hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不登校を伴う発達障害のある子どもの心理行動特性及び支援体制に関する実証的研究

不登校を伴う発達障害のある子どもの心理・行動特性を明らかにし、支援体制を構築することを研究の目的とした。病弱特別支援学校において全国調査を実施した。また不登校等の二次障害については、CBCLやTRF、YRSを使用して、情緒および行動の適応状況をアセスメントし、その結果から支援のあり方を検討した。身体症状が強い児童生徒や昼夜逆転等で生活リズムが崩れている児童生徒を対象にアクティグラフを活用し、行動記録をとり、身体活動量から生理学的にその実態を明らかにした。不登校を伴う発達障害のある子どもの心理・行動特性に関しては、1子ども用の情緒や行動の包括的な質問紙[親用のCBCL,教師用のTRFと本人用のYSRを使用して親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価し,客観的・主観的実態を検討すると共に,プロフィールの特徴を解析し,心理,行動特性を明らかにすることを試みた。事例の対象となったすべての子どもは、情緒と行動面で「臨床域」の状態を呈していた。身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒、多動な児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)の活用し行動記録をとり、生理学的にその実態を明らかにした。また、支援体制に関する実証的研究としては、反社会的行動をとり、児童相談所との連携を図りながら支援体制を構築する中学校や特別支援学校を中心とする支援モデルづくりを行った。また、全国の病弱の特別支援学校を対象に不登校を伴う発達障害のある児童生徒の実態調査を実施し分析を行った。また、年間を通して発達障害の子育て相談「ほっとルーム(武田鉄郎主催)を通して約25名の保護者の事例研究を推進してきた。全国病弱特別支援学校に対して適応障害を有する発達障害の児童生徒の実態調査を実施したところ73.3%の回収率であった。調査の結果、小学部973人中151人(15.5%)に不登校等の適応障害があり、そのうち発達障害のある児童が117人(12.0%)であった。また、中学部922人中351人(38.1%)に不登校等の適応障害があり、そのうち発達障害のある生徒が251人(27.2%)であった。また、高学部1095人中411人(37.5%)に不登校等の適応障害があり、そのうち発達障害のある生徒が251人(27.7%)であった。適応障害を有する発達障害の児童生徒のうちアスペルガー症候群が152人(22.7%)、ADHD78人(11.6%)、高機能自閉症42人(6.3%)、LD33人(4.9%)であった。その他の障害が366人(54.5%)であり広汎性発達障害63人、自閉症10人などであった。事例研究においては、高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害により心身症や不安障害、適応障害等の診断のある子どもに対して、情緒や行動の包括的な質問紙CBCL(=Child Behavior Checklist親用)、TRF(教師用)、YSR(本人用)を実施し、三者の立場から多面的に情緒や行動を評価・検討した。これにより、教員や保護者等が本人の不適応について可視化して共有できることで適切な支援体制を構築することができた。また、その際の指導法として、提案・交渉型アプローチが有効であり現在事例を集積しつつある。さらに、身体症状が強い児童生徒や昼夜逆転等、生活リズムの乱れている児童生徒を対象にマイクロミニ型アクティブグラフを活用して行動記録をとった。その結果、身体的活動量が1分間に270回300回以上になることが多く、注意を集中することが難しい実態を生理学的に明らかにすることができた。高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害により心身症や不安障害、適応障害等の診断にて,小児科,児童精神科に入院し,特別支援学校(病弱)に在籍する児童生徒が増加しており,その対応が大きな教育の課題となっている。そこで本研究では、「情緒や行動の包括的な質問紙CBCL(=Child Behavior Checklist)等で親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価・検討し,3者間のずれ,プロフィールの特徴を解析し,心理,行動特性を明らかにする」と共に、「身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒、多動な児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)による行動記録から生理学的にもその変容を明らかにするものである。本年度は、特別支援学校、小学校において、計6事例に関して研究を進めてきた。身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)の活用し行動記録をとり、身体的活動量が1分間に300回以上になることが多く、注意散漫な状態等

生理学的にその実態を明らかにした。支援体制に関する実証的研究としては、学校内の支援体制や病院等学校外との連携一覧表を作成し、評価(実態把握)→支援サービスへのアクセス→指導・支援計画の作成・実施→再評価というサポートサイクルをA小学校においてモデル作りを行った。また、発達障害の子育て相談「ほっとルーム(武田鉄郎主催、月に1回3時間半)で毎回約20名の保護者の相談を受けることで学校への要望などを把握してきた。高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害により心身症や不安障害、適応障害等の診断にて,小児科,児童精神科に入院し,特別支援学校(病弱)に在籍する児童生徒が増加しており,その対応が大きな教育の課題となっている。現在までの達成度として、「情緒や行動の包括的な質問紙CBCL(=Child Behavior Checklist)等で親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価・検討してきた。また、「身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒、多動な児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)による行動記録から生理学的にもその実態を明らかにし、家族や医療、学校の連携のもと本人へのストレスマネージメントを含め支援体制の在り方について事例研究を通じて実証的に検討してきた。また、全国病弱特別支援学校における適応障害のある発達障害の児童生徒の実態把握を実施し、分析を行っている。また、小学校、中学校、特別支援学校で主に事例研究を進めながら発達障害のある児童生徒の支援体制をいかに構築するかについて、一次予防、二次予防、三次予防の視点を持って整理・検討してきた。当初の計画としてもおおむね良好であると言える。平成23年度の研究計画は、おおむね進展している。特別支援学校や小学校における事例研究はほぼ計画通り実施されている。また、不登校の生徒が1000人中300人在籍している定時制と単位制の両方の機能のある高等学校での学校適応に関する調査も事例研究と同時進行で行った。また、学校内の支援体制構築に関する実証的研究として、学校内の支援体制や病院等学校外との連携一覧表を作成し、評価(実態把握)→支援サービスへのアクセス→指導・支援計画の作成・実施→再評価というサポートサイクルをA小学校においてモデル作りを行った。全国病弱特別支援学校における適応障害を有する高機能広汎性発達障害の児童生徒の実態と支援に関する調査研究については、質問紙作成は終了しているものの、当初は、3月発送であったが、24年5月発送の予定である。不登校を伴う高機能広汎性発達障害のある児童生徒のストレスマネージメントに関する実証的研究については、自立活動の時間における指導を通して、ストレスマネージメントに関する授業について分析し、ストレスコーピングの柔軟性を小集団の中で育成することを試みる。また、小・中学校への復学支援に関する事例研究を行い、復学支援のモデル化を提言する。また、高機能広汎性発達障害の児童生徒の不登校などの二次障害予防と支援体制モデル化の検証を行うと共に、不登校を伴う高機能広汎性発達障害の児童生徒のストレス対処の特性と支援に関するガイドブック(試案)をホームページからダウンロードできる環境にし、普及活動を行い、3年間の成果を報告書にまとめる。
大規模組合せ最適化問題に対する効率的メタ戦略の設計と評価

多くのシステム工学的、情報工学的問題は、組合せ最適化問題として定式化できる。しかし、その多くに対して、取り扱おうとする問題の規模が大きい場合、厳密な最適解を求めることがきわめて困難である。このような問題に現実的に対処するための一手法として、メタ戦略の研究が盛んである。メタ戦略の代表的なものとして、遺伝アルゴリズム、アニーリング法、タブー探索法などがあるが、本研究では、これらを局所探索の一般化と考えることで統一的に捉えて、様々なアイディアを体系的に整理し、そのような視点のもとで、効率的なアルゴリズムを設計するための指針を得るべく研究を行った。メタ戦略アルゴリズムの一つの魅力として、その手軽さが挙げられる。すなわち、多くの問題に対して比較的容易に適用でき、しかもかなりの精度が期待できる点である。この観点から、これまでに1機械スケジューリング問題と最大充足可能性問題に対して計算実験を行い、一定の成果を上げていた。本年度は、最大充足可能性問題に対する計算実験を継続して行うとともに、集合被服問題、一般化時間枠制約つき配送計画問題など、より多くの問題に対して計算実験を行い、「手軽なツール」としてのメタ戦略の設計指針を考察した。その結果、反復局所探索法がこの目的に適しているという結論を得ている。反復局所探索法は、過去の探索で得られたよい解(暫定解など)にランダムな変形を加えたものを局所探索の初期解として、局所探索法を反復する方法で、単純であるが、比較的高性能であることが我々の計算実験を通して確認されたからである。メタ戦略のもう一つの魅力として、様々な工夫を加えることでより性能の高いものを作ることができる点が挙げられる。本研究では、メタ戦略に加える工夫の中でも、とくに、局所探索の基本的な部分にかかわる性能向上・効率化に重点を置いた。本年度は、一般化割当問題や、それをさらに一般化した問題などに対して、単純な近傍をより高度に組み合わせる、排除連鎖法と呼ばれる手法を適用し、高い能力を有するメタ戦略アルゴリズムの設計に成功した。集合被服問題に対しても、近傍の探索効率を大幅に落とすことなくより広い近傍を探索する工夫を加えることにより、性能の向上を図った。研究費により購入した計算機器は、上述の計算実験を遂行し、また、それらの結果を取りまとめるのに利用した。さらには、研究成果を報告するための海外渡航費としても利用した。多くのシステム工学的,情報工学的問題は,組合せ最適化問題として定式化できる.しかし,その多くに対し,取り扱おうとする問題の規模が大きい場合,厳密な最適解を求めることが極めて困難である.このような問題に現実的に対処するための一手法として,良質の近似解を出来るだけ効率良く求めようとする近似解法がある.最近では,従来の近似解法よりも多少時間はかかっても,より良質の解を求めようとする,メタ戦略の研究が盛んである.メタ戦略には,遺伝アルゴリズム,アニーリング法,タブー探索法など,様々なものが含まれてるが,最適化のツールとして見ると,それぞれが全く異なるアルゴリズムというわけではなく,互いに組合せて使うなど,各アルゴリズムのアイデアを共有できる部分が多い.すなわち,メタ戦略は,近似アルゴリズムを構成する部品の集まり,またアイデアの集合と見ることができる.このような広い視点でメタ戦略をとらえつつ,1機械スケジューリング問題と最大充足可能性問題の2つに対する計算実験の結果に基づいて,メタ戦略を設計する際の簡潔な指針として比較的一般性のあるものを提示することができた.また,メタ戦略の基本となる局所探索法においては,近傍の設計がきわめて重要である.この観点から,最大充足可能性問題と一般化割当問題に対して近傍構造を調べる計算実験を行い,メタ戦略の原動力である探索の集中化の効果を確認することが出来た.さらに,問題構造をうまく取り入れることによって近傍の効率的な探索を行うアルゴリズムの設計も行った.この一環として,最大充足可能性問題に対し,従来よりもサイズが大きく,強力な近傍を探索することを提案し,その近傍サイズと計算量を理論的に解析した上で,提案した近傍の探索がきわめて効率的であることを示した.研究費により購入した計算機器は上述の計算を遂行し,また,それらの結果を取りまとめるのに利用した.また,研究成果を報告するための海外渡航費としても利用した.多くのシステム工学的、情報工学的問題は、組合せ最適化問題として定式化できる。

反復局所探索法は、過去の探索で得られたよい解(暫定解など)にランダムな変形を加えたものを局所探索の初期解として、局所探索法を反復する方法で、単純であるが、比較的高性能であることが我々の計算実験を通して確認されたからである。メタ戦略のもう一つの魅力として、様々な工夫を加えることでより性能の高いものを作ることができる点が挙げられる。本研究では、メタ戦略に加える工夫の中でも、とくに、局所探索の基本的な部分にかかわる性能向上・効率化に重点を置いた。本年度は、一般化割当問題や、それをさらに一般化した問題などに対して、単純な近傍をより高度に組み合わせる、排除連鎖法と呼ばれる手法を適用し、高い能力を有するメタ戦略アルゴリズムの設計に成功した。集合被服問題に対しても、近傍の探索効率を大幅に落とすことなくより広い近傍を探索する工夫を加えることにより、性能の向上を図った。研究費により購入した計算機器は、上述の計算実験を遂行し、また、それらの結果を取りまとめるのに利用した。さらには、研究成果を報告するための海外渡航費としても利用した。
ポリオキソメタレートを基盤としたサブナノ～メソ領域における複合アニオン系の構築

研究代表者は,ナノサイズの分子性の無機金属酸化物クラスターアニオンであるポリオキソメタレート(POM)の化学に携わっている.複合アニオンの科学は,POMをはじめとした分子性アニオンにも適用できるが報告は少ない。研究代表者は,JSTさきがけ,科研費や民間助成金によるサポートを受け,POMの集積化,分子性アニオンとカチオン,複数のカチオンの集積と協奏による機能創製を行っており,この流れを汲むと,次のターゲットは複数のアニオンの集積による機能創製である.研究成果は,スーパーサイエンスハイスクール,化学グランプリ,国際化学オリンピック,大学前期教養課程・全学ゼミ,の活動を通じて社会に還元する.研究代表者は,ナノサイズの分子性の無機金属酸化物クラスターアニオンであるポリオキソメタレート(POM)の化学に携わっている.複合アニオンの科学は,POMをはじめとした分子性アニオンにも適用できるが報告は少ない。研究代表者は,JSTさきがけ,科研費や民間助成金によるサポートを受け,POMの集積化,分子性アニオンとカチオン,複数のカチオンの集積と協奏による機能創製を行っており,この流れを汲むと,次のターゲットは複数のアニオンの集積による機能創製である.研究成果は,スーパーサイエンスハイスクール,化学グランプリ,国際化学オリンピック,大学前期教養課程・全学ゼミ,の活動を通じて社会に還元する.
テンドンによる柔構造システムの位置決め最適制御

本研究は、柔構造システムの位置決めおよび振動制御のための機構として、テンドン機構の採用を提案し、その有効性について検討を行った。具体的には、制御対象として1リンク弾性回転アームを取り上げ、これに小さいモーメントスティックを装着し、これとモータ軸に結合された駆動スティックを張り線で結び付けたテンドン機構を考案し、その位置決めおよび振動制御問題を考察した。モデリングにおいては、弾性回転アームをはりモデルで置き換え、張り線すなわちテンドン駆動モータの動特性とテンドンの弾性を考慮した上で制御系全体の線形な数学モデルを導出した。そして、最適制御のための評価関数として、位置決め位置からの二乗誤差をはり全体にわたって積分した量と制約条件としての最大応力点での応力、モータの電流、操作電圧それぞれの二乗値の重み付き和を採用した。制御系の設計は、著者が既に提案しているスピルオーバを考慮する最適化手法を適用した。以上の制御系設計の方法を基に、まず制御特性について計算機シミュレーションを行った。その結果、従来のようなアームの端点に取り付けられたモータによって直接駆動する方式に比較して、テンドン機構を用いた本制御手法は位置決めの過渡状態においてアームのたわみを極めて小さく抑えることができることが示された。さらに、モーメントスティックの装着場所によって制御性能に大きな差が生じることを示し、その最適位置についても考察を行った。さらに、本手法の有効性を実験的に調べるために実験模型を製作して、制御実験を行った。検出量をはりのひずみ、モータの回転角度、その角速度、その電流、アームの回転角度とし、6msのサンプリング周期による90度回転のディジタル最適位置決めの制御実験を行い、本手法の有効性を実験的にも明らかにした。
アルツハイマー病のリスクファクターとして、酸化型アルブミンの検証研究

アルツハイマー病(AD)患者での、脳内アミロイドβ(Aβ)排出低下に関し、申請者は血中でAβの90%がアルブミンと結合していることに着目し、アルブミンの性質の変化が、脳から血中へのAβ排出の低下をもたらすと仮説を立てた。AD患者で血中アルブミンAβ複合体は低下しているかにつき、ELISAで測定したが、コントロール群に比べ血中複合体が少なくなること、またその原因はアルブミンの性質変化によることを発見し報告した。具体的にどのような修飾を受けているかについては、アルブミンには酸化型、還元型があり最初そこに注目したが、ADでどちらかが増えていることはなく、期間中に修飾内容は明らかにできなかった。また、日本神経内科学会、認知症学会、国際アルツハイマー病学会、世界神経学会議にて発表した。大阪市立大学医学部附属病院老年科神経内科に外来通院された44例の認知症を有さない他疾患の患者、45例のアルツハイマー型認知症(AD)患者を対象に、インフォームドコンセントを得た後、血液採取を行い、血漿中フリーAβの濃度、血清中アルブミンAβ複合体の濃度とADの有病率の関連について、横断的に検証した。過去に報告されている通り、血漿中のフリーのAβの濃度は、対象患者群とAD患者群で差はなかった。しかし、血清アルブミンAβ複合体の濃度に関して対象患者群に比べAD患者群では有意に低下していることが確認された。かつ、アルツハイマー型認知症の血漿アルブミンはAβと結合しにくいことも確認した。また単変量解析にて、血清アルブミンAβ複合体濃度の低下と、ADの有病率の上昇との関連が認められた。この関連は、年齢、性別、ApoE4アレルの数、血漿中のフリーAβの濃度を加味した多変量解析にても有意であった。また、血清アルブミンAβ複合体の低下は、ADの進行と関与していると報告されている脳脊髄液中のリン酸化タウ蛋白濃度の増加と相関があった。本年度は、非認知症コントロール群、アルツハイマー型認知症(AD)群間で、血清アルブミンAβ複合体がAD群で優位に少なく、これはアルツハイマー型認知症患者の血清アルブミンがAβにくっつきにくいことを証明した。これは、当初の計画通りである。その他の認知症疾患において、血清アルブミンのAβとの結合のしやすさも確かめる。該当なし
非可逆現象を記述する方程式の研究

研究代表者については、非可逆現象で記述する確率過程の中で、通信工学におけるトラフィック理論で登場するマルコフ連鎖について、情報伝達の効率を上げるため、狭帯域の呼び部分にブロックする非線型変換を行うことが考えられているが、その際にこの新しいマルコフ連鎖の定常分布を求めることが、応用上重要である。マルコフ連鎖に関する分布の収束理を応用して、ごく少数の記憶領域を使用するだけで済む、iferation methodによる、定常分布を計算するための簡単なアルゴリズムを開発した。その際、貴研究費によって購入したマイクロコンピュータが役立った。その他の物理現象を記述する方程式についても、その解の挙動についての研究を進めたいが、まだ具体的結果を得るには至ってない。研究分担者の研究実績については、小林がグラフのplanarityとYamada polynomialの次数との関係、およびLinkのgenusとJones polynomialの次数の関係についての結果を、守屋がある種のオートマトンに関する結果を、また山本と山田がdifference setおよびHadamardに関する結果を得て発表した。なお研究代表者は「確率・統計」の著書を、また分担者の山本は「組合せ数学」の著書をそれぞれ執筆してまもなく刊行の予定である。
新規な含窒素複素環化合物を活用した有機エレクトロニクスの研究

本研究では、アミン系縮合剤の優れた反応性を利用して新規な含窒素複素環化合物の創出を行った。窒素原子を含んだπ共役化合物は強い電子供与性または受容性を示し、分極構造に由来した特異な物性及び分子間相互作用を与える。これらの酸化還元電位測定及び発光特性を含めた基礎溶液物性を検討し、さらに長所を生かした有機デバイスの作製を行った。窒素原子とホウ素原子を含むジアザボロール誘導体が電界効果トランジスタ(FET)のp-型の半導体として活用できることを明らかにした。ジアザボロールをキノンと縮環させることで、平面三配位ホウ素骨格を含んだn-型半導体の開発に成功した。ジケトピロロピロール誘導体が、水素結合のネットワークを形成する場合に電子輸送性が改善されることを明らかにした。C=N二重結合を有するジインデノピラジンジオン誘導体が強い電子受容性を示し、素子の駆動電圧の小さいn-型FET特性を与えた。トリフルオロメチル基が導入された非対称型のフェニルイミド化合物が対称心のない結晶構造を与え、機械的刺激により発光するトリボルミネッセンスを示すことを見出した。本研究では、アミン系縮合剤の優れた反応性を利用して新規な含窒素複素環化合物の創出を行っている。これらの化合物の酸化還元電位測定及び発光特性を含めた基礎溶液物性を検討し、さらに長所を生かした有機デバイスの作製を行っている。素子としてOFETを作成し、これらの固体薄膜状態でのキャリア輸送特性について検討を行っている。具体例として、窒素原子とホウ素原子を含んだジアザボロール環を有する複素環化合物の合成を行い、これらが非常に高い分子平面性と対称性を有することをX線結晶構造解析から明らかにしている。分子はヘリングボーン型に配列し、固体状態で強く青色に発光する。これらの化合物が薄膜状態で比較的に高いホール移動度を与えるp-型の半導体として働くことを初めて見出し、論文として報告した。現在、これらの化合物の発光素子や有機太陽電池への応用を合わせて検討している。一方、C=N二重結合有する含窒素複素環化合物は電子受容性を示すが、これらの複素環を有するドナーアクセプター型の化合物が色素増感太陽電池の色素として高い開放電圧を与えることを報告している。現在有機色素の研究も合わせて行っている。近年、典型元素を巧みに利用した有機π電子化合物の有機エレクトロニクスへの応用が注目を集めているが、本研究で開発されているπ電子化合物は分子構造や電子構造が新しく、この分野のブレークスルーが発掘される可能性があるために重要で意義があると考えられる。

本研究では、アミン系縮合剤の優れた反応性を利用して新規な含窒素複素環化合物の創出を行った。窒素原子を含んだπ共役化合物は強い電子供与性または受容性を示し、分極構造に由来した特異な物性及び分子間相互作用を与えるが、これらの化合物の酸化還元電位測定及び発光特性を含めた基礎溶液物性を検討し、さらに長所を生かした有機デバイスの作製を行った。窒素原子とホウ素原子を含んだジアザボロール環を有する複素環化合物を合成し、これらが非常に高い分子平面性と対称性を有することをX線結晶構造解析から明らかにしている。分子はへリングボーン型に配列し、固体状態で強く青色に発光する。これらの化合物を用いて電界効果トランジスタ(FET)を作成し、比較的に高いホール移動度のp-型の半導体として働くことを初めて見出し、論文として報告した。一方、ジアザボロールをキノンと縮環させることで、平面三配位ホウ素骨格を含んだn-型半導体の開発に成功した。これらの化合物は固体中水素結合を利用した整ったネットワークを形成していたが、電子輸送のパスの形成のために重要であると考えられた。水素結合のネットワークはジケトピロロピロール骨格が導入された化合物でも観察された。加熱することで水素結合を形成する化合物を設計し、電子輸送性が改善されることを報告した。C=N二重結合有する含窒素複素環化合物は電子受容性を示すが、インデノフルオレンジオンの中心のベンゼン環を含窒素のピラジン環に置き換えたジインデノピラジンジオン構造を有する化合物はより強い電子受容性を示し、素子の駆動電圧の小さい優れたn-型FET特性を与えた。非対称型のフェニルイミド化合物を用いた研究では、トリフルオロメチル基が導入された化合物が対称心のない結晶構造を与え、これらの化合物が機械的刺激によった発光するとリボルミネッセンスを示すことを見出し、論文として報告した。本研究では、アミン系縮合剤の優れた反応性を利用して新規な含窒素複素環化合物の創出を行っている。これまでに含窒素複素環に環状カルボニル骨格を組み込んだ縮環型の化合物の合成に成功し、その電界効果トランジスタ(FET)特性の評価を行い、これらが優れた電子移動度を与えることを明らかにした。またX線単結晶構造解析を行い、これらの化合物の中には水素結合のネットワークで非常に整った分子配列を与えるものがあること明らかにした。また含窒素複素環の特徴を利用した梯子型に縮環した化合物の合成と評価を行った。さらに、これらの化合物を活用した色素増感太陽電池の作成にも成功している。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに含窒素複素環と環状カルボニル骨格を組み込んだ縮環型の化合物の合成に成功し、優れた電子移動度を与えることを明らかにした。これらの研究を発展させ、安定性を向上させるために、より電子受容性が高い化合物の開発を行う予定である。梯子型に縮環した化合物の開発検討においては、より縮環の数が多い大きなπ電子化合物の開発を行いたい。色素増感太陽電池の研究においては、色素の電子供与部分や電子受容部分、無機半導体へ吸着させるアンカー部分の分子骨格についてより詳細に検討を行う。
不当条項規制と商品設計・価格設定の自由

不当条項規制において、価格の低額化は、不当性判断要素における契約締結時の事情として位置づけられ、一つの考慮要素となるが、消費者契約の場合、市場において条項を比較・選択できる状況があってもなお、リスク評価能力の限界を不当性判断において考慮することを解釈論として提案する。本研究の目的は、「不当条項規制と事業者側のビジネスモデルの設計・価格設定の自由」との関係を解明することにあり、民法90条や消費者契約法8条10条によって、条項の不当性を審査するにあたり、「当該契約条件が維持できないと、安価な価格での商品・サービスの提供や多くの消費者にとって有用な商品設計を阻害する」といった主張に理由はあるのか、一定の合理性があるとして、どのようなレベルで考慮されるべきなのかという問題に取り組むものである。平成22年度は、本研究に必要となる文献収集と文献の分析を行い、研究成果の一部を公表する予定であった。この目標は達成できた。具体的には、本研究テーマと直接関連する具体的トピックとして、格安航空券の販売にあたり、販売時に指定された旅程通りに利用しない場合、残部航空券が失効し、あるいは正規料金が適用されるという条項の有効性について、この問題を扱う関連資料を収集し検討した。この問題については、ドイツにおいて、現実の消費者の苦情を背景に、消費者団体による訴訟が提起され、BGH判決が出されるに至っていた。その訴訟の詳細を分析し、比較法的な考察を行い、一定の示唆を得ることができた。具体的には、航空会社が設定している上記の契約条件の価格政策的な意図を明らかにし、また、そのような政策には一定の合理性があること、しかしながら、契約条件の開示レベルで問題がある場合には、内容化を否定する可能性があり、また、目的達成の手段として条項の内容が過剰であればその部分は不当評価される余地があるといった考察を行った。次年度は、基礎的理論や他の事例についても考察を及ぼす予定である。本研究の目的は、「不当条項規制と事業者側のビジネスモデル設計・価格設定の自由との関係」を解明することにある。具体的には、契約中の免責条項、違約金条項、価格関連条項などの不当性を判断するに際し、条項無効化による価格への影響や商品・サービスの提供そのものへの影響が考慮されるか否かを、日本の議論状況や比較法を通じて検討するものである。本年は、この問題は、契約締結段階で、事業者がどのように契約条件の説明をしていたのか、契約条件の透明性が確保されていたのか等にもかかわることから、契約締結段階への規律に関する日本の議論状況を確認する作業を行い、その検討を公表した。また、いわゆる集団的消費者被害に関する共同研究において内容規制を担当したが、その際に、本研究の成果も活かしている。具体的には、適格消費者団体訴訟や集合訴訟制度を設計するにあたって、そもそも実体法上、不当条項規制がどのような守備範囲において、どのような利益を、いかなる要件の下で擁護しているのかを解明することが重要であり、本研究においては、価格や商品設計という中心部分とその他の契約条件とにどのような違いがあるのかに関して、ドイツにおける法と経済を参考とした約款規制論を参考としつつ、整理を行った。価格の設定や商品設計は、契約締結段階で誤った情報の提供や不当な影響力行使が行われない限り、自由競争に委ねられるのが原則であるが、いわゆる付随条件については構造的な競争の機能不全が発生するため独特の介入が必要となることを明らかにした。もっとも、価格そのものではないが、価格に関連する、いわゆる中間条項に対し、どのように法が介入すべきかという問題は残る。その例が世間でも話題となっている敷引や更新料に関する契約条件であるが、この契約条件は価格そのものではなく、不当条項規制アプローチを採ることが可能であることを示す試論の一部を公表した。本年度は、研究計画最終年度であるため、研究成果の取りまとめとして、成果報告(学会)を行い、成果発表(論文公表)の準備を行った。「不当条項規制と価格設定・商品設計の自由」というテーマに関し、とりわけ不当条項の規制と価格の低額化にフォーカスした調査・分析・検討を行った。日本においては、1950年代頃から、保険商品の填補範囲条項や運送・販売約款などにみられる免責条項と価格の低額化との関係が意識されており、現在にも示唆的な当時の議論を整理した。また、日本の議論に影響を与えているドイツの「価格論拠」を巡る議論について検討を行った。すなわち、ドイツの通説が価格論拠を否定する理由は、1価格の低額化によって条項の不当性が補償されているという主張について、因果関係の証明や低額化を判断する基準の設定が困難であること、2条項によって付与される不利益が価格の低額化と見合うものなのか疑問があること、3価格競争により不当条項の劣化を招くこと、にあることを明らかにし、価格論拠が妥当するとされる例外(一般大衆向けの少額サービス、賃貸借の修繕費用負担、選択価格表)は、13の批判を免れるものなのかについて判例・学説の検討を行った。さらに、EU消費者法・EU契約法におけるこの問題の取り扱いを整理し、検討を加え、問題の本質は、不当条項規制における契約の介入契機の理解と密接に関わることを明らかとし、条項に対する「顧客の認識」「選択行動の可能性」「評価能力」をキーワードとしてこの問題にアプローチする方向性を提示した。

研究成果の一部は、中国での国際シンポで報告しているが、成果の詳細は、本年度中に、学術論文として公表する予定である。検討状況、成果の公表について、上述の通り、ほぼ予定通りに進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画では、最終年に、海外での意見交換や調査・資料収集を予定している。当初の研究計画ではヨーロッパに赴く予定であったが、現在、中国・韓国などでも興味深い議論が展開されており、調査や意見交換のために赴く対象国に追加する可能性がある。これを実現する機会を得ることは可能であると考える。
走化性を示す細胞が走る向きを決める仕組みを解き明かす。

炎症性疾患の発症機構を解明するために、炎症反応で重要な好中球の走化性惹起因子に対する遊走パターンを解析した。好中球のfMLPおよびIL-8への遊走の軌跡は直線状であること、LTB4およびPAFへの遊走の軌跡は蛇行することを確認した。fMLPおよびIL-8への直線状の遊走では単極性で安定的な形態が、LTB4,およびPAFへの蛇行する遊走では多極性で不安定な形態が関連していた。また、これら4種のリガンドの強さはfMLP> IL-8 >> LTB4 = PAFであることが明らかとなった。これらの知見は今後の炎症コントロールおよび抗炎症剤の開発などに役に立つものと思われる。好中球などの炎症細胞は炎症性疾患で活性化し、微生物を排除する一方で宿主の組織を破壊し症状悪化にも働く。我々は炎症細胞の機能を評価するために細胞動態解析装置を開発しその機能を評価する系を構築してきた(J Immunol Methods, 320, 155-163, 2007)。その中で、好中球は細菌由来のホルミルペプチドfMLPへの遊走と、内在性の脂質メディエータ(血小板活性化因子PAF)への遊走ではパターンが異なることを見いだし、炎症惹起のメカニズム解明の糸口を見いだしてきた。本研究では、fMLPおよびPAFへの遊走パターンの違いを検証し、それらの受容体および受容体以降の異なる情報伝達因子の同定を目指している。1年目から2年目にかけて(平成24、25年度)に、fMLPとPAFではどちらの細胞走化性惹起作用が強くでるのかを検証し、共存した場合fMLPがPAFよりも強い走化性惹起作用を起こすことを見いだし、報告した(J Immunol Methods, 404, 59-70, 2014)。また好中球だけでなく別の炎症細胞であるマクロファージ系細胞の走化性についても報告した(J Immunol Methods, 393, 61-69, 2013)。次に、fMLP受容体(FPR1)とPAF受容体(PAFR)の細胞内情報伝達の違いを解析するために、これらのキメラ遺伝子のコンストラクトを作成した。これらの遺伝子(FPR1、PAFR、およびこれらのキメラ)を骨髄系細胞株およびリンパ系細胞株に遺伝子導入して発現させ、走化性などの細胞機能を解析する系を確立した。また、導入する遺伝子について、後の細胞内因子の探索のために6xHisタグを付加する改良を行った。これらの細胞株を用いてfMLP, PAFに対する走化性パターンの違いを解析することを試みた。現在、詳細に解析中である。これまで好中球の遊走パターンが、細菌で作られるホルミルぺプチド(fMLP)と、炎症惹起因子の血小板活性化因子(PAF)では明らかに異なり、fMLPへは一方向性の遊走が、PAFへは多方向性でランダムな方向の遊走が観られていた。まず遊走パターンに、リガンドによる優先性はあるのかを検討した。すなわち、fMLPとPAFを濃度を変化させて混合したリガンドに対する好中球の遊走パターンを検討した。fMLPを100nMで一定にしてPAF濃度を1, 10, 100nMにして混合したリガンドでは、一方向性でまっすぐな遊走が観られfMLPへの遊走パターンが優位に観られた。また、PAFを100nMで一定にしてfMLP濃度を1-100nMと変化させて混合したリガンドでも、一方向性の遊走が観られfMLPへの遊走パターンが優位に観られた。このことからfMLPへの遊走がPAFより優先していることがわかった。次にこの遊走パターンの違いのメカニズムの解明に進んだ。これらのパターンの違いは受容体以下のシグナルに違いがあることが予想される。これらの受容体(GPCR)の細胞内ループi1, i2, i3領域およびC末端領域は下流のシグナル伝達に重要だとされている。そこでこれらの受容体(FPR1およびPAFR)のi1, i2, i3領域およびC末端領域の置換体(キメラ)コンストラクトを作成した。作成したコンストラクトを哺乳類細胞発現ベクターに挿入し、まずT細胞系の細胞株Jurkat細胞へ導入した。すると導入前にはfMLPあるいはPAFへの遊走を示さなかったが、導入後には明かな遊走を示し、これらのコンストラクトは機能していることが分かった。すなわち本実験系にて進めていくことが妥当であると思われた。今後はこの実験系を用いて、FPR1、PAFR、およびFPR1-PAFRキメラ受容体の機能を比較検討する予定である。

好中球は微生物感染防御で主役となる有益な細胞であるとともに、自己の個体に炎症を引き越す有害な一面もあり、生体にとっては両刃の剣である。これまで我々は感染防御と炎症惹起の違いを突き止めるために、好中球の細胞走化性に着目し、細胞動態解析装置を開発しその機能を評価する系を構築してきた(J Immunol Methods, 320, 155-163, 2007)。その中で、好中球は細菌由来のfMLPへの遊走と、内在性の脂質メディエータ(PAF)への遊走ではパターンが異なることを見いだし、炎症惹起のメカニズム解明の糸口を見いだしてきた。本研究では、fMLPおよびPAFへの遊走パターンの違いを検証し、それらの受容体および受容体以降の異なる情報伝達因子の同定を目指している。1年目から2年目にかけて(平成24-25年度)、fMLPとPAFではどちらの細胞走化性惹起作用が強くでるのかを検証し、共存した場合fMLPがPAFよりも強い走化性惹起作用を起こすことを見いだし、報告した(J Immunol Methods, 404, 59-70, 2014)。また好中球だけでなく別の炎症細胞であるマクロファージ系細胞の走化性についても報告した(J Immunol Methods, 393, 61-69, 2013)。さらにfMLP受容体(FPR1)とPAF受容体(PAFR)のキメラ遺伝子を作成した。これらの遺伝子を骨髄系細胞株およびリンパ系細胞株に遺伝子導入して発現させ、走化性などの細胞機能を解析する系を確立した。3年目の今年度はこれらのキメラ受容体を発現させた細胞株を用いてfMLP, PAFに対する走化性パターンを解析した。実験結果については平成27年5月現在、データ解析中である。生化学平成25年度中にfMLP受容体(FPR1)、PAF受容体(PAFR)およびこれらのキメラ遺伝子を発現させた細胞を用いて、遊走パターンの解析および細胞内伝達因子の探索を行う予定であった。しかしながら、fMLPとPAFの走化性惹起作用を確認し詳細に比較する作業、さらにマクロファージの遊走をチェックする作業、そしてこれら論文に報告(J Immunol Methods, 404, 59-70, 2014およびJ Immunol Methods, 393, 61-69,2013)する作業を追加した。また、導入遺伝子を改良し細胞内因子の探索のために6xHisタグを付加する作業を行った。これらために、細胞内情報伝達因子の探索・同定の作業が遅延し、完了していない。平成24年度までに、FPR1、PAFR、およびFPR1-PAFRキメラ受容体を外来性遺伝子として骨髄系細胞へ導入し、同時に内在性の、FPR1あるいはPAFRをノックダウンを行った上で、細胞の遊走パターンを検討する予定であった。前者の外来性遺伝子コンストラクトの作成と機能評価は達成したが、後者の内在性遺伝子ノックダウンまでは至っていない。今年度は、これまで作成した6xHisタグを付加したFPR1、PAFRおよびこれらのキメラ遺伝子をつかって、細胞内情報伝達因子の同定を早急に進めていきたい。これら遺伝子を導入した細胞株をfMLPまたはPAFにて刺激後、可溶化してそれぞれの抗受容体抗体を用いて免疫沈降により結合タンパク質を取得する。得られたタンパク質は高速液体クロマトグラフ質量分析計を用いて検出する。平成25年度中に、FPR1、PAFR、およびFPR1-PAFRキメラ受容体(外来性)遺伝子コンストラクトの導入と後者の内在性遺伝子ノックダウンを同時に行い、細胞の機能評価を達成する。
負の透磁率特性を利用した表皮効果抑制線路の設計方法確立とその実証

本研究は、高周波線路の低損失化・省エネ化を目的として、負の透磁率特性を用いて表皮効果を抑制した超低損失線路の設計方法を確立し、その効果を実証することを目標とした。研究成果より、抵抗率が高い負の透磁率材料を考慮して、電流密度および磁束密度分布に応じた積層構造を設計し、表皮効果の抑制だけでなく、総合的に実効抵抗が最小となる設計を明らかにした。理論検証では、円形断面構造で、複数の材料の透磁率、抵抗率を設計に考慮して、総合的に損失が最小となる積層構造を見い出す理論を導くことができ、学術的成果が得られた。本研究の目的は、負の透磁率特性を用いて表皮効果を抑制した超低損失線路の設計方法を理論的に明らかにし、その効果を実証することである。積層厚さの最適設計方法の確立により、省エネルギー技術としての実用化を目指す。研究実施計画では、負の透磁率材料を用いた表皮効果抑制/超低損失線路の最適設計方法を確立するため、「電磁界理論計算による理論検証」、「三次元有限要素法によるシミュレーション検証」、「伝送線路試作と特性評価による実証」を実施する。理論検証では単純な円形断面構造、シミュレーション検証では試作する方形断面構造を主な対象とする。伝送線路試作では、CoNbZr磁性薄膜とCu導体薄膜を積層し、厚さ5μm、幅5μmの薄膜コプレーナ線路を28層構造で試作し、本研究の効果の優位性を実証する。本研究は、2種の材料の「透磁率」、「抵抗率」の双方を考慮して、線路内部の「電流・磁束密度分布」を推定し、「表皮効果低減」および「直流抵抗」を総合的に考慮することにより、適用する周波数における実効抵抗を最小にする。平成26年度は、円形断面線路構造において、2種類の材料(正/負の透磁率材料)の透磁率、抵抗率を設計に考慮して、総合的に損失が最小となる積層構造(厚さ)を見出すことができた。従来は、表皮効果を最小にする積層構造の設計であったが、それでは抵抗率の高い負の透磁率材料の影響により直流抵抗が大きくなる。本研究により、表皮効果と直流抵抗の両方を加味して、損失が最小となる設計が可能となった。上記設計の手法について、特許出願1件(未公開)を行った。本研究は、負の透磁率特性を用いて表皮効果を抑制した超低損失線路の設計方法を理論的に明らかにし、その効果を実証することを目標として、積層厚さの最適設計方法の確立により、省エネルギー技術として実用化することを目的とした。研究実施計画では、負の透磁率材料を用いた表皮効果抑制/超低損失線路の最適設計方法を確立するため、「電磁界理論計算による理論検証」、「三次元有限要素法によるシミュレーション検証」、「伝送線路試作と特性評価による実証」を実施するものであった。本研究は、2種類以上の材料の「透磁率」、「抵抗率」の双方を考慮して、線路内部の「電流・磁束密度分布」を推定し、「表皮効果低減」および「実効抵抗」を総合的に考慮することにより、適用する周波数における実効抵抗を最小にするものである。本研究の成果により、理論検証では、単純な円形断面構造で、2種類以上の材料(正/負の透磁率材料)の透磁率、抵抗率を設計に考慮して、総合的に損失が最小となる積層構造(厚さ)を見出すことができた。従来は単層円形構造の理論しか知られていなかったが、新たに複数積層構造の理論を導くことができ、学術的な成果を得ることができた。本理論をベースに、矩形断面構造の伝送線路への展開を検討することにより、実用的な各種構造での低損失線路設計に有効であると考えられる。伝送線路の試作は試みたものの、磁性薄膜の特性が不十分であることと、微小抵抗測定においてプローブ接触抵抗などの影響を除去できず、明確な結果が得られなかった。上記の設計手法については、特許出願(現在、未公開)を行うことができ、各種学会等において、関連する成果発表を行うことができた。「電磁界理論計算による理論検証」(平成26年度49月実施計画)は、当初の予定通りに2種の積層材料の抵抗率ρと透磁率μを考慮して、表皮効果と直流抵抗の両方を加味して、総合的に損失最小となる設計を導くことができた。ただし、現在は、電磁界シミュレーションによる設計方法に留まっており、電磁界理論に基づく設計の確立を目指したい。「三次元有限要素法によるシミュレーション検証」(平成26年度712月実施計画)は、当初の予定通りに実施し、シミュレーションに基づく設計手法を確立し、特許出願1件(未公開)を実施できた。「伝送線路試作と特性評価による実証」(平成26年度1月平成27年度12月実施計画)は、まだ準備段階であり、平成27年度に研究を実施する必要がある。

電気電子工学「電磁界理論計算による理論検証」について、現状の電磁界シミュレーションによる設計方法の段階から進展させ、電磁界理論に基づく設計の確立を目指したい。「三次元有限要素法によるシミュレーション検証」は、概ね完了しているが、本年度も必要に応じて実施する。特に、伝送線路試作は線路形状が矩形断面となるため、矩形断面における検証を実施したい。「伝送線路試作と特性評価による実証」は、2種の積層材料として、正の透磁率材料にはCuを、負の透磁率材料にはCoZrNbを想定し、それぞれの製膜準備を進め、試作と特性評価まで実施する予定である。「まとめと成果の公表」として、既に特許1件を出願できたが、成果を学会等で発表する予定である。適宜、成果を公表に努める。研究計画における「伝送線路試作と特性評価による実証」の部分でやや遅れが生じているため、使用額が次年度に繰り越された。遅れている研究計画を着実に実行することにより、研究期間全体を通じた使用額を満たす予定である。
重金属のエリスロポエチン遺伝子とHIF-1に対する影響

腎尿細管機能障害作用をもつ毒性重金属であるカドミウムやシスプラチンは、ヒトの肝臓癌細胞由来のHep3B cellのin vitroでのエリスロポエチン産生を抑制する作用のあることを昨年度までの研究によって私は明らかにしてきた。そこで、今年度は、ラットを用いたin vivoの実験系においてこれらの重金属が腎臓のエリスロポエチン産生細胞に対してどのような作用を及ぼすかを検討した。ラットに対してカドミウムを8ヶ月皮下投与し(対照群には生理食塩水)、その上でラットを低気圧(0.65atm)に曝露して腎臓組織を採取し、H-E染色病理標本とエリスロポエチンcDNAのプローブを用いたin situ hybridizationを行った。その結果、エリスロポエチンmRNAは腎臓尿細管細胞に強く発現しており、カドミウム中毒ではそれらの細胞が特異的に障害されていることが判明した。シスプラチン投与によっても同様の結果が得られた。以上より、これらの金属は、腎臓でのエリスロポエチン産生細胞である尿細管細胞を直接障害することによって貧血を惹起することが示唆された。毒性重金属のひとつであるカドミウムは、ヒトやラットで腎臓からのエリスロポエチン(Epo)産生を抑制して貧血を引き起こすこと、さらにヒトの肝癌細胞由来のHep3B cellにおいて低酸素刺激やコバルト刺激によるEpoの遺伝子発現を抑制することを私はこれまで見い出してきた。そこで、Epo遺伝子発現に必要な転写因子であるhypoxia-inducible factor-1(HIF-1)のEpo DNA結合能に対してカドミウムがどのような影響を及ぼすかを、gel shift assayにより、Hep38 cellを用いて調べた。その結果、カドミウムはEpo遺伝子発現に対すると同様に、HIF-1のEpo DNA結合を量依存性に抑制した。また、他の金属では、カドミウムと同じく腎尿細管障害作用を持つシスプラチンや無機水銀(特にシスプラチンは臨床的にEpo産生抑制による貧血を引き起こすことが分かっている)などもHep3B cellにおけるEpo遺伝子発現とHIF-1のEpo DNA結合を抑制した。しかし、これらの金属ほど強い腎尿細管障害作用を持たない亜鉛や鉛などの金属にはそのような抑制効果はみられなかった。以上より、Epoは腎尿細管細胞やその近傍細胞で産生されることから考えると、カドミウムやシスプラチンなどの腎尿細管障害惹起作用を持つ金属は、腎臓におけるEpo産生細胞を直接障害することによって貧血を引き起こすというメカニズムが考えられた。
ケーラー・ファイブレーションの微分幾何学とその応用に関する研究

本研究では,ケーラー・ファイブレーションの微分幾何学を平成15年度と16年度にかけて研究した。特にその複素フィンスラー幾何学へ応用するために,その基礎的な研究を行った。主な研究テーマは平成15年度は等長なファイバーをもつケーラー・ファイブレーションについて研究し、16年度はRuled surface上のケーラー計量を研究した。主な研究内容はケーラー・ファイブレーションの全空間のHrmite幾何学,すなわち接続の理論を研究した。特に,その全空間が正則ベクトル束Eの射影化束P(E)の場合は自然に,Eのフィンスラー接続へ導かれることを示すことができた。その結果,複素フィンスラー幾何学における射影曲率を導入し,複素フィンスラー計量の射影的平坦性を特徴付けることができた。また,P(E)が等長なファイバーをもち,しかも射影が底空間へのケーラー的沈め込みであるという仮定のもとで,P(E)のケーラー計量がスカラー曲率一定の場合を論じた。特に,底空間がコンパクトなリーマン面で,全空間がMinimal ruled surface P(E)の場合には,ベクトル束Eが射影的平坦な構造をもつことから,Eの代数幾何の意味での安定性との関連を議論することができた。主な研究成果は16年度に発表した論文の他,ハンガリー・Debrecen大学(平成15年),中国南開大学(平成16年)及び仙台市・松島で開催された国際研究集会で報告した。また,研究成果の一部を論文"On the Chern-Finsler connection on complex Finslerbundles"として纏め,投稿準備中である。本年度は,ケーラー・ファイブレーションの微分幾何学の研究の中でも,特に,線識多様体について研究した。全空間がコンパクトなリーマン面上の正則ベクトル束に同伴した射影化束になっている線識多様体は,コンパクトなケーラー多様体である。このことから,与えられた正則ベクトル束には負曲率の凸な複素フィンスラー計量が存在することが示される。この事実を用いて,フィンスラー幾何学の応用をケーラー・ファイブレーションの微分幾何学の研究に試みた。特に底空間への射影がケーラー・サブマーションになっており,さらに各ファイバーが互いに等長になっている場合について研究し,幾つかの結果を得ることができた。また,それまであまり注目されていなかったFibred多様体の微分幾何学の古典的手法が本研究に役立つことから,この方面の研究成果との関連を調べることにより,フィンスラー幾何学に現れる様々な量についてその幾何学的意味を与えることができた。本年度の主な研究成果は,線識多様体の微分幾何学のフィンスラー幾何学的考察であり、特にある付帯条件をみたすMinimal ruled surfaceがスカラー曲率一定のケーラー計量をもつための条件を,対応するフィンスラー幾何学の言葉を用いて与えることができた。研究成果のいくつかはハンガリー(Debrecen)での国際会議で報告した。また主な研究成果は論文"Finsler geometry on complex vectorbundles"(to appear in SomePerspectives in Riemann--Finsler Geometry, Cambridge University Press-MSRI,2004)として発表予定である。本研究では主に複素Finsler幾何学をケーラー・ファイブレーションの微分幾何学の立場から研究した。複素Finsler構造を許容するベクトル束を,特にその全空間または射影化束の全空間が(擬)ケーラー空間になることに着目して,複素Finsler幾何学をケーラー・ファイブレーションの微分幾何学の立場から研究した.平成16年度は,特にP(E)→Mがケーラー的沈め込みになっている場合について研究した.得られた結果については,平成16年8月に南開大学(中国,天津)で開催された国際シンポジウムで報告し,"On the Chern-Finsler connection on complex Finslerbundles"として投稿予定である.その概要は以下のとおりである.コンパクト複素多様体

M上の正則ベクトル束Eに対して,その射影化束P(E)をとれば,EのFinsler幾何学はP(E)の相対接束の幾何学と捉えることができる.実際,正則ベクトル束Eが強擬凸な複素Finsler構造Fを許容するための必要十分条件は,P(E)がケーラー・ファイブレーションの構造をもつことである.この場合,さらにP(E)の擬ケーラー計量は実(1,1)-形式∂∂log Fで与えられることがわかる.さらに,ベクトル束Eが豊富(ample)であるための必要十分条件はP(E)が負曲率のケーラー・ファイブレーションである.すなわち,正則ベクトル束に複素Finsler構造が与えられた場合,その全空間または,それを射影化したPGL(r, C)-束の全空間が擬ケーラー空間になることがわかり,逆にこれらの擬ケーラ構造から対応する正則ベクトル束の複素Finsler構造が構成できる.従って,特に,fibred manifoldの微分幾何学の手法がFinsler幾何学の研究に不可欠なものになることがわかった.