hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高圧乱流燃焼場での分子選択拡散に起因する火炎面不安定性発生機構の解明

本研究は,分子選択拡散効果に加え火炎伸長や曲率の効果にも着目し,従来より幅広く様々な混合気の乱流燃焼および局所燃焼特性に関して実験的・解析的な検討を行い,高圧域を含む火炎面不安定性の発生機構の解明,およびより汎用的な乱流燃焼速度モデルの確立を目的とした.主な結果を次に示す.1.不安定性を火炎面に与えることが知られる水素の添加が,メタンまたはプロパン混合気の乱流燃焼速度,乱流火炎の局所火炎変位速度S_Fさらにマークスタイン数Maなどに与える影響を定量的に検討した.S_Fは,水素添加により,希薄メタンやプロパン混合気の場合は概ね比例的に増加する傾向を示すものの,過濃の場合にはその傾向は観察されなかった.これらS_Fの傾向は,乱流燃焼速度特性と一致した.一方,伸長や曲率の影響を表すMaは,定性的にはS_Fの傾向と一致するが,定量的には,例えば,少なくとも選択拡散効果が支配的な混合気では,Maに基づく局所燃焼速度の変化はS_Fに比べ小さいなど,その影響が無視できる条件が存在することがわかった.2.幅広い水素人工空気混合気に対して,選択拡散効果を考慮し推定した乱流燃焼時の平均局所燃焼速度S_Lを詳細に検討した.S_Lは,化学反応特性時間の影響を受けu'/S_<L0>に依存し,希薄混合気では大きく変化する傾向にあった.したがって,水素混合気の乱流燃焼速度整理式の精度を向上させるためには,S_Lを当量比および層流燃焼速度S_<L0>に加え乱れ強さu'の影響を考慮し基準値とすることが重要であることがわかった.3.火炎形状や火炎伝ぱ特性に与える初期圧力P_0(0.05,0.1,0.2MPa)の影響を検討した.さらに詳細な検討は必要であるが,初期圧力にともなう乱流燃焼速度の増加は局所燃焼速度の増加に伴うものではなく,火炎表面積の増加に起因することが推察された.本研究は,分子選択拡散効果に加え火炎伸長や曲率の効果にも着目し,従来より幅広く様々な混合気の乱流燃焼および局所燃焼特性に関して実験的・解析的な検討を行い,高圧域を含む火炎面不安定性の発生機構の解明,およびより汎用的な乱流燃焼速度モデルの確立を目的とした.主な結果を次に示す.1.不安定性を火炎面に与えることが知られる水素の添加が,メタンまたはプロパン混合気の乱流燃焼速度,乱流火炎の局所火炎変位速度S_Fさらにマークスタイン数Maなどに与える影響を定量的に検討した.S_Fは,水素添加により,希薄メタンやプロパン混合気の場合は概ね比例的に増加する傾向を示すものの,過濃の場合にはその傾向は観察されなかった.これらS_Fの傾向は,乱流燃焼速度特性と一致した.一方,伸長や曲率の影響を表すMaは,定性的にはS_Fの傾向と一致するが,定量的には,例えば,少なくとも選択拡散効果が支配的な混合気では,Maに基づく局所燃焼速度の変化はS_Fに比べ小さいなど,その影響が無視できる条件が存在することがわかった.2.幅広い水素人工空気混合気に対して,選択拡散効果を考慮し推定した乱流燃焼時の平均局所燃焼速度S_Lを詳細に検討した.S_Lは,化学反応特性時間の影響を受けu'/S_<L0>に依存し,希薄混合気では大きく変化する傾向にあった.したがって,水素混合気の乱流燃焼速度整理式の精度を向上させるためには,S_Lを当量比および層流燃焼速度S_<L0>に加え乱れ強さu'の影響を考慮し基準値とすることが重要であることがわかった.3.火炎形状や火炎伝ぱ特性に与える初期圧力P_0(0.05,0.1,0.2MPa)の影響を検討した.さらに詳細な検討は必要であるが,初期圧力にともなう乱流燃焼速度の増加は局所燃焼速度の増加に伴うものではなく,火炎表面積の増加に起因することが推察された.初年度となる本年度は、高圧乱流燃焼装置の整備を進めると共に、新規設備である高速度カメラを用いた新レーザートモグラフシステムの構築を行った。高圧乱流燃焼装置の燃焼容器には耐圧を持たせるために材料にSUSを用いて製作されたものを使用した。今後、予備実験を行い本格的な燃焼実験へと研究を進める。新レーザートモグラフシステムを構築するため、まずは既設の常圧用燃焼器を用いて、火炎断層写真撮影を実施した。新高速度カメラシステムでは、既設の高速度カメラと異なりイメージインテンシファイアが不要になり鮮明な画像が得られることがわかった。続いて、散乱粒子量の調整など予備的な実験を終了した後、水素添加メタン予混合乱流火炎の観測を行った。水素は、これまでの研究によりその特有の物性値に起因し炭化水素燃料に比べて層流燃焼場でさえも火炎形状の不安定性を生じさせ易いことがわかっていることから使用した。また、火炎面の安定性の議論で使用されるルイス数は、概ね量論混合気を境に、希薄か過濃かにより大きく変化する。そこで、水素添加が希薄および過濃メタン混合気の乱流火炎面に与える不安定性を定量的に明らかにするために、局所火炎形状および局所燃焼速度特性を定量的に評価した。その結果、火炎形状は、水素添加量の増加に伴い、希薄・過濃混合気共に複雑化する傾向にあるものの、火炎表面積は大きくは変化しないことがわかった。局所伝ぱ速度から算出した換算局所火炎変位速度は、希薄メタン混合気では水素添加量に伴い増大する傾向にあり、過濃混合気では少量の水素添加時に減少する傾向にあることがわかった。

この変位速度特性は乱流燃焼速度特性と一致する。また、メタン空気量論混合気を対象に負圧での断層写真撮影を行った。その結果、圧力が低下するに伴い、乱流火炎の火炎面形状の凹凸がなだらかになる傾向が観測された。本年度は、まず広い当量比範囲(φ0.22.0程度)の層流燃焼速度S_<L0>を揃えた水素混合気に対して、乱流燃焼速度S_Tの計測を行った。その結果、同一S_<L0>の混合気では、過濃領域では希薄領域で見られた乱れに伴う乱流燃焼促進が著しく減少することが明らかになった。一方、希薄領域においては希薄なほど乱れによりSTが増大する傾向を示すものの、φが0.5付近を境にそれより希薄側ではS_Tの増加率が著しく低下する傾向が観察された。このφ0.5付近のS_T特性の変化のメカニズムを明らかにするために、レーザトモグラフ法による火炎構造の観測、選択拡散効果を考慮した乱流燃焼時の平均局所燃焼速度S_Lおよびマークスタイン数Maを算出した。得られた結果は、0.5付近のS_T特性の変化を裏付けるものであった。また、火炎断層写真の観測から、当量比0.5付近より希薄側で既燃ガス領域に鋭く凸な、また過濃な混合気では未燃混合気領域に鋭く凸な不安定な火炎面が存在することが明らかになった。また、Pt/Pt10%Rhの熱電対を使用した火炎温度の計測には、少なくとも線径が50μmより微細である必要があることがわかった。さらに、初期圧力P_0を0.1と0.05MPaとしたφ0.5と0.8の希薄水素混合気の局所火炎伝ぱ特性の計測をレーザトモグラフ法により実施した。その結果、P_0の増加とともに、層流場での火炎伝ぱ速度V_Fは減少する傾向が観察された。一方、乱流火炎のV_Fは、層流場でのV_Fを基準にした場合、P_0のV_Fは減少する傾向が観察された。一方、乱流火炎のV_Fは、層流場でのV_Fを基準にした場合、P_0の増加にともない増大する傾向にあり特に希薄なφ0.5で顕著であった。また火炎面形状の観測から、φによらずP_0の増大にともない火炎面の凹凸が微細化する傾向が観察された。さらに、MaはP_0の増大にともない低下する傾向を示した。今後、更に圧力が火炎面不安定性に与えるメカニズムを解明して行く。局所燃焼速度特性に与える希釈ガスの影響を検討するため、当量比φ0.5で層流燃焼速度S_<L0>を25cm/に揃えた水素人工空気混合気において希釈ガスを窒素と同等の拡散特性を有するアルゴン、拡散速度の速いヘリウム、および拡散速度の遅い二酸化炭素と変化させ換算局所火炎伝変位速度S_Fやマークスタイン数Ma等をレーザトモグラフ法を用いて定量的に検討した。その結果、ヘリウム添加混合気では、他に希釈ガスに比べ、S_Fは著しく低い値を、Maは大きな値を示した。また火炎面の不安定性に与える影響としては、拡散速度の速い二酸化炭素などの希釈ガスを用いると、乱流火炎は凹凸が微細化し、不安定性を増大させる傾向にあることが明らかになった。層流火炎を対象とした燃焼速度の火炎伸長や曲率への感度を表すMaを、乱流火炎へ適用しその影響を定量的に検討した。その結果、Maは局所燃焼速度や乱流燃焼速度特性と定性的には相関関係が観察できるものの、定量的には少なくともルイス数が1.0未満であるような物質拡散が支配的な予混合乱流火炎では、無視できることを明らかにした。
EBG電波吸収板による電波強度分布リアルタイム計測装置の開発

本研究では、EBG(Electromagnetic Band Gap)構造を持つ薄板状の電波吸収体(EBG電波吸収板)を用いて、吸収される高周波電波強度の板面上での2次元分布を計測する手法を検討した。700MHz2. 7GHzで吸収周波数を可変できるEBG電波吸収板を設計、試作し、その吸収性能を解析した。それを用いて、約35cm四方の面上に入射した電波パルス(強度及び偏波)の空間分布をリアルタイム(約30msec毎)に計測することのできる、従来にない電波強度分布計測装置を構築した。本研究では、EBG(Electromagnetic Band Gap)構造を持つ薄板状の電波吸収体を用いて、吸収される電波強度の板面上での2次元分布を計測することを目的としている。本年度は、まずEBG構造により高周波電波(平面波)が吸収されるメカニズムを解析した。EBG構造の電気的等価回路を導出し、電磁界シミュレーションと比較することで、吸収に関係するパラメータを検討した。その結果、EBG構造により決まるL及びC成分、表面に配置した抵抗及び可変容量ダイオード、さらには基板の損失が吸収量に与える影響を明らかにした。次にその結果を用いて、電波を効率良く吸収できる小型EBG板を設計・試作した。35cm×37cmで厚さ2mmの基板上に17×18=306個のマッシュルーム型セル(2cm角)を2次元状に配置した。電波暗室にて数GHz電波の吸収実験を行い、シミュレーション通り1015dB程度の吸収量が得られることを確認した。一方、EBG板表面の抵抗で吸収された電波の電力を計測するための回路を設計・試作し、EBG板の裏面に8×8=64点の計測回路を配置した。計測したデータはA/D変換されてPCへ転送され、画面上に2次元電波強度分布のカラーマップが約1/30秒毎に表示されるようにした。電波暗室にて、標準アンテナから放射された高周波電波分布の計測実験を行い、ほぼ理論と矛盾のない電波強度分布を計測できることが確認された。来年度は、空間的に不均一な分布を持つ高周波電波に対するEBG板の吸収特性を解析し、電波分布の計測精度を定量的に評価する。また、サイズ60cm×60cm程度で16×16=256点の計測点を持ち、最速1msec程度で電波強度分布を読み出すことのできる電波強度分布リアルタイム計測装置を設計・試作する予定である。本研究では、EBG(Electromagnetic Band Gap)構造を持つ薄板状の電波吸収体(EBG電波吸収板)を用いて、吸収される電波強度の板面上での2次元分布を計測することを目的としている。本年度は、昨年度に引き続き、EBG構造により高周波電波が吸収されるメカニズムを解析した。特に垂直入射平面波に対するEBG電波吸収板の電気的等価回路を厳密に導出し、表面に配置した抵抗及び可変容量ダイオードが吸収量の周波数特性に及ぼす影響を定量的に解析した。その結果を電磁界シミュレーションと比較することにより、等価回路の妥当性を確認した。また、ダイポールアンテナから放射された球面波がEBG電波吸収板に入射したときに計測される2次元電力分布を、斜め入射の平面波遠方界近似の下で理論的に求めた。一方、347mm×347mmの基板表面に33×33=1089個めマッシュルーム型セル(lcm角)を持ち、700MHz2,7GHzの周波数範囲を吸収可能なEBG電波吸収板を新たに設計、試作した。吸収性能の実測を行い、等価回路解析及びシミュレーションと矛盾のない吸収量の周波数特性が得られることを確認した。さらに、表面に入射した垂直及び水平偏波の分布をそれぞれ検出できる電力計測回路をEBG電波吸収板の裏面に配置(8×8=64点)し、昨年度試作した電波強度分布リアルタイム計測装置に組み込んだ。ダイポールアンテナ及び携帯電話から放射される電波(球面波)の実測を行い、電波強度分布及び偏波計測の基本的性能を確認した。来年度は、空間的不均一分布を持つ電波に対するEBG電波吸収板の電波吸収・計測性能の解析を行う一方で、新たに位相及び任意偏波の計測手法を検討し、電波強度分布リアルタイム計測装置の総合的な性能評価を行う予定である。本年度はまず、EBG構造に高周波電波(平面波)が斜めに入射した場合、どのように吸収されるかを解析した。理論式及び電磁界シミュレーションに基づいてTE入射及びTM入射の場合の反射率(吸収量)を解析し、吸収周波数及び吸収量の周波数特性を評価した。59×49cmの大型EBG板を試作して電波暗室にて斜め入射電波に対する反射特性を計測した。

理論解析、シミュレーション及び計測結果には多少の差異が見られたが、これは基板の損失を正確に考慮できていないためであると考えられる。また、EBG構造に高周波電波(球面波)が入射したときの吸収量を評価するために、入射球面波を異なる入射角を持つ多数の平面波に展開し、各々の平面波に対する反射率を考慮して再合成することで、球面波の反射・吸収特性を計算する手法を検討した。ここでは誘電体による電波の反射・吸収特性に対して、本手法の基本的な有効性を確認した。今後は本手法をEBG電波吸収板に適用する必要がある。さらに、EBG電波吸収板の裏面に、従来の電波強度を計測する検出器に加え、隣り合う計測点間の電波の位相差を検出するための回路を付加することで、高周波電波(平面波)の到来方向を計測できるEBG電波吸収板を試作した。電波暗室にて2GHzの電波の到来方向推定実験を行い、ほぼ理論通りの性能を得られることを確認した。
微細構造を基盤とした蛋白尿発症機序の解明：低真空走査型電子顕微鏡を用いた解析

各種腎疾患の腎生検組織パラフィン切片を低真空走査型電子顕微鏡(LVSEM)で観察評価し以下の成果を得た。1アルポート症候群腎組織における糸球体基底膜の網目状構造の所見は,菲薄基底膜病との鑑別に有用な可能性がある。2シクロスポリンは糸球体上皮細胞足突起の配列の異常や細胞体の変化を改善する。3糸球体上皮細胞体の球形化は糸球体上皮細胞障害の悪化に向かう一過程を示しており原疾患の種類にはよらない可能性がある。蛋白尿の発症機序解明のために、今年度は、糸球体基底膜の遺伝的異常により発症するアルポート症候群と菲薄基底膜病の腎生検組織を低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)で検討した。症例は、アルポート症候群4例(男:女3:1、年齢3-16歳、中央値12.0歳)、菲薄基底膜病6例(男:女1:5、年齢8-19歳、中央値10.0歳)であり、それぞれの診断は、糸球体基底膜IV型コラーゲンα鎖への蛍光抗体法、透過型電子顕微鏡法により行った。低真空SEMでの観察は、糸球体基底膜を詳細に観察するために通常のPAM染色施行後に行った。低真空SEM観察により、上皮細胞や内皮細胞を除去することなくそれらの下側に存在する糸球体基底膜の形状変化が明瞭に観察された。アルポート症候群腎組織では糸球体基底膜の厚さの不均一性や立体的な網目構造が認められた。またこれらの変化は症例により差がみられた。一方、菲薄基底膜病腎組織では一様に薄い糸球体基底膜が波打っている所見が得られたが、アルポート症候群腎組織にみられた網目構造は認められなかった。これらの結果と、尿蛋白出現後から徐々に腎機能が悪化し末期腎不全に至るアルポート症候群と、血尿のみが持続し末期腎不全に至ることがない菲薄携帯膜病の両者の自然歴を考慮すると、アルポート症候群の腎組織で認められた糸球体基底膜の網目構造の異常が尿蛋白出現に関与している可能性が示唆された。蛋白尿の発症機序解明のために糸球体基底膜の遺伝的異常により発症するアルポート症候群と菲薄基底膜病の腎生検組織を低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)で検討した。低真空SEMでの観察は、糸球体上皮細胞を詳細に観察するために白金-ブルー染色を施行後に行った。その結果としてアルポート症候群切片では糸球体上皮細胞体の球形化の所見が多くはないものの認められた.一方,菲薄基底膜病では糸球体上皮細胞の形態はほぼ正常であった。アルポート症候群では経過中に尿蛋白が増加し腎不全に至るが菲薄基底膜病では尿蛋白が出現することはなく腎機能が低下することもないという臨床的事実を考え合わせると,この糸球体上皮細胞の形態の差異がアルポート症候群における尿蛋白出現に関連していると考えられた.次いで,糸球体上皮細胞障害の評価のために,低真空SEMで得られる形態変化に加えて上皮細胞マーカーを用いて糸球体上皮細胞の分子機構変化の検討を行った。しかしながらヒト腎生検組織では検体量も限られているため、確実に結果を得るために,まずラットを用いた実験腎炎により検討した。ネフローゼ症候群モデルとして6週齢雄性SDラットにピューロマイシンアミノヌクレオシド(PAN)を投与しPAN腎症を作成した.これに尿蛋白減少効果を有するシクロスポリンを投与し尿蛋白の推移と糸球体上皮細胞の形態変化を検討した.その結果,PAN腎症無治療群では糸球体上皮細胞足突起の正常なかみ合わせ構造はほとんど消失していたが,シクロスポリン治療群では足突起の構造に回復がみられた.このことから糸球体上皮細胞足突起のかみ合わせ構造の回復が尿蛋白の減少に関連していることが示された.糸球体基底膜の遺伝的異常により生じるアルポート症候群と菲薄基底膜病の腎組織についての低真空走査型電子顕微鏡での観察により,糸球体基底膜の異常による腎疾患であっても尿蛋白の出現には糸球体上皮細胞の異常が関与していることが示された.また,糸球体上皮細胞足突起の形態変化が尿蛋白出現に大きく関連していることが示された.これらの結果を得たことから尿蛋白の出現機序解明に向けて進歩したと考えられる.上記からおおむね順調に進展していると考えられる。各種腎疾患切片を低真空走査型電子顕微鏡(低真空SEM)で観察評価し,同時に対象症例の臨床症状,尿蛋白量を検討した.対象疾患は1免疫複合体により発症する膜性増殖性糸球体腎炎,膜性腎症,ループス腎炎2糸球体内皮細胞障害により発症する溶血性尿毒症性症候群3尿細管間質性疾患のFanconi症候群,Dent病,先天代謝異常症による間質性腎炎.低真空SEMの所見では,膜性増殖性糸球体腎炎,膜性腎症,ループス腎炎では糸球体上皮細胞足突起の配列の異常があり一部には細胞体の球形化がみられた.溶血性尿毒症性症候群では糸球体上皮細胞細胞体の球形化を呈していた.一方,Fanconi症候群,Dent病,間質性腎炎では糸球体上皮細胞足突起の異常はごく軽度のみであった.糸球体上皮細胞の球形化の所見は初発時から蛋白尿が多い症例や経過の長い症例に多く,一方で腎生検施行時の尿蛋白量との関連は少なかった.

次いで,糸球体上皮細胞細胞体の球形化の意義を解明するために,糸球体上皮細胞に特異的に障害が生じるネフローゼ症候群モデル動物(ピューロマイシンアミノヌクレオシド腎症)に尿蛋白減少効果を有するシクロスポリンを投与し検討した.その結果,尿蛋白量はシクロスポリン投与により有意に減少した.腎組織の低真空SEM観察では,無治療では糸球体上皮細胞が確認できないほど荒廃した所見であったが,シクロスポリン投与で糸球体上皮細胞足突起のかみ合わせ構造の回復を認めた.糸球体上皮細胞細胞体の球形化の所見は認められなかった.以上から,低真空SEMで認められた糸球体上皮細胞細胞体の球形化の所見は,糸球体上皮細胞障害の一過程を示しており原疾患の種類にはよらない所見であると考えられた.また,糸球体上皮細胞障害から回復する過程では上皮細胞体の球形化の所見は認められなかったことから,この球形化の所見は悪化に至る道筋を示す所見とも考えられた.各種腎疾患の腎生検組織パラフィン切片を低真空走査型電子顕微鏡(LVSEM)で観察評価し以下の成果を得た。1アルポート症候群腎組織における糸球体基底膜の網目状構造の所見は,菲薄基底膜病との鑑別に有用な可能性がある。2シクロスポリンは糸球体上皮細胞足突起の配列の異常や細胞体の変化を改善する。3糸球体上皮細胞体の球形化は糸球体上皮細胞障害の悪化に向かう一過程を示しており原疾患の種類にはよらない可能性がある。糸球体基底膜の異常により生じるアルポート症候群と菲薄基底膜病の腎組織について低真空走査型電子顕微鏡での観察を行った。この観察により両疾患の糸球体基底膜像には明瞭な差がありその鑑別に低真空走査型電子顕微鏡が有用であることが示された。また、この糸球体基底膜異常の差が、両疾患の尿蛋白出現や腎予後に関わっている可能性も考えられた。これは尿蛋白の出現機序を解明するという本研究において重要な知見と考えられる。また、この成果を英文論文掲載することができた。上記から、この結果を元として次年度の研究に進むことができるため、当初の計画と比較しておおむね順調に進展していると考えられる。本研究の目的である尿蛋白出現機序解明のために、免疫複合体が発症に関与している膜性腎症,全身性エリテマトーデス症例内皮細胞障害が発症に関与している溶血性尿毒症性症候群症例,メサンギウム障害が発症に関与しているIgA腎症症例の組織を低真空走査型電子顕微鏡で観察し,腎炎発症機序の差による糸球体上皮細胞の形態,分子機構の変化を検討する.検体量の限られているヒト組織で確実に結果を得るために動物実験も行いその結果を元としてヒト組織を用いてヒトにおける詳細な機序を解明する.小児腎臓今年度に、糸球体基底膜の形態変化と尿蛋白出現の関連の可能性を示した。しかし、これまでの研究により、尿蛋白の出現には糸球体上皮細胞も大きく関わっていることが示されており、糸球体基底膜の異常単独で尿蛋白が出現するのか、もしくは糸球体上皮細胞の異常も有するときに尿蛋白が出現するのかを低真空走査型電子顕微鏡観察により検討する。一方、本研究の目的である尿蛋白出現機序解明のために、糸球体内皮細胞やメサンギウム細胞異常による腎疾患組織の低真空走査型電子顕微鏡による検討を進めていく。本年度は、抗体購入金額が少額であったため物品費の残高が生じた。また旅費についても少額となった。一方で研究成果を論文投稿することができたため英文校閲、別刷り金額が生じた。全身性エリテマトーデス、溶血性尿毒症性症候群やIgA腎症などの慢性腎炎症例に対する低真空走査型電子顕微鏡の検討と免疫染色を行うための抗体、各種試薬などを新たに購入する。
核反応プラズマの計測に関する調査研究

国内外の核融合研究は,トカマクを用いた臨界プラズマ達成を狙う各種実験が目標を指呼の間に望み,他方トカマクの持つ問題点を克服する試みが活発に行われている。これら結果を総合して,次期装置はプラズマ中での核融合反応を起し,またその制御を行うことが必須のことになる。そのために先行的装置としてアメリカでCIT(Compact Ignition Tokamak )計画が検討された際には,そのプラズマ状態の把握ひいては制御のための計測装置は,現状の手直しで対応しようとしていた。しかしその検討過程で,本格的核燃焼実験段階では,開発項目を掲げての根本的検討を行う必要性が明らかになった。以上を背景として,本調査研究では5人の委員よりなる幹事会を構成し,問題点の整理と検討課題のつめ方等を詳細に検討した。その結果得られた重点領域申請内容を,分担者および学会誌で公募した参加者合計60名よりなるシンポジウムで公開討論した。それを更に幹事会で検討して申請内容を決定した。それは以下の通りである。核反応プラズマに関する統一的な把握像を確立するため,計測・情報工学の新しい体系であるセンサーフュージョンの概念をこの分野に初めて導入して情報,データの階層(ヒエラルキー)化と総合を行い,同時に必要なデータを供給する計測系を構築する。そのため,主要研究項目A(コア-プラズマの空間構造計測),主要研究項目B(核反応物計測),主要研究項目C(境界プラズマの計測)法,主要研究項目D(センサーフュージョン概念の適用),の4課題研究を進める。
化学反応に及ぼす外場効果の理論的研究

立花は、ストリングモデルにおける電子の能動的流れを、領域密度汎関数理論の立場から研究するプログラムを用いて、領域電子化学ポテンシャルの差が原子核の動きを引き起こす化学反応進行のドライビングフォースになることを、いくつかのイオン-原子系において実証した。さらに、この領域化学ポテンシャル非相等性原理に基づく化学反応ダイナミクスの特徴を少数多体系の非線形動力学の観点から研究した。特に、分子振動のホロノミーから生じるゲージ場の量子化、電子状態と原子核の振動運動および全系の回転の相互作用に基づく幾何学的位相構造など、数値計算を援用し、トポロジー、ならびに微分幾何学的アプローチを活用し、古典力学的統計性と量子力学的統計性との関連を理論的に研究した(以上、立花担当)。川内は、先にポリビニルピロリドン(PVP)やポリビニルアルコール(PVA)などの親水性高分子ゲルの膨潤度に顕著なイオン種依存性があることを実験により明らかにしている。このことは,カチオンは水のアクセプター性を増し、アニオンは水のドナー性を増して,水-親水性高分子間の相互作用に影響を及ぼしているためと解釈している。この事を、ストリングモデルを応用し分子レベルで明らかにするために、abinitio分子軌道計算を行った。PVPやPVAのモデル低分子として、それぞれN-メチルピロリドンとメタノールを選び、F-およびNa+イオンの水クラスターとの相互作用エネルギーをHF/6-31G^<**>レベルで計算した。計算の結果、F-の存在は水分子のドナー性を増し、Na+の存在は逆に水分子のアクセプター性を増して、高分子と水間の相互作用に影響を及ぼしていることが明らかとなった。化学反応の動的な取り扱いの基礎にある極限的反応座標を、反応物から遷移状態をへて生成物へ至る一本の弦(ストリング)と見なし、この弦が外場によってどのように変形するかを摂動論的に取り扱う方法を提案した(ストリングモデル)。平成7年度においては、ストリングモデルと化学反応の領域密度汎関数理論を統合した新理論の構築と計算プログラムの開発を行った。理論の構築は立花が、計算プログラムは立花・川内が共同開発した。また、理論の応用として、(1)ラジカル共重合の経験的反応性であるQ-e値へ密度汎関数理論の適用(立花・川内担当)、(2)ホルムアミドの加水分解の反応系に水分子を1あるいは2分子さらに含めた場合の反応路のabinitio分子軌道計算(川内担当)、および(3)ポリアニリンのプロトンド-ピングによる導電性の発現機構について,モデル化合物についてのab initio分子軌道計算を行った(川内担当)。(1)では、経験的反応性であるQ-e値に量子化学的解釈を与えることができ、交互共重合性の高い組み合わせでは電荷移動相互作用が重要であることがわかった。(2)では、水の数が増すにつれてエンタルピー的に反応が有利になるのに対し、エントロピーの寄与は逆に不利に働くことが明らかとなった。なお、(3)は高分子学年次大会で口頭発表し、(1)-(3)については、現在投稿準備中である。このように、当初予定した研究成果は達成した。これに加えて、立花は、電磁相互作用が量子力学的波動関数のゲージ理論の立場から統一的に理解されるのと同様に、遠心力、コリオリカ、有限角運動量に付随する幾何学的位相、振電相互作用、非断熱性などを、すべて量子力学的に統一的な立場から取り扱うストリングモデルのゲージ理論を確立した。立花は、ストリングモデルにおける電子の能動的流れを、領域密度汎関数理論の立場から研究した。その根幹には、多成分量子力学的体系における領域化学ポテンシャル非相等性原理がある。これは、各部分系の間に量子力学的干渉効果が存在する以上、たとえ全系が平衡状態に到達したとしても、部分系の化学ポテンシャルは互いに等しくはならないことを数学的に証明した論理である。この論理を電子化学的平衡状態に適用すると、領域電子化学ポテンシャルの差が原子核の動きを引き起こす化学反応進行のドライビングフォースになることを結論することができる。このことを、いくつかのイオン-原子系において実証した。特に、分子振動のホロノミーから生じるゲージ場の量子化、電子状態と原子核の振動運動および全系の回転の相互作用に基づく幾何学的位相構造など、数値計算を援用し、トポロジー、ならびに微分幾何学的アプローチを活用し、古典力学的統計性と量子力学的統計性との関連を理論的に研究した。その具体的な数学的処方の一つとして、時間に依存する量子力学的運動方程式のポアソン構造を、あらたに'wave-packetrepresentation'として定式化し、領域化学ポテンシャル非相等性原理の動力学的特徴を明らかにする研究も始めている(以上、立花担当)。川内は、ストリングモデルを応用し、イオンが蛋白質や多糖類を水溶液中で擬析させる離液順列を検証するため、PVAやPVPのモデル低分子としてメタノール、N-メチルピロリドンを選び、Na+およびF-イオン/水クラスターとの相互作用をab initio量子化学計算により求めることを試みた。今後は、他のイオンの効果も含め、より精度の高い計算手法やより大きなスケールでのシミュレーションへ進めていく予定である。

さらに、この領域化学ポテンシャル非相等性原理に基づく化学反応ダイナミクスの特徴を少数多体系の非線形動力学の観点から研究した。特に、分子振動のホロノミーから生じるゲージ場の量子化、電子状態と原子核の振動運動および全系の回転の相互作用に基づく幾何学的位相構造など、数値計算を援用し、トポロジー、ならびに微分幾何学的アプローチを活用し、古典力学的統計性と量子力学的統計性との関連を理論的に研究した(以上、立花担当)。川内は、先にポリビニルピロリドン(PVP)やポリビニルアルコール(PVA)などの親水性高分子ゲルの膨潤度に顕著なイオン種依存性があることを実験により明らかにしている。このことは,カチオンは水のアクセプター性を増し、アニオンは水のドナー性を増して,水-親水性高分子間の相互作用に影響を及ぼしているためと解釈している。この事を、ストリングモデルを応用し分子レベルで明らかにするために、abinitio分子軌道計算を行った。PVPやPVAのモデル低分子として、それぞれN-メチルピロリドンとメタノールを選び、F-およびNa+イオンの水クラスターとの相互作用エネルギーをHF/6-31G^<**>レベルで計算した。計算の結果、F-の存在は水分子のドナー性を増し、Na+の存在は逆に水分子のアクセプター性を増して、高分子と水間の相互作用に影響を及ぼしていることが明らかとなった。
難治性良性脳腫瘍に対するアクアポリン１を標的とした血管新生抑制の治療戦略

選択的水チャンネルであるaquaporin (AQP)-1は良性脳腫瘍では腫瘍細胞には発現せずに血管に強く発現していました。腫瘍の中心に壊死を生じる悪性脳腫瘍とは逆の関係で、悪性脳腫瘍では血管内皮細胞が解糖系による細胞性浮腫を緩和できないため血管新生が妨げられていると考えられました。良性脳腫瘍の培養細胞にAQP-1を過剰発現させると細胞の増殖が著しく促進されました。しかし血管内皮細胞にはAQP-1が豊富に存在して細胞性浮腫を緩和して血管新生を促進していると考えられました。AQP-1が薬物により抑制できれば、難治性の良性脳腫瘍に対する新たな治療となると考えられます。血管新生は脳腫瘍の増大に関わる因子としては最も重要である。細胞膜に発現する選択的水チャンネルであるAquaporin (AQP) -1を血管新生に関わる因子として着目して、脳腫瘍の外科的に摘出した標本に関して免疫染色を行った。良性脳腫瘍ではその血管内皮細胞において強い発現を認める一方で、悪性脳腫瘍においては全くその発現を認めないという結果を得た。これは良性脳腫瘍では髄膜腫、下垂体腺腫、頭蓋咽頭腫などいずれもにその発現を認めるものの、悪性脳腫瘍では悪性グリオーマ、転移性脳腫瘍などいずれもにその発現は認められなかった。これは細胞分裂の指標であるKi-67の値とも負の相関を示した。以前のわれわれの実験データから脳内における唯一のエネルギー源であるグルコースを代謝する解糖系が活性化されることにより生じる細胞性浮腫を緩和するためにAQP-1が生じると考えられている。乳酸脱水素酵素などの解糖系酵素も血管内皮細胞には良性、悪性を問わずに発現しており、良性脳腫瘍で血管新生を維持するためにAQP-1を発現しているのは理解できるが、より増殖の盛んな悪性脳腫瘍で血管内皮細胞において敢えてAQP-1を発現していないことは予想に反する結果であった。血管内皮細胞のturnoverを活発にすることで血管新生をより活発にすることは、腫瘍の中心に大きな壊死組織を有し、周辺に向かって進展する悪性腫瘍の特徴を説明する事が可能と思われるものの、その詳細な機序に関してはまだ不明である。しかしながらこれらの結果はAQP-1を制御する因子が血管新生に大きく関わっている事を示しており、今後AQP-1さらにはそれに関与する因子の制御が血管新生を抑制することとなることが脳腫瘍の治療、とくに手術が困難な難治性腫瘍に対する新たな治療戦略として確立されるために更に研究を進めていくことになる。脳下垂体腫瘍は通常は良性腫瘍で手術による摘出のみにて治療が完結するものもある。しかしなかには悪性腫瘍のように周囲組織に浸潤して再発を繰り返すうちに神経症状を後遺したり、生命に危険が及ぶ場合も少なくない。その際には腫瘍内への栄養血管が異常な血管新生を呈することが多く、これを制御しきれないことが腫瘍を難治性としていると言っても過言ではない。われわれは細胞膜上に発現する水チャンネルであるAquaporin (AQP)-1を血管新生に関わる因子として着目してきた。一般的に悪性脳腫瘍では脳腫瘍自体にAQP-1を発現して機能を維持するが血管内皮細胞には発現しないため腫瘍内部に壊死を生じる。しかし、良性脳腫瘍ではこの関係が全く逆で脳腫瘍自体には全くAQP-1が発現しないが、血管内皮細胞に強く発現する。つまり良性脳腫瘍では悪性脳腫瘍ほど細胞内解糖系が活発ではなく細胞内浮腫を生じないが、血管自体は血管新生を維持するためにAQP-1を発現している。よって難治性となり手術での摘出が困難となった良性脳腫瘍の増大を制御するため血管新生をより強く抑制する必要がある。まず下垂体腺腫の細胞株を培養して、そのなかにAQP-1を過剰発現させてみたところ、明らかにwild typeと比べて過剰発現株での細胞の成長は促進された。つまり通常の状態では下垂体腺腫はAQP-1を発現せず、細胞内解糖系の活性化によっても増殖が促進されない状態となっていることがわかった。難治性となったものの中には悪性化の指標とも言える腫瘍細胞のAQP-1の発現を認めるものもあり血管新生と相まって細胞増殖が促進されていることがわかった。また血管内皮細胞にもAQP-1を過剰発現させるとその成長増殖が促進された。これらの共存培養系を確立することで、難治性のモデルを作成することが可能となりAQP-1の作用効果の指標となると思われた。脳神経外科今後の実験に用いる分子生物学的な手法の修得にやや手間取り研究遂行がやや困難となることがあった。

実験の最初の段階としての脳腫瘍標本の収集(当初の目的より多く施行したため)や免疫組織染色の条件設定においてもなかなか結果が一定せず遂行がやや遅れています。脳血管内皮細胞にAQP-1をtransfectして過剰発現させたものが実際にwild typeと比べて過剰に増殖するかをin vitroの系を用いてグルコースの量を調節して観察する。また逆にAQP-1をsiRNAを作成して十分に抑制した脳血管内皮細胞も同様な条件にて増殖がどのようになるかを観察する。さらにこれらの解糖系の程度も実際に細胞内の乳酸や乳酸脱水素酵素を測定して評価する。Matrigel Invasion Assayを用いた細胞浸潤や遊走に関する評価を行う。AQP-1遺伝子上流域に発現するE-boxやAP-1などを抑制することで、脳血管内皮細胞の増殖や遊走を抑制することができるか、また新規のAQP-1 blockerであるarylsulphonamideAqB013を用いて脳血管内皮細胞の増殖抑制を試みる。実験のために必要な培養細胞が、培養時の細胞接地面のコーテイング条件が安定しなかったために実際に使用できる目処が立つまでにやや時間を要した。それにより、培養に必要な物品の購入が遅れ、更にその培養細胞自体の購入費用が次年度にまわった。他には購入予定であった実験用品(抗体などの消耗品)が業者の製造中止による代替えの在庫不足などにより一部の納入が著しく遅れており、そのために本年度使用予定分が次年度使用額にまわった。細胞自体の要求性のために培地に加えるもの等が新たに必要となったことや、特殊コーテイングが必要となったために、それらの購入費用にあてることとする。また、今後それらの培養細胞を使用した、または手術材料を使用した実験のために申請してあった備品や消耗品を購入する予定である。
バーチャル聴覚器による聴覚器機能障害発生機序の解明と効果的治療法開発への挑戦

外有毛細胞の働きを考慮したactiveな有限要素内耳蝸牛モデルを作成し,外有毛細胞の働きが聴力に及ぼす影響を解析した.また,内有毛細胞(IHC),外有毛細胞(OHC),血管条,ラセン靭帯内の各細胞のイオンチャネルのモデル化を行い, IHCおよびOHCの聴毛の変位量や周波数変化による双方の有毛細胞の膜電位変化や蝸牛内直流電位の時間応答を解析した.また,各チャネルの機能低下によりEPが低下し,それにより, OHC, IHCの機能低下が引き起こされることを示した.外有毛細胞の働きを考慮したactiveな有限要素内耳蝸牛モデルを作成し,外有毛細胞の働きが聴力に及ぼす影響を解析した.また,内有毛細胞(IHC),外有毛細胞(OHC),血管条,ラセン靭帯内の各細胞のイオンチャネルのモデル化を行い, IHCおよびOHCの聴毛の変位量や周波数変化による双方の有毛細胞の膜電位変化や蝸牛内直流電位の時間応答を解析した.また,各チャネルの機能低下によりEPが低下し,それにより, OHC, IHCの機能低下が引き起こされることを示した.耳科手術に於いては,術後成績向上を目指し,術式や再建材料・補聴デバイスなどについて,臨床データの解析や摘出側頭骨を用いた各種計測による研究が盛んに行われ,目覚しい成果があげられてきた.しかし,一方では,十分な聴力の改善が得られない患者が依然として存在するのも事実である.これは,各疾患による聴力低下の発生メカニズムが十分に解明されていないことが一因であり,そのメカニズムが不明であるが故に,効率の良い治療が行えないと共に,新たな治療法のアイデア創出も困難なものとなっている.そこで本研究では,コンピュータ上に再現した末梢聴覚器,すなわちVirtual Earにより,従来の臨床研究や標本研究では困難であった聴覚器の機能障害発生機序の解明,および効果的治療法の開発を行う.21年度は,計算用のハードウエアおよびソフトウエアシステムを構築した.また,側頭骨の切片形状データより内耳微細構造の再構築を行い,有限要素法により中耳・内耳シミュレーションモデルを作成した.解析プログラムとしては,マルチフィジックス有限要素解析ソフトウエアCFD-ACE+をベースとし,必要なサブルーチンを独自にコード化した.構築した内耳モデルの検証をおこなった.モデルの検証は,基底板の特徴周波数分布や,局所的な基底板振動振幅,蝸牛入力インピーダンスなどの各計測結果と,解析結果を比較することにより行った.内耳の各組織の物性値については,一部は既に計測されているものの,未知な部分も多い.これらの未知の物性値は,既存の計測結果と解析結果を比較することにより決定した.これらのモデルを用い,リンパ瘻時の内耳基底板の振動様式,および人工内耳電極挿入時の基底板振動について解析を行った.耳科手術に於いては,術後成績向上を目指し,術式や再建材料・補聴デバイスなどについて,臨床データの解析や摘出側頭骨を用いた各種計測による研究が盛んに行われ,目覚しい成果があげられてきた.しかし,一方では,十分な聴力の改善が得られない患者が依然として存在するのも事実である.これは,各疾患による聴力低下の発生メカニズムが十分に解明されていないことが一因であり,そのメカニズムが不明であるが故に,効率の良い治療が行えないと共に,新たな治療法のアイデア創出も困難なものとなっている.そこで本研究では,コンピュータ上に再現した末梢聴覚器,すなわちVirtual Earにより,従来の臨床研究や標本研究では困難であった聴覚器の機能障害発生機序の解明,および効果的治療法の開発を行う.22年度は,21年度に構築した内耳モデルの検証をおこなった.モデルの検証は,基底板の特徴周波数分布や,局所的な基底板振動振幅,蝸牛入力インピーダンスなどの各計測結果と,解析結果を比較することにより行った.内耳の各組織の物性値については,一部は既に計測されているものの,未知な部分も多い.これらの未知の物性値は,既存の計測結果と解析結果を比較することにより決定した.これらのモデルを用い,リンパ瘻時の内耳基底板の振動様式,および人工内耳電極挿入時の基底板振動について解析を行った.更に,聴覚器の感覚細胞である有毛細胞の電気的特性を考慮したサーキットモデルの構築を行い,既存の実験結果と比較を行い,その妥当性を検証した.本研究では,コンピュータ上に再現した末梢聴覚器,すなわちVirtual Earにより,従来の臨床研究や標本研究では困難であった聴覚器の機能障害発生機序の解明,および効果的治療法の開発を行うことを目的とする.23年度は,前年度までに構築した外有毛細胞の働きを考慮しないpassiveなモデルを改良し,外有毛細胞の働きを考慮したactiveなモデルを作成した.そして,passiveなモデルとactiveなモデルの挙動を比較し,外有毛細胞の働きが聴力に及ぼす影響を解析した.さらに,他覚的聴力検査法の1つである歪成分耳音響放射に着目し,複合音を入力した場合における蝸牛の挙動を解析したそして,外有毛細胞の働きにより,内有毛細胞が選択的に刺激を受けることで,蝸牛の周波数弁別機能が高くなること,および,外有毛細胞の加振力は,耳音響放射の計測結果より推定可能なことを示した.さらに,内有毛細胞(IHC),外有毛細胞(OHC),血管条,ラセン靭帯内の各細胞に流れるイオンチャネルの電流について,過去のモデルや実験結果と比較し,各イオンチャネルごとにモデル化を行った.

臨床応用として,蝸牛へ伝わる音刺激を想定し,IHCお1よびOHCの聴毛の変位量や周波数変化による双方の有毛細胞の膜電位変化や内リンパ液電位の時間応答を解析した.また,細胞間結合(gap junction)の機能が低下した場合を想定し,その時のOHCの膜電位変化や蝸牛内直流電位(EP)の変化を解析した.更に,血管条内の中間細胞に存在するKir4.1チャネル,辺縁細胞に存在するNa^+-K^+ATPaseとNa^+-K^+-C1共輸送体が機能低下した場合を想定し,これらの機能低下による0HC膜電位,およびEPの変化を解析した.その結果,各チャネルの機能低下によりEPが低下し,それにより,OHC,IHCの機能低下が引き起こされることを示した.
地域包括ケアシステムにおける高齢者の終末期を支える看取りケアモデルの開発

本研究の最終目的は,地域包括ケアシステムおいて介護老人保健施設(以下,老健とする)を核として地域の中で最期までをその人らしく生き抜くことを支える看取りケアモデルの開発である。昨年度に引き続き,今年度は3事例について検討を重ねた<研究課題1>。検討するにあたり,次の4点について意図的に振り返り,分析をした【1.高齢者本人と家族の状況を初回入所(サービス利用開始)から経時的に整理する,2.疾患や障害による身体の変化,ADLの変化をみる(変化をみながら,加齢による影響も分析),3.看取りの時期であると判断した状況・時期を捉える,4.高齢者本人や家族に対し誰がどのようなかかわりを行ったのか実際を整理する】。3事例は80歳代90歳代で,地域の中で(いつもの暮らしの中で)老健(通所リハ,ショートステイ,入所)を活用しながら生活をしていた。夫婦で生活していた事例もあったが,最期は全員が独り身であった。徐々に身体が衰えても,自宅で生活する可能性を多職種で検討し,帰るタイミングを探っていた。老いや疾患に対する体調管理,退所前訪問/退所後訪問により福祉用具・医療機器の導入や移動・排泄動作などの確認・練習,緊急時の連絡・対応方法の確認等を行い,本人・家族の心配事や困り事に対処していた。老健内での過ごし方は様々であり,誰とどのように過ごしていたのかは重要な視点であることを確認した。1事例は,夜間の急変により病院で亡くなっており,看護職・介護職に後悔がみられた。1看護師の判断,2病院スタッフとのコミュニケーションの内容(本人の意思の反映,治療による回復の見通し等),3老健の受け入れ状況,4看取り後のカンファレンスの持ち方について,課題が見いだされた。今後は,事例検討とアクション・リサーチを重ね,「高齢者の看取りケア指標」の要素を抽出し,指標の考案,調査に繋げる予定である<研究課題2>。事例検討を重ねることでケア内容の明確化ができ,「高齢者の看取りケア指標」考案に繋げることができている。事例検討/アクション・リサーチを行いつつ,<研究課題2>である心地よさを基盤とした「高齢者の看取りケア指標」を考案する。研究代表者は,最期までその人らしくあり続けるためには心地よい状態で過ごすことやスタッフが最期までのかかわりにやりがいを感じられることが鍵であると考える。そのため,まずは,看取りを実施している老健において,看取りの時期と判断された高齢者とその家族に対する心地よさを基盤としたケアの実践内容を事例検討およびアクション・リサーチにより明らかにする<研究課題1>。<研究課題1>は,最初の2年間で行う計画にしているため,現在進行中(事例を重ねている状況)である。今年度は,4事例について事例検討を行った。4事例からは,看取りの対象者の状況は多様であるが(リピーター,初回入所,100歳超え等),地域の中で(いつもの暮らしの中で)老健を活用しながら(通所リハ,ショートステイ,入所を利用しながら)可能な限り自宅で生活し,最期まで生きるとはどういうことなのか,その支援は誰によるどのようなものなのかという視点で分析を進めていく方向性が確認できた。今後,事例検討とアクション・リサーチを重ね,詳細な分析を行っていく予定である。研究代表者の異動に伴い,研究の開始が遅れた。また,研究代表者の所在地での研究フィールドの新規開拓に時間を要した。

老健内での過ごし方は様々であり,誰とどのように過ごしていたのかは重要な視点であることを確認した。1事例は,夜間の急変により病院で亡くなっており,看護職・介護職に後悔がみられた。1看護師の判断,2病院スタッフとのコミュニケーションの内容(本人の意思の反映,治療による回復の見通し等),3老健の受け入れ状況,4看取り後のカンファレンスの持ち方について,課題が見いだされた。今後は,事例検討とアクション・リサーチを重ね,「高齢者の看取りケア指標」の要素を抽出し,指標の考案,調査に繋げる予定である<研究課題2>。事例検討を重ねることでケア内容の明確化ができ,「高齢者の看取りケア指標」考案に繋げることができている。まずはひとつの老健で事例検討を開始したが,この結果をもとに,フィールドを増やし(フィールドは決定している)事例を重ねていく。また,事例検討での結果をもとに,アクション・リサーチを開始する。事例検討/アクション・リサーチを行いつつ,<研究課題2>である心地よさを基盤とした「高齢者の看取りケア指標」を考案する。研究フィールドに出向いて事例検討を行うが,開始が遅くなったため旅費等の使用が少なかった。次年度は,引き続き事例検討およびアクション・リサーチを行っていくため,旅費やデータ収集にかかる物品費,テープ起こしやデータ整理のための人件費・謝金の使用が見込まれる。事例検討において,録音・テープ起こしをせずにフィールドノートで対応したため,テープ起こし代等が発生しなかった。また,フィールドに出向くための旅費の使用が少なかった。また,質問紙調査を行うための印刷や物品購入,送付に対する費用が発生する見込みである。
教師・学習者のための韓国語タスク別書き言葉コーパスの構築

本研究は,韓国語母語話者及び日本語を母語とする韓国語学習者を対象に,それぞれメールを作成するタスクを課し,得られたデータを電子テキスト化したタスク別書き言葉コーパスを構築するとともに,韓国語母語話者と学習者の両データを比較・分析することで,特定のメールがどのような表現・語彙によって書かれるのか,その実態を明らかにしつつ,より高度な言語運用を可能とするための韓国語教育への基礎的資料の提供に資することを目的としている.今年度は,日本国内での調査を主に行った.調査では,日本国内の大学に留学している韓国語母語話者に調査への協力を依頼し,調査協力者らに対して6つの依頼メールタスクを課すことでデータを収集した.調査協力者がメールを作成する際にはノートパソコンを用い,こちらであらかじめ作成しておいたテンプレートに直接入力するというかたちをとった.得られた電子データは分析に用いるために,個人に関わる情報などはすべて加工し,調査協力者が特定されないようにする作業を行った.今のところ,得られたデータは日本語教育分野における研究を参考にしながら,メールの展開をはじめ,韓国語母語話者が書くメールにはどのような機能的要素が用いられているのか,そして,依頼する際に用いられている表現と語彙にはどのような特徴があるのか,などを中心に調べている.また,依頼をする際に文中で共起しやすい語が何であるかを,テキストマイニングによって記述することを試みている.これにより,特定の動詞と語尾だけでなく,共起しやすい副詞なども徐々に明らかになりつつある.日本国内の韓国語母語話者のデータを収集し,得られたデータの半数程は分析するための加工を終えることができた.また,日本国内の日本語母語話者(韓国語学習者)のデータ収集にも着手したところである.今後は引き続き,日本国内の韓国語母語話者のデータ収集及び整理,日本国内の日本語母語話者(韓国語学習者)のデータ収集を行う予定である.また,韓国国内のデータ収集についても協力を得られる可能性が見えてきたため,相手先大学と連携をとって調査を実施したいと考えている.本研究は,韓国語母語話者及び日本語を母語とする韓国語学習者を対象に,それぞれメールを作成するタスクを課し,得られたデータを電子テキスト化したタスク別書き言葉コーパスを構築するとともに,韓国語母語話者と学習者の両データを比較・分析することで,特定のメールがどのような表現・語彙によって書かれるのか,その実態を明らかにしつつ,より高度な言語運用を可能とするための韓国語教育への基礎的資料の提供に資することを目的としている.今年度は,日本国内での調査を主に行った.調査では,日本国内の大学に留学している韓国語母語話者に調査への協力を依頼し,調査協力者らに対して6つの依頼メールタスクを課すことでデータを収集した.調査協力者がメールを作成する際にはノートパソコンを用い,こちらであらかじめ作成しておいたテンプレートに直接入力するというかたちをとった.得られた電子データは分析に用いるために,個人に関わる情報などはすべて加工し,調査協力者が特定されないようにする作業を行った.今のところ,得られたデータは日本語教育分野における研究を参考にしながら,メールの展開をはじめ,韓国語母語話者が書くメールにはどのような機能的要素が用いられているのか,そして,依頼する際に用いられている表現と語彙にはどのような特徴があるのか,などを中心に調べている.また,依頼をする際に文中で共起しやすい語が何であるかを,テキストマイニングによって記述することを試みている.これにより,特定の動詞と語尾だけでなく,共起しやすい副詞なども徐々に明らかになりつつある.日本国内の韓国語母語話者のデータを収集し,得られたデータの半数程は分析するための加工を終えることができた.また,日本国内の日本語母語話者(韓国語学習者)のデータ収集にも着手したところである.今後は引き続き,日本国内の韓国語母語話者のデータ収集及び整理,日本国内の日本語母語話者(韓国語学習者)のデータ収集を行う予定である.また,韓国国内のデータ収集についても協力を得られる可能性が見えてきたため,相手先大学と連携をとって調査を実施したいと考えている.調査の協力者と日程調整をする過程でスケジュールにやや難が生じたことから,予定していた調査を次年度に延期することにしたため.次年度は主に当該調査のための旅費と調査協力者に支払う謝金等に充てる予定である.