hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気共鳴法を利用した半固形製剤中の水分子運動性の解析と製剤安定性への寄与

当課題の最終目標は、液滴分散型軟膏剤などの油水分散系製剤の物理安定性を非破壊的かつ正確に評価できる新規手法を構築することである。現在時点で、研究は非常に順調に進んでいる。初年度の検討結果より、MRIが油水分散系の物理安定性を評価する上で非常に有用であることが明らかになった。例えば、遠心分離によって見た目でもはっきりと相分離している油水分散系をMRIによって観察したところ、T1緩和時間画像(T1マップ)やみかけの拡散係数画像(ADCマップ)といった水分子の分子運動性を可視化する手法によって、試料内の相分離の様子を明確に可視化できることが明らかになった。さらに、検討の過程で、相分離した油相中にも、ある程度の水分が分布していることや、油相中の水分子の分子運動性は、水相中のものよりも著しく強固に構造化されていることが明らかになった。さらに、局所NMRスペクトル取得技術であるMR spectroscopy法を応用することで、相分離している各相(水相および油相)の成分分析を行うことも可能であった。以上、これまでの検討結果から、MRIを用いた本手法は、油水分散系製剤の製剤安定性を正確に評価できる手法として有望であると考えられる。したがって、次年度は、HLB値の異なる数種類のクリームをモデル製剤を調製し、経時的な相分離挙動の違いなど観察していく予定である。次年度は、実際の製剤開発により近い条件で検討を行い、考案した手法が、油水分散系製剤の安定性を評価する上での有用性を検証していく。界面活性剤のHLB値は、分散系製剤の製剤安定性に非常に重要である。通常、1つの製剤には、複数の界面活性剤が配合され、それらの配合比を調節することによって最適なHLB値に設定されている。次年度の検討では、まず、HLB値の異なる数種類のモデル製剤を調製し、それらの相分離挙動の違いをMRIによって評価していく。なお、モデル製剤の相分離の進行を促進させるために、保存温度60°Cでの加速試験を行う。一定時間ごとに試料を取り出し、MRIを用いてモデル製剤内部の水分子の分子運動性を可視化することで、試料内部の経時的な相分離の挙動を正確に評価できるかどうか検証する。さらに、次年度の検討では、市販されている分散系製剤の容器として汎用されるポリエチレンチューブに試料を充填し、その相分離の挙動を評価していく。なお、チューブに充填された試料の相分離挙動は、横置きまたは縦置きといった保存状態の違いによっても変化する可能性が考えられる。そこで、このことを検証するため、試料の保存状態を変えて加速試験を行い、試料内部の相分離挙動を検討しようと考えている。以上の検討によって、我々が考案する本手法が、分散系製剤の製剤安定性を評価するうえで有用かつ実用的であることを検証していく。試薬(製剤成分、重水など)の購入費として30万円、実験器具(Wet SEMカプセル、NMR管、チューブなど)の購入費として30万円、MRI・NMRの機器使用料として年間20万円を配分し、研究を行う予定である。
国際金融市場規制法における政策の形成・実施・執行過程に対する公法学的・動態的分析

本研究は,政策実現過程のグローバル化が著しい国際金融市場規制法を素材に,これに対応する公法法理の模索を試みるものである。国際金融市場規制は銀行分野・証券分野・保険分野に大別され,いずれの分野でも国際的な政策内容の協調を図るために,所管行政機関等の代表者から構成される国際的な行政ネットワークが発達している。その理由は,一方では規制の内容を一定程度平準化しなければ,規制の弱い国に被規制者が逃避して規制の実効性が保てなくなること,他方では規制の執行リソースを依然として各国が保持しており,国家行政組織の執行協力という枠組がなお維持されなければならないところにある。本研究は,国際金融市場(銀行・証券・保険)に対する規制の政策形成・実施・執行過程の現状を,公法学的な問題関心から動態的な視点をもって分析し,行政法一般理論へのフィードバックと,あるべき国際金融市場規制法の制度設計論を提示することを目的としている。今年度は,個別分野の研究として,主として銀行規制の分析を行った。2008年の金融危機以降,銀行に対する規制を強化する動きが続いており,その中でバーゼル銀行監督委員会などの国際機構が果たす政策形成・調整機能が大きくなってきている(例:バーゼルIIIの成立)。このことは国内法の場面においては,法治主義や民主主義と国際的ルールとの緊張関係をより高める結果になっている。そこで,解決の方向性としては,(1)国際レベルにおける政策・規範形成における(広い意味での)「正統性」を高めること,(2)国内レベルにおける国際ルールの(広い意味での)「実施」の手続的・実体的な枠組(メタルール)を設定することが考えられる。いずれの作業においても,従来の公法学が前提としてきた国家像や国際法関係,さらにはその下で理論的に構築されてきた諸概念を,国際金融法における現状と突き合わせて再構築する必要性が高いことが改めて明らかになった。今年度はまた,総論的な研究として,主としてアメリカ法やドイツ法(EU法)で議論されてきている国際法と行政法の関係を巡る論争を踏まえて,多元的システムのもとでの行政法学のあり方の方向性を示す作業をも行った。今後は,各論的な研究を継続するとともに,その成果を常に総論部分にフィードバックする作業も重点的に実施したいと考えている。今年度に実施した研究の成果は以下の3点にまとめられる。第1に,証券市場に関する規制の国際的調整についての検討を行ったことである。箭年度の銀行分野と比較すると,会計基準の策定や証券取引所等の自主規制など民間部門の役割が強く,それゆえ公法理論との抵触部分がより大きくなる特色がある。以上の性格を「国際ネットワーク」という政策手法の中に位置づけ,国際法学や国際政治学の議論と国内公法学との議論を接合させる手がかりとすることを模索中である(公法学会報告)。第2に,証券市場規制と密接なつながりのある消費者保護について,消費者法の公法学からの基礎的研究に着手した。まずは,集団的消費者利益の実現に関する公法学の議論状況を整理するとともに(消費者法学会報告),国際レベルにおける民事法学との協力可能性を模索する作業を行っている。この作業の中で,民事法・競争法・国際私法の研究者との学際的な連携の機会を得た。第3に,国際金融市場規制分野の特色を明らかにし,グローバル化における公法理論の総論を構築する手がかりとするため,他分野との比較の作業にも着手した。今年度はとりわけエネルギー法(とくに原子力法)における国際的な条約・協定の枠組(国際原子力機関・原子力損害賠償条約・原子力安全条約等)の検討を行い,この点について海外の研究者と交流する機会を得た(テュッセン・シンポジウムにおけるドイツ語報告)。今年度の研究成果は次の3点にまとめられる。第1は,国際機構への多層化の具体例として,証券・保険分野における格付機関との比較可能性が大きい「適合性評価」をとりあげたことである。適合性評価の場合には格付機関と同じような一層構造(適合性評価機関と被評価者の関係のみ)のものと,二層構造(適合性評価機関の一般的なガバナンス構造をメタ評価する認定機関が上位に存在)のものとがある。いずれの構造においても国際的な相互承認の枠組が形成され,そのプライベート・ガバナンス構造が国家間の相互承認協定(MRA)を補完するしくみが見られる。第2は,自治組織への多層化の具体例として,特区制度とりわけ復興特区をとりあげたことである。東日本大震災からの復興のために立法化された復興特区は,沖縄における特区制度以来の特区の歴史に新たな特色を加えるものである。その制度設計過程を踏まえた上で公法学から見た理論的な特色を整理した。第3は,総論へのアプローチとして「正統性」「正統化」の概念を分析の軸としたことである。

正統性の概念を従来の考え方よりも拡張した上で,市場による正統性調達ルートと,民主的政治過程による正統性調達ルート(民主政的正統化)とを対置させ,相互の補完可能性が語られうる条件付けを検討した。こうした作業は,国際金融市場における統合のみならず,より広い経済的な統合(TPPはその一例である)における公法学の寄与可能性を探る上での基礎研究と位置づけうる。各年度の研究実施計画にほぼ準じて研究が進行している。また,学会発表や海外の雑誌への投稿等により,研究成果の発表も順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は保険分野におけるグローバル化の現状を取り扱う。証券分野とともに保険分野でも消費者行政との関連が深いので,消費者行政の国際化の議論も射程に含めつつ検討を行いたい。また,保険分野では社会保障(とりわけ医療保険・年金保険)との接点も広いため,社会保障の議論を踏まえたイノベーションの可能性もあわせて探ることとしたい。.また,最終年度の一般論の構築に向けて,グローバル化をめぐるいくつかのキー概念に注目した分析や,国際金融分野以外の法分野との比較の作業も行うこととしたい。
3次元多様体のへガード分解と群の階数

1.円周上の穴開きトーラス束の解消トンネルを完全に分類し、それが、Jprgensen,Floyd-Hatcherにより与えられたイデアル分解の“特別な"辺にアイソトピックであることを観察した。これは「解消トンネルはcanonical deccmpositionの辺にアイソトピックであろう」という予想を支持することになる。又、Jprgensenの未完成論文「On pairs of punctured tori」の結果を仮定すれば上記の結果はこの予想がトーラス束については正しいということを導びくため、Jprgensenの未完成論文を理解し証明を完成する努力をした。残念ながら証明を完成させることができなかったが、Jprgensenの基本的アイデアは理解できた様に思える。2.特別交代絡み目の最小種数がイフェルト曲面を完全に分類し、それから構成される垣水複体MS(L)の構造を決定した。特にその実現|MS(L)|はn次元球体に同相であることを示したので、これは垣水予想「|MS(L)|は可縮である」の部分的解決を導びく。絡み目のアーベル被服に関して以前得ていた結果、方法を複素曲面のアーベル分岐扱嚢の不正則類の研究に応用することにより、その不変量が“特別な"polynonial perrodiatyを持つことを証明した。
デジタル信号処理を応用した顎筋機能評価に関する筋電図学的検討

本研究の目的は,信号処理を応用して表面筋電図がどの程度顎口腔機能を評価することが可能であるのかを検討することである。針電極と多チャンネルアレイ電極で筋活動を記録および加算平均処理することにより,針電極波形に同期した表面電極波形を算出することができた。この波形は筋内の局所的活動が表面筋電図上に如何なる形で反映されているかを示した。これは,表面筋電図から筋内部の活動様相を把握することの可能性を示し,筋電図検査の発展に繋がる。顎口腔機能の評価方法として筋電図法が広く用いられている。針筋電図は個々の運動単位を鑑別可能であり筋活動を高精度で評価できる。しかし、臨床的に針電極の使用は、電極刺入時の疼痛や精神的苦痛の問題がある。非侵襲的かつ簡便な方法として表面筋電図法があるが、深部の筋や周囲に他の筋が密集している部位の筋活動の導出・分離は困難である。そこで本研究では、顎筋から同時記録した表面筋電図および針電極による筋電図を信号処理し比較・検討することにより、表面筋電図信号から筋深部の筋活動を同定することを目的とした。まず、顎口腔機能に関与する咬筋の筋活動に焦点を当て、様々な被験運動を行わせ表面電極と針電極から筋電信号を同時に記録し、表面筋電図から得られる筋活動をフィルタ処理、周波数分析などの信号処理を行う。信号処理された表面筋電図と針筋電図とのデータを比較することにより、表面筋電図がどの程度顎口腔機能を評価することが可能であるのかを検討した。予備実験として成人健常男性1名を用いて、右側咬筋から針・表面筋電図の同時記録を行った。塩化銀皿電極を筋線維走行と平行に筋中央部に設置(電極間距離10mm)し双極導出した。針電極にはテフロン被覆ステンレス鋼製電極を用い、表面電極間の中点に刺入深度15mmとなるように設置した。被験運動は軽度・中等度・強度の随意噛みしめを指示し、筋電信号を同時記録し、デジタルフィルタリング処理、周波数処理等の信号処理を行った。その結果、表面筋電図上に針筋電図を分離して得られた運動単位活動電位と同じ活動電位が認められた。しかし、ノイズの混入も少なからず認められたため、現在、筋電信号の獲得精度を向上させるための環境整備や表面電極の形態、電極間距離等を検討するとともに、筋電信号の時空間的な修飾を考慮し、微分やSonogram処理等のさらなる信号処理・分析方法についてさらに探っていく予定である。顎口腔機能を評価法の一つに筋電図法がある。筋電図計測時に筋内部から個々の運動単位を鑑別可能な針電極は筋活動を高精度に評価することが可能である。しかし、臨床的に電極刺入時の痛みの問題や、被験者への精神的な苦痛がある。これらのことを考慮すると、個々の運動単位活動電位(Motor Unit Action Potential : MUAP)の観察は不可能ではあるが、被侵襲的に被験筋活動を定量的かつ簡便に把握しうる表面電極を用いる方法が好ましい。そこで本研究では、顎口腔機能に関与する咬筋に焦点を当て、表面電極と針電極から筋活動を同時記録し、それらを信号処理することにより比較・検討をした。これらのことから表面筋電図がどの程度顎口腔機能を評価することが可能であるのかを検討した。まず、モニター上に表示された波形を用いてフィードバックを行いながら、被験者にクレンチング運動を指示し、弱収縮波形を映し出した。右側咬筋に貼付した表面電極(カスタムメイドの12極のアレイ電極)と針電極を用いて筋活動を同時記録し、針電極波形のピークをトリガーに設定し、表面電極波形を加算平均処理した。刺入深度12mm、15mm、18mmの針電極から分離したMUAPの表面電極波形における様相が観察された。観察された点は以下の通りである。・針電極波形に同期した波形が多チャンネルの表面電極波形に認められた・表面電極波形のピークは針電極波形のピークよりも12,5ms遅延し、筋腹中央よりも頬骨弓方向の遅延が顕著であった・針筋電波形の振幅はおおよそ1.52.5mV、表面電極波形の振幅はおおよそ1080μVであり、刺入深度が深いほど減衰率が大きい傾向が認められた
核内γH2AX発現に基づく食道癌化学放射線療法の新たな感受性予測

食道癌治療において放射線治療や化学療法は大きな役割を担っているが、各症例・各薬剤でその効果・有害事象は大きく異なっている。本研究では放射線治療、化学療法が治療の重要な役割を占める食道癌を対象に、化学放射線療法(Chemo Radio therapy ; CRT)施行時の腫瘍細胞核内におけるDNAの二本鎖切断(Double -strand breaks : DSBs)状況を、ヒストン蛋白の一種であるγH2AXを指標として経時的・定量的に解析し、得られたデータと臨床効果との関連を検証することを目的とした。2010年2012年にわたり、食道癌術前化学放射線療法施行例10例から、食道癌切除標本を採取し得た。現在、γH2AX染色を施行修了し、臨床学的効果判定および組織学的効果判定との関連を検討中であり、本年度中に解析終了予定である。本研究では、放射線治療、化学療法が治療の重要な役割を占める食道癌を対象に、化学放射線療法(Chemo Radio therapy ; CRT)施行時の腫瘍細胞核内におけるDNAの二本鎖切断(Double-strand breaks : DSBs)状況を、ヒストン蛋白の一種であるγH2AXを指標として経時的・定量的に解析し、得られたデータと臨床効果との関連を検証する事を目的とした。研究実施内容平成22年度からは、食道癌細胞株を用いた放射線照射によるγH2AX発現効果の検証中である。当科で現有する食道癌細胞株TE1,2,3,4の4株を対象として、放射線を照射(0,1,2,4Gy)し、DNA二本鎖切断状況を、γH2AXをindicatorとして定量的に解析し、細胞株による発現量の相違、および照射線量とγH2AX発現程度の相関について解析中である。さらに、実際の臨床検体におけるγH2AXの発現量を定量する目的にて、CRT施行患者群から、治療前、治療経過中および治療終了後に、内視鏡下に腫瘍組織を採取している。今後、採取組織内のγH2AXを測定し、得られたデータと最終的に確認された臨床効果との相関を解析する予定である。【研究目的】食道癌治療において放射線治療や化学療法は大きな役割を担っているが、各症例・各薬剤でその効果・有害事象は大きく異なっている。有効な治療薬選択を目的とした抗癌剤感受性試験や、感受性予測因子の同定を目指した網羅的遺伝子発現解析が試みられており、臨床的有用性のコンセンサスが得られつつあるが、現時点では有効な治療選択を提示するには至っていない。また放射線治療に関しては、有力な効果予測因子の報告は極めて少ない。本研究では放射線治療、化学療法が治療の重要な役割を占める食道癌を対象に、化学放射線療法施行時の腫瘍細胞核内におけるDNAの二本鎖切断(Double-strand breaks:DSBs)状況を、ヒストン蛋白の一種であるγH2AXを指標として経時的・定量的に解析し、得られたデータと臨床効果との関連を検証することで、γH2AX発現の治療効果予測因子としての有効性を検討する。【研究成果】現在、術前化学放射線療法を施行した後、根治術を施行した約30例の臨床検体を収集中である。組織学的治療効果と予後のデータ化を行っている。本研究では放射線治療、化学療法が治療の重要な役割を占める食道癌を対象に、化学放射線療法施行時の腫瘍細胞核内におけるDNAの二本鎖切断(Double-strand breaks : DSBs)状況を、ヒストン蛋白の一種であるγH2AXを指標として経時的・定量的に解析し、得られたデータと臨床効果との関連を検証することで、γH2AX発現の治療効果予測因子としての有効性を検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度中にγH2AX発現を測定し、臨床病理学的諸因子との相関を検討する。検討結果は来年の諸学会等にて報告予定である。
高齢心不全患者におけるビデオアシスタントツールを用いたACPの効果

意思決定能力が低下する前に、患者や家族が望む今後の治療・療養について、医療従事者と対話する自発的なプロセスを重視したACPの実践は、高齢多死社会を迎える日本において喫緊の課題である。本研究においては、高齢心不全患者に対しACPの導入を、ビデオアシスタントツールを用いて行うことで、医療者側・患者側双方の心理的負担を軽減し、その後のスムーズなACP実践へと移行の促進を図る。これにより患者・家族の考えや意向を反映した医療の実現とその実用性・効果を検証する。これにより、今後心不全患者に対するACPの普及と実践の方策の一つとして、患者中心の末期医療実現に寄与すると考える。
泌尿器腫瘍における上皮成長因子受容体およびインスリン受容体の発現性に関する研究

今回、腎細胞癌患者に対し根治的腎摘出術を施行した摘出標本より正常腎組織と腎癌組織を得、これらの組織における上皮成長因子受容体(EGFR)の定量を行った。また、EGFR geneをin situ hybridization(ISH)法によって、組織学的に証明した。次に、正常腎組織と腎癌組織(clear cell type,G2,pT2b)に対し、ISH法によってEGFR geneを組織学的に証明した。簡単に述べると、国立予防研究所遺伝子バンクより供給を受けたEGFR gene(pE7)をHB101をHostとして増殖させ、エタノール沈殿によりDNAを分離し、これをClaIと反応させた後精製したcDNA(pE7)をISH法に用いた。その結果、正常腎組織に対し、腎癌組織では、EGFRgeneがより多くみとめられ、これをコードするmRANの増加により、EGFRが多く産生されると考えられた。
分子間相互作用を利用したナノ分子集合体構築と光機能発現

本研究では、ポルフィリンとフラーレンを酸化物半導体電極上に逐次組織化する方法を開発した。まず第1段階目として、ドナーであるポルフィリンをデンドリマーや金ナノ微粒子などを用いて、3次元的にナノ組織化を行なった。第2段階目に、ポルフィリンナノ組織体とアクセプターであるフラーレンとのπ-π相互作用により、ドナー・アクセプター複合超分子を形成した。第3段階目では、疎液相互作用により、この超分子が会合した複合コロイドを形成した。第4段階目では、この複合コロイドを電気泳動法により、酸化スズ電極上に電着させ、最終的にボトムアップ式の修飾電極を作製した。この電極を用いて、色素増感型太陽電池を構築すると、そのエネルギー変換効率は最高で1.5%に達した。本系ではポルフィリンとフラーレンのホスト・ゲスト相互作用を制御することで、さらなる効率の向上が見込める。そこで、ポルフィリン修飾金ナノ微粒子上にフラーレンを取り込むバケツ型の大きな空孔を導入することで、光電変換効率を向上させることを試みた。バケツ型の大きな取り込み空間を有するポルフィリン修飾金ナノ微粒子は、取り込み比に関して、より多くのフラーレン分子を取り込むことができ、その結果、楔型の小さな取り込み空間を持つ参照系と比較して、光電変換特性が約1.5倍向上することがわかった。さらにドナー・アクセプター分子を、水素結合によって酸化スズ半導体電極上へ組織化した色素増感・バルクヘテロ接合光電変換デバイスも構築した。有機太陽電池におけるバルクヘテロ接合を考慮すると、ポルフィリン・フラーレン混合膜中で光照射により生成したホールと電子をいかに効率よくそれぞれの電極に輸送・注入するかが重要となる。そこで、研究代表者はポルフィリン分子の空間配置を制御するために、デンドリマー骨格を用いることにした。世代の異なるデンドリマーの末端にポルフィリンを縮合することでポルフィリンを樹上構造末端に持ちデンドリマーが合成できる。ポルフィリンデンドリマーとC_<60>を良溶媒のトルエンに溶解し、これを貧溶媒のアセトニトリル中に急速に注入すると、コロイドが混合溶媒中で自己組織化される。次にこのコロイド溶液に直流電圧を印加し、酸化スズ修飾電導性透明電極上に電気泳動法により析出させた。その結果、電析された酸化スズ修飾電導性透明電極は可視領域の光をほぼ全領域にわたって効率よく吸収することがわかった。この修飾酸化ズズ電導性透明電極を作用極、白金を対極に、電解質溶液にはヨウ素化合物を含むアセトニトリル溶液を用いて、2極系で光電池の特性を評価した結果、ポルフィリン参照化合物とC_<60>混合系に比べて、デンドリマー系では最高10倍のエネルギー変換効率の向上が観測された。一方、光電変換特性に関してはポルフィリンデンドリマーの世代数が増加するにつれ、外部量子収率が低下するという挙動を示した。これはデンドリマーの世代が増加するにつれ、末端のポルフィリンがデンドリマー中で固定され、C_<60>の取り込みが制限されたためと考えられる。そこで、よりポルフィリン間にC_<60>が取り込まれやすいと考えちれるポルフィリン修飾金ナノ微粒子を用いて、同様に光電変換系を構築することを行った。そのエネルギー変換効率は最高で1.5%に達することがわかった。

この電極を用いて、色素増感型太陽電池を構築すると、そのエネルギー変換効率は最高で1.5%に達した。本系ではポルフィリンとフラーレンのホスト・ゲスト相互作用を制御することで、さらなる効率の向上が見込める。そこで、ポルフィリン修飾金ナノ微粒子上にフラーレンを取り込むバケツ型の大きな空孔を導入することで、光電変換効率を向上させることを試みた。バケツ型の大きな取り込み空間を有するポルフィリン修飾金ナノ微粒子は、取り込み比に関して、より多くのフラーレン分子を取り込むことができ、その結果、楔型の小さな取り込み空間を持つ参照系と比較して、光電変換特性が約1.5倍向上することがわかった。さらにドナー・アクセプター分子を、水素結合によって酸化スズ半導体電極上へ組織化した色素増感・バルクヘテロ接合光電変換デバイスも構築した。
高分子混合体の相分離構造のNMRによる研究

高分子混合体の初期相分離過程における微視的な相構造の変化を固体NMR法をもちいて検討した。試料として、ポリスチレン/ポリビニルメチルエーテル(PS/PVME)を用いた。混合体のPSのみを区別して観測するために、PS主鎖の水素核を選択的に重水素置換し、重水素核の広幅NMRの線形を測定した。測定は市販の装置を改良して行った。下限臨界温度以上の温度で熱処理したPS/PVMEはPS-rich相とPVME-rich相に相分離する。相分離したPS/PVMEを測定したところ、相分離構造におけるPS主鎖の重水素NMRスペクトルは、分子運動のはげしいPVME-rich相中のPSのシャープな線形と運動性の乏しいPS-rich相中の幅の広い線形で与えられることがわかった。得られた重水素のNMR線形は、運動や局所構造を仮定して解析できる。そのためのNMR線形計算用のプログラムを開発した。測定された線形をシミュレーションにより二つに分離することで二相の相対的な割合が求められ、相分離の進行度合いがNMRにより検討できることが示された。臨界温度よりわずかに高い温度では濃度揺らぎは約50分で終了することがわかった。さらに、相分離による濃度ゆらぎの終了後も熱処理時間とともに二つの相のPSの構造が変化することが線形よりわかった。
熱帯資源植物の耐塩性細胞における耐性機構に関する研究

耐塩性の植物体の細胞レベル、培養細胞においても耐塩性が認められるかまず調べた。植物体では耐塩性程度が高いイネ品種Nona Bokraのカルスは、比較的高い塩条件下においては、耐塩性程度が低いChiem Chanhのカルスに比べ、Naの吸収を抑え、Kを多く吸収した。また種々の塩生植物からカルスを誘導し、その高塩濃度に対する反応を調べた。塩生植物カルスは高塩条件下でも生育し、体内のNa含有量が高くなってもK吸収を盛んにしてイオン毒性を軽減し、また、培地のNaCl濃度に反応してベタインなどの有機溶質の蓄積がみられた。耐塩性の高い植物体は、培養細胞においても高塩に耐性であることが認められた。培養細胞を用いた選抜が、植物の育成に利用できると考えられる。そこで複数の中生植物から誘導、選抜された耐塩性培養細胞を用いてその性質を塩生植物培養細胞と比較しながら調べた。サトウキビ、タバコの耐塩性株の耐塩性機構は異なっていた。サトウキビ耐塩性株では高濃度NaCl条件下でも高いK,Mg含量を維持すること、一方タバコ耐塩性株は、高いNa含量と低いK,Mg,Ca含量にもかかわらず、長期間にわたって安定して増殖していることから、体内のイオンバランスがくずれても増殖できるなんらかの耐性機構が備わっていると思われる。サトウキビはプロリン、タバコはベタインを蓄積した。塩生植物の持つ強い耐塩性を、細胞融合などによって作物に導入することができれば非常に有効である。まず種々の塩生植物カルスを用いてプロトプラストの調製を行なった。植物種により、また培養のための植物ホルモンの条件によってプロトプラスト調製のしやすさが異なった。数種の塩生植物プロトプラストと、培養法が確立しているタバコ葉肉細胞プロトプラストとの融合を試みた。熱帯作物であるサトウキビ,タバコ,インド型イネの耐塩,非耐塩性株を用いて種々の高塩濃度条件下の生育,主要無機イオンの変化を調べ,さらに高塩濃度と水ストレス条件下との比較検討も行った.高NaCl濃度下では,高いNaの蓄積が起こり,非耐塩性核ではK, Mg含量は著しく減少した.耐性株では,一定のK,Mg含量を保つもの(サトウキビ)と,含量が著しく減少するもの(タバコ)にわかれ,耐性株により,高塩濃度への対応機構に相違が認められた.また,水ストレスの影響は,乾物量,生体無機成分の耐性非耐性株での差異はほとんど認められず,高温での阻害は,高浸透圧よりも蓄積イオンの影響によると考えられた.種々のアカザ科塩生植物より培養細胞を誘導し,高塩条件下での増殖を比較すると,培養細胞においても,普通の作物種の培養細胞にくらべ耐塩性が強いことが認められ, Naを選択的に吸収しない機構はないがKを大量に吸収することによりNaを相対的に薄め,イオン毒性を軽減していることが認められた.また浸透圧調節としてベタインを著しく高濃度に蓄積した.また,耐塩性を異にするイネ品種を用い,その培養細胞との対応を調べると,耐塩性の比較的高い品種は,根から活性中心葉へのNaの転流を抑え,また根からNaを排出した.その培養細胞でもNaの吸収蓄積を抑制した.すなわち,細胞レベルでの耐塩性と,植物体での耐塩性が一致することがみられ,組織培養による耐塩性作物の育成が可能であることを示唆している.

塩性植物の高い耐塩性を熱帯作物に導入することを目的とした細胞融合実験のため,アカザ科の塩生植物の培養細胞からのプロトプラストの精製,培養法を検討している.数種の塩生植物からの培養細胞、サトウキビ、タバコから選抜した耐塩性細胞の高塩条件に対する適応を比較検討して、耐塩性について前年に引続き調べた。種々のアカザ科の塩生植物からの培養細胞においても耐塩性が強いことが認められた。Naが高くてもKを大量に吸収すること、また浸透圧調整に働くと考えられるベタイン類を蓄積していた。また塩生植物ではないが塩に強いヨシの培養細胞では、ベタインとプロリンを蓄積していた。熱帯作物であるサトウキビ、インド型イネ、タバコから、選抜、継代培養を繰り返し均一に増殖している耐塩性培養細胞の体内成分、有機酸アミノ酸などについて調べた。イネ、サトウキビの培養細胞では、耐塩性株のプロリン含有量は高く維持されたが、非耐塩性株では高塩培地に移植してもその蓄積には限度があった。また耐塩性タバコカルスではプロリンの蓄積は低かった。しかしベタインが蓄積していた。耐塩細胞によって高塩条件への対応が異なることが認められた。塩生植物の耐塩性を作物に導入するため、種々の塩生植物からのプロトプラストの調製、培養法について検討した。さらに再分化能力の高いタバコ葉肉細胞のプロトプラストとの融合条件を検討した。7種類の塩生植物から、種々の植物ホルモンを用いてカルスを誘導し、よく生育するカルスを用いて、プロトプラスト調製を行ないその難易を調べた。植物種、培養条件により調製のしやすさが異った。最適酵素条件を調べるとともに、タバコ葉肉細胞プロトプラストとの融合させた。異種の融合細胞の率は低く、ミクロマニュピュレーターでの融合細胞の分離を試みた。また培養条件の検討を行なったが、液体では分裂したが寒天での固定化した培養には成功せず、さらに培養条件の検討が必要である。
ウエルシュ菌α毒素の溶血作用に関連する赤血球内情報伝達系の解析

1.α毒素によるウサギ赤血球膜PA合成亢進、及び、溶血に対する低分子量Gタンパク質の影響:ウサギ網状赤血球から単離されたmRNAを基にRT-PCR法によりrho-GDI遺伝子を単離し、この遺伝子を融合タンパク質発現ベクターに挿入、大腸菌におけるrho-GDIの発現系を確立した。そこで、この組換えタンパク質のα毒素によるウサギ赤血球膜PA合成亢進、そして、溶血に対する影響を検討した。その結果、毒素によるPA合成の亢進、そして、溶血は、いずれも組換えrho-GDIの濃度に依存して阻害されることが判明した。このことから、α毒素によるウサギ赤血球膜PA合成の亢進、そして、溶血に低分子Gタンパク質であるrhoの関与が推察される。次に、α毒素の溶血とrhoの関係をさらに明らかにするため、網状赤血球からrho遺伝子を単離し、組換えrhoタンパク質の発現系を構築した。現在、この組み換えタンパク質の毒素の溶血活性に対する影響を検討中である。2.α毒素の溶血活性と赤血球内Ca^<2+>の関係:ウマ赤血球内へ細胞内Ca^<2+>キレート試薬であるBAPTAを取り込ませたBAPTA封入ウマ赤血球を調製し、この赤血球に対するα毒素の溶血活性を検討した。その結果、BAPTA封入赤血球に対して、本毒素の溶血活性は低下することが判明した。3.α毒素の溶血活性と赤血球スフィンゴミエリン(SM)代謝の関係:ウサギ、または、ヒツジ赤血球をα毒素処理したとき、毒素量に依存してセラミド生成が亢進することが明らかになった。次に、枯草菌における組換えセレウス菌スフィンゴミエリナーゼ(SMase)の発現系を構築し、組み換えSMaseを精製した。この組換えSMaseは、ウサギ、そして、ヒツジ赤血球に対して溶血を引き起こす前に血球膜セラミド生成の亢進を引き起こした。このことから、α毒素による赤血球膜のSM分解が毒素による溶血に密接に関連すると推察される。1. α毒素による赤血球膜PA合成亢進に対する低分子Gタンパク質の関係:ウサギ網状赤血球からmRNAを単離し、RT-PCR法によりarf遺伝子とrho-GDI遺伝子の単離し、これら遺伝子を融合タンパク質発現ベクターに押入、大腸菌における発現系を確立した。そこで、これら組換えタンパク質のα毒素によるウサギ赤血球膜PA合成亢進に対する影響を検討した。その粒果、毒素によるPA合成は、組換えarfによっては影響されないが、組換えtho-GDIの濃度に依存して阻害されることが判明した。このことから、α毒素によるウサギ赤血球膜PA合成の亢進に低分子Gタンパク質であるrhoの関与が考えられた。現在、毒素によるウサギ赤血球の溶血に対する組換えrho-GDIの影響を検討中である。さらに、α毒素の溶血とrhoの関係をさらに明らかにするため、網状赤血球からrho遺伝子を単離し、組換えrhoタンパク質の発現系を構築中である。2. α毒素の溶血作用と赤血球内Ca^<2+>の関係:ウマ赤血球内へ細胞内Ca^<2+>キレート試薬であるBAPTAを取り込ませたBAPTA封入ウマ赤血球を調製し、この赤血球に対するα毒素の溶血活性を調べた。prelimimnaryに、BAPTA封入赤血球に対して本毒素め溶血括性が低下することを見出した。3. α毒素の溶血活性とウサギ赤血球スフィンゴミエリン代謝の関係:ウサギ赤血球をα毒素処理したとき、毒素量に依存してセラミド生成が亢進することが明らかになった。そこで、α毒素によるウサギ赤血球の溶血とセラミド生成亢進の関係を明らかにするため、大腸菌における組換えセレウス菌スフィンゴミエリナーゼ(SMase)の発現糸を構築した。現在、組換えSMaseの精製を進行中である。

3.α毒素の溶血活性と赤血球スフィンゴミエリン(SM)代謝の関係:ウサギ、または、ヒツジ赤血球をα毒素処理したとき、毒素量に依存してセラミド生成が亢進することが明らかになった。次に、枯草菌における組換えセレウス菌スフィンゴミエリナーゼ(SMase)の発現系を構築し、組み換えSMaseを精製した。この組換えSMaseは、ウサギ、そして、ヒツジ赤血球に対して溶血を引き起こす前に血球膜セラミド生成の亢進を引き起こした。このことから、α毒素による赤血球膜のSM分解が毒素による溶血に密接に関連すると推察される。
生体内におけるBリンパ球由来のマクロファージの発生機構の解明

1.正常成熟BALB/cあるいはC3Hマウスの腹腔内にはCD5(Ly-1)マクロファージ(CD5Mφ)の存在は見られなかった。2.これらのマウスにマウスリコンビナントGM-CSF5ngを連日皮下注射すると、CD5Mφが出現した。このMφには、CD5の他に、F4/80、BM8などのMφマーカー、B220、IgMなどのB細胞マーカーが陽性で、これらのマーカーはGM-CSF投与5日をピークに陽性となり、以後CD5やB細胞マーカーは消失し、CD5陰性のMφになることが判明した。3.腹腔内CD5Mφ前駆細胞はCD34、c-kitなども陽性で、MφとB細胞に分化する前駆細胞に由来し、この前駆細胞は大網乳斑で発生することが推定された。4. C3Hマウス(Ly-1.1陽性)の胎生13日胎仔肝と大網原基をscidマウス(Ly-1.2陽性)の腎被膜下に移植して検討すると、scidマウスでは大網乳斑の形成は極度に悪いが、移植1ケ月後に大網乳斑が形成された。移植マウスにGM-CSFを投与すると、腹腔内にCD5Mφが増加し、このMφをLy-1.1とLy-1.2の差によってドナー(C3Hマウス)あるいはrecipient(scidマウス)由来かを判別すると、その殆どがLy-1.1陽性で、CD5Mφはドナー由来であることが明らかになった。5.肝原基のみの移植や骨髄移植では、GM-CSFの連日皮下注射によってもscidマウスの腹腔内には、CD5Mφの増加は見られなかった。以上の成績から、CD5MφはGM-CSFの作用で腹腔内に発現、増加し、その前駆細胞は胎生肝に起源し、大網乳斑を経由して発生、分化するものと結論され、GM-CSFによってBリンパ球とMφの発生学的関連性が立証された。1.系列の異なった種々の正常マウスでly-l(CD5)陽性マクロファージの存在は検出できなかったが、遺伝子に造血細胞チロシン・フォスファターゼの欠損を示すviable motheaten mouth(me^V)の腹腔内にCD5陽性マクロファージの多数出現が証明され、その他脾やリンパ節にも少数検出された。2.CD5陽性マクロファージの超微形態は一般に未熟で、細胞表面にCD5の局在を認めた。免疫細胞化学的にこのマクロファージにはB細胞マーカーのB220も陽性で、マクロファージのマーカーのF4/80,M-CSF受容体も陽性であった。さらに、CD5、B220も陽性で、マクロファージ前駆細胞のマーカー(ER-MP20,ER-MP58、ER-MP12)も陽性のCD5マクロファージ前駆細胞の存在が確認された。3.卵黄嚢、肝原基、骨髄からのマクロファージを除外して作製した浮遊細胞をM-CSF存在下で培養すると、CD5マクロファージとその前駆細胞の発生が、ことに肝原基、骨髄で確認され、CD5陽性マクロファージの発生にはGM-CSFが必須で、M-CSFの関与が必要と考えられた。4.me^Vマウスでは、大網乳班においてCD5陽性マクロファージが多数検出され、その前駆細胞の存在からCD5陽性マクロファージは骨髄に由来するCD5マクロファージ前駆細胞が乳斑内でCD5陽性マクロファージに分化することが推定された。

以上の成績から、CD5MφはGM-CSFの作用で腹腔内に発現、増加し、その前駆細胞は胎生肝に起源し、大網乳斑を経由して発生、分化するものと結論され、GM-CSFによってBリンパ球とMφの発生学的関連性が立証された。
環境に優しい「無臭ベンゼンチオール」をグリコシル化反応に利用する糖鎖合成法の開発

申請者は、p-オクチルオキシベンゼンチオール(1)が無臭で取扱い容易な有機硫黄試薬であることを見出し、これを用いたチオグリコシド(2)の調製およびこれに続くグリコシル化反応が、無臭条件下、高収率で進行することを見出した。さらに、本無臭ベンゼンチオールを用いて調製したチオグリコシドをスルホキシド体(3)へと酸化し、これを受容体基質(アクセプター糖)とするグリコシル化反応を展開し、N-フタルイミド保護された1-チオ-D-グルコサミニド誘導体をNIS/TfOHで活性化するグリコシル化反応においては、比較的高収率で二糖を合成できる明らかにした。最後に、本手法を利用して、がん細胞において活性の高いN-アセチルグルコサミン転移酵素Vの活性測定に利用できる三糖誘導体(4)の非還元末端からの合成を行った。具体的には、2をドナー(糖供与体)、3を受容体とするグリコシル化反応で得られたp-ドデシルフェニルN-フタルイミド-D-グルコサミニル-ss(1→2)-D-マンノシルスルホキシド誘導体を、PPh_3/CCl_4/CH_3CN試薬系によって対応するチオグリコシド誘導体に還元し、続く次のステップにおいては、本チオグリコシドをドナーとするグリコシリ化を行い、標的分子であるN-フタルイミド-D-グルコサミニル-ss(1→2)-D-マンノシル-β(1→6)-D-グルコピラノシド誘導体(4)を合成することに成功した。今回合成した三糖誘導体は、従来、一般的に利用されてきた還元末端からの合成を先に行い、最終工程でアグリコン部を交換する手法では合成できなかった化合物であり、従来、ほとんど報告例のなかった非還元末端からの糖鎖合成の有用性を示した点で新規であった。申請者らは、p-ドデシルベンゼンチオールが無臭で取扱い容易な有機硫黄試薬であることを見出し、これを用いたチオグリコシドの調製およびこれに続くグリコシル化反応を行い、本反応を無臭条件下、高収率で進行させる手法を確立することとした。実際には、癌の悪性度や転移能獲得などに関与することが知られているN-アセチルグルコサミン転移酵素-Vに異的に結合する受容体類似基質を標的分子とし、合成研究を開始した。まず、グルコース誘導体に、無臭ベンゼンチオールを利用して調製したチオマンノシドをグリコシル化で結合し、Manα(1→6)Glc(OR)二糖の保護体を合成した後、マンノースの2位のアセチル基を脱保護し、これとチオN-アセチルグルコサミニドとをグリコシル化反応で、GlcMcβ(1→2)Manα(1→6)Glc(OR)三糖の保護体へと変換した。最後に、得られた三糖脱保護体の完全脱保護とアミノ基のアセチル化を行い、アグリコン部にο-ニトロベンジル基を有する糖脂質類似体を合成した。続いて、アグリコン部のο-ニトロベンジル基を光分解によって選択的に脱保護し、生成する水酸基をDess-Martin酸化によってアルデヒド基へと誘導し、さらに、本アルデヒド基と長鎖アミンとを還元的アミノ化により縮合させ、最後に本アミノ基と脂肪酸をアミド結合させて二本鎖脂質を持つセラミド(スフィンゴ糖脂質)類似体の合成を達成することができた。申請者は、p-ドデシルベンゼンチオールが無臭で取扱い容易な有機硫黄試薬であることを見出し、これを用いたチオグリコシドの調製およびこれに続くグリコシル化反応が無臭条件下、高収率で進行することを報告している。

昨年度は、本無臭ベンゼンチオールを用いて調製したチオグリコシドの中で、無保護の水酸基を有するチオグリコシドをm-クロロ過安息香酸を用いてスルホキシド体(1)へと酸化し、これを受容体基質(アクセプター糖)とするグリコシル化反応の条件を検討した。具体的には、p-ドデシルベンゼンチオールを用いて調製したチオグリコシドの完全保護体(2)をドナー基質として、また、スルホキシド体(1)を受容体基質として用い、できる限り温和な条件下でグリコシル化反応を進行させ、二糖誘導体(5)の効率良い合成法を検討した。その結果、N-フタロイル保護された1-チオ-D-グルコサミニド誘導体をMIS/TsOHで活性化する反応においては、比較的高収率でグリコシル化が進行することが明らかとなった。さらに、得られた二糖の1位に結合しているp-ドデシルフェニルスルホキシル基は、PPh_3/CCl_4/CH_3CN試薬系によって対応するチオグリコシド誘導体に還元でき、次のステップにおいては、本チオグリコシドをドナーとするグリコシリ化にも挑戦し、良好な収率で三糖を合成することに成功した。本糖鎖合成法は、従来、ほとんど報告例のなかった非還元末端からの糖鎖合成を可能にした点で新規性がある。申請者は、p-ドデシルベンゼンチオールが無臭で取扱い容易な有機硫黄試薬であることを見出し、これを用いたチオグリコシドの調製およびこれに続くグリコシル化反応が、無臭条件下、高収率で進行することを報告している。さらに、本研究課題の進行途上、無臭ベンゼンチオールを用いて調製したチオグリコシドをスルホキシド体(1)へと酸化し、これを受容体基質(アクセプター糖)とするグリコシル化反応を展開し、N-フタロイル保護された1-チオ-D-グルコサミニド誘導体(2)をNIS/TsOHで活性化するグリコシル化反応においては、比較的高収率で二糖を合成できる明らかにした。昨年度は、本手法を利用して、がん細胞において活性の高いN-アセチルグルコサミン転移酵素Vの活性測定に利用できる三糖誘導体の非還元末端からの合成を行った。具体的には、1を受容体、2をドナー(糖供与体)とするグリコシル化反応で得られたp-ドデシルフェニルN-フタロイル-D-グルコサミニル-β(1→2)-D-マンノシルスルホキシド誘導体を、PPh_3/CCl_4/CH_3CN試薬系によって対応するチオグリコシド誘導体に還元し、続く次のステップにおいては、本チオグリコシドをドナーとするグリコシリ化を行い、標的分子であるN-フタロイル-D-グルコサミニル-β(1→2)-D-マンノシル-β(1→6)-D-グルコピラノシド誘導体を合成することに成功した。現在、本化合物の癌診断薬としての可能性を、共同研究者とともに検討中である。なお、今回合成した三糖誘導体は、従来、一般的に利用されてきた還元末端からの合成を先に行い、最終工程でアグリコン部を交換する手法では合成できなかった化合物であり、従来、ほとんど報告例のなかった非還元末端からの糖鎖合成の有用性を示した点で新規性がある。
不純物を含むアモルファス氷星間塵の構造と物性

開発した超高真空極低温原子間力顕微鏡および既存の実験装置を駆使して,アモルファス氷微粒子の生成・変成と彗星の起源・進化について以下の研究を遂行した.1)アモルファス氷薄膜に,暗黒星雲と同じ条件(フラックス)の紫外線を照射して,水素分子の生成される反応を定量的に解析した.さらに,反応断面積を測定し,反応機構を決定した.2)不純物を含むアモルファス氷の物性測定(熱伝導率および示差熱分析)を行った.熱伝導率は欠陥を含まないアモルファス氷より,2-3桁小さな値となった.示差熱分析の結果,不純物を含まないアモルファス氷では結晶化は発熱反応であるのに対して,不純物を含むアモルファス氷では吸熱反応となった.これはアモルファス氷の欠陥に含まれていた不純物分子が,アモルファス氷の結晶化に際して蒸発し,蒸発熱を奪うためである.3)今回新たに研究を行ったアモルファス氷への紫外線照射による水素分子の生成反応や熱物性の測定の結果はアモルファス氷の欠陥構造(ミクロマクロ)によっている事が明らかになった.4)以上の結果をもとに,彗星核の熱史を計算し,不純物を含むアモルファス氷(実際の彗星に近い)では,これまで考えられていたような暴走的な結晶化は起こり得ないことが明らかになった.開発した超高真空極低温原子間力顕微鏡および既存の実験装置を駆使して,アモルファス氷微粒子の生成・変成と彗星の起源・進化について以下の研究を遂行した.1)アモルファス氷薄膜に,暗黒星雲と同じ条件(フラックス)の紫外線を照射して,水素分子の生成される反応を定量的に解析した.さらに,反応断面積を測定し,反応機構を決定した.2)不純物を含むアモルファス氷の物性測定(熱伝導率および示差熱分析)を行った.熱伝導率は欠陥を含まないアモルファス氷より,2-3桁小さな値となった.示差熱分析の結果,不純物を含まないアモルファス氷では結晶化は発熱反応であるのに対して,不純物を含むアモルファス氷では吸熱反応となった.これはアモルファス氷の欠陥に含まれていた不純物分子が,アモルファス氷の結晶化に際して蒸発し,蒸発熱を奪うためである.3)今回新たに研究を行ったアモルファス氷への紫外線照射による水素分子の生成反応や熱物性の測定の結果はアモルファス氷の欠陥構造(ミクロマクロ)によっている事が明らかになった.4)以上の結果をもとに,彗星核の熱史を計算し,不純物を含むアモルファス氷(実際の彗星に近い)では,これまで考えられていたような暴走的な結晶化は起こり得ないことが明らかになった.本研究の目的は,超高真空下でアモルファス氷薄膜を作製できる実験装置を開発し,アモルファス氷の作製条件(温度,凝縮速度,化学組成)および物性と関連させたアモルファス氷の構造研究を行うことである.このために,本年度は,以下の条件を備えた極低温原子間力顕微鏡を開発した:・超高真空(10^<-7>Pa),極低温(10K)で種々の不純物を含んだアモルファス氷薄膜を作製できること・アモルファス氷薄膜にイオン,紫外線,原子などを照射できること・アモルファス氷薄膜の構造(マクロからミクロ)の解析ができること超高真空(10^<-7>Pa),極低温(10K)でグラファイトの原子像が観察でき,当初の目的通りの装置が完成できた.現在,アモルファス氷の構造解析のための最適観察条件を実験的に探索中である.また,原子線源の開発も平行して行っている.本研究の目的は、超高真空下でアモルファス氷薄膜を作製できる実験装置を開発し、アモルファス氷の作製条件(温度,凝縮速度,化学組成)および物性と関連させたアモルファス氷の構造研究を行うことである。このために、本年度は、昨年度開発した極低温原子間力顕微鏡を用いてアモルファス氷薄膜の表面構造の解析を行った。予備的ではあるが、表面が非常に荒く、ポロシティが大きい、密度が小さい構造であることが、はじめて明らかになった。また、本年度は実際の宇宙空間と同じ条件でアモルファス氷を作製するための(水素原子と酸素原子が鉱物微粒子表面で結合して水分子ができる)水素原子源と酸素原子源の開発を行っている。金属薄膜表面に吸着している酸素・水素原子を電子線で脱離させ、それを液体チッソで冷却したパイレックスガラス板にあてて冷却し、エネルギーを下げる方式である。原子源の作製は終了し、性能テストを行っている段階である。開発した超高真空極低温原子間力顕微鏡および既存の実験装置を駆使して,アモルファス氷微粒子の生成・変成と彗星の起源・進化について以下の研究を遂行した.1)アモルファス氷薄膜に,暗黒星雲と同じ条件(フラックス)の紫外線を照射して,水素分子の生成される反応を定量的に解析した.さらに、反応断面積を測定し,反応機構を決定した.2)不純物を含むアモルファス氷の物性測定(熱伝導率および示差熱分析)を行った.熱伝導率は欠陥を含まないアモルファス氷より,2-3桁小さな値となった.示差熱分析の結果,不純物を含まないアモルファス氷では結晶化は発熱反応であるのに対して,不純物を含むアモルファス氷では吸熱反応となった.

これはアモルファス氷の欠陥に含まれていた不純分子が,アモルファス氷の結晶化に際して蒸発し,蒸発熱を奪うためである.3)今回新たに研究を行ったアモルファス氷への紫外線照射による水素分子の生成反応や熱物性の測定の結果はアモルファス氷の欠陥構造(ミクロマクロ)によっている事が明らかになった.4)以上の結果をもとに,彗星核の熱史を計算し,不純物を含むアモルファス氷(実際の彗星に近い)では,これまで考えられていたような暴走的な結晶化は起こり得ないことが明らかになった.
膵癌に対する抗癌剤感受性診断用チップの作成

膵癌の治療成績向上には、集学的治療の進歩に加えて、個々の症例の生物学的特性を事前に把握し、それに対する最良の治療を選択するテーラーメイド治療の進歩が重要である.ヒトゲノム解析がほぼ完了し、発癌と遺伝子異常の関連に関しの知見が集積しつつあるが、多くの遺伝子の機能はいまだ不明な部分が多い.今後は、これら18遺伝子(群)をターゲットとしたマイクロアレイを作成し、臨床膵癌例での発現と抗癌薬感受性・耐性の関連性を検討し、臨床応用を進めたい.膵癌の治療成績向上には、集学的治療の進歩に加えて、個々の症例の生物学的特性を事前に把握し、それに対する最良の治療を選択するテーラーメイド治療の進歩が重要である.ヒトゲノム解析がほぼ完了し、発癌と遺伝子異常の関連に関しの知見が集積しつつあるが、多くの遺伝子の機能はいまだ不明な部分が多い.今後は、これら18遺伝子(群)をターゲットとしたマイクロアレイを作成し、臨床膵癌例での発現と抗癌薬感受性・耐性の関連性を検討し、臨床応用を進めたい.今年度、自治医科大学消化器一般外科78例の膵癌症例が入院し、そのうち10例に対して切除手術、11例に対して姑息手術を施行した.このうちインフォームド・コンセントを行って、13例より抗癌剤感受性試験、マイクロアレイ検討用のサンプルを採取した.抗癌剤感受性試験はCD-DST法により、gemcitabineおよび5-FUをターゲットに13例に施行した.その結果、8例(61.5%)で解析が可能で、平均N/C比は、gemcitabine 58.4、5-FU 66.9であった.また平行して、マイクロアレイ解析準備のための基礎実験施行中で、使用するマイクロアレイはクロンテック社製Atlas Glass Human 3.8 II Microarrayに決定し、現在RNA抽出及びマイクロアレイスキャナーの条件設定などを行っている.遺伝子選定の基礎資料として、同時にin vitroの検討を行っている.ヒト由来膵癌細胞系を用い、gemcitabine耐性株および5-FU耐性株を作成し、その遺伝子発現異常を、マイクロアレイ法で検討する.現在、5-FU耐性株の作成が完了し、gemcitabine耐性株が確立されれば、マイクロアレイの検討を開始する予定である.RT-PCR法に関しては、以前の検討で抽出した候補遺伝子約30種に関して、primerの選定を完了している.上記新たなシリーズに実験が開始されれば、マイクロアレイに使用した検体を用いて、遺伝子発現の確認を行う予定である。今年度遺伝子選定の基礎資料として、in vitroの検討を継続して行った.ヒト由来膵癌細胞系(MIA-Paca 2)を用いて、Kang HC(Clin Cancer Res 2004;10:272-284)らの方法に従って、gemcitabine耐性株および5-FU耐性株を作成した.そのそれぞれの耐性株の遺伝子発現異常を、マイクロアレイ法で検討した.今回使用したマイクロアレイは、Amersham社製Uniset Human 20K 1 Codelink Bioarrayで、20,000種類の既知遺伝子をプロットしたもので、実際の実験はクラボウ社に委託した.昨年度5-FU耐性株での検討が完了し、今年度はGemcitabine耐性株を検討した.その結果、834種類の遺伝子(612遺伝子が発現亢進、222遺伝子が発現低下)が発現異常を示し、現在Gemcitabine耐性遺伝子を選定中である.
社会システムにおけるジレンマ的状況と合意の安定性-情報流通における転売の問題を中心として-

本研究では、社会システムにおけるジレンマ的状況での主体間の合意の形成とその安定性、及び合意遂行のための外的強制力の必要性を、特に囚人のジレンマおよび複占企業間の競争におけるジレンマに論点をしぼって考察した。詳しくいうと、これまで協力ゲームの解として考えられて来た「安定な行動基準」の考えを、各主体の先を見通した行動が考慮できるよう修正した上で上記のジレンマ的状況の分析に適用し、各主体が安定な行動基準にしたがって行動した場合、従来の非協力ゲームおよびナッシュ均衡による分析では明らかにし得なかった以下の結果が導かれることを示した。(1)選択肢が「協力」と「裏切り」の二つしかない囚人のジレンマでは、2人の主体が(協力、協力)か(裏切り、裏切り)を取り合う状態が安定になる。もし、両主体が話し合うことが可能であれば、たとえ合意に強制力がなくとも、(協力、協力)の状態のみが安定な状態として達成される。選択肢がより多くなった場合には、さまざまな状態が安定になりうるが、両主体が話し合うことが可能であれば、たとえ合意に強制力がなくとも、パレート最適な状態のみが安定な結果として得られる。(2)複占企業間の競争では、たとえ両企業間での話し合いがなくそれぞれ独立に価格、生産量を決定する場合でも、パレート最適な状態のみが安定な結果として得られる。