hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経・内分泌系と連携する免疫系による生体の高次調節

本研究班は,平成4年度発足重点領域研究「免疫系と神経・内分泌系との相互制御機構」の申請準備を目的としている。そのため上記6名を中核としたメンバ-が数回にわたって検討会を開いた。本年の会議で特徴的であったのは,班員として申請したメンバ-にこだわらず,新しく申請する重点領域研究に参加してもらう人を主体としたことである。2月には,新メンバ-による申請書検討会を開き,午後には,免疫系と神経内分泌系との相互調節」と題するシンポジウムを東大山上会館(東京都文京区)において開催した。参加者は約120人であり,盛会であったと評価できる。演者は,当総会B班より1名新申請領域メンバ-より4名であった。その後も,電話やFAXによって申請書内容を検討しあい,その結果、印刷ペ-ジ17ペ-ジ,とじこみ参考資料2件の申請書と,4ペ-ジの申請書概要が2月末に完成し,60部を文部省学術国際局研究助成課へ提出した。当重点領域研究は,平成2年度および3年度発足として,類似の領域名で二度申請したが,第一次審査を通過したものの最終的には不採択であった。その原因について今年度は綿密に検討し,班構成の変更,総括班の充実などの多くの改善を図った。なお,当申請領域が採択された場合にも総合B班は編成しなければならず,不採択の場合には平成5年発足として申請を重ねる予定であるので,いずれにしとも平成3年度の総合B班は必要であることから,それを申請ずみである。
新規高分子液晶を用いた書き込み・消去可能な表示フィルム材料の開発と応用

本研究では側鎖に液晶核を持つ高分子液晶の応用として、書き込み・消去が可能なフィルム状表示デバイスの材料開発を目的としてきた。先ず、4-シアノフェニル及び4-アルコキシフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのオルト位とスペーサーが結合したポリアクリレートを利用した高分子液晶を合成し,前者の同族体がガラス基盤上でのライトバルブ機能を有することを明らかにした.新規高分子液晶として4-シアノフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのメタ位とスペーサーが結合したポリアクリレートの合成と熱物性の検討を行った.この高分子はネマチック相を発現するが低温側でスメクチックA相を発現し易く,ネマチック状態で電場により制御したホメオトロピック配向が低温で崩れることが分かった.新たにその誘導体である4-(4-アルコキシフェノキシカルボニル)フェニル4-シアノベンゾエ-トを側鎖に有するポリアクリレートを合成し,その熱物性と電気物性の検討を行った.この高分子ではスペーサーが短いときネマチック相を発現し、そのネマチック一等方性液体転移温度は150°Cと高く,電場応答性も良好であったが、室温では結晶化が進行し電場により制御したホメオトロピック配向が崩れてしまう欠点をもつことが分かった.更に4-R-フェニル4-プロペニルオキシベンゾエ-トを側鎖に持つポリシロキサン誘導体は安定なLB膜を形成し、液晶セルの良い配向処理剤としての応用性を見いだした.又、4、4′-ビス(4-プロペニルオキシベンゾイルオキシ)ビフェニルは熱重合により良好な液晶配向剤としての応用性を見いだした.本研究では側鎖に液晶核を持つ高分子液晶の応用として、書き込み・消去が可能なフィルム状表示デバイスの材料開発を目的としてきた。先ず、4-シアノフェニル及び4-アルコキシフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのオルト位とスペーサーが結合したポリアクリレートを利用した高分子液晶を合成し,前者の同族体がガラス基盤上でのライトバルブ機能を有することを明らかにした.新規高分子液晶として4-シアノフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのメタ位とスペーサーが結合したポリアクリレートの合成と熱物性の検討を行った.この高分子はネマチック相を発現するが低温側でスメクチックA相を発現し易く,ネマチック状態で電場により制御したホメオトロピック配向が低温で崩れることが分かった.新たにその誘導体である4-(4-アルコキシフェノキシカルボニル)フェニル4-シアノベンゾエ-トを側鎖に有するポリアクリレートを合成し,その熱物性と電気物性の検討を行った.この高分子ではスペーサーが短いときネマチック相を発現し、そのネマチック一等方性液体転移温度は150°Cと高く,電場応答性も良好であったが、室温では結晶化が進行し電場により制御したホメオトロピック配向が崩れてしまう欠点をもつことが分かった.更に4-R-フェニル4-プロペニルオキシベンゾエ-トを側鎖に持つポリシロキサン誘導体は安定なLB膜を形成し、液晶セルの良い配向処理剤としての応用性を見いだした.又、4、4′-ビス(4-プロペニルオキシベンゾイルオキシ)ビフェニルは熱重合により良好な液晶配向剤としての応用性を見いだした.本研究では側鎖に液晶核を持つ高分子液晶の応用として、書き込み・消去が可能なフィルム状表示デバイスの開発を目的としている。先ず、従来からの検討中の4-シアノフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのオルト位とスペーサーが結合したポリアクリレートを利用した高分子フィルムの作成を試みた。このポリマーは分子量が1万程度とかなり低いこともあり、フィルムとしての強度に問題がある事がわかった。そこで、上記液晶核を側鎖に持つポリメタアクリレートの合成を行った。この場合、分子量6万-10万程度と重合度の高いポリマーを得ることが出来たが、ガラス転移温度が対応するアクリレートに比べかなり高く、ネマチック一等方性液体転移温度に近い為、液晶核のネマチック配列への移行が極めて遅く、表示材料への応用にはかなり問題があることがわかった。次に,4-シアノフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのメタ位とスペーサーが結合したポリアクリレートの合成と熱物性の検討を行った。この高分子はスペーサーが短いときネマチック相を発現し、そのネマチック一等方性液体転移温度は150°Cと高く、ガラス転移温度も50°Cと高い。この誘導体はオルト結合の誘導体と同様、ネマチック相で電場により光のスイッチング現象を示す。この化合物はスメクチック相と発現し易くスペーサー長が3以上になるとスメクチックA相のみしか示さない。スメクチックA相では低分子液晶の場合と同様、電場による分子の再配列現象は認められず,表示材料としてのり応用は困難である。現在、スペーサー長の短い同族体のフィル性能並びに電場特性を検討中である。本研究では側鎖に液晶性を有する核を含む高分子液晶材料を用いて、フィルム状表示デバイスを作成することを目的に新規な材料開発を進めてきた.

液晶核部分にはシアノ基を含む三環性芳香環を用い、主鎖部分にはアクリル酸を用いた高分子では、ガラス基盤上では良好な結果が得られたもののフィルム化には成功しなかった.そこで、最近では、主鎖部分をポリアクリル酸、ポリシロキサンに変えた誘導体を合成し、その電場によるライトバルブ機能等について、ガラス基盤上で検討し、表示デバイスへの応用の可能性があることを確認した.しかしながら、ポリシロキサン誘導体については、ガラス転移点が室温近くにあり、フィルム状にすることは困難な状況にある.その理由は、一つにフィルムとしての強度が極めて弱いことの他、フィルムは非常に静電気を帯易いことである.静電気を帯易い点については現在検討中である.現在、フロロメチレン鎖を有する誘導体の合成も試みているがこれについてもフィルム強度の上昇をもたらすか否かについては不明である.フィルム化の一つとして、現在、本研究で得られた高分子液晶をポリイミドのようなフィルムとしての強度の高いフィルムでサンドイッチ状にする試みを行っている。但し、ポリイミドフィルムと本研究で使用しているフィルムは剥離し易く、サンドイッチフィルムは問題がありそうで、更に、別の高分子フィルムについても検討中である.現在、液晶核部分と主鎖の関係とライトバルブ機能を明らかにする目的で、液晶核が主鎖に対し傾斜する構造の高分子液晶を新規に合成した.現在そのライトバルブ機能について検討中である.本研究では側鎖に液晶核を持つ高分子液晶の応用として、書き込み・消去が可能なフィルム状表示デバイスの材料開発を目的としてきた。先ず、従来から検討中して来た4-シアノフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのオルト位とスペーサーが結合したポリアクリレートを利用した高分子フィルムについては分子量が1万程度以上にあげることには成功せず,ガラス基盤上でのライトバルブとしての応用にとどめた.昨年来,新規高分子液晶として4-シアノフェニル4-(4-アルコキシベンゾイルオキシ)ベンゾエ-トのメタ位とスペーサーが結合したポリアクリレートの合成と熱物性の検討を行った.この高分子はネマチック相を発現するが低温側でスメクチックA相を発現し易く,ネマチック状態で電場により制御したホメオトロピック配向が低温で崩れることが分かった.そこで,新たにその誘導体である4-(4-アルコキシフェノキシカルボニル)フェニル4-シアノベンゾエ-トを側鎖に有するポリアクリレートを合成し,その熱物性と電気物性の検討を行った.この高分子ではスペーサーが短いときネマチック相を発現し、そのネマチック一等方性液体転移温度は150°Cと高く,電場応答性も良好であったが、以前に開発した側鎖型高分子に比べ結晶性が高く,室温ではネマチック状態で電場により制御したホメオトロピック配向が崩れてしまう欠点をもつことが分かった.又,液晶核末端のアルコキシ鎖を長い同族体ではネマチック相が消失しスメクチックC相を発現する.ただし,スメクチックC相での配向制御が熱勾配法,電場制御等では困難であった.
希土類錯体をゲルに実装した波長可変レーザー（500-600nm付近）媒質の開発

本研究は、希土類発光錯体を自己組織化オルガノゲルに分散させて、高輝度オルガノゲル媒質及び高い発光量子収率(Φ)を示す波長可変発光体の開発を目的とする。Eu錯体をゲルに分散させた系をナノ秒レーザーで励起したところ、共振器の改良によってASEの発生しきい値は0.1 mJと求められた。その一方、今回新たにCe錯体を開発し、既存のEu、Tb錯体では到達できない紫色-青色の発光色を実現した。その理由はCe錯体が4f-5d遷移を用いるからである。一方Eu錯体について、重い原子団を配位子に用いて分子内振動緩和の寄与を妨げた結果、Φ= 46%を達成し、従来得られている値(22%)を大きく向上させた。【研究目的】本研究の目的は、紫外線励起により、500-600 nm付近(緑橙色)で発振する、希土類マルチカラーレーザー媒質を創製することである。この媒質は、希土類錯体を、オルガノゲル(有機ゲル)中に高濃度(従来の溶液中と比べ、8倍の濃度)で分散させることにより実現する。【研究実績】平成25年度は、希土類錯体Eu(hfa)3(phen)を、フェノール類と界面活性剤AOTが自己組織化してできたオルガノゲル中に分散させた。この系をEu@gelと表記する。Eu@gelの発光強度の時間プロファイルI(t)の励起パルスエネルギーEex依存性を、μs領域において観察した。その結果、I(t)は2成分の指数関数で表されるとともに、Eexに顕著に依存することを明らかにした。すなわち、Eexを増加させる(2 mJ)につれて、速い減衰成分τ1自体が速くなる(0.08 ms)とともに、前指数因子A1も大きくなる(0.49)。【研究目的】この研究の目的は、紫外線励起により、500-600 nm付近(緑-橙色)で発振する、希土類マルチカラーレーザー媒質の創成を明確化することである。【研究実績】平成26年度は、希土類錯体Eu(hfa)3(TPPO)2を合成したとともに、p-クロロフェノールとAOTからなるオルガノゲル中に分散させた。既存の錯体Eu(hfa)3(phen)は、ゲルへの分散濃度がおよそ1 mM程度であるのに対し、今回合成したEu(hfa)3(TPPO)2は>3.2 mMと、ゲルへの分散濃度が非常に大きい。その一方、ゲルを構成する有機溶媒:キシレンへの溶解は、Eu(hfa)3(phen): 0.15 mMに対してEu(hfa)3(TPPO)2: 3.2 mMであり、後者の有機溶媒中への溶解が際立っている。今回、ナノ秒レーザーを用いた紫外線励起により、Eu(hfa)3(phen)の発光プロファイルI(t)を測定した。その結果、I(t)は励起光強度に依存せず、単一指数関数で減衰することを明らかにした。この結果は、オルガノゲルのファイバー束近傍に分散された構造を取るEu(hfa)3(phen)を使用して初めて、増幅された自然放出(amplified spontaneous emission; ASE)の発生が可能であることを示している。【研究目的】本研究では、紫外線励起により、500-600 nm付近(緑&#12316;橙色)で発振する、希土類マルチカラーレーザー媒質を創製することである。【研究実績】平成27年度は、希土類錯体Eu(hfa)3(TPPO)2をオルガノゲル(p-クロロフェノール+界面活性剤AOT)に分散させた系について、紫外線励起に伴う錯体の発光時間プロファイルI(t)を解析することに注力した。その結果、I(t)は励起パルス強度に依存せず、常に単一指数関数で減衰することを見出した。このことは、Eu(hfa)3(TPPO)2がオルガノゲル中においてひも状ネットワーク近傍ではなく、溶媒中を好む分散構造を取ることに起因すると結論した。レーザー媒質として使用できるような機能発現、すなわち増幅された自然放出(amplified spontaneous emission; ASE)の実現には、Eu(hfa)3(phen)のようにひも状ネットワーク構造と親和的な錯体設計が必要不可欠であることを明らかにした。Eu(hfa)3(phen)の場合は、ゲルのひも状ネットワーク構造近傍に局在しているので、錯体の局所的な濃度が実効的に1 Mに達する。その一方、Eu(hfa)3(TPPO)2では3 mM程度である。Eu(hfa)3(phen)を初めとする高濃度分散構造がASEの実現には重要である。以上の成果は、Langmuir誌、あるいはJ. Mol. Liq.誌等に投稿し、掲載された。

Eu錯体をゲルに分散させた系をナノ秒レーザーで励起したところ、共振器の改良によってASEの発生しきい値は0.1 mJと求められた。その一方、今回新たにCe錯体を開発し、既存のEu、Tb錯体では到達できない紫色-青色の発光色を実現した。その理由はCe錯体が4f-5d遷移を用いるからである。一方Eu錯体について、重い原子団を配位子に用いて分子内振動緩和の寄与を妨げた結果、Φ= 46%を達成し、従来得られている値(22%)を大きく向上させた。平成26年度は、ASEを与える発光メカニズムについて詳細に検討が進んだとともに、必要な希土類錯体の設計指針を得た。その結果は、査読付き国際誌などで発表した。ナノ材料化学今年度は、ゲルの高次構造(ファイバー束構造)の近傍に局所的に存在するような希土類錯体の設計、より具体的には配位子の選択を進めるとともに、これまで得られているデータの取りまとめと成果公表を行う。平成25年度は、Eu@gel系、及び関連する系について、そのI(t)を正確に観察することで、Euの発光に関与する励起状態に関する知見が得られた。当年度の成果は国内外の学会等で発表したとともに、査読付き国際論文誌に投稿済みで、本報告書執筆時点で査読に付されている。オルガノゲルに使用する原料について、海外からの輸入品を使用する必要が生じ、納品が26年度中に間に合わなかったため。今後は、まずASEの発生メカニズムをさらに詳しく調べるとともに、Eu錯体の最適化を行って、ASEがより強く得られるようにする。次に、Eu@gelを適切な共振器に実装することで、ゲルを使ったレーザー媒質の実現の可能性を調べる。当該オルガノゲル原料は27年度に納品されるので、27年度経費として執行する。薬品類を効率的に使用するよう研究計画を見直したことに伴い、次年度使用額が発生した。合成した希土類材料の光化学的性質を調べるための物性測定に必要な経費を充実させる。
卵管上皮細胞を起源とする卵巣癌発癌機構の解明

卵巣癌は婦人科腫瘍の中で最も予後不良である。国立がんセンターの報告によると、本邦では年間8400人が罹患し、約半数の4800人が死亡しているという現状にある。一方で、腫瘍が骨盤内に限局した進行期分類I期症例の5年生存率は約9割に達している。このような現状から卵巣癌死亡者数を減少させるには早期発見が最も有効的対処法と考える。近年の研究より、卵巣癌の主な上皮性腫瘍の一部は卵巣以外の場所からも発生することが解明されつつある。特に漿液性癌は卵管上皮に発生した細胞形態学的には異型の無い細胞に現れるp53過剰蛋白発現細胞(p53signature)がserous tubal intraepithelial carcinoma(STIC)と呼ばれる上皮内癌へと変化し、STICが卵巣へ移行し増殖することであたかも卵巣から発癌したかの様に見えるとされている。そこで卵巣癌早期発見にはp53signatureの細胞特性を解明し癌発症前に早期の対処することにあると考え本研究に至った。本年度は遺伝性乳癌卵巣癌の原因遺伝子であるBRCA遺伝子変異保持者にてリスク低減両側卵巣卵管摘出術(以下RRSO)を施行された症例のp53signatureの特性を検出する目的で、RRSO検体のP53蛋白発現が確認された卵管上皮細胞を単離し、次世代シークエンサー(以下NGS)解析を行った。解析例の中には乳癌と耳下腺癌の重複癌例が存在したため、同症例の病変部についても同様に解析を行った。目的とする細胞よりDNAを抽出し、NGS用ライブラリーを作成後、275および1025遺伝子が搭載されたパネルを使用しターゲットシークエンスとアノテーション解析をおこなった。NGS解析の結果から乳癌、耳下腺癌およびRRSO例の卵管上皮細胞に癌化に共通した変異は検出されなかったが、現在コピー数異常やimbalance異常について解析中である。近年の研究より、卵巣癌は卵巣本体より発生する単一の疾患ではなく、腫瘍の組織型によって発癌起源細胞や発癌機序が大きく異なることが解明されている。上皮性卵巣癌の主体である4つの組織型のうち、発生頻度の最も高い高悪性度卵巣漿液性癌(High-grade serouse carcinoma以下HGSC)の発癌起源細胞は卵巣とは離れた臓器である卵管または卵管采の上皮細胞が由来であることが近年の定説となりつつある。その機序は卵管または卵管采の異型のない上皮細胞に出現する癌抑制遺伝子P53蛋白発現陽性細胞(p53 signature)がSerous Tubal Intraepithelial Carcinoma(以下STIC)と呼ばれる上皮内癌へと移行し、さらに上皮内癌細胞が卵巣表面に付着後、分化増殖しHGSCとなるというものである。これまで申請者の研究においても、HGSC症例の卵管上皮には細胞異型が無いにも関わらず、p53蛋白の強い発現を認めることが確認されている。このような発癌機序を考慮すると、HGSCの早期発見には現在行っているような卵巣本体でおきた二次的変化を自覚症状がでてから検索するのではなく、卵管上皮細胞の遺伝子変化をできうる限り早期に検出することが卵巣癌完治へとつながると考える。卵巣癌は予後が悪いと言われてはいるが進行期分類I期で発見可能であった症例の5年生存率は9割を占める。この数値からも早期発見の重要性がうかがえる。そこで本研究は遺伝性乳癌卵巣癌の原因遺伝子であるBRCA遺伝子変異保持者に多いとされるHGSCの早期発見法の確立からHGSC全体、さらには癌未発症者に対する患者負担が少なく卵巣癌早期発見に有用な新規検査法の確立を目的としている。卵巣癌は進行期に発見される症例が少なくない。検診対象ではない臓器の癌の早期発見から根治につなげることが癌撲滅に対する一助と考える。今年度の研究実施計画はBRCA1または2(以下BRCA1/2)遺伝子変異陽性または変異保持者に多いとされるHGSC例における卵管または卵管采上皮細胞の特性を解析することでHGSCの発癌機序の違いを解明し、さらにはBRCA1/2非保持者におけるHGSC症例の特性と比較解析することでHGSC全体の発癌機序を解明することである。本年度は当初の計画通りに解析を進行することが可能であった。その理由として、卵巣癌症例約200例のうち、BRCA1/2遺伝子の生殖細胞変異陽性または陰性卵巣癌例を特定することができ、解析対象症例が当初の計画症例より追加可能であったこと、さらに200症例中、HGSC症例における手術検体を対象に卵管上皮細胞と腫瘍部の各部位の細胞についてTP53遺伝子解析を行い、各部位に高頻度に検出される遺伝子変異の部位の特定を進められ卵管上皮細胞からの発癌機構の違いを解明することができている状況であることがあげられる。この解析は当初の計画通りであり、順調に研究が遂行できていると評価できる。2015年の国立がんセンターの報告によると本邦では年間8400人が罹患し、4800人が死亡したとされていることから、現状では卵巣癌罹患者は約半数は死亡するということになる。しかしながら、卵巣癌に罹患者において、腫瘍が骨盤内に限局したI期の状態で対処可能であった症例の5年生存率は約9割に達している。このような現状より、卵巣癌におけるがん死亡者数を減少させるには早期発見がいかに重要であるかは言うまでもない。

しかし、卵巣は検診対象臓器ではなく、表層臓器ではないうえ、卵巣癌発症者の初期症状はほぼ無症状であることから、卵巣癌の早期発見は困難とされている。したがって卵巣癌死亡者数を減少させるには、他の臓器における検診に匹敵するような簡便で安価な新規検査方法の開発が必要である。そこで本研究は卵巣癌の発癌メカニズムの解明から、解析結果を卵巣癌早期発見のための検査法の開発へとつなげることを目的としている。近年の研究より、卵巣癌の9割を占める上皮性腫瘍は卵巣本体より発生するのではなく組織型別に発癌起源が異なることが解明されつつある。なかでも最も発症頻度の高い漿液性癌は卵管上皮の前癌病変状態にあるp53過剰発現細胞(p53signature)がserous tubal intraepithelial carcinoma(STIC)と呼ばれる細胞へと変化し、STIC細胞が卵巣へ移植されることで卵巣に発癌するとされている。そこで本年度は卵管上皮細胞のp53signature細胞を単離し、単離細胞に検出される遺伝子変異をサンガー法および微量変異検出法にて解析し、卵管上皮で起こった遺伝子変異を卵管以外の場所で検出することに成功した。卵管上皮で起こった遺伝子変異のイベントを微量に検出する方法および卵管以外の場所から採取された細胞での成功例は現在までに報告されていない。したがって研究は順調に遂行されていると考える。卵巣癌は婦人科腫瘍の中で最も予後不良である。国立がんセンターの報告によると、本邦では年間8400人が罹患し、約半数の4800人が死亡しているという現状にある。一方で、腫瘍が骨盤内に限局した進行期分類I期症例の5年生存率は約9割に達している。このような現状から卵巣癌死亡者数を減少させるには早期発見が最も有効的対処法と考える。近年の研究より、卵巣癌の主な上皮性腫瘍の一部は卵巣以外の場所からも発生することが解明されつつある。特に漿液性癌は卵管上皮に発生した細胞形態学的には異型の無い細胞に現れるp53過剰蛋白発現細胞(p53signature)がserous tubal intraepithelial carcinoma(STIC)と呼ばれる上皮内癌へと変化し、STICが卵巣へ移行し増殖することであたかも卵巣から発癌したかの様に見えるとされている。そこで卵巣癌早期発見にはp53signatureの細胞特性を解明し癌発症前に早期の対処することにあると考え本研究に至った。本年度は遺伝性乳癌卵巣癌の原因遺伝子であるBRCA遺伝子変異保持者にてリスク低減両側卵巣卵管摘出術(以下RRSO)を施行された症例のp53signatureの特性を検出する目的で、RRSO検体のP53蛋白発現が確認された卵管上皮細胞を単離し、次世代シークエンサー(以下NGS)解析を行った。解析例の中には乳癌と耳下腺癌の重複癌例が存在したため、同症例の病変部についても同様に解析を行った。目的とする細胞よりDNAを抽出し、NGS用ライブラリーを作成後、275および1025遺伝子が搭載されたパネルを使用しターゲットシークエンスとアノテーション解析をおこなった。NGS解析の結果から乳癌、耳下腺癌およびRRSO例の卵管上皮細胞に癌化に共通した変異は検出されなかったが、現在コピー数異常やimbalance異常について解析中である。
東アジア越境大気汚染がもたらす生物影響とその原因物質探索に関する国際的調査

東アジアにおける越境大気汚染による毒性影響ならびにその原因物質探索のため、以下の解析を行った。越境大気に含まれるPAHs濃度は、これまでと同様に冬季に高く夏季に低い季節変化を示した。また、同試料の生物毒性も、化学分析値と同様に冬季に高く夏季に低い結果となった。この毒性の一端は、PAHsがもたらすことは以前から判明しているが、それ以外の毒性物質は未同定である。そこで新規毒性物質探索のため、HPLC/Q-TOFを用いたスクリーニング分析を行った結果、1,8-Naphtalic anhydride, Atrazine, Norharmanなどの毒性物質が比較的多く含まれていることが明らかとなった。主に中国で発生し、越境して近隣諸国にもたらされる化学物質による大気汚染は深刻化していると考えられるが、その詳細については現在も明らかにされていない。本研究では、大陸間越境化学物質の動態および生物影響調査を国際的研究協力体制のもと実施した。具体的には、1)捕集した大気に含まれる有害有機化合物の定性および定量分析、2)捕集大気からの抽出成分を用いた生物影響評価試験、3)気団の起源推定の大きな3項目から構築された。また、これら解析と同時に、「生物影響に寄与する原因物質の探索」も行った。長崎の西彼杵半島県民の森、韓国の済洲島ハンナラ山、沖縄本島北部森林公園において大気をフィルター捕集した。フィルターから溶媒により回収された大気抽出液を用いて、サルモネラ菌を用いた遺伝子毒性評価試験(umu試験)、ミジンコ遊泳阻害試験および土壌微生物活性試験をそれぞれ実施した。大気中に含まれる化学物質の成分分析、umu試験およびミジンコ遊泳阻害試験の結果から、冬期に捕集されるサンプルに比較的強い毒性が認められ、またそれら冬期のサンプル中の多環芳香族炭化水素類(PAHs,N-PAHs,0-PAHs)の濃度が有意に高いことが明らかにされた。但し、土壌微生物活性試験(デヒドロゲナーゼ活性)では、上述のような夏期と冬期による影響の違いは認められなかった。また、これら冬期に捕集された大気は、主に中国東北部で発生し、季節風により長崎にもたらされたことが示唆された。上記解析に加えて、長崎市内で捕集した粒子状物質を異なる3種類の有機溶媒(ヘキサン、ジクロロメタン、アセトン)で抽出し、画分を得た。これら3画分を用いたumu試験およびミジンコ遊泳阻害試験を行ったところ、umu試験ではジクロロメタンとアセトン画分に、ミジンコ遊泳阻害試験ではヘキサン画分に毒性が認められた。この結果から、遺伝子毒性とミジンコ急性毒性には異なる化学物質が関与していることが示唆された。これら毒性が認められた画分に含まれる化学物質の分析を行い、原因物質を推定し、それらの毒性を両試験で調べた結果、それぞれ67種類の化学物質がリストアップされた。ただし、それら物質の毒性の総和は、捕集大気中の毒性の10%程度にしかならず、毒性全体を説明できるものではなかった。長崎県西彼杵半島、韓国済州島、沖縄県国頭村と長崎市内における多環芳香族炭化水素類の濃度および遺伝子毒性の5年間の季節変動を解析した結果、化学物質濃度も遺伝子毒性も冬季に高く、夏季に低い傾向が見られた。この傾向は、ミジンコ急性毒性についてもほぼ同様であった。各地点における年間平均値も季節毎の平均値も、山間部よりも長崎市内で捕集した大気試料が長崎県西彼杵半島よりほぼ高かった。また,長崎市内で検出された冬季の大気の化学物質濃度および遺伝子毒性の約7割が大陸由来で、約3割が市内の自動車排ガス等の影響と考えられた。長崎県西彼杵半島および長崎市内において、冬期および夏期に捕集された大気サンプルの抽出物をフタホシコオロギに急性投与し、嗅覚学習に対する影響を調べた。2地点いずれにおいても冬期の大気中化学物質が嗅覚学習を有意に阻害した。用いたサンプルの大気移動経路を後方流跡線解析により調べた結果、冬期サンプルは中国主要都市周辺を経由して飛来したものと予測された。昆虫の学習行動に対して越境大気物質が悪影響を及ぼす可能性が示された。西彼杵半島へ流入する気塊の通過地域と毒性の関係を求めたところ,大部分が中国東北部から朝鮮半島を経由するルートであることを明らかにした。次に、大気に含まれる化合物の比から発生源の推定を試みたところ,冬季の大気は石炭燃焼由来の寄与が大きい領域に分類され、夏季は逆に石油燃焼由来の寄与が大きい領域に分類された。これらのことから,我々がこれまで指摘してきた冬季における中国東北部での石炭燃焼に由来する越境汚染を裏付けることができた。

東アジアにおける越境大気汚染による毒性影響ならびにその原因物質探索のため、長崎県西彼杵半島、韓国済州島および沖縄県国頭村において大気を捕集し、以下の解析を行った。越境大気粒子状物質中に含まれる多環芳香族炭化水素類(PAHs)を分析したところ、これまでと同様に冬季に高濃度で夏季に低濃度、春季と秋季にはその中間程度の濃度であった。また、同時期の試料を用いて種々の生物毒性(遺伝子毒性試験(umu-test)、ミジンコ急性毒性試験、昆虫学習記憶阻害試験)を調べた結果、化学分析値と同様に毒性値は冬季に高く夏季に低い結果となった。また、これら多環芳香族炭化水素類の成分分析をした結果、夏季は自動車排ガス由来、冬季には石炭燃焼由来に近く分類された。これら毒性の一端は、越境大気に含まれるPAHsであることは以前から判明しているが、PAHsによる上記生物毒性への寄与率は前年度と同様、高々10%に過ぎず、毒性の大部分が未同定であることが示された。そこで、新規毒性物質探索のため、HPLC/Q-TOFを用いたスクリーニング分析を行った結果、1,8-Naphtalic anhydride, Atrazine, Norharman, Acenaphthoquinone, TPPAなどの毒性物質が比較的多く含まれていることが明らかとなった。今後、これら物質の毒性および越境大気全体の毒性への寄与率などを明らかにする必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境科学26年度が最終年度であるため、記入しない。大気捕集した化学物質を異なる3溶媒を用いて画分化し、それら画分に含まれる化学物質の分析および毒性試験、ならびに毒性を示すと思われる数種の化学物質純品を用いた毒性試験まで終了した。これら結果は、次年度(2013年度)にさらに細かくフラクション化して原因物質探索を行ううえで重要なステップであり、順調な研究進展を示すものである。越境大気汚染の周年的解析については、ほぼ計画した通り順調に進んでいる。しかしながら、これまで明らかにされてきたPAHs以外の毒性成分は見出せていない。研究自体はスムースに進行しているが、ある程度の毒性が認められるPAHs以外に強い毒性をもたらす物質の検出に難航している。以前から化学物質の抽出に用いてきたジクロロメタンに加え、アセトンおよびヘキサンの3溶媒を用いて化学物質の抽出・微量分析・毒性試験を実施した、これまで解析対象としていた7種類のPAHsに加えて、5種の毒性の高いPAHsを見出すことには成功した。しかし、これら12種のPAHsによる毒性が、ジクロロメタンで抽出した越境大気試料に含まれる化学物質による毒性全体の高々10%程度であることから、依然として未知の毒性物質が存在する状況である。当初の研究計画では、2年目である2013年度までに比較的毒性の高い物質を見出し、2014年度でそれを用いた生物アッセイを行う予定にしていた。そのため、現在までの達成度を「やや遅れている」とした。捕集された化学物質をクロマトグラフィーを用いてフラクション化し、それらフラクションに含まれる化学物質の分析を行うとともに、それらフラクションの生物影響を評価し、毒性を示す化学物質の絞り込みを行う。昨年度(2013年度)同様、韓国および日本において気団中の化学物質を捕集する。捕集した化学物質は抽出液として回収し、以下の生体影響評価と化学分析を行う。
口蓋粘膜瘢痕組織の拘縮制御に関する生化学的研究

実験には8週齢雄性SD系ラットを用い、その口蓋粘膜を切除後、10日、2週、3週、4週に形成された瘢痕組織について検討を加えた。まず組織を10%ホルムアルデヒドで固定し、EDTAにて脱灰後、パラフィン切片を作製した。その後、抗デスミン抗体による免疫組織染色を行い、瘢痕組織の線維芽細胞におけるデスミンの発現の有無を検討した。その結果、血管平滑筋および将来血管壁を構成するであろう幼弱な組織の細胞にはデスミンの発現は認められたが、瘢痕組織中の線維芽細胞には認められなかった。また、切除後4週経過した瘢痕組織より分離培養した線維芽細胞にも同抗体による染色を行ったが、こちらもデスミンの発現は認められなかった。次に、正常粘膜から分離培養した線維芽細胞を用いて、TGF-beta1およびPDGFを作用させ、ロ-ダミンファロイジン染色により、ストレスファイバーなどアクチン系細胞骨格の変化を観察した。その結果、TGF-beta1ではほとんど変化がみられなかったが、PDGFでは細胞形態が変化し、ストレスファイバーの増加が認められた。DNAsel活性阻害法においても同様にPDGFによるアクチン重合度の上昇が認められた。しかし、ノーザンブロット分析では、TGF-beta1によるbetaおよびgammaアクチンのmRNAレベルでの上昇が認められたが、PDGFを作用させても変化は認められなかった。以上のことより、瘢痕組織中および瘢痕組織由来の線維芽細胞では、アクチン系細胞骨格に特異的変化が認められたものの、中間径線維、特にデスミンに関しては変化が認められなかった。また、アクチン系細胞骨格の特異的変化の発現機序についても、単一因子ではなく複数の因子が関与していることが示唆された。
単分散微粒子の製法に関する工業晶析研究

粒径や形状のバラツキが精緻に抑制された単分散微粒子は,均一性の高い粒子特性をもつことから,これを粉体素材として用いることで材料品質のバラツキが抑制され,従来品質を凌ぐ高品位材の市場供給が可能となる.したがって,単分散微粒子は工業的に大きなメリットを有するが,晶析プロセスを利用して単分散微粒子を作製する場合,「核生成期と成長期の明確な分離」や「凝集の抑止」等,製法上の課題を克服する必要がある.これに対し筆者らは,晶析装置の形式(ダブルフィードによる半回分式撹拌槽)および高分子添加剤(ポリエチレンイミン)を適宜選定し,製造条件を最適化することで,凝集の少ない,数ミクロンサイズの硫酸ストロンチウム単分散微粒子を,難しい変調操作を用いずに再現良く得ることに成功した.さらに,晶析される結晶品質(粒径,粒径分布幅,形状など)が,高分子添加剤の錯形成サイトである官能基の種類や自身の分子量,ならびに高分子鎖構造(直鎖構造と枝分かれ構造)などの,いわゆる「添加剤特性」の影響を受けることから,ポリエチレンイミンの添加量や分子量を変動させて晶析試験を行い,凝集の抑止された単分散微粒子が再現良く得られる操作範囲を明らかにした.今後研究を展開することで,「所望の品位をもつ結晶を選択的に晶析するには,いかなる類の添加剤を用いればよいか.」といった工学的知見が,工業的な要請に即する水準で得られるものと考えられる.なお,添加剤に用いたポリエチレンイミンは,水処理プロセスにおける重金属の錯化剤やフロックの分散剤として用いられることが多く,これらの性質や用途を物質創製に積極的に応用した点に,筆者らの独創性があると考えている.今年度の研究内容は,5件の学術論文,2件の国際会議,1件の国内学会において発表がなされた.粒径や形状のバラツキが精緻に抑制された単分散微粒子は,均一性の高い粒子特性をもつことから,これを粉体素材として用いることで材料品質のバラツキが抑制され,従来品質を凌ぐ高品位材の市場供給が可能となる.したがって,単分散微粒子は工業的に大きなメリットを有するが,晶析プロセスを利用して単分散微粒子を作製する場合,「核生成期と成長期の明確な分離」や「凝集の抑止」等,製法上の課題を克服する必要がある.これに対し筆者らは,晶析装置の形式(ダブルフィードによる半回分式撹拌槽)および高分子添加剤(ポリエチレンイミン)を適宜選定し,製造条件を最適化することで,凝集の少ない,数ミクロンサイズの硫酸ストロンチウム単分散微粒子を,難しい変調操作を用いずに再現良く得ることに成功した.さらに,晶析される結晶品質(粒径,粒径分布幅,形状など)が,高分子添加剤の錯形成サイトである官能基の種類や自身の分子量,ならびに高分子鎖構造(直鎖構造と枝分かれ構造)などの,いわゆる「添加剤特性」の影響を受けることから,ポリエチレンイミンの添加量や分子量を変動させて晶析試験を行い,凝集の抑止された単分散微粒子が再現良く得られる操作範囲を明らかにした.今後研究を展開することで,「所望の品位をもつ結晶を選択的に晶析するには,いかなる類の添加剤を用いればよいか.」といった工学的知見が,工業的な要請に即する水準で得られるものと考えられる.なお,添加剤に用いたポリエチレンイミンは,水処理プロセスにおける重金属の錯化剤やフロックの分散剤として用いられることが多く,これらの性質や用途を物質創製に積極的に応用した点に,筆者らの独創性があると考えている.今年度の研究内容は,5件の学術論文,2件の国際会議,1件の国内学会において発表がなされた.
血清抗体による食道扁平上皮癌のモニタリングとプロファイリングに関する研究

従来の検査方法を凌駕する新しい血清自己抗体の検査方法を開発することを目的とした。解析対象分子標的は、RalA, Sui1, NY-ESO-1である。最も抗原性の高いペプチドを選択して、ELISAアッセイシステムを構築した。食道扁平上皮癌患者血液172検体を用いて血清中の抗体価を解析した。血清抗体陽性率は、RalA抗体=14%、Sui1抗体=8%, NY-ESO-1抗体=32%であった。ステージごとの陽性率では、概ねステージが進行すると陽性率が高い傾向を認めた。切除標本の免疫染色との相関関係では、RalAならびにSui1では関連性が乏しいと思われたが、NY-ESo-1では弱い相関関係を認めた。従来の検査方法を凌駕する検査法の開発を目標として、RalA, Sui1, NY-ESO-1の血清抗体検出用のELISAキットを作成して血清RalA, Sui1, NY-ESO-1抗体の臨床病理学的意義を検討する。1初年度である平成24年度に血清抗体測定系を開発した。この開発した測定キットを用いて、あらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究として治療前後の食道癌患者から文書により本人の了解を得てサンプリングした保存血液の解析を行った。2健常者の基準抗体価を設定した。健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性と判断した。3保管血清サンプルのうちステージ1から4の合計60症例について評価を行った。その結果、それぞれの血清抗体陽性率は、血清RalA抗体=14%, Sui1抗体=8%, NY-ESO-1抗体=31%であった。4組織の免疫染色を行うために、保管血清サンプルのある手術施行患者を選択して、切除標本から組織アレイを作成した。1.初年度である平成24年度は、各抗原1種類を標的とした血清抗体測定系を開発した。2.RalA, Sui1, NY-ESO-1 cDNAの塩基配列をアミノ酸配列に変換し、MHCPredウェブサイト(http://www.jenner.ac.uk/MHCPred/)を用いてクラスII抗原部位を検索し、その領域を含むペプチドを人工合成する。アミノ末端にビオチンを付加しておき、予めアビジンを固相化したプレートを用いて合成ペプチドを特異的に結合させ、洗浄後に血清抗体と反応させ、ペルオキシダーゼ標識抗ヒトIgG抗体を用いて血清抗体レベルを測定する(ELISA)。健常者血清に比べ患者血清の抗体レベルが有意に高いペプチドを選択する。解析する患者血清は、平成23年度までにあらかじめ倫理委員会承認の臨床研究として、治療前後の食道癌患者から文書により本人の了解を得てサンプリングした血液を解析に用いた。3.作成したELISAキットの性能試験を実施し、健常者の基準抗体価を設定した。健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として、陽性と診断される患者血清中のそれぞれの抗体において10%を上回った場合に診断用キットとして有用であると判断した。4.バキュロウイルスを用いてSEREX抗原ペプチドを精製して血清SEREX抗体検索のためのELISAキットを作成した。作成したELISAキットの性能試験を実施し、健常者の基準抗体価を設定した。従来の検査方法を凌駕する検査法の開発を目標とし、RalA, Sui1, NY-ESO-1の血清抗体検出用のELISAキットを作成して血清RalA, Sui1, NY-ESO-1抗体の臨床病理学的意義を検討する。研究対象は、あらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究として治療前後の食道癌患者から文書により本人の了解を得てサンプリングした保存血液である。初年度である平成24年度に血清抗体測定系を開発した。健常者の基準抗体価を設定した。健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性とした。平成25年度ならびに平成26年度には、開発した測定キットを用いて保存検体の解析を行った。保存血清サンプルのうちステージ1から4の合計172症例について評価を行った。その結果、それぞれの血清抗体陽性率は、血清RalA抗体=14%, Sui1抗体=8%, NY-ESO-1抗体=32%であった。各症例における陽性率はおおむねステージが進行すると高くなる傾向があった。組織の免疫染色を行うために、保管血清サンプルのある手術施行患者を選択して、切除標本から組織アレイを作成した。免疫染色の条件設定を行った。食道癌は、胃癌・大腸癌と比較してより早期での診断が、患者の生死を分ける重要な課題である。本研究では、複数の抗原抗体反応を併用して、従来の検査方法を凌駕する検査法の開発を目標としている。分子標的とする食道癌腫瘍抗原候補としては、RalA, Sui1, NY-ESO-1の3種が陽性率ならびにペプチド精製の観点から有望であることから、血清抗体検出用のELISAキットを作成して、血清RalA, Sui1, NY-ESO-1抗体の臨床病理学的意義を検討した。1研究対象は、治療前後の食道扁平上皮癌患者である。あらかじめ倫理委員会承認を得ている臨床研究として、文書により本人の了解を得て、治療経過に伴って採血する際に、同時にサンプリングした保存血液である。

2初年度である平成24年度に、RalA, Sui1, NY-ESO-1の3種の血清抗体を測定できるアッセイ系を開発した。このアッセイ系を用いて健常者検体を解析して基準抗体価を設定した。健常者血清におけるELISA測定レベルの平均値+3SDをカットオフ値として陽性とした。3平成26年度ならびに平成27年度には、開発した測定キットを用いて保存検体の解析を行った。保存血清サンプルのうちステージ1から4の合計172症例について評価を行った。その結果、それぞれの血清抗体の陽性率は、血清RalA抗体=14%, Sui1抗体=8%, NY-ESO-1抗体=32%であった。各症例における陽性率はおおむねステージが進行すると高くなる傾向があった。4組織の免疫染色を行うために、保管血清サンプルのある手術施行患者を選択して、切除標本から組織アレイを作成した。免疫染色の条件設定を行った。従来の検査方法を凌駕する新しい血清自己抗体の検査方法を開発することを目的とした。解析対象分子標的は、RalA, Sui1, NY-ESO-1である。最も抗原性の高いペプチドを選択して、ELISAアッセイシステムを構築した。食道扁平上皮癌患者血液172検体を用いて血清中の抗体価を解析した。血清抗体陽性率は、RalA抗体=14%、Sui1抗体=8%, NY-ESO-1抗体=32%であった。ステージごとの陽性率では、概ねステージが進行すると陽性率が高い傾向を認めた。切除標本の免疫染色との相関関係では、RalAならびにSui1では関連性が乏しいと思われたが、NY-ESo-1では弱い相関関係を認めた。研究の最終段階として、4種類の抗原を同時標的とした場合の相加効果を検討した。食道癌患者血清を用いて、血清RalA, Sui1, NY-ESO-1, p53抗体の存在の有無をWestern blottingならびに平成25年度までに試作した血清抗体検出ELISAキットにて検討して両者の整合性を検証した。深達度、リンパ節転移、遠隔臓器転移との相関関係を検討した。また、放射線・化学療法施行症例においては、治療感受性との相関関係を検討する。再発症例においては、再発時期、予後との相関関係を検討する。臨床病理学的検討においても血清RalA, Sui1, NY-ESO-1, p53抗体が独立した危険因子あるいは予後因子であるか否かについて検討した。抗体プロファイリングと臨床病理学的因子との相関関係を検討した。消化器外科学・血清中のRalA抗体ならびにSui-1抗体の単独での陽性率は期待したレベルより低いため、当初計画通りに複数の血清抗体マーカーを併用することで従来の抗体マーカーを凌駕する検査方法として開発する予定である。・4年目はさらに症例数を増やして解析を進め、同時に切除標本の免疫染色との相関関係を検討する予定である。研究計画4年間の2年目であり、当初計画に基づく研究計画を全て終了できた。解析に必要な症例数が集まっており、また組織アレイの免疫染色条件も設定できている。ほぼ研計画通りに進行していると考えている。研究計画4年間の初年度であり、当初計画に基づく研究計画を全て終了できた。
探索型臨床研究における医療倫理の確立と心理的介入方法の体系化の検討

目的:平成15年度は.以下の3点を目的とした。1.探索型臨床研究におけるサイコロジストの具体的役割と系統立った介入方法の検討2.健康心理学の観点から探索型臨床研究における「倫理」概念の確立3.探索型臨床研究における心理学の立場からの介入マニュアルの作成対象:平成14年度15年度に東京大学医科学研究所附属病院において実施された6つの探索型臨床研究のいずれかに参加した被験者中20名であった。結果と考察1.まず被験者が探索型臨床研究に継続して参加する上で、重要であると考えられたパーソナリティ特性として、「知的水準・理解力」「冷静さ・疾病の受容」「セルフコントロール能力」「情報希求度」「ストレス耐性」「サポート状況」「価値観」等19項目を選択した。そして病状、医学的治療、投薬状況なども併せて詳細に検討した結果、平成15年度の被験者においても平成14年度とほぼ同様の精神状態の推移が認められた。2.そこで各段階における問題点とそれに対する精神的サポートの内容を検討した。その結果、各段階ごとに以下のような点を中心に介入する必要性が示された。第1段階(参加前または参加直後):不安の共感・受容・個々の問題の解決援助、今後の適切なサポートのために被験者のパーソナリティや希望の把握等。第2段階(参加中):病状の変化に伴う精神状態の推移への対応、人生や自己選択の肯定的受容のための対応等。第3段階(終了・中止後):怒りの受容、抑うつの改善対応、今後の人生に向けての感情の整理の援助等。3.インフォームド・コンセントを代表とするTRCの取り組みを通して、探索型臨床研究における倫理概念として、法的に最低限遵守すべきことだけでなく、被験者の自律性を尊重し、被験者を全人的存在としてとらえたより高次元の「倫理」を提唱した。4.現在上記の結果を元に、健康心理学的観点からの介入マニュアルを作成中である。平成14年度は以下の2点を目的とした。1.がんを対象とした探索型臨床研究開始前と開始後の被験者(患者)心理の分析2.被験者に対するサイコロジスト(臨床心理士)の対応と効果の検討対象:平成14年度に東京大学医科学研究所附属病院において実施された5つの探索型臨床研究のいずれかに参加した被験者中18名であった。手続き:各被験者が臨床研究に参加中、週1回または2回の面接を行った。18名中10名からはPOMSやSCIなどの心理検査の協力も得た。それをもとに被験者の精神状態を把握し、時系列的に傾向を検討した。また週1回開催される会議において、医師や他のトランスレーショナル・リサーチ・コーディネーターメンバーに対応を指示した。結果と考察:探索型臨床研究の経過に伴う被験者の心理的変化は以下の通りである。また各場面において、臨床心理士が介入した。1.前医による情報提示:対象者はいずれも前医から末期の告知を受け、皆大きく落胆した。その後、今回参加した探索型臨床研究に関する情報を提示され、この研究に賭けるという感情を生じた人が多かった。2.東大医科研病院における説明:同院においてはIC取得以前および取得時に、責任医師から本研究は医療行為としての効果は不明であるとの説明を何度も受けた。被験者はこれらの説明について冷静に理解したが、同時に効果に対する過剰期待が見られることも多かった。3.臨床研究開始後:開始後1クールは効果が見られなくても期待が持続した。その後効果が見られた時には、将来への希望を感じ、自己評価も上昇した。しかし効果が見られない場合は、抑うつ的な感情が増加してきた人もいた。4.臨床研究中止後:中止の際には落胆するが、その他に生ずる感情には、大きく分けて3つのパターンがあった。自分の選択の結果として納得する場合、他の治療法に賭けて転院する場合、抑うつ的な感情を抱き続ける場合であった。

第3段階(終了・中止後):怒りの受容、抑うつの改善対応、今後の人生に向けての感情の整理の援助等。3.インフォームド・コンセントを代表とするTRCの取り組みを通して、探索型臨床研究における倫理概念として、法的に最低限遵守すべきことだけでなく、被験者の自律性を尊重し、被験者を全人的存在としてとらえたより高次元の「倫理」を提唱した。4.現在上記の結果を元に、健康心理学的観点からの介入マニュアルを作成中である。
ノロウイルス感染症とネコの関係－公衆衛生学的見地から－

毎年、ノロウイルスによる感染性胃腸炎は年齢を問わず爆発的な流行が報告されている。現在、米国を中心に、ノロウイルスに対する予防薬および治療薬の開発研究が実施されているが、実用化するに至っていない。ヒトと接触する機会が多い犬や猫でも、ノロウイルスによる感染性胃腸炎が確認されている。現在、イヌノロウイルス(遺伝子型GVI)がヒトへ感染する可能性については複数の報告例があるものの、ネコノロウイルスがヒトへ感染する可能性を示した報告は無い。この理由として、人への感染性が疑われる遺伝子型GVIノロウイルスが猫に存在しないことが挙げられる。このような状況の中、我々は野外猫から世界で初めて遺伝子型GVIノロウイルスの検出に成功した。本研究で我々はGVIネコノロウイルスがネコに対して病原性を有すること再確認するとともに、同一ウイルス株を再接種した実験において、同一株の再感染が生じることを明らかにした。また、ヒトノロウイルスの遺伝子群GIVと遺伝子学的に類似するGIVネコノロウイルスについてもネコに対する病原性が存在する可能性を確認した。さらに、ネコノロウイルスがヒトノロウイルスの検査系で検出されることから、ヒトノロウイルスとネコノロウイルスは遺伝子および構造が類似している可能性が考えられた。これを踏まえて、ネコおよびイヌの糞便を採取して、伴侶動物にヒトノロウイルス感染が生じているか否かを調査した。しかし、ヒトノロウイルスに感染したネコおよびイヌを発見することは出来なかった。今回、ネコノロウイルスがヒトに感染し得る明確なエビデンスを得ることは出来なかった。しかし、ネコノロウイルスとヒトノロウイルスが構造上類似する点が存在することを踏まえると、今後も注意深く観察する必要がある。ヒトと接触する機会が多い猫でも、ノロウイルスによる感染性胃腸炎が確認されている。そこで、日本国内の猫におけるノロウイルスの疫学調査を実施した。直腸スワブサンプル150検体を調査したところ、6検体においてネコノロウイルス遺伝子陽性を示した(4.0%)。しかし、ヒト型ノロウイルス遺伝子陽性を示した検体は皆無であった。現在、当研究室にて保有している野外猫の血清サンプル500検体を用いて、血清学的疫学調査をするために、ヒトノロウイルスおよびネコノロウイルスに対する抗体を検出可能なELISA系を構築している段階である。ヒト由来の細胞に対するネコノロウイルスの感染性の有無については、ネコノロウイルスの中空粒子(VLP)を作製している段階であり、今後の検討が必要である。なお、本研究の遂行中に、ネコノロウイルスが猫株化細胞に感染する可能性が示唆されたため、VLPではなく精製ネコノロウイルスを使用して人由来細胞への感染性の有無を確認できるか否かを検討している。また、ネコノロウイルスを猫に接種し、一定期間の後に同一株を同力価で再接種することで再感染が成立するか否かを調べた。その結果、3頭中1頭において再感染が成立することが確認された。この猫は初回感染において一過性に抗体が上昇したものの、再接種時において抗体価が低値を示していた。再感染が認められなかった猫2頭においては再接種時においても抗体価が高値を示していたことから、ノロウイルスの同一株の再感染の有無は少なくとも抗体が関与する可能性が強く示唆された。この結果は、ノロウイルスのワクチン開発において重要な知見であると考えられる。今後は、ネコノロウイルス感染後の猫における細胞性免疫の変動についても調査する予定である。本研究は、ネコ動物モデルを使用したノロウイルス感染症の研究である。以前の研究で、ネコにはネコ固有のノロウイルスが存在することが確認された。本研究ではネコにヒトノロウイルスが存在するのか否かを確認するとともに、ネコノロウイルスがヒトへの感染性を有するか否かについても確認する。さらに、ネコ動物モデルを用いて、ノロウイルスの再感染性を検索する。現在、ヒトノロウイルスが感染する可能性があるか否かを調べるため、VLPを用いたELISA系を構築しているところである。ヒトノロウイルスのVLPは様々な報告があり、作製する環境が整っているが、ネコノロウイルスのVLPについては未だ報告が存在せず、作製できるか否かは不明であった。我々は、ネコノロウイルスのVLPを作製することに成功した。即ち、ELISA系を用いた疫学調査の研究は順調に進んでいると思われる。また、本VLPを用いてヒト腸管由来細胞に吸着できるか否かについても研究を進めて行く予定である。また、ネコ動物モデルを用いてノロウイルスの再感染の有無についての研究を実施した。その結果、再感染の有無は再感染時における抗体価の量が影響する可能性が示唆された。今後は、細胞性免疫がノロウイルスの再感染に影響するか否かを調べる予定である。さらに、超遠心分離で精製したネコノロウイルスを猫株化細胞に接種したところ、ウイルス遺伝子が細胞内で増加する可能性が確認された。ネコノロウイルスを株化細胞で増殖させることが出来れば、本研究が大きく進展することが期待されるので、当初の予定とは異なるが、この点についても研究を遂行していく予定である。なお、本研究成果の一部は学会で発表を行った。以上を踏まえると、おおむね順調に研究が進展しているといえる。