hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児成人病発症予防のための運動処方内容の検討

本研究は,小児期にある肥満生徒を対象に,医学検査・身体組成・健康生活調査から小児成人病発症予防のための運動処方内容を検討することとした.被検者は,奈良県天理市内K中学校生徒を対象に肥満群として11名(14.0±1.10歳),対照群として健常な生徒12名(13.8±1.12歳)に分類した.肥満者は,桂の変法を用い標準体重に対して20%以上の者とした.測定項目は,身長や体重などの体格値,肺機能検査,心電図,血圧等であった.健康生活調査は,九州大学健康科学センターが実施している「健康に関するアンケート調査」より必要な項目を抽出し,独自の質問項目と合わせて実施した.得られた結果は以下のとおりである.1.肥満度は,肥満群が43.8±17.8%,対照群が-1.7±5.45%と肥満群が有意に高い値を示した.体脂肪率は,肥満群が38.6±6.88%,対照群が19.4±4.38%と肥満群が有意に高い値を示した.2.生活状況について,肥満群は日常生活で昼寝をよくし,テレビの視聴時間も長い傾向にあった.また,肥満群は寝付くまでの時間が長い傾向にあった.現在の健康状態については,差は認められなかった.3.医学検査について,肺機能は両群に有意な差は認められなかった.心電図検査の結果,肥満群に不完全右脚ブロツクを示す者が2名認められたが,特に重篤と思われる異常は両群に認められなかった.安静時血圧は,収縮期血圧は肥満群が127.3±18.64mmHg,対照群が109.3±9.55mmHgであった.拡張期血圧は肥満群が46.4±12.36mmHg,対照群が34.5±7.54mmHgであった.血圧はともに肥満群の方が有意に高い値を示した.以上のことから,肥満群が日常における運動不足の改善が必要と考えられる.運動処方内容としては,肥満の解消を目的とした3060分間の有酸素運動が有効である.また,収縮期および拡張期血圧が高かったことから,強度は,中等度から低強度な内容で運動を行わせることが重要であろう.本研究は,小児期にある肥満生徒を対象に,医学検査・身体組成・健康生活調査から小児成人病発症予防のための運動処方内容を検討することとした.被検者は,奈良県天理市内K中学校生徒を対象に肥満群として11名(14.0±1.10歳),対照群として健常な生徒12名(13.8±1.12歳)に分類した.肥満者は,桂の変法を用い標準体重に対して20%以上の者とした.測定項目は,身長や体重などの体格値,肺機能検査,心電図,血圧等であった.健康生活調査は,九州大学健康科学センターが実施している「健康に関するアンケート調査」より必要な項目を抽出し,独自の質問項目と合わせて実施した.得られた結果は以下のとおりである.1.肥満度は,肥満群が43.8±17.8%,対照群が-1.7±5.45%と肥満群が有意に高い値を示した.体脂肪率は,肥満群が38.6±6.88%,対照群が19.4±4.38%と肥満群が有意に高い値を示した.2.生活状況について,肥満群は日常生活で昼寝をよくし,テレビの視聴時間も長い傾向にあった.また,肥満群は寝付くまでの時間が長い傾向にあった.現在の健康状態については,差は認められなかった.3.医学検査について,肺機能は両群に有意な差は認められなかった.心電図検査の結果,肥満群に不完全右脚ブロツクを示す者が2名認められたが,特に重篤と思われる異常は両群に認められなかった.安静時血圧は,収縮期血圧は肥満群が127.3±18.64mmHg,対照群が109.3±9.55mmHgであった.拡張期血圧は肥満群が46.4±12.36mmHg,対照群が34.5±7.54mmHgであった.血圧はともに肥満群の方が有意に高い値を示した.以上のことから,肥満群が日常における運動不足の改善が必要と考えられる.運動処方内容としては,肥満の解消を目的とした3060分間の有酸素運動が有効である.また,収縮期および拡張期血圧が高かったことから,強度は,中等度から低強度な内容で運動を行わせることが重要であろう.
高分子変換反応による新規燃料電池用電解質膜の合成研究

自動車用や家庭用燃料電池に適用可能な高温耐久性とイオン伝導性を併せ持つ高分子電解質膜の合成を目的とし、放射線グラフト重合と生成したグラフト鎖の化学変換を検討することで、カルボン酸や水酸基を有するアルキルスルホン酸やパーフルオロアルキルスルホン酸からなる電解質グラフト鎖を合成できた。水酸基は低加湿条件でのイオン伝導性を向上させること、高温耐久性にはグラフト鎖構造よりも基材膜構造が重要であることを明らかにした。自動車用や家庭用燃料電池に適用可能な高温での耐久性とイオン伝導性を併せ持つ高分子電解質膜の合成を目的として、高耐久性の高分子膜基材に、放射線グラフト重合と生成したグラフト鎖の化学変換により、高温での耐久性に優れた電解質グラフト鎖の導入を試みた。初年度は、ラジカル重合後の化学変換可能なモノマーとして、アクリル酸、ゼニルケトン、酢酸ビニルについての放射線グラフト重合、及び、グラフト鎖の高分子変換反応によるアルキルスルホン酸、アルキルエーテルスルホン酸、ビニルスルホン酸の導入を進めた。アクリル酸グラフト鎖については、クロロスルホン酸・ジオキサン錯体を用いることで、30%のカルボン酸がスルホン酸に変換でき、アクリル酸-ビニルスルホン酸共重合グラフト鎖を有する電解質膜が作製できた。この電解質膜はグラフト率を制御することで、最大0.15S/cmのイオン伝導性を示した。酢酸ビニルグラフト鎖については、鹸化反応による水酸基への変換と生成した永酸基のスルトンへの開環不可反応により、側鎖にスルボアルキルエーテルを有するグラフト鎖の合成に初めて成功した。この電解質膜もグラフト率を制御することで最大0.次年度は、ナフィオン以上の導電率を示したアクリル酸グラフト重合/クロロスルホン酸・ジオキサン錯体スルホン化により作製した電解質膜、及び、酢酸ビニルグラフト重合/開環不可反応により作製した電解質膜について、燃料電池作動下で重要となる熱水耐性、耐酸化性、及び、低加湿下でのイオン伝導性を評価し、燃料電池膜として必要な上記特性を満たすグラフト鎖構造の確定を目指す。自動車用や家庭用燃料電池に適用可能な高温での耐久性と低加湿条件でイオン伝導性を併せ持つ高分子電解質膜の合成を目的として、高温耐久性の高分子膜基材に、放射線グラフト重合と生成したグラフト鎖の化学変換により、スルホン酸と親水性基であるカルボン酸(COOH)、水酸基(OH)を有する電解質グラフト鎖の導入を試みた。初年度に検討したアクリル酸、酢酸ビニルについての放射線グラフト重合、及び、グラフト鎖の高分子変換反応によるアルキルスルホン酸、アルキルエーテルスルホン酸の導入に加え、ヒドロキシメチルアクリル酸の放射線グラフト重合とそのスルホン化方法についても検討した。上記検討を通して、スルホン酸に加え、カルボン酸を有するグラフト鎖(G-COOH)、水酸基を有するグラフト鎖(G-OH)、及びカルボン酸と水酸基を有するグラフト鎖(G-COOH/OH)を作製することができた。そこで、これらの低加湿条件(30%RH)での導電率を比較した。これまで一般的に用いてきたグラフト型電解質膜に比べ、G-COOHとG-COOH/OH電解質膜は導電率が低下した。一方、G-OH電解質膜は従来膜よりも約一桁高い導電率を示したことから、低加湿条件、すなわち、電解質膜中に水分子が少ない状態では、グラフト鎖の水酸基がそのイオン伝導性を向上させる新たな知見が得られた。次に、高温での耐久性を調べるため、基材膜とグラフト鎖の構造の異なる電解質膜の熱水中での安定性を評価した。これまで耐久性に重要と考えられてきたグラフト鎖の構造は耐久性にあまり影響を及ぼさないのに対し、基材膜を従来のフッ素系膜から芳香族炭化水素系膜にすることで、その耐久性が大幅に向上すること、その原因がグラフト鎖の基材膜からの剥離の抑制であることを見出した。これらの結果は、今後の高温・低加湿下で耐久性を示す電解質膜の研究開発に重要な知見である。
自律神経システムと脳機能の統合的連関からみた予測と意思決定メカニズムの解明

本研究では,「未来の予測と不安」のメカニズムを「心・脳・身体」という三者関係のダイナミクスの中で捉える枠組みを重視し,これまでは見落とされがちであった身体機能として自律神経活動に焦点を当てる.本研究では,以下の複数の実験を実施し,「未来の予測と不安」という視点から予測と意思決定のメカニズム解明に挑んだ.今年度に取り組んだ研究テーマとしては,不安という性格要素が深く関わるとされる展望記憶の事象関連脳電位(ERP)を用いた予測に関わる神経基盤の解明,および予測機能に深く関わるとされる前頭前野前部(前頭極, BA10)の機能解明を目的とした,展望記憶と遂行機能障害の関連性に関する検討であった.前者の研究では,将来に実行するという意図を形成した状態で,そのトリガーとなる刺激を提示した際の脳波活動を事象関連型展望記憶課題によって用いて調べた.その結果,比較的早期の成分と後期の成分において,展望記憶に必要とされる注意と記憶に関わる処理を反映したと考えられる特殊な脳活動が特定され,予測に関連する気づきと記憶内容想起を反映する可能性が示唆された.また,後者の研究では,前頭葉機能の指標として広く用いられているさまざまな遂行機能課題を用いて,展望記憶課題の独立性を検証し,気づきと関連のある注意成分に関する処理が展望記憶において特殊であることが示された.これらの結果は,人間の予測に一般的に関わる認知神経メカニズムの解明を進めたものと位置づけられ,脳損傷例などに対するリハビリテーションを含む臨床神経心理学的な応用としても有用な示唆を与えられるものと考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,「未来の予測と不安」のメカニズムを「心・脳・身体」という三者関係のダイナミクスの中で捉える枠組みを重視し,これまでは見落とされがちであった身体機能として自律神経活動に焦点を当てる.上述の「心・脳・身体」というダイナミクスを理解する上で重要な鍵を握るのは,身体状態の変化の感覚,すなわち内受容感覚である.本研究では,この内受容感覚に焦点を当て,以下の複数の課題を用いた実験を実施し,「未来の予測と不安」という視点から予測と意思決定のメカニズム解明に挑む.具体的な課題としては,不安という性格要素が深く関わるとされる「未来性思考」や「感情予測」をターゲットとして,それらの背後にある基礎的な要素である確率的意思決定を調べる課題を用いた.この課題では,いくつかの事例から,その全体的傾向を確率的判断をもとに意思決定する必要がある.その際に関わる脳神経基盤を調べる研究や,自律神経反応を調べる研究を実施した.また,新たなデータ解析の方法論としてベイズ推定を採用した.結果としては,島皮質のような内受容感覚に関連のある部位や,確率判断的思考に深く関わる前頭前野の活動が観察され,その程度が,不安の程度などによって異なること,また,その行動的な特性は,ベイズ推定とのフィッティングがよいことなどが確認できた.今後は,これらのメカニズムをさらに深める方向に進める予定である.また,共同研究として,強迫神経症における意思決定の特性に関する研究も発展的に進めており,最終的には統合的な理解のためのフレームワークを提供することに邁進する.本研究では,「未来の予測と不安」のメカニズムを「心・脳・身体」という三者関係のダイナミクスの中で捉える枠組みを重視し,これまでは見落とされがちであった身体機能として自律神経活動に焦点を当てる.本研究では,以下の複数の実験を実施し,「未来の予測と不安」という視点から予測と意思決定のメカニズム解明に挑んだ.今年度に取り組んだ研究テーマとしては,不安という性格要素が深く関わるとされる展望記憶の事象関連脳電位(ERP)を用いた予測に関わる神経基盤の解明,および予測機能に深く関わるとされる前頭前野前部(前頭極, BA10)の機能解明を目的とした,展望記憶と遂行機能障害の関連性に関する検討であった.前者の研究では,将来に実行するという意図を形成した状態で,そのトリガーとなる刺激を提示した際の脳波活動を事象関連型展望記憶課題によって用いて調べた.その結果,比較的早期の成分と後期の成分において,展望記憶に必要とされる注意と記憶に関わる処理を反映したと考えられる特殊な脳活動が特定され,予測に関連する気づきと記憶内容想起を反映する可能性が示唆された.また,後者の研究では,前頭葉機能の指標として広く用いられているさまざまな遂行機能課題を用いて,展望記憶課題の独立性を検証し,気づきと関連のある注意成分に関する処理が展望記憶において特殊であることが示された.これらの結果は,人間の予測に一般的に関わる認知神経メカニズムの解明を進めたものと位置づけられ,脳損傷例などに対するリハビリテーションを含む臨床神経心理学的な応用としても有用な示唆を与えられるものと考えられる.申請書に記載した研究計画については,おおむね予定通りに実施しているが,不安障害の症例の確保に難航した.次年度は参加者の募集を促進させ,早急な一定数確保を試みる.27年度が最終年度であるため、記入しない。計画書に記載した残りの研究も含め,精力的に研究を推進させる.特に,不安障害などの症例の確保はより活動的に行い,さまざまなデータの効率的収集を行い,迅速なデータ確保と解析を実施する予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
位相共役光によるレーザー核融合用自動ステアリング技術開発

位相共役鏡として四光波混合(Four-Wave Mixing: FWM)を用いる方法を提案し,それによるビームステアリングに関する研究をまとめた.レーザー核融合に用いられているポリスチレンフォームターゲットによるプローブ光の散乱・反射モデルとプローブ光照射系、FWMによるPC光の補正とフォームターゲット散乱反射光によるFWMに関する知見が得られた。また、FWMを用いたビームステアリングに要求されるインジェクション精度に関して,具体例として大阪大学の激光XII号のパラメータを採用し,FWMの導入に際して求められる設計仕様について検討した。昨年度は固定したポリスチレンフォーム球ターゲットと位相共役(Phase Conjugate: PC)鏡を用いることで、ターゲットからの散乱光を種とした位相共役光(PC光)をターゲットに照射できる事を示した。今年度は動ターゲットにも対応できる様、PC鏡用の四光波混合セルに光路の補正機構を導入した。まず、縮退四光波混合とブリルアン増強四光波混合の2方式について、PC鏡からのPC光の補正量が理論値と一致する事を確認した。次に、動ターゲットとして回転円板でポリスチレンフォーム球ターゲットを速度43 m/sで運動させた。上記の補正機構によって、その動ターゲットにPC光を照射できる事を実証した。また、次年度の研究に向けて、レーザーアンプの構築、および、動ターゲットとしてポリスチレンフォーム球を真空チャンバーに射出するためのインジェクターを開発した。射出されたフォームターゲットへの位相共役鏡を用いたビームステアリング装置を開発を目的とし、以下の成果を得た。・購入したディジタル遅延パルス発生器を導入し、インジェクターとレーザー光学系との同期システムを構築した。・位相共役鏡によるビームステアリング方法では、フォームターゲットによるレーザー光の散乱・反射モデルを構築する必要がある。ポリスチレンフォーム(屈折率1.5)の微少表面での反射光と散乱光とをP波とS波に分け、全球に渡って与えるレーザー光の散乱・反射モデルを考案した。直径7.3mmのポリスチレンフォーム球にHe-Neレーザーを照射して反射光と散乱光とを実測し、モデルとの誤差は0180度全球に渡って約15%である事を検証した。測定器の精度と同程度の誤差であり、妥当なモデルと判断できる。・非線形媒質として非線形効果が比較的大きいニトロベンゼンを採用し、四光波混合による位相共役鏡システムを構築した。実際の核融合システムでは光路長が数100mと長く、レーザーが伝搬してターゲットへ戻るまでのターゲットの移動が無視できない。そこで、ターゲットへ戻るレーザーの角度を補正する必要がある。Nd:YAG(30mJ, 5ns)を分岐して四光波混合用の2本のポンプレーザーを得る。それらの成す角を調整することで、ターゲットへ戻るレーザー光の角度を補正できる事を理論的にも実験的にも示した。さらに、核融合システムの様な複雑な光学系でも、この補正方法が実現できることを理論的に示した。慣性核融合当初予定していたターゲット移動量を補償するレーザー自動ステアリング照射の実証を終え、次年度計画の一部であるレーザーアンプの構築まで達成している。研究の目的を全て達成している。さらに次年度に計画していた動ターゲットへのレーザー照射実験も先行して実施している。当初の計画に沿って、下記を実施する。・4本のプローブビームをターゲットに照射する光学系を新たに構築する。・PC光による第二高調波の発生実験を行い、その変換効率やビームプロファイルを評価する。・インジェクターを用いて、ポリスチレンフォーム球ターゲットを真空チャンバーに射出する。・新たに構築した上記実験装置にて、動ターゲットへのPC光照射を実証する。・H24年度は1ビーム照射の実験を行ったが、実際の核融合システムでのマルチビームレーザー照射にも対応できるか確認しておく必要がある。そこで、プローブレーザーを4ビームに増やして、四光波混合システムの設置角度が任意に選べることを検証する。・静止フォームターゲットへの位相共役光照射実験を行い、補正方法を検証する。・動ターゲットへの位相共役光照射実験を行い、補正方法の検証および、レーザーの照射精度を評価する。研究費を用いて新たにチャンバーを製作して上記のシステムに組み込み、プローブレーザー4ビーム化および、動ターゲットへの位相共役光照射実験を実施する。その他、光学素子や電子部品等を購入してシステムを改良し、インジェクターとの同期や位相共役光の補正などの高精度化を行う。
幼児・児童における危険状況の認知の発達-子どもの安全教育に関する心理学的研究-

幼児・児童における危険認知能力の発達過程について、実験的に検討した。その結果、こうした認識が芽生え始めるのは年長児頃であること、正しい危険認識に基づき、危険回避行動ができるようになるのは小学1年以上であることが示された。また保護者へのアンケート調査から、保護者らは不審者の連れ去りに関して不安を感じてはいるものの、そうした事件に子どもが自ら巻き込まれる可能性は低いと考えていること、また、我が子の危険回避能力について必ずしも正しく認識しているわけではないことが示された。これらの結果をもとに、幼児・児童における発達水準に応じた防犯教育のあり方を提案した。本研究は、幼児期から児童期の子どもたちが、見知らぬ人物が接近してくるという状況について、どの程度、危険性を認識しているのか、また、それらの認識にもとづき、適切な行動を選択することができるのかを検討するものである。そしてこれらの結果をもとに、幼児・児童の防犯教育を考える上での基礎的資料を得ることを目的としている。本年度は、年中児、年長児、小学1年生、2年生、計240名を対象に実験1,2を行った。実験1では、個別面接形式で、紙芝居(子どもが一人でいる状況で、見知らぬ人や親しい人に話しかけられ、誘われるという場面)を提示し、もし被験者が主人公だったらどうするか、また、そのように回答した理由に関して質問を行った。また、実験2では実験1と同様の実験手続き、材料を用いながら接近する人物が困っていて助けを求めるという状況(実際の誘拐場面により近い状況)を設定し、実験を行った。そして「見知らぬ人物は危険」という認識と、「困っている人は助けるべき」といった向社会的な認識との間で、子どもたちがどのような理解・判断を行うのか、それが発達に伴いどのように変化するのかを調べた。実験1,2の結果、まず見知らぬ人の誘いに乗らないという行動の選択は、年長頃から可能になるということ、しかし正当な理由(見知らぬ人の誘いに乗ることの危険性〕に基づいた判断は、年長児ではまだ難しく、小学1年生頃から可能であることが明らかになった。さらに実験2より、こうした判断ができる年長や小学校1年生でも、相手が困った状況にあり、助けて欲しいと依頼される状況においては、より相手の誘いに応じやすいということが明らかとなった。以上の結果から、防犯教育のあり方が議論された。研究概要:近年、子どもを狙った略取・誘拐事件が後を絶たず、子どもの安全に対する社会的な危機意識が高まっている。本研究はこのような事件を未然に防ぐための一つの手段として、心理学的アプローチ(実験法・調査法)により、子どもの危険認知の発達過程について検討するものである。本年度の成果として以下の3点を報告する。1)危険認知の発達プロセス前年度までに得た、幼児、児童を対象とした実験データの詳細な分析から、なぜ幼児は不審者との遭遇場面における危険認知・危険回避行動が難しいのか、そしてなぜ年長頃からそれが可能になるのかを、情報処理能力の質的・量的な転換期という観点から考察、説明した。また、小学生であっても相手から助けを求められるような場面では、相手の要求に従いやすくなることから、児童期はすでに危険認知能力が高い段階とはいえ、その時々の状況によって判断が揺らぎ、危険回避行動が難しくなる段階であることを明らかにした。そしてこうした児童期の傾向について、向社会性の発達との関係で考察した。2)保護者における防犯意識・防犯教育;年中小学2年生の保護者を対象とした調査結果の分析から、不審者による連れ去りに対しては、多くの保護者が高い不安を感じていることが明らかとなった。しかし、実際に我が子が自ら不審者についていってしまう可能性については、それほど高くはないと考えている保護者が多かった。このことから保護者らは不審者の連れ去りに関して不安を感じてはいるものの、そうした事件に子どもが自ら巻き込まれる可能性は低いと考えていることが明らかとなった。また、ほとんどの保護者が日常的に防犯教育を家庭で行っていた。3)国内外の防犯教育の比較検討:防犯に関する子ども向けの絵本についていくつか比較検討した結果、米国では日本の絵本に比べて、不審者対策だけでなく、性犯罪を防ぐための安全教育にも力を注いでいることが示唆された。近年、子どもを狙った誘拐事件が後を絶たず、子どもの安全に対する社会的な危機意識が高まっている。本研究はこのような事件を未然に防ぐための一つの手段として、発達心理学的アプローチ(実験法・調査法)により、子どもの危険認知の発達過程について検討するものである。年中小学2年生の保護者を対象とした調査(江尻,2008)によれば、子どもの年齢が低いほど、保護者が予測する「子どもが見知らぬ人物についていく可能性」の程度は高かった。では、個々の親子で見たときに、保護者の認識と、実際の子どもの危険回避能力とはどの程度関連しているのだろうか。

これを明らかにするため、本研究では、上記のアンケート調査を分析材料に、保護者が予測する自分の子どもの危険認知能力と、実際の子どもの危険認知能力と関連について検討した。その結果、保護者の予測する、子どもが未知の人物についていく可能性は、子どもが「危険回避群(17名)」の得点(平均)は3.12、非危険回避群(29名)の得点(平均)が2.90であり、有意な差はなかった。また、危険回避群の保護者のうち、子どもが危険を回避できると考えているのは(親の予測と子の行動が一致)7名であり、危険を回避できないと考えているのは9名であった(親の予測と子の行動が不一致)。一方、差危険回避群の保護者のうち、子どもが危険を回避できないと予測するのは(親の予測と子の行動が一致)11名、危険回避できると予測するのが12名(親子不一致)であった。以上の結果から、保護者の子どもの危険認知能力に対する認識が、実際の子どもの危険認知能力と関連しているとは言えなかった。これらの結果について、今後さらに検討を重ねたい。
運動刺激・体力と精神機能との関連性についての基礎的研究

本研究は、有疾患者・高齢者における精神機能を調査し、運動・体力とそれらの指標間の関連性を明らかにするため、以下のテーマに沿って研究を遂行した。テーマ1:生理的指標との協応性がより高い質問紙の選定ここでは、新規糖尿病患者において3種類の心理的質問票の回答結果と生理的指標との協応性を検討し、GHQ精神健康調査票を以後の調査で使用することとした。テーマ2:地域高齢者における実測した体力と質問紙で調査した精神健康度との関連性本対象では実測した体力要素と精神健康度との間に関連性が認められず、実際の体力が高い者が良好な精神健康度を有するとは言いがたいと結論された。テーマ3:有疾患者における体力・病態と質問紙で調査した精神健康度との関連性の検討ここでは、病態へ移行する途中の新規糖尿病患者において、体力・病態・精神健康度の3つの要因間の関連性を検討した。1)代謝異常値の出現への全身持久力の影響低い全身持久力は肝機能指標であるASTおよびALTの高値の出現と強い関連性があることが明らかになった。この知見は、世界でもまだ一例も報告されておらず、今後そのメカニズムを解明する必要があると考えられた。2)精神健康度と全身持久力および脂肪肝・肝機能指標との関連性の検討脂肪肝を有する者では、精神健康度不良の者の体力と脂肪肝の指標が精神健康度良好の者より有意に悪化しており、精神健康度の悪化は内蔵脂肪や他の代謝異常の影響を考慮してもなお、低い全身持久力と関連していた。これらのことから、悪化した精神健康度が運動行動を阻害し、それが高い代謝異常の出現に関与している1つの経路がある可能性が示唆された。以上の結果から、健常者というよりもむしろ有疾患者において、精神健康度が全身持久力や代謝指標に影響する可能性が示唆された。また、精神健康度の新たなバイオマーカーとして、肝機能指標が有用である可能性が高まった。本研究は、様々な体力レベルや特性を有する者(若年健常者・有疾患者・高齢者など)における精神機能や感性(刺激に対する心の働き)を、質問紙あるいは脳波計、自律神経計測装置等を用いて調査・計測し、運動刺激・体力とそれらの指標間の関連性を明らかにすることを主たる目的としている。本年度は、有疾患者(新規糖尿病患者)や地域高齢者における体力・運動習慣と質問紙で調査した精神健康度との関連性を、病態や個人が有する健康問題等も含めて検討した。現在、引き続きできうる限り多くのデータを蓄積すべく調査を続行中であるが、現時点でそれらの中間解析を実施した限りでは、以下に示す結果が得られている。1)地域高齢者においては、全身持久力・筋力をはじめとする実測した体力要素、1年以上の運動習慣とGHQ(General Health Questionnaire)で調査した精神健康度との間に関連性が認められなかった。しかしながら、質問紙で調査した主観的体力と精神健康度との問には有意な関連性が認められた。さらに、精神健康度と高齢者が抱える慢性疾患をはじめとする健康問題との間にも有意な関連が認められた。2)新規糖尿病患者のうち、脂肪肝を有する者において、精神健康度と全身持久力、病態との関連性を検討したところ、精神健康度不良の者の体力、肝CT値、AST : aspartateaminotransferaseなどの脂肪肝の指標が精神健康度良好の者より有意に悪化していた。

肝機能指標は体力や内臓脂肪と関連が強いことから、精神健康度の悪化と身体活動量の低下の間の関連性がそれらに影響している可能性が考えられた。なお、以上の結果は、国際学会発表および論文として現在準備中であり、本年度前半には学会発表や投稿が完了する見込みである。本研究は、有疾患者・高齢者における精神機能を調査し、運動・体力とそれらの指標間の関連性を明らかにするため、以下のテーマに沿って研究を遂行した。テーマ1:生理的指標との協応性がより高い質問紙の選定ここでは、新規糖尿病患者において3種類の心理的質問票の回答結果と生理的指標との協応性を検討し、GHQ精神健康調査票を以後の調査で使用することとした。テーマ2:地域高齢者における実測した体力と質問紙で調査した精神健康度との関連性本対象では実測した体力要素と精神健康度との間に関連性が認められず、実際の体力が高い者が良好な精神健康度を有するとは言いがたいと結論された。テーマ3:有疾患者における体力・病態と質問紙で調査した精神健康度との関連性の検討ここでは、病態へ移行する途中の新規糖尿病患者において、体力・病態・精神健康度の3つの要因間の関連性を検討した。1)代謝異常値の出現への全身持久力の影響低い全身持久力は肝機能指標であるASTおよびALTの高値の出現と強い関連性があることが明らかになった。この知見は、世界でもまだ一例も報告されておらず、今後そのメカニズムを解明する必要があると考えられた。2)精神健康度と全身持久力および脂肪肝・肝機能指標との関連性の検討脂肪肝を有する者では、精神健康度不良の者の体力と脂肪肝の指標が精神健康度良好の者より有意に悪化しており、精神健康度の悪化は内蔵脂肪や他の代謝異常の影響を考慮してもなお、低い全身持久力と関連していた。これらのことから、悪化した精神健康度が運動行動を阻害し、それが高い代謝異常の出現に関与している1つの経路がある可能性が示唆された。以上の結果から、健常者というよりもむしろ有疾患者において、精神健康度が全身持久力や代謝指標に影響する可能性が示唆された。また、精神健康度の新たなバイオマーカーとして、肝機能指標が有用である可能性が高まった。
ＢＲＣＡ１／ＢＲＣＡ２変異保因者に対する乳がん早期発見・発症予防に関する研究

1.家族歴のある乳癌術後症例に対しBRCA1/BRCA2遺伝子検査を費用補填により進めた。また、変異保因者3例に対しリスク低減卵巣卵管切除(RRSO)選択可能な乳癌及び卵巣癌予防検診プログラムを開始し、2例がRRSOを受けた。2.散発性乳癌の腫瘍部と正常乳腺組織とにおけるBRCA1遺伝子のメチル化の検索により、正常乳腺組織でのBRCA1のメチル化が乳癌発生に関わっている可能性を示した。1.遺伝子検査を伴う研究のため当施設での倫理委員会の承認を受け、当院の遺伝子診療部、産婦人科の協力を得て症例登録の準備を整えた。過去3年間の当院乳癌術後症例で、家系内に複数の乳癌患者、または卵巣癌の患者が存在する者に主治医を通して連絡し本研究の意義等を説明し、登録希望の有無を確認しつつある。現在まで3症例がBRCA1/2の遺伝子検査を希望し、遺伝子カウンセリングの上、両遺伝子のフルシーケンスの検査を行った。この結果1名がBRCA1に変異陽性、1名がBRCA2に変異陽性で、残り1名はBRCA1/2のいずれにも変異なしの結果を得た。BRCA1変異陽性症例は乳癌の綿密な検診プログラムに参加の上、当院産婦人科主導の卵巣癌のリスク軽減プログラムに登録し、予防的卵巣摘除を現在検討中である。また、家系構成員への啓蒙をすすめ家系内の遺伝子変異の検索を進める予定である。BRCA2変異陽性症例は両側乳房切除術を既に受けており、卵巣癌発症のリスク軽減プログラムにのみ登録された。2.遺伝子変異を認めた症例2例のデータを、厳重なセキュリティーをかけたデータベースファイルに登録した。3.散発性乳癌には乳癌組織でBRCA1遺伝子がメチル化されその発現が抑制されているものがあり、BRCA1遺伝子変異を持つBRCA1乳癌とは生物学的にも臨床病理学上も類似性があると考えられている。BRCA1乳癌の臨床病理学的因子解析の一助として、過去に手術で摘出した乳癌標本においてMSP(methylation specific PCR)法でBRCA1遺伝子のメチル化の有無を腫瘍部と周囲正常部において検索した。腫瘍部でのメチル化と周囲の正常組織におけるメチル化とに有意な相関が見られ、乳腺組織のメチル化が乳癌の発生に関わっているものと考えられた。この結果については論文雑誌への投稿を予定している。1.本研究でBRCA1/BRCA2遺伝子保因が判明した被験者には、乳癌および卵巣癌のリスク軽減のために、早期発見のための乳癌検診プログラム、および卵巣癌発症リスク軽減処置プログラム(希望により、6ヶ月毎の婦人科検診プログラムを受検か、卵巣癌予防のために予防的卵巣摘除を受けるかいずれかを選択)を作成した。BRCA1/BRCA2遺伝子変異検索の検査費用を研究費より補助して検索を進めることについては大阪大学研究倫理審査委員会へ、卵巣癌発症リスク軽減処置プログラムの施行については、大阪大学医学部附属病院の臨床研究審査委員会へ、いずれも平成24年中に申請していたが、平成25年3月に承認を受け被験者の登録開始が可能となった。2.BRCA1/BRCA2遺伝子変異を有する症例の乳癌のリスクや対側乳癌の発症リスクを調査するために、これらの情報を管理するデータベースファイルを専用のコンピュータ上に作成し、個人情報保護のために厳重なセキュリティーをかけて、遺伝子変異保因が判明した症例を登録可能にした。3.散発性乳癌の中には癌組織でBRCA1遺伝子がメチル化されてBRCA1発現が抑制されているものがあり、BRCA1遺伝子変異を持つ乳癌(BRCA1乳癌)と生物学的にも臨床病理学上も類似性があると考えられている。よって、BRCA1乳癌の臨床病理学的因子解析の一助として、過去に手術で摘出した乳癌標本に対しMSP(methylation specific PCR)法でBRCA1遺伝子のメチル化の有無を検索した。200症例中40症例にBRCA1遺伝子のメチル化を認めた。BRCA1変異乳癌の臨床病理学的因子の検討に役立つと考える。乳癌や卵巣癌の家族歴を有する当院の乳癌術後患者に対し研究参加を呼びかけ、4例が研究参加に同意した。遺伝カウンセリングの上BRCA1/2遺伝子検査を施行し、1例にBRCA1の、2例にBRCA2の病的変異を認め当院データベースに登録した。この3例に乳癌検診プログラム(マンモグラフィとMRIを6ヶ月毎交互)と卵巣癌検診プログラム(経膣エコーとCA125腫瘍マーカーを3ヶ月毎)を開始した。BRCA1陽性例は遺伝子検査より10ヶ月目にリスク低減卵巣卵管切除術(RRSO)を受けた。現在まで全例に卵巣癌の発生や乳癌の発生および再発は認めない(遺伝子検査より8ヶ月1年5ヶ月経過)。HBOCは本邦報告でも欧米と同程度にはあるとされ、本研究でも高い確率(4例中3例)で変異を認めた。一般にBRCA1乳癌はホルモン陰性が多いとされるが、本研究の症例は陽性であった。

BRCA2の2例は陽性であり、陽性例の方が多いという他の報告に沿う結果であった。家系解析もすすめようとしたが、対象候補者が若年であることや疎遠であることより残念ながら未だ受検したものはいない。RRSOについては未施行の2例も積極的に検討する姿勢が見られた。また、BRCA1乳癌の病理学的因子解析の一助として、散発性乳癌の摘出標本においてMSP(methylation specific PCR)法でBRCA1遺伝子のプロモーターのメチル化の有無を腫瘍部と周囲正常部にて検索した。腫瘍部でメチル化有りの15例中9例は正常部でもメチル化が有ったが、腫瘍部にメチル化無しの15例は全例正常部にもメチル化無しであった。これより乳腺組織でのメチル化が乳癌の発生に関わっていると推察された。この結果はCanserScience誌に投稿し掲載された。外科学症例の登録体制が整い、登録候補者に連絡をとりつつ順次症例を登録しているところで、現在まで3例に対し遺伝子検査を行い、2例に遺伝子変異を認めた。今後も引き続き候補症例に対する遺伝子検査を進めデータを蓄積していく予定である。候補症例への連絡から遺伝子カウンセリングを経て、検査に至るまではある程度の時間がかかるためやや遅れ気味といえるが、症例を重ねていけば期間内に目標症例数である10症例の発端者を登録できるものと考えている。乳癌および卵巣癌発症リスクに関わるゲノム上のBRCA1/BRCA2遺伝子保因を検索する研究であるため、遺伝子解析を行うことについては大阪大学医学部の研究倫理審査委員会における承認が必要であった。また、発症していない卵巣癌に対して予防的卵巣摘除というオプションがある卵巣癌発症リスク軽減処置プログラムを行うには、大阪大学医学部附属病院における臨床研究倫理委員会の承認を得ることが必要であった。いずれも厳密な審査でありしばしば申請書の修正も必要になったため、承認までにやや時間がかかることとなった。承認までの間は、症例登録のためのデータベースの作成や、BRCA1乳癌の臨床病理学的因子の検討に有用と考えられる、BRCA1メチル化症例の検索などを行っており、BRCA1/BRCA2遺伝子変異の実際の検索はこれからであるが、候補症例のピックアップは出来ており、検索を行っていくスケジュールにはある程度余裕があるため、全体としてはやや遅れている程度と考える。引き続き大阪大学医学部付属病院で過去3年間に乳癌の手術を受けた通院中の患者の中で、家族歴と既往歴からBRCA1/BRCA2遺伝子の変異の可能性が高いと考えられる候補症例をピックアップし本研究への登録をすすめる。遺伝子変異陽性の発端者を今後8例(合計10例)検索することを目標とする。遺伝子変異が判明した症例(発端者)の家系構成員にも啓蒙をすすめ遺伝子変異の検索をすすめる。遺伝子変異症例は、データベースに登録し臨床病理学的因子を検討するとともに、乳癌の検診プログラム、および卵巣癌の検診プログラムまたは予防的卵巣摘除のプログラムを進めて、BRCA1/BRCA2変異のパターン、浸透率、乳癌発症率、対側乳癌発症率、検診プログラムの有用性、発見率を検討する。BRCA1遺伝子保因者については、BRCA1メチル化陽性の散発性乳癌との間で臨床病理学的因子の相関を調べる。
高機能ノードの効率的な運用を実現する新しい経路制御方式に関する研究

単なるパケット転送以外の様々な通信品質制御を実行可能な高機能ノードが,ネットワーク内部に存在することを前提として,たとえ迂回経路となっても,高機能ノードを効率的に利用可能とする経路を設定することにより,アプリケーションからみた通信品質のさらなる向上を実現する,高機能ノードのプロトコル動作への着目という今までにない新しい設定指針を取り入れた,新しい経路制御アルゴリズムの研究開発を行った.単なるパケット転送以外の様々な通信品質制御を実行可能な高機能ノードが,ネットワーク内部に存在することを前提として,たとえ迂回経路となっても,高機能ノードを効率的に利用可能とする経路を設定することにより,アプリケーションからみた通信品質のさらなる向上を実現する,高機能ノードのプロトコル動作への着目という今までにない新しい設定指針を取り入れた,新しい経路制御アルゴリズムの研究開発を行った.本研究は,大きく(1)事前に設定されている経路に対する経路再構成方式の検討,(2)送受信間の経路を自由に新規設定する経路制御方式の検討,(3)実験ネットワークによる特性評価,(4)実際のネットワークを使っての特性評価,の大きく4段階,3ヵ年計画を予定している.本年度は,このうち(2)の一部,および(3)の一部を実施した.(1):事前に設定されている経路に対する経路再構成方式の検討(平成21年度前半・後半)問題を簡単化するために,あらかじめ送受信間で何らかの経路が既に設定されている状況で,経路上に生じたボトルネックリンクを回避するために経路再構成を行う際に,最短ではない経路ではあっても効果的に高機能ノードを利用可能である経路を利用して再構成する,高機能ノードの存在位置を考慮した新しい経路再構成アルゴリスムの開発を行った.(2)-前半:送受信間の経路を自由に新規設定する経路制御方式の検討(平成21年度後半,送受信間の経路を自由に新規設定する場合に,高機能ノードが効果的に機能し送受信間の通信品質向上を実現する効率的な経路設定を容易に実現するために,遅延やパケット廃棄率などこれまでに利用されてきたリンク評価値に替わる,高機能ノードの動作を前提とした新しいリンク評価値を設計し,このリンク評価値を用いた効率的な新規経路設定法の検討を行った.本研究計画は.大きく(1)事前に設定されている経路に対する経路再構成方式の検討,(2)送受信間の経路を自由に新規設定する経路制御方式の検討,(3)実験ネットワークによる特性評価,(4)実際のネットワークを使っての特性評価,の大きく4段階,3カ年での研究を予定している.本年度は,このうち(2)の一部を実施した.(2):送受信間の経路を自由に新規設定する経路制御方式の検討送受信間の経路を自由に新規設定する場合に,高機能ノードが効果的に磯能し送蛍信間の通信品質向上を実現する効率的な経路設定を容易に実現するために,遅延やバケツト廃棄率などこれまでに利用されてきたリンク評価値に替わる,.高機能ノードの動作を前提とした新しいリンク評価値を設計し,このリンク評価値を用いて.最小経路探索アルゴリズムによる高速かつ効率的な新規経路設定法に関して,検討を行った.設計した新しい評価値については,既存のリンク評価値として,遅延,パケットロス率およびリンクに接続されている高機能ノード間で誤り検出再送動作により生じる,遅延とパケットロスを考慮したリンクで生じる平均遅延(遅延の期待値),の3つを比較対象とし,各リンク評価値を用いて最短経路を構成した場合に実現される通信品質について,提案リンク評価値の有効性を比較検討した.その結果,提案リンク評価値が概ね艮好な結果を示したものの,一部の条件下では特性が艮好ではない場合が見受けられ,次年摩以隆の検討課頴となった.本研究は,単なるパケット転送以外の様々な通信品質制御を実行可能な高機能ノードが,ネットワーク内部に存在することを前提として,たとえ迂回経路となっても,高機能ノードを効率的に利用可能とする経路を設定することにより,アプリケーションからみた通信品質のさらなる向上を実現する,高機能ノードのプロトコル動作への着目という今までにない新しい設定指針を取り入れた,新しい経路制御アルゴリズム実現を目的として,大きく(1)事前に設定されている経路に対する経路再構成方式の検討,(2)送受信間の経路を自由に新規設定する経路制御方式の検討,(3)実験ネットワークによる特性評価,(4)実際のネットワークを使っての特性評価,の大きく4段階,3カ年計画を予定した.最終年度である今年度は,このうち(2)および(3)の一部,および(4)を実施した.(2):送受信間の経路を自由に新規設定する経路制御方式の検討平成21,22年度の研究結果をふまえ,引き続き,送受信間の経路を自由に新規設定する場合に,高機能ノードが効率的に機能し送受信間の通信品質向上を実現する効率的な経路設定を容易に実現するために,遅延やパケット廃棄率などこれまでに利用されてきたリンク評価値に替わる,高機能ノードの動作を前提とした新しいリンク評価値を設計し,このリンク評価値を用いた効率的な新規経路設定法の検討を行った.(3):実装及び実験ネットワークによる特性評価段階(1),(2)で確率された経路制御アルゴリズム,およびパラメータなどを用いて,検討終了後実装を行い,それぞれ実験ネットワークにより特性評価を行った.(4):実際のネットワークを使っての特性評価実ネットワーク上で(3)で実装したシステムの特性評価を行った.
主体的な学修課題の選択を促進する子ども向け学修支援システム

本研究では、子ども達が「プログラミング的思考」「ICTリテラシー」「社会的な見方や考え方」を身に付けることにより、学びたいことを主体的に選択できるための子ども向け学修支援システムを開発する。具体的には、小中学生を対象に地域活動やプログラミング教室での学修活動を収集・分析し、本人と志向の類似度が高い子ども達が取り組んだ学修課題を推薦する仕組みを作る。加えて、主体的な学修をより促進するため、子ども達自身が学修成果物を発信できる学修成果物共有基盤を開発し、学修とフィードバックの繰り返しを実践・評価する。
医薬品一包化調剤時の配合変化に関する薬学的検討と適正調剤に関する研究

サンプル:アスピリン(ASA)腸溶錠100mgとテルミサルタン(TEL)錠40mgを1錠ずつ一包化した。保存条件:両薬剤が接触した状態で恒温恒湿器内に温度を30°C、湿度は75%RHまたは93%RHの条件下において1週間静置した。評価法:日本病院薬剤師会「錠剤・カプセル剤の無包装状態での安定性試験法について(答申)」に従った。結果:配合(形状)変化:両湿度条件でも変化が確認され、特に93%RH条件下では、TELの外観変化は著しく、以後の評価に影響を及ぼす可能性があるため、30°C/75%RH条件を採用した。・重量変化:保存前と比較して、両錠剤とも増加したことから吸湿の関与が示唆された。・硬度:両薬剤とも低下する傾向が見られたが、いずれも規格値内であった。・溶出試験: ASA溶出率は40%であり、規格値外となった。また、ASAの分解物のサリチル酸は、増加した。TELでは大きな影響は見られず、規格値内であった。・含量試験: ASA腸溶錠のみ実施した。ASA含量の低下が認められ、規格値外となった。・形状変化の原因探索: ASA腸溶錠とTEL以外のアンギオテンシン受容体抗薬、ASA腸溶錠とTEL錠80mg (フィルムコーテング錠)との組み合わせでは、配合変化は観察されなかった。配合変化は、腸溶錠コーティング剤とTELとで反応している可能性が示唆された。・他の配合変化の組み合わせ:ラベプラゾール錠(腸溶錠)とTEL錠40mg (裸錠)との組み合わせでは、ASAと同様の配合変化が見られた。・配合変化の回避方法:一包化の薬剤を密閉容器に保管し、30°C/75%RH条件下で静置したところ、配合変化は見られなかった。以上のことから、配合変化したASA腸溶錠を患者が気付かず服用してしまうと、ASAの薬効に影響を及ぼす可能性が考えられる。配合変化は、腸溶製剤とTEL錠(裸錠)の組み合わせで高湿度状態により起こる可能性がある。そのため、乾燥剤存在下で保存するなどの湿度対策ができれば、配合変化を防止できると考えられる。本研究は、患者の一包化で服用できるベネフィットの低下を防ぐのに貢献するものである。
心筋興奮収縮連関のin vivoナノ解析

申請者らが独自に開発したマウスin vivo心臓のナノ計測システムに2光路系を追加し、FRET系や異なる2要素の同時イメージングを可能にした。すでに確立したin vivoサルコメアイメージングのさらなる高精度化を行い、in vivo心筋細胞内局所のCa2+イメージングに向け、カルシウム感受性蛍光指示薬Cal-520 AMのin vivoにおける細胞内導入法の開発を行っている。また、α-actinin-CameleonNano140を発現するアデノウイルスベクターを作成を行った。さらに、in vivoにおける心筋細胞の膜電位情報を1細胞レベルで可視化・計測するため、Di-8-Anepps試薬を用いたin vivo心臓の蛍光顕微鏡観察に適した染色法の開発を行い、同時にイメージングシステムの最適化を行った。これら心筋の興奮収縮連関に関わる各要素(サルコメア動態、細胞内局所Ca2+濃度、膜電位)と心臓のマクロ情報(心電図、P-Vループ)を総合して解析を行う準備を進めている。さらに左心室肥大マウスモデル作成手技を応用し、後負荷増大時のサルコメア協働性のin vivoにおけるナノレベルの変化を抽出する実験を行っている。これら心筋の興奮収縮連関に関わる各要素(サルコメア動態、細胞内局所Ca2+濃度、膜電位)と心臓のマクロ情報(心電図、P-Vループ)を総合して解析を行う準備を進めており、研究は概ね順調に推移している。今後は、平成30年度に構築した手法を用いて生きたマウスの心臓における膜電位、細胞内Ca2+濃度、およびサルコメア動態を系統的に解析し、「in vivo興奮収縮連関研究」を確立する。さらにこれらの手法を代表的な心疾患の動物モデル(心筋梗塞モデルマウス、左心室肥大モデルマウスなど)に適用し、心疾患病態でのCa2+濃度、サルコメアおよび膜電位の動態変化を抽出することにより、心疾患を生理学的分子論に基づいて定量化・明確化することを目指す。初年度購入備品としてパルスオキシメータを計上していたが、当該機器は他の予算によって購入できたため次年度への繰越し金が生じた。
身体の体験様式を変えることを目標とした顎関節症治療法の開発と検討

本年度は鹿児島大学病院でカウンセリング療法および臨床動作法を受療した顎関節症患者の体験様式の変化について検討した。特に症状とのつきあい方,日常生活におけるストレスのとらえ方および自己身体の体験の仕方が治療の進展にともないどのように変容していったかに関する記述をKJ法を用いて分析した。その結果,次の3段階が抽出された。第1段階:痛み,機能の制約,不快感など顎関節症がもたらす様々な徴候に注意を集中し,それらにいわば巻き込まれた状態が日常生活における心理的・社会的障害を過大視させる段階。患者の認知と対処の特徴は"硬さ"であった。第2段階:発症の背景要因への理解が進むにつれて,症状のとらえ方が改変され,主体的に症状をコントロールしようとする段階。努力に応じて変化する症状への気づきは他の身体部位の状態への気づきをも活性化し,さらには日常生活における感情状態と身体の状態との関係への気づきをもたらした。ただしこの段階においても症状の除去を第一目標に置く患者においては症状が遷延化する傾向がみられた。第3段階:顎関節症の原因を自己の体験の変化に密着した形で探索する段階。患者は生活の中で刻々と変動する身体や感情の状態と症状との関係について,自分なりの見通しを持てるようになり,増悪を予防するための方法を試行錯誤しながら発見しようとしていた。また自分にできることとできないことを弁別することが可能になり"無理をしない"ための方法を習得するに至り,その後症状への注目は薄れていった。以上の成果を,第11回アジア心身医学会で発表した。1.鹿児島大学病院矯正科で実施している顎関節症患者に対するカウンセリング療法の治療機序をストレスセネジメントの観点から検討した。その結果,a)顎関節症の症状には「問題の意味がわかりにくい」「今後の展開が不確実」「問題が長期にわたって持続する」という特徴があり,患者は「心理的・社会的機能障害に注意を集中してしまう」「症状に対するコントロール感をもちにくい」状態に置かれており,これらがストレスの評価に影響を与え,ストレスをさらに強めている可能性があると考えられた。b)初診時のカウンセリング療法で治療者が予後の見通しを説明し,患者を勇気づけることで不確実性に起因する不安,症状に対する脅威が大きく低減していた。c)自分の病態や発症の要因が明確化され,ストレスが自律神経失調状態を引き起こしていることがわかりやすく説明されることによって,患者は問題焦点型のコーピングが有効に活用できるようになっていた。d)コーピングによって症状の変化を実感し,それを治療者が承認・支持することで自己効力感が向上し,治療に対する動機づけが高まり,ストレスをコントロールしていこうという意欲が活性化されていた。e)カウンセリングの中で患部の安静,口腔習癖の除去,正しい姿勢,顎運動のリハビリテーションの指導を受ける中で,患者の多くが身体に対するつきあい方を変えていくことが示された。2.臨床動作法を実施した患者の体験の逐語記録を検討した。その結果,f)ストレスのとらえ方は,治療の進展とともに変化していくことが示された。すなわち治療初期では患者をとりまく現実的・外的な問題が強調され,ストレスと症状との関係づけは曖昧,希薄であったが,次第に状況の中で反応する自己の身体に注意が向けられるようになっていた。
椎間板ヘルニアの自然消退機序の解明-実験モデルを用いての研究-

術中摘出された脱出椎間板組織には、新生血管およびマクロファージなどの免疫担当細胞を豊富に含む肉芽組織が付随しており、これらの因子が脱出した椎間板の消退に関与すると推察されている。そこで、自己組織に対する生体側の異物反応とも解釈できるこの現象をさらに詳細に検討すべく、動物モデルを作成し脱出椎間板と周囲の硬膜外組織の関係について観察した。実験には成熟家兎25羽を用いた。静脈麻酔科に腰椎側方進入法にてL1/2椎間板を部分摘出した後、後方進入法にて腰仙椎間の椎弓を展開、手術顕微鏡下に黄色靱帯を切開してL6の硬膜外腔に摘出椎間板(以下disc)を移植した(椎間板移植群;n=20)。一方、黄色靭帯の切開のみを行ったものをコントロールとした(n=5)。移植後1、2、4、8、12週に椎間板移植群4羽とコントロール1羽を屠殺してdiskを含む脊柱管の横断面が観察できるように脱灰後パラフィン切片を作成し、HE染色とマクロファージ(Mφ)に対する免疫組織染色を行い、経時的変化を観察した。その結果、椎間板移植群では移植後早期に隣接する硬膜外樹脂から新生血管が生じて、Mφ等の炎症細胞と共に椎間板組織内に進入した後、基質の分解と線維化が生じてヘルニア塊が消退することが明瞭に観察された。コントロール群では硬膜外腔に炎症反応は認めなかった。実験結果は、硬膜外脂肪が脊柱管内の恒常性維持に関与している可能性を示唆するものであり、第10回日本整形外科学会基礎学術集会で発表された。現在は、ヘルニア消退過程が血管形成因子や免疫抑制剤などによって薬理学的にコントロール可能であるか、動物モデルを用いてさらに検討中である。
社会規範の価値表現とその認知的変容の神経基盤

社会規範はコミュニケーションを通じてダイナミックに変容する。このような社会規範の価値表現およびその認知的変容の神経基盤を明らかにするために、さまざまな社会規範および非社会的な知識の信念に対しての賛成度を評価する「社会規範/非社会的信念評価課題」を健康な被験者27名に行って貰った。また、特定の社会規範もしくは非社会的信念を否定もしくは肯定する説得メッセージを呈示して、それらにどれだけ感心したかを評定する「社会規範/非社会的信念説得課題」も行って貰い、課題遂行中の脳活動をfMRIによって計測した。説得による規範の変化には、これまで説得一般への関与が示唆されてきた前頭前野の背外側部や内側部に加えて、側頭頭頂接合部や側頭極のような社会認知に関わる領域が必要とされることが明らかになった。また、説得の方向によっても必要とされる脳内ネットワークが異なり、規範に否定的な態度が誘導される場合のみ左側の中側頭回および縁上回の関与が追加されていることが明らかになった。このうち縁上回は、説得によって変動する規範に対する態度の度合いそのものを表象していることも明らかになった。これらの成果を論文にまとめ、現在投稿中である。さらに、他者との選択の機会の平等という規範についての神経基盤を明らかにするため、20名の健康な被験者に、何枚かのトランプカードの中から1枚を選び、それが「アタリ」のキングだったら報酬(お金)をもらえるトランプゲーム課題に、もうひとりの相手プレイヤー(初対面の別の大学生)と同時に取り組んで貰い、課題遂行中の脳活動をfMRIによって計測した。前頭前野腹内側部は、自分と相手プレイヤーの選べる選択肢の数の差が小さく平等なほど、活動が高まることが明らかになった。この成果は、米国の科学雑誌“The Journal of Neuroscience"に掲載された。25年度が最終年度であるため、記入しない。コミュニティ内における社会規範はコミュニケーションを通じて形成され、コミュニティのメンバー各々の意思決定の基礎となる一方で、コミュニケーションを通じてダイナミックに変容する。この社会規範の価値表現およびその認知的変容の神経基盤を脳機能イメージング法によって明らかにするために、さまざまな社会規範および非社会的な知識の信念の言語的呈示刺激を、言語学的に統制して作成し、各々の信念に対してどのくらい賛成であるかを8点尺度で評価する「社会規範/非社会的信念評価課題」を遂行中の健康な被験者27名に行って貰った。課題遂行中の被験者の脳活動をfMRIを用いて計測した結果、社会規範と非社会的信念のいずれの価値も、左側の側頭頭頂接合部において表現されていることが分かった。また、予定を前倒しして、特定の社会規範もしくは非社会的信念を否定もしくは肯定する説得メッセージを連続的に呈示して、それらにどれだけ感心したかを評定する社会規範/非社会的信念説得課題も同被験者に行って貰い、課題遂行中の脳活動を、fMRIを用いて計測した。その結果、側頭頭頂接合部は社会規範に対する説得に特異的に反応することが分かった。このことは、言語的に呈示された信念についての価値表現が、左側頭頭頂接合部において表現されており、社会規範に対する説得によるその価値変容にも同部位が関与していることを示唆している。これらの成果は、3つの国際学会において、口頭もしくはポスターによる発表を行った。初年度の計画で予定していた社会規範の価値表現だけでなく、次の社会規範の変容についての実験も終了し、現在、社会規範の中でも、他者との間での選択機会の均等について焦点を絞った実験も追加で行っている段階にあり、既に論文執筆も進めている。