hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児病棟における看護師と病棟保育士との協働と連携の実態

小児病棟における看護師と保育士との協働と連携の実態を明らかにすることを目的とし、平成19年度は、前年度に作成したインタビュー・ガイドを基に保育士へのインタビューを実施し、その分析を行った。関東地方にある病院の子どもが入院する病棟に勤める保育士で、研究の趣旨を理解し研究協力に同意を示した7名を研究参加者としインタビューを行った。保育士の語りから、保育士の専門性や看護師との協働・連携に関する文脈を抽出し、保育士の専門性発揮の背景や、協働に向けた看護師への期待について分析を行った。その結果、1)保育士の専門性が看護師には十分に理解されていないことや、2)保育士の疾病や治療に関する知識が不足していることなどにより、保育士としての専門性が阻まれていると捉えていることが明らかにされた。そのため、1)保育士ならではの視点から見た子どもや家族の姿を看護師と共有し、2)日々刻々と変化する子どもの状態への対応を看護師と共に考えいきたいと望んでいることも明らかにされた。これらの結果より、保育士が看護師との協働を求めているものの、十分な協働が展開されていない背景として、保育士という専門職について看護師が十分に理解していないということや、お互いに情報交換する機会が少ないこと、保育士自身が自らの専門性を伝える手段が少ないことなどが推察された。従って、保育士も病棟で共に手をとってケアに携わる医療チームの一員とした組織のあり方を検討していくことや、保育士の視点を尊重した意見交換が行える土壌づくりが今後の課題である。本研究より、看護師と職場を共にする他職種との協働・連携の実情が伺われたことから、これからの小児看護学の発展には、今後専門性が活かされた医療チームのあり方を構築していくことが求められていると言えよう。本研究は、小児病棟における看護師と病棟保育士との協働と連携について、その実態を明らかにすることを目的としている。平成17年度は、小児病棟での病棟保育士の活躍や看護師との連携について概観を得るため、国内外の文献検討を行った。その結果、平成14年の診療報酬改正以降病棟へ保育士の配置が進められているものの、病棟での保育と看護ケアのオーバーラップ、それに伴う看護師と保育士の戸惑い、組織での保育士の位置付けからくる影響、看護師と保育士との連携の希薄さなどが明らかにされた。これらの結果を基に、次年度は看護師および保育士が抱える連携の困難さを調査していく予定である。平成17年度に行った文献検討によると、1)病院施設での保育士の雇用形態が様々であること、2)保育士の業務規定がないこと、3)保育士と看護師が行っているケアに重複はあるものの、独自業務は不明確であること、4)保育士が看護師と協働してケアをする上で困難に思っていることは多いが、効果的な解決に至っていないことなどが明らかにされた。これらの結果を基に、今年度は保育士が抱える連携の困難さを明らかにするため、インタビュー方法を用いた調査を開始した。調査にあたり、病棟で戸惑うこと、保育士としての専門性が発揮出来ていると感じているかどうか、保育士が期待する看護師との協働のあり方などに焦点を当てたインタビユーガイドを作成した。そしてインタビューガイドを用い、関東にある病院の小児病棟に配属されている保育士を研究参加者とし、調査を開始した。インタビューより、1)病棟や看護師が求める保育と保育士が求める保育や遊びにずれがあること、2)子どものケアに対する看護師の視点と保育士の視点にずれがあること、3)疾病をもつ子どものケアをする上で、保育士は看護師から知識や情報を得たいと考えていること、4)保育士から看護師へ伝えたい内容があるものの、共有できないでいること、5)保育士の専門性が十分に発揮されていない可能性があることなどが見えてきた。現在、インタビュー結果の分析段階である。次年度に結果をまとめ、研究成果を公表していく予定である。

従って、保育士も病棟で共に手をとってケアに携わる医療チームの一員とした組織のあり方を検討していくことや、保育士の視点を尊重した意見交換が行える土壌づくりが今後の課題である。本研究より、看護師と職場を共にする他職種との協働・連携の実情が伺われたことから、これからの小児看護学の発展には、今後専門性が活かされた医療チームのあり方を構築していくことが求められていると言えよう。
ALS家族介護者のエモーショナル・リテラシーを促進する看護プログラムの開発

本研究は、ALSの家族介護者のエモーショナル・リテラシーを促進する看護プログラムを開発することである。ALSの24時間介護の必要により、患者と家族介護者の間には濃密な関係が形成され、家族介護者は早い時期からヘルパー導入に抵抗感を示す場合がある。重症度が上がるほどその抵抗感は増大し、それに伴い介護者の身体的・心理的負担も増大する。なかには介護負担感を自覚しないまま重大な病気になる介護者もいる。介護者の健康は、患者の病状にも影響するため、家族介護者みずからが身体的、心理社会的問題に気づき、相談できるための看護プログラムの開発が急務である。
生体適合性ポリマーによる高潤滑型関節機能改善剤の基礎的検討

変形性関節症は、中高年者の生活の質を低下させ、生活寿命を短縮させる重大な生活習慣病であり、治療法を確立することは緊急の課題である。われわれはこの問題の解決のため、高潤滑性を有する生体適合性ポリマーを関節内に投与する治療法を創案した。本研究では、この治療法を確立するため、効率的に効果を発揮するための至適重合条件を検索した。また、この生体適合性ポリマーを用いて摩擦試験を行い、従来のヒアルロン酸製剤と比較して顕著に摩擦係数を改善することを明らかにした。さらに、これらの試験系で条件を絞り込んだ高潤滑型関節機能改善剤をマウスOAモデルに用い、OAの発症、進行を抑制することを明らかにした。以上の結果は、生体適合性ポリマーによる高潤滑型関節機能改善剤実用化へ向けた基礎検討を推進するための確信を得るに十分な結果であった。本研究の目的は,ビアルロン酸,2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)ポリマ-を用いた関節機能改善剤を実用化するための基礎検討を完成させることである。この関節機能改善剤は,MPC自体による軟骨表面の保護,関節潤滑機構の改善とともに,MPCの多糖,タンパク質の保護作用によるヒアルロン酸の安定化4.効果発現時間の延長を目指すものである。今年度は,以下の検討を行った。1.ヒアルロン酸-MPC共重合体の作製と解析軟骨表面の保護,関節潤滑機構の改善,ヒアルロン酸の安定化.効果増強を効率的に行う共重合体構造を検索した。2.摩擦試験における摩擦係数と分子量の変化の計測上記1.で検討したヒアルロン酸-MPC共重合体の他,ヒアルロン酸溶液,MPCポリマー溶液,生理食塩水(コントロール群)等を摩擦試験機に使用して静摩擦係数,動摩擦係数を計測し,試験回数による摩擦係数の変化についても検討した。摩擦試験機の設定は,ヒトの歩行条件を考え,1Hzとした。また,経時的に溶液中の関節機能改善剤を回収し,ゲル浸透クロマトグラフィーにて分子量を計測した。この結果,関節面の摩擦が顕著に抑制されることが明らかとなった。3.マウス0Aモデルを用いた関節機能改善剤の効果の検討顕微鏡視下にマウスの膝前十字靭帯.後十字靭帯.外側側副靭帯.内側側副靭帯の切離と,内側半月板,外側半月板の切除を組み合わせた手術を行い,重傷度の異なる変形性関節症(OA)のモデルを確立した。このモデルを用いた関節機能改善剤としての有効性の確認を行った。以上の結果は,生体適合性ポリマーによる高潤滑型関節機能改善剤実用化へ向けた基礎検討を推進するための確信を得るに十分な結果であった。平成20年度は,上記の検討を継続するとともに,将来の実用化も見据え,ヒアルロン酸,MPCの低分子化や,ヒアルロン酸のポリオールとしての使用についても検討を加える予定である。本研究の目的は、ヒアルロン酸・MPCポリマーを用いた関節機能改善剤を実用化するための基礎検討を完成させることである。今年度は、以下の検討を行った。1.ヒアルロン酸-MPC共重合体の作製と解析軟骨表面の保護、関節潤滑機構の改善、ヒアルロン酸の安定化・効果増強を効率的に行う共重合体構造を検索した。また、実用化された際の体外への排泄を確実にするため、低分子量化の検討、ピアルロン酸のポリオールとしての使用についても検討した。2.摩擦試験における摩擦係数と分子量の変化の計測上記1.で検討した共重合体の他、ピアルロン酸溶液、MPCポリマー溶液、生理食塩水等を摩擦試験機に使用して静摩擦係数、動摩擦係数を計測し、試験回数による摩擦係数の変化について検討した。さらに、各水溶液濃度、混合比率等についても検討を加えた。また、経時的に溶液中の関節機能改善剤を回収し、分子量を計測し、関節保護・摩擦抑制効果の維持・増強機構についても検討した。3.マウスOAモデルを用いた関節機能改善剤の効果の検討上記1.2.の検討をもとに、昨年度確立した変形性関節症(OA)のモデルを用いて効果の検討を行った。具体的には顕微鏡視下にマウスの内側側副靭帯の切離と、内側半月板切除を行い、画像評価、組織学的検討等により、関節機能改善剤としての有効性の確認を行った。平成21年度は、上記の検討を継続するとともに、効果的な分子設計・混合比率等についても検討を加える予定である。

本研究の目的は、ヒアルロン酸・MPCポリマーを用いた関節機能改善剤を実用化するための基礎検討を完成させることである。今年度は、以下の検討を行った。1.分子構造の規格化昨年度までに得られた知見に基づき水溶性MPCポリマーの分子組成、分子量を制御パラメーターとし、その分子構造の規格化を行った。また、体外排泄時の評価に使用する蛍光性モノマーを組み込んだポリマーを合成した。これらの検討の結果、MPCポリマーの組成、分子量を制御することに成功した。さらに体外排泄の閾値とされる分子量のポリマーから形成する関節機能改善剤の創製に成功し、ラット静脈内投与後に体外排泄性を確認することができた。2.摩擦試験による混合比率についての検討昨年度までの検討に基づき、MPCポリマー溶液、ヒアルロン酸溶液、MPC-ヒアルロン酸共重合体水溶液それぞれについて、至適な水溶液濃度を検討した。さらにこれらの結果から条件の絞り込みを行い、Pin-on-flat型の摩擦試験に用い、経時的な静摩擦係数、動摩擦係数の変化から至適な混合比率を計測した。さらに各混合溶液中を回収して分子量計測を行い、分子量の経時的な変化と、関節保護・摩擦抑制効果の維持・増強機構の関連についても検討した。3.マウス変形性関節症(OA)モデルを用いた関節機能改善効果の検討昨年度までに確立したマウス変形性関節症(OA)のモデルを用い、上記1、2で至適条件を検討した関節機能改善剤の効果を検討した。マウス膝関節の靭帯の切離と、半月板切除を組み合わせて重傷度の異なる変形性膝関節症を再現し、各々に関節機能改善剤を投与した。画像評価、組織学的検討等により、関節機能改善剤としての有効性の確認を行った。以上の結果は、生体適合性ポリマーによる高潤滑型関節機能改善剤実用化へ向けた基礎検討を推進するための確信を得るに十分な結果であった。
二国間で英語と日本語のコンピュータを用いた学生の個人学習環境開発の研究

このプロジェクトにおいて、ネイティブの学生と交流することにより、学生が英語を使うことへの動機付けとなり、学生の興味、関心を高める成果をもたらした。互いの学生はブログ交流のなかで様々な異文化を共有することを楽しみ、日本とアメリカの文化的相違点を学び合った。その中で直面した問題は、島根県立大学の学生の参加が増える一方でアメリカの学生の参加が減少したことであった。そのため3月にブログプロジェクトへの参加を募るべくアメリカ,カナダの7つの大学を訪問し、このうち3つの大学、(シアトル大学、バンクーバーのブリティッシュ・コロンビア大学、ハワイ大学)が2012秋、より大規模となるブログプロジェクトに参加することとなった。2009年7月、ブログ交流を実施するアメリカのニューハンプシャー大学から研究者を山梨大学に招へいし、アメリカで日本語を学習する学生と、日本で英語を学習する学生との間でブログを開設し、実施する本プロジェクトについて話し合いをしました。ブログ交流とは、日本の学生は英語で投稿しアメリカの学生は英語でコメント、アメリカの学生は日本語で投稿し日本の学生は日本語でコメントするものです。山梨大学にて他の語学教員を交えこの計画についてプレゼンテーションを行いました。2009年9月には、アメリカのニューハンプシャー大学を訪問し、本プロジェクトについて現地の学生に説明し、学生たちと意見交換を行い、ブログ交流のトピックなど興味のある事柄を把握しました。この上で、学生たちは自己紹介から始まり、写真をアップロードしたり、さらにはお互いのトピックに対し、コメントし合うなどブログで交流を深めました。日本の学生たちは英語でのコメントに、わからない単語やフレーズ、または感想や疑問に思ったこと等を英語で質問し回答をもらう、というやりとりを繰り返し行いました。また、同様にアメリカからの質問に回答することも行いました。これらを通じ、ブログを更新しようというモチベーションアップやコミュニケション能力を高めていったと思います。また、語彙やアメリカの文化や考えに対しても新たな発見がありました。ブログ講座において英語で投稿することが、日常生活においても次のトピック、そしてそれを英語で考えることを意識づけできたと思います。次年度は本講座修了後も継続できるような環境作り、ブログの設定を進めていく考えです。このプロジェクトと似たような考え、または大学において実施している語学教員の池上氏、バグリー氏、ロス氏を招いて"異文化間語学研究会"を開催した。オーディオエクスチェンジやマイクロブロギングなどのアイデアを共有した。9月にアメリカニューハンプシャー大学において池上氏と本年度についての話し合いと、このプロジェクトをサポートする学生らと面会した。3月に同じくニューハンプシャー大学において、これから行うプレゼンテーション、論文について話し合いをした。昨年実施したグループでのブログでは、講座が終了とともにブログを継続しなくなったことをもとに、本年度は講座が終了後も継続できる環境作りをするため、個人のブログを同時進行させた。グループのブログが英語学習者とネイティヴスピーカーであるのに対し、個人ブログでは英語学習者同士、または教員が迅速にコメントし合い、その結果ブログの更新の頻度を高めた。英語学習者同士のコミュニケーションにも繋がった。後期には実際に地元でブログをしている外国人を招いてブログ講座を行った。どのように、またなぜブログをしているかについて、発信だけでなく自分に対して(日記またはアルバムといった)話は、英語学習者たちのブログに対する動機付け、またよいモデルとなった。写真付きのブログは学習者への課題となった。日本の大学生による英語でのブログ、アメリカの大学生による日本語でのブログ交流プロジェクトは過去二年にわたり続けられた。ブログへのコメントはそれぞれの母国語を使うこと(日本語で書かれたブログには日本語でコメント、英語で書かれたブログには英語でコメント)によって2言語とも本当の状況に近いコミュニケーションを可能にした。例年このプロジェクトにおいて、ネイティブの学生と交流することにより、学生が英語を使うことへの動機付けとなり、学生の興味、関心を高める成果をもたらした。そのため3月にブログプロジェクトへの参加を募るべくアメリカ、カナダの7つの大学を訪問し、このうち3つの大学、(シアトル大学、バンクーバーのブリティッシュ・コロンビア大学、ハワイ大学)が2012秋、より大規模となるブログプロジェクトに参加することとなった。この科研プロジェクトの最終年には、"異文化ブログ"を第二言語に対する学生の関心を高める学習方法として、久留米大学、国際語教育会議(フランス)、島根県立大学公開講座において発表した。
超高輝度白色パルス光による皮膚内部の分光断層映像法の研究

本研究では,白色コンティニュアム光を安定に発生させる方法を開発し、これを利用して人体の皮膚内部の分光学的断層像を再生する方法の可能性を実証することを目的とした。以下に研究期間に得られた結果を挙げる。白色コンティニュアム光のアレイ化チタンサファイアレーザーを用いて安定な白色コンティニュアム光を発生させるために、マイクロレンズを用いたアレイ光源の発生を試み、約100個の光源を同時に発生させるここができた。また、発生にともなって形成されるフィラメントの形成過程の統計的に類似していることを時間分解シュリーレン計測により明らかにした。白色コンティニュアム光の空間コヒーレンス測定アレイ光源間の空間コヒーレンスを計測し、非常に高い空間コヒーレンスを示した。また,チタンサファイアレーザー光パルスを固体・液体中に単一レンズを用いて集光することにより得られるマルチフィラメント間には高い空間コヒーレンスが存在することを実験により示した。分光断層映像法物体内部の内部構造と分光情報を同時に計測する干渉分光トモグラフィーシステムと分散型干渉分光トモグラフィーシステムを試作し、光源に白色コンティニュアムアレイ光源を用いて、システムの評価を行い、層媒質を用いて空間分解能、スペクトル分解能,信号対雑音比の評価を行った。この分散型干渉分光トモグラフィーシステムを用いて甲殻類を中心に生物組織の分光断層画像を測定し、評価を行った。人体の皮膚内部への応用実験はスーパーコンティニュアム光源の安定化が不十分なため実施できなかった。本研究では,白色コンティニュアム光を安定に発生させる方法を開発し,これを利用して人体の皮膚内部の分光学的断層像を再生する方法の可能性を実証することを目的としている.本年度は,1)光ファイバサーボ方式による白色コンティニュアム光の安定化,2)他の安定化方法の検討,3)分光学的断層像の再生,を行う予定であった.以下に本年度に得られた結果(成果)を挙げる.1.白色コンティニュアム光の安定化(アレイ光源):チタンサファイアレーザーにより発生・増幅された超短レーザーパルス光を用いて安定な白色コンテイニュアム光を発生させるために,マイクロレンズを用いたアレイ光源の発生を試み,これに成功した.300μm間隔,直径約10μm,約100個の光源を同時に発生させるここができた.ひとつの光源の波長600nm付近の輝度を同温度の黒体に換算すると約1万度の黒体に匹敵することが分かった.2.アレイ光源間の空間コヒーレンスを計測し,非常に高い空間コヒーレンスを確認した.この結果は,学会誌に発表予定である.3.既存のマイケルソン干渉計をプリスムを用いたスペクトル分散方式の共焦点結像型に改良し,光源には安定な白色コンテイニュアムアレイ光源のひとつを用いて,分散方式の共焦点結像型マイケルソン干渉計の実験と評価を行い,層状媒質を用いて主に空間分解能,スペクトル分解能,信号対雑音比の評価を行った.この成果もすでに投稿中である.4.以上の研究の準備段階の研究成果は,研究発表の項にリストしている.本研究では,白色コンティニュアム光を安定に発生させる方法を開発し、これを利用して人体の皮膚内部の分光学的断層像を再生する方法の可能性を実証することを目的とした。本研究では、白色コンティニュアム光を安定に発生させる方法を開発し、これを利用して人体の皮膚内部の分光学的断層像を再生する方法の可能性を実証することを目的としている。本年度は、1)白色コンティニュアム光発生にともない形成されるフィラメントの時間分解計測法による屈折率変化の動的な観測、2)白色コンティニュアム光の安定化方法の検討、3)分光学的断層像の実験、を行う予定であった。以下に本年度に得られた結果を挙げる。1.フィラメントの時間分解計測と分光断層像計測チタンサファイアレーザーにより発生・増幅された超短レーザー光パルスを用いて安定な白色コンティニュアム光を発生させるために、マイクロレンズアレイを用いたアレイ光源の発生を試み、昨年度、これに成功している。白色コンティニュアム光アレイの発生にともなって形成されるフィラメントで誘起される屈折率変化を時間分解計測シュリーレン法により観測した。

白色コンティニュアム光アレイの隣接する2つのフィラメントの形成過程の統計的な類似していることを明らかにした。この結果は、4つの国際会議(Suzdal,Russia,May1999,invited paper)(Yokohama,June1999)(Denver,July1999,invited paper)(Pultusk,Poland,September1999)にて発表した。2.白色コンティニュアム光のコヒーレンス測定単一レンズを用いて超短光パルスを媒質中に集光することにより得られるマルチフィラメント間の空間コヒーレンスに関して、実験による報告はなかった。今回はじめて、チタンサファイアレーザー光パルスを固体・液体中に単一レンズを用いて集光することにより得られるマルチフィラメント間には高い空間コヒーレンスが存在することを実験により示した。この結果は、平成12年春の応用物理学会にて発表予定である。本研究では、白色コンティニュアム光を安定に発生させる方法を開発し、これを利用して人体の皮膚内部の分光学的断層像を再生する方法の可能性を実証することを目的としている。本年度は、1)フィラメントアレイの制御および単一スーパーコンティニュアム光源の合成と安定化を実験的に検討する、2)分光断層映像法による生体の観察実験を行い、人体の皮膚内部の分光学的断層像を再生する技術の確立する予定であった。以下に本年度に得られた結果を挙げる。白色コンティニュアム光のコヒーレンス測定とフィラメントの制御単一レンズを用いて超短光パルスを媒質中に集光することにより得られるマルチフィラメント間の空間コヒーレンスに関して、実験による報告はなかった。この結果は、Jpn.J.Appl.Phys.に掲載済みである。分光断層映像法分散型干渉分光トモグラフィーシステムを用いてエビなどの甲殻類をはじめとした生物組織の分光断層画像を測定し,評価を行った.以上の結果は、Optics Japan 2000にて発表済みあるいは、平成13年春の応用物理学会,CLEO/Pacific Rimにて発表予定である。また論文誌に投稿予定である。人体の皮膚内部への応用実験、スーパーコンティニュアム光源の安定化が不十分なため実施できなかった。
メチル化CpG結合タンパク質によるゲノム機能調節の分子機構

メチル化CpG結合タンパク質によるゲノム機能調節の分子機構について研究を行った。生物学的情報はDNA→RNA→タンパク質に変換されており、これらの生体分子を修飾・制御するシステムによって支援されている。特定の遺伝子機能を選択的に活性化または不活性化する機構であることから、広義のエピジェネティクス(DNA塩基配列以降の高次の遺伝情報)として理解される。本研究では、DNAメチル化とクロマチンによる転写調節、広くはゲノムの構造と機能を明確にすることを目的とした。DNAメチル化は哺乳類のゲノムを生理的に修飾する機構であり、転写・複製・修復・組換えというクロマチンレベルの基本活動に幅広く関与している。しかも、多くのがん細胞でメチル化の異常が見い出されてきた。メチル化CpG結合タンパク質がヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)やクロマチン再構築因子の複合体をメチル化領域にリクルートする事実も判明した。メチル化CpG結合タンパク質はメチル化パターンを翻訳する働きをしており、メチル化の生物学的意義を解明するために機能解析を行った。その結果、メチル化CpG結合タンパク質のMBD1およびそのファミリー(MBD2,MBD3,MeCP2)の転写抑制の機能を解析して、MBD1がゲノムのメチル化密度に対応した抑制分子であることを見い出した。NMR構造解析およびMBD変異体の機能解析から、メチル化結合ドメインとメチル化CpGの結合構造モデルを報告した。
前庭性嘔吐反射中枢の機能地図の解明:動物モデルを用いた研究

過重力刺激により動揺病を発症させたラットを用いてFosを神経活性化の指標とした免疫組織化学法を行い、嘔吐反射に関与する中枢神経系、特に扁桃体の中心核の嘔吐反射への関与を検討した。その結果、過重力による前庭刺激により中継核であるLPBNのニューロンが興奮し、その出力が扁桃体の中心核を興奮させたと考えられた。さらに、過重力刺激による空間識異常により興奮した視床下部ヒスタミンニューロンが、ヒスタミンH1受容体を介して扁桃体の中心核を興奮させ、嘔吐反射が引き起こされる可能性が示唆された。ラットに動揺病を引き起こすことができる2Gの過重力刺激を過重力刺激装置によりウイスター系ラットに与え、抗Fos抗体を用いた免疫組織化学法により脳内のFosの発現を検討した。3時間刺激により、central amygdaloid nucleusでFos陽性ニューロンが認められた。Centralamygdaloid nucleusのFos陽性ニューロン数は24時間刺激でも変化はなったが、3日刺激では減少した。次に、抗ヒスタミンH1受容体抗体を用いた免疫組織化学法を行ったところ、paraventricularhypothamalic nucleusにH1受容体陽性ニューロンを認めた。予備実験の段階であるが、抗H1受容体抗体と抗Fos抗体を用いた免疫二重染色を行ったところ、FosとH1受容体が同時に陽性であるニューロンをparaventricular hypothamalic nucleusに認めた。これらのニューロンは、動揺病発症過程においてヒスタミン神経系よりH1受容体を介して興奮性入力を受け、動揺病の発症に関与していると考えられた。ラットに動揺病を引き起こすことのできる2Gの過重力刺激を3時間与え、最初期遺伝子であるc-fosの遺伝子産物であるFos蛋白に対する抗体を用いた免疫組織化学法を行なった。その結果、扁桃体中心核にFos陽性細胞が出現し、過重力刺激により扁桃体中心核が興奮したこと考えられる。あらかじめ両側の内耳を破壊したラットに2Gの過重力刺激を3時間与えても、扁桃体中心核にFos陽性細胞が出現しなかった。さらに、ラットに3時間の拘束ストレスを与えると、扁桃体内側核にFos陽性細胞が出現した。この結果から、過重力刺激による扁桃体中心核の興奮は動揺病の発症に特異的に関与していると考えられる。さらに、扁桃体中心核は味覚嫌悪学習でも特異的に興奮することから、感覚情報の不快を判断している可能性がある。ヒスタミンH1受容体は抗動揺病薬として用いられていることから、過重力刺激による扁桃体中心核の興奮がH1受容体を介している可能性を検討する目的で、以下の2つの実験を行なった。まず、扁桃体中心核のFos陽性細胞がH1受容体を発現している可能性を検討する目的で、免疫二重染色を行なったが、共発現していなかった。次に、あらかじめラットにH1受容体拮抗薬であるmepyramineを投与したところ、扁桃体中心核のFos陽性細胞の出現には影響を与えなかった。しかし、あらかじめ別のH1受容体拮抗薬であるdiphenhydramineを投与したところ、扁桃体中心核のFos陽性細胞の出現は抑制された。Diphenhydramineはmepyramineと異なり抗コリン作用を併せ持つH1受容体拮抗薬であることから、過重力刺激による扁桃体中心核の興奮がアセチルコリン・ムスカリン様受容体を介している可能性が考えられ、diphenhydramineは抗コリン作用により動揺病を抑制する可能性が示唆された。
経済思想における社会的価値：19世紀イギリスを中心に

本年度は、家族責任やマルサス主義的結婚システムなど近代家族の形成という観点からマルサスの先駆的役割とその影響を考察し、社会の基本単位である家族の観点から社会的価値の考察を論文にまとめる作業を主に行った。マルサスは家族を個人と社会を媒介する位置に置き、社会的功利を増大させるうえで近代家族の果たす役割を重視した。家族は、第一に予防的妨げを作動させて人口を調節する役割によって、第二に嗜好や性格形成、教育を授ける役割によって、個人と社会を媒介する。家族を形成するためには、労働者個人は自らの生活水準の低下や労働の増大を受け入れるが、家族の形成や子供の養育それ自体が幸福の源泉となるので、個人的にも社会的にも功利を増大させると考えていた。理想的な家族の中では教育を付与する役割まで親が担うものと想定していただけでなく、合理的な判断のもとで家族を形成するために核家族の危機から家族を守る救貧政策を主張していた。マルサスは19世紀に広まる中産階級的な家族像を先駆的に提示した論者と評価できる。シーニアの救貧法論にも近代家族の戦略的役割について同様の認識がある。研究成果は「知的源泉としてのマルサス研究会」(7月,於福岡大学)において「マルサスとシーニアにおける家族」として報告し、それをブラッシュ・アップしたものを「マルサスにおける家族と救貧法」として柳田芳伸・姫野順一編『知的源泉としてのマルサス人口論』(昭和堂, 2019年)に寄稿した。今年度と研究を行ったなのは、(1)経済学者の停止状態論の系譜と(2)マルサスにおける徳倫理と功利主義との関係の2点である。(1)停止状態論の系譜:マカロックのように停止状態を悲観的に捉えた論者ではなく、J.S.ミルのように停止状態を積極的に受け止めた経済学者の系譜を探った。この作業を行うには、経済成長の停止を意味する「停止状態(stationary state)」と経済成長の自然的限界を意味する「富源の終焉(the end of its/our resources)」を区別する必要がある。スミスの場合、富源の終焉ではなく利子率の低下から停止状態に接近しつつあるホラントを悲観的に描いていない。この停止状態論がその後の経済学者の停止状態論の原型と考えられる。リカードウも富源の終焉とそれ以前に到達する停止状態とを実質的に区別しており、停止状態を「もっとも活力のある状態」と位置づけた。そこでは高賃金と停止状態との共存を想定している。この考え方は、人口制限が実現した場合に一人あたり幸福量が高い状態と停止状態が共通すると想定したジェームズ・ミルにも共通している。人口増加の制限を産児制限ではなく、生物学的人口論で説明したマイケル・サドラーも停止状態を労働の軽減と精神的豊かさを実現した最高度の幸福な状態とした。J.S.ミルは、ジェームズ・ミルらの停止状態論を継承するにあたり、サドラーを媒介項として総括したと考えられる。この系譜は経済成長主義と誤解されがちな経済学の真の姿を把握するのに重要である。(2)マルサスにおける徳倫理と功利主義の関係:社会的価値の検討にあたってクレマスキが近年、提起した徳倫理からのマルサス解釈の検討が不可欠であることが判明した。そこで、クレマスキ説の妥当性と問題点を考察した。この作業は当初の予定にはなかった、追加的な研究事項である。停止状態論の系譜については、スミス、マルサス、リカードウ、ジェームズ・ミル、サドラー、J.S.ミルの系譜を確認することができたが、予定していたチャーマーズについては分析途中である。この作業が遅れているために、ワーキング・ペーパーによる成果の一部の公表に到らなかったが、主要な系譜についてはおおむね予定した成果を得ることができた。研究開始直後から、経済学者の社会的価値を研究するのに、クレマスキにより近年提出された徳倫理からのマルサスの経済思想研究の検討が不可欠であることが浮かび上がってきた。有徳な人間の形成に焦点を当てたクレマスキ説は、功利主義への対抗を意識しすぎているために全面的に支持するわけにはいかないが、社会的価値の解明に大きな手がかりを与えてくれると予想された。そこで、クレマスキ説の妥当性と問題点を明らかにする作業を本研究の一部として行った。これが予定の遅れの主たる要因である。なお、クレマスキ説の検討については、その成果の一部をイギリス哲学会関東部会で報告し、既刊の共著論文集に論文(「マルサスの功利主義」)として公表できた。28年度の研究実績は以下の3点である。(1)前年度に続きクレマスキ説を手がかりとして、マルサスにおける徳倫理と功利主義との関係から社会的価値の分析を行った。幸福の総量を増大させることを徳の定義としており、マルサスを徳倫理とするクレマスキ説は適切ではない。ただし、日常的に認められている徳を軽視したのではなく、人口原理から導かれる帰結をもって妥当な徳や制度を選別し、根拠付けようとした。したがって、功利主義的な方法で徳の基礎づけを行ったところにマルサスの特徴がある。また、幸福の構成要素の中には生活資料のみならず、家庭の団欒まで含まれていた。それゆえ、経済的価値だけを追求したのではなく、社会的価値も視野に入れていたとすべきであり、とりわけ望ましい家族のあり方を中心として幸福を考察していたことは重要である。この成果の一部は、クレマスキの著書への書評(『マルサス学会年報』27号、2017年3月)に反映させた。

(2)今年度は新たに救貧政策、コミュニティ、家族に関するマルサスとチャーマーズの見解を分析した。チャーマーズは救貧法廃止のためにコミュニティの相互扶助に期待したが、マルサスは個人(家族)の役割を重視する見解を維持し、救貧法に近代的な家族の役割を補助する役割を期待するようになる。この分析を行うために、エディンバラ大学所蔵のチャーマーズ・ペーパーおよびスコットランド・ナショナル・ライブラリのチャーマーズ書簡の調査を行った。(3)公表にはいたらなかったが、27年度に着手したマルサスを中心とする停止状態論の比較研究の論文化を行った。ここに成果(1)の幸福に関する検討結果の一部も組み込んだ。功利主義に対抗して徳倫理を前面に押し出すクレマスキ説を手がかりにすることで、マルサスにおける徳と功利主義の関係や社会的価値の分析を進めることができた。その成果の一部は27年度末に「マルサスの功利主義」として公表したが、さらにクレマスキの著作の書評において検討を加えることができた。また、公表にはいたっていないが、サドラーやマルサスを中心とする停止状態論の系譜についてはほぼ論文化を終えた。また、今年度は、予定どおり社会的価値に関するチャーマーズ、マルサスの文献調査に着手することで、家族やコミュニティに関する価値観を分析する準備を行うことができた。これらのことからおおむね順調に進展していると判断した。29年度の研究実績は以下の2点である。(1)社会的価値の一つとしてコミュニティの維持や家族の維持と密接に関連する私的慈善の役割を検討した。主要な対象は前年度から検討しているチャーマーズ、マルサスを中心に、ペイリー、サムナーも加えた。マルサスの通説的な解釈に典型的に見られるように、私的慈善は救貧法の代替として位置づけられることが多かったが、ペイリーに代表される慈善と救貧法を相互補完的に位置づける見解が、マルサスも含めたその後の論者に受け継がれていくことを確認した。旧来の慈善の役割は次第に変質し、1830年代の救貧法論争の中ではコミュニティの変質に対応した社会的意識の涵養といった役割が慈善に期待される傾向が強まっていく。(2)27年度から継続してクレマスキ説の検討を行った。特にマルサス『人口論』各版における徳の扱いの変化の有無を検討した。結論としてはクレマスキの主張する本質的な変化は妥当な解釈ではなく、主要な要素は2版から存在することを明らかにした。ただし、マルサスの功利を規定する要素は狭義の経済的価値に解消されない多様なもので、快楽の質的な相違をも容認する方向を持つ。社会的価値をも幸福の要素と見なすことで、マルサスを功利主義とする位置づけは補強されることになる。こうした見解は、例えば『人口論』2版をして国家の富ではなく、コミュニティの幸福の増大を追求したと解釈したトマス・ロビンソンのように、同時代人にも見出すことができる。社会的価値の考察と関連するクレマスキ説の再検討に時間がかかり、公表を予定していた停止状態に関する論文の完成が遅れた。なお、研究期間の1年延長が承認されている。本年度は、家族責任やマルサス主義的結婚システムなど近代家族の形成という観点からマルサスの先駆的役割とその影響を考察し、社会の基本単位である家族の観点から社会的価値の考察を論文にまとめる作業を主に行った。
芳香環二原子酸素添加酵素の基質特異性を決定する基質結合ポケットの構造の解明

Carbazole 1,9a-dioxygenaseは、カルバゾールに対し1, 9a位への水酸化(核間二水酸化)を触媒すると共に、多環芳香族炭化水素に対しては分子末端への水酸化(末端二水酸化)を触媒する。さらに、芳香族化合物分子内のメチレン炭素やスルフィド硫黄への一水酸化も触媒する興味深い基質特異性を持つ。この基質特異性の分子メカニズム解明に向けて、基質結合ポケット内で基質分子と直接相互作用する4つのアミノ酸(I262, F275, Q282, F329)に対する単一変異酵素17種、二重変異酵素11種の部位特異的変異体の作製と活性検定、それら変異体のうちで興味深い活性変化を示したものについて基質複合体構造のX線結晶構造解析を行うことで基質結合位置を決定すると共に動力学的解析を行った。結果をまとめると以下のようになる。1.I262VやQ282Yなどで、カルバゾールへの核間水酸化能が減少し、1,2位への末端二水酸化能が向上した。また、F275Wでフルオレン3,4位への末端二水酸化能が、F275Aで水酸化位置不明ながらフルオランテンへの末端水酸化能が向上した。2.構造解析の結果、上記基質特異性の変化は基質結合ポケットの疎水表面の形状変化に伴い、基質の結合様式が変化し、活性中心に結合した酸素と最も近接した芳香環状の炭素原子が変化したことによることが明らかとなった。ただし、変異導入により基質の酵素への親和性は高まるが反応速度は大きく減ずることが示され、反応効率(K_<cal>/K_mは野生型酵素に及ばないことが示された。3.本研究によりI262, F275の基質特異性決定への寄与が高いことが示されたが、さらにI184, L200, A259, V272,E284なども活性に影響する可能性が考えられた。昨年度までに、I262V,F275W,Q282N,Q282Yの4種の変異体酵素で、カルバゾール(CAR)の一水酸化物が生成されることが示されていた。今年度は、I262V変異体酵素を用いてこの化合物を大量調製し、精製後NMRにて構造決定を行った結果、本化合物を1-hydroxy-CARであると同定した。また、fluorene, fluorantheneへの酸化活性をGC-MSにて評価した結果、F275W変異体でfluoreneのmonohydroxyfluoreneへの変換効率が3%(野生型)から32%へと上昇したほか、F275A変異体でfluorantheneのmonohydroxyfluorantheneへの変換効率が0%(野生型)から10%へと上昇した。現在、各々の生成物の同定を機器分析にて行っている。また、dibenzothiopheneへの酸化活性を、HPLCにて測定している。また、単一部位変異が活性に与える影響を基に二重変異導入箇所のデザインを行い、現在までに9種の二重変異体発現用ベクターの作成を終了したほか、2種をさらに作成中である。ベクター作成が終了したものから上記の基質に対する活性の検定を開始している。上記の変異体酵素のうち、興味深い活性変化を示したI262VのX線結晶構造解析を行い、I262V酸化酵素-フェレドキシン複合体の構造を1.9Åの分解能で決定した。さらに、I262VとF275Wについて、それぞれCAR含有溶液とfluorene含有溶液への酵素結晶のソーキングを行い、基質:酵素複合体構造の解明に成功した。

その結果、F275W:CAR複合体でのCARの結合位置は野生型とほとんど変わらなかった。一方、I262Vでは、酸化酵素の3カ所の活性中心のうち2カ所に基質が結合しており、両結合位置で違いが見られたものの、概して野生型酵素・F275W変異体酵素での結合位置と類似したものであった(活性中心・推定酸素結合位置が1,9a位に最も近い)。従って、1-hydroxy-CARの生成経路として、1,2位への酸化+脱水と、1,9a位への酸化+脱水(環開裂+脱水ではなく)ではないかと思われたが、後者の可能性が高いことが示唆された。すなわち、アミノ酸残基の変化が同じ酸化反応産物の自発的環開裂と脱水(2'-aminobipheny1-2,3-diolの生成)と、脱水のみによる1-hydroxy-CARの生成を制御している可能性が示された。Carbazole1,9a-dioxygenase(CARDO)は,カルバゾールに対し1,9a位への水酸化(核間二水酸化)を触媒すると共に,多環芳香族炭化水素に対しては分子末端への水酸化(末端二水酸化)老触媒する。さらに,芳香族化合物分子内のメチレン炭素やスルフィド硫黄への一水酸化も触媒する興味深い基質特異性を持つ。この基質特異性の分子メカニズム解明に向けて,昨年度までに,基質結合ポケット内で基質分子と直接相互作用する4つのアミノ酸に対する部位特異的変異体の作製,活性検定,構造解析による基質結合位置の決定を行つた。本年度は,in vitroでの活性検定系を構築LMichaelis-Mentenプロットから置接動力学定数を測定した。カルバゾールを基質した場合,野生型酵素はkmが測定域を超えて大きいもののkcatも測定不能なほど大きく,結果としで十分な反応性を有していた。一方,カルバゾール結合位置が変わり1,2位への末端水酸化を行う変異体酵素群は,親和性が向上する一方でKcatも測定可能なレベルまで減少したが,kcat/kmは野生型酵素より2桁以上向上していた。また,フルオレンの3,4位への,フルオランテンの7,8位への末端水酸化活性が向上した変異体について,各基質に対する動力学定数の測定を試みたが,基質の水溶性が低いことからin vitroでの反応系構築が不可能だった。そこで,酸素吸収を定量することで活性評価した結果,いずれも酸化活性が野生株より10倍程度向上していた。フルオランテンへの酸化活性が向上した変異体については酵素構造が決定されていたことから,基質の結合シミュレーションを行い,7,8位が活性中心に近接した配置で結合する確率が高いことが示された。上記の結果と,昨年度までの結果を統合して,基質特異性を決定する分子機構について考察を加えた。
発展方程式の理論とその応用

主として線形問題を考え、次のような成果が得られた。(2)R(C)がXで稠密でない場合に、C-semigroupの生成理論を構築し、これを用いてC-semigroupとintergrated semigroapの関係を委しく調べた。この結果は近い中にTokyo J.Mathに掲載される。(田中直樹氏と共著)これによりexpomential distribution semigroupが取扱いやすくなったことは1つの成果と思う。(3)Integrated C-semigroupなる概念を導入し、これの生成定理を与えることに成功した。これは上記(2)の結果を発展させたもので、有名なHille-吉田の定理の一般化である。この結果は学士院紀要(1988年64巻、223-226)に発表した。(4)上記の(1)-(3)の議論から、線形作用素に対するCaucliy問題の理論の普遍化が得られ、具体的な問題への応用とともに目下まとめているところである。以上述べたように、線形問題では、"いろいろなクラスのsemigroup、distribution semigroup及びintegrated semigroupの理論を統一的に取扱える形のC-semigroupの理論"が構築され、ほぼ目的が達せられたように思う。
臍帯血幹細胞を利用した血管ティッシュエンジニアリングの開発

人造血幹細胞の分離と体外増幅の効率的方法の確立(1)日赤中央血液センターで臍帯血バンク用の保存には、細胞数が不足のため不適切と判断された人臍帯血を使用。このような場合、採取された臍帯血は研究用に利用される事があり得ることは前もって御家族の了解を得る。(2)細胞はまずフィコールコンレイ液を使った比重遠心法により、単核細胞に分離する。必要によりナイロンカラムウールを通すことにより単球、マクロファージなどの付着細胞を分離除去する。(3)CD34陽性細胞をミルテニー社製のダイレクトCD34アイソレーションキットを使用して分離する。(4)CD34陽性細胞の回収率が不良の場合は、ベックマンコールター社製EPICS-ALTRA装置を使用して回収率を上げる試みも行った。(5)CD34陽性細胞を各種サイトカインの組み合わせの下で培養する。従来IL3+IL6+SCFを含む組み合わせを基本とする報告が多かったが、近年FL,TPOの有効性を示す結果が報告されるようになった。このためTPO,FL,SCF,IL6,sIL6R等のサイトカインを組み合わせて培養を行い、効率の良い組み合わせと至適浪度を合わせて検討した。この結果、CD34陽性細胞の増幅をフローサイトメトリーで確認した。しかし、増幅効率は十分でないため、人骨髄の付着細胞を共培養に使用することや、サイトカインの組み合わせを変えることでCD34陽性細胞の効率的増幅培養法を検討した。(6)サイトカインの組み合わせを変えることでCD34陽性細胞からCD41,CD42b陽性の巨核球系細胞に高率に分化させることができた。その際に関与する転写因子を網羅的に検討した。(7)テロメレース遺伝子の触媒サブユニットであるhTERTの5'末端側にGFP遺伝子を結合させたプラスミドベクターを作成した。造血幹細胞の性質を持ったK562細胞にこのベクターを遺伝子導入し、細胞の分化や増殖に伴テロメレース蛋白の動きや局在を蛍光顕微鏡で観察できるようにした。これに関連した論文をCell Transplantation誌に発表した。今後は人臍帯血CD34陽性細胞を使って幹細胞の分化増殖に伴うテロメレース遺伝子の動きを、GFPを指標にして調べていく予定である。(3)ナイロンカラムウールを通すことにより単球、マクロファージなどの付着細胞を分離する。(4)CD34陽性細胞をミルテニー社製のダイレクトCD34アイソレーションキットを使用して分離する。(5)CD34陽性細胞が十分得られた場合は更に、VEGFR陽性細胞を抗VEGFR抗体との反応後に磁気ビーズ標識2次抗体と反応させ、ポジテブセレクションする。またCD38陽性細胞をナガテイブセレクションすることも考慮する。(6)CD34陽性細胞の回収率が不良の場合は、ベックマンコールター社製EPICS-ALTRA装置を使用して回収率を上げる。(7)CD34陽性細胞を各種サイトカインの組み合わせの下で培養する。このためTPO,FL,SCF,IL6,sIL6R等のサイトカインを組み合わせて培養を行い、効率の良い組み合わせと至適濃度を合わせて検討中である。(6)サイトカインの組み合わせを変えることでCD

34陽性細胞からCD41,CD42b陽性の巨核球系細胞に高率に分化させることができた。その際に関与する転写因子を網羅的に検討した。(7)テロメレース遺伝子の触媒サブユニットであるhTERTの5'末端側にGFP遺伝子を結合させたプラスミドベクターを作成した。造血幹細胞の性質を持ったK562細胞にこのベクターを遺伝子導入し、細胞の分化や増殖に伴テロメレース蛋白の動きや局在を蛍光顕微鏡で観察できるようにした。これに関連した論文をCell Transplantation誌に発表した。今後は人臍帯血CD34陽性細胞を使って幹細胞の分化増殖に伴うテロメレース遺伝子の動きを、GFPを指標にして調べていく予定である。人造血幹細胞の分離と体外増幅の効率的方法の確立(1)日赤中央血液センターで臍帯血バンク用の保存には、細胞数が不足のため不適切と判断された人臍帯血を使用。このような場合、採取された臍帯血は研究用に利用される事があり得ることは前もって御家族の了解を得る。(2)細胞はまずフィコールコンレイ液を使った比重遠心法により、単核細胞に分離する。(3)ナイロンカラムウールを通すことにより単球、マクロファージなどの付着細胞を分離除去する。(4)CD34陽性細胞をミルテニー社製のダイレクトCD34アイソレーションキットを使用して分離する。(5)CD34陽性細胞が十分得られた場合は更に、VEGFR陽性細胞を抗VEGFR抗体との反応後に磁気ビーズ標識2次抗体と反応させ、ポジティブセレクションをおこない、良好な結果が得られた。(6)CD34陽性細胞の回収率が不良の場合は、ベックマンコールター社製EPICS-ALTRA装置を使用して回収率を上げる試みも行った。(7)CD34陽性細胞を各種サイトカインの組み合わせの下で培養する。従来IL3+IL6+SCFを含む組み合わせを基本とする報告が多かったが、近年FL, TPOの有効性を示す結果が報告されるようになった。このためTPO, FL, SCF, IL6, sIL6R等のサイトカインを組み合わせて培養を行い、効率の良い組み合わせと至適濃度を合わせて検討した。この結果、CD34陽性細胞の増幅をフローサイトメトリーで確認した。しかし、増幅効率は十分でないため、人骨髄の付着細胞を共培養に使用することや、サイトカインの組み合わせを変えることでCD34陽性細胞の効率的増帳培養法を継続検討中である。(8)テロメレース遺伝子の触媒サブユニットであるhTERTの5'末端側にGFP遺伝子を結合させたプラスミドベクターを作成した。これに関連した論文をCell Transplantation誌に投稿受理された。今後は人臍帯血CD34陽性細胞を使って幹細胞の増殖とテロメレース遺伝子の動きをGFPを指標にして調べていく計画である。人造血幹細胞の分離と体外増幅の効率的方法確立(1)日赤中央血液センターで臍帯血バンク用の保存には、細胞数が不足のため不適切と判断された人臍帯血を使用。
経営者、アナリスト、資本市場の相互作用に関する総合的研究

本研究の目的は、わが国の企業を対象に、経営者が開示する業績予想の特性とそれに対するアナリストや市場の反応を実証的に分析することにある。分析の結果、次のことが明らかになった。(1)わが国の経営者は各事業部の予算を積み上げ、当期の実績値と対比されることを意識しながら、前期実績を考慮して期初予想値を作成する。そして、その予想値を報告利益の目標値にする経営者が多い。(2)市場はアナリストや経営者の予想利益を上回る業績を残した企業に好感するため、経営者は保守的な期初予想を好む傾向にある。またそのような業績予想の下方バイアスは毎期継続することが多い。(3)アナリストや市場は経営者の期初予想値の信頼性を判断し、自らの予想や価格に織り込むが、迅速に織り込むというわけではない。今年度は主に文献サーベイと分析データの入手・整理を中心に行った。研究テーマに関する論文は主に、北米のTop Tierと呼ばれる雑誌(Accounting Review,Journal of Accounting Research,Journal of Accounting and Economics,Review of Accounting Studies,Contemporary Accounting Research)に収録されていることもあり、これらの雑誌から研究テーマに関連する論文を大量に収集し、そのサーベイを行った。この作業により、研究テーマに関する最新の動向を把握できるようになった。また分析データの入手・整理については、本研究で必要なデータ(経営者の業績予想データ、アナリストの利益予想・レーティングデータ、株価データ)のうち、まだ入手していなかった年のデータを購入し、その整理を行った。ただ大量のデータを今年度に入手したこともあり、現時点ではその整理が完了しておらず、来年度も引き続きデータ整理を行う予定である。今年度入手した平成20年以降のデータは、100年に1度と言われる金融危機の影響もあり、市場全体が弱気のセンチメントに傾いた時期である。それ以前の強気なセンチメント時とは経営者、アナリスト、市場の行動が大きく異なると思われるため、行動ファイナンスをベースにセンチメントの議論を整理しなければならない。この点については今後の課題である。今年度の作業は全体的に、来年度以降の分析の基礎を固めるための準備作業であった。来年度は、今年度の作業を活かすためにも、経営者、アナリスト、資本市場の相互作用に関する理論的かつ実証的な研究を積極的に進める予定である。今年度は3年プロジェクトの2年目ということもあり、昨年度に引き続き、主に重要文献の入手・サーベイ、およびデータベースの入手・整理を中心に行った。前者については、主に北米のTopTierと呼ばれる雑誌(Accounting Review, Journal of Accounting Research, Journal of Accounting and Economics, Review of Accounting Studies, Contemporary Accounting Research)を中心に本研究に関連する文献をチェックした。また、SSRNから最新のWorkingPaperを入手したり、国内外の学会に参加し、多くの研究発表を聞いたりして、最先端の研究にキャッチアップした。後者については、本研究には経営者の業績予想データ、アナリストの利益予想・レーティングデータ、株価データなどが必要である。今年度は、これらのデータのうちまだ入手していなかった年のデータを購入し、分析しやすいように整理を行った。現時点でデータベースの整理をほぼ終えたが、まだ不十分と思われる部分がでてくるかもしれない。その際には、継続して必要なデータベースの整理を行う予定である。最終年度であるH24年度は、今年度の作業を活かすためにも、経営者、アナリスト、資本市場の相互作用に関する理論的かつ実証的な研究を積極的に進める予定である。本研究の目的は、経営者の業績予想の特性を分析するとともに、業績予想の特性によりアナリストや市場関係者の反応が異なるかどうかを実証的に明らかにすることにある。当該研究の期間中である2012年3月決算期以降から、業績予想制度が変更されることになった。具体的には、業績予想を従来の「表形式」で表示する様式化、「自由記載形式」の様式のいずれかを選択でき、「表形式」を選択する場合も、自社の実情に照らして、開示項目、開示期間、開示形式を自由に選択できるようになった。

また、通期および第2四半期累計期間にポイント予想を開示するといった原則的な取扱いと、それ以外の例外的な取扱いの区分を廃止し、取引所への事前相談や業績予想を開示しない理由の記載が廃止された。今回の制度変更は、兜倶楽部の要請で業績予想が開示されて以来、最も大きな変更であったため、この制度変更の影響の分析も同時に行うことを試みた。分析の結果、期初予想には経営者のクセが反映されていること、そのクセを市場関係者やアナリストは完全には読み取れず、株価や利益予測に十分に反映していないことが判明した。とはいえ、市場関係者やアナリストは精度の低い業績予想をある程度は把握しており、業績予想の精度に応じて、株価や利益予想の修正幅を変えていることも明らかになった。また制度変更後に開示された業績予想は、初年度ということで、様子見の様相を呈しており、従来とそれほど変化が見られなかった。2年目の2013年3月期は少し変化が見られるかもしれないため、引き続き、業績予想の開示行動を観察する予定である。そして、変更後のデータがある程度揃った段階で、主に変化させた企業を対象に、その理由や影響などの実証分析を行う予定である。3年プロジェクトのうち2年を終え、本格的な実証分析に必要なデータを入手・整理することができた。また、TopTierと呼ばれる洋雑誌やSSRNから重要論文や重要WorkingPaperを入手し、複数の分析テーマについて、理論に基づく体系的な整理を行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度であるH24年度は、構築済みのデータベースをもとに、複数のテーマの実証分析を同時並行で行う予定である。分析結果はできるだけ多くの学会で報告し、多数の有益なコメントを論文に反映させるつもりである。