hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナトリウム恒常性維持中枢の神経回路構造と機能の解明

Naxナトリウムチャンネルの個体における生理機能を解析し、体液ナトリウム濃度検出中枢を特定する目的で、野生型マウスとNax遺伝子ノックアウトマウスについて塩分摂取行動を調べた。通常状態と脱水状態それぞれのマウスに水と食塩水を同時に提示し、各摂取量を調べた。複数の濃度の食塩水について検討したところ、通常状態においてはいずれのマウスも0.3Mを超えると、水に対する食塩水摂取量の割合が減少した。脱水状態においては、野生型マウスは、より低濃度の食塩水に対しても回避行動を示したが、ノックアウトマウスは絶水前と同様に0.3M付近まで水と食塩水を区別無く摂取した。次にマウスの脳室へ高張食塩水を注入し、脳室周辺部の体液Na濃度を上昇させると、野生型マウスは脱水時と同様の塩分回避行動を示した。一方、ノックアウトマウスでは脱水時の塩分回避行動が失われており、Naxによる体液Naレベル検出は、脳室周囲器官の内のいずれかの部域において行われていることが明らかとなった。そこで、Nax遺伝子を組み込んだアデノウィルス発現ベクターを作成し、ノックアウトマウスの脳室周辺へ導入し、塩分摂取行動を観察した。その結果、CVOsの内、脳弓下器官(SFO)にウィルスが感染した場合にのみ野生型と同様の、脱水時における塩分回避行動が回復した。SFOは過去の脳部分破壊実験から体液Na濃度検出への関与が指摘されており、Naxが発現する部位である。同じく第三脳室前壁に位置する終板脈管器官(OVLT)も、これまで体液Na濃度検出に関与すると考えられていたが、本実験においてNax遺伝子を導入しても行動は回復しなかった。以上より、体液Na濃度検出及び水と塩分の摂取行動制御中枢はSFOであり、その機能にNaxが必須の役割を果たしていることが初めて証明された。
ウェーク・ギャロッピングの発生メカニズムとその制振

円柱間隔2D、3D、4D(Dは円柱直径)で下流側のみ弾性支持した1自由度応答測定実験を行った結果、無次元振幅Y/Dが1以下の比較的小振幅の振動は、一般的な空力弾性振動と同様に無次元風速に支配される現象であるが、間隔2Dで強制加振後に現れる大振幅振動はむしろ風洞風速に支配されているように見えることが分かった。下流側円柱に圧力計測孔を設けて、定常および非定常圧力を測定した結果・下流側円柱の揚力は上流側円柱後流内の圧力場から決まるS字形に変化する揚力と、両円柱間に気流が流れ込むギャップ・フローによるピーク状揚力によって特徴付けられることが明らかになった。非定常揚力から空力減衰と振動振幅の関係を求めた結果、無次元風速に支配される現象は空力負減衰に起因するものであること、この負減衰は変位と逆符号の揚力の位相遅れによることが分かった。しかし、加振後に現れる大振幅振動に関しては、空力減衰が正であり、その発生メカニズムは本研究の範囲では明らかにできなかった。ウェーク・ギャロッピングの制振対策としてヘリカル・ワイアの有効性を調べた。その結果、比較的小振幅の応答は、ワイアをどのように巻いても効果的に制振できることが分かったが、加振後に発生する大振幅の振動は限られた条件の下でしか制振できない。実験した範囲内では、ピッチを7Dより大きくし、かつ上下流円柱におけるワイアの位置を揃えた時に最も高い制振効果が得られた。逆に上下流円柱のワイアの位置をずらすと、ワイアのピッチや円柱間隔によらず、ほとんどのケースで振動が発生する。上下流円柱のワイアの位置による制振効果の変化を、ストリップ理論的に考えた平行ワイアで調べた結果、平行ワイアの場合はヘリカル・ワイアとは逆に位置をずらした方が制振効果が高いという結果となった。ヘリカル・ワイアによる制振は、ある程度の効果は期待できるように思われるが、効果を発揮する条件を正確に把握し、具体的な設計法を提案するには、軸方向流の影響なども踏まえて更なる研究が必要と思われる。1.風速分布測定用トラバーサの製作上流側円柱の後流内の圧力分布がウェーク・ギャロッピングの不安定性の主原因と考えているが,流れのスイッチングに起因すると見られる圧力ピークの発生が両円柱の相対位置のみならず振動速度の方向にも依存しているなど,圧力測定結果を用いた既往の研究では明らかになっていない問題が残されている.これを解明するには,結果としての圧力だけでなく円柱周辺の流れを直接計測する必要がある.本年度は,この測定に用いるトラバーサを購入した.仕様や構造細部の決定に時間を要したために購入および試験運転に留まり,本装置を用いた測定は実施できなかった.

2.スプリット・フィルム・センサーに関する予備試験スプリット・フィルム・センサーによる風向風速測定精度を調べるための予備試験を実施した.線形化した両フィルムからの出力の差と和の比は満足できる精度でsinθに比例するが,和出力は傾斜角の増加とともに実風速より高い値を示すことが明らかになり,これを補正するための式を案出した.計画当初は、前年度に製作したトラバーサを用いてウェーク・ギャロッピング発生時の円柱周辺の変動風速を計測する予定であったが、直面している問題の解決に役立つことに加えて、振動発生メカニズムに関して別の側面からの情報が得られることを期待して、ヘイカルワイアによる制振実験を先行して実施した。実験には直径D=32mmのアルミパイプを用い、上流側円柱は固定、下流側円柱を鉛直方向1自由度の弾性支持として対風応答を観測した。円柱の中心間隔は3Dとした。ワイアなしの場合、風速6m/sec付近からギャロッピングが発生した。振幅は風速とともに漸増し、11m/secで約1Dであった。この自発応答とは別に、ある程度以上の外乱を加えると、22.5D程度の大振幅の振動が発生することが確認された。中心間隔2Dではこれに似た振動が発生することを以前に報告しているが、3Dでも同様な現象が発生するとすれば、制振の検討以前に現象そのものを見直す必要もあるように思われる。ヘリカルワイアには軽量のゴムスポンジを用いた。本数は3本に固定し、ピッチを3D、5D,7Dに変えた。また、上下流のワイアを巻く方向を同じとした場合、逆にした場合についても実験した。実験の結果、上述の自発振動に関しては、どのような巻き方でも制振できることが分かったが、外乱を加えた場合に発生する大振幅の振動に対しては、ピッチ7Dで上下流の巻く方向を同じとした場合のみ、制振できることが明らかになった。今回の研究では、ワイアの山の位置などの細かい部分で条件が揃っていない可能性があるため、上記の結果が3次元的な流れの影響であるのか、あるいは上下流のワイアの位置関係に依存しているのかは必ずしも明らかではない。制振メカニズムを考察するために上下流のどちらか片側だけにワイアを巻いた実験の結果によれば、上流側ワイアの制振効果が大きいようであったが、片側のワイアだけでは完全には制振できず、上下流の連成効果も無視できないようであった。今後、流速分布の計測を含めた制振効果の詳細な検討を行い、制振という面を通して振動メカニズムに考察を加える予定である。昨年度の実験の麻果、小振幅の自発振動に対してはヘリカルワイアが高い制振効果を持ち、ワイアの巻き方によらず完全に完全に振動を抑制できたものの、外乱を加えた場合に発生する大振幅の振動に対する制振効果が十分ではなく、ピッチ7Dで上下流の円柱に同方向にワイアを巻いた場合のみ、振動を抑制できることが分かった。しかしながら、この実験ではワイアの巻き方がラフでピッチが不揃いな部分があったこと、上下流円柱のワイアの位置に注意を払っていなかったことなど、現象を考察するうえで不都合な部分があった。ワイアを巻いたことによる応答の変化は、ウェーク・ギャロッピングの発生メカニズムを解明するうえで貴重な情報を含んでいると考え、本年度はこの部分に着目した実験に重点をおいて研究を進めた。昨年度と同じ粂件で、ヘリカルワイアのピッチを完全に揃えた上で、ワイアの円柱軸方向の位置を上下流の円柱で同じとした場合(位相0°)、ずらした場合(位相30°、60°)の応答を観測した。実験の結果、位相0°では高い制振効果を示したのに対して、位相60°では高風速で大振幅の振動が発生した。位相0°では上下流円柱の剥離点付近にワイアが配置されている部分と、配置されていない部分が軸方向に交互に存在する。タフトを用いた可視化から、剥離点付近にワイアがある部分では流れが上下流円柱の間に強く巻き込むのに対して、ワイアがない部分では接近流に平行に近い流れとなることが明らかになった。
生殖補助医療における精子の品質管理-酸化的DNA損傷の回避とテロメア保護

1.従来の直交電極をswitchしてDNA超伸展を図る方法に代え、ターンテーブルを装備した電気泳動装置を開発した。サーボ制御により、ターンテーブルが首振り運動することにより、効率よくDNA fiberの伸張が行えるようになった。2.細胞操作過程における酸素傷害を防止するため、低酸素で細胞操作、細胞培養装置を開発し,酸素濃度2.0%環境下で高精度細胞培養が行えるようになった。3.フローサイトメトリ(FCM)を用いて精子DNA量を評価した。射精精子のDNA量は大きくばらついていたが、精製によりDNA量がそろった精子が得られることが示された。4.ペプチド核酸プローブを用いるFISH法により、染色体末端、すなわちテロメア部位の高精度観察を行った。半数体である精子は理論上46のシグナルが得られる。射精精子のシグナル数はばらついており、FCMにおけるDNA量のバラツキは項目3の結果を支持した。5.分離、調製した精子は一部を用いて機能評価(品質管理)を行うことが不可欠である。検査時間確保のためにも凍結保存が必要であり、受精能維持可能な凍結保存法を開発した。2.細胞操作過程における酸素傷害を防止するため、低酸素で細胞操作、細胞培養装置を開発した。酸素濃度2.0%環境下で高精度細胞培養が行えるようになった。3.項目、1の研究をさらに発展させ、DNA fiber超伸展法をさらに高精度化するため、多重電気泳動法を開発した。位相をずらして複数回電気泳動することにより、効率的にDNA塊からDNA fiberを引き出すことができた。4.本年度は項目3でDNA fiberを2次元的に展開し、染色体末端、すなわちテロメア部位の高精度観察を目指した。まず細胞融解、非泳動細胞標本についてペプチド核酸プローブを用いるFISH法を試み、定量的にシグナルが得られることを認めた。次いで超伸展したDNA fiberを対象として同様な試みを行った。細胞成分、特に核蛋白を酵素除去し、DNA fiberのみを超伸展したsampleは熱力学的に非常に脆弱であり、FISHに際して熱によるDNA2重鎖開裂に耐えられないことが示された。核蛋白が残存するようにしたsampleでは、効率が低下するがFISHシグナルが得られること認めた。次年度の方針として、新たに非水溶媒中におけるFISH技法の開発、泳動後に核蛋白または合成DNA結合物質による裏打ち法の開発が必要であると考えた。1.細胞操作過程における酸素傷害を防止するため、低酸素で細胞操作、細胞培養装置を開発した。本年度は、酸素濃度を変えて線維芽細胞、角膜幹細胞等が混在する細胞群を培養した結果、酸素環境により成育する細胞の割合、また角膜幹細胞の形状が変化することを認めた。本知見は、培養対象毎に物理環境(特に酸素濃度)を厳密に最適化する必要性を示唆している。2.本年度はフローサイトメトリ(FCM)を用いて精子DNA量を評価した。射精精子のDNA量は大きくばらついていたが、Nycodenz沈降平衡、Percoll沈降速度差遠心、swim upにより精製した精子ではFCMにおけるピーク幅は狭小化し、精製によりDNA量がそろった精子が得られる可能性が示された。3.本年度はペプチド核酸プローブを用いるFISH法により、染色体末端、すなわちテロメア部位の高精度観察を行った。前年度までのアガロース包埋法に加え、メンブランフィルター上に精子をトラップ、細胞融解して検査を行う方法を試みた。本法はFISHプローブのターゲットへの接近が容易となり、定量性の向上が期待される。FISHのラベル効率が100%には達しないため、シグナルが46以下であることは、染色体数の過少であると特定できないが、46以上である場合は過多である。射精精子のシグナル数はばらついており、染色体過多の精子を認めた。この結果は、精子減数分裂過程における染色体分配精度が必ずしも高くないことを示唆している。
記憶に基づく推論法によるマルチメディアデータ管理手法に関する研究

本研究の目的は,マルチメディアデータ管理・運営における記憶に基づく推論(Memory Based Reasoning:MBR)の適用に関する研究を行うことである.ユーザがマルチメディアデータ,特に画像データを登録・検索を実行する場合,画像に対する文字情報(作者・題名)だけではなく,数値情報(年代の範囲・大きさ)さらには,叙情情報(どのような感じ)なる情報を利用すると考えられる.文字情報に関しては,従来のデータベース管理手法で十分対応可能であるが,数値情報,特に叙情情報に関しては,ユーザのもつ情報の曖昧性が極めて重要な要因となる.一方,従来のMBRでは各データを複数の属性に対する2値データの列として保存し,ユーザの入力データとの類似度の計算結果により推論結果を提示するが,この手法では上述の曖昧性の高いデータを表現・管理することは不可能である.そこで,本研究の目的は,(1)曖昧性の高いデータに対応可能なMBR理論の構築,(2)この理論を実装したマルチメディアデータ管理・運営を実行するシステムの構築,の2点にある.平成9年度(1年目)は,現在までの曖昧性の高いデータに対応可能なMBRの理論の構築に関する研究を継続して行い,理論的基盤を確立した.さらに,既存の重み付け手法と本研究での重み付け手法との相違点を計算機上でのシミュレーション実験によって検証し,その結果,本研究の提案手法は属性間の相関性を考慮した場合には,従来手法と比較してデータの分類能力という観点から優れているとの結果を得た.平成10年度(2年目)は,理論(重み付け手法)を実装したマルチメディアデータ管理・運営を実行するシステムのプロタイプの構築を行った.具体的には植物時間の検索エンジンとして拡張したMBRの理論を実装した.処理速度の問題は残るものの,画像データ登録,画像データ検索の両面において,知的データベースとしての振る舞いを実現できているとの評価結果を得た.さらに,本研究では,従来のMBRの事例ベースの静的な扱いを,ニューラルネットワークの自己組織的学習法との融合により,検索結果に基づき動的に事例ベースを再構築する手法の開発を行った.動的なMBRを実装した場合には,静的なMBRを実装した場合と比較して検索能力(正答率)が向上するとの結果も得た.2年間の研究を通して,MBRの拡張と実システムへの実装の可能性を検証できたと考える.本研究の目的は,マルチメディアデータ管理・運営における記憶に基づく推論(Memory Based Reasoning:MBR)の適用に関する研究を行うことである.ユーザがマルチメディアデータ,特に画像データを登録検索を実行する場合,画像に対する文字情報(作者・題名)だけではなく,数値情報(年代の範囲・大きさ)さらには,叙情情報(どのような感じ)なる情報を利用すると考えられる.文字情報に関しては,従来のデータベース管理手法で十分対応可能であるが,数値情報,特に叙情情報に関しては,ユーザのもつ情報の曖昧性が極めて重要な要因となる.一方,従来のMBRでは各データを複数の属性に対する2値データの列として保存し、ユーザの入力データとの類似度の計算結果により推論結果を提示するが,この手法では上述の曖昧性の高いデータを表現・管理することは不可能である.そこで,本研究の目的は,(1)曖昧性の高いデータに対応可能なMBRの理論の構築,(2)この理論を実装したマルチメディアデータ管理・運営を実行するシステムの構築,の2点にある.平成9年度は,現在までの曖昧性の高いデータに対応可能なMBRの理論の構築に関する研究を継続して行い,理論的基盤を確立した.具体的実績は次の通りである.MBRにおけるデータの類似度の計算はデータに対する重み付け手法が中心的課題となる.従来から2値データに対しては,ハミング距離などの考えを応用してプール演算の範囲で比較的容易に重み付けをすることが可能である.しかしながら,本研究が対象としている曖昧性の高いデータはファジィ理論的にはファジィ数,数理統計的には区間データであるため,プール演算で処理することは不可能である.そこで,本研究では,各データに確信度という分布を付随させ確率分布の演算として重み付けを行い,理論的には既存の重み付け手法を拡張したものであるという知見を得た.さらに,既存の重み付け手法と本研究での重み付け手法との相違点を計算機上でのシミュレーション実験によって検証し、その結果,本研究の提案手法は属性間の相関性を考慮した場合には,従来手法と比較してデータの分類能力という観点から優れているとの結果を得た.平成10年度は,理論(重み付け手法)を実装したマルチメディアデータ管理・運営を実行するシステムの構築を行う.本研究の目的は,マルチメディアデータ管理・運営における記憶に基づく推論(Memory Based Reasoning:MBR)の適用に関する研究を行うことである.

ユーザがマルチメディアデータ,特に画像データを登録・検索を実行する場合,画像に対する文字情報(作者・題名)だけではなく,数値情報(年代の範囲・大きさ)さらには,叙情情報(どのような感じ)なる情報を利用すると考えられる.文字情報に関しては,従来のデータベース管理手法で十分対応可能であるが,数値情報,特に叙情情報に関しては,ユーザのもつ情報の曖昧性が極めて重要な要因となる.一方,従来のMBRでは各データを複数の属性に対する2値データの列として保存し,ユーザの入力データとの類似度の計算結果により推論結果を提示するが,この手法では上述の曖昧性の高いデータを表現・管理することは不可能である.そこで,本研究の目的は,(1)曖昧性の高いデータに対応可能なMBR理論の構築,(2)この理論を実装したマルチメディアデータ管理・運営を実行するシステムの構築,の2点にある.平成9年度(1年目)は,現在までの曖昧性の高いデータに対応可能なMBRの理論の構築に関する研究を継続して行い,理論的基盤を確立した.さらに,既存の重み付け手法と本研究での重み付け手法との相違点を計算機上でのシミュレーション実験によって検証し,その結果,本研究の提案手法は属性間の相関性を考慮した場合には,従来手法と比較してデータの分類能力という観点から優れているとの結果を得た.平成10年度(2年目)は,理論(重み付け手法)を実装したマルチメディアデータ管理・運営を実行するシステムのプロタイプの構築を行った.具体的には植物時間の検索エンジンとして拡張したMBRの理論を実装した.処理速度の問題は残るものの,画像データ登録,画像データ検索の両面において,知的データベースとしての振る舞いを実現できているとの評価結果を得た.さらに,本研究では,従来のMBRの事例ベースの静的な扱いを,ニューラルネットワークの自己組織的学習法との融合により,検索結果に基づき動的に事例ベースを再構築する手法の開発を行った.動的なMBRを実装した場合には,静的なMBRを実装した場合と比較して検索能力(正答率)が向上するとの結果も得た.2年間の研究を通して,MBRの拡張と実システムへの実装の可能性を検証できたと考える.
在宅福祉実践の歴史と現状に関する実証的研究

(1)在宅福祉の現状と歴史に関する文献資料の収集・分析資料収集としては、在宅福祉、保健婦、民生委員等に関する歴史的資料、および最近の関連資料を収集し分析を試みた。また、このテーマで私自身が集めた文献のデータベースも作成した。最近ケアマネジメントや支援ネットワークなどのテーマが注目されているが、歴史的にみると、保健婦や民生委員などの活動は、かなり以前からそれらのテーマにかかわる活動を行ってきた。その活動について考察できる資料の収集を進めた。また、最近の資料としては、高齢者ケアプラン(施設版・在宅版を含む)をめぐる動きに注目し、資料の収集と考察を試みた。さらに、海外のソーシャルワーク研究の中で、ケアマネジメントや職種間の連携について扱っている文献を探索・収集し考察の手がかりとした。(2)特定地域の在宅福祉の現状と歴史に関する事例研究在宅福祉の事例研究としての次の地域を選び、資料収集・聞き取り調査を行った。鹿児島県枕崎市、および、龍郷町。枕崎市においては、市内のいくつかの施設・機関への聞き取りを通して、現実に連携活動が実効性のあるものとして機能する状況を観察することができた。具体的には、特別養護老人ホーム(併設の在宅介護支援センターを含む)、老人保健施設(併設の在宅介護支援センターを含む)、精神科の専門病院(主に医療ソーシャルワーカー)等の職員達が、市の福祉事務所(特に老人福祉担当者)を媒介としつつコミュニケーションを取り連携がなされていた。また龍郷町では、特別養護老人ホーム併設の在宅介護支援センター職員と、町の保健婦、社協職員等が、定例の勉強会をもつなどにより、情報交換・ケース検討・チームワークの醸成等を進めていた。なお、延岡市で行ったインタビュー記録のワープロによる資料化をアルバイトを通して進めた。
消化器癌の悪性化蛍光イメージング技術の開発と抗転移療法への応用

本研究の目的は消化器癌細胞株を用いたEMT蛍光イメージング技術の開発、EMTを誘導する微小環境とその分子メカニズムの解明、及び、EMT阻害抗転移薬剤の候補を同定し治療効果を検証することである。前年度に樹立した2種類のEMT可視化ヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)を用いて生体内の炎症性微小環境を想定した炎症性マクロファージとの共培養を行った。マウスマクロファージ細胞株RAW264.7をLPSで刺激した場合に炎症性サイトカインであるTNF-alphaとIL-1betaの継時的な放出をELISA法で確認した。LPSで刺激した炎症性マクロファージ細胞(RAW264.7)をEMT可視化HCT116細胞と共培養し、RFP発現誘導を共焦点レーザー顕微鏡で確認した。次いで、そのRFP発現誘導における炎症性サイトカインの関与を明らかにするため、抗TNF-alpha中和抗体や抗IL-1beta抗体を添加しRFP誘導が抑制されることを確認した。さらに、EMT阻害剤のスクリーニング系開発のため、様々な条件でまいたEMT可視化HCT116細胞にTNF-alphaやIL-1betaを添加し、マイクロプレートリーダーを用いてRFP蛍光強度を検出することで定量的評価の条件の最適化を行った。EMT誘導に最適な細胞数として10,000 cells/ウェル、炎症性サイトカインの処理時間を48時間に決定した。平成30年度は、2種類のEMT可視化ヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)を炎症性マクロファージ(RAW264.7)と共培養した場合に、炎症性サイトカイン(TNF-alpha、IL-1beta)の分泌を介してEMT可視化癌細胞にRFPが誘導される事を確認した。一方、EMT可視化HCT116細胞を用いた薬剤スクリーニング系を開発するために、マイクロプレートリーダーを用いてRFP蛍光強度を検出するための条件の最適化を行った。今後、EMT可視化大腸癌細胞株を用いたスクリーニング系によってEMT阻害剤の候補の同定が可能となり、計画はおおむね順調に進展していると評価できる。2019年度は、EMT可視化ヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)をヌードマウスの大腸、肝臓、腹腔内などの様々な環境に移植した場合のEMTに関連するRFP発現誘導について検討する。また、EMT可視化大腸癌細胞株を用いたスクリーニング系によってEMT阻害剤の候補となる薬剤の同定を試みる。EMT阻害剤の候補薬剤が同定された場合、EMT阻害効果の治療メカニズムを解析する。さらに、ヒト大腸癌細胞株を大腸、肝臓、腹腔内などに移植した動物モデルを用いてEMT阻害剤の転移抑制効果を検討する。消化器癌患者は、再発や転移によって難治性となり、予後不良な経過を辿る。しかし、再発や転移を起こすメカニズムは未だ不明であり、抗転移薬剤の開発の成功には至っていない。申請者は、これまで癌特異的蛍光発現ウイルスを用いた癌細胞選択的な蛍光イメージング技術の開発を行ってきた。本研究では、消化器癌の悪性化蛍光イメージング技術を開発し、悪性化に寄与する微小環境とその分子メカニズムを解明し、抗転移薬剤の候補を同定してその治療効果を検証する事を目的とした。平成29年度は、2種類のヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)に間葉系マーカー遺伝子ビメンチンのプロモーター制御下に赤色蛍光タンパク質(RFP)を誘導するEMT可視化プローブを導入し、限界希釈法によるクローン化を行った。EMT可視化プローブを導入したHCT116細胞とRKO細胞に炎症性微小環境に関連する様々な炎症性サイトカインや増殖因子を処理してRFP発現と形態変化を共焦点レーザー顕微鏡で経時的に観察したところ、TNF-alphaとIL-1betaがRFP発現や遊走能の増加と細胞間接着の低下を誘導した。さらに、ウェスタンブロット法にて炎症性サイトカインによるRFP誘導が上皮系マーカー(E-カドヘリン、サイトケラチン)の低下や間葉系マーカー(alpha-SMA)の増加と一致する事を確認し、RFP発現とEMTの関連性が示唆された。次に、RFP発現の可逆性を明らかにするために、HCT116細胞とRKO細胞を炎症性サイトカインで48時間処理してEMTを誘導した後に炎症性サイトカインを除去してRFP発現と形態変化を共焦点レーザー顕微鏡で経時的に観察したところ、RFP発現の低下とともに遊走能の低下や細胞間接着の増加を認めた。さらに、ウェスタンブロット法にてRFP発現の低下とともに上皮系マーカーの増加や間葉系マーカーの低下を確認した。初年度は、2種類のヒト大腸癌細胞株を用いて間葉系マーカー遺伝子ビメンチンのプロモーター制御下にRFPを誘導するEMT可視化プローブを導入した細胞株のクローンを樹立した。炎症性微小環境に関連する様々なサイトカインや増殖因子を処理したところ、TNF-alphaとIL-1betaがRFP発現の誘導とともにEMTを誘導する事を確認した。さらに、炎症性サイトカインの除去によってMETの誘導とともにRFP発現の低下も確認した。今後、EMT可視化プローブを導入したヒト大腸癌細胞株と炎症性正常細胞を共培養した場合にRFP発現やEMT誘導の確認が可能となり、計画はおおむね順調に進展していると評価できる。

本研究の目的は消化器癌細胞株を用いたEMT蛍光イメージング技術の開発、EMTを誘導する微小環境とその分子メカニズムの解明、及び、EMT阻害抗転移薬剤の候補を同定し治療効果を検証することである。前年度に樹立した2種類のEMT可視化ヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)を用いて生体内の炎症性微小環境を想定した炎症性マクロファージとの共培養を行った。マウスマクロファージ細胞株RAW264.7をLPSで刺激した場合に炎症性サイトカインであるTNF-alphaとIL-1betaの継時的な放出をELISA法で確認した。LPSで刺激した炎症性マクロファージ細胞(RAW264.7)をEMT可視化HCT116細胞と共培養し、RFP発現誘導を共焦点レーザー顕微鏡で確認した。次いで、そのRFP発現誘導における炎症性サイトカインの関与を明らかにするため、抗TNF-alpha中和抗体や抗IL-1beta抗体を添加しRFP誘導が抑制されることを確認した。さらに、EMT阻害剤のスクリーニング系開発のため、様々な条件でまいたEMT可視化HCT116細胞にTNF-alphaやIL-1betaを添加し、マイクロプレートリーダーを用いてRFP蛍光強度を検出することで定量的評価の条件の最適化を行った。EMT誘導に最適な細胞数として10,000 cells/ウェル、炎症性サイトカインの処理時間を48時間に決定した。平成30年度は、2種類のEMT可視化ヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)を炎症性マクロファージ(RAW264.7)と共培養した場合に、炎症性サイトカイン(TNF-alpha、IL-1beta)の分泌を介してEMT可視化癌細胞にRFPが誘導される事を確認した。一方、EMT可視化HCT116細胞を用いた薬剤スクリーニング系を開発するために、マイクロプレートリーダーを用いてRFP蛍光強度を検出するための条件の最適化を行った。今後、EMT可視化大腸癌細胞株を用いたスクリーニング系によってEMT阻害剤の候補の同定が可能となり、計画はおおむね順調に進展していると評価できる。平成30年度は、EMT可視化プローブを導入した2種類のヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)を用いて、生体内の炎症性微小環境を想定したマクロファージや線維芽細胞と共培養した場合のRFP発現や形態変化を共焦点レーザー顕微鏡で観察する。さらに、共培養における炎症性サイトカインの関与を明らかにするために、抗サイトカイン中和抗体を添加した場合のRFP誘導やEMT誘導に対する抑制効果を観察する。一方、EMT阻害剤のスクリーニング系を開発するために、96ウェルプレートを用いてHCT116細胞やRKO細胞にEMT誘導するための最適な細胞数、培養時間、炎症性サイトカインの処理時間を検討する。EMT誘導の最適化は蛍光顕微鏡やマイクロプレートリーダーによるRFP蛍光強度の検出によって定量的に評価する2019年度は、EMT可視化ヒト大腸癌細胞株(HCT116、RKO)をヌードマウスの大腸、肝臓、腹腔内などの様々な環境に移植した場合のEMTに関連するRFP発現誘導について検討する。また、EMT可視化大腸癌細胞株を用いたスクリーニング系によってEMT阻害剤の候補となる薬剤の同定を試みる。EMT阻害剤の候補薬剤が同定された場合、EMT阻害効果の治療メカニズムを解析する。さらに、ヒト大腸癌細胞株を大腸、肝臓、腹腔内などに移植した動物モデルを用いてEMT阻害剤の転移抑制効果を検討する。(理由)
ガロア表現の保型性問題とセール予想の新展開

現代数学の発展により、以前までなら個々に扱っていた対象を抽象化することで一塊にして扱い、その普遍的性質を問うことが可能になった。本研究テーマはガロア表現と呼ばれる代数的対象と保型表現と呼ばれる解析的対象の間の対応を問う問題であり、その対応を明確にするには各分野のさらなる発展も必須であり、広い分野に影響を与えるものである。その点では問題を解くという動機を除いても十分に意義がある。
表皮内鉄代謝と炎症性皮膚疾患

表皮の基底層優位に鉄局在が存在することが50年以上前から知られているが、詳しい鉄代謝制御に関する分子メカニズムについては解明されていなかった。我々は表皮細胞、特に表皮上層では細胞内鉄濃度の調節に中心的な機能を持つFerroportin遺伝子が強く発現しており、Ferroportin遺伝子を表皮特異的に欠損したマウスでは表皮上層で鉄濃度が高くなることを見出した。本研究では、表皮における鉄代謝がアトピー性皮膚炎や尋常性乾癬を始めとした炎症性皮膚疾患モデルマウスにどのような影響を与えるかを解析する。初年度より当該研究に必要な表皮特異的Ferroportin遺伝子欠損マウスを作成するにあたり、現在我々で保持している129Sv背景のFerroportin flox/floxマウスをC57BL/6背景にするためにバッククロスを行っていた。バッククロスは完了し現在表皮特異的に遺伝子欠損をさせるべくK5-creマウスとの交配を行っている。本研究においてアトピー性皮膚炎モデルや尋常性乾癬モデルを使用する予定である。当教室にといて過去と同様の疾患モデルマウスを作成可能かを検討するために、野生型マウスを使用することで検討した。それぞれの炎症性皮膚疾患マウスモデルにおいて過去の報告と同一のマウスモデルを作成することに成功した。来年度は該当する遺伝子欠損マウスに対してこの炎症性皮膚疾患モデルマウスを作成し、表皮の鉄代謝がどのようにアトピー性皮膚炎や尋常性乾癬モデルに影響するかをみていく予定である。当該研究で使用する遺伝子組換えマウスの交配に遅れが出ている。交配を早急に進め、もとの実験計画の遅れを取り戻す予定である。初年度である平成29年度は、当該研究に必要な表皮特異的Ferroportin遺伝子欠損マウスを作成するにあたり、現在我々で保持している129Sv背景のFerroportin flox/floxマウスをC57BL/6背景にするためにバッククロスを行っていた。交配にやや遅れているため該当する遺伝子欠損マウスをまだ得られていないが、来年度の初めには得られる予定である。また、本研究においてアトピー性皮膚炎モデルや尋常性乾癬モデルを使用する予定である。本研究で使用する遺伝子組換えマウスのバッククロスの交配にやや遅れが出ている。遺伝子組換えマウスのバッククロスの交配を早急に終えて、もとの実験計画の遅れを取り戻す予定である。購入予定していた試薬がキャンペーン価格で安価で購入できたため。今年度のうちに、計画していた実験内容がすべて実施できなかったため。
北アメリカにおける南アジア系移民社会の形成と展開

本研究は、特定領域研究(A)「南アジアの構造変動とネットワーク」第6班「環インド洋世界のネットワーク」と連携して実施され、移民史年表の作成にも加わった。平成10年度はカナダに重点が置かれたが,11年度はアメリカ合衆国に移して比較分析を行う予定である。カナダへの移民の歴史は、1962年に従来の白人優先移民政策の人種差別が撤廃されて以後、大きな変貌を遂げた。その最大の特徴は、アジアその他の非ヨーロッパ地域からの移民が急増したことで、南アジア系移民の年平均流入も、190062年の177人から196390年には8,269人に膨張し、その後も増え続けた。その結果、南アジア系人口(国勢調査の「民族的出自」単複回答総数)は、1971年の6万7,925人、81年の20万0,700人、91年の48万8,370人、そして96年の72万3,345人へと増え、出身国・民族も多様化したが、なおインド系(「東インド人」)が圧倒的多数を占める。定住地も、かつてのブリティッシュコロンビア州からオンタリオ州に中心が移り、約60%が集中するようになっている。1960年代以降のカナダの移民政策では、教育・職業・英仏語能力その他を基準とする点数制が採用され、さらに移住後に職業の上昇移動が進行した結果、1980年代半ばの南アジア系人口は高学歴・高所得者の管理職・専門職の割合が相対的に高く、ほぼイギリス系並みとなっている。しかし1970年代末以降点数制適用外の「家族呼び寄せ」と「難民・庇護民」の割合が大半を占め、同時に世代交替が進んでいるので、職業構成の多様化・下降分化の傾向が見られる。多文化主義政策のもとで多種多様の移民団体が活動して、固有文化の保持と同時にカナダ社会への適応・統合の促進に役立っているが、「制度的」人種差別は在続している。出身母国との関係では、インド出身シク教徒、スリランカ出身タミル人は、移民の一因ともなった母国の民族問題に強い関心をもっている。
有機・同位体地球化学の新展開:地球炭素循環像の解明

本研究では幾度かの世話人会での検討を行ったほかに、2回の研究討議集会を実施して、本課題に関連する分野の研究者が最新の情報を交換し、現状認識、基本問題の理解を深めると共に、研究課題の設定について検討を行った。第1回の研究集会(研究集会:有機・同位体地球化学の新展開)では研究班員を含めて約30名が出席した。予め世話人会で講師の選定を行い、研究会では研究分野の現状と課題について約10名の研究者に講演をしてもらい討論した。研究集会では「重点領域研究」への取り組み方について熱心な討論を行い、その準備のために第2回の研究集会の開催、成果報告書の作成、および研究成果の公表を決めた。第2回の研究集会は「シンポジウム:同位体・有機地球化学と古海洋」として1995年1月に東京都立大学において開催した。ここではわが国の研究の総括と現状について、総括の講演と研究発表を中心にして討論を行った。以上に基づいて本総合研究の成果報告書を作成した。さらに研究成果は随時公表して行き、「重点領域研究」の申請書の作成を準備する予定である。
新型露点ゾンデ(電子冷凍式)の開発

かつて成層圏の水蒸気測定に活躍した露点ゾンデは、鏡面の冷却にフロンを使用していたため世界的に使用が取り止められるにいたった。水蒸気量は、天気予報の精度向上のためにも大気科学においてもきわめて重要視なパラメターである。水蒸気量の定常的な観測にふさわしい測定器が開発されれば、これらの方面で大きな貢献が期待できる。本研究では、フロンを使用しないゾンデの試作を中心に検討し、あわせて従来型のゾンデの問題点(システム全体の不安定性、成層圏での冷却能力の低下、露点か霜点か不明、鏡面の熱容量の軽減の必要性)の解決をめざした。室内実験用の試作器により種々の検討を加え以下の結論を得るにいたった。1.冷却部分にサーモモジュールをもちい、その冷却面に直接金属蒸着し鏡面とすることによって、フロンを用ないしかも鏡面の熱容量が極端に小さい露点ゾンデを制作することが可能である。2.実験用に試作した装置をもとに、完成時の露点ゾンデの形状、重量、電源などを検討すると、いずれも以前のゾンデと変わらないかそれ以下となった。3.光源や受光素子を半導体化することによりシステムの安定化がはかられた。4.露点と霜点の区別は、地上での条件下(水蒸気量が大きく、鏡面全体に密に水滴ないしは霜が着く)ではきわめて困難であった。今後、いろいろな条件下でデータを集める必要がある。以上を総合し、かつての露点ゾンデに変わる定常観測用の新型露点ゾンデを作製するについて、技術的な問題は基本的には解決されたといえる。大気中の水蒸気量の測定は、広い分野で行われており、既に充分に確立した技術と考えられている。しかし、成層圏での水蒸気量の観測は、きわめて大気中の水蒸気が少ないことと低温であることが大きな障害となって、これらの既存の技術を単純に応用するだけではほとんど不可能である。かつて、露点ゾンデが盛んに使用され大きな成果が上げられたにもかかわらず、装置の取り扱いにやや難があることと冷却部分にフロンを使用していたことから、現在では使用されなくなっている。本研究では、この方式がきわめて高い感度を持っていることに注目し、露点温度計測をフロンによる冷却部を使わず、また取り扱いの簡便化、再現性の向上という技術的要請を同時に満たす新型の露点ゾンデの開発を行ってきた。今年度は、計画にしたがって冷却部分の非フロン化をはかるための基礎的な実験を行った。サ-モモジュ-ルを多段に積上げた冷却素子は、地上の平均的な大気環境のもとでは・充分に早い応答(設定された目標値(環境温度に対して約30度低い温度)に達するまでにおよそ20秒)が達成されている。・達成された低温状態は、成層圏で露点を実現するのに充分な低温状態であった。であることが確認された。新型露点ゾンデの冷却部に多段のサ-モモジュ-ルを採用し非フロン化を図ることに基本的なメドがたったと判断される。しかし、成層圏では放熱効率が低下する点をさらに検討する必要が残されており、次年度にこの点の実験研究を継続する。上記の実験に加えて、光学部の予備的検討を開始した。本年度は従来のランプより安定して輝度の高い光が得られるLEDを検討したが、次年度は半導体レ-ザをあわせて検討する。本年度の研究成果報告では、成層圏での水蒸気計測の重要性に触れた研究成果のみを公表するにとどまったが、次年度はプロトタイプのゾンデが出来上がった時点、実験結果等を系統的に公表していく計画である。昨年度に試験がほぼ終了した冷却部に、今年度は光学系を取り付けて基本的な構成を完成させた。この試作実験器を用いて、冷却能力と鏡面上の露や霜の発生状態を種々の条件下で以下の点を検討した。1.光学系に用いた素子の妥当性

2.全体の構造が露点ゾンデとして妥当な大きさ、形状、重量を持ち得るか。3.冷却部が露点ゾンデの構造の中に組み込まれ状態においても、冷却部単独で試験したときと同様の能力を示すか否か。4.サーモモジュールの放熱部からでる熱の処理をどのようにするか。5.露点と霜点の差を識別することが可能か。6.露点ゾンデとして使用可能か否かに関する総合的な評価。光学系の大きな特徴は、光源に半導体レーザを使用し受光素子も半導体化し振動などに強い構造を持たせたことである。また、鏡面はサーモモジュール表面を直接蒸着して作成し、熱容量を格段に小さくした。試験ではこれらはすべて要求水準を満たした。冷却部の能力は、放熱がどの程度効率よく行なわれるかに影響されるため、放熱板の付近の空気の流れに左右されることがはっきりした。試作器での試験では、冷却能力の劣化が観測された。しかし、このことは露点ゾンデの冷却部にサーモモジュールを使用する上での大きな障害ではない。露点と霜点の違いを識別することは、室内実験(地上のような高湿度の条件下)では困難であった。この点は、さらに種々の条件下で検討が必要であろう。実験を総合して、ノンフロン型の露点ゾンデの基本的な構造を決めることができた。
フェノムの構築原理から探る機能システムの進化機構

以下の各課題について,集団遺伝モデルの開発及び主にシミュレーションによる数理解析を進めた.1.研究初年度に引続き,二遺伝子座エピスタシスモデルの進化動態解析を進め,生物集団の空間的な構造が共適応の固定確率に及ぼす影響を定量的に評価し,原著論文として発表した.並行して,共適応の進化動態モデルと遺伝子系図モデルとを統合し,DNA配列多型解析を通してエピスタシス選択の作用痕を検出する可能性を吟味した.2.研究初年度に引続き,多遺伝子座モデルの開発と解析を進め,さまざまな適応度関数の下で機能喪失型突然変異が侵入,固定する速度を計算し,重複遺伝子群の進化的な維持性や有害突然変異に対する生物機能システムの頑健性の進化を吟味した.更に,エピスタシス選択下における遺伝子間連鎖不平衡の成立基盤について議論した.3.研究初年度に引続き,大規模突然変異誘発実験から得られたDNA誘発変異データの集積と解析を進め,変異誘発によるタンパク質アミノ酸配列の変化及び表現型機能変化を予測し,原著論文として発表した.4.近年,ヒトーチンパンジーの種分化過程に着目し,現生種間のゲノム分化パタンから,祖先集団が遺伝的な交流を保ちつつ,生殖隔離が段階的に成立したとする仮説が複数の研究者によって独立に提唱されている.これまでに提出された主な仮説を振り返り,大規模ゲノム多様性情報の系図解析から,現在までのところ,祖先集団の遺伝的な交流を支持する充分な証拠は得られていないことを明らかにした.5.遺伝子間相互作用の進化モデルを拡張し,異種間の相互作用に種内の進化動態が規定されるモデルの開発と解析を進めた.特に,集団サイズ,世代時間が種間で異なる場合に,遺伝浮動が共進化動態に及ぼす効果について定量的に吟味した.以下の各課題について,集団遺伝モデルの開発及び主にシミュレーションによる数理解析を進めた.(1)単純な二遺伝子座エピスタシスモデルを用いた共適応の進化動態解析を進め,生物集団の空間的な構造が突然変異の固定確率に及ぼす影響を定量的に評価した.これと並行して,共適応の進化動態モデルと遺伝子系図モデルとを統合し,DNA配列多型解析を通してエピスタシス選択の作用痕を検出する可能性を吟味した.(2)多遺伝子座モデルの開発と解析を進め,さまざまな適応度関数の下で機能喪失型突然変異が侵入,固定する速度を計算し,重複遺伝子群の進化的な維持性や有害突然変異に対する生物機能システムの頑健性の進化を吟味した.更に,エピスタシス選択下における遺伝子間連鎖不平衡の成立基盤について議論した.(3)大規模突然変異誘発実験から得られたDNA誘発変異データの解析を行い,変異誘発によるタンパク質アミノ酸配列の変化及び表現型機能変化の予測を行った.(4)平衡選択下での新生突然変異の進化動態を遺伝子系図モデルによってモデル化し,突然変異出現後の時間経過に伴うDNA配列多型パタンの経時変化を理論的に予測した.(5)分化を遂げた集団間の交雑を通して,空間的な拡がりを持つ集団に向けて遺伝子流入が起きる過程をモデル化し,近縁の栽培植物(作物)からの遺伝子浸透が野生在来集団に及ぼす影響を議論するための理論基盤を与えた.以上の成果を踏まえ,次年度は,遺伝子座数が非常に大きい相互作用システムのモデル化と進化解析を進める.以下の各課題について,集団遺伝モデルの開発及び主にシミュレーションによる数理解析を進めた.1.研究初年度に引続き,二遺伝子座エピスタシスモデルの進化動態解析を進め,生物集団の空間的な構造が共適応の固定確率に及ぼす影響を定量的に評価し,原著論文として発表した.並行して,共適応の進化動態モデルと遺伝子系図モデルとを統合し,DNA配列多型解析を通してエピスタシス選択の作用痕を検出する可能性を吟味した.2.研究初年度に引続き,多遺伝子座モデルの開発と解析を進め,さまざまな適応度関数の下で機能喪失型突然変異が侵入,固定する速度を計算し,重複遺伝子群の進化的な維持性や有害突然変異に対する生物機能システムの頑健性の進化を吟味した.更に,エピスタシス選択下における遺伝子間連鎖不平衡の成立基盤について議論した.3.研究初年度に引続き,大規模突然変異誘発実験から得られたDNA誘発変異データの集積と解析を進め,変異誘発によるタンパク質アミノ酸配列の変化及び表現型機能変化を予測し,原著論文として発表した.4.近年,ヒトーチンパンジーの種分化過程に着目し,現生種間のゲノム分化パタンから,祖先集団が遺伝的な交流を保ちつつ,生殖隔離が段階的に成立したとする仮説が複数の研究者によって独立に提唱されている.これまでに提出された主な仮説を振り返り,大規模ゲノム多様性情報の系図解析から,現在までのところ,祖先集団の遺伝的な交流を支持する充分な証拠は得られていないことを明らかにした.5.遺伝子間相互作用の進化モデルを拡張し,異種間の相互作用に種内の進化動態が規定されるモデルの開発と解析を進めた.特に,集団サイズ,世代時間が種間で異なる場合に,遺伝浮動が共進化動態に及ぼす効果について定量的に吟味した.
肝転移の治療と防止を目指したLiposome化抗癌剤の動注,門注の治療効果の検討;臨床応用を目的としたLiposome-Epirubicinの消化器癌肝転移に対する予防,治療の基礎検討

肝転移の治療と防止を目指し、臨床応用を目的としてLiposome化抗癌剤の動注,門注の治療効果を家兎を用いて基礎的に検討した。Liposomeをdrug carrierとして、liposome-epirubicin (Lipo-EPR)を製作・調整し、肝動脈内,門脈内,末梢静脈内に各々3mg/kgのLipo-EPR,free-EPRを投与しEPRの体内動態について検討した。EPRの血中濃度はLipo-EPR,free-EPR投与後、3分,5分,30分,60分,180分後に採血し、HPLC法にて測定し各々比較検討した。その結果、血行動態においてLipo-EPR群がFree-EPR群に比べて1分から15分値まで高値を示し、liposome化抗癌剤とすることにより肝臓にtargetingされたLipo-EPRが徐々に血中に放出されたものと思われた。しかし肝動脈内,門脈内投与の両ルート間においては現在までの検討では殆ど差は認められなかった。また180分後の採血後直ちに犠牲死させ、肝臓、脾臓、腎臓、肺臓、心臓、骨髄の各臓器へのEPRの組織内濃度をHPLC法にて比較検討した。その結果、Lipo-EPR群がfree-EPR群に比べ、肝臓、脾臓などで高値を呈し、肺臓、心臓などでは反対に低く、Lipo-EPRが網内系臓器にentrappedされたためであると思われた。しかし肝動脈内,門脈内投与の両ルート間においては現在までの検討では大きな差は認められず、実際の治療効果にどのように影響するかを含め、家兎の治療モデルを用いて両者の生存期間などを含め検討中である。このLipo-EPRの種々の投与経路の安全性を確認するため、投与後の肝機能検査、エンドトキシンの有無などについて検討してきたが、いずれの投与ルートでも正常範囲内であった。現在までの三者の投与経路での肝転移の治療と防止に対する検討では、末梢静脈に比べ、肝動脈、門脈経路による局所療法が血行動態の結果からでは、肝臓などに対してより効果が期待できるような結果であるが、実際に家兎を用い転移性肝癌モデルを作成し検討し各々の治療効果について比較検討を行い経過観察をしている。肝転移の治療と防止を目指し、Liposome化抗癌剤の動注,門注による治療効果を上げるため、臨床応用が可能なLiposome-Epirubicin (Lipo-EPR)の簡便な製作・調整法を検討した。Lipo-EPRは完全密閉系で無菌的に安全性があり、より徐放効果があるように、現在行っているliposome-adriamycinの製作・調整法に準じ行った。(1) Lipo-EPRの製作調整: liposomeの組成はegglecithin : cholesterolのモル比を2 : 1としfreeze-dry法により1バイアルにegg lecithinとして75mgを含む脂質とEpirubicin : 10mgを含むものを調製した。再生は1バイアルごとに蒸留水5mlを注入し超音波法(トミ-精工社製:超音波発生機UD-200のカップホーン内でレベル6で10分間)にて調整し0.45μmのMillipore Filterを通し実験に使用した。(2) Lipo-EPRの門脈内投与後のEpirubicinの末梢血中移行:家兎をネンブタール麻酔下(25mg/Kg)に開腹し、門脈内に27ゲージのカテーテルを留置し各々Lipo-EPRを3mg/Kgを投与し3, 5, 15, 30, 60, 180分後に採血し血中Epirubicin濃度を測定比較した。その結果3, 5, 15, 30分後までの各々の平均値はLipo-EPR群では352, 325, 274, 196ng/mlであったがfree-EPR群では1295, 877, 264, 158ng/mlであり、3, 5分値ではfree-EPR群がLipo-EPR群より高かったが、15分値を境として30分値以後では反対にLipo-EPR群が高い傾向にあった。(3) Lipo-EPRの門脈内投与後のEpirubicinの臓器内移行:上記のfree-EPR, Lipo-EPRの同量を門脈内投与し、180分後にEpirubicinの各臓器(心臓,腎臓,脾臓,肺臓,肝臓,骨髄)への移行について検討した。その結果、Lipo-EPR群では心臓,腎臓,脾臓,肺臓,肝臓,骨髄への移行の各々の平均値は228, 335, 1560, 159, 928, 34ng/gであり、free-EPR群では2993, 17840, 9663, 3570, 6776, 1120ng/gであったが、Lipo-EPR群の症例数が少なく比較的検討が難しくさらに症例を加え検討をしている。(4) Lipo-EPRの門脈内投与後の血液生化学検査では大きな異常値は認められなかった。Liposomeをdrug carrierとして、liposome-

epirubicin (Lipo-EPR)を製作・調整し、肝動脈内,門脈内,末梢静脈内に各々3mg/kgのLipo-EPR,free-EPRを投与しEPRの体内動態について検討した。EPRの血中濃度はLipo-EPR,free-EPR投与後、3分,5分,30分,60分,180分後に採血し、HPLC法にて測定し各々比較検討した。その結果、血行動態においてLipo-EPR群がFree-EPR群に比べて1分から15分値まで高値を示し、liposome化抗癌剤とすることにより肝臓にtargetingされたLipo-EPRが徐々に血中に放出されたものと思われた。しかし肝動脈内,門脈内投与の両ルート間においては現在までの検討では殆ど差は認められなかった。また180分後の採血後直ちに犠牲死させ、肝臓、脾臓、腎臓、肺臓、心臓、骨髄の各臓器へのEPRの組織内濃度をHPLC法にて比較検討した。その結果、Lipo-EPR群がfree-EPR群に比べ、肝臓、脾臓などで高値を呈し、肺臓、心臓などでは反対に低く、Lipo-EPRが網内系臓器にentrappedされたためであると思われた。しかし肝動脈内,門脈内投与の両ルート間においては現在までの検討では大きな差は認められず、実際の治療効果にどのように影響するかを含め、家兎の治療モデルを用いて両者の生存期間などを含め検討中である。このLipo-EPRの種々の投与経路の安全性を確認するため、投与後の肝機能検査、エンドトキシンの有無などについて検討してきたが、いずれの投与ルートでも正常範囲内であった。現在までの三者の投与経路での肝転移の治療と防止に対する検討では、末梢静脈に比べ、肝動脈、門脈経路による局所療法が血行動態の結果からでは、肝臓などに対してより効果が期待できるような結果であるが、実際に家兎を用い転移性肝癌モデルを作成し検討し各々の治療効果について比較検討を行い経過観察をしている。