hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
簡易窒素同位体分析による大和川流域の窒素循環の解析

大和川流域の代表地点である藤井のBOD,アンモニウム態窒素濃度の時系列変化は,2月をピークに冬に濃度が増加し,他の時期は低下する傾向がみられた.しかし,塩素イオンや硝酸態窒素濃度にはそのような季節変化のような規則的な変化が認められなかった.濃度と流量,水温との関係により,BOD,アンモニウム態窒素濃度は水温変化に依存し,塩素イオン濃度は流量に依存するとわかった.また,硝酸態窒素濃度は流量,水温ともに依存しないことが分かった.河川水の濃度変化に影響するものとして,流量(雨水による流量増加と希釈効果),水温(生物による活性)が考えられる.BOD/Cl^-比は夏に低く冬に増加する傾向が見られた.塩素イオンと有機物はともに生活排水起源と考えられ,塩素イオンと有機物の比が季節により変化するとは考えにくい.そこで,小型合併浄化槽の影響かもしくは河川での分解の影響であることが推測された.有機物の分解と同様に,河川内で硝酸態窒素に影響を与える現象として,光合成が考えられた.そこで,pHと水温,DO(溶存酸素濃度)の関係に着目した.光合成が起こると,硝酸が消費されpHは上昇し,酸素が発生するので,DOは大きくなる.大和川の河川水は25°C以上で,DOは飽和濃度よりも高く,pH8以上を示した.硝酸態窒素濃度が変化する原因として,河川での分解,合成が挙げられた.そこで,この硝酸態窒素濃度の河川での変化がどこで起こっているのか解明するために硝酸態窒素の窒素同位体による解析を行った.この結果,硝酸態窒素濃度の窒素同位体は夏と冬を比較すると,冬にはどの地点も窒素同位体は変化しないが,夏に大きく変化した.その中で,水深が深く植物が生育しない環境では窒素同位体が変化せず,硝酸態窒素も変化しない,一方,植物が生育する場所では窒素同位体が大きく変化し,硝酸態窒素濃度が減少する.このことから,夏に硝酸態窒素濃度は植物による光合成により減少することがわかる.これらの結果から,夏には温度が高く生物活性が高いため,有機物分解,硝化が速く反応し,BOD,アンモニウム態窒素濃度は低くなる.また,硝酸は光合成により消費され,河川水中の濃度は減少する.しかし,冬には有機物分解,硝化が遅く,光合成反応があまり活発に起こらないため,河川水中でのBOD,アンモニア,硝酸態窒素が低くならないと考えられた.したがって,有機物濃度が高い排水が流入しても,夏には深刻な問題とならないが,冬には河川の自浄能力が低く,水質悪化を引き起こす.このため,冬には河川が汚染されないような十分な水質を満たした上で,河川に排水しなければ,水質が改善されないと考えられる.特に冬にアンモニウム態窒素濃度が検出された奈良県の流域南部で浄化施設などの対策をすることにより,水質改善の効果が大きいと考えられる.大和川流域の代表地点である藤井のBOD,アンモニウム態窒素濃度の時系列変化は,2月をピークに冬に濃度が増加し,他の時期は低下する傾向がみられた.しかし,塩素イオンや硝酸態窒素濃度にはそのような季節変化のような規則的な変化が認められなかった.濃度と流量,水温との関係により,BOD,アンモニウム態窒素濃度は水温変化に依存し,塩素イオン濃度は流量に依存するとわかった.また,硝酸態窒素濃度は流量,水温ともに依存しないことが分かった.河川水の濃度変化に影響するものとして,流量(雨水による流量増加と希釈効果),水温(生物による活性)が考えられる.BOD/Cl^-比は夏に低く冬に増加する傾向が見られた.塩素イオンと有機物はともに生活排水起源と考えられ,塩素イオンと有機物の比が季節により変化するとは考えにくい.そこで,小型合併浄化槽の影響かもしくは河川での分解の影響であることが推測された.有機物の分解と同様に,河川内で硝酸態窒素に影響を与える現象として,光合成が考えられた.そこで,pHと水温,DO(溶存酸素濃度)の関係に着目した.光合成が起こると,硝酸が消費されpHは上昇し,酸素が発生するので,DOは大きくなる.大和川の河川水は25°C以上で,DOは飽和濃度よりも高く,pH8以上を示した.硝酸態窒素濃度が変化する原因として,河川での分解,合成が挙げられた.そこで,この硝酸態窒素濃度の河川での変化がどこで起こっているのか解明するために硝酸態窒素の窒素同位体による解析を行った.この結果,硝酸態窒素濃度の窒素同位体は夏と冬を比較すると,冬にはどの地点も窒素同位体は変化しないが,夏に大きく変化した.その中で,水深が深く植物が生育しない環境では窒素同位体が変化せず,硝酸態窒素も変化しない,一方,植物が生育する場所では窒素同位体が大きく変化し,硝酸態窒素濃度が減少する.このことから,夏に硝酸態窒素濃度は植物による光合成により減少することがわかる.これらの結果から,夏には温度が高く生物活性が高いため,有機物分解,硝化が速く反応し,BOD,アンモニウム態窒素濃度は低くなる.また,硝酸は光合成により消費され,河川水中の濃度は減少する.しかし,冬には有機物分解,硝化が遅く,光合成反応があまり活発に起こらないため,河川水中でのBOD,アンモニア,硝酸態窒素が低くならないと考えられた.したがって,有機物濃度が高い排水が流入しても,夏には深刻な問題とならないが,冬には河川の自浄能力が低く,水質悪化を引き起こす.

このため,冬には河川が汚染されないような十分な水質を満たした上で,河川に排水しなければ,水質が改善されないと考えられる.特に冬にアンモニウム態窒素濃度が検出された奈良県の流域南部で浄化施設などの対策をすることにより,水質改善の効果が大きいと考えられる.大和川における長期データを用いた広範囲の流域についての水質についての研究を行った.大和川流域の代表地点である藤井のBOD,アンモニア態窒素濃度の時系列変化は,2月をピークに冬に濃度が増加し,他の時期は低下する傾向が流域全体にみられた.濃度と流量,水温との関係により,BOD濃度は水温変化に依存し,塩素イオン濃度は流量に依存するとわかった.また,硝酸態窒素濃度は流量,水温ともに依存しないことが分かった.河川水の濃度変化に影響するものとして,流量(雨水による流量増加と希釈効果),水温(生物による活性)が考えられる.上流から下流の変化を見ると,BOD/Cl^-比,NO_3^--N/Cl^-比は減少する傾向が見られた.しかし,有機物の分解によって,最終的に硝酸イオンになるので,BOD/Cl^-比が減少すれば,NO_3^--N/Cl^-比は増加するはずである.有機物の分解と同様に,河川内で硝酸イオン濃度に影響を与える現象として,光合成が考えられた.そこで,pHと水温,DO(溶存酸素濃度)の関係に着目した.光合成が起こると,硝酸が消費されpHは上昇し,酸素が発生するので,DOは大きくなる.大和川の河川水は25°C以上で,DOは飽和濃度よりも高く,pH8以上を示した.このことから,夏に硝酸イオンは光合成により減少することがわかる.これらの結果から,夏と冬の河川中で起こっている現象を図-15に流域での現象の概略を示すように,夏には温度が高く生物活性が高いため,有機物分解,硝化が速く反応し,BOD,アンモニア濃度は低くなる.また,硝酸イオンは光合成により消費され,河川水中の濃度は減少する.しかし,冬には有機物分解,硝化が遅く,光合成反応あまりし活発に起こらないため,河川水中でのBOD,アンモニア,硝酸イオン濃度が低くならないと考えられた.どこで有機物分解,硝化が遅く,光合成反応が起こっているか特定するため,窒素同位体を用いた結果,河川での停滞域の河床が砂で植物の生育する環境で窒素同位体が高くなり,硝酸,アンモニアが減少しており,反応が起こっていることが示された。大和川流域の代表地点である藤井のBOD,アンモニウム態窒素濃度の時系列変化は,2月をピークに冬に濃度が増加し,他の時期は低下する傾向がみられた,しかし,塩素イオンや硝酸態窒素濃度にはそのような季節変化のような規則的な変化が認められなかった,濃度と流量,水温との関係により,BOD,アンモニウム態窒素濃度は水温変化に依存し,塩素イオン濃度は流量に依存するとわかった.また,硝酸態窒素濃度は流量,水温ともに依存しないことが分かった.
エゾバイ類の地理的分布パターンに関する研究-海洋生物の種分化のケーススタディー

前年度までの成果(ミトコンドリアrDNAによるエゾバイ科の分子系統学的解析)をHayashi(2005)にまとめて報告した.本論文において,エゾバイ科内でいくつかの頑健な単系統群が支持されること,北半球の高緯度地域を分布の中心とするエゾバイ亜科(Buccinum, Neptunea)と主に南半球の属から構成されるモオリバイ亜科の近縁性が示唆され,かつこれらが同科の中で最後に分化してきたグループであることなどが明らかとなった.しかしながら,BuccinulumとCominella(モオリバイ類)の種数が少なくかつ進化速度が遅いため,これら両属の系統学的位置が系統解析上安定せず,同グループ内での具体的な属(群)の分岐順序も未解明な部分が多く残されていた.そこで新たにこれらの属の未解析種をニュージーランドにて採集し,塩基配列を決定,ベイズ法にて系統解析をおこなったところ,エゾバイ亜科とモオリバイ亜科の属種を中心とするグループの単系統性が高い事後確率によって支持された.一方でモオリバイ亜科の単系統性は支持されなかったが,この原因としては,データセットの解像力不足である可能性も考えられる.同グループ内で新たに,((Cominella+(Phos, Nassaria, Burnupena))+Buccinulum)という単系統群が高い統計的信頼性をもって認識された。CominellaとPhosは,ともに主歯の基底がループ状となるため,トクサバイ亜科とされる場合が多い.しかしながら,同じトクサバイタイプの主歯を持つLirabuccinumは,この単系統群には含まれなかった.同様に,歯舌や胃の形態からBuccinulumはPenion(+Kelletia)と近縁とされるが(Ponder, 1971),これらも単系統群をなさなかった(投稿準備中).今後,さらに解析対象の遺伝子を増やすなどして,これらの属群の系統関係の検証をすすめていきたい.本研究の主目的は,エゾバイ科モオリバイ類(Penion属,Kelletia属,Buccinulum属,Cominella属などを含む)の移動と分化のタイミングを明らかにすることにある.まず,エゾバイ科の属間関係に主眼をおいた現有の分子系統学的データに補足を行い,Molluscan Research誌に投稿した.(Vol.25に掲載予定).本論文では,Kelletia属とPenion属(前者は北半球,後者は南半球固有属)の分化,北半球におけるKelletia属の種分化のタイミング(日本と北米に一種づつ分布),モオリバイ類の単系統性,およびその起源について論じたが,分析している遺伝子の解像力や,取り扱っている種数が少ないため,モオリバイ類の単系統性と起源については,決定的な結論にはいたらなかった,特にCominella属の代表として加えているCominella adspersaは他のモオリバイ類と比べ,進化速度に違いがあり,問題がある.2005年2月には,ニュージーランドにてサンプルの野外採集,博物館所蔵標本から組織の採取を行い,主にBuccinulum属,Cominella属について複数種のサンプルを得ることができた.これによって属間関係の解析の信頼性の向上とともに,南半球で適応放散を遂げた両属内の種分化過程も明らかにできるものと期待される.前年度までの成果(ミトコンドリアrDNAによるエゾバイ科の分子系統学的解析)をHayashi(2005)にまとめて報告した.本論文において,エゾバイ科内でいくつかの頑健な単系統群が支持されること,北半球の高緯度地域を分布の中心とするエゾバイ亜科(Buccinum, Neptunea)と主に南半球の属から構成されるモオリバイ亜科の近縁性が示唆され,かつこれらが同科の中で最後に分化してきたグループであることなどが明らかとなった.しかしながら,BuccinulumとCominella(モオリバイ類)の種数が少なくかつ進化速度が遅いため,これら両属の系統学的位置が系統解析上安定せず,同グループ内での具体的な属(群)の分岐順序も未解明な部分が多く残されていた.そこで新たにこれらの属の未解析種をニュージーランドにて採集し,塩基配列を決定,ベイズ法にて系統解析をおこなったところ,エゾバイ亜科とモオリバイ亜科の属種を中心とするグループの単系統性が高い事後確率によって支持された.一方でモオリバイ亜科の単系統性は支持されなかったが,この原因としては,データセットの解像力不足である可能性も考えられる.同グループ内で新たに,((Cominella+(Phos, Nassaria, Burnupena))+Buccinulum)という単系統群が高い統計的信頼性をもって認識された。CominellaとPhosは,ともに主歯の基底がループ状となるため,トクサバイ亜科とされる場合が多い.しかしながら,同じトクサバイタイプの主歯を持つLirabuccinumは,この単系統群には含まれなかった.同様に,歯舌や胃の形態からBuccinulumはPenion(+Kelletia)と近縁とされるが(Ponder, 1971),これらも単系統群をなさなかった(投稿準備中).今後,さらに解析対象の遺伝子を増やすなどして,これらの属群の系統関係の検証をすすめていきたい.
培養細胞を用いた高血圧自然発症ラットの動脈平滑筋の特徴に関する研究

高血圧動物の血管平滑筋細胞の増殖・肥大・代謝面での異常が,圧負荷の存在の有無に拘らず,高血圧や動脈硬化の易発症性に関与しているか否かを高血圧自然発症ラット(SHR)とウィスターキョウトラット(WKY)の大動脈平滑筋培養細胞を用いて,核酸,蛋白,グリコサミノグリカン(GAG)合成を各種の刺激下に検討した.1)SHR由来の細胞の核酸,蛋白, GAG合成は, WKYより亢進していた.2)圧負荷のシミュレーションとして培養細胞に遠心力を負荷すると, WKYでは核酸,蛋白合成は抑制された. SHRでは,その抑制は軽度であった.GAG合成は, SHRで軽度の重力負荷により有意な増大がみられた.3)培養細胞にノルアドレナリン(NA)を添加すると,核酸合成は減少(β遮断薬の前処理で回復),核酸合成は不変(α遮断薬前処置で抑制, β遮断薬前処置で増加), GAG合成は増大(β遮断薬前処理で回復)した. SHRの核酸,蛋白合成は, WKYと同様の変化を示したが, GAG合成はα遮断薬前処理で増大した.上記のβ受容体刺激の効果は, db-cAMP,テオフィリンの添加で確認された.4)培養液に添加したバゾプレッシン,アンジオテンシンIIは,濃度依存性にWKYの核酸合成を増大させたが, SHR由来の細胞には有意な変化を与えなかった.一方インスリンは両者の核酸合成をいずれも増大させた.5)SHR由来の細胞を培養した培養液は, WKYの核酸合成を濃度依存性に増大させた.6)SHRの培養細胞内遊離カルシウムは, WKYより有意に高値を示した.以上より,高血圧の遺伝素因をもつSHRの血管平滑筋培養細胞は,物理的,化学的刺激による細胞増殖,蛋白, GAG合成能がWKYより大であり, SHRの核酸合成亢進の機序として, SHRでは膜異常に伴う細胞内遊離カルシウム増大により,細胞増殖のG0期からG1期への以降が速やかである可能性が示唆された.高血圧動物の血管平滑筋細胞の増殖・肥大・代謝面での異常が,圧負荷の存在の有無に拘らず,高血圧や動脈硬化の易発症性に関与しているか否かを高血圧自然発症ラット(SHR)とウィスターキョウトラット(WKY)の大動脈平滑筋培養細胞を用いて,核酸,蛋白,グリコサミノグリカン(GAG)合成を各種の刺激下に検討した.1)SHR由来の細胞の核酸,蛋白, GAG合成は, WKYより亢進していた.2)圧負荷のシミュレーションとして培養細胞に遠心力を負荷すると, WKYでは核酸,蛋白合成は抑制された. SHRでは,その抑制は軽度であった.GAG合成は, SHRで軽度の重力負荷により有意な増大がみられた.3)培養細胞にノルアドレナリン(NA)を添加すると,核酸合成は減少(β遮断薬の前処理で回復),核酸合成は不変(α遮断薬前処置で抑制, β遮断薬前処置で増加), GAG合成は増大(β遮断薬前処理で回復)した. SHRの核酸,蛋白合成は, WKYと同様の変化を示したが, GAG合成はα遮断薬前処理で増大した.上記のβ受容体刺激の効果は, db-cAMP,テオフィリンの添加で確認された.4)培養液に添加したバゾプレッシン,アンジオテンシンIIは,濃度依存性にWKYの核酸合成を増大させたが, SHR由来の細胞には有意な変化を与えなかった.一方インスリンは両者の核酸合成をいずれも増大させた.5)SHR由来の細胞を培養した培養液は, WKYの核酸合成を濃度依存性に増大させた.6)SHRの培養細胞内遊離カルシウムは, WKYより有意に高値を示した.以上より,高血圧の遺伝素因をもつSHRの血管平滑筋培養細胞は,物理的,化学的刺激による細胞増殖,蛋白, GAG合成能がWKYより大であり, SHRの核酸合成亢進の機序として, SHRでは膜異常に伴う細胞内遊離カルシウム増大により,細胞増殖のG0期からG1期への以降が速やかである可能性が示唆された.高血圧の成因における血管壁肥厚の意義を検討する目的で、高血圧自然発症ラット(SHR)の胸部大動脈中膜平滑筋培養細胞を用い、〔【^3H】〕チミジンの取り込みにより核酸合成を、〔【^(14)C】〕ロイシンのとり込みにより蛋白合成を、また〔【^3H】〕グルコサミン取り込みによりグリコサミノグリカン(GAG)合成を、ウイスター京都ラット(WKY)を対照として観察した。細胞の倍加時間はSHRで30時間、WKYで72時間であり、SHRでの増殖は有意に促進していた。形態的には両者に著明な差異は認められなかった。高血圧に関する因子として、血管壁に及ぼす圧のシミュレーションとして遠心力による重力負荷と交感神経因子の影響としてノルアドレナリン(NA)負荷を行なった。結果を要約すると、(1)重力負荷の影響:8Gの重力負荷により、SHR,WKY由来の細胞はいずれも核酸合成に有意な変化を示さなかった。蛋白合成は両群でともに低下したが、その減少の程度はSHRの方がより軽度であった。GAG合成は両群でいずれも増大し、増大の程度は両群間に差がなかった。(2)ノルアドレナリンの影響:NA添加により核酸合成は軽度減少し、β遮断薬の前処置で無処置のレベルにもどった。

蛋白合成はNAによりやゝ減少し、α遮断薬前処理でさらに抑制、β遮断薬前処理でもとのレベルにもどった。NEによりGAG産生は増大し、β遮断薬前処理でもとのレベルにもどった。SHRはWKYに比し増大の程度がより大きく、分画別にみるとsulfated GAGの増大がより顕著であった。以上より、培養動脈平滑筋細胞は、重力負荷や交感神経伝達物質受容体刺激により代謝面で各種の影響をうけるが、SHR由来の細胞はWKYのそれに比し、圧負荷による蛋白合成の抑制の程度が軽度でGAG産生の増大が顕著であり、NAに対するGAG合成の増大についてもWKYより大きかった。上記の変化は、SHRの高血圧の成因に一部関与する可能性がある。
安定同位体比を用いた黒ボク土下層土中の吸着態硫酸イオンの起源と移動性の解明

火山灰を母材とする黒ボク土下層土には硫酸イオンが多量に吸着されている。硫酸イオンの起源と移動性を明らかにするために,吸着態硫酸イオン含量の土壌断面内鉛直分布の測定,異なる深さから採取した硫酸イオンの硫黄安定同位体比と脱離・溶出特性の測定,および吸着態硫酸イオンの同位体交換反応特性の解析を行った。農耕地土壌に集積した硫酸イオンは施肥成分由来で未耕地のそれとは異なる起源を有すること,施肥成分由来の硫酸イオンは比較的脱離・移動しやすく,硝酸イオンなどの他種の陰イオンを脱離させて下方移動させる働きを持つことが明らかになった。黒ボク土下層土の多くには多量の硫酸イオンが吸着されているが,その主たる起源が何なのか,起源の異なる硫酸イオンには,移動性や硝酸イオンなど他種陰イオンの吸着・移動への影響にどのような違いがあるのかは,十分に明らかにされていない。これらの解明を目的として,同一の降下火山灰累積層を母材とする黒ボク土普通畑と茶園(鹿児島県農業開発総合センター大隅支場(鹿屋)普通畑圃場および同茶業部(知覧)茶園),および施肥来歴の異なる黒ボク土野菜畑(農業・食品産業技術総合研究機構中央農業総合研究センター(谷和原)畑圃場)を研究対象とし,深さ別の土壌採取を行った(採取深さはそれぞれ3.1,1.8および5mまで)。採取した土壌試料の一部はただちに陰イオンを抽出し,硝酸イオンおよび硫酸イオン含量の分布の概略を求めた。残りの試料は風乾・篩別(<2mm)し,0.01M水酸化ナトリウム溶液(土壌:溶液比=1:100)によって吸着態陰イオンを抽出し,深さ別含量分布を求めた。これまでに得られた結果によれば,谷和原土壌では施肥来歴によらず,深さ約0.52mにかけて高い吸着態硫酸イオン含量(約50180mmolc/kg)が見られた。同土壌の深さ約23mの層は同じく火山灰由来のローム層であるにもかかわらず,吸着態硫酸イオン含量が低く,上方の層に比べて硝酸イオン含量が高い傾向があった。一方,鹿屋・知覧両土壌はともに,陰イオン交換容量の大きいアカホヤ層で吸着態硫酸イオンの集積が見られた。施肥量の多い知覧土壌のアカホヤ層の吸着態硫酸イオン含量は最大で約300mmolc/kgに達し,鹿屋土壌に比べて約2倍ほど高かった。引き続き,各土壌断面内の詳細な吸着態硫酸イオン含量分布,および硫酸イオンの硫黄安定同位体比の分布を求めることにより,吸着態硫酸イオンの起源および施肥の影響を明らかにする予定である。黒ボク土下層土の多くには多量の硫酸イオンが吸着されているが,その主たる起源が何なのか,起源の異なる硫酸イオンには,移動性や硝酸イオンなど他種陰イオンの吸着・移動への影響にどのような違いがあるのかは明らかにされていない。これらの解明を目的として,同一の降下火山灰累積層を母材とする黒ボク土普通畑(大隅化学肥料区)と茶園(知覧茶園),および施肥来歴の異なる黒ボク土畑圃場(谷和原化学肥料区・無肥料区)を対象として,0.01M水酸化ナトリウム抽出性硫酸イオンおよび他種陰イオンの土壌断面内深さ別含量分布を求めた。谷和原畑圃場では深さ約23mには硫酸イオン含量の低いローム層が分布し,硝酸イオン・塩化物イオンなど吸着力の弱い陰イオンが集積していること,化学肥料施用は土壌断面内上方での硫酸イオン含量の増加と分布域の下方への拡大をもたらし,硝酸イオン・塩化物イオンの集積部位が下方に押し下げられていることが明らかになった。これらの結果は,下部ローム層の硫酸イオンが上方から移動してきたものであることを示唆する。一方,大隅畑圃場の硫酸イオン含量分布は土層の陰イオン吸着特性を強く反映し,アカホヤおよび直上の漸移層で最も高く,ついで埋没腐植層および黒ニガ層で高かった。施肥量の多い知覧茶園では,黒ニガ層,アカホヤ漸移層,アカホヤ層,埋没腐植層を通じて多量の硫酸イオンが集積し(最大で約430mmolc/kg),黒ニガ層・アカホヤ漸移層には硝酸イオンの集積もみられた。また,谷和原・知覧土壌の硫酸イオン含量の高い土層に含まれる硫酸イオンは,蒸留水を継続的に浸透させることにより,ほぼその半分が脱離した。今後,硫酸イオンの硫黄安定同位体比の土壌断面内分布の測定およびカラム・溶出実験等により,吸着態硫酸イオンの起源および起源の異なる硫酸イオンの移動・脱離特性を明らかにする。

黒ボク土下層土の多くには多量の硫酸イオンが吸着されているが,その主たる起源が何なのか,起源の異なる硫酸イオンには,移動性や硝酸イオンなど他種陰イオンの吸着・移動への影響にどのような違いがあるのかは明らかにされていない。これらの解明を目的として,黒ボク土畑圃場(谷和原化学肥料区)および同一の降下火山灰累積層を母材とする黒ボク土普通畑(大隅化学肥料区)・未耕地と茶園(知覧茶園)を対象として,吸着態硫酸イオンの硫黄安定同位体比(δ34S値)を測定した。また,Thin diskを用いた溶出実験および同位体希釈法により,硫酸イオンの脱離特性と交換反応特性を解析した。いずれの圃場においても,高濃度で集積した硫酸イオンのδ34S値は-0.8%。から+1.8%。の範囲にあり,施用された化学肥料・有機質肥料のδ34S値(-4.8+1.4%。)に近かった。一方,施肥の影響のない大隅未耕地および硫酸イオン集積量の少ない谷和原深層土(深さ241-250cm)のδ34S値は,それぞれ9.4%。および7.511.8%。と高かった。Thin diskを用いた蒸留水の通水による溶出実験では,硫酸イオンが多量に集積した土壌からは吸着態硫酸イオンのほぼ半分が脱離したのに対し,施肥の影響の小さい谷和原深層土では脱離が進みにくく,13%が脱離したに過ぎなかった。また,集積した硫酸イオンは交換反応性が高く,同位体希釈法により求めた"交換"可能な硫酸イオンの含量は,吸着態硫酸イオン含量にほぼ等しかった。これらの結果は,黒ボク土畑圃場に集積した硫酸イオンが施肥由来であるのに対し,施肥の影響を受ける前から存在した硫酸イオンは海塩性硫酸塩などの風送塩が主たる起源であること,施肥由来の吸着態硫酸イオンは比較的脱離しやすく,土層内での移動性が大きいことを示す。
自然主義文学のアダプテーション：「予告」と「布石」による語りの戦略

本研究課題の内容は、読者の関心を惹きつけるため文学作品において用いられている語りの手法が、他の芸術ジャンルにアダプテーション(翻案)されるとき、どのように再構築されているかを考察することである。とくに、初読に効果的な予告、再読を促す布石といった手法が、翻案化の際、そのジャンル特有の表現形態や鑑賞形態に即して変化することを究明する。三年目の研究成果としては、以前より投稿していた論文「Destin des personnages secondaires du roman au theatre ; L'exemple de lareine Pomare dans "Nana"」が論文集『Lire Zola au XXIe siecle』(Classiques Garnier社)に掲載され、出版された。この論文では、ウィリアム・ビュスナクによって舞台化されたエミール・ゾラの小説『ナナ』の台本をとりあげ、ゾラ自身がこのアダプテーション作品への協力を否定していたにも関わらず、実際には大きく関与していたことを書簡等の資料調査から突き止めた。また、この作家自身の協力により、小説中に用いられていた予告・布石の手法が翻案にあたって大きく改変され、それにともなって受容される物語の性質までもが変化したことがわかった。以上より、アダプテーションにおけるこうした語りの手法の再構築が、鑑賞者へ及ぼす効果を狙った形式上の変化であるとともに、物語内容の根幹をも変化させることを解き明かした。なお、本年度は研究計画に変更が生じ、それにともなった形での研究成果が発表されたので、それについては後述する。最終年となるべき平成30年度の研究計画では、当初、本務校の長期休業期間を利用して渡仏し、作家、舞台演出家、映画監督等の草稿・書簡資料を調査することにより、生成研究のアプローチと組み合わせてジャンル比較の集大成を行う予定であった。しかし体調の変化により、予定していた渡仏が実行できず、研究計画の変更を余儀なくされた。したがって研究期間の延長申請をおこない、次の年度にかけて変更された計画を続行することとなった。変更後の新しい研究計画では、草稿・書簡資料等による生成研究のアプローチは渡仏が必要となるため、メインに実行することをやめ、本研究課題を企画した当初、将来的に構想していた、より広範なコーパスにおける当該テーマの分析を取り入れることにした。すなわち、フランスの自然主義文学だけでなく、その周辺の国や時代の文学作品においてアダプテーションと語りの手法の問題を取り扱うことにより、本研究課題の汎用性を探るというものである。その研究計画の初めの試みとして、世界文学会関西支部研究会にて「ホフマン『砂男』のアダプテーション」を発表した。この研究発表では、ドイツ文学者ホフマンによる『砂男』がオペラに翻案された際、布石と思われる語りの手法がいかにして初見者にも効果を発揮するかを考察した。本研究課題の目的は、文学をもとにしたアダプテーション(翻案)作品において、受け手の興味を惹きつける語りの手法がどのように再構築されるのかを考察することである。そうした手法のなかでも、初読時にサスペンスを引き起こす「予告」、再読行為を促す「布石」に注目し、異なるジャンル間で比較分析を行う。2016年度は、以下二点の研究成果を発表した。国際シンポジウムの開催地として広く知られるフランスのスリジー=ラ=サル(Cerisy-la-Salle)で、6月23日30日にかけておこなわれたシンポジウム「21世紀にゾラを読むLire Zola au XXIe siecle」に参加した。この研究発表で、エミール・ゾラ(18401902)が演出家ウィリアム・ビュスナクに協力して舞台化した『ナナ』の台本をとりあげ、予告の手法が翻案にあたって大きく改変された事実、またそれにともなって受容される物語の性質が変化した事実を、書簡等の資料をもとに解き明かした。後日、この研究の内容を論文として執筆し、シンポジウムの論文集に投稿した。また、AIZEN国際ゾラ自然主義文学会の発行する学術誌『Excavatio』に、研究論文「"L'annonce" et "l'amorce" chez Zola : Madeleine, du theatre au roman」が掲載された。本論文では、ゾラが自身の演劇作品『マドレーヌ』(1865)を書き直した小説『マドレーヌ・フェラ』(1868)を扱い、演劇から小説への翻案というこの珍しい例において、ジャンルの変更にともなう予告および布石の用いられ方の変化を分析した。さらに長期休業期間中に渡仏し、国立図書館やゾラ・センター等で草稿を含む資料調査を行い、生成研究をスタートさせた。上記のように、2016年度は国際的な学術研究の場で2件の発表成果をあげたが、これらは交付申請書作成時に設定した初年度の計画であり、当初の目標を達成したことになる。以上により、自然主義文学作家ゾラのアダプテーション作品における、異なるジャンルの鑑賞形態に即した語りの戦略を解明した。なお、これらは自然主義文学の同時代における翻案についての研究成果であったが、それと平行して、現代における自然主義文学のアダプテーション作品の状況についても調査を行うことができた。近年になっても自然主義文学の他ジャンルへの翻案はとどまるところを知らず、なお求心力が衰えていない。ゾラの『テレーズ・ラカン』にいたっては、2014年に英国ロンドンでミュージカル化された他、2015年には米国ブロードウェイでキーラ・ナイトレイ主演の舞台となり、また日本では越川道夫監督により『アレノ』と題して映画化された。

2016年度にも、ロンドンで舞台化された他、日本では谷賢一脚本『テレーズとローラン』が舞台公演されている。本課題研究者は、これらいくつかの翻案作品の上演に足を運び実見するだけでなく、アダプテーションにおける語りの手法をテーマにレビューを執筆し、文化・学術系サイト(Pretexte : Jean-Jacques Rousseau)へ投稿した他(http://pretexte-jean-jacques-rousseau.org/?page=pg04a_160415165327)、地人会新社による舞台『テレーズとローラン』のパンフレットに寄稿を依頼されるなどしている。アダプテーションが今まさに生み出される現場とのコネクションを得ることにより、次年度以降、19世紀的な翻案のあり方と今日的な翻案のあり方とを比較していくための下地を作ることができたと考えている。本研究課題の目的は、文学をもとにしたアダプテーション(翻案)作品において、受け手の興味を惹きつける語りの手法がどのように再構築されるのかを考察することである。本課題初年度は、主にゾラの作品と彼自身による演劇への翻案を分析対象としたが、二年目にあたる2017年度は、19世紀末20世紀初頭の自然主義文学とその翻案作品を対象とした。その研究成果の一例として、2017年6月、ハンガリーで開催された国際学会AIZEN"Zola, Mirbeau et lenaturalisme"にて研究論文"Une predilectionpour les chaussures dans"La Vierge au cirage" de Zolaet"Le Journal d'une femme de chambre" de Mirbeau"を発表した。この発表は、文学におけるフェティシズムの表象として名高いオクターヴ・ミルボーの小説『小間使いの日記』(1900)が、じつは1865年に発表されたゾラの短編作品のある種の翻案であった可能性を示唆するものである。この研究についての論文は、近日発行されるシンポジウムの論文集への掲載が確定している。なお、ミルボーのこの小説はジャン・ルノワール(1946)、ルイス・ブニュエル(1964)、ブノワ・ジャコ(2015)らによって繰り返し映画化が試みられているが、今回の研究成果が、映画アダプテーションに関する研究へと発展させる土台となった。本研究課題初年度は、ゾラの翻案作品についての研究に限定されていたのに対して、二年目は自然主義文学の他の作家にもコーパスを広げることを目標としてあげていたが、この点については上記のミルボーとの比較研究において達成できた。ただし、ミルボー以外の同時代の作家についてや後世の翻案作品については、現在も並行して調査を続行しており、まとまった成果の発表は最終年度以降となる見込みである。作家の自筆原稿などから構成段階を追う生成分析については、長期休暇等を利用してフランス国立図書館およびゾラ・センターにて資料収集を行った。今後もそれらの資料の分析を続行する予定である。
がん関連遺伝子による癌診断

(1)nm23....大腸菌によるヒトnm23遺伝子由来蛋白におけるNDPkinase活性の検討を行ない,nm23H1およびH_2遺伝子産物の類似性を示した。さらに,nm23H1およびH_2の各々の蛋白に対するモノクロ-ナル抗体を作製した.107例の乳癌におけるnm23蛋白の発現とリンパ節転移および予後との逆相関を明らかにし,erb B_2との独立性を明らかにした。マウスメラノ-マ細胞株B_<16>において,内在性もしくは導入されたnm23遺伝子の発現と腫瘍の転移能との関係を検討した。血液系細胞株3株において,分化誘導に伴うnm23の発現減少を明らかにした。(2)p53......医癌培養株10株および原発性医癌30症例におけるp53の遺伝子変化および発現について解析をした。RTーPCR法およびSSCP法によって培養株10株中4株にp53遺伝子の突然変異,1株にp53遺伝子の欠損を認め,また,原発症例30例中15症例においてp53の突然変異を認めた。全ての変化は塩基配列を決定することにより確認し,point mutation,deletionおよびinsertion等の多彩な塩基配列の変化を認めた。さらに,これらの遺伝子変化とp53蛋白に対する抗体を用いた免疫染色の腸性反応とは強い相関性が示された。これらの亊実はp53遺伝子の変化がヒト胃癌の発生に強く関連していることを示唆している(3)β1,4Nーacetylgalactosaminyltransferase....GM_3陽性,GM_2陰性,GD_2陰性のメラノ-マ株にポリオ-マT抗原を発現させ,transient発現に適した宿主受容細胞株を作製した。この宿主受容細胞を用い,seed達の開発した真核細胞発現ベクタ-CDM8に組み込んだGM_2陽性ヒト細胞株YTからのcDNA libraryを用いて,GM_3ガングリオシドよりGM_2を合成する酵素β1,4NーacetylgalactosaminyltransferaseのcDNAを単離し,その全長塩基配列を決定した。本酵素遺伝子をヒト,マウス細胞に導入し,安定発現させ前駆糖鎖の存在によりGM_2又はGD_2が新しく発現させた。
消費社会における女性のマタニティとその変容―妊娠・出産・中絶の経験を焦点として

昨年度までの研究成果を通して見えてきたのは、マタニティの経験とマイホーム主義との深い連関である。戦後の日本社会は、高度経済成長期を境に産業構造の大規模な変容を迎える。この変容のなかで、女性の妊娠・出産・中絶の経験はマイホーム主義と密接に連関していくことになる。なぜなら、マイホーム取得の背景には、「少なく産んでゆたかな暮らし」を求める人びとの生活意識・生活様式の変化が深く関わっていたからである。それゆえ本年度は、人びとの「生の様式(lifestyle)」を変化させる条件となった社会の構造的変容-<消費社会>化-との相関において、マタニティとマイホームの連関を明らかにすることに照準し研究を進めた。具体的な研究成果は以下の通りである。I.理論的な成果について『思想』誌上において、「住宅と家族をめぐる問題構成の批判的検証」と題する論文を発表した。この論文では、生活実践の変容という観点からあらためてマイホーム主義を分析し、住宅と家族をめぐる問題構成を近代家族論から「消費社会論」へと移行する必然性を明らかにしている。そのうえで、社会構造論的視点に基づく問題構成の転回を試みている。II.実証的な成果についてマイホーム主義の成立には、人びとの生活意識・生活様式の変化が深く関わっていた。なぜなら、互いに顔を合わせたこともない人びとが、それぞれに夫婦と子どもからなる世帯を形成し、耐久消費財をそろえ、マイホーム取得へと向かうゆたかな消費生活を志向したこと、このような生活実践の無数の合致がマイホーム主義の内実をなしていたからである。それゆえ、まず商品広告の神話作用を分析し、そのうえで人びとの生活実践の中核となる夫婦と子どもからなる世帯の形成過程に着目し、それが幸せな出産だけではなく、避妊や家族計画の失敗による中絶といったマタニティの経験を伴うものであったことを明らかにしている。本年度は、1.理論的な分析枠組の精緻化を進めるとともに、2.日本とアメリカを対象とした実証的な事例分析の作業を進めた。その具体的な研究成果は以下の通りである。(1)日本社会学会において、「消費社会におけろ女性のマケニティ-中絶の経験を焦点として」と題する口頭発表を行った。この報告では、マタニティをめぐる言説の布置を整理し、その連関を捉えるための分析枠組みを精緻化する作業を行った。具体的には、M・フーコーの言説分析や歴史社会学的分析を用いた。(2)『社会学評論』247号において、「都市における住宅の商品化とその変容-家庭の空間から身体感覚の空間へ」と題する論文の掲載が決定した。この論文では、消費社会における「ソフトな管理」に関する分析枠組みを精緻化する作業を行った。具体的には、J・ボードリヤール,フェザー・ストーン、内田隆三らの消費社会論、R・バルトの広告表現に関するイメージ分析の手法を用いた。内容的には、住宅取得の背後に養育費を抑えるための家族計画があり、既婚女性の間では中絶の問題が趨勢として広がっていたことを指摘している。マタニティの経験は家庭のありようと密接に関わっており、住宅と家族の関係をめぐる分析は、マタニティの経験を明らかにするうえでその基礎となる作業として位置づけられる。(3)日本およびアメリカの産科病院において,参与観察と資料収集を行った。具体的には、LDR室を設置している産科病院のマタニティ・ツアーへ参加するとともに、妊婦に配布されるハンフレット等の収集を行った。LDR室は、高度な医療器具を備えつつ、妊帰が家庭的な雰囲気のもとでリラックスして出産に臨める環境を提供するものであり、出産環境のモードを分析するうえで重要な研究対象として位置づけられる。なお、これらの調査結果をもとに、次年度のアンケート調査に向け質問用紙を作成した。本年度は、(α)「消費のゲーム」および「ソフトな管理」に関する理論的な分析枠組みの精緻化を進め、(β)家族社会学などに見受けられる従来の家族をめぐる問題構成を相対化する作業を行った。また、(γ)実証分析と比較分析に備えて調査および資料収集の作業を進めた,その具体的な研究成果は以下の通りである。1.学会などにおける報告リブロダクション研究会において、「消費社会における女性の主体化の問題」と題する発表を行った.2、学会誌などへの発表(1)『社会学評論』247号において、「都市における住宅の商品化とその変容-家庭の空間から身体感覚の空間へ」と題する論文を掲載した。この論文では、消費社会における「消費のゲーム」および「ソフトな管理」に関する分析枠組みを精緻化する作業を行った。重要な論点として、住宅取得の背後に養育費を抑えるための家族計画があり、既婚女性の間では中絶の問題が趨勢として広がっていたことを指摘している。(2)『思想』1057号において、「住宅と家族をめぐる問題構成の批判的検証-脱nLDK論を中心に」と題する論文の掲載が確定した。この論文は、住宅と家族の関係をめぐる家族社会学における先行研究、具体的には脱nLDK論に焦点をあて、その書説的特色を分析することを通して問題構成の意義と限界を明らかにし、新たな問題構成-社会構造論的な分析の提起を行ったものである。3.資料収集および調査の進捗状況本年度は昨年に引き続き、日本・アメリカ・中国におけるマタニティ関連の資料を、LDR室に関するものを中心に収集を進めた。なお、次年度に向け中国(北京)においてプレ調査を行った。

この変容のなかで、女性の妊娠・出産・中絶の経験はマイホーム主義と密接に連関していくことになる。なぜなら、マイホーム取得の背景には、「少なく産んでゆたかな暮らし」を求める人びとの生活意識・生活様式の変化が深く関わっていたからである。それゆえ本年度は、人びとの「生の様式(lifestyle)」を変化させる条件となった社会の構造的変容-<消費社会>化-との相関において、マタニティとマイホームの連関を明らかにすることに照準し研究を進めた。具体的な研究成果は以下の通りである。I.理論的な成果について『思想』誌上において、「住宅と家族をめぐる問題構成の批判的検証」と題する論文を発表した。この論文では、生活実践の変容という観点からあらためてマイホーム主義を分析し、住宅と家族をめぐる問題構成を近代家族論から「消費社会論」へと移行する必然性を明らかにしている。そのうえで、社会構造論的視点に基づく問題構成の転回を試みている。II.実証的な成果についてマイホーム主義の成立には、人びとの生活意識・生活様式の変化が深く関わっていた。なぜなら、互いに顔を合わせたこともない人びとが、それぞれに夫婦と子どもからなる世帯を形成し、耐久消費財をそろえ、マイホーム取得へと向かうゆたかな消費生活を志向したこと、このような生活実践の無数の合致がマイホーム主義の内実をなしていたからである。それゆえ、まず商品広告の神話作用を分析し、そのうえで人びとの生活実践の中核となる夫婦と子どもからなる世帯の形成過程に着目し、それが幸せな出産だけではなく、避妊や家族計画の失敗による中絶といったマタニティの経験を伴うものであったことを明らかにしている。本年度は研究計画通り、理論的な面において一定の成果が得られた。具体的には、(1)『社会学評論』誌に掲載された論文、(2)『思想』誌に掲載が確定した論文を通して、実証的な観点から消費社会論の進展に重要な貢献を果たすことができたと考えられる。消費社会における女性のマタニティの経験は、マイホームの取得と密接に相関している。なぜなら、マイホームの取得の背景には、「少なく産んでゆたかな暮らし」を求める人びとの生活様式が深く関わっているからである。それゆえ、人びとの生活様式を変化させる条件となる社会の構造的変容-消費社会化の進行過程-との相関において、マイホームの取得とマタニティの経験の関係性を捉えることが今後の重要な課題となる。
最適立地問題の均衡解の存在とその応用

本研究によって,立地問題での従来の知見を覆す2つの数理的な発見を行った.1.2次元の立地問題で3主体がシェア1位を求めて行動する場合,利用者(あるいは有権者の)の密度分布が回転対称で単調減少の場合,Nash均衡解が存在する.これは主体の行動基準が利益最大(得票率最大)である場合に対する1985年のShakedの否定的な結果と対照的な結果を与えている.特にこの問題は,既存の「合理的投票理論」での見方に大きな転換を与えるものである.2.1次元の立地問題で,小選挙区制を想定した場合,適当な仮定の下で,2大政党制が自然に成立することが示された.これは合理的投票理論での長年の未解決問題の解決を与えている.これらの2つの結果に加えて,本研究を与えるきっかけとなった金融時系列の問題,さらにはそれらの基礎となる数学の問題に対してもいくつもの知見を得たが,そのうちで重要なものは以下の通りである.3.株価変動を単なるランダムウォーク(あるいはその変種)と捉えるのではなく,売り呼び値と,買い呼び値を考慮して「測定誤差」があるとして,Kalman Filterでモデル化すると高精度の推定が出来ることを発見した.これは株価変動モデルに対する重要な知見である.4.金融時系列に対する分散変動モデルのパラメータ推定において,測定期間が短い場合には,下方バイアスがあることが知られているが,このバイアスはモデルのずれで拡大されることを示し,従来の金融時系列モデルに異なった視点を与えた.5.正行列に対する第2固有値のための十分条件を得た.本研究によって,立地問題での従来の知見を覆す2つの数理的な発見を行った.1.2次元の立地問題で3主体がシェア1位を求めて行動する場合,利用者(あるいは有権者の)の密度分布が回転対称で単調減少の場合,Nash均衡解が存在する.これは主体の行動基準が利益最大(得票率最大)である場合に対する1985年のShakedの否定的な結果と対照的な結果を与えている.特にこの問題は,既存の「合理的投票理論」での見方に大きな転換を与えるものである.2.1次元の立地問題で,小選挙区制を想定した場合,適当な仮定の下で,2大政党制が自然に成立することが示された.これは合理的投票理論での長年の未解決問題の解決を与えている.これらの2つの結果に加えて,本研究を与えるきっかけとなった金融時系列の問題,さらにはそれらの基礎となる数学の問題に対してもいくつもの知見を得たが,そのうちで重要なものは以下の通りである.3.株価変動を単なるランダムウォーク(あるいはその変種)と捉えるのではなく,売り呼び値と,買い呼び値を考慮して「測定誤差」があるとして,Kalman Filterでモデル化すると高精度の推定が出来ることを発見した.これは株価変動モデルに対する重要な知見である.4.金融時系列に対する分散変動モデルのパラメータ推定において,測定期間が短い場合には,下方バイアスがあることが知られているが,このバイアスはモデルのずれで拡大されることを示し,従来の金融時系列モデルに異なった視点を与えた.5.正行列に対する第2固有値のための十分条件を得た.本年度の研究により,次の点で成果が得られた.1.小選挙区制では2大政党が存在する場合,第3政党の参入が組織的に阻止されるメカニズムが働くことを立地問題のモデルの枠組みで,数理的に示すことができた.この事実は小選挙区制と2大政党制の関係を数理的に明らかにした初めてのケースである.2. 2大政党制での2つの政党の主張がわずかに異なる要因として,2つの政党の主張に曖昧さがあり,有権者が誤差を持って認識してしまうことも考えられることをモデルによって示した.この場合,素朴な直観と異なり,有権者からの政党の政策への認識の誤差が余り大きすぎてはならないことが示されている.3.関連する数理的解析として,正行列が単調増加な成分を持つベクトルを単調増加な成分を持つベクトルに写像するなら,単調増加な成分を持つ固有ベクトルが存在し,その固有値は第2固有値であることを証明した.この結果は更に,半順序関係を保つ場合に拡張される.これは,第2固有値の存在を証明するための一般的な結果としては初めてのものである.4.前項の結果は関数空間に拡張可能であることを示した.但し,空間としてどの程度まで広い空間まで拡張しうるかは依然未解決である.その他,以下の結果を得た.1.分散変動時系列データとして代表的なGARCH,SVモデルにおいて,その残差の独立性の検定は,パラメータ推定における数値計算上の特性のために,場合によっては正しい検定になり得ないことを数値実験により確認した.本年度の研究により次の大きな点が明らかになった.従来の合理的投票理論は,直接的には米英の小選挙区制の解明を念頭に置いた議論であるにもかかわらず,実際には大選挙区を想定した仮定の下での解析を行っている.推論と結論の間の多少のギャップがある.この結果2大政党制の場合に2つの政党の政策が一致する理由は説明できるが,1.何故小選挙区制の下では2大政党制が生まれるか?2.何故2大政党制の下で2大政党の公約はわずかに離れるか?という理由は説明できなかった.

本研究での小選挙区制を念頭に置いて「目的関数を変更する」という考え方は結果的に従来の枠組みを変える発想の転換になっており,当初の目標であった政策次元が2である場合以前にそれらより遥かに重要な,これら懸案の未解決問題を比較的単純な枠組みのもとでどちらも同時に解決できた.これらは発表準備中であり,報告集には含められる.当初の予定である2次元の場合についても解析的なアプローチによる解明が成功している.但し,中途より1次元の場合の大きな成功に置き換えたので,数値計算には十分な時間を割けなかった.又,この結果こちらも雑誌投稿は準備中の段階にとどまっている.更に本研究の発端となった時系列解析に関わる検証でも,いくつもの成果が得られており,これらは発表済み,あるいは印刷が決まっている.
人口変動・生産性と地域間所得格差

本研究では、内外の研究者や経済産業研究所と連携しながら、1874-2009年について都道府県別に産業構造・人口変動・生産性を分析するための基礎資料となる3つのデータベースを完成させ、これに基づいて、明治期以来の経済発展が地域間経済格差に及ぼした影響、高齢化が地域の生産性と産業構造に及ぼした影響、生産の海外移転等による工場閉鎖が地域の生産性に及ぼした影響、東日本大震災の地域経済への影響等について、分析を行った。平成25年度は、3つの班「人口減少・高齢化・資本投入とTFP」、「人口移動、産業構造と労働生産性」が緊密に連携を取りながらデータベースの作成を特に重視して、資料収集とデータ入力を進めた。その結果目的としていた3つのデータベースのうち、1産業別に資本投入やTFPを計測する「都道府県産業生産性データベース(R-JIPデータベース):1970-2010年」を改訂すると同時に、2戦後長期間についてマクロレベルで資本蓄積や人口移動、TFPを計測する「戦後期日本府県データベース:1955-2010年」の暫定版を作成し、また3明治初期から人口移動や産業別労働生産性を計測する「戦前期日本県内総生産データベース:1874-1940年」を完成させた。特に3については、従来の1890年までの推計を1874年まで遡及したことにより、1874年の日本全体のGDP推計が可能となった。またこれを元に、江戸時代の地域別GDPの推計も開始した。以上の作業を推進するにあたっては、Stephan BroadberryLSE教授やRalph Paprychsky博士を一橋大学経済研究所に招聘し、斎藤修名誉教授等と頻繁に面談しながら進めた。地域間格差に関する研究は、「経済研究」に3本の論文としてまとめた。各国における労働力の部門間配分の推計結果にもとづき、工業化の時代における経済発展と構造変化の関連の考察を進めた。この他、「ペティ法則」にかんするコリン・クラークとS.クズネッツ、後発国の工業化についてのA.ガーシェンクロン、労働集約型工業化についての杉原薫等の説明だけでは各国の多様性をもった発展経路を説明するのは難しいこと、投入産出関係で結ばれた部門間の関連および各国間の関連を明示的に取入れた分析枠組が必要であることを、実際の投入産出表に依拠した数値例によって明らかにした。江戸時代以降の地域間経済格差と産業構造に関するデータベースを作成し、一橋大学の長期経済統計がこれまでカバーしていなかった1985年以前のうち、1874年の全国、都道府県別GDPの推計を行うなど、新しい成果を得た。また新推計を使って地域間経済格差、産業構造、人口高齢化、所得分配、および貧困に関する研究を進めた。2015年度は研究の最終年度として、2014年度までに作成した都道府県レベルのデータベース等を用いて、高齢化の地域生産性への影響や震災によるサプライチェーン寸断の地域経済への影響に関する分析、明治期以降の都道府県別産業構造推計データに基づく江戸時代の地域別産業構造・GDP推計、飢饉と地域経済に関する分析、日本の長期停滞と生産性に関する分析、等を行った。また、1970年以降の都道県レベルデータの更新(近日中に公開予定である)、1890ー1955年のGDPの再推計、等も行った。2014年度に設定していた計画を十分に達成した。具体的にはまず、以下のデータベースを完成させた。1)江戸時代:地域別の人口・都市化率・産業構造(Saito and Takashima 2014によるMalanima 2011の手法の改訂)、2)1874-2008:都道府県別の人口・産業別就業者数・産業別労働生産性・産業構造、3)1955-2008:都道府県別マクロレベルの資本投入・労働の質・全要素生産性(TFP)、4)1970-2008:都道府県別23産業別の資本・労働の質・TFPこれにより、江戸時代以降について人口1人当たりGDPおよび地域別GDPの推計が可能となった。その結果、例えば以下の通り、明治期前半と後半で日本の工業化の過程が著しく異なっているとの新しい知見を得た。明治期前半(1874-1890):副業を考慮しても製造業の就業者シェアは大幅に増えたが労働生産性はあまり上昇せず。就業者の増加はもともと製造業の就業者が少なかった県で特に著しかった。一方、高付加価値型産業が一部の先進地域に集中すること等により、製造業労働生産性の地域間格差が著しく上昇した。このことが人口1人当たりGDPの地域間格差拡大の主因となった。明治期後半(1890-1909):製造業の就業者シェアはほとんど増えず、労働生産性上昇が加速した。労働生産性上昇は、先進県だけでなく、後進県でも生じた(資本投入増加や技術伝播が全国規模で起きた可能性が指摘出来る)。付加価値で見た製造業内の地域特化は減速したが、就業者に占める製造業のシェアの地域間格差は拡大した。27年度が最終年度であるため、記入しない。