hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半球睡眠を応用した慢性的急性的な疲労の回復に関する研究

これまでに,ヒトが半球睡眠を行う脳波上の証拠は得られていない.しかしながら,ヒトが局所睡眠を生じること,また,断片的報告からヒトが半球睡眠を行いうる可能性は高いと我々は考えてきた.本研究課題では,自発的な半球睡眠---脳の活動状態の左右差(大脳の左半球と右半球の活動差)---を生じさせる代わりに,視覚入力を一側(左眼球あるいは右眼球)に制限することにより,疑似的な半球睡眠状態を構築し,その状態の疲労の蓄積・回復を分析した.研究期間の前半では,視覚入力を制限した約4時間の視覚作業が,被験者に対して疲労を蓄積させるのか/回復が生じるのかを検討するための実験を進めた.疲労の程度は,作業パフォーマンス(計算課題)・唾液アミラーゼモニター(ニプロ社製)・スタンフォード眠気尺度評価を用いて数値化した.研究期間の後半では,通学の電車移動が片道1時間以上ある学生ボランティアを被験者として,眼帯を装着することにより視覚入力を2時間制限し,その生理的,機能的影響(作業パフォーマンス)を検討した.被験者は,生理的指標として起床時,就寝前を含む一日4回のスタンフォード眠気尺度の記録,および就寝前にスマートフォン(内蔵カメラで指先を撮影することで,血流の輝度変化から心拍のRR間隔を検出するアプリケーション)を利用した自律神経指標を記録した.さらに作業パフォーマンス分析のために,就寝前に2種類のスマホアプリで,計算能力と反応時間を記録した.半球睡眠とは,一側の大脳半球のみで睡眠脳波が記録される生理的状態である.これまでに,ヒトが半球睡眠を行う脳波上の証拠は得られていない.しかしながら,ヒトが局所睡眠を生じること,また,断片的報告からヒトが半球睡眠を行いうる可能性は高いと我々は考えてきた.本研究課題では,自発的な半球睡眠---脳の活動状態の左右差(大脳の左半球と右半球の活動差)---を生じさせる代わりに,視覚入力を一側(左眼球あるいは右眼球)に制限することにより,疑似的な半球睡眠状態を構築し,その状態の疲労の蓄積・回復を分析した.平成27年度末に,ようやく実験構成が完成し,被験者データの蓄積が順調に進み始めた.平成28年度以降にも,引き続き被験者数を増やすとともにデータ処理を進める.また,28年度前半には,実証実験を構築するための予備実験にとりかかり,自動車・ドライブシミュレーター・モニタリングシステムなどと計測項目の親和性を調べていく.作業Vが疲労を促進するのか回復するのか,被験者全体の傾向は明らかになっていない.このことは,一部の被験者に対して,作業Vは疲労を促進する,いっぽうで一部の被験者には回復させることを表す.つまり,少なくとも一部の被験者に対しては,疑似的な半球睡眠状態が,回復効果を示すということが明らかになった.このことを踏まえ,今後は,作業内容および作業時間を様々に組み合わせて,被験者に対して効果的な状況を探っていく.すなわち,多数の被験者で作業Vの効果を測定しようとしてきた過年度の方向性を転換し,少数の被験者を対象に,多様な作業環境で効果測定を行っていく計画とする.行動生理学実験プロトコルの確立が遅れ,その結果として,実験協力者(被験者)への謝金支払いが当初計画よりも少なくなったためである.被験者に対する謝金支払いが予算計画を下回ったため.平成28年度は,計画的に被験者募集を行い,また,実験自体がスムーズに進行するように,被験者への説明をより丁寧なのものとするように心がける.複数の作業パターンを組み合わせたを実験することで,半球睡眠が発現する個人差を検討していく.
うつ病と睡眠問題の疫学的関連性及び睡眠指導によるうつ病予防法

うつ病と睡眠の問題について疫学的に明らかにし、睡眠指導によるうつ病予防法を開発することを目的とした。うつ病の同定にはCES-D、睡眠評価にはPSQIを用いた。層化3段無作為抽出法を用いて全国一般成人の中から得られた対象者に面接を行い、20歳以上の成人2559名からデータを得た。CES-Dを用いたうつ病の有病率は男性で5.1%、女性で6.7%であった。。身体的健康感不足は、中途覚醒、短睡眠時間、長睡眠時間、睡眠休養不足感と、精神的健康感不足は、入眠困難、日中の眠気、睡眠休養不足感と有意な関連を示した。睡眠習慣に関し、総臥床時間の短縮がうつ病と制の関連を示した。。うつ病のスクリーニングとして信頼性の高いM.I.N.I(Mini International Neuropsychiatric Interview)、疫学におけるスクリーニング尺度であるCES-D(Center for Epidemiological Studies Depression Scale)、自記式性格検査、家族歴に関する質問などを盛り込んだ独自の調査表を作成した。生活・睡眠習慣とうつ病との関係を明らかにするため、睡眠評価尺度のPSQI(Pittsburgh Sleep Quality Index)、睡眠障害国際分類による睡眠障害診断基準、飲酒や喫煙、運動習慣などを含む生活習慣に関する質問、ストレスや対処行動、性格に関連する項目を盛り込んだ。電子住宅地図からの層化3段無作為抽出法を用いて一般人口を対象に「日本大学気分障害生活習慣調査(平成21年89月)」を行った。このデータをもとに、本年度は、まずAngstらがヨーロッパで行った大規模疫学調査と同様のM.I.N.I基準を用いたうつ病の有病率を算出した。うつ病の時点有病率は5,3%であり、男性では5.9%、女性では4.7%で、有意な性差はみられなかった。年代に関しては、若年成人で3.5%、中年62%、老年5.8%で年代による頻度に有意差がみられた。性格では、神経質を満たした対象は19.1%、メランコリー親和性を満たした対象は20.1%であった。うつ病との関連を明らかにするため、その他の変量も加えて、多重ロジスティック回帰分析を行ったところ、神経質はオッズレシオ3.8と有意な正の関連を示したが、メランコリー親和性は有意な関連を示さなかった。日本の一般人口からサンプルした大規模データにおいて、うつ病と性格の関連を検討したのは本研究が初である。この結果は、神経質とうつ病が強い正の関連を示し、この点に関しては欧米諸国での結果ときわめて近いものと考えられた。電子住宅地図からの層化3段無作為抽出法を用いて一般人口を対象に「こころの疫学プロジェクト'09」を行った。22年度はうつ病の心理社会要因についての検討を行った。23年度は、身体および精神健康感に対して不眠の与える影響の特徴を検討した。20歳以上の成人2559名から回答が得られた(回答率54%)。身体健康感不足は男性16.5%、女性17.3%、精神健康感不足は男性11.6%、女性11.3%にみられた。身体健康感不足と睡眠の問題の関連を検討したところ、中途覚醒、短睡眠時間、長睡眠時間、睡眠休養不足感は有意な関連を示した。精神健康感不足と睡眠の問題の関連を検討したところ、入眠困難、日中の眠気、睡眠休養不足感は有意な関連を示した。不眠の症状が身体および精神健康感に対して異なる影響を持つことが、大規模一般人口データで初めて明らかとなった。睡眠障害対策は国民のQOL向上に役立つ可能性がある。この時、精神面および身体面でのQOL向上について不眠の症状亜型が異なった寄与の仕方をすることが考えられた。うつ病のスクリーニングにはM.I.N.I (Mini International Neuropsychiatric Interview)とCES-D(Center for Epidemiological Studies Depression Scale)、睡眠評価にはPSQI (Pittsburgh Sleep Qua lity Index)を用い、飲酒や喫煙、運動習慣などを含む生活習慣に関する質問、ストレスや対処行動、性格に関連する項目についても調査した。

疫学調査の方法としては、電子住宅地図からの層化3段無作為抽出法を用いて全国一般成人の中から得られた対象者に面接を行った。20歳以上の成人2559名から回答が得られた(回答率54%)。22年度はうつ病の心理社会要因についての検討を行った。M.I.N.I基準を用いたうつ病のの時点有病率は5.3%であり、男性では5.9%、女性では4.7%であった。23年度は、身体的および精神的健康感に対して不眠の与える影響の特徴を検討した。身体的健康感不足は男性16.5%、女性17.3%、精神的健康感不足は男性11.6%、女性11.3%にみられた。身体的健康感不足は、中途覚醒、短睡眠時間、長睡眠時間、睡眠休養不足感と有意な関連を示した。精神的健康感不足は、入眠困難、日中の眠気、睡眠休養不足感と有意な関連を示した。24年度には、これらの交絡要因となる社会統計学的要因、生活習慣などを投入した社会人口統計学的モデルをたて多変量解析を行い、その結果を国際誌に発表した。平成25年度には、うつ病と睡眠習慣の関連に関する検討を行い、就床時間の短縮が不眠などの睡眠障害とは独立してうつ病と正の関連を示すことを明らかにした。うつ病のスクリーニングとして信頼性の高いM.I.N.I (Mini International Neuropsychiatric Interview)、疫学におけるスクリーニング尺度であるCES-D(Center for Epidemiological Studies Depression Scale)、自記式性格検査、家族歴に関する質問などを盛り込んだ独自の調査表を作成した。生活・睡眠習慣とうつ病との関係を明らかにするため、睡眠評価尺度のPSQI (Pittsburgh Sleep Quality Index)、睡眠障害国際分類による睡眠障害診断基準、飲酒や喫煙、運動習慣などを含む生活習慣に関する質問、ストレスや対処行動、性格に関連する項目を盛り込んだ。電子住宅地図からの層化3段無作為抽出法を用いて一般人口を対象に「こころの疫学プロジェクト'09」を行った。23年度は、身体および精神健康感に対して不眠の与える影響の特徴を検討した。身体健康感不足は男性16.5%、女性17.3%、精神健康感不足は男性11.6%、女性11.3%にみられた。身体健康感不足と睡眠の問題の関連を検討したところ、中途覚醒、短睡眠時間、長睡眠時間、睡眠休養不足感は有意な関連を示した。精神健康感不足と睡眠の問題の関連を検討したところ、入眠困難、日中の眠気、睡眠休養不足感は有意な関連を示した。24年度には、これらの交絡要因となる社会統計学的要因、生活習慣などを投入した社会人口統計学的モデルをたて多変量解析を行いその結果を国際誌に発表した。うつ病と睡眠習慣の関連に関する予備検討を行い、就床時間の短縮が特異的にうつ病症状発現と関連していることを明らかにした。
２０世紀欧米・日本・アジアの理論物理学研究所の国際展開に関する歴史的研究

本研究は、20世紀を通して設立された欧米・日本・アジアにおける理論物理学研究所(以下、理論研)を歴史的に調査・分析し、各国の社会発展・国際展開の一つの表象物として理論研をとらえながら、各理論研の設立の時代背景、その設立が国内外および他分野の研究制度に与えた影響を明らかにするものである。平成30年度では、第一に前年度に引き続き、京都大学基礎物理学研究所(以下、基研)設立の主要因となった湯川秀樹の素粒子論研究への分析に主軸をおき、とくに、湯川の物理研究の原点となった1930年前後の状況について探ることを続けた。当時の状況を知る主な手がかりは基研湯川記念館史料室に収蔵される湯川の卒業論文下書き断片群「京都帝国大学理学部物理学科卒業論文」、1929-1934年に筆写されたと考えられる直筆ノート類「Quantenelektrodynamik Heisenberg-Paulische Theorie」、「Quantenelektrodynamik I-V」などである。こうした史料の一部の分析により、湯川が1920年代末に量子論の理解に試行錯誤したことや、第二量子化にかかるJordan-Klein論文(1927)の理解に苦しんだこと、1929年9月のハイゼンベルクとディラックの訪日前後にHeisenberg-Pauli論文(1929)に関心を向けていたことなどを確認できた。第二に、湯川や朝永振一郎が基研のモデルとした米国・プリンストン高等研究所の滞在期間にかかる湯川の米国滞在時代(1948-1953)を分析するために、コロンビア大学図書館貴重書・手稿部門収蔵の湯川関連史料の閲覧・撮影を行った。分析は不十分ながら、当該史料には1940年代末-50年代初めにおける日米関係を背景とした当時の湯川の思いや考えを推測できる貴重なものが含まれる。当初の研究計画では、平成27-29年度にかけて、(1)京大・湯川記念館史料室所蔵の湯川史料、基研所蔵史料、日本学術会議所蔵史料を通した基研の設立過程の調査、(2)湯川記念館史料室所蔵の広島大学理論研関連史料などを通した広大理論研の設立・再建の過程の調査、(3)上記の調査内容を補完するための、小沼通二(慶應義塾大学名誉教授)らの基研関係者への聞き取りの実施、(4)海外の理論物理学関連の研究所の事例研究のための史料の把握および調査の実施、(5)(1)(4)の成果の学会、研究会で報告を行い、平成30年度にはそれまでの調査および分析の成果をまとめ、科学史関連雑誌(和文・欧文)への論文投稿もしくはその準備、さらには諸成果をまとめた報告書の提出、関連書籍の出版準備を進めることになっていた。平成30年度までに(1)(5)の一部を実施しつつも、当初の計画に付加した1930年前後の湯川の理論研究の歴史的分析に力点を置いたことにより、付加した点の研究成果を準備する期間を必要としている。そのため、研究の実施期間を平成31年度まで延長して「やや遅れている」となっている。当初の研究計画は平成30年度までであったが、令和元年まで研究期間を延長したため、これまでの調査の補足および分析の成果をまとめ、科学史関連雑誌(和文・欧文)への論文投稿もしくはその準備、さらには諸成果をまとめた報告書の提出、関連書籍の出版準備を進める。すでに本年度の8月に国際学会の報告や、秋期に科学史雑誌(欧文)への投稿を予定しているので、それらを着実に実施できるようにする。この研究の目的に照らして、平成27年度の研究実施計画のうち、第一に、京都大学湯川記念館史料室所蔵の書簡・回想録の調査を実施して、国立大学附置の共同利用研究所の第一号、京都大学基礎物理学研究所(以下、基研)の設立過程についての分析を進めた。米国在住だった湯川秀樹と京大教授・小林稔(物理学者)との1950年前後の書簡、京大教授・長谷川万吉(元理学部長)の回想録の調査によって次の点を明らかにした。基研が設立される前段階(1951年)で大学附置(大学案)とするか、大学から独立した国立研究所(国立案)とするかの議論があったなかで、共同利用を重視する物理学者らが国立案を主張し、京大側では大学案を主張しながらも、文部省の意見(とりわけ岡野・学術課長の意見)によって、大学案でありながら国立案に準じた研究所とする共同利用研が生まれた。第二では、竹原書院図書館所蔵の竹原町(現・竹原市)町議会資料の調査を実施して、戦後の広島大学理論物理学研究所(以下、理論研)の再建過程についての分析を進めた。「理論物理学研究所を竹原町に誘致趣意書」(昭和21年11月)、昭和21-22年の「議事一件綴竹原町議会事務局」の調査によって、以下の点を明らかにした。戦後直後、小規模な竹原町での理論研の再建は大きな経済的困難をともなうものだったが、戦後日本にかかる「文化国家としての復興」、被爆地・広島にかかる「原爆被災からの復興」、竹原にかかる「学者の町の復興」の複数文脈の「復興」が重なることで、竹原町による理論研再建が実現できた。

当初の研究計画では、平成27年度の実施内容は、(1)湯川記念館史料室所蔵の湯川史料、基研所蔵史料、日本学術会議史料などを通した基研の設立過程の調査、(2)湯川記念館史料室所蔵の広大理論研関連史料、竹原書院図書館所蔵史料などを通した、広大理論研の設立・再建の過程の調査、(3)上記の調査内容を補完するための、小沼通二(慶応義塾大学名誉教授)、益川敏英(京都大学名誉教授)らへの聞き取りの実施、(4)(1)(3)の成果の学会・研究会での報告、であった。これらは、おおむね実施されているため、「順調に進展」とした。本研究は、20世紀を通して設立された欧米・日本・アジアにおける理論物理学研究所(以下、理論研)を歴史的に調査・分析し、各国の社会発展・国際展開の一つの表象物として理論研をとらえながら、各理論研の設立の時代背景、その設立が国内外および他分野の研究制度に与えた影響を明らかにするものである。平成28年度では、第一に、平成27年度に引き続き京都大学湯川記念館史料室所蔵の書簡類の調査を実施して、国立大学附置の共同利用研究所の第一号、京都大学基礎物理学研究所(以下、基研)の設立過程についての分析を進めた。対象とした書簡は、京大教授・小林稔、東京教育大教授・朝永振一郎、名古屋大学教授・坂田昌一から湯川に宛てたものとし、すでに分析対象としてきた小林(湯川記念館建設委員)と在米の湯川との1950年代の書簡に、同時期の朝永、坂田との書簡を加えた。だが、朝永-湯川書簡ではパグウォッシュ会議関連の内容が主であり、坂田-湯川書簡では坂田のデンマーク滞在にかかる内容が主であった。そのため、小林-湯川書簡を詳細に分析し、とくに1950年12月22日・1951年4月26日・6月3日・1952年3月4日付の小林-湯川書簡の内容から、1950年12月1952年4月の湯川記念館建設の第一期・第二期工事の各状況(写真付)、1951年前半の日本学術会議の原子核研究連絡委員会素粒子班や物理学研究連絡委員会幹事有志会での話合い、文部省との交渉を経て、京大「附置」の方式をとり「実験」も視野に入れた「素粒子論を中心とした理論物理学の研究所」に至ったことを明らかにした。第二では、アジアの理論研の一事例となる1996年に韓国に設立されたアジア太平洋理論物理学センター(APCTP)の関連資料が高エネルギー加速器研究機構(KEK)史料室所蔵の山口嘉夫史料の一部として収められていることを確認し、一部の閲覧を実施した。当初の研究計画では、平成28年度の実施内容は、平成27年度の内容に引き続き(1)京大・湯川記念館史料室所蔵の湯川史料、基研所蔵史料、名古屋大学坂田記念史料室所蔵史料、日本学術会議所蔵史料を通した基研の設立過程の調査、(2)湯川記念館史料室所蔵の広島大学(広大)理論研関連史料などを通した広大理論研の設立・再建の過程の調査、(3)上記の調査内容を補完するための、小沼通二(慶応義塾大学名誉教授)らの基研関係者への聞き取りの実施、(4)海外の理論研の事例研究のための史料の把握および調査の実施、(5)(1)(4)の成果の学会、研究会での報告であった。平成28年度では(1)(3)(4)(5)をおおよそ実施できたため、「おおむね順調に進展」とした。
TGF-βスーパーファミリー受容体を介するシグナル伝達機構の解析

TGF-βファミリーは、細胞膜上のセリン/スレオニンキナーゼ型受容体に結合した後、Smad経路によって核へシグナルが伝達される。リガンドが受容体に結合するとシグナル特異的Smadは受容体によりリン酸化を受け、Smad4と結合し核移行する。シグナル特異的SmadのC末端には受容体によってリン酸されるSSXSモチーフが存在する。本研究ではBMPシグナル伝達因子Smad8の選択的スプライシング産物Smad8BのBMPシグナル伝達系における役割を検討し、以下のことを明らかにした。1)Smad8Bは、Smad8のC末端の47アミノ酸が異なる4アミノ酸に置換したタンパク質として、選択的スプライシングにより発現されていると予想された。Smad8とSmad8Bは様々な組織で発現しているが、その発現量の比は組織によって異なっていることが明らかになった。2)Smad8BはSmad8とSmad4に特異的に結合し、また、BMPシグナルの存在に関わらず細胞質に局在することが明らかになった。3)Smad8Bは、BMPシグナルによるSmad8の活性化と標的遺伝子の発現誘導を特異的に抑制することが示された。以上の結果からSmad8Bは細胞質でSmad8やSmad4と複合体を形成し、Smad8の機能を特異的に抑制することによりBMP標的細胞のシグナル応答性を調節していることが示唆された。このようにSmadはリン酸化による修飾だけでなく、スプライシングによる発現制御や分解を受けることによっても、シグナルの応答性の調節に関与していることが示唆される。今後、このような制御機構を考慮しながら、Smadの生理的な役割を検討していくことが重要と考えられる。
明代詩賛系文学の基礎的研究

中国国家図書館が所蔵する『潜龍馬再興七姑伝』は、敦煌変文『劉家太子伝』の影響を受けて成立した明代の講史小説だと考えられるが、内容や文体の真の起源は仏典故事にあり、そのことは、中国各地に残存する幾多の宝巻、鼓詞、子弟書等の説唱文芸によって立証することが可能である。『潜龍馬再興七姑伝』は、鸚鵡の死と再生を語る宗教的説話にその起源があり、明代の伝奇『蘇英皇后鸚鵡記』も同源の物語を扱い、成化本説唱詞話『全相鸚哥孝義伝』も同じ起源から発した類話だと考えられる。本研究課題は、北京の中国国家図書館が所蔵する明代通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』、ならびに、今日の貴州省に残存する地方戯『鸚哥記』『太子売身』について、校本・訳注の作成も含め、その起源や発展の過程、三者の関係等を総合的に考察することを目的とする。また、平成19年度の研究計画は、(1)中華人民共和国の北京・中国国家図書館に出張し明代通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』について調査する、(2)中華人民共和国・貴州省に出張し、地方戯『鸚哥記』『太子売身』について調査する、(3)明代通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』をデータ化する、(4)地方戯『鸚哥記』『太子売身』をデータ化する(5)明代通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』の版本としての特徴、ならびに地方戯『鸚哥記』『太子売身』のテキストの特徴を明らかにする、(6)潜龍馬再興を扱うその他の語り物文芸、詩賛系文学との関連について調査する、という六点が主たるものであった。これらの計画のうち、(1)と(2)については中華人民共和国に出張して明代通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』ならびに地方戯『鸚哥記』『太子売身』のテキストを入手した。また、(3)については、補助研究員によって明代通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』のデータ化がほぼ完了した。また、(5)についても一定の成果が得られたので、平成20年5月に東方学会が主催する東方学者会議において成果の一部を発表する予定である。ただ、(4)地方戯『鸚哥記』『太子売身』のデータ化については未だ緒についていないので、(6)潜龍馬再興を扱うその他の語り物文芸、詩賛系文学の調査とともに、平成20年度以降の課題としたい。本年の研究により、以下のことを明らかにした。貴州省思南県一帯に残る「儺堂戯」に『鸚哥記』(上)(下)『太子売身』は、晋王の子・馬再興をめぐる貴種流離課であり、次のような内容である。「晋王は黄氏の娘・金蓮を娶るが、金蓮の父・黄〓の陰謀によって王座を奪われ、妊娠中の金蓮に、生まれた子供には乾隆馬再興と命名するよう命じて死ぬ。金蓮は冷宮で一子を出産。天神の助けによって東海の香山に飛翔し、その地の黄氏にかくまわれる。やがて成長し、ひとり諸国を放浪して7人の女性たちと婚約し、その助けを受ける。馬再興は冀州において捉えられるが、人語を解する鸚哥・李丞相の助力によって自身の危機を母と七人の妻たちに知らせ、それらの人々の挙兵によって晋王の天下を再興する」。一方、北京の中国国家図書館が所蔵する通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』は二巻39則。牌記がすでに欠損しているため刊行年代・書肆名等は明らかでないが、原刻は明末・福建の刊行に係ると思われる上図下文の粗雑な版本である。その内容は、太子の名を潜龍馬再興、第三夫人の名を劉金縛とする以外は、思南県の「儺堂戯」と細部に至るまで一致し、その文体・表現から判断して、「詞話」を散文体に翻案した講史風小説と推測される。また、潜龍馬再興を扱う「詞話」として、貴州省遵義には弾詞『鸚哥記』、上海には三種の鼓詞『馬潜龍走国』、甘肅には寶巻『馬乾隆寶巻』『王敦造反寶巻』『鸚鵡搬兵寶巻』、福建には木偶戯『七姑救主』その他があったという。

潜龍馬再興の物語は、古くから、都市と農村とを問わず広く中国全土に伝播したのであり、明末の福建で小説に翻案されたほか、一部の地域では20世紀初頭までその「詞話」が芸能のテキストとして残存したのである。本研究課題は、北京の中国国家図書館が所蔵する明代の通俗小説『潜龍馬再興七姑伝』、ならびに同話を扱う今日の貴州省の地方戯『鸚哥記』『太子売身』について、その起源や発展の過程、三者の関係等を総合的に考察することを目的としたが、中華人民共和国における現地調査等の結果、潜龍馬再興の物語を扱う芸能や文芸は他に北京、山西、甘肅、.四川、貴州、上海、福建、広東といった各地域に、彈詞、宝巻、鼓詞、木魚書といった「詞話」として残存していることをつきとめ、また、金陵冨春堂の万暦刊本として最古のテクス上を残す明代の伝奇「蘇英皇后鸚鵡記」も恐らく同話であることが明らかになった。以上の調査結果をもとにこの物語の成立や発展め過程を考えるに、「馬潜龍太子の物語」は宋元の頃には「詞話」として説唱芸人たちによって語られ、明代には戯文や講史小説に題材を提供しながら中国各地に伝播していたと思われる。中国国家図書館が所蔵する『潜龍馬再興七姑伝』は明末の福建省においてこの物語が語られていた証であり、また貴州省の地方戯『鸚哥記』『太子売身』は「詞話」が文字化され貴州省まで伝播していた証である。また、この物語の特徴は悲哀を語る点にあり、その悲哀は理性によって解析されるような含蓄のあるものでほなく、語り手たちの境涯に象徴されるような直截的なもの、ないし感情の起伏だけで構成されたヒステリシクで激越なものだった。こうした点にこの物語の「農村的」「中世的〕な特徴がある。
抗原感作気道上皮細胞におけるClイオン輸送能とCFTR遺伝子発現

1卵白アルブミン(OA)抗原誘発時のイオントランスポートの検討モルモットにOAを腹腔内投与し感作モデルを作製した。コントロールおよびOA感作したモルモットの気管を摘出し、Ussing chamberにマウントし、短絡電流(Isc)を連続的に測定した。OAをin vitroでチャレンジすると感作群でIscの増加を認めた。この反応はamilorideで抑制されず、DPCで抑制された。またヒスタミンH1拮抗薬で抑制されたが、H2拮抗薬では抑制されなかった。さらにタキキニン拮抗薬、DSOGによっても抑制された。以上より感作群では肥満細胞から遊離したヒスタミンの気道上皮への直接作用とC-fiberからのタキキニンを介する間接作用によりイオントランスポートを亢進させると推測された。2反復抗原投与後の気道上皮リモデリングとCIイオン輸送能について検討モルモットにOAを週1回、4週にわたり腹腔内反復投与を行った。6週目に気管を摘出し、PAS/alcian blue染色、CFTRの免疫染色を行った。またUssing chamberにマウントし、amiloride存在下にlscを測定した。OA反復投与群では、気道の杯細胞化、線毛細胞のCFTR発現の亢進が認められた。またbaseline lscの亢進、および種々の分泌刺激物質(イソプロテレノール、ヒスタミンなど)でlscの反応性の増加を認めた。これらの変化はステロイド、Th2阻害薬、抗ILー4抗体の併用により有意に抑制された。以上のことから、1)反復抗原暴露は杯細胞増生やCFTR発現亢進といったリモデリングを生じ分泌亢進の準備状態を形成すること、2)これらのリモデリングにはTh2サイトカイン、特にIL-4が関与していること、3)ステロイドやTh2阻害薬は気道分泌亢進の治療に有効である可能性が明らかになった。[1]卵白アルブミン(OA)抗原誘発時のイオントランスポートの検討モルモットにOAを腹腔内投与し感作モデルを作製した。コントロールおよびOA感作したモルモットの気管を摘出し、Ussing chamberにマウントし、短絡電流(isc)を連続的に測定した。OAをin vitroでチャレンジすると感作群でlscの増加を認めた。さらにタキキニン拮抗薬、DSCGによっても抑制された。[2]感作モルモットのCl分泌刺激物質に対するClチャンネルの感受性および反応性の検討OA感作群およびコントロール群の気管上皮をUssing chamberにマウントし、ヒスタミン、イソプロテレノール、ブラディキニンで刺激しlscを測定した。その結果いずれの物質に対しても感作群はコントロール群より優位にClイオントランスポートが亢進していた。以上より感作自体でClイオントランスポートの亢進をもたらす機序が存在すると示唆された。[3]感作モルモットのCTR蛋白発現の検討感作群およびコントロール群の上皮細胞におけるCFTRの発現について、CFTRに対する抗体を用いた免疫組織染色により比較した。その結果、感作群で優位に線毛上皮細胞のapical membraneにCETRの発現亢進を認めた。

このことからCFTR upregulationが感作群のClイオントランスポートの亢進に関わっていると推測された。(1)反復抗原投与後の気道上皮リモデリングとClイオン輸送能について検討慢性抗原暴露により杯細胞増生などの気道のリモデリングが生ずることが報告されている。本年度はリモデリング上皮とCIイオン輸送について検討した。モルモットに卵白アルブミン(OA)を週1回、4週にわたり腹腔内投与を行った。6週目に気管を摘出し、PAS/alcian blue染色、CFTRの免疫染色を行った。またUssing chamberに気管粘膜をマウントし、アミロライド存在下に短絡電流を連続的に測定した。OA反復抗原投与群では、コントロール群と比較して、気道粘膜の杯細胞化、綿毛細胞のapical membraneにおけるCFTR発現の亢進が認められた。またbaselineの短絡電流の亢進、および種々の分泌刺激物質(イソプロテレノール、ヒスタミン、ブラデイキニンなど)で短絡電流の反応性の亢進を認めた。これらの変化はデキサメサゾン、Th2阻害薬であるトシル酸スプラタスト、抗IL-4抗体の併用により有意に抑制された。一方、抗IL-4抗体の対照として使用した正常IgGでは抑制されなかった。以上のことから、1)反復抗原暴露は杯細胞増生やCFTR発現亢進といったリモデリングが生じ、分泌亢進の準備状態を形成する。2)これらのリモデリングにはTh2サイトカイン、特にIL-4が関与している。3)ステロイドやTh2阻害薬は過分泌の治療に有効である可能性がある。
米国公立学校教員評定システムの法的原理と実際的態様に関する研究

当初計画によれば、全米にわたる教員評定システムの総合的把握までを射程範囲においていたが、交付された研究予算との関係から、当該研究期間における研究計画を軌道修正し、教員評価制度上特に先進的と目される地域(州や学区)に焦点化して、その法的整備状況や運用の実態等をつぶさに分析し、その特徴や意義あるいは課題等について論究した。その結果、およそ以下のような諸点を指摘することができた。まず、教員評価制度は、伝統的に学校管理職を中心とした処遇的観点からのシステムとしては、比較的古くから存在してきたが、近年、支援的観点から個々の教員の職能開発型システムが散見されるようになってきたことである。その典型が同僚教員評価制度といえる。第二に、その同僚教員評価制度は、オハイオ州内の特定学区を皮切りにいくつかの地域で展開されているが、その特徴として、教員組合が相対的に強い地域に集中しており、組合主導の制度として発展してきていることが明らかとなった。ところが、近年、カリフォルニア州では州単位の同僚教員評価制度が法制化され、それまでの組合主導によるいくっかの課題を克服する試みがなされていることが判明した。最後に、これら同僚教員評価制度は、新任教員のみを対象としたシステムではなく、指導力不足と考えられるベテラン教員への支援システムとしての機能も付与されており、我が国における教員評価制度を検討する際、極めて示唆的な側面を内包していることが明らかとなった。本年度の研究成果としては、研究発表の項目にも挙げているとおり、米国の教員評価システムの中でも特に近年の動向として注目されている「公立学校の同僚教員評価システム」に注目して、その先進的事例(オハイオ州トレドとコロンバス両学区)の現状紹介と分析、さらにはそれらの動向を受けて先般(1999年)成立したカリフォルニア州制定法規定にみる同僚教員支援・評価プログラムの分析を通して、同僚教員評価制度のもつ意義と課題について考究した。その結果、同僚教員評価制度の意義としては、評価制度自体が被評価者の処遇よりも支援を主眼としている点や評価に携わる教員(相談教員)が通常の授業活動を免除されている点、さらには被評価者へ評価内容を開示している点が指摘できる反面、相談教員自身は評価の対象となっていないことや評価制度そのものの費用対効果などに問題があることが判明した。カリフォルニア州の制定法規定の分析からは、規定そのものは同僚教員支援・評価プログラムを各学区へ認める「許可規定」の形式を取りながらも、同プログラムを設計する際の基準が指示されるとともに、その実施に必要な経費の一部州援助も規定されており、州主導によるプログラムの導入・実施が強く看取された。先に述べた先進的な事例学区と比べ、あくまで学区当局の行う勤務評定の一部として活用されるように設計されており、労使のバランスにも配慮した形態となっていることが明らかとなった。本年度は、特にいくつかの典型的な事例学区を比較しながら、同僚教員評定システム上における評価基準等に関する分析を中心に研究を進めた。比較の対象としたのは、オハイオ州トレド学区、カリフォルニア州ポーウェイ学区、そしてNBPTS(The National Board for Professional Teaching Standards:専門的教授活動標準に関する全米委員会)の評価基準等である。その結果、トレド学区(23)、ポーウェイ学区(18)、NBPTS(11)の基準数であることが判明した。加えて、ポーウェイ学区ではそれら18の基準をさらに73の小項目に細目化している実態が明かとなった。これらの基準内容の分析から評価を担当する同僚教員には、以下の資質・能力が重要であると考えられた。(1)生徒の実態把握能力(生徒や生徒が学習する方法に関する知識、生徒の差異を的確に分析認識する能力)、(2)教科内容とそれが具体化されるカリキュラムに関する知識、(3)適切な態度行動、学問的な学習、自尊感情を促進する暖かく、しかし能率的な教室・学習環境を創出、維持管理する、能力、(4)適切な学習教材やそれら教材を使用する差異に用いられる教育技術に関する知識、(5)生徒の学習を促進するための評価結果の活用とその結果を生徒や親へ伝達する能力を含んだ、評価技術、(6)学校の円滑な運営に関する責任を共有するとともに、教職の改善へ貢献する責任を甘受する意思、である。

これらの研究成果は、近々関連の研究学会へ報告し、紀要等に掲載公表する予定である。本年度の研究活動としては、「同僚教員評価システム」の先進的事例としてカリフォルニア州ポーウェイへの現地調査と「優秀教員の表彰制度」に関する文献収集およびその検討を行った。その結果、前者のカリフォルニア州ポーウェイへの現地調査では、先般(1999年)成立したカリフォルニア州制定法規定に工夫された種々の改良点が反映された現実的制度として精緻化されている実態を看取する事ができた。同時に、そのことは、先行する他州、例えばオハイオ州における事例との比較対照を可能にし、両者の違いが一層明瞭となった。また、後者の「優秀教員の表彰制度」に関する検討では、特に「教師の日」(Teacher's Day)、「年間最優秀教員表彰制度」(Teacher of the Year)、「キャリアラダーとメリットペイ・システム」、「サバティカルリーブ」等の各制度について検討し、それぞれの特質と意義、さらには課題について考究した。それによると、「教師の日」は米国に限らず、多くの諸外国で実施され、個々の教員の日々の地道な努力に感謝するイベントが実施されていることが判明した。「年間最優秀教員表彰制度」に関しては、米国内における最も典型的かつ組織的表彰制度であり、教育界の各立場を代表する組織が全体としてこれに関与している実態が、さらに「サバティカルリーブ」に関しては、伝統的に大学における同システムであったものが近年公立諸学校にまで導入されつつあることなども明らかとなった。そして、結論として、個々の教員のやる気を喚起し、業務成果を高めるために「我が国においても積極的な導入」を検討すべき時期が来ていること、そのためには、先行するこれら米国の各システムが極めて示唆的である点を指摘することができた。
MAPキナーゼTNNI3K高発現によるTNNI3機能の修飾とその意義

TNNI3Kは心筋に特異的に発現し、心筋トロトポニンI (学名TNNI3、略称:cTnI)と相互作用する新規MAPキナーゼである。本研究はcTnIの生理機能に対するTNNI3Kの修飾機序および病理学的意義を検討すると共に虚血性心疾患の新しい分子機序の解明と、それを用いた新たな治療戦略の開発を目的とする。In vitro実験ではPKC、PKAなどのリン酸化酵素の阻害薬の投与で、培養心筋細胞の拍動リズムおよび拍動頻度変化に対してTNNI3K高発現の効果を検討したが、TNNI3K高発現はcTnIのリン酸化を抑制すると共にPKAパスウェイの活性化を介して心筋細胞の収縮力を促進し、その拍動率も上昇させることが示唆された。In vivo実験では本研究室で開発したin vivoエレクトロポレーション遺伝子導入法を用いてマウス心臓局所での発現を持続的に亢進させるTNNI3Kと心筋収縮力調節蛋白cTnIとの生理学的相互作用及びマウス心筋梗塞などに及ぼすTNNI3K遺伝子変異した後マウス心臓の不整脈発生率が増加されることの病理学的意義とそれに関する機序を明らかに解明した。我々の結果より、TNNI3K高発現が心筋虚血や心筋梗塞による心機能傷害に及ぼす保護作用の機序を解明すること、および、TNNI3Kを用いた心疾患の早期診断薬の開発や不整脈の新たな治療戦略を提案するが可能になるものと期待できる。2)TNNI3Kの全長リコンビナント蛋白を用いて、抗TNNI3Kポリクローナル抗体を作成した。我々はこのTNNI3Kキットを利用して、健常者血清と急性心筋梗塞(AMI)患者血清および急性腎不全や慢性心不全歴のある人の血液標本を検体としてTNNI3Kの血中レベルを測定した。その結果、AMI患者の血中TNNI3K濃度は正常健康者より十倍以上高いという結果が得たが、急性腎不全患者、慢性心不全歴のある患者の血中TNNI3K濃度は正常健康者と比べて有意の差はなかった。さらに、我々は、AMI患者の血中TNNI3K濃度と心筋トロポニンI(cTnI)濃度の変化を比較した。AMI患者の血中TNNI3Kの上昇程度はcTnIのより高かった。さらに、血中cTnI濃度の上昇は、AMI患者のみならず、他の6例の急性腎不全患者の血液サンプルにも有意に増加することが見られたが、同じ患者のサンプルを使ってTNNI3K濃度では増加していなかった(2010年AHA米国心臓学会年会口頭発表;2010年日韓薬理学会合同セミナーにfree topics講演、論文も投稿中)。本年度の研究はcTnIの生理機能に対するTNNI3Kの修飾機序および病理学的意義を検討すると共に虚血性心疾患の新しい分子機序の解明と、それを用いた新たな治療戦略の開発を目的とする。今年度には、抗TNNI3Kポリクローナル抗体を用いて、、健常者と急性心筋梗塞(AMI)患者のTNNI3K血中レベルを測定したが、AMI患者の血中TNNI3K濃度は健常者より十倍以上高いことが分った。さらに、AMI患者の血中TNNI3K濃度と心筋トロポニンI(cTnI)濃度の変化を比較した。AMI患者の血中TNNI3Kの上昇程度はcTnIのより高いことが分かった。

本研究はcTnIの生理機能に対するTNNI3Kの修飾機序および病理学的意義を検討すると共に虚血性心疾患の新しい分子機序の解明と、それを用いた新たな治療戦略の開発を目的とする。本年度には、in vivo実験で本研究室で開発したin vivoエレクトロポレーション遺伝子導入法を用いてC57BL6マウス心臓局所持続的に亢進させるTNNI3K (S835A,S836A)を導入および高発現をして、マウスモデルの心筋細胞や心拍動状況を観察し、変異遺伝子を導入した実験群は対照実験群に比べて不整脈の発生頻度を検討し、TNNI3K遺伝子変異した後、マウス心臓の不整脈発生率が増加されることの病理学的意義とそれに関する機序を明らかに解明した。我々の結果より、TNNI3K変異遺伝子(S835-836A)を導入した後モデルはマウスの二段脈、三連発、心室性頻脈などを含む不整脈モデルが再現できるので、有効な不整脈の発生機序や治療効果の評判について、よいモデルであると示唆される[Lai ZF, Chen YZ,ら: Resuscitation Science Symposium (ReSS) AHA 2012 (Los Angeles, CA). Nov.3-6, 2012.]。TNNI3K変異が不整脈の発生率を上昇する結果およびそれに関与する機序の解明は、不整脈の新たな治療戦略を提案するが可能になるものと期待できる。平成23年度から平成24年度に研究費を繰越し、平成24年度が最終年度であるので記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
音声言語障害のリハビリテ-ション指針の最適化に関する総合的研究

本研究では、まずわが国における各種の音声言語障害のリハビリテ-ション、とくに訓練および代行機器等の適用に関する研究の発展状況を把握し、各機関における研究相互の関連を明かにすることをめざした。ついで、各疾患種類別に、そのリハビリテ-ション指針の確立をはかるための最適の方法を検討した。1.初年度の成果初年度においては、成人音声言語のリハビリテ-ション指針に関する現況調査を施行し、研究発表会等を開催して意見の交換を行った。とくにわが国における過去10年間の文献リストを整理し、その内容について検討した。またわが国における無咽頭者の音声リハビリテ-ションの現況について全国施設を対象としてアンケ-ト調査を施行した。このほか、各種の障害について、そのリハビリテ-ションの現況を調査した。2.2年度の成果第2年度においては、前年度に引続き分担者相互の意見交換をさらに充実させ、各分野別にリハビリテ-ション指針の確立を図った。また、講演会を開催して研究成果を広く公表することにつとめた。とくに、おのおのの領域について、従来の検査法の問題点を指摘するとともに新しい検査法の評価を行い、これらを基礎としてリハビリテ-ションを主体とした治療指針を提安した。さらに、これらの音声言語障害全般について、前年度から引き続いてリハビリテ-ション指針についての現行文献リストをまとめ、さらにわが国における音声言語障害のリハビリテ-ション機器について、その名称、仕様、ならびにそれぞれの特徴を記載した詳細な総合的資料集を作製した。そしてこれを全国の耳鼻咽喉科教室をはじめ音声言語障害研究に関与する諸施設に広く配布し、本研究のテ-マに関する国内各組織の認識の向上を図った。1.成人音声言語障害のリハビリテーション指針に関する現況調査と連絡会議等の開催成人音声言語障害のリハビリテーション指針に関連した各領域の文献資料を調査し、とくにわが国における過去10年間の文献リストを作製した。ついでわが国における無喉頭者の音声リハビリテーションの現況について全国各施設を対象としてアンケート調査を施行した。また全国の言語障害リハビリテーション施設を対象とした調査を行って、発語訓練装置等のリハビリテーション機器の使用状況に関する基礎的資料を整備した。これらの資料に検討を加え、さらに、音声障害のリハビリテーションの現況、聴覚障害に関連した言語の障害に関する研究状況、主として国外に於ける失語症リハビリテーション用機器の開発状況、わが国における人工内耳手術後の言語機能のリハビリテーションの現況等について総合的な検討を行った。これらの研究の成果は、昭和63年12月に開催された講演会とパネルディスカションにおいて発表され、活発な討論が行われた。このほか、各領域における現状の把握と将来の展望について分担者相互の理解と認識を深め、今後の研究の展開に資するために、5回の連絡会議を開催して研究分担者間の意見の交換を行った。2.わが国における音声言語障害のリハビリテーション機器に関するデータベースの作製成人音声言語障害を対象としてわが国で開発されたリハビリテーション機器の現状を把握し、これらの機器についての諸データを蓄積するために、各メーカーを対象として調査を行った。ここで得られた資料を基として、「音声言語障害者のためのリハビリテーション機器資料集」を編集し、国内の研究者に広く配布して現状の認識を高めるようにつとめた。本年度は、前年度に引続き分担者相互の意見交換をさらに充実させ、各分野別にリハビリテ-ション指針の確立を図った。また講演会を開催して、研究成果の公表につとめた。各領域における成果として、まず音声障害のリハビリテ-ションについては各種障害の性質を考慮しながら、従来の検査法の問題点を指摘するとともに新しい検査法の評価を行い、これらを基礎としてリハビリテ-ションを主体としたいわゆる音声治療の指針を提案した。また無喉頭音声の音声リハビリテ-ションについても国内の現況に即した基本的方針を記述した。つぎに聴覚障害に伴う言語障害のリハビリテ-ションに関連して、補聴の評価と語音聴取能について検討し、さらに人工内耳を中心としたリハビリテ-ション指針について総括した。

失語症を中心とする言語障害のリハビリテ-ションについては、訓練用機器の活用と回復過程の検討を進め、失語症リハビリテ-ション指針についての提案を行った。構音障害のリハビリテ-ションに対しては、各種信号処理技術の応用を中心としたリハビリテ-ション指針がまとめられた。以上の音声言語障害全般について、前年度から引き続いてリハビリテ-ション指針についての現行文献リストをまとめ、さらにわが国における音声言語障害のリハビリテ-ション機器について、その名称、仕様、ならびにそれぞれの特徴を記載した詳細な総合的資料集を作成した。そしてこれを全国の耳鼻咽喉科教室をはじめ音声言語障害研究に関与する諸施設に広く配布し、本研究のテ-マに関する国内各組織の認識の向上を図った。
南西諸島域における造礁サンゴ群集の安定度・攪乱応答比較

近年、サンゴ礁生態系の衰退が世界的な問題となっており、直近では、2014年から2017年に記録上3回目となる世界規模の白化現象が発生した。2016年には南琉球の石西礁湖において平均白化率96%と過去最悪の被害が記録され、中琉球に位置する沖縄島や奄美大島周辺でも高い白化率が報告されたが、その後のサンゴ群集の状況や、比較的被害頻度や程度が低かったことが考えられる中琉球以北の島々での量的ベースラインデータが不足している。そこで本年度は、中琉球の島々の周辺海域に見られるサンゴ群集の現状を定量的に把握することで、島ごとのサンゴ群集の特徴比較をおこなうことを目指した。調査では、中琉球の調査海域(沖縄島、久米島、与論島、奄美大島)でのライントランセクト法による潜水調査を実施し、各調査地点における多種のサンゴ個体群の集まりとして存在する「サンゴ群集」の特徴について、サンゴ被度・属レベル組成・多様度と併せて、底質組成や稚サンゴ密度などのデータを得た。本年度調査結果から、中琉球の対象海域において、深場(610m)でのサンゴ属組成では高い類似性が確認できた一方で、浅場(15m)においては、島ごとに著しく異なるサンゴ属組成が存在していることが明らかとなった。特に、奄美大島周辺では高被度かつ大規模なミドリイシ属の群落が記録されており、良好なサンゴ群集が浅場にも残されていることが確認できたが、沖縄島などでは浅場におけるサンゴ被度が相対的に低い状態にあることが示された。さらに、与論島では過去(2016年)のデータと比較した場合、微細・芝状藻類被度の有意な上昇が記録され、沖縄島、与論島を中心としたサンゴ群集の衰退傾向を示唆する結果が得られた。また、フィリピンで開催されたアジア太平洋サンゴ礁学会に参加し、インド・太平洋域におけるサンゴ礁モニタリングネットワークに関する会合に参加した。大型台風の連続接近にともない、安全管理を徹底するため、9月下旬から10月にかけて予定していた八重山での調査実施を断念した。琉球列島の南北でのより詳細なデータを取得するため、中琉球での調査継続に加えて、北琉球(主に屋久島・種子島近辺)と、昨年度実施を断念した南琉球(主に八重山)での調査を実施予定である。加えて、初年度の調査終了後に大型の台風(24号・25号)が琉球列島を通過したため、与論島北西側の主要サンゴ群集で波浪による壊滅的な被害(物理的被害により多くのサンゴが破損・消失)が起きたとの連絡が有ったことから、被害詳細を明らかにするための追加調査を実施予定である。また、本年度は、屋外水槽での飼育実験を実施し、環境負荷影響について、呼吸量計測・光合成速度計測などをおこない、代謝のバランス変化を数値化することで客観的な評価をすすめる。これら実験で得られたサンゴ群体間や種間での温度耐性幅や差異、世代時間などを考慮することで、今後予想されている海水温変化に対応するために同種集団が必要とする時間(世代数)の推定などに必要な基礎データ取得をおこなう。

琉球列島の南北でのより詳細なデータを取得するため、中琉球での調査継続に加えて、北琉球(主に屋久島・種子島近辺)と、昨年度実施を断念した南琉球(主に八重山)での調査を実施予定である。加えて、初年度の調査終了後に大型の台風(24号・25号)が琉球列島を通過したため、与論島北西側の主要サンゴ群集で波浪による壊滅的な被害(物理的被害により多くのサンゴが破損・消失)が起きたとの連絡が有ったことから、被害詳細を明らかにするための追加調査を実施予定である。また、本年度は、屋外水槽での飼育実験を実施し、環境負荷影響について、呼吸量計測・光合成速度計測などをおこない、代謝のバランス変化を数値化することで客観的な評価をすすめる。これら実験で得られたサンゴ群体間や種間での温度耐性幅や差異、世代時間などを考慮することで、今後予想されている海水温変化に対応するために同種集団が必要とする時間(世代数)の推定などに必要な基礎データ取得をおこなう。
学校完全五日制に関わる子どもの生活構造と少年スポーツのあり方に関する基礎的研究

本研究の目的は、「学校完全五日制」の実施において、その受け皿となり得る諸条件を1)スポーツ少年団の団員、2)その親(育成母集団)、3)スポーツ少年団指導者、4)学校の教師、5)日本スポーツ少年団本部役員を対象とし実態調査を行い、児童・生徒にとって望ましい学校完全5日制の迎え方を検討することであった。2年間におよぶ研究から以下のような結果並びに結論が得られた。まず、大前提として、日本スポーツ少年団は「地域における」「スポーツを通しての」「青少年健全育成」をモット-に昭和37年に日本体育協会内に設立され、本年度現在全国各地におよそ100万人団員を抱えるわが国最大の青少年育成団体となっている団体である。学校完全5日制度の実施は既に決定された事実であり、このことに関しては団員も、親、指導者、学校の教師全てが事実は事実として受け止めている。但し、親の中に親不在での休日の在り方を心配する回答も多かった。学校完全5日制でのスポーツ少年団活動は、基本的にはその休日となる土曜日及び日曜日をスポーツ少年団活動とする考え方はなかった。つまり、土曜日にその活動を行うとすれば、日曜日には団員(児童・生徒)は家庭に返すという考え方である。受け皿としてのスポーツ少年団の組織や活動の在り方としては、受け皿を大きくすべく、その活動を従来のような単一種ポ-ツ種目として捉えるのではなく、シ-ズン性を取り入れたり、年齢幅を拡大して、複数種目を実施する複合型スポーツ少年団への移行、女性もスポーツに親しませるとの考えに基づく女性指導者の養成、確保、更にはスポーツ少年団の設立から一貫して目標にしてきたドイツの「市民スポーツクラブ」型のスポーツ組織の整備等が総合的な対応策として出てきた。子どもの生活構造は依然として、朝一人で起きられない子ども、学校が楽しくないとする実態、放課後は遊ぶ余裕もなく家庭教師や塾通いでの勉強、他人との関わりを良しとしないものの考え方、いじめの加害者や被害者を同時に体験している実態などが明白にされた。親が我が子に身につけてもらいたい希望としては体力、思いやり、自立心、忍耐力等であった。これらはいずれもスポーツ少年団がスポーツを通して青少年に望む、スポーツ少年団の理念と合致するもので、そういう意味では学校完全5日制になった状況で日本スポーツ少年団は児童・生徒の受け皿になり得る条件を基本的に兼ね備えた団体であると指摘できる。勿論、それぞれの地域、市区町村でのスポーツ施設や指導員の養成、確保といった今後の課題が残っているのも事実である。本研究の目的は、「学校完全五日制」の実施において、その受け皿となり得るスポーツ少年団の団員、親、指導者さらにスポーツ少年団に入団していない児童・生徒や小・中学校の教師を対象として事態調査を行い、今後の子どもの生活構造と少年スポーツのあり方について、検討していこうとするものであった。2年計画の初年度である今年度は、スポーツ少年団員、少年団指導者を対象として、以下のような調査・測定を実施した。1児童・生徒が入団しているスポーツ少年団の実態調査1)団員数、指導者数、育成母集団の有無等

2)スポーツ少年団活動の実態:活動曜日(とりわけ第2・4土曜日)、活動時間、活動内容、対外的試合、複合的活動の有無2児童・生徒を対象として1)日常生活実態調査:睡眠時間、身体活動時間、学習時間、テレビ視聴時間2)健康観、人生観や将来の夢3)日常生活及び運動、スポーツでの活動量の測定4)スポーツに対する志向性や態度の調査3スポーツ少年団指導者の実態調査1)指導の理念、2)スポーツに対する態度、3)五日制の受け皿になりうる条件等本研究の目的は、「学校完全五日制」の実施において、その受け皿となり得るスポーツ少年団の団員、親、指導者日本スポーツ少年団本部役員、さらにスポーツ少年団に入団していない児童・生徒や小・中学校の教師を対象として事態調査を行い、今後の子どもの生活構造と少年スポーツのあり方について、検討して行こうとするものであった。2年計画の最終年度である今年度は、1)児童・生徒の保護者、2)学校の教師、3)日本スポーツ少年団本部役員を対象を対象に以下のような調査を行った。1児童・生徒の保護者に対する調査1)親として子どもに期待すること、子どもの幸せ親等の調査2)完全学校5日制になった時の我が子の生活やスポーツ活動の仕方に関する希望等の調査3)スポーツ少年団活動並びにその指導者に望むこと等の調査4)スポーツ少年団が学校完全5日制の受け皿になりなり得るための条件などに関する調査2学校の教師に関する調査1)スポーツ少年団への意識、認識に関する調査2)「少年スポーツ指導員」資格取得に関する希望調査3)スポーツ少年団が学校完全5日制の受け皿になり得るための条件等に関する調査3日本スポーツ少年団本部役員(常任委員、都道府県本部長)に対する調査1)スポーツ少年団が学校完全5日制の受け皿になり得るための条件等に関する調査