hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プランクトン群集における生物間相互作用の役割とそれを撹乱する殺虫剤影響の評価

本研究では「プランクトン群集構造を決定する生物間相互作用の役割とメカニズムを解明し、それを撹乱する人為化学物質の影響を解明すること」を目的としている。具体的には、富栄養湖で優占種となることの多い、2種のゾウミジンコ(Bosmina longirostrisとB.fatalis)と2種の捕食性プランクトン(ケンミジンコとノロ)の4者間での捕食・競争関係を明らかにすると共に、それらの生物間関係を撹乱する殺虫剤の影響を、数理モデルを用いた解析により明らかにすることを目指してきた。2008年度は学位の取得に伴い、所属機関を(独)国立環境研究所に変更し、恵まれた実験設備・優れた研究者・スタッフのサポートに助けられ本研究を飛躍的に発展させることができた。前年度の研究から、ゾウミジンコは捕食者の情報化学物質(カイロモン・化学刺激)による防御形態の誘導の他に、捕食者との物理的な接触による刺激(物理刺激)によって特有の防御形態が発現されることが明らかになった(Sakamoto et al.,2007)が、今年度はこれを踏まえて殺虫剤(生物間相互作用を撹乱する)の存在下で個体群・群集レベルでの実験を行った(Sakamoto and Tanaka,in prep.)。殺虫剤の生物(光)分解速度を調べるためには試水中殺虫剤の濃縮・抽出をし、高速液体クロマトグラフ(HPLC)を用いた分析を行った。この実験を行うことで、化学分析の手法も習得することができた。また、世界でも成功例のほとんどないノロ(捕食性ミジンコ・北半球の湖沼に生息する主要な二次消費者)の室内培養に成功し、捕食選択性、餌生物の防御形態を誘導させた条件での捕食実験を行うことができた。さらに殺虫剤(カルバリル)と重金属(銅、亜鉛、カドミウム)への感受性を餌条件の異なる場合で調べ、得られた結果を国際誌に投稿した(Sakamoto et al.,under review)。動物プランクトン個体群(群集)変動の制御に強く寄与する「対捕食者誘導防御」の役割と、それに対する人工化学物質(殺虫剤)の影響を数学的に解析するためには、個体群レベル実験と個体レベルでの生命表実験を行い、捕食者の直接的補食・カイロモン・殺虫剤の存在下でミジンコ個体群増殖速度を調べた(Sakamoto et al.,in press)。その結果、ゾウミジンコの防御形態の維持(幼体の間のみ、捕食者の有無に関わらず維持される防御形態)にも殺虫剤が影響することがわかり、さらに、致死影響濃度以下(sublethal concentration)がどの程度個体群増殖に影響を及ぼすのかが明らかになった。現在これらのデータを用い、受け入れ研究者である田中嘉成室長のもと、個体群変動モデルの構築を試みている。湖沼生態系内では様々なプランクトン種の間でケミカルコミュニケーション(情報化学物質を介する)が行われており、これが種間競争、捕食-被食関係の面で複雑に係わり合い、プランクトン群集が構成されている。本研究では、富栄養湖で優占種となることの多い、2種のゾウミジンコ(Bosmina LongirostrisとB.fatalis)と2種の捕食性プランクトン(ケンミジンコとノロ)の4者間での捕食・競争関係を明らかにすると共に、それらの生物間関係を撹乱する殺虫剤の影響を、数理解析により明らかにすることを目指してきた。2007年度は、基礎実験によるデータの蓄積を主な計画として、実行してきた。室内実験で得られた結果から、ゾウミジンコの対捕食防御(形態変化)には、個体・個体群成長を抑制するほどの大きなコストがかからないことが明らかになった。また、特にゾウミジンコ(B.longirostris)については、これまでに多くの枝角類で明らかにされてきた、捕食者の情報化学物質(カイロモン・化学刺激)による防御形態の誘導の他に、捕食者との物理的な接触による刺激(物理刺激)によって、特有の防御形態が発現されることが明らかになった。この発見は、国際誌にも論文として発表した。また、これらの実験結果は、実際に野外で観察される捕食者-被食者関係を想定した数理解析を行っていく上でも、重要な情報となる。もう1つのテーマである、「殺虫剤による生物間相互作用の撹乱」についても、ゾウミジンコにおける、対捕食防御の抑制の他に、2007年度の実験結果から、防御形態の維持(幼体の間のみ、捕食者の有無に関わらず維持される防御形態)にも、殺虫剤が影響することがわかってきた。これについてもすでに論文を投稿し、現在、査読中である。今後、より詳細な捕食実験などを行い、数理モデルの構築を行う。

前年度の研究から、ゾウミジンコは捕食者の情報化学物質(カイロモン・化学刺激)による防御形態の誘導の他に、捕食者との物理的な接触による刺激(物理刺激)によって特有の防御形態が発現されることが明らかになった(Sakamoto et al.,2007)が、今年度はこれを踏まえて殺虫剤(生物間相互作用を撹乱する)の存在下で個体群・群集レベルでの実験を行った(Sakamoto and Tanaka,in prep.)。殺虫剤の生物(光)分解速度を調べるためには試水中殺虫剤の濃縮・抽出をし、高速液体クロマトグラフ(HPLC)を用いた分析を行った。この実験を行うことで、化学分析の手法も習得することができた。また、世界でも成功例のほとんどないノロ(捕食性ミジンコ・北半球の湖沼に生息する主要な二次消費者)の室内培養に成功し、捕食選択性、餌生物の防御形態を誘導させた条件での捕食実験を行うことができた。さらに殺虫剤(カルバリル)と重金属(銅、亜鉛、カドミウム)への感受性を餌条件の異なる場合で調べ、得られた結果を国際誌に投稿した(Sakamoto et al.,under review)。動物プランクトン個体群(群集)変動の制御に強く寄与する「対捕食者誘導防御」の役割と、それに対する人工化学物質(殺虫剤)の影響を数学的に解析するためには、個体群レベル実験と個体レベルでの生命表実験を行い、捕食者の直接的補食・カイロモン・殺虫剤の存在下でミジンコ個体群増殖速度を調べた(Sakamoto et al.,in press)。その結果、ゾウミジンコの防御形態の維持(幼体の間のみ、捕食者の有無に関わらず維持される防御形態)にも殺虫剤が影響することがわかり、さらに、致死影響濃度以下(sublethal concentration)がどの程度個体群増殖に影響を及ぼすのかが明らかになった。現在これらのデータを用い、受け入れ研究者である田中嘉成室長のもと、個体群変動モデルの構築を試みている。
超臨界二酸化炭素中における高選択性不斉光反応の創成

本研究では、超臨界二酸化炭素中のエナンチオ区別光反応における補溶媒効果について検討し、添加する溶媒の種類に関わらず有機溶媒中や純超臨界二酸化炭素中よりも不斉選択性を向上可能であることを明らかにした。さらに、別のジアステレオ区別光反応も超臨界二酸化炭素中で検討し、反応の転化率は有機溶媒中の方が若干優れていたものの、不斉選択性については有機溶媒中よりも高い選択性を与えることが可能であることを明らかにした。申請者はこれまでに、超臨界二酸化炭素(scCO_2)を用いた不斉光反応において、反応に関与しない有機溶媒を補助溶媒(エントレーナー)として加えると、scCO_2中のみならず有機溶媒中よりも高い選択性を与えることを明らかにしてきた。一方で、この補助溶媒はジエチルエーテル且つ一つの濃度しか検討しておらず、詳細は未解明であった。そこで本年度はscCO_2に添加するエントレーナーの種類、濃度について詳細な検討を行った。また、有機溶媒中での補助溶媒の結果と比較検討するため選択的溶媒和の検討も行った。まず、有機溶媒中での選択的溶媒和の検討において、分光測定により極性溶媒を添加していくことで、増感剤、励起錯体周囲の微視的極性も高極性になっていることが観測された。この反応は分極している励起錯体を経由しているため、高極性溶媒であるアセトニトリル中では溶媒により乖離したイオンペアとなってしまうため、ほぼラセミ体しか与えないことが明らかとなっている。選択的溶媒和の光反応結果では、微視的極性の増大により、不斉収率の低下が観測された。一方、scCO_2中のエントレーナーとしてアセトニトリルを加えると、選択的溶媒和の結果とは全く異なり、不斉収率の向上が観測された。さらに、クラスタリング効果が強い臨界点近傍では、エントレーナー濃度が濃いほど高い選択性を与えたのに対し、クラスタリング効果が比較的弱い超臨界状態では、通常の選択的溶媒和と同様に、極性の高い溶媒の濃度が濃いほど、選択性向上の程度が低いことが明らかとなった。scCO_2中での分光測定では、選択的溶媒和と同様に、エントレーナー添加により、微視的極性の増大が観測されたことから、エントレーナーを添加することにより極性が上がっているにも関わらず、scCO_2特有のクラスタリング効果により、励起錯体の乖離が抑制され、高い選択性が達成されたことが分かった。申請者はこれまでに、超臨界二酸化炭素(scCO2)を用いた不斉光反応において、反応に関与しない有機溶媒を補助溶媒として加えると、scCO2中のみならず有機溶媒中よりも高い選択性を与え、さらにこの補助溶媒は溶媒の種類に寄らず常に選択性を向上できることを明らかにした。本年度は新たな不斉光反応としてジアステレオ区別[2+2]光付加環化反応に注目し、scCO2特有の媒体効果であるクラスタリングが反応の選択性に及ぼす影響について詳細に検討した。この反応は基底状態におけるコンフォメーションの安定性が生成物の選択性を決定することが既に明らかとなっているため、クラスタリング効果により、より安定なコンフォメーションを形成することによる選択性の向上を狙った。さらに、気体のエチレンをカップリングパートナーとして用いることで、ガスライクな性質を持つscCO2との混和性が通常の有機溶媒中よりも向上すると考えられるため、反応の促進も期待した。scCO2中において圧力を変えて反応を行うと、最もクラスタリング効果が強く働く臨界点付近で最も高い選択性を与えたことから、圧力効果ではなくクラスタリング効果によりコンフォメーションの平衡を制御して選択性の向上を達成できることを明らかにすることができた。一方で、期待された反応の促進は観測されず、また有機溶媒中と比べても低い選択性しか達成できなかった。これは試薬として用いたエチレンガスの圧力が反応の選択性に影響を与えてしまうことが原因であった。そこで、液体であるシクロペンテンをカップリングパートナーとして用いると反応の促進は観測できなかったものの、エチレンの時と同様に臨界点付近で最も高い選択性を与えたのに加え、有機溶媒中よりも高い選択性を達成した。これらのことから環境調和型因子であるscCO2が選択性の観点からも優れた媒体であることを明らかにすることができた。23年度が最終年度であるため、記入しない。
宇宙マイクロ波背景放射LiteBIRD衛星搭載デジタル信号処理器評価システム開発

LiteBIRD計画は、2018年度にJAXA Pre-phase A1審査を行い、その技術的な妥当性は正当との判断を得た。現在、予算面についての審査が継続中である。今年度は、この審査に向けて、衛星の電気設計を進めた。コストを抑えるため、冷却系・光学系の大幅な設計変更があったが、これに対応するように電気系も大幅に変更した。国際パートナーやバス担当候補社との頻繁な会合を重ね、ベースライン設計が確定したのは大きな進展である。これにより、本研究計画で作成する軌道上デジタル処理機器概念実証機の構成が決まったので、そのために必要な機材を選定し、購入し、開発環境を整備して、開発を開始した。電気設計について、国際会議(SPIE)で発表した。1年目の目標のうち、(1)アナログエレキを担当するカナダ側と、インターフェイスを策定する。(3) Planck HFIのlessonを議論するため、フランスIRAPを訪問する。(5) SPIE 2018にて成果を発表する。は達成。(2)様々な系統誤差を考慮した擬似データを作成する、は、最も重要な系統誤差である宇宙線の擬似データを作成した。一方、(4) Planck legacy archiveを用いて、CMB衛星を用いたtransient天体探査を行う、は進展が得られなかったので、次年度への持ち越しとする。研究開始時に、補助事業期間中の研究実施計画に書いたとおりで進める。以下に再掲する。今年度から、本研究に参加する大学院生を1人得たので、指導しながら研究を進める。2年目:(1)評価システムを構築し、擬似データに基づいてアルゴリズムの最適化を行う。(2)軌道上データ処理アルゴリズムを共同開発するカナダを訪問する。(3) Plancklegacy archiveを用いて、CMB衛星を用いたtransient天体探査を行い、結果を論文にまとめる。(4) LTD18にて成果を発表する。但し、(4)は別の出張と重なって出席できなくなったので、別の機会を模索する。3年目:(1)評価システムを、アナログエレキやセンサーに結合試験する。(2) LiteBIRD衛星を用いたtransient天体探査を検討し、white paperにまとめる。(3) SPIE2020にて成果を発表する。は達成。以下に再掲する。次に購入予定する物品の価格が今年度の残額より少し大きいので、次年度の予算と合わせて購入することにした。
京劇舞台芸の基礎的研究

2005年度に引き続き、本年度も北京と天津の実地調査を行った。調査は2005年12月11日から2006年1月3日まで集中的に行った。調査の実施については、景栄慶氏、王鳴仲氏、劉曽復氏、張宝華氏、蒋連啓氏への取材を重点的に行った。具体的な取材内容は、景栄慶氏より1930年代に創立された中国初の国立演劇学校である中華戯曲学校の演劇教育様子、尚小雲によって創立された栄春社の教育様子について詳しく語り、栄春社での修行期において範宝亭に伝授された「通天犀」を実演した。王鳴仲氏は楊小楼派の昆曲「夜奔」の演技について詳しい説明され、七段の昆曲及び全段の演技を実演した。劉曽復氏は嘗て程長庚より汪桂芬に伝わり、王鳳卿に継承された「文昭関」の唄を実演した。銭宝森に師事した張宝華氏は「金沙灘」の"下場"、「艶陽楼」の"下場"、「挑滑車」の"閙帳"を実演した。蒋連啓氏による歴代名優の着付けに関する工夫、氏の従祖父の侯喜瑞、祖父の蒋少奎の演技について詳しく紹介された。その他に、羅喜均氏による栄春社での修行期間の様子、張春華氏による葉盛章の芸、董文華氏による天津劇壇の様子などについても取材が出来た。しかし、今年度の取材対象となる名優茹元俊が10月に急死し、賀永華氏、侯少奎氏の健康状態が悪くなったため、その取材を断念した。調査成果としては、<I民国期の京劇俳優養成>に関しては清代に創立された三慶班の芸術的手法が本日の京劇舞台芸における本流たるものと判明し、<II民国期の京劇興行法>に関しては嘗ての国営演劇学校、旧式京劇教育機関の科班、劇団である"社"の運営法及び興行法について貴重な情報を得た。そして最重要な部分である<III舞台芸>に関しては名優達の協力を得て、失われつつある数々の名人芸を記録した。16年度は京劇の発祥地である北京と大きな流れを形成した天津を実地調査した。調査は2004年夏季、2005年春季二回、計三回に分けて行った。取材対象は計画書に予定していた張春華氏、王鳴仲氏、羅喜韵氏などの外、京劇の研究家である劉曾〓氏、当代武生役を代表する俳優である高牧坤氏、董文華氏、京劇俳優・演出家である孫元意氏の諸氏にも取材することができた。第一回調査は、楊小楼、余叔岩、李少春の芸について重点的に調べ、特に20世紀初頭における京劇界の最高峰といわれる楊小楼の芸については、楊の芸を直に接していた劉曾〓氏より貴重な情報を提供してくれた。第二回調査は、北京における京劇の体系、武戯伝承をテーマに中心的に調べた。第三回調査は、天津の京劇に重点を置き、1930年代に天津で創立された京劇養成所である「稽古社」の演劇教育、その興行法、科班による芸の伝承、「西遊記」より翻案された京劇「安天会」の演出について調べた。上記三回の調査を通して、実施計画のテーマとなるI民国期の京劇俳優養成システム、II民国期の京劇興行法、III舞台芸、それぞれ三つの部分について期待通りの調査成果があった。特筆すべきは劉曾〓氏が老生の「起覇」「雲手」、武生の「挑滑車」(楊少楼の演出)、高牧坤氏が「戦馬超」「長坂坂」「走麦城」「鉄籠山」、張春華氏が尚和玉の「金銭豹」、董文華氏が李少春、李万春の「安天会」の型を実演してくれたことである。本年度は、本研究の目的である京劇舞台芸の記録作業が順調に進み、既に現行演出において伝承されていない京劇全盛期のいくつの演出を記録することができた。中では劉曾〓氏による楊小楼の芸の実演、京劇基礎鍛錬の口伝、張春華氏による尚和玉の芸の実演は特に貴重である。

蒋連啓氏による歴代名優の着付けに関する工夫、氏の従祖父の侯喜瑞、祖父の蒋少奎の演技について詳しく紹介された。その他に、羅喜均氏による栄春社での修行期間の様子、張春華氏による葉盛章の芸、董文華氏による天津劇壇の様子などについても取材が出来た。しかし、今年度の取材対象となる名優茹元俊が10月に急死し、賀永華氏、侯少奎氏の健康状態が悪くなったため、その取材を断念した。調査成果としては、<I民国期の京劇俳優養成>に関しては清代に創立された三慶班の芸術的手法が本日の京劇舞台芸における本流たるものと判明し、<II民国期の京劇興行法>に関しては嘗ての国営演劇学校、旧式京劇教育機関の科班、劇団である"社"の運営法及び興行法について貴重な情報を得た。そして最重要な部分である<III舞台芸>に関しては名優達の協力を得て、失われつつある数々の名人芸を記録した。
酸素によるダイヤモンドのグラファイト化を応用した単結晶ダイヤモンドの研磨法

現在ダイヤモンド切削工具は、ダイヤモンド単結晶をダイヤモンド微粉で機械的に研磨して仕上げている。しかし、この方法ではダイヤモンドの結晶構造に起因する摩耗の異方性のために、任意の結晶面を効率的に研磨することは不可能に近い。そこで本研究は、ダイヤモンドが酸素の存在下でグラファイト化する性質を利用して、ダイヤモンドの研磨を試みたものである。まずダイヤモンド、グラファイト化について、真空容器を備えた加熱装置を作製して検討した。ダイヤモンド粉を時間、温度、圧力を変えて加熱し、グラファイト生成の有無をX線解析法によって判断した。その結果、1400°C以上の場合グラファイトの生成が確認できた。この結果をもとにして、大粒の単結晶ダイヤモンドを1400°Cで20分間加熱し、表面抵抗を4探針法で測定したところ、表面抵抗は処理前の10┣D17Ω以上から2×10┣D14┫D1Ωに低下し、大粒の単結晶ダイヤモンドでもグラファイトが生成することを確認した。次いで試作した、ダイヤモンドの熱化学反応を利用した研磨装置で、種々の条件で気相合成したダイヤモンド膜を、アームコ鉄板を研磨板として40torrの水素雰囲気で研磨した。その結果、研磨板温度860°C程度で、表面凹凸の激しいダイヤモンド膜を、2時間程度で鏡面に仕上げることができた。さらに、大粒のダイヤモンド単結晶の研磨を同様にして試みたところ、気相合成膜と同様容易に研磨できた。研磨速度をさらに向上させることをねらい、酸素を添加する目的で、ガス供給系に水素ガスをキャリアガスとした水蒸発装置を設置した。導入したガスを約2000°CK加熱したタングステンフイラメントに吹きかけ、水を水素と酸素に分解した。その結果、研磨速度は水素雰囲気の場合より増大した。これがグラファイト化に起因することを確認する必要がある。
リモートセンシング・データを用いた国際協力事業の地理空間インパクト評価

2年次は、初年次に収集したデータを補完するための現地調査を行う予定であったが、健康上の理由により実施することができなかった。そのため、現時点で使用可能なデータに焦点を当てた分析を行った。具体的には、まずインドの小規模灌漑事業が農業生産に与えた影響を衛星データから推計された正規化植生指数(NDVI)を用いて分析した。また未だ特定の国際協力事業のインパクト評価とはなっていないが、その準備段階として初年次に収集したバングラデシュにおける大気汚染データ(衛星データ)とDemographic Health Surveyの個票データを組み合わせることで、大気汚染及び室内空気汚染が児童の健康に与える影響に関する分析を行った。同国では室内空気汚染を軽減するための「改良かまど」を普及させる国際協力事業が実施されていることから、その介入エリアのデータ等をさらに収集することで同事業のインパクトを測定する予定である。健康上の理由により定期的な検診及び投薬が必要となり、医療施設の整わない途上国への現地調査が実施できない状況となったため。最終年となる3年次は、2019年4月時点において健康状態が改善したため、2年次に行う予定であった現地調査を行う予定である。その場合、完備されたデータに基づき分析・論文執筆を同年度内に実施する。仮に予定通りの現地調査が実施できない場合は、同調査で得られうるデータが無くとも可能な分析に焦点を絞り、分析・論文執筆を行う。初年度は予定通り、現地調査を実施せずに収集できるデータの入手に専念した。まず分析対象としては、(1)エネルギー、(2)インフラ、(3)森林という3分野における社会・経済的問題が深刻であり、かつインパクト評価を効率的に実施することが可能な南アジアのインド及びバングラデシュを対象地域に選んだ。この2ヵ国は、いわゆる「エネルギーの貧困」を抱えながらインフラ整備にも後れをとっており、他方で急速な経済発展に伴い森林伐採等の自然破壊も問題視されている国々であり、現時点でも日本を含め多くのドナーから国際協力による支援を受けている。この意味で同国に焦点を当てた分析は国際的にも意義が大きいと考えられる。収集したデータは大きく3種類に分類される。第一に、人工衛星に基づくリモートセンシング・データとして主に夜間光(米国国防総省)、大気汚染(NASA)、森林被覆率(JAXA)のデータを取得した。第二に、行政区域のみならず様々な自然・地理環境に関するGISデータを複数の国際機関から収集した。第三に、世帯・個人レベルの情報として、2ヵ国それぞれで複数回実施されてきたDemographic and Health Surveyの全ての調査の個票データ(世帯及び個人レベル、GPS情報を含む)を利用許可を得た上で入手した。なお各事業の介入エリアに関しては不十分な情報しか得られなかったため、次年度の現地調査を通じて詳細なデータを収集する予定である。予定していたデータは概ね収集できている。各事業の介入エリアに関しては不十分な情報しか得られなかったため、予定通り次年度の現地調査を通じて詳細なデータを収集する。2年次は8月9月を目途にインドへの現地調査を行い、関係機関への訪問やフィールド調査を通じて各国際協力事業の介入エリアに関するGISデータを作成する。この作業により分析に必要なデータセットが整うため、10月以降に(1)エネルギー、(2)インフラ、(3)森林という3分野それぞれの分析を行いDiscussion Paperを執筆・公開することを目指す。初年度にデータ収集に専念した結果、主にデータ分析用として購入を予定していたパソコンやソフトウェア等の物品費、またデータ入力等の研究補助謝金の必要が年度中には生じなかった。これらは次年度に現地調査を実施して追加的なデータ整備を行い、それに基づき分析をする際に必要となるため次年度に使用する。現地調査が実施できなかったこと、またパソコンやソフトウェア等を更新する必要性が生じなかったことに起因する。3年次にはこれらの用途に研究費を使用する予定である。
第三世界の地域像の再構築と地誌記述の革新

「第三世界の地域像の再構築と地誌記述の革新」と題したこの科学研究費による研究会に集ったメンバーは、いずれも地理学に出自を持ち、インテンシンブなフィールドワークに基づきながら、独自の地域研究を模索してきた者ばかりである。97・98年度に3回ずつ、計6回の研究会合宿を開催する中で、われわれが議論を重ねてきたのは、おもに次の諸点についてであった。1)「地誌」とは何か?日本の地理教育、およびアカデミズムの地理学の中で、地誌が果たしてきた役割は何であったのか?2)現在の教育現場や一般社会に流通する、第三世界の地域像の問題点は何か?それらを修正するためにはどうすべきか?3)第三世界の地誌記述の革新のために必要なの方法論と認識論は、いかなるものであるべきか?4)第三世界の新たな地域像を提供するための、新しい地誌を具体的にいかに描くか?これらの諸点についての、われわれなりの考察とその成果は、研究成果報告書に示した。さらに、研究成果を、学界に向けて発信するため、日本地理学会春季大会(1999年3月26-27日、専修大学)にて、同名のシンポジウムを組織し、発表を行なった。同シンポジウムには、地誌や地域研究に関心を持つ地理学者、地理教育者が多数参加し、熱のこもった討論が繰り広げられ、成功裏に終了した。われわれの問題提起が、適切に学界に受け止められ、今後更なる議論が続けられていくことを期待している。今後、われわれは、この研究会で見出された課題ーフィールドワーク、地域研究、地誌記述とのあるべき関係について、また、地誌記述の革新のために、自然地理学者と人文地理学者の協同がいかになされうるか?、等ーを、新たな機会を得て、さらに追究していきたいと考えている。今年度の研究会では、予定通り3回の研究合宿を実施し、主に次の2つのテーマをめぐって、報告・討論が行なわれた。第1に、日本の地理学者によるこれまでの第三世界研究と地誌記述についての批判的検討である。第2に、第三世界地域理解のための新たな方法論を構想していくための前提となる。研究分担者それぞれの地域研究についての最新の研究成果の報告とその枠組みの提示である。第1のテーマに関しては、1)第二次世界大戦後、日本地理学者によるフィールドワークを伴う本格的な地域研究の蓄積がなされながらもその成果が地理学研究あるいは地誌記述の方法論の革新には十分に結びついてこなかったこと、2)第三世界の調査研究の系譜を考える上で、戦前・戦中の植民地研究にまで遡った検討が必要であること、3)地誌と地理学者が、明治期以来の国家意識・国民意識の涵養という社会的要請とかかわりながら展開してきたこと、が確認された。また、第2のテーマに関しては、1)第三世界の国土および都市空間-社会の構造が、独立後の空間整備とともに、植民地支配のあり方の差異によっても大きく想定されていること、2)エスニック・カテゴリーやアイデンティティの重層性と流動性、さらにジェンダーによる差異化と差別化が、植民地時代、および独立後の政治・経済・社会的過程の中で作り出され、利用されてきたこと、3)現代の第三世界の地域研究あるいは地誌記述に際しては、グローバルな諸力の作用とともに、国家の政治権力とそれに対抗する主体としての民衆の日常生活の実践をいかに有機的に結びつけて描いていくかが課題となること、などが指摘された。次年度には、研究成果報告書の執筆に向けて、各自が今年度の研究会で共有されるに至ったこれらの課題に焦点を当てながら、さらに具体的な議論を深めていく予定である。

研究会最終年度(2年度目)にあたる今年度は、次の3つの活動を行なった。(1)研究会合宿の実施第1回(1998年7月18・19日:奈良)昨年度未報告の小長谷有紀氏、今年度から、生田氏に代わって、メンバーに加わった瀬川真平氏に、それぞれ自らのフィールドから、科研テーマに関わる発表をしてもらうとともに、ゲストスピーカーとして、西岡尚也氏(京都府立南丹高校)に、地理教育者の立場から、開発教育・国際理解教育の実践例と問題点について報告を頂いた。第2回(98年12月5・6日:福岡)・第3回(99年1月10・11日:静岡)研究成果報告書の執筆に向けて、それぞれの執筆テーマ・内容について報告・討論を行なった。また、3月末の日本地理学会で開催する、われわれ科研グループ主宰のシンポジウムに向けて、構想・具体的計画を話し合った。(2)研究成果報告書の執筆・編集・刊行99年1月末をめどに、各自が原稿を執筆した。執筆者には、事務局を務めたお茶の水女子大学博士課程在学中の森本泉も加わった。代表者の熊谷と森本は原稿を取りまとめ、、編集作業を行なった。報告書は、全国の主要地理学教室、地域研究と地誌記述に関心を持つ学会関係者に送付予定である。(3)学会シンポジウムの開催本研究の成果を学界に還元するために、「第三世界の地域像と地誌記述の革新」と題した、シンポジウムを日本地理学会春季大会(1999年3月27日:専修大学)で開催した。科研メンバー中7名が報告を行なった。150名近い聴衆を集め、熱心な討論が交わされ、成功裏に終了した。
イギリス型チャリティのトランスナショナルな伝播に関する研究　1870－1950年

本年度は、本研究で特に重視している二つのトランスナショナルに展開したチャリティ団体の内、セーヴ・ザ・チルドレン基金(SCF)およびその国際版の活動実態を知るために、先行研究を洗い出すとともに、海外での史料調査を行った。既に主たる研究論文・著作は把握していたが、2018年に出たEve ColpusのFemale Philanthropy in the Interwar World: Between Self and Other (Bloomsbury)は、SCFの創設者(女性)を、同時代の類似の女性活動家たちの中に位置付けつつ、そのトランスナショナルな救援実践を論じていて裨益するところ大であった。また、次に触れるジュネーヴでの史料調査の過程で、未見のフランス語論文(この団体による子どもの写真の活用について論じたもの)を入手することもできた。夏に実施したジュネーヴでの史料調査では、国際赤十字文書館(ACICR)とジュネーヴ市立文書館を利用し、戦間期に同地で誕生した国際セーヴ・ザ・チルドレン連盟(UISE;1920-)が発行していた年次報告書(Annuaire)と機関誌(Bulletin de UISE)、ならびにUISEの初期の活動に触れた国際赤十字の機関誌(Revue Internationale de la Croix Rouge)を読むことができた。同時に、ケーススタディとして、関東大震災に対するUISEとICRCの活動実態について、書簡類を調査することもできた。ロンドンに拠点を置いていたSCFも、機関誌(The Record of the Save the Children Fund)において海外での子どもの窮状をさかんに報じていたことと考え合わせるなら、ヨーロッパを始め世界各地の子どもの窮状に対処しようとする人々の複層的なネットワークが浮かび上がる。20世紀の福祉国家化の時代にあってもチャリティがなおも活力を保つことができた理由を究明する目的に対して、本年度が予定していた計画はセーヴ・ザ・チルドレンに関する先行研究の洗い出しと史料調査であった。当初はバーミンガム大での調査も考えていたが、一度訪問していたということもあり、今回はジュネーヴでの初調査に注力し、これからの研究にとって非常に実りある成果を得ることができた。以上の理由から、研究はおおむね計画通りに進んでいると判断する。30年度の研究を踏まえ、また研究実施計画に従い、31年度は、本研究で注目するもう一つの団体、イギリス発のチャリティ組織化協会の影響を受けたチャリティ組織化運動の、ドイツ、アメリカ合衆国、日本での生成過程を調査する。先行研究の読み込みと並行して、今後実地調査すべき資料の所在を確認する。また、同時に、30年度に収集した史料の整理と分析を進めていく。年度内に購入する予定であった欧語文献の刊行に遅れが出たため。次年度には刊行されるはずなので、しかるべく執行できる。
ポスト植民地期ミクロネシアにおける身分階層制と国家体制の関係に関する人類学的研究

本研究の目的は、ポスト植民地期ミクロネシアの政治体制に特徴的な身分階層制(首長制)と近代国家体制の併存と葛藤という文化人類学的かつ政治的に重要な課題を取り上げ、ポーンペイ島社会における民族誌的な資料から、両者の関係性の動態を明らかにすることである。本年度は、主に文献研究と資料調査にもとづいて、理論的枠組みの構築と民族誌的分析に取り組んだ。理論的には、近代西洋国家とは異なる発展形態にある太平洋諸島国家では、近代政体と伝統政体をめぐる矛盾と葛藤が表出しやすいという先行研究の見解を踏まえたうえで、それを具体的な出来事の場において把握すべく、儀礼交換の時間性を実践的諸活動の組織化という点から理解する人類学的な時間論を取り入れた。民族誌的分析においてはまず、従来の研究で焦点化されていた首長制の領域である「慣習の側」と、近代政治の領域である「政府の側」という対立的な区分にとどまらず、キリスト教会の活動にもとづく「教会の側」を加えた、3つの「側」の併存という枠組みで分析を進めないといけないことを指摘した。結論として、3つの「側」の活動がそれぞれに異なる時間軸を持ち、実践的活動において異なる時間軸が調整されることを通じて、ポスト植民地期における身分階層制・近代国家体制・キリスト教会活動の区分とつながりが不断に組織化され続けることを論じた。本研究の成果の一部は、『歴史人類』第46号に「現代ミクロネシア・ポーンペイ島社会における儀礼的貢納の時間性ー土地の豊饒性に還元されない最高首長への初物献上をめぐって」として掲載された。以上の研究に加えて、ポスト植民地期ミクロネシアにおける首長制の様相を、倫理的な側面の焦点を当てて分析する作業を並行して行った。この成果は、『史鏡』第75号に「再分配の倫理性ーミクロネシア連邦ポーンペイ島社会における首長制と祭宴の事例から」として掲載予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高機能性細胞シートによる移植医療にかわる重症心不全療法の開発

本研究は,従来の筋芽細胞を用いたシート移植研究の成果を踏まえ,治療効果が期待される因子(エラスチン,SVVYGLR,ペプチド)を筋芽細胞に遺伝子導入し,細胞シートを高機能化することにより長期的な治療効果を高め,重症心不全に対する有効な治療法を開発することを目的としている。今年度は,ウイルスベクターを用いて遺伝子導入することで作成したエラスチンまたはSVVYGLRペプチドを分泌する筋芽細胞で細胞シートを作り,ラット心筋梗塞モデルの梗塞部位にそれぞれ移植し,心エコーを用いて,経時的に左心室機能評価を行った。またシート移植後8週目に心臓を摘出し,特殊染色,免疫組織化学染色を用いて,筋芽細胞から分泌された各因子の虚血心筋組織に与える影響を評価した。心機能評価を行ったところ,エラスチンまたはSVVYGLRペプチドを分泌する筋芽細胞シート移植群では従来の筋芽細胞シート移植と比較し,駆出率,左室内径短縮率および左室収縮末期容積の有意な改善が認められ,エラスチン分泌性筋芽細胞シート移植群では左室拡張末期容積の有意な改善がみられた。組織学的評価においては,エラスチンまたはSVVYGLRペプチドを分泌する筋芽細胞シート移植群では,梗塞壁の菲薄化,左心室腔の拡張が抑制されていた。また,梗塞境界部での線維化や心筋細胞の肥大化の抑制も認められた。エラスチカワンギーソン染色の染色像から,エラスチンを分泌する筋芽細胞シート移植群では,梗塞部から梗塞境界部の心外膜側の広い領域にかけてエラスチン線維が分布していた。またSVVYGLRペプチドを分泌する筋芽細胞シート移植群では,梗塞境界部で毛細血管密度が従来の筋芽細胞シート移植群よりも有意に増加していた。従来の筋芽細胞シート移植では移植後2週目から著しく治療効果が低下したのに対して,エラスチンまたはSVVYGLRペプチドを分泌する筋芽細胞シート移植は,持続的に心機能を改善し,左室リモデリングを抑制できる治療法であるといえる。虚血性心筋症などの重症心不全に対する心移植や補助人工心臓に代わる新たな治療法として、組織工学技術を応用した温度応答性培養皿を使った筋芽細胞シートを心臓に移植する心筋再生療法が研究されている。しかし、移植された筋芽細胞の長期の生着や移植した後の細胞がどれだけ生存しうるか、その長期成績については、まだ明らかではない。したがって、これらの移植細胞を高機能化させることは、長期成績を向上させ、治療効果を高めるために重要であると考えられる。そこで、細胞シート移植の効果を長期間持続させるために筋芽細胞と共に平滑筋細胞をシート化する。そして、細胞シートを2層化して移植することにより平滑筋細胞から分泌されるエラスチンにより梗塞巣の弾性線維を増加させ、さらに梗塞巣の外膜側に弾性繊維の帯を形成(ガードリング効果)させ梗塞巣療痕組織の弾性を増し、さらに梗塞部の心外膜側への拡張を抑えることにより長期間の心機能改善効果を検討することを目的として本研究を計画した。ラット由来の平滑筋細胞を単離・培養することで収縮型の平滑筋細胞からエラスチン分泌型の平滑筋細胞にし、さらに分泌型シグナルを有するベクターを用いて平滑筋細胞ヘエラスチンを遺伝子導入しエラスチン高分泌平滑筋細胞を作製した。そして、平滑筋細胞の培養上清を抗エラスチン抗体を用いてウエスタン・ブロット法ELISA法によりエラスチンの分泌を確認した。
人はロボットをどのように理解するのか

本研究の目的は,ロボット,AIとヒトとのインタラクションを調査することで,ヒトがロボットやAIをどのような相互行為の相手として理解しているのかを探るものである.本年度は,初年度の研究の分析,理論を発展させたものを,5th International Conference of Conversation Analysis ICCA-18にて発表した.発表後には,多くの国外研究者からの有益なコメントを得ることができた.また,この初年度の研究成果がきっかけとなり,本年度から新たに,工学者との共同研究をスタートさせた.本研究では,WoZ(Wizard of Oz)法により制御されているロボットと実験参加者の相互行為場面において,ロボットのオペレータが,実験参加者との相互行為をスムーズに進行させるために,限られた相互行為資源をどのように用いているのかの検討をおこなった.こちらの研究成果に関しては,2019人工知能学会言語・音声理解と対話処理研究会(SLUD)第85回研究会にて発表した.更に,これまでの人間が操作するWoZ法データとは別に,全自動のロボットと実験参加者との相互行為の分析・検討が,現在まで継続中である.本研究は,これまでの研究で得られた知見からの発展研究であるが,その成果については,まだ学外での発表,投稿などには至ってはいない.しかし都内で開催されている研究会から出版される本の一章として,執筆の依頼を受けており,現在執筆中である.具体的な本研究の内容であるが,実験参加者がロボットへ音声を入力する際に,先と同じ発話の繰り返す,もしくは全く別の発話を産出する,という事例が観察された.これらの事例から,人間がロボットへ音声を入力しようとするときに実践として従っている規則を明らかにしようとするものである.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,ロボット,AIとヒトとのインタラクションを調査することで,ヒトがロボットやAIをどのような相互行為の対象として理解しているのかを探るものである.初年度には,WoZ法を用いたモニター上のアバターと被験者とのやり取りを動画撮影し,会話分析の手法を用いて分析を施した.今年度の主な実績としては,人工知能学会第82回SLUD(言語・音声理解と対話処理)研究会での発表があげられる.本発表で用いた対話データは,対話エージェント(モニター上に人型のキャラクタと対話するシステム)と人の被験者との一対一の対話を録画した動画データである.本データは,2016年4月から開始された人工知能学会言語・音声理解と対話処理研究会のワーキンググループ「人システム間マルチモーダル対話共有コーパス構築グループ」の活動の一環として収集された.対話エージェントはMMDAgentを用いWoZ(Wizard of Oz)法により制御されている.本発表では特に,対話エージェントと被験者の発話の重なりに注目し,これらの発話の重なりをどのように被験者が解消しようとしているのかを詳細に分析した.結論としては,システムとの対話において人間は音声入力のタイミングを測っているということを事例に基いて実証的に示し,対話システムとの自然なやり取りにおいて重要なのは,意味論的に適切な文を産出するということだけではなく,その文が実際の会話の展開において,どのように組み立てられるのかということを論証した.初年度は,当初の予定であった書き起こしのアルバイトを雇うことが実現できなかった.これは申請者の専門としている会話分析特有の書き起こし作業を行うことのできる作業者の確保が困難だったためである.しかし,書き起こし自体は,私自身が進めていたこともあり,前述の実績報告に記した研究会発表にあたっては,大きな問題は生じなかった.二年度は引き続き自身で書き起こし作業を継続しつつ,また荒起し(会話分析に使用するようなレベルではないもの)として,作業を業者に外注する予定である.研究会での発表は,多くのロボット開発系の工学者に関心を持っていただけた.特に,ある研究者からは共同研究を打診していただき,4月5月中に,全自動のロボットと被験者のインタラクションを動画撮影する予定である.この共同研究は,特別研究員申請当初には予期していなかったことではあるが,私がまだ保有していない全自動ロボットを用いるデータを得る,貴重な機会である.以上のように,本研究が大きく進展したことを鑑みると,書き起こしが遅れているとはいえ,本研究課題の進捗は全体としておおむね順調に進展しているといえる.本研究の目的は,ロボット,AIとヒトとのインタラクションを調査することで,ヒトがロボットやAIをどのような相互行為の相手として理解しているのかを探るものである.本年度は,初年度の研究の分析,理論を発展させたものを,5th International Conference of Conversation Analysis ICCA-18にて発表した.発表後には,多くの国外研究者からの有益なコメントを得ることができた.また,この初年度の研究成果がきっかけとなり,本年度から新たに,工学者との共同研究をスタートさせた.本研究では,WoZ(Wizard of Oz)法により制御されているロボットと実験参加者の相互行為場面において,ロボットのオペレータが,実験参加者との相互行為をスムーズに進行させるために,限られた相互行為資源をどのように用いているのかの検討をおこなった.こちらの研究成果に関しては,2019人工知能学会言語・音声理解と対話処理研究会(SLUD)第85回研究会にて発表した.更に,これまでの人間が操作するWoZ法データとは別に,全自動のロボットと実験参加者との相互行為の分析・検討が,現在まで継続中である.

本研究は,これまでの研究で得られた知見からの発展研究であるが,その成果については,まだ学外での発表,投稿などには至ってはいない.しかし都内で開催されている研究会から出版される本の一章として,執筆の依頼を受けており,現在執筆中である.具体的な本研究の内容であるが,実験参加者がロボットへ音声を入力する際に,先と同じ発話の繰り返す,もしくは全く別の発話を産出する,という事例が観察された.これらの事例から,人間がロボットへ音声を入力しようとするときに実践として従っている規則を明らかにしようとするものである.二年目にあたる今年度は,動画データの書き起こしを専門の業者に外注し,それにより出来上がった荒起しを元に,重要だと思われる部分を申請者本人が改めて詳細に書き起こし,分析する.また初年度と同様,申請者が月に一回の頻度で参加している会話分析の研究会にデータを持ち込んで発表することで,他の研究者らからのコメントを貰う.これにより得られた結果は,随時学会で発表し,論文化していくこととする.また,初年度での研究会発表の際の資料を論文化し,適当と思われる学会に投稿を予定している.その際には,日本の学会への投稿と同時に,論文を英語化して海外の学会への投稿も検討している.現在考えられる投稿先は,日本社会学会,Research on Language and Social Interactionなどであるが,この他にも工学,情報学系の学会も前向きに検討したい.特に人工知能学会は有力な候補である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
機能性食品の設計・構成に関する研究

山内(東大農)は牛乳アレルギーの主要原因物質であるβ-ラクトグロブリン(β-LG)に対して5種類のモノクローナル抗体を得て、この蛋白質の特徴的な抗原構造を解析した。得られた抗体のうち2種は未変性β-LGのみと結合し、3種は未変性β-LGと変性β-LGの両方を認識するものであった。人乳中の細胞成長因子についても研究を続け、人乳中に分子量約6,000のEGFの存在を確認するとともに、これより高分子量側の活性の存在も見出した。荒井(東大農)は乳清蛋白質を特殊条件でプロテアーゼ処理することにより低フェニルアラニンペプチド(LPP)を生産することにすでに成功しているが、本年度は、乳清の主要蛋白質で1次構造既知のβ-LGに同じ条件でプロテアーゼを作用させた際の反応機構を解析し、昨年度提唱したLPP生産プロセスの妥当性を検証した。佐々木(京大農)は低蛋白食による赤血球形成の減少の機構をラットを用いてしらべ、低蛋白食がエリスロポエチンを減少させ、その結果赤血球前駆細胞(CFU-E)が低下することが原因となることを証明した。野口(東大農)は食後のアミノ酸処理を調節する因子を解明すべく、アミノ酸組成を種々に調節した食品蛋白質をラットに与えて研究し、蛋白質の栄養価に応じて血中濃度が顕著に変化するのはインスリンではなくソマトメジンCであることを見出した。森田(京大食研)は米糠より得られる蛋白質試料の物性と消化性が酸処理によって改良されることを見出し、小崎(東京農大)はサワーブレッドから分離選択した数株の乳酸菌を用いてパンを製造し、物性や風味上の効果を認めた。松野(京大農)は不飽和脂肪酸を糖で被覆したエマルションの調製条件を確立し、その乾燥の予備試験並びに乾燥装置の設計・製作に成功した。中村(東大農)はエイコサペンタエン酸エチルエステルの酸化過程の活性化エネルギーを求め、さらに反応生成物をIR,NMRで経時的に追跡した。
Webにおける例示からのオントロジーとワークフローの獲得

本研究では,オープンな環境でさまざまなサービス提供者によって提供されるWebサービスを組み合わせたワークフローの,作成・管理・運用上の課題に取り組む.オープンな環境では,同種のサービスでも,細部の仕様・品質・利用権利などの異なるサービスが多く存在することがあり,それらのサービスを効率的に連携させる手段が必要である.そこで本研究では,複合Webサービスを実行時に制御するService Supervisionを実現した.これまでの研究実施期間で実現された機能は,主に以下の2つである.まず,Webサービスの仕様の学習に基づく,複合Webサービスの実行可能性予測を実現した.本研究では,代数的形式仕様記述言語によるWebサービスの仕様記述を用いて,複合Webサービスの実行開始前に,与えられた入力での実行可能性を予測する手法を提案する.さらに,制約獲得アルゴリズムを適用することにより,Webサービスの入力仕様を学習し,実行可能性の予測を改善する.この成果は,Webサービス分野での主要な会議であるICSOC(International Conference on Service Oriented Computing)および情報処理学会論文誌に採録されている.また,複合Webサービスの解釈・実行をメタレベルで制御することで,複合Webサービスの定義自体を変更することなく,その振る舞いを変更する技術を実現した.本研究で提案する手法では,複合Webサービス設計者の知的財産権を保護の観点から,複合Webサービスを改変することが不可能な状況でも適用可能である.この成果は,International Conference on Web Serivce(ICWS 2009)及びAsia-Pacific Services Computing Conference(IEEE APSCC 2008)に採録された.これまでの研究実施期間では,複合Webサービスの実行可能性予測の問題に取り組んだ.様々なサービス提供者によるサービスを利用する複合Webサービスは,入力によっては原子サービスが実行時に例外を起こし,実行が停止することがある.これは,ある原子Webサービスの出力が,後段の原子サービスの入力として有効でないためである.アプリケーション開発者は,使用するサービスの入力仕様を変更できず,この問題を解決することは難しい.また適当な入力仕様を持つWebサービスが存在しないことも多い.複合Webサービス記述言語の例外処理機構は,サービス実行失敗時の処理を記述できるが,例外が検出されるまでの原子サービス実行が無駄になる.また,アプリケーション開発者にとって,既存の複合Webサービスに例外処理を加えることはコストが大きい.そこで,複合Webサービスの実行開始前に,与えられた入力で必要な原子サービス全てが実行可能かを予測することが重要になる.本研究では,代数的形式仕様記述言語によるWebサービスの仕様記述を用いて,複合Webサービスの実行開始前に,与えられた入力での実行可能性を予測する手法を提案する.さらに,制約獲得アルゴリズムを適用することにより,Webサービスの入力仕様を学習し,実行可能性の予測を改善する.ここで提案する手法は,制御構造に基づいて,ボトムアップに複合Webサービス全体の仕様記述を作成できる.また,入力値のクラスに基づく述語を定義することで,得られた制約を容易にサービスの入力仕様に変換できる.これらの研究成果は,Webサービス分野での主要な会議であるICWS(lnternational Collference on Web Service)および情報処理学会論文誌に投稿中である.本研究では,オープンな環境でさまざまなサービス提供者によって提供されるWebサービスを組み合わせたワークフローの,作成・管理・運用上の課題に取り組む.オープンな環境では,同種のサービスでも,細部の仕様・品質・利用権利などの異なるサービスが多く存在することがあり,それらのサービスを効率的に連携させる手段が必要である.そこで本研究では,複合Webサービスを実行時に制御するService Supervisionを実現した.これまでの研究実施期間で実現された機能は,主に以下の2つである.まず,Webサービスの仕様の学習に基づく,複合Webサービスの実行可能性予測を実現した.本研究では,代数的形式仕様記述言語によるWebサービスの仕様記述を用いて,複合Webサービスの実行開始前に,与えられた入力での実行可能性を予測する手法を提案する.さらに,制約獲得アルゴリズムを適用することにより,Webサービスの入力仕様を学習し,実行可能性の予測を改善する.この成果は,Webサービス分野での主要な会議であるICSOC(International Conference on Service Oriented Computing)および情報処理学会論文誌に採録されている.また,複合Webサービスの解釈・実行をメタレベルで制御することで,複合Webサービスの定義自体を変更することなく,その振る舞いを変更する技術を実現した.本研究で提案する手法では,複合Webサービス設計者の知的財産権を保護の観点から,複合Webサービスを改変することが不可能な状況でも適用可能である.この成果は,International Conference on Web Serivce(ICWS 2009)及びAsia-Pacific Services Computing Conference(IEEE APSCC 2008)に採録された.
日本文化における相互性立性/相互協調性の形式過程

本研究の目的は、日本文化における「自己」の形成過程を実証的に解明することにある。Markus & Kitayama(1991)による、西欧文化で優勢な相互独立的自己観と日本文化で一般的な相互協調的自己観の区分に立脚し、「相互協調的自己観は青年中・後期に内面化され(1次的反映過程)、それを基礎とした日本的相互独立性が成人期に生じ(2次的反映過程)、老人期には相互協調性と相互独立性が統合される」という仮説について、主に以下の3研究により実証的検討を加えた。(1)相互独立的-相互協調的自己観尺度を用いた児童期から老人期に至る横断的研究によれば、相互独立性は小学生から中学生にかけて低下し大学生までは低い水準に止まった後(女性の場合は若年成人期まで)、若年成人以降(女性は中年成人期以降)は上昇に転じ老人期まで上昇を続ける。相互協調性は、小学生から中学生にかけて低下した後、中学生から大学生にかけて上昇し、成人期には再び低下した後、老人期で再度上昇する、という従来の知見が再確認された。(2)児童期から若年成人期にわたる縦断的追跡研究によれば、ほぼ横断資料と一致する傾向が認められた。(3)青年期における1次的反映過程により相互協調的自己観が内面化され、それを基盤とした成人期の2次的反映過程を通じて相互独立的自己観が内面化されるという仮説は、自己スキーマ形成の観点に立つ実験的研究により確認された。これらの知見に立脚し、(1)相互協調性が相互独立性より相互協調性優勢型、(2)相互独立性が相互協調性を凌ぐ相互独立性優勢型、(3)相互独立性と相互協調性を併せもつ独立性・協調性拮抗型、の3つの基本類型に個人を分類し、それぞれの類型を児童期から成人期に至る発達過程に位置づける「日本的自己の発達形成モデル」が提唱された。本研究の目的は、日本文化における「自己」の特性が、どのように形作られ発達してゆくかを、文化心理学的観点と生涯発達的観点の双方を総合して、実証的に解明することにある。具体的には、Markus & Kitayama(1991)による、西欧文化で優勢な相互独立的自己観と日本文化で一般的な相互協調的自己観の区分に立脚した上、研究代表者の従来の研究成果に基づく「社会的比較を通じた相互協調的自己観が直接的に内面化されて相互協調性が青年中・後期に確立し、それを基礎とした日本的相互独立性が成人期に生じ、老人期には相互協調性と独立性が統合される」というモデルを、縦断的資料に基づいて検討すると共に、青年中・後期に確立する自己スキーマとしての相互協調性の内容と構造について更に検討を加えて明らかにすることを試みるもので、I.縦断追跡調査、II.無作為横断調査、III.実験的検討、の3つの研究計画に大別される。このうち本年度はI.の一部分を実施する予定であったが、それに加えてIII.の一部も実施し、大凡以下の如き結果を得た。(1)現在青年期にある者(大学生)を対象とした縦断追跡調査:小学校高学年から追跡している対象者の内、今年度は約30名の資料を得た。児童期から青年期にかけて相互独立性は低下し、相互協調性は上昇するという、従来の横断資料による知見と一致する傾向を示した対象者が多かったが、未だ対象者数が少数に止まるため、明確な結論を得るには来年度以降の資料追加を待つ必要がある。(2)現在青年期にある者(大学生)と中年成人を対象とした予備調査:平成18年度に追跡調査を実施するための基準調査として、夫々約200名の対象者に文化的自己観尺度を実施した。