hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
菌類ウイルスMoCVsはイネいもち病菌の病原性レース変異に関与しているか

それら4種の菌株を国際イネ判別品種に接種して病原性を繰返し確認したところ、親株WI株がフリー化(WF及びHF)することにより、病原性は特定の判別品種に対して、R→S、S→Rの両方向に変化し、再感染させたHI株では元の親株WI株の病原性にほぼ可逆的に復帰した。すなわち、MoCV1A感染はイネいもち病菌の特定の病原性レースを両方向に変異しえること、生育などは概して抑制されることが示唆された。3.独自開発した簡易検出法のone-step RT-PCR法、RT-LAMP法と従来の菌体のdsRNA抽出と電気泳動解析の併用により、日本各地区のイネいもち病菌保存株から、MoCV1類を含むマイコウイルス類が昔から広く分布していること、MoCV1類はゲノム配列からベトナムで見出されたものと近縁であること、既報のMoV1、MoV2と重複感染しているもの、新規エンドロナウイルスに感染しているものも確認された。今まで明確な影響が未報であったMoV2も宿主菌の病原性を昂進させること、MoCV1Aとの重複感染によりさらに病原性が昂進されることも確認された。イネいもち病菌はMoCV1A感染により、特定のイネ判別品種に対する病原性をR→S、S→Rの両方向に変化させること、生育等は抑制させることが示唆された。イネいもち病菌の非病原性遺伝子Avr-PikはMoCV1A感染により発現量が変化することがreal-time RT-PCR解析で実証され、MoCV1Aが遺伝子発現を後天的に制御できることが示唆された。日本各地区のイネいもち病菌保存株、分離株にはMoCV1が昔から広く分布していたこと、それらがお互いに近縁であること、他のMoV2とMoCV1が重複感染しているものも確認され、今まで影響が未報のMoV2も宿主菌の病原性を昂進させることも確認された。既に開発したOne-step RT-PCRによるいもち病斑からのMoCV1の直接的な検出法を報文化すると共に、LAMP法による圃場現場での検出法も開発、公表した。従来の電気泳動によるdsRNA検出法とあわせて、日本各地(北陸地方ならびに九州地方)のいもち病菌保存株と昨年MoCV1を見出した山形県、秋田県のいもち病発生圃場からも、MoCV1を検出することができ、本ウイルスは以前から広く日本にも分布していたことが確認された。これらのことから、ベトナム株に依存せずに日本国内で日本産のMoCV1株を使用した実験が可能となり、圃場における動態解析も容易になると考えられる。開発・公表したMoCV1簡易検出法を活用して、日本国内のMoCV1と他のマイコウイルスの分布とレース分布の相関をさらに調査する。と同時に、直接イネのいもち病斑から、より強い病原力抑制力を持ち、病原性を強く変化させる新規なウイルス株を、基準いもち病菌株(例えば病原性の安定したP2株)に獲得・確保できる手法の開発を目指す。現在、MoCV1ゲノムの5つのセグメント(ORF)を個別に導入したいもち病菌形質転換株の作出を昨年度から試みており、どのセグメント(ORF)がそれらの機構に深く関わっているかの解析に向けて精力を傾注する。そうした成果から、MoCV1の病原性変異機構、病原力抑制機構をより明確にする。最終年度として、そうした成果を国内外に発表、公表する。植物病理学開発・公表したMoCV1簡易検出法を活用して、日本国内のMoCV1の分布と動向をさらに調査すると共に、直接イネのいもち病斑から、より強い病原力抑制力を持ち、病原性を強く変化させる新規なウイルス株を、基準いもち病菌株(例えば病原性の安定したP2株)に獲得・確保できる手法の開発を目指す。
他の監査人の利用における監査報告および監査人の法的責任に関する研究

他の監査人の利用における監査報告と監査人の法的責任についての研究実績の概要本研究では、他の監査人の利用について、監査報告と監査人の法的責任という2つの側面、および日本と米国の両国の制度・実態に焦点を当てて研究を進めてきた。まず他の監査人を利用した場合の法的責任については、監査人に対する訴訟が多い米国に焦点を当て、Lexisデータベースおよび、監査法人への問い合わせを通じて米国における判例を収集した。ここでは他の監査人を利用した場合の判例を見出すことはできなかった。しかし中間連結財務諸表監査の導入により、日本と海外で保証水準が異なる業務を結合しなければならない状況が予想される中で、この面における日本での監査人の法的責任問題に新しい問題をもたらすことが示された。ついで監査報告の側面では、日本の上場会社の監査報告書および米国の主要企業の年次報告書に記載されている他の監査人を利用したことが示されている監査報告書を収集しデータベース化した。資料収集の時間的制約から、米国企業の年次報告書の収集した年次が限定されたが、そこから他の監査人を利用するか否かについての判断の基礎となる重要性判断について分析を行った。監査報告書の記載事例から、通常の重要性判断とベースが異なり、利益ベースではなく、資産ベースであることを示した。このことは、重要性判断が、通常言われているように、利益額を基礎としたものだけでなく、より多様な要因が判断に影響を及ぼすことを示唆し、この領域に対する研究の拡張性を示すものである。また今回収集されたデータは、さらなる実証研究への展開の基礎となるものである。本年度は、他の監査人の利用に関する制度面と、監査報告の面についての調査研究を行った。制度面の調査研究は、日米の監査基準の現状及び歴史的経緯を跡づけ、かつ、このような実務がどの程度見られるのかについてデータの整理を行ったことである。まずここから他の監査人の利用に関する問題点の検討を行った。続いて他の監査人の利用に関する監査報告の面に焦点を当てた調査研究を行った。第一は、他の監査人の利用に関して監査実務の蓄積の豊富な米国の事例の収集を行ったことである。これは、他の監査人を利用した場合の監査報告書の事例を蓄積することで実証研究の基礎的データとなるものである。また監査人の責任分担と言う見地から見ても、他の監査人の利用に関して監査人の間の責任分担がなされるか否かの闘値を調査するための基礎となるものである。第二は、他の監査人を利用した場合の監査報告のあり方を検討する予備的段階として、監査報告にかかわる広範な文献の収集および検討を行ったことがあげられる。特に監査報告と証券市場との関連を取りあげた実証研究について重点的に行った。この中に他の監査人の利用を取りあげた研究はなかったが、これらの研究は、他の監査人の利用に関しての監査報告から知覚される監査人の責任について利害関係者がどのように知覚するのかについて実証研究を行う際のモデル構築の基礎となるものである。
低荷重振動圧縮負荷による非可逆転位の累積を利用した金属表面層のナノ微細化制御技術

金属に低圧縮負荷を振動的に与え,転位の非可逆成分を累積させることにより,表層をnmオーダーに微細化する技術を開発する.大気,N2,Ar,真空中で実験を行い,結晶粒微細化に及ぼす雰囲気,負荷荷重,繰返し数の影響を調べた.炭素鋼およびアルミ合金を用いた実験の結果,両者ともに粒径1マイクロメートル以下の微細層が形成された.微細化層の粒径や深さは.負荷の大きさや振動回数によって制御できることがわかった.微細化の程度は大気やN2中では顕著であるが,Ar中では小さかった.真空中では微細化がほとんど生じなかった.以上から,本手法によるナノ微細化には雰囲気と転位の相互作用が不可欠であることが明らかとなった.平成26年度は,加工物表面に生成されると予想される酸化物層の生成を抑えることを目的として,大気に加え,アルゴン,窒素,高真空環境を用いて微細化実験を行なった.供試材は低炭素鋼(S25C)を用い,負荷荷重は40kgf(392N),負荷繰返し数は5×10^7回とした.実験後に,接触部表面および接触部直下を,(a)接触面のトポグラフィ解析(表面の3Dプロファイル,変形量,粗さなどの測定)および(b)接触面直下縦断面の分析(微細化層の厚さ,粒径,結晶構造などの分析)によって調べ,微細化の程度とそれに必要な雰囲気環境を調べた.その結果,大気および窒素環境では表面から深さ5μm程度までの領域に,粒径約1μm以下のナノ微細化層の形成が確認された.これに対し,高真空環境では微細化層はほとんど形成されなかった.一方,アルゴン環境では表層部直下に微細化領域が観察されたが,微細化の程度は大気や窒素環境に比べて低かった.すなわち,本手法によって組織の微細化を実現するためには,被加工物周囲に何らかの雰囲気ガスを必要とすることがわかった.微細化層の元素分析を行ったところ,大気環境では酸素原子が,窒素環境では窒素原子が試料の最表層部に集中して存在することが明らかとなった.このことは,雰囲気ガスの選択により,任意のガス成分原子を基地組織に導入できる可能性を示している.なお,インデンターとの接触部の深さは環境によらず1015μm程度と小さく,加工前後の表面粗さにも大きな差は認められなかった.弾塑性応力解析の結果,本手法による塑性変形の大部分は初回の負荷過程で生じていることが考察された.以上のことから,大気や窒素環境下では,低荷重を用いる本手法によって,表面状態を大きく変化させずに表層組織のみを微細化できることが明らかとなった.金属に低圧縮負荷を振動的に与え,転位の非可逆成分を累積させることにより,表層をnmオーダーに微細化する技術を開発する.大気,N2,Ar,真空中で実験を行い,結晶粒微細化に及ぼす雰囲気,負荷荷重,繰返し数の影響を調べた.炭素鋼およびアルミ合金を用いた実験の結果,両者ともに粒径1マイクロメートル以下の微細層が形成された.微細化層の粒径や深さは.負荷の大きさや振動回数によって制御できることがわかった.微細化の程度は大気やN2中では顕著であるが,Ar中では小さかった.真空中では微細化がほとんど生じなかった.以上から,本手法によるナノ微細化には雰囲気と転位の相互作用が不可欠であることが明らかとなった.金属に低圧縮負荷を繰返し与えることで,表面層をナノ結晶粒組織に改質することを試みた.供試材は低炭素鋼(S25C)およびアルミ合金(A7075)を用いた.負荷荷重は40kgf(392N),負荷繰返し数は5×10^7回とし,実験後に,接触部表面の形態や接触面直下縦断面の分析を行い,微細化の程度を明らかにした.炭素鋼を用いた実験では,大気環境に加えて,アルゴン,窒素,高真空環境中で実験を行ない,微細化に及ぼす周囲雰囲気の影響を明らかにした.その結果,大気および窒素環境では表面から深さ0.005mm程度までの領域に,粒径約0.001mm以下のナノ微細化層の形成が確認された.これに対し,高真空環境では微細化層はほとんど形成されなかった.一方,アルゴン環境では表層部直下に微細化領域が観察されたが,微細化の程度は大気や窒素環境に比べて低かった.すなわち,本手法によって組織の微細化を実現するためには,被加工物周囲に何らかの雰囲気ガスを必要とすることがわかった.微細化層の元素分析を行ったところ,大気環境では酸素原子が,窒素環境では窒素原子が試料の最表層部に集中して存在することが明らかとなった.このことは,雰囲気ガスの選択により,任意のガス成分原子を基地組織に導入できる可能性を示している.なお,インデンターとの接触部の深さは環境によらず0.010.015mm程度と小さかった.アルミ合金を用いた実験は大気中において行なった.

その結果,深さ0.001mm程度までの領域に,粒径約0.001mm以下のナノ微細化層が形成された.インデンターとの接触部の深さは0.007mm程度と小さかった.すなわち,アルミ合金の場合でも,炭素鋼の結果と同様に,表面状態を大きく変化させることなく微細化層を付与できることが明らかとなった.以上より,周囲環境と振動荷重の相互作用を利用してナノ微細化を達成する本手法は,種々の金属に有効であることが示された.本研究の目的は,金属に繰返し圧縮負荷を振動的に与え,発生・移動する転位のうちの非可逆成分を累積させることにより,表層組織のみをナノメートルオーダーで微細化する技術を開発することにある.これを達成するために,平成26年度は微細化に及ぼす周囲雰囲気の影響を実験的に調べ,弾塑性応力解析によって負荷時の変形特性を明らかにすることを試みた.研究実績の項に述べたように,これらの研究内容はほぼ当初の計画通りに進展している.材料強度学平成26年度に特定した周囲環境(大気,窒素)を用いて,アルミ合金を対象として,微細化実験を行う.負荷荷重は4kgf(39.2N),40kgf(392N)の2種類を,繰返し数は1×10^6回,1×10^7回,5×10^7回を,また繰返し速度は200Hzを予定している.得られた接触面および縦断面の微細化層に対して初年度と同様な分析を行う.この結果とFEM解析の結果を総合し,ナノ微細化機構およびナノ微細化を最適化する加工パラメータを明らかにする.
漢字文化圏における近代二字漢語動詞と形容動詞の発達と交流に関する総合的研究

平成30年度の研究業績は、専門書1冊、関連論文7編である。概ね研究計画に基づき、具体的に下記の内容で研究を進めた。(1)近代漢字語の二字化における要因に関する分析;(2)中国語に与えた日本語の影響の解明;(3)日中同形語6300語に対し、語源、英華字書類、中国語近代コーパス、日本語近代コーパスでの調査を実施した上、特にサ変動詞語幹2400余語;漢語形容動詞600について詳細に調査した。上記の3項目に関しては、『漢語近代二字語研究』という専門書を脱稿し、年内に華東師範大学出版社より出版されることになっている。この著書では、これまでと異なる角度から分析を行った。日本影響語に関しては、A日本語借形語(日本語から漢字形のまま、言葉を借りるというケース);B日本語借義語(文字列は漢籍にあるが、意味は漢籍のものではなく、日本語から借りた新しいもの);C日本語活性語(日本語の刺激によって活性化された漢籍語である)という三パターンを提唱した。(3)に関しては、次のような理論的枠組みを打ち立てた:中国語語彙体系の近代化に2つのハードルがある。一、新しい概念は、二字語で表現する;二、既存の概念を表す一字語は、同義の二字語(群)を獲得すること。対して、日本語語彙体系の近代化は、一、新しい概念は、二字漢語で表現する;二、既存の概念を表す和語は、同義の二字漢語(群)を獲得すること。日中両語彙体系は、二字漢語という点に関連づけられ、20世紀に入ってから、日本語が中国語に強い影響を与えた。それを実証すべく、大規模の語彙調査を実施した。調査結果は、上記の書物にて、公表する予定である。また「基本語化現象」について、認知言語学の範疇理論、プロトタイプ理論を修正し、自説を展開した。二字語化現象は、日中だけではなく、韓国語、ベトナム語まで考察の範囲を広げていく必要を感じている。沈ゼミ所属の大学院生を指導し、サ変動詞2460、漢語形容動詞470について語誌記述を進めている。研究成果をまとめた『漢語近代二字語研究』(華東師範大学出版社)という専門書は脱稿した。上記の研究成果を反映させるデータベースの構築は、予想より時間が取られた。今年度5月末までに漢字を記録するデータベースを完成させ、科研費を適正に執行していく。日中同形二字語6300語、及びサ変動詞語幹、漢語形容動詞等に関する語源調査を踏まえ、次のように研究成果を整理し、報告していく予定である。語源調査によって、漢籍語か否かを分類し、語源記述を完成する。非漢籍語の一覧表を完成し、A類、つまり日本借形語として、精査し確定する。この部分は、今後の日本語借用語研究において基本となる研究データーとなる。漢籍語について、詳細に吟味し、B類、つまり近代日本で意味の変化を蒙った語について、その意味の変遷を記述する。意味変化のないものに対し、使用頻度がないかと中国語・日本語コーパスの調査結果に照合し、C類、つまり日本語の刺激によって活性化された語と中国語独自の継承語とわけ、それぞれ記述する。以上の作業により、中国語に与えた日本語の影響のみならず、中国語の近代語彙体系形成の過程も明らかになるだろう。

沈ゼミ所属の大学院生を指導し、サ変動詞2460、漢語形容動詞470について語誌記述を進めている。研究成果をまとめた『漢語近代二字語研究』(華東師範大学出版社)という専門書は脱稿した。上記の研究成果を反映させるデータベースの構築は、予想より時間が取られた。今年度5月末までに漢字を記録するデータベースを完成させ、科研費を適正に執行していく。日中同形二字語6300語、及びサ変動詞語幹、漢語形容動詞等に関する語源調査を踏まえ、次のように研究成果を整理し、報告していく予定である。語源調査によって、漢籍語か否かを分類し、語源記述を完成する。非漢籍語の一覧表を完成し、A類、つまり日本借形語として、精査し確定する。この部分は、今後の日本語借用語研究において基本となる研究データーとなる。漢籍語について、詳細に吟味し、B類、つまり近代日本で意味の変化を蒙った語について、その意味の変遷を記述する。意味変化のないものに対し、使用頻度がないかと中国語・日本語コーパスの調査結果に照合し、C類、つまり日本語の刺激によって活性化された語と中国語独自の継承語とわけ、それぞれ記述する。以上の作業により、中国語に与えた日本語の影響のみならず、中国語の近代語彙体系形成の過程も明らかになるだろう。日中両言語の出典を反映させるデータベースのデザインは手間が取り、予定より少し遅れているため、調査・分析の結果を導入も遅れている。そのため、学生に支払うべき謝金が発生しなかった。ようやくデータベースの構築が完了になり、これからデータの導入等に着手する。大学院生を3人確保し、延べ200時間、20万円前後の人件費が発生する見込みである。2019年7月までにホームページを立ち上げ、データベースの運用を開始したい。
門脈圧亢進症の病態生理における胆汁酸とその受容体FXRの役割

本研究は胆汁酸受容体に着目し、門脈圧亢進症の病態生理を明らかにすることを目的として行った。今年度は主に門脈圧亢進症の病態の重要な構成要素である炎症反応の一つ、血管透過性にTGR5の活性化がどう影響するか検討した。野生型のFVBマウスの耳介に炎症誘発物質であるcrotonoilを塗布すると、静脈内投与した色素が耳介組織中に多量に漏出し、耳介組織の浮腫が形成された。TGR5作動薬であるTLCAを皮内投与すると、この色素漏出および浮腫形成が有意に抑制されたことから、TGR5の刺激は炎症刺激による血管透過性の亢進を抑制することが示唆された。さらに、血管内皮細胞に直接作用して血管透過性を亢進することが知られているvascular endothelial growthfactorの皮内投与による色素漏出および浮腫も、TLCAの皮内投与によって抑制された。ウシ大動脈内皮細胞にTLCAを処置すると、細胞層の電気抵抗値が上昇した。さらに、TLCAの処置は内皮細胞のdextran分子に対する透過性も抑制した。これらの結果から、TGR5の刺激が内皮細胞のバリア機能を強化することが示唆された。TLCA処置によるバリア機能の強化は、siRNAによるTGR5のノックダウン、protein kinase A (PKA)阻害剤およびRhoGTPaseであるRac1の阻害剤の前処置によって抑制された。また、TLCAを処置すると、内皮細胞内cAMPの量が増加し、細胞辺縁におけるactin線維の重合が促進された。以上の結果から、内皮細胞において、TGR5の刺激は細胞内cAMPの増加、PKA、Rac1の活性化を介して、actin細胞骨格の再構築が引き起こされ、バリア機能が強化されることがわかった。また、これによって門脈圧亢進症の病態の重要な構成要素である炎症反応を抑制することが示唆された。肝硬変患者は血中におけるPDGF-BBおよびendothelin-1(ET-1)の血中濃度が上昇しているため、これらの因子は相乗的に血管組織に作用し、病態に影響を与えている可能性がある。そこでこれらの因子の相乗作用とその分子メカニズムを明らかにすることは門脈圧亢進症の病態生理を理解する上で重要だと考え、血管平滑筋の増殖性変化に対するPDGF-BBおよびET-1の作用を検討した。内皮細胞を剥離したラット尾動脈にPDGF-BB(100 ng/m1)、ET-1(300 nM)をそれぞれ単独で4日間処置したところ、形態学的変化や収縮力の変化はほとんど観察されなかった。一方、これらを同時処置した標本では中膜の肥厚と内腔の狭窄が見られた。また、PCNA陽性の細胞核数が有意に増加しており、平滑筋細胞の増殖が示唆された。さらに、これらの同時処置標本では収縮力が有意に低下しており、収縮タンパク質であるα-actinの発現量も低下していた。Western blotによる解析の結果、PDGF-BBとET-1の同時処置標本ではERK1/2、Akt、mTOR下流のターゲットであるp70S6 kinaseのリン酸化が有意に上昇していた。さらに、MEK1/ERK1/2経路の阻害剤PD98059(30μM)、PI3K/Akt経路の阻害剤LY294002(30μM)、mTOR阻害剤rapamycin(30nM)を処置すると、PDGF-BBとET-1の同時処置による中膜肥厚と内腔狭窄、平滑筋細胞増殖、収縮力低下、α-actin発現量の低下が有意に抑えられた。以上の結果から、PDGF-BBとET-1はERK1/2、Akt、mTORの活性化を介して相乗的に血管平滑筋細胞の増殖性変化を引き起こすことが示唆された。これまで、核内受容体FXRが胆汁酸の受容体として、血管組織の様々な生理的機能に関わることが先行研究および本研究によって明らかになっている。その一方、Gタンパク共役型受容体TGR5も胆汁酸受容体であるが、血管組織における発現の有無やその役割は不明である。今年度は、門脈圧亢進症の病態の重要な構成要素である内皮細胞の炎症反応に着目し、そこでのTGR5シグナルの影響を検討した。ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)において、炎症性サイトカインTNF-αを処置すると接着分子VCAM-1の発現量、および単球(U937)の接着数が増加した。これらの反応はTGR5と最も親和性の高い胆汁酸であるtaurolithocholic acid(TLCA)を同時に処置することで抑制された。この抑制効果は即合成酵素阻害剤L-NMMAの前処置によって解除されたことから、NO依存性の反応であると考えられた。続いて、内皮細胞でのTGR5刺激がNO産生を引き起こすメカニズムを検討した。ウシ大動脈内皮細胞(BAEC)にTLCAを処置すると、培養上清中に産生されるNO量が増加した。この反応はTGR5に対するsiRNAを導入すると消失した。また、HUVECにTLCAを処置すると、eNOSのserine1177のリン酸化が増加した。TLCAによる以上の反応はCa^<2+>チャネル阻害剤や細胞外液のCa^<2+>の除去、またAktの上流の因子PI3Kの阻害剤の前処置によって抑制された。またHUVECにおいて、TLCAを処置するとAktのserine473のリン酸化と細胞内Ca^<2+>濃度が上昇した。

以上の結果から、内皮細胞において、TGR5を刺激すると、炎症刺激による接着分子発現および単球接着反応が抑制されること、またこの抑制効果は細胞内Ca^<2+>濃度の上昇およびAktの活性化を介したNO産生量の増加によるものであることが示唆された。本研究は胆汁酸受容体に着目し、門脈圧亢進症の病態生理を明らかにすることを目的として行った。今年度は主に門脈圧亢進症の病態の重要な構成要素である炎症反応の一つ、血管透過性にTGR5の活性化がどう影響するか検討した。野生型のFVBマウスの耳介に炎症誘発物質であるcrotonoilを塗布すると、静脈内投与した色素が耳介組織中に多量に漏出し、耳介組織の浮腫が形成された。TGR5作動薬であるTLCAを皮内投与すると、この色素漏出および浮腫形成が有意に抑制されたことから、TGR5の刺激は炎症刺激による血管透過性の亢進を抑制することが示唆された。さらに、血管内皮細胞に直接作用して血管透過性を亢進することが知られているvascular endothelial growthfactorの皮内投与による色素漏出および浮腫も、TLCAの皮内投与によって抑制された。ウシ大動脈内皮細胞にTLCAを処置すると、細胞層の電気抵抗値が上昇した。さらに、TLCAの処置は内皮細胞のdextran分子に対する透過性も抑制した。これらの結果から、TGR5の刺激が内皮細胞のバリア機能を強化することが示唆された。TLCA処置によるバリア機能の強化は、siRNAによるTGR5のノックダウン、protein kinase A (PKA)阻害剤およびRhoGTPaseであるRac1の阻害剤の前処置によって抑制された。また、TLCAを処置すると、内皮細胞内cAMPの量が増加し、細胞辺縁におけるactin線維の重合が促進された。以上の結果から、内皮細胞において、TGR5の刺激は細胞内cAMPの増加、PKA、Rac1の活性化を介して、actin細胞骨格の再構築が引き起こされ、バリア機能が強化されることがわかった。また、これによって門脈圧亢進症の病態の重要な構成要素である炎症反応を抑制することが示唆された。平成23年度の成果として、内皮細胞のNO産生能における胆汁酸/TGR5シグナル経路の活性化の影響も明らかにすることを予定していた。計画通り、内皮細胞の培養上清中に産生されたNOの測定法を確立し、さらに胆汁酸/TGR5シグナルとNO産生反応をつなぐ細胞内シグナル、すなわちAkt、Ca^<2+>、eNOSの関与も明らかにできた上、この反応の病態生理学的意義、すなわち単球接着反応に与える影響も検討することができた。今後も平成23年度の成果に引き続いて、門脈圧亢進症の病態生理の中で重要な要素である内皮細胞の炎症制御機能におけるTGR5シグナルの影響の検討を継続する。今後はその中でも、特に内皮細胞の血管透過性制御機能におけるTGR5シグナルの影響に着目して検討を行う予定である。
有明海産ムツゴロウの生産に関わる餌料環境と摂餌行動との関係の研究

第2年目は、一年目に取りかかった行動と潮汐との関係、餌料珪藻量測定、行動圏の決定に関する検討を完成させるとともに、保存中のビデオを用いて干潟に生息を始めたばかりの当歳魚がテリトリーを獲得する過程に関して、解析を行った。当歳魚は、8月に干潟上に現れ、出現当初は放浪する行動様式を見せるが、次に一つの水揚を中心に数分-数十分滞在する様式を経て次の型に変わる。最終的な定住型は10月に現れた。定住型は水揚にある生息孔(5-25cmの深さ)を中心に一定範囲で摂餌を繰り返し、侵入個体を攻撃した。また、定住型の個体間でも干渉が生じた。当歳魚はこのようにして、餌場であるテリトリーを獲得する。魚体サイズに定住型と他の型との一定の傾向はなく、必ずしも大型個体が早くテリトリーを獲得するわけではない。サイズ以外の要素も行動様式の発現に関わると考えられた。干潟の餌料珪藻量について変化を観測し、時期的に数倍の変化があるものの、それは季節にマッチしたものではなかった。ムツゴロウの餌料量は、季節だけではない要素によって変化すると考えられたが、その要因を特定することは出来なかった。生息域間でムツゴロウの栄養状態を比較したところ、餌料量の多寡と栄養状態が対応する場合としない場合が見られ、餌料量以外の要素もムツゴロウの栄養状態に関係すると考えられた。また、ムツゴロウは生息孔を中心とするテリトリーで餌を確保する反面、生息孔への執着で行動が制限され、餌料量が必ずしも栄養状態や生産量に反映しないことも考えられた。第一年目として、ムツゴロウの行動解析手法の検討、行動と潮汐との関係および餌料珪藻の現存量測定方法について検討を行った。ムツゴロウの行動はビデオ画像に記録し、その解析は、長崎大学工学部機会制御研究室による行動解析プログラムで行った。珪藻については、そのほとんどが2mm厚の干潟表層に分布することを確認した上で、5mm厚の泥を採取し、アセトンで抽出した泥中のクロロフィル-a量を測定した。泥表層の珪藻は、張潮により巻き上げられ、水中に高濃度に懸濁して運ばれるので、水中のクロロフィル-a量は経時的に大きく変化し、干潟上の餌料環境は潮汐ごとに変動することが判明した。ムツゴロウは、小潮の低潮ラインより高い位置に生息孔を造り、大潮を中心として高潮時に生息域が水没する期間に活動する。小潮前後の生息孔が水没しない期間は、個体の行動圏は次第に縮小するが、高潮時の水位が比較的高い間は魚自身が水を運んで干潟を濡らすため、活動を行う。干潟表層の泥の含水率が67%以下になる小潮の数日間は巣孔内で絶食することが判明した。各個体は、平均0.62m^2の行動圏を有し、その中で平均0.41m^2を占有的に使用した。行動圏の周辺部は、隣接個体が入り会う場所で、そこで隣接個体との攻撃・防御行動が生じた。拮抗関係に隣接個体間の優劣は明確でなく、一方的な攻撃も防御も見られなかった。第二年目は、上記の検討結果をもとに、餌料珪藻量の増減機構、餌料量と行動圏との関係など、ムツゴロウ生産量と基礎生産機構の関係に検討項目を拡大する予定である。本年度は、干潟に生息を始めたばかりの当歳魚がテリトリーを獲得する過程を解析すべく、干潟における観察を行ったが、行動軌跡の詳しい解析には、1996年に諌早湾奥部の干潟で記録し保存していたビデオ記録を用いた。

さらに、一年目に取りかかった行動と潮汐との関係、餌料珪藻量測定、行動圏の決定に関する検討についても、追加して現場で採取した資料も含め、研究を完成させた。当歳魚は、8月に干潟上に現れ、出現当初は放浪する行動様式を見せるが、次に一つの水場を中心に数分-数十分滞在する様式を経て次の行動様式に変わる。最終的な定住型は10月に現れた。定住型は水場にある深さ5-25cmの生息孔を中心に行動圏で摂餌し、侵入個体を攻撃した。また、定住型の個体間でも干渉が生じた。当歳魚はこのようにして、餌場であるテリトリーを獲得する。魚体サイズに定住型と他の型との一定の傾向はなく、必ずしも大型個体が早くテリトリーを獲得するわけではない。サイズ以外の要素も行動様式の発現に関わると考えられた。干潟の餌料珪藻量には、時期的に数倍の変化がみられるが、それは季節に対応したものではなかった。したがってムツゴロウの餌料量は、季節以外の要素にも影響を受けて経時的に変化すると考えられたが、その要因を特定することは出来なかった。ムツゴロウの栄養状態の生息域間比較から、必ずしも餌料量と栄養状態が対応せず、餌料量以外にムツゴロウの栄養状態に関係する要素があると考えられた。また、ムツゴロウは生息孔を中心とするテリトリーで餌を確保する反面、生息孔への執着で行動が制限され、餌料量が必ずしも栄養状態や生産量に反映しないことも考えられた。
欠測値を含む多変量デ-タの効率的解析法に関する研究

欠測値を含む多変量デ-タの解析法としては,スコアリング法とEMアルゴリズムが昔から有名であるが,これらの手法については,従来から種々の欠点が指摘されていた。特に,推定値が収束するまでの反復回数が多く,計算時間がかかりすぎることが実用上最大の欠点とされている。そこで本研究では,収束速度を改善することを最大の目標として,算法の提案と数値実験を行った。EMアルゴリズムについては,ベクトルに対する1次変換の不動点を有限の計算量で求める“最小多項式外挿法"を導入し,欠測値のある多変量正規分布に対するEMアルゴリズムの加速に応用してみた。その結果,通常のEMアルゴリズムでは,反復回数が数十数百であったものが,数回十数回程度に改善された。加速を行うと,1反復あたりの計算時間は増すが,それでも全計算時間は1/10程度に短縮されることが判明した。スコアリング法については,収束の次数が1次であることを実験的に確かめた。収束が遅い場合には,Aitkenの加速法を適用すると効果が大きいことも確かめられた。スコアリング法の他の欠点として,大域的収束性が無いことがあげられる。これに対する有効な対策は,現在のところ無いようである。そこで,反復の初期の段階では,大域的収束性のあるEMアルゴリズムを用い,途中からスコアリング法に乗り換えるのがよいであろうと思われる。
フランス近代における民衆の居住空間と都市生活

パリ地方の田園都市を通して、20世紀フランスの都市・住宅のかんする諸問題を把握し、現代社会の形成と仕組みに迫ろうと、田園都市のプランや写真など、今後につながる貴重な史資料を入手し分析に着手した。しかしながら、田園都市の実証的研究から20世紀都市社会の諸問題を本格的に検討する作業は今後に残さざるをえなかった。現時点において都市や住宅から20世紀社会に接近するには、近現代都市史研究の現状をサーヴェイするとともに、視角を拡大し方法を鍛える必要があると考え、そのための試みを先行させたからである。こうして、労働、社会関係、国家などを扱う多様な歴史研究に広く視線をそそぎつつ、フランスにおける近現代都市史研究の現状を理解する努力を積み重ねた。並行して、近現代都市史にかんするフランスと日本の研究をつき合わせて検討することに、歴史的事実の比較や確認にとどまらず、有効な視角や方法を構築する手掛かりを見出そうとの狙いをこめて日仏共同研究を推し進めた。その成果のひとつが、2001年10月の日仏シンポジウム「近代都市史の新展開:日常性、ネットワーク、表象」であった。以上のような試みの結果、フランスにおける近現代都市研究にとって、社会集団との関連において分節化した空間を把握すること[具体的には、民衆世界の内的構造の再検討、重層をなす空間的区分(セグレガシオン)の解明、都市空間にかかわる様々な表象の検証]が重要な課題であることを確認した。また、日本における都市史が国民国家とのかかわりを強く意識するのにたいし、フランスではさほど直截に国家に接続しては都市を論じない傾向など、問題意識に大きな違いのあることが判明した。こうした差異を追跡するところから、フランス都市社会の新たな側面が明らかとなり、その歴史像が書きかえられることであろう。2000年夏の約1ヶ月間のパリ滞在などを通して、パリ地方を中心とする20世紀フランスの都市、住宅、民衆にかんし、史資料の探索や収集、研究現状の把握につとめた。まず、192030年代のパリ地方に建設された公的性格をもつ田園都市10ヵ所を訪れ、建設時のプランと比較しながら、現状を確認しつつ写真撮影をおこなった。近年の再開発の対象でもある、これら田園都市にかかわる国立古文書館所蔵資料を閲覧のうえ必要のものを撮影して持ち帰った。また、2000年に公刊されたアニー・フルコー(フォントネー=サン・クルー高等師範学校教授)の宅地分譲研究からは多くを学んでいるが、同氏からは、実証的研究の重点がいまや1950年代に誕生した大規模団地の整備に移行しているという情報を直接に得ることができた。このほか、民衆家計の実態を明らかする文献、史資料の探索にも努力したが、不可欠な第二次世界大戦直後についての情報は必ずしも十分にはならなかった。現在、以上のような、史資料、文献、諸情報などを整理しながら、本格的な分析、検討に着手しつつある。近代都市にかんする日仏シンポジウムの具体化に向けても着実に準備を推し進めている。フランスから招請を予定しているアラン・フォール(パリ第10大学ナンテール校研究員)とは滞仏中に幾度か話し合って報告の内容をつめたが、日本近代史の専門家として加わっていただく原田敬一(佛教大学)、阿部安成(滋賀大学)とも意見交換をおこなって論点の明確化をはかった。こうした準備作業から明らかになったのは、日仏間で研究の関心がかなり異なっており、両者をかみ合わせるのがなかなか難しいという事実であった。したがって、都市、居住環境、民衆を対象とする歴史研究の方法や視角を、改めて鍛えることが重要な課題として浮かび上がっているように思われる。日仏シンポジウムは2001年10月に開催を予定している。

昨年度にひきつづいて、近代都市史をめぐる歴史研究の現在的課題を掘り下げながら、20世紀前半のパリ地方に焦点をあわせて、フランス民衆の居住空間にかんする史資料の探索、検討、分析をおこなった。近現代における都市史、民衆史の研究の現状については、フランスにおける諸研究を参照にしつつ、パリ地方にかんする知見の獲得につとめたが、その一方で、ここ20年ほどの日本における社会史研究の急展開に止目して、関連する諸研究の整理を試みた。その一端に既発表の「日本におけるフランス労働史研究」も含まれるが、ほかにも、20世紀の国家や、近現代の社会関係をめぐる歴史研究の関心を把握しようとした。全体的な展望のなかに民衆の居住空間と生活様式を位置づけることを志したのである。また、2001年10月6日には、19世紀パリ史の第一人者アラン・フォール氏(パリ大10大学)、近代の大阪を専門とする原田敬一氏(佛教大学)、横浜をフィールドとする阿部安成氏(滋賀大学)を招いて、近代都市にかんする日仏シンポジウムを開催した。そこでは、日仏間における史実の相違はもちろんであるが、都市や民衆に寄せる関心の違いが明らかになり、方法の面からも、さらなる交流の必要性が痛感された。上記3氏の報告を核にして論集の編纂を進めているが、シンポジウムにかんしては、すでに『日仏歴史学会会報』17号で簡単な紹介をおこなった。以上のような既存研究の渉猟・検討、研究会・シンポジウムなどでの意見交換を生かすべく、20世紀前半の田園都市について史資料収集を、昨夏もパリでおこない一定の成果をあげた。その検討・分析の努力を鋭意つづけており、早急な綜合化と報告書の作成をめざしている。
アミノ酸変換反応におけるアポ酵素-補酵素-基質モデル系の構築

酵素系において発現する選択的かつ特異的な基質変換反応を金属錯体を用いてモデル化する場合,配位子間相互作用を酵素における基質認識過程と見なすことが可能である.本研究ではビタミンB6酵素群におけるアミノ酸代謝過程の活性中間体であるアポ酵素-補酵素-基質複合体で発現する分子認識を,遷移金属錯体における配位子間相互作用としてモデル化することを目的とした.まず生体内に存在するビタミンB6補酵素であるピリドキサールを用いた分子認識モデル錯体において,ピリドキサールの2位メチル基がCH-π相互作用に基づく作用基として複合体形成に重要であることを見いだし,その結果をJ.Chem.Soc.,Dalton Trans.誌に,さらにモデル錯体で発展させた成果もBull.Chem.Soc.Jpn.,誌に報告した.また生体物質における分子認識の重要性を錯体の場で明らかにし,Inorg.Chim.Acta誌にアミノ酸の検討結果を,Inprg.Chem.誌に核酸塩基の結果を報告した.分子認識に関するこのような知見を基に,アミノ酸変換反応における中間体モデルとして,中心金属にCo(III)イオンと第一配位子にターピリジンを用いてアポ酵素モデルとし,サリチルアルデヒド誘導体を補酵素,各種アミノ酸を基質とした三元錯体を合成し,配位子間相互作用がアミノ酸変換反応に及ぼす効果を検討した.その結果アミノ酸α位が酸化的に水酸化され,これを中間体としてアミノ酸のアミノ基がカルボニル化合物へと転移する新規なトランスアミネーションを見いだした.またこの水酸化反応は,ジペプヂドを配位子とした場合にも展開でき,その結果はJ.Inorg.Biochem.誌に報告した.現在,これら2種類の構造同定されたモデル錯体における反応について,配位挙動と反応性との関係を追跡しその成果を投稿準備中である.酵素系において発現する選択的かつ特異的な基質変換反応を金属錯体を用いてモデル化する場合,配位子間相互作用を酵素における基質認識過程と見なすことが可能である.本研究ではビタミンB6酵素群におけるアミノ酸代謝過程の活性中間体であるアポ酵素-補酵素-基質複合体で発現する分子認識を,遷移金属錯体における配位子間相互作用としてモデル化することを目的とした.まず生体内に存在するビタミンB6補酵素であるピリドキサールを用いた分子認識モデル錯体において,ピリドキサールの2位メチル基がCH-π相互作用に基づく作用基として複合体形成に重要であることを見いだし,その結果をJ.Chem.Soc.,Dalton Trans.誌に,さらにモデル錯体で発展させた成果もBull.Chem.Soc.Jpn.,誌に報告した.また生体物質における分子認識の重要性を錯体の場で明らかにし,Inorg.Chim.Acta誌にアミノ酸の検討結果を,Inprg.Chem.誌に核酸塩基の結果を報告した.分子認識に関するこのような知見を基に,アミノ酸変換反応における中間体モデルとして,中心金属にCo(III)イオンと第一配位子にターピリジンを用いてアポ酵素モデルとし,サリチルアルデヒド誘導体を補酵素,各種アミノ酸を基質とした三元錯体を合成し,配位子間相互作用がアミノ酸変換反応に及ぼす効果を検討した.その結果アミノ酸α位が酸化的に水酸化され,これを中間体としてアミノ酸のアミノ基がカルボニル化合物へと転移する新規なトランスアミネーションを見いだした.またこの水酸化反応は,ジペプヂドを配位子とした場合にも展開でき,その結果はJ.Inorg.Biochem.誌に報告した.現在,これら2種類の構造同定されたモデル錯体における反応について,配位挙動と反応性との関係を追跡しその成果を投稿準備中である.生体系に見られる選択的かつ特異的な基質変換反応を生体外で金属錯体を用いて構築する場合,本来の酵素に比べて低分子化した金属錯体では配位子間相互作用として現れる基質認識過程だけを取り上げることが可能であるため,分子設計に基づく機能変換を容易に行なえる点が特徴となる.我々はビタミンB6酵素群におけるアミノ酸代謝活性中間体のアポ酵素-補酵素-基質複合体をで発現する分子認識を,遷移金属錯体における配位子間相互作用としてモデル化することを目的として,中心金属にCo(III)イオン,第一配位子にポリピリジンを用いてアポ酵素とし,サリチルアルデヒド誘導体を補酵素,各種アミノ酸を基質とした三元錯体を合成し,これら配位子間相互作用がアミノ酸変換反応に及ぼす効果を検討した.まず生体内に存在する補酵素であるピリドキサールを用いた分子認識モデル錯体において,ピリドキサールの2位メチル基がCH-π相互作用に基づく相互作用基として複合体形成に重要であることを見いだし,その結果をJ.Chem.Soc.,Dalton Trans.誌に報告した.さらにアミノ酸錯体における分子認識の重要性を示した報告を,Inorg.Chim.Acta誌で2報公表予定である.このような知見を基にアミノ酸変換反応を三元錯体で検討した結果,タ-ピリジンを第一配位子とした場合にはアミノ酸α位が酸素によって水酸化されることを見いだし,さらにこれを中間体としてアミノ酸のアミノ基がカルボニル化合物へと転移する新規なトランスアミネーションが起ることも見いだした.(投稿準備中)現在,タ-ピリジン以外の第一配位子によるα位水酸化反応の検討,及び各種カルボニル化合物によるトランスアミネーションの検討を行なっており,構造同定された活性種を経由する反応における,錯体の構造変化を含む配位挙動と反応性との関係を総合的に追跡している.またこの水酸化反応はジペプチドを配位子とした場合にも展開できることが判明し,その結果はJ.Inorg.Biochem.誌に報告した.

酵素系において七発現する選択的かつ特異的な基質変換反応を金属錯体を用いてモデル化する場合,配位子間相互作用を酵素における基質認識過程と見なすことが可能である.本研究ではビタミンB6酵素群におけるアミノ酸代謝過程の活性中間体であるアポ酵素-補酵素-基質複合体で発現する分子認識を,遷移金属錯体における配位子間相互作用としてモデル化することを目的とした.まず生体内に存在するビタミンB6補酵素であるピリドキサールを用いた分子認識モデル錯体において,ピリドキサールの2位メチル基がCH-π相互作用に基づく作用基として複合体形成に重要であることを見いだし,その結果をJ.Chem.Soc.,Dalton Trans.誌に,さらにモデル錯体で発展させた成果もBull.Chem.Soc.Jpn.,誌に報告した.また生体物質における分子認識の重要性を錯体の場で明らかにし,Inorg.Chim.Acta誌にアミノ酸の検討結果を,Inorg.Chem.誌に核酸塩基の結果を報告した.分子認識に関するこのような知見を基に,アミノ酸変換反応における中間体モデルとして,中心金属にCo(III)イオンと第一配位子にターピリジンを用いてアポ酵素モデルとし,サリチルアルデヒド誘導体を補酵素,各種アミノ酸を基質とした三元錯体を合成し,配位子間相互作用がアミノ酸変換反応に及ぼす効果を検討した.その結果アミノ酸α位が酸化的に水酸化され,これを中間体としてアミノ酸のアミノ基がカルボニル化合物へと転移する新規なトランスアミネーションを見いだした.またこの水酸化反応は,ジペプチドを配位子とした場合にも展開でき,その結果はJ.Inorg.Biochem.誌に報告した.現在,これら2種類の構造同定されたモデル錯体における反応について,配位挙動と反応性との関係を追跡しその成果を投稿準備中である.
モチーフ理論の種々のコホモロジーと周期積分への応用

ブロック・クリズの論文の中で彼らはブロック・クリズ・ホップ代数と呼ばれるホップ代数を構成し、混合テイトモチーフの圏をそのホップ代数上の余加群の圏として定義した。本年度はブロック・トタロによるポリログ余加群の構成で用いられた代数的サイクルを生み出すホモトピー的手法を編み出した。さらにその手法を用いることによりベイリンソン・ゴンチャロフ・シェヒトマン・バルチェンコによって定義された青本多重対数に付随するブロック・クリズホップ代数上の余加群の明示的な記述を得た。DをQ上、モチビック多重ゼータ値で生成されたベクトル空間を円周率の2乗で生成されたイデアルで割った空間とする。D内で深さが与えられた整数d以下のモチビック多重ゼータで生成された部分空間として深さフィルトレーションが定まる。ブロードハースト・クライマーは重さ$n$と深さdの多重ゼータ値の空間の次元の母関数に関する予想をたてた。この予想に楕円尖点形式の次元が現れることから、混合楕円モチーフが混合テイトモチーフに影響を与えていることが示唆される。他方3点付き楕円曲線のモジュライ上の混合楕円モチーフをつかさどるホップ代数がハインによる相対バー複体により構成されている。そして、穴あき普遍楕円曲線の基本群の普遍包絡環には、このホップ代数上の余加群の構造が導入される。我々は退化楕円曲線の基本群と射影直線から3点を除いたものの基本群の関係を与えた。さらにこの関係に明確な説明をあたえるために、サンドイッチ解消という自由結合代数上の自由解消を導入した。これはブロードハースト・クライマー予想に現れる母関数を生み出すものである。朝倉・大坪との共同研究においてある超幾何関数の$1$における値は指数パラメータがある条件を満たす時に、代数的数の対数関数と代数的数の一次結合の形にかけることを証明した。この条件はあるフェルマー曲面のホッジサイクルと関連するものになっている。本年度は青木・塩田の明示的代数的サイクルを使うことにより、明示的公式をえることに成功した。Appellのn変数超幾何関数$F_4$の満たす微分方程式はある超平面配置の補空間のある商空間で非特異な解に解析接続される。その空間の補空間の商空間の基本群はn=3まで子・後藤により計算されており、$n$が4以上の場合は生成元と関係式の予想がされていた。本年はこの予想が正しく、具体的な生成元の形で与えた。手法としてはSalvetti complexを用いるものである。さらに具体的な計算に乗せるために、商超平面配置にうまく半順序をいれ、それをもとにspanning complexを導入するところが工夫したところである。Beilinson-Goncharov-Shechitman-Varchenkoによって定義された、青本多重対数関数ホッジ構造は混合テイト・ホッジ構造となることが知られている。本年はこれをホッジ実現として導く混合テイト・モチーフをブロック・クリス・ホップ代数上の余加群として構成した。そのためには、まずアファイン空間からなる微分次数複体をモチーフのなすの微分次数圏として構成しておき、ホモトピー修正の手法をもちる。そのためには、アファイン空間内の一点、およびそこへのホモトピーをとり、さらにそのホモトピーを用いて体サイクル複体の微分次数複体へと修正するというものである。超幾何関数3F2の1のある条件を満たす有理指数変数の$1$における特殊値の代数性について考察した。有理指数変数の条件はあるフェルマー曲面に関するホッジ・サイクル条件と一致する。上記特殊値は対数関数の代数的数における特殊値および代数的数の代数体上の一次結合に書けることが朝倉・大坪・寺杣によって証明されていたが、その明示公式が問題となっていた。ホッジ・サイクル条件を満たす有理指数変数の分類が青木・塩田によってなされており、例外型と呼ばれるもの以外はI型からIV型に分類されている。いままでの研究で例外型以外の場合の明示公式を与えた。代数的サイクルの明示式を頼りにそこに対数的極を持つ微分形式とストークスの定理により明示公式が得られ、これはワトソンの公式(I型)の一般化となっている。今後の課題として、I型からIV型に含まれない例外型の場合の研究が残っているので今後はそれに取り組みたい。より具体的には例型の多くの場合は楕円曲面の構造と関連しているものがおおくあり、これに付随して代数的サイクルを構成して、これまで考えてきたポアンカレ留数の技術を使うという方針である。またブロードハースト・クライマー予想に関してサンドイッチフィルトレーションと楕円フィルトレーションの間に直接の関係がいまだ見いだせていないが、中間に自然なバー複体が考えられ、自然フィルトレーションがみられる。今後は接線的起点との関連からこの中間のフィルトレーションを見つけ出すことが可能かどうかを見極める方向で研究を進める。代数多様体の周期積分に関する研究については、寺杣と松本によって、2次元射影空間内の6本の直線で分岐する3重被覆によって得られるK3曲面とその上の楕円曲線のペアから生まれる混合ホッジ構造に関する周期写像の定義と、周期写像の逆写像のテータ関数を用いた表示が得られた。これまでに得られた微分方程式の形の不変量より詳しく、K3格子の構造とそれにかかわる混合ホッジ構造の拡大不変量を周期写像の逆写像に応用できる様に精密に定義した。また寺杣、花村、木村により、混合テイトモチーフのホッジ実現について、これまでに確立された、対数積分の収束性と一般化されたコーシーの定理の証明を踏まえ

さらに微分次数圏の枠組みのなかで、ベイリンソンの意味での混合ホッジ複体をこれまでの結果を用いて構成した。これらが実際にブロックとクリスによる構成と一致することを示す作業に現在入っている。齋藤秀司氏によりA1ホモトピー不変では必ずしもないチャウ群と関連した不変量と相互法則の研究がなされ、その成果がブルノ・カーン、山崎隆夫氏との共著論文として出版された。これはアーベル多様体を係数とするK群とボエボツキー圏におけるある種の拡大の微分次数準同型の群の間の同型を確立した。これは染川氏によって定義されたK群と関連している。またトーマス・ガイサー氏はエタール・モチービック・コホモロジーの構造に関して、一意可徐部分の次数のおおきなところに関する消滅定理、標数と素な部分の捩じれ可徐部分の有限性と幾何学的不変性、標数準素部分のビット環上の有限生成などを含む構造定理を確立し、さらにエタール・モチビック・コホモロジーのポントリャーギン双対性に関して著しい結果をあげ論文として出版された。ベイリンソンのレギュレーターは高次チャウ群に対する周期積分としてとらえることができる。一般には高次チャウ群の元を構成して、その周期がよくわかることが研究を開始するために必要不可欠であるが、そのような例を朝倉政典氏、大坪紀之氏によって見つけられた。該当年度ではさらにその特殊化としてとらえることができる場合で、フェルマー曲面の古典的なサイクルとしてとらえられる場合を考察した。とくにガウスのガンマの2倍公式と3倍公式より現れる代数的サイクルの場合はさらに精密な計算ができることが期待されるが、実際に2倍公式より生まれるサイクルに関してレギュレーターの計算に成功した。その結果レギュレーターは指数変数に関する有理数上では対数関数の有理数での値と関連する新しいタイプの正則関数の形にかけることがわかった。3F2の超幾何関数の1における値はベータ関数の一般化として一番基本的なもので多くの関係式が知られているが、その対称性について考察し、実際に6次対称群の外部自己同型を用いて、あらわされることを発見した。これは3F2において自明に見つかる3次と2次の対称群の対称性と、射影直線上の5点のモジュライの対称性からくる5次の対称群の対称性を考えるとき、それらのガンマ関数を法として生成する対称性を簡明に記述する仕方を与える。この対称性を用いることにより、セルバーグモチーフの行列式があるフェルマーモチーフと代数的対応を用いて同型であることが結論される。これは2次元以上でヴェイユ・ホッジ・サイクルの類似を考えたときの代数性の非自明な例を与える点で新しいものである。本年度は昨年度に引き続き、いくつかの特徴的な代数的サイクルと関連する多様体について、高次チャウ群や関連する周期積分の問題について、代数性の問題、周期と微分方程式の問題や基本群や算術的基本群に関する問題に取り組んだ。その一つがフェルマー曲面とその部分多様体に関連して、周期積分のある種の有利性について取り組んだ。