hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正弦波運動負荷を用いた循環応答の動特性評価法の開発

自転車を用いて、種々な周期で、30watt(≒10%VO_<2max>)60%VO_<2max>の強度間を正弦波状に反復させたときの、心拍変動幅(A)および心拍応答曲線の遅れ時間(Δt)と周期(T)との関係を分析した結果、AとTの関係は1次指数関数モデルによって、またΔtとTの関係は1次指数関数と1次関数(直線)の複合モデルによってよく近似させることができた。Tの小さい領域では、Δtには指数関数成分の関与が強いのに対して、Tが大きい領域ではΔtには直線成分の関与が強い。以上の所見は、心拍調節系にイナーシャリティ(I)という概念を導入することによってよく説明できることを示した。そこでIの計測法を工夫し、その妥当性を吟味した。Iの大小は運動強度の変化に対する心拍調節系の応答特性に関連していて、これが小さい人は応答が速く、運動の変化により速やかに適応することができるのに対して、Iが大きい人は心拍応答が遅く、運動変化に対する適応能力が劣ると考えられる。I、T、A、およびΔtの相互関係を検討した結果から、Iは心拍調節系の高周波特性と低周波特性の両方を包含する指標であることが示された。さらにIの計測に必要なすべての情報を一回の運動負荷テストによって得るための方法として、可変周期正弦波運動負荷法を考案し、実際に実験して実用性を検討し、実用に耐えられる方法であることが判明した。以上から、今回提案されたイナーシャリティは循環系の動特性を評価するのに有用な指標であり、またその測定には可変周期正弦波運動負荷法が適していると結論された。
学習者の理解状態を統計的分析手法によって解析するe-Learning支援システム

e-Learningのようなネットワークを介した教授・学習環境では,教授者と学習者の面談が少ないため,教授者が学習者の理解状態を把握しづらい傾向ある。本研究では,この問題に対して,従来行ってきたe-Learning支援技術に関する研究を発展させ,教授者が学習者一人一人の理解状態をリアルタイムに把握してフィードバックが行えるような,e-Learning支援システムの開発を目指している。2年間の研究の結果,次のように,学習者一人一人の理解状態を導出する統計的分析手法と,それに基づいて効率的で効果的なe-Learningの支援が行える総合的な機構を開発し,その操作性,利便性,有効性を明らかにした。1.学習者の理解状態を導出する統計的分析手法の開発学習者一人一人の理解状態を順序関係(ある知識の理解に他の知識の理解を必要とする関係)によって導出するための統計的分析手法を開発した。2.順序関係解析機構,テスト機構,関連構造描画機構の開発テスト機構,順序関係解析機構,関連構造描画機構を設計してLinuxサーバーに実装し,評価実験を行った.その結果,学習者の理解が困難な知識項目を,関連構造の視覚的な解析によって把握できた。3.e-Learning支援に関する操作性,利便性,有用性の評価Linuxサーバーマシンに実装したそれぞれの機構を総合的に活用し,e-Learning支援に関する操作性,利便性,有用性などの機能を評価した。評価実験の解析結果から,予想された支援効果に加え,専門領域の異なる被験者グループ間の理解状態に有意な差が生じるといた新たな問題点が確認された。この傾向の要因が,教材と学習者の専攻領域にあると考えられたので,理解状態とこれら要因との関連について研究を進めた。本研究の目的は,申請者が従来行ってきたe-Learning支援技術に関する研究を発展させ,教授者と学習者の面談が少ないネットワークを介した教授・学習環境においても,教授者が学習者の理解状態をリアルタイムに把握してフィードバックが行えるようなe-Learning支援システムを開発し,その有用性を明らかにして学習者一人一人の理解状態に対応した効果的な教授戦略の実現にある。本年度は,この研究(2ヶ年計画)の初年度にあたるもので,研究実績は以下のとおりである。(1)学習フェーズの進行による学習者の理解状態の変化に適応したインタフェースを構築してテスト機構を設計し,Linaxサーバーに実装した。(2)順序関係(ある知識の理解に他の知識の理解を必要とする関係)を導出するための順序関係解析機構を設計し,順序関係解析機構をLinaxサーバーに実装した。2つの知識項目X,Yにおける順序関係は,知識項目におけるテスト結果(テスト数,全学習者の正解率,学習者の間違い数)を2項分布の分布関数を用いて導出する統計的分析手法も新たに提案した。(3)順序関係解析機構から導出された順序関係の全体構造を,知識項目がnode,順序関係の強さはnodeを結ぶedgeの太さで表した有向グラフとして描画する関連機構描画機構を設計し,その機構をLinaxサーバーに実装した。(4)テスト機構,順序関係解析機構,関連構造描画機構を使用し,高等学校物理Iの「物体の運動」に関する知識をテスト対象とした評価実験を行い,これら機構における機能を検証した。その結果,正解率が同じ2人の学習者における理解状態の差異を関連構造によって確認できた。また学習者の理解が困難な知識項目を,関連構造の視覚的な解析によって把握できることが確認できた。その結果,学習者の理解しづらい知識項目の要因分析と,それに対応した教授戦略が提案できた。これらの成果については学会において発表を行った。

本研究では,従来行ってきたe-Learning支援技術に関する研究を発展させ,教授者が学習者の理解状態をリアルタイムに把握してフィードバックが行えるようなe-Learning支援システムを開発し,その操作性,利便性,有効性を明らかにして学習者一人一人の理解状態に適応した効果的な教授戦略の実現にある。本年度は,この研究(2ヶ年計画)の第2年度(最終年度)に当たるもので,研究実績は以下のとおりである。(1)統計的分析手法に関する研究成果を基に関連構造モデルを構築し,関連構造描画機構で出力された知識の構造と,本モデルとの比較によって理解状態が解析できる理解状態解析機構を設計し,Linuxサーバーに実装した。(2)Linuxサーバーマシンに実装したテスト機構,順序関係解析機構,関連構造描画機構,理解状態解析機構の結合テストを行い,e-Learning支援に関する操作性,利便性,有用性などの機能を評価した。その結果,本システムは結果がテスト問題に依存するが,テスト問題が作成できれば適用領域を広げることは容易であると考えられる。(3)本システムの評価実験を行い,その解析結果と従来のe-Learningにおける知見との比較などによって,e-Learningにおける本システムの支援効果を評価した。その結果,テスト問題と関連構造描画モデル構築において,専攻領域の異なる被験者グループ問の理解状態に有意な差が生じていることが確認できた。これより学習者の理解状態が教材に影響されることが考えられたので,効率的で効果的なe-Learningシステムを実現するため,学習者の理解状態と教材の関連について研究を進める予定である。これら成果については,e-Learningが導入された教育現場への還元も含めて,国内の学会および国際会議において発表した。
面不斉シクロファンの立体選択的合成と高次構造化に関する研究

本研究では、これまでにない面不斉シクロファンの効率的な立体選択的合成法の開発を目的とし、研究を行った。具体的には、まず光学活性なC2対称シクロファンの合成し、それらを鈴木-宮浦法にてクロスカップリング可能な誘導体(ビストリフラート)へと誘導後、様々なアリールホウ酸と反応させた。その結果、それぞれ対応するポリフェニレン誘導体を収率よく得ることができた。さらに、この方法を反復利用することにより、シクロファン骨格を3つ含む、ペンタフェニレン誘導体を合成することにも成功した。分子力場計算によりこの化合物の安定配座を求めたところ、一方向へねじれた螺旋構造をとっていることが分った。シクロファンは、複数の環が“入れ子“構造を成す多環式化合物の総称である。この種の化合物は通常の環式化合物とは異なるユニークな特徴を有するため、これまでに多くの合成・構造有機化学者の研究対象とされてきた。中でも、架橋鎖の配座規制に帰因する面性不斉の存在は、この種の化合物の特異性を示す特徴の一つであり、従来にない特異な不斉空間を提供する構造単位として注目されている。しかし一般に、キラルなシクロファンを、光学分割に頼らずに光学活性体として得ることは難しく、このことが周辺科学の進展を大きく妨げている。そこで本研究では、これまでにない効率的な立体選択的合成法の開発を目的とし、またそれらを活かして様々な機能性シクロファンを創出することを目的にその合成研究を行った。本年度の研究においては、まず光学活性なC2対称シクロファンの合成に不可欠な光学活性ビニルスルホキシドユニットの合成方法を全面的に改良し、合成全体の効率化を図った。これにより、従来、高価なアセチレン誘導体を出発化合物とし、5工程を要していた合成法を、より安価なシクロペンテンから、僅か2工程のみで調製できる効率的な合成経路に改めることができた。さらに、前年度までの検討により確立した方法に従い、合成した側鎖から[12]パラシクロファン誘導体を合成した後、保護基の除去および主骨格となるベンゼン環上の2つのフェノール性水酸基のトリフラート化を行い、対応するビストリフラートへ導いた。そしてこれと様々なアリールホウ酸とを、鈴木ー宮浦法により反応させたところ、対応するポリフェニレン誘導体を収率よく得ることができた。さらに、この方法を繰り返し行うことにより、シクロファンユニットを3つ含む、ペンタフェニレン誘導体を合成することに成功した。この化合物の安定配座を分子力場計算を用いて求めたところ、一方向へねじれたらせん構造をとっていることが分った。シクロファンは、複数の環が"入れ子"構造を成す多環式化合物の総称である。なかでも、架橋鎖の立体束縛に由来する面性不斉の存在は、この種の化合物の特異性を示す特徴の一つであり、従来にない特異な不斉空間を提供する次世代キラルプラットフォームとして注目されている。しかし、一般にキラルなシクロファンを、光学分割に頼らずに光学活性体として得ることは難しく、このことが周辺科学の進展を大きく妨げている。そこで本研究では、これまでにない効率的な立体選択的合成法の開発を目的とし、またそれらを活かして様々な機能性シクロファンを創出し、シクロファン科学に新たな道を拓く。本年度の研究においては、軸不斉スチレンをキラル合成単位として用いたC2対称型シクロファンの立体選択的な合成を行い、さらに、これを用いてベンゼン環上に2つの架橋鎖を有するダブルストランド型のパラシクロファン誘導体の合成に成功した。その鍵は、スルホキシド-金属交換反応により発生させたビニルアニオン種に対し、6炭素源となるアミド誘導体を作用させ、側鎖を伸長させた点にある。そして、第一世代Grubbs触媒を用い、閉環メタセシス反応を行ったころ、二重架橋型のシクロファン誘導体を収率よく得ることに成功した(E体45%、Z体23%)。さらに、二重結合の水素化、MOM基の除去およびトリフラート化を順次行い、ビストリフラートへ導いた。このして得られた化合物は今後、そのポリフェニレン化を検討するための重要なモノマーユニットとして利用可能である。本年度の研究において、計画した2重架橋型(ダブルストランド型)光学活性シクロファンの合成に成功した。これにより、本研究課題の目的のひとつである。対象化合物の合成経路の開拓を行うことができたことになる。また、これまでの研究成果を活かして最終的に目的とする光学活性シクロファンの高次構造化を行う道筋が立てられた。本年度の検討により得られた知見を活かし、今後は効率的な合成研究を推進するべく、まず鍵となる合成中間体の大量合成を行う。

その後、得られた化合物を用い、その高次構造化を集中的に検討し、目的とする化合物の合成経路の開拓を行う。また、合成した化合物については、随時その物性評価を行い、本研究で目的とした新規機能性化合物の開発に繋げる。合成主体の研究であることから、そのほとんどを試薬および溶媒の購入費用とする。また、硝子器具等も必要に応じ適宜購入する。
末梢体内時計を標的とした２型糖尿病の薬物療法の開発

肝や脂肪組織などの末梢組織における体内時計(末梢時計)の障害は、2型糖尿病を初めとする生活習慣病の一因であることが示唆されている。そこで、末梢時計を標的とした生活習慣病の予防・治療法を開発するために、末梢時計の制御が可能な薬物をマウスモデルを用いて探索し、2型糖尿病治療薬であるエキセナチドには摂餌刺激よりも強力な末梢時計制御作用があることを見出した。また、空腹時血糖の日内リズムは直接的には肝の体内時計により制御されていることを明らかにし、糖代謝制御機構における末梢時計の関与を明確にした。肝や脂肪組織などの末梢体内時計は、細胞内においてAMPキナーゼやPGC-1αなどの代謝関連鍵分子と相互に発現を制御しながら、代謝の恒常性を維持している。近年、末梢時計障害は2型糖尿病を初めとする生活習慣病の一因であることが判明した。そこで本研究では、それらの代謝関連鍵分子を標的とする2型糖尿病治療薬を用い、末梢時計障害を改善することにより効果的に代謝異常を治療する投与方法を動物モデルにおいて開発し、さらに、その治療法の有用性を患者を対象とした臨床試験により検証することを目的とした。これまでに、まず、正常マウスを用いて末梢時計制御薬の探索を行ったところ、AMPキナーゼ・PGC-1α経路に作用する治療薬であるメトホルミンおよびGLP-1アナログが末梢(肝・脂肪組織)時計に影響することを見出した。末梢時計の時刻は摂食の影響を強く受けることが知られており、GLP-1も主に摂食時に分泌されるホルモンであることから、次に、GLP-1アナログと摂食の末梢時計への影響の差異を検討した。その結果、GLP-1アナログは摂食とは異なる様式により末梢時計へ作用し、その作用の強さは摂食と同等以上であることが判明した。次に、肥満糖尿病モデルマウス(ob/obマウス)を用い、これらの薬物の投与時刻が治療効果に影響するか否かを検討した。その結果、少なくとも7日間の短期投与では、血糖値や体重など代謝関連マーカーにおよぼす投与時刻の影響は認められなかった。また、末梢時計の糖代謝への関与をより明確にするために、これらの実験と並行して肝の体内時計と空腹時血糖リズムとの関連を検討した。その結果、肝の体内時計は肝糖放出を制御し、空腹時血糖リズムを形成していることが明らかになった。そこで今後は、肥満糖尿病モデルを空腹時血糖を解析しやすいモデルに変更し、代謝改善効果に優れたメトホルミンやGLP-1アナログの投与時刻を明らかにする予定である。そこで本研究では、それらの代謝関連鍵分子を標的とする2型糖尿病治療薬を用い、末梢時計障害を改善することにより効果的に代謝異常を治療する投与方法を動物モデルにおいて開発し、さらに、その治療法の有用性を患者を対象とした臨床試験により検証することを目的とする。初年度である平成24年度は、まず、正常マウスを用いて末梢時計制御薬の探索を行ったところ、AMPキナーゼ・PGC-1α経路に作用する治療薬であるメトホルミンおよびGLP-1アナログが末梢(肝・脂肪組織)時計に影響することを見出した。今後は、末梢時計の時刻からみたGLP-1アナログの至適投与時刻を明らかにし、病態モデルでの検討へと進む予定である。そこで本研究では、それらの代謝関連鍵分子を標的とする2型糖尿病治療薬を用い、末梢時計障害を改善することにより効果的に代謝異常を治療する投与方法を動物モデルにおいて開発し、臨床応用につなげることを目的とした。まず、正常マウスを用いて末梢時計制御薬の探索を行ったところ、AMPキナーゼ・PGC-1α経路に作用する治療薬であるメトホルミンおよびGLP-1アナログが末梢(肝・脂肪組織)

時計に影響することを見出した。末梢時計の時刻は摂食の影響を強く受けることが知られており、GLP-1も主に摂食時に分泌されるホルモンであることから、次に、GLP-1アナログと摂食の末梢時計への作用の差異を検討した。その結果、GLP-1アナログは摂食とは異なる様式により末梢時計へ作用し、その作用の強さは摂食と同等以上であることが判明した。次に、遺伝的肥満2型糖尿病モデルマウスであるob/obマウスに対し、これらの薬物を末梢時計を改善する時刻または障害する時刻に投与したところ、代謝改善効果におよぼす投与時刻の影響は認められなかった。そこで、まず、糖代謝における末梢時計の関与を明らかにする目的で、末梢(肝)時計の空腹時血糖におよぼす影響を検討し、その重要性を確認した。さらに、生活習慣(食餌・照明条件)により末梢時計障害と代謝異常の両者が惹起されるモデルを新たに開発した。今後、このモデルを用い、末梢時計を標的とした薬物療法の有用性を再度検討する予定である。内科学臨床薬理学現在のところ、病態モデルにおいて(末梢時計を改善し)効果的に代謝異常を改善する適切な投与時刻を見いだせていないため、臨床研究を開始するまでにはまだ至っていないが、末梢時計の制御方法や末梢時計と血糖値との関連を見出し、その一部は論文発表もしており、おおむね順調に基礎的知見を蓄積できている。当初は初めから病態モデルを使用して研究を実施する予定であったが、まず、正常モデルでのスクリーニングと解析を詳細に実施したため、計画がやや遅れている。しかし、その反面、本研究の最終目的である2型糖尿病の時間治療の開発のための基礎的な情報が当初の計画以上に蓄積できており、研究期間全体から判断した場合にはおおむね順調に研究が進展していると思われる。ob/obマウスのみならず、高脂肪食を負荷したマウスも末梢時計障害を認めることが報告されている。そこで、病態モデルを高脂肪食負荷モデルに変更し、メトホルミンやGLP-1アナログの末梢時計及び代謝改善効果におよぼす投与時刻の影響を検討し、末梢時計を介した効果的な治療法を探索する。ひき続き、正常モデルを用い、末梢時計の時刻から見たGLP-1アナログの至適投与時刻を明らかにするとともに、メトホルミンの末梢時計への影響も検討する。さらに、病態モデル(ob/obマウス)を用い、それらの薬物を至適投与時刻、またはその逆の時刻に投与し、末梢時計および代謝への影響を比較することにより、時間治療の有用性を評価する。当初は、3年目となる次年度は必要経費を減じる予定であったが、次年度も基礎研究を12年目と同様に行う必要が生じたため、旅費等を削減して次年度の物品費にあてることにした。次年度も旅費を削減(国内2回・15万円を計上)し、論文校正・投稿料以外はすべて物品費(動物購入代、試薬代)となる予定である。学会参加費(国内2回)に20万円、論文校正・投稿料に5万円を計上する以外は、すべて消耗品費(動物購入代、試薬代)の予定である。
社会関連会計情報ディスクロ-ジャ-の理論的・実証的研究

本研究の目的は、「企業と、企業をめぐる社会環境」との関係を把握し、開示する会計領域を、「社会関連会計」・「社会観連情報」と規定し、その理論的面と実証的面を研究することにある。すなわち、このような社会関連会計情報のディスクロ-ジャ-は、最近、世界各国において活発に議論され、会計学の重要な現代的課題となっており、わが国においてもその重要性がさけばれている。本研究においては、準備年度と第1年度において、各人が分担して、社会関連情報研究の理論面(財務会計・資金会計・原価会計・管理会計)および実証面(イギリス・ドイツ・フランス・アメリカ・わが国)の解明を行い、それを『会計情報とディスクロ-ジャ-』(山上達人編著)にまめて公刊した(平成元年5月)。第2年度(最終年度)である本年度においては、上の研究を更に進めて、「社会関連情報ディスクロ-ジャ-をめぐる諸問題」をテ-マに研究を行った。すなわち、(1)企業と社会(2)企業情報の開示制度(3)外国の開示制度(4)社会関連情報の開示(5)各国の社会関連会計(学説・事例)(6)社会関連会計の諸領域と関係情報(7)社会関連情報と社会関連法規の七領域について研究した。そのうち、とくに「企業と社会」においては、(1)現代企業の社会関連(2)現代企業の企業業績(3)現代企業の情報開示(4)現代企業の会計体系また「社会関連会計の諸領域と関係情報」においては、(1)社会原価会計情報(2)環境会計情報(3)地域社会会計情報(4)人的資産会計情報(5)生活関連会計情報(6)政治会計情報(7)国際会計情報(8)連結会計情報(9)セグメント会計情報(10)管理会計情報にわけて研究した。なお、これらの成果は「社会関連会計事典」(後称)にまとめて、公刊の予定(平成3年3月)である。最近、「企業と企業の社会環境との関係」が重要視され、会計の領域においても、企業と社会との関係をディスクローズする、いわゆる「社会関連情報のディスクロージャー」が重要な問題となっている。本研究においては、この領域について、会計学の観点から、理論的・実証的な研究を行うことを目的とした。そして、第1年度である当年度においては、まず1「社会関連情報ディスクロージャーの理論」的研究を行い、さらに2世界各国における年次報告書にあらわれた「社会関連情報ディスクロージャーの実態」を調査・分析した。当年度の研究実績の概要は、つぎのようである。1.「社会関連会計情報ディスクロージャーの理論的研究」(1)財務会計領域における社会関連会計の研究とくに商法会計・資金会計の領域について研究した。(2)管理会計領域における社会関連会計の研究とくに原価会計・利益計画の領域について研究した。2.「世界各国の年次報告書における社会関連情報の開示状況の実証的研究」(1)諸外国の年次報告書における開示状況の研究とくにイギリス・フランス・ドイツ・アメリカの各国について研究した。(2)わが国の年次報告書における開示状況の研究商法・証取法関係および非制度会計の領域について研究した。なお、第2年度(次年度)については、さらに「社会関連情報ディスクロージャーをめぐる諸問題」について解明する予定である。

本研究の目的は、「企業と、企業をめぐる社会環境との関係を把握し、開示する会計領域を、「社会関連会計」・「社会関連情報」と規定し、その理論的側面と実証的側面を研究することにある。すなわち、このような社会関連会計情報のディスクロ-ジャ-は、最近、世界各国において活発に議論され、会計学の重要な現代的課題となっており、わが国においてもその重要性が提示されている。本研究においては、準備年度と第1年度において、各人が分担として、社会関連情報研究の理論面(財務会計・制度会計・原価会計・管理会計)および実証面(イギリス・ドイツ・フランス・アメリカ・わが国)の解明を行い、それを『会計情報とディスクロ-ジャ-』(山上達人編集)にまとめて公刊した。第2年度(最終年度)である本年度においては、上の研究を更に進めて、「社会関連情報ディスクロ-ジャ-をめぐる諸問題」をテ-マに研究を行った。すなわち、(1)企業と社会、(2)企業情報の開示制度、(3)外国の開示制度、(4)社会関連情報の開示、(5)各国の社会関連会計(学説・事例)、(6)社会関連会計の諸領域と関係情報、(7]社会関連情報と社会関連法規の7領域について研究した。とくに「企業と社会」においては、(1)現代企業の社会関連(2)現代企業の企業業績(3)現代企業の情報開示(4)現代企業の会計体系、「社会関連会計の諸領域と関係情報」においては、(1)社会原価会計情報(2)環境会計情報(3)地域社会会計情報(4)人的資産会計譲歩(5)生活関連会計情報(6)政治会計情報(7)国際会計情報(8)連結会計情報(9)セグメント会計情報(10)管理会計情報にわけて研究した。なお、これらの成果は、『社会関連会計事典』にまとめて、近く公刊する予定である。
育児支援システムにおける住民主体型担い手についての実証的研究

本研究は育児支援システム構築に向けた研究の一部であり、特に「特定非営利活動促進法(NPO法)」施行後10年間の住民主体型育児支援組織の成果と今後の展開可能性についての検証を行った。分析の結果、地域ニーズを的確に捉え、柔軟で独自のサービスを提供している点、リーダーの動機付けの強固さから活動の多様性や質の高さが保持されている点などを明らかにし、組織としての有用性があることを示した。他方、運営基盤の脆弱性など組織的な課題についても指摘した。本研究の目的は、育児支援システムにおいて、「特定非営利活動促進法(NPO法)」施行後10年間の住民主体型育児支援の担い手の成果と今後の展開可能性についての検証することにある。平成21年度は、宮崎県において育児支援活動を行っているNPO法人、任意団体を対象とし、ヒアリング調査を実施した。調査対象とするグループの選定にあたっては、ある程度活動が定着し、かつ認知度が得られている組織・団体とし、宮崎県(こども政策課、生活・協働・男女参画課)に協力を依頼した。調査内容は、集団・組織の概要、活動をはじめた契機や経緯、現在の活動内容等である。これらの調査内容から、組織の類型化を試み、住民主体型組織の特質や今後の課題を明らかにした。組織としては、当事者型、専門性活用型、活動発展型、活動派生型の4類型に分類することができた。この4類型に共通する特徴として、子育て経験が活動の何らかの契機となっていること、育児支援の様々なニーズに対して柔軟に対応していること等が見出された。また課題としては、第1に行政との連携の在り方があげられる。特に活動資金を含み運営上は、行政との協働関係がプラスに働くが、一方で事業内容が限定されることへの戸惑いやジレンマが見出された。第2に継続的なメンバー確保の困難性等が指摘できる。今後の展開可能性としては、地域のニーズにあった柔軟な活動ができる主体としてその有用性が示唆された。なお当該年度の研究成果の発表は平成22年度に行い、さらにリーダー分析などを進めていく予定である。平成22年度は、平成21年度の研究成果をまとめ、5月の日本家政学会で口頭発表を行い、さらに日本社会分析学会「社会分析」に論文1本を掲載した。これらでは、住民主体型育児支援組織として、組織の成立基盤から当事者型、専門性活用型、活動発展型、活動派生型の4類型がみられたこと、また自発的な連帯に基づく組織化、活動の先駆性、独自性、柔軟性などに組織の有用性がみられたことなどを明らかにした。さらに人材や資金などの組織基盤の脆弱性がみられ、運営面における支援体制構築の必要性を指摘した。また平成22年度は、組織のリーダーに対するインタビュー調査を実施し、その成果について、10月の日本家政学会家族関係部会セミナーと12月の日本社会分析学会において口頭発表を行った。この中では、住民主体型組織のリーダーが活動をはじめるに至った動機付けとして、専門性の活用、家族・地域の代替性、子育て経験の活用、社会参加、学習への志向性・社会問題としての意識化、ネットワーク化への志向性の6つが見出されたことを示した。また行政関与型のファミリー・サポート・センターの支援者との比較も含めて分析を行った結果、動機付けの多様性や強固さが明らかになり、組織の活動継続や活動の質の高さを支えている規定要因の一つになっていることが示唆された。この分析をさらに進めた研究成果の発表は次年度に行う予定である。平成23年度は、平成22年度の研究成果をまとめ、5月の日本家政学会で口頭発表を行い、さらに『宮崎大学教育文化学部紀要』に論文を掲載した。さらに『西日本社会学会年報』においても論文1本が掲載予定である。これらにおいては、第1に住民主体型育児支援組織のリーダーの意識について分析を行った。この結果、リーダーらが活動をはじめるに至った動機付けとして、専門性の活用、家族・地域の代替性、子育て経験の活用、社会参加、学習への志向性、ネットワーキングへの志向性の6類型があることが明らかになった。また行政関与型のファミリー・サポート・センターの支援者との比較も含めて分析を行った結果、他者への支援志向の強さ、動機付けとしての明確な認知、経験や学習活動によって裏打ちされた動機付けとしての強固さなどが特徴として明らかになり、組織の活動の多様性や質の高さを保持する規定要因となっていることが示唆された。第2に、育児支援が充足されていないとされる障害児家族に対し、支援活動を行っている住民主体型組織の分析を行った。

この結果、組織の問題認識として、母親の孤立状況、きょうだい児の心理的負担感、情報の乏しさ、地域住民との関係性の4点が導き出された。また活動の特徴として、既成の枠組みにとらわれない支援、家族メンバーへの支援、組織外部との積極的な連携姿勢、活動継続への努力の4点が見出され、家族メンバーそれぞれに対する支援が成立している点において支援の有用性があることを示した。
フッ素化アパタイト膜生成による高齢者根面う蝕への革新的予防・治療法の実用化研究

パウダージェットでポジション(PJD)法とは、東北大学大学院歯学研究科の佐々木啓一、工学研究科の厨川常元らが開発した、精密加工分野にて広く用いられているアブレイシブジェット加工(AJM:除去加工)を応用・発展させたもので、セラミックスパウダーの高速衝突付着現象を利用した金属基板上へのセラミックス成膜方法である。このPJD法を応用し、常温常圧下でハイドロキシアパタイト(HA)粒子を歯質上に高速で吹き付け、接着性材料を介することなく直接HA膜が形成することに成功した。成膜されたHA膜は、緊密で強固に歯質と接着し、エナメル質と同等の硬さ、耐食性を有するものであり、また、象牙質上のHA膜は市販の知覚過敏抑制材料によりも象牙細管の透過性を低下させることが明らかとなった。現在、超高齢社会に伴い、高齢者の根面う蝕の発症率の増加が懸念されており、この根面う蝕の新規予防法としてのPJD法の応用に関して本研究を遂行してきた。従来のHA粒子にう蝕予防効果を付与するために、フッ素化アパタイト(FHA)粒子を形成し、in vitroでの成膜条件の最適化、FHA膜機能性、安全性の検討を行った。平成28年度ではFHA膜成膜の条件最適化を検討し、34μmのFHA粒子を生成し、歯質から噴射距離5cm、噴射エアー圧0.5kPaにて最も歯面に成膜しやすいことが確認できた。平成29年度から30年度にかけては、成膜したFHA膜の機能性・安全性の検討を実施した。耐酸性能の評価では、エナメル質やPJD法で成膜したHA膜と同等の耐酸性能を有することが確認され、また、細胞毒性試験では上記同様にHA膜と同等の高い生体安全性が確認された。当初は平成30年度で探索的臨床研究を実施予定であったが、本研究では、in vitroでの高い機能性および安全性の検証までにとどまった。フッ素徐放性と歯質再石灰化能を有するPJD法を応用した機能性コーティング法の開発を目標として、本年度はこれまでのハイドロキシアパタイト(HA)粒子にフッ素を添加させたフッ素化アパタイト(FHA)粒子合成方法と、その最適成膜条件を模索した。FHA粒子は、試薬(100mM Ca(CHCOO)2H2O溶液、60mM Na2H2PO4溶液、1.3M CH3COONH4緩衝溶液)を使用して得られた沈殿物を乾燥、焼成し、粉砕機カウンタジェットミル(ホソカワミクロン株式会社)と分級機エルボージェット(株式会社マツボー)を使用して粒子形態にして合成した。SEM、XRD、EDXにて形態分析・組成分析を実施した結果、FHA粒子および一部フルオロアパタイトの生成が認められた。多種の粒子が共存することにより成膜性に影響を与える可能性が示唆されたため、FHA粒子のみを合成するため緩衝溶液の濃度を変化させ1M CH3COONH4を使用して合成した結果、安定したFHA粒子合成に成功した。上記で得られたFHA粒子を使用し、ヒト抜去歯平面上に成膜後、非接触型3次元形状測定機(NH-3、Mitaka Kohki, Co)およびSEMにて成膜面を評価した結果、噴射加速圧0.5MPa、供給圧0.5MPa、成膜距離3mm、成膜角度90°、ノズル走査速度2mm/secで約50マイクロメートルの成膜が可能であった。同条件で成膜したHA膜厚は約60マイクロメートルであることから、成膜性はやや劣るものの、接着強度測定結果、硬度測定結果はHA膜と比較して有意差が認められなかった。以上の結果より、上記のFHA合成方法ならびにPJD装置による噴射条件がFHA成膜最適条件であることが示唆された。平成28年度の研究計画は、FHA粒子合成およびFHA成膜の最適条件の確立である。当初設定した試薬ではFHA粒子以外にフルオロアパタイトの生成が認められたが、1MのCH3COONH4緩衝液を使用することで、効率良くFHA粒子が合成できることが明らかとなった。また、ヒト抜去歯平面上への成膜では、これまでHA成膜時に設定した噴射条件と同条件で均一な成膜層が認められ、形態的、機械的特性の優れる成膜面が得られた。以上より、研究計画通りに順調に進展していると思われる。本研究は、常温常圧下でハイドロキシアパタイト(HA)粒子を高速噴射し、歯質表面にHA厚膜を生成するパウダージェットデポジション(PJD)法を応用し、フッ素を配合させたフッ素化アパタイト(FHA)成膜することで、長期的に有効なう蝕予防コーティングと再治療のないう蝕治療法を提案し、根面う蝕への革新的歯科治療の臨床実用化することを目的とする。前年度でFHA粒子の合成、成膜条件の最適化を検討したが、本年度では、FHA膜機能性、安全性の検討を行った。まず、FHA膜の耐酸性能を評価した。ヒト抜去歯歯根面に成膜したFHA膜と、HA膜、コントロールとしての非成膜の3群を設定し、脱灰液に浸漬後、定量的光誘導蛍光法を用いて、脱灰面積、脱灰深さ、総脱灰量を算出し、表層の状態をFE-SEMにて観察することで、耐酸性能の評価を行った。

その結果、FHA膜はHA膜と同等の脱灰面積、脱灰深さ、総脱灰量であり、コントロールとして用いた非成膜の抜去歯歯根面と比較して、すべての評価項目において値が小さいことから、FHA膜はHA膜と同等の高い耐酸性を示すことが確認された。また、フッ素イオンメーターにて溶出したフッ素イオン量を測定した。この結果、FHA膜からのフッ素溶出が確認され、フッ素徐放性による耐酸性が確認された。安全性を検討するために、細胞毒性試験を実施した。こちらは、FHA膜を浸漬した培養液からコロニー形成率を算出することで、安全性を評価した。陽性コントロールと比較して、FHA膜は低いコロニー形成率を示したことから、高い安全性が示された。上記より、本年度の研究において、安全性を担保した機能性に優れたFHA膜の成膜条件が確立された。研究計画通りにFHA成膜の高い耐酸性と、低い細胞毒性が示され、生体安全性が確認されたためパウダージェットでポジション(PJD)法とは、東北大学大学院歯学研究科の佐々木啓一、工学研究科の厨川常元らが開発した、精密加工分野にて広く用いられているアブレイシブジェット加工(AJM:除去加工)を応用・発展させたもので、セラミックスパウダーの高速衝突付着現象を利用した金属基板上へのセラミックス成膜方法である。このPJD法を応用し、常温常圧下でハイドロキシアパタイト(HA)粒子を歯質上に高速で吹き付け、接着性材料を介することなく直接HA膜が形成することに成功した。成膜されたHA膜は、緊密で強固に歯質と接着し、エナメル質と同等の硬さ、耐食性を有するものであり、また、象牙質上のHA膜は市販の知覚過敏抑制材料によりも象牙細管の透過性を低下させることが明らかとなった。現在、超高齢社会に伴い、高齢者の根面う蝕の発症率の増加が懸念されており、この根面う蝕の新規予防法としてのPJD法の応用に関して本研究を遂行してきた。従来のHA粒子にう蝕予防効果を付与するために、フッ素化アパタイト(FHA)粒子を形成し、in vitroでの成膜条件の最適化、FHA膜機能性、安全性の検討を行った。平成28年度ではFHA膜成膜の条件最適化を検討し、34μmのFHA粒子を生成し、歯質から噴射距離5cm、噴射エアー圧0.5kPaにて最も歯面に成膜しやすいことが確認できた。平成29年度から30年度にかけては、成膜したFHA膜の機能性・安全性の検討を実施した。耐酸性能の評価では、エナメル質やPJD法で成膜したHA膜と同等の耐酸性能を有することが確認され、また、細胞毒性試験では上記同様にHA膜と同等の高い生体安全性が確認された。当初は平成30年度で探索的臨床研究を実施予定であったが、本研究では、in vitroでの高い機能性および安全性の検証までにとどまった。平成29年度の研究実施計画としてFHA膜の機能性と安全性を検討する予定である。0.1M乳酸緩衝液を脱灰液として使用し、定量的光誘導蛍光法により脱灰面積、脱灰深さ、総脱灰量測定を行うことで、耐酸性能を評価する。また、イオンメーターを用いて溶出したフッ素イオン量を測定することで、フッ素溶出量を評価する。平成30年度には、単施設、非盲検の試験デザインで探索的臨床試験を予定している。歯髄炎を伴わない根面齲蝕を有する被験者男女20名を対象とし、PJD法によるFHA成膜を行い、処置前、処置直後、1、4、12週後を評価期間として、歯髄症状の有無、齲蝕発生の有無を評価する。平成28年度、29年度の基礎研究結果を活用し、探索的臨床試験によるFHA膜生成の安全性・有効性評価を実施する。歯根が露出した健全歯質を対象にFHA膜コーティングによる予防を行い、また、根面う蝕除去後にFHA膜を裏層とするう蝕治療を行い、その有効性と安全性について検討する。次年度に探索的臨床研究を実施予定である。
沖縄県八重山諸島におけるマラリア媒介蚊コガタハマダラカの生息状況・生態

マラリアは八重山・宮古諸島を中心に明治時代から報告され、人々の生活に大きな影響を与えていた。1957年より、DDT残留噴霧を中心としたマラリア防圧計画が実施され1962年流行は終息した。沖縄県は国際交流の拠点として重要な位置にあり、人の交流も盛んである。また地球温暖化により、媒介蚊の分布拡大やマラリア原虫が持ち込まれる可能性が高い。マラリアの発生予防の基礎資料を得るために、八重山諸島の本種の生息状況を明らかにした。1.石垣島におけるAn.minimusの生息分布1998年910月に48、1999年910月には56の河川、渓流、湧き水で調査を行い、調査水域の約70%に本種幼虫の生息を確認した。2.石垣島の4水域における本種の年間の発生消長幼虫:1998年11月より月2回、柄杓で100すくいし、年間の発生消長を調べた。ファナンと西浜川の幼虫の発生消長パターンは類似し、年間の発生総数も多かった。12月後半から4月前半までは発生個体数は少なく、5月後半から8月前半までは4001,000の個体を採集した。市街地に近い新川渓流で最も多い時期は2月後半から4月後半で300350個体を採集した。成虫:3渓流近くの牛舎にライトトラップを月2回設置し、1998年11月から1999年10月まで捕獲した。ファナン川近くの牛舎では5月前半から8月後半に個体数が増し、西浜川の牛舎では、調査を行った3地域の中では個体数が最も多かった。冬期は少なく、3月前半から増し、42個体になり、7月前半から8月前半に最も多く、151228個体を採集した。新川渓流周辺地域は最も個体数が少なかった。3.西表島およびその他の離島における本種幼虫の生息状況西表島は20、小浜島では25水域中、それぞれ4、6水域で生息を確認した。小浜島での生息の確認は初めてである。波照間、与那国島では本種の生息は確認出来なかった。
溶接材における切欠じん性の超音波による非破壊的評価

材料の劣化・損傷の非破滅評価に関連して,超音波の減衰あるいは音速による機械的性質の推定法の確立を志向した.熱処理により機械的性質を変化させた試験材,爆接クラッド材およびアーク溶接材の各部において,機械的性質,とくに切欠じん性と超音波の減衰定数あるいは音速との相関を検討した.得られた結果を要約すると次のようになる.1.熱処理材において,硬さの増加にともない,減衰定数はいったん減少した後,飽和ないしはやや増大する傾向がみられる.また硬さの増大につれて,音速はやや上昇した後低下する.2.熱処理材において,強度や伸び率と減衰定数の関係はなめらかな曲線によって表され,減衰定数の増加につれて,降伏強さと引張強さは減少し,伸び率は増加する.3.熱処理材において,上部棚吸収エネルギと音速の関係はほぼ直線ないしは曲線で表され,音速の上昇につれて上部棚吸収エネルギは増大する.4.熱処理材において,破壊限界開口量と減衰定数の関係はほぼ直線ないしは曲線で表され,減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は増大する.5.爆接材において,減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は増大する.6.爆接材において,破壊限界開口量と音速の関係はならかな曲線で示され,音速の上昇につれて破壊限界開口量は増大する.7.アーク溶接材における破壊限界開口量と減衰定数の関係はおおよそ直線で表され,減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は増大する.8.アーク溶接材における破壊限界開口量と音速の関係はなめらかな曲線で表され,音速の上昇につれて破壊限界開口量は増大する.材料の劣化・損傷の非破滅評価に関連して,超音波の減衰あるいは音速による機械的性質の推定法の確立を志向した.熱処理により機械的性質を変化させた試験材,爆接クラッド材およびアーク溶接材の各部において,機械的性質,とくに切欠じん性と超音波の減衰定数あるいは音速との相関を検討した.得られた結果を要約すると次のようになる.1.熱処理材において,硬さの増加にともない,減衰定数はいったん減少した後,飽和ないしはやや増大する傾向がみられる.また硬さの増大につれて,音速はやや上昇した後低下する.2.熱処理材において,強度や伸び率と減衰定数の関係はなめらかな曲線によって表され,減衰定数の増加につれて,降伏強さと引張強さは減少し,伸び率は増加する.3.熱処理材において,上部棚吸収エネルギと音速の関係はほぼ直線ないしは曲線で表され,音速の上昇につれて上部棚吸収エネルギは増大する.4.熱処理材において,破壊限界開口量と減衰定数の関係はほぼ直線ないしは曲線で表され,減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は増大する.5.爆接材において,減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は増大する.6.爆接材において,破壊限界開口量と音速の関係はならかな曲線で示され,音速の上昇につれて破壊限界開口量は増大する.7.アーク溶接材における破壊限界開口量と減衰定数の関係はおおよそ直線で表され,減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は増大する.8.アーク溶接材における破壊限界開口量と音速の関係はなめらかな曲線で表され,音速の上昇につれて破壊限界開口量は増大する.材料の劣化・損傷の非破壊評価に関連して、超音波の減衰あるいは音速による機械的性質の推定法の確立を志向した。機械構造用炭素鋼S45Cに対して数種類の条件で熱処理を行うことにより性質の異なる試験材を製作し、それらにおける機械的性質と超音波の減衰あるいは音速との相関を検討した。複数個の試験片に対して同一の熱処理条件を意図しても、試験片の形状・寸法の相違などのために、厳密には試験片によって若干異なった条件となるため、機械的性質あるいは超音波による計測量に及ぼす熱処理の影響を検討するに際して、硬さをパラメータとして用いた。得られた結果を要約すると次のようになる。1.硬さの増加につれて引張強さや降状強さは増大し、伸び率は低下する。2.硬さの増加につれてシャルピ試験による上部棚吸収エネルギはいったんわずかに増大した後減少し、破面遷移温度はいったん低下した後上昇する傾向が見られる。3.き裂の破壊限界開口量は硬さの増大につれて低下する。4.硬さの増加にともない、減衰定数はいったん減少した後、飽和ないしはやや増大する傾向がみられる。また、硬さの増大につれて、音速はやや上昇した後低下する。5.強度や伸び率と減衰定数の関係はなめらかな曲線によって表され、減衰定数の増加につれて、降状強さと引張強さは減少し、伸び率は増加する。6.上部棚吸収エネルギと音速の関係はおおよそ直線ないしはなめらかな曲線で表され、音速の上昇につれて上部棚吸収エネルギは増大する。7.破壊限界開口量と減衰定数の関係はおおよそ直線ないしはなめらかな曲線によって表され、減衰定数の増大につれて破壊限界開口量は上昇する。
脳動脈瘤形成におけるエストロゲンの作用とその分子生物学的機構

頚動脈脈内膜剥離術の至適な施行時期を解析するため、発症後一週以内の急性期とそれ以後の慢性期に手術により摘出したプラークを免疫組織学的に安定性/不安定性プラークに分類した。さらにプラーク中の酸化LDLおよびマトリックスメタロプロテナーゼー9(MMP-9)の含有量や活性を測定し、免疫組織学的にこれらの局在を調べた。頚動脈狭窄症例の発症早期に酸化LDL含量やMMP-9の活性が、慢性期に摘出したプラークに較べて上昇していることを明らかにした。さらに酸化LDLのマクロファージへの取り込みに関与するプロテオグリカン蛋白発現量およびその局在を評価している。従来頚動脈脈内膜剥離術は症状の安定を待って手術が施行されていた。しかし頚動脈狭窄症例では発症早期により強い酸化ストレスや炎症性変化があることを示した。本研究結果から、発症早期に手術を行うことが妥当であることを示唆した。この所見についてはJournal of Vasoular Surgeryに投稿し、受理された。ラットに高血圧、血行動態的負荷と卵巣摘出を行うことによって脳動脈瘤を誘発する方法を確立し、脳動脈瘤形成の初期からの血管内皮障害に着目した。分子生物学的検討において、estradiol欠乏状態では血管保護的作用のあるeNOS遺伝子および蛋白発現が抑制され、逆に酸化ストレスの指標であるNADPHoxidase構成蛋白の発現が増加していることを認めた。これらの作用は高血圧で増強されたことから脳動脈瘤形成におけるホルモンの関与と高血圧による付加的な増悪作用が示唆された。これらの結果を基に脳動脈瘤モデルに降圧剤であるangiotensin II type I receptor blocker、candesartanを用いた治療およびホルモン補充療法を行い、これらの薬剤治療により脳動脈瘤抑制性効果が認められ、奏功mechanismをとして、eNOS発現の増加や酸化ストレス低下が推察された。この成果は国内外の学会で発表しており、現在、論文として雑誌に投稿中である。さらにeNOS KOマウスを用いて脳動脈瘤形成・増大との関連性を解析している。一方、脳動脈瘤形成初期に内皮細胞間におけるtight junction蛋白の発現が低下することで白血球の浸潤が増加する可能性があり、長期間にわたる脳動脈瘤形成過程を観察し、さらに、異なる作用機序を有する薬剤を用いて詳細な分子生物学的機構を解明していく予定である。前年度の知見に加えて脳動脈瘤壁の血管内皮細胞ではangiotensinIIやエストロゲンβ受容体の発現が上昇していたが、エストロゲンα受容体の発現が低下していることを認めた。そこで血管内皮細胞を用いてエストロゲン存在下と非存在下でのangiotensinII刺激によるeNOS, angiotensinIItype1受容体(ATIR),およびtype2受容体(AT2R)の発現を調べた。エストロゲン存在下では非存在下に較べてeNOSおよびAT2R発現は高く、ATIR発現は低かった。またこの作用はangiotensinIIで刺激するとeNOSおよびAT2R発現は低下し、ATIR発現は増加した。またこれらの結果と相関してNOX4やp22^<phox>の発現増加がみられた。さらにエストロゲンα受容体阻害剤を用いてこれらの作用がα容体依存的であることを確認した。以上の所見から脳動脈瘤発現部位ではエストロゲンα受容体発現低下によるeNOS低下やATIRの活性化から酸化ストレスが高まり、内皮傷害が生じ、そこに高血圧と血液動態変化による負荷がかかると脳動脈瘤が形成、増大すると考えられた。2年間の研究結果をまとめJournal of hypertensionに投稿し、2009年1月に受理された。なおeNOSノックアウトマウスを用いての脳動脈瘤研究を現在検討しているところである。
メキシコにおける多文化主義と先住民の文学的実践

多文化主義が先住民の文学的実践に与える影響について考察するに当たって、本研究では、先住民が執筆した文学作品そのもののに関して研究するだけでなく、先住民作家たちが先住民文学についてどのような考えを持っているのかを把握するために彼らの発言にも注目している。平成30年度は彼らに直接インタビューする機会は得られなかったが、facebookなどのソーシャルメディアを通じて、先住民作家たちの言動や先住民文学に関する情報をウォッチした。先住民作家たちをゲストに招いたラジオ番組など、先住民文学に関する現地の人々の考えを聞くことのできるものはいくつも存在した。翻訳作業に関してはソル・ケー・モオの中編小説『穢れなき日』に短編小説集の『タビタ他、マヤの物語』と『酒は他の人の心をも壊す』を加えたアンソロジーを『穢れなき太陽』と題して、水声社から出版してもらうことができた。さらに、ソル・ケー・モオの『太鼓の響き』、イサアク・エサウ・カリージョの『夜の舞(La danza de la noche)』、アナ・パトリアシア・マルティネス・フチンの『解毒草(Contrayerba)』翻訳も終了し、現在出版のための助成金を申請中である。現在の先住民の文学的実践は多文化主義的な社会的状況下で行われているものであるが、メキシコ国内において先住民は文化的にも社会的にもスペイン語を母語とする人々と対等な次元にいるわけではない。特に先住民の文学作品がスペイン語作家による作品と比較される場合、先住民の文学作品はその独自の文学的価値基準によって評価されるわけではない。むしろ、スペイン語作家すなわち国民的文学もしくは普遍的な文学の価値基準によって評価されがちである。それゆえ、先住民作家は先住民文学の独自の要素を残しつつも、自らの文学的実践の中に普遍的な要素を取り込まねばならない。インターカルチュラル思想の理想は共存するすべての文化が対等な立場にあることであるはずである。だとすれば、先住民文学が普遍的な文学の持つ基準によって一方的に評価されるのではなく、先住民文学が普遍的な文学の価値そのものを相対化するとき初めてインターカルチュラルなスペースが開かれたことになるはずである。だが、先住民文学がメキシコ国内の文学領域で実践されている限りにおいて、それは不可能である。メキシコの作家が置かれた文学的価値基準の相対化は、おそらくメキシコ外部の文学界から新しい文学観が導入されない限り、当面起こり得ないだろう。そこで、本研究では、先住民文学をメキシコ外部の読者に読んでもらうことで、新しい先住民文学観の創出を一つの目的としてきた。そのためには、先住民文学の作品を翻訳出版することが不可欠な作業であるが、今年度とりあえず一冊を出版することができた。その意味で、本研究は大きく前進したと言える。しかも、出版できたのは、平成31年度に日本に招聘する予定のソル・ケー・モオの作品であり、研究は着実に進んでいる。先住民文学作品を翻訳出版することはできたが、話題性に乏しく、依然として知名度が低い。昨年度は知名度を上げるため、いくつか研究論文を発表したり、新聞広告を出したりしたが、平成31年度は先住民文学について紹介する場をもっと増やしていく。また、研究論文も単なる紹介的なものではなく、先住民文学の殻を破るような理論的に洗練されたものにブラッシュアップしていく必要がある。現在主たる考察の対象としているソル・ケー・モオの作品は女性を主人公にしたものが多いので、フェミニズム文学批評からの読み直しを考えている。メキシコにおける多文化主義イデオロギーの登場は文学作品における先住民表象にどのような影響を与えたのか、またそれは今日の先住民自身の文学的実践とどのように結びついているのかを検証するための第一段階として、本年度は先住民を主人公とした文学作品の洗い出しとその描写の文学史的背景について確認する作業を行った。ただし、多文化主義「以前」を歴史的に遡れば、際限なく研究対象が広がるので、本研究では最初の計画ではその範囲を国民国家の建設が始まる植民地支配からの独立以降、特に先住民社会の国家への積極的な統合が押し進められることになるメキシコ革命(1920年)以降としていた。しかし、先住民をテーマとした文学作品はインディアニスモ文学もしくはインディヘニスモ文学と呼ばれるが、この文学的ジャンルはヨーロッパのロマン主義文学に実質上の起源を持ち、この系譜につながる文学作品が他のラテンアメリカ地域で多く執筆されており、それとの関係性を明らかにすることも重要であることが判明したため、対象を19世紀まで広げるとともに、時期を同じくして展開したアンデス地方のインディアニスモ/インディヘニスモ文学も併せて整理を試みた。また、文献調査だけでなく、多元主義イデオロギーの下で展開する文学的実践に関するフィールドワークも併せて行った。今年度は、世界母語デーに併せてCDIやINALI、INDEMAYA、FILEYなどが実施した様々な文学イベントに参加し、そこで語られる先住民文学についての言説を収集するとともに、参加していた先住民作家たちに予備的なインタビューを行った。研究対象となる文学作品を19世紀のものまで広げ、また地域的にもメキシコだけでなく、ラテンアメリカ地域全体にまで広げたこともあり、先住民がテーマとなる文学作品の全体像の把握に予想以上の時間がかかった。だが、研究としては長足の進展が得られたと言える。先住民作家の文学的実践に関する調査としてはカンペチェ・カルキニ村のブリセイダ・クエバスにインタビューする予定であったが、コンタクトをとることができず、彼女へのインタビューはできなかった。だが、参加した様々な文学セミナーのイベントでホルヘ・ミゲル・ココムなどその他多くの先住民作家に知己を得ることができたことで、今後の調査への大きな足がかりができた。