hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西洋音楽との最初の出会いから隠れたキリシタン「歌おらしょ」へ至る南蛮音楽盛衰史

7年度から9年度にわたる研究成果は、次の3つに区分される。その1つは、1.450年前にフランシスコ・ザビエルたちによって初めてもたらされた西洋音楽の実態-(1)西洋音楽発祥の地とされる豊後府内(現大分市)を中心に歌われていたグレゴリオ聖歌や演奏された弦楽器の実態、(2)天正遺欧使節・伊東マンショたちがセミナリオで習った西洋音楽の実態、(3)彼らがヨーロッパで聴いた音楽の実態、(4)彼らが持ち帰った西洋の楽器の実態、(5)秀吉の前で演奏された西洋音楽の実態、2.1614年のキリスト教禁止後の潜伏期間を経て現代まで長崎県・生月島壱部集落の隠れキリシタンによって歌い継がれる「歌おらしょ」の実態を明らかにし、『南蛮音楽その光と影-ザビエルがもたらした祈りの歌』として出版することができた。2つ目は、そうした史料研究の一方で、450年前の日本における西洋音楽の実態を実際の音として推定・再現するレクチャー・コンサートを毎年度企画・演奏し、その歴史的存在を広く示すことができた。3つ目は、壱部集落の隠れキリシタンの行事を取材・収録したものの中から3曲の「歌おらしょ」を抜き出し、学生時代に五線譜化した分(1975年)と比較して変容の度合いを調査するために、新たに1991・93・95・96・97年分を五線譜化した。その結果、テンポの速い「ぐるりよざ」のこの20年の変容は少なかったが、「らおだて」「なじょう」には、かなりの変容が見られ、21世紀に向けての伝承の在り方が懸念されるところである。こうした研究成果が得られた一方で、今後のさらなる史料研究とさらなる追跡調査の必要性もを痛感した。本年度は、長崎県生月島の壱部集落の隠れキリシタンの行事-納戸神を預かる宿(つもと)の代表者による「六ヶ所寄り」を取材し、宿をあずかるメンバーの違いによっては「歌おらしょ」の旋律形態が異なることが判明した。また、従来、正月二日に行われていた行事「もちならし」の儀式も、今年から廃止されることになり、ここ数年来のうちに現キリシタンの生活に合わせた行事の見直しがなされていることも判明した。また、キリスト教の復活祭に相当する「上り(あがり)」の儀式も収録することにより、キリシタンにとっての「おらしょ・歌おらしょ」の存在意義を考察する手立てとなった。一方、これまで研究してきた(1)450年前にザビエルたちによって初めてもたらされた西洋音楽の実態-(1)大分を中心に当時歌われていたグレゴリオ聖歌の実態や(2)伊東マンショたち天正の少年使節が当時ヨーロッパで聴いた西洋音楽の実態、(3)彼らが持ち帰った西洋の楽器の実態などと、(2)1614年のキリスト教禁止後の潜伏を経て現在まで生月島の隠れキリシタンの人々によって伝承されている「歌おらしょ」の実態の概要をまとめた著書『南蛮音楽その光と影-ザビエルが伝えた祈りの歌』を音楽之友社から出版することができた。その後、その著書で明らかにできなかった西洋音楽伝来に関する資料も整いつつあり、また、隠れキリシタンの新たな変容の実態も明らかになりつつあり、いずれ違った形で発表する予定である。本年度は、昨年度に出版した『南蛮音楽その光と影-ザビエルが伝えた祈りの歌』(音楽之友社)を基盤として、それで記述できなかった事象を、「キリシタン研究」(キリシタン研究会編:第1輯から現在までに発刊された分)を通して明らかにしようとした。

この史料研究と平行して、1997年2月5日が、秀吉のもとで起きた『日本26聖人殉教』から400年の節目に当たったため、1996年5月からNHK長崎放送局と連携して、それに相応しいレクチャー・コンサートを企画・構成し、同年11月17日に『東の音・西の音-音楽は時空を超えて』と題した演奏会を、長崎中町教会で開催することができた。その中では、西洋音楽氏家の皆川達夫氏との対談を通して、前半は、400年前に日本に初めて伝来した西洋音楽の実態を、後半は長崎・生月島の「隠れキリシタン」によって口承伝承されている「おらしょ・歌おらしょ」の実態を明らかにした。まさに、拙書『南蛮音楽その光と影』をコンサート化したものであった。この演奏会の模様は、1997年1月1日に、NHK・BS2で放送されたり、同25日には、NHK・FM放送で紹介された。この演奏会の企画・構成を通して、隠れキリシタンが保持している「納戸神様」がもう一つあり、その存在の裏に、さまざまな人間模様が隠されていることが判明した。彼らの伝承内容は、400年前から現代に至るまで、その時々に応じた時代的背景により自在に「変化」してきたものと、やむなく「変容」せざるをえないものがあったものと思われる。この後は、その変化と変容部分を明かにする予定である。本年度は、研究の最終年度ということもあり、学生時代に「歌おらしょ」を五線譜化したもの(1975年)をベースに、その後の取材・収録分(1991・93・95・96・97)を新たに五線譜化し、それらを比較して、この20年間の「変容」の度合いを明らかにした。その結果、3曲の「歌おらしょ」のうち、「ぐるりよざ」は、予想に反して、さほどの変容が見られないことが判明した。それは、日本人に覚えやすい旋律にすでに変容してしまっているのではないか、とも推定される。一方、他の「らおだて」と「なじょう」の2曲は、とくにここ数年のうちに、つまりこの研究期間のうちに、極端な変化がなされてしまった、という結果がでた。それは、「ぐるりよざ」に比べると、この2曲は店舗も遅く旋律の上がり下がりが少ないだけに、覚えにくいこともその原因の一つとして考えられる。この研究期間には、すでに廃止された行事もあり、これらの研究から、2000年に向けて、隠れキリシタンの伝承する「歌おらしょ」自体の変容の度合いがさらに加速化することが懸念される。他方、400年前に伝来した南蛮文化の全容を解明するためには、当時日本で出版された「ラテン語・ポルトガル・日本語対訳辞典」の全容の解明も、今後の課題として残った。とりあえず、この3年間の研究期間は、21世紀に向かって、隠れキリシタンの「歌おらしょ」が確実に伝承されるか否かを占う、まさに過渡期として、極めて重要な時期であるとともに、引き続き追跡調査する必要性をも感じた。
異なる運動強度の運動トレーニングが視床下部のストレス反応調節系に及ぼす影響

本研究では、異なる運動強度での運動トレーニングが、視床下部室傍核でのCRFとAVPの両者を含有する神経細胞の割合にどのような影響を及ぼすかについて検討を試みた。実験には6週齢のラットを用い、トレーニング群とコントロール群に分けた。トレーニング群のラットは、さらに3群に分け、各群それぞれ、10m/分、20m/分、30m/分の速度でのトレッドミル走を、1日30分、週5回の頻度で、4週間あるいは8週間行わせた。コントロール群のラットは通常のケージで飼育した。30m/分の速度でのトレーニング群の体重当たりの副腎重量は、4及び8週間のいずれのトレーニング期間においても、コントロール群や他のトレーニング群のそれと比較して、有意に(p<0.05)重かった。各トレーニング群及びコントロール群の脳切片を浮遊法によるCRF及びAVP抗体を用いた免疫組織化学的二重染色に供し、視床下部室傍核でのCRF、AVP含有神経細胞の同定を試みた結果、両者を含有する神経細胞数は、各群とも、4及び8週間のいずれのトレーニング期間においても平均数個程度であり、いずれのトレーニング期間においても、各群の間で有意な差は認められなかった。染色法の妥当性については、CRFとAVPの両者を含有する神経細胞数が視床下部室傍核で著しく増加するとされている副腎摘出ラットを用いた染色結果から確認ができている。したがって、走行スピード30m/分、1日30分、週5日、4あるいは8週間の走行トレーニングは、それより低い走行スピードでの同様の走行トレーニングに比べて、副腎重量の増大は生じるが、視床下部室傍核のCRFとAVPの両者を含有する神経細胞の数には影響を及ぼさないことが示唆された。本研究では、異なる運動強度、すなわち、ストレス反応を引き起こす運動強度と引き起こさない運動強度での運動トレーニングが、視床下部室傍核でのCRFとAVPを含有する神経細胞の割合にどのような影響を及ぼすかについて検討を試みた。また、その影響はトレーニング期間によっても異なる可能性があるので、この点についても検討を加える予定であり、今年度はトレーニング期間を4週間に設定した。実験には6週齢のラットを用い、運動トレーニング群とコントロール群に分けた。運動トレーニング群のラットは、さらに3群に分け、各群それぞれ、10m/分、20m/分、30m/分の速度でのトレッドミル走を1日30分、週5回の頻度で、4週間にわたり行わせた。このうち、30m/分の速度でのトレッドミル走は、ストレス反応を引き起こす運動強度である。コントロール群のラットは通常のケージで4週間飼育した。4週間のトレーニング期間終了後に、各運動トレーニング群及びコントロール群のラットの脳を潅流固定し、取り出した。固定した脳を凍結し、凍結ミクロトームを用いて脳の組織切片を作成し、作成した脳切片を浮遊法によるCRF及びAVP抗体を用いた免疫組織化学的二重染色に供し、視床下部室傍核でのCRF、AVP含有神経細胞の同定を試みた。しかし、現在のところ、視床下部室傍核でのCRF、AVP含有神経細胞の同定が必ずしもうまくいっておらず、CRFあるいはAVPのいずれかを含有している細胞、CRFとAVPのいずれも含有している細胞の数が、各運動トレーニング群及びコントロール群の間で異なるかどうかを検討するに至っていない。今後、早急に視床下部室傍核でのCRF、AVP含有神経細胞の同定方法を確立させ、検討に入りたいと考える。実験には6週齢のラットを用い、トレーニング群とコントロール群(6匹)に分けた。

トレーニング群のラットは、さらに3群に分け、各群(各6匹)それぞれ、10m/分、20m/分、30m/分の速度でのトレッドミル走を1日30分、週5回の頻度で、4週間あるいは10週間行わせた。コントロール群のラットは通常のケージで同期間飼育した。30m/分の速度でのトレーニング群の体重当たりの副腎重量は、4あるいは10週間のトレーニング期間のいずれにおいても、コントロール群や他のトレーニング群のそれと比較して、有意に(p<0.05)重かった。各トレーニング群及びコントロール群の脳切片を浮遊法によるCRF及びAVP抗体を用いた免疫組織化学的二重染色に供し(各群4匹づつ)、視床下部室傍核でのCRF、AVP含有神経細胞の同定を試みた結果、両者を含有する神経細胞数は、各群とも、4週間のトレーニング期間では平均13個程度であり、各群の間で有意な差は認められなかった。染色法の妥当性については、CRFとAVPの両者を含有している細胞数が視床下部室傍核で著しく増加するとされている副腎摘出ラットを用いた染色結果から確認ができている。しかし、CRFとAVPの両者を含有する細胞数がやや少ないようにも思われるため、4週間のトレーニング群の残り、および10週間のトレーニング群の結果については、再度染色法の感度等の検討を行ってから、結論を出す予定である。
多様な形式・内容の入試における発達障害学生支援のあり方

これからの入試では、単純な知識だけでは解答できない問題や、筆記試験に加えて高校の調査書や面接なども用いた多面的な評価が必要とされる。しかし、このような新しい試験に対して障害学生が受ける配慮は十分に検討されていない。そこで本研究では、発達障害のうち、ASD傾向の学生がこれらの試験の際、どのような支援を必要とするかを検討する。30年度は、高校生1、2年生を対象にしたweb調査を行い、ASD傾向と多面的な入試で用いられる、様々な評価内容に対する自信の程度との関連を検討した。その結果、以下の2点が明らかになった。第1に、ASDの傾向があるほど、志望理由や面接での評価に自信を持っていないことが明らかになった。受験生にとって、教科の試験と異なり、志望理由や面接は、評価基準があいまいであり、試験実施者の意図を推測することが求められる。しかし、ASDの人は意図の理解が困難であるため、これらの試験を苦手にしていると考えられる。第2に、「教科の試験」に対する自信とASD傾向との間には、関連が見られなかった。この結果は教科の試験の得点とASD傾向との間に関連が見られないという前年の結果と一致していた。これらの結果を踏まえると、ASDの人は、これまで配慮が行われてきた筆記型の学力試験より、面接などの学力以外の能力に関する試験でより大きな困難さを示すと考えられる。しかし、評価基準があいまいなこれらの試験においてどのような配慮を実施するか、十分な検討が必要である。そこで本研究では、発達障害の学生がこれらの試験の際、どのような支援を必要とするかを検討する。28年度は、1入試における配慮の現状と課題の整理、2図表等を中心としたマーク式試験における発達障害学生の困難さ、3英語多技能評価における発達障害学生の困難さの3点を検討した。1入試における配慮の現状と課題の整理:障害者差別解消法の施行によって、個別大学の入試における配慮が進んでいた。しかし、センター試験が基準となっているため、学力試験以外の入試に対する配慮が不十分であった。2図表等を中心としたマーク式試験における発達障害学生の困難さ:文字よりも抽象的な図表の読み取りが課題の中心となっている多肢選択問題を用いて実験を行ったところ、課題の成績と自閉性障害傾向との間に関連は見られなかった。3英語多技能評価における発達障害学生の困難さ:英語の「読み」「書き」の試験に加えて、自己報告式のcan-doリストによって英語の各技能について評価を求め、自閉性障害傾向との関連と検討した。その結果、自閉性障害傾向の人は、「読み」「書き」試験の結果において違いが見られなかったものの、自己報告式のcan-doリストでは全ての技能において、評価が低く、苦手意識を持っていることが明らかになった。本研究では、「A.多肢選択型筆記試験」「B.記述型筆記試験」「C.面接試験」「D.障害者支援についての大学教員の意識」という4つのパートに分けて研究を計画していた。28年度の研究実績のうち、1入試における配慮の現状と課題の整理は当初計画していなかったが、28年度に障害者差別解消法が施行されたことで、C及びDに関する状況が大きく変わったために追加した。研究実績2図表等を中心としたマーク式試験における発達障害学生の困難さによって、Aの一部を実施した。3英語多技能評価における発達障害学生の困難さによって、BとCの一部を行った。以上より、当初の計画を一部変更したものの、各パートについて、必要な文献研究や実験を行っているため、「おおむね順調に進展している」と評価した。29年度は、教科・科目別に、多肢選択問題の成績と自閉性障害傾向との関連を検討した。その結果、いずれの教科・科目においても、多肢選択問題の成績と自閉性障害傾向との関連は見られなかった。当初29年度には、大学教員を対象とした調査を実施する計画であった。しかし、研究代表者の所属変更のため、調査対象者を含め計画の再検討を行った。計画の変更により、調査実施の目途が立ったため、30年度の前半に行う予定である。

受験生にとって、教科の試験と異なり、志望理由や面接は、評価基準があいまいであり、試験実施者の意図を推測することが求められる。しかし、ASDの人は意図の理解が困難であるため、これらの試験を苦手にしていると考えられる。第2に、「教科の試験」に対する自信とASD傾向との間には、関連が見られなかった。この結果は教科の試験の得点とASD傾向との間に関連が見られないという前年の結果と一致していた。これらの結果を踏まえると、ASDの人は、これまで配慮が行われてきた筆記型の学力試験より、面接などの学力以外の能力に関する試験でより大きな困難さを示すと考えられる。しかし、評価基準があいまいなこれらの試験においてどのような配慮を実施するか、十分な検討が必要である。当初の計画を一部変更したため、「B.記述型筆記試験」について当初の計画にあった実験を優先して行う。この際、28年度の実績を踏まえて、文字や図表などの提示方法よりも、解答方法や解答の明確さなどに注目し、複数のタイプの問題を用いて検討を行うこととする。「D.障害者支援についての大学教員の意識」については、28年度の入試を境に大学の取り組みが変わっているため、28年度前後の比較に関する内容も追加する。30年度には、以下のように研究を実施する予定である。1.年度の前半に、前年実施予定であった大学教員を対象とした調査を行う。2.測定する能力の異なる記述型筆記試験を題材とした実験:大学生を対象に、正解があり、認知能力を測定する記述型筆記試験と、正解がなく、主体性などを測定する記述型筆記試験を題材とした実験を行う。3.研究成果の学会発表及び論文出版を行う。当初の計画と以下の2点を変更したため、経費の一部を翌年に繰り越すこととした。1新しい問題を作成した上で「B.記述型筆記試験」の実験を行う予定であったが、既存の問題を用いた実験に変更した。2障害者差別解消法の施行による影響などを整理したため、障害者支援についての大学教員の意識に関する調査を29年度に実施することとした。(理由)研究代表者の所属変更のため、大学教員に関する調査を30年度に実施することとした。(使用計画)上記の調査実施に伴う人件費及び分析のための物品購入(記録機器や分析用ソフト)を行う予定である。さらに、所属変更に伴い、旅費が増額になるため、他の計画を一部修正する。前年繰り越した上記の1と2は29年度に実施し、問題作成と採点に関する費用、聞き取り調査やその後の分析の費用として使用する予定である。また、上記の分析のため、記録機器やパソコンソフトも購入する予定である。
酸素同位体比を用いた新しい木材年輪年代法の開発とその考古学的応用

年輪に含まれるセルロースの酸素同位体比が、樹種の違いに依らず、降水同位体比と相対湿度と言う2つの気象因子のみに支配されて変化することに着目し、日本全国の多様な樹種からなる考古木質遺物の年輪年代決定に利用できる普遍的な年輪セルロース酸素同位体比の標準変動曲線を、過去数千年間に亘って日本各地で作成した。そのために、全国から得られた縄文時代以来のさまざまな年代の長樹齢の年輪試料(自然埋没木、考古木質遺物、古建築物、現生木などのさまざまな檜や杉の木材)の年輪セルロース酸素同位体比を測定すると共に、その成果を縄文時代以降の東海、北陸、近畿などのさまざまな地域の考古遺跡の年代決定に利用することに成功した。本研究の目的は、樹木年輪に含まれるセルロースの酸素同位体比の経年変動パターンが、地域の気候、特に夏季降水量の変動を反映して、異なる個体や樹種の間でも、極めて高い相関を示すことに着目して、従来の年輪幅に代る酸素同位体比に基づく高精度かつ普遍的な木材資料の年代決定のための年輪年代法を確立し、更に、その考古学的な応用を図ることにある。そのため、平成23年度は、第一に、中部日本を中心とした地域で、現在から過去数千年に遡ることのできる樹齢の長い針葉樹を中心とした木材年輪試料を確保し、その年輪セルロースの酸素同位体比の経年変動を測定して、樹木年輪酸素同位体比の暫定クロノロジーをできるだけ長期間に亘って確立すること、第二に、確立したクロノロジーを使って、広葉樹材を中心とした考古学的資料への手法の応用を図ることに取り組んだ。第一の目標については、平成23年4月当初、AD13,AD1820世紀の約600年分しか完成していなかった酸素同位体比の暫定クロノロジーを、1年後には、BC5AD3,AD1120世紀の約1800年分にまで伸長することに成功した。平成23年度中に、過去4千年に遡れる木材年輪試料を確保できる目途を立てることができたので、平成24年度中には、過去4千年分の酸素同位体比の年単位での暫定クロノロジーが完成する予定である。第二の目標については、愛知県で採取されたAD2-3世紀頃の樹齢約40年の複数の広葉樹柱材の年輪セルロースの酸素同位体比を測定し、針葉樹の年輪で作成した酸素同位体比のクロノロジーが、広葉樹材にも適用可能であり、極めて高い精度(信頼度99.9%以上の確率)で1年単位の年代決定が可能であることが、実証できた。今後、酸素同位体比年輪年代法を考古学的に重要なさまざま資料の年代決定に、次々に応用していける展望が得られたと言える。3年間の研究期間の最終年度に当たる平成25年度は、平成24年度中に暫定的に確立した中部日本におけるヒノキ年輪酸素同位体比の過去2千年に亘る長期連続クロノロジーを延伸・高精度化すると共に、福島大学の木村教授の提供による日本各地のスギの埋没木などを用いて、縄文時代の長期に亘る年輪酸素同位体比のクロノロジーの構築に取り組んだ。その結果、中部日本のヒノキ年輪酸素同位体比のクロノロジーは、現在から紀元前6世紀までが一つにつながると共に、紀元前5世紀以前の日本各地(鳥海山・秋田、伊豆・静岡、若狭・福井)の埋没巨木スギからは、紀元前2千年以前までに遡れる、互いに確実に対比可能な超長期に亘るスギ年輪酸素同位体比のクロノロジーを構築するに至った。その中で、中部日本のヒノキ年輪酸素同位体比クロノロジーは、東北地方日本海側の鳥海山の埋没スギのクロノロジー(紀元前5世紀以前)とも完全につながることになり、結果的に、日本において、現在から過去4千年前までの連続的な年輪酸素同位体比が完成し、現在もその延伸が続いている。こうしたクロノロジーは、日本各地の様々な遺跡の年代決定に成功裏に利用されつつあり、例えば、従来の年輪年代法では決定できなかった、大阪府の難波宮の掘立柱の年代を1年単位で決定するなど、具体的な成果に、次々と結びつきつつある。また、日本各地の年輪酸素同位体比クロノロジーは、多数の個体に対して測定データを蓄積することで、どんどん精度が上がって来ており、酸素同位体比が夏季降水量の古気候学的な指標として従来にない精度を持っていることを踏まえて、日本の気候変動の実態や、それが日本の歴史に与えた影響などを考察していく上で、全く新しい高精度の古気候データが得られつつあり、実際に、さまざまな歴史事象との対応関係が議論され始めている。平成24年度は、本研究の推進に際して、大きく2つの大きな問題がった。

一つは、研究室の位置していた名古屋大学内の建物の機能改修工事に際して、年輪酸素同位体比の測定に不可欠な熱分解元素分析計と同位体質量分析計の移設を余儀なくされたこと、もう1つは、年度後半から、熱分解元素分析計の運転に不可欠なヘリウムガスの供給が世界的にストップしてしまったことである。主に後者の理由により、平成24年度の研究は、約半年間延長せざるを得なくなったため、ここでは、平成25年9月までの実績について述べる。平成24年4月から平成25年9月までの間には、以下の画期的な研究の展開があった。第一に、中部日本の各地から得られた過去2千年以上に亘る、現生木、埋没木、古建築材、考古木質遺物などのさまざまなヒノキ年輪試料の年輪セルロース酸素同位体比の測定により、弥生時代から現在までの連続した酸素同位体比のクロノロジーが暫定的ではあるが確立した。このクロノロジーは、従来の年輪幅にもとづくクロノロジーと、1年の狂いも無く一致し、早速さまざまな中部・近畿地方の考古木質遺物の年代決定に応用された。その中では、同じ中部地方のヒノキの年輪であれば、わずか30年程度の年輪数のサンプルでも8割の確率で年代決定に至ることや、針葉樹はもちろん、落葉樹を中心にした広葉樹の年代決定にも高い確率で利用可能であることが証明された。第二に、福島大学の木村教授から提供された弥生時代前期の鳥海山の年代決定済みの埋没スギ資料群を用いて、縄文時代晩期の数百年に亘る年輪酸素同位体比のクロノロジーが確立され、早速そのクロノロジーは、新潟県青田遺跡の掘立柱建物群のコナラやクリからなる木柱列の年代決定に成功裏に応用された。これは、縄文時代の遺跡の年単位での年代決定に成功した日本初の事例である。第一に、平成23年度のうちに、BC5AD3世紀、AD11AD20世紀の約1800年間に及ぶ年輪セルロースの酸素同位体比の暫定クロノロジーを構築することに成功し、当初は3年以上掛かると思われていた、過去数千年に遡れる年輪セルロースの酸素同位体比クロノロジーの構築が、平成24年度には完了できる目途が立ったこと。第二に、広葉樹材など従来の年輪年代法の対象外の資料にも、本方法が適用可能であることが、証明できたこと。25年度が最終年度であるため、記入しない。3年間からなる本研究の中間年であった平成24年度において、過去2千年に亘る年輪セルロース酸素同位体比のクロノロジーを確立することができ、その考古学的な応用可能性を検証できたこと、更に、縄文時代の長期に亘るクロノロジーの日本全国での確立にも道を開き、縄文遺跡の歴年代決定と言うこれまでにない研究成果が生まれ始めたことは、全て、当初の計画以上のスピードでの研究の進展であったと自己評価できる。平成24年度には、平成23年度中に、既に確保、或いは確保の目途を立てた過去4千年に遡れる、木材年輪試料のセルロース酸素同位体比の分析を行い、過去4千年分の年単位での酸素同位体比クロノロジーの構築を目指す。また、そのクロノロジーを考古学的に重要な数々の資料の年代決定に応用して、新しい考古学の研究スタイルを構築する。本研究を効率的に進めるためには、数多くの試料を処理する多くの技術補佐員や、新しい研究を構想する博士研究員などのサポートが不可欠であり、研究の進展状況によっては、考古学への応用研究を加速度的に進めるために、平成25年度から、基盤Sなどのより予算規模の大きな研究への途中昇格を目指す可能性も検討する。平成24年度の研究は、研究に不可欠なヘリウムガスの供給停止と言う不測の事態に巻き込まれたため、半年間延長されることになり、本報告書を執筆している現時点において、既に、平成25年度の研究も終了している。
低酸素誘導因子ＨＩＦが転写誘導する接着分子遺伝子の細胞遊走能亢進における役割

低酸素により細胞の運動能・遊走能が著明に亢進する。従来から我々は低酸素によって細胞接着分子に大きな変化が誘導されることを解析していたので、本研究においては低酸素によって誘導される接着分子のうち、この細胞運動能・遊走能の著明な亢進をもたらしている主要な接着分子を同定しようと試みた。本研究で得られた成績から、CD44とヒアルロン酸との結合によって媒介される細胞接着系の低酸素による変化が、細胞運動能・遊走能の著明な亢進の主な動因となっていることが判明した。とくに、ヒアルロン酸の合成と分解に関わる遺伝子の転写が低酸素誘導因子(HIF)によって誘導されることが重要な役割を演じると考えられた。従来から我々は低酸素によって細胞接着分子に大きな変化が誘導されることを見いだし、特に糖鎖性の細胞接着分子に焦点を合わせてその分子生物学的背景を調査解析してきた。低酸素によって誘導される細胞接着分子の主な機能は、1)細胞運動能・遊走能の亢進と、2)血管内皮への接着亢進の二つであるが、本研究では特に低酸素による細胞運動能・遊走能の亢進の分子機構を解明することを目的としている。昨年度の成績から、低酸素による運動能の亢進においては、特にCD44とその特異的リガンドであるヒアルロン酸糖鎖との結合を介した細胞接着に関与する分子が重要な役割を演じることが、shRNA導入実験によって明らかになっている。本年度は特にこのうちヒアルロン酸糖鎖の合成と分解を行う酵素の遺伝子について、その転写調節機構を解析した。ヒアルロン酸合成酵素およびヒアルロン酸分解酵素の遺伝子については、調節領域のシクエンスの解析から、5'調節域にそれぞれ複数のHIF-1α結合可能領域(putative HRE)が存在しており、調節領域をクローニングしてこれらの部位を欠失あるいは変異したコンストラクトを作成してレポーターアッセイを行ったところ、それぞれについて各一個の主要な低酸素反応エレメント、hypoxia responsive elementを同定することが出来た。両遺伝子とも、低酸素下培養によってHIF-1αが5'調節領域に結合することがChIPアッセイによって確認された。以上から、これらの遺伝子が低酸素によって転写誘導されることが確認された。ヒアルロン酸合成酵素および分解酵素はともにshRNA導入により細胞運動能が著明に阻害されることから、次年度はこれらの遺伝子誘導によってもたらされる細胞内シグナル伝達の変化について阻害剤などを用いて解析する予定である。細胞接着は多くの疾患の病態生理に深く関連している。今年度は、低酸素によって細胞の運動能・遊走能が著明に亢進することから、糖鎖性の細胞接着分子の合成関連遺伝子に対するshRNAを細胞に導入して、低酸素による細胞運動能の亢進を引き起こしている遺伝子の同定を試みた。検索する遺伝子は、以前に低酸素で転写誘導される遺伝子をDNAマイクロアレイによって網羅的に調査した際に検出されたものから選択した。検索した遺伝子のうちに、低酸素による細胞運動能の亢進が当該遺伝子のshRNA導入によって有意に抑制されるものを複数認めた。今年度はそのうちから特にCD44とその特異的リガンドであるヒアルロン酸糖鎖との結合を介した細胞接着に関与する分子の遺伝子のshRNAによる抑制に焦点を合わせ、その細胞運動能に対する抑制機構を解析中である。現在の所、これらのshRNAは、細胞の運動能・遊走能のみならず、細胞増殖能にも有意の抑制的影響を及ぼすことが判明しつつあり、諸種疾患の治療のターゲットとして好適であることを示す成績が得られているので、今後in vivo実験に応用してゆく予定である。治療対象としては、虚血性疾患に加えて、炎症性疾患においても低酸素誘導因子の関与が強いことが報じられているので、炎症性疾患をも対象に含める予定である。また、虚血性疾患や炎症性疾患の治療においては、炎症性細胞の遊走の阻止が重要と考えられることから、今年度は各種炎症性疾患における免疫細胞の体内でのホーミング動態を解析し、治療のターゲットとなる遊走能の高い炎症性細胞の亜集団を同定し、その細胞集団に選択的に発現する細胞接着性糖鎖の同定をも試みた。従来から我々は低酸素によって細胞接着分子に大きな変化が誘導され、それに並行して細胞運動能・遊走能が亢進することを見いだしていた。前々年度・前年度の成績から、この低酸素による運動能の亢進においては、特にCD44とその特異的リガンドであるヒアルロン酸糖鎖との結合を介した細胞接着に関与する分子が重要な役割を演じることが判明している。

本年度は前々年度・前年度にひきつづき、特にこのうちヒアルロン酸糖鎖の合成と分解を行う酵素の遺伝子についての検討を継続した。また、従来から我々は低酸素の細胞運動能・遊走能に対する影響の測定にはBoydenチェンバー法を用いてきたが、本年度は感度および定量性の向上を目指して創傷治癒アッセイ(Wound Healing Assay、スクラッチアッセイ)による測定をも合わせて試みた。創傷治癒アッセイにおいても低酸素によって細胞運動能・遊走能の亢進が観察され、ヒアルロン酸糖鎖の合成と分解を行う酵素の遺伝子に対するshRNAを導入した細胞では運動能が抑制される傾向が観察された。この方法では顕微鏡観察が可能であるので、細胞運動能の亢進の過程をビデオ撮影することに成功した。しかし両方法によるアッセイの感度と定量性を比較すると、低酸素に関わる実験の場合はBoydenチェンバー法のほうが創傷治癒アッセイよりも優れていた。この理由は、おそらく低酸素によって産生された遊走物質の濃度勾配が、細胞遊走能の亢進において重要な因子となっているためであると考えられた。また、ヒトのヒアルロン酸分解酵素には、基質特異性がヒアルロン酸の鎖長に依存するいくつかのアイソザイムがある。異なる鎖長の蛍光標識ヒアルロン酸基質を用い、それぞれのアイソザイムのリコンビナント酵素を標準物質として、アイソザイム別に酵素活性を測定するための活性測定系の樹立を試みた。医歯薬学本年度は、昨年度の成績から低酸素による運動能の亢進において重要な働きをすると判明したヒアルロン酸糖鎖の合成と分解を行う酵素の遺伝子について、その転写調節機構を解析し、両方の遺伝子についてレポーターアッセイとChIPアッセイとを併用して、その転写誘導がたしかに低酸素誘導因子HIF-1αによるものであることを確認できた。予定通りの進行であるので順調に進展していると判定した。三年間の研究計画の初年度においてすでに複数の細胞接着関連遺伝子が低酸素による細胞運動能の亢進に関与していることが明らかになり、治療のターゲットの候補分子が複数得られたので、研究計画はおおむね順調に進展していると考えた。本年度までに分子生物学・生化学的な基盤事項を明らかにすることが出来たので、次年度はこれら細胞接着糖鎖の低酸素による変化が細胞の運動機能におよぼす影響と、それに対する阻害剤の作用について解析する予定である。すでに得られた候補分子について、これらが低酸素による細胞運動能の亢進にどのように関与するのか、その機構を今後順次解明するとともに、適切な阻害剤でこれらの候補分子の機能が阻害されるかどうかを調べることが、次の研究目標となると考えられる。また、すでに得られた候補分子以外に、新規の分子をさらに検索することも、次年度以降の重要な研究課題である。本年度の研究試薬の支出において、細胞保存用の液体窒素の年度の終盤における補充ペースが、予測と現実との間でやや異なったために31,682円の差引額が生じた。次年度の使用計画は、これまでの計画では物品費673,000円、旅費350,000円、人件費・謝金227,000円、その他50,000円であったが、本年度に生じた差引額の31,682円は物品費に組み入れて、物品費の合計を704,682円として使用する予定である。研究計画に変更はなく、また、本年度から次年度に繰り越す研究費はないので、当初の計画通りに進行する。
左心耳周囲脂肪の炎症が左房由来心房細動に与える影響

当院において開心術を受けた成人症例のうち、組織採取の同意が得られた症例を対象とした。得られた左心耳から周囲の脂肪を処理し解析した。これまでの累計117例の解析を行った。うち術前より心房細動(AF)は22例、洞調律(SR)は95例であった。平均年齢はAF=67.3, SR=70.5, p=0.175、女性の割合: AF=11 (50.0%), AR=32 (33.7%), p=0.153と有意差はなかった。平均BMI: AF=23.2, SR=23.1, p=0.930、高血圧の合併:AF=11 (50.0%), SR=57 (60.0%), p=0.392、脂質異常症の合併AF=11 (50.0%), SR=56 (58.9%), p=0.445と有意差はなかった。また術前の腎機能や透析の有無に差は見られなかった。術前の血液データにも有意差はなかった。疾患背景として虚血性心疾患はSR群で有意に多く(AF=5 (22.7%), SR=53 (55.3%))一方で弁膜症はAF群で多かった(AF=17 (45.7%), SR=42 (44.2%)。なお術前の左房径はAFで有意に大きかった(AF=46.0 vs SR=38.3、p<0.01)。開心術症例において左心耳組織とそれに付随する脂肪組織の収集はほぼ予定通りである。一方で脂肪組織からのRNA抽出およびcDNAの作成は、一部の組織量が十分でないものも認めたがほとんどの組織で良好に抽出できた。またプライマーもこれまでのところほとんど遺伝子において良好な増幅効果が得られている。手術中における脂肪サンプル採取においても、手技による有害事象は認めていない。解析結果は予想に反して炎症サイトカインの遺伝子発現およびミトコンドリア関連遺伝子の発現にこれまでのところ有意差はみられていない。前述のように本年の検討では炎症性サイトカインの発現はIL-2のみAF群にて有意な上昇を認めたもののその他の炎症性サイトカインに差はなかった。またミトコンドリア関連遺伝子の発現にはほとんど差は無かった。本検討は脂肪組織に着目したが、これまでの我々の解析からは左心耳組織ではミトコンドリアの発現に差が見られている。一方で炎症性サイトカインに関してはやはり両群間に大きな差は認められず、これまで知られているAF=炎症性疾患の概念とはやや異なる可能性が考えられた。これは急性炎症と慢性炎症の機序の違いや線維化の進行などが大きく影響している可能性が考えられ、今年度以降はこれらの点に着目してサブグループ解析を行うとともに遺伝子解析とともに組織化学解析も同時に進めていく予定である。当院において開心術を受けた成人症例のうち、同意が得られた症例を対象とした。手術に得られた左心耳周囲の脂肪をPCRにて解析すると共に、術前の患者背景および術後転帰を参照した。患者を糖尿病の有無(現在治療中のものも含む)で分け、評価項目を比較検討した。95例の解析を行った。うち非糖尿病群(nDM)70例、糖尿病群(DM群)25例であった。年齢はnDM=67.1, DM=69.0, p=0.363、女性の割合nDM=25 (35.7%), DM=8 (32.0%), P=0.738とこれらに有意差はなかった。平均BMI:、高血圧の合併、脂質異常症の合併はいずれもDM群で有意に多かった。術前の腎機能や透析の有無に差は見られなかった。術前の血液データでは白血球数が有意に多かったが、CRPに差は無く、また肝機能、腎機能にも有意差は見られなかった。脂質プロファイルはTG、LDL、L/H比とHDLコレステロールのみDM群で低値であった。行った手術ではCABGがDM群で有意に多く疾患背景を反映しているものと考えられた。また術前心房細動の有病率に差は無かった。左心耳周囲の脂肪組織の遺伝子発現の比較検討において、炎症性サイトカインであるIL-1βの発現はDM群で有意に高かった。一方でその他の炎症性サイトカインであるIL-2、IL-6、TNFαには有意差は見られなかった。ミトコンドリア関連遺伝子であるNRF1、PGC1α、NDUFB8、ND6とも有意差は認めなかったなお術後心房細動(一過性のものを含む)の発生率には差は認めず、ICU滞在日数にも差は認めなかった。開心術症例において脂肪組織の収集はほぼ予定通り収集できている。脂肪組織からのRNA抽出およびcDNAの作成も、一部の組織で抽出量が十分でないものも認めたがほとんどの組織で良好に抽出できた。またプライマーもプライマーダイマーを構成するものや、増幅が不良などのものは再度デザインし、これまでのところほとんど遺伝子において良好な増幅効果が得られている。手術中における脂肪サンプル採取においても、手技による有害事象は認めておらず、上記のようにほとんどの組織で十分なRNAが得られており採取組織量も現在のもので十分であると考えている。

一方で解析結果は予想に反して炎症サイトカインの遺伝子発現およびミトコンドリア関連遺伝子の発現にこれまでのところ有意差はみられていない。これまでの発現の値から推測するに、今後症例を増やしても有意差はないものと考えられる。この点が今後の検討課題となる。当院において開心術を受けた成人症例のうち、組織採取の同意が得られた症例を対象とした。得られた左心耳から周囲の脂肪を処理し解析した。これまでの累計117例の解析を行った。うち術前より心房細動(AF)は22例、洞調律(SR)は95例であった。平均年齢はAF=67.3, SR=70.5, p=0.175、女性の割合: AF=11 (50.0%), AR=32 (33.7%), p=0.153と有意差はなかった。平均BMI: AF=23.2, SR=23.1, p=0.930、高血圧の合併:AF=11 (50.0%), SR=57 (60.0%), p=0.392、脂質異常症の合併AF=11 (50.0%), SR=56 (58.9%), p=0.445と有意差はなかった。また術前の腎機能や透析の有無に差は見られなかった。術前の血液データにも有意差はなかった。疾患背景として虚血性心疾患はSR群で有意に多く(AF=5 (22.7%), SR=53 (55.3%))一方で弁膜症はAF群で多かった(AF=17 (45.7%), SR=42 (44.2%)。なお術前の左房径はAFで有意に大きかった(AF=46.0 vs SR=38.3、p<0.01)。開心術症例において左心耳組織とそれに付随する脂肪組織の収集はほぼ予定通りである。一方で脂肪組織からのRNA抽出およびcDNAの作成は、一部の組織量が十分でないものも認めたがほとんどの組織で良好に抽出できた。またプライマーもこれまでのところほとんど遺伝子において良好な増幅効果が得られている。手術中における脂肪サンプル採取においても、手技による有害事象は認めていない。解析結果は予想に反して炎症サイトカインの遺伝子発現およびミトコンドリア関連遺伝子の発現にこれまでのところ有意差はみられていない。上記のように本年の検討では炎症性サイトカインの発現はIL-1βのみDM群にて有意な上昇を認めたもののその他の炎症性サイトカインはDM群で高い傾向は認めたものの有意差は得られなかった。またミトコンドリア関連遺伝子の発現にはほとんど差は無かった。本検討では疾患背景が虚血性心疾患、大動脈弁膜症、僧帽弁膜症が混在しており、さらに男女差は術前の心不全の状態など様々な背景因子が存在している。これまでの検討では術前の左房径が拡張している症例においては、心筋組織の線維化が進行するなどリモデリングが進行している所見がみられており、これらが周辺脂肪に影響している可能性が考えられる。今後の検討として、回帰分析などの手法を用いて、各遺伝子発現に影響する因子を推察することにより、どの因子が炎症やミトコンドリア機能低下に影響しているのかを模索するとともにより多くの症例を収集し、サブグループ解析を行う。また遺伝子解析とともに組織そのものにどのような影響が及んでいるかを検索するため組織化学解析も同時に進めていく予定である。前述のように本年の検討では炎症性サイトカインの発現はIL-2のみAF群にて有意な上昇を認めたもののその他の炎症性サイトカインに差はなかった。本検討は脂肪組織に着目したが、これまでの我々の解析からは左心耳組織ではミトコンドリアの発現に差が見られている。一方で炎症性サイトカインに関してはやはり両群間に大きな差は認められず、これまで知られているAF=炎症性疾患の概念とはやや異なる可能性が考えられた。
酸化ストレス防御能からみた至適運動強度

本研究では、電子スピン共鳴法(ESR)を用いて運動時の血漿がヒドロキシルラジカル生成にいかなる影響を与えるか、血漿の鉄還元能ならびに血漿乳酸との関わりを調査し、身体運動の強度と抗酸化能の変動を明らかにすることとした。6名の男性被験者(2125歳)に、自転車エルゴメータにより負荷漸増法によって最大運動を課した。負荷は50Wから4分毎に25Wずつ負荷を上げ、60rpmを維持できなくなった時点をall-outとした。肘前静脈より安静時、各負荷段階、all-out、運動後10分後、1時間後に血液を採取した。抗酸化能として、鉄還元能(Fe3+→Fe2+)を測定した(WISMERLL社製;FRAS4)。各負荷段階では、血漿添加によるヒドロキシルラジカル発生量は、ESR(BRUKER biospin社製;ESR-300E型)を用いDMPO(sigma社)を利用したスピントラップ法により測定した。なお、ヒドロキシルラジカル生成量は、最大シグナルのピークの上半分の高さの平均値とした。乳酸ならびにピルビン酸は酵素法(協和メデックス;デタミナーLA)により比色測定した。測定はすべて二重測定とした。さらに、物理的な運動量をそろえた条件で別途運動を課し(50W×90分および150w×30分)、50W×30分群とともに、強度と時間の要件から血中乳酸のヒドロキシルラジカル・スカベンジング能力を負荷漸増法と比較検証した。ヒドロキシルラジカルの生成量は、運動強度の上昇につれて減少した。逆に、血漿の鉄還元能は運動強度の上昇にともない高まった。このことは運動強度の上昇によって血漿の抗酸化能が高まることを示すものである。また、乳酸の上昇とシグナル強度には一定の関係が認められており、身体運動によって上昇した血漿乳酸がスカベンジャーとして機能していることが推察された。背景:運動がきわめて低強度であれば抗酸化酵素をはじめとする活性酸素の消去機構が酸化障害を十分に捕捉できる可能性が高いが、高強度の運動ではラジカル発生量が消去能を上回る可能性も指摘されている。本研究では、これまで明らかにされてこなかった酸化ストレス防御に関する(健康に資する)運動強度の「閾値」を提示しようとする試みであり、一般的測定システムを確立させることによって、酸化ストレスを考慮した「至適運動強度の要件」を明示しようとするものである。活性酸素に対しては抗酸化物質や酵素の働きによって消去されてはいるが、酸素利用量が1015倍にもおよぶ高強度の運動時には、活性酸素の発生量も増加すると予想される。他方、低強度の運動時には、活性酸素発生が少なく、細胞障害性も低くなると予想されるが、この程度についてはこれまで報告がない。実績概要:本研究は3年計画の初年度にあたり、運動強度と酸化ストレスの関係を明らかにすることを目的として、乳酸、カテコールアミン等との関連を調査した。7人の定期的に運動をしていない男性被験者(2225歳)に、自転車エルゴメータを用いて4分ごとに階段状に25Wずつ負荷を上げ、一定の回転数を維持できなくなるまで運動させた。肘前静脈より安静時、各負荷が上がる直前、運動直後、運動の10不運後、1時間後、24時間後に血液を採取した。抗酸化力は血漿が三価鉄を二価鉄に還元する量と規定し、FRAS4(WISMERLL社製)を用いて測定した。

呼気ガスパラメータは換気閾値を決定するために測定し、運動に対する生体負担の指標として血漿乳酸濃度を測定した。結果:運動強度にともなって血漿の鉄還元量は有意に上昇した。また運動による血漿乳酸濃度の上昇と鉄還元量は同様の変動を示した。運動中には、活性酸素の生成量も強度依存的に上昇する可能性が高いが、一過性の運動にあたり運動中に生体が受ける酸化ストレスの程度はどの程度なのかが必ずしも明確になっていない。本研究は、酸化ストレス防御の観点から「健康に資する至適運動強度の根拠を提示する」ことを背景に据えつつ、運動強度上昇にともなって生じる物質の変動が酸化ストレス防御能を変容させる機序を、特にlactateに着目して明らかにしようとするものである。本年は昨年に引き続き、運動強度とラジカル発生量との関係、ならびに鋭敏な酸化ストレスマーカーの探索を進めた。実験には人を対象として最大運動負荷テストを行ったが、その結果、運動強度依存的に血液の鉄還元能が上昇し、電子スピン共鳴装置を用いてスピントラップ法で測定したヒドロキシラジカルの発生量は、逆に運動強度依存的に減少した。このことは、運動強度が強くなるにつれて抗酸化能力が上昇していることを意味しているものと考えられた。ここで、運動強度にともなって血中濃度の高まるlactateの変動と抗酸化能との関連が認められ、乳酸にスカベンンジング作用がある可能性が考えられたため、この事象について学術誌に報告する予定である。また、運動中の代謝変化に対応する酸化ストレスマーカーについて引き続き明らかにしていく予定である。本研究では、電子スピン共鳴法(ESR)を用いて運動時の血漿がヒドロキシルラジカル生成にいかなる影響を与えるか、血漿の鉄還元能ならびに血漿乳酸との関わりを調査し、身体運動の強度と抗酸化能の変動を明らかにすることとした。6名の男性被験者(2125歳)に、自転車エルゴメータにより負荷漸増法によって最大運動を課した。負荷は50Wから4分毎に25Wずつ負荷を上げ、60rpmを維持できなくなった時点をall-outとした。肘前静脈より安静時、各負荷段階、all-out、運動後10分後、1時間後に血液を採取した。抗酸化能として、鉄還元能(Fe3+→Fe2+)を測定した(WISMERLL社製;FRAS4)。各負荷段階では、血漿添加によるヒドロキシルラジカル発生量は、ESR(BRUKER biospin社製;ESR-300E型)を用いDMPO(sigma社)を利用したスピントラップ法により測定した。なお、ヒドロキシルラジカル生成量は、最大シグナルのピークの上半分の高さの平均値とした。乳酸ならびにピルビン酸は酵素法(協和メデックス;デタミナーLA)により比色測定した。測定はすべて二重測定とした。さらに、物理的な運動量をそろえた条件で別途運動を課し(50W×90分および150w×30分)、50W×30分群とともに、強度と時間の要件から血中乳酸のヒドロキシルラジカル・スカベンジング能力を負荷漸増法と比較検証した。ヒドロキシルラジカルの生成量は、運動強度の上昇につれて減少した。逆に、血漿の鉄還元能は運動強度の上昇にともない高まった。このことは運動強度の上昇によって血漿の抗酸化能が高まることを示すものである。また、乳酸の上昇とシグナル強度には一定の関係が認められており、身体運動によって上昇した血漿乳酸がスカベンジャーとして機能していることが推察された。
国際的な生産要素移動の相互作用について

移民や海外直接投資などによる国際ネットワークが知的財産貿易にどのような影響を与えているかを、知的財産貿易において主要な役割を占める国々のデータを使用して考察している。特に、こうしたネットワークの効果が、人や資金の流れの方向によって変わるのかが論点となる。具体的には、1)日本にいる移民の数、2)日本から海外に移住した人の数、3)日本から海外への海外直接投資、4)海外から日本への直接投資のそれぞれが、知的財産貿易からの収入にどのような影響を与えるかを分析することになる。移民や多国籍企業の活動が、知的財産貿易からの収入にどのような影響を与えるかを、日本の2国間貿易のデータを使用して検証した。これまでの研究とは異なり、グローバル化に関係する2つの研究分野(1)貿易と移民の関係、2)貿易と海外直接投資の関係)を統合し、貿易、移民、海外直接投資(多国籍企業の活動)の3つの関係の相互作用の観点から分析が行われた点が特色である。分析の結果、日本にいる移民の数が多い国との関係ほど、知的財産貿易からの収入が高くなっていた。一方、日本から海外に移住した人の数が多い国との関係ほど、知的財産貿易からの収入が低くなっていた。さらに、知的財産貿易からの収入は、日本から海外への海外直接投資や海外から日本への直接投資との関係が見られなかった。こうした当該研究の成果は、貿易・産業・移民労働政策をめぐる議論に、有用な示唆を与えるものと考えている。データの入力・整理に関しては、RA学生の学業やアルバイトとの兼ね合いや帰省等もあり、予定通りにRA作業が進まなかった。また、研究代表者の体調不良の影響もあった。移民や海外直接投資などによる国際ネットワークが知的財産貿易にどのような影響を与えているかを、日本以外の国で、知的財産貿易において主要な役割を占める国々のデータを使用して、考察する予定である。こうしたネットワークの効果は、人や資金の流れの方向によって変わるのか、例えば、アメリカやドイツに滞在する外国人移民と海外で暮らすアメリカ人やドイツ人の間では影響が異なるのかなどを検証する予定である。日本が直面している問題の1つである人口の高齢化や減少は、将来的に国内貯蓄の減少や生産年齢人口の減少など、経済的に様々な負の側面を持つとされており、今後の日本はこれまでのような経済成長が期待できないと危惧されている。こうした状況を打破して、持続可能な経済成長を達成するため、海外直接投資の流入を促進させたり、移民の受け入れ拡大させたりする政策が提唱されているが、既存研究はアメリカやヨーロッパを対象にした研究であり、日本のデータを使用した研究はこれまでのところほとんど見受けられない。このため、当該研究では、日本と日本への移民や海外直接投資の源泉国との間の2国間データを使用して、移民流入と海外直接投資流入の関係について分析を行っている。特に、今年度は、資本(海外直接投資)と労働(移民)という生産要素の国際的な移動だけではなく、移民が海外直接投資や貿易という海外市場へのアクセスの仕方とどのような関係があるかにまで、分析の対象を広げて研究を行った。その結果、技能労働的な移民流入の増加は、相対的に輸入より海外直接投資の流入の方に、重要な影響を与えることを示した。技能労働的な移民の補完性は、貿易よりも海外直接投資の方が強いからではないかと考えられる。貿易よりも、より長期にわたるコミットメントが必要とされる海外直接投資においては、民族のネットワーク効果により、情報の非対称性を克服する重要度が増すからではないかと推測される。データの入力・整理に関しては、数名を予定していたRA学生が1名しか確保できなかったこと、RA学生の学業との兼ね合いや帰省等もあり、予想以上に作業に時間を要したため、当初の予定より遅れた。このため、当初予定をしていたいくつかの国の状況を比較するための分析に必要なデータ入力を後回しにし、とりあえず、日本のデータを使用して分析を開始した。分析はプレリミナリーながらも、日本のデータを使用した分析結果の1部をまとめたものが、海外の査読付きジャーナルに採択された。特に、今年度は、移民による長期と短期の効果を区別して分析を行った。これまでの研究では、移民と海外直接投資の間には、長期的な正の相関がみられているだけであるが、今回の分析では、同時期に流入する移民と海外直接投資の間には負の相関がみられることを示した。この結果、短期的には、移民は海外直接投資の流入を阻害する可能性を示唆している。一方で、長期的には移民と海外直接投資の流入には正の相関がみられた。このため、移民による海外直接投資流入への効果に関しては、短期的な代替効果と長期的な補完効果を合わせて総合的に考える必要がある。

こうした当該研究の成果は、貿易・産業・移民労働政策をめぐる議論に、有用な示唆を与えるものと考えている。データの入力・整理に関しては、RA学生の学業、就職活動との兼ね合いや帰省等もあり、予想以上に作業に時間を要したため、当初の予定より遅れた。このため、当初予定をしていたいくつかの国の状況を比較するための分析に必要なデータ入力を後回しにし、とりあえず、日本のデータを使用して分析を行った。移民や海外直接投資などによる国際ネットワークが知的財産貿易にどのような影響を与えているかを、知的財産貿易において主要な役割を占める国々のデータを使用して考察している。特に、こうしたネットワークの効果が、人や資金の流れの方向によって変わるのかが論点となる。具体的には、1)日本にいる移民の数、2)日本から海外に移住した人の数、3)日本から海外への海外直接投資、4)海外から日本への直接投資のそれぞれが、知的財産貿易からの収入にどのような影響を与えるかを分析することになる。移民や多国籍企業の活動が、知的財産貿易からの収入にどのような影響を与えるかを、日本の2国間貿易のデータを使用して検証した。これまでの研究とは異なり、グローバル化に関係する2つの研究分野(1)貿易と移民の関係、2)貿易と海外直接投資の関係)を統合し、貿易、移民、海外直接投資(多国籍企業の活動)の3つの関係の相互作用の観点から分析が行われた点が特色である。分析の結果、日本にいる移民の数が多い国との関係ほど、知的財産貿易からの収入が高くなっていた。一方、日本から海外に移住した人の数が多い国との関係ほど、知的財産貿易からの収入が低くなっていた。さらに、知的財産貿易からの収入は、日本から海外への海外直接投資や海外から日本への直接投資との関係が見られなかった。データの入力・整理に関しては、RA学生の学業やアルバイトとの兼ね合いや帰省等もあり、予定通りにRA作業が進まなかった。また、研究代表者の体調不良の影響もあった。既存研究では移民と海外直接投資の間の関係には長期的な正の相関(民族的なネットワーク効果)がみられているが、当該研究では同時期に流入する移民(移民フロー)と海外直接投資の間には負の相関、つまり、資本と労働の代替関係が見られる可能性を考察する。このため、今後の研究では、移民による長期と短期の効果を区別して分析する予定である。もし、当該仮説が成立していれば、短期的には移民が海外直接投資の流入を阻害する可能性(移民と海外直接投資は代替的)があり、移民による海外直接投資への影響については、短期的な代替効果と長期的な補完効果を合わせて、総合的に考えなければならないことになる。これは既存研究では触れられておらず、新しい観点を示すことになる。また、こうした国際的な生産要素の移動は、これまでの経済理論ではうまく説明できない点もある。現実に起きている国際的な生産要素の移動を包括的に説明できる理論の構築も今後の研究の課題の1つである。