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忘れられた思想家J.M. ロバートソン：ヴィクトリア時代の合理主義的宗教批判

本研究の目的は、ヴィクトリア時代末期に徹底した合理主義の立場から宗教批判の論陣を張り、ジャーナリストおよび学者として膨大な記事や著作でブリテン中産階級に大きな影響を与えながら、その後ほとんど忘れられたJ.M.ロバートソン(1856-1933)を再発掘することであった。結果として第1に、宗教改革期以降の新たなキリスト教批判の系譜の中にロバートソンを十分位置づけることができることを、彼の膨大な「自由思想」研究の内容から確認した。第2に、ロックの経験論的認識論の定立を契機とした理神論第2世代から懐疑主義、合理主義的無神論ないし不可知論へのブリテン宗教批判の展開をロバートソンが的確に整理・評定したことを確認した。併せて、彼の知的活動自体が、“科学の時代"と言われたヴィクトリア時代において合理主義的宗教批判のポピュラー・サイエンスとしての世俗的拡大であったことも確認した。第3に、ロバートソンの上記の思想の具体的実践であるロンドンのサウス・プレイス倫理協会での非宗教的道徳啓発活動の概要を、同協会での複数回の資料調査とGoogle Ngramによるテキスト・マイニングの利用によってある程度明らかにした。加えて、この世俗的な道徳心醸成の活動が、先行者ベンサムの政教分離論やJ.S.ミルの直観主義批判の影響を受けたものであることも示唆することができた。この最後の点は、同協会を中心としたJ.A.ホブソンとの協力関係の解明も含めて、当初計画した2名の連携研究者との連携が必ずしも十分でなかったことにもよるが、より詳しく解明すべき今後の課題として残された。背景をなすヴィクトリア時代中期までの宗教事情については、スミス、ミル、ニューマンなどに即して既に報告・発表したので、今後は以上の中核的成果を順次内外の関連学会、大学紀要、関連学会誌に発表していく予定である。本研究課題は、わが国のヴィクトリア時代研究の弱点である宗教的側面の探求に貢献すること最終的な目的としている。この課題を、合理主義者、自由主義者、反宗教家、社会改良家、ジャーナリストとしての精力的な知的活動とその影響力に比して、現在はイギリスでもほとんど忘れられた存在となった、ヴィクトリア時代後期から20世紀初頭を中心的に幅広く活躍したJ.M.ロバートソン(John M. Robertson: 1856-1933)に着目することで果たそうというものである。具体的には、第一に、とりわけ言及されることの稀な、ロバートソンの宗教批判、キリスト教批判に着目し、それに深く関わる経済まで含めた彼の独特な社会認識のあり方を再発掘する。第二に、そのことを通じて、ヴィクトリア時代の合理主義とリベラリズムの系譜の中にロバートソンを正当に位置づけることでわが国の研究の空白を埋めようというものである。第一に、上記「研究実績の概要」に記した第三の側面、すなわちスコットランド啓蒙における自然主義的宗教批判の探求とその報告に注力し過ぎた結果、主要な検討対象であるロバートソンの合理主義的宗教批判の再構成への対処が計画より弱くなったことが挙げられる。第二に、研究代表者の定年退職による名誉教授職への職位の異動に関わる義務的な諸実務によって、物理的に課題研究に充てる時間が予想以上に減殺されたことを挙げねばならない。その結果、第三に、ロバートソンが主要メンバーであったロンドンのホルボーン地区に所在するThe South Place Ethical Society(2012年にConway Hall Ethical Societyに名称変更)を訪問し、デジタル化されておらずインターネットを通じても見ることの出来ないレベルの資料調査を行うことができなかったことも挙げられる。なお、以上の3点の理由は、次年度においては大幅に改善されることを述べておきたい。平成28年度は、名誉教授への職位変更により課題研究への従事時間が大幅に増えることから、ロバートソンの代表作の1つ、History of Freethought in the Nineteenth Century (1899)を中心としたロバートソン自身の諸著作や記事の検討に注力することとした。ここで明らかとなったのは、ロバートソンは宗教批判、制度化されたキリスト教批判を、思想家としての専門的・学術的な立場とともに、ジャーナリストとして現代の“popular science"に相似的な大衆的な立場の両面から行っており、そのことが彼の方法的な徹底を阻む原因となったことである。具体的には、合理主義の立場から経験論的な認識論に依拠していることは明らかであるが、奇蹟論や神の存在論的証明、デザイン論などの蓄積された神学的議論への関心が必ずしも十分でなく、18世紀のヒュームやバトラーらの厳密な論理水準においての検討に至っていないことが否めなかった。これらが、歴史的には彼が“わかりやすい"膨大な刊行物により生存中に大衆的な影響力を持った反面、後年、学術的には彼の業績や刊行物がアカデミズムから“忘れられる"ことになった理由に他ならない。なお、28年度の内外での学会発表や公刊論説は、第一に、主として27年度中に行った、ロバートソンに至るヴィクトリア時代の宗教批判の中心的議論を功利主義者J.S.ミルとオクスフォード運動の主導者J.H.ニューマンに絞って検討した成果である。第二に、27年度から28年度にかけて行った、ロバートソン的合理主義的宗教批判の先駆者と位置づけられる英国理神論の代表的論客、J.トーランドの著作の書評、及び、英日の比較の視点から19世紀以降ほぼ同時代の日本キリスト教の展開を考察した成果とである。28年度は、代表者の定年退職1年目であり、学内行政から離れて研究課題の検討に集中できるようになったため、研究課題に関わるテキストに沈潜することが可能となった。

この点は、人文・社会科学の思想史的個人研究の進捗にとっては貴重な条件であった。そのことは同時に、検討の対象となったJ.ロバートソンを取り巻くヴィクトリア時代中期から後期に至るブリテンの思想状況や宗教状況を、全体として鳥瞰する視点を持つ余裕ができたことに繋がる。また、上記「実績の概要」に示したように、キリスト教批判のあり方を検証するという研究内容の特質によって、直接の対象であるブリテンだけでなくアメリカや日本との比較の視点、不寛容と暴力に溢れる現代の宗教紛争への視点といった、研究開始前には必ずしも想定していなかった視野の広がりを得ることができたのは、研究の進捗には大いに寄与するものであった。宗教と経済と政治の関連を課題とする研究に弱点を持つわが国の研究状況を鑑みたとき、このことは、最終年度での研究の更なる進展を期待させるものと、代表者自身は捉えている。ただ、第14回国際功利主義学会フランス・リール大会(リール・カトリック大学:平成28年7月)での報告に併せて、前年度から予定していたロンドンでのThe Conway Hall Ethical Society(旧The South Place Ethical Society)図書室でのロバートソン関係の資料調査が、スケジュールの都合で果たせなかったのは、特に同時代の受容や反響の程度の確認、未確認資料の発掘といういくつかの点で不十分さを残す結果となった。これが「おおむね順調に進展」とした主な理由である。平成29年度は、ヴィクトリア時代中期から20世紀初頭にかけての合理主義的宗教批判の潮流の中におけるJ.M.ロバートソンの位置について、同時代の信仰擁護派も含めた彼を取り巻く思想家、著述家の議論と対比させながら総括的な検討を行った。その際、彼が関わったロンドンの反宗教啓蒙団体South Place Ethical Societyの後進であるConway Hall Ethical Society図書館での資料調査を行った。以上により、平成27年度と28年度での18世紀以降の理神論・懐疑主義・無神論の系譜の検討や彼の代表作History of Freethought in the Nineteenth Century (1899)を中心とした彼の思想や方法の検討を行の上に立って、つぎのようなロバートソンの社会思想史的な位置づけと評価を得ることができた。第1に、ロバートソンは19世紀後半ヴィクトリア時代の“時代精神"である科学に依拠した典型的な合理主義的宗教批判を表明したといえるが、J.S.ミルやハクスリーのような、認識論を踏まえた神学的批判やダーウィニズムの展開に対応した十分な理論構成を持つことがなかった。第2に、むしろ、労働者階級への啓蒙活動に尽力したことに示されるように、ロバートソンはあくまでも“popular science"の領域での啓蒙的なジャーナリスト的思想家であると評定できる。この点は、同時代に大衆的影響力を持った一方で、雑誌記事などから本人はベンサム主義者や不可知論者に共鳴していた反面、彼らや知識階級からは高い評価を獲得することはなかったという傍証を得た。
キイロショウジョウバエの求愛行動の基盤となる機能的神経回路網の同定

本研究では、キイロショウジョウバエの求愛行動の基盤となる神経回路網を同定する目的で、中枢神経系内のシナプス接続を可視化する新規GRASPシステムの開発を行った。GRASPの2種類の分割GFPにそれぞれ別の細胞マーカーを付加し、それぞれの分割GFP発現神経細胞を可視化できるようにした。部位特異的組換え酵素の働きによって、別々の神経細胞に分割GFPを発現させるシステムを完成させた。現在、このシステムを用い、求愛行動の基盤となる神経回路網の同定に向け研究を進めている。本研究は、キイロショウジョウバエの求愛行動の基盤となる神経回路網を、遺伝学的ツールを用いて解剖学的、機能的に同定することを目的としている。具体的には、二つに分割された緑色蛍光タンパク質(spGFP)の再構成による蛍光を指標としてシナプス接続を可視化する遺伝学的ツール、GRASPを用い、求愛行動の基盤となる神経回路を形成するfruitless発現神経細胞(Fru[+]細胞)相互、あるいは、他の神経細胞とのシナプス接続をマップして、機能的な神経回路を同定することを目指している。部位特異的組換え酵素の働きによって、別々の神経細胞にGRASPの2種類のspGFPを相互排他的に発現させるトランスジーンを設計し、部位特異的組換え酵素発現トランスジーンや、新規遺伝子の機能評価用トランスジーンを含め、大部分のコンストラクトについてプラスミドの構築を完了した。完成したコンストラクトについては、外部ショウジョウバエ形質転換サービスを利用し、多くのものについて既にトランスジェニックショウジョウバエを得た。現在、これらのトランスジェニックショウジョウバエを用いて、新規GRASP遺伝子や、新規発現システムが設計通りに働くかどうかの評価実験を進行中である。近年発表された神経細胞の活性化がNotchシグナリングの活性化を引き起こすことを示唆する研究に基づき、Notchシグナリング活性化を指標として、特定の条件で活性化された神経細胞群を検出することができるかどうかを探る予備実験を行ったが、良好な結果が得られず、この系の開発は断念した。本研究は、二つに分割された緑色蛍光タンパク質(spGFP)の再構成による蛍光を指標としてシナプス接続を可視化するGRASP技術を利用した遺伝学的ツールを新規に開発し、それを用いてキイロショウジョウバエの求愛行動の基盤となる機能的神経回路網を同定することを目的としている。部位特異的組換え酵素の働きによって、別々の神経細胞にGRASPの2種類のspGFPを発現させるトランスジーンを設計、構築した。使用する組換え酵素と構造の違う2タイプのGRASPトランスジーン、Rec-GRASP1とRec-GRASP2を作製した。これらのGRASPトランスジーンを持ったトランスジェニックショウジョウバエを作製し、部位特異的組換え酵素発現トランスジーンと組み合わせ、設計通りに動作するかどうかの試験を行った。Rec-GRASP1については、組換え酵素の発現は確認できたものの、それに反応して起こるはずのspGFPの発現が確認できず、現在、その原因の究明と対策を進めているところである。Rec-GRASP2では、設計通り部位得的組換え酵素の発現に反応して2種類のspGFPが発現し、神経細胞間のシナプス接続がGFP蛍光でラベルされることが確認された。ただし、組換え酵素の発現レベルが高いと、両spGFPが共発現してしまう場合も観察された。本研究により開発された新規GRASPシステムは、汎用性の高いものであり、新規技術を今後研究コミュニティーに提供できる点において、本研究成果の意義は大きいと考えられる。本研究を発展させる形で、現在、機能的神経回路網の同定に向けて引き続き研究を進めている。GRASPの2種類のspGFPを別々の神経細胞で発現させるため、当初の計画では、GAL4-UASシステムとQシステムと呼ばれる2種類の遺伝子発現システムをそれぞれ用いる予定であった。しかしその後、より利点の多い系を着想したため、現在はその系でのGRASPシステムの構築を進めているところである。現在構築を進めている系では、部位特異的組換え酵素の働きにより、二つの異なった構造を取るトランスジーンを用いる。このトランスジーンは、一つの構造を取った時に一方のspGFPを発現し、もう一つの構造を取った時にもう一方のspGFPを発現するように設計されている。シナプス接続をGRASPによって検出するためには、二つのspGFPが同じ細胞で生産されないことが重要であるが、この新規トランスジーンは二つのspGFPの排他的な発現を保証する優れた特性を持っている。

最近他の研究グループによって、神経細胞の活性化がNotchシグナリングの活性化を引き起こすことを示唆する研究結果が発表された。この現象が一般性を持つのであれば、Notchシグナリング活性化を指標として、特定の条件で活性化された神経細胞群を検出することが可能になる。現在、この系を本研究に応用できるかどうかを検討する予備実験を行っているところである。新規GRASPトランスジーン、部位特異的組換え酵素による相互排他的発現システム、部位特異的組換え酵素発現トランスジーンを設計し、GRASPトランスジーンの主要構成要素に関しては、遺伝子合成サービスを利用して、ショウジョウバエでの発現に最適化したコドンで合成した。プラスミド配布サービスから入手した各種プラスミドと、合成遺伝子とを組み合わせ、各トランスジーンを構築した。大部分のコンストラクトは完成し、一部は現在引き続き構築中である。外部ショウジョウバエ形質転換サービスを利用し、完成したコンストラクトについてトランスジェニックショウジョウバエを作成した。完成したトランスジェニックショウジョウバエは、トランスジーンをバランサー染色体でバランスし系統化した。現在、新たに設計したGRASPトランスジーンの構築を進めている。また、Notchシグナリング活性化を指標として、機能的神経回路を同定することが可能かどうかを、予備実験により検討中である。ショウジョウバエに導入した各種トランスジーンを交配によって組み合わせ、新規GRASPシステムが設計通りに働くかどうかの試験を行う。まずはGRASP各要素の細胞毒性、エピトープタグの実用性、GFP再構築の効率、シグナルの強さ等の基本的評価を行う。平行して、組換えによる発現システムによって設計通りに相互排他的発現が実現できるかどうか、適切な数の神経細胞に発現を誘導できるかどうかの評価も行う。新規GRASPシステムの実用性が確認できた場合、Fru[+]細胞が形作る神経回路網のマッピングを試みる。新規GRASPトランスジーンを完成させ、キイロショウジョウバエに導入する。GRASPトランスジェニックショウジョウバエを用いて、Fru[+]細胞相互、あるいは他の神経細胞とのシナプス接続を可視化できるかどうかの予備実験を行う。良好な結果が得られた場合は、大規模な探索を行い、Fru[+]細胞が形作る神経回路網のマッピングを試みる。また、現在行っている予備実験の結果、Notchシグナリングの活性化を指標とした方法が機能的神経回路の同定に有効であることが示された場合は、この手法による神経回路網のマッピングも平行して行う。GRASPトランスジーン構築に必要な分子生物学用試薬類、消耗品類、キイロショウジョウバエ形質転換外注、免疫組織化学的染色に必要な試薬類、その他、研究の進展に伴って発生する必要な物品の購入に研究費を使用する予定である。また、学会に出席して研究成果の発表を行うことを計画しているため、これに伴って発生する旅費にも研究費を使用する予定である。GRASP
パーキンソン病および類縁疾患におけるすくみ現象の解明

30年度は,以下のようにパーキンソン病患者に対して経時的な評価を行い,縦断研究のためのコホート臨床データを蓄積した.すくみ足評価用の自記式質問票を実施し,その後,規定コース歩行によるすくみ足を評価した.その他,UPDRSスコアにより運動機能,非運動症状としてうつ症状,意欲,睡眠,眠気,レム睡眠行動異常,疲労を各種スケールで評価し, MMSE,FAB, MoCA-Jを用いて認知機能を評価した.縦断コホートデータベースを用いて,すくみ足自覚患者(SFOG)群,すくみ足観察患者群(OFOG),すくみ足なし群に分けて臨床症状や各種スケールの比較検討を行った.OFOG群は全体の17.9%であったが,SFOG群は44.1%であり,全体の62%にすくみ足を有することが判明した.さらに,OFOG群やSFOG群では,運動機能の他に非運動症状が侵されていることも判明した.特に,SFOG群の独立した危険因子を統計学的に検討したところ,運動機能の特徴として,1歩行障害・姿勢反射障害のパーキンソニズムが強い,2罹病期間が長い,3疲労のスコア高い,ことであった.また,歩行障害・姿勢反射障害スコアや疲労スコアの悪化とともにOFOG群の割合も高くなっていった.Wearable monitoring装置を用いてパーキンソン病患者の運動機能を評価した.6個のウェアラブルデバイスを患者の四肢,体幹に装着し、10m歩行試験,立ち上がり・着座,方向転換(360°),Timed up and go Test (TUGT),静止立位保持の運動課題中の動作を定量化した.すくみ足を有するパーキンソン病患者においては,歩幅の減少,歩数の増加,立ち上がり・着座時間の増加,安静時重心動揺角度の増加,方向転換時間増加,角度減少,速度低下していた.また,歩行姿勢状態においては,矢状面の重心動揺角度の増加していた.新規パーキンソン病患者やフォローアップ中の患者の臨床データを評価し,順調に症例数を蓄積しており,目的解析に向けたコホートデータ登録が順調に進んだ.データベースをもとにベースライン時における状態をまとめ,論文として誌上発表した.Wearable monitoringを用いたMobility Labによる数値化データも蓄積され,各種パラメーターを用いた解析作業を行った.蓄積されたデータベースを利用し新規発症したすくみ足の危険因子,重症化に関する因子を幅広い観点から絞り込む.さらに,Mobility Labを用いた研究では,すくみ足に関連する数値化データを元にすくみ足に関連するパラメーター変化を統計学的に抽出し,すくみ足診断の有用性を検証する.さらに縦断的検討を加え,ベースラインの軽微なパラメーター変化が,将来のすくみ足の発現を客観的に捉えることができるか検討していく.本研究では,パーキンソン病および類縁疾患患者にみられるすくみ足現象を的確に早期に検出する方法を開発し,すくみ足の発現頻度,発症に関する関連因子を抽出し,将来の介入研究の基盤を形成することを目的としている.既存のコホートデータを横断的および縦断的に評価して,すくみ足現象の発現に関連している因子を抽出検討を行い,学会発表を行った.研究遂行するためのパーキンソン病患者の臨床データを順調に蓄積することができた.また,Wearable monitoringを用いたMobility Labによる評価法を確立し,早期すくみ足の定量化をめざした基礎的データが蓄積された.これまでの既存データと統合して,横断研究としてすくみ足の関連因子の抽出して,それに関して学会にて発表し,その一部をデータに関して論文作成し,誌上発表の準備を行った..30年度は,以下のようにパーキンソン病患者に対して経時的な評価を行い,縦断研究のためのコホート臨床データを蓄積した.すくみ足評価用の自記式質問票を実施し,その後,規定コース歩行によるすくみ足を評価した.その他,UPDRSスコアにより運動機能,非運動症状としてうつ症状,意欲,睡眠,眠気,レム睡眠行動異常,疲労を各種スケールで評価し, MMSE,FAB, MoCA-Jを用いて認知機能を評価した.縦断コホートデータベースを用いて,すくみ足自覚患者(SFOG)群,すくみ足観察患者群(OFOG),すくみ足なし群に分けて臨床症状や各種スケールの比較検討を行った.OFOG群は全体の17.9%であったが,SFOG群は44.1%であり,全体の62%にすくみ足を有することが判明した.さらに,OFOG群やSFOG群では,運動機能の他に非運動症状が侵されていることも判明した.特に,SFOG群の独立した危険因子を統計学的に検討したところ,運動機能の特徴として,1歩行障害・姿勢反射障害のパーキンソニズムが強い,2罹病期間が長い,3疲労のスコア高い,ことであった.また,歩行障害・姿勢反射障害スコアや疲労スコアの悪化とともにOFOG群の割合も高くなっていった.Wearable monitoring装置を用いてパーキンソン病患者の運動機能を評価した.6個のウェアラブルデバイスを患者の四肢,体幹に装着し、10m歩行試験,立ち上がり・着座,方向転換(360°),Timed up and go Test (TUGT),静止立位保持の運動課題中の動作を定量化した.すくみ足を有するパーキンソン病患者においては,歩幅の減少,歩数の増加,立ち上がり・着座時間の増加,安静時重心動揺角度の増加,方向転換時間増加,角度減少,速度低下していた.また,歩行姿勢状態においては,矢状面の重心動揺角度の増加していた.

新規パーキンソン病患者やフォローアップ中の患者の臨床データを評価し,順調に症例数を蓄積しており,目的解析に向けたコホートデータ登録が順調に進んだ.データベースをもとにベースライン時における状態をまとめ,論文として誌上発表した.Wearable monitoringを用いたMobility Labによる数値化データも蓄積され,各種パラメーターを用いた解析作業を行った.今後も新規患者およびフォローアップ患者の臨床データを蓄積し,研究遂行のための臨床データの蓄積を進め,縦断研究を進めていく.その中で,これまでの縦断的な臨床データから新規FOG発症に関する関連因子を抽出し,早期FOG徴候を客観的なMobility Labで検出可能かなど検討していく.蓄積されたデータベースを利用し新規発症したすくみ足の危険因子,重症化に関する因子を幅広い観点から絞り込む.さらに,Mobility Labを用いた研究では,すくみ足に関連する数値化データを元にすくみ足に関連するパラメーター変化を統計学的に抽出し,すくみ足診断の有用性を検証する.さらに縦断的検討を加え,ベースラインの軽微なパラメーター変化が,将来のすくみ足の発現を客観的に捉えることができるか検討していく.歩行・姿勢を評価するMobility Labの消耗品および部品交換等の保守・保全のため予算を確保していたが,使用する機会がなく,翌期繰越金が生じた.
電子線照射したイオン結晶における金属超微粒子の選択的強励起効果

代表的なイオン結晶であるNaClに室温で電子線を照射して形成されるNa超微粒子は2.10eV付近にピークをもつ特徴的な光吸収帯を示す。このピークはいろいろな粒径の微粒子からの寄与を含んでいるためこの光吸収帯を小さいエネルギー幅で強く励起するならば特定の粒径による吸収ピークに対するホールバーニングに類似した効果が期待される。本研究はこれを追究することを目的として以下の研究計画に従って遂行されたものである。(1)NaCl単結晶に電子線を照射した後,熱処理によってNa金属相を形成する。(2)局在電子中心からNa金属相の形成にいたる過程を光吸収スペクトルの解析により追究する。(3)パルスレーザー励起による測光システムを構築する。(4)強励起による光吸収スペクトルの変化を追究する。項目1),2)については電子線照射(大阪大学・産業科学研究所のリニアックによるパルス電子線を利用)後の試料を適当な温度(350-520K)において熱処理し,Na超微粒子の形成に至る各ステップにおいて光吸収スペクトルを測定した。得られたスペクトルをFおよびその複合中心に分離解析した結果,F中心の複合体の中で4個のF中心が(111)面内に集合した(F_4)_1中心がNa超微粒子形成の核となっている可能性が高いこと,Na超微粒子による光吸収帯(C帯と呼ばれる)は従来1つのピークとされいてたが,その形成の初期においては2つのピークが存在することが明かとなった。項目3)については本研究期間の終盤になってようやく励起光源の不安定性が解決し,本格的なデータが得られるようになった。項目4)に従って,強励起光(562.000±0.001nm)とプローブ光を同時に)照射したときと,プローブ光のみのときとで光吸収スペクトルを比較した。その結果励起光強度を3.2kW/m^2から試料が破壊する直前の48kW/m^2まで変えた場合,励起光に対してプローブ光を遅らせた場合(約1-10nsの範囲),いずれの場合においても強励起による光吸収強度の変化(非線形効果)は観測されなかった。これよりNaCl中に形成されたNa超微粒子による光吸収帯については強励起による効果は得られないという結論に達した。この原因はまだ不明であり,今後の課題となった。本研究においてはさらに,熱処理をしないNaCl(電子線照射のままのNaClはF中心やその複合中心を含む)についても同様の実験を試みた。その結果,この場合は強励起による吸収係数の減少(非線形効果)が観測されている。本研究の目的達成のための最初のステップであるNaCl単結晶中へのNa超微粒子の成形は、次の方法によった。

まず単結晶ブロック(日本結晶光学(株)より購入)に約2MGyの高密度電子線パルス(エネルギ-20MeV、ピ-ク電流約200mA、パルス幅1.5μs)を照射し、その後結晶をへき開し、適当な熱処理を行った。Na超微粒子の形成は光吸収スペクトルにおける2.10eV帯の観測によって確認できている。なお、電子線の照射には阪大・産研のLINAによるパルス電子線を用いた。次に、熱処理に伴うNa超微粒子の形成過程における光吸収スペクトルの変化を各着色中心の吸収帯をガウス形に分離して詳細に調べ、F(負イオン空格子点に局在している電子)中心の複合体の中で4個のF中心が(lll)面内に集合した(F_4)_1中心がNa超微粒子形成の核となっていることを見い出している。Na超微粒子の光吸収帯(2.10eV)を狭いエネルギ-幅の光で選択的に強励起して、Na超微粒子の粒径に対応するホ-ルバ-ニングに類似した現象を捉えるという点についてはまだ当初の目標に達していない。これは主にレ-ザ-パルス光源の時間的、空的的安定性に問題があって当初の計画に変更が必要だったことによる。しかし、現有のレ-ザ-パルス光源(N_2レ-ザ-励起、色素レ-ザ-、発振波長600nm)による、単パルス光(パルス幅約1.5ns)を用いて行った実験、すなわち、プロ-ブ光(スペクトル観測用光源)を分光器(島津・ボシュロム)、CCDリニア-センサ-(浜松ホトニクスS3904ー1024Q)とデジタル・ストレ-ジスコ-プ(岩通DS8613)を用いて瞬間測光することには成功している。また、予備実験においてプロ-ブ光と同じ波長(600nm)のポンプ光(強励起光)を照射した時、光吸収強度の減少を示していると思われるスペクトルの変化を観測しているが、確証は得られていない。代表的なイオン結晶であるNaClにおけるNa超微粒子は2.10eV付近にピークをもつ特徴的な(いろいろな粒径の微粒子からの寄与を含む)光吸収帯を示す。従って、その光吸収帯を小さいエネルギー幅で強く励起するならば特定の粒径による吸収ピークのみを選択的に励起することが可能となり、いわゆる、ホールバーニングに類似した効果が期待される。これを実験的に確認したいというのが本研究の目的である。前年度においてすでに電子線照射とその後の熱処理によってNa超微粒子の形成にともなう光吸収スペクトルの測定を行っており、平成4年度においては以下の方法によって瞬間測光方式によるNaCl単結晶中のNa超微粒子の光吸収スペクトルを測定することを目標とした。1)パルスレーザー光、検出器(モノクロメータ、CCDリニアーイメージセンサ、ストレージスコープ)からなる測定系を構築する。2)励起光の一部をプローブ光としてNa超微粒子の光吸収スペクトルを観測する。励起状態の寿命が不明であるので、まず、励起光とプローブ光を同時に照射して励起光の影響をみる。3)2)においてホールバーニングに類似の現象を確認出来たならば、次に励起光のエネルギーを変えて同様の観測を行い、粒径依存性を確認する。4)励起光の照射とプローブ光による観測に適当な時間差を与え、励起光照射後のスペクトルの変化を調べ、励起状態の寿命に関する情報を得る。5)光吸収スペクトルのNa超微粒子の粒径依存性について計算機シュミレーションを行い、上記の観測結果を検討する。項目1)、
血小板を用いた新しい重症肝疾患に対する治療法の開発

本研究は血小板による肝細胞増殖作用に着目し、血小板を用いた全く新しい肝再生促進療法、ならびに肝不全治療法の開発を行うことを目的としている。平成17年度はマウス肝切除モデルを用いて血小板を増加させることにより肝切除後の再生が促進されることを明らかにした。また培養肝細胞と血小板を用いた実験系で、血小板内容に肝細胞増殖促進効果があり、シグナル伝達系としてPI3K/Akt経路が重要であることを明らかにした。平成18年度はマウス過大肝切除モデルを用いて血小板増加群と血小板正常群の肝再生を比較した。血小板正常群に対し血小板増加群では肝再生が促進され、生存率の有意な改善を認めた。血小板内に血小板由来増殖因子PDGF、肝細胞増殖因子HGF、インスリン様増殖因子IGF-1が含まれており、HGFとIGF-1が肝再生に重要であることを明らかにした。また長期保存可能な凍結乾燥血小板製剤の開発をマウス血小板を用いて行った。凍結乾燥血小板は形態や生理活性物質がほぼ新鮮血小板と同様に保たれ、肝細胞増殖促進効果を有していることを確認した。平成19年度の検討では血小板の肝硬変に対する治療効果を検討した。マウス肝硬変モデルを用いて血小板増加群と血小板正常群の肝線維化の程度を比較した。血小板正常群では著明な肝線維化を引き起こすのに対し、血小板増加群では線維化が抑制された。また血小板が肝線維化を抑制させるメカニズムとして、線維化を引き起こす星細胞を活性化させるTGF-betaを抑制し、線維を溶解するMMP-9を増加させることが考えられた。次にラット肝硬変モデルを用いて肝切除後の再生を検討し、肝硬変状態でも血小板に肝再生促進効果が認められた。このことから血小板は肝硬変の抗線維化と再生に有効な治療法であることが示唆された。今後は血小板製剤を用いた肝疾患治療法の実用化を目指して、臨床研究を行っていく予定である。本研究は血小板による肝細胞増殖作用に着目し、血小板を用いた全く新しい臨床応用可能な肝再生促進療法、ならびに肝不全治療法の開発を行うことを目的としている。平成17年度はin vivoの実験モデルとして血小板の増殖因子であるトロンボポエチンを用いて正常の2倍に血小板を増加させた血小板増加群、また抗血小板抗体を用いて血小板数を正常の10分の1に減少させた血小板減少群を作成した。肝切除48時間後の再生肝重量は血小板増加群が血小板減少群に対し有意に増加することを明らかにした。また血小板増加群において、肝切除後早期に血小板が肝に集積することを明らかにし、透過型電子顕微鏡像において血小板と肝細胞の直接の接触が認められた。血小板増加群においては肝切除後早期にシグナル伝達分子であるAktの活性化が認められた。血小板増加マウスの肝再生促進効果は肝内マクロファージであるクッパー細胞を除去すると抑制された。培養肝細胞を用いたin vitroの実験モデルで、血小板の膜成分と内容物の肝細胞増殖効果を検討し、血小板内容物に効果があることを明らかにしたが、血小板内の肝細胞増殖因子(HGF)は非常に微量であり、他の増殖因子の関与が考えられた。

血小板を肝細胞に接触させるとin vivoの実験と同様にAktの活性化が認められ、Aktの上流の因子であるPI3Kの阻害剤を用いると肝細胞増殖が低下した。以上の結果から血小板と肝細胞の接触によるAktの活性化が肝細胞増殖に重要であると考えられた。肝細胞とクッパー細胞の共培養によって肝細胞増殖が亢進し、これに血小板を加えるとより増殖促進効果があること、加えてin vivoの実験の結果からクッパー細胞と血小板の肝再生への関与があると考えられた。本研究は血小板による肝細胞増殖作用に着目し、血小板を用いた全く新しい肝再生促進療法、ならびに肝不全治療法の開発を行うことを目的としている。これまでにin vivoの実験系で、血小板増加群は血小板正常群と比較して肝切除後の再生が促進されることを明らかにした。さらに血小板減少群では肝切除後の再生が有意に抑制されることを発見した。平成18年度はマウス過大肝切除モデルを用いて血小板増加群と血小板正常群の肝再生を比較した。血小板正常群では肝切除30時間以内に致死となるのに対し、血小板増加群では約30%が1週間生存し、生存率の有意な改善を認めた。血小板増加群が正常群に比べて有意に肝再生が促進され、血清アルブミン、コレステロール値も有意に改善した。培養肝細胞と血小板を用いたin vitroの実験系で、血小板内容に肝細胞増殖促進効果があり、シグナル伝達系としてPI3K/Akt経路が重要であることをこれまでに明らかにしてきた。平成18年度の検討では、血小板内に血小板由来増殖因子PDGF、肝細胞増殖因子HGF、インスリン様増殖因子IGF-1が含まれており、そのうち肝細胞増殖活性を有するのはHGF、IGF-1であることを明らかにした。血小板内のHGFおよびIGF-1がPI3K/Aktのシグナル伝達系を活性化して肝細胞増殖を促進するメカニズムが考えられた。血小板は常温振盪で3日しか保存できないため、長期保存可能な血小板製剤の開発が血小板を用いた肝再生促進療法の実施に必要である。平成18年度にマウスの血小板を用いて凍結乾燥血小板製剤の開発を行った。凍結乾燥血小板は形態、凝集能、増殖因子、ATP、ADPなどの生理活性物質がほぼ新鮮血小板と同様に保たれ、肝細胞増殖促進効果を有していることをin vitroの実験で確認した。今後in vivoの実験で凍結乾燥血小板の肝再生促進効果を確認していく予定である。これまでにマウス肝切除モデルを用いた実験系で、血小板を増加させることにより肝切除後の肝再生が促進されることを明らかにした。さらに過大肝切除モデルにおいて、血小板を増加させる生存率の有意な改善が認められた。またin vitroの解析で、血小板内に血小板由来増殖因子PDGF、肝細胞増殖因子HGF、インスリン様増殖因子IGF-1が含まれており、HGFおよびIGF-1がPI3K/Aktのシグナル伝達系を活性化して肝細胞増殖を促進するメカニズムが考えられた。平成19年度の検討では血小板の肝硬変に対する治療効果を検討した。マウス肝硬変モデルを用いて血小板増加群と血小板正常群の肝線維化の程度を比較した。血小板正常群では著明な肝線維化を引き起こすのに対し、血小板増加群では線維化が抑制された。また、血小板が肝線維化を抑制させるメカニズムとして線維化を引き起こす星細胞を活性化させるTGF-betaを抑制し、線維を溶解するMMP-9を増加させることが考えられた。次にラット肝硬変モデルを用いて肝切除後の肝再生を評価した。
トラフグ連鎖地図の作成と優良形質遺伝子の探索

トラフグTakifugurubripesは水産増養殖上重要な魚種の1つであるが、経験的に優良とされている系統は存在するものの、明確な品種や系統は確立されていない。また、安価な外国産養殖トラフグも増えており、国内の養殖業者の脅威となっている。本年度は最も重要な形質の1つである高成長に着目してその関連遺伝子の同定を目的に研究を行った。まず、既報のトラフグ連鎖地図を利用した量的形質遺伝子座解析により高成長関連遺伝子を同定することを試みた。飼育水温制御により、高成長系雄魚と天然の雌魚をかけ合わせて得たF_1世代の3歳魚の性成熟を誘導した。その結果、一部雄魚で排精が確認されたが、雌魚は全て死亡し、またF_1を作出するのに用いたP世代雌魚も既に死亡しているので、F_2または戻し交配世代の作出には至らず、解析を行えなかった。しかし、将来の交配に備えて、65万粒の卵を受精することができる量のF_1雄魚の凍結精子を作製した。続いて、候補遺伝子に目星をつけて、それを解析するという方針で研究を進めた。イヌにおいてIGF-のイントロン中の変異が体サイズに影響を及ぼすことが示されており、体サイズと高成長がリンクしているとすればトラフグでもIGFが関与しているという推測の下、インスリン様成長因子(IGF)に着目した。既報のヒトIGF-1およびトラフグIGF-2のタンパク質の配列をプローブに、フグゲノムデータベース(v4.0)に対して、BLAST検索を行い、相同性を示した領域にプライマーを設計した。トラフグの各組織より抽出したmRNAから1st strand cDNAを合成し、それを鋳型にRT-PCR、RACE法を行い、その増幅産物をクローニングし、各クローンの塩基配列の決定を試みた。その結果、トラフグIGF-1および2の全長に相当するそれぞれ182、215アミノ酸残基をコードするcDNAクローンを得た。研究代表者は、これまでに人工交配により得たトラフグF_1世代を用いてマイクロサテライトDNAマーカーに基づく連鎖地図の作製を行ってきた。本年度は、さらにマーカー数を増やし、連鎖地図の高密度化を行った。その結果、雄16連鎖群上に84マーカーおよび雌26連鎖群上に121マーカーを含む連鎖地図を作製することができた。一方、多重遺伝子族を形成する速筋ミオシン重鎖遺伝子(MYH)はゲノム上でタンデム・クラスターを形成することが知られている。トラフグではゲノムのドラフト配列が公開されているが、これはscaffoldと呼ばれる単位に断片化したゲノムの塩基配列を解析したものである。遺伝子クラスターは複数のscaffoldにまたがる場合も多く、解析を困難にしている。そこで、作製したトラフグ連鎖地図を利用し、その速筋MYHクラスターの詳細な構造解析を行った。すなわち、トラフグ速筋MYHは、コイCyprinus carpio速筋型MYHの保存性の高い演繹アミノ酸配列をプローブとしたTBLASTNをデータベースに対して行って抽出した。次に、データベースの提供するBACエンドシークエンスなどを利用し、MYHの物理的な位置関係を解析した。さらに、MYHに隣接するマイクロサテライト領域にこれを増幅するプライマーを設計してMYHのゲノム上の位置を同定した。その結果、BACエンドシークエンス解析などでクラスター構造を取ることが示された速筋MYH同士は雌雄両方の地図上で0-1.6cMと近傍に存在することが明らかにされた。これら速筋MYHクラスターは最新版のデータベース(v4.0)においても複数のscaffold上にまたがる場合があり、本研究の成果から他の遺伝子族のゲノム解析においても、連鎖地図が有用であることが示唆される。現在、QTL解析を行うのに必要な高成長系統および野生魚の人工交配を行っている。トラフグTakifugu rubripesは水産増養殖上重要な魚種の1つであるが、これまでに経験的に優良とされている系統は存在するものの、明確な品種や系統は確立されていない。既に申請者らはマイクロサテライトマーカーに基づくトラフグ連鎖地図を発表しているが、このマーカーに基づく量的形質遺伝子座(Quantitative trait loci, QTL)解析によって有用形質に関連する遺伝子座を同定し、遺伝的に優良な品種を確立する意義は大きい。そこで、マーカーアシスト選抜による優良形質を複数有するトラフグ系統の作出を目指し、本年度は増養殖を行う上で最も重要な形質の1つである高成長に着目し、QTL解析によりその関連遺伝子座を同定することを目的とした。トラフグの高成長とされる系統♂と天然魚♀を長崎種苗株式会社にて人工交配させ、得られた系統のトラフグ家系を解析に用いた。マイクロサテライトマーカー計135個を用いて、同集団の遺伝子型決定を行った。表現型とマーカー分離型との対応関係をソフトウェアMAPL (Ukai et al.,1995)で調べ、区間マッピング法によりQTL解析を行った。その結果、高成長との関連が示唆されるマイクロサテライトDNAマーカーfmsl53、fms166およびfms82を同定した。しかしながら、これらのLogarithms of odds (LOD)スコアは1.52.1と低かった。これは、組換えの抑制されている雄の分離型を用いたため広範囲をカバーする連鎖地図が作成できたどうか不明なこと、解析した個体数が少ないことなどが原因として考えられた。

今後は、高成長との関連が示唆された遺伝子座の近傍に既報のトラフグ連鎖地図の情報を参考にマーカーを設計し、遺伝子座の絞り込みを行う。さらに、ゲノムデータベースを用いて近傍にコードされている遺伝子を探索する。また、F_2家系を含めた他の高成長系統の解析を行う予定である。トラフグTakifugu rubripesは水産増養殖上重要な魚種の1つであるが、経験的に優良とされている系統は存在するものの、明確な品種や系統は確立されていない。また、安価な外国産養殖トラフグも増えており、国内の養殖業者の脅威となっている。本年度は最も重要な形質の1つである高成長に着目してその関連遺伝子の同定を目的に研究を行った。まず、既報のトラフグ連鎖地図を利用した量的形質遺伝子座解析により高成長関連遺伝子を同定することを試みた。飼育水温制御により、高成長系雄魚と天然の雌魚をかけ合わせて得たF_1世代の3歳魚の性成熟を誘導した。その結果、一部雄魚で排精が確認されたが、雌魚は全て死亡し、またF_1を作出するのに用いたP世代雌魚も既に死亡しているので、F_2または戻し交配世代の作出には至らず、解析を行えなかった。しかし、将来の交配に備えて、65万粒の卵を受精することができる量のF_1雄魚の凍結精子を作製した。続いて、候補遺伝子に目星をつけて、それを解析するという方針で研究を進めた。イヌにおいてIGF-のイントロン中の変異が体サイズに影響を及ぼすことが示されており、体サイズと高成長がリンクしているとすればトラフグでもIGFが関与しているという推測の下、インスリン様成長因子(IGF)に着目した。既報のヒトIGF-1およびトラフグIGF-2のタンパク質の配列をプローブに、フグゲノムデータベース(v4.0)に対して、BLAST検索を行い、相同性を示した領域にプライマーを設計した。トラフグの各組織より抽出したmRNAから1st strand cDNAを合成し、それを鋳型にRT-PCR、RACE法を行い、その増幅産物をクローニングし、各クローンの塩基配列の決定を試みた。その結果、トラフグIGF-1および2の全長に相当するそれぞれ182、215アミノ酸残基をコードするcDNAクローンを得た。
群構造をもつ擬凸複素多様体上の多変数関数論

複素多様体の擬凸性とその上の正則関数の性質、d'問題、dd'問題を研究した。特に具体的な複素多様体の族について、dd'問題を考えると、その可解性は、ある種の力学系によって決定されることを明らかにした。代表者が組織委員、評議委員を務めて、2004年7月に国際基督教大学で開催された「第12回有限・無限複素解析とその応用にかんする国際会議」のプロシーディングの編集者として419ページの報告集を九州大学出版会で平成17年12月に完成させた。世界約15カ国から研究者が集まり、46編の厳選された最新の研究が掲載されこの分野の発展に十分寄与できたと考えている。平成17年度に新しく得られた成果は、群構造をもつ擬凸複素多様体のもっとも典型的な例として、複素ユークリット空間の離散群による商空間で作られるトロイダル群を研究対象とした。多重調和関数という概念は双正則不変であることが知られている。トロイダル群上の多重調和関数全体を明らかにした。トロイダル群上の関数は、関数を係数とするフーリエ展開できることとトロイダル群は実多様体として大域的実座標をもつことが知られているがこの実座標を用いて、実座標の線形結合によって作られる有限次元ベクトル空間で、多重調和関数全体が与えられることを明らかにした。次にトロイダル群上の調和関数を考察した。調和関数という概念は双正則不変性がないことが知られている。したがってある特定の座標系についての調和関数全体を考察した。トロイダル群は大域的正則関数は定数しかなく、多重調和関数も有限次元ベクトル空間になるにも関わらず、調和関数全体は無限次元ベクトル空間となることを明らかにした。非コンパクトなトロイダル群で大域的有理型関数が定数しか存在しない例の3次元の例を構成した。非コンパクト2次元のトロイダル群は、楕円曲線上のファイバー構造をもつことが知られ、常に大域的な非定数有理型関数が存在するのでこの例は、最小次元の例を与える。さらに3次元以上の任意次元のトロイダル群で大域的有理型関数が定数しか存在しない例を与えた。平成15年度に本科学研究費補助金のもとで、トロイダル群上の大域的な多重調和関数の性質を調べる研究を行った。その結果トロイダル群上の大域的多重調和関数の作る実線形空間は有限次元であることを明らかにした。この研究に用いた方法はトロイダル群上で無限回微分可能な関数をフーリエ展開し、多重調和関数が満たす微分方程式を満たすためのフーリエ級数の係数の満たすべき条件を求めることに帰着させる方法である。トロイダル群の複素多様体としての構造は、トロイダル群を作る格子部分群の生成元の数論的性質に依存することが知られているが多変数正則関数とも密接に関係のある大域的多重調和関数の作る関数空間については格子部分群の生成元の数論的性質とは無関係であることがわかった。さらにトロイダル群上の大域的な調和関数の性質についても研究を進めた。多重調和関数とは異なり、大域的な調和関数のなす実線形空間は無限次元になることを証明した。分担者高山茂晴は、トロイダル群上の位相的自明な直線束の正則切断の芽の層を係数とするコホモロジー群を調べている。これらの研究対象がトロイダル群を作る格子部分群の生成元の数論的性質に依存するかどうかが一番注目される点であるが、現在のところ部分的にしか解決出来ていない。分担者

古島幹雄は3次元トロイダル群のコンパクト化について研究を進めている。そのコンパクト化された多様体がアーベル多様体にならない場合に注目し、またそのコンパクト化された多様体上の大域的有理型関数の作る複素線形空間について調べている。複素多様体の擬凸性とその上の正則関数の性質、d'問題、dd'問題を研究した。特に具体的な複素多様体の族について、dd'問題を考えると、その可能性は、ある種の力学系によって決定されることを明らかにした。また、九州産業大学の梅野高司氏と共同研究で大域的有理型関数が定数しか存在しないトロダイル群の例を構成することに成功した。大域的有理型関数が定数しか存在しないトロダイル群の例は既に過去にKophermann, Abe-Kophermannによって発表されていたが、このKophermann, Abe-Kophermannの例は本質的に誤りであることも証明した。大域的有理型関数が定数しか存在しないトロダイル群の例は、本研究で初めて与えられたことになる。本年度7月26日(月)から7月31日(土)まで、国際基督教大学で「第12回国際有限・無限次元複素解析会議」は分担者が主催で、本研究の代表者が顧問兼組織委員として開催した。本科学研究費によって参加旅費を援助した参加者もいた。本研究遂行に当たって重要な助言を得ることが出来た海外の研究者も46名参加し、国内参加者を加えると総勢100名の参加者があり、本研究遂行上貴重な多くの助言を得ることができた。分担者とは、主にメールで共同研究を推進してきた。また東京と福岡において相互の研究発表、討論を重ね共同研究と上記国際会議の会議運営の共同作業を行った。現在も、上記国際会議の報告集の編集を分担者の協力の下で、本研究の代表者を中心として遂行されている。代表者が組織委員、評議委員を務めて、2004年7月に国際基督教大学で開催された「第12回有限・無限複素解析とその応用にかんする国際会議」のプロシーディングの編集者として419ページの報告集を九州大学出版会で平成17年12月に完成させた。世界約15カ国から研究者が集まり、46編の厳選された最新の研究が掲載されこの分野の発展に十分寄与できたと考えている。平成17年度に新しく得られた成果は、群構造をもつ擬凸複素多様体のもっとも典型的な例として、複素ユークリット空間の離散群による商空間で作られるトロイダル群を研究対象とした。多重調和関数という概念は双正則不変であることが知られている。トロイダル群上の多重調和関数全体を明らかにした。トロイダル群上の関数は、関数を係数とするフーリエ展開できることとトロイダル群は実多様体として大域的実座標をもつことが知られているがこの実座標を用いて、実座標の線形結合によって作られる有限次元ベクトル空間で、多重調和関数全体が与えられることを明らかにした。次にトロイダル群上の調和関数を考察した。調和関数という概念は双正則不変性がないことが知られている。したがってある特定の座標系についての調和関数全体を考察した。トロイダル群は大域的正則関数は定数しかなく、多重調和関数も有限次元ベクトル空間になるにも関わらず、調和関数全体は無限次元ベクトル空間となることを明らかにした。非コンパクトなトロイダル群で大域的有理型関数が定数しか存在しない例の3次元の例を構成した。
SIBIE法を用いたコンクリート構造物の非破壊検査方法の開発

インパクトエコー法を用いてひび割れの診断を行った。供試体は無筋コンクリートおよび鉄筋コンクリートを適用した。その結果、無筋コンクリートではひび割れ幅が進展する様子が明確に確認できた。しかし、鉄筋コンクリートでは内部の鉄筋の影響が顕著に現れた。さらに、インパクトエコー法の結果はSIBIE法により可視的に表現した。しかし、SIBIE画像からは有効な結果は得られなかった。平成21年度に行った研究を説明する。コンクリートの表面に発生するひび割れの深さおよび幅に対する進展具合を波形および周波数スペクトルを用いて評価した。まず、400mm*400mm*200mmのコンクリート供試体を作製し表面に深さ50mmの穴を開けた後、静的破砕剤を充填し人工的に拡幅するひび割れを作り出した。時系列でひび割れは拡幅していく中、0.05mm毎に衝撃弾性波法(インパクトエコー法)を適用し波形データを記録した。なお、計測は構造物の安全性を保つのに限界であるひび割れ幅0.5mmまで実施した。そして、計測データをスペクトル解析することで周波数スペクトルへ変形させた。まず、波形データを分析するとひび割れ深さが深くなり、ひび割れ幅が拡幅するにつれて波形は周期が短くなり振幅も減少する傾向になった。また、ひび割れが発生するとコンクリートの表面と底面での弾性波の到達時間が健全時と比較し逆転する現象が生じた。次に周波数スペクトルを分析すると、ひび割れ発生後の周波数スペクトルと健全時の周波数スペクトルを比較すると健全時に存在したスペクトルピークがひび割れ発生後は消滅あるいは移動する傾向が観られた。さらに、ひび割れ幅が拡幅するに従ってひび割れ発生後の周波数スペクトルのピーク周波数の変化が顕著に確認された。以上より平成21年度の研究ではひび割れの進展具合を波形および周波数スペクトルにより確認できる可能性が得られた。これは、「研究の目的」に挙げているインパクトエコー法の適用限界の導出につながる。1,研究の進捗について平成22年度は平成21年度と同様,インパクトエコー法を用いてコンクリートの表面ひび割れの進展評価を行った.そして,得られたデータをSIBIE法により可視的に表現し表面ひび割れの進展具合を表現できるか試みた.2,コンクリートの表面ひび割れの進展評価について平成21年度の研究では,無筋コンクリートを用いて実験を行いひび割れの進展評価を行った.平成22年度は鉄筋コンクリート供試体を用いた.その結果,無筋と比較するとひび割れの進展により得られるデータに大きな違いを得ることができた.配筋されている場合,ひび割れが一定以上開くと得られるデータに鉄筋の影響が多く含まれることが分かった.鉄筋の影響が含まれた場合,ひび割れの進展具合が誤って判断される可能性があることも分かった.3,データの可視的な表現について上記で得られた非破壊検査データを独自に開発しているSIBIE法の適用を試みた.SIBIE法はインパクトエコー法で得られた周波数スペクトルを基に調査断面の状況を可視的に表現する方法である.当初,ひび割れが進展するに連れて可視化された画像に変化が現れると考えていたが,正しく表現されていないことが分かった.これは,得られたデータにバラツキがあったことや鉄筋の影響があったと考えることができる.今後,データの確認方法や鉄筋の影響について検討する必要がある.4,まとめ本研究では,ひび割れの進展具合を可視的に表現することは難しかった.しかし,鉄筋コンクリートの表面ひび割れが進展した場合,一定以上の開きがあった際は鉄筋の影響が顕著に現れることが得られた.