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マニフェスト・デスティニーの情動的効果と21世紀惑星的想像力

本研究は19世紀アメリカの拡張運動を牽引したマニフェスト・デスティニーの文化的・政治的意味を検証し、その心理的・精神的効果が情動を操作するナラティブとしていかに機能してきたかを小説、政治言説、大衆文化、映像などを使って分析した。その結果、アメリカ国家の拡張運動を地球規模の中で見るための道筋を得ることができた。19世紀アメリカの政治的無意識への新たな理解は、球体として地球を見直す視点につながり、本研究が21世紀の世界情勢分析に有効であるという見通しを得た。2018年3月に最終シンポジウムを行い、それをもとに、21世紀世界における惑星的共存への提言として2019年3月に成果物出版の予定である。4年間のプロジェクトの初年度である平成26年度は、19世紀アメリカの領土拡張主義スローガンであるマニフェスト・デスティニー(以下「明白なる運命」)の持つ情動的効果の本質をさぐるために、アメリカ19世紀歴史の文脈と情動という概念自体の研究の両面からのアプローチで研究をおこなった。情動のレトリックが現在にいたるまで歴史をとおしてアメリカの空間的・時間的位相をつくりだしてきたことを検証するべく研究会、学会発表、論文執筆、シンポジウムを行い、「明白なる運命」という概念が19世紀、20世紀、21世紀のアメリカおよび西半球においてどのように表れたかについてさぐった。本年度行われた研究会および個人の研究活動は以下の通りである。1ワークショップ「マニフェスト・デスティニー以後の先住民ージェラルド・ヴィゼナー文学を中心に」2014年7月17日於慶應義塾大学2基調発表&ワークショップ「女性旅行者と地政学的想像力」2015年12月5日於成蹊大学講師:大串尚代発表:小泉由美子、内藤容成、阿部暁帆3研究発表「アメリカ演劇(史)の<明白なる運命>』講師:常山菜穂子於成蹊大学2015年1月31日4研究発表「近代小説と情動あるいは風景をめぐるいくつかの思弁」2015年年2月23日於成蹊大学講師:遠藤不比人その他、研究代表者、研究分担者は各自「明白なる運命」というレトリックを歴史的にたどると同時に、その心理的・精神的効果がアメリカ国民の情動を操作するナラティブとしていかに機能してきたかに焦点をあて、地球という球体の上のアメリカの位置を読み直した。平成26年度の研究代表者、研究分担者4人の業績は、著書6点、論文5点、学会発表13回(招待講演含む)におよぶ。四年間のプロジェクト二年目である平成27年度は、本プロジェクトにおいて主要テーマの一つである惑星的想像力について、グローバルな視点から見直す作業を行った。昨年は、19世紀アメリカの領土拡張主義スローガン、「明白なる運命」の本質をさぐるために、アメリカ19世紀歴史の文脈と情動という概念の両面からの研究をおこなったが、本年度はアメリカの位置を地球規模で見直す方向の研究を行った。2015年6月に慶應義塾大学で開催したTenth International Melville Conferenceは、海外からの研究者100名以上を迎え、日本のメルヴィル研究者とともに4日間にわたり活発な交流を行った。平成27年度に本プロジェクト主催で行った研究会および個人の研究活動は以下の通りである。1研究発表「メルヴィルのオリエンタリズム:『白鯨』の描く異教の世界」於慶應義塾大学2015年5月19日:講師斎木郁乃2講演“Form and Formlessness in Moby Dick"於慶應義塾大学2015年6月10日:講師Samuel Otter (U.C. Berkeley)3基調発表&ワークショップ「エマソン言説の“character"が指示する超越する身体性/大陸性」於成蹊大学2015年10月26日講師:佐久間みかよ発表:板垣真任、渡邉藍衣、細野香里4研究発表「重ね書きのパレスチナと情動:ハーマン・メルヴィル『クラレル』を中心に」於成蹊大学2016年3月6日講師:貞廣真紀。その他、研究代表者、研究分担者は各自「惑星的想像力」と「明白なる運命」の関係を歴史的にたどると同時に、それがアメリカ国民の情動を操作するナラティブとしていかに機能してきたかに焦点をあてている。研究代表者、研究分担者四名の業績は、著書2点、論文5点、学会発表10回(招待講演を含む)。二年目にあたる平成27年度は「惑星的想像力」とその情動的背景を分析するという大枠の目標が定められていた。まず情動についての先行研究を概観した上で、アメリカ国家の外交政策を検証するために使える情動研究の方法を探った。「明白なる運命」のレトリックが生み出された社会的・政治的・文化的経緯をつきとめ、それがナラティヴとして19世紀から21世紀のアメリカで変奏されていく歴史的経緯を明らかにするという目的については、情動をテーマとする別の科研プロジェクトを行っている研究者との研究会を催して、情動の文化史的意味を構築中である。研究代表者および3人の研究分担者は、2010年4月2014年3月の四年間でおこなった基盤(B)「モンロー・ドクトリンの行為遂行的効果と21世紀グローバル・コミュニティの未来」の成果本(『モンロー・ドクトリンの半球分割:トランスナショナル時代の地政学』)に各々論文を寄稿した。このプロジェクトは、本プロジェクト(「マニフェスト・デスティニー」)の基盤となるもので、成果本が本年6月に出版される運びとなったのは、現在進行中の本プロジェクトにとって大きな実績となる。

また、四名の共同研究者は、各々、国内外での研究発表やシンポジウムでの発表を精力的におこなってきた。四年間のプロジェクト三年目である平成28年度は、本研究の中心的テーマである惑星的想像力についてさらなる洞察を得ることができた。ことに、2010年2013年にかけて行った基盤(B)「モンロー・ドクトリンの行為遂行的効果と21世紀グローバル・コミュニティの未来」の成果を結集した書籍『モンロー・ドクトリンの半球分割:トランスナショナル時代の地政学』(彩流社)を出版したことは、本プロジェクトの研究目的をさらに明確にするとともに、テーマの発展推進の道筋をつけるのに大いに役にたった。19世紀アメリカの領土拡張主義スローガン「マニフェスト・デスティニー」の本質については、研究会において直接・間接に言及されたことにより、アメリカの歴史の文脈と情動の中にその本質が見えつつある。平成28年度は、アメリカの位置を地球規模で見直す企画としての研究会、博論ワークショップなどを計4回行った。1研究会:田ノ口正悟「ハーマン・メルヴィルの「虚無の力」:『ピエール』にみるアメリカ民主主義の破壊と再創造」2016年12月20日2「Dos Passosと兵士の身体」2017年2月24日基調発表:越智博美ワークショップ:徳永裕、志賀俊介、桐山大介3研究会:石原剛「翼の福音、あるいは呪われた凶器:リンドバーグと飛行の物語」2017年3月10日4博士論文ワークショップ:ファリード・ベン=ユーセフ"(UCバークレー博士課程)"The Frontiers of Border Narrative under Trump's Presidency"ディスカッサント:細野香里、冨塚亮平2017年3月24日平成28年度の研究代表者、研究分担者四名の業績は、著書9点、論文6点、学会発表10回(招待講演を含む)に及ぶ。三年目にあたる平成28年度は「惑星的想像力」とその情動的背景を地球規模の地政学的観点から分析するという目標が定められていた。まず情動についての先行研究を概観した上で、アメリカ国家の外交政策を検証するために使える情動研究の方法を探った。「明白なる運命」のレトリックが生み出された社会的・政治的・文化的経緯をつきとめ、それがナラティヴとして19世紀から21世紀のアメリカで変奏されていく歴史的経緯を明らかにするという目的については、国内外の研究者、ことに情動をテーマとする研究者と交流を重ね、情動の文化史的意味について本プロジェクト独自の解釈を探っている。研究代表者および3人の研究分担者は、2010年4月2014年3月の四年間でおこなった基盤(B)「モンロー・ドクトリンの行為遂行的効果と21世紀グローバル・コミュニティの未来」の成果本に各々論文を寄稿したが、その成果本が2016年6月に出版された。このプロジェクトは、本プロジェクト(「マニフェスト・デスティニー」)の基盤となるもので、この成果本を出版したことにより、現在進行中の本プロジェクトにとって研究推進の方向を示す大きな推進力がもたらされた。
低中所得国での母体・新生児死亡率低減への新連続的産科ケアパッケージの効果の評価

新生児死亡と母体死亡の軽減は世界的課題である。その死亡の大半は出生時に発生しており、出産時のルーチンケアの改善と緊急時ケアの強化は、分娩施設での母体・新生児死亡率低減を目的とした基本的介入である。これまで、ルーチンケアと緊急時ケアは個別に導入されてきたが、医療資源の乏しい国では重症化した症例への対応は難しい。ルーチンケアの質を高め、正常分娩を正常に保ち、正常分娩からの逸脱症例を早期発見・治療することは喫緊の課題である。本研究では、ルーチンケアと緊急時ケアの接続を重視し、正常分娩からの逸脱症例を早期発見・治療して重症化予防するための、新たな「連続的産科ケアパッケージ」の評価を行う。
THz偏光計測を利用した樹脂成形品の内部物性評価手法の開発

本研究の目的は,THz波に対する偏光応答を利用した,樹脂成形品の高精度・非侵襲かつ簡便な内部物性評価法を確立することにあった.そこでまず,THz-TDS(時間領域分光法)を利用して,24 THz近傍において様々な樹脂内の結晶配向や内部応力に起因した特徴的な偏光特性があることを実験的に確認した.その後CW光源の差周波を利用したTHz光源を作製し,THz偏光特性検証実験を推し進めた.加えて,パルプ成形品の含水率がTHz計測によって高精度で評価できることを実験的に証明した.本研究の目的は,テラヘルツ(THz)波に対する偏光応答を利用した,樹脂成形品の高精度・非侵襲かつ簡便な内部物性評価法を確立することにある.具体的には,波長がチューナブルなTHz光源を作製し,反射光学系,THz偏光素子,THz検出素子による偏光光学ユニットを構築して,THz偏光利用型内部物性評価装置を開発する.樹脂成形品の最重要物性である「配向」「残留応力」および「結晶化度」を簡便かつ非侵襲・高精度で評価できる技術は確立しておらず,現在では侵襲性の高い破壊試験法や表面近傍の評価のみ可能なX線回折法などに頼っている.しかし樹脂に対して透明で,高分子の振動や結晶配向に敏感なTHz波を利用すれば,所望評価技術の実現が期待できる.平成27年度は,THz時間領域分光法(THz-TDS)によって基礎実験を行い,特に結晶性樹脂においては24 THzの領域に特異な偏光依存性が見られることを確認した.そこで24 THzの領域を含む,波長がチューナブルなTHz光源を作製した.産業応用を視野に入れているため,連続波光源の差周波を利用することで安価に作製することとした.15THzをカバーする光源を作製できたため,次年度は発振・受光アンテナと光学系を導入して内部物性評価光学系を完成させて検証実験に入る.加えて,GHz領域がパルプ成形品の含水率評価に利用できることを実証し,樹脂に加えてパルプ成形品内部物性評価法への応用展開の可能性を見出した.広帯域に渡るTHz差周波光源を作製し,検証実験に向けて大きな課題がクリアされたため.本研究は,テラヘルツ(THz)波に対する偏光応答を利用した,樹脂成形品の高精度・非侵襲かつ簡便な内部物性評価法を確立することを目的としている.具体的には,波長がチューナブルなTHz光源を作製し,反射光学系,THz偏光素子,THz検出素子による偏光光学ユニットを構築して,THz偏光利用型内部物性評価装置を開発する.樹脂成形品の最重要物性である「配向」「残留応力」および「結晶化度」を簡便かつ非侵襲・高精度で評価できる技術は確立しておらず,現在では侵襲性の高い破壊試験法や表面近傍の評価のみ可能なX線回折法などに頼っている.しかし樹脂に対して透明で,高分子の振動や結晶配向に敏感なTHz波を利用すれば,目的とする評価技術の実現が期待できる.最終年度(平成28年度)においては,連続波光源による差周波THz光源の作製を行い,偏光依存性の高い24 THzの領域を含む,波長がチューナブルなTHz光源を作製した.加えて,GHz領域(特に,100 GHz領域)がパルプ射出成形品の含水率評価に利用できることを実証し,樹脂に加えてパルプ成形品内部物性評価法への応用展開の可能性を見出している.GFRPやCFRPの透過率がパルプ同様にGHz領域で高まることから,現在需要が極めて高くなっているコンポジット材への適用も期待できる.これらの基礎技術を導入することで,高精度・非侵襲かつ簡便な内部物性評価法の確立が十分に期待できる.本研究の目的は,THz波に対する偏光応答を利用した,樹脂成形品の高精度・非侵襲かつ簡便な内部物性評価法を確立することにあった.そこでまず,THz-TDS(時間領域分光法)を利用して,24 THz近傍において様々な樹脂内の結晶配向や内部応力に起因した特徴的な偏光特性があることを実験的に確認した.その後CW光源の差周波を利用したTHz光源を作製し,THz偏光特性検証実験を推し進めた.加えて,パルプ成形品の含水率がTHz計測によって高精度で評価できることを実験的に証明した.まず装置を完成させて基礎実験を行い,データ解析により洗い出された点を改良しながら内部物性の測定系を改良する.特にTHz帯はS/Nを稼ぐことが最も大きな課題である.より適した非線形結晶や,検出器の変更,チョッパ導入による信号変調・ロックイン復調などによって評価法を最適化し,製品化できるレベルまで装置を完成させる予定である.次に,実際の樹脂成形品(研究所や樹脂関連企業などから提供される予定)を測定し,応用展開のポテンシャルを掘り起こす.例えば車体部品やLiイオン電池パッケージなどの不透明樹脂製品および樹脂ー金属の接合部,また樹脂以外にもTHz波に対して透明なセラミック成形品などへの適用を想定している.生産加工学学生等が研究に大きくかかわることにより、想定していた人件費が不要となったため.THz発振・受光用のアンテナが予想以上に高価なため,その購入に充てる.
中枢神経系幹細胞と中胚葉組織の同時移植による脳梗塞ラットの機能回復に関する研究

1)われわれ独自の小泉-Longa変法により、常に安定した脳梗塞モデルラットを作製することができた。2)hematoxylin-eosin(HE)染色により胎生10.5日ラット中脳胞部神経板組織は、脳梗塞という病的環境下においても移植後2ヶ月以上にわたって生着し続けることが確認された。3)移植片の中には、ドナー由来を示唆するtyrosine hydroxylase陽性細胞が多数確認された。さらに、glial fibrially acidic protein陽性細胞やneurofilament-68陽性細胞、そしてdopamine- and adenosine3',5'-monophosphate-regulated phosphoprotein32陽性細胞も観察された。ただし、これらがドナー由来のものであるかは、今後ドナーをDiI(1,1'-dioctadecyl-3,3,3',3'-tetramethylindocarbocyanine perchlorate)等でマーキングすることによって明らかにしたいと考えている。4)HE染色により移植片内およびその周囲には多数の血管新生が確認された。またMicrofil(血管内注入色素)により移植片の周囲に拡張した血管が蛇行しながら移植片を取り巻くように走行している像が確認された。移植片内部には細い血管が多数観察された。5)移植後の機能評価としてwater-maze法と、treadmill task、tailtestを行い、その全ての検査において移植群はvehicle群(DMEMのみ注入)と比較して有意に改善傾向が認められた。来年度においては、放射線同位元素(^<14>C)を用いたオートラジオグラフイー法により、移植片とその周囲の血流量を定量する。また、移植片の長期にわたる生存を確認したいと考えている。
糖尿病例の動脈硬化病変に対する糖化物質と脂質過酸化産物の傷害性についての検討

平成13年度に引き続いて、ヒト剖検例の糖尿病症例と非糖尿病症例の動脈の動脈硬化病変、今年度は特に冠動脈の粥腫病変を中心に薄切切片を作製して、種々の染色を施行した上で、蛍光偏光顕微鏡で粥腫内外のセロイド様自家蛍光物質の局在と形態を観察し、抗AGE抗体、抗マクロファージ(CD68)抗体、抗HNE抗体を用いた酵素抗体法も施行した。特に注目する粥腫内に出現している、様々な自家蛍光物質について蛍光分光光度測定装置にて、粥腫内外の蛍光物質の蛍光波長と単位面積における蛍光物質の出現量を測定し、画像解析装置にて分布を検討し、得られた自家蛍光物質の輝度、分布状態を光学顕微鏡観察での形態像と比較した。その結果、大動脈の大型の粥腫病変で観察されたのとほぼ同様に、冠動脈の狭窄の顕著な粥腫病変内に見られる蛍光物質は、単位あたりの蛍光量は、非糖尿病症例の粥腫での出現量に比較して有意に高い値を示した。また泡沫細胞内に見られる顆粒状蛍光物質、細胞外の小管状蛍光構造集簇状および、大型孤立性の細胞外リング状自家蛍光物質の比較では、蛍光輝度の著しい変化は無く、大型の構造ほどその波長は短波長側へのシフトを示した。蛍光物の分布は小型顆粒状蛍光物質を含む泡沫状細胞と小管状蛍光構造集簇部は粥腫辺縁部に多く、粥腫中央部に向かうに従い、蛍光構造の平均周囲長は増大し、大型のリング状構造が主体となり、かつ単位面積での構造の個数は減少傾向を示した。酵素抗体法の結果、糖尿病症例の粥腫内の自家蛍光物質にはAGEの局在が認められた。また、顆粒状構造を有する泡沫状細胞のみならず、細胞外のリング状構造の周囲にもCD68の陽性が認められた。また、やはり同様に抗HNE抗体の局在は冠動脈の動脈硬化病巣でも、粥腫中心部でセロイド様蛍光構造の周囲に多く観察された。以上から、糖尿病症例の粥腫病変では大動脈と同時に冠動脈レベルの中小動脈でも、タンパク糖化に関連して多量のセロイド様自家蛍光物質が出現し、その多くはマクロファージに由来し、構造増大の過程で蛍光波長に変化が見られることは、蛍光構造の増大が付加的な反応によって促進される可能性を示唆している。さらに抗AGE抗体の自家蛍光物質での局在および抗HNE抗体の局在などから粥腫内部でのタンパクの糖化反応生成物が構造の増大に寄与すると予想されると共に粥腫内での過酸化反応物の蓄積とも密接な関連性を有して、粥腫の脆弱性の亢進、冠動脈の粥腫破壊等に関与している可能性が示唆された。剖検例の糖尿病症例および非糖尿病症例のヒト冠動脈、大動脈の粥腫病変の切片に各種の染色を行い、蛍光偏光顕微鏡で粥腫内外のセロイド様自家蛍光物質の局在と形態を観察し、抗AGE抗体、抗マクロファージ(CD68)抗体、抗HNE抗体を用いた酵素抗体法も施行した。また蛍光分光光度測定装置にて、粥腫内外の蛍光物質の蛍光波長と単位面積における蛍光物質の出現量を測定し、画像解析装置にて分布を検討した。その結果、糖尿病症例の粥腫病変での単位あたりの蛍光量は、非糖尿病症例の粥腫での出現量に比較して有意に高い値を示した。また抗HNE抗体の局在は粥腫中心部でセロイド様蛍光構造の周囲に多く観察された。以上から、糖尿病症例の粥腫病変ではタンパク糖化に関連して多量のセロイド様自家蛍光物質が出現し、その多くはマクロファージに由来し、構造増大の過程で蛍光波長に変化が見られることは、蛍光構造の増大が付加的な反応によって促進される可能性を示唆している。さらに抗AGE抗体の自家蛍光物質での局在および抗HNE抗体の局在などから粥腫内部でのタンパクの糖化反応生成物が構造の増大に寄与すると予想されると共に粥腫内での過酸化反応物の蓄積とも密接な関連性を有して、粥腫の脆弱性の亢進に関与している可能性が示唆された。

特に注目する粥腫内に出現している、様々な自家蛍光物質について蛍光分光光度測定装置にて、粥腫内外の蛍光物質の蛍光波長と単位面積における蛍光物質の出現量を測定し、画像解析装置にて分布を検討し、得られた自家蛍光物質の輝度、分布状態を光学顕微鏡観察での形態像と比較した。その結果、大動脈の大型の粥腫病変で観察されたのとほぼ同様に、冠動脈の狭窄の顕著な粥腫病変内に見られる蛍光物質は、単位あたりの蛍光量は、非糖尿病症例の粥腫での出現量に比較して有意に高い値を示した。また泡沫細胞内に見られる顆粒状蛍光物質、細胞外の小管状蛍光構造集簇状および、大型孤立性の細胞外リング状自家蛍光物質の比較では、蛍光輝度の著しい変化は無く、大型の構造ほどその波長は短波長側へのシフトを示した。蛍光物の分布は小型顆粒状蛍光物質を含む泡沫状細胞と小管状蛍光構造集簇部は粥腫辺縁部に多く、粥腫中央部に向かうに従い、蛍光構造の平均周囲長は増大し、大型のリング状構造が主体となり、かつ単位面積での構造の個数は減少傾向を示した。酵素抗体法の結果、糖尿病症例の粥腫内の自家蛍光物質にはAGEの局在が認められた。また、顆粒状構造を有する泡沫状細胞のみならず、細胞外のリング状構造の周囲にもCD68の陽性が認められた。また、やはり同様に抗HNE抗体の局在は冠動脈の動脈硬化病巣でも、粥腫中心部でセロイド様蛍光構造の周囲に多く観察された。以上から、糖尿病症例の粥腫病変では大動脈と同時に冠動脈レベルの中小動脈でも、タンパク糖化に関連して多量のセロイド様自家蛍光物質が出現し、その多くはマクロファージに由来し、構造増大の過程で蛍光波長に変化が見られることは、蛍光構造の増大が付加的な反応によって促進される可能性を示唆している。さらに抗AGE抗体の自家蛍光物質での局在および抗HNE抗体の局在などから粥腫内部でのタンパクの糖化反応生成物が構造の増大に寄与すると予想されると共に粥腫内での過酸化反応物の蓄積とも密接な関連性を有して、粥腫の脆弱性の亢進、冠動脈の粥腫破壊等に関与している可能性が示唆された。
中国農村部における文化大革命と教育に関する研究―オーラルヒストリーによって―

今年度は昨年度収集したデータと新しく購入した書籍・資料による研究が中心であった。主に文化大革命時期へ至るまでの政治史を含め、文化大革命中の教育とは何であったのかを幅広く論じ研究することに努めた。さらに当時を代表する共産党指導者の言動と教育政策との関連、当該時期の学校現場において使用された教科書の政治性についても資料収集を進め研究した。その一方で国内の文化大革命中の教育に関する当時の賛否両論について考察し、日本では文化大革命の教育が生活と密着した農業教育を行い、労働者中心の教育を展開したことをいかに評価をしたかが分かった。その上、そのような日本のマスコミなどを中心とした文化大革命中の教育賛美を客観的にまとめるため、中国の当時の新聞を数紙、とくに地方紙を中心に徹底して調べ、どのように革命中の教育が実施されていったのかを理解した。これらの研究は本研究を行ううえでの重要な基礎研究となり、先行研究では充分に明らかにされてこなかった農村部の具体的な資料に基づき、相対的に当時の教育を再考したことは意義あることだと考える。以上の考察を踏まえて、中国で発掘した当時の史料を用いて文化大革命中の小学校教育に関して日本道徳教育学会に論文を投稿中である。また本研究により中華人民共和国成立後農村部の教育形態の進展が明らかとなったことから、これまで研究してきた清末民国時期の農村部における教育普及との関連で今後中国農村がどのように新しい教育への取り組みを行うかが少しずつであるが明らかとなった。今後は本研究を生かして、近代教育史のなかで文化大革命中の教育を相対的に研究することに励みたい。本年は夏に中国広東省へ資料収集・聞き取り予備調査も兼ね、各地域の小学校、中学校に赴いた。その結果、新しい資料が得られたため、3本の論文を発表できた。第一に、日本道徳教育学会紀要に掲載された論文である。文化大革命時期の広東省における高校の思想教育の実情を当時の史料を用いて綿密に検討した。そして思想教育が徹底していたこと、またその体制が従来の学校教育の枠組みとは大きく異なっていることが明らかとなった。教育が政治闘争に巻き込まれ、毛沢東主義にもとづき自己反省を求められ、生活を規制される生徒の状況を明確にした。第二に、中周四国教育学会での発表であるが、複数の人民公社時代の史料を用いて、農村部、都市部の中学・高校教育が農業教育重視の偏ったものであったことを指摘した。第三に、関西教育学会の紀要論文であるが、文化大革命時期の小学校教育に関して、小学校の性質、普及の度合い、生活と教育の一体化など新しい初等教育の試みがなされたことを明らかにした。しかし小学校は、教育機関としてではなく、革命の前線基地として人民公社、生産隊との協力で、就学のチャンスが無かった貧農の子どもを対象に開設された。また啓発式と称する教育方法が重宝され、政治教育が徹底して行われた。ここから政治から切り離されない小学校教育の実態と、政治教育と切り離さない限り就学率も上昇しなかった当時の教育環境とその限界が明らかである。以上のように文化大革命時期の教育は、30数年が経過した現在でもそのあまりに特殊な政治状況を鑑みると、否定的な評価をする者が多い。しかし1949年の中華人民共和国成立から1950年代の大躍進を経て、農村部の就学率は数十%に満たなかったことを考えると、文化大革命が小学校教育に貢献した側面があるのは否めないのではないかと結論付けられる。
文化場の解析を目的としたネットワーク分析による量的方法論と数理モデルの開発

平成30年度は、過去2年間の研究の進展を踏まえて、研究成果の公表を行った。これまでの方法論の検討により、場の解析のためには、計算社会科学の手法を用いる必要があること、具体的には、ウェブやデジタルアーカイブから関係性を直接観察記録したソーシャルデータを取得して用い、因果メカニズムを解明するために実験的アプローチを採用する必要があることがわかった。そこで、本年度は、計算社会科学の知見についてのこれまでの方法論的考察を、複数の学術雑誌に投稿し公表した。また、このトピックについて、数理社会学会大会などで話題提供を行った。ソーシャルデータを用いた解析については、引き続き、Twitterデータの分極化メカニズムの研究を進めたが、研究成果の公表は次年度に持ち越される予定である。加えて、クラウドファンディングサイト上での社会的交換の論理を、ビッグデータとネットワークシミュレーションを組み合わせる手法によって検討し、これを査読付き国際会議とそのプロシーディングスに公表した。また、日米の国会会議録を用いて、感情や道徳のダイナミクスを比較分析する研究を国際誌に投稿し、現在査読中となっている。さらに、オンライン掲示板でのオピニオンダイナミクスの因果メカニズムを分析するための実験研究を複数回実施した。この成果は次年度の国際会議で公表し、国際誌に投稿する予定である。総じていえば、文化場の解析に関する計算社会科学的アプローチの重要性、さらにネットワーク分析などの手法で関係性を分析することが中心的な課題であること、これらを方法論的・理論的考察だけでなく、実際のオンラインシステムやデジタル歴史資料といった具体的データを用いて実証したという点で意義のある研究成果をあげることができたと考える。平成28年度は、研究計画に従って、「ネットワーク選択」に関する研究代表者の研究を完成させた.この研究はエゴセントリックネットワークから社会空間を構成し、エイジェントベースドシミュレーションによってその生成メカニズムを解明することを目的としており、より一般的な場の理論の構築とその経験的応用のための一つの範例を提供するものである.特に社会空間におけるネットワークの生成メカニズムについて理論的に定式化し、エイジェントベースドモデルによって経験的応用に付すという研究プロセスを確立できたことが成果となる.これと同時に、より一般的な場の理論の構築のために主として次の2つの研究課題に取り組んだ.一つは、場の理論の理論的側面をより詳細に明らかにし、数理モデル構築のための手がかりを得るために、J.L.Martinの場の理論や分析社会学等の著作や論文を徹底的に調査すること.もう一つは、場の理論を経験的研究に応用するための方法論やデータ取得について考察を進めること.ただし、理論的検討と方法論的検討とは密接に結びついているため、この両課題は同時並行的に検討を進めた.結果として、場の理論の構築に際しては、個人の欲求や選好よりも個人間関係を一次的として分析を進める分析的関係社会学の立場が最も有望であるという感触を得た.このような理論モデルの性質上、経験的研究のための方法論は次が望ましい.まず、関係性のデータが不可欠となるため、計算社会科学の手法を用いて、ウェブやデジタルアーカイブから関係性を直接観察記録したソーシャルデータを取得して用いる.その上で、メカニズムの解明については、因果を同定可能なサーベイ実験やオンライン実験を援用する.以上に基づいて調査を設計し、さしあたり政治場に関連するウェブ上のデータを収集し、実験計画を議論した.研究計画に従って、おおむね順調にすすめることができている.平成29年度は、研究計画に従って、場の解析を行うための方法論とデータ収集法を開発し、国際会議においてその成果を報告した。平成28年度に実施した理論調査において、場の解析のためには「関係性のデータが不可欠となるため、計算社会科学の手法を用いて、ウェブやデジタルアーカイブから関係性を直接観察記録したソーシャルデータを取得して用いる.その上で、メカニズムの解明については、因果を同定可能なサーベイ実験やオンライン実験を援用する」ことの有用性が明らかになった。この方針に従って、大きく2つの研究計画を立てた。第1はウェブ上の観察データを用いた場における分極化メカニズムの解明である。具体的には、ソーシャルメディア上での政治的意見の分極化メカニズムを明らかにするため、TwitterにおけるTweetデータを大量に収集した。そのうえで、ネットワーク分析と自然言語処理を組み合わせて、分極化の程度を測定する新たな方法を開発し、これに従って、Twitter上における分極化のメカニズムを明らかにした。第2は、オンライン実験の手法を用いた分極化についての社会的影響力の因果効果の推定である。第1の成果は国際会議で発表し、プロシーディングスに公表した。第2の成果は国内学会で発表済みであるが、さらなる拡張は次年度に持ち越された。その他に関連研究として、日本の国会という場における道徳や社会意識のダイナミクスを分析し、成果を国際会議にて公表した。研究計画に従って概ね順調に進んでいる。

加えて、クラウドファンディングサイト上での社会的交換の論理を、ビッグデータとネットワークシミュレーションを組み合わせる手法によって検討し、これを査読付き国際会議とそのプロシーディングスに公表した。また、日米の国会会議録を用いて、感情や道徳のダイナミクスを比較分析する研究を国際誌に投稿し、現在査読中となっている。さらに、オンライン掲示板でのオピニオンダイナミクスの因果メカニズムを分析するための実験研究を複数回実施した。この成果は次年度の国際会議で公表し、国際誌に投稿する予定である。総じていえば、文化場の解析に関する計算社会科学的アプローチの重要性、さらにネットワーク分析などの手法で関係性を分析することが中心的な課題であること、これらを方法論的・理論的考察だけでなく、実際のオンラインシステムやデジタル歴史資料といった具体的データを用いて実証したという点で意義のある研究成果をあげることができたと考える。平成29年度は、データの収集および解析をメインとする.ソーシャルデータについては、現在ソーシャルメディア上の政治意識志向に関するデータ取得を進めている.研究計画段階では、文化選択を対象とするとしたが、データ取得の容易さや場のダイナミクスがある程度はっきりしていることなどから、さしあたり広義の文化現象としての政治志向、政治行動に着目してデータを集めている.さらに、メカニズム解明のためには実験的手法を行う必要があるため、現在これを計画中である.アイデアとしては、まず、場の構造を規定する主要メカニズムを理論的に検討し、これを仮説として定式化し変数化する.その上で、オンライン実験等により変数を操作し、想定された因果メカニズムが経験的にも作動しているかどうかを検討する.ただし、実験では局所的な反応しか検討することはできないので、場の理論の基礎としては不十分となる.そこで、実証されたメカニズムを組み込んだエイジェントベースドモデルを構築し、メカニズムが集合的な帰結としていかなる場の構造をもたらすかを検討する.最後に、このようにして得られた場の構造についての知見を用いて、ソーシャルデータから観察される場の経験的構造の成り立ちを明らかにすることまでが解析の課題となる.平成30年度は本プロジェクトの最終年度である。文化場の解析のための方法論の構築を目指してこれまでの成果をさらにまとめていくとともに、新たにいくつかの実験、調査を遂行する予定である。まず、オンライン実験は、場の作動に係る局所的な因果メカニズムを明らかにするためにきわめて有効であるとの感触が得られたため、これをさらに進めていく。すでに複数の国際会議での成果発表が予定されているが、それらで得られたフィードバックを元に最終的な成果をまとめていく予定である。また、場の解析のためのフィールドとして、Twitterにおける分極化の検討も引き続き進めていくが、今年度はさらに分極化のダイナミクスに焦点を当てた解析を行う。
超重力理論による超対称ゲージ理論の強結合力学の研究

準周期系は、周期系と乱れた系の間の中間に位置する模型である。また、これは量子ホール転移や金属絶縁体転移を調べるためのよいトイモデルである。これらの転移では臨界指数にエネルギー準位、波動関数の分布を見積る多くの数値的研究がなされてきた。したがって、準周期系を臨界準位統計の観点から調べることは有用である。準周期系のよく知られた模型は、ホフスタッダーのバタフライを記述するハーパー模型である。この模型において、エネルギー準位の臨界準位統計が見出されていた。このユニバーサリティの起源を明らかにするために、より単純な模型を調べることは有用であり、1次元フィボナッチ模型は最も簡単な準周期系の1つである。私は、フィボナッチ模型のスペクタルの性質を甲元、カダノク、タン写像を用いて数値的に調べた。特に、バンド性分布Po(w)とギャップ分布Po(s)を調べた。私は、原点付近で巾則Po(w)W^αと、無限速での指数的な減衰P_β(w)e^<-βW>(α,β>0)を見出した。また、Po(s)は原点付近で長巾則S^<-δ>(δ>0)で発数することを見出した。これら指数α、β、γは甲元、カダノク、タン写像の運動定数を通して、結合定数に依存している。さらに私は、フィボナッチ模型のバンド幅分布とギャップ分布を多重カントル集合のそれと比較した。多重スクールカントル集合のバンド幅分布はいつも対数正規分布に従い、フィボナッチ模型のそれとは異なる。また、多重スケールカントル集合のギャップ分布は原点付近で〓巾則S^<-δ>(δ70)に従い、δとそのハウスドルフ次元の間には関係がある。これは、ハーパー模型でも成立するが、フィボナッチ模型では成立していないことが明らかになった。したがって、臨界準位統計が、臨界準〓期〓のスペクトルと多重スケールカントル集合の間の、マルチフラクタル解析では見えない違いを定量化することに成功した。(1)スーパーW代数の表現に関する研究は、2次元共形場理論や、特殊ホロノミー多様体上の超弦理論の定式化において、重要な役割を果たすと期待されるが、技術的困難が山積している。本研究では、N=1 SW(3/2,2)代数のユニタリ系列がWolf空間と呼ばれる等質空間SU(n)/SU(n-2)×SU(2)に基づく自由ボゾン表示により構成でき、さらにこの系列に位相的模型が導入されることを指摘した。位相的模型はフェルミオニックなBRST対称性をもつ。(2)様々な次元の超重力理論が許す超対称な解の系統的分類と、その解のモジュライの幾何学的特徴付けは、超弦理論で発見された重力理論とゲージ理論の双対性の中で重要な基礎を与えるが、未だにその理解は確立していない。この目標への第一歩として、本研究では超対称サイクルにまきついたブレーンとしての解釈を許すクラスの古典解を、最大の超対称性をもつゲージ化超重力理論、7(5,4)次元SO(4)(SO(6),SO(8))理論から系統的に構成し、特に解のもつ超対称性とブレーン配位の関係を明確に議論した。(3)幾何工学は4次元N=2ゲージ理論で知られた厳密解を、超弦理論のカラビヤウコンパクト化に関するミラー対称性の技術を適用することにより、一般的に導出する手法を与える。本研究では、4次元N=2 SU(2) QCDのもつインスタントン振巾を、幾何工学を用いて、カラビヤウ多様体の世界面のインスタントン数から正確に同定することに成功した。特に両者をつなぐ極限操作から、インスタントン数の漸近的振舞いを提案した。また、物質場の質量がない場合に、インスタントン振巾のインスタントン数が大きくなるときの漸近的振舞いを与えた。(4)(2),(3)の経験研究の他に、対数的共形場理論を与える極小模型の研究を開始している。カラビ・ヤウ多様体への超弦理論のコンパクト化において、適切な極限により超対称ゲージ理論の厳密解であるサイバーグ・ウィッテン解を導出できることが知られており幾何工学の手法と呼ばれている。特にカラビ・ヤウ多様体のミラー対称性において蓄積された技術を応用することにより4次元N=2 SU12)超対称ゲージ理論のインスタントン捩幅の漸近的ふるまいについての知見が得られることを示した。今年度は、それに加え、未だ手つかずであった共形不変性をもつゲージ理論の場合に幾何工学による厳密解の構成を拡張することに成功した。漸近自由なゲージ理論と質的に異なる極限のとり方を見出した。具体的には、ゲージ理論が共形不変性をもつことに対応して、サイバーグ・ウィッテン解はモジュラーパラメータをもち、理論は保型性を所有する。このモジュラーパラメータが自然に現れるとともに、もう1つ余分なパラメータで調整してやる必要があることを指摘した。対数的共形場の理論について予備的考察を行った。これはトリプレット代数とよばれるW代数により共形ブロックが有限次元になる模型が唯一可解な例となっている。相関関数のみたす積分表示及び有理共形場の理論で知られたコホモロジーの議論を自由場表示を拡張して、余分なゼロモードを含めることにより拡張、修正することを試みた。相関関数においては、部分的に厳密解を再現することに成功した。

また、これは量子ホール転移や金属絶縁体転移を調べるためのよいトイモデルである。これらの転移では臨界指数にエネルギー準位、波動関数の分布を見積る多くの数値的研究がなされてきた。したがって、準周期系を臨界準位統計の観点から調べることは有用である。準周期系のよく知られた模型は、ホフスタッダーのバタフライを記述するハーパー模型である。この模型において、エネルギー準位の臨界準位統計が見出されていた。このユニバーサリティの起源を明らかにするために、より単純な模型を調べることは有用であり、1次元フィボナッチ模型は最も簡単な準周期系の1つである。私は、フィボナッチ模型のスペクタルの性質を甲元、カダノク、タン写像を用いて数値的に調べた。特に、バンド性分布Po(w)とギャップ分布Po(s)を調べた。私は、原点付近で巾則Po(w)W^αと、無限速での指数的な減衰P_β(w)e^<-βW>(α,β>0)を見出した。また、Po(s)は原点付近で長巾則S^<-δ>(δ>0)で発数することを見出した。これら指数α、β、γは甲元、カダノク、タン写像の運動定数を通して、結合定数に依存している。さらに私は、フィボナッチ模型のバンド幅分布とギャップ分布を多重カントル集合のそれと比較した。多重スクールカントル集合のバンド幅分布はいつも対数正規分布に従い、フィボナッチ模型のそれとは異なる。また、多重スケールカントル集合のギャップ分布は原点付近で〓巾則S^<-δ>(δ70)に従い、δとそのハウスドルフ次元の間には関係がある。これは、ハーパー模型でも成立するが、フィボナッチ模型では成立していないことが明らかになった。したがって、臨界準位統計が、臨界準〓期〓のスペクトルと多重スケールカントル集合の間の、マルチフラクタル解析では見えない違いを定量化することに成功した。
Ｒｅｇｉｏ、ｓｔｅｒｅｏ選択的な開環メタセシス重合を用いた生体適合性材料の創製

Regio選択的な開環メタセシス重合法を適用可能なモノマー構造の拡張と、得られた高分子の血液適合性材料への応用を目指した研究を行った。アリル位に官能基を導入したシクロアルケン類を合成し、Grubbs触媒を用いた開環メタセシス重合を行った結果、重合はregio選択的に進行し、側鎖の配列が制御された新規定序性高分子が得られた。得られた高分子の含水試料について、DSC測定を用いた水和構造の解析を行った結果、ポリマー構造の変更により、発現する中間水量が変化することがわかった。得られた高分子のヒト血小板粘着試験を行った結果、中間水発現量の増加に伴って発現する血液適合性が向上することが分かった。本研究課題では、高い血液適合性を発現するポリ(2-メトキシエチルアクリレート)(PMEA)と類似の側鎖官能基に着目し、側鎖官能基の構造と側鎖-側鎖間の炭素数、官能基種、官能基数を変更することによる血液適合性の制御に関する研究を行っている。今年度は、cis-シクロオクテンのアリル位にアルコキシ基(メトキシトリエチレングリコール、テトラヒドロフルフリルアルコール)、カルボン酸エステル(2-テトラヒドロフラニルメチル)、アミド類(N-イソプロピル、N,N-ジエチル)を導入したモノマーに、環員数を変更した3-[(2-メトキシエトキシ)カルボニル]シクロヘプテン、メトキシ基を複数置換した3,4-ジメトキシシクロオクテンを加えた合計7種のモノマーの合成に成功し、regio選択的なROMPと、続く水素添加反応による高分子の合成を行った。いずれの置換基を導入した場合も、高度にregio選択的な重合が進行し、側鎖-側鎖間の炭素数が制御された高分子の合成に成功した。また、導入する官能基が嵩高くなるにつれてregio選択性が向上することを確認した。得られた高分子の発現する親水性は、導入する官能基の種類、側鎖-側鎖間の炭素数によって制御することが可能であった。中間水と呼ばれる特殊な水和構造に着目し、その解析を行った結果、高分子の一次構造制御を通じて、発現する中間水の量を制御することができ、中間水量の増大に伴って、血漿タンパク質(フィブリノーゲン)の変性度が軽微になっていることが確認できた。ヒト血小板粘着試験により、合成した高分子の血液適合性を評価した結果、中間水量の増大、タンパク質変性の低減に伴って、血小板粘着数が減少し、発現する抗血栓性を制御可能であることを確認した。本研究の成果の一部については、学会合計22件(国際学会4件(うち1件が本人)、国内学会14件(同3件)、2014年度4件を予定)、論文1件(共著)、総説2件(単著)の対外発表を行った。当該研究課題では、高い血液適合性を発現するポリ(2-メトキシエチルアクリレート)(PMEA)と類似の側鎖官能基(アルコキシ基、エチレングリコール鎖、2-メトキシエチルエステル基)に着目し、側鎖官能基の構造と側鎖-側鎖間の炭素数、エチレングリコール鎖長、官能基の結合様式を変更することによる生体適合性の制御に関する研究を行っている。現在までに、cis-シクロオクテンのアリル位にアルコキシ基(メトキシ基、2-メトキシエトキシ基、2-(2-メトキシエトキシ)エトキシ基)、カルボン酸エステル類(2-メトキシエトキシカルボニル基)を有するモノマー4種の合成に成功し、第二世代Grubbs触媒を用いたROMPと、続く水素添加反応による高分子の合成を行った。いずれの置換基を導入した場合も、高度にregio、stereo選択的な重合が進行し、側鎖-側鎖間の炭素数が7に制御された高分子の合成に成功した。得られた高分子の物性について、接触角測定による親水性評価を行った結果、PMEAと同様に親水的な表面が形成されていることを確認した。また、得られた高分子の含水試料についてDSCを用いた評価を行った結果、エチレングリコールユニットを有する高分子では中間水の存在が確認され、血液適合性の発現が期待できる結果を得た。本研究の成果の一部については2012年11月に特許出願を行い、14件の学会発表(1件は招待講演)を行った。今後は、さらに官能基の構造を変化させたモノマーの合成とregio選択的なROMPによる高分子合成に関する研究を継続し、高分子の一次構造制御を通じた中間水量の制御、生体適合性の制御に関する研究を継続していく予定である。また、実際にヒト血小板粘着試験などを行い、PMEAに代表される生体適合性材料が発現する生体適合性の発現要因について究明を行う予定である。当該研究課題の達成度としては、やや遅れが生じていると言わざるをえない。

有機合成実験を行うための環境の整備が遅れ、実験室の確保が2012年8月、設備の導入が概ね完了したのが2012年10月となったため、合成実験を本格的に開始できる時期に遅延が生じた。このため、当初予定していた生体適合性評価(血液適合性評価:血小板粘着試験など)までを年度内に行うことができなかった。高分子合成の点では、本研究で血液適合性材料として比較の対象に用いているポリ(2-メトキシエチルアクリレート)(PMEA)と類似の側鎖構造を有する高分子の合成を達成することはできたが、より高い血液適合性の発現が期待できるベタイン類などを導入した高分子の合成には至らず、この点において研究の進捗に遅れが生じていると考える。生体適合性評価の点では、本研究課題を通じて合成した新規高分子について血液適合性評価を行う予定であったが、実際の研究開始の遅延により2013年3月末の時点で着手できていない。2013年4月から評価を開始する予定である。全体を通じて、生体適合性評価の遅れにより、高分子構造と生体適合性の相関性や、高分子が生体適合性を発現する機構について考察するには至っておらず、2012年度中の目標としていた達成度には未達となった。まず、2012年度に合成した高分子について、実際に血液適合性評価(血小板粘着試験など)を行い、今後のモノマー構造設計に反映できる情報の収集を最優先に進める。また、2012年度中に得られたポリマー合成の結果から、更に様々な構造の官能基を導入できる可能性が見出されたため、さらに高い親水性、生体適合性を示すと考えられる官能基(アミド類、環状エステル類)の導入を試みるとともに、より高度なregio選択性を発現する重合系の探索と、生成したポリマーの生体適合性評価を合わせて進めていく予定である。さらに、申請者が当該研究で基盤技術として用いているregio、stereo選択的な開環メタセシス重合に関連する研究が、申請者が以前所属していたMinnesota大学Hillmyer教授の研究グループから数報報告され、当該重合法の適用範囲がさらに拡張できる可能性が見出されたため、関連報告の結果を反映しつつ、当該研究での高分子合成を進めていく予定である。加えて、高分子構造と生体適合性の関係についても、申請者が所属する山形大学田中賢教授のグループにおいて新たな知見が蓄積されつつあり、regio選択的な開環メタセシス重合を用いた新規高分子合成と基礎的な物性評価に上記の知見を反映し、実際に生体適合性材料への応用を指向した研究として推進していく予定である。該当なし
心理尺度を取り入れたモチベーション向上のための教室形状の研究

受講者のモチベーションを高めることを目的に,認知心理学に基づいた学習理論によるシステマティックな情報教育メソッド(SIEM : School of InformationEnvironment Method)を開発した. Java言語を対象としたプログラミングの入門教育に適用し,モチベーションの時系列評価を過去10年間に渡って実施してきた.本研究では,心理的な尺度としてエゴグラムを取り入れ,プログラミング入門教育を対象に学生のモチベーションを向上するために最適な教室形状を探る.受講者のモチベーションを高めることを目的に,認知心理学に基づいた学習理論によるシステマティックな情報教育メソッド(SIEM : School of InformationEnvironment Method)を開発した. Java言語を対象としたプログラミングの入門教育に適用し,モチベーションの時系列評価を過去10年間に渡って実施してきた.本研究では,心理的な尺度としてエゴグラムを取り入れ,プログラミング入門教育を対象に学生のモチベーションを向上するために最適な教室形状を探る.本研究は,プログラミング入門教育を対象に,先行研究で開発したSIEMアセスメント尺度を活用しながら受講者のモチベーションを追跡することによって,教室内における着席位置との関係を示し,教室内のモチベーション分布の時間的な変化を探るものである.測定対象となるプログラミング入門の授業は,1セメスターを前期,中期,後期の3期に分割し,SIEMアセスメント尺度を活用しながら,受講者のモチベーションをアンケート調査する.アンケートの回答は煩雑な処理になるため,ブラウザを通じて回収するアンケートシステムを開発した.これらの情報と受講者が着席している位置の情報を組み合わせることによって,教室内におけるモチベーション分布を可視化できるようになった.クラス分割にて同時開講している複数の授業に対して,机等の配置が異なる教室形状とモチベーションの関係を可視化した結果,SIEMで取り入れている机間指導により,モチベーションは教室内に広く分散していることが明らかになった.別な視点から履修データに着目し,プログラミング入門教育に続く2科目との関係を探り,計3科目の履修パターンの分析を行った.全ての科目が選択科目であるものの,SIEMを導入した時期以降,3科目の履修割合が高い状態に推移されていることが結果として示され,SIEMの導入効果であると考えられる.受講者の個性を調査する目的で,エゴグラムを導入し情報収集を行った.エゴグラムの回答は煩雑な処理になるため,前述したアンケートシステムを活用した.今年度は時間的な制約から十分に分析を進めることができず,モチベーションとの関係の解明には至らなかった.また,エゴグラムは受講者の回答が低下する傾向があり,受講者の協力を得るための工夫が必要であることも分かった.本研究は,プログラミング入門教育を対象に,先行研究で開発したSIEMアセスメント尺度を活用しながら受講者のモチベーションを追跡することによって,教室内における着席位置との関係を示し,教室内のモチベーション分布の時間的な変化を探るものである.測定対象となるプログラミング入門の授業は,1セメスターを前期,中期,後期の3期に分割し,SIEMアセスメント尺度を活用しながら,受講者のモチベーションをアンケート調査する.アンケートの回答は煩雑な処理になるため,webブラウザを介して回収するアンケートシステムを開発した.さらに受講者が着席している位置の情報を組み合わせることによって,教室内におけるモチベーション分布を可視化できるようになった.クラス分割にて同時開講している複数のクラスに対して,机等の配置が異なる教室形状とモチベーションの関係を分析した結果,SIEMで取り入れている机間指導の影響により,モチベーションは教室内に広く分散していることが明らかになった.さらに別な視点から,履修データに着目し,プログラミング入門教育に関係する計3科目の履修パターンの分析を行った.全ての科目が選択科目であるにも係わらず,SIEMの導入以降,3科目の履修割合が高い状態に維持されていることがわかった.これらの結果は,SIEMの導入効果であると考えられる.受講者の個性を調査する目的で,エゴグラムを導入し情報収集を昨年に継続し行った.エゴグラムの回答は煩雑な処理になるため,前述したアンケートシステムを活用した.本研究は,心理的な尺度としてエゴグラムを取り入れ,プログラミング入門教育を対象に受講者のモチベーションを向上するために最適な教室形状を探るものである.先行研究で開発したSIEMアセスメント尺度を活用しながら受講者のモチベーションを追跡することによって,教室内における着席位置との関係を示し,教室内のモチベーション分布の時間的な変化を探る.測定対象となるプログラミング入門の授業は,授業期間を前期,中期,後期に3分割し,SIEMアセスメント尺度を活用しながら,受講者のモチベーションをアンケート調査する.アンケートの回収は煩雑な処理になるため,webブラウザで回答できるシステムを開発し,活用している.受講者が着席している位置の情報を組み合わせ,教室内におけるモチベーション分布を可視化し,時間的な変化を追跡する.これまでの結果から,SIEMで取り入れている机間指導の影響により,モチベーションは教室内に広く分散していた.履修データに着目し,プログラミング入門教育に関係する計3科目の履修パターンの分析を継続的に行った.全ての科目が選択科目であるにも係わらず,SIEMの導入以降,3科目の履修割合が高い状態に維持されている.教室内に分散配置された教材提示用のスクリーンは,受講者の視線を分散させることになる.教授者の指示を伝えるための工夫として,ペンタブレットを教具として導入し,教授者の説明内容を明確に伝えられるように工夫し,モチベーションとの関係を探った.これまで収集したモチベーションと成績の相関を求めたところ,僅かながら正の相関が確認された.受講者の個性を調査する目的で,エゴグラムを活用し継続的に収集している.エゴグラムの回収は煩雑な処理になるため,前述したアンケートシステムを活用した.教室形状とモチベーション分布の関係,さらに受講者のエゴグラムのデータを総合的に分析し,最適な教室の形状を探る.