hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子レベル同位体比精密分析による生態系解析手法の開発

北海道大学植物園付属博物館に所蔵されている1920年から1945年に採取された択捉島のヒグマ頭骨標本から骨の一部を、また、北海道大学総合博物館より食物資源候補を提供していただいた。これらのサンプルの炭素・窒素・イオウ安定同位体比を測定し、各食物資源のヒグマへの寄与率を択捉島と北海道東部地域で比較した。その結果、北海道東部地域のヒグマ個体群ではサケの利用割合が8.2%(95%信頼区間:5.4ー10.3%)だったのに対して、択捉島のヒグマでは27.3%(同20.6ー34.1%)であり、択捉島のヒグマがサケに強く依存していたことが判明した。20の実証的食物網データに対して、前年度に開発した理論手法を適用することで、生態系構造の構築を行い、また生態系レベルでの栄養転換効率の推定、系間比較を行った。その結果、栄養転換効率が高い栄養段階ほど低くなる傾向を見いだした。さらに、安定同位体分析から推定される栄養位置(trophic position)をもとにして、食物網の生産構造を明らかにする理論的手法の開発に取り組んだ。本研究では、炭素・窒素同位体比に加え、生態系解析に用いることのできる分子レベルの同位体分析について検討した。河川食物網は、陸域由来のリターと水域由来の付着藻類の両者を一次生産者とするが、一般的な河川生態食物網について、グルタミン酸とフェニルアラニンの窒素同位体比を用いた混合モデルを立てることで、食物網構造の推定を行えることを明らかにした。炭素・窒素同位体比に加え、陸域と海域起源資源を分ける指標としてのイオウ同位体比、水循環を反映した物質の起源推定に有効な有機物の酸素同位体比、炭素の資源由来を反映する放射性炭素14値を活用した生態系解析手法の有効性を検証した。野外調査、各種機器分析、論文とりまとめについて順調に進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。同位体生態学平成27年度は最終年度のため、野外調査で得られたデータをもとに、最終成果のとりまとめと論文執筆に努めていきたい。分析体制に関しては、アミノ酸定量システムの構築が行えた。野外調査、論文とりまとめについても順調に進めている。アミノ酸同位体比分析に関する消耗品は、分析前処理過程の数や方法によって変動するため。本年度は研究の初年度であるため、京都大学生態学研究センターにアミノ酸定量システムの構築を行った。今後、各アミノ酸について定量と同位体比の両方の分析を行うことにより、より明確に変化を追うことができる。アミノ酸同位体比分析に関する消耗品に充当予定27年度が最終年度であるため、記入しない。アミノ酸同位体比分析に関する消耗品に充当予定。
農山漁村における家族ライフスタイルについての実証的研究

本研究では,農山漁村の家族ライフスタイルについて論じることを目的に,島根県の中山間地域において質的調査(農林漁業従事者とその家族を対象にしたインタビュー調査)と量的調査(無作為抽出法による質問紙調査)を行なった。二つの調査データの分析を通して,今日の農山漁村では,家族集団よりも個人を優先するという「個人化」が進展しているのではなく,個人の自由と家族集団のまとまり維持が矛盾せず同時に追求されて家族ライフスタイルがつくり出されることを示唆した。本研究の目的は,農山漁村においてだれもが幸せな家族生活を享受できるための条件について考察することにある。これを追究するため今年度は,全国的にみて第一次産業従事者の多い島根県をフィールドにインタビュー調査を行ない,農山漁村の家族生活の実態を探った。I・Uターン家族,家族経営協定を締結している家族などを含む合計11家族の事例を集めることができた。調査では,農山漁村で暮らす人びとの家族ライフスタイルがどのようにしてつくられているかに焦点を当てた。Iターンで都会から移住してきた人たちにおいては,地域の人びととの交流を通して自分たちの家族ライフスタイルを再編し,そこにより楽しい生活を見いだしているというケースがあった。このようなIターン者の経験は,家族ライフスタイル選択を私事的な問題として捉え自閉化する傾向がますます強まる今日の社会に対し問いかけを行なっていると言える。また,農山漁村家族の近代化のためにすすめられている家族経営協定は,必ずしも理想的に実現していないということが分かった。このような実態は,家族ライフスタイルの合理的選択が不可能であることを示唆する。さらに,地域社会についても,農山漁村は新しいあり方を呈示していた。確かに農山漁村においても義務的な地縁コミュニティは嫌がられ衰退しつつあるが,都市部と違って完全になくならず名残があるために,家族の福祉に貢献するボランタリーな地域社会づくりが可能となっていた。そして家族内部に目を向けると,農山漁村の家族は,規範というよりは家族成員たちが互いに他の成員を配慮しあうことによって家族ライフスタイルを主体的に選択していることがうかがえた。つまり,農山漁村家族は決して受動的・没個性的ではないのである。各事例の概要とこれらの知見は報告書に取りまとめ,今年度末に刊行した。本年度は,農山漁村で生活する人びとの家族ライフスタイルについて計量的に分析することを目的として質問紙調査を企画した。質問紙調査のデザインを検討するにあたって,昨年度行なった農山漁村家族へのインタビュー調査から得られた知見を学会において報告したり(2006年5月,第57回関西社会学会大会),学内の研究会で今日の農村社会について情報を収集したり,さまざまな研究者と意見を交換した。それらを通して,農村,山村,漁村の家族ライフスタイルについては一纏めにして議論できないことが改めて認識されたため,今回の質問紙調査は農村部に焦点を当てることにした。質問項目については,家族ライフスタイルを決定する過程における「個人の自由」と「家族集団への責任」のバランスの問題,また,家族ライフスタイルと生きがいやウェルビーイングの関係について議論できるものを検討した。実査は,2006年12月となった。調査対象は,総人口に占める農家人口割合が51.7%(2000年)の島根県雲南市に居住する20歳以上の男女で,選挙人名簿から2,000人,無作為抽出法によって選出した。質問紙は郵送によって配票・回収した。有効回収票数は1,079票,有効回収率は54.0%となった。詳しい分析は次年度に,昨年度の調査結果との関連づけながら行なう予定であるが,回答者自身の家族について「強い絆で結びついている」「個人はそれぞれ自由である」に肯定的な回答はそれぞれ57.8%,56.4%と過半数を占めており,農村家族が個人の自由を認めつつ強い集団性を維持している様子がうかがえた。また,自分たちの家族について「幸せな家族である」と評価する割合は,76.0%と高かった。今後は,これらの家族意識や幸福感と基本的属性,地域関係,人生観,生きがいといった変数との関連を探る予定である。本年度は補助事業の最終年度にあたるため,前年度までに実施した質的調査と量的調査の結果をもとに,農山漁村(今回は過疎・高齢化が進む中山間地域をフィールドとした)の家族ライフスタイルについて総括的に議論することが課題であった。この課題を達成するために,とくに,量的調査データの詳細な分析と,質的・量的調査それぞれの知見の関連づけに重点的に取り組んだ。最終的に, (1)家族集団のまとまりの維持が,中山間地域での生活に適応するための手段として非常に重視されている,(2)家族集団のまとまりを安定的に維持するために個々の家族成員の自由が尊重されている,(3)夫婦で生きがいを共有するという人は,抽象的で「在ること」に関することがらを生きがいと考えており,そのような捉え方はそれらの人たちが作り出す家族ライフスタイルに起因する,

(4)年齢が高くなるにつれ,夫婦間での葛藤解決方法が性役割規範から自由になり,また,家族内で個人の自由を尊重することと家族集団に対する義務を強調することが両立するようになる,といった仮説を呈示することができた。現代家族について論じた先行研究では,家族集団より個人を優先する「個人化」が進展しているという議論,また,「個人化」の結果として新しい家族の連帯が生まれつつあるという議論があるが,本研究が扱った中山間の農村家族については,そうした枠組みでは説明しきれないということが示唆された。個人が中山間地域のような農村部で生きていくために他の家族成員たちが必要とされることが,他者に対する寛容を生ずるという今回の知見は,個人の自由と集団への責任のバランス問題を解決するための,新しい共生のありようを呈示するものとなりうるのかどうか。この点は,より精緻なデータに基づく分析によって検討する価値があると考える。なお,本研究の総括的な議論については,報告書に取りまとめ,本年度末に刊行した。
認知症の人と家族の意向を尊重した意思決定のための支援プログラムの開発・検討

本研究は、認知症の人とその家族が生活上の重要事項を選択する際、お互いの意向が尊重された決定を円滑に行うための意思決定支援プログラムの作成を目指すことを目的とする。プログラムの1つである意思決定支援シートについて、2015年度に実施した調査(介護支援専門員を対象に、認知症の人に介護サービス導入する際に考慮する要因を検討した調査)の回答を因子分析した結果、通所サービスでは「生活・介護環境と介護者の思い」、「本人のサービス利用に対する思い」、「介護負担の度合い」、「本人の病状」の4因子15下位尺度、訪問サービスでは「本人のサービス利用に対する思いと人となり」、「介護負担の度合い」、「本人の病状」、「生活環境」、「介護環境」の5因子17下位尺度、施設入所では「介護環境と負担の度合い」、「本人と介護者のサービス利用に対する思い」、「本人の病状」の3因子13下位尺度が抽出された。それらの結果に基づき、2017度までに作成した試案について現場の介護支援専門員と議論を重ね、介護サービスの導入検討時に考慮する要因の過不足について検討した。その結果を受け、2018年度には、介護支援専門員を対象に実施した、認知症の人の意思決定に関連する要因に関する調査の自由回答を質的に分析し、考慮する要因として、調査で提示した27項目以外に「家族との関係性」、「本人のADL」、「家族の希望」、「本人の意思」、「家族の性格」の5項目を抽出した。また、スウェーデンの高齢者施設を訪問した際、高齢者施設入所時の経緯や支援方法について情報交換し、意思決定支援に関する示唆を得た。これらの結果を受け、意思決定支援シートを完成させ、使用可能性を問うための調査の倫理委員会の承認を得た。現在、アンケート調査の準備段階であり、介護支援専門員に調査実施予定である。意思決定支援プログラムは、1意思決定に関する家族機能アセスメントツール、2意思決定支援シートの2つで構成し、本研究ではこの2つの開発を行う計画である。今年度の研究実績として、1の意思決定に関する家族機能アセスメントツールについては、これまでに認知症の人の家族介護者を対象に実施した質的調査の結果からアセスメント項目を抽出し、ワーキンググループでの検討を実施し、項目の同定を進めているところである。2の意思決定支援シートについては、まず、認知症の人の意思決定に関連する要因を検討した。具体的には、昨年実施した介護支援専門員への調査(認知症の人の意思決定に対する介護支援専門員の支援状況と介護サービス等を検討する際に考慮する要因についてアンケート調査を実施した)の結果を分析し、介護支援専門員が介護サービス検討時に考慮する要因をサービス類型別(通所、訪問、施設入所)に整理し、その優先度を検討した。「認知症の程度」、「本人の性格」「介護負担の状況」「独居・同居の別」等は3つのサービス類型に共通して考慮されていたが、「本人の生活歴」、「副介護者の有無」、「家族のサービス利用に対する抵抗感」は通所と訪問で、「本人の趣味」は通所のみ、「自立意識の程度」、「人を自宅に入れたがらない傾向」は訪問のみで考慮されており、サービス類型で差異が見られた。この結果をもとに意思決定に関する項目をワーキンググループで検討しているところである。また、今年度はH2426年度基盤研究(C)から継続して実施している早期認知症の人(5名)と家族(6名)へのインタビューの34回目を実施した。インタビューはすべて逐語録を作成し、質的分析を進めているところである。今年度は意思決定に関する家族機能アセスメントツールおよび意思決定支援シートの2つの試案作成を目指し、複数回のワーキンググループでの検討を重ねているが完成には至っていない。介護支援専門員への調査の結果分析にやや時間を要し、ワーキンググループでの検討が遅れたためと考える。次年度は、家族機能アセスメントツールおよび意思決定支援シートの試案の早々の完成を目指し、認知症の人の家族及び介護支援専門員を対象にプレテストを行う予定である。H2426年度基盤研究(C)から継続して実施している早期認知症の人と家族へのインタビューについては、4回目が未実施の対象者がいるため、早々に実施する予定である。本年度の研究実績として、1の意思決定に関する家族機能アセスメントツールおよび2の意思決定支援シートについてワーキンググループで検討を重ねてきたが、いずれも項目が多岐にわたり複雑であるためグループ間での合意に至っていない。具体的には、1の意思決定に関する家族機能アセスメントツールについては、これまでに認知症の人の家族介護者を対象に実施した質的調査の結果からアセスメント項目を抽出し、ワーキンググループでアセスメント項目の同定を進め、現在は現場の介護支援専門員等からの意見をもとに調整中である。2の意思決定支援シートについては、昨年度は認知症の人の意思決定に関連する要因について介護支援専門員を対象に実施した調査結果をもとに検討した。

本年度はこの結果をもとに意思決定に関する項目をワーキンググループで検討を重ねているが、項目が多岐にわたり複雑であるため、現在は上記の調査結果の自由回答を質的に分析し、調査項目の選定を慎重に進めているところである。また、意思決定に関する家族機能アセスメントツールおよび意思決定支援シートの2つの試案作成後の調査の準備・調整を進めている。具体的には、協力関係にある地域包括支援センターに依頼し、居宅介護支援事業所の介護支援専門員との調整を行っている。併せて、昨年度から継続して実施している認知症の人と家族の意思決定に関する先行研究の文献検討結果及び意思決定における看護職の役割について整理し報告した。意思決定に関する家族機能アセスメントツールおよび意思決定支援シートの2つの試案作成を目指し、複数回のワーキンググループでの検討を重ねているが完成には至っていない。いずれも項目が多岐にわたり複雑であるためグループ間での合意に至らず、現場の介護支援専門員等からの意見を取り入れ、慎重に検討を重ねているところである。次年度は、家族機能アセスメントツールおよび意思決定支援シートの試案の早々の完成を目指し、認知症の人の家族及び介護支援専門員を対象に調査を行う予定である。本研究は、認知症の人とその家族が生活上の重要事項を選択する際、お互いの意向が尊重された決定を円滑に行うための意思決定支援プログラムの作成を目指すことを目的とする。意思決定支援プログラムは、1意思決定に関する家族機能アセスメントツール、2意思決定支援シートの2つで構成し、本研究ではこの2つの開発を行う計画である。本年度の研究実績として、1の意思決定に関する家族機能アセスメントツールについては、これまでに認知症の人の家族介護者を対象に実施した質的調査の結果からアセスメント項目を抽出し、ワーキンググループでアセスメント項目の同定を行い試案を作成した。さらに今年度内に、この試案を用いて居宅介護事業所の介護支援専門員を対象に調査を行う計画にしていたが、調査の準備・調整を進めていた居宅介護事業所の介護支援専門員の退職等で改めて事業所の確保が必要な状況であり、調査が実施できていない。2の意思決定支援シートについては、介護支援専門員を対象に実施した、認知症の人の意思決定に関連する要因についての調査結果の自由回答の質的分析を終え、調査項目の選定をワーキンググループで慎重に進めているところであるが、今年度内に完成まで至らなかった。今年度については眼前の教育業務が多忙を極めたために、研究時間や環境の確保が充分にできない状態であり、計画通りに研究が遂行できず、H30年度も延長課題として研究を継続する予定とする。本年度は最終年度として、1意思決定に関する家族機能アセスメントツール、2意思決定支援シートの2つの試案を現場にて使用可能な状態にするために、居宅介護事業所の介護支援専門員を対象に調査を行う計画としていた。しかし、1の意思決定に関する家族機能アセスメントツールについては試案が完成したが、2の意思決定支援シートについては項目が多岐にわたり複雑であるためグループ間での合意に至らず、現場の介護支援専門員等からの意見を取り入れ、慎重に検討を重ねているが未だ完成には至っていない。
防除を目的としたユスリカ科昆虫の走光性に関する基礎的研究

ユスリカ科昆虫は衛生害虫として知られ、多くの種が正の走光性を持ち、種や性別によりその特性が異なることが指摘されており、光を用いた効果的な防除を行う上でそのメカニズムの解明が求められている。本研究では実際の行動、生理学的特性および生化学的特性の3点からユスリカの走光性の基礎的な研究を行う。行動実験では発光ダイオードを使用し、種および性別ごとにユスリカを強く誘引する波長を探る。生理学的な観点からは複眼がどの波長に強く反応するのかを解明する。生化学的な観点からは複眼で発現しているオプシン遺伝子を明らかにする。この3点からユスリカの走光特性を解明し、光による防除のための基礎的な知見の確立を目的とする。
居住市街地における風環境評価および建物内外の換気性能に関する研究

今年度では、昨年度の研究に引き続きその足りない点を補完することにより研究をさらに発展させた。具体的には、まず居住市街地における空堀を有する地下室を検討対象とし、空堀及び地下室壁面の平均・変動風圧性状に着目し、風圧実験を行った。測定結果からパワースペクトルの分析により上空風向、地上建物、空堀寸法、建蔽率などが空堀及び地下室の壁面風圧係数に及ぼす影響を明らかにし、風圧変動と換気量との関係を把握した。また、建物居住空間の換気ポテンシャルの評価を目的とし、風洞実験で得られた各風向の換気量に基づき、モデルの所在地における気象統計データを用い、通風換気性能の年間超過確率分布を求めた。方位別の換気回数基準の超過確率分布の比較により、地下室モデルの換気性能は方位に相当に依存することを明らかにした。さらに、超過確率分布から超過確率1/7、6/7に対応する換気回数値を抽出し、具体的な換気回数値によって比較・評価する1つの簡略評価方法を提案した。居室内における通風換気環境を確保するため、屋外において10程度以上の換気回数は確保されるべきという相対規準を示し、提案した評価法の応用例として密集市街地における道路幅、密集度、間隙の有無と道路空間の換気能力の関係について、詳しい検討も行った。今度検討した市街地モデルでは、幾何学の非線形性が発生したため、道路幅と換気能力相関を定めることは困難となり、道路間隙の換気効果が有効に働き、市街地方位による換気性能の差異は少ないことが分かった。また、都市の強い卓越風向の存在がモデル間の違いを広げる傾向を示唆している。今年度では、居住市街地における風環境を総合的に評価するため、主に弱風時の新たな風環境評価法を提案・応用した。具体的には、まず単純な市街地空堀モデルを用い、建物に囲まれた道路・広場などのボイド空間における局所排出換気回数(風による換気効果の評価尺度)と平均運動エネルギー(風による通風効果の評価尺度)による風通しの評価指標を定義し、これらの評価尺度に関する超過確率に基づく風環境評価法を構築した。今回は平均的風向・風速の測定データに基づく統計データを用い、ワイブル分布を仮定した超過確率を求めた。それでは、2つの評価尺度の水準と市街地形態の関係を検討し、空堀モデルの方位、形状及び都市が通風換気能力に及ぼす影響を明らかにした。また、密集市街地モデルを設定して、密集度の異なる市街地モデルの通風換気能力を評価し、超過確率15%、85%に対応する具体的な換気回数値によって比較・評価する1つの評価方法を示した。続いて、屋内外の通風換気現象を着目し、提案した風環境評価法を使用して建物居住空間の換気ポテンシャルの分析を行った。ここで、評価空間にける指標値を求めるには、風洞実験及びCFD解析の両方を行うことにより、16流入風向に対する室内評価空間とそれに隣接する屋外空間おける換気回数と平均運動エネルギーを検討・比較した。今回の風洞実験により、流入風向、建物階数、開口部の設置(面積および個数)、建蔽率などの換気要因を取り上げ、それぞれの要因と有効換気量との関係を把握した。また、LESを用いて流入風向別の開口部を通した通風換気のメカニズム及び詳細な空気流出入特性を明らかにした。
人類史における国家形成プロセスの解明にむけた理論と実践の基盤構築

人類の技術的、文化的進歩の必然的帰結といったイメージが付与されてきた国家の形成プロセスについて、理論の整理と考古学的証拠から、そこでの画期の実態が、生態との平衡を保った持続的社会から、拡大再生産を希求せざるをえない不安定な社会への移行であることを指摘した。ひいては国家は人の社会と生態との関係が不安定にならざるを得ないからこそ生じた集団化のしくみであることを仮説として提示した。さらに、実証研究を推進させ得るフィールドの確保にむけ、イラン・イスラム共和国での交渉・事前調査を実施し、現地での遺跡踏査を実施した結果、適う対象を選定することができた。本年度は研究構想を通底する理論の整理・構築、実証研究にむけての資料とフィールドの確保を第一に、活動を行った。構想を通底する国家形成の理論的基盤については、あらたな西アジア古代史観とあわせて単著にまとめ、審査を経て出版が決定した。そのなかでは、近年の国家理論また過去社会および民族事例から導かれる実際として、国家は技術や文化の進歩があっても自生するとは限らず、むしろ例外的現象であることを指摘した。その上で、国家的機構は生態と人類社会の基本単位(世帯や共同体)との日常的相互作用のなかで生成されるなにものかであり、国家の形成は基本単位が自明的に基層化されている様態として理論化できることを提示した。従来の国家観では、西アジアにおける国家の初現と発達は、メソポタミア地方における累積的な社会・政治発展を前提としてきた。しかし実際、該当時期の社会変化はカタストロフィが頻発する非線形の歴呈で、累積的進化は想定できない。さらに、起点として重視されてきた農耕や都市は国家形成の必要十分条件ではない。明らかな画期は、アケメネス朝ペルシャ形成に表象される前1千年紀における統治機構の変質だと考える。多民族を包括統治する領域と新たなしくみの出現、勢力の揺籃地がイラン地域へと移行することからも、歴史基軸の不可逆的転換期と評価できる。実証研究ではこの視点に沿って、イランに由来する広島大学所蔵考古資料の整理・分析に着手した。本年、当資料の一部にもとづく成果が国際誌上で出版され、資料総体の学術的価値を向上させることができた。そこでは、アケメネス朝形成前夜(前8世紀)における、生態的多様性を包括する規模での儀礼様式と生活様式の斉一化を画期として指摘している。広島大学所蔵資料は以降も分析の中核を成すが、研究資源としての国際的評価を本年度獲得できたことから、今後の成果についても期待がもたれる状況を整備できたと考える。人類の技術的、文化的進歩の必然的帰結といったイメージが付与されてきた国家とその形成プロセスについて、古典的文化進化論を打破する意も含め、理論的検討を試みた。その成果は、昨年度に確定していた単著の出版、加えてセミナーおよびシンポジウムでの複数の招聘講演という形で、順次発表した。さらに上記理論的検討の実証面を補うべく、西アジア(イラン・イスラム共和国)に由来する広島大学所蔵考古資料の整理・分析を本格化させた。本年度にもとづく成果を国際学会でも発表し、資料総体の学術的価値を向上させることができた。上記資料について、より詳細な年代的・文化的・歴史的位置付けの推定を可能にすべく、絶対年代測定用試料や層序のデータを取得するフィールドの確保にむけ、イラン・イスラム共和国での交渉・事前調査を実施した。現地での遺跡踏査を実施した結果、適う対象を選定することができた。今年度は理論研究を想定以上に達成することができた。初年度に出版を確定することができたのは、おおきな成果と考える。しかし、そうした理論研究の進捗に対し、実証研究にむけてのデータの整備に遅れが認められる。本計画では理論と実証のフィード・バックを重視した研究の進展を重視している。一方の遅れは、計画の遂行に際しバランスを欠いた結果と判断せざるを得ない。27年度が最終年度であるため、記入しない。人文学今後は、「研究実績」項で述べた斉一化現象の原理的解明と史的評価を進めるための、実証データの獲得を重視し、計画を推進する。まずは、広島大学所蔵遺物について資料化の作業を完了し、出版にむけての形を整える。加えて、現象の推定起源地(イラン・イスラム共和国北東部)でのフィールド・ワークの着手を目指す。広島大学所蔵資料を分析する中で、現地での新規データ獲得の重要性を再認識するに至った。特に年代測定用試料の採取は必須であると考える。現地調査の実現は国内外に向けての学術的・社会的意義もあり、実現に向け尽力する価値はあると考える。

現地情勢鑑み、慎重にならざるを得ないが、現地関係者とのパーソナル・コミュニケーションのレベルでは好意的な返答を得ていることから、前向きに可能性を模索したい。27年度が最終年度であるため、記入しない。
白亜紀サメ類の栄養段階変遷:多くの高次捕食者を伴う白亜紀後期海洋生態系の形成過程

★サメの角舌軟骨に基づく摂食行動の推定1.25種のサメ類の舌の軟骨(角舌軟骨)のCTスキャン画像を分析し、餌を吸い込んで摂食するタイプのサメは餌に噛みついて摂食するタイプに比べ、強い角舌軟骨を持っていることを示すことに成功した。この結果に基づき、サメの顎が前方に飛び出すという特徴は、餌を吸い込む生態と同時に進化したことが示唆された。2.サメの舌を解析した研究結果を英文誌Journal of Morphology誌に発表した。3.サメの顎が飛び出す特徴が餌を吸い込む生態と関連して進化したことを主張する論文を執筆し、英文誌に投稿した。4.上記の内容を、アメリカ古脊椎動物学会にてポスター発表を行い、Colbert Prizeを受賞した。★ジュラ紀における底生性サメ類の放散イベントの発見1.化石サメ類の呼吸生態、摂食生態、遊泳能力を復元することで、化石サメ類の遊泳性/底生性を分離し、底生性のサメ類の90%の目がジュラ紀に出現したことが明らかになった。この時期は、超大陸パンゲアの分裂時期と一致し、大陸の分裂によって出現した浅い海底が底生性のグループの出現の引き金となった可能性が示唆された。★学術振興会特別研究員の採用期間に得られた成果を博士論文としてまとめ、博士号を取得した。白亜紀後期の海洋は、10mを超える海生爬虫類や、現生で最大のホホジロザメに匹敵するサイズのサメが一つの海域に5種も生息するなど、巨大な海生脊椎動物が多数生息していた時代として知られている。このような生態系は現在の海洋では知られておらず、白亜紀後期には現在と異なった生態系が存在していたことが示唆される。私の修士研究において、白亜紀を通じたネズミザメ類の食物連鎖での地位の変遷を復元し、その地位が白亜紀中期(Albian)に急激に上昇することが初めて明らかとなった。この時期は、白亜紀が急激に温暖化する時期ともおおよそ一致し、白亜紀中期に海洋生態系の大きな変革があったことが予想される。このサメ類のような高次捕食者を含めた生態系の変革はこれまで捉えられたことはなく、この現象の全貌を明らかにすることは高次捕食者の進化を考えるうえで極めて重要である。そこで博士研究では、遊泳性(海洋表層と中層に生息する)サメ類と底生(海底に生息する)のサメ類を分離することにより、白亜紀中期のイベントのより詳細な把握を目指している。そのために、まず遊泳性と底生のサメを分離する手法の開発を行った。具体的には、遊泳性と底生のサメの呼吸方法が異なることに注目し、現生サメ類の鰓骨格を解剖学的・物理学的に解析することで化石サメ類の呼吸法の復元を行った。この結果は今年度の古生物学会でポスター賞を受賞した。さらに、遊泳性と底生のサメ類で遊泳速度が異なることに注目し、サメの鱗が遊泳時の抵抗を減少させる特性があることを利用することで、遊泳速度を推定する手法の開発を行っている。今後、底生サメ類と遊泳性サメ類を認定し、白亜紀中期における変遷過程の違いを検証する予定である。(1)白亜紀を通じたサメ類の栄養段階の変遷の解明1.昨年度から継続している、白亜紀サメ類の産出報告のコンパイルはほぼ完了し、白亜紀中期(Albian-Cenomanian)にネズミザメ類の栄養段階が急激に上昇していたことが明らかとなった。(2)サメ類の底性/遊泳性と栄養段階変遷のパターンとの関連性の解明1.化石サメ類を底性/遊泳性に分けた時に、白亜紀を通じた栄養段階変遷のパターンに違いがあるかを解明することを目指す(現在進行中)。2.化石サメ類の底性/遊泳性を復元するために、化石サメ類の呼吸様式の復元を行った。3.鰓骨格に着目することで、呼吸様式が復元できることが明らかとなり、化石サメ類の底性/遊泳性を復元することができた。4.2009年度5月から10月まで約5か月間の短期留学(University of California Davis)を行い、化石サメ類の底性/遊泳性を復元するために化石サメ類の摂食様式を復元する研究を行った。5.化石サメ類の摂食様式について論文を執筆し、Journal of Morphology誌に投稿するとともに、2010年度日本古生物学会において口頭発表を行った。

この時期は、超大陸パンゲアの分裂時期と一致し、大陸の分裂によって出現した浅い海底が底生性のグループの出現の引き金となった可能性が示唆された。★学術振興会特別研究員の採用期間に得られた成果を博士論文としてまとめ、博士号を取得した。
看護基礎教育における反転授業を取り入れた教育プログラムの開発と検証

本研究は看護基礎教育に「反転授業」を取り入れた授業デザインの教育プログラムを開発し、教育に適用させ、プログラムの有効性と実用性を検証することを目的としている。平成29年度は先行研究を参考に教育プログラムの教育効果測定のアンケートの作成、実用性の評価のためのアンケートを作成した。また従来の授業を4年次学生を対象に専門科目「クリティカル・ケア論」(選択科目)で実施し、アンケート調査をした。平成30年度は反転授業実施のために事前学習課題を作成した。事前学習課題は従来の授業に相当する内容をe-learningにした。事前学習課題の内容を対象者とは別の看護学生に視聴してもらい、視聴時間や分かりやすさ等を調査し、評価した。事前学習課題を作成後、反転授業を「クリティカル・ケア論」で実施した。対象者に事前学習課題のe-leaningを受講させ、授業時間内には事例の提示やグループワークを実施した。事後学習課題は授業時間内に行い、その場でフィードバックした。現在は、そのデータの分析を進めているところである。しかしながら対象者数が少なかったため、今年度も同様の調査を実施し、対象者数を増やし、さらに検討する予定である。従来の授業、反転授業の実施しデータ収集しており、また学会発表に向けて、データを分析中であるため、順調と考える。今後は対象者を増やし、データ収集をすること、分析後、成果報告をする予定である。本研究は看護基礎教育において『反転授業(flip teaching)』を取り入れた授業デザインの教育プログラムを開発し、教育に適用、プログラムの有効性と実用性を検証することを目的としている。初年度である平成29年度は、教育プログラムの教育効果の測定方法とそのプログラムの実用性の測定方法を検討した。先行研究を参考に教育効果の測定には、知識確認のためのテストや理解度を自己評価するアンケート、またプログラムの実用性の測定には、「つまらなかった-おもしろかった」などの16項目で構成されたアンケートを作成した。次に反転授業を実施する科目を選択し、その科目内容に沿った事後課題を作成した。事後課題はペーパーペイシェントの事例である。また《反転授業による教育プログラム》の評価のために、比較対象として従来の講義形式の授業を実施した。授業実施後には、作成した教育効果の測定と実用性を評価するためのアンケート、作成した事後課題を実施しており、現在、結果を分析中である。また反転授業を実施するために事前学習教材を作成中である。事前学習教材は従来の講義に相当する内容でスライドと音声データをもとにe-learningの動画コンテンツとしている。授業の実施、事前学習教材の検討、評価ツールの作成をしており、現在までの進捗状況はおおむね研究計画通りに実施されており、順調と考える。今後は事前学習教材を研究協力の得られた看護学生に受講してもらい、わかりやすさや受講時間、内容等についてインタビューし、その結果をうけて検討・修正する。また修正した教材を使用し反転授業を実施する予定である。資料整理の消耗品の使用が少なかったこと、またデータ収集・分析中であり、成果報告などの費用を使用しなかったことから次年度使用額が生じた。データ入力等の謝金、事前学習課題受講(e-learning等)に必要な物品、データ分析のための諸費用、研究成果報告のための旅費に支出する予定である。データ収集・分析中であり成果報告などの費用を使用しなかったことから次年度使用額が生じた。今年度、さらにデータを収集する予定であり、データ入力等の謝金、データ分析のための諸費用、研究成果報告のための旅費に支出する予定である。
島弧火山のS,Cl供給量-斑晶メルト包有物の揮発性成分

島弧の火山がその数万-数10万年間の活動史を通じて,どれだけの量のイオウと塩素を供給するかを知るために,浅間火山の噴出物の斑晶メルト包有物の産状を検討して,そのイオウと塩素の含有量をマイクロプローブで系統的に分析した.浅間火山のマグマ供給系では,活動史の全期間(黒斑期,仏岩期,および前掛期)を通じて火山体下の浅部のフェルシックマグマ溜まりヘマフィックマグマが貫入して,混合したマグマが噴出した.主要な斑晶である斜長石,単斜輝石,斜方輝石,Fe-Ti酸化物はすべてフェルシックマグマ起源であり,メルトはフェルシックでイオウ濃度が低い.一方,マフィックマグマは無斑晶質で,わずかにカンラン石の斑晶を含む.カンラン石に包有されるメルトは,玄武岩-玄武岩質安山岩の組成でイオウ濃度がきわめて高く(≦3600ppm),塩素濃度は比較的低い.このマフィックメルト包有物(ガラス)の組成から,捕獲後の母体カンラン石の界面での成長による分別作用の効果を補正して,マフィック端成分マグマの組成を推定した。このマフィックマグマ組成(SiO_251wt%)は,カンラン石にともに包有されるスピネルと,Alに富む単斜輝石との鉱物共生から,島弧の沈み込み帯でのマグマ発生域の初生マグマの組成を示していると考えられる.カンラン石のメルト包有物のイオウのKα特性X線のピークシフトから推定されるメルトの酸素フュガシティーは,ΔNNO=02であり,海洋底のマグマのそれよりも2桁あまり酸化的である.この条件下ではイオウはSO_4^<2->としてマグマに溶解している割合が高くて,溶解度は非常に大きい.島弧の火山では,マントルの沈み込み帯のマグマが発生する場所から大量のイオウを噴火時に地表へ供給する可能性を示している.島弧の火山がその数万-数10万年間の活動史を通じて,どれだけの量のイオウと塩素を供給するかを知るために,浅間火山の噴出物の斑晶メルト包有物の産状を検討して,そのイオウと塩素の含有量をマイクロプローブで系統的に分析した.浅間火山のマグマ供給系では,活動史の全期間(黒斑期,仏岩期,および前掛期)を通じて火山体下の浅部のフェルシックマグマ溜まりヘマフィックマグマが貫入して,混合したマグマが噴出した.主要な斑晶である斜長石,単斜輝石,斜方輝石,Fe-Ti酸化物はすべてフェルシックマグマ起源であり,メルトはフェルシックでイオウ濃度が低い.一方,マフィックマグマは無斑晶質で,わずかにカンラン石の斑晶を含む.カンラン石に包有されるメルトは,玄武岩-玄武岩質安山岩の組成でイオウ濃度がきわめて高く(≦3600ppm),塩素濃度は比較的低い.このマフィックメルト包有物(ガラス)の組成から,捕獲後の母体カンラン石の界面での成長による分別作用の効果を補正して,マフィック端成分マグマの組成を推定した。このマフィックマグマ組成(SiO_251wt%)は,カンラン石にともに包有されるスピネルと,Alに富む単斜輝石との鉱物共生から,島弧の沈み込み帯でのマグマ発生域の初生マグマの組成を示していると考えられる.カンラン石のメルト包有物のイオウのKα特性X線のピークシフトから推定されるメルトの酸素フュガシティーは,ΔNNO=02であり,海洋底のマグマのそれよりも2桁あまり酸化的である.この条件下ではイオウはSO_4^<2->としてマグマに溶解している割合が高くて,溶解度は非常に大きい.島弧の火山では,マントルの沈み込み帯のマグマが発生する場所から大量のイオウを噴火時に地表へ供給する可能性を示している.浅間火山の黒斑期,仏岩期および前掛期の降下軽石を,小諸-軽井沢地域で調査・採集して,斑晶鉱物を分離した.すべての軽石の斑晶は主に斜方輝石,単斜輝石および斜長石からなり,チタン鉄鉱・磁鉄鉱を伴っている.カンラン石の斑晶は、黒斑期と前掛期の降下軽石に少量含まれる.角閃石は,仏岩期の一部(OKP-2)にだけ極少量見いだされた.分離した斑晶粒の研磨薄片を作成した.硬石こうが斑晶として,または包有物として存在するか否かを調べるために,研磨オイルを用いて研磨薄片を作成した.ピナツボ火山およびEl-Chichonの降下軽石標本について,それぞれ同様に研磨薄片を作って,これらの硬石こうの産状と比較した.浅間火山には硬石こうが斑晶の包有物としても見いだされない.チタン鉄鉱・磁鉄鉱および輝石の斑晶をマイクロプローブ分析して求めた晶出温度は,ピナツボ1991噴火と比べて高い(950-1000°C).このために,マグマのイオウ溶解度が高くて硬石こうに飽和していなかったと考えられる.

メルト包有物のイオウ濃度は,輝石・斜長石斑晶中では低く(<300ppm),カンラン石中では高い(<4000ppm).黒斑期と前掛期にはマフィックスマグマが大量のイオウを供給したと考えられる.仏岩期については,カンラン石斑晶がきわめて希なので,これらと同じ方法で比較できないが,今後はメルト包有物の加熱変化の実験の応用が有効である.島弧の火山がその数万-数10万年間の活動史を通じて,どれだけの量のイオウと塩素を供給するかを知るために,浅間火山の噴出物の斑晶メルト包有物の産状を検討して,そのイオウと塩素の含有量をマイクロプローブで系統的に分析した.浅間火山のマグマ供給系では,活動史の全期間(黒斑期,仏岩期,および前掛期)を通じて火山体下の浅部のフェルシックマグマ溜まりヘマフィックマグマが貫入して,混合したマグマが噴出した.主要な斑晶である斜長石,単斜輝石,斜方輝石,Fe-Ti酸化物はすべてフェルシックマグマ起源であり,メルトはフェルシックでイオウ濃度が低い.一方,マフィックマグマは無斑晶質で,わずかにカンラン石の斑晶を含む.カンラン石に包有されるメルトは,玄武岩-玄武岩質安山岩の組成でイオウ濃度がきわめて高く(≦3600ppm),塩素濃度は比較的低い.このマフィックメルト包有物(ガラス)の組成から,捕獲後の母体カンラン石の界面での成長による分別作用の効果を補正して,マフィック端成分マグマの組成を推定した.このマフィックマグマ組成(SiO_251wt%)は,カンラン石にともに包有されるスピネルと,Alに富む単斜輝石との鉱物共生から,島弧の沈み込み帯でのマグマ発生域の初生マグマの組成を示していると考えられる.カンラン石のメルト包有物のイオウのKα特性X線のピークシフトから推定されるメルトの酸素フュガシティーは,ΔNNO=02であり,海洋底のマグマのそれよりも2桁あまり酸化的である.この条件下ではイオウはSO_4^<2->としてマグマに溶解している割合が高くて,溶解度は非常に大きい.島弧の火山では,マントルの沈み込み帯のマグマが発生する場所から大量のイオウを噴火時に地表へ供給する可能性を示している.
ヒトのリンパ腫における転座関連遺伝子と癌抑制遺伝子変異の相関に関する研究

14q32転座型腫瘍のサブクラスについて、p53遺伝子におけるエキソン5-9の変異をPCR-SSCP法にて検討した。(1)t(14:18)型腫瘍:検索延べ数67例中9例(13%)に認めた。検索時の陽性例は、初発時0/38、再発時4/20、細胞株時5/9であった。再発時の陽性例は、濾胞性リンパ腫の大細胞期にあり、臨床病態的には急性転化期にあった。(2)t(11;14)型腫瘍:検索延べ数17例中2例(12%)に認めた。検索時の陽性例は、初発時0/10、再発時1/6、細胞株時1/1であった。陰性例は、いずれも小型ないし中型細胞を主とするリンパ腫(Mantle cell lymphoma等)であったが、陽性例はびまん性リンパ腫混合型の症例と、びまん性リンパ腫大細胞型から樹立された細胞株であり、前者は治療抵抗例であった。(3)t(3;14)型腫瘍:検索延べ数35例中2例(6%)に認めた。検索時の陽性例は、初発時1/21、再発時1/12、細胞株時0/2であった。2例の陽性例のうち1例は治療抵抗例であり、組織型はびまん性大細胞型であった。(4)t(14;19)型腫瘍:2例のt(14;19)型腫瘍はいずれもトランスフォーム型CLLと判定されたが、p53遺伝子の変異は検出されなかった。以上より、p53遺伝子の異変は、14q32転座型腫瘍のサブクラスに関係なく検出されるが、陽性症例の臨床病態は治療抵抗性を示す大細胞型期を特徴とする。これらのp53遺伝子変異は、すべてミスセンスの点突然変異であったが、固形腫瘍における報告と異なり、G:C塩基対からA:T塩基対への変化やCpG配列でのtransitionが多いとはいえなかった。
内因性一酸化窒素合成酵素酵素阻害物質蓄積抑制による慢性腎疾患進展予防

循環血中に存在する内因性NO合成酵素酵素阻害物質であるADMAは、NO産生を阻害することにより血管・組織障害を引き起こす。近年、このADMAは慢性腎臓病患者(CKD)血清中に高濃度で存在することが明らかとなり、新しい尿毒症物質として着目されている。申請者らは、腎不全動物モデルにADMAの代謝酵素DDAHを過剩発現させると、ADMAが低下することで、全身、腎局所の血管内皮機能が改善し、高血圧、尿蛋白、腎不全進展を抑制できることを明らかにした(JAm Soc Nephrol18:1525-1533,2007)。これらはCKDで蓄積したADMAが生理活性を持ちうることを示した最初のエビデンスであり、これにより内因性ADMAが病態及びその進展に関与し得ることが初めて明らかとなった。現在、動物実験より得られたこの知見"CKDにおけるADMAの蓄積が心血管合併症、あるいはCKDの進展因子である"という仮説を検証するために、同意が得られた当院入院患者を対象に、血清、尿中ADMAと腎障害、血管機能、合併症、あるいはそれらのサロゲートマーカーとの関連を検討、解析中である。現在約130症例が登録し、血清ADMAがCKDのstageの進行に伴い上昇すること、ADMAがCKD患者の年齢、血圧、動脈硬化の指標である内頚動脈内膜中膜厚(IMT)、心エコ-図におけるLV mass indexと正に相関すること、左室駆出率(EF)と不の相関を認めることを発見し、CKD進展に伴うADMAは蓄積し、そのことがこの病態における高血圧、心肥大、心機能低下に関与する可能性が示唆された。(現在も疫学調査を続行中である。)また、申講者らは、腎不全患者の血清中の終末糖化蛋白(AGE)とADMA間に強い正相関があることを見出し、さらに培養ヒト血管内皮細胞にAGEを添加すると、DDAHの酵素活性が低下し、それに伴いADMAが蓄積してくることを朗らかにした。このAGEによるDDAHの低下は、RAS阻害薬であるテルミサルタンの前処置により抑制されることも観察された。このことから、RAS阻害薬の臓器保護作用の一部にADMA低下作用が関与している可能性が示唆される(Diabetologia.50:Sl7-S18、2007)。この知見も併せて上記の調査で検証中である。慢性腎疾患(CKD)患者では、asymmetric dimethylarginine(ADMA)が蓄積し、このことがこの病態において心血管合併症が多発する一因と推察されている。しかし、その病態におけるADMAの上昇機序、及びADMAの上昇が真に心血管合併症の進展に寄与するか否かは不明であった。これまでADMAは尿中に排泄されることから、腎からのクリアランスの低下がADMA蓄積の主因であると考えられていたが、我々は腎不全モデルラットを用いた検討で、ADMAの尿中排泄はむしろ腎不全に伴い上昇しているにも関わらず血清ADMAが上昇していることを明らかにし、その上昇の主因は代謝に関与するdimethylarginine dimethylhydrolase(DDAH)、産生に関与するprotein methyltransferaseの発現異常が関与していることを明らかにした(J Am Soc Nephrol 17;2176,2006)。さらにこのモデルにDDAHを過剰発現させると、ADMAは低下し、高血圧、尿蛋白、腎不全進展を抑制できることを明らかにした(J Am Soc Nephrol 2007,in press)。現在、動物実験より得られたこれらの知見"CKDにおけるADMAの蓄積が心血管合併症、あるいはCKDの進展因子である"という仮説を検証するために、同意が得られた当院入院患者を対象に(現在約70症例が登録)、血清、尿中ADMAと腎障害、血管機能、合併症、あるいはそれらのサロゲートマーカーとの関連を検討、解析中である。また、申請者らは、腎不全患者の血清中の終末糖化蛋白(AGE)とADMAの間に強い正相関があることを見出し、さらに培養ヒト血管内皮細胞にAGEを添加すると、DDAHの酵素活性が低下し、それに伴いADMAが蓄積してくることを明らかにした(未発表データ)。このAGEによるDDAH活性の低下は、RAS阻害薬であるテルミサルタンの前処置により抑制されることも観察された。このことから、RAS阻害薬の臓器保護作用の一部にADMA低下作用が関与している可能性が示唆される。

現在、動物実験より得られたこの知見"CKDにおけるADMAの蓄積が心血管合併症、あるいはCKDの進展因子である"という仮説を検証するために、同意が得られた当院入院患者を対象に、血清、尿中ADMAと腎障害、血管機能、合併症、あるいはそれらのサロゲートマーカーとの関連を検討、解析中である。現在約130症例が登録し、血清ADMAがCKDのstageの進行に伴い上昇すること、ADMAがCKD患者の年齢、血圧、動脈硬化の指標である内頚動脈内膜中膜厚(IMT)、心エコ-図におけるLV mass indexと正に相関すること、左室駆出率(EF)と不の相関を認めることを発見し、CKD進展に伴うADMAは蓄積し、そのことがこの病態における高血圧、心肥大、心機能低下に関与する可能性が示唆された。(現在も疫学調査を続行中である。)また、申講者らは、腎不全患者の血清中の終末糖化蛋白(AGE)とADMA間に強い正相関があることを見出し、さらに培養ヒト血管内皮細胞にAGEを添加すると、DDAHの酵素活性が低下し、それに伴いADMAが蓄積してくることを朗らかにした。このAGEによるDDAHの低下は、RAS阻害薬であるテルミサルタンの前処置により抑制されることも観察された。このことから、RAS阻害薬の臓器保護作用の一部にADMA低下作用が関与している可能性が示唆される(Diabetologia.50:Sl7-S18、2007)。この知見も併せて上記の調査で検証中である。
腫瘍の微小環境-特にAngiogenesisの調節による治療確立のための検討

Angiogenesis(血管新生)はがんの増殖、転移に主要な役割を演ずるものであり、これを制御することは癌の抑制に直結するものである。血管新生を制御するための一方法として、まずその腫瘍の血管新生を調節している機構を解明することが重要である。今回ヒト胃癌を対象に、種々の血管新生因子から、胃癌の増殖や転移と血管新生との関連について検討した。その結果、まず胃癌では分化型腺癌では血管新生と転移や進行との関連が認められたものの、低分化型腺癌ではそのような関連は認められなかった。次に分化型腺癌において、どのような血管新生因子が関与しているかをみたところ、癌細胞から産生されるVascular endothelial growthfactor(VEGF)が転移、特に肝転移と強い関連があることが判明した。さらに癌細胞周囲の間質からも別の因子であるPlateletderived endotheial cell growthfactor(PD-ECGF)が産生され、これがVEGFと協調して血管新生を調節していることが判明した。またこのPD-ECGFは、間質の中でもマクロファージから主に産生されていることも明らかとなった。つまり今回の研究から、胃癌の分化型腺癌では、臨床上最も問題となる肝転移と血管新生が密接な関連を示すと同時に、この血管新生は、癌細胞からのVEGFと周囲のマクロファージからのPD-ECGFの両者から調節されていることを初めて明らかにした。今後これらの血管新生因子を標的とした、抗体やanti-senseによる治療への応用が期待される。ヌードマウス同所移植モデルを用いて、まず胃癌肝転移モデルを確立した。このモデルを利用し、胃癌培養細胞をヌードマウスの胃と皮下に移植し、転移度や増殖度をみるとともに、angiogenesisの数値指標であるvessel density,vascular endothelial growthfactor (VEGF),basicfibroblast growthfactor (bFGF),Interleukin8,platelet derived endothelial growthfactor (PD-ECGF)などのangiogenic factorとの関連を検討した。その結果、胃に転移した腫瘍は皮下のそれに比べ、増殖度や転移度が有意に高いばかりでなく、vessel densityが高い成績が得られた。さらにangiogenic factorとの関連を見ると、上記の内VEGFの発現のみがvessel densityと相関がみられた。以上から、増殖、転移にはangiogenesisが不可欠であることが確認されるとともに、胃においてはVEGFがこのangiogenesisを制御している可能性が高いと考えられた。次に胃癌臨床材料を用い、このVEGFの発現を検討したところ、血行性転移を伴う胃癌において発現が高い成績が得られた。胃癌の転移、特に血行性転移にはVEGFによるangiogenesisが強く関与している可能性が示唆されたことより、このVEGFを標的とした治療が期待されるものと考えられた。Angiogenesis(血管新生)は癌の増殖、転移に主要な役割を演ずるものであり、これを制御することは癌の抑制に直結するものである。さらに癌細胞周囲の間質からも別の因子であるPlatelet derived endotheial cell growthfactor(PD-ECGF)が産生され、これがVEGFと協調して血管新生を調節していることが判明した。

つまり今回の研究から、胃癌の分化型腺癌では、臨床上最も問題となる肝転移と血管新生が密接な関連を示すと同時に、この血管新生は、癌細胞からのVEGFと周囲のマクロファージからのPD-ECGFの両者から調節されていることを初めて明らかにした。今後これらの血管新生因子を標的とした、抗体やanti-senseによる治療への応用が期待される。
皮膚温のサーモスタットが神経終末に構築される機構

皮膚を冷却すると,冷受容器がインパルスを脳に向けて出し,その皮膚が冷たいとの感覚が生まれる。冷受容器の実体は何か。また,いかにして冷却した皮膚に冷感が生じ,それが体温調節行動に結びつくか。これらを明らかにするため,1950年代に動物を使った電気生理学的な実験が行われた。しかし,受容器の実体が分からなかったので,受容器が神経の終末にあるのかどうか物質レベルで確認されていなかった。最近,皮膚温の上下に反応する温(熱)受容器・冷受容器の候補として,TRP(Transient Receptor Potential)ファミリーに属する非選択的カチオンチャネルの遺伝子6種類が感覚細胞から得られた。これは,温度感覚や体温調節の研究が新たな段階にはいったことを示す。しかし,温(熱)・冷受容器の候補が,皮膚の神経終末に実際に発現して,温感や冷感を起こすかどうか明らかでない。本研究では,冷受容器のひとつTRPM8の抗体を作成して,感覚細胞やその神経終末におけるTRPM8タンパク質を免疫組織染色法で検出した。その結果,感覚細胞の細胞体がある三叉神経節,および舌にある感覚細胞の神経終末にTRPM8受容体が発現していることが分かった。これは,TRPM8が体表面にある冷受容器として実際に機能することを示すはじめての仕事といえる。舌を加温,冷却すると,甘さ,苦さの感覚が生まれることが知られている。しかし,TRPM8の神経終末は,味覚受容器がある舌の味らいには,投射していなかった。これは,TRPM8受容体は,味覚の温度感受性とは別であることを示す。つまり,味覚の受容器そのものが温度感受性を持つことを示唆する。私たちは,生体が用いる情報の形式を研究している。皮膚を閾以上に加温,または閾以下に冷却すると,温・冷受容器は温・冷線維上に求心性のインパルスを発する。それが脳に達すると,温・冷感覚や体温調節活動が生じる。もちろん,外の温度と,中の感覚は別物だ。エイドリアン(1928)以来の伝統的な生理学では,これらの受容器は温度をインパルス列の暗号に変えるセンサーであり,暗号は脳で解読され感覚になると説く。しかし,温度の暗号が解読されたら,元の温度に戻らねばならない。暗号の解読で冷感になる筈がない。これに対し,冷受容器は温度が閾より低い時に駆動信号としてのインパルスを発する比較器であり,閾でのチャネルの相転移が比較機構だと私たちは提唱する。冷受容器の標的が産熱器であるとき,冷受容器は皮膚温のサーモスタットとして機能する。この見方は,感覚系から暗号を除去することを意味する。最近,温冷受容器の遺伝子が見つかった。これらは,transient receptor potential (TRP)イオンチャネルファミリーに属する。これらの温冷受容器は,温度だけでなく,トウガラシの成分,酸メンソール,浸透圧などの物理的,化学的刺激に反応する。つまり,温度と反応が1対1に対応しない。これも,受容器がセンサーだとの見方を否定する。温・冷受容器は,さまざまな刺激の比較器として働くと考えられる。この研究では,TRPチャネルが比較器として働く分子機構を解明する。本年度は,TRP分子の抗体を作成した。それと市販されている抗体を用いて,冷受容器の細胞体がある後根神経節を免疫組織化学的方法で染色した。また,in-situハイブリダイゼーションを用いて,mRNAの発現を調べた。この方法で免疫染色できることが分かった。次年度は,食べ物の冷感を感じる口内にこの方法を適用し,神経終末に冷受容器が発現するかどうかを調べる。