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ボウル型およびデンドリマー型構造をもつ新規なナノスケール配位子の開発と応用

反応活性な配位不飽和金属錯体を生成させるための代表的な手法として、かさ高い配位子を用いて配位子の数を制限するとともに金属の低会合状態を保持する方法がある。しかし、従来のかさ高い配位子を用いた場合、金属中心を低配位状態に置くことはできるものの、金属周辺の立体混雑のために逆に基質の配位を妨げ、反応性を低下させてしまうという本質的な問題があった。そこで本研究では、金属中心の周辺には空間を保持しつつ、分子全体の構造によって低配位状態を実現するようなボウル型およびデンドリマー型配位子の開発について検討した。遷移金属イミド錯体は、触媒的C=N二重結合形成反応の中間体と考えられているが、通常二量化により、不活性種へ変化しやすい。今回、独自に開発したボウル型イミド配位子を活用して安定なビス(イミド)モリブデン錯体を合成し、X線結晶構造解析により構造を決定するとともに、それらがイミンメタセシス反応の触媒として有効であることを明らかにした。また、平成15年度に開発したm-テルフェニルユニットを有するデンドリマー型シラノールを活用して、シリカ担持触媒によるオレフィン重合の重要な中間体と考えられているカチオン性モノ(アルキル)ビス(シラノラト)ジルコニウム錯体の合成および構造決定に初めて成功した。また、このシラノールに改良を加えてより深いキャビティをもつシラノールを合成し、トリ(アルキル)モノ(シラノラト)錯体の合成にも成功した。さらに、平成14年度に開発したデンドリマー型ホスフィン配位子を二相系触媒反応に活用するために、デンドリマーの末端部位にタグを導入したデンドリマー型フルオラスホスフィンおよび水溶性ホスフィンを合成した。3年間の研究を通じて種々の特色を持つボウル型およびデンドリマー型配位子を開発し、これらの分子骨格が、当初目的としたとおり金属上の配位子数の制御に極めて有効であることを実証した。まず、剛直なm-テルフェニルユニットを基本骨格とするデンドリマー型ホスフィン配位子の合成を行った。2,2",6,6"-テトライソプロピル-m-テルフェニル-5'-イルブロミドから発生させたリチオ体に対し、1/3当量のPCl_3を作用させることにより、対応するトリアリールホスフィン(TRIP)を合成した。TRIPとPdCl_2との反応について検討したところ、ホスフィンを過剰量用いた場合でも三核錯体(TRIP)_2(PdCl_2)_3のみが得られ、PdCl_3三量体の錯体として初めてX線結晶構造解析に成功した。この結果は、TRIPのデンドリマー型骨格が、Pd上へ配位するホスフィン配位子の数を効果的に制御していることを示している。また、TRIPのイソプロピル基をメチル基とし、m-テルフェニルユニットを一世代伸長させたデンドリマー型ホスフィンTRMP^*を同様の手法により合成し、そのPd(II)錯体を合成した。X線結晶構造解析により、TRMP^*のconeangleは、配位子として一般的なPh_3Pに比べて著しく増大している一方で、SPS(substituent-phosphorus-substituent)angleはPh_3Pよりもむしろ小さくなっており、リン原子付近にはPh_3Pと同様の比較的広い反応空間があることを明らかにした。m-テルフェニルユニットを有するデンドリマー型シラノールとして、トリス(2,2",6,6"-テトラメチル-1,1':3',1"-テルフェニル-5'-イル)シラノール(TRMSOH)を開発した。合成は、対応するm-テルフェニルブロミドのリチオ化体に四塩化ケイ素を作用させたのち、生成するクロロシランを加水分解することにより行った。このシラノールは、シリカゲル表面上に存在する孤立したシラノールユニットの均一系モデルとして応用可能と期待される。そこでTRMSOHとテトラベンジルジルコニウムとの反応を行ったところ、対応するビス(シラノテト)ジベンジル錯体を安定に単離することに成功した。この種の錯体は、シリカゲル上での触媒反応における重要な中間体と想定されているものの、従来のかさ高いシラノールを用いては合成が困難であった。得られた錯体に補助配位子を加えることにより、X線結晶構造解析にも成功し、二つのシラノラト配位子がtrans位に配置する特異な構造をもつことを明らかにした。

この錯体のエチレン重合活性評価を行ったところ、モデル系として十分な活性を示した。これらの結果から、デンドリマー型配位子を活用することにより、基質との反応性を保持しつつ配位子の数を効果的に制御できることが実証された。反応活性な配位不飽和金属錯体を生成させるための代表的な手法として、かさ高い配位子を用いて配位子の数を制限するとともに金属の低会合状態を保持する方法がある。しかし、従来のかさ高い配位子を用いた場合、金属中心を低配位状態に置くことはできるものの、金属周辺の立体混雑のために逆に基質の配位を妨げ、反応性を低下させてしまうという本質的な問題があった。そこで本研究では、金属中心の周辺には空間を保持しつつ、分子全体の構造によって低配位状態を実現するようなボウル型およびデンドリマー型配位子の開発について検討した。遷移金属イミド錯体は、触媒的C=N二重結合形成反応の中間体と考えられているが、通常二量化により、不活性種へ変化しやすい。今回、独自に開発したボウル型イミド配位子を活用して安定なビス(イミド)モリブデン錯体を合成し、X線結晶構造解析により構造を決定するとともに、それらがイミンメタセシス反応の触媒として有効であることを明らかにした。また、平成15年度に開発したm-テルフェニルユニットを有するデンドリマー型シラノールを活用して、シリカ担持触媒によるオレフィン重合の重要な中間体と考えられているカチオン性モノ(アルキル)ビス(シラノラト)ジルコニウム錯体の合成および構造決定に初めて成功した。また、このシラノールに改良を加えてより深いキャビティをもつシラノールを合成し、トリ(アルキル)モノ(シラノラト)錯体の合成にも成功した。さらに、平成14年度に開発したデンドリマー型ホスフィン配位子を二相系触媒反応に活用するために、デンドリマーの末端部位にタグを導入したデンドリマー型フルオラスホスフィンおよび水溶性ホスフィンを合成した。3年間の研究を通じて種々の特色を持つボウル型およびデンドリマー型配位子を開発し、これらの分子骨格が、当初目的としたとおり金属上の配位子数の制御に極めて有効であることを実証した。
心電図αT時間と細胞内カルシウム動態の相互連関

1モルモット心筋細胞を単離し,蛍光色素法による細胞内カルシウムイオン(Ca)濃度変化の記録と同時に,微小電極により,細胞内電位を安定して記録できる方法を確立した.2はじめに,心筋細胞を心外膜側,心内膜側から別個に採取し,収縮中のCa増加(Caトランジェント,以下CaT)の持続時間を測定した.結果は,細胞毎の差異が非常に大きく,心室壁内層,外層の差による,トランジェント持続時間に有意の差を見いだせなかった.そこで,標本毎の持続時間の差を規定している因子を検討するため,心筋細胞の収縮様式を観察した.その結果,電気刺激による収縮に引き続いて後収縮(遅延後電位)を示す細胞群は,示さない細胞群に比し,静止期のCa濃度は高く,トランジエントの持続時間は小であった.即ち,CaTの持続時間を検討するためには,静止期のCa濃度が等しく,また後収縮を示さない細胞を収集する必要があることが明らかになった.現在,この条件を満たす細胞群を心室内および外層から分離する方法を開発中である.3一方,細胞内Ca変化を画像として記録し,細胞内の不均一性を検討する実験をおこなった。その結果,遅延後電位の発生時には,細胞内Ca濃度の上昇は不均一で局所的なCa濃度増加が細胞内を伝搬するCa波の発生が観察され,細胞内Cの増加と伝搬が遅延後電位の原因となることが明らかになった.これに対し,活動電位を,低カリウム,セシウム,キニジン,刺激頻度減少などの組合せにより著明に延長させた際の細胞内Ca動態は,細胞内にほぼ均一な持続的な上昇を示した.この条件で発生する早期後電位の際も同様であった。したがって,これらの方法によるCaT持続時間の延長は活動電位延長の結果であった.1モルモット心筋細胞を単離し,蛍光色素法による細胞内カルシウムイオン(Ca)濃度変化の記録と同時に,微小電極により,細胞内電位を安定して記録できる方法を確立した.2はじめに,心筋細胞を心外膜側,心内膜側から別個に採取し,収縮中のCa増加(Caトランジェント,以下CaT)の持続時間を測定した.結果は,細胞毎の差異が非常に大きく,心室壁内層,外層の差による,トランジェント持続時間に有意の差を見いだせなかった.そこで,標本毎の持続時間の差を規定している因子を検討するため,心筋細胞の収縮様式を観察した.その結果,電気刺激による収縮に引き続いて後収縮(遅延後電位)を示す細胞群は,示さない細胞群に比し,静止期のCa濃度は高く,トランジエントの持続時間は小であった.即ち,CaTの持続時間を検討するためには,静止期のCa濃度が等しく,また後収縮を示さない細胞を収集する必要があることが明らかになった.現在,この条件を満たす細胞群を心室内および外層から分離する方法を開発中である.3一方,細胞内Ca変化を画像として記録し,細胞内の不均一性を検討する実験をおこなった。したがって,これらの方法によるCaT持続時間の延長は活動電位延長の結果であった.
血圧のヒト冠動脈硬化促進機序における酸化ストレスの役割

我々は、血管平滑筋細胞のフラスコにHeガスを加えることでフラスコ内の酸素分圧を変えることなくフラスコ内を増加させることで、圧が平滑筋細胞内の酸化ストレスを上昇させること(文献1)、更にロサルタンやカルベジロールなど抗酸化作用を有する降圧薬がその酸化ストレス上昇を抑制すること(Yasunari K et al. Hypertens Res,2002)を示した。更に我々はヒト好中球と単球の酸化ストレスに着目し、高血圧と酸化ストレスの関係について検討した。その結果平均血圧とヘモグロビンA_<1C>は、好中球の酸化ストレスと相関することが明らかになった(文献2)。このようなIn vitroで示された状態がIn vivoにおいても認められるかどうかについて高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて検討を行った。SHRの好中球の酸化ストレスは、その対照ラット(WKY)に比べて上昇していた。また、その上昇にはCキナーゼとNADPHオキシターゼが関与することが明らかになった(文献3)。ヒトにおいてもβ遮断薬であるカルベジロールが高血圧患者の白血球酸化ストレスを有無に減少させることを証明した。このカルベジロールの白血球酸化ストレス低下作用は単に降圧によるもののみではなく、カルベジロール自身の持つ抗酸化作用の関与があると考えられた(文献4)。また心肥大のある高血圧患者においてアンジオテンシンIIレセプター阻害薬であるバルサルタンは、白血球特に単球の酸化ストレスを低下させることが明らかになった(文献5)。冠危険因子(高血圧、高脂血症、糖尿病、肥満、喫煙など)が動脈硬化を促進する機序には、種々のものが考えられる。我々は、既に高血糖が培養ヒト冠動脈血管平滑筋細胞の酸化ストレスを上昇させること(Yasunari K et al.Hypertension,2000)、高脂血症が培養ヒト冠動脈血管平滑筋細胞の酸化ストレスを上昇させることを報告してきた(Yasunari K etal.Arterioscler Thromb Vasc Biol,2001)。今回我々は、血管平滑筋細胞のフラスコにHeガスを加えることでフラスコ内の酸素分圧を変えることなくフラスコ内を増加させることで、圧が平滑筋細胞内の酸化ストレスを上昇させること(Yasunari K et al.Hypertension,2002)、更にロサルタンやカルベジロールなど抗酸化作用を有する降圧薬がその酸化ストレス上昇を抑制すること(Yasunari K et al.Hypertens Res,2002)を示した。更に我々はヒト好中球と単球の酸化ストレスに着目し、高血圧と酸化ストレスの関係ついて検討した。その結果平均血圧とヘモグロビンA_1cは、好中球の酸化ストレスと相関することが明らかになった。(Yasuhari K etal.Hypertension,2002)。これらの結果をふまえて、実際にヒトにおいて種々の降圧薬がin vivoの酸化ストレスを抑制することができるかどうか?増加した白血球の酸化ストレスは心血管事故の危険因子となりうるのかどうか?について今後検討していく予定である。血圧がどのように細胞レベルで冠動脈硬化を促進するかに関して酸化ストレスを中心に検討した(文献1、2)。培養ヒト冠動脈血管平滑筋細胞を開いてフラスコ内にヘリウムガスにより圧力をかけて、細胞内酸化ストレスを測定した。この方法はフラスコ内の酸素分圧を変えることなく圧を増加させることのできる方法である。その結果フラスコ内のヒト培養冠動脈血管平滑筋細胞内酸化ストレスは、ホスホリパーゼD、Cキナーゼを介して上昇することが示された。しかし、これらの研究は高血圧が、in vitroで酸化ストレスを上昇させることを示したに過ぎず、in vivoにおいて、ヒト全身の細胞内酸化ストレスを測定する必要性が示唆されている。そこで我々は、白血球の酸化ストレス特に好中球および単球の酸化ストレスに着目した。その理由は、白血球の酸化ストレスは血管内酸化ストレスを反映するのみならず、血管内炎症も反映するため高血圧による冠動脈促進機序となりうると考えたためである。

参加者は大阪市大病院を受診し、文書による同意をとった529人であった。多変量解析では好中球の酸化ストレスと関連しているのは、平均血圧(r=0.104、P=0.018)およびヘモグロビンA1C(r=0.112、P=0.021)であり、単球の酸化ストレスと関連しているのはCRP (r=0.116、P=0.008)であった。高血圧、糖尿病合併例では好中球および単球の酸化ストレスがそれそれ有意に上昇していた(P=0.022、P=0.006) (文献3)。今後は高血圧の動物モデルである自然発症高血圧ラットで対照ラットと比較して白血球の酸化ストレスが増加しているかどうか、各種降圧薬はヒト高血圧患者の白血球酸化ストレスの上昇を抑制することができるかどうかについて検討していく予定である。我々は既に圧が培養血管平滑筋細胞の酸化ストレスを増加させることを示した。(Yasunari K etal.Hypertension.;39[Pt2]:433-437)。このようなIn vitroで示された状態がIn vivoにおいても認められるかどうかについて高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて検討を行った。SHRの好中球の酸化ストレスは、その対照ラット(WKY)に比べて上昇していた。また、その上昇にはCキナーゼとNADPHオキシダーゼが関与することが明らかになった。(文献3)ヒトにおいても高血圧で好中球の酸化ストレスが上昇しているということを我々は既に報告している。(Yasunari K etal.Hypertension.2002;39:777-780)このように、増加した酸化ストレスを降圧剤によって減少させることができないかどうかについて検討した。ACE阻害薬テモカプリルは細胞レベルで(文献2)、ヒトにおいてもβ遮断薬であるカルベジロールが高血圧患者の白血球の酸化ストレスを有無に減少させることを証明した。このカルベジロールの白血球酸化ストレス低下作用は単に降圧によるもののみではなく、カルベジロール自身の持つ抗酸化作用の関与があると考えられた(文献4)。また心肥大のある高血圧患者においてアンジオテシシンIIレセプター阻害薬であるバルサルタンは、白血球特に単球の酸化ストレスを低下させることが明らかになった。興味あることにこの白血球の酸化ストレスの低下とバルサルタンによる肥大心筋の抑制作用との間には正の相関が認められた。以上により、単球の酸化ストレスは高血圧性心肥大の指標の1つになることが明らかになった(文献5)。
PTA活動における父母・教師・住民の協力・連携に関する実証的研究

本研究の目的は、PTA活動をめぐる父母と教師の意識・態度をとらえ、父母のPTA活動への参加条件や父母と教師の協力・連携の条件等を明らかにするとともに、PTAや子どもの健全育成活動に対する地域住民の意識・態度に迫り、住民参加のPTA活動の条件を探ることにある。昨年度は、父母と教師を対象に質問紙調査を行い、その結果、PTAの役員層を除けば、父母・教師のPTA活動への参加・関心は全般的に低く、PTA活動をめぐって父母と教師が互いに不満を抱きがちであること等が明らかになった。本年度は、PTA活動への地域住民参加の実態を明らかにし、住民参加への可能性、PTAと地域住民組織との協力・連携のあり方等を探ることを目的として、福岡県と佐賀県において、小学校のPTA役員層および地域住民組織の役員層を中心にインタビュー調査を行った。その結果、(1)農村部においては、PTAへの財政支援を含めて、地域住民が様々な形でPTA活動に参加しており、そのことが子どもの健全育成のみならず、住民どうしの交流や生涯学習においても大きな役割を果たしていること、(2)都市部においては、PTA活動への住民参加はほとんど見られず、PTAの役員層も、住民参加の重要性をある程度認めながらも、実際には、低迷する父母の関心を高め、参加を促進することに集中せざるをえないこと、(3)農村部では、小学校区と地域住民組織の組織範囲に大きな差違がないためもあって、かなり緊密な協力・連携が図られていること、(4)都市部では、大規模校になるほどその校区内に抱える地域住民組織の数が多くなることもあって、PTAと地域住民組織が組織的に協力・連携体制をとることが困難であることなどが分かった。本研究の目的は、PTA活動をめぐる父母と教師の意識・態度がPTAの組織構造や地域性とどのように関連しているかを解明し、父母のPTA活動への参加条件や父母と教師の協力・連携の条件等を明らかにするとともに、PTAや子どもの健全育成活動に対する地域住民の意識・態度に迫り、住民参加のPTA活動の条件を探ることにある。本年度は、まず、父母と教師の意識・態度をとらえ、PTA活動における現実の父母-教師関係を浮き彫りにするため、福岡県および佐賀県のPTA組織の中から地域性や規模の異なるPTAを選定し、父母と教師を対象とした質問紙調査およびPTAの役員層に対するインタビュー調査を実施した。その結果、(1)PTAの役員および役員経験者のPTA活動に対する関心はかなり高いものの、一般の父母の関心は全般的に低いこと、(2)教師のPTA活動への関心はあまり高いとは言えず、活動への参加も能動的・積極的とは言い難いこと、(3)PTA活動への関心・参加をめぐって、父母と教師は互いに不満を抱きがちであることなどが確認できた。現在は、父母の参加条件および父母と教師の協力・連携の条件等を明らかにするため、調査データをさらに詳しく集計・分析中である。こうした本年度の研究結果をふまえたうえで、次年度は、PTA活動への地域住民の協力・参加の条件を探るため、一般の地域住民を対象とする質問紙調査を通して住民の意識・態度をとらえるとともに、PTAおよび他の地域集団の役員層を対象にインタビュー調査を行う予定である。
炭酸基を含む新超伝導体の探索

炭酸基を含む銅系酸化物(C,Cu)Sr_2(Y,Sr)Cu_2O_z):C-1212は、Y^<3+>の一部をCa^<2+>で置換し、高圧酸素下で熱処理することにより超伝導体となるが、置換できるCa量の範囲や最適な置換量およびCa置換の効果などは明らかにされていなかった。本研究では、C-1212のCa置換を詳細に検討するとともに、C-1212についてYを他の希土類元素で置換することを試みた。また、C-1212が合成されなかったSr-Pr-Cu-O(CO_2)系について、新物質の探索を行った。1313K、炭酸ガス分圧(PCO_2)25kPaの条件で、C-1212のY^<3+>をCa^<2+>で置換することを試みたところ、(C_yCu_<1-y>)Sr_2(Y_<1-x>Ca_x)Cu_2O_zで、xが0.3から0.7においてC-1212構造の化合物が合成された。xとともにyの値も増加し、Ca置換だけではCuの形式酸化数はほとんど変化しないことが明らかにされた。1273K、4.0MPaの高圧酸素下で30h処理した試料では、Cuの価数はいずれの試料においても増加し、その値は+2.152.20となった。また、高圧酸素処理によってCの量yが減少し、Cuの酸化数は+2.20まで増加した。0.35≦x≦0.70で、これらの化合物はT_cが約60Kの超伝導体となった。Tm,Er,Ho,Dy,Gd,Eu,Sm,Nd,Prの希土類元素についても、一部をCaで置換することによりC-1212構造の化合物が合成された。それらは、NdとPrを除いて、高圧酸素処理により超伝導を示した。
極低温電子放射顕微鏡の開発と固体表面への応用

本研究の目的は、20nm以下の空間分解能をもち、試料温度が数Kから1000Kに至る広範囲本で制御できる次世代の電子放射顕微鏡を設計・開発・実用化することである。具体的な研究成果は以下の通りである。1.MEEMに用いる高輝度励起原子源は初年度に製作し、最適動作条件を決定した。その結果、10^<16>He(2^3S) atoms s^<-1>sr^<-1>1という国際的にも最高輝度のビーム強度が達成された。また磁場によるプラズマ閉じ込めなどを工夫してさらなる高輝度化を試みた。2.LEEMに用いる電子銃を対象として、磁場レンズの収束条件、収差補正、実際上の調整法について徹底的な検討をおこなった。その結果、磁場レンズの材質、特に残留磁場の効果を除去することでほぼシミュレーション通りに動作することが判った。3.上記の結果によって、顕微鏡本体の詳細な制御指針が得られたので、対物レンズ、2組の投影レンズ系からなるレンズシステムを組み上げ、最適条件を決定した。顕微鏡用倍率校正器によって測定したところ、約100nmの空間分解能が得られている。非点収差等の補正をおこなえば、目標分解能に到達するものと予想される。4.試料温度が1000Kから数Kまで約5分で冷却できる試料冷却機構を開発した。5.具体的な系として、Ni単結晶表面の酸化膜形成過程を取り上げ、HREELS、MAESおよび光電子顕微鏡による観測をおこなった。酸化物層を加熱すると、化学量論比NiOの領域と化学吸着領域が生成することが判った。交付申請書で述べたように、本研究の目的は20nmの分解能を持ち、試料温度を数Kから1000Kに至る広範な温度領域で制御できる次世代の電子放射顕微鏡(MEEMおよびLEEM)を設計・開発・実用化することである。さらにはこれを用いて、(a)ペロブスカイト型酸化物など大きな単結晶が得にくい試料における単結晶相の価電子状態、(b)基板上金属微粒子などのメゾスコピツクな系における粒子サイズ・形状と価電子状態、(c)液晶や誘起薄膜などを対象とした光誘起や熱誘起による分子動力学、等の現象の解析を試みる。本年度は、研究実施の初年度であり、電子放射顕微鏡の基本設計、詳細設計、ならびにその製作に取りかかる。具体的な進歩状況は以下の通りである。1.高輝度準安定原子源を設計・製作した。この装置では、磁場による放電プラズマ閉じこめをおこない、高輝度化を図るが、電磁石の形状や磁場強度等については現在、検討を進めている。2.電子放射顕微鏡を収納する超高真空槽、排気系、制御回路、防振架体を設計、製作した。また鏡体レンズ系のシュミレーションを行い、基本構造を確立させた。次年度に完成を目指す。3.LEEM用電子源を設計製作をした。次年度にはWien filterを導入して単色化を図るとともに、ビームの最適条件を確立させる。本年度は、研究実施の2年目に当り、電子放射顕微鏡の完成を目指すとともに、顕微鏡解析の指針を得るための各種測定をおこなった。具体的な進捗状況は以下の通りである。1.電子放射顕微鏡の周辺機器、すなわち超高真空槽、排気系、制御回路、防振架台等は前年度に完成させている。2.MEEMに用いる高輝度励起原子源も昨年度に製作したが、本年度、その最適動作条件を決定した。その結果、10^<16>He(2^3S)atoms s^<-1>sr^<-1>という国際的にも最高輝度のビーム強度が達成された。今後、磁場によるプラズマ閉じ込めなどを工夫してさらなる高輝度化を図る。3.LEEMに用いる電子銃も昨年度に製作したが、本年度は軌道シミュレーションの結果に基づいて最適条件を模索した。磁場レンズに集束条件はシミュレーション通りではないが、ポールピースを製作しなおすなど、現在その原因を詳しく検討している。

4.顕微鏡解析の指針を確立するため、通常の電子分光による基本的な測定をおこなった。遷移金属表面上N_2、CO、希ガスなどの系では表面電子分布が極めて高感度に電子放出強度に反映されることが分かった。当初計画に比べて若干の遅れがあるが、次年度前半には取り戻す予定である。本年度は、研究実施の3年目に当り、電子放射顕微鏡の完成を目指すとともに、顕微鏡解析の指針を得るための各種測定をおこなった。具体的な進捗状況は以下の通りである。1.MEEMに用いる高輝度励起原子源は初年度に製作し、最適動作条件を決定した。その結果、10^<16>He(2^3S)atoms s S^<-1>・SR^<-1>という国際的にも最高輝度のビーム強度が達成された。磁場によるプラズマ閉じ込めなどを工夫してさらなる高輝度化を図るため、レンズ系の設計製作をこない、現在その最適化条件を模索している。2.LEEMに用いる電子銃も前年度までに製作したが、磁場レンズの集束条件はシミュレーション通りではないことが課題として残った。本年度は、その原因解明に随分時間を要したが、漸く残留磁場によるのもであることが判明した。3.上記の結果によって、顕微鏡本体の詳細な制御指針が得られたので、対物レンズ、2組の投影レンズ等を組み上げ、最適な収束条件を決定した。倍率が約100倍の設定でうまく結像させることに成功し、μm岬の分解能で表面現象を捉えることが可能になった。なお、このような磁場レンズの基本特性が確立されたことで、中間レンズを取り入れ、倍率の増大を図ることも容易になった。4.具体的な系として、Ni表面の酸化膜形成過程の実験を始めた。HREELSやMAESによる予備的な測定は既に終了し、酸化物の核生成と3次元的成長、あるいは加熱による部分的な酸化過程などの情報が2次元像として捉えられるものと思われる。5.なお、遷移金属表面上N_2、COなどの系では表面電子分布が極めて高感度に電子放出強度に反映されることが分かった。本年度は、研究実施の最終年度に当り、電子放射顕微鏡の完成を目指すとともに、顕微鏡解析の指針を得るための各種測定をおこなった。その結果、10^<16> He(2^3S)atoms s^<-1>sr^<-1>という国際的にも最高輝度のビーム強度が達成された。2.LEEMに用いる電子銃も前年度までに製作した。シミュレーションによる磁場レンズの集束条件を繰り返し模索した結果、実用レベルの性能が得られるようになった。3.上記の結果によって顕微鏡本体の詳細な制御指針が得られたので、2組の投影レンズ等を新たに導入し、最適な集束条件を決定した。較正標準試料を用いた水銀ランプによるPEEM実験で、シミュレーション通りに結像させることに成功した。空間分解能μm以下で表面現象を捉えることが可能になった。現在、強度の強いLEEMで到達分解能の向上を図っている。4.具体的な系として、Ni表面の酸化膜形成の実験を始めた。HREELSやMAESによる測定は既に終了している。顕微鏡で得られた2次元像を酸化物の核生成と3次元的成長、あるいは加熱による部分的な酸化過程などの不均一過程と関連させて解析を進めている。
抗腫瘍モノクローナル抗体によるMRI造影検査法

1、モノクローナル抗体(AE6)とGd-DTPA結合体の作成モノクロナール抗体(AE6)とMRI用造影剤であるGdはDTPAを用いたキレートタッギング法により結合可能であった。この精製過程後の結合体ではキレート剤結合前のAE6と比べ抗体としての活性に低下はなかった。A549移植ヌードマウスの尾静脈よりGd-rAE6投与、経時的にMRI作成した。各画像についてT2強調像から怪死組織部分をsubtractionし、腫瘍組織部分のMR intensityを対象となる正常筋組織部分のintensityと比較、造影効果の指標とした。Gd投与前を基準値としてMRintensityの推移を経時的に測定した結果、投与30分に最高値を示した後も継続して腫瘍組織部分のMR intensityの増強を認め、48時間を経過しても正常筋組織の1.69倍の信号強度の増強効果があった。これはGd-DTPAの対外排泄時間から考えて腫瘍組織にGdがモノクローナル抗体を介して結合し腫瘍組織にGdが残留していることを示唆しているものと思われた。3、今後の展望今年度の研究でモノクローナル抗体を結合させたMRI造影剤が、抗原抗体反応を介して腫瘍特異的に造影効果を示しうることが示唆された。今後は更に抗体活性の高い抗体を利用した造影剤を作成し、実用可能領域まで造影効果が得られるか検討したい。
日本型ハウンジング・ファーストの効果をめぐる社会学的・質的研究

本研究は日本の野宿状態の人々に対する「ハウジング・ファースト」支援の効果について、当事者の方への質的調査を通して明らかにすることを目的とする。ハウジング・ファーストの効果をめぐるエビデンスはおもにランダマイズ比較試験をもちいた量的調査が世界的に主流である。それに対して本研究は、当事者の方のライフヒストリーや、支援団体と出会うまでの経緯と現在のアパートでの地域生活の経験・困難をもとに、社会学的な質的調査から効果を明らかにすることが特徴である。本年度は支援を受けた当事者の方へのインタビューを行った。なかでもどのように夜回りや、炊き出しの場における相談活動と出会ったのか。アパート生活に移行するまでに、自立支援センターや無料低額宿泊所等の施設に入所したことがあるか。またそこでの生活はどのようなものであったか。なぜ退所したのか。路上生活はどのような状況であったか。また野宿に至るまでの経緯などを聞き取った。そのうえで、一人の当事者の方の事例について論文化に向けた執筆作業に入った。また、ハウジング・ファーストの実践を文献収集によって研究していくなかで、海外ではハウジング・ファーストに対する批判が向けられていることも明らかになってきた。そのため、本研究では聞き取り調査の事例に理論的な考察を加えるために、ハウジング・ファーストに関する批判のレビュー、およびその批判の超克に向けた議論を、日本的な文脈を意識しながら行うことができないか模索している。このテーマについても論文化に向けた作業を行い始めた。今後も聞き取りを継続していく。また海外のハウジング・ファーストの実践の視察を予定している。本年度は当事者の方への聞き取りを行い、ハウジング・ファースト型の支援がどのようなものか、また支援を受けた方たちがどのように生活しているのかについて、おおまかに把握しつつ、調査協力者との関係構築につとめた。のべ約20回ほどのインタビューを行っている。当初の予定よりも回数(人数)は少ないが、理由は以下の2点である。(1)現場の方々との調整を最優先し、協力者の方に負担がかからないようにつとめたため。とくに体調がすぐれない、その時点で厳しい状況にある方などへのインタビューは、現場の支援者の方からの助言をえながら慎重にすすめたため。(2)調査の途中で出会った、1人の当事者の方が日本のハウジング・ファーストを考察するうえで重要と考え、論文化することに決め、その後その方のお話に集中して聞き取りを行ったため、である。なお、この論考はほぼ完成しており、当事者の方からも承諾を得ることができた。そのため、来年度の学会で報告したうえで、投稿予定である。なお他の当事者の方の聞き取りに関しても、日本型のハウジング・ファーストの特徴や、日本の野宿者対策の限界などが鮮明になる見通しを得た。またハウジング・ファーストに関する社会学的考察に向けて、ハウジング・ファースト批判の論考を収集し検討を行ってきたが、この作業も順調に進んでいる。この検討作業において、ハウジング・ファーストとネオリベラリズムとの共振関係が、その批判の背後にあることが明らかになってきた。本年度末には論文化に向けた構成が決まり、来年度には投稿予定である。研究計画の変更はない。本年度は(1)聞き取りの継続(2)海外視察、が主な計画である。(1)今後も当事者の方への聞き取りや、支援者の方への聞き取りを継続していく。アパート生活と過去の施設生活との差異はどのようものか。支援団体のケアがアパート生活にどのように影響しているか。またアパート生活移行後も残る困難とはどのようなものか。こうした問いを意識しながら、日本型ハウジング・ファーストが大切にしている支援哲学(フィデリティ)を現場の実践からうかびあがらせたい。(2)また本年度は海外のハウジング・ファーストの実践の視察を予定している。予定では、フランス・ベルギー・フィンランド・カナダ・オーストラリアなどのうちいずれか(あるいは複数)を予算や当該国の状況などをふまえて選定してく。ハウジング・ファーストに関する批判的論考などで、当事者の方が地域に移行した後の社会統合などの課題は世界的にもかかげられている。そのため、各国でどのような日常実践が行われているのか、現在は関心がある。このような視察と海外文献の収集検討・論文化の作業、および日本の当事者の方の聞き取りを比較検討することで、より日本型ハウンジング・ファーストの支援実践の特徴が明らかになると考えている。なお本年度のはじめは、昨年度に執筆している論考の学会報告に向けた準備や、ハウジング・ファースト批判をレビューする論考の執筆に集中したい。これらの成果へのリアクションをもとに、研究計画を見直すなどしながら、リフレクシブにすすめていきたい。なぜ退所したのか。

路上生活はどのような状況であったか。また野宿に至るまでの経緯などを聞き取った。そのうえで、一人の当事者の方の事例について論文化に向けた執筆作業に入った。また、ハウジング・ファーストの実践を文献収集によって研究していくなかで、海外ではハウジング・ファーストに対する批判が向けられていることも明らかになってきた。そのため、本研究では聞き取り調査の事例に理論的な考察を加えるために、ハウジング・ファーストに関する批判のレビュー、およびその批判の超克に向けた議論を、日本的な文脈を意識しながら行うことができないか模索している。このテーマについても論文化に向けた作業を行い始めた。今後も聞き取りを継続していく。また海外のハウジング・ファーストの実践の視察を予定している。本年度は当事者の方への聞き取りを行い、ハウジング・ファースト型の支援がどのようなものか、また支援を受けた方たちがどのように生活しているのかについて、おおまかに把握しつつ、調査協力者との関係構築につとめた。のべ約20回ほどのインタビューを行っている。当初の予定よりも回数(人数)は少ないが、理由は以下の2点である。(1)現場の方々との調整を最優先し、協力者の方に負担がかからないようにつとめたため。とくに体調がすぐれない、その時点で厳しい状況にある方などへのインタビューは、現場の支援者の方からの助言をえながら慎重にすすめたため。(2)調査の途中で出会った、1人の当事者の方が日本のハウジング・ファーストを考察するうえで重要と考え、論文化することに決め、その後その方のお話に集中して聞き取りを行ったため、である。なお、この論考はほぼ完成しており、当事者の方からも承諾を得ることができた。そのため、来年度の学会で報告したうえで、投稿予定である。なお他の当事者の方の聞き取りに関しても、日本型のハウジング・ファーストの特徴や、日本の野宿者対策の限界などが鮮明になる見通しを得た。またハウジング・ファーストに関する社会学的考察に向けて、ハウジング・ファースト批判の論考を収集し検討を行ってきたが、この作業も順調に進んでいる。この検討作業において、ハウジング・ファーストとネオリベラリズムとの共振関係が、その批判の背後にあることが明らかになってきた。本年度末には論文化に向けた構成が決まり、来年度には投稿予定である。研究計画の変更はない。本年度は(1)聞き取りの継続(2)海外視察、が主な計画である。(1)今後も当事者の方への聞き取りや、支援者の方への聞き取りを継続していく。アパート生活と過去の施設生活との差異はどのようものか。支援団体のケアがアパート生活にどのように影響しているか。またアパート生活移行後も残る困難とはどのようなものか。こうした問いを意識しながら、日本型ハウジング・ファーストが大切にしている支援哲学(フィデリティ)を現場の実践からうかびあがらせたい。
強膜の発育制御に関する研究-実験近視モデルを用いて-

(1)視性刺激遮断の条件と近視化:孵化後2日の白色レグホン雄の片眼あるいは両眼にプラスチックゴ-グルを装着し12時間明所12時間暗所の条件で飼育し2週間目に諸検査を行った。片眼に半透明あるいは黒色のプラスチックゴ-グルを装着した眼は20D以上の強度近視となり著明に眼軸が延長していた。両眼にプラスチックゴ-グルを装着した場合にも半透明あるいは黒色の差はなく両眼とも20D以上の強度近視となり著明に眼軸が延長していた。24時間暗所の飼育環境下ではゴ-グル装着眼で眼軸延長はみられなかった。(2)組織学的検討:、ゴ-グル装着眼(実験近視眼)の後極部強膜軟骨層においてPDNA,decorin,TGF-β,IGF-II,phosphotyrosineの発現が増加していることが免疫組織化学によって明らかになった。このことから、実験近視眼の後極部強膜軟骨層における細胞増殖能の亢進と細胞外マトリックス合成能の亢進が形態学的に確認され、さらにTGF-β,IGF-IIなどの成長因子の関与が示唆された。電顕観察から実験近視眼の後極部強膜軟骨層において盛んなremodelingが行われていることが示唆され、後極部強膜線維層においてはコラーゲン細線維の狭細化、各細線維間隙の拡大が観察された。(3)生化学的検討:上記の実験近視眼から後極部組織を採取し、bFGFおよびTGF-β2を抽出しELISAによって定量した。bFGFは近視眼で有意に低下し、逆にTFG-β2は実験近視眼で有意に増加していた。(4)培養系での検討:1、ニワトリ胚強膜軟骨細胞にb-FGF,TGF-β,TGF-α、IGF-I,IGF-II,PDGF-AB,PDGF-BB,PDGF-AAを添加した結果、PDGF-AAで反応が無かった以外、全ての成長因子が軟骨細胞の増殖能を亢進させ、特にb-FGFの効果が顕著たった。2、ニワトリ胚網膜色素上皮細胞とニワトリ胚強膜軟骨細胞とをco-cultureした結果、co-cultureした群では軟骨細胞の増殖能が亢進した。3、ニワトリ胚網膜色素上皮細胞の培養上清中に、b-FGFが検出された。4、培養網膜色素上皮細胞とのco-cultureのシステムを用いて、従来から眼軸長延長を抑制するとされているアポモルフィンの作用機序を検討した結果、アポモルフィンは網膜色素上皮細胞を介して軟骨細胞の増殖を抑制することが示唆された。(5)脈絡膜の伸展性:ウシの眼球各部位の脈絡膜の張力検査を行った。脈絡膜の前後方向の伸展度は輪状方向より伸びやすかった。このことは眼球が後極方向に延長することのひとつの説明になると考えられた。(6)実験近視猿眼での検討:生後12か月のカニクイ猿の右眼に瞼々縫合をし、約4年後に開瞼し、以後9年間飼育した。これらについて諸検査を実施後、眼摘し組織学的検討を行い、最も近視度の強い一匹(-19D)に網膜脈絡膜病変をみた。この組織学的所見は短後毛様動脈穿通部で脈絡膜がヘルニア様に後方に隆起していた。電顕所見では、Bruch膜に強い加齢変化がみられた。そこで、実験近視の網膜脈絡膜萎縮の発生には加齢が関係していると思われた。(4)培養系での検討:

1、ニワトリ胚強膜軟骨細胞にb-FGF,TGF-β,TGF-α、IGF-I,IGF-II,PDGF-AB,PDGF-BB,PDGF-AAを添加した結果、PDGF-AAで反応が無かった以外、全ての成長因子が軟骨細胞の増殖能を亢進させ、特にb-FGFの効果が顕著たった。2、ニワトリ胚網膜色素上皮細胞とニワトリ胚強膜軟骨細胞とをco-cultureした結果、co-cultureした群では軟骨細胞の増殖能が亢進した。3、ニワトリ胚網膜色素上皮細胞の培養上清中に、b-FGFが検出された。4、培養網膜色素上皮細胞とのco-cultureのシステムを用いて、従来から眼軸長延長を抑制するとされているアポモルフィンの作用機序を検討した結果、アポモルフィンは網膜色素上皮細胞を介して軟骨細胞の増殖を抑制することが示唆された。(5)脈絡膜の伸展性:ウシの眼球各部位の脈絡膜の張力検査を行った。脈絡膜の前後方向の伸展度は輪状方向より伸びやすかった。このことは眼球が後極方向に延長することのひとつの説明になると考えられた。(6)実験近視猿眼での検討:生後12か月のカニクイ猿の右眼に瞼々縫合をし、約4年後に開瞼し、以後9年間飼育した。これらについて諸検査を実施後、眼摘し組織学的検討を行い、最も近視度の強い一匹(-19D)に網膜脈絡膜病変をみた。この組織学的所見は短後毛様動脈穿通部で脈絡膜がヘルニア様に後方に隆起していた。電顕所見では、Bruch膜に強い加齢変化がみられた。そこで、実験近視の網膜脈絡膜萎縮の発生には加齢が関係していると思われた。1.実験近視モデルの作製生後2日ヒヨコの片眼にゴーグル装着による視性刺激遮断を行い飼育し、他眼はコントロールとした。コントロール眼は、正視または軽度の遠視であったのに対し、処置眼は眼軸長の延長を伴う強度の近視化を示していた。眼軸長、屈析度はゴーグルによる視性刺激遮断の程度が強いほど、眼軸長は長く、近視化も強い傾向が認められた。この結果は、本実験近視モデルが、ヒトの強度近視と同じく、眼軸長の延長、即ち強膜の拡張に起因することを示すものと考えられた。2.強膜の組織学的検討光顕による観察で、軟骨性強膜の肥厚と線組性強膜の菲薄化が見られた。軟骨細胞は小型で数は増加し配列は乱れていた。電顕による観察で細胞内に、rER Golgi装置の発達、およびApoptosis状の変化も見られた。また免疫組織学的観察で、近視眼後極部強膜においてproliferating cell nvelear antigen互応陽性を示す細胞がコントロール眼に比較して多数認められた。以上の結果は、近視眼強膜の細胞増殖能の増加を示唆する所見と考えられた。3.強膜伸展性ストレインゲージを用いて、近視眼とコントロール眼の伸展性を比較した。近視眼強膜ではコントロール眼に比較して伸展性の増加が認められ、眼軸長延長将転に関与するものと考えられた。1.ヒヨコ実験近視モデルの視性刺激遮断の条件と近視化との関係昨年に引続き視性刺激遮断の条件を変え、得られる近視の程度について検討した。ゴーグルの光透過性は視性刺激遮断による近視化の程度に大きな影響はないと思われた。片眼ゴーグルでも両眼ゴーグルでも同様の近視化が得られたことから、両眼の相互作用はないと思われた。暗所飼育ではゴーグルは近視化を起こさなかったことから、ゴーグルの熱や機械的作用は近視化に関与しないと思われた。さらに両眼黒色ゴーグルでも同程度の近視化を起こしたことから、明室飼育環境が視性刺激遮断近視には必要であることがわかった。2.実験近視眼強膜の組織学的検討これまでヒヨコ実験近視眼後極部強膜で軟骨強膜の増殖、細胞外基質合成の増加が見られ、このことが眼軸延長に深く関与していることを報告してきた。そこで今回、軟骨性強膜の肥厚と増殖因子との関係を見る目的で実験近視眼強膜におけるTGF-α、TGF-βの発現を対照眼と比較検討した。
白金およびインジウム触媒を利用する環境調和型有機合成法の開発

本研究では、白金塩やインジウム塩の触媒能を活用することで、以下に不すような、反応磯構にも味深い環境調和型有機合成反応の開発を行った。1.白金塩存在下、ビニルシランがアリルシランに異性化することを見つけ、これを利用したビニルシランによる分子内および分子間での炭素求電子剤のアリル化に成功した。合成が容易なビニルシランを用いることで、反応操作の簡便化や省エネルギー化、原子利用率の向上に役立った。2.白金触媒によるアルケニルアルコールとアルデヒドの環化付加反応を開発し、置換テトラヒドロピランの簡便かつ高立体選択的な合成に成功した。有機金属試薬を用いることなく、高効率な炭素-炭素結合形成を達成できた点は非常に意義深い。3.白金触媒を用いると、1,1-二置換アルケンによるアセタールのアリル化が効率よく進行することを見つけた。また、アセタールの代わりにアルデヒドとアセタール化剤を用いても同様の反応が進行することを見つけ、ホモアリルエーテル類の短段階合成に成功した。4.ヒドロシランと触媒量のインジウム塩を用いる、有機ハロゲン化物の効率的ラジカル還元反応を開発した。反応は室温、エタノール中ですばやく進行し、有機スズ反応剤を用いる従来法に比べて、環境負荷の少ない、後処理が容易な反応を開発できた。この反応系のラジカル付加反応への応用にも成功した。5.インジウム塩のLewis酸性を利用することで、アルキンとアルデヒドのカルボニルメタセシス型反応に成功し、原子利用率の高い共役エノン類の合成法を開発した。触媒量の塩化白金と銀トリフラートの存在下、(Z)-6-トリメチルシリル-5-ヘキセン-1-オールとアルデヒドが効率良く反応し、2,3-二置換テトラヒドロピランを高トランス選択的に与えることがわかった。本反応は、基質であるビニルシランのメチレン鎖を1つ減らしたり、メチレン鎖上に置換基を導入することで、二置換テトラヒドロフラン類や多置換テトラヒドロピラン類の立体選択的合成に利用できた。ビニルシランのアリルシランへの異性化、続くPrins型環化付加反応により、環状エーテルが生成すると考えられる。同様の反応は、シリル基を持たない5-メチル-5-ヘキセン-1-オールを用いても進行することがわかった。この反応も多置換テトラヒドロピラン類の高立体選択的合成に応用できた。反応機構について検討した結果、水酸基とホルミル基がアセタール化を起こした後、二重結合の移動と分子内Prins反応によりテトラヒドロピランが生成すると考えられる。2.ヒドロシランを用いるラジカル反応フェニルシランと触媒量の酢酸インジウムを用いることで、ブロモおよびヨードアルカン類の脱ハロゲン化が、穏和な条件下、効率良く進行した。この還元反応はインジウムヒドリド種を鍵中間体とする、ラジカル連鎖機構で進行すると考えられる。本触媒系を利用した分子間ラジカル付加反応について検討した結果、2,6-ルチジン、空気、水などの存在下で、ヨードアルカンと電子不足アルケンの分子間反応を効率良く行うことができた。3.アルキンとシリルエノラートの分子内反応アルキニル基を有するシリルエノラートに、水存在下、塩化インジウムを作用させると、三重結合に対するシリルエノラートの付加が効率良く進行した。水の代わりにヨウ素を用いると、ヨウ素化された環化体が得られた。本反応はビニルインジウム中間体を経由すると考えられる。1.インジウムおよびパラジウム触媒による不活性アルキンの二官能基化触媒量の三塩化インジウムとパラジウム錯体の存在下、アルキニル基を有するシリルエノラートとヨードアレーンを反応させると、アリール基が導入された環化生成物が良好な収率で得られた。本反応では、まず、インジウム塩によるシリルエノラートとアルキンの分子内反応が起こる。

生成するビニルインジウム中間体とヨードアレーンのパラジウム触媒によるクロスカップリングが進行することで、アルキンの両末端が官能基化された生成物を与えると考えられる。2つの金属触媒が炭素-炭素結合形成を連続的に触媒する反応は珍しく、タンデム反応の開発に重要な指針を与える成果であると言える。2.白金触媒によるアルケニルアルコールとアルデヒドの環化付加反応触媒量の二塩化白金とトリフルオロメタンスルホン酸銀の存在下、5-メチル-5-ヘキセン-1-オールとアルデヒドを反応させると2-置換-3-イソプロペニルテトラヒドロピランが高いトランス選択性、良好な収率で得られた。本反応は、基質間でのアセタール化、二重結合の移動、分子内エン型反応を経由し、すべての段階をカチオン性が高い二価白金種が触媒していると考えられる。1つの金属触媒が異なる3つの反応を連続的に触媒するという点において極めて興味深い反応である。本反応は、アルコールのメチレン鎖上に置換基を導入することで、三置換テトラヒドロピラン類の立体選択的合成に利用することができる。3.白金触媒によるアセタールのエン型反応上記の結果より、二価白金触媒によりアセタールとアルケンの分子間エン型反応が進行するのではないかと考え、検討した。その結果、同じ触媒系で1,1-二置換アルケンを用いると、アセタールのアリル化によりホモアリルエーテルが良好な収率で得られた。アセタールの代わりにアルデヒドとオルトギ酸エステルを用いても同様の反応が効率良く進行した。1.白金触媒を利用するビニルシランによる炭素求電子剤のアリル化:二塩化白金と銀塩(AgOTf, AgSbF_6)を触媒として用いると、ビニルシランによるアセタールのアリル化が効率よく進行することがわかった。本反応はジフェニルメタノール誘導体のアリル化にも有効である。反応系中では二重結合の移動によるビニルシランからアリルシランへの異性化が起こる。従って、本反応はアリルシランへの異性化とアリルシランによる炭素求電子剤のアリル化を経由し、Lewis酸性の高い2価白金活性種が異性化とアリル化の両方の段階を触媒していると考えられる。本アリル化は、合成が容易なビニルシランをアリル化剤として用いており、分子変換の短段階化、省エネルギー化に大いに役立つ。2.インジウム触媒を用いるアルキンとアルデヒドのカルボニルメタセシス型反応:触媒としてインジウムトリフラート、添加剤として1-ブタノールを用いると、芳香族アルデヒドとアリールアルキンのカルボニルメタセシス型反応が進行し、α,β-不飽和ケトンを効率よく与えた。分子内反応では脂肪族アルデヒドを用いることもでき、α,β-不飽和ケトン部位を有する炭素環の構築に成功した。インジウム塩はアルデヒドの活性化によりアルキンの求核付加を促進し、1-ブタノールは不安定中間体を捕捉し、逆反応を防ぐ働きをしていると考えられる。本反応はα,β-不飽和ケトンの簡便合成法として極めて有効である。3.インジウム塩によるアルキンの活性化と触媒的炭素-炭素結合形成反応への利用:アルキニル基を有するシリルエノラートに、水存在下、三塩化インジウムを作用させたところ、アルキンに対するシリルエノラートの分子内付加反応により環化体が収率よく得られた。トリアリールホスフィンが共存しても反応は進行するが、その添加効果は見られなかった。
3つの極変換視(左右反転視・上下反転視・逆転視)状況への知覚順応過程の比較

これまで本研究代表者が被験者となり行ってきた、左右反転めがねおよび逆転めがね着用実験(共に14日間着用)に引き続き、本研究では同じく本研究代表者自身が上下反転めがね14日間着用実験を行った。その成果のうち、内観報告デ-タに関する部分は、裏面に掲載した雑誌に発表した。また、めがね着用期間中定期的に実施した諸テストの結果については1992年に同誌に発表する予定である。本実験を行ったことにより3種の極変換視状況を同一の研究者が被験者となるデ-タだ出揃ったことになる。今後は、これら3種のデ-タを比較検討することにより、デ-タによる基礎を踏えた順応理論を展開し発表してゆく予定である。また、当初予定していた両眼視差反転に関する実験は長期間着用実験が実施できなかったため、それに代え、内観報告デ-タの性質を検討する実験を行った。変換視研究の知識を有しない被験者を用い左右反転めがね14日間着用実験を行った。めがね着用期間の最終段階に達するまでは被験者の自発的な内観報告を促がし、報告すべき内容について実験者は特に指示を与えなかった。そしてめがねを外す日が近づいてから、これまで積み重ねてきた極変視研究で精練された理論的枠組みに基づいて、被験者に内観的応答するように求めた。自発的な内観と問われたことに答える内観内容との違いを検討することによって、変換視研究における内観報告デ-タのあり方について考察し、心理学における内観報告法の歴史的展望の中に、変換視研究における内観法を位置づけてゆく。本研究でのデ-タおよびこれまで繰返してきた我が国における極変換視実験での内観報告デ-タをデ-タベ-ス化する作業を始めた。これによって、膨大な量でかつ多岐にわたる内容の内観デ-タをシステマティックに検索することが容易になる。
家庭科の食物領域における栄養教育の基礎的研究

国民1人ひとりが自立した、健全な食生活を営むために、学校教育における栄養教育の内容の体系化を図るための基礎資料を得ることを目的として、次のような調査を行った。1.教員養成大学・学部卒業生で家庭科の教員免許状取得者及び家政学部食物学科卒業生並びに教員養成大学・学部の食物学関連科目担当教官を対象とした、家庭科における栄養教育の内容に関する意向調査。内容としては、栄養素に関連する項目、80項目、栄養生理に関連する項目、20項目から義務教育レベルで教えることが望ましい項目を選択して回答するものとした。2.小・中・高校生を対象とした「栄養」・「食品」に関する基礎知識習得度調査。内容としては、1.の意向調査結果及び現行の指導内容をもとに、小学校31項目,中学校38項目,高等学校66項目についてそれぞれ回答のための選択肢の中から最適と思われる回答を選択するものとした。調査対象は、小学生7校502名,中学生6校604名,高校生6校511名である。以上の調査から次のようなことが明らかになった。1.意向調査の結果から、50%以上の者が義務教育レベルで教えることが望ましいと回答した項目数は49項目であり、これは現行の指導内容をかなり上まわるものである。また、栄養生理に関する項目を指導する必要があるという意見が多かった。2.基礎知識習得度調査からは、小・中・高校ともに平均正答率が50%以下であり、とくに中学生の正答率が低いことが明らかになった。また属性との関係から、栄養,食品,健康,食事等に関心のある児童・生徒に正答数の多い傾向が認められ、児童・生徒に生活に関心を持たせる指導の必要性が示唆された。内容的には、「栄養素の機能」に関する正答率が最も低く、栄養生理に関する指導の充実が望まれる。これらの結果をふまえ、栄養教育の各発達段階における内容の体系化と、その到達度評価のための標準テスト試案を作製した。