hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌幹細胞による卵巣明細胞癌の成因機序の解析と制御因子を介した分子治療の検討

癌幹細胞は多くの腫瘍においてごく少数存在し、自己増殖能と多分化能を持ち、抗がん剤や放射線治療に抵抗性を示すなど腫瘍全体を制御する力を保持していることから、がん治療における最強の標的であろう。ヒト卵巣明細胞癌は欧米に比べ本邦で3倍近く発症しており、抗がん剤が効きにくい等の理由から、この腫瘍の解明は重要である。そこで、卵巣明細胞癌の成因機序について癌幹細胞に発現する特異分子を検索し、これらの分子の機能及び細胞内動態を解析、制御し、治療法を確立する。この卵巣明細胞癌幹細胞に特異的に発現する分子及びmiRNAを検索して解析する為に、卵巣明細胞癌よりプロミニン-1/CD133陽性細胞として幹細胞の分離を行い、マイクロアレイ解析を行った。さらに脂肪細胞の脂肪の蓄積に関与するアデポカイン及びそのレセプターの関与について、肥満における脂肪細胞が産生するホルモンのレプチンがリガンドとして卵巣明細胞癌の増殖に関与しているのではと推測し検討した。また、低酸素中で培養することにより幹細胞が誘導できるか検討した。分離した幹細胞にてレプチンレセプター発現の検討を行い、新たにCD133+幹細胞においてこのレセプターが発現していることを見出したが、CD133陰性細胞では発現が見られなかった。即ち、肥満要因の肥満細胞等から分泌されるレプチンは明細胞癌幹細胞の増殖を促進させ、悪性化を助長するのではないかと考えられ、この阻害機序は癌幹細胞の標的にできると推測される。また癌細胞を低酸素中で培養すると細胞の脱分化が亢進され幹細胞様の活性が誘導されることを見出した。生体中では卵巣明細胞癌を含む婦人科癌は低酸素状態の下にあるため、幹細胞様の性状を発揮していると思われる。卵巣明細胞に関連するグリコーゲンの蓄積を制御するために抗糖尿薬メトホルミンの効果について検討した結果、いずれの明細胞癌細胞も障害することが認められた。ヒト卵巣明細胞癌の成因機序の解析について癌幹細胞をもとに検策するためにヘキスト色素にて染色して、セルソーターにて癌幹細胞をSide population1(SP)にて分画・採取することを何度か試みたが、ソート分画した後にこの細胞はほとんど採取できなかったため、目的の解析をすることができずにいた。この要因を検討しようとしていた際に、研究代表者の手の握力が効かなる疾患を発症しため、実験を中断し、入院・治療を行った。実験に支障がない状態に回復したが、現在も治療中である。当初の計画はやや遅れている。上述のごとく癌幹細胞の採取ができない要因の一つとして、細胞集団中の目的の細胞が少ないため操作の途中で本細胞の容器などへの接着によるロスが生じて、細胞を消失したことが考えられてため、1)高頻度な癌幹細胞を得るため、卵巣癌細胞に抗がん剤を添加して耐性細胞の誘導を行った。2)Nerosphere形成にて癌幹細胞の増強を誘導させた。さらに3)卵巣癌細胞を分化誘導剤にて処理することで、グリコーゲン・脂肪の蓄積が促進し、脂肪細胞様の形態の細胞が誘導でき、この細胞は卵巣明細胞癌様を呈することが観察され、4)この卵巣癌細胞の卵巣明細胞癌への形態変化を検討したところ、細胞の脂肪の蓄積に関してアデポカインおよびレセプターが関与していることを示す結果を新たに見出した。これらの成果を基にして、目的のこの細胞に特異的に発現する分子およびmicroRNAをマイクロアレイ等にて検索して解析することを計画中である。

目的の細胞を得るためソートしたが細胞が得られなかった事に加え、上述のごとく、代表者の病気が発症したため、実験が不可能となったことによりこの間の検討ができなかったため。研究実績で述べたごとく、FACSでソート後の卵巣明細胞癌の癌幹細胞が得られないことに関して、これを得るために幾つかの検討を追加し、この細胞を得られる事の目安が出来た。さらに卵巣明細胞癌の成因に関与するであろう因子についての可能性が得られたため、これらを基にした解析を通して、卵巣明細胞癌の成因機序の解析を進める一方、この制御に関して、これらの制御に関与する分子の検索を検討することを計画している。研究の推進がやや遅れているが、当初の計画に加え、「研究実績の概要」で述べた新たな点を検討するため、目的の細胞に特異的に発現する分子およびmicroRNAをマイクロアレイ等にて検索して解析するための費用として使用する予定である。
１９５０～１９６０年代、多地域比較による華北農村社会の変容に関する研究

本年度は研究計画の第3年目として、前年度から引き続いて受け入れ機関である東洋文庫の他、国内の図書館・研究機関等で史料調査を行った。本年度新たに調査を行った機関としては滋賀大学経済経営研究所がある。本研究所は彦根高等商業学校調査課の蔵書を引き継いでおり、戦前戦中の華北地域に関する史料を多数所蔵している。今回は当該地域の社会に関する史料を多く収集することができた。海外調査としてはアメリカ・UCLA東アジア図書館および国立公文書館で調査を行った。また本年度も中国・河北省唐山市周辺の農村で聞き取り調査を行った。新たな村落で基礎調査を開始する一方で、本研究の1年目に調査を行った村落で再調査を行うこともでき、更に深い聞き取りを行うことができた。加えて、今年度は山東省済南市付近の農村でも聞き取り調査をすることができ、これまで調査してきた河北省を相対化できたとともに、本研究課題終了後の新たなる研究の足掛かりとすることができた。この他、中国では北京・国家図書館で地方新聞について調査を行った他、天津市図書館でも史料調査を行っている。これらの調査・研究の成果として、本年度は論文2本と調査報告1本を刊行することができた他、現在新たな論文を準備中である。また口頭発表は3年間の成果報告として1回行った。本研究課題は本年度で終了であるが、上で見た諸地域での調査は引き続き行う予定である。本研究で得た知見の上に、次年度以降も調査を進め、本研究の成果を更に発展させていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究開始1年目として、科研費を利用して中国・アメリカで調査を行った。具体的には以下の通りである。2014年9月、中国・唐山学院の教員による協力の下で、河北省唐山市の農村で聞き取り調査を行った。今回は玉田県の農村1村で村の老人及び村幹部より概括的な聞き取り調査を行った。次年度、改めて唐山市を訪問し、この村も含めた数村で聞き取り調査を引き続き行う予定である。同月、中国・南開大学歴史学院を訪問し、同学院所蔵の華北農村関係史料について概況調査を行った。同学院の史料は多岐にわたり、また対外的に公開された目録等は存在していないが、今回の訪問により概況を理解し、また今後の理解についての快諾を得た。2015年1月、アメリカ・国立公文書館を訪問し、朝鮮戦争時期の史料を閲覧・収集した。同2月、アメリカ・カリフォルニア大学ロスアンゼルス校の東アジア図書館を訪問し、『中共重要歴史文献資料匯編』の閲覧を行った。こちらも膨大な史料群であり、引き続き調査が必要である。この他、書籍の購入を行った。比較的規模の大きいものとしては『建国以来重要文献選編』1セット、『人民手冊』1セット、また近年刊行された『中共中央文件選集』を購入した。これらの研究成果として、論文1本が掲載され、また1本が掲載決定済みである。また中国山東省で開かれた学会で口頭発表を行った他、中国の大学2つで招待講演を行った。本年度は研究の第2年度として、引き続き日本国内の研究機関・図書館等で調査を続けた他、中国・アメリカでも調査を行った。調査としては8月に中国・河北省の農村でフィールドワークを行った。第1年度の調査は最初ということもあり、村落の基本的な状況について聞き取るにとどまったが、本年度は2年目というこで、比較的深い内容を聞き取ることができ、また数としても4つの村落で聞き取りを行った。これは地理的にも唐山市・秦皇島市と広い地域にわたっている。第3年度も引き続き聞き取りを進める予定である。なお本年度の聞き取り記録は前年度のものと合わせて、本年度紀要上で公表することができた。紙史料の調査としては11月に北京・国家図書館及び天津・南開大学歴史学院で調査を行った他、8月にアメリカ・国立公文書館、9月にはアメリカ・カリフォルニア大学ロスアンゼルス校東アジア図書館にて調査を行った。これらの調査についても第3年度も引き続き行う予定である。これらの調査・研究の成果として本年度は上述の調査報告1本と論文3本が刊行された他、学会・シンポジウム・ワークショップ等において4度の口頭発表を行い、また中国の大学にて2回の招待講演を行った。本年度は前年度からの発展の下に複数の機関で史料調査を行い、加えて農村におけるフィールドワークを行うことができた。また発表の面でも、論文や調査報告、口頭発表の形で研究成果を公表することができ、十分な研究成果を収めることができたと思われる。またこれらの調査は次年度にも引き続き行う予定であることを考えれば、現時点の成果としては順調と言える。しかしながら、紙史料としては華北諸地域の史料を広く収集することができたが、本年度の聞き取り調査は河北省内に留まっており、他地域での聞き取りが必要である。これらの状況を総合的に考えたなら、本研究は概ね順調に進展したと言える。

今回は当該地域の社会に関する史料を多く収集することができた。海外調査としてはアメリカ・UCLA東アジア図書館および国立公文書館で調査を行った。また本年度も中国・河北省唐山市周辺の農村で聞き取り調査を行った。新たな村落で基礎調査を開始する一方で、本研究の1年目に調査を行った村落で再調査を行うこともでき、更に深い聞き取りを行うことができた。加えて、今年度は山東省済南市付近の農村でも聞き取り調査をすることができ、これまで調査してきた河北省を相対化できたとともに、本研究課題終了後の新たなる研究の足掛かりとすることができた。この他、中国では北京・国家図書館で地方新聞について調査を行った他、天津市図書館でも史料調査を行っている。これらの調査・研究の成果として、本年度は論文2本と調査報告1本を刊行することができた他、現在新たな論文を準備中である。また口頭発表は3年間の成果報告として1回行った。本研究課題は本年度で終了であるが、上で見た諸地域での調査は引き続き行う予定である。本研究で得た知見の上に、次年度以降も調査を進め、本研究の成果を更に発展させていきたい。当初予定していた通り、新規の調査地として河北省唐山市でフィールドワークを開始することができた。また研究成果としては、論文1本が掲載、1本が掲載決定となり、学会・招待講演等で口頭発表を行うこともできた。史料調査については、現在中国の公文書館の利用が非常に難しい状況にあり、当初予定していた公文書館での史料調査が叶わなかったが、南開大学歴史学院所蔵の村落史料について閲覧をすることができ、次年度以降の閲覧についても快諾を得ることができた。また、2度にわたるアメリカでの調査も順調に行うことができた。フィールドワーク・史料調査ともに次年度以降継続して調査が可能であり、研究開始の初年度としては順調であると言える。よって本年度の研究はおおむね順調に進展したと考えている。引き続きアメリカ・中国及び日本国内で史料調査・フィールドワークを行う予定である。フィールドワークについては、河北省の調査については既に唐山学院側と打ち合わせを進めているが、この他、本年度までの反省に基づき、河北省外での調査も計画している。こちらについては現在中国側と交渉中である。また第3年度に収集した史料の活用も当然であるが、第2年度までに収集した史料を利用した論文執筆・口頭発表も行う予定である。次年度は本研究の最終年度であり、そのため比較的まとまった形での論文等の発表を目指したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、アメリカ及び中国での史料調査・フィールドワークを行う。現在2015年度のフィールドワークについて唐山学院の教員側と打ち合わせ中であり、本年度も夏期休暇を利用して調査をする予定である。中国国内の公文書館の利用は引き続き難しいことが予想される。そのため引き続き南開大学所蔵の史料の調査をするのと同時に、可能であれば唐山学院以外の大学とも連絡を取り、フィールドワークの範囲を広げることも考えている。
臓器変形・力学特性のスパースモデリング及び術中推定に関する研究

本研究課題は,外科手術で扱われる形態・力学情報のスパース性に着眼した臓器変形・力学特性のスパースモデリング理論の構築と時系列画像に基づくマーカーレス局所変位計測・推定方法の開発に大別される.最終年度は,臓器変形推定・可視化アルゴリズムと内視鏡位置・姿勢計測装置を統合した臓器変形対応型の拡張内視鏡手術支援システムを試作し,動物の摘出臓器や患者症例データを用いて,臨床現場への導入を想定した実証実験を行った.(10)臓器変形・切除AR手術ナビゲーションシステムの試作・評価:ベースプログラムを呼吸器外科と胆管膵・移植外科における手術プロセスに合わせて拡張及びカスタマイズし,術中変形・切除に対応したAR手術ナビゲーションシステムを試作した.(11)術中計測に基づくスパース臓器モデルのオンライン最適化の研究:内視鏡画像から計測される臓器の局所変位を,スパース弾性体モデルの推定結果と比較し,推定結果とのずれを最小化するようモデルをオンラインで更新するオンライン最適化の枠組みについて検討した.(12)臓器変形・力学特性の有限要素スパースモデリングライブラリの開発:L1再構成に基づく弾性体の変形・応力推定,力学特性の最適化アルゴリズムを有限要素スパースモデリングライブラリとしてまとめた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)臓器大変形・切除に対応したボリューム可視化アルゴリズムの開発:手術時に臓器に生じる大変形に加えて,切除による構造変化などの一連の手術プロセスをシミュレートし,内視鏡のレンズ特性を反映してレンダリングするボリューム可視化アルゴリズムを開発した。(2)圧縮センシングを応用した弾性体の変形推定理論の構築:手術時を想定した外力のスパース性の仮定の下で,有限要素解析に圧縮センシングの考え方を導入し,観測される部分変位から弾性体の力境界条件を復元・推定する方法を検討した。性体操作時に観測される一部の境界条件から,弾性体に及ぼされている外力,全体の変形や内部応力を推定するスパース有限要素モデリングとしての理論体系の構築を目指す。(3)多視点カメラによる任意視点内視鏡映像生成システムの開発:胸腔や気腹後の腹腔内で空間的に展開可能な多視点カメラを想定し、複数視点画像の特徴量ベースモザイキングにより仮想のカメラ位置からの任意視点映像をリアルタイムに合成する方法を開発した。(4)時系列内視鏡画像に基づく臓器の局所変位計測法の開発:内視鏡画像において視認可能な臓器表面から局所変位を計測する方法を開発する。光学マーカの設置を必要とせずに,現行の立体内視鏡や多視点カメラから得られる複数視点画像からGPUによる並列演算を活用した実時間画像処理によって臓器のシルエットなどの多次元特徴量を安定的に獲得する方法を検討した。理論構築や来年度の実装へ向けた基礎技術の開発が進んでおり、計画書に挙げた研究課題はそれぞれ一定の成果が得られている。本研究は,外科手術で扱われる形態・力学情報のスパース性に着眼した臓器変形・力学特性のスパースモデリング理論の構築と時系列画像に基づくマーカーレス局所変位計測・推定方法の開発を目的としている.平成28年度は,理論とアルゴリズムに関する(5)(7)の研究課題に取り組んだ.(5)臓器力学特性のスパースモデリング理論の構築:数理モデリング分野で広く探究されているスパース表現の考え方を有限要素モデリングへと応用し,弾性体の部分観測に基づく変形推定アルゴリズムを構築した.また,生体臓器のヤング率の空間分布の推定への応用についても検討した.30%程度の変位観測に基づいて弾性体に及ぼされる外力推定が可能であること,推定された外力に基づいて観測外領域の変形を再構成可能であることを確認した.(6)複数視点画像を用いた臓器変形推定アルゴリズムの開発:複数視点カメラ画像内のシルエット制約と弾性体の力学的制約に基づいて,各時刻における弾性体の三次元局所変位をリアルタイムに推定する理論的枠組みを構築した.さらに単視点画像のみを用いたとしても与えた変形量の8%程度の誤差で弾性体の変形を推定できることが示唆された.(7)内視鏡カメラ・術具の位置・姿勢計測環境の構築:本講座で保有する光学式モーショントラッキングシステムを用いて,手術鉗子の先端位置,及び,臓器を模した3Dプリンタモデルの表面変位を約0.5mmの精度で計測可能な実験評価環境を構築した.本テーマにおいて重要な位置づけとなる理論の構築やアルゴリズムの実装・評価が進んでおり,計画書に挙げた研究課題についてそれぞれ一定の成果が得られている.本研究課題は,外科手術で扱われる形態・力学情報のスパース性に着眼した臓器変形・力学特性のスパースモデリング理論の構築と時系列画像に基づくマーカーレス局所変位計測・推定方法の開発に大別される.本年度は臓器変形対応型の拡張内視鏡手術支援システムの試作へ向けて、臓器のスパース変形推定アルゴリズムの開発と評価に関する以下の(8)(10)の研究課題に取り組んだ.(8)臓器変形に対応した腫瘍位置の実時間可視化方法の開発:臓器変形推定アルゴリズムに基づいて推定された臓器局所変位と術前に取得された三次元CT/MRI画像に基づいて,変形を反映した臓器外形と腫瘍のボリューム可視化を達成するアルゴリズム及びソフトウェアを開発した.(9)弾性体試料・摘出臓器を用いた臓器変形推定アルゴリズムの検証・評価:本研究では,臓器内部構造を含めた局所変位の可視化を目的としており,その推定精度の検証が重要である.

3Dプリンティングによって形状・内部構造が自明の弾性体試料を数種類設計・製作した.加えてブタの摘出臓器も活用した変形データを1例収集し、開発アルゴリズムによる変形推定精度を確認した.(10)臓器変形・切除AR手術ナビゲーションシステムの設計:開発してきた臓器変形ベースプログラムを呼吸器外科における手術プロセスに合わせて拡張及びカスタマイズし,術中変形・切除をシミュレート可能な手術支援システムを設計した.呼吸器外科や肝胆膵移植外科との連携により動物実験データの蓄積を開始している.実験システムの構築も進んでおり,計画書に挙げた研究課題についてそれぞれ一定の成果が得られている.本研究課題は,外科手術で扱われる形態・力学情報のスパース性に着眼した臓器変形・力学特性のスパースモデリング理論の構築と時系列画像に基づくマーカーレス局所変位計測・推定方法の開発に大別される.最終年度は,臓器変形推定・可視化アルゴリズムと内視鏡位置・姿勢計測装置を統合した臓器変形対応型の拡張内視鏡手術支援システムを試作し,動物の摘出臓器や患者症例データを用いて,臨床現場への導入を想定した実証実験を行った.(10)臓器変形・切除AR手術ナビゲーションシステムの試作・評価:ベースプログラムを呼吸器外科と胆管膵・移植外科における手術プロセスに合わせて拡張及びカスタマイズし,術中変形・切除に対応したAR手術ナビゲーションシステムを試作した.(11)術中計測に基づくスパース臓器モデルのオンライン最適化の研究:内視鏡画像から計測される臓器の局所変位を,スパース弾性体モデルの推定結果と比較し,推定結果とのずれを最小化するようモデルをオンラインで更新するオンライン最適化の枠組みについて検討した.(12)臓器変形・力学特性の有限要素スパースモデリングライブラリの開発:L1再構成に基づく弾性体の変形・応力推定,力学特性の最適化アルゴリズムを有限要素スパースモデリングライブラリとしてまとめた.計画書の研究課題に基づいて理論構築とその検証を進める。医学部附属病院の診療科と連携し、医用画像等の検証用データの収集を行う。概ね順調に研究開発が進んでいることから,今後とも計画書の研究課題に基づいて理論構築とその検証を進める.京都大学医学部附属病院の肝胆膵移植外科,呼吸器外科とも共同研究を継続しており,動物実験等も実施して評価データの収集を予定している.最終年度では開発アルゴリズムを実装した試作システムの構築と,動物及び臨床データの両方を用いた変形推定精度の検証を予定しており,学会発表や論文化を含めて研究を総括する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
多変量解析を用いた義歯用セルフチェックシートの開発

(社)日本補綴歯科学会では,アカウンタビリティある補綴治療を実施するために,症型分類を策定し,その普及に取り組んできた.この症型分類により,いわゆる「難症例」が判別可能となり,この「難症例」を,学会が認定する補綴専門医が的確に治療すれば国民医療に寄与するところは大きいといえる.さらに,適切なリコールが行われていれば,有床義歯の調整,修理,リライン,再製作等は容易であると考えられる.しかし,こられをチェックする統一された基準は明確ではなく,患者自身が判断するのは不可能に近い.そこで,患者自らが,歯科受診を判断可能となるセルフチェックシートの開発を目的に,現在使用されている検査用紙を分析する研究を立案した.調査対象は,(社)日本補綴歯科学会役員22名と代議員237名であり,郵送で調査用紙を送付し調査した. 259名の調査対象のうち,回答のあった92名を解析対象とした.有床義歯検査用紙があると回答したのは29大学中18大学であった.各検査用紙でかなりの相違が見られた.検査に必要な時間については,ほとんど回答がなかった.学会で推奨されている「症型分類」を使用していると回答した大学はなかった.調査対象は全国29大学を網羅しており,全大学から回答をいただいた.有床義歯検査用紙の使用状況について調査したところ,半数の大学でしか使用されておらず,簡便に使用できるものではなかった.今回の調査では母数が少なく多変量解析を行うことはできなかった.しかし,迅速かつ的確に記入できる使いやすい有床義歯検査用紙を策定することの必要性が示唆された.(社)日本補綴歯科学会では,アカウンタビリティある補綴治療を実施するために,症型分類を策定し,その普及に取り組んできた.この症型分類により,いわゆる「難症例」が判別可能となり,この「難症例」を,学会が認定する補綴専門医が的確に治療すれば国民医療に寄与するところは大きいといえる.さらに,適切なリコールが行われていれば,有床義歯の調整,修理,リライン,再製作等は容易であると考えられる.しかし,こられをチェックする統一された基準は明確ではなく,患者自身が判断するのは不可能に近い.そこで,患者自らが,歯科受診を判断可能となるセルフチェックシートの開発を目的に,現在使用されている検査用紙を分析する研究を立案した.調査対象は,(社)日本補綴歯科学会役員22名と代議員237名であり,郵送で調査用紙を送付し調査した. 259名の調査対象のうち,回答のあった92名を解析対象とした.有床義歯検査用紙があると回答したのは29大学中18大学であった.各検査用紙でかなりの相違が見られた.検査に必要な時間については,ほとんど回答がなかった.学会で推奨されている「症型分類」を使用していると回答した大学はなかった.調査対象は全国29大学を網羅しており,全大学から回答をいただいた.有床義歯検査用紙の使用状況について調査したところ,半数の大学でしか使用されておらず,簡便に使用できるものではなかった.今回の調査では母数が少なく多変量解析を行うことはできなかった.しかし,迅速かつ的確に記入できる使いやすい有床義歯検査用紙を策定することの必要性が示唆された.(社)日本補綴歯科学会では補綴治療の対象である歯質欠損,部分歯列欠損,無歯顎に対する症型分類の策定を進めてきた.この症型分類では,さまざまな患者サイドの欠損形態の評価を行っている.その有用性は明らかになってきたが,症型分類には装着されている補綴装置(義歯)の評価はない.患者サイドからは口腔内に装着された補綴装置の永続的な使用が望まれるのは当然である.しかし,何らかの理由で再製作を希望する場合には,これを客観的に判断できる指標があれば患者にとっても有用である.さらに,この判断をセルフチェックできれば,歯科を来科する時間的・経済的ロスを低減させる事が可能となり,医療経済学的にもメリットが大きいと考えられる.義歯の不調と歯科への受診を自己判断可能となるセルフチェックシートを開発するために,各施設の医療面接で利用している評価表の検討を行った.本年は,評価表を収集した.調査対象は,(社)日本補綴歯科学会役員22名と代議員237名であり,郵送で調査用紙を送付し調査した.259名の調査対象のうち,回答のあったのは92名だった.所属が同じ日本補綴歯科学会の認定研修機関からの回答は1つにまとめた.29ある歯学部,歯科大学の全てから回答が得られた.大学以外からの回答は非常に少なかった.現在,有床義歯検査用紙の有無,現在使用中の義歯に対する検査用紙の有無について解析中である.さらに,送付された有床義歯検査用紙の以下の内容に関して分析を行う予定である.すなわち,検査対象(全部床義歯,部分床義歯,両者),検査用紙の量(概算のページ数),検査基準の記載の有無,検査項目,特徴等についてである.(社)日本補綴歯科学会では補綴治療の対象である歯質欠損,部分歯列欠損,無歯顎に対する症型分類の策定を進めてきた.この症型分類では,さまざまな患者サイドの欠損形態の評価を行っている.

その有用性は明らかになってきたが,症型分類には装着されている補綴装置(義歯)の評価はない.本調査は,各大学で使用中の有床義歯検査用紙を検討することにより,本学会推奨の有床義歯検査用紙の有用性と,義歯の不調と歯科への受診を自己判断可能となるセルフチェックシートを開発するため基礎的資料を得るために実施した.調査対象は,(社)日本補綴歯科学会役員22名と代議員237名であり,郵送で調査用紙を送付し調査した.259名の調査対象のうち,回答のあったのは92名だった.所属が同じ日本補綴歯科学会の認定研修機関からの回答は1つにまとめた.29ある歯学部,歯科大学の全てから回答が得られた.有床義歯検査用紙があると回答したのは29大学中18大学であった.さらにこの中で13大学において現在使用中の義歯に対する検査用紙が用いられていた.大学所属以外の代議員からの回答は11であった.このうち有床義歯検査用紙を使用していると回答があったのは2名であり,用紙が送られてきたのは1名だけであった.この送付された13大学と大学以外の代議員からの用紙1つを加えて,集まった有床義歯検査用紙14部を検討中である.用紙の項目としては,口腔内の診察・検査,現在使用中の義歯の検査,機能評価,満足度評価など多岐にわたり,大学間で大きく異なっていた.また,学会で推奨されている「症型分類」を使用していた大学はなかった.今後,各項目についての分析を続ける予定である.(社)日本補綴歯科学会では,アカウンタビリティある補綴治療を実施するために,症型分類を策定し,その普及に取り組んできた.この症型分類により,いわゆる「難症例」が判別可能となり,この「難症例」を,学会が認定する補綴専門医が的確に治療すれば国民医療に寄与するところは大きいといえる.さらに,適切なリコールが行われていれば,有床義歯の調整,修理,リライン,再製作等は容易であると考えられる.しかし,こられをチェックする統一された基準は明確ではなく,患者自身が判断するのは不可能に近い.そこで,患者自らが,歯科受診を判断可能となるセルフチェックシートの開発を目的に,現在使用されている検査用紙を分析する研究を立案した.調査対象は,(社)日本補綴歯科学会役員22名と代議員237名であり,郵送で調査用紙を送付し調査した.259名の調査対象のうち,回答のあった92名を解析対象とした.有床義歯検査用紙があると回答したのは29大学中18大学であった.各検査用紙でかなりの相違が見られた.検査に必要な時間については,ほとんど回答がなかった.学会で推奨されている「症型分類」を使用していると回答した大学はなかった.調査対象は全国29大学を網羅しており,全大学から回答をいただいた.有床義歯検査用紙の使用状況について調査したところ,半数の大学でしか使用されておらず,簡便に使用できるものではなかった.今回の調査では母数が少なく多変量解析を行うことはできなかった.しかし,迅速かつ的確に記入できる使いやすい有床義歯検査用紙を策定することの必要性が示唆された.
多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫歴史カリキュラムの開発研究

本研究の目的は,多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫の歴史カリキュラムモデルを開発することにある。本研究では,アメリカの社会科に手がかりを求め,多元的な見方・考え方の育成という観点から小・中・高を通した歴史カリキュラム編成の方法論を考察した。また,その方法論を踏まえて小・中・高の具体的な歴史授業のモデルを複数開発し,検討を加えた。1.資料収集アメリカ各州の社会科スタンダードや歴史教科書,教材,理論書,そして「多元的な見方・考え方」に関連する文献を調査・収集した。2010年に全米社会科協議会(NCSS)が改訂版の社会科スタンダードを出版したことに代表されるように,アメリカ合衆国では,現在,社会科カリキュラムの新たな整備が進められている。動向を継続的に調査し把握することが重要であると考えられる。2.多元的な見方・考え方を育成する授業構成論の考察本格的なカリキュラム研究の下準備として,以下の考察を行った。(1)探求学習(科学的探求)の授業構成をあらためて問い直し,「多元的な見方・考え方」の観点から考察を加えた。細分化された多様な視点から科学的知識を探求させる授業構成論を軸にして,社会的なものの見方・考え方の多元化を促す方法を検討し,以前の分析を掘り下げた。(2)小学校,中学校,高等学校の教員とともに,「鎖国」を事例とした各学校段階の授業モデルを構築・吟味した(「鎖国」の授業モデルの開発は,前年度より継続して行っている)。小・中・高の各段階の授業のあり方を具体化するとともに,今年度は,「多元的な見方・考え方」の観点からも考察を試みた。また,本研究課題の進展に伴う授業モデルの発展可能性についても検討した。本年度の下準備を踏まえ,次年度以降は,多元的な見方・考え方の育成論を体系化するとともに,アメリカ合衆国の社会科カリキュラムの分析を行う予定である。1.小・中・高一貫の歴史カリキュラム構成論の考察(1)知識の性質(レベル)の観点からこれまでに分析してきた小・中・高の歴史カリキュラムをあらためて問い直し,どのような性質の知識(説明力の大きさによって,総合的理論と分析的理論(類型的理論,普遍的理論)に区分)をどのような順序・方法で学習させれば,子どもの社会的なものの見方・考え方が深化・拡大しうるのかを検討した。(2)現代社会理解の観点からニューヨーク州の社会科を事例にして,「現代社会理解」の観点から小・中・高の歴史カリキュラムの段階性を明らかにした。(ニューヨーク州の社会科およびその歴史教育についてはすでに分析したことがあるが,今年度は,「現代社会理解」の観点を踏まえて再検討を試み,論文にまとめた。)分析の結果,このカリキュラムが,(1)小・中・高で焦点化する対象や領域に変化をつけ,歴史を多元的・複眼的に構成していること,(2)小・中・高で現代社会理解の促し方に段階的な変化をつけ,現在・未来を生きる子どもの自立的な思考力を育成するように計画されていること,を明確にした。子どもの社会的なものの見方・考え方の深化・拡大を促すための示唆を引き出すことができた。2.多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫の歴史カリキュラムの類型化これまでの分析を踏まえて,多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫の歴史カリキュラムの類型化に着手している。次年度には形を整えたい。多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫歴史カリキュラムの開発に向けて,以下の研究活動を行った。1.アメリカ社会科における小・中・高の歴史教育の分析。本年度は,NCSS(全米社会科協議会)の社会科カリキュラム・スタンダード(改訂版,2010年)を分析し,小・中・高の歴史教育を通じて多元的な見方・考え方をどのように育成するのかについて考察した。特に,NCSSが掲げる社会科の10のテーマのうち,歴史教育の中軸となる「時間,連続性,変化」に着目した。スタンダードの分析を通して,多様な視点や立場から捉えた「複合的な解釈」や,異なる「複数の解釈」を,学年段階の上昇に応じて形成・評価させるための方法論について考察した。2.小・中・高の歴史教育の分析を踏まえた授業開発。カリキュラム開発をめざして,授業レベルからの開発を進めた。大学院生の協力のもと,NCSSの社会科カリキュラム・スタンダードの分析を踏まえて,日本の教育内容を用いた小・中・高の歴史授業を2セット開発した。一つは「開国」を題材とするもの,もう一つは「五・一五事件と政治の変化」を題材とするものである。それぞれについて,小・中・高の授業モデルを示し,学会にて発表することができた。また,学校の教員にも検討していただき,意見をいただくことができた。今後も継続的に本研究の成果を吟味し発展させていく必要があると考えている。1.アメリカに事例を求めたカリキュラム論・授業論の分析。

アメリカ各州の社会科のみならず,研究者や実践家たちがどのように小・中・高の歴史教育の段階性を捉えているのかについて,文献に基づく調査を行った。特に,NCSSの社会科カリキュラム・スタンダードがどのように解釈され,実践に具体化されているのかを考察した。2.日本に事例を求めたカリキュラム論・授業論の分析。「社会科学教育としての社会科」「説明を方法原理とする社会科」の立場に立脚して,「知識の批判と更新」を促し,見方・考え方を修正・発展させるカリキュラムや授業のあり方を考察した。本年度は,特に,子どもの「なぜ」や常識に挑戦し,見方・考え方の成長を促す小学校段階の事例を検討した。3.学習者としての子どもについての分析。日本の子どもの市民的態度について考察した。中学校段階の子どもが,民主主義や政府,市民等についてどのような意識を持っているのかを調べた。この分析は,社会科や歴史教育が育成している(あるいは育成していない)見方・考え方の傾向性を示唆するものであり,小・中・高のカリキュラムや授業の開発への手がかりとなる。4.カリキュラムモデル開発の下準備。開発の方向性を明確にするために,学会や研究会の資料・文献を収集し,小・中・高の歴史教育実践に関する現状と課題を検討した。類型化を本年度中に完了させる予定であったが,これまでに分析した個々の事例を再検討することに時間がかかったため,当初の計画よりもやや遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初は,アメリカ各州の社会科カリキュラム・スタンダードを事例にして,多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫の歴史カリキュラムを類型化しようと考えていたが,指標が定まりにくく,困難であった。研究者や実践家によるカリキュラム構想や授業計画,実践事例にまで視野を広げて考えようとしているが,現在のところ類型化の完成には至っていない。ただし,日本の事例から分析を深めることができた点や,日本の子どもの実態について考察することができた点では,ある程度の成果があったと考えている。今後は以下のように研究を進める予定である。第一に,多元的な見方・考え方を育成する小・中・高一貫の歴史カリキュラムの類型化を急ぐ。第二に,各類型の典型事例を詳細に分析し,カリキュラム・単元・授業の構成原理を明確にする。第三に,わが国の教育内容に応用したモデルを開発する。類型化が難しいようであれば,現在までの研究成果をもとにして,先に小・中・高一貫の歴史カリキュラムや単元・授業のモデル開発に取り組みたい。開発研究を進める中で,多元的な見方・考え方を育成するための方略のパターンが見えてくる可能性があると考えている。なお,開発に際しては,各学校・学年段階の子どもの見方・考え方を想定し,それを拡大・深化させることができる実践のあり方を提案したい。
ｃＰＬＡ２発現抑制による動脈硬化進展抑制効果と新規動脈硬化症治療法開発の試み

cytosolic phospholipase A2 (cPLA2)阻害によるPPARγ活性化を介した動脈硬化進展抑制作用の有無を、cPLA2欠損/apo E欠損マウスを用いて検討した.cPLA2欠損マウスの腹腔マクロファージでは,PPARγ活性が上昇し,TNF-α、MCP-1mRNA産生が低下,ABCA1/G1mRNA産生が上昇していた.cPLA2α欠損/apoE欠損マウスの動脈硬化形成は,コントロールapoE欠損マウスに比し有意に減弱していた.この結果から,cPLA2α欠損は、マクロファージの動脈硬化惹起応答を抑制することで,動脈硬化進展抑制効果を発揮し得ることが示唆された.本年度は、cPLA2α阻害によるPPARγ活性化を介する抗動脈硬化作用発現の有無を見出す目的で、以下の検討を行った。1mouse cPLA2αの遺伝子配列を参考にしたsiRNAを作製し、そのsiRNAをマウス腹腔マクロファージに遺伝子導入、その後ルシフェラーゼ法を用いてPPARγ活性を測定したところ、コントロールに比しcPLA2α処理細胞では有意なPPARγ活性上昇を認めた。2上記導入細胞に対し、LPS刺激によるTNF-α、MCP-1発現、無刺激状態でのABCA1、ABCG1発現をmRNAレベルで確認したところ、コントロールに比しcPLA2α処理細胞ではTNF-α、MCP-1発現の有意な減少、ABCA1、ABCG1発現の有意な増加を認めた。3cPLA2α欠損マウスの腹腔マクロファージを用い、上記1と同様な検討を行ったところ、コントロールに比しcPLA2α欠損マクロファージでは有意なPPARγ活性上昇を認めた。4さらに、上記2と同様のLPS刺激によるTNF-α、MCP-1発現、無刺激状態でのABCA1、ABCG1発現をmRNAレベルで確認したところ、コントロールに比しcPLA2α欠損マクロファージではTNF-α、MCP-1発現の有意な減少、ABCA1、ABCG1発現の有意な増加を認めた。以上より、cPLA2αの負の制御は、PPARγ活性を誘導し、その結果動脈硬化惹起性サイトカインの産生を抑制し、脱泡沫化タンパクを発現誘導することで、抗動脈硬化作用を発揮する可能性が考えられた。本年度は,cPLA2α欠損/apoE欠損マウスにおける動脈硬化進展抑制効果を検討する目的で,以下の検討を行った。2このマウスに(8週齢)に対し,高コレステロール食付加を6週間施行し,上下行大動脈組織と大動脈洞部(大動脈弁上部)組織を採取した。3上下行大動脈組織に対し,大動脈を切開・展開したのちにホルマリン固定を行い,Oil-Red-O染色を施行,粥状動脈硬化巣の進展度をマクロで観察したところ,コントロールのapoE欠損マウスに比し,cPLA2α欠損/apoE欠損マウスでは,動脈硬化症の進展抑制効果を認めた。以上の結果から,cPLA2αの遺伝的発現抑制は,動脈硬化進展に対し抑制効果を発揮する可能性が考えられた。本研究は、cPLA2欠損マウスとapo E欠損マウスとのダブルノックアウトマウスを用いることで、動脈硬化症に対するcPLA2の意義を解明し、動脈硬化症の新規治療法開発の可能性を見出すことを目的としている。平成27年度は、平成26年度に行えなかった検討も含め、cPLA2α欠損マウスの大動脈組織での動脈硬化進展度について、組織学的解析を行った。その結果、1上下行大動脈の組織を採取し、大動脈を切開・展開したのちにホルマリン固定を行い、Oil-Red-O染色を行った結果、粥状動脈硬化巣の進展度はcPLA2α欠損マウスにおいて優位に減少していた。2マウス大動脈洞部(大動脈弁上部)を採取ののち同組織の凍結切片を作成し、Oil-Red-O染色を行った結果では、大動脈洞部での粥状動脈硬化巣の進展度は、cPLA2α欠損マウスで有意に減少していた。3回収した大動脈組織において、TNF-α、MCP-1のmRNA発現量はcPLA2α欠損マウスにおいて有意に低下していた。一方ABCA1、ABCG1のmRNA発現量は有意に増加していた。4大動脈組織でのPPARγ転写活性は、cPLA2α欠損マウスにおいて有意に増加していた。以上の結果から、cPLA2αの遺伝的欠損は、粥状動脈硬化進展を抑制する可能性が考えられた。cytosolic phospholipase A2 (cPLA2)阻害によるPPARγ活性化を介した動脈硬化進展抑制作用の有無を、cPLA2欠損/apo E欠損マウスを用いて検討した.cPLA2欠損マウスの腹腔マクロファージでは,PPARγ活性が上昇し,TNF-α、MCP-1mRNA産生が低下,ABCA1/G1mRNA産生が上昇していた.cPLA2α欠損/apoE欠損マウスの動脈硬化形成は,コントロールapoE欠損マウスに比し有意に減弱していた.この結果から,cPLA2α欠損は、マクロファージの動脈硬化惹起応答を抑制することで,動脈硬化進展抑制効果を発揮し得ることが示唆された.cPLA2α欠損マウスとapoE欠損マウスを掛け合わせたcPLA2α欠損/apoE欠損マウスの作成に思いのほか時間がかかり,実際に高コレステロール食負荷したマウスから大動脈組織回収に至るまでにかなりの遅れを生じたため,計画書内で勧める予定であったマウス大動脈洞部(大動脈弁上部)での動脈硬化進展抑制効果の検討や,同組織での動脈硬化惹起因子発現の評価が期間内に出来なかった。

代謝学平成26年度までで遂行予定であった,マウス大動脈洞部(大動脈弁上部)での動脈硬化進展抑制効果の検討や,同組織でのTNF-α、MCP-1、ABCA1、ABCG1発現量への影響をReal-time RT-PCR法及び免疫組織染色法にて解析する予定である。また,骨髄移植によるマクロファージ特異的cPLA2α欠損/apoE欠損マウスを作成し,そのマウスでの上下行大動脈組織およびマウス大動脈洞部の動脈硬化進展への影響,PPARγ転写活性への影響,さらにTNF-α、MCP-1、ABCA1、ABCG1発現量への影響をReal-time RT-PCR法及び免疫組織染色法にて解析する予定である。実験計画ではサイトカインの産生やABCA1/G1の産生増強効果はタンパクレベルでの発現検討も行う予定であったが、研究期間の関係で結果は得られていない。ただし、本研究の平成25年度の研究計画である、1cPLA2α分子発現阻害がPPARγの活性を上昇させるのか、2このcPLA2α分子発現阻害がマクロファージにおいて抗動脈硬化的作用を誘導するのか、という検討課題に対し、1については予想に反しない十分満足し得る結果が得られていること、2に関しては、mRNAレベルでの検討では、予想した結果が得られているため、当初の研究目的はおおむね順調に進展していると考える。平成26年度はcPLA2α欠損/apoE欠損マウスにおける動脈硬化進展抑制効果を検討する目的であったが,当初の計画にあったのあった,1マウス大動脈洞部(大動脈弁上部)での動脈硬化進展の評価,と2TNF-alpha、MCP-1、ABCA1、ABCG1発現の評価が実験の進行状況の影響で追行し得なかったために生じた。TNF-α、MCP-1、ABCA1、ABCG1のタンパクレベルでの発現に関しては、本年度まず第一に取り組む予定である。次に、cPLA2αの分子レベルでの発現抑制マウスを用いた検討として、cPLA2α欠損マウスをapoE欠損マウスと交配させ、cPLA2α欠損/apoE欠損マウスを作成。そのマウス(8週齢)に対し、高コレステロール食付加を6週間施行した後、上下行大動脈の組織を採取。その組織を用いて、1上下行大動脈の組織を採取し、大動脈を切開・展開したのちにホルマリン固定を行い、Oil-Red-O染色を行うことで粥状動脈硬化巣の進展度をマクロで観察する。2マウス大動脈洞部(大動脈弁上部)を採取ののち同組織の凍結切片を作成し、Oil-Red-O染色を行うことで大動脈洞部での粥状動脈硬化巣の進展度を観察する。3採取した大動脈組織及び作成した大動脈洞部の凍結切片に対し、TNF-α、MCP-1、ABCA1、ABCG1発現量をReal-time RT-PCR法及び免疫組織染色法にて解析する。またマクロファージ特異抗体(F4/80)での免疫染色を同時に行い、上記蛋白の発現局在の確認を行う。4採取した大動脈組織を用い、PPARγの転写活性をコマーシャルベースのELISAキットにて測定する。以上の検討を予定する。平成27年度は,平成26年度に行えなかった上記12の検討を行う予定であるが,今回生じた「次年度使用額」は,その際の必要物品購入に充てる予定である。
植物における複合環境ストレスの相互作用と耐性機構の解明

環境ストレスは植物の分布、生産性を厳密に制限する主要因であり、環境ストレスに対する耐性機構の解明および環境ストレス耐性植物の作製は、環境問題や食糧生産問題の解決の糸口として非常に期待されている。これまでにも世界中の科学者により、塩、乾燥、低温、高温、強光などの環境ストレスの作用機構および耐性機構が解析され、その成果に基づいた様々な環境ストレス耐性植物が作製されている。しかしながら、農業生産を考える上で非常に重要な栄養塩の枯渇に対する植物の応答機構および感知機構については未だ不明な点が多い。よって本年度は、栄養塩のなかでも光合成を維持するために重要なリン酸に焦点をあて、植物と同様の酸素発生型光合成をおこなうラン藻をモデル生物として、そのリン酸欠乏応答およびその感知機構である二成分制御系に関する研究をとりおこなった。DNAマイクロアレイを用いてリン酸欠乏応答性遺伝子の網羅的解析を行ったところ、リン酸欠乏誘導性遺伝子として27遺伝子を、また抑制性遺伝子として18遺伝子をそれぞれ同定することができた。さらにそれらの遺伝子の発現応答には時間差があることを解明し、リン酸欠乏への適応はリン酸取込みの活性化から始まることが判明した。次にリン酸欠乏応答性遺伝子に対するSphSおよびSphRからなる二成分制御系の影響を解析するために、SphS、SphR欠損株を同様のリン酸欠乏条件下において解析したところ、この二成分制御系が唯一のリン酸欠乏誘導性遺伝子の制御系であることが判明した。さらに、それらの遺伝子の上流域に存在し、SphRが認識するシス配列として、PyTTAAPyPy(T/A)からなる繰り返し配列を同定した。現在、高等植物におけるリン酸の感知機構については全く解明されていない。したがって、本研究は植物のリン酸欠乏に対する適応機構を解明するにあたり有用な知見となりうると考えられる。環境ストレスへの適応・耐性の研究は、少数の例を除いて単一の環境ストレスの作用とそれに対する植物の応答を解析するものであった。しかしフィールドでは複数の環境ストレスが同時に植物を襲い、その相乗効果により単一の環境ストレスに比べ比較できないほど顕著な損傷を引き起こすことがわかってきた。よって本研究では、複合環境ストレスの相互作用を分子レベルで解析し、続いてこれに対する植物の耐性機構を解明する。さらにその成果を基に複合環境ストレス耐性植物の分子育種の基礎理論を構築することを目的とする。本年度は、植物の本質ともいえる光合成活性、おもに環境ストレスによって傷害を受けやすい光化学系II複合体の活性を指標に複合環境ストレスの相互作用を解析したところ、強光ストレスが損傷誘導型ストレスに、また塩ストレスが修復阻害型ストレスに分類され、これら2種類の環境ストレスが組み合わされることにより顕著な相乗効果があらわれることが判明した。また、研究対象として用いたシロイヌナズナは、生殖成長期に塩ストレスを受けると生殖器官である花および種子の形成が著しく阻害されることがわかった。そこでさらに詳しい解析を行ったところ、塩ストレス下では葯における花粉の生産が強く阻害され、その影響からサヤの正常な成長および種子形成が阻害されていることがわかった。今後は、複合環境ストレスによる遺伝子発現の変化をcDNAマイクロアレイを用いて包括的に転写レベルで解析する。さらに発現レベルの調節に関与する遺伝子群を同定する。
歯周病とメタボリックシンドロームの発症・増悪との関連性を解明する総合的研究

歯周病とメタボリックシンドロームの因果関係とそのメカニズムを,疫学,動物および細胞生物学研究からなる総合研究で検討した。職域成人を対象に疫学調査では,歯周病がメタボリックシンドロームの発症リスクになることを追跡コホート研究で,また歯間ブラシに重点をおいた歯科保健指導が肥満と血圧の改善に寄与する可能性を介入研究で明らかにした。ラットを用いた動物研究では,歯周病の発症が肝臓中の脂肪量を増加させることを明らかにした。また,脂肪細胞を用いた細胞生物学研究では,歯周病罹患者で増加する炎症性因子であるCRPが,脂肪組織の拡大に影響するマトリックスメタロプロテアーゼの発現を誘導する可能性が示唆された。歯周病とメタボ発症・増悪との因果関係を明確にするために、疫学研究、動物モデル研究、細胞生物学研究からなる総合的研究を企図し、初年度は下記の成果を得た。1疫学研究:歯周病と肝機能マーカーとの関連性を職域成人(1,510名)を対象に横断的に解析したところ、飲酒習慣のない人でも歯周病とγ-グルタミルトランスフェラーゼとの関連性が認められ、歯周病と非アルコール性肝疾患との関連性が示唆された。また、20032012年に健康診断(医科、歯科)を毎年受診した1,119名の中でメタボ指標が全て陰性の592名を対象にした9年間のコホート研究で、歯周病とメタボリックシンドローム指標の陽性化との間には、有意な関連性が認められた。介入研究では、メタボまたはその予備群に該当し、かつ慢性歯周炎に罹患している成人を対象にして、積極的な歯科保健の介入試験を2年間の計画で開始し、最初の1年間で、23名が終了した。2動物モデル研究:メタボ自然発症ラットを歯周病発症群と対照群に分け、歯周病発症群に対して上顎第1大臼歯への絹糸の結紮と、Porphyromonas gingivalisの口腔内への接種を行った。その結果、歯周病発症群に歯槽骨吸収が確認された。一方、内臓脂肪の蓄積レベルと収縮期血圧は、歯周病発症群において高い傾向が認められたが、有意差は認められなかった。歯周病とメタボリックシンドローム発症・増悪との因果関係を調べる疫学研究、動物モデル研究および細胞生物学研究を実施し、以下に示す結果を得た。1疫学研究:定期健康診断で、メタボリックシンドロームまたはその予備群に該当し、かつ慢性歯周炎に罹患した成人31名に、歯科保健の介入試験を実施した。セルフケア支援(歯間ブラシの使用に重点をおいた歯周病予防プログラム)を受けた介入群(21名)では、年齢、性別、肥満、歯周病の状態が近似する対照群(21名)に比べて、肥満および血圧が改善する傾向が認められた。さらに、歯周病と脂肪肝との関連性を横断研究(対象者数1,510名)で調べた結果、腹部超音波検査による脂肪肝の陽性判定において、歯周ポケット保有者は非保有者に比較して有意に高いオッズ比を示し、両疾患の関連性が認められた。2動物モデル研究: Wistarラットを歯周病群(糸結紮群)と対照群に分けて、高脂肪食負荷条件下で飼育し、10、30および60日後に血清、内臓脂肪および肝臓を回収し、凍結保存した。結紮部位の歯槽骨頂とエナメル-セメント境との距離は、対照群に比べて歯周病群で長く、糸結紮による歯周病の発症が確認されたが、体重、内臓脂肪および肝臓の重量に有意差は認められなかった。一方、糸結紮30日目の中性脂肪量と総コレステロール量、および10日目の血糖値は、対照群に比べて歯周病群において有意に高く、歯周病の影響が示唆された。3細胞生物学研究:脂肪細胞へ分化した3T3-L1細胞を、Fc受容体抗体の存在下および非存在下で、炎症性因子であるC反応性タンパク(CRP)で刺激し、matrix metalloproteinases (MMP)-1と-13の遺伝子発現を調べた。その結果、Fc受容体抗体はCRP誘導性のMMP-1および-13発現増加を阻害した。本結果から、CRPは、Fc受容体を介して脂肪細胞のMMP-1および-13発現を誘導し、脂肪組織中の細胞外基質タンパク代謝に影響する可能性が考えられた。1疫学研究:肥満を有しない職域成人(1,619名)を対象に、歯周ポケット保有と口腔清掃習慣が肥満の発症に及ぼす影響を4年間のコホート研究で調べた結果、歯周ポケット保有と歯磨き習慣は肥満発症と有意な関連性が認められた。本結果から、歯周病は肥満発症のリスク増悪因子となり、良い歯磨き習慣はリスクを減少させることが示唆された。2動物モデル研究:正常食または脂肪食で3ヶ月間飼育したWistarラットを歯周病群(糸結紮群)と対照群に分けて10日間飼育した結果、正常食飼育条件下で、歯周病群において血清中のインスリンと中性脂肪および肝臓中の中性脂肪が対照群に比べて有意に高く、インスリン抵抗性を表すHOMA-IRも有意に高かった。

次に、肝臓のマイクロアレイ分析を行った結果、インスリンシグナル経路に関与する5種類の因子(JNK、AKT、PP1、AMPK、GK)の低下と1種類の因子(G6PC)の増加が、脂肪酸合成シグナル経路に関与する2種類の因子(Hacd2、Scd1)の上昇が認められた。本結果から、歯周病は食事性因子とは独立して、インスリン抵抗性と血清中の中性脂肪を高め、肝臓への脂肪蓄積を促進する可能性が示唆された。3細胞生物学研究:脂肪細胞へ分化した3T3-L1細胞を、Fc受容体抗体の存在下および非存在下で、C反応性タンパク(CRP)で刺激した結果、Fc受容体抗体はCRP誘導性のmatrix metalloproteinases (MMP)-2、-9および-14発現増加を未刺激レベルまで阻害した。本結果から、CRPはFc受容体を介して脂肪細胞のMMP-2、-9および-14発現を誘導し、脂肪組織中の細胞外基質タンパク代謝に影響する可能性が示唆された。歯周病とメタボリックシンドロームの因果関係とそのメカニズムを,疫学,動物および細胞生物学研究からなる総合研究で検討した。職域成人を対象に疫学調査では,歯周病がメタボリックシンドロームの発症リスクになることを追跡コホート研究で,また歯間ブラシに重点をおいた歯科保健指導が肥満と血圧の改善に寄与する可能性を介入研究で明らかにした。ラットを用いた動物研究では,歯周病の発症が肝臓中の脂肪量を増加させることを明らかにした。また,脂肪細胞を用いた細胞生物学研究では,歯周病罹患者で増加する炎症性因子であるCRPが,脂肪組織の拡大に影響するマトリックスメタロプロテアーゼの発現を誘導する可能性が示唆された。疫学研究における介入試験は終了した。データの解析においては、メタボリックシンドローム指標の1年間の変化に及ぼす歯科保健の介入効果を評価するために、非介入者の中から年齢、性別、肥満、歯周病の状態をそろえた対照群を選定し、介入群と対照群を比較した。その結果、歯間ブラシの使用に重点をおいた歯周病予防プログラムを実践したセルフケア支援の介入群では、非介入群に比較して肥満および血圧に改善がみられることを明らかにした。また、健康診断での腹部超音波検査による脂肪肝の判定結果をデータ化して、歯周病と脂肪肝との関連性について横断研究で両者に関連性があることを明らかにし、学会発表を行った。更に、歯周病と肝機能マーカーとの関連性に関する研究成果は、海外学術誌(IF 2012: 1.358)に投稿し掲載された。動物実験では、糸結紮による歯周病発症の手技が確立できたことに加えて、体重、組織の重量および血清生化学的検査値の分析が完了した。さらに、回収した試料は、いつでも分析可能な状態での凍結保存が完了し、研究3年目における分析の準備が整っている。細胞生物学研究では、前年度に認められたCRP刺激によるMMP発現増加のメカニズムを調べるために、免疫系細胞においてCRPの受容体として機能することが報告されているFc受容体に着目した実験を実施し、新たな知見を得ることが出来た。歯周病疫学研究としては、2003から2012年の医科・歯科健診および質問紙調査データを用いて、横断研究およびコホート研究として、歯周病予防に効果的であると考えられている口腔清掃習慣(歯磨き回数、歯間清掃用具の使用等)とメタボリックシンドロームの発症との関連性を解析する。これらの研究成果と介入研究から得られた結果とあわせて、歯周病がメタボリックシンドロームの発症のリスクになることを明確にする。動物実験では、研究2年目の飼育実験で得られた試料の分析を進める。また、歯周病の発症によって影響を受ける遺伝子発現を網羅的に調べるためのマイクロアレイ分析を実施する。そのため、研究最終年度では、採取試料からのRNA回収のための動物実験を実施する。