hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリコーム複合体1による造血幹細胞の活性制御機構の解析

この領域のリン酸化による制御の重要性が示唆されたが、まだそのキナーゼと安定性制御の機構は不明である。リン酸化キナーゼ及び制御機構を今後明らかにして、得られた知見をもとにPcG複合体1の活性を操作する手段の開発を探る。造血幹細胞の活性支持に重要なPcG複合体1によるGemininの安定性制御には、PcG複合体1のE3ユビキチンリガーゼによるものと、PcG複合体1が抑制するHoxb4とHoxa9遺伝子の転写を介した制御の少なくとも2つが存在することがこれまでの研究で新たに分かった。そこで造血幹細胞の活性支持に重要なこの2つの経路の分子基盤を明らかにするため、PcG複合体1によるGemininの制御に重要な役割を担うScmhlの機能ドメインの解析を各種変異型ScmhlのScmhl欠損細胞内への導入により調べた。メチル化ピストンとの相互作用を担うMBTドメイン欠損Scmhlの導入により、Scmhl欠損細胞でのHoxb4とHoxa9遺伝子の転写抑制は回復できなかった。逆に、Geminin結合ドメイン欠損Scmhlの導入により、転写抑制は回復しGemininの安定化が認められた。以上の結果より、PcG複合体1によるGemininのユビキチン化に必須な役割を担うScmhlの機能ドメインのGemininの制御における役割が判明し、造血幹細胞の活性支持に重要な2つの経路の分子基盤を明らかにしてすることができた。さらにScmhlのMBTドメインとGeminin結合ドメインの中間に存在する塩基性アミノ酸に富む核移行シグナル類似の領域とそれに近接するPESTドメインがScmhlのタンパク質の安定性の制御に深く関わっていることを見出したので、その役割について調べたところ核移行シグナル類似の領域がユビキチン化の標的となる可能性が示唆された。この結果からScmhlのPESTドメインの中のセリン及びスレオニンのリン酸化により、隣の核移行シグナル類似の領域内のリジン残基のユビキチン化が促進されるScmhlタンパク質の安定性制御のモデルが浮かび上がってきた。PESTドメインのリン酸化に関わる分子については今後のさらなる解析が必要である。
デジタルデバイスによる若年者の視覚および自律神経機能への影響

デジタル機器:刺激としてタブレットPC画面を用いた。この光源から発せられる光を分光透過率別に分けて瞳孔反応と心電図を連続記録により生体影響を検討した。対象は、光過敏を有する国際頭痛分類第3版に基づいて診断された片頭痛患者10名(2022歳・平均21.3歳)と正常者健常群(コントロール群)18名(2122歳・平均21.7歳)を比較した。瞳孔径および心拍変動の変化はないことが判明した。次いで治療して効果がある「遮光レンズ:Green, Blue、Rose色」を装用させて羞明感に対する抑制効果を瞳孔および心電図の変化から検討した。遮光レンズ装用による光刺激の軽減により心交感神経の活動が抑えられることが判明した。デジタル機器として:ハコスコ型Head Mounted Display(HMD)を用いた。(2)仮想現実(VR)環境下での調節機能・輻湊眼位といった近見反応への変化を確認した。対象者は、男性4名、女性20名(計24)名、年齢2122歳、眼疾病を有さない矯正視力1.2以上の被験者とした。慢性期実験として、やや長時間視聴として更に慢性期長時間視聴に伴う眼位変化がどうなるか10分ごとに検査を行った。また視聴終了後after effectの時間を計測した。結果:視聴後の輻湊眼位の変化:内斜視群は内斜化し、正位では変化を認めず、外斜は内斜化するもの外斜化するものと傾向なし。調節機能に関しては、調節緊張・弛緩相とも変化は認められなかったことから、調節機能への影響は少ないことが分かった。1.携帯型デジタルゲーム機器(任天堂3DS-LL)による視覚探索課題(Advanced Trail Making Test :ATMT)用いてVDT(Visual Display Terminals)作業を施行する。対象は20歳若年者とした。その前後での視覚機能として近見反応(輻湊、レンズ調節および瞳孔)、疲労感および作業効率は脳回転率を計測した。疲労感はVAS(Visual Analog Scale)を用いて表現を行った。90分連続視覚探究課題と50分課題ー10分休憩ー50分課題により課題に対する。疲労感の増加率が有意に高くなるが、課題処理パフォーマンスは両者ともに変わらなかった。この結果より、若年者のVDT作業中の10分間の“休憩"はレンズ調節機能の維持と疲労感を軽減させることが判った。2デジタル機器画面から発せられる青色光に対する遮光レンズの眼疲労軽減効果を検討した。青色光(ブルーライトカット)が大きい分光透過率の低い遮光レンズ装用では近見反応には改善は認められず、逆に疲労感が増加した。この結果は、視認性が低下するような遮光レンズは、逆に疲労が増すことが判明した。2.紙媒体読書と電子書籍(スマートフォン)による視覚機能および自律神経機能への影響を確認した。スマホでは20cm以下の近見視のため、両眼視している時間は短時間であり、片眼視の場合が多い。このためレンズ調節機能へ極めて負担をかけていることが判った。また心電図および心拍変動解析装置による心拍変動解析により、紙書籍および電子書籍を読むといった行為は、いずれも交感神経の活動が有意になるが、より電子書籍により交感神経活動が大きくなることが判った。自律神経検査方法として瞳孔および調節など"眼"自律神経系だけであったデータが、心電図ー心拍変動解析装置の購入・導入により、全身の自律神経系のデータと照らし合わせることでデータの普遍性確実性が向上でき、デジタルデバイス使用により眼と心交感神経が活発化することがより鮮明化できたため、調節安静位の遠方化のメカニズムが明らかに出来た。疲労といった全身症状を心拍変動で確認しながら、デジタルデバイスの使用注のこまめな休憩をはさむことで疲労も軽減しかつパソーマンスが維持されることがデータとして証明できた。予測・推論されていたことが、様々な自律神経の観点から確からしさを持って明らかになっている。1)屈折異常による近見反応の相違:デジタル画面をみる場合には、近見反応を必要とする。遠視、正視および近視など屈折異常別に分類して焦点調節とその際の近見縮瞳の相違を測定した。この結果、近視の屈折度数が増加するに伴い、調節力は増強しかつ縮瞳することが判明した。ただし強度近視は調節力が小さくかつ瞳孔の縮瞳は僅かであった。一方、常に調節を行っている遠視眼では、瞳孔径は小さく調節力も小さいことが判明した。この結果は、国際自律神経学会2017で発表、英語論文を作成中である。2)Cyber PhysicalsystemsにおけるHead Mounted display (HMD)の視覚機能の影響:20分間のVirtual Reality (VR)を視覚刺激として視機能の変化を検討した。正常者は、視聴後には変化はみられなかった。間欠性外斜視や内斜視などsubclinicalな病態を持つ者の一部には、外斜視は外斜視角度の増強を、内斜視は内斜視角度の増強を認める。これらのAfter Effect (残効)は、視聴後20分間であった。軽度VR刺激であっても、視機能異常者には変化をもたらすことが判明した。今後、現代病としてスマホ内斜視といった斜視病態の悪化を考慮する必要がある。第74回日本弱視斜視学会で発表予定。3)スマートフォンと調節:スマホにより調節機能が拙劣者は使用後、さらに調節反応がさらに低下していた。

一方、電子書籍では、紙媒体より読み速度は大きかった。ただし、紙書籍がスマホ書籍よりも好まれることが判明した。4)遮光レンズとデスプレイ:画面から発せられる光を遮光レンズにより軽減させて(分光透過率の調整)、自律神経(瞳孔と心拍変動)への影響を検討した。分光透過率の低下に伴い瞳孔は散瞳した。心交感神経活動は抑られ、副交感神経の活動が大きくなることが判明した。第71回日本自律神経で発表予定。眼自律神経である瞳孔、レンズ調節データを解析し考察する際に、時間的・経時的変化の早い心電図を装着し心拍変動解析を同時に記録解析出来ていて効率の良い測定が可能であったこと。また主観的な症状の多い眼の疲労を調節・瞳孔など近見反応および心臓といった2つの自律神経反応データから解析できたことは充分かつ確実なデータの裏付けがなされた。更なる研究のデータの解析も進めており、研究全体としての進捗状況は順調である。デジタル機器:刺激としてタブレットPC画面を用いた。この光源から発せられる光を分光透過率別に分けて瞳孔反応と心電図を連続記録により生体影響を検討した。対象は、光過敏を有する国際頭痛分類第3版に基づいて診断された片頭痛患者10名(2022歳・平均21.3歳)と正常者健常群(コントロール群)18名(2122歳・平均21.7歳)を比較した。瞳孔径および心拍変動の変化はないことが判明した。次いで治療して効果がある「遮光レンズ:Green, Blue、Rose色」を装用させて羞明感に対する抑制効果を瞳孔および心電図の変化から検討した。遮光レンズ装用による光刺激の軽減により心交感神経の活動が抑えられることが判明した。デジタル機器として:ハコスコ型Head Mounted Display(HMD)を用いた。(2)仮想現実(VR)環境下での調節機能・輻湊眼位といった近見反応への変化を確認した。対象者は、男性4名、女性20名(計24)名、年齢2122歳、眼疾病を有さない矯正視力1.2以上の被験者とした。慢性期実験として、やや長時間視聴として更に慢性期長時間視聴に伴う眼位変化がどうなるか10分ごとに検査を行った。また視聴終了後after effectの時間を計測した。結果:視聴後の輻湊眼位の変化:内斜視群は内斜化し、正位では変化を認めず、外斜は内斜化するもの外斜化するものと傾向なし。調節機能に関しては、調節緊張・弛緩相とも変化は認められなかったことから、調節機能への影響は少ないことが分かった。1)心電図心拍変動解析による自律神経解析により、1デジタルデバイス使用では、紙書籍よりも交感神経系が活発化することを被験者を増やして確かめる。2調節安静位は、全身交感神経系の活発かにより遠方化することが判明したが、他の映像視聴でも同様なことが起こるか検証する。2)VDT作業指針にも盛り込まれている"休息"の取り方により、スマホ、タブレットPCなど携帯デジタルデバイスに使用中の休憩をはさむことでパソーマンスが維持されることを検証する。3)Cyber Physical Systemsは、実世界におけるセンサーネットワークなどの様々な情報を仮想空間の優れたコンピューティング能力と結びつけるもの。メガネ型ウェアラブルディスプレイ
園芸作物の生長・生育の諸過程における水チャネルの機能

1,果実の水チャネル(1)セイヨウナシでは果実の生長初期に液胞膜水チャネルの発現が高かったが、ブドウでは水チャネルの蓄積が果実生長期間を通して大きく変化しなかった。このため水チャネルは果実肥大より、水分調節に関わる可能性が高い。(2)セイヨウナシの液胞膜水チャネル遺伝子の発現は果実の生長初期に顕著に高かったが、細胞膜水チャネル遺伝子の発現は果実生長期間を通してほぼ一定であった。器官別の遺伝子発現はいずれも果実での発現が顕著に高く、果実での水チャネルの重要性が明らかとなった。(3)細胞膜2型リン酸化した状態を特異的に認識する抗体を用いてリン酸化状態を調べたところ、培養細胞に塩ストレスと浸透圧ストレスを与えた時と、日中のセイヨウナシ果実でリン酸化状態が低下し、水チャネルが閉じることが示唆された。2,ダイコンの水チャネル(1)細胞膜型と液胞膜型水チャネルはいずれも、幼根・胚軸の中心柱、葉柄の維管束鞘など、成長の盛んな細胞あるいは維管束周辺など水透過量の多い細胞で、転写・翻訳レベルが高く、生理的合目性に合うと考えられた。(2)個々の遺伝子を酵母で発現させ、水透過能を測定したところ、細胞膜2型と液胞膜型グループは水チャネル機能を確認できたが、細胞膜1型では検出できず、細胞膜1型は水透過以外の役割をもつ可能性が高い。(3)ダイコン実生に、浸透圧ストレスあるいは植物ホルモンを与え、mRNAとタンパク質レベルの変化を解析した。細胞膜1型と液胞膜型は大きな変動を示さず、細胞膜2型が変動し環境応答性の高い分子種であることが明らかになった。(4)ダイコン実生胚軸の皮層、塊根柔組織の水透過率は、いずれも水チャネルの量の多さを反映して、300-500mm/secの高い値を示した。果実における水チャンネルの機能ブドウ果実において水チャンネルタンパク質の発現を調べ、液胞膜型と細胞膜型の両者の発現が果実生長を通して高いことを明らかにした。セイヨウナシから、液胞膜型水チャンネルcDNA1種(Py-γTIP)と細胞膜型水チャンネルcDNA3種(Py-PIP1-1,PIP2-1,PIP2-2)をクローニングし発現解析を行った。液胞膜型、細胞膜型いずれの遺伝子発現も、タンパク質の発現と一致していた。液胞膜型水チャンネルPy-γTIPの発現は幼果で高く、液胞形成に関与していることが示唆された。3種の細胞膜型水チャンネルはいずれも果実生長を通して発現が高かったが、特に細胞肥大の盛んな生長中期に高く、細胞肥大のための吸水に機能することが予想された。3種の細胞膜型水チャンネルの発現は若干異なっており、それぞれ発現制御機構も異なることが予想された。また、細胞膜型水チャンネルの水輸送活性が、タンパク質のリン酸化により調節されるため、そのリン酸化の有無を特異的に認識する抗体を作製している。現在、抗原となるリン酸化ペプチドの合成が完了し、免疫を開始したところである。ダイコンにおける水チャンネルの機能ダイコンの液胞膜型水チャンネル(VM23)と細胞膜型水チャンネル(PAQ1型,PAQ2型)発現における、細胞特異性、水ストレスおよび植物ホルモンへの応答性を明らかにした。液胞膜型はどちらかといえば、恒常的にどの組織でも一定レベル以上発現した。細胞膜型水チャンネルは、実生根の中心柱と内皮、生長塊根の篩部で発現が高く、PAQ2型のみ水ストレスと植物ホルモンへ応答した。以上のように水チャンネルが、構成的発現グループと、環境応答型グループに2分されることを見出した。

(4)ダイコン実生胚軸の皮層、塊根柔組織の水透過率は、いずれも水チャネルの量の多さを反映して、300-500mm/secの高い値を示した。セイヨウナシにおける水チャネルの調節機構果実は昼に収縮し、夜肥大するとう日肥大周期をくり返しながら、大きく生長する。この日肥大周期における水の移動を、水チャネルがどのような仕組みで制御しているかを明らかにした。すなわち、果実は昼に収縮し(水が果実から樹体に移動し)、その時果実の糖度は上昇し、水ポテンシャルは低下した。水チャネルの活性はチャネルの絶対量とその活性状態により制御される。本研究ではその活性化状態をモニタする"抗リン酸化抗体"を世界で初めて作製することに成功した。この抗体を用い日肥大周期における水チャネルの制御を見たところ、チャネルタンパク質全体量は水ポテンシャルに従い1日で大きく変化したが、リン酸化され活性化したチャンネルは恒常的に保たれ、水の輸送活性はいつでも一定であることが示された。アガオ花弁からの水チャネルcDNAの単離花が開くには花弁細胞への水の吸水に伴う細胞肥大が必要である。開花過程における水チャネルの機能を明らかにするために、アサガオから水チャネルcDNAを10種以上単離した。今後これらの分子で最も開花に関連した分子を特定し、リン酸化による活性制御機構を明らかにしていく。ダイコン水チャネルの水輸送機能の分析ダイコンに含まれる多数の水チャネル分子種の機能を検定するために、個々の遺伝子を酵母に導入して膜を調製し、ストップドフロー法で膜の水透過率を測定した。その結果、液胞膜型2種と細胞膜2型3種は水透過を確認できたが、細胞膜1型3種では水透過が促進されなかった。このことは、細胞膜1型が別の分子を輸送する可能性を示唆しており、今後の課題となった。セイヨウナシにおける水チャネルのリン酸化による活性調節セイヨウナシの水チャネルPIP2型について推定リン酸化セリン残基がリン酸化した状態を特異的に認識する抗体を作製し、リン酸化の有無やどのような条件下でリン酸化状態が変化するかを明らかにした。セイヨウナシの果肉由来の培養細胞にストレス処理を行い、作製した抗体を用いてリン酸化状態を調べたところ、浸透圧ストレスやNaClストレスにより脱リン酸化がおきた。この結果から、セイヨウナシのPIP2型アクアポリンが生体内でリン酸化・脱リン酸化されることが示された。PIP2型アクアポリンは、ストレス条件下で脱リン酸化されチャネルが閉じることにより、細胞から水が出ていかないように調節している可能性を示唆した。一方、セイヨウナシ果実の日肥大周期におけるPIP2の全体量とリン酸化状態を、それぞれ抗N末抗体と抗リン酸化抗体で調べたところ、PIP2の全体量の日変化は比較的小さいが、PIP2のリン酸化状態の変化は大きいことが明らかとなった。このことより、日中、果実細胞は脱リン酸化して水チャネルを閉じることによって水が奪われるのを防いでいることを示唆した。アサガオ花弁の水チャネルcDNAのクローニング基礎生物研究所のアサガオ花弁ESTより水チャネルホモログをピックアップし、クローニングした液胞膜水チャネルTIP6種、細胞膜水チャネルPIP1型4種、PIP24種の全塩基配列を決定した。
ヘテロ元素単体を直接利用する遷移金属触媒付加反応

イオウ,セレン,リン,ヒ素などのヘテロ元素(15,16族元素)を含む有機化合物は,医薬品や機能性材料として重要であり,効率的な合成法の開発は有機合成化学の課題である.従来,有機ヘテロ元素化合物を合成するためには,イオウやリン単体などから多段階を経て調製された様々な試薬を用いて,有機ハロゲン化合物の置換反応が用いられてきた.従って,反応性は高いが毒性のある試薬を用いたり,湿気や酸素を排除する反応条件設定が必要であったり,また,金属ハロゲン化物が副生するなどの問題があった.本研究は,安価なイオウやリン単体を直接用いて不飽和化合物への付加反応を開発し,経済的で環境調和型のプロセスを創出するものである.イオウ-イオウ結合を切断しながら変換反応に用いることを精力的に検討し,ロジウム錯体が有機ジスルフィドの交換を触媒することを見い出した.さらに,この触媒を用いてポリスルフィドとイオウ単体のイオウ原子交換を行うことができた.これはイオウ単体の活性化にロジウム錯体が有効である可能性を示した結果である.この反応はジスルフィドとジセレニドの交換にも利用できる.ジスルフィド等の付加反応についても新しい知見が得られた.ジスルフィドとジセレニドの共存下でアセチレンへの付加を行うと,選択的にセレノチオ化が進行することがわかった.本触媒がイオウ原子とセレン原子を区別して反応させられることを示したものである.トリフェニルホスフィンがプロピレンや1-ブテンと反応して直鎖状のアルキルホスホニウム塩を収率よく与える方法を確立した.以上,本研究によって遷移金属錯体が有機イオウおよび有機リン化合物の合成や変換に有効であることを示した.イオウ,セレン,リン,ヒ素などのヘテロ元素(15,16族元素)を含む有機化合物は,医薬品や機能性材料として重要であり,効率的な合成法の開発は有機合成化学の課題である.従来,有機ヘテロ元素化合物を合成するためには,イオウやリン単体などから多段階を経て調製された様々な試薬を用いて,有機ハロゲン化合物の置換反応が用いられてきた.従って,反応性は高いが毒性のある試薬を用いたり,湿気や酸素を排除する反応条件設定が必要であったり,また,金属ハロゲン化物が副生するなどの問題があった.本研究は,安価なイオウやリン単体を直接用いて不飽和化合物への付加反応を開発し,経済的で環境調和型のプロセスを創出するものである.イオウ-イオウ結合を切断しながら変換反応に用いることを精力的に検討し,ロジウム錯体が有機ジスルフィドの交換を触媒することを見い出した.さらに,この触媒を用いてポリスルフィドとイオウ単体のイオウ原子交換を行うことができた.これはイオウ単体の活性化にロジウム錯体が有効である可能性を示した結果である.この反応はジスルフィドとジセレニドの交換にも利用できる.ジスルフィド等の付加反応についても新しい知見が得られた.ジスルフィドとジセレニドの共存下でアセチレンへの付加を行うと,選択的にセレノチオ化が進行することがわかった.本触媒がイオウ原子とセレン原子を区別して反応させられることを示したものである.トリフェニルホスフィンがプロピレンや1-ブテンと反応して直鎖状のアルキルホスホニウム塩を収率よく与える方法を確立した.以上,本研究によって遷移金属錯体が有機イオウおよび有機リン化合物の合成や変換に有効であることを示した.イオウ,リンなどのヘテロ元素を含む有機化合物は,医薬品や機能性材料として重要であり,効率的な合成法の開発は有機合成化学の課題である.従来,有機ヘテロ元素化合物を合成するためには,イオウやリン単体などから多段階を経て調製された様々な試薬が用いられてきた.従って,反応性は高いが毒性のある試薬を用いたり,湿気や酸素を排除する反応条件設定が必要であったり,また,金属ハロゲン化物が副生するなどの問題があった.本研究は,安価なイオウやリン単体を直接用いる付加反応を開発し,経済的で環境調和型のプロセスを創出するものである.ロジウム触媒存在下,共役ジエンにホスフィンが1,2-付加する反応を詳しく調べた.ここでは,ホスフィンと水素はそれぞれ1,3-ジエンの1位と2位の炭素に結合する.(E)-および(Z)-1,3-ジエンの反応性の差を利用すると,(E)-,(Z)-ジエンの混合物から(Z)-1,3-ジエンを純粋に単離することができた.一般に共役ジエンヘのヒドロメタル化反応は,π-アリル中間体を経由して1,4付加体を与えるのに対し,本反応では1,2付加体が生成する.この反応をもとにして,末端オレフィンへのホスフィン付加を実現した.ここではホスフィンが末端炭素に結合する.イオウ-イオウ結合を切断しながら不飽和化合物に付加する触媒反応を検討した.ロジウム・スルホン酸複合触媒を用いると,末端アセチレンにジスルフィドが付加し,1,2-ビスチオアルケンを与える.芳香族ジスルフィドの反応は知られているが,今回の方法は脂肪族ジスルフィドにも適用できる特徴がある.従って,シスチンのジスルフィド間にオレフィンを挿入するという例のない物質変換を行うことができた.

さらに,アレンの反応では水素移動を伴って2-チオ-1,3-ジエンを与えることを明らかにした.イオウ,セレン,リン,ヒ素などのヘテロ元素(14,15族元素)を含む有機化合物は,医薬品や機能性材料として重要であり,効率的な合成法の開発は有機合成化学の課題である.従来,有機ヘテロ元素化合物を合成するためには,イオウやリン単体などから多段階を経て調製された様々な試薬を用いて,有機ハロゲン化合物の置換反応が用いられてきた.従って,反応性は高いが毒性のある試薬を用いたり,湿気や酸素を排除する反応条件設定が必要であったり,また,金属ハロゲン化物が副生するなどの問題があった.本研究は,安価なイオウやリン単体を直接用いて不飽和化合物への付加反応を開発し,経済的で環境調和型のプロセスを創出するものである.イオウ-イオウ結合を切断しながら変換反応に用いることを精力的に検討し,ロジウム錯体が有機ジスルフィドの交換を触媒することを見い出した.従来は酸,塩基,加熱あるいは光照射によって行われていた本反応が遷移金属触媒で実施可能であることを見い出した.比較的反応性が低い脂肪族ジスルフィドでも速やかに交換を起こし,平衡混合物を与える.また,この反応はジスルフィドとジセレニドの交換にも利用できる.ジスルフィドとジセレニドの共存下でアセチレンへの付加を行うと,選択的にセレノチオ化が進行することがわかった.本触媒がイオウ原子とセレン原子を区別して反応させられることを示したものである.さらに,この触媒を用いてポリスルフィドのイオウ原子交換を行うことができた.これはイオウ単体の活性化にロジウム錯体が有効である可能性を示した結果である.トリフェニルホスフィンがプロピレンや1-ブテンと反応して直鎖状のアルキルホスホニウム塩を収率よく与える方法を確立した.
現代社会における女性の地位と役割に関する研究

1970年代以降の激しい社会変動のなかで、政治、経済、社会の各領域における女性の参加の大幅な拡大が目立っている。しかし、女性の権利と地位の実態は、なお、男性と同等というには、ほど遠いと言わざるをえない。女性たちは、こうした社会的に不利な条件のなかで、活動を拡大している。彼女たちは、男性とは異なる感性、発想から、これまでの男性を中心としてきた活動に関わろうとしており、そのことは、従来の日本における男性中心の社会的な制度、慣行を変革していく意味をはらんでいる。本研究は、このような問題意識を基礎にすえて、女性の社会参加の実態とそこにおける女性の地位と権利の状況を探り、女性が社会において果たしていく役割を考えようと意図した。研究組織は、日本女子大学人間社会学部現代社会学科所属の異なる研究領域と研究手法を持つ研究者によって構成されており、女性の社会参加の実態に対して、多彩な学際的な視点から、統合的、多角的に接近したことが本研究の特色となっている。研究成果として、ジェンダー論、歴史学、人口学、文化人類学などの各領域からの多角的な接近によって、女性の地位と役割について、さまざまな新しい知見を付け加えることができた。また、女性参加のフィールドに即した実証的な研究も試み、女性の権利と参加についての意義と問題点を提起することができた。本研究の成果は、意図した目的に鑑みると、なお基礎的な段階の研究を行いえたにすぎない。また、さまざまな研究領域からの研究成果を学際的に総合する段階には至っていない。しかしながら、この研究成果を踏まえ、改めて、研究の次の段階に発展させることができる基礎を据えることができたと確信している。本年度は、研究の初年度であるため、研究分担者は、主として調査及び資料収集の作業をおこなった。新保は、岩手県紫波町において農村調査、馬場、山下、及び小林のグループは、岩手県宮古市と熊本県人吉市において、それぞれ実地調査をおこない、関連資料の収集をおこなった。また、山本も、山口県山口市及び大阪府茨木市において関連文献の収集をおこなった。中川と坂本(佳)は、それぞれ、郵送調査による資料収集と文献調査をおこない、成田と大友は、それぞれ、内外における文献調査と翻訳などを実施した。一番ヶ瀬、下田平、和崎、及び坂本(道)も、文献調査及び資料収集の段階にある。さらに、新保は、前記農村調査における調査データの整理、集計も実施した。大友は、購入した国勢調査などの人口統計資料のデータ入力をおこない、それに基づいて次年度以降の本格的な分析に向けての概要分析と手法の検討もおこなった。このように、研究分担者の多くは、本年度は、実地調査、関連図書や文献、資料の収集に精力をそそいだ。したがって、収集した資料の整理、データ処理、分析、論文の執筆などは、主として次年度以降におこなうことになる。本年度は、研究の第2年度にあたり、各研究分担者は、昨年度に引き続き、主として、調査及び資料収集の作業をおこなったが、一部の研究分担者は、調査結果の整理、集計をおこない、概括的な分析をおこなった。馬場、山下及び小林(佳)のグループならびに新保は、それぞれ、昨年度実施した実地調査の成果の整理、集計をおこない、一部の結果を用いて、概括的な分析を実施し、来年度以降につなげる予察をおこなった。大友は、昨年度に引き続き、主として、購入した統計資料からのデータのコンピュータ入力、ならびに来年度以降におこなう本格的な分析のためのソフトウェアの作成をおこなうとともに、そのテストをかねて、予察的な分析をおこなった。また、一番ケ瀬、下田平、和崎、成田、及び坂本(道)は、主として資料収集と文献調査をおこない、一部、その整理、分析にも着手した。

さらに、山本、ならびに本年度から中川及び坂本(佳)に代わり、新しく研究分担者に加わった小林(多)と吉沢は、同様に、資料収集や文献調査を実施し、一部、成果の整理にも入っている。このように、研究分担者の多くは、昨年度と同様に、実地調査、関連図書や文献、資料の収集に精力をそそいだが、一部、主として昨年度の成果の整理、集計などをおこない、来年度以降におこなう分析作業のための予察的研究もおこなった。本年度は、研究の第3年度にあたり、各研究分担者は、昨年度に引き続き、調査及び資料収集の作業をおこなったが、来年度の最終年度に向けて各研究分担者は、調査結果の整理、集計、及び収集した資料や文献の整理、分析をおこなった。馬場、山下及び小原のグループならびに新保は、それぞれ、昨年度実施した実地調査の結果の整理、集計を行い、一部の結果を用いて、概括的な分析を実施し、研究紀要や年報などに中間的成果を報告した。大友は、昨年度に引き続き、主として、購入した統計資料から、データのコンピュータ入力、ならびに収束へ向け、分析のためのソフトウェアの作成をおこないながら予察的な分析をおこなった。また、一番ヶ瀬、下田平,和崎,成田、小林、吉澤は主として資料収集と文献調査をおこない、その整理、分析をすすめた。なかでも、和崎、小林は、現地調査ならびに文献調査から分析をおこない、一部、論文などに成果を報告した。さらに、坂本(道)に代わり、新しく研究分担者に加わった坂梨も、資料収集や文献調査を実施し、整理、分析に着手した。以上のように、研究分担者の多くは、昨年度に引き続いて実地調査、関連図書や文献、資料の分析と一部収集に精力をそそぐ一方で、一部、分析の成果を中間的に発表し、来年度の収束へ向けて予察的研究をおこなった。1970年代以降の激しい社会変動のなかで、政治、経済、社会の各領域における女性の参加の大幅な拡大が目立っている。しかし、女性の権利と地位の実態は、なお、男性と同等というには、ほど遠いと言わざるをえない。女性たちは、こうした社会的に不利な条件のなかで、活動を拡大している。彼女たちは、男性とは異なる感性、発想から、これまでの男性を中心としてきた活動に関わろうとしており、そのことは、従来の日本における男性中心の社会的な制度、慣行を変革していく意味をはらんでいる。本研究は、このような問題意識を基礎にすえて、女性の社会参加の実態とそこにおける女性の地位と権利の状況を探り、女性が社会において果たしていく役割を考えようと意図した。研究組織は、日本女子大学人間社会学部現代社会学科所属の異なる研究領域と研究手法を持つ研究者によって構成されており、女性の社会参加の実態に対して、多彩な学際的な視点から、総合的、多角的に接近したことが本研究の特色となっている。研究成果として、ジェンダー論、歴史学、人口学、文化人類学などの各領域からの多角的な接近によって、女性の地位と役割について、さまざまな新しい知見を付け加えることができた。また、女性参加のフィールドに即した実証的な研究も試み、女性の権利と参加についての意義と問題点を提起することができた。本研究の成果は、意図した目的に鑑みると、なお基礎的な段階の研究を行いえたにすぎない。また、さまざまな研究領域からの研究成果を学際的に総合する段階には至っていない。しかしながら、この研究成果を踏まえ、改めて、研究の次の段階に発展させることができる基礎を据えることができたと確信している。
共役アミニウムラジカル高分子の精密合成と室温強磁性

発達したπ共役高分子の非ケクレ位置に室温でも安定なラジカル基を共役結合させた多スピン高分子を合成することを目的とした。化学的に安定かつスピン伝達能が大きいアリールアミニウム構造を新たなラジカル源として選択し、室温でも強いスピン整列を期待している。第2年度から引き続いて、アミニウムサイトが非ケクレ型の1,3,5-ベンゼントリイルで連結された擬二次元拡張体を合成した。パラジウム/ホスフィン触媒による芳香族アミン合成法を、2級アミンまたは臭素を官能基とする多官能性モノマー間の重縮合に適用した。2級アミン構造を含まず高分子量体に達するよう、Flory式に従い仕込み官能基比を調節するとともに、立体障害を回避しうるモノマーの組み合わせを選択することにより、分子量>10^4で溶媒可溶な高分子量体を得ることができた。NMRおよびMALDI TOF-MSより高分子の架橋構造を明らかにした。電気化学測定では多段の可逆な酸化還元波が明確に現れ、隣接ラジカル間の強い相互作用を示唆した。少量のトリフルオロ酢酸を電解液に添加して測定すると、ポリマー中のプロトン付加した位置に隣接するアミニウムサイトの酸化還元波が高電位シフトしたことから、各電位を明確に帰属できた。NO塩で化学酸化して得たポリラジカルの低温ESRではg=4領域に微細構造を伴う禁制遷移が現れ、四重項以上の成分が存在した。SQUID磁化測定における低温磁化曲線は平均スピン量子数8/29/2の理論曲線に近接し、ポリマー一分子中に平均89個のスピンが強磁性的に整列した基底多重項分子であることを証明した。また、二次元拡張ポリラジカルはナノ寸法であることから原子間力顕微鏡(AFM)測定したところ、ポリラジカルにおける高いπ共平面性が明らかになった。続く磁気力顕微鏡測定においてもAFM像に正確に対応する位置に明確な磁気勾配が観測され、ポリラジカル分子内の非常に、強いラジカル間相互作用の可能性が示された。^1HNMR常磁性シフト法より、室温でも有効に働く強磁性的相互作用を証明した。以上より、非ケクレ型で厳密に構造規制された二次元拡張ポリラジカルについて、その合成手法を確立し、本研究課題の主テーマである室温強磁性を実現できた。
揺らぎ顕微鏡の原理・試作と動的不均一性の観測

ソフトマターでは液体と固体の間に様々な中間状態が存在し、相転移や相分離にともなって物質の対称性は低下して様々な内部構造が現れ、物理量の空間不均一性を作る。しかし、ガラス・ゲル・臨界液体・過冷却液体といった仲間は、液体と同じ等方的な対称性を有し、静的には一様で空間不均一性がなく、光学顕微鏡では内部構造や物性の本質を明らかにすることができない。一方、「動的不均一性」と呼ばれる構造が本質的に重要な役割を担うことが最近の理論的研究から判明してきた。本研究では、全く新しい顕微鏡の原理と試作を提案し、密度など物理量自体の大小の「動的不均一性」を顕微鏡像として捉える画期的な新しい原理を提唱するものである。固体に比べて柔らかく対称性の高いソフトマターの物質群では、物質内の内部構造が動的に揺らいでおり、様々な内部自由度の運動がその物性を特徴づけている。特に、液晶、高分子、コロイドなどで着目されている、過冷却液体やガラス状態は、分子位置の秩序がなく液体と同等であり、既存の実験により観測できる密度などの空間の不均一性が、静的にも動的にも全くない。近年、ガラスの理論的研究からは、ミクロな自由度の「動き」の空間不均一性を表す、「動的不均一性」が重要な役割を担うことが分かってきた。本研究構想では、この「動的不均一性」の空間構造を像として捉える、全く新しい顕微鏡の原理と試作を提案しモデル的な物質を研究する。本構想は空間不均一性とは、全く別種の「動的不均一性」を顕微鏡像として捉える画期的な新しい原理を提唱するものである。申請者独自の動的光散乱の顕微光学系を、マルチピンホールと高速高感度のCCDカメラを組み込んで作成した。まずネマティック液晶セルを短冊状のマスクで覆い、擬似的な「動的不均一性」を持つ試料として観測することを試みている。動的不均一性のサイズ、輝度、緩和時間などにより、顕微倍率・散乱角を調整して、観測可能な「動的不均一性」の性質を評価した。組み込み型顕微鏡を用いて、試料・対物レンズ・ピンホールを正確に配置して固定し、2枚のレンズのフーリエ変換の原理を応用した申請者独自の光学系設計となっている。すなわち、レンズによって試料の波数空間像が結像している点にピンホールが置かれており、この脱着のみで動的光散乱測定と偏光顕微鏡検鏡が、同一の光学系で同時に行える特徴を持つ。レーザーを試料に斜め入射して散乱光を観察することにより、実像の結像面に試料上の異なる位置の散乱光を独立に集光させることができる。本年度は申請者独自の動的光散乱の顕微光学系を、マルチピンホールと高速高感度のCCDカメラを組み込んで作成した。動的不均一性のサイズ、輝度、緩和時間などにより、顕微倍率・散乱角を調整して、観測可能な「動的不均一性」の性質を評価している。購入した組み込み型顕微鏡を用いて、試料・対物レンズ・ピンホールを正確に配置して固定し、2枚のレンズのフーリエ変換の原理を応用した申請者独自の光学系設計となっている。ゆらぎ顕微鏡の試作を概ね達成し、来年度は動的不均一性のモデルとしての、擬似的なネマティック相あるいは、相分離構造を持つネマティックドロプレットを研究し、その性能の評価を行う予定である。

平成25年度は、モデル的な動的不均一系を研究し、顕微鏡の性能を評価同時に行う。具体的には、1.マスクされたネマティック液晶揺らぎ顕微鏡の動作確認のため、不透明の金属楔形電極のついたセルにネマティック液晶を封入し、楔電極を帯状のマスクとして擬似的な動的不均一試料とする。ネマティック液晶の配向揺らぎは、拡散モードであり、波数の-2乗に比例して緩和時間が変化する。そこで、数10msecに緩和時間にレーザーの入射角を調整し、揺らぎ顕微鏡の原理の証明と、時間・空間分解能のチェックをおこなう。2.コロイド濃厚溶液の液体ーガラス転移濃厚コロイド溶液の液体ーガラス転移点近傍では、コロイド粒子のブラウン運動に動的不均一性が現れることが理論的に示唆されている。コロイド粒子サイズを選択することで、揺らぎ顕微鏡の測定帯域に近い緩和周波数を選ぶことができるため、揺らぎ顕微鏡の動的不均一性観察の試行に適している。また、動的不均一性を実空間・実時間の動画として捉えられた例はなく、基礎物理学的にも重要な研究となる。また、散乱角・コロイド粒子サイズ・CCDピクセルサイズとの関係から最適なサイズを選定して実験をおこなう。3.液晶高分子の液体ーガラス転移一般の分子による過冷却状態・ガラス転移についての有効性を確認するため、緩和時間が遅く散乱能の高い、液晶高分子のガラス化について研究する。液晶高分子のガラス化では、分子の並進運動ともに回転運動もガラス化に関与すると予想される。最終的に得られた結果を取りまとめ、国際会議や国内学会等で成果の発表を行う。基盤的な測定系は、24年度に購入し既存の装置と合わせて実験可能な状態にしたので、25年度は、液晶やコロイド溶液の購入、および成果報告に研究経費を支出予定である。
スギ花粉症の免疫疫学的研究

京都府南部の人口約6000人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、199498年の56月に質問票と抗原特異的IgE抗体価の血清検査からなる疫学調査を行った(受検率8098%)。当該地域のスギ花粉飛散量はダーラム式捕集法により1655941個/cm^2であった。スギ花粉特異的IgE抗体(スギIgE抗体)陽性者の割合は4356%、スギ花粉抗体陽性で鼻または眼症状のいずれかが3月または4月に3週間以上持続する者(スギ花粉症確定者)は1422%で、いずれもスギ花粉飛散量と相関を示した。すなわち、スギIgE抗体CAP-RASTスコア2以上の陽性者でのSpearman's ρ=0.82(p=0.04)、同スコア4以上の陽性者ではρ=0.60(p=0.20)、スギ花粉症確定者ではρ=1.00(p<0.01)であった。また、スギIgE抗体価ごとの有症状者の割合は比較的一定(スコア0で約10%、2で約20%、3で約30%、4以上では約4060%にばらつく)であり、スギ花粉飛散量の多い時には、抗体陽性者が多くなるためにスギ花粉症有病率も高くなると考えられた。スギ花粉症状の発現に対する血清中の脂肪酸分画およびサイトカイン活性の関与を評価するために、スギ花粉IgE抗体価高値(CAPスコア4以上)で症状のある者(1群)、抗体価中等度(CAPスコア2-3)で症状のある者(2群)、抗体価中等度で症状のない者(3群)、および抗体陰性で症状のない者(4群)について、各群10人ずつを無作為に抽出して、脂肪酸分画、IFNγ、IL4、IL10およびIL18を測定した。その結果は、いずれの測定値も4群間で有意な差をみとめなかったが、2・3群間の比較から、スギ花粉症中等度陽性の場合には、有症状群の方で飽和脂肪酸、IL4、IL18が高い可能性が示唆された。京都府南部の人口約6000人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、1999年56月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当該地域の24月のスギ花粉飛散量はダーラム式補集法により合計4129個と比較的多量であった。小中学校在籍者507人のうち407人(80.2%)に血清検査を行ったところ、スギ花粉特異的IgE抗体の分布は陰性が51%、CAPスコア1が7%、2-3が25%、4以上が17%であった。ダニ特異的IgE抗体の分布は、陰性が60%、CAPスコア1が6%、2-3が16%、4以上が19%であった。このうち当年の症状に関する質問に回答があった364人のうち、スギ花粉抗体が陽性で当年34月にスギ花粉症様症状(くしゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者(確定者+疑い者)は38.1%であり、症状が3週間以上続いた者(確定者)は21.7%であった。

スギ花粉症状の発現に対する血清脂肪酸濃度の関与を評価するために、スギ花粉IgE抗体価高値(CAPスコア4以上)で症状のある者(1群)、抗体価中等度(CAPスコア2-3)で症状のある者(2群)、抗体価中等度で症状のない者(3群)、および抗体陰性で症状のない者(4群)について、各群約10人ずつを無作為に抽出して、各脂肪酸の濃度および重量割合を比較した。n-3系多価不飽和脂肪酸濃度の中央値は14群の順に、109μg/ml(4.8%)、107μg/ml(3.9%)、110μg/ml(4.8%)、および101μg/ml(3.9%)、n-6系多価不飽和脂肪酸濃度の中央値は同順に、926μg/ml(38%)、898μg/ml(33%)、957μg/ml(37%)、および924μg/ml(37%)であったが、いずれもKruskal-Wallis検定で有意ではなかった。なお、IFγ、IL4,6,8,12等のサイトカインについては現在測定中である。京都府南部の人口約6000人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、2000年56月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当該地域の24月のスギ花粉飛散量はダーラム式補集法により合計1488個と中等量であった。小中学校在籍者487人のうち399人(81.9%)に血清検査を行ったところ、スギ花粉特異的IgE抗体の分布は陰性が52.6%、CAPスコア1が4.8%、2-3が23.8%、4以上が18.8%であった。ダニ特異的IgE抗体の分布は、陰性が60.6%、CAPスコア1が4.7%、2-3が16.2%、4以上が18.2%であった。このうち当年の症状に関する質問に回答があった327人のうち、スギ花粉抗体が陽性で当年34月にスギ花粉症様症状(くしゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者(確定者+疑い者)は35.4%であり、症状が3週間以上続いた者(確定者)は19.8%であった。スギ花粉症状の発現に対する血清サイトカイン活性の関与を評価するために、スギ花粉IgE抗体価高値(CAPスコア4以上)で症状のある者(1群)、抗体価中等度(CAPスコア2-3)で症状のある者(2群)、抗体価中等度で症状のない者(3群)、および抗体陰性で症状のない者(4群)について、各群10人ずつを無作為に抽出して、IFNγ、IL4、IL10およびIL18を測定した。IFNγは24検体が測定限界未満であった。他の幾何平均値は、IL4が14群の順に、20.1、28.7、19.6、24.5pg/ml、IL10が0.2、0.2、0.2、0.1pg/ml、IL18が302、382、294、261pg/mlであったが、いずれも対数値の一元配置分散分析により有意ではなかった。総IgE抗体価は同順に532、310、88、59IU/mlと有意差をみとめた。
歴史的事象の特性を基盤とした社会科における必修単元「シティズンシップ」の開発研究

本研究の目的は、高校新科目「歴史総合」を視野に入れ、日本のシティズンシップ教育研究で欠落していた歴史学習との親和性に注目し、歴史教材の特性を基盤とした小・中学校社会科におけるシティズンシップ育成モデルおよび必修単元「シティズンシップ」の開発を行うとともに、その研究成果を日本の教育学会や歴史学会、諸外国の教育学会での発表を行い、学会誌への英文論文投稿を行うことである。平成30年度は、以下のような研究活動を行った。1.昨年度に開発したシティズンシップ育成モデルおよび開発した中学校小単元「最後の仇討ち」の検証授業を千葉市立打瀬中学校にて行った。また、小単元「大日本帝国憲法下での有権者とは誰かー選挙権付与の条件を考えるー」の検証授業を千葉大学教育学部授業「社会科・公民教育論(A)」にて行った。(5月7月)2.日本社会科教育学会第68回全国研究大会自由研究発表I第4分科会にて小単元「最後の仇討ち」と小単元「ギリシア人とは誰か」の研究発表を、自由研究発表II第10分科会にて小単元「大日本帝国憲法下での有権者とは誰かー選挙権付与の条件を考えるー」の研究発表を行った。(11月3日・11月4日)平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、高校地理歴史科の新科目「歴史総合」を視野に入れ、日本のシティズンシップ教育教育で欠落していた歴史学習との親和性に注目し、歴史教材の特性を基盤とした小・中学校社会科におけるシティズンシップ育成モデルおよび必修単元「シティズンシップ」の開発を行うとともに、その研究成果を日本の教育学会や歴史学会、イギリスあるいはアメリカの教育学会での発表を行い、学会誌への英文論文投稿を行うことである。平成27年度には以下のような研究を行った。1.研究会議を行い、歴史教材の特性を基盤とした、歴史教材を活用するからこそ可能となるシティズンシップ育成モデル案の検討を行い、研究代表者および分担者間での共通理解を行った。2.中国、台湾、韓国、イギリスおよび国内での歴史学会等に参加するとともに、国内で開催されたシティズンシップに関する学会や研究会に参加し、学会レベルでの研究動向調査、諸外国の研究者との研究交流を行った。3.平成27年12月にフランス調査を予定していたが、パリで発生したテロ事件およびその後の治安悪化に伴い、平成28年度に繰り越すこととした。平成28年度には以下のような研究を行った。4.リヨン市内のコロンジュ・オ・モンドール公立小学校、オンブロザ私立多言語教育学校にて授業参観および教員との研究情報交換を行った。歴史教材を活用するからこそ可能となるシティズンシップ育成モデル案の作成を行うととともに、国内外の教育学会や歴史学会に参加し、学会レベルでの研究動向調査を行う琴田できた。しかし、平成27年12月に予定していたフランス調査はパリで発生したテロ事件およびその後の治安悪化に伴い、平成28年度に繰り越すこととなったが、リヨン市内のコロンジュ・オ・モンドール公立小学校、オンブロザ私立多言語教育学校にて授業参観および教員との研究情報交換を行うことができた。本研究の目的は、高校新科目「歴史総合」を視野に入れ、日本のシティズンシップ教育研究で欠落していた歴史学習との親和性に注目し、歴史教材の特性を基盤とした小・中学校社会科におけるシティズンシップ教育育成モデルおよび必修単元「シティズンシップ」の開発を行うとともに、その研究成果を日本の教育学会や歴史学会、イギリスあるいはアメリカの教育学会での発表を行い、学会誌への英文論文登校を行うことである。平成28年度は、以下のような研究を行った。1.昨年度に作成したシティズンシップ育成モデル案に基づき、小学校6年生「江戸時代の子どもたちはなぜこぞって寺子屋に通ったのだろう」、中学校1年生「歴史とは何かーピューリタン革命の再解釈ー」、中学校2年生「最後の仇討ちー近世身分制社会に迫るー」の開発を行い、その一部を実験授業にかけた。2.シティズンシップ育成モデル案および中学校2年生「最後の仇討ちー近世身分制社会に迫るー」の英訳を行い、ロンドン大学教育研究所教授および中・高校歴史教師と研究情報交換を行った。3.台湾、モンゴル等のアジア諸国において情報収集及び研究情報交換を行うとともに、各国のシティズンシップ教育及び歴史教育に関する実態調査及び資料収集を行った。また、イギリスで開催されたThe 13th International CitizED Conference(7月2831日)に参加した。4.シティズンシップ育成モデル案および開発した単元の修正およびそれらの英訳の修正を行いを行うとともに、韓国で開催されるThe 13th International CitizED Conference、日本で開催されるイギリス近代史研究会にて本研究課題の成果を報告すべく発表申し込みを行い、両方とも受理された。シティズンシップ育成モデル案の英訳、開発した単元の一つの英訳を行い、イギリスの研究者及び歴史教師との研究情報交換を行うことができた。また、必修単元「シティズンシップ」の一部の単元開発を行い、その英訳も一部完成した。

また、本研究では諸外国の教育学会および国内の歴史学会での研究成果発表をめざしていたが、本研究課題と最も関連している国際学会であるCitizEDは、例年67月に開催されているため、平成30年度に予定していた当該学会での発表を一年繰り上げ、平成29年6月末に韓国で開催されるThe 13th International CitizED Conferenceにて発表することとし、発表申し込みが受理された。また、平成29年10月に日本で開催されるイギリス近代史研究会での発表が受理された。本研究の目的は、高校新科目「歴史総合」を視野に入れ、日本のシティズンシップ教育研究で欠落していた歴史学習との親和性に注目し、歴史教材の特性を基盤とした賞・中学校社会科におけるシティズンシップ育成モデルおよび必修単元「シティズンシップ」の開発を行うとともに、その研究成果を日本の教育学会や歴史学会、諸外国の教育学会での発表を行い、学会誌絵の英文論文投稿を行うことである。平成29年度は、以下のような研究活動を行った。1.昨年度に開発したシティズンシップ育成モデルおよび開発した中学校小単元「最後の仇討ちー近世身分制社会に迫るー」の英訳を行なった。また、諸外国の学会開催時期を考慮し、平成30年度に予定していた諸外国での学会発表をい1年繰り上げ、韓国で開催されたThe 13th International CitizdeConferense(6月29日7月1日)にて、発表を行った。2.中学校小単元「アイルランドの歴史を、複数の視点から捉える」を開発し、検証授業を行うとともに、その研究成果を東京で開催された「近世イギリス史学会」(10月7日8日)において発表した。3.導入小単元「ギリシア人とは誰か」、小単元「明治憲法下の参政権議論」、小単元「清による多元共存」、集結単元「我々とは誰か」の構想案を作成し、平成30年度の検証授業に備えた4.中華人民共和国において、ナショナル・アイデンティティ育成に関する資料収集および大学研究者への聞き取り調査と研究情報交換を行った。(3月5日10日)5.研究会議を行い(3月24日)、シティズンシップ育成モデルおよび導入単元から集結単元までの各小単元の検討を行うとともに、必修単元「シティズンシップ」の全体構成についての共通理解を図った。平成30年度に予定していた諸外国での学会発表を、学会開催日程の関係で、アメリカおよびイギリスでの学会発表を1年繰り上げて行った。あわせて、国内の歴史学会での発表も行った。さらに、必修単元「シティズンシップ」内のいくつかの小単元の開発および検証授業の予定を1年繰り上げて行った。本研究の目的は、高校新科目「歴史総合」を視野に入れ、日本のシティズンシップ教育研究で欠落していた歴史学習との親和性に注目し、歴史教材の特性を基盤とした小・中学校社会科におけるシティズンシップ育成モデルおよび必修単元「シティズンシップ」の開発を行うとともに、その研究成果を日本の教育学会や歴史学会、諸外国の教育学会での発表を行い、学会誌への英文論文投稿を行うことである。平成30年度は、以下のような研究活動を行った。1.昨年度に開発したシティズンシップ育成モデルおよび開発した中学校小単元「最後の仇討ち」の検証授業を千葉市立打瀬中学校にて行った。また、小単元「大日本帝国憲法下での有権者とは誰かー選挙権付与の条件を考えるー」の検証授業を千葉大学教育学部授業「社会科・公民教育論(A)」にて行った。(5月7月)2.日本社会科教育学会第68回全国研究大会自由研究発表