hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ルテニウム2次元酸化物に電場・圧力で誘起される新奇量子現象

我々は,パルス電圧・電流による抵抗測定,放射温度計による時間分解温度測定や試料のサイズ・形状依存性を調べ,この現象がジュール発熱や局所的金属化では説明できないことを明らかにした.また,しきい電場の温度依存性からこの金属化現象は局在した電荷のピニングポテンシャルの熱揺らぎで説明できる.さらに,0°Cでも非平衡定常状態にある川の水(流水)は凍らない.同様に,電場で金属化した後の金属状態は電流を流し続けることで低温まで維持できること.さらに,その基底状態は圧力誘起金属相と同様に強磁性であることを実験的に示した.2.圧力効果(一軸圧力)モット絶縁体Ca2RuO4は0.5 GPaの静水圧で遍歴電子強磁性を基底状態に持つ金属に転移する.この強磁性は,8GPaまで加圧すると突然消失し,超伝導が出現する.さらに,この物質は2次元電子状態を特徴とするため,異方的加圧に敏感である.確かに,c軸方向に一軸加圧すると,静水圧より容易に金属化し強磁性が出現することがわかった電場の実験からは,我々の発見したスイッチング現象が,電場誘起のモット転移であるごとが実験的に明らかになりつつある.圧力効果についても,静水圧に加えて1軸圧の実験が進展し,侭次元物質の特長が明らかになりつつある.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在,我々の発見したスイッチング現象の論文をNature関連誌に投稿,誌査読中である.査読者の反論(局所効果の可能性)についても我々の正当性を実験的に証明できた.今後,我々の主張が世間に認められるように,我々の実験の信頼性を上げたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ブラキシズムはストレスを緩和するか?

<緒言>本研究は,ブラキシズムは精神的ストレスを抑制するために有益な機能であるという仮説を検証する研究の基礎資料を得るために,就眠時ブラキシズム(グラインディング)の抑制の有無が,就寝前後における尿中ストレス・ホルモン量と就眠時の咬筋筋活動量の関係に及ぼす影響について検討することを目的とした.<材料ならびに方法>自覚的あるいは他覚的に夜間ブラキシズムを認める被験者12名を対象として,各被験者につき,顎運動抑制装置の装着,それのダミーの装着,および装置を何も装着しない状態の3条件を適用し,就寝時の咬筋筋活動量を記録するとともに,就寝前後の尿を採得した.記録された筋電図データを自作のアプリーケーションソフトで解析し,さらに4種類の尿中ホルモンについて,就眠時尿中ホルモン比率(起床時の尿中ホルモン濃度/就眠直前のホルモン濃度)を各測定日ごとに算出した.筋電図の解析結果と就眠時尿中ホルモン比率の相関関係を各ホルモンについて調べ,相関関係が認められるホルモンについては,顎運動抑制に関わる3条件ごとに,エピソード発現回数と就眠時尿中ホルモン比率の相関関係を調べた.<結果と考察>ノルアドレナリンの場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動との間に強い相関が認められたが,アドレナリン,ドーパミン,17-OHCSの場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動の間に弱い相関しか観察されなかった.続いて,ノルアドレナリンと筋活動の抑制の有無との関連を解析すると,就眠時ブラキシズム(グラインディング)を抑制しない場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動との間に強い相関が確認され,抑制した場合にはこれらの間の相関が弱くなることが確認された.<緒言>本研究は,ブラキシズムは精神的ストレスを抑制するために有益な機能であるという仮説を検証する研究の基礎資料を得るために,就眠時ブラキシズム(グラインディング)の抑制の有無が,就寝前後における尿中ストレス・ホルモン量と就眠時の咬筋筋活動量の関係に及ぼす影響について検討することを目的とした.<材料ならびに方法>自覚的あるいは他覚的に夜間ブラキシズムを認める被験者12名を対象として,各被験者につき,顎運動抑制装置の装着,それのダミーの装着,および装置を何も装着しない状態の3条件を適用し,就寝時の咬筋筋活動量を記録するとともに,就寝前後の尿を採得した.記録された筋電図データを自作のアプリーケーションソフトで解析し,さらに4種類の尿中ホルモンについて,就眠時尿中ホルモン比率(起床時の尿中ホルモン濃度/就眠直前のホルモン濃度)を各測定日ごとに算出した.筋電図の解析結果と就眠時尿中ホルモン比率の相関関係を各ホルモンについて調べ,相関関係が認められるホルモンについては,顎運動抑制に関わる3条件ごとに,エピソード発現回数と就眠時尿中ホルモン比率の相関関係を調べた.<結果と考察>ノルアドレナリンの場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動との間に強い相関が認められたが,アドレナリン,ドーパミン,17-OHCSの場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動の間に弱い相関しか観察されなかった.続いて,ノルアドレナリンと筋活動の抑制の有無との関連を解析すると,就眠時ブラキシズム(グラインディング)を抑制しない場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動との間に強い相関が確認され,抑制した場合にはこれらの間の相関が弱くなることが確認された.過去の多くの研究から,ブラキシズムと精神的ストレスとの関連が指摘されてきた.しかし,その機構についてはまだ明らかにされてはいない.これまでに報告された推論には,ブラキシズムが精神的ストレスを抑制するために,生体に有益に機能しているとするものがある.この推論が正しいものならば,ブラキシズムに対する現在の歯科臨床での対応を再確認する必要がある.つまり,ブラキシズムを抑制するのであれば,あらかじめブラキシズムの生体に対する利害を十分に理解した上で,その有害性が有益性を上回るときにのみ,なされるべきである.そこで,本研究では,上記仮説を検証すべく,夜間ブラキシズムの抑制の有無による就寝前後の尿中ストレスホルモン量の差を比較・検討することを目的とした.本研究の被験者には,自覚あるいは他覚的に夜間ブラキシズムを認める有歯顎者30名を選択した.選択された被験者の印象を採得し,得られた模型上で顎運動抑制装置とこの装置のダミーとして,これと同形態で顎運動を阻害しない装置を作製した.同一被験者内で,顎運動抑制装置使用,同装置のダミー使用,装置非使用の三条件を設定し,それぞれの条件ごとに就寝前後の尿を採取し,尿中ストレスホルモン量を測定することで,この濃度変化をストレス値の指標とした.これと同時に,両側咬筋の就寝中の筋電図を計測し,筋放電の状態をブラキシズムの抑制量の指標とした.現在,選択された被験者におけるデータ採得が完了したところであり,今後,得られたデータの分析を遂行し,ブラキシズムの抑制条件,尿中ストレスホルモン量,筋放電量の結果の関連について検討を加える計画である.<緒言>本研究は,ブラキシズムは精神的ストレスを抑制するために有益な機能であるという仮説を検証する研究の基礎資料を得るために,就眠時ブラキシズム(グラインディング)の抑制の有無が,就寝前後における尿中ストレス・ホルモン量と就眠時の咬筋筋活動量の関係に及ぼす影響について検討することを目的とした.<材料ならびに方法

>自覚的あるいは他覚的に夜間ブラキシズムを認める被験者12名を対象として,各被験者につき,顎運動抑制装置の装着,それのダミーの装着,および装置を何も装着しない状態の3条件を適用し,就寝時の咬筋筋活動量を記録するとともに,就寝前後の尿を採得した.記録された筋電図データを自作のアプリーケーションソフトで解析し,さらに4種類の尿中ホルモンについて,就眠時尿中ホルモン比率(起床時の尿中ホルモン濃度/就眠直前のホルモン濃度)を各測定日ごとに算出した.筋電図の解析結果と就眠時尿中ホルモン比率の相関関係を各ホルモンについて調べ,相関関係が認められるホルモンについては,顎運動抑制に関わる3条件ごとに,エピソード発現回数と就眠時尿中ホルモン比率の相関関係を調べた.<結果と考察>アドレナリン,ドーパミン,170HCSの場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動の間における関連を見いだすことが出来なかったが,ノルアドレナリンの場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動との関連が示唆された.さらに,ノルアドレナリンの場合には,就眠時ブラキシズム(グラインディング)を抑制しない場合には,就眠時尿中ホルモン比と就眠時の咬筋筋活動との間には関連があるが,抑制した場合にはこれらの間の相関が弱くなることが認められた.
ヴィシー政権以降のフランス南部における文芸誌ネットワークについての実証的研究

2018年9月11日から18日までの日程で、リヨン市立アーカイブ(以下、AML)、ローヌ県立アーカイブ(以下、ADRA)等にて資料調査をおこなった。AMLとADRAでは、主として、検閲の指示書と検閲された雑誌の原本などの資料を閲覧・収集した。これらの資料は、調査を実施したアーカイブでも把握していない資料であり、学術的価値の高い資料の発見であったと評価することができる。また、フランス滞在の最後にはパリにて、エクス=マルセイユ大学の名誉教授クロード・ペレス先生とフランス国立図書館フランソワ・ミッテラン館にて、カーン(フランス)のIMECに所属するクレール・ポーランとの連携を含めた今後の研究の展開について意見交換をおこなった。9月22日には、名古屋大学にて「ドイツ占領下におけるフランス文化」と題する研究集会を開催した。講師として、近年ドイツ占領下のフランス映画について研究している永田道弘(愛知大学)とジロドゥ演劇を専門とする間瀬幸江(宮城学院女子大学)を招聘した。同研究会の内容については、本研究計画の全体をまとめた『科学研究費補助金報告書』に論文を掲載し、成果を公表している。本研究は、ヴィシー政権成立以降にフランス南部地域で発行された四つの文芸誌を選び、それら文芸誌の書評欄や文芸欄の調査をおこなうことで、1)各文芸誌の特徴を分析すること、2)ヴィシー政権期およびドイツ占領下のフランス南部における文芸誌ネットワークを実証的に描き出すことを目的としている。平成28年度の研究計画では、1)フランスで資料調査をおこなうこと、2)データベース・システムを構築しwebで公開すること、3)学会発表や論文で研究成果を公開すること、4)『年度報告書』を作成することの四点を計画していた。平成28年度は研究実施計画にしたがい、平成29年2月26日から3月5日までの8日間の日程で、フランス国立図書館のアーセナル館およびフランソワ・ミッテラン館にて資料収集および資料調査をおこなった。調査の対象とした資料は、『コンフリュアンス』誌、『ポエジー』誌とその前身である『ポエット・カスケ』誌、そして『ラルバレート』誌の三誌である。これらの資料について必要な部分をコピーなどにより収集した。また、収集した目次データを研究補助として雇用した大学院生の助けを借りて、外注して準備したデータベース・システムに入力しweb経由で閲覧できるよう研究体制を整えた。平成29年度は研究計画の2年目にあたり、初年度に引き続き現地での資料調査および資料収集を行った。過年度までにフランス国立図書館(以下、BnF)において資料調査の対象とした文芸誌を調査していたが、『ラルバレート』誌についてはBnFのアーセナル館で保存資料に欠号があったため全てを調査できていなかった。そこで平成29年度は、平成29年11月21日より12月2日までの12日間の日程で、リヨン市立図書館にて調査を実施した。同図書館が収蔵する『ラルバレート』誌は大変保存状態が良く、同誌発行当時に挿入されていた購読申込書や同誌が翻訳して出版したジャン・ジュネやフランツ・カフカの作品の宣伝チラシも閲覧することができる点で特筆に値することがわかった。本調査旅行中の11月25日から28日までの期間はポルト大学(ポルトガル)にて11月27日に開催された国際研究集会にて研究発表をおこなった。また、平成30年3月5日より11日までの7日間、エクス=マルセイユ大学(フランス)よりSylvie REQUEMORA-GROS教授を招聘し、本研究計画等について議論するとともに、3月8日には講演会を開催し、そのなかで同教授に講演をしていただいた。同教授は17世紀フランス文学を専門としているが、講演に続く質疑応答のなかで、17世紀の文学活動において非常に大きな役割を担っていたサロンが、ある種のネットワークを形成していたことを指摘した。これは、本研究計画が主たる対象としている文学作品を共有するネットワークの存在を、通時的な視点から補強するものであり、本研究を今後より大きなパースペクティヴのもとで展開する際に、非常に意義のあるものだと評価することができる。これらの成果の概要については、年次報告書を発行すると同時に本研究計画のwebサイトでも公開し、成果の発信に努めている。平成29年度は研究実施計画にしたがい、平成29年11月21日から12月2日までの12日間の日程で、リヨン市立図書館にて資料調査を実施した。それと合わせて、平成29年11月27日にポルト大学(ポルトガル)で開催された国際研究集会にて研究発表を行った。また、過年度におこなった口頭発表を「リスボン地震に見る文学の想像力ー天災と人災を超えてー」の題名で『名古屋大学人文学研究論集』(第1号)に発表した。さらに、本年度の調査結果は、初年度に開設したwebサイト(http://rfsoa.lit.nagoya-u.ac.jp)に研究補助者の助力を得てデータ入力をおこない公開している。同webサイトでは、過年度に発行した分とあわせて年度報告書を公開してもいる。

また、フランス滞在の最後にはパリにて、エクス=マルセイユ大学の名誉教授クロード・ペレス先生とフランス国立図書館フランソワ・ミッテラン館にて、カーン(フランス)のIMECに所属するクレール・ポーランとの連携を含めた今後の研究の展開について意見交換をおこなった。9月22日には、名古屋大学にて「ドイツ占領下におけるフランス文化」と題する研究集会を開催した。講師として、近年ドイツ占領下のフランス映画について研究している永田道弘(愛知大学)とジロドゥ演劇を専門とする間瀬幸江(宮城学院女子大学)を招聘した。同研究会の内容については、本研究計画の全体をまとめた『科学研究費補助金報告書』に論文を掲載し、成果を公表している。平成28年度の調査は外形的な点を主として対象としたが、平成29年度は前年度の現地調査にて収集してきた資料の分析をおこなう。特に、各文芸誌が他誌について言及している箇所について、作者、題名、文芸誌名、号数、発行場所、発行年などの書誌情報を抽出し、平成28年度に構築したデータベース・システムに随時入力していくことを予定している。このような分析により、ヴィシー政権以降のドイツ占領下にあって、フランスの南部地域において流通していた文芸誌が形成していたネットワークの広がりの輪郭を描き出すことができると考えている。また、平成29年度においてもフランスの図書館などで現地調査を実施する計画である。対象となるのは『カイエ・デュ・シュド』誌で、調査旅行により必要な資料を収集し、各文芸誌間の関係についてより詳細な分析を推し進める計画となっている。さらに、平成29年度中にフランスおよび日本国内より研究者を招聘して、国際研究集会を実施するための準備をおこなっているところである。また、年度中の口頭発表や論文での研究成果の発表も予定している。平成30年度は本研究計画の最終年にあたるが、9月に最後の資料調査をおこなうとともに、エクス・マルセイユ大学からの依頼に応じる形で、同大学にて開催される研究集会で口頭発表を行う予定である。また、国内でも本研究計画に関わるテーマで日本人研究者をあつめて研究集会を実施することを計画している。この最後の資料調査によって、本研究計画で調査委対象としていた文芸誌の全てについて、原本で確認する予定である。また、過年度までに収集した資料のうち、まだwebサイトに反映されていないものについては、研究補助者の助力を得て入力を完成させる予定である。そして、これまでの研究成果をまとめた報告書を作成する計画である。研究補助として雇用する予定の大学院生のうちの1名が、体調不良により研究を補助することができなくなったため、その分が「次年度使用額」として残った。前年度未使用額を含めてほぼ年度当初の計画通りに予算を使用したが、人件費の支出を年度末に行ったことで若干の誤差が生じた次第である。次年度使用額については、人件費の使用を年度途中に行うことで、誤差が生じないようにするとともに、人件費の算出基礎となる作業時間を厳密に管理する計画である。平成28年度に担当してもらう予定だった補助業務(データ入力)を平成29年度に実施するため、「次年度使用額」を平成29年度の「人件費・謝金」と合算して執行する計画である。
契丹大字と契丹小字の比較に基づく契丹大字表記システムの解明

本研究課題は、契丹大字と契丹小字の文字体系の組織的な比較研究を中心としているが、その前提としてそれらの文字によって記録された、契丹語の性質の理解が重要と言える。特に、契丹語はモンゴル諸語と関係があると一般的に考えられているものの、直接の子孫となる言語が現在伝わっていないため、モンゴル語史における位置づけについて研究者の意見が一致しているとは言えない。近年この問題に関する専著が出版され、モンゴル諸語と鮮卑系言語(契丹語、拓跋語、吐谷渾語など)との関係が論じられた。しかし、契丹語を除く鮮卑系言語は、歴史書等に断片的に記録された少数の語彙に限られており、それらのデータをもとに言語の親縁関係を論じるのは方法論的に問題がある可能性も否定できない。本年度は、この問題について集中的に研究活動をすすめ、研究書の内容について、その方法論や研究結果について検討を行った。今年度の研究成果については、書評論文として発表される予定である。また、今後の契丹大字と契丹小字の比較研究の基礎データを構築すべく、拓本や写真などに加え、本年度出版された契丹小字の研究書の録文等を参照しつつ、これまでに作成した電子データの校正作業を進めた。また、女真文字はその作成の際に、契丹大字から大きな影響を受けたと考えられていることから、女真文字資料の電子化に向けたフォントデータの作成を開始した。フォントの作成には、来年度以降も引き続きすすめていく予定である。本研究課題をすすめるに当たっては、契丹語と他の言語との親縁関係について理解を深めることは重要であるため、本年度の研究活動および研究成果は、契丹大字と契丹小字の比較という本研究課題の中心的な作業をすすめる上での基礎固めと位置づけることが出来る。研究活動は順調に進展していると言うことができ、今後は本年度の研究成果を踏まえ、実際の文字体系の比較研究へと展開する予定である。本年度、契丹小字に関する研究書の出版があったため、その内容を検討し今後の研究に反映する必要がでてきたが、当初の計画を大きく変えるほどの影響はないと考えている。研究論文の出版に若干の遅延が生じているものの、総じて本年度の研究課題の進捗は順調に進展していると考えている。今後は、基本的には本年度のすすめてきた研究活動を引き続きすすめていく予定であるが、Huis Tolgoi碑文など、契丹文字以外の文字によって記録された鮮卑系言語の資料についても、解読をすすめ、データとして利用する必要があると考えている。
幕府の平和時における御家人動員に関する基礎的研究

1.関係史料の網羅的収集・整理刊行史料集・地方史・東京大学史料編纂所所蔵史料を対象として、「使節」関係史料の網羅的収集を行った。また、収集の成果を順次パーソナルコンピュータ上にデータベースとして整理・蓄積した。研究史上中心に論じられてきた六波羅探題管轄地域以外にも、多くの「使節」事例が存在することを確認できた。特に鎮西地域の事例は、質的にも、量的にも、六波羅管轄地域に匹敵するものであった。2.東京大学史料編纂所未収集史料の調査・撮影(1)1997年1月28日30日、和歌山県立文書館に出張し、同館寄託の「丹生文書」を調査・撮影した。(2)1997年3月18日22日、長崎県立対馬歴史民俗資料館に出張し、同館寄託の「宗家文庫史料」のうち「宗家判物写」と呼ばれる史料群を調査・撮影する。同史料は、散逸の危険が指摘されており、調査・撮影は緊急を要する。3.個別事例の検討と「使節」の制度的解明史料的に恵まれた鎮西地域における「使節」制度を検討すると同時に、研究史も豊富な薩摩国入来院を個別事例として検討する。鎮西「使節」の多くが、いわゆる「神領興行法」に関わって派遣されたこと、鎌倉期には守護の検断使節との間で権限分割がされていたこと、および、南北朝内乱期の軍事行動と「使節」の活動との切り分けをどう理解するかが課題であること、が明らかとなった。
BDMで収縮抑制された筋はどこまで疲労筋に似ているか-新発想に基づく疲労筋モデル

骨格筋疲労のうち、化学・力学エネルギー変換系(収縮蛋白系)の変調の機序を、大沢が提唱する新しい筋収縮モデルの見地から検討した。筋収縮の直接エネルギー源をATPの加水分解エネルギーではなく、収縮蛋白系の中にある「熱溜め」におく大沢のモデルに則ってドーソンらのNMRによる研究結果を解釈すると、疲労筋と2.3-ブタンディオンモノオキシム(BDM)の骨格筋に対する効果は、全く区別できないものであることが明らかになった。そこで、以下の手法を用いて疲労筋とBDM処理筋の分子形態学的研究を行った。(1) X線回折実験(平成9年度・平成10年度):ドーソン(1978)らは、疲労筋の原因としてリン酸化合物濃度及びpHの変化を提唱してきた。そこで、骨格筋スキンドファイバーを用いて、リン酸化合物濃度を人為的に調整した標本の収縮蛋白系の分子形態と、BDMにより収縮を可逆抑制された標本の分子形態を比較するため、高輝度光科学研究センター(Spring-8)の高輝度シンクロトロン放射光を利用して高時間分解能X線回折実験を行った。現在結果を解析中である。(2)筋原線維実験(平成10年度):大野(1991)の方法を用いて、筋原線維短縮速度を10ミリ秒の時間分解能で測定した。BDMが存在する条件下では、筋原線維短縮速度が有意に減少することが示された。その際、無負荷短縮はほとんど抑制されずに、負荷がある状態での短縮が抑制されることが明らかになった。さらに、硬直から短縮開始までの潜時がBDM存在下では有意に延長した。さらに、リン酸化合物濃度を疲労筋時と近似させた条件での筋原線維短縮速度測定を実施している。現在、筋原線維の化学・力学変換系へのBDMの作用点を明らかにするため、筋原線維の熱測定を試みている。骨格筋の疲労のうち化学・力学エネルギー変換系の変調の機序を、大沢が提唱する新しい筋収縮モデルの見地から検討した。筋収縮の直接のエネルギー源をATPの加水分解エネルギーでなく、収縮タンパク系の中にある「熱溜め」におく大沢のモデルに則ってド-ソンらのNMRによる研究結果を解釈すると、疲労筋と2,3-ブタンジオンモノオキシム(BDM)の骨格筋に対する効果は、全く区別できない物であることが明らかになった。そこで疲労筋の分子形態と、BDMにより収縮を可逆抑制された骨格筋生筋の分子形態をX線回折法を用いて比較検討した。1)電気刺激により生筋を収縮させ、静止状態と収縮中の分子形態を追跡した。研究室現有のX線源で、静止時のフィラメント間隔と赤道反射強度比(1,0/1,1)の疲労進行時の変化と、BDM処理により収縮が抑制された筋の赤道反射強度比の変化の比較検討を行った。さらに詳細な静止時の分子形態と収縮中の分子形態は、高時間分解能を得るために、高輝度光科学研究センター(Spring-8)の高輝度シンクロトロン放射光を利用して観察した。2)BDMは、収縮タンパク系のみならず、興奮収縮連関にも作用を及ぼす。BDMの収縮タンパク系への作用だけを見るためにスキンドファイバーでも同様に分子形態を観察した。従来の疲労筋モデルとしてド-ソンら(1978)の報告にあるpH、リン酸化合物濃度に合わせた人工細胞内溶液においたスキンドファイバーと人工細胞内液中にBDMが存在するスキンドファイバーのX線回折像の比較検討を行った。

筋収縮の直接エネルギー源をATPの加水分解エネルギーではなく、収縮蛋白系の中にある「熱溜め」におく大沢のモデルに則ってドーソンらのNMRによる研究結果を解釈すると、疲労筋と2.3-ブタンディオンモノオキシム(BDM)の骨格筋に対する効果は、全く区別できないものであることが明らかになった。そこで、以下の手法を用いて疲労筋とBDM処理筋の分子形態学的研究を行った。(1) X線回折実験(平成9年度から継続):ドーソン(1978)らは、疲労筋の原因としてリン酸化合物濃度及びpHの変化を提唱してきた。そこで、骨格筋スキンドファイバーを用いて、リン酸化合物濃度を人為的に調整した標本の収縮蛋白系の分子形態と、BDMにより収縮を可逆抑制された標本の分子形態を比較するため、高輝度光科学研究センター(Spring-8)の高輝度シンクロトロン放射光を利用して高時間分解能X線回折実験を行った。現在結果を解析中である。(2)筋原線維実験:大野(1991)の方法を用いて、筋原線維短縮速度を10ミリ秒の時間分解能で測定した。BDMが存在する条件下では、筋原線維短縮速度が有意に減少することが示された。その際、無負荷短縮はほとんど抑制されずに、負荷がある状態での短縮が抑制されることが明らかになった。さらに、硬直から短縮開始までの潜時がBDM存在下では有意に延長した。さらに、リン酸化合物濃度を疲労筋時と近似させた条件での筋原線維短縮速度測定を実施している。現在、筋原線維の化学・力学変換系へのBDMの作用点を明らかにするため、筋原線維の熱測定を試みている。
人と機械の融合マシン技術に関する研究

本研究では,運動と感覚の再建を補助するシステムの構築を目的として,人とロボットをシームレスに結合する技術・方法論の構築を行った.個性適応型筋電義手(高出力他自由度ロボットハンド,柔らかい触覚センサ,BMI上腕義手)や麻痺指に対するリハビリ装置(症状に応じたアシスト,装着の簡易化,複雑な拇指のアシスト)および機能的電気刺激装置(多種類の感覚提示法,最適な刺激を探索するシステム)を開発し,日常生活環境下での使用可能なシステムの実現を行った.本研究では,運動と感覚の再建を補助するシステムの構築を目的として,人とロボットをシームレスに結合する技術・方法論の構築を行った.個性適応型筋電義手(高出力他自由度ロボットハンド,柔らかい触覚センサ,BMI上腕義手)や麻痺指に対するリハビリ装置(症状に応じたアシスト,装着の簡易化,複雑な拇指のアシスト)および機能的電気刺激装置(多種類の感覚提示法,最適な刺激を探索するシステム)を開発し,日常生活環境下での使用可能なシステムの実現を行った.上腕切断や脳卒中などにより生じる機能不全障害の課題に対して,次の4種類の研究課題を遂行した.a)脳の計測と解析:脳活動と筋活動の相関関係をリアルタイムで測定するために,脳波計とf-NIRSを用いて脳活動を計測し,筋電センサと超音波診断装置を用いて筋活動を計測し,3Dモーションキャプチャ装置を用いて義手や手指パワーアシスト機器装着時の運動を計測するシステムを構成し,データの計測を開始した.b)センシングデバイスの検討:CoPセンサを用いた滑り覚センサを用いて,義手の手先運動を制御し,把持物体が滑り落ちることを防止することが可能となった.また,電気刺激を用いた幻覚提示法については,2対の電極を用いて干渉10ミリ四方程度の領域において幻覚の発生が確認された.しかしながら,領域を拡張するために電極数を増加させる必要がある.c)基盤技術:個性適応型情報処理の高速化と小型化を行うために,Gumsticsボードコンピュータを用いて,筋電制御器を構築し,スペクトラム分析による特徴抽出機能と機械学習機能を有するソフトウエアを開発した.また,電源の小型化を行い,4時間の連続稼働を実現した.d)応用・有用性検討:構築した技術を日常生活に応用するため,上肢運動機能の代替機器を開発することを目的として,滑り触覚フィードバックを用いた義手による物体把持を実現した.滑り覚・触覚センサの併用により,自動的にハンドが物を握りこむ機能を付与し,落下の危険性を減少させることに成功した.次に,パワーアシスト機器制御システムを開発し,5指分離独立運動15パターンと手根関節3自由度の駆動機構を実現した.上腕切断や脳卒中等により生じる機能不全障害の課題に対して,次の4種類の研究課題を遂行した.a)脳の計測と解析:運動意図に基づき制御される筋電義手使用時に対して,より自然な義手制御を可能とするように,フィードバック部位に対する錯覚現象を利用した,離散的ではなく連続的な触覚フィードバックにより情報を提示し,その時の脳活動をfMRIによって検討した.b)センシングデバイスの検討:柔軟性があり,任意形状での作成が容易な「全方位感圧センサ」を開発した.柔軟素材に炭素粒子を浸透させることにより,柔軟素材の圧力による変形を抵抗値変化として人工指の全側面からの接触情報をセンシングすることが可能となった.c)基盤技術:個性適応型情報処理を搭載する小型(43mm×37mm)なSBC(Single Board Computer)を2つのCPUを搭載し,相互に適切な機能分担を行うように開発した.小児・幼児用義手と手指パワーアシスト装置制御へ適用し,システムのコンパクト化を実現した.d)応用・有用性検討:複雑な構造である拇指CM関節の2自由度をそれぞれ独立にアシスト可能な「拇指CM関節のパワーアシスト」を開発した.これにより,複雑な物体への把持を適切な形でアシストすることが可能となった.また,「全方位触覚フィードバック付き上腕筋電義手」により,手指に配置したセンサ信号からさまざまな物体形状やその大きさを区別可能であることを明らかにした.これにより,把持対象物に合わせた適切なフィードバックが可能となった.本研究では人と機械の融合を実現するための基盤技術の確立のため以下の課題を取り組んだ.1、脳の計測と解析:生体フィードバック刺激のための幻覚を用いた多点刺激法を確立するため,4ch電気刺激装置の出力を多電極に動的に分配可能な刺激分配回路を作成した.これにより様々な電極配置を任意に選択できかつ動的に変更が可能となり,多点電気刺激によるリハビリ効果を効率的に探索することが可能となった.電気刺激による感覚フィードバック手法としてファントムセンセーションを利用した2次元領域への動的な感覚提示手法を開発した.3セットの刺激電極を皮膚上に三角形に配置し各電極における刺激強度を時間変化させることにより新たな刺激感覚を10パターン提示し,被験者実験にてその感覚が得られていることを確認した.2、センシングデバイスの検討:開発した柔軟であり任意形状の作成が可能な全方位感圧センサの電極部材に対して柔軟な導電布を利用することにより外力に対する特性の安定化と感圧部材に対する電極配置の最適化により圧力の検出に方位性を持たせることができ,計測範囲の全方位性の実現が可能となった.3、基盤技術:幼児用義手への組み込みでありかつ意思疎通が困難な幼児の意図を推定するアルゴリズムが搭載可能な高性能な小型マイコンボードを開発した.

浮動小数点演算可能なSH2A-FPUを搭載し,機械学習アルゴリズムを人とのインターフェースに必要な周期(100Hz)で実行可能となった.4、応用・有用性検討:麻痺者自身が単独で装着可能なフック型固定機構による指伸展機構を開発し装着性を向上させ、また様々な麻痺症状を考慮した意図推定による制御アルゴリズムを開発した.拇指関節アシスト機構を組み合わせることで,広範囲の患者の症状に対して適切な意図推定アルゴリズムによって動作する,利用者の負担が軽減された長期リハビリが可能なアシスト装置が完成した.「人と機械の融合」を実現するハードウェア(身体を代替・アシストするロボット群)の開発と,そのハードウェアを個々人の差異を吸収することが可能なアルゴリズムにて駆動するシステムを一体として実現し,非侵襲生体計測による人を含んだ系として評価可能な方法論を検討が可能な状況が十分に整備されたため.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までに構築された各技術や装置により,早期に日常生活環境下での応用・有用性検討に入ることで「人と機械の融合」技術による各応用がどの程度の機能回復・補助に有用性の主張が可能かを,各対象者に対して長期適用することにより検証する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
CGMSを用いた糖尿病個別教育支援のガイドライン作成とその有効性の検証

研究(1)では2型糖尿病者6名を対象としてCGMS装着者にインタビュを行い、グラウンテッド・セオリー・アプローチにて分析した。CGMS装着体験は自らの病と真摯に対峙する機会となり、偏った食行動の気づきを得ていた。気づきは食行動改善のモチベーションを高めていた。研究(2)では20名を対象としてCGMS前後の糖尿病負担感情調査(PAID)の測定にて検証した。PAID総点数の平均はCGMS前25.62±16.2後21.8±14.9で有意差は認められないものの負担感情は軽減傾向にあった。患者背景因子との関連では有職群において「糖尿病の治療」の負担感情が有意に軽減していた(p<0.05)。CGMS(Continuous Glucose Monitoring System:以下CGMS)は、一定の間隔で継続的な血糖測定を可能とする新しい血糖測定システムである。現在、医家向けの医療機器として限られた施設においてのみ使用されている。当施設におけるCGMS使用患者は1-3名/月である。米国の研究者らは、CGMSを利用した2型糖尿病患者はself-efficacyが高く、意志力の持続から身体活動量の改善およびHbA1cやBMI(Body Mass Index)値が減少したと報告している。研究(2)「CGMSを用いた糖尿病個別教育の有効性の検証」はガイドラインに基づいて支援介入された症例を測定尺度を用いて検証する。測定尺度はPAID(Problem Areas in Diabetes Survey:糖尿病問題領域調査)を用いる。PAIDは、疾病・治療・食事・社会的サポートなどに関する20項目の領域別質問で構成され15点で採点される。Cronbachのα係数は0.93と信頼性は高い。PAIDは援助による変化の評価ができるといわれている。平成25年度は研究体制準備期であり研究準備体制を整えた。研究計画書の倫理委員会の承認を受け、研究が開始している。糖尿病は完治しない病である。糖尿病者は血糖コントロールを可能な限り行い、一生合併症の予防に努めなければならない。患者にとっては多大なストレスである。持続血糖モニタリングシステム(Continuous Glucose Monitoring System:以下CGMS)は腹部に装着するだけで痛みを伴わずに連続した血糖値が測定できる。これまでの自己血糖測定器(Self-monitoring of blood glucose:以下SMBG)では総合的な血糖変動傾向や夜間低血糖等を見極めるのは困難であった。CGMSではそれらを把握できるようになり、糖尿病治療の最適化が可能になると考えられている。CGMSに関する研究は始まったばかりといえる。欧米の研究ではCGMS装着者はコントロール群よりself-efficacyが高く、意思力の持続から身体活動量に変化が認められHbA1cやBMIが改善したことが報告されている。これらの研究はCGMSが治療に限られたツールではなく、療養生活に活用できることを示唆している。本研究は新技術であるCGMSを糖尿病療養支援の新しいツールとしての可能性を見出すことを目的としている。「CGMSを用いた糖尿病個別療養支援効果の検証(1)」はCGMS装着体験者の思いをGrounded Theory Approachにて質的帰納的に分析した。導かれた結果から療養支援ガイドラインを作成した。「CGMSを用いた糖尿病個別療養支援効果の検証(2)」はガイドラインに基づいた看護介入を行いその支援効果を検証する。支援効果の評価法として糖尿病問題領域調査(Problem Areas in Diabetes Survey:以下PAID)を用いる。PAIDは患者の感情面での適応度の測定、援助による変化の評価ができると言われている。まずは、パイロットスタディとして一施設で実施する。本研究は継続的な血糖測定を可能とする新しい血糖測定システムContinuous Glucose Monitoring System(CGMS)を糖尿病患者教育支援に適応できるガイドライン作成に臨み、示唆を得る目的で実施した。研究方法はミックスメソッドを用いた。検証(1)はCGMS装着体験から導かれる糖尿病患者の想いを明らかにするために、6名の2型糖尿病者の語りをGrounded Theory approachにて分析した。その結果、CGMSはどのような食物が血糖値上昇に影響するのかを可視化できることから、自らの病に真摯に向き合う機会となり、偏った食行動の気づきを得えていた。気づきは改善へのモチベーションを高めていた。検証(2)はCGMS前後で糖尿病療養者の負担感情変化を糖尿病問題領域質問票Problem Areas in Diabetes Survey(PAID)で測定した。分析対象は20名である。PAIDの点数変化に影響すると考えられる糖尿病罹病期間、職業の有無、治療内容、合併症を含む患者背景因子を検討した。また、PAID回答分布を前後で比較した。その結果、CGMS前のPAIDの総点数の平均は25.6±16.2、CGMS後21.8±14.9と、有意ではないものの軽減傾向にあった。CGMS前のHbA1cは8.2±2.2%、CGMS後7.8±1.4%と、有意ではないものの改善傾向にあった。PAID各項目と患者背景因子のうち、職業を有する群において「糖尿病の治療法」に対する負担感情が有意に軽減されていた(p<0.05)。CGMS前のPAID回答分布は「合併症」が最も多く(5名,25%)、CGMS後は「低血糖」が最も多かった(5名, 25%)。

CGMSの情報は有職者の負担感情を軽減させることが示唆された。CGMS後は低血糖への負担感情の可能性に配慮した関わりが必要といえる。研究(1)では2型糖尿病者6名を対象としてCGMS装着者にインタビュを行い、グラウンテッド・セオリー・アプローチにて分析した。CGMS装着体験は自らの病と真摯に対峙する機会となり、偏った食行動の気づきを得ていた。気づきは食行動改善のモチベーションを高めていた。研究(2)では20名を対象としてCGMS前後の糖尿病負担感情調査(PAID)の測定にて検証した。PAID総点数の平均はCGMS前25.62±16.2後21.8±14.9で有意差は認められないものの負担感情は軽減傾向にあった。患者背景因子との関連では有職群において「糖尿病の治療」の負担感情が有意に軽減していた(p<0.05)。「CGMSを用いた糖尿病個別療養支援効果の検証(1)」は当施設倫理審査委員会の承認(承認番号586)後、2013年11月2014年6月にCGMSを装着した入院患者6名を対象に実施した。面接はインタビューガイドを用いて半構成的インタビューを行った。「CGMS装着体験の思い」「看護師のアドバイスで役に立った事」「CGMSに期待すること」について対象者に自由に語ってもらった。インタビューはプライバシーを保護できる個室で実施し、対象者の許可を得て録音した。研究成果は国内にて学会発表を行った。「CGMSを用いた糖尿病個別療養支援効果の検証(2)」は2014年12月17日付けで当施設の倫理審査委員会の承認(承認番号783)を得て研究を実施している。以上のことより現在までの達成度の評価を(2)「おおむね順調に進展している」とした。臨床看護学本研究は日本糖尿病療養指導士(Certified Diabetes Educator of Japan;以下CDEJ)もしくは糖尿病認定看護師の糖尿病療養支援のレベルアップを目指している。CDEJは、糖尿病とその療養指導全般に関する正しい知識を持ち、医師の指示の下で患者に療養指導を行うことのできる熟練した看護師、管理栄養士、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士に与えられる資格である。CDEJは糖尿病者の臨床における生活指導のエキスパートである。糖尿病の患者は合併症の進展から一施設や一診療科に留まらず、複数の施設や診療科を渡り歩く。研究により得られた成果や今後の課題を地域医療機関のCDEJや認定看護師と共有することで、CDEJのネットワークや療養支援の強化に貢献できる。従って、本研究の今後の推進方策として、CGMS装着者のPAID調査をCGMSを活用している地域の糖尿病専門施設に拡大していく。平成25年度の6月に倫理委員会に提出した研究計画書は11月に承認された。その理由として、研究課題名「CGMSを用いた糖尿病個別教育支援のガイドライン作成とその有効性の検証」として、研究計画書を作成したが、研究
新しいポリグルタミン病SCA17(TBP病)のモデル動物系の作成と分子病態解析

SCA17トランスジェニックマウスの作成SCA17患者リンパ球を出発材料としてRT-PCRを行いTet-on/Tet-off gene expression systemであるpBI-EGFPvectorにヒト変異TBP cDNAの組み込みを行った。CAGがさらに伸長した変異TBPをPCRにて作成した(pBI-EGFP-TBP-Q37,56,98,168,199)。このpBI-EGFP-TBP_Q199vectorのinsert部分を切り出し、microinjention法によりトランスジェニックマウスを作成した。産仔の尾DNAよりTBP配列およびEGFP配列を増幅するプライマーをそれぞれ用いてPCRにてtaransgeneを確認し、Q199トランスジェニックマウスを5株樹立した。Q199トランスジェニックマウス5株のF1すべてにおいて胚細胞導入が確認され、現在F3まで継代繁殖中である。F1F3において発達面、行動面、生存期間のいずれにおいても野生型との間に有意な差はなかった。一方コントロールとして用いる予定だったQ37トランスジェニクマウスは計3回microinjectionを行ったが、PCRおよびサザンブロットにてtransgeneの確認が出来なかった。今後、コントロールマウスはドキシサイクリン投与(+)群で代用する予定である。Q199トランスジェニックマウスと交配するTet-Offマウス:B6.Tg-TgN(Eno2tTA)5021NesはJackson研究所より購入し、継代繁殖を行った。これらQ199トランスジェニックマウスとB6.Tg-TgN(Eno2tTA)5021Nesとを交配し、本研究の目的である。ダブルトランスジェニックマウスが独立した4系統に得られた。現時点では明らかな胎生致死は確認されず、幼若なダブルトランスジェニックマウスにも明らかな表現型は確認されていない。今後、加齢段階で表現型の観察を継続すると心もに、マウス脳の病理学的検討を行う予定である。
直線加速装置の電子線照射による高線量率制動X線ポータルイメージ撮像

MVX線により生成された画像は濃度分解能の点でkVの画像に及ばない。これは直線加速装置のフラットニングフィルタによるビームハードニングと散乱線の増加に起因する。この問題を安価に解決するために,直線加速装置の電子線モードを用いた新しいポータルイメージ撮像機器を開発した。これは加速器のシャドートレイに設置することができ,低原子番号のターゲットで構成されるものである。本研究では,臨床で用いられる直線加速装置の構造を変更することなく,直線加速装置ヘッドに部品を装着するだけで人体軟部組織特に腫瘍を高コントラストに検出可能なポータルイメージ・Mega Vol tage CT撮像を実現する方法を提案した。本手法はターゲットの材質を最適に決定することにより低エネルギー成分を含んだ制動X線の発生確率を大幅に向上させることが重要課題であったため,本年度はターゲットの材質・形状を決定するためにモンテカルロシミュレーションを行い,カーボン・アルミニウムを用いた新しいターゲットの設計を行った。シミュレーションの結果,低エネルギー成分を含むエネルギースペクトルを発生するカーボン・アルミニウム厚を算出された。しかし,電子線モードにおいても加速器のヘッドから発生する制動X線が画質に影響を与えることが確認され,コリメータによる照射野サイズと画質に影響する線量の効率化について考慮が必要であることが新たに分かった。アルミニウムターゲットに関しては実際に画像取得実験を行い,数mmでもEPIDによる画像での物体形状の確認は可能であることが示され,アルミニウム数cm厚程度で空間分解能がX線のものに近づくことが実証された。これらの成果を国内・国際会議において発表を行った。さらに軟物質ファントムによる実験を行うことでX線と比較して密度分解能の向上について確認が可能であると考える。今後,少ないMU値で高画質を得るための照射法の最適化と,散乱線による人体への影響を考慮した装置の設計を行うことが必要である。本研究では,臨床で用いられる直線加速装置の構造を変更することなく,直線加速装置ヘッドに部品を装着するだけで人体軟部組織特に腫瘍を高コントラストに検出可能なポータルイメージ・Mega Voltage CT撮像を実現する方法を提案した。本手法はターゲットの材質を最適に決定することにより低エネルギー成分を含んだ制動X線の発生確率を大幅に向上させることが重要課題であったため,本年度はターゲットの材質・形状を決定するためにモンテカルロシミュレーションを行い,アルミニウムを用いた新しいターゲットの設計と撮像を行った。シミュレーションの結果,低エネルギー成分を含むエネルギースペクトルを発生するアルミニウム厚が算出された。また,照射野サイズと実際に撮像される画像との関係を得るために電子線の制動X線の発生確率に関するシミュレーションを行った。アルミニウムターゲットに関しては実際に画像取得実験を行い,1.0mmでもEPIDによる画像での物体形状の確認は可能であることが示され,アルミニウム1.2cm厚程度で空間分解能がX線のものに近づくことが実証された。また,この厚さでファントム表面付近の線量を最も低減できることが示された。これらの成果の公表のため現在論文執筆中である。電子濃度変換用ファントムによる実験を行うことで,X線と比較して密度分解能の向上について確認された。
弦理論の基本原理の解明

本研究では、弦理論の基本原理の解明に、Batalin-Vilkovisky形式を基礎にした方法で取り組むことを目標とした。この方向への第一歩として、私は以前の論文で、弦の場の理論の作用S(Φ)(Φは弦場)を、経路積分されるべき力学変数に格上げし、『作用の作用』I(S)で記述される理論“Theory of Theories"(以下TTと略す)を提案した。このTTが、はたして弦理論の基本定式化足りうるかを調べるために、本研究ではまずTTにおける観測可能量の構成を試みた。この観測可能量は、Batalin-Vilkovisky形式のデルタ演算子Δに対して、ΔD=^∃D_LΔおよびDΔ=Δ^∃D_Rを満足するようなD=D(Φ,∂/∂Φ)を用いて、Ο=∫DΦDexpS(Φ)と与えられることがわかる。最初、この問題を数学的に簡単に扱うために、Φ[X^μ(σ),・・・]=Φ_Iというように、弦座標(X^μ(σ),・・・)を離散的に扱ったが、この場合は条件を満足するDは存在しないことがわかった。しかし最近、(X^μ(σ),・・・)が連続であることを陽に用いる事により、条件を満足するようなDをいくつか構成することに成功した。現在、そのようなDを系統的に構成する一般論を展開しようとしているところであり、完成し次第、論文として発表する予定である。また、弦理論の基本原理の解明との関係は薄いが、TTと同様に位相的である場の理論を用いて、Yang-Mills理論の高温におけるdeconfining transitionのメカニズムの解明を行った。この位相的場の理論は、BRST量子化を行ったYang-Mills理論において、ゲージ場A_μを純ゲージ配位A_μ=g^†∂_μgに制限して得られるものであり、本来のYang-Mills理論のゲージの揺らぎだけを抽出したtoy modelである。このモデルを有限温度で解析することにより、カラー閉じ込めを実現していたgの大きな量子揺らぎが、充分高温では無くなって、deconfining transitionが起きることがわかった。この結果はProgress of Theoretical Physicsに近日掲載予定である。
子宮癌治療における抗腫瘍活性マクロファージの誘導

本研究の目的は、子宮体癌原発巣組織を用いて腫瘍関連マクロファージ(TAM)に対して免疫組織化学染色(CD68)を行い、その相対的発現量を組織学的局在(腫瘍細胞巣に浸潤または接触;nest TAM、中心壊死部に集簇;hot-spotTAM、腫瘍間質に浸潤:stroma TAM、腫瘍浸潤先進部と正常組織との境界部に集積・散在;margin TAM)に基づき臨床病理学背景との関連および予後への影響を検討し、さらに腫瘍組織内TAMの機能を明らかにすることで、がん免疫療法への応用をはかるものである。本年度は70例の子宮体癌症例を用いて、上記の組織学的局在によるTAMの臨床病理学的背景・予後との関連性の違いについて検討し報告した(Anticancer Res 24;3335-42,2004)。さらに上記の組織学的局在に従って検討したTAMのうち予後良好因子であったnest TAMの機能解析のため、腫瘍細胞のアポトーシス誘導との関連性を検討したところnestTAMと腫瘍細胞アポトーシスとの間に相関関係が認められた(p<0.0001)。また、その作用機序として腫瘍壊死因子(TNF-α)が関与している可能性を免疫組織化学染色にて明らかにした。一方、予後不良因子となったhot-spot TAMの機能解析のため、血管新生(CD31)との関連性を検討したところhot-spotTAMと腫瘍組織内微小血管密度との間に相関関係が認められた(p<0.001)。その作用機序として血管内皮増殖因子(VEGF)が関与している可能性を免疫組織化学染色にて明らかにした。これらの結果より、TAMは、その組織学的局在によって機能が異なり、抗腫瘍活性を有するnest TAMを誘導することで、がん免疫療法応用への可能性が示唆されたともに、血管新生に寄与するhot-spot TAMの浸潤を如何に抑制するかも今後の課題として明らかとなった。本研究の目的は、子宮体癌原発巣組織を用いて、腫瘍関連マクロファージ(TAM)に対して免疫組織化学染色(CD68)を行い、その相対的発現量を組織学的局在(腫瘍細胞巣に浸潤または接触;nest TAM、中心壊死部に集簇;hot-spotTAM、腫瘍間質に浸潤:stroma TAM、腫瘍浸潤先進部と正常組織との境界部に集積・散在margin TAM)に基づき臨床病理学背景(年齢、FIGO stage、リンパ節転移、筋層浸潤、組織型)との関連および予後への影響を検討し、さらに腫瘍組織内TAMの機能・分化・由来を明らかにすることで、がん免疫療法への応用をはかるものである。本年度は、70例の子宮体癌症例・手術摘出標本にて以下の結果を得た。1、nest TAM:臨床病理学背景と関連なし2、hot-spotTAM : FIGOstage進行群、筋層浸潤高度群、組織型低分化群で高値。予後への影響なし予後への影響なしさらに予後良好因子であったnest JAMの機能解析のため、細胞傷害性T細胞誘導、腫瘍細胞のアポトーシス誘導との関連性を検討したところnestTAMと腫瘍細胞アポトーシスとの間に相関関係が認められ(Spearman's ρ=0.730,p<0.0001)、nest TAM誘導によるがん免疫療法応用への可能性が示唆された。次年度は、更なるTAMの機能解明のため抗腫瘍活性、貪食能、抗原提示能、血管新生・間質形成への影響等を検討する予定である。

これらの結果より、TAMは、その組織学的局在によって機能が異なり、抗腫瘍活性を有するnest TAMを誘導することで、がん免疫療法応用への可能性が示唆されたともに、血管新生に寄与するhot-spot TAMの浸潤を如何に抑制するかも今後の課題として明らかとなった。
計算機シミュレーションによる一酸化窒素還元酵素の機能解析

一酸化窒素還元酵素(cNORとqNORタイプ)の野生型と変異型について分子動力学シミュレーションを行い、活性中心へのプロトン輸送経路を予測した。本研究成果は、NORがプロトンを取り込む仕組みに加え、呼吸系酵素の分子進化について新たな知見を与えた。一酸化窒素還元酵素(cNORとqNOR)の膜環境下における全原子古典分子動力学(MD)計算を行った.300ナノ秒の長時間MDを行い,タンパク質の安定性だけではなく,タンパク質の膜貫通領域にある活性中心へのプロトン輸送を担う水チャネルの形成・安定性も検討した.そして,静的な結晶構造から示唆されている水チャネルの描像を,ダイナミクスの詳細に基づいて再検討した.その結果,活性中心ヘプロトンを輸送しうる幾つかの水チャネルの特定に成功し,チャネル内部の水分子が形成する水素結合ネットワークの動的な振る舞いを明らかにした.今回特定した水チャネルは,結晶構造解析から示唆されていたcNORのチャネル1とqNORのK-チャネルと良く一致しており,それらがプロトン輸送経路となっていることを示唆する.一方,他の実験から示唆されていたチャネル2がプトロン輸送には相応しくないこともわかった.これらの水チャネルとは別に,結晶構造からは予測することの出来なかった新たなプロトン輸送経路(cNORのチャネル3とqNoRの周辺質からのチャネル)も提案した.また,cNoRとqNoRはお互いに良く似た構造をとっているにも関わらず,プロトンを取り込む機構が著しく異なることがわかった.この結果は,チトクロムc酸化酵素を含む呼吸酵素のプロトン輸送を明らかにし,その進化過程を知る糸口となる,以上の結果に基づき,今後は半古典的手法を用いて実際のプロトン輸送過程のシミュレーションを行う.一酸化窒素還元酵素(NOR)は細菌の細胞膜に存在する金属酵素で、一酸化窒素(NO)を還元し亜酸化窒素(N2O)を生成する。これまで、2つの一酸化窒素還元酵素(cNORとqNOR)の膜環境下における全原子古典分子動力学(MD)計算を行い、タンパク質中の水のダイナミクス及び膜貫通領域にある活性中心へのプロトン輸送経路を検討した.その結果、cNORとqNORはお互いに良く似た構造をとっているにも関わらず,プロトンを取り込む機構が著しく異なることがわかった。前者ではペリプラズムから、後者では細胞質からプロトンが運ばれている。NORの進化過程はチトクロムc酸化酵素と深く関わっていると考えられており、両者のプロトン輸送経路を比較することで進化過程を明らかにすることが出来るかもしれない。そこで、cNORとqNORのミュータントのMD計算を行った。また、重要な残基のプロトン化状態を特定するためにpKa計算を行った。pKa計算の結果は、これまでの実験データと良い一致を示す。興味深いことに、cNORのミュータント(I224Q/F290E)の計算結果は、これらの置換により、WildTypeでは見られなかった細胞質への水チャネルが開かれることを示唆する。このチャネルは、cbb3酸化酵素にみられるチャネルの構造やプロトン輸送と多くの類似性を示しており、2つの酵素が進化過程で密接に関わっていることを裏付ける。以上の結果は、HCOファミリーに属する呼吸系酵素でどの様にしてプロトン輸送経路が構築されてきたかを知る糸口となる。
日本人中高大学生の英語習得の阻害原因について―日英語の差異を対象として

本研究は、日本語英語間の、統語構造、意味解釈、音韻の各分野の差異が、相互にどのように影響し合い、習得の阻害原因となっているかを解明することを目的とする。日英語間の差異を正確に把握し、他分野との相互作用の解明を容易にするため、(i)実験は日本語ー英語の双方向を実施し、(ii)その対象を、中学、高校、大学(相当)の連続的な習得段階とする。研究協力者重永康匡・ゼラー博子本研究は、日本語英語間の、統語構造、意味解釈、音韻の各分野の差異が、相互にどのように影響し合い、習得の阻害原因となっているかを解明することを目的とする。研究協力者重永康匡・ゼラー博子