hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広東語の文末助詞の文法化経路と意味変化メカニズム―名詞化標識や間投詞からの文法化

上記のような事例分析のほかに、広東語と日本語における文末助詞という文法カテゴリー特有の機能やこのカテゴリーの通言語的な視野からの位置付けについて、いわゆる「終助詞」(文末位置に生起する各種の手続き的意味を担う言語形式)をめぐる近年の言語横断的研究を参照しつつ再検討した。また、広東語と日本語における文末助詞の文法化経路の異同についても、初歩的な言語対照を行った。(香港大学、北海道大学でのシンポジウム、及び第18期中山大学語言学沙龍)本研究課題は文末助詞の文法化経路及び意味変化を検討する目的を持っており、具体的には名詞化標識ge3に由来するものと間投詞(感動詞)に由来するものとを主な考察対象に設定した。このうち、前者の形式群ge2、gE2、ge3については予定通り順調に分析が進んでいる。他方、後者の形式群については、現在、コーパスデータを精査し、対象となる文末形式の絞り込みを進めている段階である。また、既に文末助詞となり複数の意味を発達させている多義的形式については、意味変化プロセスの詳細を跡付けることも研究課題の目的の1つとしていたが、こちらの方の研究が当初予定以上に進展した。これは勤務先において言語学専攻の研究者により立ち上げられた、文末助詞や談話標識のような手続き的意味を専ら有する言語形式の文法化・意味変化をめぐる共同研究に参画したことで、広東語のみならず様々な言語について、通言語的視野から頻繁に討議する環境が得られたことが大きい。他方で、昨年度と同様、分析用の広東語言語データのコーパス構築はやや遅れている。コーパス用に適した広東語の書面資料の入手及びコーパスの整形作業に従事できる広東語母語話者の人員確保に依然として苦労しているのがその理由である。29年度は、文末助詞ge2(音調の短いge2)の意味とその具体的な文法化プロセスを考察した論文を公刊した。論文では、まずge2は予期に反して成立する事態として命題を発話場に提出する意味を持つと定義し、続いてこれが名詞化標識ge3を用いた名詞化構造“X+ge3"に文末上昇イントネーションがかぶさった構文全体が再分析されたことにより文法化したものであると主張した。【雑誌論文1】次に、ge2と類縁的関係にあるもう1つの文末助詞gE2(音調の長いge2)を取り上げ、その意味と意味変化を考察した論文を公刊した。すなわち、gE2は当該の発話を、それと衝突する別の命題が存在するような命題として発話場に提出する意味を持つものと定義し、衝突命題が先行文脈と後続文脈のいずれにあるとみなすかで<異論>と<留保>という2つの異なる用法に分けられると主張した。そして前者から後者への用法の拡大を、対人やりとり的機能からテクスト/談話接続的機能という通言語的な意味変化の一例として位置づけた。【雑誌論文2】そのほか、名詞化標識から文末助詞への文法化という共通の現象を、日本語と広東語という系統・類型を異にする2つの言語間で対照すべく、まずは両言語の文末助詞という語類全体の言語横断的対照を行った。【雑誌論文4】一方で、広東語の文末助詞の様々な連鎖パターンを分析し直した結果、広東語では名詞化標識ge3に由来する文末助詞が既に接辞的な拘束形態素g-となっており、同じく名詞化標識に由来する文末助詞を持つ北京官話などと比べるとはるかに文法化が進んでいることがわかった。【雑誌論文3】このように名詞化標識の文末助詞への文法化については多くの知見が得られたが、もう1つのテーマである間投詞から文末助詞への文法化については、言語データを収集し、考察を始めた段階でとどまっており、今後、成果公開を行っていく必要がある。
相互結合網の自律動作による大域的最適化の研究

本研究の遂行にあたり,まず,分散共有メモリ(DSM)型並列計算機での通信について,マルチスレッド化について,FPGAを前提にハードウェア化についての3つの方向からの検討を行った.DSMでは,ハードウェアにより投機的に通信を行うことで通信コストを軽減する方式を考え,相互結合網を含めたシステムの挙動の解析を行った.マルチスレッド化に関しては,主にプログラムの挙動を第三者的に把握するためのプロファイリング技術の開発を中心に行った.これによりプログラムの挙動とそれを把握する手法について基本的な知見を得ることができた.上記検討の結果,本研究の成果の中核となる「メタレベル計算原理」の創出に至った.これはプロファイリングなどプログラムの挙動を第三者的に観測する技術を統合し,ハードウェア・ソフトウェア両面にわたる総合的な最適化技術に昇華しようとするものである.この核概念を基にして,ノードでのプロセス単位での挙動理解,そしてシステム全体に亘る挙動の理解,について並行して検討した.またさらに,並列処理系における自律的な動作に関する検討を深めるためにマルチエージェントシステムを取り上げた.ここでは家電やCAD技術への応用を例題とし,それぞれに自律動作するエージェントの集合により目的の機能を果たすための知見が得られた.また,大規模並列の問題として耐故障性機能についても検討を行った.相互結合網の挙動を理解し,適用動作に反映させるメカニズムとして,ルーティング方式Cross-Lineを考案した.結合網の各部の状況を情報として流通させる事で適応動作を得ようとするものである.Corss-Lineは簡単な動作原理ながら,こうした新しいクラスの相互結合方式の開発を意図している.本研究の遂行にあたり,まず,分散共有メモリ(DSM)型並列計算機での通信について,マルチスレッド化について,FPGAを前提にハードウェア化についての3つの方向からの検討を行った.DSMでは,ハードウェアにより投機的に通信を行うことで通信コストを軽減する方式を考え,相互結合網を含めたシステムの挙動の解析を行った.マルチスレッド化に関しては,主にプログラムの挙動を第三者的に把握するためのプロファイリング技術の開発を中心に行った.これによりプログラムの挙動とそれを把握する手法について基本的な知見を得ることができた.上記検討の結果,本研究の成果の中核となる「メタレベル計算原理」の創出に至った.これはプロファイリングなどプログラムの挙動を第三者的に観測する技術を統合し,ハードウェア・ソフトウェア両面にわたる総合的な最適化技術に昇華しようとするものである.この核概念を基にして,ノードでのプロセス単位での挙動理解,そしてシステム全体に亘る挙動の理解,について並行して検討した.またさらに,並列処理系における自律的な動作に関する検討を深めるためにマルチエージェントシステムを取り上げた.ここでは家電やCAD技術への応用を例題とし,それぞれに自律動作するエージェントの集合により目的の機能を果たすための知見が得られた.また,大規模並列の問題として耐故障性機能についても検討を行った.相互結合網の挙動を理解し,適用動作に反映させるメカニズムとして,ルーティング方式Cross-Lineを考案した.結合網の各部の状況を情報として流通させる事で適応動作を得ようとするものである.Corss-Lineは簡単な動作原理ながら,こうした新しいクラスの相互結合方式の開発を意図している.本研究は,まず問題点の整理から開始した.すなわち,分散共有メモリ(DSM : distributed shared memory)方式におけるノード間通信の状況に関してシミュレータにより調査した.プログラムの進行に伴って通信の粗密の度合いが変化し溢路となる事が確認された.また,実用的プログラムでの通信挙動が概略的に明らかになった.本研究ではプログラム実行中に発生する様々な事象を元にした挙動理解が最初の大きな課題である.その理論的な枠組みとして『メタレベル計算原理』を創出した.メタレベル計算原理は,通常の計算プロセス(ベースレベル計算)を第三者的な視点で観測・分析することによって,より最適な処理形態を求めるものである.まず単体ノードでのメタレベル計算原理の実現の検討を行い,同様の考え方を並列計算機での相互結合網に発展させることとした.また,この検討と並行して,事象間の関連性・法則性を発見的手法により抽出する事を目的として,データマイニング手法の適用を試みた.プロファイリング以上の挙動理解が得られたが,結果の解釈に課題が多いことが明確になった.さらに,相互結合網の自律的動作による挙動理解の方式を検討するための専用シミュレータを構築した.既に基本動作を確認しており,順次新規アイディアを盛り込んだ動作を組み入れ,実験していく予定である.また,ハードウェアでの実現検討に向けて,FPGA(Field-Programmable Gate Array)デバイスを用いた小規模な実験環境を整備した.オープンソースのCPUをFPGAに移植し,ゲート規模および動作速度を確認している.シミュレータによる検討と,FPGAによる実証実験を連動させて研究を進めていく予定である.以上の本研究の成果は,2編の論文誌論文,6編の国際会議論文,2編の査読付き国内シンポジウム論文,および16編の口頭発表論文にまとめられ,公表されている.前年度の大きな成果である『メタレベル計算原理』を発展させることで,本研究で目標とする大域的挙動理解に基づき自律的に最適化を行う並列計算機システムの実現に向けた研究を進めた.その実現のためには,相互結合網のみならずシステム構成要素たる演算ノードの挙動理解も必須であるとの考えに至り,大きく,ノード内・ノード間の2つの側面について検討を行った.

ノード内については,マルチスレッド化による実行性能の向上を柱として,メタレベル計算原理の適用技術を検討した.具体的には,プロファイリング技術に関する検討,制御投機およびデータ投機による実行に関する検討,および投機的なマルチスレッド化を行うシステムのモデリング手法である.ノード間については,PCクラスタをベースに相互結合網模擬装置を構築することで,相互結合網方式に関するシミュレーション評価環境を整備した.通信の大域的な挙動の把握・理解の手法の検討を支援するため,ルータの大域的な状態を数値化し表示する機能を評価環境に取り入れた.具体的には,グラフ表示により定常状態・過渡状態の判定を可能にしたほか,輻輳状況の様子を濃淡画像として直感的に把握できる機能を指す.この評価環境を使い,相互結合網の自律的な最適化のためのルーティングアルゴリズムに関して検討を進めた結果,メッセージの進行方向の輻輳状況を用いる基本的なルーティングモデル"Cross-Line"の提案に至った.Cross-Lineについては,シミュレーション評価環境上で基本的な特性を測定する初期的な評価を行い,既存研究に比した場合の優位性を明らかにしている.以上の本研究の成果は、1編の学協会誌論文,3編の国際会議論文,1編の査読付き国内シンポジウム論文,13編の口頭発表論文にまとめられ,公表されている,また同成果を特許として出願している.
鼓膜振動挙動のアニメ-ション的表示法の開発[コンピュ-タ支援3次元計測デ-タを基にした動的挙動殿析法(有限要素法)を用いて]

まず、ヒト側頭骨標本の切片写真を基に、コンピュ-タ3次元再構築および3次元計測を行い、中耳の形状を明らかにした。次に、3次元計測結果と側頭骨標本、正常耳および耳小骨連鎖疾患例での測定結果を基に、鼓膜、靭帯、筋腱および内耳の物性値の評価を行い、有限要素法(FEM)による中耳のモデル化を実現した。そして、中耳モデルによる解析結果をアニメ-ション表示することにより、中耳の振動様式を明らかにした。さらに、中耳疾患例のシミュレ-ションを行い、その振動様式を解析した。以下に得られた結果を記述する。1.鼓膜輪を弾性支持した鼓膜のFEM解析結果は測定結果と類似した挙動を示した。2.耳小骨を靭帯、筋腱で支持し、さらにキヌタ・アブミ関節を考慮した中耳のモデル化を行い、周波数により複雑に変化する鼓膜および耳小骨連鎖の振動様式を得た。3.FEM解析結果をアニメ-ション表示することにより、モ-ド図など他の表示法では十分理解できなかった中耳の振動様式を視覚的に捕らえ易くした。4.得られた中耳モデルを用い中耳疾患例のシミュレ-ションを行い、耳小骨連鎖離断や耳小骨連鎖固着症の中耳振動様式を明らかにした。今後、さらに実際に近い中耳モデルの実現のため、内耳減衰、中耳の非線形性および外耳道・中耳腔の影響をモデルに組み入れる予定を立てている。形態の解明には、3次元計測だけで十分と思われるが、しかし、中耳のように動くことにより機能を果たす器官の解明および診断には、単に形状の計測だけでは不十分である。そこで、本研究では、コンピュ-タ支援による3次元計測デ-タを、直接動的挙動解析プログラム(有限要素法:Finite Element Method)に代入し、中耳の各パ-ツの働きを解析し、さらに解析デ-タを基に、各パ-ツの動きのアニメ-ション的表示法の開発を試みている。これまでに行った研究をまとめると、以下のようになる。1.側頭骨標本より3次元計測試片を製作し、側頭骨標本の3次元計測を行った。2.3次元計測デ-タを直接大型コンピュ-タ内の汎用FEM解析プログラムへ代入し、中耳動特性解析を行い、測定結果と比較し、各パ-ツのパラメ-タを決定した。現在、東北大学大型計算機センタ-に用意されている汎用FEM解析プログラム(ISAP)から使用している部分のみを抽出し、コンパクトなFEM解析プログラムとアニメ-ション表示プログラムを製作中である。今後、以下の予定を立てている。1.コンパクトなFEM解析プログラムとアニメ-ション表示プログラムをワ-クステイション用に書き換え、ワ-クステイションで計算を実行する。2.表示法の臨床応用および教育での利用可能性について検討する。

4.得られた中耳モデルを用い中耳疾患例のシミュレ-ションを行い、耳小骨連鎖離断や耳小骨連鎖固着症の中耳振動様式を明らかにした。今後、さらに実際に近い中耳モデルの実現のため、内耳減衰、中耳の非線形性および外耳道・中耳腔の影響をモデルに組み入れる予定を立てている。
樹木のストレス耐性と葉内代謝変化に関する研究

a-Car(a-carotene)の存在するクロロフィルタンパク質複合体の特定とその複合体でのカロテノイド組成を調べるために、チラコイド膜内のタンパク質複合体をmildSDS-PAGEにより反応中心IとLHC-Iの結合したCPIa,反応中心I(CPI),反応中心II(CPa),LHC-IIのオリゴマーのLHCP1,LHCP2,LHCP3およびフリーピグメント(FP)の6本のグリーンバンドに分離し、色素分析を行った。その結果、a+b-Carに対するb-Car比率は0.54±0.02であり、葉内のb-Car比率はチラコイド膜の比率を反映していた。また、チラコイド膜内の色素タンパク質複合体でのb-Carの比率は0.54±0.03であり、全てのタンパク質複合体ではほぼ等しい値を示しており、a-CarンはRCに同程度の割合で広く分布していた。次に、季節的なCar組成変化がどの様な環境要因により影響されるかを明らかにするために、モミおよびカキノキ葉の日陰処理を行い、光強度によるCar中のa-Car比率の変化を調べた結果、a-Carは生育光強度が弱いほど葉内に蓄積されやすくなっていた。次に、生育温度がa-Car含量に与える影響を調べるためにモミの生育温度を変化させ、各温度時の葉片に含まれるCar中のa-Car比率を測定した。生育温度の上昇と共にa-Carは増加したが、30°C以上では逆にa-Carは減少した。これらのことから、夏季のa-Carの増加は生育温度の上昇によるものであると考えられる。a-Car含量は弱光で蓄積されやすいことから、夏季のa-Carは減少しなければならない。'しかし、夏季に北方系樹木のa-Carが蓄積されやすい傾向にあることから、a-Carは陰葉(陰樹)または冷涼な環境に適応した樹木が急激な光環境の変化による光阻害を回避するために働いているのではないかと考えられる。(1)α-カロチンの植物種間差を明らかにするために木本植物80種、草本植物50種を対象に葉片の色素組成を調べた結果、全カロチンに占めるα-カロチンを5%以上含む植物は、木本植物で85%、草本植物で8%であった。このことから、α-カロチンは樹木に特異的に存在しているものであることが分かった。(2)葉緑体のチラコイド膜に存在する色素-タンパク質複合体にα-カロチンがどのように分布しているかを調べるために、Mild SDS-PAGEによりLHC, RCなどの5つのタンパク質複合体に分離し各複合体に含まれている色素の分析を行なった結果、複合体に関係なくβ-カロチン部位にα-カロチンが置換していることが明確となった。(3)α-カロチンの生理的意義を解明するためにPAM蛍光測定を行なった結果、non-photochemical quenchingとα-カロチン比とに相関関係があり、植物葉表面で受けた光のエネルギーの利用効率を低下させていることを示した。これは、夏季の強光阻害から植物を保護しているのではないかと考えられる。樹木に特異的な阻害回避機構により季節的なストレス回避を行なっており、今後これらの現象をタンパク質・遺伝子レベルで解明を行なう。
初期発生・筋再生過程に高発現する新規プロテアーゼRAMP の生理的役割

筋再生時に発現が誘導される新規の分子RAMPの生理的役割を明らかにすることを目標としている。本研究では、RAMPの機能を明らかにするために、RAMP結合分子の同定をyeast two-hybridアッセイにより行い、その候補として7分子の同定に至った。さらに、骨格筋再生過程におけるRAMPの機能を明らかにする為に、骨格筋特異的にRAMP遺伝子を欠損するマウスの作製に着手した。骨格筋萎縮の進行に関与する因子の同定を目的として、ジストロフィン遺伝子に欠損があるmdxマウス骨格筋の遺伝子発現解析を行った。その結果、筋再生過程に発現が誘導される新規の分子RAMPを同定した。ヒト正常筋由来の筋細胞株に比べ、6人のDMD患者由来の筋細胞株でRAMPmRNAの発現が低下することを明らかにした。生体内におけるRAMPの機能を明らかにするために、RAMP遺伝子ホモ欠損マウスの作成を試みたところ、胎生致死であった。RAMPは筋再生および初期発生過程に関与していると考えられる。本研究ではRAMPの生理的役割を明らかにすることを目的とし、コンディショナルRAMP遺伝子欠損マウスを作成し、表現型の解析を行う。Cre/loxP標的遺伝子組換え法を用いたコンディショナルRAMP遺伝子欠損マウスを作成に着手した。本年度はコンディショナルターゲティングベクターの作成とES細胞の選択を行い、組換えES細胞を得ることができた。現在、サザンハイブリダイゼーションを用い、組換え体の確認を行っている。さらに、RAMPタンパク質はN末に分泌シグナルを持つことから、分泌タンパク質として細胞外で機能していると考えていた。しかし、細胞株を用いた免疫染色によりRAMPは細胞内に局在することが明らかになった。RAMPはトリプシン様セリンプロテアーゼドメンの他、様々なドメインをもつことから、細胞内で他のタンパク質と相互作用し、機能している可能性が考えられる。ヒト正常筋由来の筋細胞株に比べ、6人のDMD患者由来の筋細胞株でRAMP mRNAの発現が低下することを明らかにした。本研究ではRAMPの生理的役割を明らかにすることを目的とし、コンディショナルRAMP遺伝子欠損マウスを作成および表現型の解析、RAMP結合分子の同定を行った。本年度はRAMP結合分子の同定を行った。RAMP抗体を用いた共免疫沈降により、再生筋でRAMPと結合している分子の同定を試みたが、免疫沈降実験で再現性を得ることができなかった。そこで、RAMPタンパク質のN末をbaitとし、yeast two-hybrid assayを行い、11クローンを得ることができた。これらのうち7クローンは膜貫通領域を持つタンパク質をコードしていた。RAMP抗体を用いた免疫組織染色では、再生筋周辺の細胞外マトリックスにRAMPが局在することが明らかになっていることから、得られた7クローンがRAMP結合分子の候補として考えられる。現在、これらがin vitroでRAMPを結合できるのかどうか共免疫沈降により検討している。今後、これらの分子が生体内でRAMPを結合するのか検討する予定である。
癌の診断に有用なモノクローナル抗体の作成とその対応抗原の解析

本研究班の第2年度の主たる研究成果は次の様である.1)ヒト腫瘍に対するマウスモノクローナル抗体として高分子糖蛋白抗原を検出するMUSEー11抗体を得ており,膵癌,胃癌患者血清中に各々60%,40%の陽性率で検出できた.又癌患者尿を用いての診断をめざし抗体作製を試み,膀胱癌,胃癌等の上皮性腫瘍患者尿に反応し糖鎖抗原を検出する3種の抗体を得た.2)癌関連の糖鎖抗原を有機合成し抗体の作製を試みているが中性糖脂質のみならずシアル酸含有の糖鎖に対する抗体作製も可能となった.3)Haーras遺伝子トランスフォームラット細胞に発現する4種の表面抗原を検出する抗体を作製しているがこのうち2種の抗原はナチュラルキラー(NK)細胞の標的分子である可能性を示した.4)ras遺伝子産物に対する抗体を作製し胃癌,甲状腺癌等の免簍組織学的検索を試みその悪性度と本遺伝子発現にある程度の相関が見られることを示した.5)表面抗原支配遺伝子の単離にめざしFTー1マウス白血病抗原を精製し, N端17個及びブロムシアン断片28個のアミノ酸配列を決定した.又すでに単離したマウスTL抗原遺伝子を用いその発現の分子機構をトランスフェクション法及びトランスジェニックマウス作製により解析しているが組織特異的発現には5側領域が重要であることを示した.6)雑種細胞形成法によりヒトリンパ球抗原であるCD7,CDw26は各々第17,11染色体にマッピングされることを明らかにした.7)ヒトリンパ性白血病関連抗原(oc10)を検出するヒトーマウスキメラ抗体の作製の成功しており抗体のin vitro及びin vivo活性を確認している.本研究班の第2年度の主たる研究成果は次の様である.1)ヒト腫瘍に対するマウスモノクローナル抗体として高分子糖蛋白抗原を検出するMUSEー11抗体を得ており,膵癌,胃癌患者血清中に各々60%,40%の陽性率で検出できた.又癌患者尿を用いての診断をめざし抗体作製を試み,膀胱癌,胃癌等の上皮性腫瘍患者尿に反応し糖鎖抗原を検出する3種の抗体を得た.2)癌関連の糖鎖抗原を有機合成し抗体の作製を試みているが中性糖脂質のみならずシアル酸含有の糖鎖に対する抗体作製も可能となった.3)Haーras遺伝子トランスフォームラット細胞に発現する4種の表面抗原を検出する抗体を作製しているがこのうち2種の抗原はナチュラルキラー(NK)細胞の標的分子である可能性を示した.4)ras遺伝子産物に対する抗体を作製し胃癌,甲状腺癌等の免簍組織学的検索を試みその悪性度と本遺伝子発現にある程度の相関が見られることを示した.5)表面抗原支配遺伝子の単離にめざしFTー1マウス白血病抗原を精製し, N端17個及びブロムシアン断片28個のアミノ酸配列を決定した.又すでに単離したマウスTL抗原遺伝子を用いその発現の分子機構をトランスフェクション法及びトランスジェニックマウス作製により解析しているが組織特異的発現には5側領域が重要であることを示した.6)雑種細胞形成法によりヒトリンパ球抗原であるCD7,CDw26は各々第17,11染色体にマッピングされることを明らかにした.7)ヒトリンパ性白血病関連抗原(oc10)を検出するヒトーマウスキメラ抗体の作製の成功しており抗体のin vitro及びin vivo活性を確認している.
近世前期・東国における土地制度と村落の地域比較史的研究

本研究では、中世末近世前期における東国の土地制度と村落の社会構造を、畿内近国との比較を念頭において分析した。具体的には、とくに飯田市歴史研究所に所蔵されている平沢文書をとりあげ、信州伊那郡虎岩郷(現、長野県飯田市下久堅)の土地制度と社会構造の解明を進めた。その結果、これまでの研究史の成果をかなりの程度、再検討・修正することになり、当該期の東国における土地制度と村落のあり方について、より妥当で明確なイメージを提供しうる知見を得た。本年度はおもに3つの方向から研究を進めた。第一に、天正18年(1590)以前、駿河・遠江・三河・信濃・甲斐という東海・甲信五カ国を領有していた徳川家康の農村支配と土地制度、とくに天正17年(1589)から翌年にかけて行われた総検地の特徴などを検討した。その成果の一部は、近年の研究業績の書評のかたちですでに発表した。従来私が検討してきた、畿内近国における豊臣秀吉の検地や農村支配と比較するうえで重要な論点を得ることができたので、今後も引き続き検討を深めてゆく。第二に、信州南部の下伊那地域に関して、飯田市歴史研究所に収蔵されている文献、史料写真帳や古文書などを調査した。なかでも虎岩郷の平沢文書については豊かな研究蓄積があり、収集した史料の分析と並行してそれらの検討も行った。まず本年度は16世紀末の検地帳やその他の土地帳簿などによって、同郷の土地制度の特質などを分析した。結果として、従来の諸研究にはいずれも、細かな点ではあるがかなり重要な誤謬や不足があることがわかり、当郷の社会構造と土地制度の全貌・本質を捉え切れていないことが判明した。来年度以降も引き続き重点的に検討を進めたい。第三に、関東北部(下野)に関して、栃木県立文書館に収蔵されているいくつかの史料群を調査した。その結果、下野地域に関しては史料の制約などから研究をすぐに進捗させるのはやや難しいことが判明したため、今後の課題として残し、上記第二(および第一)の方向を重点的に進めてゆくことにしたい。本年度もまず、飯田市歴史研究所において、同所に所蔵されている虎岩郷(飯田市下久堅)の平沢文書(原文書)や他の文書の写真帳などを調査し、その一部を写真撮影・複写などによって収集した。また虎岩地域の現地踏査を行ない、景観や土地の形状・利用状況などを観察・記録した。それらの作業のうえに、16世紀末を中心とする同郷の土地制度の変容や社会構造を詳細に分析し、それらの総合的な理解を深めた。ただし、時期的に16世紀末の検討にとどまっており、17世紀に入ってからの分析は来年度も続けてゆく。また成果をさらに深めて、論文などとして公表できるよう努めたい。第二に、虎岩郷をふくむ下伊那地域に関して、あるいはより広く信州・甲州地方の土地制度に関する先行研究や史料を博捜・検討し、問題点をあぶりだした。とくに諏訪社の祭祀頭役と郷村との関係についても検討した。これらの検討にもとづいて、来年度以降、信州伊那郡・筑摩郡・佐久郡等のいくつかの郷村や史料について具体的な調査を行なう予定である。第三に、下野(栃木県)佐野地域を素材にして「北関東の長吏小頭と職揚・由緒」と題する口頭報告を行なった。これは百姓身分の村落や土地制度ではなく、えた身分の組織と職場の所有に関する検討であるが、根底的には村落や土地制度とも重要な関連を有しており、東国と畿内等との地域比較という点でも重要な示唆を得ることができた。第一に、本年度も飯田市歴史研究所において、同所に所蔵されている虎岩郷(飯田市下久堅)の平沢文書(原文書)を閲覧し、その一部(数十点)を写真撮影・紙焼した。それらを分析して、慶長期寛永期(16001630年頃)の年貢収取のあり方、未進処理の方法、肝煎家の土地所有と経営、百姓(年貢請負人)の存在形態等を詳細に検討した。その結果、先行研究は、時期ごとの領主による年貢収取法の変化を看過・軽視するなど、多くの遺漏があることが判明し、全面的に再構成する必要があることがわかった。ただし、史料の多くが帳簿であり、分析にかなりの時間を必要とするため、寛永期以降の検討は今後の作業課題とし、それを待って、数年以内にこれまでの研究成果をまとめ、数本の論文の形で公表したい。平沢文書は東国における近世初期の地方文書の白眉であり、本研究は研究史にとって有意義な貢献になりうる。第二に、伊那郡の他の郷村の土地制度について検討するために、同じく飯田市歴史研究所架蔵の写真帳や長野県立歴史館架蔵の写真帳を調査・閲覧し、その一部を複写・筆写によって収集した。これらについても虎岩郷と並行して検討を進めた。

第三に、近世史家・山口啓二氏の業績をふりかえる学会誌の特集に「織豊期の社会変動」という論考を執筆し、地域ごとの土地制度・社会構造の多様性をふまえながら中世末近世初期の社会変動を描くことの重要性を指摘した。第四に、昨年度、学会で口頭報告した内容をもとに「北関東の長吏小頭と職場・由緒」という論文を発表した。
高頻度データを用いた市場期待の計測：外国為替市場を事例として

本研究課題では、外国為替市場を事例として、市場期待の計測といったことを実証的に試みた。オーダー・インバランスには、市場参加者の積極的な売買を誘発する期待、さらにはその期待形成の根拠となる、公的・私的情報が背後にあり、したがってオーダー・フローには、為替レート動学に関連する情報が含まれる。本研究の研究成果は、「オーダー・フロー」に注目することで、市場期待が計測できる可能性を示せたことである。平成25年度は、主に研究論文の作成に重点を置き、2論文の執筆に至った。2論文の内容は、それぞれ(1)外国為替市場の効率性計測における新たな方法の提案、(2)高頻度水準での情報トレーダーの出現確率測定における新たな方法の提案である。これら2論文は、"市場期待"を為替レートに反映させるという、オーダー・フローの役割に着眼することでなされた研究である。オーダー・フローとは、売値に対する買い注文から買値に対する売り注文を引くことで求められ(=ネットでの成行買い注文)、ネットでの買い圧力であると考えられる。それ故、オーダー・フローには"買い"を誘引する私的情報が背後にあると考えられている。実際に、オーダー・フローは将来のCPIの変動などマクロ変数を予測することが、いくらかの研究で報告されている。これは、為替レートに影響する将来の情報を予測するかたちで、取引参加者は成行取引をおこない、結果としてオーダー・フローに将来の情報が反映されるかたちとなる。つまりは、情報が為替レートに直接反映されるのではなく、情報→取引→オーダ・フロー→為替レートといった間接的経路で情報は為替レートに反映される。故に情報が市場参加者間でどのように解釈され、市場参加者の期待形成に影響するのはか、オーダーフローの大きさならびに方向に現れると考えられる。以上の市場期待形成におけるオーダー・フローの役割を前提として、最初に述べた2論文を執筆した。論文(1)では、オーダー・フローの為替レート予測力の有無で、市場効率性を定義、論文(2)ではオーダーフローの為替レート変化に対するインパクトの大きさ、ならびにそのインパクトの持続性に注目して私的情報取引の計測を試みた。外国為替市場におけるオーダー・フローを、理論モデルを推定することで分解し、市場期待を反映した要素を抽出する。そして、それが実際の為替レートとどのように関係するかを分析し、現在もその分析は継続中である。様々な仮定に基づき、複数の理論モデルを構築し推定するといったことを実施している。この研究の手法を直観的に説明すれば、取引は期待に基づく取引とそうでない流動性制約等に動機づけされた取引に分類することが可能と考える。そして、後者の取引は、たとえ為替レートが変動しないと市場参加者が予想した場合でも生じるものであるから、その点で前者の期待に基づく取引と識別できると考えた。この仮定こそがそれら2つの取引を識別する際に、重要なものとなる。現在はこの仮定に基づいた複数のモデルを推計中であり、現実のデータとの整合性を検討している。また、この期待計測の研究に関連して、ドルが円に対して減価する場合の方が対円でドル増価の場合よりも、複数の地域間におけるボラティリティの波及効果が大きいといったことが判明した。その一方で、ドル・ユーロの通貨ペアに関しては、そのような非対称的なボラティリティ波及効果は観察されなかった。為替変化のボラティリティを為替市場の不確定要素と考えれば、ドル、ユーロといった通貨が安くなれば市場の不安要素が高まり、さらにはその不安心理が波及すると解釈される。これは、ユーロ、円、ドルの中で比較的な安全な通貨と考えられる円においては、市場が不安になるほど安全通貨としての円に対する需要が高まるといったことに関連すると解釈される。外国為替直物市場(以下、為替市場)の市場参加者の期待を、高頻度データを用いて日次・日中ベースでリアル・タイムに計測することを目的とし、研究をおこなった。“市場が何を考えているか"をより正確にリアル・タイムで把握することは、為替市場に対し介入政策などを実施する通貨当局にとって必要不可欠である。そこで本研究は、市場期待に関する情報をリアル・タイムに提供する計量経済モデルを開発することで、通貨当局のより効率的な介入政策の実現に貢献することを試みた。平成26年度における、具体的な研究成果としては、国際学会での口頭報告(フルペーパ提出済み)2件である。加えて、2本の論文も執筆しており、これらも近い時期に、学会報告、国際専門誌への投稿を予定している。株式市場の分析では、成り行き注文のインバランス、つまりは売り買いの一方に注文が偏る「オーダー・インバランス」が生じる理由として、私的情報がその背景にあると考える。つまりは、将来の株価に影響を及ぼす私的情報を入手した情報トレーダーは、その情報に基づき売買を行う。ここで、情報に基づかない取引は無作為に生じると考えると、オーダー・インバランスが生じるのは、それが私的情報に起因すると考えられる。当該研究では、オーダーインバランスに注目することで、それから市場期待を計測することを試みた。

具体的な研究成果としては、オーダーインバランスは、将来の為替レートを予測し、つまりはオーダーインバランスには将来の為替レート水準に対する市場期待が反映されており、その期待はオーダーインバランスを介して為替レートに反映されることが、実証的に示唆された。国際金融論ワーキング・ペーパー・レベルではあるが、課題研究に関連する2論文を執筆でき、国際学会での報告ならびに国際専門誌への投稿準備が整いつつある。2012年度中に国際専門誌にて研究成果の一部を公刊するに至った。また、研究の中心となるモデルはある程度出来上がっており、現在そのモデルに基づく市場期待推定を繰り返し試みている。そして、その結果を基に、実証的運用により即した形でのモデルの微調整を行っている。上で説明した2論文を、国内外での学会報告でのコメント等を反映させ、より一般的に受け入れられる内容へと改訂する。更には、研究において副産物的に生まれた、オーダー・フローの情報伝達力に関連した論文の執筆をも計画している。取引データから市場期待を抽出するといった方法を確立し、2013年度中にその成果を論文とする。現在は、計算の実行可能性を探るべく様々なモデルを構築し、試験的な計算を繰り返している。加えて、その主たる研究成果を求める過程において副産物的に生じた研究成果をも、国際専門誌を通じて積極的に発信していく。尚、副産物的な研究として、株式市場での株価変動が、為替市場の市場心理に影響するといったことを研究テーマとして研究を進めている。具体的には、円ドル為替レートにおいて、日経平均ならびにダウ平均の変動が円ドル為替レートの流動性水準に影響を及ぼすのではないかという仮説を検証している。そして、これまでの研究で、ダウ平均の下落は、円ドル為替市場の流動性水準を低下させることが判明している。今後はこの事実を詳細に検証し、背後にどのような市場心理があるのかを明らかにしたい。2013年度は論文執筆に注力し、国際学会での報告を2014年度に延期したため。その結果、2本の論文が執筆された。国際学会での報告費用(渡航費、滞在費)、大規模データを計算するためにワークステーションを新たに購入することも検討中である。
日本における食用油脂及び油脂調理の変容と有用性の検証－食文化の視点から－

昭和時代前半期(19261960年)における食用油脂の普及状況と使用実態を調査し、油脂を用いた料理の特徴と変容を明らかにした。調査対象期間に発行された新聞、婦人雑誌、放送料理書、食事記録書等を調査資料とした。昭和時代初頭の都市部と農村部では、油脂の種類、使用方法、料理の特徴が異なり、地域性が認められた。太平洋戦争中の数年間は、食用油脂の統制や熱源使用量の制限などによって油脂料理は極めて少なかった。1953年以降の油脂調理は、主に天ぷらなどの揚げ物、炒め物、ドレッシング、マヨネーズなど、使用油脂の種類や調理方法は多種多様となり飛躍的に変容した。【目的】大正末期から昭和初期の日常食に着目し、一般家庭における食用油脂の利用と油脂を用いた料理の実態について調査した。【方法】『日本の食生活全集全50巻』を資料とした。全掲載料理から料理に使用された油脂類を全て抽出し、次の2点について精査した。1.都道府県別に油脂の種類、調理法、油脂調理に使用された主材料について。2.人口の多く集まる都市部に着目し油脂を用いた料理と利用実態について。【結果】1.1全料理数52,000件中、油脂料理は1.5%弱で日常の家庭料理における食用油脂の使用頻度は極僅かであった。2使用された油脂類の約62%が植物性油で菜種油の使用頻度が最も高かった。地域によりエゴマ油、ごま油などを用いていた。動物性脂は全体の38%で豚脂の使用頻度が高かった。3エゴマ油は山形・宮城県などの東北地方、豚脂は沖縄・鹿児島・兵庫県で多く使用されていた。北海道ではバターの使用が多く、油脂の種類及び調理法には地域性が認められた。4全国的に和風料理が中心で、少量の油で食材を炒めた後に煮る「炒め煮」料理が多かった。都市の中心部ではバターや豚脂を用いた洋風料理も出現し、油脂料理が多様化する兆しが伺えた。2.1東京府では、ごま油、椿油、大豆油、菜種油の揚げ物、炒り物・炒め物が多く、なめ味噌類、マヨネーズ、ライスカレーなど多種多様な料理が出現した。一方、大阪府は主に白絞油、菜種油を使用した揚げ物が多く次いで焼き物、煮物であった。2東京、大阪共に油揚げの使用頻度が農村部で多く、自家栽培した農作物とともに調理された。3カツやコロッケなどの調理済み食品は、中心部の精肉店で購入し、一般家庭では揚げ物料理は少なかった。4油脂を用いた洋風料理は中心部に集中し、料理屋のメニューには洋食が並び油脂料理の多様性が伺えた。大都市を有する地域では、中心部とそれ以外の農村部や山間部の食生活事情に違いが認められた。【目的】昭和時代の食生活における食用油脂及び油脂を用いた料理の実態について調査研究を行っている。先行研究に引き続き、昭和時代初頭から20年間の一般家庭の日常食を調査した。特に太平洋戦争前後のおよそ10年間の油脂料理の実態を明らかにした。【方法】東京朝日縮刷版及び「聞蔵II」、読売新聞縮刷版及び「ヨミダス」、『日本の食文化ー昭和初期・全国食事習慣の記録』I本編・II補遺編、『近代料理書集成』第913巻を資料とした。油脂及び油揚げなどの油脂含有量の多い加工品を用いた料理を全て抽出し、油脂の種類、調理法、食べ方、地域性について精査した。【結果】1新聞に掲載された油脂調理は、食糧統制の厳しさを反映しつつも先進的な料理が掲載されていたが、戦時下の4年間は食生活の中で油脂を用いた料理は激減し、油脂の種類や調理法は戦前と比べて大きく変容する実態がうかがえた。配給制による油脂類や食品が年々減少し、調理の多様性は失われていたことが認められた。2昭和16年から17年の記録書によれば、揚げ物は中部地方、九州・沖縄地方で、炒り物・炒め物は東北地方、九州・沖縄地方で見られたが出現数は僅かであった。天ぷらや精進揚げは人寄せの場で主に調理され、出現地域も限定していた。また、パン粉や卵を使うフライ物は極僅かであった。使用油脂の量が制限され食材統制の厳しいことが認められた。3昭和15年出版の『全日本郷土料理』には揚げ物の記載が見られたが、19年出版の『郷土食と調理法』には揚げ物の記載は皆無であり、油脂を用いた料理の割合は著しく減少した。4油揚げ、がんもどき、生揚げなどの加工品はタンパク源の補給及び油脂味の付与として調理への利用頻度が高かったが、昭和16年以降はその使用は激減した。戦時下の食糧事情は極めて困窮し油脂類の使用実態にもその影響は大きかった。食生活の実態とマスメディアの情報には格差があった事も示唆された。昨年度は当初の研究計画が思うように進まなかったが、今年度は研究補助者が確保でき、昨年度の遅れを取り戻すことができた。【目的】昭和時代の食生活における食用油脂及び油脂を用いた料理の実態について調査を行っている。昨年度に引き続き昭和20年以降に一般家庭で広まったと考えられる油脂調理の実態を明らかにし、その変容を検証することを目的とした。【方法】日刊新聞として当時新聞各社の中で婦人欄をいち早く導入した「読売新聞」を調査資料とした。

昭和21年から本研究の調査期間とする昭和35年迄の15年間に掲載された油脂を使用した料理を抽出し精査した。【結果】戦後15年間の油脂を使用した料理の出現件数は全1,400件で、最も出現頻度の少なかった昭和23年及び24年に比べ、油脂調理の出現件数は27年を境に飛躍的に増加し昭和35年には、およそ30倍となった。このことから戦後数年間の食生活と28年以降の食生活には著しい違いのあることが認められた。戦後数年間は料理数も30件未満であったが、28年以降は100件以上となり、特に昭和31年以降は150件を超え油脂の種類及び調理方法が多様化する傾向が認められた。揚げ物や炒め物は和風、洋風共に何れの年も多く出現していた。一方、煮物はその内容が和風煮物から洋風煮込み料理へと変化する傾向が示唆された。さらにバターで小麦粉を炒めて作る炒り粉(ルー)を使った料理や、サラダ油を使用したドレッシングやマヨネーズなどの非加熱用としての使用も見られ、油脂の調理への利用範囲が多種多様になる兆しが伺えた。サラダ油、マヨネーズ、バター、マーガリンなどの市販品が一般家庭に浸透している様子が推察された。平成28年度の結果は、日刊新聞のみからの傾向であったため、本研究目的の十分な検証には至らなかった。当初、予定していた研究資料整理のための研究補助者の確保ができなかったことに加えて、研究に費やす時間を十分に確保できなかった。そのため、予定していた調査資料のうちの1資料のみの調査となり、研究目的を充分に検証することができなかった。【目的】昭和時代の食生活における食用油脂及び油脂を用いた料理の実態について、対象期間(昭和元年昭和35年)に発行された新聞・雑誌、料理書籍及び記録書を資料として調査を行った。本年度は昨年度に引き続き昭和20年以降の食用油脂及び油脂調理の実態を明らかにしその変容を検証した。【方法】調査期間は昭和20(1945)年35(1960)年とし、日刊新聞(読売及び朝日)、料理専門誌「栄養と料理」、味の素広報誌「奥様手帖」、NHKテレビ「きょうの料理」を用いた。資料に掲載された関連記事を抽出・整理し、油脂の種類・調理法、食べ方等を精査した。【結果】対象期間に抽出した油脂を用いた料理数は、出現数の最も少なかった昭和23年前後に比べて昭和35年にはおよそ40倍となり著しく増加した。戦後すなわち昭和20年以降数年間と、昭和28年以降の食生活には大きな違いがあることが認められた。また、料理数の多少に関わらず、何れの年も天ぷらを中心とする衣揚げ料理が多い一方、サラダ油を用いたドレッシングやマヨネーズの使用も見られた。油脂の種類及び調理方法は多種多様となり、料理への利用範囲も広くなる傾向が認められた。食用油脂が戦後の一般家庭に次第に浸透する兆しがうかがえ、戦前に多く見られた和風炒め煮料理は、洋風煮込み料理へと変化する傾向であった。昭和20年の太平洋戦争終結後15年間の食生活は、戦前までには見られなかった飛躍的な変容が示唆された。この背景には小麦、米、油脂等の自由化、農林省による食用油の消費推進及びサラダ油や天ぷら油の販売などが影響していると考えられた。特に昭和28年のNHK開局以降、昭和34年までに主要テレビ5局が開局し、テレビによる料理番組が開始されたことの影響は大きかったと推察された。本結果は日本調理科学会平成29年度大会において発表した。昭和時代前半期(19261960年)における食用油脂の普及状況と使用実態を調査し、油脂を用いた料理の特徴と変容を明らかにした。
下側頭葉視覚連合野における階層的情報表現の解明

本研究の目的は、サルの下側頭葉視覚連合野(物体の形の視覚的認識に不可欠な脳の領野)で、顔を顔以外のカテゴリーの物体像と識別するために必要な視覚情報、および顔による個体識別に必要な視覚情報がどのように表現されているのかを明らかにし、それらの情報表現の間の関係を探ることである。平成30年度は、実験およびデータ解析を行った。実験においては、あらかじめ用意した1550枚の顔および物体の画像に対する、下側頭葉視覚連合野の神経細胞の応答を記録した。記録は、下側頭葉視覚連合野の広い範囲にわたる多数の箇所で行った。1550枚の画像には顔画像とそれ以外の様々な物体像の画像が約半数ずつ含まれている。記録した細胞の応答を解析した結果、下側頭葉視覚連合野の神経細胞は、顔以外の物体像よりも顔に良く応じる細胞(顔細胞)と、そうでない細胞(非顔細胞)に分けられることが分かった。また、機械学習の手法を用いて、物体像を顔とそれ以外の物体像に分けるために必要な細胞の組み合わせを求めたところ、顔細胞の応答が重要な役割を果たしていることが分かった。ところで、顔画像には複数のサルの個体の顔が含まれている。各個体について様々な向きの顔が40枚ある。これらの画像に対する応答に対して、機械学習の手法を適用して、各個体を識別するために必要な細胞の組み合わせを求めた。すると、顔細胞の応答だけでなく、非顔細胞の応答も重要な役割を果たしていることが分かった。これは、「顔による個体の識別には顔細胞の応答だけが重要な役割を果たしている」とする説に対する反証をなっており、意義のある結果である。当初の計画では、平成30年度までにすべての実験を終了し、解析も半分まで終了する予定であった。現在、実験は最終段階で残すところあと僅かであり、解析も半分までは終了している。したがって、研究はおおむね順調に進んでいると言える。まず、残っている僅かな実験を完了させる。その上で、残っている半分のデータの解析を実行する。データの解析が終了したのち、研究全体をまとめて研究発表を行う。なお、現在までのところ、研究の結果はほぼ当初の予測通りに出ているので、今後の研究において大きな問題が生じることは考えにくい。本研究の目的は、サルの下側頭葉視覚連合野(物体の形の視覚的認識に不可欠な脳の領野)で、顔を顔以外のカテゴリーの物体像と識別するために必要な視覚情報、および顔による個体識別に必要な視覚情報がどのように表現されているのかを明らかにし、それらの情報表現の間の関係を階層性に着目して探ることである。平成29年度は、実験の準備を行った。まず、サルに提示する物体像のセットを準備した。物体像のセットは顔、動物、人工物など複数のカテゴリーで構成される。顔は、複数の個体の色々な向きや表情の顔画像で構成される。各カテゴリーに属する物体像の数は多ければ多いほどカテゴリーを正確に表現出来る。また、多様性の確保も重要である。例えば、車というカテゴリーであれば、出来るだけ多くの車種やボディータイプの車の画像を用意することが好ましい。同様の理由から各個体についても出来るだけ多くの、かつ多様性に富んだ顔画像を用意した方が良い。そこで、各カテゴリーにつき平均数百枚、各個体につき平均20枚、全部で3000枚の画像を用意した。画像を用意するに当たっては、物体像そのものの大きさや、背景の違いによる影響を取り除くため、物体像の大きさを一定に調整し、かつ背景を取り除くことを行った。本研究では複数の電極を用いて、多数の神経細胞から多数の視覚刺激に対する応答を記録、解析する。そこで、処理能力の優れたコンピュータを購入し、実験データの取得、解析に必要なプログラミングを行った。本研究では、複数の電極を用いて、多数の神経細胞から多数の視覚刺激に対する応答を記録、解析する。このため、処理能力の優れたコンピュータを購入し、実験データの取得、解析に必要なプログラミングを行っていた。ところが、その後の電極等の技術的進展により、当初予定していたよりも多くの細胞から、より多数の視覚刺激に対する応答が記録出来るようになった。本研究では、出来るだけ多くの細胞の出来るだけ多くの刺激に対する応答が記録出来るのが望ましい。そこで、本研究でも新しい技術を取り入れて実験を行うことにした。しかし、これに対応するためにはコンピュータのプログラムにさらなる工夫を施す必要がある。それを行ったために当初予定していたよりも研究が遅れた。

また、機械学習の手法を用いて、物体像を顔とそれ以外の物体像に分けるために必要な細胞の組み合わせを求めたところ、顔細胞の応答が重要な役割を果たしていることが分かった。ところで、顔画像には複数のサルの個体の顔が含まれている。各個体について様々な向きの顔が40枚ある。これらの画像に対する応答に対して、機械学習の手法を適用して、各個体を識別するために必要な細胞の組み合わせを求めた。すると、顔細胞の応答だけでなく、非顔細胞の応答も重要な役割を果たしていることが分かった。これは、「顔による個体の識別には顔細胞の応答だけが重要な役割を果たしている」とする説に対する反証をなっており、意義のある結果である。当初の計画では、平成30年度までにすべての実験を終了し、解析も半分まで終了する予定であった。現在、実験は最終段階で残すところあと僅かであり、解析も半分までは終了している。したがって、研究はおおむね順調に進んでいると言える。実験の準備が整ったので実験を開始する。実験では、物体像に対する神経細胞の応答を記録する。偏りをなくすため、物体像はランダムに順次サルに提示する。細胞応答の記録は、下側頭葉視覚連合野(IT野)を露出して微小電極を挿すことで行う。微小電極には、その長さ方向にいくつかの微小な記録サイトが並んでおり、電極挿入位置にある多数の細胞の活動を一度に記録出来る。記録する細胞の偏りをなくすため、IT野上の広い範囲に分布した多くの場所で、電極を挿しては細胞活動を記録するということを繰り返す。なお、細胞応答は麻酔下にあるサルから記録する。細胞応答の記録をすべて取り終えたら、実験データを解析する。IT野では互いに近くにある細胞の物体像選択性が似ており、それらの細胞が機能コラムと呼ばれる機能的な構造を形成していることが知られている。そこで、記録された細胞応答を電極挿入位置毎に平均して機能コラムの物体像選択性を求める。続いて、L1正則化ロジスティック回帰と呼ばれる機械学習のアルゴリズムを用いて、物体像のクラス分けに必須な機能コラムの集合を同定する。また、その集合のIT野上での空間分布を調べる。ここでは、二つのクラス分けを行う。一つは、顔対顔以外の物体像というクラス分けである。もう一つは、ある特定のヒトあるいはサルの顔対それ以外のヒトおよびサルの顔というクラス分けである。最後に、結果を検討して問題点があれば洗い出し、もう1頭のサルで実験を行う。まず、残っている僅かな実験を完了させる。その上で、残っている半分のデータの解析を実行する。データの解析が終了したのち、研究全体をまとめて研究発表を行う。なお、現在までのところ、研究の結果はほぼ当初の予測通りに出ているので、今後の研究において大きな問題が生じることは考えにくい。本研究では、複数の電極を用いて、多数の神経細胞から多数の視覚刺激に対する応答を記録、解析する。このため、処理能力の優れたコンピュータを購入し、実験データの取得、解析に必要なプログラミングを行っていた。ところが、その後の電極等の技術的進展により、当初予定していたよりも多くの細胞から、より多数の視覚刺激に対する応答が記録出来るようになった。
高血圧症が歯槽骨の高度吸収に与える影響に関する研究

平成11年度、我々は、ダール食塩感受性高血圧発症ラット(DSラット)を用いた実験で、高食塩食摂取は重篤な高血圧症発症のみならずCa代謝異常をもひきおこし、これにより下顎骨の骨量減少が生じる可能性があることを報告した。平成12年度、我々は下顎骨の非脱灰研磨切片をさらに20μmまで研磨、骨形態計測を行い、骨石灰化面・類骨面・吸収面・破骨細胞数および骨石灰化速度を求めた。骨形態計測により、実験群において、実験8週目で破骨細胞による骨吸収量の増加と骨芽細胞による骨形成量の低下が認められ、その結果骨量の減少が生じた可能性が示唆された。また実験22週目においては、骨吸収量、骨形成量ともに実験群と対照群との間に有意な差は認められず、骨代謝のバランスは正常に戻ったということが示唆された。次に、我々は高血圧自然発症モデルであるSHRラットとそのoriginであるWKYラットとを用いて、本態性高血圧症が脛骨と下顎骨骨代謝に与える影響を検索した。結果、SHRラットでは高血圧発症後にCa代謝異常が惹起され、それに伴う脛骨骨量減少がおこり、それは主に海綿骨に生じるものと考えられた。一方、海綿骨の少ない下顎骨においては、骨量減少を引き起こすまでには至らなかった可能性が示唆された。以上により、ラット高血圧症発症モデルにおいては高血圧発症後にCa代謝異常が惹起され、それに伴う骨量減少がおこる可能性が示唆された。また、それは主に海綿骨に生じるため、海綿骨の少ないラット下顎骨においては骨量減少が生じにくいが、高血圧発症期間の長期化、高食塩摂取、咬合力の影響除去などの条件によっては、骨量が減少する可能性も示唆された。従来義歯の適合性などに結び付けて検討されてきた頸骨の高度吸収について、高齢者の基礎疾患として重要視される高血圧症、とりわけわが国に多いとされる食塩感受性高血圧症が下頸骨の骨代謝に与える影響を検索した。生後12週齢の雄性ダール食塩感受性高血圧ラット(DSラット)28匹を4群(各群7匹)に分け、実験群として2群(H1、H2)に高食塩食を与え、対照群として2群(N1、N2)に通常食を与えた。血圧は実験群において対照群と比べて有意な上昇が認められた。実験開始8週間後にH1群、N1群を、22週後にH2群、N2群をそれぞれ屠殺し下頸骨を採取、DXAにより骨塩量測定を行った。さらに非脱灰研磨切片を作製し、骨量を求めた。また屠殺前日における24時間尿および血液から生化学的データを得た。その結果、骨量及び骨塩量は実験8週において両群に差は認められなかったものの、22週では実験群において対照群と比べ有意な減少が認められた。生化学的なデータについては、実験8週では実験群において対照群と比べ尿中Ca排泄量の有意な増加が認められ、22週ではそれに加えて血中総Caの減少と血中PTHの増加が実験群に認められた。このことは実験8週よりも22週において、Ca代謝動態がより負のほうに傾いている可能性を示している。以上の知見により、DSラットにおいて、高食塩食摂取は重篤な高血圧発症のみならずCa代謝異常をもひきおこし、これにより下頸骨の骨量減少が生じる可能性が示唆された。今後、さらに高食塩食負荷がDSラット下頸骨に与える影響を検索していく予定である。昨年度、我々は、ダール食塩感受性高血圧発症ラット(DSラット)を用いた実験で、高食塩食摂取は重篤な高血圧症発症のみならずCa代謝異常をもひきおこし、これにより下顎骨の骨量減少が生じる可能性があることを報告した。

本年度、我々は、下顎骨の非脱灰研磨切片をさらに20μmまで研磨、骨形態計測を行い、骨石灰化面・類骨面・吸収面・破骨細胞数および骨石灰化速度を求めた。骨形態計測により、実験群において、実験8週目で破骨細胞による骨吸収量の増加と骨芽細胞による骨形成量の低下が認められ、その結果骨量の減少が生じた可能性が示唆された。また実験22週目においては、骨吸収量、骨形成量ともに実験群と対照群との間に有意な差は認められず、骨代謝のバランスは正常に戻ったということが示唆された。次に我々は高血圧自然発症モデルであるSHRラットとそのoriginであるWKYラットとを用いて、本態性高血圧症が脛骨と下顎骨骨代謝に与える影響を検索した。結果、SHRラットでは高血圧発症後にCa代謝異常が惹起され、それに伴う脛骨骨量減少がおこり、それは主に海綿骨に生じるものと考えられた。一方、海綿骨の少ない下顎骨においては、骨量減少を引き起こすまでには至らなかった可能性が示唆された。以上により、ラット高血圧症発症モデルにおいては高血圧発症後にCa代謝異常が惹起され、それに伴う骨量減少がおこる可能性が示唆された。また、それは主に海綿骨に生じるため、海綿骨の少ないラット下顎骨においては骨量減少が生じにくいが、高血圧発症期間の長期化、高食塩摂取、咬合力の影響除去などの条件によっては、骨量が減少する可能性も示唆された。