hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加齢黄変視界による色彩変化のレベル別色事典の作成-日常生活住空間構成材と標識色

研究目的:加齢につれて人間の眼球水晶体は50歳台から、長年にわたる紫外線の影響を受け構成タンパク質が黄変化し、視界が黄ばむ。この知覚の変化が歩行時の行く先の見通しや足元の判断に誤認を起こさせ、高齢者の日常災害多発の原因のひとつともなっている。研究実績:建築空間を構成するコンポーネントの内、高齢者の生活の安全上で重要な役割を果たす床・壁の仕上げ材料の実物見本を対象に色事典の作成を目的とした。まず、現在普及しているこれらの多種の実物色見本の屋内仕上げ材色329色の収集を行った。収集に際しては、床材に埋め込む視覚障害者用ブロックや階段や段差の段鼻に使う框材・幅木など、今後日常生活安全上から注目され開発の途上にある実物色見本をも対象とした。次に、平成4年度の科研で購入したハンディ色差計を用いて、各種実物色見本を計測し、さらに、これら実物色見本に、平成5年度に科研の成果として得た加齢黄変化レベル別黄色薄膜をそれぞれにかけ、その黄変色度と視認性に深く関わる輝度率をそれぞれ計測した。こうして得た色度座標・輝度率をコンピュータ内に、原色と黄変化レベル別変色の色のそれぞれの見本を対応セットとして記憶させ、これらの出力はコンピュータに連結した平成7年度科研購入のカラープリンターを通して出し、色辞書を作成した。さらに、加齢黄変化後も見分けやすい空間認知の基礎となる床・幅木・壁の仕上げ材色や視覚障害者用床材色の選定法にも輝度率比からふれた。また、標識色としては、色名事典220種色の加齢黄変前後の対比色の辞書を作成し、多彩な標識色の黄変化色を見知った上での設計者の選定可能にした。今後は検索法やカラーコーディネート示唆への展開が必要である。研究目的:加齢につれて人間の眼球水晶体は50歳台から、長年にわたる紫外線の影響が出て構成タンパク質が黄変化し、視界が黄ばむ。この知覚の変化が歩行時の行く先の見通しや足元の判断に誤認を起こさせ、日常災害の原因のひとつともなっている。研究実績:建築空間を構成するコンポーネントの内、高齢者の生活の安全上で重要な役割を果たす床・壁の仕上げ材料の実物見本を対象に色事典の作成を目的としている。まず、現在普及しているこれらの多種の実物色見本の屋内仕上げ材色320色の収集を行った。収集に際しては、床材に埋め込む視覚障害者用ブロックや階段や段差の段鼻に使うノンスリップ・幅木・框材など、今後日常生活安全上から注意され開発の途上にある実物色見本をも、できるだけ集めた。次に、平成4年度の科研で購入したハンディ色差計を用いて、各種実物色見本を計測し、さらに、これら実物色見本に、平成5年度に科研の成果として得た加齢黄変レベル別黄色薄膜をそれぞれにかけ、その黄変色度と視認性に深く関わる輝度をそれぞれ計測した。こうして得た色度座標・輝度をコンピュータ内に、原色と黄変化レベル別変色の色見本をそれぞれセットとして記憶させ、これの出力はコンピュータに連結した新規科研購入予定のカラープリンターを通して出す準備を行っている。さらに、色見本の品番号にその加齢レベル対応黄変化色が加齢後も認知しやすいようにカラーコーディネートできる分析の研究とこの検索について研究考察を行っている。

まず、現在普及しているこれらの多種の実物色見本の屋内仕上げ材色329色の収集を行った。収集に際しては、床材に埋め込む視覚障害者用ブロックや階段や段差の段鼻に使う框材・幅木など、今後日常生活安全上から注目され開発の途上にある実物色見本をも対象とした。次に、平成4年度の科研で購入したハンディ色差計を用いて、各種実物色見本を計測し、さらに、これら実物色見本に、平成5年度に科研の成果として得た加齢黄変化レベル別黄色薄膜をそれぞれにかけ、その黄変色度と視認性に深く関わる輝度率をそれぞれ計測した。こうして得た色度座標・輝度率をコンピュータ内に、原色と黄変化レベル別変色の色のそれぞれの見本を対応セットとして記憶させ、これの出力はコンピュータに連結した平成7年度科研購入のカラープリンターを通して出し、色辞書を作成した。さらに、加齢黄変化後も見分けやすい空間認知の基礎となる床・幅木・壁の仕上げ材色や視覚障害者用床材色の選定法にも輝度率比からふれた。また、標識色としては、色名事典220種色の加齢黄変前後の対比色の辞書を作成し、多彩な標識色の黄変化色を見知った上での設計者の選定可能にした。今後は検索法やカラーコーディネート示唆への展開が必要である。
傷害脳における残存ニューロンの形成する化学的神経回路の分析

カイニン酸,キノリン酸は神経毒性をもつ興奮性アミノ酸アナログである.これらの薬物を線条体に投与すると,ニューロン細胞体・樹状突起が選択的に変性・消失することが知られている.本研究ではリン酸パッファーに溶解したカイニン酸(10nmol)またはキノリン酸(230nmol)を脳定位的に尾状核頭に注入し,術後1,2,4,7,14,21,28,35,56日間生存させたネコを用いて, 2種の神経ペプチド,ニューロテンシン(NT)とカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP),に対する免疫活性の変化を検討した.正常ネコ線条体もしくは溶媒のみを投与した線条体では, NTおよびCGRP免疫活性は神経線維成分に局在した.薬物を投与した線条体では,ニューロン消失部からペプチド免疫活性がほとんど消失した.一方,薬物投与後4-56日目においてNTおよびCGRP陽性ニューロンが,ニューロン消失を免れた広範な線条体領域に出現した.これらのニューロンは中型ないし大型の細胞体と有棘樹状突起を有していた.このうち, CGRP陽性ニューロンはP物質に対する免疫活性を併せもつこと,さらにP物質含有ニューロンの投射する脚内核と黒質では薬物投与の側に一致してCGRP陽性神経線維が出現すること,を明らかにした.線条体に出現するCGRP陽性ニューロン数に対するタンパク合成阻害剤puromycinの効果を検討したところ,薬物とpuromycinを併用投与することによって,出現するCGRP陽性ニューロン数が30%以下に減少することがわかった.電気凝固法による傷害を線状体に与えたところ, NTおよびCGRP陽性ニューロンは出現しなかった.以上より,カイニン酸ないしキノリン酸による線条体傷害に基づいて,変性・消失を免れたニューロンの領域の少なくとも一部のニューロンにおいてペプチド免疫活性が増強ないし発現することが明らかになった.カイニン酸,キノリン酸は神経毒性をもつ興奮性アミノ酸アナログである.これらの薬物を線条体に投与すると,ニューロン細胞体・樹状突起が選択的に変性・消失することが知られている.本研究ではリン酸パッファーに溶解したカイニン酸(10nmol)またはキノリン酸(230nmol)を脳定位的に尾状核頭に注入し,術後1,2,4,7,14,21,28,35,56日間生存させたネコを用いて, 2種の神経ペプチド,ニューロテンシン(NT)とカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP),に対する免疫活性の変化を検討した.正常ネコ線条体もしくは溶媒のみを投与した線条体では, NTおよびCGRP免疫活性は神経線維成分に局在した.薬物を投与した線条体では,ニューロン消失部からペプチド免疫活性がほとんど消失した.一方,薬物投与後4-56日目においてNTおよびCGRP陽性ニューロンが,ニューロン消失を免れた広範な線条体領域に出現した.これらのニューロンは中型ないし大型の細胞体と有棘樹状突起を有していた.このうち, CGRP陽性ニューロンはP物質に対する免疫活性を併せもつこと,さらにP物質含有ニューロンの投射する脚内核と黒質では薬物投与の側に一致してCGRP陽性神経線維が出現すること,を明らかにした.線条体に出現するCGRP陽性ニューロン数に対するタンパク合成阻害剤puromycinの効果を検討したところ,薬物とpuromycinを併用投与することによって,出現するCGRP陽性ニューロン数が30%以下に減少することがわかった.電気凝固法による傷害を線状体に与えたところ, NTおよびCGRP陽性ニューロンは出現しなかった.以上より,カイニン酸ないしキノリン酸による線条体傷害に基づいて,変性・消失を免れたニューロンの領域の少なくとも一部のニューロンにおいてペプチド免疫活性が増強ないし発現することが明らかになった.
光ファイバ中の散乱現象GAWBSを利用した温度センサの研究

平成11年度は,光ファイバ中で発生する前方散乱現象GAWBS(Guided acoustic-wave Brillouin scattering)を温度センサに応用する際の問題点とその解決手法,測定精度向上手法等について以下の3項目に着目し,理論,実験の両面から検討を行った.1. GAWBSの引っ張り歪み依存性光ファイバに加わる引っ張り歪みは,温度と同様GAWBSによる偏波変調周波数の変化をもたらすため,温度測定精度を劣化させる.上記項目1では,10^<-3>以内の引っ張り歪みεに対し,GAWBSによる偏波変調で生じる側波帯の周波数fが1/f・df/dε=1.8の関係で変化することを確認した.2. GAWBSによる偏波変調周波数観測の精度向上光ファイバの被覆が,GABWSを誘起する音響波の減衰につながることに着目し,被覆除去によるGAWBSの偏波変調信号の増大とその共振スペクトルの狭帯域化を実現した.実験により,被覆がある場合の1/50以下のファイバ長かつ20倍以上高い分解能で,GAWBSによる偏波変調の共振スペクトルを観測できることを示した.3. GAWBSの偏波無依存検出手法GAWBSによる偏波変調を光ファイバ出射端に検光子を配置して検出する場合,観測信号が出射光の偏光状態により大きく変動することが前年度の研究で明らかになった.その対策として,出射光を偏光ビームスプリッタで直交する2成分に分離し,各成分から抽出したGAWBS信号を足し合わせることで安定した信号観測が行える光学系を構築した.以上により,GAWBSによる温度センサの基礎が固められた.1. GAWBSの温度依存性2. GAWBSの偏波依存性の2点について理論,実験の両面から検討した.1については,30°Cから90°Cの範囲で光ファイバの温度を変化させた際,GAWBSによる偏波変調で生じる複数の側波帯の周波数が,温度に対して線形に変化することを確認した.また,実験結果から,温度変化の指標には,108 MHz付近に出現する側波帯が適していることがわかった.理由は,この側波帯の周波数は,標準的な光検出器で検出できる上,変調が深く,10 kHz/°Cと温度に対して充分な感度を有するためである.一方,GAWBSによる偏波変調は,光ファイバ出射端に検光子を配置し,強度変調として観測する.2については,この強度変調と光ファイバ出射端での光の偏波状態との関係を検討した.出射端での偏波状態と検光子の透過軸を様々に変化させた実験から,任意の偏波状態に対する強度変調信号の振幅を与えるモデル式を導いた.得られた結果は,光ファイバ出射端での偏波状態を示すストークスベクトルが,ボアンカレ球上,終点近傍でランダムに変動することに対応していた.今後は,今年度の研究成果を踏まえ,GAWBSの引っ張り歪み依存性とその温度計測への影響についての検討,偏波無依存な光学系の構築,各種形態のリモートセンシングを実現するためのシステム構成の考案を進めたい.平成11年度は,光ファイバ中で発生する前方散乱現象GAWBS(Guided acoustic-wave Brillouin scattering)を温度センサに応用する際の問題点とその解決手法,測定精度向上手法等について以下の3項目に着目し,理論,実験の両面から検討を行った.1. GAWBSの引っ張り歪み依存性光ファイバに加わる引っ張り歪みは,温度と同様GAWBSによる偏波変調周波数の変化をもたらすため,温度測定精度を劣化させる.上記項目1では,10^<-3>以内の引っ張り歪みεに対し,GAWBSによる偏波変調で生じる側波帯の周波数fが1/f・df/dε=1.8の関係で変化することを確認した.2. GAWBSによる偏波変調周波数観測の精度向上光ファイバの被覆が,GABWSを誘起する音響波の減衰につながることに着目し,被覆除去によるGAWBSの偏波変調信号の増大とその共振スペクトルの狭帯域化を実現した.実験により,被覆がある場合の1/50以下のファイバ長かつ20倍以上高い分解能で,GAWBSによる偏波変調の共振スペクトルを観測できることを示した.3. GAWBSの偏波無依存検出手法GAWBSによる偏波変調を光ファイバ出射端に検光子を配置して検出する場合,観測信号が出射光の偏光状態により大きく変動することが前年度の研究で明らかになった.その対策として,出射光を偏光ビームスプリッタで直交する2成分に分離し,各成分から抽出したGAWBS信号を足し合わせることで安定した信号観測が行える光学系を構築した.以上により,GAWBSによる温度センサの基礎が固められた.
III-V族化合物半導体における希土類原子配置による局在スピンの制御と物性

「原子レベルでの結晶成長・不純物添加技術」と「ミクロ構造の直接的評価技術(蛍光EXAFS法やX線CTR散乱法)」との連携を基盤として、III-V族化合物半導体中に希土類元素の有する「局在スピン」を原子のレベルで精密配置することにより、電子と「局在スピン」間の相互作用を人為的に設計・制御し、新しい物性・機能を効果的に発現させることを最終目標とする。希土類イオンとしてErを取り上げ、OMVPE法により各種III-V族化合物半導体にErを原子レベルで制御しながら添加する技術を確立することを当面の目標とした。本年度はInPやGaPといったP系III-V族化合物半導体を主に取り上げ、Er添加条件と、Er発光特性やEr原子周辺局所構造との関連を調べた。その結果、InPにおいてはEr添加条件によりEr原子周辺局所構造、さらにはEr発光特性を制御できることが明らかになった。得られた知見は以下のとおりである。Er均一添加InPで観測されるEr発光は成長温度に強く依存し、580°C以上ではEr発光強度が激減した。放射光を用いた蛍光EXAFS測定により、Er原子の周辺局所構造が成長温度550580°Cを境にして劇的に変化することが明らかになった。その結果として、観測されるEr発光にはInサイトを置換したErが関与していることが明らかになった。一方、Er均一添加GaPでは、Gaサイトを置換したErしか観測されなかった。Erδ添加InPでは取り込まれたEr原子はrocksalt構造を有するErPを形成して存在すること、X線CTR散乱測定より、深さ方向に対して数原子層内に閉じ込められていることが明らかになった。
記憶にもとづく知識の定着を促進する教授法開発のための基礎研究 : 脱文脈の再検討

多様な文脈下での反復によって,エピソード記憶が脱文脈化され,エピソード記憶から意味記憶への転換が生じるという定説を検証するために,学習時の文脈がテスト時に利用可能な自由再生の実験と,利用困難な対連合学習の実験を行った。自由再生では,文脈は存在し続けるという証拠を積み重ねた。対連合学習でも,文脈が影響し続けることを見いだした。結局,エピソード記憶は脱文脈化されず,文脈は持続して影響し続けるといえる。今年度は,初年度であるので,まず物品の購入等による研究環境の整備を行った。また,5月の日本認知心理学会第3回大会に参加し,情報収集や交換を行い,研究計画を最終チェックした。実験は,後学期に入って,研究代表者と分担者とで分担して実施した。実施にあたっては,それぞれの研究期間で,実験補助者をアルバイターとして雇用した。今年度は,(a)自由再生課題,(b)場所のみの文脈操作,(c)反復間隔・保持期間が10分と1日の実験を行った。その結果,先行研究(自由再生,場所のみの文脈操作,反復間隔・保持期間ともに3時間)と同様に,異文脈反復優位の結果を得た。これまで,本研究代表者および分担者は,(a)自由再生課題,(b)複合的文脈操作,(c)反復間隔・保持期間が10分と1日の実験を行い,先行研究とは正反対の同文脈反復優位の結果を得ていた。以上の結果を総合すると,複合的文脈操作の時に同文脈反復優位,場所のみの文脈操作の時に異文脈反復優位の結果が生じると結論づけることができる。以上の結果は,場所文脈と複合文脈が異質な機能を持つことを示唆している。すなわち,複合文脈がエピソード定義文脈に相当するのに対して,場所文脈はエピソード定義文脈内で変動する文脈と考えられる。さらに,エピソード定義文脈の場合に,同文脈反復優位の結果がしょうじたことは,エピソード定義文脈は脱文脈化しないと言うことを示唆している。今年度の2つの実験(場所文脈,10分と1日で異文脈反復優位の結果)と,これまでに行った2つの実験(複合文脈,10分と1日で同文脈反復優位の結果)の4つの実験をまとめて,国際誌に投稿すべく,現在論文にまとめている。今年度は,これまでに行った4つの実験(複合文脈と場所文脈,10分と1日で同文脈反復優位の結果)の再検討から始めた。その結果,(1)4つの実験は,文脈の種類(複合vs場所単独)×分散間隔という実験にまとめるべきであること,(2)その場合,分散間隔と保持期間に交絡が存在すること,(3)エピソード手がかりを用いる自由再生だけで,脱文脈化について言及するのは問題であることを確認した。そこで,今年度は,まず自由再生課題で,場所のみの文脈操作と場所・符号化課題・社会的要因を複合させた文脈のそれぞれにおいて,分散間隔10分・保持期間1日の実験を行った。その結果,複合文脈では,これまでと同様に同文脈優位の結果を得た。これに対して,場所単独文脈では,方向としては異文脈有意であるが,明確に有意でない結果を得た。この点については,平成19年度に,もう少し実験加者を増やして,さらに検討するよていである。また,対連合課題を用いた実験も行った。文脈は大学の教室での学習と自宅学習という操作を行った。自宅学習文脈では,自宅学習用プログラムをCDで配布し,実験参加者が自分のノートPC(本研究代表者の所属学部では,入学時に,学部生全員がノートPCを購入している)を用いて行った。条件は,同文脈反復(大学-大学,自宅-自宅)と異文脈反復(大学-自宅,自宅-大学)を設け,大学のゼミ室で対連合学習テストを行った。そして,異文脈反復有意の結果を得た。注目すべきは,大学と自宅という大きな文脈変化(場所,個人vs集団,その他の状況)があるにも関わらず,異文脈反復有意の結果を得たということである。このことから,自由再生や対連合という記憶の評価法も絡めた検討が必要であることがわかる。実験は,研究代表者と分担者とで分担して,それぞれの研究機関で,実験補助者をアルバイターとして雇用した。自由再生課題の実験では,場所のみの文脈操作と場所・符号化課題・社会的要因を複合させた文脈のそれぞれにおいて,分散間隔10分で保持期間1日の実験を行った。その結果,複合文脈では,これまでと同様に同文脈反復(same-context repetition,SCR)優位の結果を得た。これまでの一連の結果は,(1)SCR優位かDCR優位かを決めるのは,反復間隔でも保持期間でもなく,文脈の種類であること,(2)反復における文脈の多様性の効果の出現に比の法則が関与していることを意味している。以上の実験結果および考察を英文論文にまとめ,国際誌に投稿した。現在審査中である。文脈は,場所と社会的環境を組み合わせて行った。

具体的には,大学の42名教室で集団実験(文脈A)と1スパンの研究室で個別実験(文脈B)とを用いた。学習は,SCR(AA,BB)とDCR(AB,BA)の条件下で,同一リストの対連合学習を行わせた。テストは2スパンの大学のゼミ室で対連合学習テストを行った。反復間隔と分散間隔が1日と1週間で実験を行ったが,いずれにおいても,数値上はDCR優位であるものの,統計的に優位ではなかった。昨年度の自宅と大学の間では優位な結果を得ることができたため,文脈捜査上の問題を改善して,来年度にはさらなる実験を行う予定である。自由再生課題では,昨年度に行った実験で不十分だった実験参加者を追加し,実験を完成させた。その実験とは,場所のみの文脈操作(単純場所文脈)と場所・符号化課題・社会的要因を複合させた文脈(複合場所文脈)のそれぞれにおいて,分散間隔10分・保持期間1日の条件での実験である。最終的に,複合場所文脈では,これまでと同様に同文脈反復(same-context repetition, SCR)優位の結果を得た。これに対して,単純場所文脈では条件差がなく,異文脈反復(different-context repetition, DCR)優位でも同文脈反復優位でもない結果を得た。自由再生課題についての一連の結果を英文論文にまとめ,国際誌に投稿した。書き直し再審査の結果が出たので,現在修正中である。また,対連合課題を用いた実験も,2つ実施した。1つめは,大学内で,場所・社会的環境(個別実験vs.集団実験)・実験者を組み合わせて行った。具体的には,文脈A(大学教室,集団実験,実験者A),文脈B(1スパンの研究室,個別実験,実験者B),文脈N(2スパンの大学のゼミ室,実験者C)を用いた。その結果,SCR条件とDCR条件との間に統計的に有意な結果は得られなかった。2つめは,文脈Aを自宅での個別学習,文脈Bを大学の教室での集団学習として行った。文脈Nは上記と同じであった。その結果,DCR優位の結果を得た。4つの対連合学習の結果をまとめると,(1)自由再生でSCR優位現象が生じる文脈操作以上のものであっても,大学内の文脈操作では,文脈多様性の効果が生じない,(2)大学と自宅という操作では,DCR優位現象が生じる。(1)(2)の発見とも、複数の実験で確認できており,信頼できる現象といえる。この対連合学習の結果は,現在論文にもまとめている。
日本における公害経験の開発途上国への移転可能性に関する研究

日本政府は,プロジェクト方式技術協力のほか,円借款や技術協力などODAの各分野で公害対策に関する技術移転を進めている。しかし,産業振興策や景気浮揚策と違い,公害対策は開発途上国ではなかなか受け入れられないし,根づかない。日本やその他先進国の法制度や技術を開発途上国に持ち込んでも,利用されずに無駄に終わってしまうことも少なくない。移転した公害対策・技術が本当に根付いていくかどうかは,その国の社会的・経済的事情によって大きく異なると考えられる。翻って日本の公害経験を見ると,1970年の公害国会によって環境関連の法制度が国レベルで整備される以前には,市町村には公害対策に関連する権限は全くといって良いほどなかった。そのような状況の中で,横浜市は公害防止協定を締結する「横浜方式」によって1960年代後半には大気汚染のレベルをかなり下げることに成功した。一方,大阪市では横浜方式の導入を市議会野党やマスコミから求められても,これを一貫して拒否し,大阪独自の行政指導を展開して公害問題を解決していった。このように高度経済成長期前後に地方公共団体が行った公害対策のアプローチは都市毎にかなり異なっている。またそれが成功した背景にも,様々に異なる経済・社会状況があった。本研究では大阪市,横浜市,北九州市を対象として事例研究を行い,各都市の公害対策の背景としてあるそれぞれの社会経済的状況を明らかにした。続いて,このような日本の公害経験を開発途上国にどう適用できるかを,現地調査とシステム・ダイナミクスを用いたモデリングで検討を行った。ここでは,フイリピン,タイ,マレーシアで現地調査を行うと共に,日本の公害問題の発生,影響,対策をモデル化し,それが時間変化に伴ってどのように変わっていくのかを明らかにした。日本が開発途上国に対して実施している公害対策に係る技術移転は,国内の激しい公害と闘った経験を持つ専門家の個人的な知識と経験にたよっているのが現状である。その一方で,公害が改善されてから30年前後の時が経過し,貴重な財産である公害経験情報が散逸し,失われようとしている。当時の情報を収集し,施策の効果を評価し,技術移転した場合の実行性を早急に検証しなければならない。本研究では今年度,日本の環境政策を評価した既存の研究事例を比較検討し,日本の公害対策の技術移転効果を評価するための研究の枠組みを構築した。そのなかで,まず日本の成功例として環境モニタリングをとりあげた。日本の場合,一般環境と排出源からの汚染物質量は徹底してモニタリングされてきた。こうして積み上げられたデータをもとに,環境基準や規制基準が設定できた。また,モニタリングで摘発された違反者には公平に罰則が適用された。一方,現在の途上国では,日本的な定点における経年の一般環境モニタリングは殆どなされていない。各排出源に対しても,もれなく監視しているという状況ではない。このような場合,モニタリング体制の構築はもちろん重要ではあるが,体制が完成するまでの間,抜き打ち検査によって企業を摘発し,重罰を課することで,他の企業に対策を促すというような手法も考えられよう。また,年度末にはフィリピンで現地調査を行い,円借款によって建設された石炭火力発電所における公害対策の実態,汚染課徴金などラグナ湖の水質保全施策に関する情報を収集した。平成12年度には,現地で収集されたデータに基づき,フィリピンにおける環境モニタリングの実施状況,大気及び水質モニタリングデータの活用実態を評価し,日本的なモニタリングの実施可能性等について検討する予定である。日本の公害経験に関する調査としては,1960年代から70年代にかけて国及び地方公共団体の公害対策の一線で活躍された方々へヒアリング調査を行った。具体的には,厚生省,通商産業省,横浜市,北九州市における当時の担当職員である。これらから,1970年の公害国会前後における政府部内での意思決定のメカニズムが明らかになりつつある。

日本の大気汚染対策に結果的に最も大きく貢献したのは重油の低硫黄化であるが,これの実施にあたっては,通商産業省と厚生省が水面下である種の連携を保っていた。省庁間の協議が,施策の実効性を担保した具体例として注目できる。一方,当時,地方公共団体が公害対策の「切り札」として用いた公害防止協定は,各地の政治的,経済的状況により,性格や内容,位置付けが異なることが明らかになった。横浜市と北九州市の協定を比較すると,締約にあたっての協議の仕方,透明性,締結後の協定の運用方法などが対照的である。7月には,タイの石炭火力発電所を訪問し,東南アジアで始めて設置された排煙脱硫装置の運用状況及びそれが設置されるに至った背景について調査した。本発電所は,高硫黄の石炭を山元の盆地で焚くという悪条件下にあったため,硫黄酸化物による汚染が顕在化した。このため,政府は排煙脱硫装置の設置を決定し,円借款等,海外からの支援を得て建設を行った。現在,10機ある発電機に設置された排煙脱硫装置は順調に稼動しており,周辺環境のモニタリング結果もこれを裏付けるものとなっている。さらに,平成11年度に現地調査を行ったフィリピンの石炭火力発電所の事例を元に,環境影響評価の課題を指摘し,論文として発表した。日本政府は,プロジェクト方式技術協力のほか,円借款や技術協力などODAの各分野で公害対策に関する技術移転を進めている。しかし,産業振興策や景気浮揚策と違い,公害対策は開発途上国ではなかなか受け入れられないし,根づかない。日本やその他先進国の法制度や技術を開発途上国に持ち込んでも,利用されずに無駄に終わってしまうことも少なくない。移転した公害対策・技術が本当に根付いていくかどうかは,その国の社会的・経済的事情によって大きく異なると考えられる。翻って日本の公害経験を見ると,1970年の公害国会によって環境関連の法削度が国レベルで整備される以前には,市町村には公害対策に関連する権限は全くといって良いほどなかった。そのような状況の中で,横浜市は公害防止協定を締結する「横浜方式」によって1960年代後半には大気汚染のレベルをかなり下げることに成功した。一方,大阪市では横浜方式の導入を市議会野党やマスコミから求められても,これを一貫して拒否し,大阪独自の行政指導を展開して公害問題を解決していった。このように高度経済成長期前後に地方公共団体が行った公害対策のアプローチは都市毎にかなり異なっている。またそれが成功した背景にも,様々に異なる経済・社会状況があった。本研究では大阪市,横浜市,北九州市を対象として事例研究を行い,各都市の公害対策の背景としてあるそれぞれの社会経済的状況を明らかにした。続いて,このような日本の公害経験を開発途上国にどう適用できるかを,現地調査とシステム・ダイナミクスを用いたモデリングで検討を行った。ここでは,フィリピン,タイ,マレーシアで現地調査を行うと共に,日本の公害問題の発生,影響,対策をモデル化し,それが時間変化に伴ってどのように変わっていくのかを明らかにした。
力と速度の相互統合伝達を伴うバイラテラル制御法の新展開

本研究課題は力情報、速度情報から機械系におけるインピーダンスおよびアドミタンスの概念の定義、またその活用を目的としている。運動方程式に定義されているように、ものの運動は力と速度の2つの双対な変数によってなりたっている。これは回路系における電圧、電流の関係と類似しており、回路解析の手法がそのまま運動の解析に適応可能であることを示している。また、前年度の研究では力率という概念を用いることでこれらの情報を統一的に評価可能であることを示した。本年度の研究では特に、力率の概念の多自由度応用と導出理論の簡略化、およびバイラテラル制御系への応用について3つの研究成果を得た。1.機械系における力率は多自由度化が可能であり、電気系の概念では存在しない軸間の干渉が発生する。本研究では軸間の干渉を実験により計測し、それが及ぼす影響をインピーダンスの大きさ、および位相の観点から検証した。一方、多自由度化においては短時間フーリエ変換の多軸処理による大きな計算負荷が課題となった。2. 1.で述べた通り、短時間フーリエ変換の多軸実装には再帰処理の多層化という技術的な課題が発生し、力率の導出には制御周期や計算時間に猶予をもたせて制御性能を下げざるを得ないという結果が得られた。本研究では短時間フーリエ変換を用いず、機械系での瞬間的な応答を直流信号であると近似することで圧倒的に短い時間で同精度の計算処理を可能とした。3.バイラテラル制御の評価指標としては透明性と呼ばれる概念が用いられているが、定常特性であるため実験的な比較には難点があった。本研究では実験値から伝達される力率情報の比較を行い、遠隔地の力触覚が適切に操作者に伝わっているかを評価した。また、本事業で得た成果を博士論文の一部として収録、慶應義塾大学に提出し、博士(工学)の学位を得た。優秀研究活動賞(博士)を受賞し研究活動が評価された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題はバイラテラル制御を通じ、機械系におけるインピーダンスおよびアドミタンスの理解とその有効活用方法の追求を目的としている。当該年度の研究では特にバイラテラル制御系におけるインピーダンス伝達の特性、機械系における力率の概念に基づくエネルギーの流れに関する研究を行った。1.機械系においてインピーダンスと呼ばれる量は互いに双対な二つの変数、力・速度の比によって定義され、柔らかい、硬い、弾力がある等の力触覚特性を表す。電気系同様インピーダンスは大きさ(Magnitude)と位相(Phase)特性で表すことができる。本年度の研究では動作拡張により変動するインピーダンス特性を補正する手法、および、通信遅延下において位相特性が大きく変化し、伝達される力触覚が具体的にどう変化するかをPhasor図により示しその簡易な補正手法を提案した。2.機械系におけるエネルギーの変動を表す仕事率は力・速度情報で表すことができ、これらの物理量の実効値を求めることから機械系における力率を定義することに成功した。機械系の力率はこれまでの研究では考えられていなかった全く新しい概念であり、力率を考慮した運動評価、運動設計、機械設計等、研究の発展性に大きな期待ができる。特に前述の機械インピーダンスと密接に関係しており、単相の入力で機械インピーダンスが接続された系では力と速度の位相差がそのまま機械系の力率と等価になることを示した。一方で機械系の入力信号は電気系と異なり常に単相ではないため、機械系に特化した力率の導出手法が必要である。該当問題に鑑み、本研究では機械系の力率を実時間で導出する手法を提案し、実験によりその有用性を示した。3.機械系の力率を動作の評価手法として活用可能であることを示す為、バイラテラル制御を想定した動作教示システムにおけるエネルギー伝送の観点からの動作評価を行った。本評価では人間の身体性や道具の違いから生まれる誤差と動作教示に起因する誤差を、誤差から生まれるインピーダンスに流入するエネルギーの量から切り分れ、評価に用いた。

本研究では短時間フーリエ変換を用いず、機械系での瞬間的な応答を直流信号であると近似することで圧倒的に短い時間で同精度の計算処理を可能とした。3.バイラテラル制御の評価指標としては透明性と呼ばれる概念が用いられているが、定常特性であるため実験的な比較には難点があった。本研究では実験値から伝達される力率情報の比較を行い、遠隔地の力触覚が適切に操作者に伝わっているかを評価した。また、本事業で得た成果を博士論文の一部として収録、慶應義塾大学に提出し、博士(工学)の学位を得た。優秀研究活動賞(博士)を受賞し研究活動が評価された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はバイラテラル制御系において力・速度情報を効果的に伝達し、操作者の臨場感を向上することを目的としていたが、研究過程において力・速度情報から機械系において力率を定義することに成功した。機械系における力率の概念を用いることで、バイラテラル制御の枠に捕われず、広く運動に関して評価が可能となる。本研究成果を受け、当初の予定を大幅に前倒し本年度早期から、力率の概念を用いたエネルギーの観点からのモーションコントロールに着手した。研究結果の発信においても学術誌5編、学術会議15編と当初の計画以上に進展した。優秀研究活動賞(博士)、慶應義塾大学、2015年3月30日本年度の研究では機械系における力率の概念の導入という大きな進展を得たため、今後はバイラテラル制御の枠にとらわれず広くモーションコントロールとして力率による動作の評価や設計を行うこととする。特に動作教示では時間軸に沿って力率の変動やインピーダンスの位相特性の変動が観測できるため、何時どの瞬間に的確に動作を提示すればよいのか等の指標となる。一方で力率の概念はバイラテラル制御系における新たな評価指標としてとても有力であるため、平行して研究を行う。特に時間遅延や動作拡張を伴うバイラテラル制御系では伝遠されるインピーダンスの特性が大きく変化するため、マスタ・スレーブ間で力率が大きく変化することが予想される。これは実際にスレーブが行った仕事に比べ操作者がむだにエネルギーを消費する可能性を示すため解決が必要である。
マウスモデルを用いた神経系腫瘍発生機構の解明

本研究では、神経発生制御機構がLmo3、Hen2、Meis1等と関連してどのように神経発生異常、神経系腫瘍の発症に関与するかについて、モデルマウスを使って解析を進めている。幹細胞特異的にMeis1をノックアウトしたマウスでは、出生後早期に水頭症が生じた。この脳について形態を検討したところ大脳皮質の厚みの減少と脳室の拡大が観察された。大脳皮質の6層構造のマーカー分子に対する抗体で免疫染色すると各層構造に異常が見られた。そこで神経発生が進行している胎生期E15.5で検討した結果、intermediste progenitorの移動とradial glia cellsの増殖に異常があることが示唆された。レトロウイルスを使ってMeis1を高発現させた神経前駆細胞株を作成し、免疫不全マウスの脳に移植して腫瘍形成への効果を観察し、脳腫瘍との関連性について検討する。そのためのMeis1高発現細胞株をクローニングし、脳内への細胞移植の技術も習得した。Meis1と、ChIP sequenceによりMeis1の下流で機能していることが示唆されたStk25について、腫瘍細胞株を使用した機能解析を進め、細胞増殖と移動に関与する事を示唆した。胎仔脳室へのin uteroelectroporation法を用いてMeis1、Stk25を脳の幹細胞で高発現あるいはノックアウトさせることによる増植、移動、細胞運命決定に対する効果の検討と、Meis1をレトロウイルスにより高発現させた神経幹細胞株を免疫不全マウスの脳に移植し脳腫瘍形成への効果を検討する準備を進めた。その目的で使用する各遺伝子のプラスミドの構築はほぼ完了した。その為Lmo3、Hen2のトランスジェニックマウスの解析が遅れている。Meis1ノックアウトマウス脳の発生期の細胞増植、移動、分化についてin uteroelectroporation法、免疫染色等を用いて更に詳細に解析する。細胞系で解析を進めてきたMeis1とその下流で機能すると考えられるStk25の機能について、マウス個体と胎仔を用いてin utero electroporation法や、神経幹細胞の遺伝子高発現株の脳移植を行い、細胞運命への効果、脳腫瘍との関連性を検討する。Lmo3、Hen2のトランスジェニックマウス個体や胎仔の脳の免疫染色法による詳細な解析や、各遺伝子のin utero electroporation法を用いた細胞運命への効果の解析も実施する。マウス脳への移植実験装置一式を計上していたが、がんセンター研究所の経費で購入する事になった。必要なプラスミドや抗体は多数だったが、いくつかは購入済みだった。マウス固体や胎仔の実験を進める為のマウス、免疫力不全マウス、抗体など購入する予定。
量子情報理論に立脚した基底状態探索アルゴリズムの開拓

現存のスーパーコンピュータを用いても解くのがきわめて難しい「最適化問題」に対する一つの有望視されている方法として、量子情報処理が挙げられる。これは量子力学の概念を利用した情報処理である。本研究課題で私は量子情報処理の理論に基づいた最適化問題を解くための手法(量子アニーリング法)を開発した。また、量子情報処理において重要と考えられている量子もつれの度合いを計算する手法を開発した。計算物理学の一つの中心課題として、与えられた系の安定状態を効率的に得る手法を開発することが挙げられる。多くの場合、平衡状態が容易に得られず、何らかの工夫が必要となる。例えば、スピングラスなどランダムネスがある系においては、複雑な内部エネルギー構造から、平衡状態への緩和が劇的に遅くなるという現象が知られている。このような系に対し、これまでは温度を巧みに制御することにより安定状態を得る「シミュレーテッド・アニーリング法」が用いられてきた。本申請課題の目標は、量子情報理論に立脚した新しいタイプの計算アルゴリズムを考案し、遅い緩和現象を引き起こす問題に対して適用可能なレベルに高めることである。本年度は、(A)乱れのない系における、エントロピー効果による遅い緩和現象の微視的機構、(B)フラストレーション系における秩序形成過程、(C)熱・量子ハイブリッドアニーリングの適用の3点に関して研究を行った。(A),(B)に関しては遅い緩和現象の微視的機構を考察することにより、今後、新しい手法を開発するための指針を得たと言える。特にこれまで知られている遅い緩和現象とは異なる種類の遅い緩和現象の微視的起源を提案した。また(C)に関しては、モンテカルロ法並びに変分ベイズ法に量子アニーリングの概念を導入し、大規模な系について計算を実行した。その結果、熱揺らぎと量子揺らぎを同時に適切なスケジューリングで弱めていくと、安定状態を得やすいことが見いだされた。これらの研究は、量子統計物理学と情報科学・情報工学の境界領域として位置づけられる研究であり、量子アニーリング法が実用的にも有用であることを示した研究である。本研究課題は、量子統計物理学と量子情報科学の境界領域の開拓を目的としている。本年度は(i)量子アニーリング法やそれに代わる手法の提案及び性能評価、(ii)2次元格子上VBS状態のエンタングルメントエントロピーの計算手法の開発、(iii)量子ビット間の相互作用推定の3つについて研究を行った。以下に具体的な内容を記す。(i)フラストレーションのあるイジングスピン系における、時間依存する横磁場に対する応答について検討した。温度を徐々に下げていった場合と、横磁場を徐々に弱めた場合とについて、共通点と相違点を網羅的にまとめた。また、量子アニーリングは熱揺らぎの代わりに量子揺らぎを巧みに操作することにより、安定状態を得る計算手法である。温度や量子項の代わりの揺らぎとして、我々は新しいタイプの揺らぎ(透明状態)を考案し、その相転移の性質や動的現象について考察を行った。(ii)量子情報科学において基本的な量であるエンタングルメントエントロピーは主に、1次元量子系について精力的に調べられてきた。我々は2次元格子上のVBS状態におけるエンタングルメントエントロピーの計算手法を開発した。その手法を用いて、エリア則を満たすことを確認し、また無限系のエンタングルメントエントロピーの値を高精度な大規模数値計算によって得ることに成功した。(iii)量子情報処理実現のためには、量子ビット間の相互作用を高精度に推定する必要がある。我々は量子状態の実時間発展を追跡することにより、量子ビット間の相互作用を推定する手法を提案した。
CD3ζ,η遺伝子欠損マウスを用いたT細胞の分化および活性化の機構

我々の作製したζ欠損マウスの解析から、ζ鎖は正常レベルのT細胞受容体(TCR)の発現に必須であり、またT細胞の正常な分化および機能の発現に重要であること、このζ鎖の役割は他のζファミリー分子、ηおよびFcRγでは代替できないことが示された(EMBO J.12:4357,1993)。胸腺細胞はそのCD4およびCD8分子の発現により最も未熟なCD4^-CD8^-細胞、やや分化の進んだCD4^+CD8^+細胞、および最も成熟したCD4^+CD8^-あるいはCD4^-CD8^+細胞に分けられるが、ζ欠損マウスではCD4^+CD8^+細胞の段階でその分化増殖が阻害されていることがわかった(EMBO J.12:4357,1993)。一方、小腸上皮間T細胞のうちTCRγδ^+細胞はζ欠損マウスにおいても正常レベルのTCRを発現しており、これらのTCRはζではなくFcRγと会合していた。表皮および子宮・膣上皮間に存在するγδ^+T細胞もζ欠損マウスにおいても正常レベルのTCRを発現することから、これらの上皮間γδ^+T細胞は共通してFcRγを含むTCRを発現していることが示唆された(J.Exp.Med.179:365,1994)。η鎖に関しては、胸腺細胞の負の選択やフォスファチジルイノシトール代謝系との関連を示唆する報告がなされていたが、η欠損マウスの解析から、η鎖はζ鎖に比較して何ら特異的機能は持っていないこと、TCRとの会合においてはζ鎖より効率が悪いことが示された。また、η欠損マウスは出生後早期に高い死亡率を示した。この死因を解析する過程で、ζ/η遺伝子座にはζ/ηとは逆向きに転写因子であるOct-1がコードされており、η欠損マウスではOct-1の3'非翻訳領域も同時に削除されていることがわかった。さらに、η欠損マウスではOct-1 mRNAが減少すると共に、Oct-1に順向きの短い異常mRNAが出現していた。この発現異常が高死亡率の原因である可能性が示唆された(EMBO J.:1157,1994)。
実験的脊髄内移植モデルにおける髄節性脊髄反射弓の再構築に関する研究

胎仔CNS系組織の成熟ラット脊髄内移植モデルにおける後根神経の宿主脊髄への再生を証明するために,成熟S-Dラット腰髄膨大部に左背側1/4切除腔を作成し,予め切断した後根神経を切除腔底に併置し,胎仔脊髄(E14),海馬(E16),後頭葉(E18)組織を導入した移植モデルを開発した.胎仔CNS系組織は成熟ラット脊髄内で生存・成長した.移植3カ月以降に,再生後根神経のマーカーであるcalcitonin gene-related peptide(CGRP)に対する免疫染色を行って再生後根神経を標識した.CGRP標識線維は全宿主脊髄内に同定されたが,胎仔脊髄組織(ESC)の移植ラットにおいて,より旺盛で緻密な神経束を形成した.一部の再生後根神経は宿主脊髄前角のmotoneuron群に達した.宿主脊髄への後根神経の再生程度の定量的解析の結果,CGRP標識後根神経によって占められる面積分画と分布域は脊髄>海馬>後頭葉>コントロール(p>0.05)の順位で,ESCは損傷された脊髄反射弓の再構築を促進する至適な環境を提供すると推定された.また,電顕レベルで,CGRP標識の再生後根神経の軸索終末が宿主脊髄内に同定され,一部の終末は宿主脊髄内神経細胞とシナプス結合を形成した.後根神経の再生とシナプス形成を促すメカニズムとして,ESCから放出される神経成長栄養因子(NTF)の関与が推測される.NTFのmediumとして徐放効果が期待できるフィブリン糊を使用し,neurotorphin-3(NT-3)の効果を検証した.上記実験モデルを応用し,NT-3含有のフィブリン糊球を吸引腔に移植し,1カ月で,CGRP標識の再生後根神経は宿主脊髄に再生・伸展し,1部の線維は宿主脊髄前角のmotoneuron群に達した.したがって,NT-3はCGRPで標識された後根神経の宿主脊髄への再生を促進することが証明された.胎仔CNS系組織の成熟ラット脊髄内移植モデルにおける後根神経の宿主脊髄への再生を証明するために,成熟S-Dラット腰髄膨大部に左背側1/4切除腔を作成し,予め切断した後根神経を切除腔底に併置し,胎仔脊髄(E14),海馬(E16),後頭葉(E18)組織を導入した移植モデルを開発した.胎仔CNS系組織は成熟ラット脊髄内で生存・成長した.移植3カ月以降に,再生後根神経のマーカーであるcalcitonin gene-related peptide(CGRP)に対する免疫染色を行って再生後根神経を標識した.CGRP標識線維は全宿主脊髄内に同定されたが,胎仔脊髄組織(ESC)の移植ラットにおいて,より旺盛で緻密な神経束を形成した.一部の再生後根神経は宿主脊髄前角のmotoneuron群に達した.宿主脊髄への後根神経の再生程度の定量的解析の結果,CGRP標識後根神経によって占められる面積分画と分布域は脊髄>海馬>後頭葉>コントロール(p>0.05)の順位で,ESCは損傷された脊髄反射弓の再構築を促進する至適な環境を提供すると推定された.また,電顕レベルで,CGRP標識の再生後根神経の軸索終末が宿主脊髄内に同定され,一部の終末は宿主脊髄内神経細胞とシナプス結合を形成した.後根神経の再生とシナプス形成を促すメカニズムとして,ESCから放出される神経成長栄養因子(NTF)の関与が推測される.NTFのmediumとして徐放効果が期待できるフィブリン糊を使用し,neurotorphin-3(NT-3)の効果を検証した.上記実験モデルを応用し,NT-3含有のフィブリン糊球を吸引腔に移植し,1カ月で,CGRP標識の再生後根神経は宿主脊髄に再生・伸展し,1部の線維は宿主脊髄前角のmotoneuron群に達した.したがって,NT-3はCGRPで標識された後根神経の宿主脊髄への再生を促進することが証明された.1.各種胎仔CNS系組織の成熟ラット脊髄内移植モデルの作成成熟Sprague-Dawleyラットの腰髄膨大部に左背側1/4切除腔を作成し、予め切断・反転した後根神経(L4/5)を切除腔底に併置し、胎生14日の脊髄、胎生16日の海馬、胎生18日の後頭葉組織を導入した。移植3ヶ月後の移植ラットの生存率は95%以上で、胎仔CNS系組織は生存ラット脊髄内に生着し、吸引腔を充たすように成長した。また、腰髄膨大部に灰白質に達する小holeを作成し、後根神経を挿入したモデルをコントロールとした。2.後根神経の宿主脊髄への再生の評価移植3ヶ月後以降に、移植ラットを灌流固定し、連続矢状断凍結切片を作成した。再生後根神経の特異的マーカーである抗calcitonin gene-related peptide(CGRP)および抗Big-Tau抗体を用いて、免疫染色を行って再生後根線維を標識した。CGRP標識線維は全宿主脊髄内に同定されたが、脊髄組織の移植ラットにおいて、より旺盛で随所に緻密な神経束が観察された。Big-Tau標識線維はCGRP標識線維と同様な再生様式を呈した。光顕に連結したビデオミクロメータ(Olympus)を使用し、宿主脊髄への後根神経の再生程度を定量的に比較検討した。CGRP標識後根神経によって占められる面積分画と分布域の結果は脊髄

>海馬【greater than or equal】後頭葉>コントロール(p>0.05)で、胎仔脊髄組織の移植モデルで有意に高値を示した。検討した胎仔CNS系組織は後根神経の宿主脊髄への再生を支持したが、正常標的である脊髄組織の移植モデルにおいて再生の程度が最も旺盛であった。胎仔CNS系組織、とくに胎仔脊髄組織は損傷された脊髄反射弓の再構築を促進する環境を提供1.宿主脊髄の前角motoneuron群に再生伸展した宿主後根神経軸索のシナプス機構の電子顕微鏡的検討胎仔脊髄組織の成熟ラット脊髄内移植モデルにおいて,calcitonin gene-related peptide(CGRP)で標識された再生後根神経の軸索終末が宿主脊髄内に同定され,一部の終末は宿主脊髄内神経細胞とシナプスを形成することが証明された.しかし,電顕レベルにおける低いCGRP免疫染色性のために宿主脊髄前角のmotoneuron群にシナプスを形成する再生軸索終末の同定は現在できていない.再生後根神経軸索による大部分のシナプスは正常形態を示すaxo-dendriticシナプスであった.形態計測から再生シナプス終末の分布頻度は正常後角内のCGRP標識シナプス終末よりも有意に低かったが,再生シナプス終末は有意に大型で,再生後根神経による乏しい神経支配の代償機構と考えられる.今回の研究から,胎仔脊髄組織は後根神経の再生のみならず,シナプス形成も支持・促進することが証明された.2.各種神経成長栄養因子を含むコラーゲンゲルの脊髄内移植各種神経成長栄養因子の中で,これまでneurotrophin-3(NT-3)に関する研究計画が終了している.上記1.の実験モデルを応用し,胎仔脊髄組織の代わりにNT-3含有のフィブリン糊球を病巣腔に移植した.移植後1ヶ月で,CGRP標識の再生後根神経は宿主脊髄に再生・伸展し,一部の線維は宿主脊髄前角のmotoneuron群に達した.したがって,NT-3はCGRPで標識された後根神経のsubpopulationの宿主脊髄への再生を促進することが証明された.しかし,再生の程度は胎仔脊髄組織の脊髄内移植モデルよりも劣っており,後根神経の再生には他の神経成長栄養因子も関与していることが推定される.計画した他の神経成長栄養因子に関しては現在研究進行中である.
現場知の体系化による農業農村分野における巨大地震災害対応マニュアルの構築

研究課題として設定した、1「現場知」に関わる情報の検証及び現場知個票の推敲、2「現場知」分類の体系化・総合化、3農業農村分野におけるBCP体系の提案の成果をもとに、本研究の成果として災害対応マニュアルの提案を行った。研究の成果は「農業農村震災対応ガイドブック2018」として取りまとめ、A4判冊子(343p)として各都道府県・農政局等の農業・農村整備分野および各県土地改良連合会等に配布したほか、農業農村工学会HPにPDFファイルをアップロードすることによって、災害時の参照や研修資料として自由にアクセスできるようにした。巨大地震に対する事前の備えと発災後の的確な復旧対応を農業・農村分野で効果的に行うための災害対応マニュアルの作成を目的として、東日本大震災で被害が大きかった3県(岩手県・宮城県・福島県)を対象として、本年度は農業農村整備分野の災害復旧に関して発災直後から査定・発注までの「現場知」に関する基礎情報の収集を担当者から行い、以下の課題について検討した。検討課題1:災害対応における課題と現場知の収集現場担当者(県・市町・土地連の職員等)へのインタビュー調査・アンケート調査、現場担当者の自主的勉強会による掘り起こし等によって、災害現場において生じた課題を詳細に拾い上げると共に、「現場知」を収集し、データベースを作成した。情報の収集対象は県・市町村・土地改良区の職員・文書のほか関連分野で発行されている機関誌等も含めた。また、行政の協力をえて、福島・宮城・岩手の各県担当者と共同する検討会を立ち上げ、協議しながらインタビューやアンケートを実施した。検討課題2:BCPの農業農村分野への導入取組実態の把握と技術課題の解明農業農村分野でBCPの導入を進めている県・市町村等を事例調査し、技術的課題を明らかにすると共に、あるべき枠組みについて検討するとともに、現場知として取り上げ可能な事項を抽出した。検討課題3:災害対応マニュアルの構成検討災害対応マニュアルが災害復旧現場や災害研修において有効利用されるための現場知の形式・情報提供の方法について現場担当者との協議を基に検討した。研究実施前に調査対象との協議を数回に亘って実施していたほか、国・県とも連携しながら支援体制も構築できていたため、調査面での障害は殆どなかった。共同研究者も発災直後から現地で調査を続けていたため、ここで築いた人間関係やえた情報をもとに現場知の基礎情報収集を進めることができた。巨大地震に対する事前の備えと発災後の的確な復旧対応を農業・農村分野で効果的に行うための「災害対応マニュアル」作成を目的として、東日本大震災被災地区の事例調査をもとに以下の2点に着目して研究を推進した。1復旧現場で担当者がえた「現場知」を収集・整理し、計画的観点からマニュアルとして提示する、2防災・事業継続計画(BCP)のモデルを提示することによって取り組みの実質化に寄与する。28年度は、27年度の成果を受けて、以下の4課題を設定して実施するとともに、農業農村工学会全国大会(2016.08.30)において「現場知」の周知・普及を目的として企画セッションを開催し50名程の参加を得た。課題1:「現場知」に係わる情報を宮城・岩手・福品3県の災害復旧現場経験者からの聞取り及び関連分野報告書のレビューをもとに集約し、200項目以上の個票ドラフトを作成した。聞取り事項の整理は現段階では半数程度にとどまっており、これの進捗が全体の構成と関わるため、当面の集中的課題となっている。課題2:「現場知」個票を分類するための枠組を作成した。時系列的・項目別の整理が現場ではアクセスしやすいということが担当者との議論で明らかになったため、災害発災前対策、発災緊急時対策(発災時の緊急対策・応急復旧等)、発災直後対策(被害状況調査から査定まで)、復旧・復興時対策(設計・発注以降)に大分類し、それぞれに係わった生じた事項を単位に小分類項目を設定した。課題3:BCPの農業農村分野への導入方法を検討すると共に「現場知」を関係づけ、大分類項目「災害発災前対策」の課題を整理し、いくつかの個票を作成した。課題4:「現場知」個票のフォーマット・表紙デザインなどの案を作成し、検討した。現場知の構成に関するドラフトを作成し、協議した。農業農村工学会・企画セッションは、研究分担者の田村・友正・中島・内川が担当した。現地での聞き取り調査及び資料収集は農林水産省の支援、岩手・宮城・福島3県の協力を得て順調に行うことができ、実施上の障害はなかった。課題1:「現場知」個票の作成においては項目立てについては概ね進んでいるが、解説に充てる詳細情報の収集が29年度には残されており、やや不安が残る。課題2:「現場知」個票を分類するための枠組については、基本的な了解を現場担当者・研究分担者の間でえることができたが、小分類項目については個票の作成結果にあわせた再編成が必要となると考えている。課題3:BCPの農業農村分野への導入方法については市町村担当者の大規模災害へのスタンスに対応した情報提供の方法の可能性について議論が残されている。課題4:「現場知」個票のフォーマット・表紙デザイン案や現場知の構成に関するドラフトに対する共同研究者間での合意を早い機会に取り付けることが最終年度を迎えるにあたっての課題となっている。