hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経鼻接種ワクチンによるインフルエンザの予防効果増進のメカニズムに関する研究

従って、大容量感染はヒトの下気道感染後、また、鼻腔限局感染は上気道感染のモデルになると考えられる。次に、様々のワクチンをコレラトキシンのBサブユニットと共に経鼻接種したマウスにおいて、上気道及び下気感染に対する防御効果を検討した。上気道感染した場合、ワクチンと同じウイルスの感染やワクチンと同じ亜型の変異ウイルスの感染に対して完全な防御が成立した。この交差感染防御には鼻粘膜のIgA抗体が重要な役割を果てしていた。一方、下気道感染した場合、ワクチンと同じウイルスの感染に対しては完全な防御が、また、ワクチンと同じ亜型の変異ウイルス感染に対しては部分的な交差感染防御が成立した。この防御には、肺のIgG抗体が主要な役割を果たしていることが明らかになった。本年度は、ワクチンやウイルスのコアの成分であるNPをCTBと共に経鼻接種したマウスにおいて、NPの感染防御における役割を検討した。(1)ワクチンとCTBを接種して7日目のマウスの肺や脾臓には、キラーT細胞の誘導はみられなかった。(2)ワクチンとCTBを経鼻接種したマウスにウイルスを感染させると、ウイルス感染のみの対照群に比較してキラーT細胞が早期に誘導されるようになった。このことは、CTB併用ワクチンによって、キラーT細胞産生に関与するメモリー細胞が誘導されることを示唆していた。(3)(1)CTB併用ワクチン接種7日後のマウスの脾細胞を、感染細胞と共に5日間培養すると、高いレベルのキラーT細胞が誘導された。(2)このメモリー細胞によるin vitroキラー加速誘導能力は、脾細胞と標的細胞のMHCが一致している時にのみ検出された。(3)このメモリー細胞は、CTB併用ワクチン接種3日以後のマウスに出現した。(4)また、このメモリー細胞は、A型ウイルス感染標的細胞を用いた時、同じA型の異なる亜型のワクチンをCTBと共に接種した時にも検出されたが、B型のワクチンを接種したマウスでは検出されなかった。即ち、A型ウイルス間で共通のコアの成分に対して誘導されていることが示唆された。(4)(1)コアの成分であるNPをCTBと共に接種して7日目のマウスの脾細胞と共に5日間培養すると、上記と同様に高いレベルのキラーT細胞が誘導された。(2)A型ウイルスの由来のNPをCTBと共に接種したマウスでは、PR8の軽いチャレンジ感染に対して、3日目以後急速なウイルス産生減少を示した。(3)また、NP接種群では、致死量のウイルス感染に対して4週後80%の生残数をしめした。以上の結果は、ワクチンに含まれているNPが、CTBと共に経鼻接種された時、メモリー細胞を誘導し、これらがウイルスチャレンジの際にキラー細胞の誘導を加速し、感染からの回復を促進していることを示唆している。
うつ病に対する認知行動療法の治療抵抗性に関する心理・社会学的要因の解明と臨床応用

うつ病治療においてうつ症状がほぼ消失する寛解に至らない「治療抵抗性」を認める者は治療を受けた者の7割に上り、より効果的な治療法の確立が望まれる。本研究から、認知行動療法において治療終了後において治療抵抗を示す因子としては、回避性パーソナリティと自覚的症状-評価者症状との乖離に関連が示された。また、認知行動療法の治療6ヶ月後に寛解に至らない者は、人に内面を見せないことが多いことが示唆された。【1-認知行動療法への治療抵抗性に関連する心理・社会学的要素の検討】どのような心理・社会学的要素や特性を持つうつ病患者が治療抵抗性を示すのかを明らかにするための1つとして、今年度はうつ病未治療期間(Duration of untreated illness; DUI)に注目した。95例のうつ病外来通院患者を受療遅延長期群(長期DUI群)および受療遅延短期群(短期DUI群)に分け検討し、長期DUIは、婚姻歴(未婚)とDSM-IVのメランコリーとの関連が示された。本結果は、未婚は治療抵抗性の予測因子になることが示唆され、この本邦初の報告は、International journal of mental health systems誌に公表された。【2-認知行動療法の長期転帰:1年間追跡調査の開始】認知行動療法を終了後の再発の有無を含む長期転帰を研究するため、39名の認知行動療法終了後12ヶ月評価データの収集を終え、解析を行っている。【3-うつ病の気質に関する自記式評価尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の検証】【1-認知行動療法への治療抵抗性に関連する心理・社会学的要素の検討】今年度はベースラインデータから予測因子の検討を行った。認知行動療法を施行されたうつ病患者39名を寛解群と非寛解群に分け、ベースラインにおいて差が認められる項目を検討したところ、回避性パーソナリティ障害の診断、QOL指標の一つであるSF-36における活力低下(疲労)が、非寛解との関連を認めた。疲労や回避の存在は、認知行動療法への治療抵抗に関連していることが示唆された。また、16週間の認知行動療法の終了時点において残遺している心理的徴候の解析を進めている。【2-認知行動療法の長期転帰:1年間追跡調査の開始】認知行動療法を終了後の長期転帰を研究するため、39名の認知行動療法終了後12ヶ月評価データの解析を行った。寛解率は、認知行動療法終了時点(16週)で42.5%(n=17)、3ヶ月評価で50.0%(n=20)、6ヶ月評価で70.0%(n=28)、12ヶ月評価で72.5%(n=29)であった。これは、薬物療法単独よりもどの時点においても寛解率は高かった。この成果は、Journal of Clinical Psychiatryに掲載されることになった。認知行動療法への治療抵抗性に関連する心理・社会学的要素の検討に関しては、データ収集が終わり、今年度は治療予測因子に注目し解析した。うつ病の気質に関する自記式評価尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の検証に関して、Journal of Affective Disorder誌に公表した。認知行動療法の長期転帰に関しては39名の追跡し、その成果はJournal of Clinical Psychiatry誌にアクセプトされた。うつ病の治療抵抗性に関して、これまでの研究においては薬理学を含む生物学的観点からの検討がいくつもなされてきているが、妥当な科学的方法論にもとづき認知行動療法に焦点をあてた研究はほとんどない。そこで、本研究は、1)認知行動療法に対する治療抵抗性に関連する心理・社会学的要素や特性、残遺する心理的徴候を明らかにする、2)認知行動療法の長期転帰(1年追跡)を明らかにする、3)認知行動療法が主な治療対象とする非メランコリーうつ病の気質・パーソナリティー傾向に関する自記式評価尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の検証をすることを目的に実施した。具体的には、認知行動療法の終了時点における治療反応との関連を解析し、治療抵抗性の予測因子を検討した結果、回避性パーソナリティ障害とBDI-IIとHAMD-17のdiscrepancyとの関連が示された。また、うつ病患者に対して認知行動療法終了後の寛解率は、介入終了時点では42.5%、6ヶ月後は70.0%、12ヶ月後は72.5%であった。Gordon Parker教授が開発したTemperament and Personality Questionnaire (T&P)の日本語版を作成し、信頼性・妥当性の検証研究を行い、T&P日本語版のtest-retest reliability, concurrent validityが示された。さらに、治療6ヶ月後に寛解に至っていない患者は、人に内面を見せないことが多いことが明らかになった。認知行動療法への治療抵抗性に関連する心理・社会学的要素の検討に関しては、データ収集が終わり、今年度はDuration ofuntreated illnessに注目し、その成果を論文発表した。

うつ病の気質に関する自記式評価尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の検証に関しては、データ収集を終え、解析結果は国際学会にて発表し、現在論文執筆中である。認知行動療法の長期転帰に関しては39名の追跡が終わり、データ解析を開始したところである。おおむね研究計画は順調に進展している。このため、交付申請書に記載した「研究の目的」「研究実施計画」に照らし最終年度の計画を進めたい。臨床精神医学おおむね研究計画は順調に進展している。このため、交付申請書に記載した「研究の目的」「研究実施計画」に照らし今後も進めていきたい。消耗品(事務用品)費としての使用が当初計画より抑えられたため、使用金額に変更が生じた。当初予定していた最終年度の学会発表を増やし、一部は消耗品費に使用する。
リン酸化シグナル応答性ｍｉＲＮＡを用いた受容体型チロシンキナーゼ阻害薬の効果予測

本研究は、miRNAを指標とした受容体型チロシンキナーゼ(RTK)阻害剤の効果予測を目的として行った。ゲフィニチブ耐性肺がん細胞株でmiR-205の発現が高く、それが、リン酸化シグナルによる可能性を明らかにし、それをレポーターとした評価系でキナーゼ阻害剤による影響を検討した。RTK阻害薬による抑制の検討では、予想以上にバイパスシグナルの影響が大きく、抑制が認められなかった。そこで、Akt、ERK等、よりシグナル伝達の下流を直接阻害したところ、ある種の阻害剤でmiR205の発現が抑制され、シグナル伝達をmiRNAで評価しうる可能性を示した。本研究は、リン酸化シグナル応答性miRNAを指標とした受容体型チロシンキナーゼ(RTK)阻害剤の効果予測を目的とし、RTKキナーゼ阻害剤反応性miRNAの解析を行ってきている。これまでの検討からゲフィチニブ耐性細胞株でmiR-205の発現が高く、その調節にリン酸化シグナルが関与している可能性を考えている。本年度は、ゲフィチニブ耐性株で高発現しており、c-MET阻害剤であるフォレチニブに反応性が認められた、miR-205をモデルとして、レポーター系を用いたmiRNA発現評価系の構築を行った。構築した評価系は発現の亢進している耐性株2株に対して、発現量と逆相関を示した。またmiR-205阻害時には、明確な発光強度の亢進が認められた。このことから本評価系は、miR-205の発現変動を評価しうると判断した。次年度以降、この評価系を用いて各種キナーゼ阻害剤によるmiRNAの発現変動を評価していく予定である。レセプターチロシンキナーゼ阻害薬によるmiRNAの発現変動評価を行うために、H27年度はリン酸化シグナル応答性miRNA発現評価系の構築を行った。本研究の着想のきっかけとなったゲフィチニブ耐性肺癌細胞株において高発現しているmiR-205を指標として評価系を構築した。方法としては、ルシフェラーゼ発現ベクターの3'-UTRにmiR-205標的配列を挿入し、miRNAによるRNA分解活性をルシフェラーゼ発光で測定した。親株、耐性株における発現レベルの確認。さらには、高発現している耐性株にmiRNAインヒビターを用いてmiR-205を抑制した際の発現を評価したところ、miR-205の発現レベルを明確に反映し、評価系として利用できると判断した。本研究は、リン酸化シグナル応答性miRNAを指標とした受容体型チロシンキナーゼ(RTK)阻害剤の効果予測を目的として、RTK阻害剤反応性miRNAの解析を行ってきている。これまでの検討から、ゲフィニチブ耐性肺がん細胞株でmiR-205の発現が高く、それが、リン酸化シグナルによる可能性を明らかにしてきた。昨年度は、レポーター遺伝子発現系による、このmiRNA評価系の構築を行った。今年度は、このゲフィチニブ耐性細胞株がc-Met過剰発現で耐性を獲得していること。並びに、c-Met阻害剤であるフォレチニブに対して高い感受性を示したことから、フォレチニブに対する反応性とmiRNAの発現について検討を行った。また、miR-205の標的であり、リン酸化シグナルの伝達に寄与しうると考えられるErbB3および、c-Met分子についてsiRNAによる抑制の検討も行った。しかしながら、siRNAによる抑制では残存したシグナルが、下流にシグナルを伝達し、それによって以降のシグナル抑制が認められなかったこと。また、阻害剤については、暴露した時間によっては、一貫した結果が得られなかった。これらの結果より、miRNAの発現にリン酸化シグナルの状態が関与していることは考えられたが、どのシグナルがmiRNA発現に関与しているか決めることができなかった。よって、今後は、シグナル伝達に寄与する分子の中でも、より下流にかかわる分子のシグナルと、miRNAの発現を解析することで発現調節機構を明らかにし、それらとRTK阻害薬の薬剤感受性との関係について考察する。フォレチニブを用いた検討から、miRNAの発現変動が若干認められたが、耐性株でのc-METタンパク質の発現が非常に高いことから、リン酸化を完全に抑制することができていなかった。したがって、miRNAの発現とシグナルの関係を明確にすることができなかった。また、siRNAを用いてc-MetおよびErbB3の抑制を試みたところ、これらRTK分子とmiRNA発現レベルの直接的な相関が認められなかった。そこで、ウエスタンブロットによりシグナル伝達分子のリン酸化状態を確認したところ、抑制しきれていない分子からの残存シグナルにより、下流にシグナルが伝達されたことで先のシグナルは伝達されていた。これらのことから、阻害効率や阻害時間の検討などに時間を要し、やや遅れる状況となっている。本研究は、リン酸化シグナル応答性miRNAを指標とした受容体型チロシンキナーゼ(RTK)阻害剤の効果予測を目的として、RTK阻害剤反応性miRNAの解析を行ってきた。これまでの検討から、ゲフィニチブ耐性肺がん細胞株でmiR-205の発現が高く、それが、リン酸化シグナルによる可能性を明らかにし、それをレポーターとした評価系でキナーゼの影響を検討してきた。昨年度までに、このゲフィチニブ耐性細胞株がc-Met過剰発現で耐性を獲得していること。

また、miR-205の標的であり、リン酸化シグナルの伝達に寄与しうると考えられるErbB3および、c-Met分子についてsiRNAによる抑制の検討も行った。しかしながら本耐性株では、バイパスシグナルの影響が大きく、siRNAによる抑制では残存したシグナルが、下流にシグナルを伝達し、それによって以降のシグナル抑制が認められなかった。そこで、今年度はAkt、ERKシグナル伝達に直接影響する阻害剤を用いて検討したところ、ある種の阻害剤ではmiR205を抑制する結果が得られた。しかしながら、リン酸化シグナルの変化はレスポンスも早く、影響をある一定時間以上反映しないことからバイオマーカーとして利用するのは困難であると判断した。しかしながら、基礎研究における評価系としては興味深く、今後は、この調節機構を明らかにし、さらに臨床で用いられているRTK阻害薬の薬剤感受性との関係について明確にすることで、臨床への寄与が期待される。本研究は、miRNAを指標とした受容体型チロシンキナーゼ(RTK)阻害剤の効果予測を目的として行った。ゲフィニチブ耐性肺がん細胞株でmiR-205の発現が高く、それが、リン酸化シグナルによる可能性を明らかにし、それをレポーターとした評価系でキナーゼ阻害剤による影響を検討した。RTK阻害薬による抑制の検討では、予想以上にバイパスシグナルの影響が大きく、抑制が認められなかった。そこで、Akt、ERK等、よりシグナル伝達の下流を直接阻害したところ、ある種の阻害剤でmiR205の発現が抑制され、シグナル伝達をmiRNAで評価しうる可能性を示した。今後は、構築したmiR-205を指標とした評価系を用いて、キナーゼ阻害剤の曝露時間、濃度などの基礎データを取得する。。また、各種キナーゼ阻害剤の併用による効果の検討を併せて行う。これらスクリーニングの結果から、最もmiRNAの発現に影響を与えたキナーゼ阻害剤の曝露条件を用いて、再度親株、耐性株共に阻害剤で処理し、RNAを回収する。それらをmiRNAマイクロアレイを用いてキナーゼ阻害剤により発現変動するmiRNAの2次スクリーニングを行う。以上の結果から、より反応性に富んだmiRNAすなわち、キナーゼシグナルの変化を反映するmiRNAを同定する。最終的には、このmiRNAがキナーゼ阻害薬に対して応答性を示す条件を見いだし、キナーゼ阻害薬と細胞内のリン酸化シグナル状態をmiRNAの発現で評価しうる系を構築する。今後はRTK阻害剤による検討に加え、シグナル伝達におけるより下流の分子であるMEK、ERK阻害剤等も含めて検討すること。また、併用による完全な抑制を試みることで、よりmiRNAの発現調節機構に関与するキナーゼシグナルを明確にする。さらには遺伝子抑制と阻害剤の併用も試みることで、同様の結果が得られるか検討を行い、阻害剤によるオフターゲット効果を排除する。それらにより、miRNAを指標としたキナーゼシグナルの流れを系統別に把握し、RTK阻害剤感受性、特にキナーゼ阻害抗がん剤との関係について明らかにする。医療薬学予算に旅費を計上していたが、別予算で捻出できたため、使用額に差が生じた。
蘇生科学エビデンスの国際発信とガイドライン作成の国際化と標準化に関する研究

蘇生科学領域における国際コンセンサス構築のため、国際蘇生連絡委員会に参画し、国際的に標準化された国内ガイドライン作成の科学的な方法の確立を行った。その目的のため、国際的なエビデンスの集約方法と、その科学的な評価法としてアウトカムごとの複数のエビデンスについてシステマティックレビューを行い、診療の勧告をするGRADEシステムの導入を行った。またエビデンス検索の統一化と統合する方法、勧告方法,更にはガイドラインパネル、外部評価委員や利益相反委員会の構成も国際標準に基づき確立した。これらにより、真に国際化された透明性の高い診療ガイドラインの作成が達成されると期待される。国際的に標準化された国内ガイドライン作成の科学的な方法の確立を行うため下記の研究を実施した。1.国際標準化:国際連携による標準化を目指し、ILCOR(国際組成連絡委員会)における国際コンセンサスと勧告作成に参加した。(平成25年4月20-22日メルメルボルン、11月5日ダラス)国際的なエビデンスの集約方法とその科学的な評価法としてGRADE(Grades of Recommendation Assessment、Development and Evalution)使用が決定された。これにより、エビデンス評価や勧告に透明性と客観性が得られるため、我が国における救急蘇生ガイドライン作成にGRADEを使用する方法を検討した。3.エビデンスの科学的な評価法:GRADEでは、アウトカムごとの複数のエビデンスをコクランレビューなどの方法に基づいてシステマティックレビューを行い、診療の勧告をする。GRADEにおける推奨の作成方法、診療ガイドラインでのエビデンスの質と推奨の強さの決定方法について、国際電話会議やWebでの資料収集、ILCOR会議により、意見交換を行った。我が国におけるコクランレビュー作成日本グループやGRADEワークショップ、MINDSと交流を図り、国内ガイドライン(日本蘇生協議会)においてGRADE導入を決定した。推進検討会や周知のための講演会を実施し、意見交換や参照情報の収集を行った。(日本蘇生科学シンポジウム)。具体的には、文献検索Strategyの作成、文献評価とメタ分析方法(コクランレビューにおけるReviewManager、GRADEにおける評価テーブル作成方法(GRADE Profileの使用方法を確立し、勧告方法につて情報を収集した。蘇生科学領域における国際的に標準化された国内ガイドライン作成の科学的な方法の確立のため下記の研究を実施した。1.国際標準化:国際連携による標準化を目指し、ILCOR(国際蘇生連絡委員会)における国際コンセンサスと勧告作成に、Task-Forceとして分担研究者とともに参加した(平成24年10月20-21日ウィーン)。国際的なエビデンスの集約方法と、その科学的な評価法としてGRADE(Grades of Recommendation Assessment, Development and Evaluation)アプローチの提言を受けた。それを受けて、我が国における救急蘇生ガイドライン作成のため、エビデンスの集約方法と勧告方法を標準化する準備を行った。2.エビデンス収集方法:コクランデータベース、パブメド等でのエビデンス集約方法を、多施設無作為比較試験(RCT)と観察研究別に評価するため、エンドノートを使用し統合する方法を検討した。3.エビデンスの科学的な評価法:アウトカムごとの複数のエビデンスをコクランレビューなどの方法に基づいてシステマティックレビューを行い、診療の勧告をするため、GRADEの導入を行った。GRADEについて、国際電話会議やWebでの資料収集とともに、我が国におけるコクランレビュー作成日本グループやGRADEワーキンググループ、MINDS診療ガイドライン作成ワークショップのメンバーと交流し推進検討会を実施しWebによる意見交換や参照情報の収集を行った。文献検索Strategyの作成、文献評価とコクランレビューにおけるReviewManager(RevMan)を用いたメタ分析、GRADEにおける評価テーブル作成方法(GRADE Profile)の使用方法を確立し、勧告方法について情報収集した。蘇生科学領域における国際コンセンサス構築において、我が国からのエビデンス発信を促進し、国際的に標準化された国内ガイドライン作成の科学的な方法の確立を行うため下記の研究を実施した。1.国際標準化:国際連携による標準化を目指し、ILCOR(国際蘇生連絡委員会)における国際コンセンサスと勧告作成に、Task-Forceとして分担研究者とともに参加した(平成26年4月30日-5月2日カナダバンフ,11月13-14日シカゴ、平成27年1月31日-2月5日ダラス)。国際的なエビデンスの集約方法と、その科学的な評価法としてGRADE(Grades of Recommendation Assessment, Development and Evaluation)を使用し、エビデンス評価や勧告に透明性と客観性が得られた。平成27年に我が国における蘇生ガイドライン2015を作成する基盤を国際連携のもとに確立した。2.エビデンス収集方法:ILCORにおいて各領域における課題がPICO形式で提示され、エビデンス検索が統一化された。国内ガイドラインにおいて多施設無作為比較試験(RCT)と観察研究別に評価するため、エンドノートを使用し統合する方法を検討した。

3.エビデンスの科学的な評価法:アウトカムごとの複数のエビデンスをコクランレビューなどの方法に基づいてシステマティックレビューを行い、診療の勧告をするため、GRADEの導入を行った。GRADEにおける推奨の作成方法、診療ガイドラインでのエビデンスの質と推奨の強さの決定方法について、国際的な意見効果を行い、我が国におけるGRADEワーキンググループ(GRADEワークショップ)との交流をはかり、蘇生ガイドライン2015においてGRADE使用を確立した。勧告方法,更にはガイドラインパネル、外部評価委員や利益相反委員会の構成も検討した。蘇生科学国際ガイドラインにおいてGRADE採用が増加しているが、国内ガイドライン作成において、ほとんど使用されていない。今後の国際共同によりガイドライン作成において、国内でのGRADE使用方法を確立することは大きな意義があると考えられる。そのため、国際蘇生連絡委員会(ILCOR)との連携が進み、国内の救急蘇生領域においてGRADE採用によるガイドライン作成を決定し、その進展方法を本年準備し得たことは、他領域へのガイドライン作成にも大きな貢献ができるものと考えられ、研究として順調に進展していると考えられる。本研究の目的は、蘇生科学領域における国際コンセンサス構築において、我が国からのエビデンス発信を促進し、国際的に標準化された国内ガイドライン作成の科学的な方法の確立を行うものである。その目的のため国際交流の開始がなされ、分担研究者とともに参画し、更に新しく推奨されたGRADEシステムの導入が達成され、国内外の推進者との交流で、国際コンセンサス作成に使用が開始された。今後の国内ガイドライン作成方法に大きな貢献ができるものと考えら、順調に進展していると考えられる。2年間で準備したGRADEシステムについての実践として、ILCOR会議における各Task-Force(BLS、ALS、ACS、小児、新生児、EIT)、特に研究者が参加しているALS(二次救命処置)、ACS(急性冠症候群)、新生児でのGRADE使用による勧告作成を行う。それにより、ガイドライン作成におけるGRADE適用の実際に習熟し、国内、さらにはアジア蘇生協議会におけるガイドライン作成に反映する。国内ガイドライン作成において、2010年ガイドラインの勧告を、今回の2015年ガイドライン勧告を統合する方法を検討し、国内における国際標準となるGRADE適用の確立を行う。初年度に確立したエビデンス収集方法、評価方法、勧告方法を含む新たな方法であるGRADEシステムを更に円滑に使用し、2015年のガイドライン作成に向け、関係する団体やメンバーへ普及啓発するための方策を検討する。
乱流場の三次元瞬間像の計測解析装置の開発と実河川流への適用

1目的:実際の水路流は乱流であり,流れの作用である物質(土砂や汚染物質)輸送や拡散あるいは河岸・河床の洗掘の解明には,乱れの構造とくに三次元的大規模構造の作用を把握することが重要である.この観点から多くの研究が積み重ねられて来た.しかし,これらの実験的研究はほとんど実験室規模の小スケール,低レイノルズ数域でのものである.しかも,多くの場合の実験は一点ないしは数点での計測のため,統計的平均像に関して行われて来た.本研究は.室内実験水路流のみならず,洪水時の現地実河川の流れの乱れの実態を解明するために,計測機器および計測法を開発すること,こうして得られる疎らな点での計測データから乱れの瞬間的三次元構造を構築する解析法を確立し,実河川にこの方法を適用することを目的としている.2方法:(1)計測法の開発洪水時の高流速の流れの中でも充分の強度をもち,かつ応答性の高い計測器である電磁流速計の機能を拡張し,二成分(x,z軸方向)四点同時計測可能な装置を二台(一台は土木研究所で購入)試作した.(2)三次元流速場の逆推定法:上記の試作電磁流速計を用いて得られる流れの横断面内の8点の同時連続流速時系列をTaylorの凍結乱流仮説により(x.y.z)場に変換し,これを仮想荷重法により三次元場全体に内挿し,さらにこの第一次推定値を変分原理により連続の方程式を満たすように修正(MASCON法)する.3結果:茨城県涸沼川において,1991年と1992年の二回にわたり洪水時のピーク流量時に現地観測を行い,洪水時の乱流の多点同時計測法を確立し,また実スケール高レイノルズ数の乱流の瞬間像として,流下方向の強い渦・ボイルと呼ばれる激しい上昇流の存在などを明らかにした.1目的:実際の水路流は乱流であり,流れの作用である物質(土砂や汚染物質)輸送や拡散あるいは河岸・河床の洗掘の解明には,乱れの構造とくに三次元的大規模構造の作用を把握することが重要である.この観点から多くの研究が積み重ねられて来た.しかし,これらの実験的研究はほとんど実験室規模の小スケール,低レイノルズ数域でのものである.しかも,多くの場合の実験は一点ないしは数点での計測のため,統計的平均像に関して行われて来た.本研究は.室内実験水路流のみならず,洪水時の現地実河川の流れの乱れの実態を解明するために,計測機器および計測法を開発すること,こうして得られる疎らな点での計測データから乱れの瞬間的三次元構造を構築する解析法を確立し,実河川にこの方法を適用することを目的としている.2方法:(1)計測法の開発洪水時の高流速の流れの中でも充分の強度をもち,かつ応答性の高い計測器である電磁流速計の機能を拡張し,二成分(x,z軸方向)四点同時計測可能な装置を二台(一台は土木研究所で購入)試作した.(2)三次元流速場の逆推定法:上記の試作電磁流速計を用いて得られる流れの横断面内の8点の同時連続流速時系列をTaylorの凍結乱流仮説により(x.y.z)場に変換し,これを仮想荷重法により三次元場全体に内挿し,さらにこの第一次推定値を変分原理により連続の方程式を満たすように修正(MASCON法)する.3結果:茨城県涸沼川において,1991年と1992年の二回にわたり洪水時のピーク流量時に現地観測を行い,洪水時の乱流の多点同時計測法を確立し,また実スケール高レイノルズ数の乱流の瞬間像として,流下方向の強い渦・ボイルと呼ばれる激しい上昇流の存在などを明らかにした.(1)多点同時計測用小型電磁流速計の開発:従来の電磁流速計は1点の計測につき1台のアンプを使用している。そこで、複数個(今回は4個)の2成分(u,v成分)プロ-ブからの流速信号を1台のアンプで処理するように新しく設計を行った。これはプロ-ブ1個1個の特性が異なるので意外に難しい。科研費によりこれを1台製作し、もう1台を土木研究所の別予算で購入し、2成分流速計による8点計測が可能となった。(2)3次元乱流構造の瞬間像の推定法の開発:上記の8点で得られる2成分流速の記録から、3次元乱流構造の瞬間像の推定法の像を逆推定する方法を開発した。すなわち、8点の流速の同時デ-タを、まず"仮想荷重法"により内外挿し、これを第一近似値として、流れの基礎方程式である連続の方程式を満たさせるよう、変分法原理に基づいたMASCON法による修正を行った。(3)風洞実験による検証:上記の方法の妥当性と信頼性を検証するために、振動流風洞でホットワイヤ流速計11本による多点同時観測を行い、乱流の大規模秩序運動が検出しうることを確認した。(4)実河川における適用:今年度は実河川への適用は行わない予定であったが、電磁流速計が予想より早く完成し、方法の検証も終わったので、建設省土木研究所が所有する涸沼川の観測施設による実測を行った。まず、流れの強い洪水時にも耐えられるようプロ-ブの支持方法とトラバ-ス装置を自作した。ついで、1991年月の洪水の減水期に実測デ-タの取得を行った。

このときの水深はm、流速m/sであった。プロ-ブ間の距離をcmに設定し、河川の低面近傍と水表面近傍を中心にして沢山のデ-タが得られた。これらのデ-タを整理して、乱れ強さ、レイノルズ応力分布など通常の統計学分布の他、目的とした実河川における洪水中の高レイノルズ数域での乱れの瞬間像が得られた。1.目的:実河川で使用可能な流れの瞬間像(瞬間流速分布、土砂濃度分布)の計測法および解析法を開発し、実際に洪水時に適用し、河川乱流の実像を握む。2.方法:4ケ所の地点で流速の二成分(U,V)を同時に計測しうる電磁流速計を開発し、同装置2台により流れを横切る断面内の8点で流速2成分同時計測を行った。得られたデータより、効果的な内外挿法(仮想荷動法)により面内の各格子点の流速推定を行い、さらにMACON法(変分法により最小二乗誤差基準に従い流れの連続式を満たす解を求める方法)を応用して各格子点を流速を求める。その後、コンピューター・グラフィックスにより流れ場の三次元図化を行った。3.結果:平成4年10月9日の洪水時に計測を行い洪水上昇時および減水時に二回の計測を行った。(1)洪水の上昇時には河川流の乱れは激しく、流速の強い垂直変動が観察されるビデオの同時撮影により、これがボイルと呼ばれる現象を引き起こしていると結論される。(2)これに反し、減水時には同じ流速であっても乱流運動は穏やかとなってしまう。(3)実河川のような流路幅・流速の大きい、したがってレイノルズ数もきわめて大きい流れにおいても、実験室規模の実験で見出された乱れの大規模構造が確認された。(4)土砂濃度変動についてMASCON法の拡張を試み、シミュレーション・データにより有効性を確かめた。ただし、実測は土砂濃度が極度に高く一様化していたため不可能であった。1目的:河川における土砂や汚染物質の輸送や拡散あるいは河岸・河床の洗掘の解明には,乱れの三次元的大規模構造の作用を把握することが重要である。従来の研究はほとんど実験室規模の小スケール,低レイノルズ数域で,統計的平均像に関して行われて来た。本研究は,乱れの実態解明のための計測機器・計測法の開発,疎らな点での計測データから乱れの瞬間的三次元構造の解析法の確立,実河川への適用を目的としている。本年度は、最終年度になるので,これまでに得られたデータの解析,その図式表示(AVSシステムによる三次元的図化),解析ソフトの整備を心掛ける。また,本研究の流速場の三次元瞬間像の逆推定法を,土砂濃度場の三次元瞬間像の推定法に拡張することを試みる。2方法:(1)計測法の開発:電磁流速計の機能を拡張した二成分(x,z軸方向)四点同時計測可能な装置二台(一台は土木研究所)により,涸沼川で実測を行った。土砂濃度計により洪水時の土砂濃度の時空変化を計測する。(2)三次元流速場・土砂濃度場の逆推定法:上記の試作電磁流速計による流れの横断面内の8点の同時連続流速時系列をTaylorの凍結乱流仮説により(x,y,z)場に変換し,これを仮想荷重法およびMASCON法により連続の方程式を満たすように修正する。さらに,この方法を土砂濃度の瞬間分布の推定に拡張する。3結果:(1)茨城県涸沼川において,1991年と1992年の二回にわたって行った洪水時のピーク流量時の現地観測を用い,三次元図化装置AVSシステムにより実スケール高レイノルズ数の洪水ピーク時の河川乱流の瞬間像として,流下方向の強い渦・ボイルと呼ばれる激しい上昇流の存在などを明らかにした。(2)濁度の瞬間三次元分布の計測については,疎らな濃度計測点からの濃度場全体の逆推定の解析方法を提出し,シミュレーション・データにより,その妥当性について予備的検討を行った。
ホウ素中性子捕捉療法による軟部肉腫治療のためのホウ素薬剤取込メカニズム解析

新たながん放射線療法として期待されているホウ素中性子捕捉療法では,腫瘍組織への選択的かつ高濃度の10B(特にL-BPA)の集積が治療効果の発現に必要とされている.本研究より,明細胞肉腫において,LAT1がL-BPAの選択的かつ高濃度の腫瘍細胞内取込,腫瘍組織集積に強く関与していることが示された.また,LAT1の阻害剤であるBCHによる取込・集積の阻害率は同じ明細胞肉腫細胞間で異なることから,LAT1の発現量はL-BPAの取込能・集積性に影響を与えることが考えられる.ホウ素中性子捕捉療法は,腫瘍細胞に集積したホウ素(主にp-borono-L-phenylalanin,L-BPA)に対する熱中性子の照射により腫瘍細胞を選択的に死滅させる新たな治療方法として期待されている.しかし,BNCTによる治療効果の鍵となる腫瘍細胞への選択的なL-BPAの取込機構については,アミノ酸トランスポーター(主にLAT-1)が関与するとされているが,軟部肉腫では明らかでない.そこで本研究では,まず軟部肉腫である明細胞肉腫(CCS)のヒト由来細胞株4種と陽性コントロールとして,LAT-1の発現がすでに確認されているヒト由来乳癌細胞株であるMCF-7,ヒト由来悪性黒色腫細胞株であるG-361にて細胞株レベルでのLAT-1の発現をウエスタンブロット法を用いて確認したところ,発現の程度に違いはあるものの,CCS細胞株においてもLAT-1の発現が確認された.次に,LAT-1の発現とL-BPAの取込が相関するかどうかLAT-1阻害剤であるBCHを用いた取込試験をヒト由来CCS細胞株4種にて検討したところ,BCHの前処理によって,BCHとL-BPAは競合拮抗し,取込の低下を確認した.その阻害割合は細胞株毎に程度の違いが生じたため,LAT-1の発現量との関わりがあるものと考えられる.本検討から,軟部肉腫であるCCSでもLAT-1は発現しており,L-BPAの取込に細胞株毎に違いはあるものの関与していることが示された.また,臨床で得られたCCSの組織標本においてもLAT-1の発現を確認している.BCHによるL-BPA取込の阻害割合とLAT-1の発現量の関わりは,ウエスタンブロット法によりLAT-1タンパク発現量を定量することで,相関関係の有無を確認する予定であったが,軟部肉腫細胞でのタンパク発現量の定量が困難であったことから,進捗が遅れている.ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は,腫瘍細胞に集積したホウ素(主にp-borono-L-phenylalanine,L-BPA)に対する熱中性子の照射により腫瘍細胞を選択的に死滅させる可能性を持つことから,難治性の軟部肉腫において新たな治療方法として期待されている.BNCTによる治療効果の鍵となる腫瘍細胞への選択的なL-BPAの取込機構については,アミノ酸トランスポーター(主にLAT1)が関与するとされているが,軟部肉腫ではその関係性は明らかでない.そこで本研究では,まず軟部肉腫である明細胞肉腫(CCS)のヒト由来細胞株4種と陽性コントロールとして,LAT1発現がすでに確認されているヒト由来乳癌細胞株である(MCF-7),ヒト由来悪性黒色腫細胞株であるG-361について,細胞レベルでのLAT1発現をウエスタンブロット法とリアルタイムPCR法を用いて確認したところ,発現の程度に違いはあるものの,CCS細胞株においてもLAT1が発現することを確認した.さらに,LAT1はCCS細胞株をマウスに皮下移植して作成した担がん動物でも発現していることを免疫染色法で確認した.次にLAT1の阻害薬である2-aminobicyclo-(2,2,1)-heptane-2-carboxylic acid (BCH)を用いたL-BPAの細胞レベルでの取込,担がん動物での集積を評価したところ,BCH処理によってL-BPAの細胞内取込と担がん動物での腫瘍組織への集積は3050%低下することを確認した.この阻害率は細胞株毎に程度の違いが生じたため,LAT1の発現量との関わりがあるもと考えられる.本検討から,軟部肉腫であるCCSでもLAT1は発現しており,L-BPAの輸送にも細胞レベル,動物レベルで細胞株毎に違いはあるものの関与していることが示された.新たながん放射線療法として期待されているホウ素中性子捕捉療法では,腫瘍組織への選択的かつ高濃度の10B(特にL-BPA)の集積が治療効果の発現に必要とされている.本研究より,明細胞肉腫において,LAT1がL-BPAの選択的かつ高濃度の腫瘍細胞内取込,腫瘍組織集積に強く関与していることが示された.また,LAT1の阻害剤であるBCHによる取込・集積の阻害率は同じ明細胞肉腫細胞間で異なることから,LAT1の発現量はL-BPAの取込能・集積性に影響を与えることが考えられる.上記の課題として挙げられたLAT-1発現量の定量については,調査研究からRT-PCR法によるLAT-1のmRNA定量でもって代替可能であると考えている.RT-PCR法による検討を行っている文献を参考に,現在検討を行っている段階である.

また,RT-PCRは本学共同機器を利用することで検討可能である.また,細胞での検討と平行して,動物を用いた検討である,担がん動物モデルを用いたL-BPA投与後のホウ素体内動態とLAT-1量との相関性の評価,担がん動物モデルでの腫瘍組織切片におけるL-BPA,血管,LAT-1分布の評価を行う予定である.組織切片を用いた検討はすでに臨床検体において,兵庫県立がんセンター研究部須藤医師,同センター整形外科藤本医師と免疫組織化学に関する検討を行っていることから,同様の手法を用いて行う予定である.医歯薬学
原発事故後の潮間帯生物相の変化と放射性核種による影響評価

1)コドラート法により付着動物の種数と個体数密度、湿重量密度を茨城県、福島県及び宮城県の7定点で調べ、経年変化を明らかにした。また、2)イボニシ個体群解析のため、福島県の旧警戒区域の富岡、大熊、双葉及び南相馬の4定点で定期調査を行い、イボニシ個体群密度、殻高組成、性成熟及び産卵状況を調べ、その経年変化を明らかにした。3)1F周辺で観察されたイボニシ個体群の激減に関する原因究明に向けて、急性影響の観点から、イボニシに対する放射性核種等の曝露実験を行った。また、4)イボニシに対する放射線の影響解析を、イボニシ鰓組織のアポトーシス(細胞死)に焦点を当てて、進めた。茨城県の神栖市波崎海水浴場と日立市久慈浜漁港、福島県の富岡町富岡漁港、大熊町夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)、南相馬市小高区浦尻、及び宮城県の石巻市渡波漁港の7地点において、2015年5月6月に50cm×50cmの方形枠を用いた付着生物調査を行った。各地点で鉛直方向に3箇所(潮下帯潮間帯下部、潮間帯、潮間帯上部潮上帯)で付着動物群集を採集し、種数、種別の個体数と湿重量を調べた。種数、個体数密度及び重量密度の多寡は、総じて、2013年度及び2014年度と類似の結果であった。また、イボニシの棲息状況の観察のため、2015年4月に楢葉町山田岡、下繁岡及び波倉浜畑、富岡町毛萱浜畑と富岡漁港、大熊町小入野と夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)と双葉海水浴場、浪江町棚塩本町及び南相馬市小高区浦尻の11地点において現地調査を行った。また、イボニシの産卵状況の観察のため、2015年7月9月初旬にかけて福島県の富岡町毛萱浜畑と富岡漁港、大熊町夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)と双葉海水浴場、南相馬市小高区浦尻の6地点において現地調査を行い、個体群密度(単位時間当りの採集個体数)及び殻高組成を解析するとともに、生殖巣組織標本を作製して性成熟について組織学的に調べた。その結果、楢葉町の1地点(下繁岡)と大熊町の1地点(夫沢の水産種苗研究所)では依然としてイボニシが採集されなかったが、他の9地点ではイボニシが採集された。また、富岡町富岡漁港から双葉町久保谷地の範囲では、依然、イボニシの産卵が確認されなかった。イボニシに対するCs-137およびSr-90の曝露実験を行うとともに、TUNEL法などによるアポトーシス細胞検出および判定に関する予備的検討を行った。概ね、当初の計画通りに研究が進んでいるため。茨城県の神栖市波崎海水浴場と日立市久慈浜漁港、福島県の富岡町富岡漁港、大熊町夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)、南相馬市小高区浦尻、及び宮城県の石巻市渡波漁港の7地点において、2016年6月に50cm×50cmの方形枠を用いた付着生物調査を行った。種数、個体数密度及び重量密度を解析し、経年変化を明らかにした。イボニシの棲息状況の観察のため、2016年4月に楢葉町山田岡、下繁岡及び波倉浜畑、富岡町毛萱浜畑と富岡漁港、大熊町小入野と夫沢(1F南側約1 km)、双葉町久保谷地(1F北側約1 km)と双葉海水浴場、浪江町棚塩本町及び南相馬市小高区浦尻と角部内の12地点において現地調査を行い、個体群密度(単位時間当りの採集個体数)及び殻高組成を解析した。また、イボニシの産卵状況の観察のため、2016年7月8月に福島県の富岡町毛萱浜畑と富岡漁港、大熊町小入野と夫沢(1F南側約1 km)、双葉町久保谷地(1F北側約1 km)と双葉海水浴場、南相馬市小高区浦尻の7地点において現地調査を行い、生殖巣組織標本を作製して性成熟について組織学的に調べた。その結果、大熊町夫沢(1F南側約1 km)で2011年の調査開始以来、初めてイボニシが採集された。一方、富岡町富岡漁港から双葉町双葉海水浴場の範囲では、依然、イボニシの産卵が確認されなかった。また、2016年11月22日の福島沖地震により1Fに1mの津波が到達したため、その潮間帯生物への影響を調べるため、同年12月20日と21日に富岡町毛萱浜畑と富岡漁港、大熊町小入野と夫沢(1F南側約1 km)、双葉町久保谷地(1F北側約1 km)と双葉海水浴場の6地点で現地調査を行った。現地調査も室内実験も概ね計画通りに進展しているため。

茨城県の神栖市波崎海水浴場と日立市久慈浜漁港、福島県の富岡町富岡漁港、大熊町夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)、南相馬市小高区浦尻、及び宮城県の石巻市渡波漁港の7地点において、2017年56月に50cm×50cmの方形枠を用いた付着生物調査を行った。各地点で鉛直方向に3箇所(潮下帯潮間帯下部、潮間帯、潮間帯上部潮上帯)で付着動物群集を採集し、種数、種別の個体数と湿重量を調べた。種数、個体数密度及び重量密度を解析し、経年変化を明らかにした。また、イボニシの棲息状況の観察のため、2017年4月に楢葉町山田岡、下繁岡及び波倉浜畑、富岡町毛萱浜畑と富岡漁港、大熊町小入野と夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)と双葉海水浴場、浪江町請戸漁港及び南相馬市小高区浦尻と角部内の12地点において現地調査を行い、個体群密度(単位時間当りの採集個体数)及び殻高組成を解析した。また、イボニシの産卵状況の観察のため、2017年7月8月に対照地点の茨城県ひたちなか市平磯の他、福島県の富岡町富岡漁港、大熊町小入野と夫沢(1Fの南側約1 km)、双葉町久保谷地(1Fの北側約1 km)と双葉海水浴場、南相馬市小高区浦尻の計7地点において現地調査を行った。また、イボニシの生殖周期を明らかにするため、茨城県ひたちなか市平磯、福島県富岡町富岡漁港及び大熊町夫沢の3地点で2017年6月(平磯)あるいは同年4月(富岡漁港と大熊町夫沢)以降、毎月標本を採集し、生殖巣組織標本を作製して性成熟について組織学的に調べた。イボニシに対するヒドラジンの急性影響を調べる曝露実験、及びTUNEL法などによるアポトーシス細胞の検出と判定に関する検討も進めた。1)コドラート法により付着動物の種数と個体数密度、湿重量密度を茨城県、福島県及び宮城県の7定点で調べ、経年変化を明らかにした。また、2)イボニシ個体群解析のため、福島県の旧警戒区域の富岡、大熊、双葉及び南相馬の4定点で定期調査を行い、イボニシ個体群密度、殻高組成、性成熟及び産卵状況を調べ、その経年変化を明らかにした。3)1F周辺で観察されたイボニシ個体群の激減に関する原因究明に向けて、急性影響の観点から、イボニシに対する放射性核種等の曝露実験を行った。また、4)イボニシに対する放射線の影響解析を、イボニシ鰓組織のアポトーシス(細胞死)に焦点を当てて、進めた。今年度も、イボニシ個体群及び潮間帯無脊椎動物(付着生物)群集に関する現地(野外)調査と、イボニシを用いた室内実験を並行して進める。無脊椎動物(イボニシ)のアポトーシスに関する解析・評価を多角的に進める。現地調査も室内実験も、引き続き、研究計画に沿って進める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。生態毒性学29年度が最終年度であるため、記入しない。
陽電子消滅法によるB2型規則合金における点欠陥の研究

金属間化合物・規則合金は新しい機能材料として,あるいは高強度・軽量耐熱材料として種々の分野で実用化されつつある.しかしこれらの材料中での格子欠陥の存在はそれらの機能を低下させる大きな原因となる.したがって,これら機能材料の性能を十分に発揮させるためには,これら格子欠陥の状態を明確に把握し,その存在量や存在状態をコントロールすることが不可欠である.本研究は陽電子寿命測定法を用いることにより,規則合金中の原子空孔およびartistructure atom(ASA)などの点欠陥濃度の組成・温度依存性を明らかにすることを目的として行った.以下にその結果を要約する.CuZn(B2型):空孔熱平衡濃度は比較的高く陽電子寿命はTc(740K)以下で飽和する(170PS), Tc付近では規則度の低下に対応した5PS程度の寿命の上昇が認められる.これらの現象は我々の欠陥濃度評価式でよく表現される.AuCd(B2型):47.5%Cd合金は300K付近でマルテンサイト(M)変態を示すが,空孔の形成エネルギー,移動エネルギーはM相の方が母(P)相より大きい.このためP相に逆変態したとき空孔濃度は急激に増加する.またP相で存在していた多量の空孔が変態に際し過飽和にM相にとりこまれ, M相の時効現象の原因となる.Cu_3Au(L1 2型)規則-不規則変態に伴わない格子定数および原子空孔の形成エネルギーは約1.42±0.09eVとなることが見出された.金属間化合物・規則合金は新しい機能材料として,あるいは高強度・軽量耐熱材料として種々の分野で実用化されつつある.しかしこれらの材料中での格子欠陥の存在はそれらの機能を低下させる大きな原因となる.したがって,これら機能材料の性能を十分に発揮させるためには,これら格子欠陥の状態を明確に把握し,その存在量や存在状態をコントロールすることが不可欠である.本研究は陽電子寿命測定法を用いることにより,規則合金中の原子空孔およびartistructure atom(ASA)などの点欠陥濃度の組成・温度依存性を明らかにすることを目的として行った.以下にその結果を要約する.CuZn(B2型):空孔熱平衡濃度は比較的高く陽電子寿命はTc(740K)以下で飽和する(170PS), Tc付近では規則度の低下に対応した5PS程度の寿命の上昇が認められる.これらの現象は我々の欠陥濃度評価式でよく表現される.AuCd(B2型):47.5%Cd合金は300K付近でマルテンサイト(M)変態を示すが,空孔の形成エネルギー,移動エネルギーはM相の方が母(P)相より大きい.このためP相に逆変態したとき空孔濃度は急激に増加する.またP相で存在していた多量の空孔が変態に際し過飽和にM相にとりこまれ, M相の時効現象の原因となる.Cu_3Au(L1 2型)規則-不規則変態に伴わない格子定数および原子空孔の形成エネルギーは約1.42±0.09eVとなることが見出された.B2型規則合金・金属間化合物中での点欠陥(アンチサイト原子,原子空孔)の濃度の組成・温度依存性を明らかにすることを目的として、陽電子寿命測定とその多成分解析によって研究を進めている。本年度はまず陽電子寿命の熱平衡測定装置を作製した。γ線の計測効率を落とさず、高温まで測定可能な外部水冷式真空容器および、板状試片,円筒状試片の測定ができるように、2種類の試片加熱・保持具を作成した。純Alを用いた予備実験の結果満足すべき性能が得られることが確認できた。続いて主目的のB2型規則合金として、Au-Cd合金(47.5at.%Cd,49at.%Cd)を選び熱平衡測定を行った。これらの合金は熱弾性型マルテンサイト変態(M変態)を行い形状記憶効果を示すことが知られている。これまでに得られた主な成果は次の通りである。1.Au-47.5%Cd合金では、原子空孔濃度はマルテンサイト相(M相)では低く、母相(P相)では高い。このためM相からP相への逆変態に伴って空孔濃度は急激に増加し、陽電子寿命は急に長くなる。空孔形成エネルギーとして、P相では【E(^F_V)】≒0.3eV,M相では【E(^F_V)】≧0.4eVを得た。普通の金属よりかなり空孔は形成され易く、数100°Cでは%オーダーの空孔が導入されることになる。これはB2型規則合金の特徴の一つであると思われる。2.49%Cd合金では空孔濃度は47.5%Cdの場合よりも高い。3.M相中では空孔はかなり動き難く、M変態時にP相からM相に取りこまれた空孔は熱平衡濃度にまで減少するのに非常に長時間を要する。これらの結果は申請者の導出した点欠陥の濃度評価式を用いて解析中である。現在、Cu-Zn合金を用いて、規則-不規則変態に伴う空孔濃度変化に注目して陽電子寿命測定を進めている。
古典レトリック(弁論術)の近代英国裁判制度・法曹養成への影響に関する実証研究

本年度の研究成果の概要は以下のように要約できる。第一に、英国の法廷弁論資料のうち、その中にア-ギュメント(論証)を含むものは、16世紀後半から散見されるが、18世紀末以降が中心である。それらは速記官の記録に基づくもの、ないし出版されたもので、実際の弁論の再現資料としての価値は高い。第二に、特に重要な法廷弁論家は、Thomas Erskine (1750-1823), Henry Brougham (1778-1868), John Campbellの三人である。この三者は皆、スコットランド出身であり、スコットランド啓蒙思想、コモン・ロ-及び裁判制度(特に刑事)の近代化という歴史的、思想的文脈で活躍した。また、合衆国独立そしてフランス革命という政治情勢の中で、いわゆる「Whig」に属する政治家としても活動した。第三に、入手資料や文献の制約から、今回の研究の焦点は、ErskineとBrougham、特に前者に限定せざるを得なかった。後者の方が古典(ギリシア・ラテン語)教育への関心は顕著であるが、前者は後者を評価する前提をなすからである。第四に、Erskineの弁論記録資料の内容は、名誉毀損事件、出版の自由、扇動罪、大逆罪等の政治事件ないし刑事事件が多く、陪審法廷は、いわゆる「特別陪審」であった。第五に、刑事事件、政治事件において弁論家の活躍が見られる点において、古典レトリック(例キケロ-)と共通する。しかし、弁論の場面は英国では必ずしも一般市民に向けられたオープンなものでななく、「特別陪審」に見られるように、かなり閉鎖的でかつ裁判官、弁論家、陪審には共通の社会的、教養的基盤があると考えられる。第六に、第五の点が古典レトリック理解にも示唆を与え、古代ギリシアの弁論術のホメロス以来の(一定限度の)閉鎖的伝統の存続について再考を迫っている(別紙研究成果参照)。尚、平成8年7月下旬渡英の折、モードリン・コレッジのDr. Ibbetson及びインナー・テンプルのHis Honour Judge Cryanから得た助言が、大変有益であった。本年度の研究及び調査結果の要点は以下の通りである。第一に、ロンドン法曹学院図書館(特に、リンカンズ・イン)とボードリアン図書館(オクスフォード)での調査及びジョン・ベイカ-教授(当時オールソールズ・コレッジ)、イベストン博士(モードリン・コレッジ)との面談によれば、イングランドの法廷弁論資料として残存するのは主として18世紀以降であり、「Legal Biography」に分類される(残念ながらケンブリッジとブリティッシュライブラリは未見)。第二に、代表的弁論家トマス・ア-スキン(Sir Thomas Erskinel 749-1823)の弁論を分析する資料は、バ-及び議会での弁論集(合計8巻入手済)の他、二次資料として種々の伝記がある。第三に、ア-スキンはセント・アンドル-ス及びケンブリッジで特に古典学を習得した訳ではなく、弁論集にも古典からの引用が頻出するわけではない。しかし、例えば、インド統治に関する弁論に中で、キケロ-『ウエッレース弾劾弁論』との比較がされている点は、陪審員と弁論家の共通の教養基盤を前提にしないと理解できない。第四に、ア-スキンの弁論家としての活躍は,スコットランド啓蒙主義やフランス革命前後の思想・時代背景、及びバ-ク、ピット、バイロン等との交友関係と密接に関連している。