hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リケッツ罹患を指標とした健康の社会的格差の測定と予防:モンゴル小児のコホート

開発途上国では、社会経済的な格差が入手可能な食品や生活環境の格差をもたらし、リケッツ罹患やその他の子どもの社会的健康格差に関係していることが予想されている。本研究の目的は、(1)開発途上国における子どものリケッツ罹患が成長後の健康、生活の質にもたらす影響、(2)疾病予防と疾病治療における医薬品の購買行動と社会経済水準の関係、(3)開発途上国における社会経済水準の格差と子どもの健康格差との関係を明らかにし、(4)健康格差を縮小する総合的な対策に提案することである。(1)モンゴル国ウランバートル市およびダルハン県の2001年から2011年の環境条件の変化に関する調査を行った。(2)タイ国における喫煙と社会経済水準の関連性の変化について解析し、全体の喫煙率は低下しているが、10代から20代の年齢層では喫煙習慣の社会格差が縮小しておらず、若年の低社会階層の喫煙率の減少をみていないことが明らかになった。健康推進政策により健康の社会格差が増大する危険性が示唆された。(3)カンボジアにおけるこどもの食品摂取と栄養状態および社会格差に関する解析し、食品摂取と社会階層の関係を明らかにした。摂取食品の多様性よりも、タンパク質接種の有無が、こどもの低身長と有意な負の関係を示すことを明らかにした。生活環境と社会経済水準をふまえた栄養指導の必要性が示唆された。(4)開発途上国における経済格差と健康に関するヘルスプロモーション理論の検証を行い、社会経済条件と健康水準、生活習慣、健康支援環境との関係をふまえた健康推進政策が不可欠で、一律の健康推進政策による格差の拡大の可能性が示唆された。リケッツは、現在でも開発途上国の子どもの多くが罹患している。開発途上国における社会経済的な格差が入手可能な食品や生活環境の格差をもたらし、子どものリケッツ罹患に関係していることが予想されている。本研究の目的は、(1)開発途上国における子どものリケッツ罹患が成長後の健康、生活の質にもたらす影響、(2)リケッツ罹患における社会経済格差の影響、(3)開発途上国における社会経済水準の格差と健康格差との関係を明らかにし、(4)健康格差を縮小する総合的な対策について提言を行うことを目的とする。(1)モンゴル国首都圏ウランバートル市内のリケッツの罹患と骨病変、医療の利用、医薬品の利用のデータベースを作成した。(2)モンゴルでは、疾病、医療利用、医薬品利用と社会経済的格差との関係を解析し、社会格差と医療利用、医薬品利用との関係が弱いことを明らかにした。(3)リケッツ罹患と社会経済的環境条件との関係の理論モデルを検証するために、カンボジア、タイ、アフガニスタン、ラオス、フィジーにおける、疾病、社会経済的環境に関するベースラインデータを作成した。(4)カンボジア国における都市部と地方中心市街域における疾病と社会経済的格差との関係を解析し、低い社会経済階層の患者における医療利用の抑制を明らかにした。(5)子どもの食品摂取、リケッツ罹患、疾病罹患、社会的環境条件に関する国際データベースを入手し、開発途上国における社会経済格差と健康に関するヘルスプロモーション理論の適合性を検討した。開発途上国における社会経済的な格差が入手可能な食品や生活環境の格差をもたらし、子どものリケッツ罹患に関係していることが予想している。本研究の目的は、(1)開発途上国における子どものリケッツ罹患が成長後の健康、生活の質にもたらす影響、(2)リケッツ罹患における社会経済格差の影響、(3)開発途上国における社会経済水準の格差と健康格差との関係を明らかにし、(4)健康格差を縮小する総合的な対策について低減を行うことを目的とする。(1)モンゴル国ウランバートル市およびダルハン県のリケッツの罹患と骨病変、医療の利用、医薬品の利用の調査を行った。

(2)カンボジア国プノンペン市における450世帯を対象とした世帯基礎調査による、社会格差と医療利用との関係を調査した。(3)リケッツ罹患、疾病罹患、社会経済的環境条件との関係の理論モデルを検証するために、カンボジア、タイ、アフガニスタン、ラオス、フィジーにおける、疾病、社会経済敵環境に関する調査データの解析を行った。(4)子どもの食品摂取、リケッツ罹患、疾病罹患、社会的環境条件データベースに基づき、開発途上国における経済格差と健康に関するヘルスプロモーション理論の検証を行った。モンゴルにおいては医薬品の利用と社会経済水準との関係がなく、医薬品の価格が医薬品利用に関する要因であった。タイの男女の喫煙習慣と社会経済水準との間に相互関係があり、40歳未満の群では社会格差による健康習慣格差が40歳以上の群に比べて大きく、若い年齢層における社会格差の健康影響が大きいことを示した。健康の社会的格差が、年齢、性別、健康政策の背景によって異なることを示した。リケッツは、現在でも開発途上国の子どもの多くが罹患している。開発途上国における社会経済的な格差が入手可能な食品や生活環境の格差をもたらし、子どものリケッツ罹患に関係していることが予想している。本研究の目的は、(1)開発途上国における子どものリケッツ罹患が成長後の健康、生活の質にもたらす影響、(2)リケッツ罹患における社会経済格差の影響、(3)開発途上国における社会経済水準の格差と健康格差との関係を明らかにし、(4)健康格差を縮小する総合的な対策について低減を行うことを目的とする。(1)モンゴル国ウランバートル市およびダルハン県の2001年から2011年の環境条件の変化に関する調査を行った。(2)タイ国における喫煙と社会経済水準の関連性の変化について解析し、全体の喫煙率は低下しているが、10代から20代の年齢層では喫煙習慣の社会格差が縮小しておらず、若年の低社会階層の喫煙率の減少をみていないことが明らかになった。健康推進政策により健康の社会格差が増大する危険性が示唆された。(3)カンボジアにおけるこどもの食品摂取と栄養状態および社会格差に関する解析し、食品摂取と社会階層の関係を明らかにした。摂取食品の多様性よりも、タンパク質接種の有無が、こどもの低身長と有意な負の関係を示すことを明らかにした。生活環境と社会経済水準をふまえた栄養指導の必要性が示唆された。(4)開発途上国における経済格差と健康に関するヘルスプロモーション理論の検証を行い、社会経済条件と健康水準、生活習慣、健康支援環境との関係をふまえた健康推進政策が不可欠で、一律の健康推進政策による格差の拡大の可能性が示唆された。
山地河川における中規模河床波の発生条件とその機能に関する研究

本研究は,従来までにほとんど研究の存在しなかった山地河川の中規模河床波に関して実験と解析を試み,その形態・発生条件・機能を明らかにすることを目的としたものである.山地河川に広く認められるタルボット型粒度分布,ならびにこれからはずれる非タルボット型粒度分布の砂礫河床を対象に研究を進めた結果,以下の重要な成果を得ることができた.1.粒径を10分割した流砂-流れ系に関する線形不安定解析により,急勾配混合砂礫流路には有意な二つの振幅成長率解が存在し,一つは交互砂州発生にかかわる河床不安定に対応し,他は砂礫粒度分布の波動にかかわる分級不安定に対応することが明らかになった.両者のいずれが支配的になるかは,無次元掃流力・幅水深比・勾配などの水理量の違いによっている.これらの結果を発生領域区分図としてまとめた.2.河床不安定によって生ずる山地河川交互砂州は,波長の統合化によってしばしば沖積河川交互砂州の3倍の波長を示す.また,これらの砂州は,通常礫列・礫段などの小規模波が発生しない非タルボット型粒度分布河床においても成長し,その場合に限り流れの集中化を生みこれら小規模波の発生をもたらす.3.分級不安定が卓越する場合,河床はほとんど平坦であるが,大粒径礫のたまりが交互砂州波長のおよそ1.5倍の間隔をもって左右岸にそって交互に現れる.こうした交互分級波は無次元掃流力が大きな場において生じ,礫のたまりは下流側へ進行する.4.二つの中規模河床形態における流砂量特性には,際立った違いが認められない.5.中規模河床波と小規模河床波の重なりによって自然渓流に見られる淵・瀬に非常に似た形態か生ずる.この形態を人工的に造り出すことにより,魚道への応用をはかり得る.6.急勾配混合砂礫流路に洪水を想定した大流量によって規模の大きな複列砂州を発生させ,その後に小流量を通水すると,山地河川においてしばしば認められる網状流路が生じ同時に中規模河床波,小規模河床波の発生が生じて,実際の山地河川流れに酷似した状態を造り出すことができる.7.大規模河床波および分岐・合流流路は,流砂量の空間分布に大きな影響をもたらし,末端流砂量を推定する上でも無視し得ない.本研究は,従来までにほとんど研究の存在しなかった山地河川の中規模河床波に関して実験と解析を試み,その形態・発生条件・機能を明らかにすることを目的としたものである.山地河川に広く認められるタルボット型粒度分布,ならびにこれからはずれる非タルボット型粒度分布の砂礫河床を対象に研究を進めた結果,以下の重要な成果を得ることができた.1.粒径を10分割した流砂-流れ系に関する線形不安定解析により,急勾配混合砂礫流路には有意な二つの振幅成長率解が存在し,一つは交互砂州発生にかかわる河床不安定に対応し,他は砂礫粒度分布の波動にかかわる分級不安定に対応することが明らかになった.両者のいずれが支配的になるかは,無次元掃流力・幅水深比・勾配などの水理量の違いによっている.これらの結果を発生領域区分図としてまとめた.2.河床不安定によって生ずる山地河川交互砂州は,波長の統合化によってしばしば沖積河川交互砂州の3倍の波長を示す.また,これらの砂州は,通常礫列・礫段などの小規模波が発生しない非タルボット型粒度分布河床においても成長し,その場合に限り流れの集中化を生みこれら小規模波の発生をもたらす.3.分級不安定が卓越する場合,河床はほとんど平坦であるが,大粒径礫のたまりが交互砂州波長のおよそ1.5倍の間隔をもって左右岸にそって交互に現れる.こうした交互分級波は無次元掃流力が大きな場において生じ,礫のたまりは下流側へ進行する.4.二つの中規模河床形態における流砂量特性には,際立った違いが認められない.5.中規模河床波と小規模河床波の重なりによって自然渓流に見られる淵・瀬に非常に似た形態か生ずる.この形態を人工的に造り出すことにより,魚道への応用をはかり得る.6.急勾配混合砂礫流路に洪水を想定した大流量によって規模の大きな複列砂州を発生させ,その後に小流量を通水すると,山地河川においてしばしば認められる網状流路が生じ同時に中規模河床波,小規模河床波の発生が生じて,実際の山地河川流れに酷似した状態を造り出すことができる.7.大規模河床波および分岐・合流流路は,流砂量の空間分布に大きな影響をもたらし,末端流砂量を推定する上でも無視し得ない.山地河川の河床形態研究は、ステップ・プールなど小規模波に関するものがほとんどであり、一方、中規模河床波(交互砂州)の研究は沖積河川に関するものが全てであった。本研究は、両研究の空白域に位置する山地河川の中規模河床波に焦点をあて、実験と解析を並行して進めることによりその性質を明らかにするものである。本年度は、まず、山地河川で広く認められるタルボット分布型混合砂礫を有する急勾配砂礫床水路に対して、流れ-粒径別流砂量系の基礎式を確立し線形不安定解析を試みた。その結果、以下のようなきわめて興味深い理論成果を得た。(1)このシステムにおいては、波長-振幅成長率に関して有意な2つの解が存在し、適切な水理条件下でそれぞれ異なる中規模河床波が現れる。

(2)2つの中規模波のうち、波長の短い方の波は従来の沖積河川における交互砂州と同様な性質を有しており、交互の起伏を成長させる河床不安定波である。(3)波長の長い方の波は、砂礫の分級にもとづく不安定波であり、この波と河床不安定波の振幅成長率は水理量の違いによって互いに大小関係を逆転させる。このため、水理量次第でどちらか一方の波が現れる。つづいて、理論的に導いた2種類の河床波形成水理条件の下で、合計12ケースの検証実験を実施し、以下の確認を得た。(4)河床不安定波が卓越する条件の下では、交互の河床起伏(砂礫堆)が成長する。ただし、3個の起伏が統合して理論波長の3倍の波長をもつ波が現れた。(5)分級不安定波が卓越する条件下では、平坦な河床の上に、縦断および横断方向に交互にいれかわる粗礫のフラクションが現れた。この形態は本研究によって初めて見いだされたものであり、「縦横断交互分級波」と名付けた。本研究は,従来までにほとんど研究の存在しなかった山地河川の中規模河床波に関して実験と解析を試み,その形態・発生条件・機能を明らかにすることを目的としてきた.山地河川に広く認められるタルボット型粒度分布,ならびにこれからはずれる非タルボット型粒度分布の砂礫河床を対象に研究を進めた結果,以下の重要な成果を得ることができた.1.粒径を10分割した流砂ー流れ系に関する線形不安定解析により,急勾配混合砂礫流路には有意な二つの振幅成長率解が存在し,一つは交互砂州発生にかかわる河床不安定に対応し,他は砂礫粒度分布の波動にかかわる分級不安定に対応することが明らかになった.両者のいずれが支配的になるかは,無次元掃流力・幅水深比・勾配などの水理量の違いによっている.これらの結果を発生領域区分図としてまとめた.2.河床不安定によって生ずる山地河川交互砂州は,波長の統合化によってしばしば沖積河川交互砂州の3倍の波長を示す.また,これらの砂州は,通常礫列・礫段などの小規模波が発生しない非タルボット型粒度分布河床においても成長し,その場合に限り流れの集中化を生みこれら小規模波の発生をもたらす.3.分級不安定が卓越する場合,河床はほとんど平坦であるが,大粒径礫のたまりが交互砂州波長のおよそ1.5倍の間隔をもって左右岸にそって交互に現れる.こうした交互分級波は無次元掃流力が大きな場において生じ,礫のたまりは下流側へ進行する.4.二つの中規模河床形態における流砂量特性には,際立った違いが認められない.5.中規模河床波と小規模河床波の重なりによって自然渓流に見られる淵・瀬に非常に似た形態が生ずる.この形態を人工的に造り出すことにより,魚道への応用をはかり得る.6.急勾配混合砂礫流路に洪水を想定した大流量によって規模の大きな複列砂州を発生させ,その後に小流量を通水すると,山地河川においてしばしば認められる網状流路が生じ同時に中規模河床波,小規模河床波の発生が生じて,実際の山地河川流れに酷似した状態を造り出すことができる.7.大規模河床波および分岐・合流流路は,流砂量の空間分布に大きな影響をもたらし,末端流砂量を推定する上でも無視し得ない.
粘膜関連リンパ組織誘導細胞サブセットによる新規リンパ組織形成プログラムの解明

生体の内側を覆う粘膜面には様々なリンパ組織が発達し感染防御に働いている。本研究では、呼吸器粘膜に発達する粘膜関連リンパ組織がその他の粘膜面(例:腸管や涙道)のリンパ組織とは異なるユニークな組織形成プログラムにより形成されることを明らかにした。さらに、鼻咽頭関連リンパ組織特異的欠損マウスを用いた解析により、鼻咽頭関連リンパ組織非依存的な上気道免疫システムの存在を示唆することができた。これらの知見を基礎的基盤情報とし、次世代の経鼻型粘膜ワクチン開発につながることが期待される。また、NALT誘導細胞とTALT誘導細胞で発現が高かったHMGB1とS100A9に関する実験を遂行した。これら2つの分子に対する共通の受容体としてRAGEが知られていたため、NALT原基とTALT原基におけるRAGEの発現を免疫組織学的解析により観察した。NALT原基、TALT原基周辺の管腔でシグナルが認められたことから、鼻汁や涙液中に含まれる分泌型RAGEを認識した可能性がある。そこで、NALT, TALT形成におけるRAGEの役割解明に向けてRAGE KOマウスを導入し、解析のための準備を整えることができた。NALT形成にユニークな分子機構を見いだすことができた。1.NALT形成不全を示すことがわかったIRF1 KOマウスの上気道免疫応答について解析を行った。その結果、経鼻免疫に対する抗原特異的抗体産生や鼻炎アレルギーの症状に大きな変化は認められず、NALT非依存的な上気道免疫システムの存在が示唆された。3.ヒトパラインフルエンザ2型ウイルスをマウスに経鼻投与することで誘導性気管支関連リンパ組織(inducible bronchus-associated lymphoid tissue: iBALT)が発達することがわかった。さらに、その組織形成にはCD11b陽性細胞が重要な役割を果たすことを見出した。研究期間全体を通じての特筆すべき成果として、粘膜関連リンパ組織誘導細胞サブセットのユニーク性を解明し、そこから得られる情報を活用してリンパ組織形成に働くユニークな分子・細胞メカニズムを解明したことが挙げられる。今後は各リンパ組織形成不全マウスの免疫応答を解析することで、粘膜関連リンパ組織の免疫生物学的役割の解明が進むことが期待される。NALT形成不全を示したIRF1 KOマウスについて、経鼻ワクチンや鼻炎アレルギーを誘導し、その免疫応答を解析することでNALTの呼吸器免疫システムにおける免疫学的意義について情報を得ていく。粘膜免疫学マウス購入において、希望週齢のマウスを確保できなかったために次年度に解析することにした。野生型マウスを購入し、リンパ組織原基の組織学的解析を行う。
偏光変調・高感度反射赤外分光法による光励起プロセスの計測

本研究では広い波長範囲の光を光源として用いるためにシンクロトロン放射光施設中に装置を作製した。本装置は通常の偏向部から出る放射光を差動排気部を通して超高真空仕様の反応・照射部に入射し、遠赤外光から波長約1nmの光まで用いることができる。さらに、固体表面上の光化学プロセスを研究するためには清浄な表面を得ることが重要なので、本研究ではタ-ボ分子ポンプで排気される超高真空チェンバ-を作製した。チェンバ-には反射赤外分光のための超高真空用BaF2窓、ガス分析用の四重極質量分析計、XYZマニピュレ-タなどが取り付けられている。また試料を1400K以上に加熱したり、100Kまで冷却できる加熱・冷却機構を作製した。偏光変調・高感度反射赤外分光を行うためにFTIRに外部光取り出し機構を付け、偏光子、光弾性変調器、MCT検出器および信号処理系からなる装置を作製した。高感度反射赤外分光の効果を調べるために、白金およびシリコンに低温で吸着したFe(CO)_5について感度の入射角依存の測定を行った。その結果、理論から予測されるように、白金上での感度は入射角が大きいほど高くなるのに対し、シリコン上では約82°の入射角で最大となり、それ以上では低下することが分かった。また、白金上ではFe(CO)_5の単分子吸着層を十分な感度で測定できるが、シリコン上では感度がかなり下がることが分かった。次に、偏光変調の効果について検討した結果、感度が約2倍向上することが分かった。偏光変調の周波数は現在、62KHzとしているが、これを高くすればさらに感度は向上する。作製した装置を用いて白金上に吸着したFe(CO)_5の光分解反応の測定を行った。シンクロトロン放射光の波長310および110nm以上の光を照射したところ、前者では分解生成物が赤外分光で検出されなかったが、後者ではFe_3(CO)_<12>と見られる生成物が見いだされた。
本四架橋全通と市町村合併にともなう環瀬戸内海方言の変容

本研究では、現代日本語方言の地理的分布と世代差、方言に対する意識をを明らかにすることを目指し、環瀬戸内海地域を中心に方言調査を行なった。具体的には、高校生を対象としたアンケート調査、中、高年層を中心とした談話資料収集である。高校生調査については、データ集を作成し、考察を付している。談話資料集については、文字化を進め、テキストとして保存するとともに、標準語訳と文法・語彙の解説を付している。本研究は、環瀬戸内海地域をフィールドとして、本州四国連絡橋の開通による地域交通網再編や、市町村合併による地域生活圏再編を背景とした、地域方言のダイナミックな変容の実態を明らかにするものである。本研究の結果を、当該地域の過去の調査研究や周辺地域方言の変容の実態と比較し検討することによって、地域方言はもちろん、言語一般の変化・接触・勧奨・融合について、そのメカニズムを理論的に解明することを目指す。今年度は、香川県東かがわ市において、活躍層を中心にアンケート調査と談話調査を実施するとともに、しまなみ海道沿い、広島県の尾道市因島、愛媛県の今治市、香川県小豆島、徳島県海陽町で調査を実施した。調査結果については、順次データ化を進め、報告書の作成につなげていきたいと考えている。本研究は、環瀬戸内海地域をフィールドとして、本州四国連絡橋(本四架橋)の開通(交通網再編)や市町村合併(地域生活圏再編)を背景とした、地域方言のダイナミックな変容の実態を明らかにすることを目的とした。2013年度は、3つの視点から方言調査を実施した。ひとつは、四国地方東部の地域差、世代差について明らかにするために、徳島県と愛媛県の高校生、及び社会人にアンケート調査を実施した。伝統方言語彙の衰退過程を明らかにするとともに、若年層における語彙の意味変化などを明らかにできた(村上2014a予定)。2つめは、方言テキストとその音読による方言音声の保存に取り組み、徳島県内と熊本県人吉市で資料収集及び調査を実施した。方言テキスト、音声の保存とともに、方言辞書、文法書の作成にも着手した。結果をまとめしだい、こちらも公刊の予定である。3つめは、海外日本語学習者の日本語受容について、当該方言域の方言を事例に、言語意識を中心にみるものである(村上2013)。遡って2012年度調査では、広島・愛媛両県にまたがるしまなみ海道、香川県東讃地域と徳島県太平洋沿岸地域を中心に、アンケート調査と方言談話調査を実施した。しまなみ地域と香川県東讃地域の方言については、かつて継続的に調査を実施し結果をまとめている(村上2005a,2005b,2008など)。これらと本調査の結果を比較することで、この間の変化を明らかにしたいと考えている(村上2014b予定)。2011年度から進めてきた本研究の結果は、2008年度から2011年度にかけて行なった「九州新幹線調査」との比較によって、方言変化の具体的で普遍的なモデルの構築が可能となる。今後の課題としたい。本研究は、環瀬戸内海地域をフィールドとして、本州四国連絡橋(本四架橋)の開通(交通網再編)や市町村合併(地域生活圏再編)を背景とした、地域方言のダイナミックな変容の実態を明らかにすることを目的とする。本調査の結果を当該地域の過去の調査研究や周辺地域方言の変容の実態と比較・検討することによって、地域方言のみならず言語一般の変化・接触・干渉・融合について、そのメカニズムを理論的に解明することを目指す。今年度は、調査票を作成し、調査依頼をすすめるとともに、2地点での調査実施を計画した。調査準備に関しては、当該地域方言研究の先行研究を精査するとともに、調査結果のまとめ方(方言地図の作成)などについては、徳島大学岸江研究室から先端の知見を得ることができ、大きな収穫となった。調査票の作成や、調査準備に関しても、岸江研究室方々のほか、当該地域住民の方にもご高配を賜ったので、予想以上に進捗していると言える。しかしながら、調査の実施については予定通りとは行かず、翌年度以降の計画変更を余儀なくされることになった。実際の調査あたっては、環瀬戸内海地域の外環部にあたる、熊本県と宮崎県で最初の調査を行なった。当初は、予定していない地域であったが、環瀬戸内海地域から九州への言語伝播を見渡す上で、必要な地域であると考えた。また、予備調査ではあるが、香川県東讃地域での調査を実施することができ、来夏の本調査への見通しを立てることができた。調査の実施にあたっては、しまなみ海道沿い、香川県東讃地域で順調に進んでいるものの、徳島県北部、淡路島で一部遅れが出ている。最終年度である平成25年度には、香川県西讃地域、および兵庫県淡路島、徳島県北部での調査を進めなければならない。調査報告書に作成に関わる言語地図作成については、徳島大学岸江研究室から先端の知見を得ることができた。調査の遅れを、かなりの部分でカバーできるものと考えている。

調査の実施については、地域住民の方など多大な協力を得たにもかかわらず、調査票の作成や方言調査の依頼といった、調査の準備に思いのほか手間取り、結果として、調査の実施が予定通りに進まなかった。その点を考慮すると、研究の目的の達成度は、やや送れているとせざるを得ない。しかしながら、最終年度に予定していた調査結果のまとめ方(方言地図の作成)などについての知見は、徳島大学岸江研究室から先端のものを得ることができ、調査実施の遅れを大きく補うものとなった。来年度の調査実施についても、香川県東讃地域および」しまなみ街道沿いでの調査を見込んでいるので、今年度に後れを取った分は、来年度にカバーできるものと考えている。淡路島、徳島県北部、香川県西讃地域での調査を実施するとともに、報告書作成のためのデータ入力や、地図作成の知見を深めることを目標としている。来年度の調査実施について、香川県東讃地域およびしまなみ街道沿いでの調査を見込んでいる。調査に関わる旅費の支出が、少なからず発生することになる。調査の実施にあたっては、徳島大学、香川大学の大学院生、および地元の方々の協力を依頼することになっている。その分の旅費、謝金も必要になる。既調査分のデータ入力作業にかかる謝金、未調査地域における調査の実施、および報告書の作成が、主たる研究費の支出目的になる。新たに、徳島大学岸江信介氏に,研究分担者として加わっていただいた。研究費の一部をそちらに委譲し、共同で研究を進めていくことになる。調査旅費は双方で管理し、謝金などは双方で按分するような方策を考えている。
ICTを活用した中国語教育のための電子資料及び教案の開発

これからICT活用を始めようとする外国語教員にも機能が理解しやすく、操作方法も比較的簡単な各種Webサービス、スマートフォン用及びタブレット用アプリのうち、無料または安価で使用できるものを中心に、大阪、神戸、名古屋で中国語教員を含む外国語教員向けにワークショップを実施した。ワークショップにおいては操作方法をデモンストレーションするとともに、参加者自身に学習者として体験してもらい、授業での活用方法について提案を行った。具体的には下記のようなものを取り扱った。1.学習者の学習を援助、促進するもの。(1)ゲームやクイズもできる合成音声付きカードセット、及びそれを使ったグループワーク(2)スマートフォンで回答する制限時間付きクイズによる習得状況の把握(3)機械翻訳アプリの文字認識機能、合成音声読み上げ、音声入力を活用した発音練習(4)スマートフォンで動画を撮って投稿する、合成音声による読み上げ、及び音声認識機能による字幕が付く会議室を使った朗読練習。(5)中国語の音声の特徴である声調(声の上がり下がりで意味を区別する仕組み)を視覚化し、モデルの音声と学習者の音声を比べられるアプリを使った発音練習。2.教員の活動を援助するもの。(6)タブレットを使用して板書と音声が同期した、反転学習に使用可能な講義動画を作るアプリ。(7)グループワークやペアワークで使用されることが多い糊付きの正方形の付箋紙を撮影し整理、ファイル化して保存できるアプリ。ワークショップでの参加者の反応やアンケート結果から、ツールの紹介を中心に授業の具体的使用例を紹介する方が、中国語教育におけるICTの利活用に益すると思われるため、資料の方向性を転換することにした。更に教員の活動を支援するツール(授業準備の効率化、成果物の保存に資するツール)についても、ワークショップの結果、こちらが想定する以上に知られていないことが判明し、別途資料を作成する必要性がある。・学習者の学習を援助、促進するために有用なWebサイト、スマートフォンやタブレット用のアプリについて、操作方法、授業における活用方法を含む資料を作成し、ワークショップを行う。・教員の活動を援助するために有用なWebサイト、スマートフォンやタブレット用のアプリについて、操作方法、活用方法を含む資料を作成し、ワークショップを行う。・研究開始後に合理的配慮が必要な学習者の指導を経験した。情報保証という観点からICTの利活用を述べた資料の作成も行いたい。現在ネットで公開中の『“宅女"の部屋(Webやアプリを活用した中国語学習法)』(2014年)の改訂作業を始め、『ICTを活用した中国語教育のための資料集(仮題)』として、一部のネット公開を開始した。『“宅女"の部屋(Webやアプリを活用した中国語学習法)』は学習者向けにICT利活用のリソースを紹介することが主であるが、『ICTを活用した中国語教育のための資料集(仮題)』は代表者が中国語初級レベルの授業で使用している教案をブラッシュアップしたもので、新たに中国語母語話者の校閲を経た会話体による課文を追加した。教員向けに教案の各段階の進行時間の目安、教案使用時の注意事項なども記載した。初級レベルの学習者の場合、使用できる語彙や語法に限りがあるが、多言語メニュー作成サイト、中国のネットショップ、中国の旅行サイトなどネット上のリソースを活用しつつ、可能な限り現実の社会生活を反映したリアリティのある活動ができるように設計している。また、スマートフォンの所有が一般的になっている学習者の現状に鑑み、スマートフォンの音声入力を利用した発音練習、スマートフォンでも使用できる合成音声付き単語学習サイト、スマートフォンでも見られる文法項目を解説する板書動画などへのリンクも含んでいる。教案を見た教員から、導入から成果物の作成まで一環した教案は評価できるもの、ICT使用に苦手感がある教員にとっては20分程度の教案でも敷居が高いという指摘があり、今後更に短くシンプルにした教案の開発を行う予定である。2016年度に中国語教育学会会長(任期2年)に就任し当該業務に忙殺され、当初予定していた現在公開中の『“宅女"の部屋(Webやアプリを活用した中国語学習法)』の改定作業を始めて一部公開したものの、完了しなかった。

ワークショップでの参加者の反応やアンケート結果から、ツールの紹介を中心に授業の具体的使用例を紹介する方が、中国語教育におけるICTの利活用に益すると思われるため、資料の方向性を転換することにした。更に教員の活動を支援するツール(授業準備の効率化、成果物の保存に資するツール)についても、ワークショップの結果、こちらが想定する以上に知られていないことが判明し、別途資料を作成する必要性がある。2018年度前期に『“宅女"の部屋(Webやアプリを活用した中国語学習法)』を、教案を含む形での改定を完了し、全文公開する。2018年度後期にアプリ操作動画の一部公開を開始する。2018年度後期に関西地域でワークショップを開催する。・学習者の学習を援助、促進するために有用なWebサイト、スマートフォンやタブレット用のアプリについて、操作方法、授業における活用方法を含む資料を作成し、ワークショップを行う。・教員の活動を援助するために有用なWebサイト、スマートフォンやタブレット用のアプリについて、操作方法、活用方法を含む資料を作成し、ワークショップを行う。・研究開始後に合理的配慮が必要な学習者の指導を経験した。情報保証という観点からICTの利活用を述べた資料の作成も行いたい。当初予定していたパソコンとAndroidタブレットの購入を見送ったため、次年度使用額が生じた。教案作成に使用しているパソコンにエラーが頻発するようになっており、次年度に購入予定である。本年度のワークショップは招待講演であったため交通費が先方から支給されたこと、及び当初予定していたとAndroidタブレットの購入を見送ったため、次年度使用額が生じた。また、資料の方向性を転換したため、執筆に遅れが生じ、補助者を雇うに至らなかった。2019年度は資料の作成と整理のための補助者を雇用する。資料内の中国語部分について中国語母語話者による校閲を受ける。合理的配慮を受けた学生に対するインタビューを行い、中国語の授業におけるICTを活用した情報保証について検証する。複数回のワークショップ、可能であれば数日間の連続講座の形のワークショップを開催する。2018年7月21日に名古屋大学東山キャンパス文系総合館7階カンファレンスホールにて「中国語教育におけるICT活用ワークショップ」を開催した。
多次元分子PEGの開発とタンパク質安定化への応用

多角形型に構造化した一連のPEG類縁体として、二角形から六角形PEGを合成し、物性を比較した。室温では鎖状PEGと比べ、多角形型PEGは疎水性が高いことが示された。環サイズ増大に伴い疎水性が増加することも示された。70度ではトポロジー効果が示唆され、環状PEGは、その分子構造に対し不連続的に機能や物性が変化することがわかった。両親媒性構造を有するPEGについて、片末端にフェニル基を有するテトラエチレングリコール、オクタエチレングリコールを開発した。フェニルオクタエチレングリコールの方が、フェニルテトラエチレングリコールに比べ高い凝集抑制効果を示した。タンパク質凝集抑制に対するポリエチレングリコールの両親媒性構造についての効果を詳細に調べた。高い水溶性を有し、温度上昇に伴い疎水性を増加させる性質を有するオクタエチレングリコールを用い、その片末端にフェニル基を導入したものと、オクタエチレングリコールの半分の長さであるテトラエチレングリコールの片末端にフェニル基を導入したものを合成した。フェニル基の有無、およびポリエチレングリコール鎖の長さの効果を調べる目的である。基本的な熱物性を調べた所、オクタエチレングリコールは水中で、温度に依らず高い水溶性を示したが、フェニル基を導入した2つの化合物は、加熱により数百ナノメートル程度の集合体を形成することが確認され、両親媒性構造の特徴が見られた。続いて、タンパク質凝集抑制について調べた。オクタエチレングリコールはリゾチームに対し、熱凝集を抑制する効果を示さなかったが、オクタエチレングリコールモノフェニルエーテルは、効果的な凝集抑制を示した。従って、両親媒性構造が凝集抑制効果を示す上で重要であることが示された。一方、テトラエチレングリコールモノフェニルエーテルは凝集抑制効果を示さなかったことから、ポリエチレングリコールの鎖長も重要であることが分かった。つまり、ある程度高い水溶性を確保する必要が有ることが示唆される。冷却後のリゾチームの酵素活性を調べた所、オクタエチレングリコールモノフェニルエーテルを添加したものは、最大80%の活性が回復したことから、凝集抑制により、リゾチームの高次構造も巻き戻っていることが示唆された。多角形型に構造化した一連のPEG類縁体として、二角形、三角形、四角形、五角形、六角形PEGを合成し、特に水中での物性と熱応答性を比較した。室温において、鎖状PEGと比べ、多角形型PEGはいずれも水中で低い表面張力を与えたことから、疎水性が高いことがわかった。また、一連の多角形型PEG内においては、環サイズが大きくなるほど疎水性が増加することも表面張力測定から示唆された。これに対応するように、動的光散乱測定において、二角形、三角形、四角形PEGは水中でほぼ分子レベルで分散しているが、五角形、六角形は分子集合体を形成していることが示された。以上のように、室温では主に環サイズに依存した傾向が見られたが、70度では環サイズ依存性が見られず、トポロジー効果が示唆された。動的光散乱測定において、二角形、四角形、五角形は室温とほぼ同じ結果が示され顕著な熱応答性は見られなかったが、三角形と六角形では熱応答性が見られた。まず三角形では、室温での分散状態から、70度ではマイクロメートルサイズの分子集合体が形成されることが示され、温度上昇によって疎水性が増加する傾向が示唆された。また六角形では、室温での多分散な集合体形成から、70度では単分散性の集合体へと変化が見られた。こうした特徴的な分子形状の効果と熱応答性は、これまでの鎖状PEGでは見られなかった物性であり、以上の研究成果は、PEGの物性制御をより幅広く可能にする新たな指針になる。昨年度と本年度において、両親媒性PEGと構造化PEGを多種合成し、その物性評価とタンパク質安定化などの応用について検討してきた。その結果、分子構造と物性、特に熱応答性についての関連性を深く理解することができている。以上を踏まえ、既に当初の計画よりも数ヶ月早くタンパク質安定化に有効なPEG類縁体開発に着手しており、当初の計画以上のペースで研究を進展させることができている。最終年度において、両親媒性構造を有する多角形PEGの合成と機能評価を試みた。特に三角形について目的物を十分量合成することが出来、詳細に機能評価を行った。水中で加熱することで曇点を示し、加熱により脱水和され、疎水性を増すPEG特有の温度応答性を保持していることが示された。動的光散乱測定から、高温でマイクロメートルサイズの集合体を形成することが確認され、曇点評価と合理的な結果が示された。タンパク質に対する安定化効果、特に凝集抑制効果をリゾチームを用いて評価した。リゾチームに対し両親媒性構造を有する三角形

PEGを可変量加え、加熱し、リゾチームの凝集形成の有無と、冷却後の残存酵素活性を定量的に評価した。リゾチームに対し100モル当量加えた場合、凝集は抑制され、70%近い残存酵素活性が示されたことから、両親媒性構造を有する三角形PEGが凝集抑制効果を有することが示された。また興味深いことに、リゾチームに対し1モル当量加えた場合も、凝集形成は完全に抑制され、また高い残存酵素活性が見られた。通常の凝集抑制剤は、タンパク質に対し過剰量添加する必要があるが、本研究で開発した両親媒性構造を有する三角形PEGは、等モル量添加で効果を示す他の材料にはない優位性があることが明らかとなった。本研究期間全体を通じて、両親媒性構造を有する鎖状PEG、ならびに多角形型に構造化した一連のPEG類縁体(二角形、三角形、四角形、五角形、六角形PEG)を開発し、それらの熱物性とタンパク質凝集抑制効果について網羅的、系統的に調べた。それらの知見に基づき、両構造を組み込んだ両親媒性構造を有する三角形PEGを最終年度において開発し、両親媒性構造と多角形構造が有する利点をあわせた、非常に効果的な凝集抑制剤を開発することに成功した。本研究課題における1つの目的は、両親媒性ポリエチレングリコールについて、物性を精密評価し、それを元にタンパク質凝集抑制を実現することにある。オクタエチレングリコールやテトラエチレングリコールを用い、両親媒性構造を導入した化合物について物性を評価し、目的とする凝集抑制効果の実現に成功していることから、順調に進展していると判断した。今後タンパク質安定化を指向したPEG類縁体の開発を目指す。そのためには、特にPEGの熱応答性の制御が鍵となると考える。これまでの比較検討の結果、三角形状のPEG分子構造が低温側での熱応答性を引き起こす上で有効であることが示されたことから、三角形を土台とした分子設計を行う。また芳香族性部位を導入した両親媒性PEGも凝集抑制などの安定化に効果的であることが示されていることから、「三角形」と「両親媒性」を合わせ持つ分子に着目し、その開発と物性評価を進める。生体関連化学今後は、両親媒性構造の効果に加え、分子の形や大きさの効果についても様々な化合物を開発して、実験的に明らかにする計画である。それにより、ポリエチレングリコールを基盤とするタンパク質凝集抑制剤開発において、幅広い知見と効果的な分子設計指針を得ることを目指す。目的化合物の合成を、予想以上に高い収率で行うことが出来たため、試薬に掛かる研究費を予定より抑えることが出来たため、次年度使用額が生じた。次年度使用額を利用して、合成する化合物の数を計画より増やし、より多くの研究成果を得る。
超対称な模型に対する現在の制限と将来の検証可能性の系統的研究

当研究では,超対称大統一模型の枠内で興味深い模型を構成し,宇宙論や直接探索の制限から許されるパラメータ領域を決定することが目的であった。まず模型の構成については,最小統一模型では解決されていない(1)宇宙のバリオン非対称性の生成,(2)パラメータの微調整のない統一模型の構成,の二つの問題に焦点をあてた。(1)に関しては,村山,柳田は右巻きのニュートリノの質量が10^<10>GeV近辺にあれば,そのスカラー成分がインフレーション中に量子ゆらぎによって成長し,冷振動の崩壊によってレプトン非対称性を生成するという機構が働くことを発見した。この右巻きニュートリノの存在はSO(10)統一模型に有利である。また(2)については,SO(10)ではDimopoulos-Wilczekの模型を応用することで,10^<-6>という小さな定数が一つあることを認めさえすれば,微調整なしでヒッグス二重項をシーソー機構によって軽くできることがわかった。一方期せずしてLEPのデータはより複雑な模型(例えば中間スケールのあるもの)とも整合することがわかり,考えるべきパラメータ領域が一気に広がった。このためパラメータ領域の決定は今後に残された課題となった。自然界が超対称であったとすれば,超対称粒子が存在するだけでなく,結合定数の間にある種の関係がなりたっていなければならない。日笠は,この関係が超対称性の破れによってどのような影響を受けるかを,スカラークォークの崩壊率を例にとって調べた。この結果は論文として発表すべく準備中である。
引張試験困難な脆性構造材料に対する伸び変形組織観察法の開発

金属間化合物やセラミックスのような固くて脆い材料の伸び変形特性を内部組織の変化と対応して系統的に調べるために、通常の曲げ試験の原理が利用できるせん断双ひずみ(double-shear)試験法の改善を試みた。また、分析電子顕微鏡を用いて、Ni_3AlやNi_3Geの高温変形特性に重要な相互拡散係数の測定をするとともに、Ni_3Al、NiAl、TiAl中の添加元素の占有挙動を調べ、延性改善の可能性を探った。得られた成果を以下に要約する。1.直径3mm長さ11mmの丸棒試験片が利用できるせん断双ひずみ試験治具の試作を行った。純AlおよびAl-5%Mg合金で作製した同寸法のせん断双ひずみ試験片を用いて試作治具の有効性を検討した結果、通常の引張り試験と同じ結果が得られることが確認された。2.Ni_3AlおよびNi_3Gaの高温変形特性評価に重要な相互拡散係数、D、をNi/Ni_3AlとNi/Ni_3Ge拡散対から求めた結果、Dはアレニウス関係で表され、それぞれD_0=1.18x10^<-4>m^2/s,Q=276kJ/molおよびD_0=9.03x10^<-5>m^2/s,Q=248kJ/molが得られた。ただし、Ni/NiAl拡散対からNi_3AlのDを求めた場合、Janssenの報告と同様1桁程高い値が得られた。3.Ni_3Alの延性改善に有効とされるMnやFeの置換型添加元素の占有挙動をALCHEMI法で求めた。いずれの元素もNi、Alの両サイトをほぼ等しく占有することが確認された。なお、本研究では従来考慮されていなかったDelocalizationの効果を著者らが独自に考案した不規則相を用いて補正した。4.NiAlにFe、Ti、Pdを同時添加した場合の占有挙動を、それぞれ単独添加の場合と比較した。Tiの強いAlサイト占有傾向のため、FeはNiサイトを強制的に占有することになった。また、Pdは強いNiサイト占有傾向を示し、FeはAlサイトを強制的に占有した。なお、3元および4元系の合金における占有率決定は著者らの提案による式を用いた。5.TiAlにMnを添加した場合、その収束電子線回折パターンを定量的に解析することにより、電荷分布が均一になり、共有結合性が弱められることが分かった。また、c/aが小さくなり多くのすべり系が活動しやすくなって延性改善に寄与することが示唆された。

一方、Ni_3Al、NiAl、TiAlの金属間化合物に炭化物、窒化物あるいは他の規則相を微細に分散析出させた複合物の製造を試み、透過電子顕微鏡により分散粒子の分布状態や母相と析出物との整合性などを調べた。また、分析電子顕微鏡によりALCHEMI法を用いて置換型固溶添加元素の格子占有率についても調べた。得られた成果を以下に要約する。1.直径3mm長さ11mmの丸棒試験片が利用できるせん断双ひずみ試験治具の試作を行った。純Alで作製した同寸法のせん断双ひずみ試験片を用いて試作治具の有効性を検討した結果、通常の引張り試験と同じ結果が得られることが確認された。2.Ni_3AlではM_<23>C_6型の炭化物が、また、Tiを添加したNiAlではNi_2AlTiのホイスラー相が分散可能であり、いずれも析出物の[001]と母相の[001]とが平行であることが分かった。3.TiAlではペロブスカイト型のTi_3AlCやTi_3AlNが母相の[001]方向に針状に析出することが分かった。4.NiAlではalpha-Cr相を微細に分散析出させることに成功し、圧縮試験の結果によれば、析出粒子を含まないときよりも高温変形抵抗が大きいことが知られた。5.NiAlに添加したFe、Ti、Crの置換型元素はいずれもAlサイトをほぼ優先的に占有する結果が得られた。金属間化合物やセラミックスのような固くて脆い材料の伸び変形特性を内部組織の変化と対応して系統的に調べるために、通常の曲げ試験の原理が利用できるせん断双ひずみ(double-shear)試験法の改善を試みた。また、分析電子顕微鏡を用いて、Ni_3Alの高温変形特性評価に重要な相互拡散係数の測定をするとともに、Ni_3Al、NiAl、TiAl中の添加元素の占有挙動を調べ、延性改善の可能性を探った。1.前年度の直径3mm長さ11mmの丸棒試験片に加えて、断面形状3×4mm^2、長さ11mmの角状試験片が利用できるせん断双ひずみ試験治具の試作を行った。純AlおよびAl-5%Mg合金で作製した同寸法のせん断双ひずみ試験片を用いて試作治具の有効性を検討した結果、通常の引張り試験と同じ結果が得られることが確認された。2.Ni_3Alの高温変形特性評価に重要な相互拡散係数、D^^、をNi/Ni_3Al拡散対から求めた結果、D^^にはアレニウムの関係が成り立ち、D^^_0=1.18x10^<-4>m^2/s,Q^^=276kJ/molが得られた。ただし、Ni/NiAl拡散対からNi_3AlのD^^を求めた場合、Janssenが報告したような1桁程高いD^^が得られた。3.Ni_3Alの延性改善に有効とされるMnやFeの置換型添加元素の占有挙動をALCHEMI法で求めた。いずれの元素もNi、Alの両サイトをほぼ等しく占有することが確認された。なお本研究では、従来考慮されていなかったDelocalizationの効果を著者らが独自に考案した不規則相を用いて補正した。4.NiAlにFeとTiを同時添加した場合の占有挙動を、それぞれ単独添加の場合と比較した。Tiの強いAlサイト占有傾向のため、FeはNiサイトを強制的に占有することになった。なお、3元および4元系の合金における占有率決定は著者らの提案による式を用いた。5.TiAlにMnを添加した場合、その収束電子線回析パターンを定量的に解析することにより、電荷分布が均一になり、共有結合性が弱められることが分かった。また、c/aが小さくなり多くのすべり系が活動しやすくなって延性改善に寄与することが示唆された。
マングローヴ環境下における微細藻・大型藻の比較分類学

1.平成3年度オーストラリア調査:9月18日より10月19日の期間、研究分担者R.J.Kingの計画・案内によりオーストラリア北東部から南西部にかけてのマングローヴ林で微細・大型藻の調査採集を実施した。微細藻類、大型藻類班合同で最初の調査地ダイントリ-川において河口から潮汐到達上流域までの大規模マングローヴ林を中心に10ヶ所の共通調査地点を定め、環境要因の観測と微細・大型藻の採集・観察・記録を行なった。次いでヒンチンブルック島に移動し、海岸のマングローヴ林を対象に環境要因の観測と微細・大型藻の採集・観察・記録を行なった。タウンズビルに戻り、同市周辺の小規模なマングローヴ林で同様の調査を行い、同時にオーストラリア海洋研究所を訪問、施設の視察と研究交流を実施した。空路ダウィン市に移動し、同市の西、南アリゲーター川の調査を行なった。空路ダ-ビ-市に移動、これより陸路を西オーストラリアのバースまで熱帯乾燥地域のマングローヴ林における調査を実施した。途中シャーク湾において現生のストロマトライトの観察とその環境調査を、またバース市ではバース大学を訪問し、現生ストロマトライトの研究権威者Prof.D.Walkerと研究交流を行なった。シドニーへ空路移動し、New South Walse大学に滞在し、調査試料の処理・整理と同市周辺のマングローヴ林を調査した。同大学自然科学部教室の主宰するセミナーに参加し、全員が自分の研究内容を発表した。2.平成4年度南バハ・カリフォルニア調査:5月12日より6月1日の期間、研究分担者J.A.Westの案内でメキシコ合衆国、バハ・カリフォルニア半島南部を中心に、研究代表・分担者、協力者及び通訳の9名でマングローヴ環境下の微細藻・大型藻の調査・採集を実施した。5月13日にカリフォルニア大学・バークレー校に集結・調査準備後、目的地に向かった。グエレロネゲロを経由し、共通調査地点を確認し半島先端近くのラパスまで南下した。南バハ・カリフォルニア自由大学を訪問、現地のマングローヴと藻類に関する基礎情報を収集し、調査に入った。ラパスではエスピリツ・サント島のマングローヴを調査した。微細藻類班はおもにの水及び砂泥試料を、大型藻班は紅藻アヤギヌ属の一種(未記載種)とコケモドキの採集・生態調査を行なった。シキュウダード・コンスタシオンまで北上し、途中内陸の塩性湖沼や海岸性マングローヴ下の藻類相調査、採集を行なった。ムレヘからロレトまで同様の調査を繰り返し実施した。ロレトからは2班に分かれ、田中、堀口は空路フロリダ半島キ-・ウエストに移動し、大規模マングローヴの藻類調査を行なった。本隊は予め往路で下調べしたエステロ・コヨテあるいはコンセプシオン湾沿岸のマングローヴを調査し、エンセナ-ダを経由、カ大・バークレー校に戻った。同大学で採集品・調査結果の整理、研究計画の検討の後、帰途に着いた。3.平成5年度沖縄調査:8月22日-9月19日に外国の研究者(2名追加)を日本に招き、沖縄本島、石垣・西表島のマングローヴ域の藻類調査を行った。調査に先立ち、研究協力者を含めた全班員がこれまでの研究成果を持ち寄り、筑波大学で開催したつくば国際藻類学フォーラムのシンポジウムで報告会を実施した。また横浜でのXV国際植物科学会議に参加、講演した。さらに韓国での西太平洋藻類学連合の集会にはKingが代表して招待講演を行なった。現地調査は南西諸島、沖縄本島及び石垣・西表島のマングローヴ域で実施した。合同調査地域として日本側班員がこれまで主調査地とした西表島後良川に定めた。8月6日-9月17日の期間に現地に入り、先ず琉球大学瀬底熱帯海洋センターを拠点とし沖縄本島の調査を行なった。次いで予定通り石垣・西表島の大小河川岸に発達したマングローヴ域の藻類の採集、調査、生育状況観察を行なった。その間石垣島の日本栽培漁業センター八重山事業所のマグロ養殖の視察を実施した。4.研究成果の公表:本調査において得られた研究成果は班員個人の裁量で、まとまり次第然るべき研究雑誌に公表することとし、全体の最終報告は1年間の成果取りまとめ期間をおいて「マングローヴ域の藻類とその研究法(仮題)」の英文著書として刊行することにした。参加者全員が執筆することを前提に、全体の企画・出版と微細藻類に関しては研究代表者が、大型藻類に関してはKingが編集を担当することを申し合わせた。空路ダ-ビ-

市に移動、これより陸路を西オーストラリアのバースまで熱帯乾燥地域のマングローヴ林における調査を実施した。途中シャーク湾において現生のストロマトライトの観察とその環境調査を、またバース市ではバース大学を訪問し、現生ストロマトライトの研究権威者Prof.D.Walkerと研究交流を行なった。シドニーへ空路移動し、New South Walse大学に滞在し、調査試料の処理・整理と同市周辺のマングローヴ林を調査した。同大学自然科学部教室の主宰するセミナーに参加し、全員が自分の研究内容を発表した。2.平成4年度南バハ・カリフォルニア調査:5月12日より6月1日の期間、研究分担者J.A.Westの案内でメキシコ合衆国、バハ・カリフォルニア半島南部を中心に、研究代表・分担者、協力者及び通訳の9名でマングローヴ環境下の微細藻・大型藻の調査・採集を実施した。5月13日にカリフォルニア大学・バークレー校に集結・調査準備後、目的地に向かった。グエレロネゲロを経由し、共通調査地点を確認し半島先端近くのラパスまで南下した。南バハ・カリフォルニア自由大学を訪問、現地のマングローヴと藻類に関する基礎情報を収集し、調査に入った。ラパスではエスピリツ・サント島のマングローヴを調査した。微細藻類班はおもにの水及び砂泥試料を、大型藻班は紅藻アヤギヌ属の一種(未記載種)とコケモドキの採集・生態調査を行なった。シキュウダード・コンスタシオンまで北上し、途中内陸の塩性湖沼や海岸性マングローヴ下の藻類相調査、採集を行なった。ムレヘからロレトまで同様の調査を繰り返し実施した。ロレトからは2班に分かれ、田中、堀口は空路フロリダ半島キ-・ウエストに移動し、大規模マングローヴの藻類調査を行なった。本隊は予め往路で下調べしたエステロ・コヨテあるいはコンセプシオン湾沿岸のマングローヴを調査し、エンセナ-ダを経由、カ大・バークレー校に戻った。同大学で採集品・調査結果の整理、研究計画の検討の後、帰途に着いた。3.平成5年度沖縄調査:8月22日-9月19日に外国の研究者(2名追加)を日本に招き、沖縄本島、石垣・西表島のマングローヴ域の藻類調査を行った。調査に先立ち、研究協力者を含めた全班員がこれまでの研究成果を持ち寄り、筑波大学で開催したつくば国際藻類学フォーラムのシンポジウムで報告会を実施した。また横浜でのXV国際植物科学会議に参加、講演した。さらに韓国での西太平洋藻類学連合の集会にはKingが代表して招待講演を行なった。現地調査は南西諸島、沖縄本島及び石垣・西表島のマングローヴ域で実施した。合同調査地域として日本側班員がこれまで主調査地とした西表島後良川に定めた。8月6日-9月17日の期間に現地に入り、先ず琉球大学瀬底熱帯海洋センターを拠点とし沖縄本島の調査を行なった。次いで予定通り石垣・西表島の大小河川岸に発達したマングローヴ域の藻類の採集、調査、生育状況観察を行なった。その間石垣島の日本栽培漁業センター八重山事業所のマグロ養殖の視察を実施した。4.研究成果の公表:本調査において得られた研究成果は班員個人の裁量で、まとまり次第然るべき研究雑誌に公表することとし、全体の最終報告は1年間の成果取りまとめ期間をおいて「マングローヴ域の藻類とその研究法(仮題)」の英文著書として刊行することにした。