hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気象条件緩和を配慮した林業用作業服の試作実用化に関する研究

1.新素材の作業服として、綿・ポリエステル高次複重層糸織物の作業服と、アクリル極細繊維編物の作業服を下刈作業に用いた場合の衣内気候について検討を行った。いずれも多量の発汗には適応しきれなかったが、風、湿度等の条件が揃えば、蒸散によって身体を冷やし、その機能を発揮することができるものと推測された。2.上記作業服について、人工気象室で快適性も含めた検討を行った。従来の綿や麻も夏季作業服としてすぐれた素材であることから、着用時においては素材による顕著な差は見られなくなったが、ゆとり量をとって衣服内空間を大きくすること、開口部をとることによって換気の促進をすすめる必要性があることが示唆された。3.暑熱環境下において、吸水繊維に冷水を含ませる水冷ベストの冷却効果と有用性について検討を行った。ベスト着用により衣内の相対湿度は高くなったが、強制的に衣内温度を抑えることができ、太陽の輻射熱を遮り、冷却効果は3040分持続していた。作業時および休息時の心拍数の低下も認められ、水冷ベストは初心者や、夏季当初、休み明けなどの暑熱未馴化の時期に効果が期待される。4.林業作業では冬季でも発汗を伴うことがあり、衣内気候の調節がむずかしく、防寒や保温性と同時に通気性や透湿性に対する衣服の工夫が必要である。試作した冬季作業服のうち、ポリエステル・綿の高次複重層糸を素材とする背部開閉式に関しては、重ね着を上手にしながら換気孔の開閉を適宜行うことにより、最内層の温度を保護しながら衣内の湿度を調節することができた。素材の通気抵抗が大きいため、保温性も確保されていた。5.発汗を伴う冬季作業では、下着交換の重要性に着目して、高吸水性不織布を素材として、汗で濡れた場合に着衣のまま容易に脱ぐことができる下着を設計製作した。野外実験の結果、初期の目的を果たすことができた。1.新素材を用いた夏用作業服について、当初の計画通り、下刈作業を対象に、東京大学演習林、栃木県下民有林において野外測定を行い、各種新素材の野外での特徴を把握した。その結果、素材の違いよりも服の構造による違いの方が衣内気候にとって重要であることが確かめられた。また、生体情報ロガーにより、生理的側面からの検討も行い、衣内気候と心拍数(エネルギー代謝率に換算)を指標として、高温状態で、適切な水分摂取と休憩の取り方に関する実験を行い、風のあたる涼しい所での休憩が効果的であることを確認した。また、衣服とあわせて、吊りバンド等の作業機器の改善も必要なことが明かになった。2.寒冷用作業服については、通気度の低い素材に対して通気性試験機を購入し、素材の検討を行った。また、宮城県下民有林において冬期集材作業に対して荷掛け手と機械オペレータというように作業内容を分けて、それぞれの野外データを補足収集し、冬用作業服設計に資した。3.カラーイメージスキャナのモンタージュ用ソフトウェアを使用して、森林内での色柄等の視覚的比較の検討を行った。次年度は、人工気候室で試作作業服の全体特性を明らかにし、野外でも作業試験を行いながら改良を加えていく。1.前年度は新素材を用いた夏季作業服について野外での検討を中心に行ったが、今年度は、従来の綿、麻の作業服とも比較しながら、人工気象室で快適性も含めた検討を行った。

綿や麻も夏季作業服としてすぐれた素材であることから、着用時においては新素材との顕著な差は見られなくなった。実験の結果、ゆとり量をとって衣服内空間を大きくすること、開口部をとることによって換気の促進をすすめる必要性があることが示唆された。2.林業作業では冬季でも発汗を伴うことがあり、衣内気候の調節がむずかしく、防寒や保温性と同時に通気性や透湿性に対する衣服の工夫が必要である。今年度は、前年度から試作設計を行ってきた冬季林業用作業服について、実際の作業現場での検討を行った。試作作業服のうち、ポリエステル・綿の高次複重層糸を素材とする1縦列背部開閉式および2縦列背部開閉式に関しては、重ね着を上手にしながら背部の換気孔の開閉を適宜行うことにより、最内層の温度を保護しながら衣内の湿度を調節することができた。作業服の素材は通気抵抗が大きいため、換気孔を閉じることにより作業服背部裏側の温度が約5°C上昇しており、保温性も確保されていた。3.発汗を伴う冬季作業では、下着交換の重要性に着目して、ポリエステル10%、ポリノジック(タフセル)90%の高吸水性不織布を素材として、汗で濡れた場合に着衣のまま容易に脱ぐことができる下着を設計した。実際の作業現場の適用結果でも着用感は良好であり、所期の設計どおり衣服を着たまま容易に脱ぐことができた。4.前年度来の成果をとりまとめつつ、順次、学会誌等に投稿、発表中であるが、今回の成果をさらにすすめて、生理的負担の積極的軽減に関する具体的検討にも取り組んでいる。雨具に関しては、気温等の条件も複雑になるが、今回試作した吸汗性下着との併用も含めてさらに研究をすすめている。
乳児間の身体によるコミュニケーションと心の読み取り-その発達を促す保育の条件

観察研究:保育園3園の1-2歳児クラスを中心(昨年度から継続の0児を含む)に子ども同士の日常の関わりを観察、ビデオ映像から抽出したコミュニケーション行動を、身体表現(視線、身体の動き、接触等)と言語表現の両面から分析した。結果と意義・重要性0歳代の要求・拒否・受容などの身体的な表現とその読みとりを経て、1歳前半までは身体的コミュニケーションの方が優勢であるが、後半には要求・拒否表現を中心に言語コミュニケーションが増えるのが観察された。1-2歳の子ども同士の関わりが対象、保育の場での日常経験を共有する中でのコミュニケーションの分析、言語コミュニケーションの発達過程を身体的コミュニケーションとの関連でとらえた、という点で先行研究があまりなく、この時期の子ども同士の関わりの重要性を示した点で意義がある。調査研究:関東・山梨県の1都7県の保育所の0歳児担当経験者を対象に、子ども同士の関わりをどう見(観察)、どう意味づけ(考え)、どう対応している(行動)かを調査し、145園(質問紙郵送保育所数355、回収率40.8%)、384名の回答を得た。結果と意義・重要性約3割の保育士が、4-5ヶ月の子ども同士の関わりにも意義を認め、促す行動をしているが、全体的には、7-8ヶ月児に対しても子ども同士の自律的な関わりを促すよりも大人が介入して仲立ちすると答えた者が多かった。考えと観察、行動との間には一貫性が見られ、子ども間の関わりが大事だと考える者の方がそのような行動をよく観察し、促す傾向があった。子どもの発達、特に他児と関わるコミュニケーション能力の発達を促す保育のためには、子ども同士が関わる行動に注目し、その意義を認識することが大事であることが示され、今後の保育のあり方を探り改善の方向性を示すことができた点で意義がある。観察研究:保育園(計6園)の0-1歳児クラスの乳児を対象に日常場面で子ども同士が関わる行動を観察しハイビジョン・ビデオ・カメラで撮影した記録映像から身体的コミュニケーションを行っているエピソードを抽出し、視線、身体の動き・向き・姿勢、相手との身体的接触・同調などについて分析した。結果と意義・重要性1.本研究の観察データの範囲において最も早期では2か月児で既に他児に対する身体的接触による関心がみられ、その後、1歳後期ではお互いの合意に基づく協同遊びが出現し、言語がない段階でも上述の種々の行動を手がかりに相手の意図や欲求を読み取っていることが示された。2.このことから子ども同士が保育の場での日常生活経験を共有することが他者の心を読み取る能力の発達を促すことが示唆された。3.この時期の身体的コミュニケーションの発達の過程で、他者の意図や欲求の読み取り、トピックやスキーマの共有などが可能になっていくことは、その後の言語コミュニケーションの基盤として重要な発達であると考えられた。4.子ども自身が自ら相手の意図や欲求を読み取る必要がある子ども同士が関わる中でコミュニケーションの発達の様相を示すことができた点で、従来の多くの母子のコミュニケーションを代表とするような子どもの意図や欲求を読み取ってくれる大人を対象とする研究とは異なる意義がある。次年度の研究の予備調査:20年度の研究のための準備として、観察研究の協力園の一部において保育者を対象に、その園での観察映像をプロジェクターで提示し、子どもの行動についてきがついたこと、子ども同士の関わりおよび子どもと保育者の関わりについて日常に保育活動の中で注意していることなどについて、聞き取り調査を行った。
人為的環境を利用する野生ニホンザルの土地利用と環境選択

集落などの人為的な環境を利用する複数のニホンザル集団を追跡調査するとともに、その生息環境を環境省植生図などの既存の資料と現地調査から分析することにより、彼らの土地利用と環境選択、個体群パラメータなどを明らかにした。集落を利用するニホンザルにとって、集落に隣接する林は採食や休息などの多様な機能をもつ生息地であること、農作物採食によって出産率の上昇など個体数増加につながる変化が起こることなどを明らかにした。ニホンザルによる環境選択と食物利用可能性と食物量の変動との関係を調べるために、ラジオテレメトリー法による土地利用の調査と、森林内および集落内の資源量調査を行なった。土地利用については、調査対象である2集団を対象として、各月5日間の終日追跡調査を実施し、1時間毎の位置情報を記録した。森林内の資源量については、ニホンザルの主要食物となっている植物のフェノロジーを半月毎にルートセンサスによって調べた。さらに、秋季の主要食物である堅果類については、高木種7種29本にシードトラップを設置して落果量調査を行ない、アケビ類についてはルートセンサスによって結実数をカウントした。集落内の資源量については、半月毎に、調査地内の各集落で10箇所のサンプル圃場をランダムに選択して作物の種類と状態を記録すると同時に、果樹のフェノロジー調査を行なった。さらに1群については、行動圏内にあるすべての集落で、集落内に存在する19種類の果樹本数の調査を実施した。GISソフトを用いて、位置情報データを植生図と重ね合わせて環境選択を分析した結果、行動圏の北側に位置する集落周辺の利用が多かった。この地域の森林には堅果類と若干のアケビ類が存在することがわかっているが、2006年の果実量調査では結実量が少なく、そのために集落を利用することが多かったと推測された。今後集落内の食物量について詳細に分析するとともに、森林内の食物量の年次変動を調べることにより、森林内と集落内の食物量変動が、ニホンザルの環境選択にどの程度影響しているかを明らかにする予定である。ニホンザル集団の個体群動態を明らかにするために、三重県名張市および奈良県宇陀市において、農作物に被害を及ぼす野生ニホンザル群(以下、猿害群)1群の個体数カウント調査を行なった。昨年の有害鳥獣駆除の影響もあり、群れ全体の個体数増加はほとんどなく、出産率は46%であった。これまでの当該群の出産率の年次変化の傾向と照らし合わせると本年度は低出産率の年にあたるが、天然林に生息するニホンザルに比べると非常に高く、餌付け群のそれに近い出産率であった。このことから、農作物を採食することがサルの栄養状態を良くし、さらに個体群パラメータに顕著な影響を与えていることが明らかになった。また、地域住民による追い払いがサルの環境選択に与える影響について、GISソフトを用いて分析を行なった。2003年と2006年で、猿害群1群の利用が通年見られる集落について、集落ごとのロケット花火による追い払い頻度を算出し、群れの集落への滞在時間と利用頻度をそれぞれ比較した。その結果、両年とも追い払いをより熱心に行なう集落では、2003年に比べて2006年には群れの滞在時間が短くなり、同時に利用頻度が低くなっていた。地域住民がロケット花火による追い払いを行なうことが集落におけるサルの食物利用可能性を低めることにつながり、群れの環境選択に影響を及ぼしているものと考えられた。2008年度は兵庫県篠山市において補足的な資料を収集するとともに、奈良県および三重県の資料分析を並行して実施し、成果を取りまとめる予定である。三重県名張市および奈良県宇陀市において実施した野外調査のとりまとめを行なうとともに、今年度あらたに兵庫県篠山市において補足的な資料収集を目的とした野外調査を実施した。名張市・宇陀市に生息し、農作物に被害を及ぼす野生ニホンザル群1群を対象に、農耕地の隣接林の利用様式とその機能について検討した。その結果、猿害群は農耕地の周囲500m以内をおもに利用していた。そのなかでもとくに林縁から100m以内の森林が、本来の植生とはかかわらず利用されていることがわかった。また、林縁とその付近の農耕地では採食している個体が多く、林縁付近の森林部では休息しているか、移動している個体が多かった。さらに、群れは農地から農地へと移動するために、農耕地の隣接林内を、なるべく最短距離で移動していることがわかった。これらの結果から、農作物被害を起こすニホンザルにとって、隣接林は多様な機能を併せ持つ生息地であることが示唆された。一方、兵庫県篠山市に生息する野生ニホンザル1群については、土地利用や環境選択、あるいは集団の個体群パラメータについて資料を収集するとともに、集落とロケーションポイントとの距離、集落出没時における林縁からの距離などを調査し、農作物被害を起こすサルの集落内の行動について分析を行なった。今後は、上記の分析結果を調査対象群間で比較し、各集団の採食行動の特徴が個体群パラメータや環境選択にどのような影響を与えるかを検討する予定である。
癌骨破壊病変の癌関連線維芽細胞の血管新生・骨吸収調節機構の解析と治療標的の探索

癌の骨破壊における骨微小環境の癌関連線維芽細胞は血管新生や破骨細胞の制御に重要と考えられる。骨の癌関連線維芽細胞の網羅的遺伝子解析の結果,RANKLや血管新生因子(VEGF, MMPs, IL-X, TNF, PGEなど)の発現更新を認めた。各種血管新生阻害薬のスクリーニングから,候補となった銅イオンを制御するAmmonium tetrathiomolybdate(TM)は口腔癌骨破壊モデルの破骨細胞形成を抑制し,さらにCetuximabの抗腫瘍効果を増強し骨破壊を抑制した。In vitroでは骨系細胞のRANKLの抑制と血管新生阻害を介して破骨細胞形成を抑制していることが明らかとなった。本年度の予定は1VEGF阻害薬,2VEGFR阻害薬(6種),3PDGFR阻害薬(6種類),4非受容体チロシンキナーゼ阻害薬(4種),5抗酸化薬および細胞保護薬(4種),6抗血管新生タンパク質およびペプチド(8種類),7微小管阻害薬(12種),8DNAおよびRNA転写制御,9DNMT阻害薬,10HDAC(ヒストン脱アセチル化)阻害薬,11血管新生調整薬,12その他を作用機序や標的分子など,多くの蓄積されたデータから,約50種類程度に系統的に分類・整理してこれらの阻害薬に関して,破骨細胞形成,骨吸収活性,抗腫瘍性についてスクリーニングを行いデータの構築を図ることにある。現在までに,既に報告された論文等の文献検索は概ね終了し,系統的あるいは特に報告のない阻害剤に関して血管新生阻害薬を選択して,現在破骨細胞形成のスクリーニングを行っている。幾つかの血管新生阻害薬で破骨細胞形成の抑制が認められることが示されている。ただ作業仮説のように血管新生阻害を分子標的とした場合における破骨細胞形成系への特異的な作用なのか,非特異的な細胞障害性によるのか検討が必要と考えてる。選定試薬のスクリリーニング結果が全て揃った段階でのデータ解析が必要な段階にある。作用機序の異なる各種血管新生阻害作用を有する薬剤,サイトカインの破骨細胞性骨吸収抑制効果に関するスクリーングを終えて,特に破骨細胞形成系,破骨細胞活性系で効果を示めす有力な血管新生阻害薬について,実験動物での効果,腫瘍増殖への効果など機能的な解析を行っている,候補因子であるA-TMとChetominはPTHrPによるRANKL発現誘導を阻害したが,SB220225はRANKL発現に影響を与えないなど,破骨細胞形成抑制作用を示すにもかかわらず血管新生阻害機序の差異により,骨吸収系の抑制作用の違いがあることを明らかにした。一方,骨腫瘍関連の癌関連線維芽細胞(Bone-Cancer Associated Fibroblast: B-CAF)の樹立に関して,口腔扁平上皮癌細胞株HSC-2,HSC-3を1.0×105個に調整し,左心室腔内注射による骨転移モデルを用いて骨転移巣から癌細胞を含む骨髄組織を回収し,in vitroで増殖した線維芽細胞様細胞をCAFマーカーであるα-SMA (alpha smooth muscle actin)に対するPE標識抗体を用いて,α-SMA陽性細胞を回収しているが,その細胞分離法と研究に十分な細胞数について検証を行っており,樹立後,外注にて遺伝子検索を予定している。in vitroで増殖した線維芽細胞様細胞をCAFマーカーであるα-SMA (alpha smooth muscle actin)に対するPE標識抗体を用いて,α-SMA陽性細胞を回収しているが,その細胞分離法と研究に十分な細胞数について検証を行っており,その点が遺伝子解析の遅れとなっている。樹立後,外注にて遺伝子検索を予定している。各種血管新生阻害薬の破骨細胞形成抑制効果のスクリーニング結果より,癌の骨破壊への有用性が期待できるAmmonium Tetrathiomolybdate (TM)について作用機序の解明を行った。マウス大腿骨骨髄細胞のVitD3による破骨細胞形成系では,TMは濃度依存的に破骨細胞形成を抑制したが,骨髄より単離したCD11b+をM-CSF,RANKLの存在下で培養した場合にはTMは破骨細胞形成を抑制しなかった。ヒト口腔扁平上皮癌細胞HSC-2,-3、SAS、マウス骨髄由来間葉系細胞ST-2、骨芽細胞様株MLO-Y4、MLO-A5、マウスから単離したT細胞、線維芽細胞に対するTMの増殖能を検討したが,TMは口腔扁平上皮癌細胞とMLO-A5の増殖能を抑制したが,MLO-Y4、ST-2、T細胞、線維芽細胞の増殖には影響しなかった。またTMはMLO-Y4、MLO-A5、マウス頭蓋由来骨芽細胞OBC-12のPTHrPで誘導されるRANKL発現を抑制したが,TGF-βで誘導されるT細胞のRANKLの発現には影響せず,TMは癌の増殖抑制作用を示し,骨系細胞のRANKL発現の抑制により破骨細胞形成を抑制することが示唆された。HSC-2のヌードマウス脛骨内移植骨破壊モデルで,臨床的観点からTMならびにCetuximab投与について検討した。投与開始後4週の評価ではTM,Cet併用群は対象群と比較して有意に骨破壊を抑制し,組織学的にTRAP陽性破骨細胞形成の抑制を認めた。腫瘍体積でもTM、Cet併用群はCet単剤と比較して有意に抑制を示した。骨内腫瘍より単離培養した癌関連線維芽細胞(BーCAF)の発現遺伝子のマイクロアレイ解析を行ったところ,血管新生因子,RANKLや炎症性サイトカインに関連する遺伝子群が高発現し,癌の骨破壊病変でB-CAFが骨破壊に重要な役割を果たしていることが示唆された。

癌の骨破壊における骨微小環境の癌関連線維芽細胞は血管新生や破骨細胞の制御に重要と考えられる。骨の癌関連線維芽細胞の網羅的遺伝子解析の結果,RANKLや血管新生因子(VEGF, MMPs, IL-X, TNF, PGEなど)の発現更新を認めた。各種血管新生阻害薬のスクリーニングから,候補となった銅イオンを制御するAmmonium tetrathiomolybdate(TM)は口腔癌骨破壊モデルの破骨細胞形成を抑制し,さらにCetuximabの抗腫瘍効果を増強し骨破壊を抑制した。In vitroでは骨系細胞のRANKLの抑制と血管新生阻害を介して破骨細胞形成を抑制していることが明らかとなった。破骨細胞形成に対する血管新生阻害薬の既知の文献データベースと未知の阻害剤の影響に関しての薬品選定に時間がかかった。また急激な円安による価格上昇により,試薬の絞り込みなど見直しが必要となるなど,スクリーニング実験のスタートが遅れた。また個人的理由(身内の不幸)もエフォートに影響したと思われる。現在,既に試薬の入手は完了しスクリーング実験は進んでおり,今後の研究計画に大きな影響はないと思われる。早急にデータ解析を行う予定である。すでに完了している血管新生阻害作用を有する薬剤のスクリーング結果を優先して,有力と思われる候補血管新生阻害薬について実験動物での骨破壊モデルの検討を行っている。これを先行して行う。同時に現在,進行中の骨癌関連線維芽細胞の分離培養を完成させ遺伝子解析を行う。本研究におけるパイオニアとも言える米国施設で海外研究留学を終えてきた同分野助教をグループに参加させ,新手法を取り入れて高純度細胞の分離をおこなう。28年度が最終年度であるため、記入しない。外科系歯学スクリーニングを行うと同時に骨関連線維芽細胞の樹立を行う必要がある。研究に大学院生1名,留学生1名を本研究課題に参画してもらうこととした。実験のスピードアップが計れるために,研究に必要なデータベースの構築は問題ないと考える。平成27年度研究の本幹は,上記のスクリーングと同時並行で行える内容であるため,研究計画は予定通りに進めていけると思われる。また円安による試薬・物品の価格上昇は試薬等の絞り込みで対応してゆく予定である。骨腫瘍関連の癌関連線維芽細胞(Bone-Cancer Associated Fibroblast: B-CAF)の遺伝子解析について外注検査を予定しており,その費用として残している。またランニングコストの高い血管新生をライブで見る培養顕微鏡の使用を予定してるため。高額である設備品の購入は既に終了したが,その器機(顕微鏡用培養システム・加温チャンバーONICS)のランニングに関しては,ガス装置,供給ガスなどのの持続的経費が必要である。現在の数多い血管新生阻害薬のデータ解析の結果から試薬の絞り込みをしてランニングを開始することで経費節減となるため,その経費を次年度に持ち越した。
手指の皮膚血流変動の部位差と冷え性との関係について

日本人女性に多い「冷え性」では、環境温の低下などにより手足の皮膚血流量が著しく減少し、それが冷えの要因であるといわれている。また、末端や一部の指に部分的に冷えを感じる人も少なくなく、その部位は人によって様々である。しかし、皮膚血流は光ファイバー式レーザー血流計を用いてピンポイントで調べられることがほとんどで、血流と冷えの感覚や皮膚温の分布状態とを比較した研究は見当たらない。そこで本研究課題では、寒冷暴露時の足部の皮膚血流の変化を二次元血流画像化装置により画像として記録し、主観的な温度感覚やサーモグラフで記録した温度分布などと範囲・面積やその個人による違いを比較し、冷え性の有無との関係を調べ、「冷え性」を生む要因にアプローチすることを目的に研究を開始した。平成30年度は、冷え性自覚者を含む若年成人女性を対象に、人工気候室を用いて、室温を32°Cから1時間かけて20°Cまで低下させる緩やかな寒冷曝露を行い、その間の足部の温度感覚、二次元血流画像化装置で測定した皮膚血流分布やサーモグラフで測定した皮膚温分布などを記録し、その相互関係について検討してきた。その結果、室温が低下するとともに冷えを強く感じるようになったが、冷えの強さの自覚や分布の様子は個人によりかなり違いがあった。また、サーモグラフで測定した皮膚温は室温が下がるとともに低下したが、冷えの感覚の時間的変化とは必ずしも一致しなかった。二次元血流画像化装置により測定した皮膚血流は、サーモグラフで測定した皮膚の温度と分布状態が類似していたが、低下の仕方は両者で異なる傾向にあった。また、冷えの感覚は、サーモグラフで測定した皮膚の温度低下より、血流量の減少に平行して強くなる傾向が認められ、未だ十分な例数がなく結論的ではないが、周囲の寒さが緩やかに進む場合には、温度感覚、皮膚温と皮膚血流量の推移に違いが生じる可能性が示された。平成30年度は、冷え性自覚者を含む若年成人女性を対象に、人工気候室を用いて、室温を32°Cから1時間かけて20°Cまで低下させる緩やかな寒冷曝露を行い、その間の足部の温度感覚、皮膚血流量や体温を観察する実験をスタートした。本格的な実験の実施に先立ち、以下の2項目をはじめ方法を充分に確認し、実験から得られる数値の精度や妥当性を高めた。1二次元血流画像化装置の測定精度や妥当性の検討、厳密な測定法の確立2二次元血流画像化装置による足部全体の血流分布とレーザードップラー血流計による血流量の測定、サーモグラフによる足部全体の温度分布とサーミスタ温度計による足先の皮膚温の測定、サーミスタ温度計による鼓膜温や前胸部、上腕部、大腿部、下腿部の皮膚温の測定、主観的温度感覚の申告について同時に測定する手技の確立実験は、順調に進んでおり例数も増えつつある。研究の途上ではあるが、冷えの感覚が、サーモグラフで測定した皮膚の温度より血流量に平行して変化する傾向が認められるなど、新たな知見が得られつつあり、周囲の寒さが緩やかに進む場合には、この3者の進み具合に違いが生じる可能性があることから、そのメカニズムを追究し、冷え性に関係する生理学的な背景にアプローチできる期待が持たれている。得られた結果は、順次学術学会で報告している。今後は、現在進行中の寒冷曝露実験をさらに進め、冷え性自覚者や非自覚者の例数を増やすとともに、特定の部分に冷えを感じる人に協力を依頼し、数的だけでなく質的にも対象の幅を広げ、冷えの感覚の部位による違いが、サーモグラフで測定した皮膚の温度分布や二次元血流画像化装置により測定した皮膚血流分布などとどのように関連するかを明らかにし、血管を支配する神経の分布や活動、温度受容器の位置などを考慮に入れながら、冷えの感覚に部位による違いを生む要因について追究していく。さらに、次の段階として、音などの感覚刺激を加えた際の、皮膚血流量や皮膚温の変化を観察し、そのれらの部位による違いを調べるとともに、深部体温との関係から感覚刺激などで生じる血管収縮が、冷え性の有無で異なるか否かを検討し、冷え性の人の体温調節の特徴を調べる。令和元年7月には、Amsterdamで行われるInternational Conference on Environmental Ergonomics 2019においてそれまでの研究成果を報告する。

その結果、室温が低下するとともに冷えを強く感じるようになったが、冷えの強さの自覚や分布の様子は個人によりかなり違いがあった。また、サーモグラフで測定した皮膚温は室温が下がるとともに低下したが、冷えの感覚の時間的変化とは必ずしも一致しなかった。二次元血流画像化装置により測定した皮膚血流は、サーモグラフで測定した皮膚の温度と分布状態が類似していたが、低下の仕方は両者で異なる傾向にあった。また、冷えの感覚は、サーモグラフで測定した皮膚の温度低下より、血流量の減少に平行して強くなる傾向が認められ、未だ十分な例数がなく結論的ではないが、周囲の寒さが緩やかに進む場合には、温度感覚、皮膚温と皮膚血流量の推移に違いが生じる可能性が示された。平成30年度は、冷え性自覚者を含む若年成人女性を対象に、人工気候室を用いて、室温を32°Cから1時間かけて20°Cまで低下させる緩やかな寒冷曝露を行い、その間の足部の温度感覚、皮膚血流量や体温を観察する実験をスタートした。本格的な実験の実施に先立ち、以下の2項目をはじめ方法を充分に確認し、実験から得られる数値の精度や妥当性を高めた。1二次元血流画像化装置の測定精度や妥当性の検討、厳密な測定法の確立2二次元血流画像化装置による足部全体の血流分布とレーザードップラー血流計による血流量の測定、サーモグラフによる足部全体の温度分布とサーミスタ温度計による足先の皮膚温の測定、サーミスタ温度計による鼓膜温や前胸部、上腕部、大腿部、下腿部の皮膚温の測定、主観的温度感覚の申告について同時に測定する手技の確立実験は、順調に進んでおり例数も増えつつある。研究の途上ではあるが、冷えの感覚が、サーモグラフで測定した皮膚の温度より血流量に平行して変化する傾向が認められるなど、新たな知見が得られつつあり、周囲の寒さが緩やかに進む場合には、この3者の進み具合に違いが生じる可能性があることから、そのメカニズムを追究し、冷え性に関係する生理学的な背景にアプローチできる期待が持たれている。得られた結果は、順次学術学会で報告している。今後は、現在進行中の寒冷曝露実験をさらに進め、冷え性自覚者や非自覚者の例数を増やすとともに、特定の部分に冷えを感じる人に協力を依頼し、数的だけでなく質的にも対象の幅を広げ、冷えの感覚の部位による違いが、サーモグラフで測定した皮膚の温度分布や二次元血流画像化装置により測定した皮膚血流分布などとどのように関連するかを明らかにし、血管を支配する神経の分布や活動、温度受容器の位置などを考慮に入れながら、冷えの感覚に部位による違いを生む要因について追究していく。さらに、次の段階として、音などの感覚刺激を加えた際の、皮膚血流量や皮膚温の変化を観察し、そのれらの部位による違いを調べるとともに、深部体温との関係から感覚刺激などで生じる血管収縮が、冷え性の有無で異なるか否かを検討し、冷え性の人の体温調節の特徴を調べる。令和元年7月には、Amsterdamで行われるInternational Conference on Environmental Ergonomics 2019においてそれまでの研究成果を報告する。平成30年度は、物品費として二次元血流画像化装置(LSFG-PI-E、ソフトケア有限会社)の購入のため1,998,000円を支出し、その残金2,000円を次年度に使用することとした。
東アジア国際競争力比較研究-日本、オセアニア、NIES企業経営、技術革新と移転

1997年7月に始まる「アジア通貨・経済危機」は、それまで比較的円滑に進展してきた環太平洋地域の地域協力にどのような影響を与えたのか。本国際学術研究は、この問題を、企業経営、国際競争力の観点から現地調査により具体的に分析を行った。とりわけ、初のオセアニア現地調査研究は学ぶところが大きく、以下で要約する(1)の視点が明確となった(1)オセアニア調査を敢行したことにより、アジア通貨危機を、競合と共存という「南半球」の視点から促えることに成功した。また、現地調査によりオーストラリア経済が一国経済としての内実を欠いている点が明確に検証された。アジア地域との補完関係を形成していくことが、今後のアジア太平洋地域の安定に重要であり、通貨危機離脱の一つのカギもここにある、という我々の着想が確認された。(2)東アジア諸国・地域の国際競争力の実態が、今回の「通貨・経済危機」を通じて、一定程度明白になった。かかる現地調査により、東アジア諸国・地域の全体構図が次に3グループに分けて捉えられた。すなわち(a)「危機」の先発グループであるが、いまや回復に向かう回復組(韓国、マレーシア、フィリピン、タイの4カ国)(b)「危機」がなお継続くいわば低迷組(インドネシア、シンガポール、それに日本)(c)「危機」がこれから訪れる様相を呈するいわば後発組(台湾、香港、中国のいわゆるスリーチャイナ)(3)現地進出の日系企業が「アジア危機」の中でいかに対応し、厳しい課題に取り組んいるか、その実態が工場調査と聞き取り調査をつじて把握できた。自動車と電機が主な調査対象であるが、商社、金融、観光、一次産業、また下請け企業、現地政府機関、民間シンクタンク、さらに現地系企業、NIES(台湾)進出企業等をも訪問の対象に入れた。多角的比較調査と複合的視角による接近に努めた。さしずめ会社記録として纏め、研究の成果の糧とする。1,日本とオーストラリアの両国は、同じくAPECのメンバー国として、アジア市場ではNIESの激しい追い上げと「挑戦」を受け、国際競争の潮流の中で新しい経営戦略と技術の創造開発を強いられている。折しもアジア「通貨危機」の突発に遭い、両国の対アジア投資(企業進出)は激動と新たな局面に向けての転換期に直面している。本研究は、その点で時期的に貴重な現地調査研究となった。3,訪問調査には工場見学とそれを踏まえた質疑討論と資料収集が行われた。現地参加には研究協力者のDr.H.B.Cheahの強力をえた。現地調査を終えたのち、Dr.Cheahを交えて研究討論会を開き、98年秋に向けての調査研究報告書ないし書物(刊行)の執筆と分担について、具体的に意見交換を行った。補足調査のための再派遣も検討され、板垣博の第2次現地(オーストラリア)研究調査が実施された。4,研究突指の纏めは、次年度の東アジア現地調査と併せて始めてその整合性と全体橡が描出できることになるが、以下の3点において問題が浮かび上がってきた。(1)オ国をひとつの国民経済単位としての把握の妥当性、(2)一次産業が国際競争力比較の上での把握の枠組みの構築、(3)アジア通貨安定化策が東アジアの国際競争力分析の上での位置づけ。以上の3点は、次年度の検討課題とするほかない。

1997年7月のタイの通貨バーツ切り下げを機に始まった「アジア通貨・経済危機」の新局面に逢着し、本研究計画は思いもよらぬ波乱な時期に現地調査を実行せねばならなく、少なからず難点に直面したが、全体の現地調査研究計画は予定通り無事実施できた。尊い現地経験を踏まえた国際学術研究として実績を挙げたと考える。(1)東アジア諸国・地域の国際競争力の実態が、今回の「通貨・経済危機」を通じて、一定程度明白になったこと。現地調査は、その裏付けをえたことで、東アジア諸国・地域の全体構図が次に3グループに分けて捉えらえた。すなわち(a)「危機」の先発グループであるが、いまや回復に向かういわば回復組:韓国、マレーシア、フィリピン、タイの4カ国がこれに当たる、(b)「危機」がなお継続くいわば低迷組:インドネシア、シンガポール、それに日本もこのグループに入る、計3カ国となる、(c)「危機」がこれから訪れる様相を呈するいわば後発組:台湾、香港、中国のいわゆるスリーチャイナがこのグループに当たる(冊子の序章に収録)。(2)現地進出の日系企業が「アジア危機」の中でいかに対応し、厳しい課題に取り組んでいるか、その実態が工場調査と聞き取り調査をつうじて把握できたこと。自動車と電機が主な調査対象であるが、商社、金融、観光、一次産業、また下請け企業、中部部圏中堅企業、現地政府機関、民間シンクタンク、さらに現地系企業、NIES(台湾)進出企業等をも訪問の対象に入れた。多角的比較調査と複合的視角による接近に努めた。さしずめ会社記録として纏め、研究の成果の糧とする(冊子の各分担記録を収録)。(3)「危機」に対するアンケート調査を施し、現地シンクタンク、日系進出企業、NIES系企業等から、多岐にわたる「危機」認識を調べた。貴重なデータと位置づけ、今後の国際学術研究に活用したい(冊子の最終章に収録)。
腹部臓器虚血に対するpreconditioning効果と麻酔薬との関連

本研究においては腹部臓器、特に肝臓におけるischemic preconditioning効果の有無と麻酔薬の関連およびATP依存性カリウムチャンネル活性化の及ぼす役割について検討を加えた。なぜならば心筋虚血に関しては上記2つの過程が保護的に作用することが既に示されているが、肝臓に関しては明らかな結論が出ていないためである。研究者らは研究期間中に、家兎を用いた部分的肝虚血-再灌流モデルを確立し、肝臓におけるischemic preconditioning効果の有無、麻酔薬による保護作用(いわゆるanesthetic preconditioning)、およびATP依存性カリウムチャンネル活性化の寄与について検討した。その結果、揮発性麻酔薬isofluraneは静脈麻酔薬propofolよりも有意に強いanesthetic preconditioning効果を示すことが明らかとなった(Am Soc Anesthesiologists, annual meeting A-94,2002)。また肝臓においては心筋と異なりnicorandilによるATP依存性カリウムチャンネル活性化が有意な保護作用を示さないことが明らかとなった(Am Soc Anesthesiologists, annual meeting A-721,2003)。これらの結果は英文学術誌に投稿中および投稿準備中である。またこれらの結果から肝臓における虚血保護作用には細胞機能維持より、むしろ炎症反応の制御が重要であると仮説し、同様のモデルを用いて好中球由来の炎症反応を制御することによって虚血再灌流障害を軽減できるかどうか検討中である。本年度は肝虚血-再灌流における麻酔薬によるpreconditioning効果の有無を明らかにするため以下の実験を遂行した。日本白色種家兎54羽をそれぞれセボフルラン吸入、イソフルラン吸入およびプロポフォール持続投与+鎮痛薬間歇投与による全身麻酔下に肝臓の片葉阻血60分を負荷した。各群の半数には片葉阻血に先行して10分虚血、10分再灌流のpreconditioningを行った。超音波Doppler法による門脈+肝動脈血流量、水素クリアランス方式による肝組織血流量を測定し肝血流の指標とした。さらに再灌流後3時間での血清AST,ALT,ADHおよびglalactose clearanceによる肝細胞機能の評価を行った。いずれの群でも60分の片葉阻血によって再灌流後の肝血流の低下および肝逸脱酵素の上昇が見られたが、セボフルラン、イソフルラン群と比較してプロポフォール群での再灌流後の肝血流減少および肝細胞機能の低下が有意に大きかった。一方、セボフルラン、イソフルラン群ではpreconditioningの追加による有意な肝血流維持作用および肝細胞保護作用の増強は認められなかったが、プロポフォール群においてはpreconditioningによる有意な肝血流維持作用および肝細胞保護作用が認められた。本研究の結果はセボフルラン、イソフルランにはいわゆるanesthetic preconditioning効果があり、ischemic preconditioningは保護作用の増強を示さないこと、一方、プロポフォールは有意なanesthetic preconditioning効果を有さず、短時間の虚血-再灌流によるischemic preconditioningが有用であることを示唆している。これらの実験結果は2002年10月に開催される米国麻酔学会総会において発表予定である。これらの実験結果は2003年5月に開催される日本麻酔科学会月術集会およぴ10月に開催される米国麻酔学会年次総会において発表予定である。本研究では平成13年度および14年度においては、肝部分虚血-再灌流モデルを用いて、再灌流後の血流に着目してischemic preconditioningおよびanesthetic preconditioning効果を検討してきたが、本年度は好中球を主体とする炎症反応とpreconditioning効果との関連に着目した検討を新たに行った。具体的には代表者らが過去に確立した家兎を用いた胸部大動脈遮断モデルを用いてischemic preconditioningによる保護作用の有無について検討を加えた。さらに虚血-再灌流によって惹起される炎症反応と臓器障害の関連およびischemic preconditioningが炎症反応を抑制することを介して臓器保護的に作用するかどうかに関して検討を加えた。この結果、ischemic preconditioningは、再灌流後の血流低下を防止するのみではなく、虚血-再灌流によって生じる好中球依存性組織障害を抑制する作用を示すことが明らかとなった。
惑星系形成理論における電磁流体力学的素過程の理論的研究

今年度は、原始惑星系円盤と惑星の重力的相互作用に関する数値計算を中心に研究を行なった。特に、私が現在までに行なってきたような線型解析がどの程度まで適用可能であり、円盤・惑星相互作用の非線形性はどのような場合に重要になるのかといった点を明らかにすることを目的とした。そのためにまず、境界条件の定式化およびコードへの実装を行なった。円盤・惑星相互作用の数値計算を行う際、惑星が円盤に立てた密度波をできるだけ正確に解き、かつ計算領域の境界で波の反射をできる限り抑えなければならない。そのために、流体力学の特性形式に着目したうえで惑星のたてる波の線形解に基づいた境界条件の定式化を行ない、数値計算コードに組み込んだ。この境界条件によって、境界での波の反射を抑えることに成功した。この境界条件を実装したコードを用いて、低質量の惑星について円盤・惑星相互作用の非線形数値シミュレーションを行ない、その素過程を詳しく解析した。その結果、密度波が衝撃波となることによって散逸して円盤に渦度を生成し、その渦度が原因となって惑星の周囲にギャップが生成されることを示した。惑星が円盤にギャップを生成すると、惑星周囲の円盤ガスとの相互作用が弱くなるため、原始惑星移動の時間スケールなどに影響する可能性があり、惑星形成理論にも大きな影響がある可能性がある。この研究の結果は雑誌The Astrophysical Journalに投稿中である。私は、このような理論的な研究を推し進める一方で、「原始星・原始惑星系円盤研究の現状と将来」と題する研究会を、京都大学GCOEおよび神戸大学・北海道大学GCOEの援助を受けて9月に主催した。本研究会では、電波・赤外線・X線の各波長での観測の専門家および理論の専門家を交え、活発な議論を行なうことができた。本年度は、原始惑星移動に対する磁場の影響についての研究を行う予定であった。具体的には、磁場のかかった原始惑星系円盤における原始惑星と円盤ガスの重力的相互作用を線形解析によって調べ、さらに京都大学の町田正博氏と共同で、非線形段階まで取り入れた数値計算結果と比較し、線形解析の結果がどの程度正しいかを検証する計画であった。この計画はおおむね順調に遂行され、線形解析によって得られた、原始惑星にかかる重力トルクの解析的公式が数値計算の結果とよく一致することが示された。本研究の意義及び重要性は以下の点にある。まず、原始惑星円盤において磁場の重要性が指摘されてきたにもかかわらず、磁場の効果を考慮した原始惑星移動の解析的計算は、現在までにほとんど行われていなかった。原始惑星系円盤の方位角方向の場合にはフランスの研究者C.Terquem氏の研究があり、磁場が原始惑星移働に対して大きな影響を与える可能性があることが指摘されていたが、トルクの物理的意味や、解析的公式などは導かれていなかった。本研究では、円盤に垂直方向の磁場がかかっている場合について調べた。これはC.Terquem氏の研究とは相補的な磁場の配置であり、原始惑星移動における磁場の影響の物理的理解をする上で重要である。さらに、本研究ではトルクの解析的公式を求めることに成功した。特に、単純なガス円盤の場合には存在しない、磁気流体に特有の波動の重要性を指摘し、通常のガス円盤における原始惑星移動と、磁場のかかった円盤における原始惑星移動では物理的に大きな違いがあることを示した。さらに、非常に強い磁場のかかった円盤においては惑星移動の速度が遅くなる可能性があることを指摘した。これは、今後の惑星形成のモデルに影響を与える可能性がある。本研究の結果をまとめた論文は雑誌『The Astrophysical Journal』に掲載本年度は、原始惑星系円盤ガスと惑星の間の重力相互作用の時間発展を、主に線形解析を用いて明らかにすることを主な目的として研究を進めてきた。交付申請段階において、すでにフーリエ変換の方法を用いて線形時間発展を追うコードが完成していたが、さらに円盤・惑星相互作用を支配する方程式を解析的にも吟味することによって、線形の時間発展の結果、自然に定常解に落ち着くことがわかった。現在までに、定常解をそのまま求めようという研究は多くあったが、その場合、円盤にかかる様々な物理過程を取り入れようとすると技術的困難が生じる。本研究で開発した定式化では、必要な物理過程を簡単に取り入れられることができ、応用範囲が広い。このコードを用い、本年度は以下の二つの研究を行った。第一には、ガス円盤の中に惑星が存在する場合の、周囲のダスト粒子の軌道を求めた。上記のコードを用いて惑星周囲の円盤ガス構造を求め、さらにその中で三体問題を計算する。惑星の周りのダスト軌道の長時間進化を記述する一般的な解析的公式を導出し、さらに数値計算によって適用範囲を確かめた。この研究は、観測的には、将来の円盤直接撮像観測において、惑星を検出するための指針になる可能性があり、また理論的には、ガス惑星コアの成長過程の研究などに応用できる可能性がある。第二には、円盤に粘性がある場合の円盤・惑星相互作用の研究である。これは、上記の数値コードの応用の第一歩として位置づけられ、幅広い範囲の粘性パラメタにおける円盤・惑星相互作用を計算した。第一の研究の成果論文は、雑誌The Astrophysical Journalに掲載が決定しており、第二の研究の成果論文は同誌に投稿中である。

そのためにまず、境界条件の定式化およびコードへの実装を行なった。円盤・惑星相互作用の数値計算を行う際、惑星が円盤に立てた密度波をできるだけ正確に解き、かつ計算領域の境界で波の反射をできる限り抑えなければならない。そのために、流体力学の特性形式に着目したうえで惑星のたてる波の線形解に基づいた境界条件の定式化を行ない、数値計算コードに組み込んだ。この境界条件によって、境界での波の反射を抑えることに成功した。この境界条件を実装したコードを用いて、低質量の惑星について円盤・惑星相互作用の非線形数値シミュレーションを行ない、その素過程を詳しく解析した。その結果、密度波が衝撃波となることによって散逸して円盤に渦度を生成し、その渦度が原因となって惑星の周囲にギャップが生成されることを示した。惑星が円盤にギャップを生成すると、惑星周囲の円盤ガスとの相互作用が弱くなるため、原始惑星移動の時間スケールなどに影響する可能性があり、惑星形成理論にも大きな影響がある可能性がある。この研究の結果は雑誌The Astrophysical Journalに投稿中である。私は、このような理論的な研究を推し進める一方で、「原始星・原始惑星系円盤研究の現状と将来」と題する研究会を、京都大学GCOEおよび神戸大学・北海道大学GCOEの援助を受けて9月に主催した。本研究会では、電波・赤外線・X線の各波長での観測の専門家および理論の専門家を交え、活発な議論を行なうことができた。
尋常性乾癬の病態におけるケミカルメディエーターの役割とその治療への応用

(1)目的:尋常性乾癬は、皮膚の自己免疫性炎症性角化症である。本疾患の発症には、表皮ケラチノサイトの過剰増殖,分化異常、病変部の皮膚に浸潤するT細胞のTh1, Th17サイトカインの過剰産生、マクロファージ,樹状細胞の炎症性サイトカインの過剰産生、表皮ケラチノサイトのケモカイン,サイトカイン,サイトケラチンの産生異常、好中球の表皮内浸潤や真皮の血管,知覚神経の過剰増殖等、種々の異常な生体反応が関与している。Histamine, prostaglandin E2, leukotriene B4, substance P, calcitonin gene-related peptide等のケミカルメディエーターは、尋常性乾癬の皮膚病変で検出されており、その病態を調節している可能性がある。本研究では、尋常性乾癬の病態に関わる種々の生体反応を、各種ケミカルメディエーターが促進あるいは抑制するかを検討し、またその作用機序を解明する。さらに、これらケミカルメディエーターのreceptor anlagonistあるいはagonistが尋常性乾癬の治療に有用であるか否かを検討する。(2)内容:(1)ケラチノサイト、炎症細胞における各種ケミカルメディエーターのレセプター発現(2)ケラチノサイトの増殖アポトーシス(3)ケラチノサイトの自己成長因子産生(4)ケラチノサイトの炎症性・抗炎症性サイトカイン,ケモカイン,血管・神経増殖因子産生に対するケミカルメディエーターの作用を検討するProlactinは脳下垂体より分泌されるホルモンであるが、皮膚にも存在し、細胞性・液性免疫を修飾するケミカルメディエーターとして機能し、尋常性乾癬の病態を調節する可能性がある。尋常性乾癬患者の表皮ケラチノサイトでは、type 1T細胞の浸潤を促すケモカインCXCL9,CXCL10,CXCL11の産生が元進している。CXCL9,CXCL10,CXCL11の産生には転写因子NF-κB, STAT1,IRF-1が関与する。本研究では、ヒトケラチノサイトのCXCL9,CXCL10,CXCL11の産生に対するprolactinの作用を検討した。ケラチノサイトにおいて、prolactinは,IFN-γに誘導されるCXCL9,CXCL10,CXCL11の蛋白放出とmRNA発現およびIRF-1 mRNA発現を促進し、NF-κB, STAT1,IRF-1の転写活性を増強した。JAK, p38 MAPK, MEKの阻害剤は、CXCL9,CXCL10,CXCL11,IRF-1の産生と、NF一κB, STAT1,IRF-1の活性化を抑制した。ProlactinはERK, JAK2のリン酸化を、IFN-γはp38MAPK, JAK1,JAK2のリン酸化を誘導した。Prolactinは、MEK依存性に、IκBαのリン酸化,NF-κB p65のセリンリン酸化を誘導した。ProlactinおよびIFN-γはJAK依存性に、STAT1のチロシンリン酸化を誘導した。ProlactinあるいはIFN-γは、それぞれMEKあるいはp38 MAPK依存性に、STAT1のセリンリン酸化を誘導した。以上の結果から、Prolactinはケラチノサイトにおいて、IFN-γと協調し、JAK2/STAT1およびMEK/ERKシグナルを誘導してNF-κB, STAT1,IRF-1を活性化し、CXCL9,CXCL10,CXCL11の産生を促進することが示唆される。Prolactinはこれらのケモカインを介して尋常性乾癬病変部へのtype 1T細胞の浸潤を誘導すると考えられ、尋常性乾癬の治療の標的として重要である。脂質メディエータ-leukotriene B_4(LTB_4)は好中球,肥満細胞,マクロファージなどから放出され、細胞性・液性免疫を修飾し、尋常性乾癬,アトピ-性皮膚炎などの炎症性皮膚疾患の病態を調節する可能性がある。これら炎症性皮膚疾患患者の表皮ケラチノサイトでは、memory T細胞の浸潤を促すケモカインCCL27の産生が充進している。CCL27の産生には転写因子NF-κBが関与する。本研究では、ヒトケラチノサイトのCCL27の産生に対するLTB_4の作用を検討した。ケラチノサイトにおいて、LTB_4は,TNF-αに誘導されるCCL27の蛋白放出とmRNA発現およびNF-κBの転写活性を増強した。LTB_4は,単独で,あるいはTNF-αと協調してIκBαおよびNF-κB p65のセリンリン酸化を誘導した。これらLTB_4の作用はLTB_4レセプタ-BLT1のantagonist,G_<i/o>protein inhibitor pertussis toxin,MEK inhibitor U0126,phosphoinositide-3 kinase(Pl3K) inhibitor LY294002により抑制された。LTB_4はMEKあるいはPl3Kの下流のkinase,ERKあるいはAktのリン酸化を誘導し,LY294002は両者の,U0126は前者のリン酸化のみを抑制した。以上の結果から,LTB_4はケラチノサイトにおいて、シグナル伝達経路BLT1/G_<i/o>/PI3K/BRKを誘導することにより,TNF-αと協調してNF-κBを活性化し、CCL27の産生を促進することが示唆される。

LTB_4はCCL27を介して尋常性乾癬,アトピ-性皮膚炎病変部へのmemory T細胞の浸潭を誘導すると考えられ,これら炎症性皮膚疾患の治療の標的として重要である。Leptinは脂肪組織から放出される代謝ホルモンであるが、皮膚では表皮細胞,血管内皮細胞,汗腺などでも発現されている。Leptinは免疫メデイエーターとして細胞性・液性免疫を修飾し、尋常性乾癬などの炎症性皮膚疾患の病態を調節する可能性がある。乾癬患者の表皮ケラチノサイトでは、感染防御,皮膚炎症,創傷治癒を促進する抗菌ペプチドhuman β-defensin-2(hBD-2)の産生が亢進しており,乾癬の病態に関与している。本研究では、ヒトケラチノサイトのhBD-2の産生に対するleptinの作用を検討した。ケラチノサイトにおいて、Leptinは, IL-1βと協調してhBD-2の蛋白放出とmRNA発現を増強した。hBD-2の発現は転写因子NF-кB, STAT1,STAT3の活性化により誘導されるが,leptinはこのうちSTAT1,STAT3の転写活性を増強した。LeptinはSTAT1,STAT3のチロシンおよびセリンリン酸化を誘導し,前者はJAK2阻害薬AG490,後者はp38 MAPK阻害薬SB202190により抑制された。LeptinはJAK2のチロシンリン酸化, p38 MAPKのチロシン・スレオニンリン酸化を誘導した。以上の結果から, leptinはケラチノサイトにおいて、JAK2, p38 MAPKを活性化することにより, IL-1βと協調してSTAT1, STAT3を活性化し、hBD-2の産生を促進することが示唆される。Leptinは皮膚において, hBD-2産生を介して抗菌活性を増強するのみならず,表皮細胞の増殖,血管新生, Th17細胞の浸潤を促進し,尋常性乾癬の進展を促すと考えられ,乾癬の治療の標的として重要である。プロラクチンは下垂体前葉から放出されるホルモンであるが、皮膚では毛包,汗腺などでも発現されており、免疫メデイエーターとして細胞性・液性免疫を修飾する可能性がある。尋常性乾癬はTh1,Th17細胞主体の炎症性皮膚疾患で、その発症にプロラクチンが関与する可能性が示唆されている。尋常性乾癬病変部のケラチノサイトではTh17の遊走を促すケモカインCCL20の産生が亢進している。CCL20の産生には転写因子NF-κB, AP-1が関与する。ヒトケラチノサイトのCCL20産生に対するプロラクチンの作用を検討した。プロラクチンは単独あるいはIL-17と協調してケラチノサイトのCCL20産生を促した。プロラクチンはAP-1の転写活性,AP-1 componentであるc-Fos, c-Junの発現を促し、IL-17と協調してNF-κBの転写活性を増強した。プロラクチンによるc-Fos発現はMEK/ERKシグナル経路に、c-Jun発現はJNKシグナル経路に依存していた。プロラクチンはERK, JNKをリン酸化した。プロラクチンはケラチノサイトにおいてMEK/ERK, JNKシグナル経路を活性化することにより、CCL20の産生を促進する。