hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集学的治療を受ける食道がん患者に対するがんリハビリテーション看護プログラムの構築

食道切除術後の回復過程において補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程を明らかにする目的で、食道がん治療目的で食道切除術を受け退院後6ヶ月以上経過し,術後補助療法が終了している外来通院中の患者22名である.外来受診時に半構成的面接を行い,修正版グランデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した.その結果,食道切除術後の回復過程において術後補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程は≪生活圏の狭小化≫及び≪命と引き替えに生活圏の狭小化を受け入れ自分流の暮らし方を獲得する≫をコアカテゴリーとする過程として説明できた.食道切除術後の回復過程において補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程を明らかにする目的で、食道がん治療目的で食道切除術を受け退院後6ヶ月以上経過し,術後補助療法が終了している外来通院中の患者22名である.外来受診時に半構成的面接を行い,修正版グランデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した.その結果,食道切除術後の回復過程において術後補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程は≪生活圏の狭小化≫及び≪命と引き替えに生活圏の狭小化を受け入れ自分流の暮らし方を獲得する≫をコアカテゴリーとする過程として説明できた.本研究の全体構想は,集学的治療を受ける食道がん患者に対する,がんリハビリテーション看護プログラムの構築を行い,実際に患者に適用し,その効果を評価し,集学的治療を受ける食道がん患者の実状に即したがんリハビリテーション看護プログラムの構築を行うことである.平成22年度は,「がんリハビリテーション看護」についての概念分析を行うために,「概念分析」の手法について,それぞれの手法の概要,それぞれの手法が生み出されてきた背景について概観し,Rodgers(2000)のConcept Development in Nursingをもとに学習会を行い,概念分析の手法の中で,Rodgers(2000)の概念分析を用いるにあたって,哲学的根拠を中心に学習を行った.実際に概念分析を行うにあたって,文献の検索は,1990年2010年までのものを選択し,和文献は,「がんリハビリテーション」&「看護」の検索式で,英文献は,「cancer rehabilitation」&「oncology nursing」の検索式を用いた.その結果,和文献2文献,英文献10件について概念分析を実施中である.次年度は,検索式の変更も考え,概念分析を継続し,集学的治療を受ける食道がん患者に対するがんリハビリテーション看護プログラムの構築を行うにあたって,cancer rehabilitation,がんリハビリテーションの概念の定義を行いたい.本研究の全体構想は、集学的治療を受ける食道がん患者の実状に即したがんリハビリテーション看護プログラムの構築を行うことである。食道がんのために食道切除術を受け退院後6ヶ月以上経過し、術後補助療法が終了している外来通院中の患者22名に、外来受診時に半構成的面接を行い、修正版グランデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した。その結果、食道切除術後の回復過程において術後補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程は《生活圏の狭小化》及び《命と引き替えに生活圏の狭小化を受け入れ自分流の暮らし方を獲得する》をコアカテゴリーとする過程として説明できた。この過程は、【予想をはるかに超えて苦痛と化した摂食・嚥下行動】が引き起こす『元には戻りそうにない実感』から始まっていた。この実感を『食べられなくなるのは当たり前』と捉える患者がいる一方で,『食道の手術を受けたことの意義を自問する』ことと『誰にでも起こることかどうか思い迷う』気持ちが交錯するが『食事にまつわる症状を他患と比べる』ことで納得する患者もいた。前者・後者ともにこの段階で『命と引き替え』と言い聞かせ、『今まで通り暮らしていくことの難しさ』に直面しながらも『周囲の期待を回復への糧にする』気持ちで『食べる量を増やすための試行錯誤を重ねる』試みを続けていた。しかし、この試みは術後補助療法により長期化し、これが『失職に伴う経済的困窮への懸念』及び【活動可能範囲の狭まり】をもたらしていたが、患者は、『命と引き替え』と言い聞かせたことを想起し自分の身体状況を客観視することで『時間の経過に伴う回復の実感』及び『摂取可能量増加に伴う回復への期待』が生まれ、『これまでの生活を改め、健康に留意した生活を送る』という新たな価値観を身につけ、『慣れる努力をしつつ自分流の暮らし方を探す』ことで最終的に生活の再構築に至っていた。また、術後に生じた【転移・再発・新たな部位へのがん発症への怯え】が常に患者の心の根幹に存在していた。食道がんのために食道切除術を受け退院後6ヶ月以上経過し、術後補助療法が終了している外来通院中の患者22名を対象に半構造化面接を行い、修正版グランデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した結果、食道切除術後の回復過程において術後補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程は《生活圏の狭小化》及び《命と引き替えに生活圏の狭小化を受け入れ自分流の暮らし方を獲得する》をコアカテゴリーとする過程として説明できることが明らかとなった。このプロセスを促進するためには、生活圏の狭小化を最小限に食い止めるための看護を、長期的、継続的に実施していくことが必要である。

生活圏の狭小化は、摂食機能低下に起因する多様な心身の変化がもたらす結果であり、術後の摂食機能低下とそれが引き起こす生活上の変化、不快症状の内容とそれらの一般的な持続時間などについて、イメージがわくように提示し(予期的心配)、気持ちの準備をしてもらい、同時にこれらへの具体的対処方法をあらかじめ説明すること(予期的指導)、及び患者個々の自己管理能力をアセスメントし術後介入の見通しを立てることが必要である。術後、摂食機能低下とそれが引き起こす日常生活上の変化及び不快症状が現実になった時には、患者個々の詳細な状況に応じた具体的対処方法を専門的知識に基づいて患者と共に考え、実施し、生活圏の狭小化を最小限にくい止めることが重要である。また、外見の変化や下痢については、衣服の工夫、トイレマップの作成・提供、食べる速さなどを指導することも重要であり、看護師が医療チームの中で調整役となり、医師、薬剤師、栄養士、言語聴覚療法士等の専門性を繋いで援助を提供することは、患者の中に『周囲の期待を回復への糧にする』気持ちや苦痛との交換条件としての「命」ではなく、命への感謝の気持ちを育み、術後生活再構築過程促進要因となりうると考える。本研究の全体構想は、集学的治療を受ける食道がん患者の実状に即したがんリハビリテーション看護プログラムの構築を行うことである。食道切除術後の回復過程において術後補助療法を受けた患者の術後生活再構築過程は、昨年までの研究の結果患者は、≪生活圏の狭小化≫を伴う体験に対して、≪命と引き替えに生活圏の狭小化を受け入れ自分流の暮らし方を獲得する≫という過程であることが明らかとなった。この結果より、このプロセスを促進するための看護援助について検討した結果、≪生活圏の狭小化≫を最小限に食い止めるための看護援助として、1予期的指導の有効性を考慮した意図的な介入、2術後、摂食機能低下とそれが引き起こす日常生活上の変化および不快症状が現実になった場合の介入、が必要であることが示唆されたが、術前に自覚症状のない患者の場合、無用な恐怖や心配を与える可能性があるため、説明は慎重に行う必要があることが考察された。次に、術後生活再構築過程を促進する看護援助として、生活圏の狭小化を最小限に食い止めるための看護援助、長期的・継続的な看護介入の必要性が示唆されたことから、具体的な援助方法として、1食べる楽しみを取り戻せ、回復への期待、回復の実感が得られる支援、2外来受診時や電話訪問による患者の体験の傾聴、3家族、友人からの援助協力を求める支援、4ピアサポートの活用、5がんサロンの運営、等の支援が必要であることが示唆された。最終年度の次年度は、この具体的な支援を実施に、集学的治療を受ける食道がん患者の療養プロセスの中で実施し、評価を明らかにしていきたい。本年度までに、集学的治療を受ける食道がん患者の体験の詳細について明らかにすることができたが、データの分析に若午時間がかかってしまったため、集学的治療を受ける食道がん患者のがんリハビリテーションプログラム作成には至ることができなかった。リハビリテーションプログラムに必要な構成要素は明らかになっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施に際して提出している研究計画書に沿って研究を実施しており、研究の進捗状況は、おおむね研究計画書に沿っていると評価している。本年度までに明らかになった対象者の体験および、リハビリテーションプログラムに必要な構成要素をもとに、次年度は集学的治療を受ける食道がん患者のがんリハビリテーションプログラムを作成し、このプログラムを用いて、集学的治療を受ける食道がん患者への介入を行いたいと考える。
電子機能性高分子の溶液系の電気複屈折緩和スペクトロスコピ-

共役電子系をもつ電子機能性高分子は可視域に吸収をもつものが多いので、通常のHe-Neレ-ザやArイオンレ-ザのような可視光源を用いた電気複屈折緩和スペクトロメ-タでは、電子機能性高分子の溶液系の電気複屈折緩和を測定することは困難である。そこで、本研究では試料による吸収損のほとんどない近赤外域で発光する大出力半導体レ-ザを光源とし、きわめて短時間のうちに緩和スペクトルの全貌を得ることのできる高精度・広帯域のリアルタイム電気複屈折緩和スペクトロメ-タを開発し、それを溶媒可溶の電子機能性高分子に適用してその荷電キャリアの状態および主鎖形態を明らかにすることを目指した。研究成果は以下の通りである。1.新たに開発した高安定・大出力の半導体レ-ザ光源システムを、高速・高分解能トランジェント・メモリおよびシステム・コントロ-ラとしてのパ-ソナル・コンピュ-タと組み合わせて、高速・高精度リアルタイム電気複屈折緩和スペクトロメ-タを実現した。2.この電気複屈折緩和スペクトロメ-タを用いて、溶媒可溶の電子機能性高分子として代表的なポリジアセチレン(nBCMU)およびポリチオフェンの良溶媒ならびに貧溶媒中での電気複屈折緩和スペクトルの測定を行った結果、ポリジアセチレンおよびポリチオフェンの溶媒中における電気分極機構(局在した荷電キャリアのつくる永久双極子の配向分極、あるいは非局在キャリアによる誘起分極)および高分子主鎖の形態(棒状あるいはランダムコイル状)についての重要な情報が得られた。共役電子系をもつ電子機能性高分子は可視域に吸収をもつものが多いので、通常のHe-NeレーザやArレーザのような可視光源を用いた電気複屈折緩和スペクトロメータでは、電子機能性高分子の溶液系の電気複屈折緩和を測定することは困難である。そこで、本研究では試料による吸収損のほとんどない近赤外域で発光する大出力半導体レーザを光源とし、きわめて短時間のうちに緩和スペクトルの全貌を得ることのできる高精度・広帯域のリアルタイム電気複屈折緩和スペクトロメータを開発し、それを溶媒可溶の電子機能性高分子に適用してその電子状態・主鎖形態を明らかにする。また、EOスイッチングシステムにより励起光照射をオン・オフしたあとの系の時間変化を追跡する。本年度の研究成果は次の通りである。1.まず比較的小出力(40mW)の半導体レーザ光源システムの試作を行い、光出力の絶対値および安定度に関して良好な結果を得た。この経験を踏まえて、大出力(250mW)の半導体レーザ光源システムの開発を行った。2.上述の半導体レーザ光源システム、高速印加電場発生装置、およびトランジェント・メモリを組合せて、電気複屈折緩和スペクトロメータを構成し、溶媒可溶の電子機能性高分子として代表的なポリジアセチレンnBCMUおよびポリアルキルチオフェンの良溶媒・貧溶媒中での電気複屈折緩和スペクトルの予備的な測定を行った。その結果、ポリジアセチレンおよびポリチオフェンの溶液中における電気分極機構および主鎖の形態に関して基礎的な情報が得られた。3.励起光照射をオン・オフにするためのEOスイッチングシステムを開発した。そこで、本研究では試料による吸収損のほとんどない近赤外域で発光する大出力半導体レ-ザを光源とし、きわめて短時間のうちに緩和スペクトルの全貌を得ることのできる高精度・広帯域のリアルタイム電気複屈折緩和スペクトロメ-タを開発し、それを溶媒可溶の電子機能性高分子に適用してその荷電キャリアの状態および主鎖形態を明らかにした。

1.前年度に開発した高安定・大出力の半導体レ-ザ光源システムを、高速・高分解能トランジエント・メモリおよびシステム・コントロ-ラとしてのパ-ソナル・コンピュ-タと組み合わせて、高速・高精度リアルタイム電気複屈折緩和スペクトロメ-タを実現した。2.開発した電気複屈折緩和スペクトロメ-タを用いて、溶媒可溶の電子機能性高分子として代表的なポリジアセチレン(nBCMU)およびポリチオフェンの良溶媒ならびに貧溶媒中の電気複屈折緩和スペクトルの測定を行った結果、ポリジアセチレンおよびポリチオフェンの溶媒中における電気分極機構(局在した荷電キャリアのつくる永久双極子の配向分極、あるいは非局在キャリアによる誘起分極)および高分子主鎖の形態(棒状あるいはランダムコイル状)についての重要な情報が得られた。
SHP-1をターゲットとした腎性貧血治療の可能性についての検討

造血前駆細胞内に存在するSHP-1が真に腎性貧血の治療ターゲットとなる分子であるかどうか確認することを目的として、SHP-1の機能阻害についてsiRNA導入を試みた。腎性貧血モデルマウス(5/6腎摘マウス)の骨髄よりc-kit陽性造血前駆細胞を分離培養して、SHP-1 siRNA発現レトロウイルスベクター、およびshRNA発現レンチウイルスベクターの導入を試みたが、c-kit陽性造血前駆細胞への導入は困難であった。今後も細胞培養、導入条件などを変更して導入を試み、SHP-1の発現変化および細胞内シグナル伝達系への影響につき検討したい。2)腎性貧血モデルの作成と腎性貧血発症の確認C57BL/6マウスに5/6腎臓摘出を行い、経時的にヘマトクリット値や血清クレアチニン値を測定し、腎性貧血発症について確認したところ、平均ヘマトクリット値は腎摘出前50.0±1.35%に対し、腎摘出4週後には39.0±4.43%と低下を認め、一方血清クレアチニン値は腎摘出前0.3±0.04mg/dlであったが腎摘出4週後は0.93±0.88mg/dlと上昇を認めた。これらの結果より、腎機能低下および貧血発症を確認できたため、腎性貧血モデルとして適切と考えられた。3) SHP-1の発現と腎性貧血の関連の確認C57BL/6J-Hcphme-νマウスのgenotypingで判別されたホモ、ヘテロ、wild typeの3群に対して5/6腎臓摘出を行い、経時的にヘマトクリット値およびクレアチニン値を測定し、群間での貧血の程度比較、およびこれらマウスの骨髄から造血前駆細胞をc-kit特異抗体と磁気ビーズを用いて分離して液体培地で培養し、SHP-1の発現を比較することを目的としている。しかし、ホモのマウスは発育不良が認められ生後6週前後でほとんどが死亡し、データ推移について他群との比較が困難となっている。ヘテロ-wild type間の貧血の程度は有意差を認めていない。また、生後6-8週のマウス骨髄造血前駆細胞分離および培養に関しては、細胞分離までは可能だが、液体培地での培養でSHP-1発現を検討するための十分な細胞数が得られていない。分離・培養方法の再検討を行った後、造血前駆細胞を用いてSHP-1の定量PCRによるmRNA定量、SHP-1抗体やリン酸化抗体を用いたウエスタンブロット及び免疫沈降による、SHP-1の発現を検討する予定である。4) SHP-1の発現とエリスロポエチンに対する反応性の確認上記腎不全モデルマウスにエリスロポエチンを投与し、SHP-1の発現変化と腎性貧血の改善につき経時的検討を予定する。平成22年度の研究目的は、SHP-1を阻害することによる腎性貧血改善効果の実証のためのRNAアプタマーを用いたSHP-1をターゲットとした低分子創薬の可能性について検討することであり、まずSHP-1の機能阻害についてsiRNA導入での検討を試みた。平成21年度に作製した腎性貧血モデルマウスへのSHP-1 siRNA導入による貧血改善の確認を行うため、SHP-1 siRNA発現レトロウイルスベクター、およびshRNA発現レンチウイルスベクターを作製した。腎性貧血モデルマウスより骨髄を採取し、c-kit陽性造血前駆細胞を分離培養して前述のsiRNA発現レトロウイルスおよびshRNA発現レンチウイルスベクターの導入を試みたが、導入効率がきわめて悪く、導入のため種々の条件を設定したが、結局c-kit陽性造血前駆細胞への導入に成功しなかった。また、細胞培養の条件を変更したうえでウイルスベクターの導入を試みたがこれも成功しなかった。したがって、SHP-1siRNAの造血前駆細胞への導入によるSHP-1の発現変化および細胞内シグナル伝達系への影響について検討することは不可能であった。また、他の方法として、レトロウイルスベクターおよびレンチウイルスベクターを腎性貧血モデルマウスの尾静脈に投与し、投与前後でのマウス血液におけるヘモグロビン値の変化について検討したが有意差を認めなかった。本結果より、SHP-1の機能阻害についての検討ができなかったため、RNAアプタマーを用いた検討は行えていない。
術後補助化学療法効果予想マーカーに対するタンパク質相互作用創薬への分子機構の解明

これまでに、アクチニンー4(ACTN4)は非小細胞肺がんの術後補助化学療法の効果予測バイオマーカーであり、ACTN4の発現が培養細胞の転移能と関係することがこれまでに明らかにしてきた。そこで、本研究はACTN4の転移能への寄与について分子レベルで機能解析を行うことを目的としている。初めにACTN4の組換えタンパク質の作製を行った。野生型とその変異体2種(家族性糸球体硬化症の原因変異体および高悪性度肺神経内分泌腫瘍に特異的な選択的スプライシング)の組換えタンパク質を大腸菌で発現させた後、各種のカラムを使用して精製を行い、大用量の高純度のACTN4組換えタンパク質を得る方法を構築した。得られたACTN4タンパク質とACTN4の結合相手の分子の一つであるアクチンの結合を表面プラズモン共鳴法の機器であるBiacoreを用いて測定した。その結果、変異によりACTN4のアクチンへの結合の様式が変化することを観測することに成功した。さらにBiacoreを使用して、ACTN4と小分子化合物の結合が測定できる条件を決定することができた。次に、ACTN4の活性化には翻訳後修飾が重要であると考え、まず初めにACTN4のリン酸化を調べることにした。ACTN4はEpidermal growth factor刺激によりリン酸化されるとの報告があるため、in vitroにおけるEpidermal growth factor receptor (EGFR)によるACTN4のリン酸化を質量分析で測定した。その結果、EGFRにより複数のACTN4のリン酸化サイトを見出すことができた。さらに、質量分析によるACTN4のリン酸化の測定法を確立することができた。平成30年度に予定していた研究計画は下記の通りである。1)ACTN4の組換えタンパク質の作製:野生型と変異体2種の組換えタンパク質の作製系の構築ができた。また、リン酸化解析に必要な擬似リン酸化タンパク質の作製は、理化学研究所との共同研究で行い、現在準備中である。2)共沈法、生物物理学的相互作用解析による結合・解離速度の測定:ACTN4とアクチンの結合について、表面プラズモン共鳴法の機器Biacoreでの測定方法を確立した。そして、野生型と変異体の間でアクチンへの結合様式が異なることを明らかにすることができた。3)ACTN4へ結合する小分子化合物の探索:文献調査から得られたACTN4へ結合する小分子について、BiacoreをしようしたACTN4との結合を測定できる系を構築した。以上の結果から、本研究は予定していた研究計画通りに進行している。今年度以降に下記の研究を行う予定である。1)ACTN4/アクチンフィラメント複合体の構造解析:ACTN4の機能を明らかにするうえで、アクチニンとアクチンの結合した構造の情報は重要である。しかし、現在までにその詳細な構造はまだ明らかになっていない。そこでACTN4とアクチンフィラメントの複合体の構造解析を行う。組換えACTN4とアクチンフィラメントの複合体を作製し、複合体をNMRや高分解能電子顕微鏡などを用いて構造を解析する。これについては理化学研究所との共同研究で行う予定である。また、近年原子間力顕微鏡でタンパク質のリアルタイムの観察が可能であることから、ACTN4とアクチンフィラメントの結合を原子間力顕微鏡で観察し、複合体の構造の解析と同時にACTN4とアクチンフィラメントの結合・解離を1分子単位で解析を行う。原子間力顕微鏡での測定については、金沢大学との共同研究で行う予定である。2)ACTN4の翻訳後修飾によるACTN4の機能解析:i)EGFRによるACTN4のリン酸化を測定できたことから、キナーゼライブラリーを用意し、同様の測定方法で様々なキナーゼのリン酸化能を調べる。さらに、リン酸化能があるキナーゼが細胞の中でもリン酸化能を有しているか調べる。そして、それらのキナーゼを阻害することで、ACTN4の転移能を減少できるか調べる。ii)ACTN4にはイノシトールリン脂質との結合サイトがあるとされている。そこで、ACTN4に結合できるイノシトールリン脂質の種類を決定し、イノシトールリン脂質によるACTN4とアクチンの結合性の変化をしらべる。

ACTN4はEpidermal growth factor刺激によりリン酸化されるとの報告があるため、in vitroにおけるEpidermal growth factor receptor (EGFR)によるACTN4のリン酸化を質量分析で測定した。その結果、EGFRにより複数のACTN4のリン酸化サイトを見出すことができた。さらに、質量分析によるACTN4のリン酸化の測定法を確立することができた。平成30年度に予定していた研究計画は下記の通りである。1)ACTN4の組換えタンパク質の作製:野生型と変異体2種の組換えタンパク質の作製系の構築ができた。また、リン酸化解析に必要な擬似リン酸化タンパク質の作製は、理化学研究所との共同研究で行い、現在準備中である。2)共沈法、生物物理学的相互作用解析による結合・解離速度の測定:ACTN4とアクチンの結合について、表面プラズモン共鳴法の機器Biacoreでの測定方法を確立した。そして、野生型と変異体の間でアクチンへの結合様式が異なることを明らかにすることができた。3)ACTN4へ結合する小分子化合物の探索:文献調査から得られたACTN4へ結合する小分子について、BiacoreをしようしたACTN4との結合を測定できる系を構築した。以上の結果から、本研究は予定していた研究計画通りに進行している。今年度以降に下記の研究を行う予定である。1)ACTN4/アクチンフィラメント複合体の構造解析:ACTN4の機能を明らかにするうえで、アクチニンとアクチンの結合した構造の情報は重要である。しかし、現在までにその詳細な構造はまだ明らかになっていない。そこでACTN4とアクチンフィラメントの複合体の構造解析を行う。組換えACTN4とアクチンフィラメントの複合体を作製し、複合体をNMRや高分解能電子顕微鏡などを用いて構造を解析する。これについては理化学研究所との共同研究で行う予定である。また、近年原子間力顕微鏡でタンパク質のリアルタイムの観察が可能であることから、ACTN4とアクチンフィラメントの結合を原子間力顕微鏡で観察し、複合体の構造の解析と同時にACTN4とアクチンフィラメントの結合・解離を1分子単位で解析を行う。原子間力顕微鏡での測定については、金沢大学との共同研究で行う予定である。2)ACTN4の翻訳後修飾によるACTN4の機能解析:i)EGFRによるACTN4のリン酸化を測定できたことから、キナーゼライブラリーを用意し、同様の測定方法で様々なキナーゼのリン酸化能を調べる。さらに、リン酸化能があるキナーゼが細胞の中でもリン酸化能を有しているか調べる。そして、それらのキナーゼを阻害することで、ACTN4の転移能を減少できるか調べる。ii)ACTN4にはイノシトールリン脂質との結合サイトがあるとされている。
地震危機管理システムの日米中比較分析

われわれの共同研究は、月1回開催を原則とする研究会と、共同調査によって推進された。研究会では、メンバー各自が順次それぞれが研究しているテーマについて報告するとともに、時々、外部の専門家を招いて意見を聞かせていただいた。共同調査としては、1998年12月22日・23日に神戸市および兵庫県津名郡の復興調査、1999年12月22日に兵庫県防災センター調査を実施した。これらのほか、高木が独自に、ボランティア活動関係のアンケート調査を実施した。かれの調査研究の成果の一部は成果報告書に収められている。われわれは神戸市調査および兵庫県調査によって相当量の資料を収集することができたが、それらの分析結果は刊行されていない。テーマに掲げられたアメリカと中国の地震危機管理システムについての現地調査は、研究費を外国出張費に使用することが認められていないため実施できなかった。しかし山川と池田は、1998年と1999年に中国に出張する別の機会があったのを利用して、上海の大規模書店などにおいて、地震および地震危機管理システム関係の、日本で入手しがたい中国語文献を収集することができた。また山川と山田はアメリカの地震予測評価システムおよび建築物の耐震・免震化について研究した。地震災害の軽減方法として重要なのは、第1に地震予測情報の活用と避難行動、第2に建築の耐震・免震化、第3に災害発生・復興時における政府とボランティアの支援活動などであるが、これらそれぞれの問題について、われわれはある程度の研究成果をあげることができた。しかし、問題領域は広大であり、今後もさらに研究を積み重ねていかなければならないと考えている。1.研究班全体としての調査として、1998年12月22日に神戸市の復興事業の進捗状況についてヒャリング調査を神戸市役所において実施し、資料を収集した。のち12月23日、兵庫県津名郡の激震地の復興状況を視察した。これらのデータの分析結果の発表は主として平成11年度に行われる。2.研究分担者の個別的研究実績の概要は次のごとくである。(1)山川雄巳は、阪神・淡路大震災当時の最高責任者村山富市元首相に面接し当時の行動についてインタビュー調査した結果を英語論文として発表したのち、国のどのような支援が被災現地の復興にどのように、またどれほど効果的に作用したかの調査・資料収集・分析に研究の力点をおいた。(2)池田敏雄は、法制化された地震危機管理システムの問題点について、立法政策的な観点から分析し、検討を進めた。(3)高木修は、援助活動についての心理分析を試みるとともに、援助活動の代表的なものをとりあげて、これらをとくに被援助者の視点から分析した。(4)山田稔は、米国地震工学研究所(EERI)寄付金白書「公共政策と建築安全性」に報告された、米国ノースリッジ地震における被災損傷建物の調査、危険度診断過程と補強対策、とくにそれらに要する必要資金の負担問題についての建築物の地震危機管理のケーススタディを中心に、地震危機管理システムについて検討を加えた。1.研究班全員による調査として、平成11年12月28日に兵庫県防災監(斉藤富雄氏)にインタビューして兵庫県の地震危機管理システムの整備状況について説明を受けるとともに、同県の防災センターの現状を視察し、センター次長等を交えて意見交換をした。ちなみに兵庫県は近く新しい防災センターを建設する予定である。ついで12月29日に、前日の調査の結果について検討する研究会を開催し、意見交換を行なった。2.研究分担者の個別的な研究実績の概要は次のごとくである。(1)山川雄巳は、これまで一般にあまり研究されていない地震予測情報に対する政府の反応様式についての研究を進め、先行事例研究の分析にもとづいて、政府の反応パターンを類型化するための分類表を構成した。これを論文化したものは現在印刷中である。

(2)池田敏雄は、前年にひきつづいて、地震危機管理システムの法制面について、解釈学的・立法政策的な観点からの分析を進めた。(3)高木修は、昨年にひきつづいて援助活動についての社会心理分析を試みるとともに、平成12年度に実施する予定の救援ボランティア活動追跡調査の準備をすすめた。(4)山田稔は、前年度にひきつづき耐震工学に関する研究をすすめ、後掲の「建築・都市施設における地震災害と危機管理」などの論文を執筆し発表した。また平成12年2月2日には、これまでの研究成果をふまえて、「建築:学問、技術、そして行政」と題する講演を関西大学工学部において行なったが、研究班メンバーもその講演会に出席した。3.なお、本研究班は、平成11年4月に小榑雅章氏(ダイエー)、5月に室崎益輝氏(神戸大学)を招いて、「企業の地震危機管理行動」および「日本の防災体制」についての研究会を開催し、研究報告を聞いたのち講師と意見交換をした。1.本年度の研究班の研究会は、5月18日、6月27日、7月25日、10月24日,11月28日に開催した。本年度は最終年度のため、報告者は班員の山川雄巳、高木修、池田敏雄、山田稔(研究協力者)に限定し、順次それぞれの研究の進行状況について報告した。また正規の研究会以外にも随時会合を開いて意見交換や事務連絡を行なった。2.研究分担者の個別的な研究実績の概要は次のごとくである。(1)山川雄巳は、地震予測情報に対する政府の反応様式についての研究を進め、先行事例研究の分析にもとづいて、政府の反応パターンの分類表を構成した論文「地震予測情報と政府の反応」を公表した。また、地震予測に関するアメリカの研究状況をサーヴェイし、これに関連するある出版物について翻訳刊行交渉をすすめるにいたった。(3)高木修は、昨年にひきつづいて援助活動についての社会心理分析を試みるとともに、救援ボランティア活動追跡調査の準備を整えた。またロサンゼルスの防災ボランティア・システムについての研究を推進した。
国際的視点からみた戦前期日本社会学にたいする総合的研究

本研究では国際的視点から戦前期日本社会学を評価、位置づけることを研究目的とした。そして、主に3つの研究課題を設定して、それぞれに研究成果を得ることができた。第一には、とくに明治初期の西欧思想や社会学の導入過程と、その受容の内容にみられる「日本的」特徴を、その時代的背景のなかで検討することであり、たとえばスペンサーが各国の社会学者を中心に与えた影響のうち日本に導入された際の〈日本的変容〉について明らかにした。第二には、戦前の主要な社会学者の経歴や業績について調べることであり、とりあげた人物は、米田庄太郎、高田保馬、新明正道、建部遯吾、戸田貞三、鈴木栄太郎、有賀喜左衛門、古野清人などであったが、それぞれの人と業績を明らかにした。第三は、戦前期、そして戦時下においての、民族、国家、政治、宗教、農村、あるいは家族といった社会学専門領域の研究実情を把握する課題を設定し、資料蒐集、インタビュー調査を実施した。以上3つの研究作業を通じて、本研究会では社会学史領域における必要不可欠な基礎的な作業を実施することができ、今後継続する研究の土台づくりとしての作業を行うことができた。そして、今日では戦後中心の社会学史が一般的であるものの、戦前の社会学の戦後社会学にたいする影響、あるいはまた戦前の社会学の隣接学問領域への影響を認めることができた。それは戦前の社会学にたいするあらたな評価を可能にするものである。1.本研究課題に取り組むための研究領域・テーマを調整して、各自の研究テーマを明確にした。2.研究メンバーは、各自の研究テーマのもとに、基礎文献として、戦前期の社会学関係図書・雑誌の蒐集をおこなった。そうした基礎文献の蒐集、あるいはその他資料・情報蒐集に関しては研究会を開催して、研究メンバー間で情報提供をおこなってきた。3.本研究は、戦前の日本社会学界の状況を把握する必要があるため、先輩研究者に対して(物故者については遺族その他関係者)にインタビュー調査をおこなった。4.社会学史を専門とする佐々木交賢氏、大橋薫氏などに対して本研究における研究協力を依頼した。また研究会を開催して、情報提供をお願いした。1.本研究課題に取り組むため、研究分担者間で昨年度に引き続き研究領域・テーマを調整して、各自の研究テーマを明確にした。2.研究分担者は、各自の研究テーマのもとに、基礎文献として、戦前期の社会学関係図書・雑誌の蒐集をおこなった。そうした基礎文献の蒐集、あるいはその他資料・情報蒐集に関しては研究会を開催して、研究分担者間で情報提供をおこなってきた。本研究は戦前の日本社会学界の状況を把握する必要があるため、先輩研究者にたいしてインタヴュー調査を実施した。インタヴュー対象者は、研究分担者各自のテーマにそくして決定し、インタヴュー内容は、研究会で報告してきた。研究分担者以外では、家族研究・社会学史を専門とする大橋薫氏などに対して本研究課題のもと研究協力を依頼し、研究会を開催して情報提供をお願いした。本研究会では国際的視点から戦前期日本社会学を評価、位置づけることを研究目的とした。そして、主に3つの研究課題を設定して、それぞれに研究成果をえることができた。第一には、とくに明治初期の西欧思想や社会学の導入過程と、その受容の内容にみられる「日本的」特徴を、その時代的背景のなかで検討することでありたとえばスペンサーが各国の社会学者を中心に与えた影響のうち日本に導入された際の<日本的変容>について明らかにした。

以上3つの研究作業を通じて、本研究会では社会学史領域における必要不可欠な基礎的な作業を実施することができ、今後継続する研究の土台づくりとしての作業を行うことができた。そして、今日では戦後中心の社会学史が一般的であるものの、戦前の社会学の戦後社会学にたいする影響、あるいはまた戦前の社会学の隣接学問領域への影響を認めることができた。それは戦前の社会学にたいするあらたな評価を可能にするものである。
皮膚樹状細胞における皮膚プリオン蛋白発現の制御機序の解析

変異型プリオン(PrP)蛋白の蓄積によって生じるプリオン病の伝播経路には不明な点が追い。本疾患の伝播経路として脾臓の樹状細胞(DC)がPrP伝播に関与していることが報告されており、濾胞樹状細胞の関与が注目されている。また近皮膚の掻破後に出現した症例が海外で報告されており、PrPを介する経路として皮膚におけるDCの関与も推測されている。申請者はこれまで皮膚樹状細胞であり、外来抗原を皮膚から所属リンパ節でT細胞に伝播するランゲルハンス細胞(LC)に注目してきた。本細胞(LC)が正常プリオン蛋白(PrPc)を有することを明らかにしてきた。本疾患におけるPr発現機序を解明した報告は少なく、これらの解析が病態の解明にも重要であると考えられる。そこでLCに対するサイトカインの影響について検討し、さらにFclgG受容体発現に対するPrP蛋白の影響についても検討した。この結果、(1)IL-1β、TNF-α(10ng/ml)はLCの接着分子CD40,CD80,CD86発現を有意に増加させた。(2)IL-1β、TNF-α(10ng/ml)刺激下に24,48時間培養したLCで、正常型PrP蛋白発現が有意に増加し、これらのサイトカインの刺激によってLCのPrPの発現が顕著に変化することが明らかとなった。(3)さらにリコンビナントPrP蛋白((1)μg/ml)で刺激した場合、24時間後にLCのCD40,CD80発現は有意に増加し、接着分子発現の増加を認めた。(4)PrP蛋白によるLCのFclgG受容体発現には変化を認めなかった。(4)またPrP遺伝子欠損マウスでは皮膚LCの正常PrP発現が抑制されることを確認し、さらにThy-1陽性樹状表皮T細胞(DETC)はPrPcを恒常的に発現しているが、PrP遺伝子欠損マウスではDETCの発現は認められず、またprimary cytokineによっても変動を受けなかった。以上の結果は、PrP蛋白がLC細胞膜に発現して織、LCの接着分子を介した抗原提示能に変化を与える可能性が明らかとなった。この結果はPrP伝伝播経路のなかでLCの機能変化が重要である可能性を示唆しており、今後本疾患におけるPrPの機能を解析する上で重要であると考えられた。プリオン病は、プリオン蛋白(PrPc)が変換してプリオン変異蛋白(PrPsc)を誘導することによって発生する疾患であるが、本疾患の原因の一つとして、皮膚内にPrPを投与することによって、PrP病を誘導することができる可能性が明かにされている。皮膚においてLCは、種々の抗原を所属リンパ節に誘導することができる抗原提示細胞であり、PrPの伝播に関与する可能性が示唆される。これまですでにマウス表皮から高純度でLCを採取することに成功している。高純度のLCを用いた検討では、精製LCがPrPcを発現することを明らかにした。次にサイトカインによってLCのPrP発現の変化を受けることを明かとにした。

すなわちTNF-α、IL-1β投与によってLCのPrP発現が増強し、GM-CSFによってPrPc発現が減少した。またPrP遺伝子欠損マウスを用いた検討では、LCにPrP発現は認められないことを報告した。以上から高純度で精製した表皮LCがPrP蛋白を発現していること、特定のサイトカインによってPrP発現調節の制御を受けることが示された。次年度では末梢血樹状細胞におけるPrP発現調節について検討する予定である。プリオン病は変異型プリオン(PrP)蛋白が蓄積することによって生じる疾患であり、中枢神経の異常が認められる。本疾患の伝播経路には脾臓の樹状細胞(DC)がPrP伝播に関与していることが報告されており、さらに皮膚を介する経路として皮膚におけるDCの関与も推測されている。申請者はこれまで皮膚樹状細胞であるランゲルハンス細胞(LC)が正常プリオン蛋白を有すること、またPrP遺伝子欠損マウスでは皮膚LCの正常PrP発現が抑制されることを報告した。今年度はLCに対するサイトカインの影響について検討し、さらにFclgG受容体発現に対するPrP蛋白の影響についても検討した。この結果、(1)IL-1β、TNF-α(10ng/ml)はLCの接着分子CD40,CD80,CD86発現を有意に増加させた。(2)IL-1β、TNF-α(10ng/ml)刺激下に24,48時間培養したLCで、正常型PrP蛋白発現が有意に増加し、これらのサイトカインの刺激によってLCのPrPの発現が顕著に変化することが明らかとなった。(3)さらにリコンビナントPrP蛋白((1)μg/ml)で刺激した場合、24時間後にLCのCD40,CD80発現は有意に増加し、接着分子発現の増加を認めた。(4)PrP蛋白によるLCのFclgG受容体発現には変化を認めなかった。以上からPrP蛋白がLCの接着分子を介した抗原提示能に変化を与えることが明らかとなった。この結果はPrP伝伝播経路のなかでLCの機能変化が重要である可能性を示唆しており、PrPの機能を解析する上で重要であると考えられた。
高速MRIによる心筋組織血流評価に関する研究

本研究は磁化率の変化を利用したMRIによる心筋組織血流評価法を確立することを目的とし、磁化率に対する感受性の高い高速MRI撮影法の開発と組織血流が磁化率に及ぼす影響の検討とを行った。まず高速MRI撮影法の開発では、1次元MRI撮影法であるline scan法の改良により、0.055秒という高速の2次元MRI撮影法を実現した。現在欧米において活発な研究開発が行われているエコープラナー法(EPI)と呼ばれる高速MRI撮影法は、特殊な撮影装置を必要とするが、本法は既存の撮影装置においてEPIに匹敵する高速撮影を行うことができ、さらに磁化率に対する感受性も制御できるという特長を有する。しかし、開発を進めて行く過程で、本法を従来の2次元フーリエ撮影法に基づいて解釈すれば、1988年にフライブルグ大学より報告されたBurst lmagingと同一の撮影法であることが判明した。従って本研究は、撮影法の考案という点で優先性は低下したが、本法をine scan法の一種と見なす解釈において独創性を保ち、この解釈に基づいて本法で得られる画像信号の強度を高める方法を開発した。一方、組織血流が磁化率に及ぼす影響については、血管内に投与したMRI用造影剤(Gd-DTPA)が微小血管から細胞外液へ拡散して行く過程のモデルとして、Gd-DTPA水溶液を人工液透析膜のファイバー内から外部へ透過させる実験的検討を行った。ファイバー内に高濃度のGd-DTPAを注入した後、連続的に撮影したMRI画像の信号強度を用いて算出した磁化率の経時的変化は、ファイバー外部において次第に増加するGd-DTPA濃度と高い相関を示し(r^2=0.912)、Gd-DTPAが血液中から細胞外液へ拡散して行く過程を、MRIにより非侵襲的に検出できる可能性が確認できた。
医療・福祉用の機器・ロボット開発におけるイノベーション促進とエコシステムの形成

本研究は、医療用・生活支援用の機器・ロボットの新製品開発において、1成功した企業は大学や研究機関、公的機関とどのように協働して製品・工程イノベーションを生み出し、事業化に繋げているのか、そして2どのようにビジネス・エコシステムを構築してその事業から持続的な収益を獲得するのか、そのプロセスと要因を明らかにするものである。研究方法として、具体的な開発事例(研究分担者が関与した開発事例あり)をいくつか取り上げ質的調査を行う。調査方法は以下の通りである。(a)新製品開発に関与したさまざまな関係者へのインタビュー調査を行う。(b)定期的に開発会議やマーケティング・販売会議に参加し、非参与観察を行う。
疾患iPS技術を用いた有毛細胞シリア障害(cilliapathy)の病態解析研究

本研究では蝸牛の本質的機能である音刺激から神経活動への変換を担当する有毛細胞不動毛(Stereocillia)の障害に焦点を絞り、iPS細胞技術を用いて、既知変異・新規変異での病態解析研究を展開する計画である。初年度であった本年は、1不動毛を構成するタンパクをコードする遺伝子に病的変異が認められた症例からのiPS細胞樹立と、2iPS細胞からの精緻な内外有毛細胞の分化誘導プロトコル、そして3誘導した有毛細胞の電気生理学的評価法樹立を行った。1Cillia障害性難聴症例からのiPS細胞樹立(1)MYO15A本遺伝子は不動毛の伸張に寄与するモータータンパクと考えられており、遺伝子欠損動物では短小な不動毛が観察されると同時に高度難聴を来す。研究チームではN末にフレームシフト変異のある大欠失症例と、C末付近のFERMドメインに新規変異を有する進行性難聴症例からiPS細胞を樹立し、有毛細胞を誘導した。(2)CDH23不動毛間を結ぶtip-linkの構成タンパクとして知られる。このCDH23に病的変異を持つ症例からも、1症例でiPS細胞を樹立した。2iPS細胞からの精緻な内外有毛細胞の分化誘導プロトコル現存の我々のプロトコルの分化誘導の各段階と、胎生期コモンマーモセット蝸牛とから、蝸牛感覚上皮発生段階で内有毛細胞、外有毛細胞領域に発現し、かつ分化誘導に関与しうるようなシグナル分子の発現を多数検討した。この結果に基づき、現在内外有毛細胞を効果的に作り分けるプロトコルを検討途中である。3数回の試行をしたが、得られる細胞が均一である方が望ましいと判断し、現在は2に注力して研究を進めている。電気生理学的解析レベルまで検討可能なほどの精緻な有毛細胞分化誘導系を構築するために、上述のように詳細な検討を行っているため。上述のよう、分化誘導法の精緻化という問題点を洗い出しており、現在loss/gain of function研究を進めている。引き続きこの方法でひとつずつ研究を進めていく。分化誘導法に関する技術面での検討をしており、実際の疾患iPS細胞由来内耳有毛細胞の研究はこれからである。この部分へと研究が進行した際は、当初の予定通り研究費を償却していく見込みである。
脊髄循環障害因子とその対策に関する実験的研究

1.急性脊髄障害実験;wistar系ラットを用い、対照群とvitE投与群(以下投与群)に分類し、以下の実験をおこなった。(1)脊髄圧迫障害実験,a)圧迫後の血流量は、両群とも一過性に増大し以後徐々に回復したが、投与群の方がより早期に回復傾向を示した。b)圧迫後の脊髄誘発電位(以下ESP)の変化でも、第1電位,第2電位の振幅,潜時とも投与群の方がより早期に回復傾向を示した。c)組織学的変化をみると両群とも脊髄実質の出血,浮腫,および組織破壊等が認められたが、対照群に比し投与群の方が病変の程度が軽度であった。d)圧迫後の脊髄中過酸化脂質(以下TBA-RS)値は対照群は、高度に増加し、回復迄に長時間を要するのに対し、投与群は増加の程度も軽度で、早期に回復傾向を示した。(2),虚血による脊髄障害実験,a)30分間の脊髄虚血後のTBA-RS値の変動は,対象群は再開放後30分をピークとした山を形成し、60分で正常値となるが、投与群はピークが早くなりその値も低く、30分で正常値に回復している。b)脊髄虚血後のESPの経時的変化は、対照群では虚血後24分に一過性振幅増大を認め、以後急速に振幅を減じ、平均8.5分後に電位の消失を認めた。投与群でも同様に一過性振幅増大を認めたがその程度は低く、電位消失までに平均10.6分を要し、また再開放後も、投与群はより早期に回復傾向を示している。2.慢性脊髄障害実験;1),雑種成犬を用い脊髄空洞症を作成し、CTMを行い、メトリザマイドの空洞への移行がクモ膜下腔より脊髄を通して透過する事を明らかにし、髄液脊髄関門の破綻の存在することが示唆された。2),wistar系ラットを用い、脊髄クモ膜下腔にHoresein,Evans blueを注入し、脊髄実質内に色素の移行があることを実体顕微鏡で観察した。さらに、HRP,Ionic Lanthanumを用い、実際にmembranous sri aを越えて実質内に侵入していることを電顕で確認した。
高効率型在宅腹膜透析システムの開発

研究計画にもとづき、以下の成果を得ることができた。1.外部ダイアライザの至適設計試験ダイアライザによる性能評価実験を種々のマーカー溶質について行い、その結果をもとに設計理論からダイアライザの至適仕様を求めた。2.外部透析装置の開発CRPDを安全に施行するために、専用の外部透析装置を開発した。本装置の特徴として、(1)除水のためのglucose注入機構の装備腹膜を介した除水を確実に行うためには外部透析液中のglucose濃度を1.0-1.5%程度にする必要がある。glucose注入機構導入によりglucose使用量を必要最小限に抑えることができた。(2)腹腔内透析液の容量変動機構腹腔内透析液の混合性は低く、外部で浄化した透析液の短絡流出が懸念されている。これを回避するため、腹腔内透析液の容量変動(Flushing)機構を組み入れた。具体的には透析液還流液流量を周期的に変動させることにより、Flushingを発生させた。(3)各種監視機構の装備ダイアライザ内膜破損や回路断裂などによる透析液リ-ク、気泡混入、圧変動などのトラブル対策として、各種センサーを有する監視機構を組み込んだ。3.イヌを用いたCRPD性能評価実験至適設計・開発されたダイアライザならびに外部透析装置を用い、60頭を超える腎不全犬による透析実験を行った。その結果、対照実験とした従来の腹膜透析(PD)実験に比べ、高い溶質除去効率が確認された。これはCRPDでは、外部透析によってつねに腹腔内溶質濃度を低値に維持できることによる。4.臨床応用研究計画にはなかったが、今までの実績をもとに5例の腎不全患者にCRPDを施行し、安全性かつ有効性を確認することができた。今後さらに改良を図り、より操作性ならびに安全性の高いCRPDシステムを構築していく所存である。研究計画にもとづき、CRPDの構成要素のうち、まずダブルルーメンの腹膜カテーテルを開発し、それを用いた透析液再循環が支障なく行えるか否かを水溶液ならびに動物実験を通じ検討した。1)カテーテルの開発外径は通常のシングルルーメンと同じ5mmφとし、ダブルルーメンはいずれも半円状で、流出側(腹腔内→外部)は先端部開放、側孔小とし、流入側(外部→腹腔内)は先端部閉塞、側孔大として外部で浄化された透析液が短絡しないよう配慮した。2)流量実験1)で設計・開発されたカテーテルを用い、水溶液系実験をつうじ透析液をどれだけ循環できるか検討した結果、最大で200ml/min、100ml/minで安定した循環が確認された。3)混合実験腹腔内透析液の混合状態を定量的に把握するため、腹腔を仮定した擬似水槽を作製し、カテーテルを用いた透析液再循環実験を施行した。水溶液およびCAPDで得られた廃棄透析液を用い施行した結果、カテーテルによる循環効果より通常のPDに比べ、混合状態は良好で、完全混合に近い状態にあることが明らかとなった。4)循環実験以上の実験より得られた操作条件をもとにイヌ循環実験を行った。この際、マーカー物質を含有させた腹腔透析液を作製し、あらかじめイヌ腹腔内へ貯液し、平衡に到達後透析液の一部をカテーテルを通じ再循環し体外回路からサンプリングを行い、マーカー物質濃度の経時変化を調べ腹膜を介した物質移動の程度をあらわすダイアリザンス(DB)をコンピュータを用いたシミュレーション解析により推算した。

例えば体重9kgのイヌの尿素の場合、DB=3.05ml/minとなり、分布容積(V)あたりのダイアリザンス(DB/V)は5.6x10^<-4>min^<-1>となった。今後、水溶液系ならびにイヌを用いた循環実験を積み重ね、外部ダイアライザの至適設計、適正治療条件の確立を行いたいと考えている。研究計画にもとづき、CRPDの構成要素の1つである外付けダイアライザの至適設計について検討した。すなわち、試験ダイアライザによる性能評価実験を水溶液及びCAPD廃棄透析液系のSingle pass実験により検討した。具体的には供給液、透析液流量を広範囲に変化させた時の除去性能を表すクリアランスを尿素、クレアチニン、ビタミンB_<12>、β_2-ミクログロブリン、ミオグロビン、アルブミンの6種について求め、境膜抵抗による影響を明らかにした。次いで、既存のダイアライザの設計理論に従い至適仕様を求めたところ、例えば膜面積0.5m^2のcellulose triacetate膜ダイアライザの場合、中空糸の内径、有効長、本数、充填率をそれぞれ87μm、11.2cm、16,300本、50%とすることにより、内部圧力損失を50mmHg以下に抑えつつ、尿素のクリアランスを92.2ml/min(供給液、透析液流量とも100ml/minの条件下で)の性能を維持できることが明らかとなった。設計計算されたダイアライザを共同研究者の福井により開発し(設備投資の関係上、実際には中空糸内径200μmで設計しなおした)、腎不全犬を用いた透析実験により性能確認実験を行った。その結果、推算クリアランスの値より低値を示したものの、試験ダイアライザに比べ高い溶質除去能が確認された。推算値より低かった理由としては、設計計算を水溶液系性能評価実験の結果に基づいて行ったためで、水系と動物実験系の違いが表れたものと思われる。今後、腎不全犬を用いた透析実験を長期(1日数週間)にわたり施行し、CRPDの安全性を多角的に評価する必要がある。もし問題が生じた場合には、原因究明と同時に適切な対処法を考案し、必要に応じてシステムの改良を行う必要がある。同時に溶質除去能の経時減少を長期にわたって観察し、ダイアライザの適切な交換時期を模索する予定である。1)外部透析装置の開発CRPDの構成要素の1つである外部透析装置の開発を行った。本装置の特徴としてa)除水のためのglucose注入機構の装備腹膜を介した除水を確実に行うためには外部透析液中のglucose濃度を1.0-1.5%程度にする必要がある。外部透析液に高濃度glucoseを注入する本機構を装備することにより、必要最小限のglucose使用量に抑えることが可能となった。b)腹腔内透析液の容量変動機構腹腔内透析液の混合性は低く、外部で浄化した透析液の短絡流出が懸念されている。これを回避し溶質除去能を向上させることを目的として、透析液還流液側ラインにリザ-バならびにローラーポンプを組み込むことにより腹腔内透析液の流量変動(Flushing)を可能とした。c)各種監視機構の装備ダイアライザ内膜破損や回路断裂などによる透析液リ-ク、気泡混入、圧変動などのトラブル対策として、各種センサーを有する監視機構を装備した。これらの装置の開発は共同研究者の福井を中心に行った。2)性能評価実験
好塩基球によるT細胞応答制御の分子機構の解明とその制御

本研究は、これまでアレルギー性炎症のエフェクター細胞としてのみ捉えられてきた好塩基球の作用、特に生体内でのTh1/Th2バランスの監視について、その機構を明らかにすることを目的とした。具体的には、転写因子インターフェロン制御因子欠損マウスに見られるTh2優位なCD4+T細胞分化が、同マウスにおける好塩基球の異常増殖に起因することを明らかにした。すなわち、同マウスにおいては、非免疫状態でも血清IgE値の上昇、CD4+細胞のIL-4高産生などTh2への自発的なシフトが見られる。さらに、我々は、同マウスにおいでは脾、末梢血、肝において好塩基球数が増加していること、c-kit遺伝子の変異を導入することによって好塩基球を減少させてやると、同時にTh2シフトもまた消失することを明らかにし、好塩基球のTh2シフトにおける機能を証明した。好塩基球の増加メカニズムについては、IRF-2欠損好塩基球がIL-3刺激に対して亢進した増殖応答を示すが、IL-3で誘導されるサイトカイン産生には影響が無いことを見出し、IRF-2がIL-3受容体の下流で選択的にシグナル抑制作用を担っているという示唆を得ている。さらに、in vitroの培養系を用い、確かに好塩基球が中立条件下でのTh2細胞の分化に必須であり、これは、好塩基球が、T細胞活性化初期に産生されるIL-3に反応し、IL-4を産生することによってTh2細胞を誘導するためであることを明らかにした。これらの結果から我々は、好塩基球がTh1/Th2バランスに関して本来は中立であるIL-3の情報を、Th2誘導性のIL-4に変換する細胞性コンバータであり、その数の調節を誤ればTh1/Th2バランスが崩れ、アレルギーなどの原因になりうるという新しい可能性を考えている。