hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｔ細胞活性化制御の時空間的構造的解析

T細胞は抗原認識に伴い、TCRミクロクラスターを形成し、種々シグナル分子をリクルートして活性化することを明らかにした。この活性化は、正と負の副刺激や自然免疫シグナル、細胞骨格によって制御され、その時空間的制御を解明した。抑制性ミクロクラスターや新たな細胞内シグナル伝達の場を見いだした。TCR-CD3複合体による抗原認識とそれに伴う活性化への構造的基盤の理解のために、細胞内領域を含むTCR-CD3複合体の構造解析を行った。生体内での恒常的なT細胞活性化として、自己認識によって部分的に活性化されるT細胞の活性化状態とシグナル制御系を明らかにした。T細胞抗原受容体複合体の構造解析:TCR-CD3複合体の構造解析のために、複合体の全ての分子(TCRα, β, CD3γ, δ, ε, ζ)の膜領域を含むリコンビナント蛋白を無細胞合成系で作製することに成功した。各ダイマー(TCRαβ, CD3γε, δε, ζζ)の形成、大量調整へと発展させる。TCRミクロクラスター(MC)の活性化シグナル:低濃度の抗原刺激ではcSMACが形成されず、更に低濃度(10nM以下)では、TCR-MCも検出できなくなる。この条件下でも、TCRを含まないLFA-1に依存したSLP76のクラスターが形成され、弱いTCR活性化シグナルを接着シグナルが補強する機能が考えられる。副刺激によるT細胞活性化制御:CD28はcSMACの領域「活性化cSMAC」に集積しPKCθ, CARMA1をリクルートして副刺激を誘導する。抑制性副刺激受容体PD-1のダイナミック制御を解析した。PD-1は活性化に伴ってTCR-MCに局在した後、活性化cSMACに集積した。PD-1 MCはSHP2をリクルートし、TCR活性化上流分子シグナルを脱リン酸化して活性化抑制する。PD-1の細胞外領域の長さを変化させた変異体の解析から、PD-1が同一TCR-MCに存在することが活性化抑制に不可欠であることが分かった。抗原ペプチドを頻回免疫してPD-1+CD8+T細胞を誘導しin vivoでの抑制機構を調べた。このPD-1+T細胞はアナジー状態で、PD-1がミクロクラスターに共存して活性化抑制をするが、抗PD-L1抗体でPD-1/PD-L1の結合を阻害すると、PD-1はTCR-MCと局在できず、T細胞の抑制は解かれた。これからも、PD-1がTCR-MCに共局在することが活性化抑制に必須であることが明らかになった。1. T細胞抗原受容体複合体の構造解析:TCR-CD3複合体の構造解析のために、複合体の全ての分子(TCRα, β, CD3γ, δ, ε, ζ)の膜領域を含むリコンビナント蛋白を無細胞合成系で作製できたので、4種類のダイマー(TCRαβ, CD3γε, δε, ζζ)の形成と精製を試み、CD3ζ鎖ダイマーの精製に成功した。この効率を高め、他のダイマー形成・精製への条件化の検討を進める。2. TCRミクロクラスター(MC)の活性化シグナル:TCR下流のシグナル制御をMCとの関連で調べ、Ras-MAPK活性化経路の2つのGEF, SosとRasGRP1の動態を解析し、共に活性化に伴って免疫シナプスに集合するものの、SosはTCRと同じ挙動をするが、RasGRP1はTCRとは異なるユニークな網状なクラスターを形成した。RasGRP1のクラスター形成によるRas活性化の機能を更に解析する。3.自然免疫系シグナルによるT細胞活性化制御:TLR3,9のリガンドpoly(IC)、CpGによってT細胞が副刺激を受けることを見出したが、これはTLR/MyD88/IRAKは不必要であることが判明した。T細胞の活性化には、CpGだけでなく通常のDNA, RNAが抗菌ペプチドLL37やヒストンと凝集の形を作ればT細胞活性化の活性があることも判明した。T細胞でのDNA認識・活性化にいたるセンサーは、自然免疫系知られる全てのセンサーとは異なることが種々のセンサー・アダプターの欠損マウスを用いた解析から明らかになった。更に、DNAによるT細胞の刺激は、ナイーブT細胞を炎症性T細胞Th2に強く誘導することが判明した。死細胞由来のDNAがT細胞のTh2への分化を制御していることがわかり、生体内での感染・炎症で炎症性T細胞の産生に関与すると思われた。1.副刺激によるT細胞活性化制御:1CD28を介する副刺激はCARMA1-Bcl10-Malt1複合体を介してNFκBを活性化させる。CD28クラスター形成とともに、CARMA1クラスターの形成がNFκB活性化に重要である。CARMA1のGuk領域とSH3領域が会合することを見いだし、この会合はCARMA1の凝集を抑制するが、T細胞活性化によってGuk-SH3会合は、分子内会合から分子間会合となり、CARMA1クラスターが形成されることが判明した。Gukに会合しない変異SH3を発現させたT細胞では、CARMA1欠損T細胞と同様に、T細胞活性化が誘導されなかった。2CD28副刺激にアクチン脱キャッピングタンパク質Rltprが重要であることを見出した。TCR-CD28活性化に伴ってCD28が免疫シナプスのcSMACに集まり、PKCθーCARMA

1をリクルートすることを以前明らかにしたが、RltprはこのCD28とPKCθ-CARMA1複合体を結びつける役割をすると考えられた。2.自然免疫シグナルによるT細胞活性化制御:T細胞に発現するTLRによってT細胞に副刺激が誘導されることを見いだし、PAMPに一つとして核酸による活性化を調べているなかで、T細胞は自然免疫系と異なり、CpGでないDNAでも取り込んで活性化されることが解った。核酸はLL37やヒストンなどと複合体を形成してT細胞を活性化する。生体内では死細胞由来のDNAによって活性化されるので、炎症や感染などによって誘導されるDNAに寄って制御されると思われる。DNAによるT細胞活性化は、Th2を強く誘導することを発見した。1.TCRミクロクラスターの活性化シグナル制御:1Ras活性化を主に制御するGEF、RasGRP1はTCR刺激にともなってER様なメッシュ構造に集積され、Rasの存在する細胞膜と接して、Ras活性化を誘導すると考えられた。RasGRP1のこの局在に必要なC末部位を同定し、この部位に結合する分子として、細胞骨格制御を司るPlectinを同定した。RasGRP1は活性化に伴い、Plectinとの会合を介してER様メッシュ構造をとり、Ras活性化を担うと考えられた。2In vivoにおける初期T細胞活性化の解析のため、生体内にCa2+インジケーターを導入したT細胞と樹状細胞を移入し、リンパ節に移動する初期からの動態を観察した。血管からリンパ節に入る際にCa2+上昇が観察され、リンパ節に移動してから樹状細胞と接着すると更に強くCa2+シグナルの上昇が誘導され、初期の弱い上昇がDCによる強い活性化に必要であることを示唆した。2.他のシグナルによるT細胞活性化制御:1活性化初期にTCRミクロクラスターが形成されると同時にこれを取り囲む接着分子のリングが形成されることが発見した。接着リングは活性化初期のみ形成され、LFA1とFocal adhesion分子Paxillin, Pyk2などで構成される。弱い刺激ではcSMACは形成されないが、接着リングは形成されることから、生体内でのT細胞活性化を誘導するAPCとの接着を担うと思われる。2T細胞が自己認識によってセミ活性化状態となり、このシグナルが欠如すると機能低下が誘導される。この活性化シグナルをex vivoのT細胞で解析し、種々の活性化分子のリン酸化が誘導され、NFAT活性化が顕著に見られた。Chip解析から、このシグナルにより特にEgrファミリー分子などが誘導され、抗原活性化後のIL-2産生の増強をもたらしていると考えられた。TCRミクロクラスターを介する活性化シグナルについて、下流の各シグナル経路の解析およびin vivoでの活性化の実態の解析が順調に進められている。また活性化シグナル形成に、TCRミクロクラスターを取り巻く接着分子リングが必要なことを見出し、生体内で機能するシナプスの実態を発見した。これまで解析困難だった自己認識シグナルの実態を明らかにできた。本研究は、TCRを介する活性化シグナルの制御機構を解析するために、シグナル伝達の場であるTCRミクロクラスターを介する活性化シグナルの実態をイメージング解析と共に、中心のTCR-CD3複合体の構造を解析することを目指している。
ウシIgGの新規免疫調節食品素材としての利用面の探索

平成17年度の研究において,マウスに牛乳IgG1を経口摂取させると,腸管IgA産生や血液のIgG産生が抑制され,マクロファージやナチュラルキラー細胞数やそれらの機能が促進されるということを見出した。平成18年度はその原因を究明することを目的として研究を進めた。その結果,(1)マウスにIgG1を経口的に投与すると,そのIgGの多くが抗原結合能を有した状態で腸管に到達し,一部は腸内細菌とIgG-抗原複合物を形成して,また一部は遊離のIgGの状態でM細胞を介してパイエル板内に取り込まれることが確認された。(2)パイエル板内に取り込まれたIgG-抗原複合物は,樹上細胞やマクロファージなどの抗原提示細胞のFcγIIb受容体に結合し,遊離のIgGはそれら抗原提示細胞のFcγI受容体に結合することが,抗FcγIR抗体とFcγIIb/III抗体を用いた実験により確認された。(3)IgGがFcγI受容体に結合することにより,樹上細胞やマクロファージの増殖や分泌機能が促進され,腸管から他の免疫組織への移動が活発になることが知られている。したがって,経口摂取したときに腸管で抗原との複合物をつくれなかったIgGがマクロファージやナチュラルキラー細胞の数の増加やそれらの機能の促進につながることが明らかになった。(4)一方,IgG-抗原複合物がFcγIIb受容体を介して結合した抗原提示細胞は抗体産生に必要なCD80分子やCD83分子の発現が抑制されることが確認された。したがって,このことが牛乳IgG1を経口摂取すると抗体産生が抑制されるという原因であることが明らかになった。以上の結果は,妊娠牛に乳酸菌やパン酵母のような食用微生物を免疫し,その牛が分娩後に分泌した牛乳からホエイたんぱく質濃縮物を調製し,それを免疫に用いた食用微生物とともに経口摂取すれば,花粉症や自己免疫疾患が予防できる可能性を示唆するものである。表題研究課題の下に,次の4点から研究を行い,得られた成果は学会活動を通して公表した。(1)牛乳の加工,貯蔵および消化酵素の作用過程における牛乳IgG生物活性の安定性の確認脱脂粉乳を冷凍室温で1年間保存してもIgGの抗原結合活性は殆ど低下しないこと,低温保持殺菌では抗原およびプロテインGとの結合活性の殆どが維持されること,pH4以上での酸処理,ペプシン処理および弱アルカリ領域での腸管プロテアーゼ処理ではIgGの生物活性の消失は僅かであることを明らかにし,それらの成果を、Animal Science Journal誌に公表した。(2)マウスへの経口投与試験による牛乳IgG生物活性の糞便としての排出の確認マウスの胃に牛乳IgGを注入すると,抗原結合活性およびプロテインG結合活性のかなりの部分が糞便として排泄されることを明らかにし,日本畜産学会第103回大会(2004年)で口頭発表した。(3)牛乳IgGのマウス脾臓細胞培養系における免疫調節機能の探索牛乳IgG1やそのFcはそれ自体でマイトージェン活性を有すること,IgG1およびそのFcはIL-5,IL-6,IL-10およびTGF-βmRNAの発現を上昇させること,IgG2およびIgG1のFabはTGF-βおよびIL-12mRNAの発現を減少させることなどを見出し,2004年度日本乳房炎研究会で口頭発表した。(4)牛乳IgG1添加飼料で飼育したマウスの免疫系牛乳IgG1を飼料重量の0.0050.05%量添加した飼料でマウスを飼育すると,液性免疫応答が低下し,細胞性免疫応答,特に自然細胞性免疫応答が著しく増強することを見出し,2005年3月開催の第104回日本畜産学会大会で発表を行う。

以上の結果は,妊娠牛に乳酸菌やパン酵母のような食用微生物を免疫し,その牛が分娩後に分泌した牛乳からホエイたんぱく質濃縮物を調製し,それを免疫に用いた食用微生物とともに経口摂取すれば,花粉症や自己免疫疾患が予防できる可能性を示唆するものである。
固相抽出法を用いる環境試料中のヒ素の簡易分析法に関する研究

ヒ素の間接固相吸光光度法による定量について検討を行い,次のような方法を確立した。1)ヒ素(III)を,微細な陰イオン交換樹脂共存下にピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウ(APDC)と,pH1.5において反応させ,生成した錯体を疎水性相互作用により樹脂相に抽出する。2)ヒ素(III)-APDC錯体を保持した樹脂をろ過により母液からメンブランフィルターに薄層として分離し,Cu(II)を含む溶液に懸濁させることにより,ヒ素(III)-APDC,をCu(II)-APDC錯体に変換する。3)銅(II)-APDC錯体を保持した樹脂をろ過により母液からメンブランフィルターに薄層として分離し,得られる黄色の樹脂相の吸光度を,反射法または透過法により測定する。4)ヒ素(V)はチオ硫酸塩でヒ素(III)に還元することにより,同様に定量できる。5)デンシトメータを用いて積算反射吸光度を測定する方法と,通常の分光光度計を用いて透過吸光度を測定する方法を比較検討し,それぞれの分析条件の最適化を行った。どちらの方法も,50mlの試料を用いることにより,環境基準である10ppbのヒ素を定量できる感度を有していることが明らかとなった。6)ジエチルジチオカルバミン酸塩(DDTC)を用いて,共存イオンを分離する方法を検討した。ヒ素(III)-DDTC錯体の樹脂相抽出pH範囲はpH37と狭いことから,EDTA共存下に試料のpHを7.3にしてCu(II),Ni(II)及びCo(II)等をDDTC錯体として抽出分離したのち,ろ液のpHを2.5に調節してMo(VI)及びV(V)を抽出分離することにより,共存イオンの影響は除去できることを明らかにした。本研究の目的は,無色のAs(III)-APDC錯体(APDC:ピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウム)を黄色のCu(II)-APDC錯体に変換し,固相吸光光度法により間接的にヒ素を定量する方法を確立することである。ヒ素(III)-APDC錯体の銅(II)-APDC錯体への変換は選択的ではないので,あらかじめヒ素を他の妨害イオンから分離しておくことが必要である。ジエチルジチオカルバミン酸塩(以下DDTCと略す)と微細なイオン交換樹脂を用いる固相抽出において,金属イオンの抽出に及ぼすpHの影響を検討した結果,ヒ素(III)はpH3以下及びpH7以上では抽出されないこと,ヒ素(V)は広いpH範囲で抽出されないこと,他の多くの金属イオンはpH7以上及びpH3以下において抽出されることを見出した。また,ヒ素(III)はpH3以下において,APDC錯体として樹脂相に抽出されること及びヒ素(V)はチオ硫酸イオンによりヒ素(III)に還元されることから,分析法を次のように設計した。(1)DDTCを用いて,pH7.2で固相抽出した後,ろ液のpHを3に調節し,再び固相抽出することにより,ヒ素(III)及びヒ素(V)をろ液に残したまま他の金属イオンを抽出分離する。(2)ろ液のpHを1.2とし,チオ硫酸ナトリウムとAPDCを加えてヒ素(III)-APDC錯体を微細なイオン交換樹脂に抽出する。(3)樹脂を母液から分離した後,銅(II)を含む溶液に懸濁させ,ヒ素(III)-APDC錯体を銅(II)APDC錯体に変換する。(4)樹脂をメンブランフィルターに薄層として捕集し,441nmで反射吸光度を測定する。

この方法を標準試料(JAC0032)に適用し,他の金属イオンの共存下にヒ素が定量できることを確認した。ヒ素の間接固相吸光光度法による定量法について基礎的検討を行った。この方法は,次の置換反応に基づいている。ここで,APDCはピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウムを表す。すなわち,ヒ素をAPDC錯体として微細なイオン交換樹脂に疎水性相互作用により抽出し,樹脂を母液からろ過により分離し,銅(II)を含む溶液に懸濁させ,ヒ素(III)-APDCをCu(II)-APDC錯体に変換したのち,再びメンブランフィルターに捕集し,樹脂相の吸光度を直接測定する方法である。式(1)の正当性を次のようにして検討した。はじめにAPDCと過剰の銅(II)との反応で生成するCu-APDC錯体の吸光度を測定してAPDCの検量線を求めた。次に,一定量のヒ素(III)をAPDC錯体としたのち,Cu-APDC錯体に変換して吸光度を測定した。As(III)と反応したAPDCの物質量はCu(II)と反応したAPDCの物質量に等しいこと及びCu(II)とAPDCは1:2のモル比で,As(III)とAPDCは1:3のモル比で錯形成することから,As(III)-Cu(II)-APDC系において反応に関与したCu(II)とAs(III)のモル比を求めたところ2.87: 2となった。この結果から,分析操作全体を通じてのAs(III)-APDCからCu(II)-APDCへの変換率は96%と見積もることができた。さらに,デンシトメータを用いて積算反射吸光度を測定する方法と,通常の分光光度計を用いて透過吸光度を測定する方法を比較検討し,それぞれの分析条件の最適化を行った。どちらの方法も,50mlの試料を用いることにより,環境基準である10ppbのヒ素を定量できる感度を有していることが明らかとなった。ヒ素の間接固相吸光光度法による定量について検討を行い,次のような方法を確立した。1)ヒ素(III)を,微細な陰イオン交換樹脂共存下にピロリジンジチオカルバミン酸アンモニウ(APDC)と,pH1.5において反応させ,生成した錯体を疎水性相互作用により樹脂相に抽出する。2)ヒ素(III)-APDC錯体を保持した樹脂をろ過により母液からメンブランフィルターに薄層として分離し,Cu(II)を含む溶液に懸濁させることにより,ヒ素(III)-APDCをCu(II)-APDC錯体に変換する。3)銅(II)-APDC錯体を保持した樹脂をろ過により母液からメンブランフィルターに薄層として分離し,得られる黄色の樹脂相の吸光度を,反射法または透過法により測定する。4)ヒ素(V)はチオ硫酸塩でヒ素(III)に還元することにより,同様に定量できる。5)デンシトメータを用いて積算反射吸光度を測定する方法と,通常の分光光度計を用いて透過吸光度を測定する方法を比較検討し,それぞれの分析条件の最適化を行った。6)ジエチルジチオカルバミン酸塩(DDTC)を用いて,共存イオンを分離する方法を検討した。ヒ素(III)-DDTC錯体の樹脂相抽出pH範囲はpH37と狭いことから,試料のpHを7.3にしてCu(II),Ni(II)及びCo(II)等をDDTC錯体として抽出分離したのち,ろ液のpHを2.5に調節してMo(VI)及びV(V)を抽出分離することにより,共存イオンの影響は除去できることを明らかにした。
学齢期小児の成人病のリスクと健康教育に関するSCHOOL-BASED STUDY〜10年間のFOLLOW-UPにもとづくINTERVENTION STUDY〜

(1)研究対象地域である兵庫県津名郡五色町の1015歳(小学校高学年中学生)を対象に,昭和59年から毎年実施されている児童・生徒の健康実態調査データを疫学的に解析し,血清コレステロールなどの成人病の危険因子にはTracking現象があることを確認するとともに,この時期のこどもの健康上問題となる貧血についても実態を明らかにした.また栄養調査から対象地域の児童・生徒の栄養摂取の実態が欧米のそれとは異なることを明らかにした.さらにライフスタイルについての調査を行い,朝食の規則正しい摂取が小児の健康に関する知識,態度および行動に強い影響を与えることを明らかにした.(2)成人病のリスクファクターのうち,Apolipoproteinについて詳細に検討し,発達段階にある健常小児におけるApolipoproteinの分布を明らかにするとともに血清脂質との関連は男子,女子とも12,13歳で強いことを明らかにした.(3)10年間にわたる児童・生徒の健康実態調査の成績をベースに小児期からの成人病予防テキスト,教師のための手引を作成するとともに,ICカードを利用した健康指標の個人追跡システムを構築した.また学校における健康教育の実施に向けて学校教育関係者,地域の関係機関との連携システムを構築した.(1)研究対象地域である兵庫県津名郡五色町の1015歳(小学校高学年中学生)を対象に,昭和59年から毎年実施されている児童・生徒の健康実態調査データを疫学的に解析し,血清コレステロールなどの成人病の危険因子にはTracking現象があることを確認するとともに,この時期のこどもの健康上問題となる貧血についても実態を明らかにした.また栄養調査から対象地域の児童・生徒の栄養摂取の実態が欧米のそれとは異なることを明らかにした.さらにライフスタイルについての調査を行い,朝食の規則正しい摂取が小児の健康に関する知識,態度および行動に強い影響を与えることを明らかにした.(2)成人病のリスクファクターのうち,Apolipoproteinについて詳細に検討し,発達段階にある健常小児におけるApolipoproteinの分布を明らかにするとともに血清脂質との関連は男子,女子とも12,13歳で強いことを明らかにした.(3)10年間にわたる児童・生徒の健康実態調査の成績をベースに小児期からの成人病予防テキスト,教師のための手引を作成するとともに,ICカードを利用した健康指標の個人追跡システムを構築した.また学校における健康教育の実施に向けて学校教育関係者,地域の関係機関との連携システムを構築した.本研究の初年度である平成7年の研究では以下の結果と研究の進展を得た.(1)健康実態調査:兵庫県津名郡五色町(淡路島)に在住する小学校5年生から中学校3年生までの全児童・生徒を対象とし、昭和59年から毎年実施されている児童・生徒の健康実態調査を平成7年度も実施し,Follow-upを継続した.(2)蓄積された健康実態調査のデータを疫学的に解析し,血清コレステロールなどの成人病の危険因子にはTracking現象があることを確認するとともに,この時期のこどもの健康上問題となる貧血についても実態を明らかにした.また詳細な栄養調査から対象地域の児童・生徒の栄養摂取の実態が欧米のそれとは異なることを明らかにした.さらにライフスタイルについての調査を行い,朝食の規則正しい摂取が小児の健康に関する知識,態度および行動に強い影響を与えることを明らかにした.(3)健康教育カリキュラム,教材作成:各年齢層の発達段階に応じた教科プログラム試案を作成した.また,循環器疾患,糖尿病を中心とした成人病の成り立ち,リスクファクターについて五色町の現状と10年間にわたる学童の健康実態調査の成績を対比させて説明を加えたテキスト(子供のための成人病読本)を作成した.(4)健康教育の実施:五色町健康福祉課担当者,医師会,校長,担当教諭,養護教諭,校医と打ち合わせを行い,健康教育担当者の連携をはかった.本研究の第2年度である平成8年の研究では以下の結果と研究の進展を得た.(1)健康実態調査:兵庫県津名郡五色町(淡路島)に在住する小学校5年生と中学校2年生の全児童・生徒を対象とし、昭和59年から毎年実施されている児童・生徒の健康実態調査を平成8年度も実施し、Follow-upを継続した.(2)IC(集積回路)カードと大型コンピュータシステムの連携による児童・生徒の健康診断成績の個人別追跡システムを確立した。(3)健康教育プログラム作成のための基礎資料として欧米の健康教育プログラムを入手し、その戦力(Strategy),内容,評価法などを比較分析した。今年度は特に南オーストラリアの健康教育プログラムを中心に検討した。(4)健康教育のカリキュラム,教材作成:各年齢層の発達段階に応じた教科プログラム試案を作成し,それに基づいて小学校および中学校用のワークブック(「健康教育学習ノート」)を作成した.また,小学校用ワークブックについては「教師のための指導の手引き」を作成した.(5)健康教育の実施にあたっての研究会開催:五色町健康福祉課担当者,医師会,校長,担当教諭,養護教諭,校医と打ち合わせを行い,健康教育担当者の連携をはかるとともに,「健康教育学習ノート」,「教師のための指導の手引き」を資料として健康教育実施のための研究会を開催した.(1)研究対象地域である兵庫県津名郡五色町の1014歳(小学校高学年中学生)を対象に,昭和59年から毎年実施されている児童・生徒の健康実態調査データを疫学的に解析し,血清コレステロールなどの成人病の危険因子にはTracking現象があることを確認するとともに,この時期のこどもの健康上問題となる貧血についても実態を明らかにした.また栄養調査から対象地域の児童・生徒の栄養摂取の実態が欧米のそれとは異なることを明らかにした.

さらにライフスタイルについての調査を行い,朝食の規則正しい摂取が小児の健康に関する知識,態度および行動に強い影響を与えることを明らかにした.(2)成人病のリスクファクターのうち,Apolipoproteinについて詳細に検討し,発達段階にある健常小児におけるApolipoproteinの分布を明らかにするとともに血清脂質との関連は男子,女子とも12,13歳で強いことを明らかにした.(3)10年間にわたる児童・生徒の健康実態調査の成績をベースに小児期からの成人病予防テキスト,教師のための手引を作成するとともに,ICカードを利用した健康指標の個人追跡システムを構築した.また学校における健康教育の実施に向けて学校教育関係者,地域の関係機関との連携システムを構築した.
身体性に基づく音楽創作実践プログラムの開発

日本の音楽教育は既成の音楽を基盤に展開されてきたため、楽譜の再現や鑑賞が重視されてきた。その結果音楽に必要な身体性と創造性が欠如する傾向があった。本研究では1サウンドスケープ、サウンド・エデュケーションを海外と国内でのアクション・リサーチにより再検討し、2身体性と創造性による音楽教育プログラムの開発、3西洋と非西洋とを超越する音楽そのものの解明を目的とする。2018年度は123を基盤としたこれまでの成果を"Developing the Universal Design in Music Education fora New Teacher Policy"及び"Proposing an Active Learning Approach in Japanese Music Education Policy"としてまとめミュンヘンで開催されたInternational Society for Music Education Commission on Policy: Culture and Mediaにて口頭発表した。この発表を基盤とした同タイトルの論文がConference Proceedings(査読付き)に掲載された。同学会で開催された台湾、日本、韓国、マレーシア、香港の研究者によるパネル"Music teacher education policy in Asian regions"では代表を務めるとともに、本研究の他のアジア地域での汎用性についての検討を行った。サウンド・エデュケーションによるアクション・リサーチでは、弘前大学教育学部附属小学校、中学校、特別支援学校にて継続的にアクション・リサーチによる共同研究を行い、公開授業として一般に公開した。その顕著な成果として、附属中学校公開研でのサウンド・エデュケーションによる特別支援学校と中学校との合同授業が挙げられる。身体性と創造性を重視したサウンドスケープ及びサウンド・エデュケーションに基づく音楽教育プログラムの試案として、2018年度は弘前大学教育学部附属小学校、中学校、特別支援学校でアクション・リサーチを行った。前年度と比較した大きな進捗は特別支援学校と中学校の合同授業である。このアクション・リサーチから新学習指導要領が示唆する協働、創意工夫のみならず特別支援学校の子どもたちの身体性、創造性を中心に据えたインクルーシヴ教育及びユニヴァーサル・デザインの可能性が明確化された。以上の成果を踏まえ、2019年度はこれまで構築してきた実践プログラムを基盤として弘前大学教育学部附属小学校、中学校、特別支援学校で引き続きアクション・リサーチを行い、より洗練された音楽教育実践カリキュラムの完成を目指すとともに、これまでの成果を英語論文"Soundscape, Universal Design and Music Education"にまとめ、7月にマカオで開催予定のThe 2019 APSMERにて発表する。また英国ロンドンのNordoff Robbins Centreでの講演、日本音楽教育学会第50回大会(東京藝術大学)、日本音楽即興学会大会にて成果発表を行うとともに、International Journal of Creativity in Music Educationに研究論文を発表する予定である。2017年度はこれまでの研究実績を海外にて発表し一定の評価を得ることができた。また、同様の研究テーマを持つ海外の研究者とのディスカッションを通して、サウンド・エデュケーションを通した身体性、創造性を基盤とする音楽教育の可能性が示された。日本でのアクション・リサーチは弘前大学教育学部附属小学校、中学校、特別支援学校及び地域アート・プロジェクトとしてSpace Denegaにて行われた。これらの調査を通し、サウンド・エデュケーション、サウンドスケープを基盤とした音楽教育のUniversal Design化への基盤が構築されたと考える。これらの調査に基づき英国ロンドンのNordoff-Robbins Centreで行われたディスカッションにより、日本から海外へ発信するべき音楽教育プログラムの可能性が示唆された。身体性と創造性を重視したサウンドスケープ及びサウンド・エデュケーションに基づく音楽教育プログラムの試案として、2017年度は弘前大学附属小学校、中学校、特別支援学校でアクション・リサーチを実施した。その結果、サウンド・エデュケーションによる音楽教育プログラムを構築することにより、協働、創意工夫(Active Learning)とSoucial Inclusion等新学習指導要領が示唆する教育テーマを音楽という教科でしか経験し得ないCreativityを通して具現できることが分かった。今年度はこれらの成果を2つの英語論文"Developing the universaldesign in music education fora new teacher policy"及び"Proposing an Active Learning Approach in Japanese Music Educaiton Policy"にまとめるとともに、7月にドイツのミュンヘンにて開催されるInternational Society for Music Education Policy Commissoion Seminarにて研究発表する。また海外でのアクションリサーチも予定している。

身体性と創造性を重視したサウンドスケープ及びサウンド・エデュケーションに基づく音楽教育プログラムの試案として、2018年度は弘前大学教育学部附属小学校、中学校、特別支援学校でアクション・リサーチを行った。前年度と比較した大きな進捗は特別支援学校と中学校の合同授業である。このアクション・リサーチから新学習指導要領が示唆する協働、創意工夫のみならず特別支援学校の子どもたちの身体性、創造性を中心に据えたインクルーシヴ教育及びユニヴァーサル・デザインの可能性が明確化された。以上の成果を踏まえ、2019年度はこれまで構築してきた実践プログラムを基盤として弘前大学教育学部附属小学校、中学校、特別支援学校で引き続きアクション・リサーチを行い、より洗練された音楽教育実践カリキュラムの完成を目指すとともに、これまでの成果を英語論文"Soundscape, Universal Design and Music Education"にまとめ、7月にマカオで開催予定のThe 2019 APSMERにて発表する。また英国ロンドンのNordoff Robbins Centreでの講演、日本音楽教育学会第50回大会(東京藝術大学)、日本音楽即興学会大会にて成果発表を行うとともに、International Journal of Creativity in Music Educationに研究論文を発表する予定である。
WTO体制による自由貿易と国際バイオ安全性保障の法的調整

申請課題においては、WTO協定の無差別・多角・自由な貿易の原則と、生物多様性条約カルタヘナ議定書予防的な遺伝子組み換え(GMO)製品規制の法的抵触関係と調整法について明らかにした。カルタヘナ議定書は生物たるGMO製品について輸入国の事前同意制を導入しており、かかる規制はWTOにおける数量制限の禁止に反する(GATT11条)。また、用途、味・外観、関税分類項目の点で自然界に存在するものと同様のGMO素材を差別することは、伝統的な「同種の産品概念」による無差別原則への抵触も懸念される(GATT1条・3条・13条)。かかる植物衛生検疫(SPS)措置については、通常WTO協定附属書SPS協定への整合性確保によって維持できる。しかしながら、予防原則に従ったカルタヘナ議定書の危険評価(1条)はSPS協定が要求する科学的証拠に基づく評価ではなく、両者の整合性に不安を残す。更にSPS協定が措置の最小通商阻害性を要求するのに対して、カルタヘナ議定書が代替手段の模索なしに通商制限の導入を規定する点においても、隔たりがある。両者の調整についてカルタヘナ議定書は、前文において議定書が他の国際協定の権利・義務に対する影響を与えない旨を宣言しており(2条)、このかぎりにおいてWTO協定との整合性は図られる。とりわけ、カルタヘナ議定書の基準より厳格な措置を取る場合、措置の国際法上の義務への合致が要求されており、かかる場合にはSPS協定5条の要件との矛盾は回避されよう。他方WTOも、カルタヘナ議定書によるGMO製品規制を国際的基準として取り扱い、これに合致するGMO製品の輸入制限をWTO整合的と認めることで(SPS協定3条)、両者の併存を図ることができる。また、GATTにおいても先のECによるアスベスト規制に関する紛争解決報告はGATT20条bによる人体・動植物の保護のための輸入制限の可能性を拡大した。特に同報告書は、分子レベルでの産品の差異が消費者の同種性の認識に与えることを認めたことから、無差別原則の中にGMO産品と非GMO産品の差別を織り込む可能性も検討されてよい。
日本における対処的悲観性の機能と対処的悲観者の心身の健康に対する介入法の検討

特性的に不安傾向の高い者に対して,対処的悲観性の心理教育を行うことにより,パフォーマンスおよび心身の健康を促進できるかを検討した。まず,質問紙調査によって介入対象者をスクリーニングし,12名の特性不安者から協力が得られた。彼らに対して,対処的悲観性の機能や,そのメリットとデメリット,さらにデメリットの軽減法などを記載した心理教育的テキストを用いて,1ヶ月にわたり郵送形式による4回の介入を行った。さらに3ヶ月ごとに計3回のフォローアップ調査を行った。最終的に11名から計7回分のデータが得られた。その結果,量的変数として自らの悲観的思考に対する受容度に上昇がみられ,さらに自由記述からパフォーマンスや心身り健康に関する改善が多数報告された。前年度からの検討も継続された。前年度は,対処的悲観性に関する心理教育が対処的悲観者の心身の健康に及ぼす影響を明らかにするため,27名の対処的悲観者に対して縦断的介入を行った。その結果を詳細に検討するため,本年度は約200名の大学生に対して春と冬の二度にわたり質問紙調査を行い,そこから抽出された対処的悲観者32名を統制群として分析に用いた。その結果,量的および質的変数の両面から,対処的悲観者の心身の健康に取って,自らの悲観的思考の機能を認識することが重要であることが示された。以上の結果から,対処的悲観性に関する心理教育が,対処的悲観者および高不安者に対して望ましい影響を与える可能性が示唆された。本研究によって,高不安者や悲観者に対して,従来の楽観的思考を適用するアプローチのみでなく,その不安や悲観的思考を有効に活用し,受容していくことで適応が高まる可能性を示すことができたことは,臨床実践への応用可能性もある意義深い知見といえよう。悲観的思考の受容度が低い対処的悲観者に対して,心身の健康を促進するための介入研究を行った。まず,質問紙調査によって介入対象者をスクリーニングし,41名のDP者から協力が得られた。彼らに対して,対処的悲観性の機能や,そのメリットとデメリット,さらにデメリットの軽減方法などが記載された心理教育的テキストを用いて,1ケ月にわたり郵送形式による4回の介入を行った。さらに,3ケ月ごとに計3回のフォローアップ調査を行った。その結果,最終的に31名から計7回分のデータが得られた。また,スクリーニング時に介入研究に対しては協力意思を示さなかった者に対して,フォローアップ調査の時期に合わせて再度質問紙調査を行い,7名が統制群として同定された。量的データの分析結果から,介入群において悲観的視思考に対する受容度に上昇がみられた。自尊心,本来感,対人満足感,感情に対する尊重性などに変化はみられなかった。しかし質的データの分析結果から,悲観的思考の受容が促進されたこと,新たな発見と課題の同定できたこと,他者との関係性に変化があったこと,現実場面で対処的悲観性の有効性を実感したこと,などが報告された。これらの結果から,心理教育的なテキストを用いた介入によって,対処的悲観者の悲観的思考に対する受容度を高めることができること,さらに心身の健康や対人関係にも望ましい変化が生じる可能性があることも示唆された。また,社会的な機能が保たれている悲観者であれば,楽観的にさせるという従来のアプローチだけでなく,悲観的思考を受容するというアプローチも有効である可能性が示せたことは意義があるといえよう。今後は,より効果の高い介入テキストを開発することや,ワークショップ形式などのより大規模な介入法の開発などが望まれる。
カルシウム/カルモジュリン依存性蛋白質リン酸化酵素Iの分子生物学-その可能な蛋白質基質の同定をめざして-

カルシウム/カルモジュリン依存性蛋白質リン酸化酵素I(CaM kinase I)のその細胞内カルシウム情報伝達に果たす役割が注目されているが、その詳細は依然と明らかでない。これまでのCaM kinase I研究を我々の成果を中心に要約する。2.CaM kinase Iは単量体で存在し、分子内のその触媒、調節領域が同定された。3.新たなCaM kinase(CaM kinase Kinase)が同定され、それはCaM kinase Iをリン酸化、活性化するものであった。4.CaM kinase Iは胎仔後期、または生後間もない時期のラット脳に置く発現していた。一方、嗅球ではCaM kinase Iの一貫として高発現していた。5.胎仔ラット脳から2つのCaM kinase IアイソフォームcDNAが単離され、それらは脳に特異的に発現していた。以上の結果から我々は、CaM kinase Iが神経系における回路網の形成、シナプス伝達に関与する、と考えている。当研究課題は、CaM kinase Iの蛋白質基質を同定し、中枢神経の構造、機能におけるその蛋白質リン酸化の果たす役割を更に検討することであった。研究成果を以下に要約する。1.選択的なカルモジュリン拮抗剤HMN-709を開発した。これはCaM kinase Iを阻害する分子プローブになり、CaM kinase Iの薬理学的な解析を可能とした。Cam kinase Iはラット脳の可溶性画分中で様々な蛋白質をいろいろな程度にリン酸化することを観察した。引き続き、カルモジュリン拮抗剤、プロテインキナーゼ阻害剤、そしてリコンビナントCaM kinase Iを用い、その蛋白質基質を一つずつ分離、同定して行きたい。
ゼーマン変調型高分解能フーリエ変換赤外発光分光システムの開発

理論的解析交流磁場によるゼーマン効果により発光の波数に変調が加えられたとき、それを復調し多数回積算後得られるスペクトルについて理論的解析を行った。その結果得られるインターフェログラムは変調がない場合のものに変調による波数シフトと光路差をパラメータに含む一次のべッセル関数を掛けたものになることがわかった。そしてこれをフーリエ変換するとスペクトル線形が一次微分形になることがわかった。測定20Hzの周波数で500Gの交流磁湯を発生するソレノイドコイルおよびスイッチング回路を製作した。このソレノイドコイルを装備した吸収セルを製作しNOの赤外吸収スペクトルを波数分解能0.005cm^<-1>で測定した。NOは不対電子を持ちゼーマン効果を示すので本方法により選択的に測定できることが期待され、実際の測定においても理論予想の通りの結果が得られた。結論従来はラピッドスキャン方式の連続掃引型フーリエ変換分光器を用いて、20Hzの周波数でゼーマン変調を行なうことは原理的に不可能であると考えられていたが、本研究はそれが理論的および実験的に可能であることを示した。理論的解析交流磁場によるゼーマン効果により発光の波数に変調が加えられたとき、それを復調したときに得られるスペクトルについて理論的解析を行った。その結果スペクトルは関数f(x)をアポダイゼーション関数とした一次微分形になることがわかった。ここでf(x)=J_1(x)sin(x)でありJ_1(x)は一次のベッセル関数である。また交流磁場の位相可動鏡の動きと同期させたときとさせないときのいづれにおいても同じスペクトルを与えることがわかった。また交流磁場の位相を可動鏡の動きと同期させたときに変調により生じる高調波成分をより容易に除去できることがわかった。測定装置の製作交流磁場によるゼーマン効果により分離したスペクトルを得るには500ガウス程度の磁場をつくる必要があり、測定セルの内径を15mmにすると比較的小さいコイルで磁場を発生することができる。そのため内径15mmの管を赤外光が通過できるように光学系を設計し、セラミックヒータ光源、レンズ、および凹面鏡を用いて製作した。最終的にはOHの発光をH_2Oから分離することが目的であるが、その前段階として安定なラジカルであるNOの赤外吸収スペクトルをゼーマン変調法を用いた測定を現在進めている。このためには吸収スペクトルを感度良く測定する必要があり、50cmの回折格子分光器を用い測定範囲を狭くすることにより検出感度を向上させることを試みた。その結果波数分解能を0.005cm^<-1>としたとき20回の積算(20分)で1%の吸収を測定することが可能となった。現在は磁場発生用のコイルの設計および製作、また測定セルの製作を行っている。その結果得られるインターフェログラムは変調がない場合のものに変調による波数シフトと光路差をパラメータに含む一次のベッセル関数を掛けたものになることがわかった。測定20Hzの周波数で500Gの交流磁場を発生するソレノイドコイルおよびスイッチング回路を製作した。
周産期におけるレストレスレッグスの影響と生理学的実態の解明：前向きコホート研究

本研究の目的は、睡眠への影響のあるレストレスレッグス症候群(RLS)について、妊娠合併症のある妊婦の発生頻度や重症度を把握し、妊娠から産褥までの主観的・生理学的データ収集し母子への影響を解明することである。以下の目的に従って研究をまとめた。1.生理学的データ(血液生化学検査・末梢身体活動量)と主観的データ(質問紙)によるスクリーニングを行い、頻度・重症度を把握し、周産期アウトカムとの関連を把握する。2.RLS陽性妊婦の妊娠中から産褥までの縦断的フォローアップを行い、母児への影響(睡眠への影響、胎児の発育等、周産期の母児アウトカム)について関連性を記述する。本年度は最終年に当たり、昨年までのデータ収集を整理し、妊娠糖尿病を合併した妊婦を対象に、RLSのスクリーニング(日本語版short form(CH-RLSq13)version 2.1)、5日間の睡眠時の下肢身体活動量、3日間連続の活動量(超小型加速度センサー:Actigraph)の分析を行った。53人の妊娠糖尿病妊婦の協力が得られた。日本語版CH-RLSq13におけるRLS有病率は7人(13.2%)であった。睡眠に関してはRLS群で睡眠効率が有意に少なく、覚醒では中途覚醒とその長さがRLS群で有意に多かった。周期性四肢運動(periodic limb/leg movements: PLM)と睡眠との関連では、PLM index15/h以上の中にRLS/WED群は5人中2人であった。どの睡眠変数においても両群間で有意差を認めなかった。RLS/WED群の分娩への影響に関しては、総出血量(RLS/WED vs非RLD/WED、1079.8g vs 476.1g)、会陰切開(75.0% vs 18.2%)、分娩歴において有意差を認めた以外、有意差を認めなかった。本研究の目的は、これまでに解明されていない妊娠合併症のある妊婦のレストレスレッグス症候群/Willis Ekbom disease(RLS/WED)について、発生頻度や重症度を把握し、妊娠から産褥までの主観的・生理学的データを収集し母子への影響を解明することである。以下の2段階に設定して研究を遂行する。2. RLS陽性妊婦の妊娠中から産褥までの縦断的フォローアップを行い、母児への影響(睡眠への影響、胎児の発育等、周産期の母児アウトカム)について関連性を記述する。初年度は、第一段階に着手した。妊娠合併症として妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群を合併した妊婦を対象にスクリーニング、5日間の睡眠時の下肢身体活動量、3日間連続の活動量を測定した。スクリーニングに関しては、新たな質問紙を検討し、バックトランスレーションを経てCambridge-Hopkins質問票13日本語版short form(CH-RLSq13)version 2.1を開発した。身体活動量は、超小型加速度センサーであるActigraph(Actigraph社製)を用いて行った。活動量から周期性四肢運動を分析するソフトウェアを開発した。研究参加は23人の同意が得られ、データを収集・分析した。現在のところ、RLS陽性は1人であった。質問紙の開発については紙面で発表した。周期性四肢運動を分析するソフトウェアの開発については投稿中である。定期的にミーティングを開催し、進捗状況や分析方法の確認、発表、論文投稿の計画を話し合っているため。4編の論文投稿を行った。研究参加者の進捗状況はほぼ順調に進んでいるが、妊婦健診時の外来受診時でのリクルートのため、血液生化学検査の結果が入手しにくい。本年度は、昨年に引き続き、妊娠合併症として妊娠糖尿病を合併した妊婦を対象に、RLSのスクリーニング、5日間の睡眠時の下肢身体活動量、3日間連続の活動量を測定した。スクリーニングには日本語版short form(CH-RLSq13)version 2.1、身体活動量には超小型加速度センサー:Actigraph(Actigraph社製)を用いて行った。定期的にミーティングを開催し、進捗状況や分析方法の確認、発表、論文投稿の計画を話し合っている。3編の論文投稿を準備している。研究参加者の進捗状況はほぼ順調である。

1.生理学的データ(血液生化学検査・末梢身体活動量)と主観的データ(質問紙)によるスクリーニングを行い、頻度・重症度を把握し、周産期アウトカムとの関連を把握する。2.RLS陽性妊婦の妊娠中から産褥までの縦断的フォローアップを行い、母児への影響(睡眠への影響、胎児の発育等、周産期の母児アウトカム)について関連性を記述する。本年度は最終年に当たり、昨年までのデータ収集を整理し、妊娠糖尿病を合併した妊婦を対象に、RLSのスクリーニング(日本語版short form(CH-RLSq13)version 2.1)、5日間の睡眠時の下肢身体活動量、3日間連続の活動量(超小型加速度センサー:Actigraph)の分析を行った。53人の妊娠糖尿病妊婦の協力が得られた。日本語版CH-RLSq13におけるRLS有病率は7人(13.2%)であった。睡眠に関してはRLS群で睡眠効率が有意に少なく、覚醒では中途覚醒とその長さがRLS群で有意に多かった。周期性四肢運動(periodic limb/leg movements: PLM)と睡眠との関連では、PLM index15/h以上の中にRLS/WED群は5人中2人であった。どの睡眠変数においても両群間で有意差を認めなかった。RLS/WED群の分娩への影響に関しては、総出血量(RLS/WED vs非RLD/WED、1079.8g vs 476.1g)、会陰切開(75.0% vs 18.2%)、分娩歴において有意差を認めた以外、有意差を認めなかった。引き続き、妊娠合併症のある妊婦のリクルートを行い、スクリーニング、5日間の睡眠時の下肢身体活動量、3日間連続の活動量を測定する。RLS陽性者に対しては、産褥までフォローアップする。引き続き、妊娠糖尿病などの妊娠合併症のある妊婦のリクルートを行い、スクリーニング、5日間の睡眠時の下肢身体活動量、3日間連続の活動量を測定する。論文投稿の準備を進める。
船舶からの水蒸気ゾンデ観測による熱帯西太平洋対流圏界面領域での脱水過程の解明

2004年12月から2005年1月にかけて実施した海洋研究開発機構の海洋地球研究船「みらい」における水蒸気・オゾンゾンデ観測のデータ、および、同時期のキリバス、インドネシア、ベトナムにおける水蒸気・オゾンゾンデ観測のデータを解析した。流跡線解析の手法を用いて、観測点間における同一空気塊の変質を抽出することを試みた。流跡解析の結果、全38回の観測中、8つの観測ペアーにおいて、同一空気塊を観測していることが判明し、水蒸気濃度変化およびオゾン濃度変化について考察した。しかし、期待していた脱水(水蒸気減少)を示したペアーは1例しかなく、確定的な議論は出来なかった。今後の課題として、水蒸気センサーの精度のさらなる向上、流跡線計算の妥当性・現実性の検証、観測ペアー数の増大などの必要性が分かった。「みらい」においては、ミー散乱ライダーによる上層雲等の連続観測および3時間おきのラジオゾンデ観測も実施されたので、これらのデータを用いて、圏界面付近を東進する大規模な擾乱に伴う圏界面領域の雲粒子(脱水過程に伴う生成物)の変動についてデータ解析を行った。東進擾乱の寒偏差が「みらい」上空にやってくると、圏界面領域内に雲粒子が出現した。しかし、寒偏差が去った後も引き続き雲粒子が観測され、しかも夜間に数kmに渡って降下するという顕著な日変化が見い出された。さらに、ライダーの偏光解消度などの情報から、対流圏界面領域の雲と高度12km付近の雲とでは、雲物理学的性質が顕著に異なることも見い出された。大規模東進擾乱に伴う熱帯対流圏界面付近の雲粒子変動については、数年前に他のグループによる簡単な報告があるのみで、今回はじめて詳細な変動や雲粒子の特質が観測されたと言える。観測された諸性質を完全に説明するには今しばらくの考察が必要であるが、1年以内には投稿論文としてまとめられるであろうと考えている。上記二点の結果について、2月末に横浜で開催された「ブルーアース06みらいシンポジウム」にて発表し、他の研究者らと議論、情報交換を行った。また、過去の観測およびデータ解析の結果を、共同研究者らと投稿論文にまとめて発表した。熱帯地域において過去に我々自身や他のグループにより取得された水蒸気・オゾンゾンデ観測データに基づき、対流圏成層圏における放射加熱率分布の算出を行った。算出に際し、日本、米国、英国にてそれぞれ独自に開発された放射計算プログラム計五種を用い、放射モデル間の比較も行った。対流圏界面領域に着目したところ、放射収支に最も重要な役割を果たしている物質は水蒸気であること、および二酸化炭素とオゾンも関わっていることが判明した。異なる放射モデル間の結果の差異は、主に短波放射の取り扱いに起因していることも分かった。気候変動に伴い予想される熱帯対流圏界面領域の気温構造の変化についても考察した。スイス製のラジオゾンデ搭載用鏡面冷却型水蒸気計Snow Whiteの測定性能の検討や改良作業を進めた。南米スリナムにおけるVaisala社製ラジオゾンデRS80、RS90との同時飛揚観測結果の解析を進めた。また、黒色ステンレス製の測定空気導入口を開発し、昼間にもより精度の良い測定が保証されるようになった。下部成層圏における測定性能の向上には、コントローラーの最適化が鍵であることが判明し、今後の改良作業の指針が明確になった。12月12日から1月12日の期間、熱帯西部太平洋パラオ近海にて、海洋研究開発機構の海洋地球研究船「みらい」に乗船し、オゾンゾンデ・Snow Whiteゾンデを合計15発飛揚した。同時期には、キリバス、インドネシア、ベトナムにおいても、同様のオゾン・水蒸気観測が実施された。各観測点における飛揚に際しては、大規模流れ場を予測し、観測点間における同一空気塊の変質をとらえることを試みた。また、「みらい」に同時に乗船した他の研究者により、3時間おきの定常ラジオゾンデ観測やMie Scattering Lidarによる雲粒子・エアロゾル連続観測などが実施された。その結果、対流圏界面領域に薄い雲層が出現ししばしば持続していることが観測された。また、この雲が硝酸などを含んだいわゆる成層圏雲を含む可能性が示唆された。脱水過程の解明および考察の深化に際し貴重なデータを取得することに成功した。次年度にデータの解析を進める。東進擾乱の寒偏差が「みらい」

上空にやってくると、圏界面領域内に雲粒子が出現した。しかし、寒偏差が去った後も引き続き雲粒子が観測され、しかも夜間に数kmに渡って降下するという顕著な日変化が見い出された。さらに、ライダーの偏光解消度などの情報から、対流圏界面領域の雲と高度12km付近の雲とでは、雲物理学的性質が顕著に異なることも見い出された。大規模東進擾乱に伴う熱帯対流圏界面付近の雲粒子変動については、数年前に他のグループによる簡単な報告があるのみで、今回はじめて詳細な変動や雲粒子の特質が観測されたと言える。観測された諸性質を完全に説明するには今しばらくの考察が必要であるが、1年以内には投稿論文としてまとめられるであろうと考えている。上記二点の結果について、2月末に横浜で開催された「ブルーアース06みらいシンポジウム」にて発表し、他の研究者らと議論、情報交換を行った。また、過去の観測およびデータ解析の結果を、共同研究者らと投稿論文にまとめて発表した。