hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラムの開発と評価

研究目的3)研究目的2)の介入群に対して、プログラムの評価表を用いてデータ収集を行った。おおむね良好な評価もらっていることから、プログラム内容を検討し、洗練を行っている。研究目的2)対照群および介入群のデータ収集は終了できたが、分析が滞っている。研究目的3)についてはデータ収集を終了し、分析後、プログラム洗練に取り組んでいる。平成29年度:全体の研究目的2)ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラム(以下、プログラム)の有効性の評価、および3)プログラムの有用性を評価し、洗練し再評価する概要)研究目的2)3)の分析を実施。【方法】(1)分析対象者:ホルモン療法中の閉経前乳がん患者32名(介入群17名、対照群15名)。(2)データ収集方法:目的2)身体的状態の安定ー簡易更年期指数(以下、SMI)、2情緒的状態の安定ー日本語版POMS短縮版、3対人関係における自己表現ーアサーション行動尺度、4自分らしい生き方の実現ー心理的well-being尺度による自記式質問紙調査を介入前(T0)、介入後4週(T1)、介入後812週(T2)に実施。5ホルモン療法を受けながら生活するうえでの困難と取り組みー半構造化面接をT0とT2に実施。目的3)介入群にプログラムの負担感、有益性、難易度について自記式質問紙調査をT2で実施。(3)分析方法:両群のT0-T1間、T0-T3間、T1-T2間の得点差の検定(SPSS Ver.23)、記述統計。【結果】目的2)SMIの合計点は、T0-T2において介入群に改善傾向(p=0.069)、日本語版POMS短縮版の下位尺度「緊張-不安」で、T0-T2で介入群の方が有意に改善(p=0.040)、心理的well-being尺度の「人生における目的」の次元において、T1-T2で介入群に改善傾向(p=0.082)がみられた。アサーション行動尺度は、両群間に差はなかった。半構造化面接による困難と取り組みの比較では、T2において、介入群の方に多様な取り組みがみられた。目的3)負担感はなく、有益であるが、アサーションの取り組みやすさにおいて「あまりそう思わない」と答えた者が1名であった。プログラムの有効性・有用性が明らかとなり、プログラムの洗練は必要ないと考えられた。ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラム(以下、プログラム)を開発し、有効性と有用性を評価した。先行研究と文献的考察からプログラムを開発した。事前事後テストデザインを用いた準実験研究で、有効性の評価は、簡易更年期指数、日本語版POMS短縮版、アサーション行動尺度などで評価した。有用性は介入群に研究者が作成した質問紙で調査した。介入群17名、対照群15名を分析対象とした。介入群で、更年期症状の改善傾向がみられ、緊張-不安が軽減し、自分らしい生き方の実現に有効であったといえる。また、プログラムは負担感がなく有益であると評価されたことから、有用性があるといえる。
病原性レトロウイルス感染補助因子としての内在性ウイルスの役割

Tリンパ球指向性ネコ白血病ウイルス(FeLV-T)は、高病原性のFeLV変異体であり、ネコにAIDSを引き起こす。FeLV-Tはエンベロープ蛋白のN末端に存在するPHQモチーフのHがDに変異しているため、膜融合能が欠損しており、細胞に吸着しても感染することはできない。FeLV-Tの感染には、FeLIXと呼ばれる蛋白とFeLIXが結合する細胞側の分子であるPit1分子が必要である。FeLIX蛋白は、35kDaの内在性FeLVのtruncateした形のエンベロープ蛋白である。Pit1分子は様々な細胞で発現しているが、FeLIX蛋白の発現は、リンパ系の臓器に限られている。従って、FeLV-Tの宿主域は、FeLIX蛋白が発現している細胞に限られると考えられてきた。しかしながら我々は、FeLIX蛋白は可溶性であり,かつ恒常的に発現していることから、FeLIX蛋白が血液中にも存在していると考え、様々なほ乳類の血清中のFeLIX活性をLacZを用いたシュードタイプアヅセイで検討した。その結果、ネコの血液中には機能的なレベルのFeLIX活性があることを見いだした。このことから、FeLIX蛋白はネコの体内に存在し、FeLV-TはFeLIX蛋白の発現の有無にかかわらず、ネコの体内でPit1分子を発現している細胞に感染しうると考えられた。さらに我々は、FeLIX蛋白がFeLV-BがPit1と同じ分子に結合するにも関わらずFeLIV-Tの感染を阻止しないことを見いだした。これらの結果から、FeLIX蛋白は高病原性の外来性レトロウイルスの感染に対して補助的に働き、宿主にとって不利に働いているものと考えられた。人を含む動物のゲノム内にはレトロウイルスと類似した構造を持つ遺伝子が組み込まれており、宿主の遺伝子として安定な形で継代されている。これを内在性レトロウイルスというが、この配列は、全ゲノムの7%ほどを占めている。本研究では、内在性レトロウイルスが病原性レトロウイルスの感染補助因子として、生体に不利に働く機構を解明する。本年度は以下の研究成果を得た。Tリンパ球指向性ネコ白血病ウイルス(FeLV-T)のエンベロープを被ったシュードタイプウイルス産生のパッケージング細胞を樹立した。FeLV-Tのエンベロープを被ったシュードタイプウイルスを用いたアッセイにより、FeLV-Tの機能的レセプターがどの細胞由来の細胞に発現しているかどうかを調べた。その中で、FeLV-B(FeLVサブグループB)が感染するにもかかわらず、FeLIX(内在性FeLVのエンベロープ蛋白)存在下でFeLV-Tが感染しない動物由来細胞を見いだした。その動物細胞とは、以下の5種類であった(括弧内は動物種を示す)。MDBK細胞(牛),HSN細胞(ラット),RK-13細胞(ウサギ),ST-IOWA細胞(ブタ)およびSp1K細胞(イルカ)。MDBK細胞およびHSN細胞から、mRNAを抽出、cDNAを合成し、レトロウイルスベクターであるpMXに導入し、レトロウイルス発現cDNAライブラリーを作製した。このライブラリーをパッケージング細胞であるPlat-E細胞にトランスフェクションにて導入、FeLV-Tが感染しない細胞(NIH3T3細胞など)に感染にて導入した。FeLV-Tのエンベロープに包まれたシュードタイプウイルスの中にピューロマイシン耐性遺伝子を導入した。そのウイルスをcDNA導入NIH3T3細胞に感染させた。ピューロマイシン耐性クローンを現在選択中である。今後、耐性クローンからPCR法にてcDNAを回収する予定である。

本研究では、内在性レトロウイルスが病原性レトロウイルスの感染補助因子として、生体に不利に働く機構を解明する。本年度は以下の研究成果を得た。Tリンパ球指向性ネコ白血病ウイルス(FeLV-T)のエンベロープを被ったシュードタイプウイルス産生細胞から、定法に従って調整したシュードタイプウイルスを用いたアッセイにより、FeLV-Tの感染補助因子(FeLIX)がネコ科動物の血清中に存在するかどうかを調べた。家ネコでは、調べたすべての個体でFeLIX活性が認められた。FeLIXを産生するネコTリンパ球である3201細胞の培養上清中のFeLIX活性を1ユニットとしたとき、血清中には約20ユニット以上ものFeLIXが産生されていることが判明した。ほとんどのネコ科動物は内在性FeLVがゲノム中に存在することが知られているので、さまざまなネコ科動物を含む動物由来血清中にFeLIX活性があるかどうかを調べた。スマトラトラ、アムールトラ、ライオン、ヒョウ、ユキヒョウ、ウンピョウ、オオヤマネコ、ベンガルヤマネコ、ウシ、ヤギ、ブタ、ウマ、イヌを調べたところ、いずれの動物にもFeLIX活性は見られなかった。これらの結果から、ネコ科動物は内在性FeLV遺伝子をもっているにもかかわらず、家ネコ以外はFeLIXが血液中に存在しないことが示唆された。したがって高病原性のFeLV-Tウイルスは、家ネコ以外のネコ科動物に感染しない可能性が考えられた。今後、対象ネコ科動物を広げるとともに、ネコ科動物の培養細胞でFeLIXが発現されているかどうかを調べる予定である。
シティズンシップ教育アプローチによるMM教育のカリキュラム構築

モビリティマネジメント教育をシティズンシップ教育の一つのアプローチとして位置づけて、教育の理論化をはかり、その理論に基づいてモビリティマネジメント教育プログラムと教育効果の指標を開発することにむけて研究を実施した。その結果、シティズンシップ教育の教育効果が高く、社会と自分の日常生活の関係性を公共の観点から学ぶことが出来る教材を複数開発するとともにそれらの教材を組み合わせた教育プログラムを構築することができた。モビリティ・マネジメント教育の教材、授業プログラムにおいて交通行動変容にはモラルジレンマが効果的であることが明らかにされているが、MM教育の理論化が不十分、MM教育プログラムが限定的、MM教育の効果を計測する心理尺度、行動尺度が未統一などの課題があげられる。そこで、MM教育をシティズンシップ教育の一つのアプローチとして位置づけて、教育の理論化をはかり、その理論に基づいてMM教育プログラムと教育効果の指標を開発する。今年度は以下の項目を実施した。1.土木計画学と教育学の接点の明確化交通社会問題が社会的ジレンマ構造にあることに留意して、取り扱う対象やテーマ、アプローチの方法について教育学と土木計画学・交通計画学との接点を明確にし、両者の連携が社会問題の解決に有効であることを示した。2.シティズンシップ教育におけるMMの位置づけの明確化シティズンシップ教育のカリキュラムの分析を行った。その結果、社会参画を意識したシティズンシップ教育が注目されているごとが明らかになり、社会科教育の観点からMMトの取り組みが有効であることが判明した。3. MM教育の理論構築海外の学校教育で実施されているMMの理念や教育目標などについて文献調査、ヒアリング調査を行って整理した。公民的資質の涵養を目的としたシティズンシップ教育の観点からMM教育の理念、教育目標を明確にした。4. MM教育プログラムの作成学校教育でこれまで開発されてきたMM教育プログラムを収集し、学習目標、授業構成などについて把握した。MM教育プログラムの開発可能性を検討し、新たなMM教育プログラムを試作した。モビリティ・マネジメント教育の理論化が不十分、MM教育プログラムが限定的、MM教育の効果を計測する心理尺度、行動尺度が未統一などの課題があげられる。そこで、MM教育をシティズンシップ教育の一つのアプローチとして位置づけて、教育の理論化をはかり、その理論に基づいてMM教育プログラムと教育効果の指標を開発することにむけて研究を実施した。今年度は以下の項目を達成することができた。1.土木計画学と社会科の連携の理論化社会問題が社会的ジレンマ構造にあることに着目し、実社会での対策を立案し実施していく土木計画学の学問領域とそのような対策の前提となる公民的資質の涵養を目的とする社会科には親和性があることを明らかにした。また、そのような観点から、戦前の社会科の教科書をひもとき、その当時から土木計画学的な観点が社会科に含まれていることを示した。2. MMのプログラムの多様化国内のMM教育プログラムのほかにも、オーストラリアやアメリカにおける学校におけるモビリティ・マネジメントの教育プログラムやシティズンシップ教育プログラムについても情報を収集し、整理を行った。また、その整理した成果を活かして、MM教育の多様化として、絵本「ピン・ポン・バス」を使った小学校低学年用のMM教育プログラムの立案と実施、小学校高学年を対象とした地域の産業を題材としたMM教育プログラムの立案と実施をすることができた。3. MM教育プログラムの指標化これまでのMM教育の効果指標をとりまとめるとともに、健康指標を取り入れて従来から行われてきたトラベル・フィードバック・プログラムの効果を明らかにした。1.交通に関する学校教育カリキュラム実態調査と整理日本の学校教育において、「国土・交通」は,小学校社会科の地域学習、運輸、自動車工業等の単元で間接的に触れられるのみである。他国の学校教育においても「国土・交通」は同様に取り扱われているのか、あるいは異なるのかを把握し、参考とすることが、本研究の目標であるカリキュラム構築に向けて重要となると考えられる。このため,公民教育で知られるドイツやアメリカ、オーストラリアの教科書や副読本、資料集等の文献において、国土・交通がどのような形で記載されているのかをヒアリング調査にもとづいて整理を行った。2.MM教育の教育カリキュラムの構築前年度まで作成したMM教育プログラムを小学校での出前授業や市役所による子ども向けまちづくり塾などで実施した。また、あわせて国土・交通に興味を持っている学校教諭に向けについては社会科教育の研修会を活用して実施した。その結果、心理尺度、行動尺度とあわせて児童の感想シートからシティズンシップ教育の教育効果が高く、特に社会と自分の日常生活の関係性を公共の観点から学ぶことが出来る点に特色があることが明らかになった。
トランポリン浮遊中の脳活動

本研究の目的は、スポーツにより得られる非日常的な認知経験にともなう脳活動をモバイル脳波計により計測解析する実験系を確立することである。スポーツ課題として、トランポリンでの跳躍を選定した。その理由は二つある。第一に、トランポリンは、自分の身体だけではとても発揮できないほど高い跳躍を経験できるため、スポーツによる非日常体験を経験するには格好の課題であること。第二に、スポーツ中の脳波計測の大きな障害となると予想されるヒールコンタクトによるノイズの脳波データへの混入は、競技用のトランポリンであれば、熟練者であれば跳躍後2秒程度空中にいるため、着地から離地までのヒールコンタクトの衝撃によるノイズの脳波への混入は、空中にいる間におさまると予想し、きれいな脳波が計測できると考えたからである。最終年度までに、トランポリン跳躍による浮遊中の脳波計測に成功していた。すなわちヒールコンタクトによる大きなノイズはあるものの、空中にいる間にそのノイズは消え、脳波が計測できることを確認した。ただし、加速度計の故障により、加速度との同期がとれていなかった。そこで最終年度は、加速度計、ビデオ計測と脳波の同期計測の実験系を構築し、トランポリン跳躍中の脳波計測を行った。加速度計により滞空局面を同定し、その局面の脳波を切り出したところ、比較的きれいな脳波が計測できていることが確認できた。また、その実験システムを用いて、フィギュアスケート演技中の脳波計測も行った。本研究により、トランポリン跳躍やスケートというダイナミックなスポーツ活動中の脳活動を計測できる実験系を確立したことは、スポーツにより得られる非日常的な認知経験の脳内メカニズムの解明に役立つと考えらえる。脳活動の計測手段の一つである脳波計は、通常は多数のケーブルによりPCに接続されている。このため、空間的に大きな移動をともなうスポーツ中の脳波を計測することは困難であった。本研究は、モバイル脳波計を用いて、空間的な移動を伴うスポーツ場面での脳波を計測し、スポーツ中の非日常的な状況で生じる主観的知覚の変調の脳内メカニズムを明らかにすることを目的とする。今年度はモバイル脳波計を用いて,トランポリン中の脳波計測が可能かどうかを検討した。その結果,着地時のヒールコーンタクトの衝撃により脳波に大きなノイズがはいるものの,空中にいる間にいる間の脳波は比較的きれいに計測できており,解析可能なレベルであることが確認できた。次年度は,ビデオカメラや加速度計を用いて脳波と同期計測を行い,トランポリンの浮遊期と着地器を同定して,浮遊期の脳波信号を切り出して解析し,トランポリン浮遊中の脳状態を明らかにする予定である。今年度の目標は,トランポリン中の脳波が計測可能かどうかを調べることであった。予備実験の結果,空中にいる間の脳波はきれいに計測できていることが確認され,おおむね目標を達成することができた。その結果,着地時のヒールコーンタクトの衝撃と思われる大きなノイズがはいるものの,空中にいると考えられる間の脳波は比較的きれいに計測できており,解析可能なレベルであることが確認できた。今年度は、トランポリン中の脳波と同期したビデオカメラと加速度計による動作計測システムを作り、体操部員を被験者とした計測を行った。トランポリン中の脳波と動作計測を同時計測した結果、着地時に脳波に大きなノイズが入っているが、空中にいる時にはノイズの少ない脳波が計測されていることが確認できた。今年度は、大規模研究会の主催や、学内業務の負担増などで研究時間を確保することが困難であった。このため、脳波と動作解析の同期システムを作成し、データ計測を実施し、定性的にデータを観察することまでしかできなかった。よって、今年度に終了予定であった研究期間を延長し、次年度にデータ解析をすることとした。その理由は二つある。

加速度計により滞空局面を同定し、その局面の脳波を切り出したところ、比較的きれいな脳波が計測できていることが確認できた。また、その実験システムを用いて、フィギュアスケート演技中の脳波計測も行った。本研究により、トランポリン跳躍やスケートというダイナミックなスポーツ活動中の脳活動を計測できる実験系を確立したことは、スポーツにより得られる非日常的な認知経験の脳内メカニズムの解明に役立つと考えらえる。次年度は,ビデオカメラや加速度計を用いて脳波と同期計測を行い,トランポリンの浮遊期と着地器を同定して,浮遊期の脳波信号を切り出して解析し,トランポリン浮遊中の脳状態を明らかにすることを目標とする。浮遊時間が長いほど,解析可能な脳波が計測できるため,対象被験者は高いトランポリン跳躍が可能な体操部員を10名程度とする。トランポリンの上に立っているだけの状態の脳波と比較することでトランポリン浮遊中の脳の状態を調べる。次年度は、昨年度計測したトランポリン浮遊中の脳波データの解析を行う。また、フィギュアスケートやサイクリングなど、他のスポーツ中の脳波も計測し解析することで、モバイル脳波計によるスポーツ中の脳活動解析システムを完成させることを目標とする。加速度計測を次年度に持ち越すことを決め,加速度計測システムの購入をしなかったため。今年度は、比較的大規模な研究会主催や、学内業務の負担増のため、研究時間の確保が難しく、予定していたデータ解析やトランポリン以外の種目のデータ計測解析の研究を遂行できなかった。このため次年度は、データ解析のためのPC(30万円)やソフトウエア(10万円)を購入する。また、筋電図によるノイズを取り除く目的で筋電図計測システムが必要であることが判明したため、筋電図計測システム(120万円)を購入する。その他、共同研究者との打ち合わせと学会発表のための旅費を50万円、研究成果公表のための論文作成費用15万円、HP作成費用20万円を使用する予定である。次年度の使用計画はおおよそ以下のとおりである。脳波と同時計測可能な加速度計測システムを購入する(150万円)。国際学会発表,国内学会発表を行う(60万円)。計測員をアルバイト雇用する(30万円)。論文投稿のための英文校正と投稿費用(15万円)。
消化器癌術後養子免疫療法における脾細胞の応用〜脾細胞を抗原提示細胞として用いた抗腫瘍性ヘルパーT細胞の誘導

平成7年4月から12月までに、胃全摘とともに脾合併切除を必要とした進行胃癌5症例について、摘出された脾臓から脾細胞を調整し、細胞表面抗原、サイトカイン産生能を中心とした性格解析を行った。胃癌の進行度による脾細胞の表面抗原の有意な差は認められず、平均値ではHLA-DR(+)細胞60%、CD4(+)細胞26%、CD8(+)細胞20%であった。患者脾細胞を血清添加培地で47日間bulkで培養すると、脾腫大をきたしていたstageIVの2症例で脾細胞の活発な増殖が認められ、培養上清中にはIL-2,IFN-γの産生が認められた。増殖した細胞の殆どはCD4(+)CD45RA(-)のヘルパーT細胞であった。一方stageII,stageIII症例では脾細胞の増殖は認められなかった。また脾細胞の増殖を示したstageIV症例で脾細胞をナイロンウ-ルカラムに通してT細胞だけにするとその増殖活性は認められず、ナイロンウ-ル付着細胞が癌抗原を取り込んだ抗原提示細胞として、CD4(+)CD45RA(-)ヘルパーT細胞を刺激、増殖させていることが示唆された。これと同一現象は、患者末梢血T細胞を脾細胞から調整したナイロンウ-ル付着細胞と混合培養しても認められた。以上、脾腫大をきたした進行胃癌の脾細胞中のナイロンウ-ル付着細胞は癌抗原を取り込んだ抗原提示細胞を豊富に含んでおり、脾細胞中のみならず末梢血リンパ球のCD4(+)分画にも癌特異的ヘルパーT細胞の前駆細胞が存在することが明らかにされた。今後これらの細胞を用いた養子免疫療法の治療効果を検討していく予定である。
GaN半導体の電子スピン緩和メカニズムの解明

GaNはバンドギャップが大きく、スピン軌道分裂も小さいことから、非常に長いスピン緩和時間を持つと予想されていた。最近、窒化物半導体のスピン偏極の観測例がいくつか報告されているが、そのスピン緩和時間は低温(15K)でも4.7psと短い。窒化物半導体のスピン緩和時間が短い理由としては、非常に高い転移密度(10^9/cm^2)や歪が影響している可能性がある。本研究では貫通転移密度や歪の少ないバルクGaNのスピン緩和時間を測定した。サンプルは、古河機械金属(株)によりハイドライド気相成長法で成長した(11-22)面バルクGaNである。このサンプルの転位密度は10^610^7/cm^2と通常のMOCVD法による成長に比べて2桁程度少ない。キャリアのスピン偏極を観測するためには、円偏光パルスを利用する時間分解ポンプ・プローブ反射測定を用いた。光源は極短パルスチタンサファイアレーザの第二高調波であり、波長を調整することでA励起子を共鳴励起した。この測定系の時間分解能は計測に用いる光パルスの時間幅により決まり、約0.2psである。17Kにおいて測定によって得られたスピン緩和時間は励起光強度20mWで38.4psであったのに対し、励起光強度5mWでは428psまで長くなった。この値は従来のサファイア基板上に成長したGaNのスピン緩和より二桁遅い。また、キャリア密度の低くなる弱励起ほどスピン緩和時間が短くなることから、スピン緩和の機構としてはBir-Aronov-Pikus(BAP)が支配的であると考えられる。転位密度の低減によるものか、面方位の違いによるものかは不明であるが、Elliot-Yafet(EY)効果やD'yakonov-Perel'(DP)効果が抑制され、スビン緩和時間が長くなった可能性がある。
DNA多型解析による自然流産したトリソミー個体の過剰染色体起源の解明

Down症候群(21-トリソミー)の両親および患児より採血し、リンフォプレップを用いてリンパ球の分離を行いフェノールクロロホルム法によりDNA抽出した。DNAを制限酵素にて切断し、アガロースゲル電気泳動の後、ゲルからナイロンメンブランヘとペーパータオル法によるサザントランスファーを行った。ブロッティングの終了したナイロンメンブランに対し、JCRBより供給を受けたRFLPマーカー((1)D21S16(2)D21S17(3)D21S113(4)D21S15(5)D21S19(6)D21S82)をnon-radioactiveなdigoxigeninで標識し、ハイブリダイゼーションを行い、ELISA法による発色反応により検出した。以上の研究と平行して受精時における21-トリソミーの頻度を検討する目的で、IVF-ETの患者より得られたヒト未受精卵を用いて、第1減数分裂終了時における21番染色体の異常率を検索した。染色体標本の作製は、美甘・上口の漸進固定空気乾燥法により行った。標本作製した297卵のうち染色体分析可能卵は148卵(49.8%)で正常卵116卵(78.4%),異常卵32卵(21.6%)であった。異常卵の内訳はhyperhaploidy7卵(4.8%),hypohaploidy7卵(4.8%),diploidy12卵(8.1%)およびstructural anomaly6卵(4.0%)であった。hyperhaploidy7卵のうちDown症候群発生の原因となるG群の異常は1卵で、分析可能卵子の0.68%と低率であった。一方、精子の21番染色体異常率を検索する目的でFluorescence in situ Hybridization(FISH)法を21/13番染色体α-サテライトDNAプローベを用いて精液所見に異常のない6例について施行した。それぞれ3000個の精子をカウントし、シグナルが3個認められた精子の率は0.71%で21番が過剰であった精子の率は0.36%であると推定された。自然流産物の繊毛または半膜を培養し,Gーバンド分染法により染色体分析を行い,残りの繊毛組織はあらかじめー80°Cにて凍結保存した後日フェノ-ル・クロロホルム法によりDNA抽出した。トリソミ-,3倍体,モノソミ-Xであることが判明した例については,母および夫の末梢血リンパ球をFicollーHypague比重遠沈法にて分離し,繊毛組織と同様にフェノ-ル・クロロホルム法によりDNAを抽出した。また同時にリンパ球培養により染色体分析を行った。今年度は,トリソミ-のうちまず21ートリソミ-例について過剰染色体の起源を分析するためJapanese Cancer Research Resorces Bank(JCRB)ーGeneより21番染色体上にあるrestriction fragment length polymorphism(RFLP)マ-カ-として(1)D21S16(2)D21S17(3)D21S113(4)D21S15(5)D21S19(6)D21S82の6種類のプロ-グの供給を受けコンピテント細胞を増殖させ,プラスミドよりプロ-ベDNAを回収した。分析に際して,抽出したDNAを制限酵素にて切断し,アガロ-スゲル電気泳動の後,ゲルからナイロンメンブランヘとペ-バ-タオル法によるサザントランスファ-を行った。ブロッティングの終了したナイロンメンブランに対し,前述のRFLPマ-カ-をnonーradioactiveなdigoxigeninで標識し,ハイブリダイゼ-ションを行い,ELISA法による発色反応により検出した。なお,ロバ-トソン型転座による21ートリソミ-は,両親のいずれかが転座保因者の場合は起源がすでに決定しているのでDNA分析を施行しなかった。

hyperhaploidy7卵のうちDown症候群発生の原因となるG群の異常は1卵で、分析可能卵子の0.68%と低率であった。一方、精子の21番染色体異常率を検索する目的でFluorescence in situ Hybridization(FISH)法を21/13番染色体α-サテライトDNAプローベを用いて精液所見に異常のない6例について施行した。それぞれ3000個の精子をカウントし、シグナルが3個認められた精子の率は0.71%で21番が過剰であった精子の率は0.36%であると推定された。トリソミーのうち21-トリソミーについて過剰染色体の起源を同定するためJapanese Cancer Research Resoures Bank(JCRB)-Geneより21番染色体上にあるrestriction fragment length polymorhism(RFLP)マーカーとして(1)D21S16(2)D21S17(3)D21S113(4)D21S15(5)D21S19(6)D21S82の6種類のプローベの供給を受けコンピテント細胞を増殖させ、プラスミドよりプローベDNAを回収した。分析に際して、抽出したDNAを制限酵素にて切断し、アガロースゲル電気泳動の後、ゲルからナイロンメンブランへと、ペーパータオル法によるサザントランスファーを行った。ブロッティングの終了したナイロンメンブランに対し、前述のRFLPマーカーをnon-radioactiveなdigoxigeninで標識し、ハイブリダイゼーションを行い、ELISA法による発色反応により検出した。以上の研究と平行してヒト未受精卵の21番染色体の異常率を検索した。染色体標本の作製は美甘・上口の漸進固定空気乾燥法により行い、分析可能であった。148卵中(異常卵は32卵(21.6%)でこのうちG群の過剰であった例は1卵のみで、G群の異常率0.68%と低率であった。一方精子の21番染色体異常率を検索するため21/13番染色体α-サテライトDNAプローベを用いてFluorescence in situ Hybridization(FISH)法を行った。精子検査所見が正常であった6例についてそれぞれ3000個カウントし、蛍光シグナルが3個認められた異常精子の率は0.71%で、21番染色体が過剰であった精子の率は0.36%であると推定された。
含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応による光学活性環状アミン類の効率的合成法の開発

キラルな環状アミン類は様々な生理活性物質中に広く含まれている基本骨格であり、その合成法は医薬品、香料、農薬等の合成化学的手法による安定供給を可能にすることから重要である。特に、含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応は、100%の原子効率で反応が進行することに加え、工業的にも利用可能な反応であることから、キラルな環状アミン類の最も効率的な合成法のひとつである。私は今までにキラルなリン配位子を有しているイリジウム二核錯体とロジウム二核錯体を合成し、幅広い含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応に取り組んできた。イリジウム触媒は炭素-窒素二重結合に対し高い還元活性を示し、ロジウム触媒は炭素-炭素二重結合の還元に高い触媒活性を示すことから、双方の触媒は異なった種類の含窒素芳香族化合物の不斉水素化に有効である。今年度は、特にロジウム二核錯体を用いたインドールを始めとする五員環含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応を中心に研究に取り組んだ。具体的には、ロジウム二核錯体を用いることで、不斉配位子、反応溶媒、温度を徹底的に検討することで、様々な置換基を有しているインドールを完璧なエナンチオ選択性で不斉水素化することが可能となった。さらに、高いエナンチオ選択性の原因を突き止めることでさらなる触媒の高活性化手法を見出す手がかりが得られるために、反応機構解明に着手し、触媒が持つ不斉反応場の可視化と、それに伴う生成物の絶対配置予測手法を解明するに至った。また、さらなる検討をおこなうことで、本ロジウム二核錯体は含窒素芳香族化合物だけではなく様々な炭素ー炭素二重結合に対し高い触媒活性を示すことも明らかとなり、それらに対しても、絶対配置予測手法が有効であることが明らかとなったため、ロジウム二核錯体を用いた不斉水素化反応における新たな反応系開発の糸口を見つけることにも成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。キラルな環状アミン類は様々な生理活性物質中に広く含まれている基本骨格であり、その合成法は医薬品、香料、農薬等の合成化学的手法による安定供給を可能にすることから広く研究がなされている。その中で、含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応は、原子効率に優れている点や工業的に利用可能な点からキラルな環状アミン類の最も効率的な合成法として知られており世界中でも広く研究されている。私は今までにイリジウム二核錯体を用いた含窒素芳香族化合物の一種であるイソキノリンの不斉水素化反応において基質をブレンステッド酸塩に誘導した後に反応に用いることで収率のみならずエナンチオ選択性が大きく向上することを見出しており、医薬品中に多く含まれる構成要素であるテトラヒドロイソキノリンの効果的な合成法を開発してきた。今年度は、ブレンステッド酸を用いた本手法を応用することで反応困難とされる含窒素芳香族化合物であるピラジンの不斉水素化反応に取り組んだ。この、ピラジンの不斉水素化反応では反応基質の低い塩基性度のために基質のブレンステッド酸塩を合成することができず、不斉水素化反応の手法が応用できないかに思われたが、系中に安価に入手できるアニリン塩酸塩を別途添加することで反応性が劇的に改善することを見出した。この発見は、私が今までに行ってきた含窒素芳香族化合物のブレンステッド酸を用いた不斉水素化反応において、基質を塩に誘導する反応ステップを省略できることを意味しており、そのことから、イソキノリンの不斉水素化反応がアニリン塩酸塩共存か非常に効率的に進行することも確認された。以上のように、私はキラルな環状アミン類の合成手法としてアトムエコノミーやステップエコノミーを意識した環境調和型の不斉反応に取り組んでいる。イソキノリンの不斉水素化反応で得られるキラルなテトラヒドロイソキノリンは医薬品に含まれる重要骨格でありその合成法の重要性は高い。これまでにイソキノリンの塩酸塩を用いることで本不斉水素化反応が円滑に進行することが見出されているものの、多段階で合成されるイソキノリン類縁体を塩酸塩に誘導する段階が必要であり、反応による損失とステップエコノミーの観点から改善点を残している。今回私は安価で入手できかつ取り扱い容易なジメチルアニリン塩酸塩を系中に添加することでイソキノリンの不斉水素化反応がイソキノリンを塩に誘導せずに円滑に進行可能であることも見出した。また、従来のイソキノリン塩酸塩の不斉水素化反応ではイソキノリン塩酸塩の反応溶媒への低い溶解性から毒性の高いジオキサンとイソプロパノールの混合溶媒を必要としていたが、改良法は非塩のイソキノリンを使用することからバイオマス原料から合成可能であり持続可能な資源として注目されている2ーメチルテトラヒドロフラン中で反応を進行させることが可能となった。単環の含窒素芳香族化合物であるピラジンは芳香族安定化の寄与が大きく、また金属触媒を不活性化させる窒素原子を2つ含んでいるため最も不斉水素化反応が困難な基質と考えられている。今回私はピラジンの不斉水素化反応においてピラジンが有する窒素原子の隣接炭素上にトシルアミド基を導入することで還元反応が円滑に進行することを明らかとし、トシルアミド基と二つの置換基を有すピラジンの還元では完全なジアステレオ選択性で反応が進行することを明らかとした。

本反応では系中にアニリン塩を添加することが鍵となっており、さらに本基質設計を応用することでイリジウム二核錯体を用いトシルアミド基を有するピリミジン、ピリダジン環の還元反応が進行することを見出した。キラルな環状アミン類は様々な生理活性物質中に広く含まれている基本骨格であり、その合成法は医薬品、香料、農薬等の合成化学的手法による安定供給を可能にすることから重要である。特に、含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応は、100%の原子効率で反応が進行することに加え、工業的にも利用可能な反応であることから、キラルな環状アミン類の最も効率的な合成法のひとつである。私は今までにキラルなリン配位子を有しているイリジウム二核錯体とロジウム二核錯体を合成し、幅広い含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応に取り組んできた。イリジウム触媒は炭素-窒素二重結合に対し高い還元活性を示し、ロジウム触媒は炭素-炭素二重結合の還元に高い触媒活性を示すことから、双方の触媒は異なった種類の含窒素芳香族化合物の不斉水素化に有効である。今年度は、特にロジウム二核錯体を用いたインドールを始めとする五員環含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応を中心に研究に取り組んだ。具体的には、ロジウム二核錯体を用いることで、不斉配位子、反応溶媒、温度を徹底的に検討することで、様々な置換基を有しているインドールを完璧なエナンチオ選択性で不斉水素化することが可能となった。さらに、高いエナンチオ選択性の原因を突き止めることでさらなる触媒の高活性化手法を見出す手がかりが得られるために、反応機構解明に着手し、触媒が持つ不斉反応場の可視化と、それに伴う生成物の絶対配置予測手法を解明するに至った。また、さらなる検討をおこなうことで、本ロジウム二核錯体は含窒素芳香族化合物だけではなく様々な炭素ー炭素二重結合に対し高い触媒活性を示すことも明らかとなり、それらに対しても、絶対配置予測手法が有効であることが明らかとなったため、ロジウム二核錯体を用いた不斉水素化反応における新たな反応系開発の糸口を見つけることにも成功した。これまでに私は、含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応において基質をブレンステッド酸に誘導することで収率とエナンチオ選択性が劇的に向上することを見出してきた。さらに、基質を塩に誘導しなくても、安価なアニリンの塩酸塩を系中に加えるだけで反応効率が可能であることを見出している。今後はアニリン塩酸塩が本反応の反応機構にどのような影響を及ぼしているのかについて検討する計画である。具体的には、各種分光学的手法によってアニリンが触媒であるイリジウム錯体とどのような相互作用を行っているのかを明らかとし、ブレンステッド酸がどのように系中で役割を持つのかも明らかとする。この反応機構解明をもとに、触媒が有する配位子や、反応条件に付いて再検討を行うことで、さらなる反応の効率化が可能になると確信している。また私は、今回不斉水素化反応に用いられているイリジウム二核錯体と同一の構造を有するロジウムに核錯体を合成単離することに成功しており、本触媒が炭素-炭素二重結合の還元に強力な活性を示すことを明らかとしている経緯があるため、こちらの触媒を利用した含窒素芳香族化合物の不斉水素化反応にも随時取り組む計画である。具体的には、すでにインドール類が有する五員環含窒素芳香族の不斉水素化反応の進行が確認されているため、より反応が困難とされているピロール類やイミダゾール類などの五員環化合物を用いた検討を進行させる計画である。
複数種の3Dスキャナを用いた大規模環境の高品質点群生成

本研究では,大規模環境や大型構造物の高品質な3次元計測データを取得するための,様々な計測システムで得られた計測データの合成技術ならびに計測最適化技術の開発を行った.計測データ合成技術として,固定式レーザスキャナ,車載型レーザスキャナ,ハンディスキャナや,Structure from Motionで得られた3次元計測データの,効率的な自動位置合せ(レジストレーション)手法を開発した.計測最適化技術として,計測対象の計測重要度と計測特性を配慮して,少ない回数で対象を高精度に計測するための固定式レーザスキャナの最適設置位置を自動推定する方法を開発した.1)計測データ統合のための基盤技術開発:(a)様々な計測システムから得られた環境の3次元計測データ(点群)を統合利用するために必要となる計測データ表現法とファイル管理方式案を定め,これらに基づいた統合点群処理向けの基本ソフトウェアの開発を行った.(b)地上設置型レーザ計測(Terrestrial Laser Scanning, TLS)システムから得られた複数計測点群を,地面平面への点群投影により得られる画像を用いて,頑健で効率的にレジストレーションするアルゴリズムを開発した.(c)車載型レーザ計測システム(Mobile Mapping System:MMS)から得られたデータにみられる同一箇所を複数回計測した点群間のずれを,MMSの走行軌跡に沿って連続的に完全自動で修正するアルゴリズムを開発した.(d)環境計測時におけるTLSの最適設置位置を,計測対象物のモデル化に必要な空間の計測確率の最大化により求めるアルゴリズムを開発した.2)異種計測システムの計測データ統合アルゴリズムの開発:(a) TLS点群と近距離計測用デプスカメラ計測点群との自動レジストレーションアルゴリズムを開発した.本手法は,1)(b)のアルゴリズムにおいて,複数層に分割した点群の地面投影により得られる複数の画像を採用することでレジストレーションにおける対応抽出性能を向上し,大規模環境計測点群の局所計測点群による補完を可能にした.(b) Structure from Motionにより得られた計測メッシュと,MMS計測点群とのスケール調整を含む自動レジストレーションアルゴリズムを開発した.開発法は市街地の計測データを対象としており,建物の鉛直エッジと地面平面との交点集合から得られる相似変換不変量を求め,RANSACアプローチとハッシュを用いて効率的なレジストレーションを実現した.(1)異種計測システム計測データの統合:昨年度開発した点群投影画像を用いた点群レジストレーション法を,MLS点群,ハンディスキャナ計測点群,TLS点群へ適用するための性能改善を行った.具体的には,レジストレーション処理後の点群投影画像の重なり評価に基づくレジストレーション妥当性評価指標を開発し,本指標を用いたペアレジストレーションの反復による複数点群の自動レジストレーション法を開発した.本手法により従来法では正しいレジストレーションが困難であった点群同志のレジストレーショが可能となることを確認した.また,市街地を計測したSfMメッシュとMLS点群の新たなレジストレーションアルゴリズムを開発した.本手法は,道路面の認識と道路周辺物体の形状複雑さに基づく特徴量算出,特徴量に基づくハッシュとサンプルコンセンサス法に基づいており,特徴的な建物を含まない市街地環境の計測データ同士のレジストレーションが可能となったことを確認した.(2)最適計測方式推定:昨年度開発した配管系統を含む環境における最適TLS計測位置の自動推定アルゴリズムへ計測シミュレーションを導入し,より効率の良い最適計測位置推定を行うためのソフトウェアを開発した.(3)点群からのロバスト特徴推定:点密度や点分布が場所によって大きく異なる大規模環境レーザ計測点群から,安定して形状特徴を抽出するためのマルチスケール主成分分析法の基礎検討を行った.手法は,異なる近傍サイズで実施した主成分分析結果を合成して単独の特徴量を推定する.本手法をMLSより得られた市街地計測点群へ適用した結果,特徴エッジ部の認識や点周辺形状のタイプ分類を,従来のシングルスケールの方法に比べ,点密度差や点分布の違いの影響を受けにくくより安定して行えることを確認した.(1)異種計測システムの計測データの統合:本年度成果により,TLS点群,MLS点群,ハンディスキャナ計測点群の間のレジストレーション,ならびに市街地のSfMメッシュとMLS点群のレジストレーションが可能となり,目標を達成できている.(2)最適計測方式推定:計測シミュレーションを導入したTLSによる環境計測の最適計測計画が可能となったが,計測システムはTLSに限定しており,計測器の選定までを考慮した技術の開発に至らず,達成状況は半分程度である.(3)点群からのロバストな特徴推定:点密度差や点分布の違いに影響を受けにくく,安定した特徴推定を可能とするための手法を開発し,場所により点密度差や点分布の差異の大きな実レーザ計測点群への適用を通してその有用性を確認できたため,おおむね年度目標を達成できている.様々な計測データのより効率的かつ高精度な統合を目的とした計測データの位置合せ手法の開発を行った.まず,平面領域を含む構造物や環境の計測データ統合のための,レーザ計測点群同士ならびにSfMメッシュとレーザ計測点群との位置合せ手法を開発した.本手法は,平面領域境界の直線エッジの高速な抽出と,それらを用いた効率的かつ頑健な位置合せに基づいている.実験により,平面領域を含む構造物の計測データを実用上十分な処理時間で位置合せできることを確認した.

また,配管系統計測点群の高精度位置合せ法を開発した.本手法は,計測点群内の円筒領域を認識し,対応する円筒の一致制約を用いることで高精度な点群位置合わせを行うものである.疑似計測点群を用いた実験により,開発法が従来法(ICPや商用ソフト)よりも高精度に位置合わせできることを確認した.更に,計測点群の近接関係を表すグラフを用いた複数点群の位置合せ手法を開発した.実験により,従来法で位置合せに失敗した数十のTLS点群を,開発法では短時間で正しく位置合せできることを確認した.より高品質な環境計測データを取得するために,計測対象環境のSfMメッシュを事前知識とし,レーザの入射角と計測距離,計測重複率,計測対象物の重要度を考慮した最適TLS計測位置推定法を開発した.実験により,熟練計測作業者の作業と比較して,少ない計測回数で重要部を高精度に計測できる最適計測位置を推定できることを確認した.点群利用において重要となる点群からの特徴量抽出法の検討とその応用を行った.具体的には,マルチスケールの考えに基づく既存の複数の点群特徴量抽出法の実装ならびに新たな点分類法の開発を行い,TLS点群やMMS点群への適用を通して,各手法の有用性を比較評価した.また,抽出特徴量の点群特徴線抽出への応用を行い,点群の視覚的理解の助けとなる特徴線抽出への応用可能性を確認した.本研究では,大規模環境や大型構造物の高品質な3次元計測データを取得するための,様々な計測システムで得られた計測データの合成技術ならびに計測最適化技術の開発を行った.計測データ合成技術として,固定式レーザスキャナ,車載型レーザスキャナ,ハンディスキャナや,Structure from Motionで得られた3次元計測データの,効率的な自動位置合せ(レジストレーション)手法を開発した.計測最適化技術として,計測対象の計測重要度と計測特性を配慮して,少ない回数で対象を高精度に計測するための固定式レーザスキャナの最適設置位置を自動推定する方法を開発した.1)基本データ構造確立と基本点群処理機能実装について:点群管理と利用に必要となる属性情報を整理して基本データ構造ならびにファイル形式を設計し,これらに基づいた点群処理の基本ソフトウェアを開発した.また,基本処理機能(近傍探索,法線計算,点分類機能等)と幾つかのレジストレーション機能を基本ソフトウェア上に実装した.以上より,計測データ品質の定量評価指標の構築を除いて,年度目標を達成できた.2)粗密制御と効果的点群表示手法の改良について:OpenGLのDisplay ListならびにVertex Buffer Objectを用い,一様な点間引きによる粗密制御表示が可能な大規模点群表示機能を基本ソフトウェア上に実装し,おおむね年度目標を達成できた.3)異種計測システムの計測データ統合について:当初予定していたMLS・TLS点群統合にかわり,次年度目標であった大規模点群-近距離計測点群の統合技術を開発した.また市街地の計測データを対象として,近年広い分野で注目を浴びているSfMによる計測メッシュとMLS点群とを統合する技術を開発した.開発手法を複数の実計測データへ適用し,その有用性を確認した.研究項目の順序を一部変更したが,次年度目標の一部を達成し,更により進んだ新たな項目の開発を行うことができた.
脳室下帯由来の新生神経細胞が脳卒中後の神経回路再編成と機能回復を促す機構の解明

急性の脳血管障害である脳卒中は、不可逆的な神経細胞数の減少と、それに伴う慢性の後遺障害をもたらす。近年、脳内の特定部位にのみ存在する神経幹細胞が、生き残った神経細胞どうしを繋ぎなおす神経回路再編成に関与し、脳卒中後の機能回復に寄与することが示唆されている。この研究では、神経幹細胞に由来する新生細胞が回路再編成を促進するメカニズムを解明することを目的とし、特に神経幹細胞の多様性に着目した解析を行う。
デジタルカメラとノートパソコンを活用した分解・組立実習における教育改善について

苫小牧高専機械工学科では、機械要素、装置等の機械加工方法および機構の理解のため、チェーンブロックを教材とし、分解、組立を行う教育を行っている。現状の問題点として、1)作業状況において学生は、作業時間のほとんどをスケッチに費やすため、我々が目指している機械要素、装置等の機械加工方法および機構について考察する余裕がないため、理解につながっていない。2)学生は、「やる気」の減退・不満等を招き、「やらされている」印象を持っている。そこで、装置の分解・スケッチ・組立を通して、部品等の記録、文献検索、プレゼンテーションおよびコミュニケーション能力の向上を目的とし、IT等を活用した実習教育における改善を行うことを目的とした。(1)研究の内容と方法1)本校実習工場内において、グループ毎にデジタルカメラおよび無線LAN付属ノートパソコンを貸し出し、分解組立の過程、部品の撮影、画像編集、文献検索およびプレゼンテーション制作作業等に活用した。2)作業の過程において、作業能率、改善等の状況・結果および課題を学生に考察させた。3)分解組立の作業の過程および考察等について、プレゼンテーションソフトを用いて制作させ、液晶プロジェクター等を活用し、発表、質疑応答等を行うことにより、プレゼンテーションおよびコミュニケーション能力を養った。上記システムを用いて実践研究を行い、教育改善の効果について学生レポートなどを参考にし、確認を行った。(2)研究の効果および影響1)学生自身が自発性・主体性を持ってデジタルカメラおよびノートパソコンを活用し、部品・組み合わせ等の撮影、画像編集、参考文献の検索およびプレゼンテーション制作作業を行うことにより、技術の複合化に適応し得る能力が体得できた。2)学生自身が、グループ内の作業の進行状況・課題等において考察することにより、「作業能率の向上・改善・課題」について検討することができた。3)学生自らが作業の過程および考察等をプレゼンテーション資料としてまとめ、発表することにより、プレゼンテーションおよびコミュニケーション能力の大切さを改めて確認することができた。
ゲノム・プロテオーム解析による新規肺癌関連因子の同定と癌病態機構の解明

本研究の目的遺伝子であるRASSF1AとSEMA3BのORFをクローニングしてシークエンスにて確認後、各々FLAG融合蛋白発現ベクター(PCMV)に組み込み、癌細胞株(NCI-H1299)に遺伝子導入を行い、これらの蛋白発現をウエスタンブロット法にて確認した。同様に細胞内における局在を確認するためGFP融合蛋白発現ベクター(pEGFP)にこれらの遺伝子を組み込み、同細胞内に遺伝子導入し、共焦点顕微鏡を用いてこれらの蛋白の局在をGFPを観察することで確認した。また各々の遺伝子導入細胞とMock導入細胞から抽出したTotal RNAを用いてマイクロアレイ解析(Amersham Bioscience社の受託解析システムを採用)を試みた。これらによりRASSF1A, SEMA3B各遺伝子の過剰発現時における癌細胞の遺伝子転写発現を網羅的に解析し、これら遺伝子の腫瘍抑制機構に関与している可能性のある遺伝子群を同定しえた。さらにマイクロアレイ解析にて認められた発現の変化を半定量的PCRを用いて確認することでマイクロアレイ解析の結果の妥当性、遺伝子群の発現変化の確認を行った。これらの遺伝子群の中からRASSF1A、SEMA3Bの癌抑制機構において重要な位置を占めると思われる遺伝子を選び、現在はRNAiを用いてこれらの遺伝子の発現を阻害して癌抑制すなわち細胞増殖抑制、あるいはアポトーシス誘導の有無の確認を行っている。また選択した遺伝子に関してはORFを抽出して発現ベクターに組み込み、遺伝子導入にて過剰発現した蛋白を用いて質量分析を行い、関連蛋白の同定を試みる予定である。昨年度に施行したCodeLinkマイクロアレイ解析(受託)の結果から、SEMA3B、RASSF1A等の肺癌抑制遺伝子高発現時の網羅的発現プロファイルが得られた。そのうちまずSEMA3Bの関連遺伝子に焦点を当て、SEMA3B遺伝子導入による過剰発現時に発現誘導された遺伝子のなかから最も関連が示唆された遺伝子を同定してウエスタンブロットとRealtime PCRまたは半定量RT-PCRにてその発現レベルを確認した。その後実際にColony Formation AssayやCell Growth Assayを用いてSEMA3B遺伝子導入によって細胞増殖能が低下することを確認した。一方FACS Caliburを用いた細胞周期解析の結果SEMA3B遺伝子導入によりsub-G1 fractionは増加して、その後SEMABにより発現誘導されたと考えられる上記同定遺伝子をsiRNAにてノックダウンさせたところsub-G1 fractionが減少することがわかった。これらから同定遺伝子がSEMA3Bを介した細胞増殖能低下、アポトーシスの促進に関与している可能性が示唆された。siRNAのmRNAおよび蛋白におけるノックダウンの至適濃度は既にウエスタンブロット、Realtime PCRにて確認済みであり、さらにSEMA3B過剰発現後のsiRNAについても確認を行っているところである。SEMA3BとIGFBP6の相互作用の有無については蛋白解析を行う予定である。またさらに今後は残りのRASSF1A遺伝子等の解析にてういても予定している。
キラル分子性超伝導体の開発

本研究では不斉分子を用いて新規キラル分子性超伝導体を開発し、新規物性を開発することを目的とし、BDH-TTP分子ならびにその誘導体にメチル基により不斉導入した3種の新規不斉分子を用いて、キラル分子性超伝導体の開発を行った。meso-DMDO-MMT塩と(R, R)-DMDO-MMT塩はいずれも半導体性質を示した。結晶の質も悪いため、構造解析を行うに至らなかった。meso-DMDO-MET塩と(R, R)-DMDO-MET塩も半導体的挙動を示した。ドナーとアニオンの比は1:1(BF_4塩)や3:1(PF_6塩)であった。BDH-TTPのジメチル体であるDMDH-TTP(3,シス体とトランス体の混合物)からは、低温(4.2K)まで金属的である(meso-DMDH-TTP)_2X(X=AsF_6,PF_6、BF_4)が単結晶で、低温(4.2K)まで金属的挙動を示すI_3塩、低温で金属絶縁体転移を示すAuI_2、GaCl_4塩(金属絶縁体転移温度はそれぞれ9K、12K)を作成した。AsF_6,PF_6塩の構造的特徴は、β型のドナー層とβ"型のドナー層がアニオン層を挟んで交互に配列していることである。BF_4塩の構造的特徴はλ型のドナー配列を取り、一元的な開いたフェルミ面と閉じたフェルミ面を有している点である。キラルな(S, S)-DMDH-TTPを不斉源として(R, R)-2,3-ブタンジチオールを用い合成し、ラジカル塩として低温(4.2K)まで金属的挙動を示すBF_4塩、低温で金属絶縁体転移を示すAsF_6、AuI_2塩を作成した。AsF_6、AuI_2塩の金属絶縁体転移温度はそれぞれ96K、110Kである。AsF_6塩についてはX線構造解析を行った結果、ドナーとアニオンの比が3:1でドナーはβ型に積層している事を明らかにした。また、一部のメチル基においてはdisorderが観測された。圧力を加えたり、対イオンを変えて超伝導体を開発することが今後の課題として残された。従来の設計指針に囚われない新しい分子を用いて有機超伝導体の開発を進めているが、その結果、最近二つの分子で超伝導体を開発することに成功した。その中でBDA-TTP分子は多数の安定な金属を与えるBDH-TTPを構造的に修飾を加え、平面性を崩すことにより、これまでに5種のラジカル塩から超伝導が出現している。BDH-TTP分子には、不斉導入が可能な炭素原子が4箇所あるが、いずれも、先にキラル分子性超伝導体として報告があったS,S-DM-BEDT-TTFの不斉中心の炭素原子に比較すると、結晶中における熱振動が少なく、BDH-TTPに不斉を導入した誘導体の錯体においては、顕著な不斉効果が現れることが期待できる。