hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生態系ダイナミズムに着目した物質探索法

天然由来の生物活性物質の構造や機能には,時として我々の想像をはるかに超える斬新なものが見られる.本研究ではフィールドにおけるダイナミックな生物現象に着目した物質探索により画期的な新分子を発見し,物質探索の新機軸を打ち出すことを目指した.共生,寄生現象に関与する物質探索では,現地大学の協力のもと,グアムのサンゴ幼生の変態誘引物質の研究を実施した.これまでに解明した沖縄産タヤマヤスリサンゴの誘引物質11-deoxyfistularin-3には効果が見られなかったことから,活性物質は種ごとに異なるという知見を得た.食物連鎖ダイナミズムに着目した物質探索においては,共生藻由来のポリオール化合物シンビオジノライドおよびデュリンスキオールのエーテル環付近の立体構造を決定した.全立体化学の解明および生物活性評価のため合成研究を行い,シンビオジノライド側鎖の炭素骨格を構築した.天然毒の研究に関しては,MSMS分析の詳細な解析により,カモノハシ毒に含まれる極微量ペプチド化合物を同定した.また粗毒がCaチャネル開口作用を示すことを初めて見いだした.またブラリナトガリネズミから単離したタンパク毒ブラリナトキシンの無細胞系発現システムにおけるリコンビナント実験により,標的分子量のタンパク質発現に成功した.化合物の詳細な活性評価においては,VCAM-1の産生抑制効果が知られていたクロイソカイメン由来のアルカロイド,ハリクロリンが,血管内皮細胞と血球細胞との接着を阻害することを見いだした.一方TNF-α、IL4の受容体結合作用には影響しないことから,本化合物がVCAM-1産生に関わる細胞内シグナル伝達の阻害をしていることが示唆された.また,カワラタケ由来の脂肪細胞の分化抑制活性を示す環状ペプチド,テルナチンについては大量合成を行うとともに,高脂肪食肥満モデルマウスにおいて体重増加の有為な抑制効果を示すことを見いだした.本研究では、自然界における生物現象から真摯に学び、切れ味の良い有用天然有機分子の探索を試みた。さらに、新規化合物の構造決定だけではなく、その展開利用までを視野に入れた姿勢で研究に取り組み以下の成果を得た。共生、寄生現象に関与する物質探索では、グアム産造礁サンゴ幼生を用いて新たな着底・変態誘引物質の単離を試み、サンゴ藻抽出物より活性物質として新規化合物luminaolideを単離した。また、これまでに解明した沖縄産タヤマヤスリサンゴ幼生の着底・変態誘引物質11-deoxyfistularin-3の構造活性相関研究を行い、活性に必須な部位を特定した。食物連鎖ダイナミズムに着目した物質探索においては、共生渦鞭毛藻より単離した超炭素鎖有機分子symbiodinolideについて、分解反応及び部分構造の合成を行い立体構造の一部を解明した。また、同一の渦鞭毛藻より分子量1,207の新規ポリオール化合物symbiospirol Aを単離し構造を決定した。天然毒の研究に関しては、ウミケムシが有する炎症誘引物質の単離を試み、マウスへの炎症惹起活性を指標に新規化合物complanineを単離した。生理活性の解析によりcomplanineは、炎症に関与する酵素プロテインキナーゼCの活性化作用を示した。また、マウス急性毒性を指標にクロイソカイメンに含まれる成分の分離を試み、新規化合物halichonine B、C及びpinnarineを単離した。
筆記具の持ち方の指導法改善に関する基礎研究―日本と欧州の比較を通して―

本研究は、小学校国語科における「文字を書くこと」の指導事項である「筆記具の持ち方」の基礎研究として、教科書の「正しい持ち方」が定着しない原因を解明し、今後の学習指導の改善に資することを目的とした。日本の小学校1年生39名とドイツの初等学校1年生118名、2年生41名を対象に調査した結果、「筆記具の正しい持ち方」は、日本35.9%、ドイツ人児童が大半の学校56.9%、移民児童が大半の学校で17.7%であった。教師による調査から、ドイツ人児童が大半の学校以外では、就学前からの塾や家庭での書字学習経験の影響が認められた。書字の入門期(開始時期)における指導法の検討が必要であることが示唆された。平成27年度は、「筆記具の持ち方」及び「その持ち方の影響」「持ち方の形成過程」を明らかにするため大学生を対象とした調査を行った。質問紙調査については、東京での検討会議の他、メールを通し分担者と協議の上、質問項目を作成した。「筆記具の持ち方」調査については小野瀬(1996)の先行研究を参考にした。平成27年9月に千葉県の教員養成系私立大学生66名を対象に調査を実施した。その結果、「正しい持ち方」は19.7%であった。それ以外の持ち方は80%以上を占めた。現在の筆記具の持ち方はいつ頃かに関しては50%が「小学生から」で、記憶していない者も23%みれらた。以上の結果は、平成27年12月5日に兵庫県で開催された「日本応用教育心理学会第30回研究大会」で小野瀬・鈴木・千々岩の3名連名で発表した。平成27年度は日本の小学生の「筆記の持ち方とその捉え方の調査」も実施予定であったが、平成28年度に実施を予定しているドイツでの調査の対象学年と同一の学年とすることが国際比較の上で望ましいため、分担者との協議の結果、平成28年度中にドイツでの調査の後で実施することにした。平成27年度後半から現在まで、ドイツでの調査計画のため、大阪での検討会議とその後のメールを通した検討により、ドイツの大学の研究者と連携して研究を行ってきた日本人研究者の支援も得ながら現地の調査協力校の選定と日程の調整を行ってきた。特にドイツでは日本以上に小学生の写真撮影や質問紙調査の実施が困難であることが判明したため、「筆記具の持ち方調査」については写真撮影を断念し、研究分担者と協力して観察のみで記録をとることにした。質問紙調査も困難とのことなので、現地の学校の教師に面接法(インタビュー法)に切り替え、子どもの実態と指導法に関する情報を集めることにした。平成28年度は、書字の入門期にあたる初等教育学校の第1学年の子ども(6-7歳児)を対象とし、ドイツ連邦共和国、日本国内のドイツ人学校、日本国内の公立学校において「筆記具の持ち方」の調査と第1学年担当教員を対象とした面接調査を行った。ドイツ連邦共和国での調査(平成28年6月実施)は、現地の学校の要望によりデジタルカメラによる画像撮影ができなかったため、研究代表者と研究分担者が対象児童の筆記具の持ち方を観察法により調査した。その結果、ドイツ人の子どもが通う伝統校では、ドイツでの標準的は筆記具の持ち方(日本の教科書にある持ち方)をしている者は約4050%、それに対し、移民の子どもが多い学校では約20%であった。教員への聴取から、伝統校の子どもの家庭では就学前に「筆記具をもって書くこと」は一切行わないが、移民の子どもの家庭ではドイツ語が第二言語となるため、就学前より書くことの指導を家庭で行っていることが明らかになった。日本国内のドイツ人学校での調査(平成29年3月実施)と日本国内の公立小学校での調査(平成29年2月実施)の結果は分析途中であるが、いずれもドイツ連邦共和国における伝統校よりも日本の教科書にある持ち方をしている者の割合は約30%で、ドイツの伝統校より低い傾向にあった。国内のドイツ人学校は、在日ドイツ人や日系ドイツ人の子どもが通っている学校である。教員への聴取から、日本のドイツ人学校の子どもたちは、就学前から「塾」等で、すでに「書くこと」の学習を始めている者が多いことが明らかとなった。以上の成果は、12月に神戸市で開催予定の日本応用教育心理学会第32回研究大会で発表を予定している。平成27年度の日本人大学生の調査、日本人教員調査を踏まえ、平成28年度は、ドイツ連邦共和国、在日ドイツ人と日系ドイツ人の子どもが通う国内のドイツ人学校、及び日本の公立小学校において、いずれも第1学年(6-7歳児)の子どもの筆記具の持ち方のデータを収集することができた。また、それぞれの学校の担当教員から、子どもの筆記具の持ち方の実態と指導の状況を聴取することができた。ドイツと日本国内のドイツ人学校では、ドイツのカリキュラムに基づき指導が行われている。ドイツの学校のカリキュラムは州により異なるが、日本と同様、就学後に筆記具の持ち方指導と書字指導が始まる。しかし、日本以上に厳格に行われている点、第1学年における書字指導の時間が多い点において異なっている。2月と3月に実施した調査結果について分析中であるが、現時点では、就学後の筆記具の持ち方の定着には、就学前の状況と就学後の指導の両方が影響していると考えられた。

本研究は、日本の小学校国語科「文字を書くこと」の指導事項である「筆記具の持ち方」の国際比較を通して今後の学習指導の改善に資する知見を得ることを目的として行った。2015年に大学生66名を対象に調査した結果、小学校の教科書にある「正しい持ち方」の割合は19.7%で、それを逸脱した持ち方の学生からは書く際に手先の苦痛、疲労の大きさの指摘、それに伴うノートテイク困難の報告があった。続いて「文字を書くこと」の指導が始まる日本の小学1年とドイツの初等学校1年の子どもに「筆記具の持ち方」の観察調査と指導者の面接調査を行った。ドイツを選んだ理由は、1初等学校1年より組織的な「書くことの指導」を行っていること、2文字の指導は初等学校から始めることがドイツの常識となっていることによる。2016年2月に日本の小学校1年生39名で調査した結果、教科書にある「正しい持ち方」の割合は35.9%であった。同年6月に移民の子女の多いドイツ都市部の初等学校で調査したところ1年21名中19.0%、2年20名中15.0%であった。ところがドイツ人の多い地域の学校では20名中50.0%であった。つまり、ドイツ人の子女の通う地域では「正しい持ち方」が多くみられ、逸脱する持ち方も少ない傾向がみられた。他方、2017年3月に日本のドイツ人学校で調査したところ「正しい持ち方」は1年生39名中20.5%であった。指導者の面接調査から、ドイツのドイツ人の多い学校以外では就学前から家庭や塾での「指導」の存在が判明した。そこで、同年11月に再びドイツで調査したところ「正しい持ち方」は移民の子女の多い学校の2年生21名中19.0%、ドイツ人の多い学校の1年生A校23名中60.9%、B校15名中60.0%と高い割合であった。以上から、就学後に書字の組織的指導を行うドイツの指導法が筆記具の「正しい持ち方」に繋がることが示唆された。本研究は、小学校国語科における「文字を書くこと」の指導事項である「筆記具の持ち方」の基礎研究として、教科書の「正しい持ち方」が定着しない原因を解明し、今後の学習指導の改善に資することを目的とした。日本の小学校1年生39名とドイツの初等学校1年生118名、2年生41名を対象に調査した結果、「筆記具の正しい持ち方」は、日本35.9%、ドイツ人児童が大半の学校56.9%、移民児童が大半の学校で17.7%であった。教師による調査から、ドイツ人児童が大半の学校以外では、就学前からの塾や家庭での書字学習経験の影響が認められた。書字の入門期(開始時期)における指導法の検討が必要であることが示唆された。平成28年度は6月13日から18日にかけてドイツの初等学校で「筆記具の持ち方調査」と「子どもの実態と教師の指導法に関する調査」を実施するため、6月11日から20日までドイツのフランクフルト・ハイデルベルク出張を予定している。なお、それに先立ち、5月下旬に、現地での調査方法の妥当性を確認するため、横浜市の東京横浜独逸学園(在日ドイツ人の子どもが通学する学校)で、ドイツでの調査方法の最終確認を行う予定である。また平成28年度後半には、ドイツでの調査と同一学年の日本人児童を対象に調査を実施し、国際比較研究可能なデータを収集し、今後の日本の児童の「筆記具の持ち方指導法」を改善するための資料とする予定である。平成28年度の日本とドイツでの国際比較調査の結果から、書字の入門期における筆記具の持ち方の習得に影響する要因として、就学前の書字の状況と就学後の指導の方法が示唆された。そこで、平成29年度は、前年度の調査結果の信頼性を確認するため、前年度と異なる国内地域の小学校1年生を対象とした筆記具の持ち方調査を研究分担者が実施する。
アラブ＝ベルベル文学の比較地域文化的研究体制の構築

本研究は、当初計画していた4年間の共同研究をすでに終えており、残余の予算を繰り越した当年度は主に研究成果の発表に勤めた。個々の研究者の論文執筆や研究報告を除けば、主要な活動は以下の点である:・アルジェリアおよびフランスから研究者を受け入れ、アルジェリア文学およびアラブ文学について情報交換を行った。・2017年に東京大学で開催した国際アルジェリア文学シンポジウムのプロシーディングを日仏バイリンガルで発行するために、完全原稿の収集、フランス語から日本語への翻訳、編集の作業を進めた。・3月に、人間文化研究機構現代中東地域研究国立民族学博物館拠点との共催で、国立民族学博物館において国際シンポジウム「フランス語によるアラブ=ベルベル文学における多声/多言語性(ポリフォニー)」を開催し、アルジェリア・レバノン・フランス・韓国の研究者を招聘して、フランス語圏アラブ文学の概況を総合的に伝える本邦初の企画を立案・実行した。本共同研究のメンバーによって担われているマグレブ文学の翻訳コレクション「エル・アトラス」シリーズ(水声社)の刊行を進め、研究成果を文学作品の翻訳を通して社会に還元することによって、アウトリーチ活動の進展を図った。併せて、フランス語フランス文学会において「アルジェリア文学」をテーマにしたパネル・セッションを申請し、隣接研究分野へフランス語圏文学の研究成果を紹介するための準備を進めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当年度はこの研究の初年度であり、今後の計画の下準備を幅広く行うことを企図した。文学研究の本道としてまず資料収集と文献読解に努めつつ、以下のような海外調査・研究報告を実施した。まず、基本的な作家研究の一環として、アルジェリア・オラン市で行われたアシア・ジェバールに関する国際シンポジウムに二名を派遣、イスラエルの作家週間にも一名を派遣した。また、アジアのヴァナキュラー文化との比較研究の観点から、当初の計画通り台湾の国立成功大学において奄美島唄・台湾語民謡のワークショップを開催し、台湾文学系の教員各位とアルジェリアと台湾の植民地文学やベルベル語運動と台湾母語運動の相似性について懇談した。同じく研究テーマに掲げた「島嶼性」の課題については、インドネシアとミクロネシアで現地調査を行い、上海海洋大学で開かれた東アジア海洋フォーラムにも参加したが、これらで得られた知見をアルジェリア文学研究と接合する試みが、早くも年明けにパリの日本文化会館で開催された国際シンポジウムにおいて発表できたことは大きな成果である。なお、拠点である鹿児島大学では、イランの劇作家と映画監督を招いて映画と女性に関するワークショップを開き、あわせて鹿児島大学演劇サークルの学生とテヘラン大学演劇学科の学生と合同で劇作ワークショップを実施した(Skype中継)。また、アマゾナス連邦大学の比較文学研究者を招いてブラジルのアラブ系作家に関する研究会も開催した。また年度末には、海外調査の知見を広く報告するためにニュースレター「ワークワーク通信」を創刊し第一号を発行し、日本マグレブ文学研究会の例会も開催した。さらに韓国マグレブ文学研究会に合同セミナーの開催を打診し、シリアの作家ザカリヤー・ターミルの翻訳もを進めるなど、来年度に向けての準備を開始した。本研究プロジェクトの母体となっている日本マグレブ研究会の活動として、年2回の定例研究会を開催したほか、韓国マグレブ文学研究会より2名の研究者を招聘して、中心拠点である鹿児島大学にて初の日韓共同研究会を開催した。さらに、アルジェリア大使館とも協議しつつ、次年度に開催予定の国際シンポジウムの計画を進め、基調講演者に内諾を取るなど、本研究会全体の国際的な成果発信の準備を大きく前進させた。個別の研究においても、研究代表者の鵜戸がバルセロナの国際的マグレブ文学研究誌に、分担研究者の茨木がコンゴの研究雑誌にフランス語論文を投稿して受理されており、石川はパリのアルジェリア文化センターにおいて、青柳は日本チュニジア合同シンポジウム(筑波大学)において研究報告を行った。さらに、一般への研究成果の還元として、研究分担者の青柳によるチュニジアの小説の翻訳公刊(彩流社)および柳谷によるシリアの短編小説集の邦訳(上智大学アジア文化研究所)があり、鵜戸も国際演劇協会日本センターの「紛争地から生まれた演劇7」においてシリアの現代演劇を翻訳し、上演および戯曲の刊行に寄与した。ほかにも、鵜戸がアルジェリア大使館にて、石川が京都大学にて、一般向けの講演を行っている。また特筆すべきは、13巻に及ぶマグレブ文学コレクションの翻訳刊行の計画を出版社と進め、アルジェリア大使館の協力も得つつ、具体的な作品と翻訳者の選定までを終え、次年度に2冊を出版する目処をつけたことである。以上のように、当該年度は、個別の研究活動の国際的な成果発表が盛んであったのみならず、共同研究プロジェクトを担う日本マグレブ文学研究会全体の企画が大きく進展した。中東・北アフリカの政治状況が急速に悪化する中で、当初予定していた現地調査および現地研究者との交流が大幅に制限されたものの、韓国の研究者との交流、出版社や大使館からのサポートを得て、別の方面から大きくネットワークを広げることができた。個別の研究の進展、とりわけ国際的な成果発表の場を多く得たこともさることながら、翻訳や講演を通じて一般に広く研究成果を伝えるための機が熟してきたことに、文学研究の社会的貢献という観点からも大きな手応えが感じられる。本研究課題「比較文化的手法に基づくアラブ=ベルベル文学研究の基盤形成」の実施において、これまでの研究成果を集約・発信し、さらに今後の国際的な共同研究を推進するため、3月25・26日に本邦初の国際アルジェリア文学シンポジウムを東京大学本郷キャンパスにおいて開催した。メインゲストにムールード・フェラウン基金会長アリー・フェラウン氏、ファジア・フェラウンアルジェ

大学教授、アシア・ジェバール友の会会長アメル・シャウアティ氏を迎え、日本語通訳付きで講演を広い聴衆に提供することができた。これに若手研究者2名を加えて計5名のアルジェリア人ゲストを招聘したほか、韓国マグレブ文学研究会の協賛によって韓国人研究者4名の参加を得た。また、東京大学文学部現代文芸論に共催として会場提供を頂き、首都圏を中心とした多分野の研究者とともに、一般の文学ファンの参加もあった。在日アルジェリア大使館からもご協力を賜り、ベンシェリフ大使より開会の辞を頂戴したことを特記する。その他の活動としては、マグレブ文学研究会の例会を開催したほか、各メンバーで学術論文およびコラムなどを個別に出版した(特に鵜戸の論文はマグレブ文学研究の代表的国際学術誌に掲載したものである)。また、研究成果の一般への還元および将来の研究の振興を図るため、水声社の協力のもとにマグレブ文学の邦訳コレクション「エル・アトラス」を立ち上げ、その第一陣となるムルド・フェラウン『貧者の息子』(青柳悦子訳)を刊行した。国際シンポジウムの開催に関しては、発表者の数・質が当初の想定を上回り、のみならず聴衆の多様性という観点からも、期待を大きく超えるものであった。また出版社や助成金提供者との交渉が必要な翻訳コレクションの刊行についても、期待以上の進展を見せている。個別論文についても順調に執筆・発表されているといえよう。ただ、中東・北アフリカの政治情勢およびヨーロッパの治安状況が当初の予想を超えて不安定なものとなったため、勤務校の指示などもあって、現地調査にかなりの制約を受けざるを得なかった。マラケシュでムハンマド・ディブに関するシンポジウムに参加し、現地の作家や評論家と面談、最近の文学状況について情報交換を行い、ユダヤ人街を視察するなど、北アフリカで現地調査を行ったほか、研究代表者が本務校の用務で台湾に長期滞在していたため、現地の海外研究協力者と研究交流を行い、言語状況に関する調査・資料収集を行った。研究の最終年度ということもあり、主にこれまでの調査結果の整理、論文の執筆のほか、その成果を活かした翻訳業務に多くを費やした。年度中に出版まで漕ぎ着けた作品はザカリーヤー・ターミル『酸っぱいブドウ・はりねずみ』(柳谷あゆみ訳・白水社)のみであるが、ほかにゲラや全訳レベルまで仕上がっている訳稿は4点に及び、現在編集者の作業を待っている段階である。また、28年度末に大掛かりな国際シンポジウムを開催したため、29年度はその発表をもとにした原稿の収集・整理を行ったが、外国人研究者からの原稿提出が遅れ、また論文集をフランス語のみではなく、日本語とのバイリンガルにすることとしたため、翻訳などの業務が生じ、刊行は次年度にずれ込むことになった。
内穀励起状態での分子変形を利用したフルオロメタン分子の光解離反応の制御

まず初めに二重収束型の飛行時間質量分析器(TOF)の設計及び製作を行った。ディレイライン型アノードとマイクロチャンネル板をTOFのイオン検出部に取り付け、装置全体を真空槽の中に据え付けた。信号計測システムの整備及び測定・解析プログラムの開発も行った。広島大学HiSORの軟X線ビームラインBL6にこの真空槽を設置し、シンクロトロン放射光を単色化した後、真空槽の中に導入した。装置の性能評価のため窒素分子(N_2)を用いた測定を行った。軟X線によって内殻励起された窒素分子がオージェ崩壊によってイオン化し、分子回転よりも早く解離するという近似のもとでは、イオンの検出軸を励起光の電気ベクトル方向と一致させることによって、解離生成したイオンは検出器上では検出軸を中心とする同心円状の分布を示すことが予想されるが、実際にそのような形状のイオンの分布が得られ、装置が正常に動作していることが確認された。次にN_2 N1s→σ*共鳴励起でTOFスペクトルと検出器上のイオン画像分布を測定し、運動量画像分布を求めた。Σ-Σ型平行遷移による励起のため、解離生成したイオンの運動量ベクトルは励起光の電気ベクトル方向に強く分布していることが確認された。その後、3フッ化メタン(CHF_3)分子について運動量画像分光実験を行い、内殻励起状態の励起エネルギーが高くなるにつれて生成するH^+の運動エネルギー分布のピークが高エネルギー側にシフトすることが分かった。また、C1s→3pe励起の際に生じるH^+を含むイオン対生成過程での解離時の運動エネルギー放出分布を調べた結果、(H^+-CF_2^+)と(H^+-CF^+)より(H^+-F^+)と(H^+-C^+)の場合の方が解離イオンの持つ運動エネルギーが大きくなることが分かった。本研究では、まず位置検出型飛行時間質量分析器(TOF)の設計及び製作を行った。TOFは質量分解能を高めるためにウィリー・マクラーレン二重収束型のものを用いた。新たに購入したディレイライン型アノードとマイクロチャンネル板をTOFのイオン検出部に取り付け、この装置全体を超高真空槽の中に据え付けた。また、排気ポンプ,真空計,ガス導入システムを真空槽に取り付けた。それと並行して信号計測システムの整備及び測定・解析プログラムの開発を行った。広島大学放射光科学研究センターの軟X線ビームラインBL6の末端にこの真空槽を設置し、電子蓄積リングHiSORからのシンクロトロン放射光を分光器で分光して単色化した後、真空槽の中に導入した。装置の性能評価実験として、まず窒素分子(N_2)を用いた測定を行った。軟X線によって内殻励起された窒素分子がオージェ崩壊によってイオン化し、分子回転よりも早く解離するというアキシャルリコイル近似の元では、イオンの検出軸を励起光の電気ベクトル方向と一致させることによって、解離生成したイオンは検出器上では検出軸を中心とする同心円状の分布を示すことが予想されるが、実際にそのような形状のイオンの分布が得られ、装置が正常に動作していることが確認された。次にN_2Nls→σ*共鳴励起(励起エネルギー:418eV)で飛行時間質量スペクトルと検出器上のイオン画像分布を測定し、それらのデータを解析して運動量画像分布を求めた。Σ-Σ型平行遷移による励起のため、解離生成したイオンの運動量ベクトルは励起光の電気ベクトル方向に強く分布していることが分かった。昨年度に立ち上げ調整した位置検出型飛行時間質量分析器を用いて、今年度は3フッ化メタン(CHF_3)分子について運動量画像分光実験を行った。

直線偏光したシンクロトロン放射光でCHF_3分子の炭素原子(C)の1s電子をσ*a_1,σ*e,3pe,イオン化連続状態(Icont.)などさまざまな状態に励起して、その後に解離生成するH^+やF^+など各種イオンの角度分布や運動エネルギー分布を調べた。F^+の運動エネルギー分布のピークはいずれの励起でも4eV付近ではあるが、σ*a_1,σ*e,3pe,Icontと励起エネルギーが高くなるにつれてピークエネルギーが若干(0.10.2eV程度)高エネルギー側にシフトしていることが分かった。一方、H^+の運動エネルギー分布のピークは、σ*a_1(5.8eV),σ*e(6.0eV),3pe(6.1eV),Icont(6.5eV)と、励起エネルギーが高くなるにつれてピークエネルギーが0.7eV程度高エネルギー側にシフトしている。この結果をより詳細に検討するために、3pe励起の際に生じるH^+を含むイオン対生成過程(H^+-CF_2^+),(H^+-CF^+),(H^+-F^+),(H^+-C^+)での解離時の運動エネルギー放出分布を調べた。(H^+-CF_2^+)と(H^+-CF^+)の場合には56eVがピークになるのに対して、(H^+-F^+)と(H^+-C^+)の場合には1012eVがピークになっており、解離イオンがより大きな運動エネルギーを持つことが分かった。したがって、励起エネルギーが大きくなるにつれて、より大きな運動エネルギーを持つ(H^+-F^+)と(H^+-C^+)のようなイオン対解離過程が多くなることによって、H^+の運動エネルギー分布のピークが高エネルギー側にシフトしているのだと考えられる。
水道水質基準評価方法を含む河川水中農薬のパッシブモニタリング評価方法の確立と適用

本研究では、河川水中の農薬濃度をグラブサンプリングとパッシブサンプリング同時に行い、パッシブサンプリングの時間加重平均濃度(TWA)の妥当性やTWAに与えるパッシブサンプリング設置期間中の濃度変動パターンの影響について検討を行った。その結果、周期的な変動や濃度が安定している物質では、グラブサンプリングによるTWAとパッシブサンプリングによるTWAは2倍以内で一致した。一方、雨天流出や農薬散布等のイベントによって生じる濃度の短期間の急上昇がある場合は、両値で大きなずれが生じた。濃度変動の変動係数と両値の比率を整理した結果、5倍以上の場合は明白なイベントが生じていることが明らかとなった。水道水源における農薬の新しいモニタリング手法としてのパッシブサンプリング手法の適用可能性の評価を目的に、今年度はGC/MSで測定可能な既存農薬の水道水源における存在状況を4月から9月の約6か月間にわたり、グラブンサンプリングとパッシブサンプリングでモニタリングした。また、現在、生態系への影響が懸念されているネオニコチノイド系農薬のパッシブサンプリング手法の確立を行った。以下にそれぞれの結果の概要を示す。東京、埼玉、千葉の水理学的特性の異なる水源地4か所において、4月から9月の6ヵ月間、週に一回、グラブサンプリングを行った。また、月に一回のパッシブサンプリングも行った。その結果、一か月間の時間加重平均値が推定できるパッシブサンプリング結果は、グラブサンプリングの時間加重平均値とおおむね一致した。また、一部のデータでは、グラブサンプリングの時間加重平均値がパッシブサンプリングのそれよりも5倍程度大きかった。このようなケースは、モニタリング期間中に農薬の一時的な使用によるシグナル的な濃度変動があり、著しい高濃度値が、グラブサンプリングの時間加重平均値を過剰評価していることが推定された。以上の結果から、時間加重平均評価におけるパッシブサンプリングの有効性が確認できた。2ネオニコチノイド系農薬のパッシブサンプリング手法の確立ネオニコチノイドを吸着するディスク状吸着材を検討し、最適な二種を決定した。さらに、ELISA手法を検出方法とした最適な抽出、分析手法を確立した。困難ではあったが、複数の水源において長期間のグラブサンプリングとパッシブサンプリングの比較実証試験を実施できた。また、結果も期待通りのデータが得られた。ネオニコチノイド系農薬のパッシブサンプリングについても、その基礎となるELISA法のためのディスク分析方法を確立できた。関東地方の異なる水道水源河川4河川において、農薬散布量の多い4月から9月にかけてパッシブサンプラー及びグラブサンプリングによる河川水中農薬濃度モニタリングを同時に行った。グラブサンプリングは一週間間隔で行い、パッシブサンプリングは一か月の時間加重平均濃度を推定した。水道水質基準に設定されている64農薬を対象にモニタリングした結果、いずれのサンプリング期間においても、農薬の検出数はグラブサンプリング及びパッシブサンプリングともに大きな差異はなかった。また、多くの農薬ではグラブサンプリングの一か月の平均濃度とパッシブサンプリングの時間加重平均濃度について2倍以内で一致した。一方、いくつかの農薬ではグラブサンプリングの平均値が、パッシブサンプリングの時間加重平均濃度よりも2倍以上高かった。これらの農薬の流出パターンの共通点は、一週間や二週間内の短期間のパルス状の流出をしていた点であった。そこで、グラブサンプリングの各農薬の農薬時間データの変動係数とパッシブサンプリングの時間加重平均濃度に対するグラブサンプリング単独データの比率の関係を整理した結果、比率が5倍以上の範囲では変動係数と比率の間に正の相関関係がみられた。つまり、比率が5倍以上になった農薬はすべてがパルス状の流出挙動を示すことが示唆された。以上の結果から、パッシブサンプリングの農薬モニタリングは一週間や二週間のパルス的な流出パターンでなければ、グラブサンプリングの平均値と2倍以内で一致する精度を有し、グラブサンプリング結果がパッシブサンプリングの時間加重平均濃度の5倍以上検出された場合は、パルス状の流出時のデータであることが推測できる。GC/MSにより分析可能な従来の農薬については、パッシブサンプリングが検出可能なイベントの特性把握を行うことで、パッシブサンプリングの検出限界を把握する。この結果と平成27年度の実証試験結果を組み合わせ、最終的にパッシブサンプリングとグラブサンプリングの特性や評価方法について整理し、実用化を進める。一方、ネオニコチノイド系農薬については、平成27年度確立したディスクを用いたELISA分析法をパッシブサンプリングに発展させるため、室内キャリブレーション試験を行う。さらに、実証試験を行い、実環境中のネオニコチノイド系農薬の存在実態の把握と生態リスク評価を行う。環境化学
MLL遺伝子再構成を有する難治性乳児白血病の病態解析から新規治療法開発を試みる

難治性乳児白血病に代表的なMLL遺伝子再構成を有する融合遺伝子を、CD10陽性の白血病細胞株に導入した。当初、融合遺伝子を導入することで、乳児白血病に特徴的とされるCD10の発現が陰性化することが推測された。しかし、導入後もCD10は陰性化されないことが認められ他の要因の関連性が示唆された。また、無治療自然寛解した先天性急性骨髄性白血病症例を経験した。細胞解析を行うと、発症時点でRNAやタンパクの発現量が極端に低下していることが分かった。このように発現が抑制されていることは過去に示されたことはなく新規発見となった。これらのメカニズムの解明が新規治療法開発の足がかりになると考えられた。本研究は、MLL遺伝子再構成を有する乳児急性リンパ性白血病(MLL-R ALL)の病態解析と新規治療法開発を目的としている。MLL-R ALLでは、アポトーシスに関連する遺伝子がメチル化されている事が報告されており、エピジェネティクスに関連した遺伝子発現制御機構が病態に関与している事が示唆される。過去に我々はMLL-R ALLで特徴的な所見であるCD10タンパクの陰性化の機序に、CD10遺伝子プロモーター領域のメチル化が関与している事を報告した。すなわち、MLL融合タンパクがエピジェネティクスに関与し、アポトーシス関連遺伝子をメチル化する病態が示唆された。そこで、CD10タンパク発現陽性の急性Bリンパ芽球性白血病細胞株(HAL-01)にMLL融合遺伝子を導入しCD10タンパクが陰性化することで、MLL融合タンパクによるメチル化機構が確認でき、導入前後での遺伝子発現プロファイルを解析することで、中心的役割を果たす遺伝子を同定することが可能だと考えた。患者検体よりクローニングしたMLL-AF9融合遺伝子をネオマイシン耐性遺伝子と共に発現するレトロウイルスベクターに搭載し、パッケージングセルラインであるPA317細胞株にトランスフェクションしG418と共培養する事でstable cell lineを作成した。レトロネクチンを用いて、培養細胞用プレートにレトロウイルスを接着させ、そこにHAL-01細胞株をプレートの底に遠心沈降させ、レトロウイルスと感染させた。G418と共培養することでMLL-AF9タンパク発現細胞のみを培養することを可能とした。CD10タンパクの発現をフローサイトメトリー法を用いて解析した。CD10タンパクは予想とは反して陰性化しなかった。その原因となる因子を検索中である。当初、MLL-AF9遺伝子導入後の細胞は、CD10タンパクの発現が低下していると予想していた。CD10タンパクの発現低下は、メチル化機構が働き始めたことを示唆する所見であり、遺伝子導入前後の細胞をそれぞれ免疫不全マウス'NOGマウス'に投与し、生存曲線などで細胞の特性を比較することを今年度中の予定としていた。しかし、CD10タンパクの発現が遺伝子導入後においても認められなかった。これには、種々の仲介している分子の関与が推測される。メチル化機構における重要なタンパクとして、PU.1タンパの関与が挙げられる。HAL-01細胞株でのPU.1タンパクの発現を検討しておらず、今後検討していく必要がある。そのため、新着状況としては"やや遅れている"とした。本研究は予後が不良とされているMLL遺伝子再構成を有する乳児急性リンパ性白血病(MLL-R ALL)の病態解析と新規治療法開発を目的としている。MLL-R ALLではアポトーシスに関連する遺伝子がメチル化されていることが報告されており、エピジェネティクスに関連した遺伝子発現制御機構が本病態に関連していると推察される。そこで、CD10タンパクを発現する急性リンパ性白血病細胞株(HAL-01)にMLL融合遺伝子を遺伝子導入することで、MLL-R ALLに特徴的なCD10タンパクの発現を低下を実現することが可能か検討した。また、MLL融合遺伝子の導入前後で既知のアポトーシス関連遺伝子のメチル化状態を検索し、どの遺伝子が病態に重要な役割を果たしているか検討した。患者検体よりクローニングしたMLL-AF9融合遺伝子をレトロウイルスベクターに搭載しHAL-01に遺伝子導入を繰り返し行なった。遺伝子導入の成功はレポーター遺伝子であるGFPの発現で確認した。CD10タンパクの発現量をフローサイトメーターを用いて解析したところ、MLL-AF9融合遺伝子導入後のCD10タンパクの発現量は全く低下していなかった。その原因を文献検索より考察し、PU.1タンパクがMLL融合遺伝子をCpG領域にリクルートする事が推測され、HAL-01内でのPU.1タンパク発現レベルが低下していると推測した。現在、PU.1タンパクの発現を確認する系を立ち上げている。また、MLL遺伝子と生物学的特性が類似するMOZ遺伝子の再構成を有する乳児急性骨髄性白血病症例(iAML)は自然寛解する症例がある。過去に報告のない新規MOZ-p300融合遺伝子を有するiAML症例のタンパク発現、遺伝子発現を解析し小児血液がん学会で報告した。本解析内容を活用し予後不良であるMLL-R ALLの新規治療法開発に繋げていく。MLL-AF9融合遺伝子を遺伝子導入したHAL-01でCD10タンパクの発現が低下しなかった。低下しなかった原因を、文献検索を進めPU.1の発現レベルが関与しているのではないかと突き止めた。しかし、PU.1タンパク発現確認の系を立ち上げるのに時間がかかり、進捗状況はやや遅れている。今後、PU.1タンパクの発現解析を行い、原因を突き止めCD10タンパク発現を低下させる系を確立する予定である。

また、MOZ遺伝子再構成を有する乳児急性骨髄急性白血病の解析を開始したことから、前述の系の立ち上げに遅れた。しかし、MOZ遺伝子の解析は生物学的特性が類似しているMLL遺伝子解析において有用だと考えられ、この解析から得た知見を来年度の研究計画に応用していく。本研究は予後が不良とされているMLL遺伝子再構成を有する乳児急性リンパ性白血病(MLL-R ALL)の病態解析と新規治療法開発を目的としている。MLL-R ALLではアポトーシスに関連する遺伝子がメチル化されていることが報告されており、エピジェネティクスに関連した遺伝子発現制御機構が本病態に関連していると推察される。そこで、CD10タンパクを発現する急性リンパ性白血病細胞株(HAL-01)にMLL融合遺伝子を遺伝子導入することで、MLL-R ALLに特徴的な、プロモーター領域のメチル化によって引き起こされるCD10タンパクの発現を低下を実現することが可能か検討した。患者検体よりクローニングしたMLL-AF9融合遺伝子をレトロウイルスベクターに搭載しHAL-01に遺伝子導入を繰り返し行なった。遺伝子導入の成功はレポーター遺伝子であるGFPの発現で確認した。CD10タンパクの発現量をフローサイトメーターを用いて解析したところ、MLL-AF9融合遺伝子導入後のCD10タンパクの発現量は全く低下していなかった。その原因を文献検索より考察し、PU.1タンパクがMLL融合遺伝子をCpG領域にリクルートする事が推測され、HAL-01内でのPU.1タンパク発現レベルが低下していると推測した。また、MLL遺伝子と生物学的特性が類似するMOZ遺伝子の再構成を有する乳児急性骨髄性白血病症例(iAML)は自然寛解する症例が半数ほど存在する。我々は、過去に報告のない新規MOZ-p300融合遺伝子を有するiAML症例のタンパク発現、遺伝子発現を解析しLeukemia&lymphoma誌に報告した(Ikawa et al. 2018)。本結果は、生物学的特性が類似するMLL-R ALLの新規治療法開発に有用な結果であった。今後の研究の発展に生かしていきたい。難治性乳児白血病に代表的なMLL遺伝子再構成を有する融合遺伝子を、CD10陽性の白血病細胞株に導入した。当初、融合遺伝子を導入することで、乳児白血病に特徴的とされるCD10の発現が陰性化することが推測された。しかし、導入後もCD10は陰性化されないことが認められ他の要因の関連性が示唆された。また、無治療自然寛解した先天性急性骨髄性白血病症例を経験した。細胞解析を行うと、発症時点でRNAやタンパクの発現量が極端に低下していることが分かった。このように発現が抑制されていることは過去に示されたことはなく新規発見となった。これらのメカニズムの解明が新規治療法開発の足がかりになると考えられた。今後、MLL-AF9遺伝子導入後、HAL-01におけるCD10タンパクの発現を抑制させるために必要な分子を同定する。
ドイツ人芸術大学長達の内的外的亡命と戦後芸術大学改革への思想的・芸術教育学的展開

本研究では、内的・外的亡命芸術大学長・教授達による戦後芸術アカデミー・芸術大学改革という事象に関し、大西洋を超えて世界的規模で展開した戦後芸術アカデミー・芸術大学改革の動態的ダイナミズムが、単に芸術学、芸術教育学の立場からだけでなく、亡命者研究、並びに芸術アカデミー改革史の視点と成果を踏まえて解き明かされた。モティーフは、戦後ベルリン造形芸術大学、カッセル芸術大学、シュトゥットガルト芸術アカデミー(以上、ドイツ)、シカゴのニュー・バウハウス、バウラック・マウンテン・スクール、ニューヨークのハンス・ホフマン・スクール(以上、合衆国)、これらの改革的芸術学校・芸術大学の戦後・戦中改革と同改革に関わった学長(学校長)とリーダー的教師達の貢献である。科研「ドイツ人芸術大学長達の内的外的亡命と戦後芸術大学改革への思想的・芸術教育学的展開」(平成21年度)では、鈴木幹雄・長谷川哲哉により『バウハウスと戦後ドイツ芸術大学改革』が形にされた。また鈴木幹雄により「シュトゥットガルト・アカデミー出身のモダニズム芸術家W・バウマイスターにみる芸術教育と芸術教育観について-」研究がなされ、研究協力者、小橋諒との共著研究「アメリカにおける改革芸術学校ブラック・マウンテン・カレッジの芸術教育-学長J・A・ライスの教育理念とバウハウス教師J・アルバースの芸術教育上の貢献について-」(論文)が形としてもたらされた。更にまた、長谷川哲哉によりベルリン造形芸術大学元学長K・オットーについての現地調査・文献調査がなされると同時に、「改革芸術学校バウハウスの教育学的前提-バウハウス初代学長グロピウスの教育学的構想を中心に-」(論文)が実現された。また、研究協力者、石川潤によりカッセル芸術大学元学長J・エルンストについての現地調査・文献調査がなされと同時に、調査中間報告書「ユップ・エルンストJupp Ernst 1905-1987」がまとめられた。加えてまた、研究協力者普照潤子、安部順子により、それぞれ「アメリカにおける亡命ヨーロッパ人芸術家たちの苦悩と学問的貢献:バウハウス出身学長L・M・ナギの事例について」と「ベルリン造形芸術大学における戦後第三世代・芸術教育学者リューデン氏の課題意識について-戦後ベルリン造形芸術大学改革と芸術教育学への影響を手掛りとして-」が学会報告としてまとめられた。科研「ドイツ人芸術大学長達の内的外的亡命と戦後芸術大学改革への思想的・芸術教育学的展開」(平成21年度)では、鈴木幹雄により本年度のシュトットガルトでの現地調査・研究を踏まえてシュトットガルト芸術アカデミー教授W・バウマイスターによる戦後芸術アカデミー改革思想についての研究「内的亡命に耐えたドイツ人モダニズム芸術家W・バウマイスターに見る芸術教育と芸術教育観について」が公開された。他方また昨年度の現地調査・研究を踏まえて、長谷川哲哉により、ベルリン造形芸術大学元学長K・オットーについての論文「K・オットーのバウハウス観〔I〕-ベルリン造形芸術大学第二代学長就任直後までの経歴と言説から-」が達成され、研究協力者石川潤(と鈴木)により共著研究「現代的要請と芸術教育学的遺産とのはざまに位置する図工・美術系教科カリキュラムについて-ノルトライン=ヴェストファーレン州における芸術教育学の伝統-(上)」が公開された。更に、研究協力者安部順子により論文「K・ホーファーにみる芸術アカデミー批判とアカデミー改革の思想」が公表され、同普照潤子により、論文「亡命バウハウス教師L・M・ナギの芸術教育学上の苦闘とシカゴにおける芸術学校改革」公表された。本助成研究では、平成22年度鈴木幹雄によりなされたシュトゥトガルトにおける現地調査・文献調査を踏まえ、平成23年度、「W・バウマイスターにみるモダン・アーティストの情熱と戦後アカデミー改革-フランス・モダンアートの洗礼を受けた一芸術家は内的亡命に耐える中で何を構想したか-」の研究発表がなされた。同発表では、バウマイスターによる戦後アカデミー改革構想がフランス留学以降の研究活動・探求活動と母国での造形表現研究を基礎に統合的に形作られたものである事が明らかにされた。また長谷川哲哉により、ベルリン造形芸術大学戦後第2代学長K・ホーファー研究の一環として「バウハウスにおける創造性教育の成功の諸要因とその関係」が公にされ、戦後ベルリン造形芸術大学改革の中心軸をなす「創造性教育」の成功の秘密とその根拠の一端が実体として解明された。他方また、研究協力者石川潤により、カッセル芸術大学元学長J・エルンストについての平成21年度現地調査・文献調査を踏まえて、平成23年度、論文「ユップ・エルンストの戦後-改革コンセプト「良いフォルム」とドクメンタIIIの周辺」(報告書収録予定)がまとめられ、同学長によるカッセル芸術大学改革コンセプトがドクメンタIIIを手掛かりに解明された。更に研究協力者安部順子より、同年度、論文「K・ホーファーにみる芸術アカデミー批判とアカデミー改革の思想-1945年から1955年の遺稿を手掛かりとして-」(論文)が公表され、戦後ベルリン造形芸術大学初代学長

ホーファーによる、改革構想とアカデミズム克服のプロセスが明らかにされた。近日、課題テーマに即して、本研究の研究業績がまとめられる予定である。
発展途上国における環境負荷低減型社会基盤施設の設計

本研究の目的は,粉塵などによる公害型環境問題から,ゴミ処理に関連した生活型環境問題,資源枯渇・地球温暖化・オゾン層破壊に係わる地球環境問題に至る短期的・長期的環境問題に配慮した社会基盤整備手法について,社会基盤をほぼ整備し終え,それらの維持管理および解体・再利用・再構築の時代に突入した先進諸国と今後迅速に多くの社会基盤を整備しなければならないが,資金的制約がある発展途上国の両立場から検討することである.これらの問題を解決する1つの手法として,生活廃棄物などを資源リサイクルに取り入れたエコセメントコンクリートの活用が有効であると考えられる.この利用を促進するためには,構造部材としての評価が行われ,その性能が保証される必要がある.そこで,本年度は,普通セメントコンクリートとエコセメントコンクリートおよびそれらに廃棄灰を付加したコンクリートに対し,圧縮試験と引張試験を行い力学的な評価を行った.以下に得られた結論を示す.1、コンクリートに細骨材の15%までの廃棄灰の付加的な使用は,一般的に,7日,28日,91日の材齢において,エコセメントコンクリートと普通セメントコンクリートの両方にとって,オリジナルな廃棄灰を未配合のコンクリートに比べ,圧縮強度の増加をもたらす.2、28日の引張強度において,エコセメントコンクリートへの15%までと普通セメントコンクリートへの10%までの廃棄灰の付加は,オリジナルな廃棄灰を未配合のコンクリートに比べ,高い引張強度を有するコンクリートを生み出す.3、純粋な廃棄灰を未配合のエコセメントコンクリートが純粋な廃棄灰を未配合の普通セメントコンクリートより低い強度を持っているにもかかわらず,廃棄灰の付加によって,普通セメントコンクリートよりエコセメントコンクリートの強度の増加が高くなる.本研究の目的は、粉塵などによる公害型環境問題から、ゴミ処理に関連した生活型環境問題、資源枯渇・地球温暖化・オゾン層破壊に係わる地球環境問題に至る短期的・長期的環境問題に配慮した社会基盤整備手法について、社会基盤をほぼ整備し終え、それらの維持管理および解体・再利用・再構築の時代に突入した先進諸国と今後迅速に多くの社会基盤を整備しなければならないが、資金的制約がある発展途上国の両立場から検討することである。そこで本年度は、日本の生活廃棄物などを資源リサイクルに取り入れたエコセメント、スクラップ鉄の世界規模での資源リサイクル化、サハラ砂漠以南で多く存在する石灰岩に類似した火山岩のセメント材料としての適用性、その使用の環境への問題点や実験的評価手法について調査や検討を行った。省エネルギーや二酸化炭素の削減の問題を解決しなければならない日本にとって、エコセメントの利用は、非常に有効であることが分かった。日本においても2001年頃からNEDOによって製造方法が開発され、まだ製造プラントは少ないものの徐々にエコセメントを製造する環境が整いつつある。また、エコセメントの材料強度は、一般的なコンクリート材料と比べ同程度かそれ以上の性能を示していることが明らかとなった。したがって、エコセメントの利用を促進するためには、構造部材としての評価が行われ、その性能が保証される必要がある。そこで、基本セメントと混合材料の種類や割合を選定し、実験的手法として曲げ試験や圧縮試験について検討を行った。来年度は、今年度の検討・調査結果をふまえ、エコセメントの力学的特性の解明や適用性について検討する予定である。本研究の目的は,粉塵などによる公害型環境問題から,ゴミ処理に関連した生活型環境問題,資源枯渇・地球温暖化・オゾン層破壊に係わる地球環境問題に至る短期的・長期的環境問題に配慮した社会基盤整備手法について,社会基盤をほぼ整備し終え,それらの維持管理および解体・再利用・再構築の時代に突入した先進諸国と今後迅速に多くの社会基盤を整備しなければならないが,資金的制約がある発展途上国の両立場から検討することである.これらの問題を解決する1つの手法として,生活廃棄物などを資源リサイクルに取り入れたエコセメントコンクリートの活用が有効であると考えられる.この利用を促進するためには,構造部材としての評価が行われ,その性能が保証される必要がある.そこで,本年度は,普通セメントコンクリートとエコセメントコンクリートおよびそれらに廃棄灰を付加したコンクリートに対し,圧縮試験と引張試験を行い力学的な評価を行った.以下に得られた結論を示す.1、コンクリートに細骨材の15%までの廃棄灰の付加的な使用は,一般的に,7日,28日,91日の材齢において,エコセメントコンクリートと普通セメントコンクリートの両方にとって,オリジナルな廃棄灰を未配合のコンクリートに比べ,圧縮強度の増加をもたらす.2、28日の引張強度において,エコセメントコンクリートへの15%までと普通セメントコンクリートへの10%までの廃棄灰の付加は,オリジナルな廃棄灰を未配合のコンクリートに比べ,高い引張強度を有するコンクリートを生み出す.3、純粋な廃棄灰を未配合のエコセメントコンクリートが純粋な廃棄灰を未配合の普通セメントコンクリートより低い強度を持っているにもかかわらず,廃棄灰の付加によって,普通セメントコンクリートよりエコセメントコンクリートの強度の増加が高くなる.
トロピカル数学を用いた脳磁図の研究

名古屋大学多元数理科学研究科の伊藤敦氏及び韓国高等科学院の三浦真人氏と共同で行っている、代数ビジョンにおける射影再構成問題(projective reconstruction problem)の研究を継続した。特に、コンピュータービジョンにおいて用いられているGrassmannテンソルが多視点多様体(multiview variety)に対するChow形式である(より正確には、古典的なChow形式は、射影空間の部分多様体を双対射影空間の直積の超曲面に変換したものの定義式の係数であるのに対し、Grassmannテンソルは、射影空間の直積の部分多様体である多視点多様体をGrassmann多様体の直積の超曲面に変換したものの定義式の係数である)という観点から、先行研究に対する我々の結果の位置づけを明確にし、論文の改訂を行った。また、三浦真人氏と共同で、多次元尺度構成法(multidimensional scaling)に関する研究を行った。多次元尺度構成法は、与えられた有限距離空間をなるべく良く近似するユークリッド空間の部分空間を探す手法であり、射影による次元削減が線形なのに対し、非線形の次元削減を行う。例えば、これとFloyd-Warshallアルゴリズム(これはトロピカル半環上の行列の冪である)を組み合わせることによって、isomapと呼ばれる多様体学習(manifold learning)の代表的な手法が得られる。古典的な多次元尺度構成法においては距離行列の固有分解が用いられるが、我々は二重井戸型ポテンシャルやLennard-Jonesポテンシャルを用いた損失関数を設定して、それを最小化する一種の多体問題として多次元尺度構成を捉え、いくつかの興味深い現象を観察した。特に、等距離空間に二重井戸型ポテンシャルを与えた場合に、損失関数が連続的な停留点(モジュライ)を持つ事を証明した。次元削減は、データの次元が高くなるにつれて取り扱いが急激に困難になるいわゆる次元の呪いや、人間が3より大きな次元の空間を把握することが困難であることに起因するデータの視覚化の問題などに対処するための重要な手法であり、様々な応用を持つ。本研究が目標としている脳磁図の生データは極めて高い次元を持つことから、その取り扱いにおいてはどこかの段階で次元削減を行うことが必要になる。射影再構成は線形射影による次元削減に関する理論的な基礎の一つを提供し、多次元尺度構成法は非線形の次元削減における最も基本的な手法の一つであるが、この双方に関して着実な進歩があり、研究はおおむね順調に進展している。多次元尺度構成法に関して、これまでに得られた結果を論文としてまとめる。また、三浦真人氏らとも協力して、機械学習の手法を用いた脳磁図の研究に取り組む。本申請の目的の1つは、トロピカル幾何学を発展させ、様々な状況に応用できる道具を開発することである。この方向では、香港中文大学のKwokwai Chan氏およびImperial College LondonのDaniel Pomerleano氏との共同研究において、いくつかのトーリックCalabi-Yau多様体に対して、Lagrangeトーラスファイブレーションの底空間のトロピカル幾何学を用いてCalabi-Yau多様体の巻かれたFloerコホモロジーが記述できることを証明した。また、本申請の研究では、脳磁図測定データに新規の数学的手法を適用することで脳の様々な状態を判別することが目標の一つとなる。脳磁図データから主観的な感覚についての客観的な判定を下すことも研究の視野には入ることから、従来からある数学的手法により主観的な感覚に関する脳磁場データの解析によりどのような知見がえられるかの検討を行った。具体的には、健常被験者を対象に、一定時間後の主観的な感覚の予測を行う課題を実施し、前頭葉から側頭葉に及ぶ複数の脳部位で脳磁場活動のパワー値が変化していることが明らかとなった。今後、新規の数学的手法の開発、有効性の検証の際に役立つ知見であると考えられる。トロピカル幾何学を脳磁図の研究に応用するというのは野心的な目標であり、そこに直ちに結び付く成果はまだ無いが、トロピカル幾何学の研究と脳磁図の研究は着実に進んでおり、研究計画は全体としておおむね順調に進展している。本研究の目標の一つは、脳磁図に新規の数学的手法を適用することで、脳の様々な状態を判別することである。これに向けて、今年度はいくつかの異なる状態にある被験者の脳磁図を測定した上で、それを分離・識別するための手法について研究を行った。基本的なアイデアは、脳の状態を脳磁図の空間の上の確率分布としてモデル化し、そこに情報幾何的な手法を適用する事である。研究課題名に現れる「トロピカル数学」は、情報幾何において自然にアファイン構造が現れ、その上で区分線形性が意味を持つことと、代数統計学とトロピカル幾何学に密接な関係があることから来ている。このアイデアに基づいて、測定した脳磁図にいくつかの手法を試してみたが、脳磁図の空間の上の確率分布の空間が非常に次元の高い空間になり、それに比べると標本の数がどうしても少なくなるため、取り扱いが難しく、意味のある結果を得るには何らかの方法で次元を下げる必要があるという認識に至った。そこで次に、高次元のデータの低次元への射影について考察を行い、その文脈でコンピュータービジョンにおける再構成問題に興味を持った。これは高次元から低次元への射影を複数用意して、その像からもとの高次元の対象を復元する問題であるが、これに韓国高等科学院の三浦真人氏及び京都大学理学研究科の伊藤敦氏と共同で取り組み、代数幾何的な手法を用いることによって新たな進展が得られた。これについては論文を準備中である。