hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遠赤外線多素子検出器の開発

申請者を含む研究グループは、これまでstressed Ge:Ga検出器と呼ばれる、Ge:Ga半導体素子に機械的圧力を加え、波長100-200μm帯の遠赤外線に感度を持たせる検出器の開発を行って来た。現在までに、4×8素子の二次元アレー検出器の開発に成功している。これは素子数に於て世界最大であり、また世界最高の検出感度を有する検出器である。この開発の成果を受け、今年度申請者は以下の開発を行った。・素子位置精度の向上による、15段圧縮の成功申請者はGe:Ga素子の位置精度を10μmにまで高める事により、これまで不可能だった15段までの素子の同時圧縮に成功した。・0.5mm角素子の配置、加圧技術の確立これまで用いてきた1mm角のGe:Ga素子に加え、0.5mm角素子を用いて同様の検出器を製作する技術を確立した。この技術は、特に宇宙放射線に晒される衛星環境での検出器の利用にとって重要である。・観測の成功4×8素子アレー検出器を気球望遠鏡に搭載し、観測飛翔を行った。飛翔中検出器は安定した動作を示し、オリオン星生成領域の観測に成功した。本研究は、高感度の遠赤外線検出器(検出波長100μm-200μm)を、多素子且つコンパクトな2次元アレーとして製作する事を目的としている。この為本年度は、以下の試作を行った。・検出素子配置用治具製作検出素子は、1mm角のGe:Ga素子を縦一列に配置し、これを破断限界付近まで機械的に加圧して用いる。この為各素子の配置位置精度を上げる事が、多素子アレー検出器製作の上で不可欠である。これまで用いていた方法では、位置精度は最悪値20μmの程度であったが、今年度この値を改善すべく素子配置治具を製作し、その結果10μm程度の配置位置精度を得る事が出来た。・0.5mm角素子用スペーサ製作検出素子にはこれまで1mm立方角のGe:Gaチップを用いて来たが、このサイズはより小さい方が、1)電極間距離の減少による検出感度の上昇、2)チップ体積の減少に因る耐宇宙放射線性の向上、3)加圧々力の軽減に依る加圧機構のコンパクト化、の各効果が期待でき、利点が大きい。しかし一方で、小さいチップ程加圧時の位置精度、機械精度が要求され、困難が大きい。これ等のトレードオフを考慮し、今回我々は1mm立方角チップと併せ、0.5mm立方角のチップの加圧をテストする事とした。0.5mmチップを安定して加圧する為、その上下に挟む各0.25mm厚の金属製スペーサを製作した。・15×5素子配置以上の準備を経て、5列15段の計75素子のチップからなる検出器を組み立てた(内1mm角素子は3列45素子)。今後この検出器を試験するセットアップが整い次第、素子に徐々に機械的圧力を加えながら、その検出特性を確認する試験に入る。・検出器試験装置製作上記の検出器を試験する為の、宇宙低背景光環境を再現する試験装置を設計、製作した。現在単体部品の製作を終わり、その組み上げと平行して、試験用エレクトロニクス、及びソフトウェアの製作中である。
滑膜肉腫SYT-SSX融合遺伝子産物検出法の確立

軟部腫瘍では、しばしば、染色体転座の結果、腫瘍特異的融合遺伝子が、生じ、それを検出することで確定診断が可能である。しかし、通常のホルマリン固定標本作成後に、融合遺伝子産物の確認が必要となり、RNAが保存された材料の確保に困難が生じる場合が少なくない。従来は、FISH法,あるいは、パラフィン標本から抽出したRNAを材料としてのRT-PCRが試みられることが多かったが、一般病理検査室への普及には難点があった。通常ホルマリン固定標本で、滑膜肉腫の融合遺伝子産物SYT-SSX(SS18)を免疫組織染色法で検出する技法の確立を目的として、SYT-SSX接合部に反応する特異抗体を開発した。悪性リンパ腫・軟部腫瘍などでは、しばしば、染色体転座の結果、腫瘍特異的融合遺伝子が生じ、それを検出することで確定診断が可能である。しかし、特に軟部腫瘍などでは、通常のホルマリン固定標本作成後に、融合遺伝子産物の確認が必要となり、RNAが保存された材料の確保に困難が生じる場合が少なくない。従来は、FISH法,あるいは、パラフィン標本から抽出したRNAを材料としてのRT-PCRが試みられることが多かったが、蛍光顕微鏡、PCR装置、電気泳動装置を含め、一般病理検査室への普及には難点があった。また、安定した結果を得るためには技術的経験も必要である。本申請研究ではSYT-SSX融合境界ペプチドに対する特異抗体を作製し、その病理組織診断における有用性を検討する。本年度は1年目にあたり、計3個の、候補抗体(マウス単クローン抗体)樹立に成功した。これらの抗体は、ウエスタンブロット法により、SS18(SYT)あるいはSSXタンパク質とは反応せず、SYT-SSX融合タンパク質とは反応することを確認した。抗体の作製に成功し、2年度計画の、ホルマリン固定標本での有用性の検討を行っている。滑膜肉腫の病理組織診断は、しばしば困難で、ホルマリン固定後に鑑別対象として挙がることあり、その場合、新鮮なRNA保存良好材料が入手できず、最終診断に難渋することがありえる。従来は、染色体転座によるシグナル検出(FISH方法)やホルマリン固定材料からのRT-PCRでの特異キメラ遺伝子産物検出を行ったがいずれも、一般施設での検出は困難であった。申請者は、in situ Proxymal ligasion assayおよびSYT-SSX融合部分ペプチドに対する特異抗体を作成し、簡便に滑膜肉腫を検出する方法開発を申請研究で行った。本年度は、特異抗体のELISAでの特異性検討、Immunoblot法での特異性検討を行った。30種類以上の単クローン抗体を検討しBG35と命名した抗体が、QRPYGYDQ-IMPKのペプチドに特異的に反応することを見出した。このペプチドはSYT-SSX融合部のトリプシン限定分解で現れるC末端部に相当する。したがって、BG35はトリプシン前処理病理組織切片での特異的SYT-SSX6タンパク質検出に有効であることが示唆された。加えて本年度、申請者は抗SYT抗体、抗SSX抗体をもちいて、SYT-SSXタンパク質の検出をin situ Proxymal ligation assayで検討し、いくつかの市販抗体での検出感度が50%程度であることをみいだした。通常病理組織ホルマリン固定標本での有用性、特異性を免疫組織学的に検討していく。また、この抗体を用いて、proximal ligation assayにより、SS18(SYT)-SSX分子と相互作用する分子群の同定を行う。人体病理学
抗菌性モノマーを配合したマルチユースタイプの抗菌性歯面処理剤の開発

本研究では、抗菌性モノマーMDPBを含有する窩洞殺菌材を試作し、その抗菌効果と、種々の接着材の歯質接着性に及ぼす影響をin vitroにて検討した。阻止斑形成試験および最小発育阻止濃度/最小殺菌濃度測定により、試作窩洞殺菌材が市販のクロルヘキシジン窩洞清掃剤よりも強い抗菌力を有することが明らかとなった。また、感染象牙質モデルを用いた実験の結果、試作窩洞殺菌材が象牙細管内に存在する細菌を効果的に死滅させることが分かった。さらに、市販窩洞清掃剤とは異なり、間接・直接修復用の各種接着材の歯質接着性に悪影響を及ぼさないことから、試作窩洞殺菌材が臨床において有用な材料である可能性が示唆された。つづいて、80 (wt)%エタノールにMDPBを5%配合した抗菌性歯面処理剤(以下ACC)を試作し、2% chlorhexidine digluconateを含有する市販窩洞清掃剤であるConsepsis (Ultradent、以下CPS)と抗菌力を比較した。阻止斑形成試験において、ACCは上記の6菌種に対してCPSと同等の抗菌性を示した。また、S. mutansを感染させた象牙質モデルを作製し、ACCまたはCPSで30秒間処理した後の残存細菌数を測定したところ、ACCではCPSに比べて生菌数が有意に少なくなった。とくに、細菌数の少ない軽度の感染モデルではACC処理によりすべての細菌を死滅させることが可能で、ACCが強い即時的な殺菌作用を示すことが明らかとなった。まず、ヒト抜去大臼歯から切り出した象牙質ブロックにS. mutansを感染させたモデルをLive/Dead BacLight Bacterial Viability Kitsを用いて染色し、象牙細管内に侵入した細菌の生死を共焦点レーザー顕微鏡で確認する手法の確立に成功した。そこで、S. mutans感染象牙質モデルに試作のMDPB含有歯面処理剤を適用後、上記の手法を用いて観察したところ、象牙細管内の細菌が死滅している様子が認められ、試作歯面処理剤が浸透して殺菌作用を発揮していることが確認された。つづいて、試作歯面処理剤が各種接着材の歯質接着性に及ぼす影響の評価を行った。レジンセメントについては、セルフアドヒーシブタイプのクリアフィルSAセメントオートミックスとプライマー使用タイプのPANAVIA F2.0を対用い、牛歯エナメル質・象牙質を用いたせん断接着試験を行った。その結果、市販のクロルヘキシジン窩洞清掃剤は、SAセメントの象牙質に対する接着性を有意に低下させるが、試作歯面処理剤は悪影響をもたらさないことが分かった。また、充填修復/支台築造用の接着システムであるクリアフィルSE ONEを対象に、ヒト抜去大臼歯を用いて微小引張接着試験を行った結果、試作歯面処理剤による処理が象牙質接着強さに全く影響を及ぼさないことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。歯学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要に記載したように、本年度は、MDPBの各種口腔細菌に対する抗菌力評価を終えた後、MDPB配合抗菌性歯面処理剤の試作に成功し、これを用いて市販窩洞清掃剤との抗菌効果の比較実験を行った。当初予定していた阻止斑形成試験およびS. mutans感染象牙質モデルを用いた即時殺菌効果の検討を行い、試作歯面処理剤の有効性の確認ができており、計画した実験は全て完了している。また、ACC処理による各種接着剤の歯質接着性への影響の評価を計画している。レジンセメントの接着性に対する影響については、ヒト抜去大臼歯をACCまたはCPSにて処理し、セルフアドヒーシブタイプおよびプライマー使用タイプのレジンセメントを用いてステンレス棒を接着させ、せん断接着試験を行う。一方、直接修復に用いる接着システムに関しては、ヒト抜去大臼歯をACCまたはCPSで処理し、支台築造用または充填修復用セルフエッチングシステムを用いてコンポジットレジンを築盛し、微小引張接着試験を行う予定である。
自己組織化ナノサイズ金属クラスターの分子設計と合成

安定ラジカルであるニトロキシラジカル(TEMPO)を有するアルカンチオール単分子膜を保護基とする金およびパラジウムナノクラスターを合成した。これらの金属ナノクラスターは、ESRスペクトルからラジカルのシグナル(g=2.0064)が観察され、高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)の観察より、これらの粒子直径は、それぞれ金クラスターで2.5nmであり、パラジウムナノクラスターで2.0nmであった。これらの金属ナノクラスターの特性について調べたところ、これまでの金属クラスターには見られない驚くべき性質を有することを見いだした。即ち、これらの金属ナノクラスターは、金属ナノクラスター溶液にグラッシーカーボン電極を浸漬する自己組織化法により、グラッシーカーボン電極表面上に非常に安定なナノクラスターフィルムを形成することが分かった。一般に、グラッシーカーボン電極の修飾は困難であり、通常は、化学反応により化学修飾する。炭素電極を化学修飾法を用いずに金属ナノクラスターが電極を修飾したのは、本研究が初めてである。また、これらの金属ナノクラスターは、金電極および白金電極へも、通常必要とされているクロスリンカーを用いることなく容易に金属表面上に自己集合し、安定な金属ナノクラスターフィルムを生成するという全く新規な知見を得た。電子ドナー分子であるフェノチアジンを末端官能基とするフェノチアジンアルキルチオール存在下、Au3+をNaBH4で還元することにより、レドックス活性な金ナノクラスター(PTZ-C8-Au cluster)を合成した。この金クラスターの粒子径および分散性を調べるため、高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)により観察したところ、PTZ-C8-Auclustetの粒子直径は、2-2.5nmで粒子分布域が狭く、非常に粒子径がそろっていることが分かった。さらに、クラスター溶液の濃度を変化させ、TEM観察を行なったところ、低濃度のときは粒子が分散し、高濃度のときは集合することが分かった。フェノチアジンを含まない金クラスターではこのような現象が見られないことから、金表面を修飾しているフェノチアジンが粒子の形成および分散性に深く関与していることが分かった。一方、PTZ-C8-Au clusterの電気化学的挙動を調べたところ、フェノチアジン骨格に基づく一組の可逆な酸化還元応答を示すことから、クラスター末端のフェノチアジンを1電子酸化剤(NOBF4)により、化学的に酸化させたところ、UV-VISスペクトルからカチオンラジカルの集合体(ポリカチオンラジカル)の生成を確認した。さらに驚くべきことに、酸化剤のNOBF4を過剰に加えることにより、金クラスターが容易に分解することが分かった。
カンピロバクター・ジェジュニの臓器移行・定着に関与する遺伝子の同定

カンピロバクター菌は食中毒の起因菌である。カンピロバクター食中毒の感染源は、汚染された生肉および内臓である。我が国には牛や鶏の肝臓を生で食する習慣があり、本菌が宿主体内で肝臓などの臓器へ移行し生存することは、本菌による食中毒のリスクを高めるものと考えられる。しかし、カンピロバクター菌の臓器への移行経路や臓器内での生存様式はまだ十分に解明されていない。そこで本研究では、カンピロバクター菌の臓器への移行や生存に必要な遺伝子を同定した。その結果、鞭毛、N-結合型糖鎖修飾システム、走化性、莢膜に関連する遺伝子がマウスにおけるカンピロバクター菌の感染能に関与することが明らかとなった。昨年度の研究で、臓器移行・定着しなかった変異株のトランスポゾン挿入領域の決定を行ったが、それらの変異株35株中8株(22.9%)が鞭毛関連遺伝子であった。8株の内訳は、鞭毛遺伝子発現制御(fliA、flgR )、Basal body (flgG)、鞭毛蛋白糖鎖修飾(Cjj1340)、鞭毛フィラメント(flaA、flaB)、モーター/スイッチ(fliY、mobB)であった。これまでの研究から、C. jejuniの鞭毛は運動器官として菌にとって好適な部位へ移動するのに必要であるのみならず、非貪食系の細胞への侵入にも重要であることが知られている。今回見られた臓器移行能力の減少と細胞内侵入能力との関係を探るために、これまでに他の研究で作製されたトランスポゾンライブラリーの中から鞭毛関連遺伝子変異株を選別し、それらの変異株を加えて細胞接着性や侵入性をin vitroの培養系で調べた。その結果、鞭毛の運動制御系に関連するcheY、cheB、cheRのトランスポゾン挿入変異株では、cheYならびにcheR変異株が細胞への接着性と侵入性の亢進が観察されたがcheB変異株では逆にそれらが低下した。鞭毛の発現が見られなかったfliA、flgR、flgG、flaA変異株や運動性の無いfliY、mobB変異株では細胞の接着と侵入能力が著しく損なわれていた。一方、鞭毛発現と運動性に変化の無いCjj0996、fedA、fedB、fedC、fedD、fspA1、ciaI変異株では、Cjj0996、fedA、fedB、fspA1、ciaI変異株の細胞接着性や侵入性が低下していたが、fedCおよびfedD変異株は野生株と比べて遜色の無い細胞接着性や侵入性を示した。今後はこれらの性質がマウス体内での臓器移行能力に関連しているかを調べていく予定である。識別用配列(タグ)を含むトランスポゾンを用いてC. jejuniの染色体DNAにランダムな変異導入を行なった。各タグ標識変異株を同数含む菌液(インプットプール)をC57BL/6 MyD88欠損マウスに腹腔内接種した。接種後4日目に剖検し、肝臓及び腸管内容物からC. jejuniを分離(アウトプットプール)しDNAを抽出した。このDNAを鋳型としてタグ特異的プライマーを用いてPCRを行い、肝臓または腸管内で消失した変異株を同定した。約250変異株をスクリーニングした(スクリーニングI)ところ35株がアウトプットから消失した株として選択された。そのうち7株(20%)が鞭毛欠損株であった。次に軟寒天培地により運動性が確認された変異株のみでインプットプールを作製し、約200株のスクリーニングを行なった(スクリーニングII)。その結果、20株が選択された。スクリーニングIとIIで総計55株が選択され、鞭毛(7、以下括弧内は遺伝子数)、呼吸代謝(5)、糖鎖修飾(4)、アミノ酸生合成(6)、トランスポーター(6)、夾膜(2)、外膜蛋白(2)、多剤排出ポンプ(3)、タンパク合成(3)、リン脂質生合成(1)、ストレス応答(2)、増殖関連(1)、蛋白質フォールディング(1)、機能不明(4)に関連する計47遺伝子がトランスポゾン挿入部位として同定された。アミノ酸の生合成に関わる遺伝子群やN-結合型糖鎖修飾システムに含まれる遺伝子群が選択される数の上で上位に位置した。これらの遺伝子は鞭毛関連遺伝子群と共に、これまでの研究でC. jejuni感染において重要な役割を担う遺伝子として報告されている。今後、より多くの変異株を作製し同様のスクリーニングを行なっていく予定である。昨年までの研究で、識別用配列を含むトランスポゾン変異株ライブラリーの中からC57BL/6 MyD88欠損マウス感染モデルにおいて感染能の低下した変異株が選択された。

それらの中に鞭毛生合成、糖鎖修飾、莢膜生合成に関連する遺伝子にトランスポゾンの挿入が見られた株が見られ、その中でも鞭毛関連の遺伝子変異株は多数あった。C. jejuniは細胞侵入性を有する事が知られており、細胞侵入性は病原性に関連すると報告されている。今回のスクリーニングで選択された鞭毛変異株はin vitroの細胞侵入試験において細胞侵入性の著しい低下が生じていた。一方、鞭毛運動による走化性において重要な役割を担っているcheY変異株は逆に細胞侵入性が高まった。鞭毛とその運動性のマウス感染における役割を調べるためにCheY変異株をMyD88欠損マウスの腹腔内に投与したところ、4日後の肝臓では野生株同様に菌が検出されたが、糞便中の菌は野生株の1/100以下であった。一方、cheY変異株を経口投与したところ4日後の糞便中に菌は検出されなかったが、野生株は1000cfu/g糞便の菌が検出された。従って、走化性自体は臓器への移行や定着にはそれほど重要ではないが、腸管における定着には重要であると考えられた。一方、鞭毛を欠損したflgR変異株は、細胞侵入性において著しい能力の低下が生じるが、腹腔投与後の血流中への出現は野生株以上の菌数が見られた。同様にN結合型糖鎖修飾に関与する遺伝子(pglB)の変異もまた、細胞侵入性の低下につながるが、腹腔投与後は野生株以上に血液中に菌が検出されたことから、鞭毛による運動性や細胞侵入性はこのモデルにおける血流を介した臓器移行に関与していないことが明らかとなった。しかし、pglB変異株は感染4日目には肝臓や糞便中に菌は検出されず、生体内における生存に関与しているものと考えられた。細菌学カンピロバクター菌がマウスに感染し臓器移行するためには鞭毛が重要な役割を担っていることが明らかとなったが、さらに詳細に解析すると鞭毛構造のみならずその糖鎖修飾や走化性も何らかのメカニズムで関与していることが明らかとなった。今回それらの変異と細胞侵入性との関連を検討することでき、得られた結果は今後細胞侵入性と臓器移行能力との関連を研究してくための基礎的なデータになるものと予測される。「今後の研究の推進方策」の項目で示したように幾つかの課題が生じているが研究計画を見直す程の問題ではなく、今とのとこ計画通りの達成度が得られていると考えられる。1.鞭毛変異株の血管侵入能力についての研究:マウスの実験感染においてカンピロバクター菌を経口あるいは腹腔内投与した場合、短時間に血液中に細菌が出現することが報告されている。マウス感染実験系における菌の血液内への移行能力と昨年度調べた各鞭毛関連遺伝子変異株の細胞侵入性との関連を調べる。2. N結合型糖鎖修飾システムに変異が見られる菌株もまた臓器移行ができないことがこれまでの研究で明らかとなったが、これらの変異についてもin vitroでの細胞内侵入性やin vivoでの血管内移行能力を調べていく予定である。3.スクリーングを継続することで感染/臓器移行に関与する新たな遺伝子を同定する。3年計画の研究の初年度を終えて以下の課題が生じた。1.鞭毛変異株について変異株のスクリーニングを250株行なった時点で選択された株のトランスポゾン挿入部位の決定を行なったところ20%の株が鞭毛変異株であった。鞭毛の発現は多くの遺伝子が関与していることから、今後も同様の方法でインプットプールを作製すれば鞭毛変異株が同様の割合で含まれる可能性が考えられた。そこでインプット
脳血管障害後の早期運動療法による神経栄養因子の発現と脳の可塑性に関する研究

本研究では、リハビリテーションの視点から、リハビリテーション介入が脳血管障害後の脳の可塑性を促せるのか、脳血管障害後のMKの機能および神経脱落に対する神経栄養因子MKの働きについて検討するとともに、他の神経栄養因子との相互関係を検証し、神経栄養因子が神経細胞死や神経修復にどのように働いているのか検討することを目的とする。経時的に脳梗塞モデルを作成し、術1日後よりトレッドミル運動介入を行い、トレッドミル介入群と非介入群における脳梗塞体積測定後、パラフィン切片作成し、HE染色・免疫組織化学染色にて観察した。その結果、脳梗塞作製後、運動療法介入により28日後のみでトレッドミル介入群が非介入群よりも有意に脳梗塞体積が減少した。また、免疫組織化学染色結果より、家兎MK免疫組織化学染色にて、トレッドミル介入群が非介入群に比べて3日後で有意に発現面積が増加していた。MKは、神経再生・アポトーシスによる細胞死を防ぐ作用・血管新生作用などが提唱されており、それらの作用との関係を立証するために、抗PECAM-1抗体、抗caspase-3抗体の免疫染色を行った。また、他の神経栄養因子との関係を調べるために抗NGF染色を行った。NGF発現量は、運動群の発現量が全体的に多く、4週間後で有意に増加がみとめられた。PECAM-1発現量は、1・2週後で有意に運動群の発現量が多く、また、caspase-3発現量は、2週間後に運動群で有意に発現の減少がみられた。これらの結果より、脳梗塞発症後、早期より運動を開始することで神経成長因子や新生血管の発現量が促進され、神経脱落を抑制している可能性や、運動開始比較的早期の時期に新生血管が増し、その結果、神経成長因子などが梗塞巣周辺部へ供給され、その結果、神経細胞死を抑制していることが示唆された。本研究では、リハビリテーションの視点から、リハビリテーション介入が脳血管障害後の脳の可塑性を促せるのか、その時の神経栄養因子の働きについて、行動学的・免疫組織化学的に検討することと、脳血管障害後のMKの機能および神経脱落に対する神経栄養因子MKの働きについて検討するとともに、他の神経栄養因子との相互関係を検証し、神経栄養因子が神経細胞死や神経修復にどのように働いているのか検討することを目的とする。本年度では、経時的に脳梗塞モデルを作成し、術1日後よりトレッドミル運動介入を行い、トレッドミル介入群と非介入群における脳梗塞体積測定(TTC染色後、Scion lmageを用いて行った)後、パラフィン包埋を行いパラフィン切片作成し、HE染色にて、損傷程度や細胞脱落を観察した。脳梗塞体積は、介入群・非介入群間で有意な差は見られなかったが、個体数がn=3と少ないため、今後個体数を増やして更なる検討が必要である。家兎MK免疫組織化学染色にて、トレッドミル介入群が非介入群に比べて3日後で有意に発現面積が増加していた。来年度は、個体数を増し、更なる見解を深めるとともに、免疫組織化学染色で有意差があったMKについて、ウエスタンブロッド法によりタンパク量の定量化を行う。また、MK以外の神経栄養因子についても、形態学・分子生物学的に検討していく。

経時的に脳梗塞モデルを作成し、術1日後よりトレッドミル運動介入を行い、トレッドミル介入群と非介入群における脳梗塞体積測定後、パラフィン切片作成し、HE染色・免疫組織化学染色にて観察した。その結果、脳梗塞作製後、運動療法介入により28日後のみでトレッドミル介入群が非介入群よりも有意に脳梗塞体積が減少した。また、免疫組織化学染色結果より、家兎MK免疫組織化学染色にて、トレッドミル介入群が非介入群に比べて3日後で有意に発現面積が増加していた。MKは、神経再生・アポトーシスによる細胞死を防ぐ作用・血管新生作用などが提唱されており、それらの作用との関係を立証するために、抗PECAM-1抗体、抗caspase-3抗体の免疫染色を行った。また、他の神経栄養因子との関係を調べるために抗NGF染色を行った。NGF発現量は、運動群の発現量が全体的に多く、4週間後で有意に増加がみとめられた。PECAM-1発現量は、1・2週後で有意に運動群の発現量が多く、また、caspase-3発現量は、2週間後に運動群で有意に発現の減少がみられた。これらの結果より、脳梗塞発症後、早期より運動を開始することで神経成長因子や新生血管の発現量が促進され、神経脱落を抑制している可能性や、運動開始比較的早期の時期に新生血管が増し、その結果、神経成長因子などが梗塞巣周辺部へ供給され、その結果、神経細胞死を抑制していることが示唆された。
超高磁場・超高貯蔵密度を実現する革新的高温超伝導コイル化技術に関する基礎研究

超伝導電力貯蔵装置(SMES)は長寿命且つ大電力の瞬時応答が可能という特長を有するが、貯蔵密度がLiイオン電池等と比べ大きく劣っている。そこでSMES用高温超伝導コイルの超高磁場・超高貯蔵密度化(600kWh/m3)を目的として、1)超高強度コイル支持構造「Super-YOROI」と、2)高電流密度化と高熱的安定化の両立を可能とする「層間電気抵抗制御技術」の適用による超高貯蔵密度SMESの実現可能性を、数値解析に基づき評価・検証した。本研究課題は、超伝導電力貯蔵装置(SMES)用コイルの超高貯蔵密度化を目的としている。SMESは長寿命且つ大電力の瞬時応答が可能という特長を有するが、貯蔵密度がLiイオン電池等と比べ大きく劣っている。そこで本研究では、Liイオン電池を凌駕する貯蔵密度(600kWh/ m3)を実現することにより、現状のSMESの短時間(秒単位)・大出力貯蔵装置(瞬低補償用)という位置づけから、分単位(負荷標準化)、時間単位(揚水発電の代替)にまで応用範囲を広げることを目指すこととした。このようなSMESを実現するためのコイル仕様を試算した結果、50T程度の超高磁場の発生、500 A/mm2を超える電流密度、5GPa(フープ応力)を超える機械強度を達成しなければならないことがわかった。そこでここでは、これらの数値目標を達成するためのコイル化技術として、先行研究で提案した超高強度コイル支持構造「Super-YOROI」と、高電流密度化と高熱的安定化の両立を可能とする「層間電気抵抗制御技術」を開発・適用することにより、目的とする超高貯蔵密度コイルの実現可能性を検証することを目指してきた。本年度は、まずSMES実規模を想定したm級大口径コイルを対象にSuper-YOROI構造を適用した時の応力分担効果を評価した。その結果を踏まえ、Super-YOROI構造の巻線部を複数に分割することで応力を分散させることにより補強効果を高められることわかった。そこでm級分割型Super-YOROIダブルパンケーキコイルを100個積み重ねたコイルシステムを対象として、応力限界の評価を行った結果、約90kW/m3が達成可能であることが示された。現在、得られたコイル構造に「層間電気抵抗制御技術」を適用する場合に必要となる層間電気抵抗の適正値を、代表者らが開発した数値解析プログラムを用いて決定する検討に入った。先行研究で開発・提案した「YOROI構造コイル」は、巻線が受ける電磁応力をコイル外枠を介して、上下側板へ伝えることで応力分担する機構を持つが、目標値5GPa以上の機械強度を達成することが困難であった。そこで新たに「Super-YOROI構造」、すなわち内枠を新たに設け、これも含めて上下側板に応力を分担する構造の採用により高機械強度の実現を試みた。まず「Super-YOROI構造」を、SMES実規模を想定したm級大口径コイルに適用した場合の強度限界を評価した結果、REBCO線材の強度限界である引っ張り応力800MPaとひずみ0.4%を満たすことができないことがわかった。そこで、コイル巻線部を分割し、コイル間にも補強構造を挟む「分割型Super-YOROI構造」を新たに考案し評価を行った。その結果、REBCO線材の強度限界以下に抑える応力分担支持が可能であることが示された。さらに「分割型Super-YOROI構造」を適用したダブルパンケーキコイルを100個積み重ねたコイルシステム(試設計)を対象として、貯蔵密度向上の可能性を検討した結果、約90kW/m3が達成可能であることが示された。この値は、最終目標値である600kWh/ m3より低い値であるが、「YOROI構造コイル」を適用した場合に比べて15倍の貯蔵密度のSMESの実現可能性があることが確認できた。層間電気抵抗制御技術については、高機械強度化の検討で試設計された多層コイルシステムを対象に層間電気抵抗の適正値を決定するため、代表者らが無絶縁コイルの過渡特性解析用として開発した数値計算プログラムの修正を進めた。なお、本年度は数値解析による検討が主となったため(それによって新しい提案ができたが)、予定した評価実験については次年度に行うこととした。SMES(超伝導電力貯蔵装置)は長寿命且つ大電力の瞬時応答が可能という特長を有するが、貯蔵密度がLiイオン電池等と比べ大きく劣っている。本年度は、本来二律背反の関係にある高熱的安定化と高電流密度化を両立する巻線方式として、線材間に絶縁を施さない無絶縁コイル(NIコイル)巻線方式に着目した。NIコイルは主に直流磁石応用が想定されているが、SMESにも活用できれば、高い熱的安定性を維持しつつ高電流密度・高貯蔵密度が実現できる。

しかし、NIコイルは線材間が無絶縁状態なので、充放電時に周方向電流だけでなく、径方向、すなわち線間方向にも電流が流れ、ジュール損失が発生してしまう。そこで本研究では、SMESの充放電動作を模擬し、発生するジュール損失から効率を算出し、層間電気抵抗に対する依存性を定量的に求め、NIコイルのSMESへの適用可能性を解析・評価した。効率は、層間電気抵抗と充放電周期に大きく依存し、当然、接触抵抗が小さいほど悪く、大きいほど良いという結果が得られたが、完全なる絶縁コイルでなくとも有限の層間電気抵抗値でも高効率を維持できることがわかった。したがって、無絶縁巻線方式を採用し、層間電気抵抗の最適化制御を施すことで、高効率且つ高安定・高貯蔵密度という特性を持ったSMESを実現できる可能性を示すことができた。超伝導電力貯蔵装置(SMES)は長寿命且つ大電力の瞬時応答が可能という特長を有するが、貯蔵密度がLiイオン電池等と比べ大きく劣っている。そこでSMES用高温超伝導コイルの超高磁場・超高貯蔵密度化(600kWh/m3)を目的として、1)超高強度コイル支持構造「Super-YOROI」と、2)高電流密度化と高熱的安定化の両立を可能とする「層間電気抵抗制御技術」の適用による超高貯蔵密度SMESの実現可能性を、数値解析に基づき評価・検証した。「分割型Super-YOROI構造」を適用したSMES用実規模コイルシステムのための設計最適化を進め、最終目標値である600kWh/ m3の達成を目指す。そして、得られたコイル巻線支持構造を持つコイル巻線に、電気絶縁を有しないREBCO線材で巻線した「無絶縁コイル巻線方式」を採用したときの層間電気抵抗の適正値を、SMESの実運転(運転電流パターン)を考慮して決定する方法の検討を数値解析に基づき進めていく。そして最終的に、本研究の目的である超高磁場・超高貯蔵密度を有するSMESの実現に向けて、本研究課題で提案・開発するコイル化技術の有効性を検証する。超伝導工学当初計画に記した超伝導コイルの高強度化技術をさらに発展させた新しい支持構造の提案がてき、それに基づいて目標値に近い貯蔵密度を持つSMES用コイル構造を示すことができた。これらの数値解析に基づく検討に加え、検証実験として当初の予定では、主として得られたコイル巻線構造に無絶縁コイル巻線方式を採用したときの振舞いを評価(高熱的安定化と高電流密度の両立の可能性の評価)するための実験を予定していたが、それについては次年度実施することとした。次年度に行うこととした検証実験のため、主として実験に必要となる消耗品費と謝金が繰り越し分となった。当初の計画にあった次年度分研究費については予定どおり使用する。
子どもの心の教育をめざす多文化音楽教育の研究

1.福島,宮城,千葉,神奈川,京都,兵庫,岐阜,岡山の小中学校,高等学校,大学,養護学校の教師を組織して,多文化音楽教育研究会を結成し,3年間にわたって児童・生徒・学生を対象として,心を育てる多文化音楽教育の実践研究を行った。2.2006年度に多文化音楽学習のためのCD-ROM, DVD(科学研究費補助金による研究成果(「国際化時代の教員養成における多文化音楽教育のCD-ROM教材開発」平成12年度15年度科学研究費補助金基盤研究(C)(1)研究課題番号12680241)を授業設計の提案とともにネット公開し,2006年度に海外の音楽教育家の多文化音楽教育の教材として,英訳してネット公開した。アドレスは,http://furiya.ipc.miyakyo-u.ac.jp/である。3.子どもの心の教育をめざす多文化音楽教育の研究の3年間にわたる共同研究の成果を日本音楽教育学会第35-37回大会(於武蔵野音楽大学,琉球大学,千葉大学)において,共同企画「異文化理解を踏まえた多文化音楽教育の教育方法の実践的検証」I-IIIとして発表し,研究成果の検証と新たな課題の探求を行い,研究成果を社会に還元した。4.各研究年度に,多文化音楽教育の共同研究の成果をシンポジウム(ラウンドテーブル,ワークショップ)を開催,研究成果を社会に還元した。平成16年度(ラウンドテーブル「諸民族の音楽による多文化音楽教育-曲種に応じた歌唱指導の実際-」),17年度(多文化音楽教育2006シンポジウムin京都I・II)。平成18年度には,3年間の度の研究の集大成として,「多文化音楽教育シンポジウム2007in東京」(2007年3月於東京学芸大学芸術館ホール)を開催した。東京学芸大学共催。内容は,基調講演:徳丸吉彦放送大学教授,ラウンドテーブル,ワークショップ多文化教員合唱団:福島コダーイ合唱団演奏会である。6.研究成果報告書『子どもの心の教育をめざす多文化音楽教育の研究インターネットによる国際理解教育ネットワークの活用』を刊行。東京学芸大学共催。1.子どもの心を育てる多文化音楽教育の授業実践とその有効性の検証福島、宮城、千葉、岐阜、兵庫、岡山の小学校から高等学校の児童・生徒を対象とする心を育てる多文化音楽教育実践のための準備の諸活動を行い、授業実践の事前事後に行う検証のためのアンケート調査紙・調査ビデオの作成し、授業案を検討し、5月から10月にかけて。児童・生徒を対象とする心を育てる多文化音楽教育実践を行った。そのため、授業実践教諭と3回にわたる研究協議会を開催して研究協議を行った.2.国際音楽教育協会「ISME」のスペイン大会、日本民俗音楽学会七尾大会、日本音楽教育学会35回大会において、多文化学習DVDマニュアルと多文化音楽教育の方法について研究発表を行った。3.日本音楽教育学会第35回大会ラウンドテーブル<異文化理解を踏まえた多文化音楽教育の教育方法の実践的検証-小学校から大学教育まで->を行い、実践研究の成果を検証し、新たな課題を探求した。4.ラウンドテーブル<諸民族の音楽による多文化音楽教育-曲種に応じた歌唱指導の実際-」を3月27日、福島市テルサ会議室で開催、研究一年次の成果発表を行う。5.子どもの心を育てる多文化音楽教育の学習マニュアルと指導案のネット公開の準備。6.学習マニュアルの改訂のための映像等取材(能登お熊甲、北海道アイヌなど)1.福島、宮城、千葉、神奈川、京都、岡山の小中学校、高等学校、大学、養護学校の児童・生徒・学生を対象として、心を育てる多文化音楽教育の実践研究を行った。

2.科学研究費補助金による研究成果(「国際化時代の教員養成における多文化音楽教育のCD-ROM教材開発」平成12年度15年度科学研究費補助金基盤研究(C)(1)研究課題番号12680241)として制作した多文化音楽学習のためのCD-ROM、DVDの内容を豊富化のためフィールドワーク等を行って改訂し、国際理解教育の教材としてナットワーク活用のため、http://furiya.ipc.miyakyo-u.ac.jp/に公開した。公開した内容は、アイヌの音楽文化学習教材、バリ島の音楽文化学習教材、竹富島の音楽文化学習教材とそれぞれの授業設計の提案である。3.日本音楽教育学会第36回大会(2005年10月於琉球大学)ラウンドテーブル「異文化理解を踏まえた多文化音楽教育の教育方法の実践的検証II-小学校から大学教育まで-」の発表を行い、研究成果の検証と新たな課題の探求を行った。(共同研究者、奥忍教授、大木恵美、手代木明子、橋本牧、本間雪子、水池純子、目黒恵子、目黒雅子、山田千夏、山崎純子、吉田操各教諭)4.平成17年度の研究のまとめとして、「多文化音楽教育2006シンポジウムin京都」(2006年3月於京都教育大学附属桃山小学校)を開催、研究二年次の成果発表を行う。(パネリスト:奥忍教授、田中多佳子助教授、牧野淳子非常勤講師、水池純子、山崎純子各教諭)5.多文化音楽教育の指導法の研究の成果として、学位論文「多文化音楽教育の指導法の研究-デジタル教材の開発とその実践的検証-」を執筆、学位の授与を受けた。(平成17年10月)東京藝術大学論博音(学術)第7号1.福島,宮城,千葉,神奈川,京都,岡山の小中学校,高等学校,大学,養護学校の児童・生徒・学生を対象として,心を育てる多文化音楽教育の実践研究を行った。2.2006年度ネット公開した多文化音楽学習のためのCD-ROM, DVD(科学研究費補助金による研究成果(「国際化時代の教員養成における多文化音楽教育のCD-ROM教材開発」平成12年度15年度科学研究費補助金基盤研究(C)(1)研究課題番号12680241),海外の音楽教育家の多文化音楽教育の教材として,英訳してネット公開した。アドレスは,http://furiya.ipc.miyakyo-u.ac.jp/である。英訳公開した内容は,アイヌの音楽文化学習教材,竹富島の音楽文化学習教材とそれぞれの授業設計の提案である。3.日本音楽教育学会第37回大会(2006年10月於千葉大学)において,共同企画「異文化理解を踏まえた多文化音楽教育の教育方法の実践的検証III-小学校から養護学校から大学教育まで-」の発表を行い,研究成果の検証と新たな課題の探求を行った。(共同研究者,奥忍教授,目黒恵子,竜田晴美,藤田加代,山田千夏,山崎純子各教諭)4.日本音楽教育学会
歯顎顔面の形態情報を統合した顎矯正手術ナビゲーションシステムの開発

本研究は、顔面形態の3次元形態のデータを統合した顎顔面手術ナビゲーションシステムを開発するものであるが、データ統合ソフトウエアについては、現在までにほぼ開発を終えており、これによりセファログラム、歯列模型3次元形状データ、顔面形状データ、3次元CTデータの統合ができる。統合したデータは、手術結果の分析に使えるとともに、顎顔面手術ナビゲーションシステムに利用し、術前の分析結果を実際の手術に正確かつ安全に反映させるのに有効な手段とする。種々のデータの統合と分析方法については、頭部X線規格写真を3次元分析し、これに顔面データと咬合模型データを統合する方法を考案し、第13回国際口腔顎顔面外科学会(1997年、京都)、14^<th>Congress of Ora1 & Maxillofacial Surgery (1999,Washington)で発表した。2000年には、文部省在外研究員として渡欧し、手術ナビゲーションシステムの開発で先駆的な、ハイデルベルク大学口腔顎顔面外科(ドイツ)と、ウイーン大学口腔顎顔面外科(オーストリア)で、研究開発と臨床応用について貴重な情報を得た。セファログラムを用いた3次元データの統合法については、その発想法と実用性が高く評価され、2003年には大韓口腔顎顔面外科学会、日本顎変形症学会で賞を得た。現在、試作品を使った精度の検証実験を行っている。同時に行っている顎顔面用のオプティカルトラッキングシステムの開発は、まだ臨床に用いる段階には達しないが、模型を使って現在精度の検証を行っている。このシステムは口腔外科の手術に対応して頭部や下顎が手術中に動いても追尾できる仕組みになっている。追尾に用いるLEDマーカーを手術用ハンドピースに取り付けるため、専用のアダプターを作製した。最終的にはLEDからIRED(赤外線ダイオード)を変更予定であるが、現在は視覚的に確認できる可視光LEDのまま用いている。クインテッセンスイヤーブック2002(クイテッセンス出版)、口腔外科ハンドマニュアル'03(クインテッセンス出版)の2誌において、ナビゲーション手術とロボット手術に関する開発の現状について執筆し掲載された。
和室の変容と存在基盤を考慮した現代住宅の計画論導出

初年度実施した中核都市(大分市:有効サンプル108件)に加えて、2018年度には地方小都市(竹田市:有効サンプル74件)における郊外型新興住宅団地で、なおかつ、過去20年以内に分譲が開始された住宅団地を対象に、1住宅および家族概要、2居住している住宅と選好する和室(タタミ室)の平面類型、3床の間の有無と要否、4和室の使われ方、5和室の希望用途の関係性についてデータを収集して、現代における和室の存在基盤についての分析を行った。両都市を比較すると、まず、中核都市では和室を設置している住宅が99件(91.6%)、選好でも94件(87.0%)であり、小都市での和室設置が71件(95.9%)、選好は85件(87.8%)であり、いずれも温存傾向が強い点が指摘できるのだが、居住者ニーズには都市性による違いが現れている。この点を端的に比較考察ため、和室における「床の間の有無と要否」と「接客専用利用の現状と希望」の2軸の指標を抽出し、和室に求める志向を「伝統性」・「転用性」・「融通性」・「補完性」に類型化した結果からは、小都市が依然として「伝統性」志向(すなわち、和室には床の間が必要で接客専用利用を求める)が支配的(55.4%)であるが、中核都市では「伝統性」志向が減少(33.3%)し、これに代わって「転用性」「融通性」「補完性」志向に分散化しており、いわば多様化が進行していると解釈することができる。和室の平面構成についても、引き続き「和室2室の続き間」「一つ間」「和洋続き間(双方向アクセス)」「和洋続き間(一方向アクセス)」「和室なし」に分類して、居住している(取得した)平面構成と選好との関係をとらえており、和室への単独アクセスおよび室数の拡大志向が顕著である。すなわち、和室は今後消滅していくのではないかという懸念に反して、現代においても必要層や拡充志向は根強いといえる。住宅平面構成についてのデータ収集や訪問調査による住まい方の聴取などは、ますます協力を得られにくい状勢である。公的住宅供給主体や所在する自治体の担当部局、および自治会を経由して依頼した調査においても、協力が得られなかった団地もあり、これまでの段階において取得したサンプル数は、当初の予定に比べると限られたものであった。しかしながら、類型化が可能で、都市性の違いを明らかにするための有意性のある分析結果を得ることができた。望ましくは、分析考察をさらに精緻化する必要があると考えている状況である。これまでの住宅団地に加えて、農村地域および対照的な大都市圏壱岐郊外の住宅地に対象を広げて、現代における和室の存在基盤を明らかにすることが、本研究の大きな着眼のひとつであり、その調査対象の妥当性を十分に考慮して選定することが当初からの留意点であった。この課題を克服するために、行政庁および各地の建築士会の人的ネットワークを活用して、情報収集を行っているところである。さらに、研究対象を拡充し、集合住宅における和室の設置状況についても同様の観点から現状と動向を明らかにする必要があり、予備的に調査を開始しているところである。本研究に包含して、総括的な結論につなげていきたい。郊外型新興住宅団地を対象として、大分市内において過去20年以内に分譲が開始された計画戸数400戸以上の3団地を対象に、108件の訪問調査による有効データを収集し、1住宅および家族概要、2居住している住宅と選好する和室(タタミ室)の平面類型、3床の間の有無と要否、4和室の使われ方、5和室の希望用途の関係性について分析考察を行った。まず、和室を設置している住宅が99件(91.6%)、選好でも94件(87.0%)であり、温存傾向が強い点が指摘できる。和室の平面構成を、「和室2室の続き間」「一つ間」「和洋続き間(双方向アクセス)」「和洋続き間(一方向アクセス)」「和室なし」に分類して、居住している(取得した)平面構成と選好との関係を捉えると、「一つ間」「和洋続き間(双方向アクセス)」においては一致率が半数を超えている。これに対して、「和洋続き間(一方向アクセス)」の場合の一致率は25.0%(28件中7件)にとどまり、「和洋続き間(双方向アクセス)」への選好が53.6%(28件中15件)みられるほか、「和室2室の続き間」(2件)や「一つ間」(4件)を選好しており、原状との大きな乖離が認められる。「和洋続き間(双方向アクセス)」居住者(39件)においても、「和室2室の続き間」(5件)や「一つ間」(6件)の選好があり、これらを含めると、和室への単独アクセスおよび室数の拡大志向が顕著である。すなわち、和室は今後消滅していくのではないかという懸念に反して、現代においても必要層や拡充志向は根強いものと考察している。さらに、床の間の有無および要否と和室の用途(原状と希望)を平面構成との関係性についてのクロス分析を行い、詳細な考察を行ったところである。住宅平面構成や訪問調査による住まい方の聴取などは、ますます協力を得られにくい状勢であり、初段階においての取得データは大幅に限られたものであった。このため、居住者の心証を十分に考慮しながら、同一世帯に重ねての協力要請を行うなどの努力を重ねて調査を行ったものである。その結果として、分析に値する上述のデータを得ることができた。

しかしながら、入手できた有効サンプル数が目標をやや下回った点が反省としてあげられる。初年度実施した中核都市(大分市:有効サンプル108件)に加えて、2018年度には地方小都市(竹田市:有効サンプル74件)における郊外型新興住宅団地で、なおかつ、過去20年以内に分譲が開始された住宅団地を対象に、1住宅および家族概要、2居住している住宅と選好する和室(タタミ室)の平面類型、3床の間の有無と要否、4和室の使われ方、5和室の希望用途の関係性についてデータを収集して、現代における和室の存在基盤についての分析を行った。両都市を比較すると、まず、中核都市では和室を設置している住宅が99件(91.6%)、選好でも94件(87.0%)であり、小都市での和室設置が71件(95.9%)、選好は85件(87.8%)であり、いずれも温存傾向が強い点が指摘できるのだが、居住者ニーズには都市性による違いが現れている。この点を端的に比較考察ため、和室における「床の間の有無と要否」と「接客専用利用の現状と希望」の2軸の指標を抽出し、和室に求める志向を「伝統性」・「転用性」・「融通性」・「補完性」に類型化した結果からは、小都市が依然として「伝統性」志向(すなわち、和室には床の間が必要で接客専用利用を求める)が支配的(55.4%)であるが、中核都市では「伝統性」志向が減少(33.3%)し、これに代わって「転用性」「融通性」「補完性」志向に分散化しており、いわば多様化が進行していると解釈することができる。和室の平面構成についても、引き続き「和室2室の続き間」「一つ間」「和洋続き間(双方向アクセス)」「和洋続き間(一方向アクセス)」「和室なし」に分類して、居住している(取得した)平面構成と選好との関係をとらえており、和室への単独アクセスおよび室数の拡大志向が顕著である。すなわち、和室は今後消滅していくのではないかという懸念に反して、現代においても必要層や拡充志向は根強いといえる。住宅平面構成についてのデータ収集や訪問調査による住まい方の聴取などは、ますます協力を得られにくい状勢である。公的住宅供給主体や所在する自治体の担当部局、および自治会を経由して依頼した調査においても、協力が得られなかった団地もあり、これまでの段階において取得したサンプル数は、当初の予定に比べると限られたものであった。しかしながら、類型化が可能で、都市性の違いを明らかにするための有意性のある分析結果を得ることができた。望ましくは、分析考察をさらに精緻化する必要があると考えている状況である。これまでの先行研究で取り組んできた住宅団地にとどまらず、農村地域を広げて、現代における和室の存在基盤を明らかにすることが、本研究の大きな着眼のひとつであり、その調査対象の妥当性を十分に考慮して選定することが当初からの留意点であった。この課題を克服するために、行政庁および各地の建築士会の人的ネットワークを活用して、情報収集を行っているところである。これまでの住宅団地に加えて、農村地域および対照的な大都市圏壱岐郊外の住宅地に対象を広げて、現代における和室の存在基盤を明らかにすることが、本研究の大きな着眼のひとつであり、その調査対象の妥当性を十分に考慮して選定することが当初からの留意点であった。さらに、研究対象を拡充し、集合住宅における和室の設置状況についても同様の観点から現状と動向を明らかにする必要があり、予備的に調査を開始しているところである。本研究に包含して、総括的な結論につなげていきたい。
東洋的身体技法の教材化開発研究 ～体育教材としての可能性を探る～

気功や呼吸法等の東洋的身体技法の体育教材としての可能性と意味を検討した。東洋的身体技法から技法上のエッセンスを「姿勢」「動き」「呼吸」「意識」の観点で抽出し、技法を簡略化し、再構成して体育教材化した。それらを「やり方」「要点」「コツ」「留意点」に分けて記述した。更に指導上の注意点等を付して教材データベースVer.1に集約した。それらの身体技法を用いて実際に指導を行ったところ「体や心に対する認識の変化」を中心とした教育的意味を確認することができた。本研究では気功や呼吸法、古武術などの東洋的身体技法を体育教材として取り入れることの可能性と意味を提示し、検証しようとしている。そのために、文化として古来から伝えられている東洋的身体技法に含まれている個々の身体技法のエッセンスを抽出し、それらを簡素化すると共に、段階的に再構成することによって、普通の体育教師ならば誰でも使えるように体育教材化しようとしている。またそれをデータベース化し、一般の体育教員の利用に供することを目的としている。本年度は、東洋的身体技法に関する資料の収集、整理を中心に行った。収集した主な資料は気功、呼吸法、武術、武道関連の文献資料150点とDVD15点であった。また、現地調査としては西野流呼吸法、フリーエネルギー研究会、BMC(Body Mind Centering)等の講習会、練習会等で観察調査、聞き取り調査を中心に行い、各種身体技法のデータ収集を行った。それらをもとに、東洋的身体技法の構成要素分析を行った。東洋的身体技法を教材化するためには簡素化、段階化が必要であるが、そのためにはこの構成要素の抽出が不可欠である。その分析の結果、東洋的身体技法の構成要素として「姿勢、動き、呼吸、意識」が最も重要な要素として抽出できた。今後、この4要素を中心に各種身体技法を分解、再構成し教材化を進めて行く予定である。また教材化した身体技法をデータとして蓄積してゆくために「東洋的身体技法データベース」を作成する予定であるが、そのプロトタイプを作成した。今後、身体技法データの入力を進めると共に、漸次、改良を図って行く予定である。本研究では東洋的身体技法を体育教材として取り入れることの可能性と意味を提示しようとしている。東洋的身体技法に含まれている個々の身体技法のエッセンスを抽出、簡略化し、段階的に再構成することによって、普通の体育教師ならば誰でも使えるように体育教材化しようとしている。本年度は4年計画の2年目に当たるが、昨年度に引き続き東洋的身体技法に関する資料の収集、整理を行った。収集した追加資料は文献資料110点余とDVD10点であった。現地調査として主にフリーエネルギー研究会、BMC等の講習会、気功練習会等で参与観察、聞き取り調査を行った。各種身体技法を収集すると共に、指導者達が把握している身体技法の教育的意味や実施上のノウハウについても聞き取り調査をした。東洋的身体技法の構成要素(昨年の結果)である「姿勢、動き、呼吸、意識」を軸にして、各種身体技法を分析、再構成し、試験的に体育教材を作成した。主に姿勢確認法と呼吸法に関する教材であるが、「やり方」、「要点」、「コツ」、「注意点」に分けて言語化し、一部を映像化した。それらを「東洋的身体技法教材データベース」に入力した。作成した教材を実際の指導場面で試行的に導入し、受講者の反応を調査(グループインタビュー)し、受講者からのフィードバックをデータベース改良に反映させた。現役の体育指導者4名に現場で実感している東洋的身体技法の意味や可能性を聞き取り調査し、その結果から、教育的意味、可能性、注意すべきこと(危険性)等を抽出、項目化し、それぞれをデータベースに反映させた。本年度は4年計画の3年目に当たるが、昨年度に引き続き補完的に東洋的身体技法に関する資料の収集、整理を行った。本年度収集した追加資料は文献資料60点余とDVD8点であった。現地調査として主にフリーエネルギー研究会、気功・ヨガの練習会,空手道研修会等でデータ収集及び聞き取り調査を行った。各種身体技法を収集すると共に、上級者・指導者達が把握している実践上・指導上のノウハウについても聞き取り調査を行った。昨年度試験的に行っていた身体技法の教材化作業を本格的に行った。東洋的身体技法の構成要素である「姿勢、動き、呼吸、意識」を軸にして、分析・再構成した。寝方、立ち方、座り方など姿勢に関するもの、呼吸法に関するものを中心に作成した。「やり方」、「要点」、「コツ」、「注意点」に分けて言語化し、一部に映像資料を添付すべく撮影を行った。