴は,薄板に赤外線ランプを照射することで,薄板の片側の面と,もう片方の面に生じる温度差により熱誘導流れを容易に発生させ,光の強度を変えることで流速の大きさを制御することが出来る他,熱ほふく流を利用した従来型のシステムよりも小さな温度比でも作動する点にある.また非常に単純な構造のため製作が容易であるという特徴もある.このシステムをモデル化した数値解析を行ったところ,薄板の代表長さを基準としたクヌッセン数がKn=0.1の時,薄板の片側の面ともう片側の面の温度比が1:1.05と小さくとも23m/sの流速が得られることを確認した.これは,従来の熱ほふく流を利用したシステムの温度比の1:2よりも小さい.またこのシステムを二つの真空容器をつないだ直径36mmのガラス管内に1020枚程度並べ,赤外線ランプを照射させたところ,二つの容器の圧力に差が生じ,圧力低い側の圧力が,1 Pa,薄板の温度比が1:1.1,薄板間隔が12.5mm,スリット幅とスリット間隔の比が1:1の時,高圧側と低圧側の圧力比が0.96となることを示した.また,圧力比は,スリットの幅とスリット間隔の比,薄板の間隔に依存することを確認した.

これらの結果より,本システムが希薄気体領域の気流輸送システムとして有効に作用する可能性を示すことが出来た.熱誘導流れを利用して作動するKnudsenポンプの性能を実験的に検討した.本研究で利用した熱誘導流れは,熱吸収の異なる表面を持つ薄板周りに生じるThermalcreep flowで,薄板に赤外線ランプを照射することで,薄板の片側の面と,もう一つの面に生じる温度差を利用する.この板を二つの真空容器をつなぐガラス管内に10枚程度並べ,赤外線ランプを照射させたところ,二つの容器内圧力に差が生じ,圧力低い側の圧力が,1 Pa,薄板の温度差が40°の時,高圧側と低圧側の圧力比が0.96となり,本システムにポンプ作用のあることが確認できた.数値解析による最適条件を推定することに遅れが生じたが,計画書に記載した事項にあるように,本研究で提案するシステムに,熱誘導流れを発生させる機能があることを示すことができたと考えられる.流体工学本年度は,最終年度であるため,数値解析による本システムの最適条件を推定し,実験により検証する.また研究の最終年度であるため,研究の総括を行う予定である.実験装置の作成に多少遅れが出たが、計画書に記載した2つの項目について、ほぼ計画書通りに実施できたと考えられるため。圧力および温度の測定・解析システムを構築するにあたり,当初予定していた予算よりも抑えることができたため.研究は概ね順調に進展しているので、今後も計画書に沿って研究を進めて行く。具体的には、平成26年度以降は、前年度に組み立てた実験装置を用いて希薄気体効果を利用した気流供給システムの性能の検証を行う。また数値解析を行い、効率の良い作動環境および機材を探り、システムの最適化を試みる。更に効率の良いシステムの展望等を探っていく予定である。実験と研究のまとめに必要な費用として使用する.実験装置が当初予定していた価格より抑えることができたため。実験に必要な材料費として使用する。
確率ランキングモデルとその応用

確率ランキング過程は一列に並んだ粒子が独立にそれぞれ固有のジャンプ率にしたがって列の先頭にジャンプするモデルである。初期のモデルを一般化して、ジャンプ率が時間依存性をもつモデルを構成した。フラクタル上のループ・イレーズド・ランダム・ウォークの厳密な解析を可能とするモデルを構成した。連続極限の存在、極限の確率過程が真に1より大きいハウスドルフ次元をもち、かつ自己回避的であることを示した。ここで用いた構成法は新しいものであり、これまで知られていなかった新しい自己回避ウォークの族の構成も可能にする。予備的研究において扱った確率ランキング過程は、ジャンプ率を時間的に定数としたが、オンライン書店のランキングに限らず、現実の経済活動や社会活動を考えると、深夜よりも昼間のほうが活動が活発であると考えられる。また、列のできる店に惹かれる心理を考えると、個々の購買活動は一般には独立でないと考えられる。これまでの確率ランキング過程に、時間変化を扱いやすい形で考慮したモデルを構成し、その無限粒子極限に関する結果を得た。このモデルは、一列に並んだN個の粒子が独立に、それぞれ固有の時間的に変化するジャンプ率(時間変化の確率ランキング過程は、一列に並んだN個の粒子が独立に、それぞれ固有の、時間的に変化するジャンプ率にしたがって列の先頭にジャンプする(空席は他の粒子がずれることによって埋める)モデルである。大数の法則の描像の通り、無限粒子極限において、ランダムな現象から決定論的な運動を読み取ることが出来る。現実をさらによく反映させるため、粒子によって時間依存性が異なるモデルまで一般化した理論を構成した。粒子のジャンプ分布がポアソンランダム測度で決まるモデルを構成し、無限粒子極限において、スケールされたランキングとポアソン点過程のintensity measureの結合分布の収束に関する結果を得た。一方で、確率モデルの極限に関して新たな展開があった。いままで解析困難と考えられてきたフラクタル上のある種の非マルコフ過程に関して、厳密な解析を行う手法を開発した。以前に研究を行っていた自己回避ウォークとは、別のuniversality classに属する確率過程である。すでに連続極限の存在とその性質など、ある程度の研究がまとまりつつあり、その部分の国際学会での発表を計画している。極限定理という意味で確率ランキング過程と共通点をもつ。一昨年度から、確率モデルの極限に関して新たな展開があった。いままで解析困難と考えられてきた、フラクタル上のループ・イレーズド・ランダム・ウォークとよばれる非マルコフ過程に関して、厳密な解析が可能となる、既存とは異なるモデルを開発した。ループをできた順に消していくのでなく、スケールの大きい順に消すのである。この消し方によると、フラクタル格子の自己相似性を利用して、ループ・イレーズド・ランダム・ウォークの連続極限の存在および、連続極限の確率過程の基本的な性質を証明した。25年度は、さらにこのモデルがLawlerの提唱したできた順にループを消す「標準モデル」と同値であることを証明した。単に解析できるモデルを作ったのではなく、ループ・イレーズド・ランダム・ウォークの新しい解析方法を見出したことになる。この同値性がどこまで一般的に成り立つかは興味深い課題である。昨年度から、確率モデルの極限に関して新たな展開があった。この消し方によると、フラクタル格子の自己相似性を利用して、uniform spanning treeを用いずに直接recursionが得られて解析できる。このループ・イレーズド・ランダム・ウォークには連続極限が存在することを証明した。さらに、連続極限の確率過程は、確率1で、見本路のハウスドルフ次元が1より真に大でありながら自己回避性をもつことも証明した。2014年にフラクタル上のループ・イレーズド・ランダム・ウォークの新しい解析法に関する論文を出版した。ループ・イレーズド・ランダム・ウォークとは、単純ランダムウォークからできた順にループを消して得られるものである。ループを消しているので軌跡は自己交差をもたず、非マルコフ的でもある。非マルコフ過程は、多くの研究蓄積のあるマルコフ過程と比べて、解析法を自分でみつけていかなければならない。これまでに知られていた方法は、uniform spanning treeというランダム・グラフを用いるものであったが、この方法は単純ランダム・ウォークに対してしか使えない。服部等が開発したループをスケールの大きい順から消す方法は、単純ランダム・ウォークに対してはuniform spanning treeを用いるのと同じ結果を与え、さらに、一般の非マルコフ的なウォークに対しても適用可能である。これを用いてある種の非マルコフ的ウォークの解析を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。数物系科学26年度が最終年度であるため、記入しない。