hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半透過型液晶ディスプレイの高性能化に関する基礎的研究

3.セルギャップが設計値(最適値)から±2%変動しても視野角特性にほとんど影響を及ぼさないことを確認した。現在、セルギャップは±1%の精度で制御できることから、上記の半透過型LCDは現状の技術で容易に製造できると思われる。4.オフ電圧を0[V]から閾値電圧1.0[V]まで上昇させても視野角特性はほとんど変化しないことを確認した。したがって、パネルの消費電力を更に低減できることになる。半透過型LCDの高性能化(省電力化、高画質化、広視野角化、構造簡単化)を目的として(1)平行配向セルをベースとした半透過型LCDの更なる高性能化と実現可能性、(2)TNセルをベースとした半透過型LCD、(3)60°ねじれのTNセルをベースとしたシングルセルギャップの半透過型LCDについて検討し、以下のことを明らかにした。(1)平行配向セルをベースとした半透過型LCD・2ドメイン構造にすることで、透過部のコントラスト比10:1の領域が大幅に広がること、したがって半透過型の視野角を更に広げることができる。これは、2ドメイン構造にすることで明るさがパネル全体に平均化され、極端に明るさの低い領域がなくなったためである。・オフ電圧を0.5Vまで高くしても視野角はオフ電圧0Vのときとほぼ等しい。したがって、LCDの駆動法を工夫してパネルの消費電力をさらに低減することができる。視野角特性はセル中央の液晶分子の立ち上がり角θmに強く影響されることから、オフ電圧の上限はθm-印加電圧特性の閾値電圧である0.5Vとなったと考えられる。・セルギャップが±2%変動しても視野角はあまり変化しないことから、今回最適化した2ドメインの液晶セルは現状の技術で容易に製造できる。・製造が困難であると考えられる2軸性位相差板については今後更なる検討が必要である。(2)TNセルをベースとした半透過型LCD・10°90°のねじれ配向セルをベースとしても上記の平行配向セルをベースとしたときの表示特性を凌駕するセル条件は存在しない。(3)60°ねじれのTNセルをベースとしたシングルセルギャップの半透過型LCD(構造簡単化を目的)・オン電圧を10Vと高くすると視野角を広くできるが、オン電圧を通常の3V4Vにするためには視野角補償を工夫するなど更に検討を要する。
線維細胞上の免疫チェックポイント分子に注目した肺癌免疫療法に関する治療戦略の開発

これまでの検討により線維細胞が腫瘍組織内において腫瘍進展や薬剤耐性に寄与し、またこの細胞はPD-L1を高発現することから腫瘍免疫にも影響を及ぼす可能性が示唆されたため、今回の検討を行った。まず初年度は線維細胞における各免疫チェックポイント分子の発現プロファイルを解析し、共抑制分子であるPD-L1以外に、共刺激分子であるCD54、CD86を高発現することが分かった。また線維細胞をヒト末梢血由来CD8陽性T細胞と共培養したところ、T細胞の増殖が著しく亢進し、これはCD54、CD86の阻害で抑制され、線維細胞はCD54、CD86を介してCD8陽性T細胞を活性化する可能性が示唆された。またC57BL/6マウス由来の肺癌細胞株である3LL、BALB/c由来中皮腫細胞株であるAB1-HAを同系統マウス皮下に移植することで肺癌/中皮腫マウスモデルを確立した。本年度は、まず線維細胞とCD8陽性T細胞の共培養の系においてPD-L1阻害によりT細胞の更なる活性化が生じるか検討したが、そのような効果が認められなかった。そこでヒト末梢血由来CD8陽性T細胞上のPD-1発現を検討したが発現は認めず、PD-L1阻害による効果が得られない一因と考えた。ヒト末梢血由来CD8陽性T細胞をIL-2で刺激するとPD-1発現が誘導され、IL-2存在下で線維細胞とCD8陽性T細胞を共培養するとT細胞の増殖は著しく抑制され、この効果はPD-L1阻害にてキャンセルされた。これらの結果から線維細胞は非活性化T細胞(ナイーブT細胞)の増殖をCD54、CD86を介して促進するが、活性化T細胞の増殖はPD-L1を介して抑制する可能性が示唆された。これまでの検討で線維細胞が腫瘍組織内おいて腫瘍進展や薬剤耐性に寄与し、またこの細胞はprogrammed cell death-ligand 1 (PD-L1)を高発現することから腫瘍免疫にも影響を及ぼす可能性が示唆されていた。平成29年度は1ヒト線維細胞における各免疫チェックポイント分子の発現プロファイルおよびその機能解析、2マウス線維細胞における各免疫チェックポイント分子の発現プロファイル解析、および3マウス肺癌/中皮腫細胞株を同系統のimmuno-competentなマウスへ移植するsyngeneicなマウスモデルを作成について検討を進めた。まずヒト末梢血より分離した単核球を20%ウシ胎児血清を添加した培地を用いてフィブロネクチンコートディッシュ上で培養し付着細胞を分離する方法で単離した線維細胞は、共抑制分子であるPD-L1以外に、共刺激分子であるCD54、CD86を高発現することが分かった。また線維細胞をヒト末梢血由来CD8陽性T細胞と共培養したところ、T細胞の増殖が著しく亢進し、この効果は特にCD54を阻害することで抑制された。またC57BL/6マウス肺組織を単細胞化したのちフィブロネクチンコートディッシュで培養しCD45陽性細胞のみを抽出することで単離した線維細胞においても、PD-L1, CD54, CD86の発現が認められた。またC57BL/6マウス由来の肺癌細胞株である3LL、およびBALB/c由来中皮腫細胞株であるAB1-HAを同系統マウス皮下に移植することで肺癌/中皮腫マウスモデルを確立した。これらの結果は線維細胞が腫瘍組織内において細胞障害性T細胞の活性を亢進し抗腫瘍免疫を増強させる可能性が示唆された。今後allogenicあるいはautologousの系を用いて、線維細胞の腫瘍免疫に及ぼす影響に関する詳細な分子機構について解析を進める方針である。本研究では、線維細胞が発現する免疫チェックポイント分子の機能を解析することで、腫瘍免疫における線維細胞の役割を明らかにし、免疫チェックポイント阻害薬の薬効に及ぼす影響やバイオマーカーとなり得る可能性について検討することを目的とした。その結果、線維細胞はヒト、マウスいずれにおいても共抑制分子であるPD-L1の他、共刺激分子であるCD54, CD86を高発現し、CD8陽性T細胞と共培養することでその増殖能を著しく亢進し、抗腫瘍免疫を活性化させる可能性があることが示唆された。今後そのメカニズムに関して詳細に検討し、また線維細胞が発現する免疫チェックポイント分子が治療標的となり得る可能性についてマウスモデルを用いて検討する予定としている。当初の予定は概ね順調に進んでいると考えられる。またC57BL/6マウス由来の肺癌細胞株である3LL、BALB/c由来中皮腫細胞株であるAB

1-HAを同系統マウス皮下に移植することで肺癌/中皮腫マウスモデルを確立した。本年度は、まず線維細胞とCD8陽性T細胞の共培養の系においてPD-L1阻害によりT細胞の更なる活性化が生じるか検討したが、そのような効果が認められなかった。そこでヒト末梢血由来CD8陽性T細胞上のPD-1発現を検討したが発現は認めず、PD-L1阻害による効果が得られない一因と考えた。ヒト末梢血由来CD8陽性T細胞をIL-2で刺激するとPD-1発現が誘導され、IL-2存在下で線維細胞とCD8陽性T細胞を共培養するとT細胞の増殖は著しく抑制され、この効果はPD-L1阻害にてキャンセルされた。これらの結果から線維細胞は非活性化T細胞(ナイーブT細胞)の増殖をCD54、CD86を介して促進するが、活性化T細胞の増殖はPD-L1を介して抑制する可能性が示唆された。今後、線維細胞が抗腫瘍免疫応答、特にT細胞活性を亢進するメカニズムについて、allogenicおよびautologousの系を用いて、詳細に検討する予定としている。また線維細胞が発現するPD-L1の意義についても更なる検討を行う予定としている。その他、今回確立したマウスモデルを用い、腫瘍細胞と線維細胞を共移植することで、抗マウスPD-1/PD-l1抗体治療に対する抗腫瘍効果の変化について解析し、その他、ヒト肺癌組織中の線維細胞数と免疫チェックポイント阻害薬に対する薬効の関連について検討することとしている。これらの検討により、線維細胞の抗腫瘍免疫に及ぼす影響、免疫チェックポイント阻害薬での治療課程において線維細胞が与える影響、および薬効のバイオマーカーとなり得る可能性についての解明が可能と考える。
完全養殖系とゲノム編集技術を用いた海産魚における新規育種基盤技術の開発

本研究では、完全養殖系を有するマサバを材料として、ゲノム編集技術による遺伝子ノックアウト(KO)を用いた海産魚における育種基盤技術を開発することを目的とする。本年度はレプチン受容体(LepR)遺伝子破壊を目的として、1種のTALENおよび2種のガイドRNAを作製し、マサバ受精卵にインジェクションを行った。1日胚を用いてHMA解析した結果、破壊効率は10%以下と低く、また、インジェクションした卵も数日以内に全て死亡した。本年度は別途、共喰い等の攻撃性を低減させることを目的として、アルギニンバソトシン受容体(AVTR-Vla)遺伝子をTALENを用いてKOすることを試みた。その結果、AVTR-V1a遺伝子を破壊したF0世代マサバの作出に成功した。1個体当たりの変異細胞出現率は30100%で、現在変異導入個体34尾を育成中である。さらに、仔稚魚期における攻撃性を定量評価するためのバイオイメージング解析プログラムを開発し、2040日齢の野生型の仔稚魚を対象にして動画撮影を行い、解析に供した。親魚を不妊化する目的で、当初、マサバを用いたGnRH遺伝子破壊を計画していたが、GnRH遺伝子を破壊したメダカやゼブラフィッシュでは不妊化しないという報告が出されたため、対象を黄体形成ホルモン(LH)遺伝子に変更した。さらに研究期間の残りを考慮し、環境調節により周年にわたり産卵し、孵化後半年以内で成熟するカタクチイワシを対象として、カタクチイワシのLH破壊用のTALEN2種、ガイドRNA3種を設計した。環境調節によるマサバ受精卵の長期採卵法を開発し、2月下旬から6月上旬にかけての受精卵入手が可能となったが、卵質が安定せず、そのときのロットによりゲノム編集による遺伝子破壊を行った後、成育せず死亡する例が多く認められた。複数回試みたが、当初計画していたレプチン受容体(LepR)破壊実験では、KO個体が得られなかった。親魚を不妊化する目的で、当初、マサバを用いたGnRH遺伝子破壊を計画していたが、GnRH遺伝子を破壊したメダカやゼブラフィッシュでは妊性が保持されるという報告が出されたため、破壊対象を黄体形成ホルモン(LH)遺伝子に変更した。さらに研究期間の残りを考慮し、環境調節により周年にわたり産卵し、孵化後半年以内で成熟するカタクチイワシを対象とした。一般に魚類では、濾胞刺激ホルモン(FSH)が卵黄形成を制御、促進し、LHは卵黄形成終了後の卵成熟を直接促進する。LHが破壊された個体では、卵黄形成は進行するが、卵成熟が起こらないことが期待され、そのような個体にLH作用のあるhCG(ヒト絨毛性生殖腺刺激ホルモン)を投与することにより卵成熟が誘導できる。オスでもLHが破壊された個体では精子形成が進行するものの、排精が起こらないため、hCG投与により運動能をもつ精子が得られることが期待される。一方、共喰い等の攻撃性を低減させることを目的とした、アルギニンバソトシン受容体(AVTR-Vla)遺伝子を破壊したF0世代マサバ親魚34尾の作出に成功した。30年度の春に成熟予定であるので、30年度中にF1世代が得られる。仔稚魚期における攻撃性を定量評価するためのバイオイメージング解析プログラムも開発したので、30年度内に形質評価も出来ることが期待される。I.マサバLepR遺伝子破壊実験:本年度は既に作製してある2種のTALENおよび3種のガイドRNAを用いて、マサバ受精卵にインジェクションし、それらの遺伝子破壊効率、1個体当たりの変異細胞出現率を評価する。得られる受精卵の卵質により生残率が大きく変化するので、高い生残率が得られるまで複数回のインジェクション実験を行う。変異導入率が高かった場合、仔稚魚を育成した後、フレームシフトを起こしている個体をスクリーニングし、親魚まで育てる。F0世代ではあるが、LepR遺伝子が破壊された個体の形質を、体型、重量、肥満度等で評価する。II.AVTR-V1a遺伝子を破壊したマサバF1世代の作出と形質評価: 29年度、攻撃性に関連するAVTR-V1a遺伝子を破壊したF0世代マサバを親魚まで育成した。本年度は、これら親魚を用いてF1世代を作出し、仔稚魚期における攻撃性を、新たに開発した画像解析プログラムを用いて定量評価する。III.LH遺伝子を破壊したカタクチイワシF0世代の作出:親魚を不妊化する目的で、当初、マサバを用いたGnRH遺伝子破壊を計画していたが、GnRH遺伝子を破壊したメダカやゼブラフィッシュでは不妊化しないという報告が出されたため、対象を黄体形成ホルモン(LH)遺伝子に変更する。さらに研究期間の残りを考慮し、環境調節により周年にわたり産卵し、孵化後半年以内で成熟するカタクチイワシを対象とする。カタクチイワシのLH破壊用のTALEN2種、ガイドRNA3種は既に設計済みである。TALENやCRISPR/Cas9を利用した「ゲノム編集」技術は,ごく近年開発された遺伝子改変の基盤技術である。本技術は,今後のアグリイノベーション分野における革新的な育種手法として期待されている。現在,魚類を対象にした研究は小型モデル種(メダカ,ゼブラフィッシュ)のみである。本研究では,完全養殖系を有するマサバを材料として,ゲノム編集技術による遺伝子ノックアウト(KO)を用いた海産魚における育種基盤技術を開発する。

平成27年度は以下の成果を挙げた。魚類でゲノム編集を行うには、受精直後の受精卵を得る必要があるが、マサバの通常の産卵期は5月を中心とするほぼ1ケ月間である。環境(水温、日長)調節することにより、産卵期を前倒しし、冬季に受精卵を得られる飼育系を開発した。すなわち、マサバ親魚を前年12月より長日(14L:10D)、恒温(19°C)で飼育することにより、2月中旬に雌の卵黄形成および雄の排精が完了し、それら親魚に最終成熟を促進するGnRHaを投与することにより、翌々日から産卵が始まり、10日程度の連日にわたる産卵が確認された。飼育水槽の昼夜を逆転することにより、受精直後の受精卵が日中に得られ、実験の効率が格段に上昇した。飼育水槽を複数用意し、時期をずらしてGnRHaを投与することにより、24月にかけての受精卵の入手が可能となる実験系が整備された。次に、上記で得られた受精卵を用い、マイクロインジェクション手法の適正化を図った。その結果、マサバ受精卵では、カタクチイワシ受精卵で用いられた卵黄への注入は有効でなく、針先を直径1μmに研磨作製したガラス針を胚盤に直接インジェクションすることで、注入した色素を達成できた。マサバの産卵直後の受精卵を通常産卵期(45月)に加え、冬季(23月)に確実に取得する手法を開発できた。また、マイクロインジェクション手法の最適化も順調に進展しており、対照区に比べ80%以上の生残率を達成できるようになった。さらにマサバGnRH1遺伝子のコアペプチドコード領域を切断するためのCRISPR/Cas9のgRNAを4種類設計した。マイクロインジェクション手法の最適化を図るために時間を要したため、実際に受精卵を用いたKO実験は実施できなかったが、全体として年次計画は概ね順調に進展している。TALENやCRISPR/Cas9を利用した「ゲノム編集技術」は、近年開発された遺伝子改変の基盤技術である、本技術は、今後のアグリイノベーション分野における革新的な育種手法として期待されている。現在までに、魚類を対象とした研究は小型モデル種(メダカ、ゼブラフィッシュ)にみであったが、最近、養殖場の有用種までその対象が広がりつつある。本研究では、完全養殖系を有するマサバを材料として、ゲノム編集技術による遺伝子破壊(KO)を用いた海産魚における育種基盤技術を開発する。平成27年度は冬季における受精卵の生産法の開発ならびに適正なマサバ受精卵へのマイクロインジェクション法の開発を行った。平成28年度は以下の成果をあげた。通常産卵期(45月)および冬季(23月)にマサバ受精卵を生産し、1細胞期の受精卵を用いて、前年度に開発した受精卵の取り扱い法ならびにマイクロインジェクション法の再現性に関する検証実験を行った。その結果、顕微注入を行わない対照区と比較して、生存率および孵化率がそれぞれ80%以上を示し、実用レベルでのマイクロインジェクション法は確立された。GnRH1遺伝子を標的とした4種のCRISPR/Cas9による破壊試験を行い、変異導入率を評価した。その結果、破壊効率は16.466.6%であり、100%の破壊は達成できなかった。長期(2月6月)にわたるマサバ受精卵の生産法ならびに受精卵へのマイクロインジェクション法は確立されたが、4種設計したGnRH1遺伝子破壊のためのCRISPR/Cas9の破壊効率が16.466.6%と低く、100%破壊できなかったため、当初の計画よりやや遅れていると判定した。
先カンブリア代固結堆積物からパリノモルフを抽出する方法についての研究

京都大に保存されている先カンブリア代,古生代の堆積岩さらに比較資料として現生ストロマトライトや白亜紀のフリントを材料にして,固結試料に含まれているパリノモルフを観察する方法を検討した.古生代バ-ジェス頁岩から,10%塩酸,52%フッ化水素酸を用いて石灰質及びケイ酸質粒子を除去し,さらにシュルツ液処理,10%アンモニア処理を行って有機質粒子を抽出した.その後,篩処理を行って有機物粒子を濃縮し,バイオプラスチックを用いて封入してプレパラートを作成した.その結果,炭化が進行しているものの,開口を備えたsphaeromorph型や連鎖を形成した状態のアクリタークが多数検出できた.さらに同じ資料の薄片を作成し,検鏡したところ,ここにも球形の黒色炭化物と赤色顆粒物が層理面に平行するように多数観察された.前者はアクリタークであり,後者は自生鉱物のパイライトの可能性が考えられた.固結が著しく進行した先カンブリア代珪質岩石(Fortescu Group)では顕微鏡観察用薄片を作製した.肉眼で黒色バンドとみられる部分では,構成粒子が小さく,また再結晶化もさほど進行していないようであった.そこにはよく円磨されたシルト粒子が不規則な大きさの黒色粒子(おそらく炭化物か)とともに多数含まれていることが観察された.この様な産状は現生ストロマトライトの間隙を埋めている微粒子にも共通して認められる.なお黒色物が生物起源かは不明である.以上のことからパリノモルフ抽出には、珪質堆積物(フリントなど)では薬品を用いる方法よりも薄片作成法がより適切で,頁岩や石灰質岩石などなど比較的異質物を多量に含む資料にはパリノモルフ分析法が適していると判断された.京都大に保存されている先カンブリア代,古生代の堆積岩さらに比較資料として現生ストロマトライトや白亜紀のフリントを材料にして,固結試料に含まれているパリノモルフを観察する方法を検討した.古生代バ-ジェス頁岩から,10%塩酸,52%フッ化水素酸を用いて石灰質及びケイ酸質粒子を除去し,さらにシュルツ液処理,10%アンモニア処理を行って有機質粒子を抽出した.その後,篩処理を行って有機物粒子を濃縮し,バイオプラスチックを用いて封入してプレパラートを作成した.その結果,炭化が進行しているものの,開口を備えたsphaeromorph型や連鎖を形成した状態のアクリタークが多数検出できた.さらに同じ資料の薄片を作成し,検鏡したところ,ここにも球形の黒色炭化物と赤色顆粒物が層理面に平行するように多数観察された.前者はアクリタークであり,後者は自生鉱物のパイライトの可能性が考えられた.固結が著しく進行した先カンブリア代珪質岩石(Fortescu Group)では顕微鏡観察用薄片を作製した.肉眼で黒色バンドとみられる部分では,構成粒子が小さく,また再結晶化もさほど進行していないようであった.そこにはよく円磨されたシルト粒子が不規則な大きさの黒色粒子(おそらく炭化物か)とともに多数含まれていることが観察された.この様な産状は現生ストロマトライトの間隙を埋めている微粒子にも共通して認められる.なお黒色物が生物起源かは不明である.以上のことからパリノモルフ抽出には、珪質堆積物(フリントなど)では薬品を用いる方法よりも薄片作成法がより適切で,頁岩や石灰質岩石などなど比較的異質物を多量に含む資料にはパリノモルフ分析法が適していると判断された.
現代イスラーム金融のグローバル化と金融手法の多元的展開をめぐる研究

本年度は、70年代後半80年代前半と90年代後半2000年代のイスラーム金融手法開発の経緯とそこで交わされた諸議論の動向についての検討を行い、イスラーム金融の理論や実践の多様性について考察を行った。とりわけ、70年代後半80年代前半についての同様の調査・分析を行い、昨年度の成果と合わせて比較検討を行った。特に、本年度上半期は、サウジアラビア・ジェッダにあるイスラーム開発銀行附属イスラーム研究教育インスティチュートに客員研究員として3か月滞在し、中東地域におけるムラーバハ、イスラーム型証券の開発・普及に関する資料収集(アラビア語研究文献、法学者による議論の記録、研究セミナー資料、各金融機関の当時の資料・パンフレット)および聞き取り調査を行った。調査の結果、70年代後半80年代前半については、イスラーム金融の実践が先行していた中東地域の域内において、ムラーバハやイスラーム型証券の望ましいあり方について多様な意見が見られ、それを反映して、国ごと、金融機関ごとに異なる実践形態が見られることが明らかになった。具体的には、イランやスーダンのイスラーム金融機関においては、ムラーバハやイスラーム型証券の導入に消極的であったのに対して、中東湾岸諸国(クウェート、バハレーン、カタル、アラブ首長国連邦)やヨルダンのイスラーム金融機関においては、これらの金融手法の導入にきわめて積極的であったという対照的な実態が明らかとなった。以上の分析結果からは、イスラーム金融の理論や実践の多様性とは、通説で論じられているような大地域(「中東」「東南アジア」など)的な多様性だけで把握できるのではなく、国ごとの事情や金融機関ごとの事情といった複雑な要因が絡み合って、より複雑でざっくばらんな多様性として展開されていることが解明された。本年度は、90年代2000年代のイスラーム金融手法の開発過程において交わされた議論の動向やその地域的多様性について先行研究のレビューおよび現地調査(資料収集、当事者への聞き取り調査)を行った。1990年代以降、イスラーム金融の現場で用いられる金融手法については、中東と東南アジア(特にマレーシア)の間で大きな差異が見られることが多くの先行研究で指摘されているが、現地調査の結果、1990年代については、先行研究の妥当性を自ら確認することができた。すなわち、同時期にマレーシアでさかんに用いられていた金融手法(例えば、バイウ・ダインとバイウ・イーナ)は、中東地域では、イスラーム法学者が、そのような金融手法はイスラーム的に望ましくないと批判したこともあって、同地域のイスラーム金融機関ではほとんど用いられることがなかった。ところが、2000年代については、マレーシアにおいても従来からの金融手法の利用が減少することが観察され、その結果、1990年代と異なり、両地域(中東と東南アジア)のイスラーム金融市場で提供される金融サービスが近接する傾向にあることが明らかとなった。その要因としては、イスラーム金融のグローバル化に伴う東西市場の融合傾向が挙げられる。具体的には、マレーシアが中等地域に拠点を置くイスラーム金融機関を自国市場に呼び込むために、中東地域のイスラーム金融のあり方に歩調を合わせる動きを見せたことや、中東地域のイスラーム金融機関がマーケット拡大のために東南アジアへ積極的な事業展開を行ったことが挙げられる。
華北駐屯列国軍を通じて見る東アジア国際社会の変容に関する研究（1901-43）

本年度も、文献調査と史料収集を中心に行った。文献としては『九一八事変境内外国軍事勢力研究』『上海1911攻打制造局』という中国書を手に入れ確認した。特に前者は日露両軍だけでなく他国軍の状況も触れられている。その他『清国天津居留地内天津報国舎日記』という義和団事変直後の天津の状況を描いた史料を得た。各県図書館・文書館・自衛隊駐屯地資料館などの国内史料調査は、兵庫県・富山県・静岡県で行った。兵庫県護国神社、自衛隊姫路駐屯地史料館の展示は充実しており、日露戦争時の一兵士の従軍日誌と田中静壱関係史料などの史料があった。富山県護国神社の遺品室は第2次世界大戦の時期のみで関係するものは見あたらなかった。富山市立図書館と富山県立図書館では、新旧の富山聯隊史をコピーした。静岡県立図書館で見つけた第34聯隊の歴史に、めずらしく北京駐屯隊の派遣の様子を記した記述を見いだしたことは一つの成果であろう。海外史料調査は、アメリカ、イギリス、香港で行った。ワシントンNARAIIでは天津領事館文書を閲覧し、日本租界関係のものを撮影した。ロンドンの国立公文書館と香港大学ではFO371のファイルを閲覧し、1930年分を終了した。その中には華北情勢、天津防衛関係、京津減兵問題、北京公使館護衛兵関係、中国全体からの撤兵問題の文書があった。1930年の鉄道協定修正に関するものはないことがわかった。またWO106/122(1938年)に、1938年にまとめたイギリス駐屯軍の由来を書いたファイルを見いだした。香港大学においてもFO371文書のマイクロフィルムを閲覧し関連箇所をコピーする。同館ではFO371のChina関係が、1919年以後すべて電子化されPCを通じて検索・閲覧・ダウンロードできるようになっていることを知り、ロンドンで閲覧・撮影できていなかった192729年の部分について、PDFファイルで入手できた。史料調査は、今回の課題で設定した当初の研究計画をほぼ終えることができた。数度行った国内調査では、それぞれ有益な史料を得ることができた。海外調査については、イギリスと香港で行った史料調査、特にFO391の中国関係でマイクロ化されていない部分について、ロンドンの国立公文書館で100冊以上閲覧したほか、香港大学図書館においてAdam Matthew社によりオンラインデータ化されたばかりの、Foreign Office Files forChina, 1919-1980でのキーワードによる横断検索・ダウンロードが使用できたために、効率的に閲覧・調査することにより、欠落部分の調査を無事完了することができた。ただし新たにイギリスの陸軍省文書(WO106)に関係史料を見いだしたことにより、この部分については悉皆調査が課題であることが判明した。フランス・ロシア・イタリア・オーストリアに関する史料調査は、行わなかった。成果としては、ロンドン調査において、南京への公使館移転などによりイギリスの華北駐屯軍政策が変化している要素が看取できたことが大きい。当初計画においては、本年度中に今回の課題について、著書をまとめることを掲げていたが、これについては研究の「延長理由書」に記したように、本務校の地域連携事業として別の研究を中心となって手がけたことにより手をつけることができなかった。ただし現在編集中の『日中近現代史用語集』の駐屯軍の項目を執筆したほか、東アジア近代史学会の研究例会で報告するとともに、一般向けの講演を松山市立坂の上の雲ミュージアムの講座で披露することができた。研究期間の1年延長を認められた平成31年度は、予算も限られていることにより、国内・海外文書館等の史料調査については、補充調査を行うにとどめ、中心は昨年度の研究計画にも記したとおり、『華北駐屯国際軍と日本』というようなタイトルで成果をまとめる作業を中心とする。本の構想は、国際軍としての歴史・役割・機能、日本駐屯軍の概説史、英米を中心とする各国駐屯軍、義和団体制とワシントン体制、アメリカおよび中国と日本の確執、撤退と体制の崩壊というような内容になる予定である。補助的に行う史料調査は、国内においては自衛隊駐屯地内資料館と県立図書館などで必要が生じれば随時行う。海外においては、夏期にイギリスの公文書館での陸軍省文書(WO)の補充調査を行いたい。また租界関係の文書を扱うFO228の1930年以後のファイルがわかれば、それを閲覧したい。執筆過程において必要が生じれば、イギリスに代えてアメリカで、補充調査を行う可能性もある。さらに他国駐屯軍の動向については、ドイツあるいは他国の駐屯軍の資料調査の可能性も探っていきたい。研究成果の公開としては、上の著作のほか、中国の武漢で行われる租界をめぐる諸問題のシンポジウムで「従東亜的国際関係看租界的列強駐軍」という報告を予定している。また一般向き講演を適宜行う。本年度は、文献調査と史料収集を中心に行った。文献調査は、日本軍関係では、日中戦争後の天津の状況がわかる資料を青山学院大学や早稲田大学の図書館で複写収集した。外国軍関係では、特にアメリカ派遣軍(陸軍第15聯隊や臨時派遣海兵隊)の状況を取り扱った英語文献と、ドイツ軍の状況について関係する邦語文献を渉猟した。史料調査は、駐屯軍勤務の軍人アルバムや、日露戦時の山海関駐屯歩兵隊近藤紋次郎文書を購入した。また東京大学と防衛省に所蔵されている「島田文書」の調査を行い、1920年代後半におけるアメリカ軍の増兵を示す史料と、1930年の鉄道保護区域廃止に関する少し詳しい史料を見つけた。

さらに陸海軍史料について、特に海軍の「公文備考」と陸軍の大日記類を精査し、見逃していたいくつかの重要な史料を見つけることができた。国内出張では、多賀城駐屯地、別府駐屯地で兵士の日記類を調べ、大分県立図書館や沖縄県公文書館で聯隊史の中国派遣隊記事を収集した。ワシントンNARAでは、陸軍関係については義勇隊関係、1918年の兵営設営関係、部隊年報を探し出すとともに、Strength Reportsで兵力の確認を行い、さらに天津領事館文書の再調査をし、防御計画・秦皇島事件・撤退関係についての史料を収集した。海軍関係では、司令官会議や京奉線沿線警備、天津事変関係の電報などを収集した。ドイツ調査では、政治外交史料館や連邦軍事文書館において、「ドイツ海軍東アジア駐留部隊(1901-1917)」記録や、軍移動に関する史料、Chine Expeditionにあるアルバムなどを収集した。以上の文献調査や史料収集によって、1920年代のアメリカ軍の編成替えについて外務省と国防省に対立があったこと、1930年12月の警備区域の廃止は鉄道守備の廃止であること、1937年日中戦争勃発後の華北駐屯体制についての知見を得ることができた。研究(具体的には史料調査が中心)は、ほぼ順調に進んでいる。本年度の予算(設備備品費、海外旅費、国内旅費、その他コピー代、交通費)は、年度内に使いきった。当初予定していたイギリスでの調査は、National Army Museumの大規模改修の完成が2017年3月末であることがわかったために平成29年度に回し、それに代えて史料所在状況が把握できたドイツ調査を優先して行うこととなった。科研費による海外調査(ワシントン、サンフランシスコ)、それ以外の資金(学内資金)による海外調査(ベルリン、フライブルグ)を行い、前者では平成28年度および平成29年度の調査で収集予定の史料を見ることができ、後者においては語学の問題が予想されたが、思いの外多くの情報を得ることができた。ただしアメリカ調査候補であった海兵隊歴史センター文書館については、アクセスの関係と手蔓を得ることができなかったため、訪問を断念した。国内における史料調査においては、「島田文書」中の天津封鎖関係史料や、探していた鉄道守備廃止関係史料を得ることができた点が大きな成果である。また研究文献調査においては、特にアメリカの状況を把握することができたことが有意義であった。本研究の眼目となる、北京議定書体制については、それによって不平等性が拡大されたが、やがて中国軍の成長のなかで、不平等状態が機能しなくなってくるという変化が確認されたことと、ワシントン体制が中国の混乱を増幅した側面をもっと重視する必要があるのではないかと考えるようになった。研究報告や成果の出版については、今年度中に収集した資料を用いたものではないが、支那共同管理論についての史料紹介論文を書き発表した。また年度内に出版した著書『国際化時代「大正日本」』の中に、今年度までの調査成果を取り込み記した。なお本研究に先だって行った研究成果が「大平正芳記念賞」に採択された。本年度も、文献調査と史料収集を中心に行った。
微分方程式,幾何構造,そしてツイスター理論の相互関係

ツイスター理論とは,ダブル・ファイバー束を通して,異なる幾何構造の双対性をみることである.一方の空間の幾何構造に付随した微分方程式の方程式自身や解の構成,性質等を,他方の空間の幾何構造からツイスター図式を通して調べていく.この考えに沿って,コーン構造に付随したもの,クレロー方程式,モンジュ・アンペール方程式,リー代数の表現に付随したものなどをあつかった.微分方程式とその解を、幾何構造、Lie群の立場から研究することは、Lieから始まり、Cartanなどが発展させて、今日に至っている。これをさらにダイナミックにダブル・ファイバリングを通して調べるツイスター理論と結びつけて、深い立場から調べることを目的とする。ツイスター理論は、Penroseにより提案された理論であるが、その本質は2つの異なる幾何構造をダブル・ファイバリングによりその双対性を与えることである。この理論を微分方程式に適用することで、ある空間で定義された微分方程式に対して、その双対となる空間を通して解の構成やその性質を調べることができる。これにより、従来の微分方程式のクラスを拡張し、多変数への一般化も行うことが可能となる。ツイスター理論とは,ダブル・ファイバー束を通して,異なる幾何構造の双対性をみることである.一方の空間の幾何構造に付随した微分方程式の方程式自身や解の構成,性質等を,他方の空間の幾何構造からツイスター図式を通して調べていく.この考えに沿って,コーン構造に付随したもの,クレロー方程式,モンジュ・アンペール方程式,リー代数の表現に付随したものなどをあつかった.微分方程式の方程式自身および解のそれぞれの幾何構造や構成を,ダブル・ファイバリングを通してみるツイスター理論から調べてみた.1.Monge-Ampere方程式を一般化したMonge-Ampere系のうち,概積構造に関係したLagrange対のクラスの研究から,概複素構造に関係したCR型のクラスの研究を主にやり,幾何的解のジェネリックな特異点の様相として孤立特異点が現われることがわかった.2.放物型でMonge系が可積分であるGoursat方程式の本質が,2n+1次元接触多様体上のLegendreコーン場に付随した微分方程式であることがわかった.構成にはLagrange-Grassmann双対性を使い,解の構成にはGoursat構造をもつ3n-1次元多様体の分布からの部分多様体を使った.さらに,n+1次元多様体上のコーン場に付随した1階偏微分方程式も同様に考えられることがわかった.3.3次元接触構造と3次元コーン構造の関係を,Engel-Legendre双対性を通してみて,射影構造と(2,1)型共形構造の対応,接曲面の特異点の型の対応,閉Legendreとヌル曲線の指数の対応などを調べた.4.Legendre多様体による1-ジェット空間から0-ジェット空間への射影によるLegendre特異点論はよく知られているところであるが,2-ジェット空間からの射影による第2次Legendre特異点論を,Clairaut方程式とツイスター理論の関係から,まだ不十分ではあるが展開した.数理物理での微分方程式を含めて、微分方程式自身や解の空間の幾何構造や構成を、ツイスター理論から調べた。(1)Goursat方程式の本質、普遍性を取り出して、Legendreコーン場、およびコーン場に付随した微分方程式を定義し、幾何構造にともなうダブル・ファイバリングを通して、方程式や解の構成をおこなった。(2)Lie代数の表現に付随した重みつき微分方程式系を1次のコホモロジーから定義し、旗多様体のダブル・ファイバリングにおけるツイスター図式を通して、一般に次元の違うツイスターBacklund変換を構成した。(3)3次元球面と2次元球面の直積空間上のSasaki-Einstein計量を基に、なめらかな不定値型の6次元近Kaehler計量を構成した。目標は定値型で構成したいのだがスピンドル計量の2点での特異点の解消が非常にむずかしかった。(4)近Kaehlerである6次元球面上にSU(3)インスタントンを、G_2の等質性を用いて構成した。その全体のモジュライ空間が7次元球であることを、8次元4元Kaehler多様体上のYang-Mills型のSp(2)インスタントンの理論をツイスター理論を通して適用することによって、示すことができた。(1) B_2=C_2およびG_2の階数2Lie代数のツイスター理論に関連するコーン場、およびそれに付随した微分方程式を定式化して、Goursat方程式の本質はLagrangeコーン場、およびそれに付随した微分方程式であることを見抜き、幾何構造にともなうダブル・ファイバリングを通して、方程式や解の構成をおこなった。発展する形で、1階のコーン場に付随した微分方程式の定式化、パス幾何を拡張したMongeパス幾何学の定式化をおこなった。(2) Lie代数の表現に付随した重みつき微分方程式系を、旗多様体のダブル・ファイバリングにおけるツイスター図式を通して、一般に次元の違うツイスターBacklund変換を構成した。線形微分方程式のクラスの同値問題は背足理論を拡張して定式化できること、および旗多様体の部分多様体の外在的幾何に対応することを示した。具体的に、A_2型随伴表現に付随した連立微分方程式XXu=f,YYu=g(ここで[X,Y]=Z)と7次元射影空間内の3次元接触空間の関係を論じた。(1)C_2=B_2,A_3=D_3の場合の接触構造と共形構造の双対性を,部分接続をもつ接触構造と凸

コーン構造の双対性に拡張した.ツイスター関係式を通して,さらに,有限型接触構造からの1未知関数の連立有限型2階PDE系とコーン構造からの単独(無限型)1階PDEの対応へと拡張した.次に,有限型2-接触構造からの2未知関数の連立有限型2階PDE系とラグランジュ・コーン構造からの単独(無限型)2階PDEの対応も考えた.(2)リー代数の表現に付随した重みつき微分方程式系と解を通してのグラスマン多様体の部分多様体の外在的幾何の対応を調べたのち,構造関数による不変量,リー代数コホモロジーの消滅と剛性の関係を明らかにした.SL(3)型随伴表現に付随した微分方程式系と7次元射影空間内の3次元接触空間の関係に関する不変量や非自明な例などについて考察した.(3)非ガウス型積分に関して,射影双対,グラスマン-射影双対,および超行列式を準備したのち,満たすべき微分方程式と従来の超幾何微分方程式の関係について調べた.漸近展開などの解明はこれからである.
視覚と聴覚の通様相的連関に関する研究ー視覚優越の限界と注意メカニズム貢献の検討ー

視覚と聴覚で同時に事象が生起する時、一般には、視的に提示された情報の方が選択され、視覚の優越が観察される。しかし、この事実は非常に限られた条件下で得られたものに過ぎない。本研究の目的は、視覚、聴覚両刺激の空間提示に大きな不調和を導入し、視覚優越の限界を検討し、両モダリティ-の相互作用を明らかにする事であった。視覚及び聴覚刺激提示に2種の空間配置を設定し、両刺激とも同位置(左ー左、右ー右)に提示される場合(調和条件)と、異なる位置(左ー右、右ー左)に提示される場合(不調和条件)の下での各刺激に対する反応時間(RT)を求めた。その結果、次のことが明らかになった。1.単純刺激に対するRTに関しては、視覚よりも聴覚のほうが60ms短かった。しかし作業の複雑さが増すにしたがって、両刺激間のRT差は減少する傾向にあった。2.視聴覚刺激の同時提示による調和条件下でのRTは、聴覚よりも視覚の方が小さかった。この場合、聴覚は視覚に促進効果をもたらし、視覚は聴覚に遅延効果をもたらした。3.不調和条件では、両モダリティ-は相互に遅延効果をもたらしたが、視覚による遅延効果の方が聴覚による視覚のそれよりもはるかに大きかった。以上、視聴覚の相互作用は必ずしも相称的ではない。2つのモダリティ-には反応の切り替え時間に差があり、そのため視覚優越の可能性が示唆される。また、高次の判断を必要とするほど視覚優越が生じやすいことがわかった。空間的不調和事態での視覚優越の限界点は、現在検討中である。
ウィトゲンシュタイン哲学に基づく意味のデフレーショナリー理論の研究

後期ウィトゲンシュタイン(Ludwig Wittgenstein, 1889-1951)の言語の意味に関する洞察に基づいて,「意味のデフレーショナリー理論(DMLW)」という意味に関する独自の理論を提唱し,1解釈の観点から,DMLWが後期ウィトゲンシュタインの意味をめぐる議論と整合的であるかどうかを検証し,2解釈とは独立した観点から,DMLWが意味の理論として妥当であるかどうかを検証し,それによって3DMLWがこれまで提唱されてきている意味論とどのような関係に立つのか,その位置づけを解明してきた.「ウィトゲンシュタイン哲学に基づく意味のデフレーショナリー理論」(以下DM)の核心は、a.クリプキが定式化した意味論的な懐疑を正面から解決することは不可能である、b.私による記号の使用と理解によって意味は成立する、という二つのテーゼによって構成される。1私はDMの妥当性はウィトゲンシュタイン解釈の正当性とは独立であると考えている。しかし研究発表`On Semantic Skepticism'を通じて、DMは後期ウィトゲンシュタインの意味をめぐる議論と少なくとも両立可能であることの論拠を提示した。これはDMの妥当性についての間接的な論拠とみなすことができるだろう。2投稿予定の論文「意味のデフレーショニズムについてーホーウィッチの意味の使用理論は意味論的懐疑を解決したのかー」では、P.ホーウィッチによるクリプキの意味論的懐疑の独特な解決を批判的に検討した。そして、ホーウィッチの議論は意味論的な懐疑を「正面から解決」できないこと、またホーウィッチの議論は意味論的な懐疑に対する「懐疑論的な解決」の変種とみなすのが正当な解釈であることを主張した。これはDMのaを正当化するとともに、このように解釈されたホーウィッチの意味の使用理論は、DMの具体的な構成にとって数多くの重要な示唆を与えてくれることが明らかになった。3投稿中の論文`Fomulation of Grammar of Sensations'によって私的言語批判は規則論の系(クリプキ)ではないこと、しかし私的言語批判は規則論とは独立なのではなく規則論に独立の論点を付加することではじめて有効な論証として成立すること、非還元的な意味論的事実による意味論的懐疑の「正面からの解決」の可能性は私的言語論によって否定されるのではなく規則論だけによって否定されることが明らかになった。これまで,後期ウィトゲンシュタインの意味の理論を「ウィトゲンシュタイン哲学に基づく意味のデフレーショナリー理論(DMLW)」と名づけて独自に定式化し,その理論的な可能性を追求してきた.今年度の主要な研究成果としては,意味という実体の存在と独我論の関係についてつぎのような新たな展望を獲得できたことをあげることができる.論文“Fomulation of Grammar of Sensations"(2013)の執筆を通じて,意味という実体の存在を否定すること(=DMLWの基底となるテーゼ)によってはじめて,私的言語を批判できること,したがって独我論を批判できるという展望を得た.つまり,1*独我論批判→私的言語批判→意味実体批判であり,逆に言えば,2*意味実体の存在を肯定→私的言語は可能である→独我論は妥当であるとなる.ところが,ほとんどすべての意味の理論は,意味実体の存在を肯定する.すると,もし私のこの見解が妥当であるとすれば,それらの理論の提唱者たちはみな独我論の妥当性を容認していることになる.しかしすくなくともウィトゲンシュタイン研究者で独我論を肯定する者はほぼ皆無であると言える.したがって彼らの見解は根本的な不整合を孕んでいることになる.このようにこの新たな展望は存在論にとってもきわめて重要な意義をもつ.現在,この論点について論文を執筆中である(「独我論は論駁されたのかー意味の実在論と反実在論の対立の帰趨ー」(仮題))後期ウィトゲンシュタイン(Ludwig Wittgenstein, 1889-1951)の言語の意味に関する洞察に基づいて,「意味のデフレーショナリー理論(DMLW)」という意味に関する独自の理論を提唱し,1解釈の観点から,DMLWが後期ウィトゲンシュタインの意味をめぐる議論と整合的であるかどうかを検証し,2解釈とは独立した観点から,DMLWが意味の理論として妥当であるかどうかを検証し,それによって3DMLWがこれまで提唱されてきている意味論とどのような関係に立つのか,その位置づけを解明してきた.(1)本研究の申請後(平成23年2月)自分のある草稿についてのP.ホーウィッチ(NYU)との議論を通じて、研究内容と計画に一定の見直しを迫る事実が明らかになった。研究の核心である「ウィトゲンシュタイン哲学に基づく意味のデフレーショナリー理論」(以下DM)について、(その妥当性についての確信に変化はないが)特に米国において私が予想していた以上に抵抗と反発が強力であることである。申請の段階では、初年度において、DMの意味論としての包括的な適用可能性を示すことによって、なかば間接的にDMの妥当性を正当化する研究に取り組む予定であった。しかし、それより一段階前の準備作業としてDMの妥当性をできるだけ丁寧に示していくことが必要であることが明らかになった。したがって初年度はその段階の研究に時間を割いた。(2)研究発表「意味についての懐疑と解決」を通じて、クリプキの懐疑論的パラドックスに対する対応の仕方から意味論の立場を明確に分類できること、そしてその分類におけるDMの位置づけを明らかにできた。

またDMと意味論的な懐疑との関係を考察するにあたって「形而上学的な懐疑」と「認識論的な懐疑」を峻別し、DMは前者を否定するが、後者の条件下にあることを明らかにできた。(3)投稿のため現在準備中の論文`On Semantic Skepticism'において、ウィトゲンシュタインの規則をめぐるパラドックスとクリプキの意味論的なパラドックスを峻別する必要があること、またそれによってウィトゲンシュタイン解釈の側面からDMを正当化できることが明らかになった。(4)サーヴェイ:S.ソームズ、S.シッファー、P.グライス、D.デイヴィドソンの意味論とDMとの関係の解明を一定程度(まだ完全ではない)進めることができた。(5)研究発表「「因果と自由」によって、DMと行為論との関係およびDMに基づく自由の擁護の可能性を解明できた。1昨年報告した通り次のような事情から研究全体を、申請した内容より一段階基礎的な水準に設定しなければならないことが明らかになった。本研究の申請後(平成23年2月)P.ホーウィッチ(NYU)との議論を通じて、研究の核心であるDMについて、特に米国において私が予想していた以上に抵抗が強力であることが判明した。申請の段階では、初年度にDMの意味論としての包括的な適用可能性を示すことで、間接的にDMの妥当性を正当化する研究に取り組む予定であった。しかしそれより一段階前の準備作業として、DMの妥当性を直接示していくことが必要であることが明らかになった。2申請時想定されていなかった教育方面の仕事の依頼があり、今年度はエフォート率が20%ほど下がった。312の要因によって研究の遅れが生じているものの、前年度と今年度においてDMの妥当性を直接正当化する研究はおおむね順調に進行している。(1)本研究の申請後に、研究のスタート地点を一段階手前にする必要が明らかになった。本研究の申請後(平成23年2月)自分のある草稿についてのP.ホーウィッチ(NYU)との議論を通じて、研究内容と計画に一定の見直しを迫る事実が明らかになった。それは、研究の核心であるDMについて、特に米国において私が予想していた以上に抵抗が強力であることである。申請の段階では、初年度において、DMの意味論としての包括的な適用可能性を示すことによって、間接的にDMの妥当性を正当化する研究に取り組む予定であった。しかし、この現状把握をふまえるとそれより一段階前の準備作業として、DMの妥当性を直接示していくことが必要であることが明らかになった。(2)研究発表「因果と自由」は「バイオサイエンスの時代における人間の未来」という研究との関連においてなされた(2か月ほどこの発表の準備にあてられた)。それは、DMと因果関係および行為(あるいは自由)との関係においてDMの適用可能性を探るものであり本研究と間接的に関連している。ただし本研究の目的からすればやや先の段階の研究にあたり、それによって中心課題であるより基礎的な段階の研究の進捗がやや遅れることになった。(3)申請時想定されていなかった教育方面の仕事の依頼がありエフォート率が10%ほど下がった。本研究の[研究目的1]は次のようにまとめることができる。
植物におけるC13-ノルイソプレノイド系香気成分の生合成・発散制御の分子機構

ンモクセイにおけるβ-,α-ionone生合成・発散制御に関わるカロテノイド分解酵素・遺伝子:カロテノイド分解酵素遺伝子ofCCD1の発現レベルの明暗変動(明期に高く暗期に低い)リズムが、分解産物であるC13-ノルイソプレノイド系香気成分β-,α-iononeの明暗発散ズムと一致することを明らかにし、本酵素がβ-,α-caroteneを分解してβ-,α-iononeを生成することも明らかにすると共に香気特性の変化にも言及した(J.Expt.Botany,in press)。色調変化に伴って香気成分を生成・発散する中国バラにおけるカロテノイド,分解酵素,香気成分の変動:各開花段階にあるRosa chinensis Mutabilisの花の香気成分、カロテノイド、アントシアニン、およびカロテノイド分解酵素の消長を明らかにした。ノリの香気成分、色素とカロテノイド分解酵素:浜名湖周辺で採取した新鮮ノリからC13ノルイソプレノイド系香気成分生成に関与するカロテノイド分解酵素を生成し、その生化学的特徴、および、本酵素がβ-,α-caroteneを分解してβ-,α-iononeを生成する等の機能解析に成功した。ノリの実験室内培養系を確立し、本培養によって得られたノリのC13-ノルイソプレノイド系香気成分としてβ-,α-iononeを同定し、同時にβ-,α-caroteneを同定した。チャ花のカロテノイドおよびカロテノイド起源生理活性物質:チャ花の生殖器官よりカロテノイドおよびその分解生成物として植物ホルモンであるABAを同定すると共に、その消長を明らかにし、花弁の展開との関係を明らかにした。キンモクセイにおける香気成分β-,α-iononeの昼夜発散リズムとカロテノイドレベルの変動を確認し、別途得られている分解酵素のシークエンスを試みた。また、遺伝子の発現レベルを検討し、昼夜発散に関わる要因を解析、その際のクローニング、発現用ベクター・プローブ、発現タンパク質精製用カラムの購入、色素、香気成分の分析用試薬、カラムに本研究費の一部を充当した。その結果、本年度もβ-,α-iononeの発散量と遺伝子発現との間に相関を確認した。また、バラの各開花段階にあるRosa chinensis Mutabilisの花の香気成分、カロテノイド色素およびアントシアニン色素をGC-MS,HPLC,LC-MS等で分析し、それらの開花に伴う変動を追究した。その結果、アントシアニン類とカロテノイド類の変動の時期的相違が確認された。浜松市浜名湖周辺のノリ業者より直接入手し、新鮮、凍結保存中、および乾燥過程のノリの香気変化、色素の量的、質的変化を分析、色素分析を目的として研究費の一部をLCMS用カラムに充当した。その結果、複数のカロテノイドの存在を確認しその一部の化学構造を決定した。1.前年度に引き続きキンモクセイにおける香気成分β-,α-iononeの昼夜発散リズムとカロテノイドレベルの変動を確認し、別途得られている分解酵素の精製・単離を試みた。その結果、本年度もβ-,α-iononeは明期に高く暗期に低い発散リズムを示した。また。カロテノイド分解酵素遺伝子CCD1の発現も同様な傾向を示し、β-,α-iononeの生成・発散における分解酵素CCD1の役割を確認することができた。2.開花にしたがって花弁の色調が変化するバラRosa chinensis Mutabilisの花の開花に伴う色素(カロテノイド、アントシアニン類)を同定し、それらの含量変化を明らかにした。カロテノイドは開花初期に高く、開花に従い減少し、逆にアントシアニン類は開花後期に増加した。一方、カロテノイド起源の香気成分の一つであるdihydro β-iononeの発散量はカロテノイドの減少期以降の明期に急激に増加することをはじめて明らかにした。3.ノリのカロテノイド分解酵素活性を確認しその機能を解析した。等電点電気泳動装置を駆使して目的とする酵素を精製し、その等電点が著しく低いという特徴を有する酵素であることを明らかにした。精製酵素によるβ-caroteneの分解によりβ-iononeの生成を確認した。現在、タンパク質レベルでの生化学的性状を検討すると共に、分子量の決定を試みている。ノリの香気成分、色素とカロテノイド分解

酵素:浜名湖周辺で採取した新鮮ノリからC13ノルイソプレノイド系香気成分生成に関与するカロテノイド分解酵素を生成し、その生化学的特徴、および、本酵素がβ-,α-caroteneを分解してβ-,α-iononeを生成する等の機能解析に成功した。ノリの実験室内培養系を確立し、本培養によって得られたノリのC13-ノルイソプレノイド系香気成分としてβ-,α-iononeを同定し、同時にβ-,α-caroteneを同定した。チャ花のカロテノイドおよびカロテノイド起源生理活性物質:チャ花の生殖器官よりカロテノイドおよびその分解生成物として植物ホルモンであるABAを同定すると共に、その消長を明らかにし、花弁の展開との関係を明らかにした。