hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Domany-Kinzelモデルの臨界挙動及び可解性

Domany-Kinzelモデルは非平衡相転移を示す確率型セルオートマトンの代表例である.一次元格子の場合,座標xの格子状態σ(x)は0もしくは1の値をとり,時間発展はs=σ(x)+σ(x+1)で決る.σ(x)が1となる確率は,s=0,1,2のそれぞれに対して0,p, qであり,全ての格子点の状態が0である場合は,吸収点となる.Domany-Kinzelモデルの問題で最も重要な課題は,空間サイズと時間を無限大にした場合に,系の状態が吸収状態に落ち込む確率(生存確率)を求めることである.昨年度の研究結果から,パラメターp, q空間での相図はほぼ明らかになったが,それは級数展開法によるものであり厳密な生存確率は現在も求まっていない.そこで,問題を単純にするためにDomany-Kinzelモデルの特殊な場合と見なせる方向性のあるパーコレーション(DP)について考察した.(1)昨年度,DPの浸透確率がFriendly walk(FW)の分配関数で記述できることを明らかにしていたが.FWの非交差の条件は必須の条件ではなく,交差を許す複数のランダムウォーカー(RW)が描く軌跡を数え上げることでも浸透確率,引いてはDomany-Kinzelモデル生存確率が求められることが分かった.つまり、Domany-Kinzelモデルの可解性はランダムウォークの可解性と深く関係しており、ランダムウォークに関する膨大な知識を活用してDomany-Kinzelモデルを解析していくとができることが明らかとなった.そこで,新たなアルゴリズムを考案しRWの統計的な性質を明らかにした.(2)歩行者の人数が2人の場合に描く軌跡の重なりを厳密に求め、その重なりに比例したエネルギーを有する系に対してカノニカル分布を厳密に計算し、分配関数に異常性が無いことを示した.Domany-Kinzelモデルは非平衡相転移を示す確率型セルオートマトンである。その解析において得た知見を以下に示す。(1)Domany-Kinzelモデルは粒子の生成・消滅を記述したモデルと見なすことができる。空間を1次元離散格子とし、その上で0と1をとるスピン変数を考える。時刻tにおける座標xでのスピン変数をσ(x,t)とする。そのスピンの遷移確率は時間には依らず、s=σ(x,t)+σ(x-1,t)のみで決まる。σ(x,t)が1となる確率はs=1の場合はp,s=2の場合はqである。pとqをパラメーターとした相図を考えると、熱力学極限で粒子が存在するか否かを決める臨界線が存在する。これまで、その臨界線はモンテカルロ法や繰り込み群の手法で推定されてきた。しかし、Domany-Kinzelモデルの特殊な場合である方向性のあるパーコレーション(DP)においては、現在最も信頼できる計算方法は級数展開法である。よって、Domany-Kinzelモデルの全領域おいてもその適用が期待されていたが、数学上の技術的な問題から実現されなかった。しかし、2000年に今野らによりその問題が解決され、初めてDomany-Kinzelモデルの臨界線を級数展開により決定することができた。(2)Domany-Kinzelモデルの可解性を調べるには、等方的な場合に有効な共形場理論を異方性のある場合に拡張する必要がある。その一つの拡張法としてMartin Henkelが提案している理論があり、その数値的な検証をDPを対象にモンテカルロシミュレーションにより行なった。(3)方向性のあるパーコレーション(DP)と相互作用するランダムウォークであるFriendly walkersとの新たな関連性を見出した。Domany-Kinzelモデルは非平衡相転移を示す確率型セルオートマトンの代表例である.一次元格子の場合,座標xの格子状態σ(x)は0もしくは1の値をとり,時間発展はs=σ(x)+σ(x+1)で決る.σ(x)が1となる確率は,s=0,1,2のそれぞれに対して0,p, qであり,全ての格子点の状態が0である場合は,吸収点となる.Domany-Kinzelモデルの問題で最も重要な課題は,空間サイズと時間を無限大にした場合に,系の状態が吸収状態に落ち込む確率(生存確率)を求めることである.昨年度の研究結果から,パラメターp, q空間での相図はほぼ明らかになったが,それは級数展開法によるものであり厳密な生存確率は現在も求まっていない.そこで,問題を単純にするためにDomany-Kinzelモデルの特殊な場合と見なせる方向性のあるパーコレーション(DP)について考察した.(1)昨年度,DPの浸透確率がFriendly walk(FW)の分配関数で記述できることを明らかにしていたが.FWの非交差の条件は必須の条件ではなく,交差を許す複数のランダムウォーカー(RW)が描く軌跡を数え上げることでも浸透確率,引いてはDomany-Kinzelモデル生存確率が求められることが分かった.つまり、Domany-Kinzelモデルの可解性はランダムウォークの可解性と深く関係しており、ランダムウォークに関する膨大な知識を活用してDomany-Kinzelモデルを解析していくとができることが明らかとなった.そこで,新たなアルゴリズムを考案しRWの統計的な性質を明らかにした.(2)歩行者の人数が2人の場合に描く軌跡の重なりを厳密に求め、その重なりに比例したエネルギーを有する系に対してカノニカル分布を厳密に計算し、分配関数に異常性が無いことを示した.
ハイドロオキシアパタイト製人工腱鞘を用いた腱癒着防止に関する検討

最終年度は、すでに術後6週までのハイドロオキシアパタイト製人工腱鞘の有用性が確認された前年度までの実験成果に基づいて、引き続き術後12週までの癒着防止効果が継続するか否かの実験を行った。その結果12週までその効果が持続することが確認された。腱縫合術では、術後6週より積極的な可動域訓練を開始するため、この時期まで腱縫合部と周囲組織の癒着が防止できれば、その後は可動域訓練の結果もたらされる腱の滑走により癒着は発生しないと考えられている。しかしなかには術後6週でも十分な可動域訓練が困難な例もあり、術後12週までの効果を検索した。その結果、術後12週においてもハイドロオキシアパタイト人工腱鞘を利用した場合には良好な結果が得られることが確認されたので、ハイドロオキシアパタイト人工腱蛸は、素材としては十分に、腱縫合後の癒着防止材として臨床応用可能との結論に至った。しかしハイドロオキシアパタイトは、力学的に硬く、かつ脆いとの欠点があり、当初はこの人工腱鞘を装用した状態での可動域訓練を行えば、人工腱鞘が自動的破壊され、その後は問題なく経過すると考えたが、実際の実験では可動域訓練が困難であることが判明したため、訓練を開始する術後3週で抜去せざるをえない欠点が浮き彫りにされた。この改善のためハイドロオキシアパタイ布の開発が進められているが、技術的、経済的問題もあって、未だ実用に至っていない。今後この点が解決された後には、再度実験を施行したいと考えている。なお、これらの研究成果はすでに、平成3年から5年にかけて3編の論文として、発表されている。緻密体、多孔体ハイドロオキシアパタイト(以下アパタイト)、及びアルミナセラミックス(以下アルミナ)型人工腱鞘によって腱縫合部を被覆した場合の腱縫合部の癒着の程度を術後3から12週にかけて経時的に病理組織学的に比較した。なお術後3週まではギプス固定し、ギプス除去時に全例とも人工腱鞘を抜去している。術後3週ではいずれの群も腱の癒合は良好で、人工腱鞘で被覆された部分の周囲組織との癒着はない。しかし人工腱鞘で被覆されていない、骨と腱縫合部間には幼若な線維性結合織による癒着をみとめる。術後6週では多孔体アパタイト群では明らかな間隙が腱と周囲組織間に形成され、周囲組織の内壁には細胞が一層に配列している。他方、緻密体アパタイト群とアルミ群では多孔体アパタイト群よりも間隙の幅が狭くなり、周囲組織の内壁には多孔体にみるような細胞の増殖と配列をみない。そして何れの群にも腱縫合部と骨との間に、粗な結合織による癒着をみるものとみないものがあり、癒着がない群での腱の肝動性は癒着のある群に比べ良好な傾向をみる。術後9週では多孔体アパタイト群では、何れも腱は良好な活動性を有し、腱周囲組織の内壁には滑膜組織を思わせる細胞層があり、腱を取り囲むパラテノン様組織をみる。しかし緻密体、アルミナ群では間隙が一部では消失して腱と癒着し、周囲組織は瘢痕化している。術後12週の所見は術後9週のそれと同様である。以上より、腱の癒着防止には多孔体アパタイトが最も有効である。しかし人工腱鞘を用いても、人工腱鞘で被覆していない腱と骨の間では癒着が発生する。その対策としては、従来より臨床で行われているように、術後3週からの自動運動が有効である。なお腱の癒合不全をみた例はなかった。

屈筋腱損傷後3週間以上経過した陳旧性屈筋腱損傷例に対する多孔体ハイドロオキシアパタイト製とアルミナセラミックス製人工腱鞘の癒着防止効果にについて、新鮮例と同様に術後3週から9週にかけて経時的に病理組織学的、さらには腱の滑走性を比較した。なお術後3週まではギプス固定とし、固定除去時に全例とも人工腱鞘を抜去し、その後は自由に運動させている。術後3週での腱の癒合は良好で、多孔体ハイドロオキシアパタイト群とアルミナセラミックス群では、ともに人工腱鞘で被覆された部分では周囲組織との癒着は認めない。しかし人工腱鞘で被覆されていない骨と腱縫合部間には幼弱な線維性結合織による癒着をみとめる。術後6週では、腱の再断裂をみる例はなく、両群とも明らかな間隙が周囲組織と形成されているが、人工腱鞘で被覆した部分と非被覆部の移行部では、新鮮例とは異なり、部分的な癒着をみる。多孔体ハイドロオキシアパタイト群とアルミナセラミックス群では、後者での間隙が、前者に比べ狭いとの傾向をみるが、いずれも腱の滑走性は良好である。術後9でも、術後6週群とほぼ同様な結果で、良好な腱の滑走と、周囲組織との間に間隙をみた。なお人工腱鞘で被覆されない骨と腱縫合部間では線維性結合織による結合をみるが、腱の滑走性への影響はほとんど見られなかった。以上より、多孔体ハイドロオキシアパタイト製とアルミナセラミックス製人工腱鞘は、受傷後3週以上経過した陳旧例においても、縫合後の癒着防止効果があることが明らかとなった。そして両群間の比較では、前者が後者に比べ腱としゅうい組織間の間隙は大きく、より有用であると考えられた。最終年度は、すでに術後6週までのハイドロオキシアパタイト製人工腱鞘の有用性が確認された前年度までの実験成果に基づいて、引き続き術後12週までの癒着防止効果が継続するか否かの実験を行った。その結果12週までその効果が持続することが確認された。腱縫合術では、術後6週より積極的な可動域訓練を開始するため、この時期まで腱縫合部と周囲組織の癒着が防止できれば、その後は可動域訓練の結果もたらされる腱の滑走により癒着は発生しないと考えられている。しかしなかには術後6週でも十分な可動域訓練が困難な例もあり、術後12週までの効果を検索した。その結果、術後12週においてもハイドロオキシアパタイト人工腱鞘を利用した場合には良好な結果が得られることが確認されたので、ハイドロオキシアパタイト人工腱鞘は、素材としては十分に、腱縫合後の癒着防止材として臨床応用可能との結論に至った。しかしハイドロオキシアパタイトは、力学的に硬く、かつ脆いとの欠点があり、当初はこの人工腱鞘を装用した状態での可動域訓練を行えば、人工腱鞘が自動的破壊され、その後は問題なく経過すると考えたが、実際の実験では可動域訓練が困難であることが判明したため、訓練を開始する術後3週で抜去せざるをえない欠点が浮き彫りにされた。この改善のためハイドロオキシアパタイ布の開発が進められているが、技術的、経済的問題もあって、未だ実用に至っていない。今後この点が解決された後には、再度実験を施行したいと考えている。なお、これらの研究成果はすでに、平成3年から5年にかけて3編の論文として、発表されている。
未知パラメータを含む情報源符号化問題に対する情報スペクトル的アプローチ

本研究は,情報源符号化におけるいくつかの重要な問題設定を対象に,確率構造が未知の状況における高効率符号化に関する研究を行うものである.特に本研究ではこれらの問題において誤り確率を適切に設定すると確率構造が未知の状況が混合情報源により表されることに着目し特に混合情報源を対象とした解析に重点を置いている.平成30年度は以下の結果を得た.1.誤りを許す可変長無歪み情報源符号化において,符号長を一般化した符号コストを考える問題設定は実用上重要である.このとき符号コストがあるしきい値を超えてしまうコストオーバーフロー確率が一定値以下になるもとでのしきい値の最小値を求めることが重要となる.本研究では,その一次及び二次最適しきい値の一般公式を導いた.得られた結果から混合情報源に対する最適しきい値を容易に得ることができる.2.情報源符号化問題と深い関連のある乱数生成問題の一つである情報源Resolvability問題において従来の評価尺度を含むf-ダイバージェンスを対象とした場合の情報源Resolvabilityレートの一次および二次最適値の一般公式を導いた.得られた結果から混合情報源に対する結果を得ることができる.本年度の目標の一つであった「微少な誤りを許容する単一ユーザ無歪み可変長符号化における2次最適レートの解析」については着実に結果を得ることができ,現在論文誌に投稿中である.またさらに符号長を符号コストへと一般化した問題へと結果を拡張することができた.こちらは国際会議にて発表を行った.また並行して本年度の目標の一つ「マルチユーザ無歪み符号化における2次最適レート」に関しての文献調査を進めることができた.これらの結果は計画通りである.一方,「研究実績の概要」に述べたとおり,単一ユーザ情報源符号化問題と密接な関係のある二つの乱数生成問題(Resolvability問題,Intrinsic Randomness問題)に対して予想外の進展を得られた.情報源符号化問題は乱数生成問題の一つとしてみることができるため,これらの結果は情報源符号化問題にあらたな視点をもたらす可能性がある重要な結果と考えている.以上のことから当該年度は当初の計画以上に進展したと考えている.「現在までの進捗状況」に述べたとおり,単一ユーザ情報源符号化問題と密接な関係のある二つの乱数生成問題に対して新たな結果を得ることができた.一方マルチユーザ情報源符号化問題に対しては文献調査を進めている.今後は,当初の計画通りマルチユーザへの展開を考えるが,特に新規課題としてマルチユーザの乱数生成問題に関してこれまでに得られた結果を適用することが可能かどうかを考えることが挙げられる..本研究は,情報源符号化におけるいくつかの重要な問題設定を対象に,確率構造が未知の状況における高効率符号化に関する研究を行うものである.特に本研究ではこれらの問題において誤り確率を適切に設定すると確率構造が未知の状況が混合情報源により表されることに着目し特に混合情報源を対象とした解析に重点を置いている.平成30年度は以下の結果を得た.1.誤りを許す可変長無歪み情報源符号化において,符号長を一般化した符号コストを考える問題設定は実用上重要である.このとき符号コストがあるしきい値を超えてしまうコストオーバーフロー確率が一定値以下になるもとでのしきい値の最小値を求めることが重要となる.本研究では,その一次及び二次最適しきい値の一般公式を導いた.得られた結果から混合情報源に対する最適しきい値を容易に得ることができる.2.情報源符号化問題と深い関連のある乱数生成問題の一つである情報源Resolvability問題において従来の評価尺度を含むf-ダイバージェンスを対象とした場合の情報源Resolvabilityレートの一次および二次最適値の一般公式を導いた.得られた結果から混合情報源に対する結果を得ることができる.本年度の目標の一つであった「微少な誤りを許容する単一ユーザ無歪み可変長符号化における2次最適レートの解析」については着実に結果を得ることができ,現在論文誌に投稿中である.またさらに符号長を符号コストへと一般化した問題へと結果を拡張することができた.こちらは国際会議にて発表を行った.また並行して本年度の目標の一つ「マルチユーザ無歪み符号化における2次最適レート」に関しての文献調査を進めることができた.これらの結果は計画通りである.一方,「研究実績の概要」に述べたとおり,単一ユーザ情報源符号化問題と密接な関係のある二つの乱数生成問題(Resolvability問題,Intrinsic Randomness問題)に対して予想外の進展を得られた.情報源符号化問題は乱数生成問題の一つとしてみることができるため,これらの結果は情報源符号化問題にあらたな視点をもたらす可能性がある重要な結果と考えている.以上のことから当該年度は当初の計画以上に進展したと考えている.「現在までの進捗状況」に述べたとおり,単一ユーザ情報源符号化問題と密接な関係のある二つの乱数生成問題に対して新たな結果を得ることができた.一方マルチユーザ情報源符号化問題に対しては文献調査を進めている.今後は,当初の計画通りマルチユーザへの展開を考えるが,特に新規課題としてマルチユーザの乱数生成問題に関してこれまでに得られた結果を適用することが可能かどうかを考えることが挙げられる..研究の進捗状況に合わせて研究費を執行していたために当初の見込額と執行額に多少の違いが生じている.しかし研究自体は当初の計画よりも進んでいると考えている.次年度は国内外での研究成果発表および論文誌投稿を増やしていく予定である.
次世代高速インターネット通信基盤を目指した光バースト交換方式に関する研究

平成17年度では、グリッド・コンピューティングやDVD配信のような大容量転送を実現するバースト転送方式について検討を行った。光バースト交換方式はACKを介さない一方向予約型通信(One-way reservation)であるため、ネットワーク内部でバーストの棄却が発生してもそれを補償するしくみが存在しない。そこで棄却されたバーストを復元するための手段としてForward Error Correction(FEC)の適用を考える。一般にFECを用いて情報量を冗長化した場合、冗長度を上げると棄却に対する復元能力は向上するが送信しなければならない情報量も増大するため、結果としてネットワークに対する負荷が増大する。またFEC処理にかかる時間もエンド・ツウ・エンドの転送遅延に大きな影響を与える。ここではFECの回復能力と処理時間とのトレードオフを考慮に入れた実装の容易なエンコード・デコード方法、および冗長度を含めたバーストの送出方法として、二つの高信頼性伝送方式、Out-of-Burst Generation(OBG)法とIn-Burst Generation(IBG)法を提案した。OBG法では、冗長バーストを生成することで、伝送途中で棄却されたバーストの回復を行う。また、IBG法では冗長バーストを生成せずに、冗長データと元データを使用して新たなバーストを生成する。これらの提案方式では複数バーストに対してFEC処理を行うことによって冗長データを生成する。生成された冗長データは、二つの提案手法によってそれぞれ異なる形式で光バースト交換網に送信される。両方式とも、伝送中で棄却されたバーストを冗長データによって回復し、信頼性の高い伝送を実現する。また、FEC処理はエッジノードでのみ行われるため、コアノードでは従来手法のような複雑な処理を行う必要がない。提案手法の性能を評価するため、単方向リング網においてシミュレーションを行い、代表的な従来手法であるエクストラオフセット手法と性能比較を行った。評価尺度としては、全体のバースト棄却率に加えてFEC処理にかかる時間についても考慮した。シミュレーション結果より、両提案手法は現実的なFEC処理時間内でエクストラオフセット手法よりも低いバースト伝送失敗率を達成できることが判明した。光バースト交換(Optical Burst Switching:OBS)では、送信ノードはバーストの送信を行う前にコントロールパケットをWDM網に送信して目的ノードまでのパスを設定し、目的ノードまでの伝播遅延時間と経由ノードでの経路設定時間より算出されたオフセットタイム後にバーストを送信する。回線交換型通信のシグナリング手続きと異なり、コントロールパケットはバースト通過ノードに対して必要な波長資源を一方的に予約するのみで、ACK等による波長パスの完全な設定は行わない。したがってバースト通信時に予約が重なっているノードでは、バースト同士の衝突による棄却が発生する。そのためオフセットタイムの算出アルゴリズムが重要であるが、バーストの目的地や通過リンクの波長使用状況に依存するため、効果的な計算が極めて難しい。ここで送信単位であるバーストの大きさに着目すると、エッジノードへのIPパケット到着率を一定と仮定したとき、大きいバーストは波長占有時間が長くなる反面オフセットタイムの算出回数が減少し、逆に小さいバーストは波長占有時間が短くなる一方でオフセットタイムの算出回数が増加するというトレードオフめ関係にある。すなわち網へのIPパケット到着率に応じて適切なバースト長が存在する。平成15年度ではこのようなバースト長の効果に着目し、低いバースト棄却率と高い波長利用率を同時に実現するような、エッジノードにおけるバースト生成方式を提案した。具体的には、バースト生成装置はエッジノードに到着したIPパケットを目的ノード別のバッファに格納し、バッファに蓄積されたIPパケット群をラウンドロビン処理で一つのバーストに変換し、送出スケジューラに渡す。送出スケジューラは目的地別のオフセットタイムをあらかじめテーブルとして保持し、送られてきたバーストのオフセットタイムを参照する。そしてバーストの目的地情報と波長利用状況から適切なアウトプット波長を選択し、バーストをオフセットタイム後に送出する。提案手法に対して待ち行列理論によるモデル化と解析を行い、シミュレーションと合わせて性能評価を行った。その結果、理論モデルが提案方式のモデルとして十分妥当であることが示され、また提案方式の有効性を定量的に検証することができた。光バースト交換(Optical Burst Switching : OBS)では、送信ノードはバーストの送信を行う前にコントロールパケットをWDM網に送信して目的ノードまでのパスを設定し、目的ノードまでの伝播遅延時間と経由ノードでの経路設定時間より算出されたオフセットタイム後にバーストを送信する。このようなOBS方式に対し、平成16年度ではバースト棄却率に関してサービス差別化を提供できるシグナリングプロトコルについて研究を行った。OBS網で用いられる信号プロトコルとしてJust-In-Time (JIT)プロトコルとJust-Enough-Time (JET)プロトコルがある。JITプロトコルは,JETプロトコルと比べて波長使用効率は低くなるが,波長予約に必要なメモリ量が少ないことから,Jump Startプロジェクトなどで利用されている。しかしながら,JITプロトコルでバースト棄却率に対するQoS保証を実現するためには,中間ノードでpreemptive処理などの複雑な制御を行う必要がある。ここではJITプロトコルにおいてQoS保証を実現するバースト伝送スケジューリングとして、低優先バーストから高優先バーストまでを一つのクラスタを構成し、クラスタ単位でバースト送信を実現する手法を検討した。

シミュレーション実験より、低優先バーストの棄却率と高優先バーストの棄却率を差別化することに提案手法は効果的である反面、各クラスのトラヒック量に依存して棄却率が変動するという性質が判明した。平成17年度では、グリッド・コンピューティングやDVD配信のような大容量転送を実現するバースト転送方式について検討を行った。光バースト交換方式はACKを介さない一方向予約型通信(One-way reservation)であるため、ネットワーク内部でバーストの棄却が発生してもそれを補償するしくみが存在しない。そこで棄却されたバーストを復元するための手段としてForward Error Correction(FEC)の適用を考える。一般にFECを用いて情報量を冗長化した場合、冗長度を上げると棄却に対する復元能力は向上するが送信しなければならない情報量も増大するため、結果としてネットワークに対する負荷が増大する。またFEC処理にかかる時間もエンド・ツウ・エンドの転送遅延に大きな影響を与える。ここではFECの回復能力と処理時間とのトレードオフを考慮に入れた実装の容易なエンコード・デコード方法、および冗長度を含めたバーストの送出方法として、二つの高信頼性伝送方式、Out-of-Burst Generation(OBG)法とIn-Burst Generation(IBG)法を提案した。OBG法では、冗長バーストを生成することで、伝送途中で棄却されたバーストの回復を行う。また、IBG法では冗長バーストを生成せずに、冗長データと元データを使用して新たなバーストを生成する。これらの提案方式では複数バーストに対してFEC処理を行うことによって冗長データを生成する。生成された冗長データは、二つの提案手法によってそれぞれ異なる形式で光バースト交換網に送信される。両方式とも、伝送中で棄却されたバーストを冗長データによって回復し、信頼性の高い伝送を実現する。また、FEC処理はエッジノードでのみ行われるため、コアノードでは従来手法のような複雑な処理を行う必要がない。提案手法の性能を評価するため、単方向リング網においてシミュレーションを行い、代表的な従来手法であるエクストラオフセット手法と性能比較を行った。評価尺度としては、全体のバースト棄却率に加えてFEC処理にかかる時間についても考慮した。
葉緑体の環境適応戦略

植物のRNA編集はRNA上で特定のCをUに書き換える反応で、プラスチドとミトコンドリアで頻繁に見られる。本研究では、プラスチドのRNA編集においてPPRタンパク質が標的決定因子として機能することを明らかにした。さらにPPRタンパク質のドメイン構造の解析から、プラスチドでのRNA編集装置の二成分(PPRタンパク質と編集酵素)モデルを提唱した。シロイヌナズナcrr4はクロロフィル蛍光イメージングにより葉緑体NDH活性を欠く変異株として単離された。原因遺伝子CRR4はPPRモチーフを持つ葉緑体移行シグナルを持つタンパク質をコードとしていることを明らかにした。PPRタンパク質は、オルガネラにおいてRNA成熟化に関わることが知られている。そこで、NDH複合体のサブユニットをコードする11のndh遺伝子についてRNAを解析したところ、ndhDの開始コドンを作るRNA編集がcrr4で起こっていないことが明らかになった。また、シロイヌナズナ葉緑体におけるすべてのRNA編集部位を解析したところ、crr4のRNA編集の異常はndhD開始コドンに特異的であることが明らかになった。さらにndhDモノシステロニックRNAの成熟化に関わるRNA切断を調べたが、crr4では異常が見られなかった。以上の結果から、crr4は葉緑体ndhDの開始コドンを作るRNA編集に必須であり、このRNA編集は、NDH複合体の蓄積に必要であることが明らかになった。葉緑体RNA編集に必須であり、このRNA編集は、NDH複合体の蓄積に必要であることが明らかになった。葉緑体RNA編集に関わる装置は不明であったが、PPRタンパク質が、おそらく編集に標的決定に関わることを始めて明らかにした。ndhD開始コドンはNDH複合体の蓄積する葉では約半分のRNAが編集を受けるが、蓄積しない根では編集を受けない。したがって、CRR4の発現制御によるRNA編集を介した翻訳調節の可能性を調べるため、35SプロモータによるCRR4の過剰発現の影響を調べた。その結果、導入した遺伝子は、crr4のRNA変種の異常は相補できるが、編集の効率は野生株異常には上昇しなかった。したがって、RNA編集の効率調節は、CRR4以外の因子が関与していることが示唆された。葉緑体は独自のゲノムを持つオルガネラであり、その遺伝子発現様式は原核生物のものに似る。葉緑体遺伝子の発現調節は、一旦葉緑体が分化すると主に転写後のRNA成熟化過程で制御される。RNA編集は高等植物では、葉緑体とミトコンドリアで頻繁に起こり、RNA上の特定のシチジン残基をウリジンに置換するものである。高等植物のRNA編集に関わる装置は明らかになっていなかった。我々は昨年度、シロイヌナズナのcrr4変異株の解析から、葉緑体のRNA編集にPPRタンパク質が関わることを明らかにした。crr4は葉緑体において光化学系Iサイクリック電子伝達に関わるNDH複合体に欠陥を持つ。crr4では、複合体のサブユニットをコードする葉緑体遺伝子ndhDの開始コドンを作るRNA編集が特異的に阻害されていた。PPRタンパク質をコードする遺伝子は、シロイヌナズナで450もの巨大なファミリーを形成し、オルガネラのRNA成熟に関わると考えられている。我々の結果は、葉緑体のRNA編集のサイト認識には、PPRタンパク質が関与していることを示唆していた。本年度は、CRR4の組換えタンパク質を大腸菌で可溶性タンパク質として発現させることに成功した。さらにこの組換えCRR4が、ndhD開始コドン付近の数十塩基からなるRNA(RNA編集サイト認識のシス配列)に特異的に結合することを生化学的に証明した。この成果により、葉緑体RNA編集の認識にPPRタンパク質が関わることが、遺伝学的、生化学的に示された。CRR4がRNA編集に必須なシチジンデアミナーゼの活性を持つとは極めて考えにくく、PPRタンパク質がいまだ実体の分からないシチジンデアミナーゼを編集サイトに呼び込むという編集装置の二成分モデルを提唱する。現在、デアミナーぜ活性をになうタンパク質を遺伝学的に同定することを目指している。RNA編集は、遺伝情報をRNA上で書き換えるもので、植物ではプラスチドおよびミトコンドリアで頻繁に見られ、特定のC残基からUへの脱アミノ反応が起きる。RNA編集の標的となるCは正確に認識され、この認識には編集サイト周辺の30塩基程度(シス配列)が必要であることが示されていた。シス配列はトランス因子により認識されるが、トランス因子の実体は未知であった。我々はNDH複合体活性を欠くシロイヌナズナ変異体crr4が葉緑体ndhD遺伝子の開始コドンを作るRNA編集能を特異的に欠くことを示し、PPRタンパク質であるCRR4がトランス因子の候補であることを示した(Kotera et al.,2005)。さらに昨年度、CRR4がndhDの編集サイト周辺に特異的に結合することを示し、葉緑体においてトランス因子の実体がPPRタンパク質であることを示した(Okuda et al.,2006)。

本年度、理研との共同研究で、NDH活性を欠くシロイヌナズナ変異株をさらに網羅的に解析し、葉緑体RNA編集を欠く第二の変異株crr21の単離に成功した(Okuda et al.,2007)。CRR4とCRR21はともにPPRファミリーのE+サブグループのメンバーであり、C末に高度に保存されたドメインを有する。RNA編集に関わるPPRタンパク質に共通のドメイン構造が存在することが示唆された。そこでCRR4のC末を削ったものをcrr4変異株に導入したところ、CRR4の機能を相補できなかった。一方、C末を欠くCRR4は、in vitroで正常なRAN結合活性を示した。この結果から、CRR4とCRR21のC末が、RNA配列認識以外のRNA編集に共通な機能に関わることが示唆された。そこで、CRR4とCRR21のC末を入れ替え、crr4とcrr21変異株にそれぞれ導入したところ、RNA編集能は回復した。PPRタンパク質のC末領域は、RNA編集反応を担う編集酵素との結合に関与するという作業仮説を立て、今後、編集酵素の同定を目指す。RNA編集は、遺伝情報をRNA上で書き換えるものであり、植物では、プラスチドとミトコンドリアで頻繁に見られる。植物のRNA編集では、特定のC残基がUに変換されるが、そのサイト認識には、編集部位周辺の20-30塩基(シス因子)が必要であること、またそのシス因子に結合するトランス因子の存在が示唆されていた。我々は、本特定領域研究で、トランス因子がPPRタンパク質と呼ばれるRNA結合タンパク質であることを明らかにしてきた。昨年度は、RNA編集に関わるPPRタンパク質CRR4とCRR21の比較から、両タンパク質のN末のPPRドメインが特定のRNA配列の認識に、またC末の保存性の高いE/E+ドメインはRNA編集に一般的な機能(編集酵素との結合?)に関わることを示した。本年度は、このC末ドメインの機能を明らかにするために、このドメインを高発現させた植物を解析した。植物は、RNA編集に一部異常を示し、多くのラインが芽生えの状態で枯死した。焦点は、このドメインとの結合タンパク質単離の生化学であり、植物が致死になる問題を解決するため、一過性発現の系を模索中である。今年度、プラスチドのRNA編集の異常な変異株を新たに二つ単離した。今後、RNA編集装置のモデルは、このPPRタンパク質の構造も考慮に入れる必要があり、ドメインの機能解析を開始した。タバコ属植物で、ndhD-1サイト編集効率の違いが報告されている。これらの植物からCRR4をそれぞれ単離し、シロイヌナズナのcrr4変異株に導入することで、この効率の違いがCRR4の配列の違いに起因することを明らかにした。RNA編集効率の低下にも関わらず、ndhDの発現はこのタバコ植物で充分であり、進化の過程でPPRタンパク質であるCRR4の機能低下が許容されてきたことが明らかになった。RNA編集は、DNAにコードされる遺伝情報をRNA上で書き換えるものであり、植物ではプラスチドとミトコンドリアで頻繁に見られる。植物のRNA編集は、特定のCがUに脱アミノ化されるが、そのサイト認識には、標的となるC残基の周辺の30塩基程度が重要である(シス配列)。
腎性骨異栄養症発症におけるビタミンD.成長因子の役割に関する研究

腎性骨異栄養症の最大の原因は、重度の二次性副甲状腺機能亢進症にあり、その危険因子を把握することは、その発症予防において重度な課題である。本研究では我々が以前に報告した、「高度に進行した二次性副甲状腺機能亢進症では、副甲状腺におけるビタミンD受容体の発現が低下している」という事実に基づき、二次性副甲状腺機能亢進症進展の危険因子としてのビタミンDの作用欠乏状態をさらに詳細に検討した。その結果、免疫染色でビタミンD受容体が低下しているのは、mRNAの発現が低下していることに基づくことが、in situ hybridizationにより明らかになった。このことは、慢性腎不全におけるビタミンD欠乏状態がビタミンD受容体発現量の低い細胞の選択を行っている可能性を示唆する。そこで次に、ビタミンD受容体の発現量を規定すると考えられるビタミンD受容体の遺伝子多型について検討した。慢性腎不全患者におけるビタミンD受容体遺伝子多型の分布は、正常日本人における分布と大きな相違は認めなかった。しかし、副甲状腺摘除を行った患者群と副甲状腺未摘除患者との間には、ビタミンD受容体遺伝子多型の分布に差を認め、イントロン8にBsm1切断部位を有する多型が、摘除群に集積していた。さらに、未摘除患者の透析前の副甲状腺ホルモンの値は、各遺伝子型によって明らかな差を示し、イントロン8のBsm1切断部位を有する遺伝子型を多く持つもの程、高値を示した。これは、ほかの連鎖する多型の解析によっても確認された。これは骨粗鬆症の危険因子と考えられる多型と同様であり、本解析により腎性骨異栄養症の危険因子を把握できるのみならず、老人によく認められる慢性腎不全に伴う副甲状腺機能低下症の危険をも予測しうるものと考えられる。腎性骨異栄養症の進展機序を明らかにするため、本年度は2.ビタミンD受容体と、2次性副甲状腺機能亢進症(2゚HPT)の進展、骨密度の関係の検討を行った。1.IGF結合蛋白腎性骨異栄養症の骨病変に大きな影響を及ぼすと考えられるIGFBP-4を中心にIGFBPのプロフィルをリガンドブロットにより検討した。その結果、PTHは抑制系であるIGFBP-4産生をin vivoで増加させるが、この産生促進作用は他のホルモン等の存在下で種々に調節をうける。例えば、エストロゲンや高糖濃度環境では、その産生促進作用を抑制する。これらの影響により、糖尿病性賢性では賢性骨異栄養症の進展が遅れることが考えられる。2.ビタミンD受容対(VDR)1994年初めEismanらのグループにより、VDR遺伝子多型と骨密度の間に関連があることが示された。我々は、2゚HPTの進展とVDRの発現量に密接な関連があることを示しており、VDRの多型と2゚HPTの進展の間に関連があることを考え、内科的に管理されている患者と外科治療を必要とした患者の間で、VDR多型の分布が異なるか否か検討した結果、VDR遺伝子の特定の型では2次性副甲状腺機能亢進症の進展が速くなることが明かとなった。腎性骨異栄養症発症の最大の原因は、重度の二次性副甲状腺機能亢進症にある。従って、慢性腎不全患者の二次性副甲状腺機能亢進症進展の危険因子を把握することは、腎性骨異栄養症の発症を考える上で、重要である。今年度は,二次性副甲状腺機能亢進症の危険因子としてのビタミンD受容体の遺伝子の解析を行った。

すなわち、高度に進行した二次性副甲状腺機能亢進症では、ビタミンD受容体の発現は減少しており、これはビタミンD受容体が減少する、またはビタミンD受容体の機能の低下した細胞が選択的に増殖するという、機序により説明でき、ビタミンD受容体の機能はその遺伝子の型により、規定されるからである。計131名の二次性副甲状腺機能亢進症患者血液よりDNAを抽出し、PCR法によりビタミンD受容体遺伝子を増幅、制限酵素Apal,Taglを用いたRFLP解析により検討した。その結果、血液透析前の副甲状腺ホルモンの値は、遺伝子内にTaq lで切断される配列をもつ遺伝子型(t)において、有意に高値であった。これは、骨粗鬆症発症危険因子と考えられる遺伝子型と同様の傾向であり、ビタミンD遺伝子多型の解析により、腎性骨異栄養症発症の危険因子を把握できることを意味する。さらにこのことは、逆に老人によく認められる慢性腎不全に伴う、副甲状腺機能低下症の危険を予測し得るものと考えられる。
アポトーシス関連分子をターゲットとする癌治療の開発

上皮系細胞は、足場喪失時に細胞外matrixとの相互作用を失いapoptosisが惹起される。この現象をanoikisという。以前、我々は、癌細胞のanoikisを抑制すると転移、腹膜播種が増強されることを報告している。一方Anoikisのシグナル伝達経路としてcaspase-8が活性化されることが最近明らかにされた。そこで、アテノウイルスベクターを用いてcaspase-8を胃癌細胞に過剰発現させ、anoikisに与える影響を評価することで、癌の転移や播種の抑制をめざしたcaspase-8遺伝子治療の可能性について検討した。その結果、Adv-caspase-8(15MOI)はヒト胃癌細胞MKN45のanoikisの増強、腹膜播種の抑制を誘導し、SCIDマウスの生存期間を延長させた。しかし、付着状態ではこのような効果を認めず、その抑制効果、生存期間の延長はanoikisの増強効果によるものであると考えられた。上皮系癌の転移や播種に対する治療戦略としてcaspase-8の過剰発現を応用した遺伝子治療の可能性が示唆された。また、BH3-only蛋白として知られるBADが、足場喪失時の過程においてAKTの活性低下、BADのリン酸化レベルの低下に伴って、BADが活性化され、アポトーシス誘導能が亢進することが判った。一方、BADの類似蛋白として知られるBidでは、このような活性化が生じないことから、BADのアノイキスにおける選択的な関与が示唆された。したがって、BADは、前述したcaspase-8と同様に分子標的の候補者として重要な位置付けができるものと思われた。今後、本研究の成果に基づいて、caspase-8及びBADを分子標的としたトランスレーショナルリサーチへの発展を目指した研究を推進させる。
大学教育の組織的実践に関する基礎的研究

大学教育の組織的実践を事例的に考察するため、小学校教員養成を取り上げ、機関の小学校教員への参入というマクロ的動向や、特定機関の小学校教員養成の取組という事例的考察を踏まえ、小学校教員養成のプログラム調査並びに、小学校教員に対する実践調査を実施した。小学校教員養成に特化した大学や学部が少ないという文脈下で、小学校教員養成の独自性や専門性を構築した教育プログラムは十分展開していないこと、教員採用後、特定の教科には自信をもって教育実践できているものの、教科の指導力を複数の教科にまで拡げることができている教員は少なく、またそうした研修の機会も十分に保障されていないことが明らかとなった。本研究は大学教育の組織的実践を明らかにすることを目的としている。ただし、組織的実践といっても、専門分野間では取組の性格が異なると予想されるため、分野を絞った上で立体的にアプローチすることを考えている。初年度は、大学教育の組織的運営を考察する上で考察対象とした教員養成に関わる教育について、以下の4つのことを実施した。第1に、シラバスや学生便覧等、カリキュラム構造を考える上での基礎的資料を全国の教員養成系(小学校教員養成課程)の大学・学部から収集した。第2に、同一の対象に対して、小学校教員の独自性や専門性に関わる質問紙調査を実施し、各課程が考える小学校教員養成の概念や方策、特徴に関する情報を収集した。1次的な分析に着手した段階であるが、免許制度に縛られているとはいえ、個別に独自の組織的な取組に着手する動向が見て取れると同時に、当該組織がどういう成り立ちで形成されてきたを少なからず反映する傾向も読み取れた。第3に、第2の考察とも関わることから、小学校教員養成課程が歴史的にどう変遷してきたか、組織変容に関わる基礎的データベースの作成に着手した。最新版の全国大学一覧に依拠して、関係する項目についての必要な情報の入力をし終わった。ただし、歴史的な組織的変遷事項はまだ入力し終わっておらず、次年度に引き継いでデータベースの構築を修了する予定でいる。第4に、いくつかの教員養成系学部の紀要に着目し、構成員がどのような研究テーマで論文を執筆しているか、試論的なデータベースも作成した。教育業務と研究業務がどう関わっているか、最終的には質問紙調査を行う予定であり、その基礎資料ともなるものである。本研究は、大学教育を取り巻く文脈が変化し重要性が高まっているにもかかわらず、研究としては確立途上にある大学教育の組織的実践に着目し、教育学部を事例として、そのメカニズムを解明することを目的としている。本目的を達成するために、今年度は1小学校教員養成の組織的実践をめぐる政策動向を整理しつつ、2小学校教員養成に参入する大学・学部特性に関するマクロ分析、3小学校教員養成をめぐる専門性や独自性に関わる全国調査の分析、3国私立大学への訪問調査による事例考察、4個別大学における長期的な小学校教員養成の取組にみるプログラムと組織の変遷の分析、を実施した。2ついては、免許法や定員抑制廃止と行った政策動向の影響を強く受けつつ、小規模で選抜性が中程度で非研究大学からの参入が多いこと、3については、小学校教員養成をめぐる教育組織や教育課程が多様化する一方で、それが小学校教員養成の専門性・独自性の周辺の肥大化を助長しているだけで、異なる専門性を持つ教員の協働により、領域横断的に創造されているものからはかなり距離があり、専門性・独自性は曖昧であること、4については、小学校教員養成に大学・学部の目的が特化していたとしても、教育組織、教育課程、教育実践を組織的実践と貫くことには困難が伴っており、個々の教員の独自性や自律性が、目指すべき教員像が共有されている中で発揮されることと、それが欠落した中で担保されているのとでは、大きく意味合いが異なること、がそれぞれ明らかとなった。大学教育の組織的実践の事例考察として取り上げた小学校教員養成に関して、これまで実施してきた供給サイドアプローチである、小学校教員養成課程認定校の研究、小学校教員養成プログラムの研究、小学校教員養成課程を持つ大学の歴史的なプログラム展開の研究を踏まえ、最終年度は需要サイドアプローチとして、小学校教員の教育実践に関わる調査を実施した。具体的には、全国の小学校1020校をランダムに抽出し、1校あたり4人(教務主任+低・中・高学年担当)配布を依頼した。回収数2288票、回収率56.1%だった。調査の狙いは、1教科縦断性:教科ごとの実践状況を把握、2一人前(即戦力)とは:大学での学習、経験、就任後の研修の関係、3小学校教員養成プログラムの行方:小学校特化の学士課程や大学院プログラムは必要性の検討、4「得意科目構築」主義の功罪:現行のゼミ制度や就業後の研修制度の再考、5「深い専門→汎用性に連結」主義の功罪:規範と現実、の5点である。教員養成に関しては従来、教科別ないし学校種を問わない議論が中心であり、大学は教科ピーク制と教育学・心理学の並列という組織形態をとり、1教科に強くなることが重要という就任後の研修・風土に加え、中・高等学校教員養成の視点が優先される傾向(特に小中連携)がある中で、所属ゼミの教科には自信・意欲持ち意欲的に取り組めている一方で、就業後の経験・研修が、複数教科に自信・意欲持つ方向に機能しておらず、当初から小学校教員を希望する者に適した教員組織として大学教育が実践されているとは必ずしもいえない状況であることが、調査から明らかとなった。

小学校教員養成に特化した大学や学部が少ないという文脈下で、小学校教員養成の独自性や専門性を構築した教育プログラムは十分展開していないこと、教員採用後、特定の教科には自信をもって教育実践できているものの、教科の指導力を複数の教科にまで拡げることができている教員は少なく、またそうした研修の機会も十分に保障されていないことが明らかとなった。本研究の期間は3年であり、1年目は連携研究者との間での問題共有と基本的なデータ袖手に努め、2年目にあたる今年度は、教育の組織的実践をめぐり、小学校教員養成という限定的な対象ながら、マクロ、プロセス、ミクロという重層的な視点から、データ分析、資料分析、訪問調査を実施、大学を分析対象とした教育の組織的実践の現状と課題については、概ね明らかにできたと考えている。後述するように、一定の研究成果として公表も行えており、おおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。高等教育論これまでのアプローチは、小学校教員の供給者である大学サイドに着目したものであり、横断型の教育組織や教育実践の実態は把握できたものの、それに対する需用者である小学校の現場の動向の把握には至っていない。大学サイドの取組や認識が、現場の状況とどこまで合致し、また齟齬を来しているかが明らかにならなければ、横断型の教育組織や教育実践の総合的な考察、それを踏まえた改善方策の提示をすることは難しい。そのため、最終年度では、これまで着目してこなかった需用者側を取り上げ、小学校教員の日々の実践と、教科間の関係性について明らかに、3年間の総括を行う予定でいる。初年度は次年度以降に計画している訪問調査並びに質問紙調査を実行する上での基礎的なデータの収集を目的としており、実績の所に記載したように、4つの視点からデータや資料収集を行うことができ、またその一部については既に部分的な考察にも着手できている。教育現場を対象とした考察を行うためには、大学を対象とした分析・考察について研究成果をまとめておく必要があり、それに注力したことと、最終年度の調査に向けた予備調査を実施する予定であったが、その費用を次年度に回すことで、より大規模な調査が実施可能となるため、次年度使用額が生じている。今年度は、昨年度の作成した4つの資料・データベースの分析をまずは進める。その考察結果を踏まえながら、実際に教育実践がどのように行われているか、そこで何が課題となっているかを質的に明らかにするために、いくつかの教員養成課程をピックアップし、訪問調査を実施し、昨年度の調査結果との擦り合わせを行う。また、次年度に実施予定である、大学教育の組織的取組に関する質問紙調査の雛形を、昨年度と訪問調査の結果を踏まえながら策定し、可能であればプレ調査まで実施し終わりたい。現場の小学校教員が、大学では必ずしも行われていない教科をまたぐ教育をどのように捉えており、また日々の実践で教科間の関係をどう捉えながら教育実践を行っているか、その事実や背景に関する大規模な調査を実施する予定でいる。
犯罪者(特に、少年犯罪者)の社会復帰に関する理論的検討とアクションリサーチ

本研究の第一の成果は、長所基盤モデルに立った、犯罪者(特に、少年犯罪者)の社会復帰のありようについて、理論的な検討を深めたことである。その結果、専門書及び少年院出院者の手記の二冊の書籍を発刊し、さらに、鍵となる翻訳書が最終校正中である。第二の成果は、アクションリサーチを通じて、少年院出院者の相互支援団体が立ち上がり、運営上の経験を蓄積したことである。同団体の理事長は、非当事者である私から、当事者に間もなく移行し、真の当事者団体へと進化するところである。近年、急速に矯正施設の被収容者が増加しており、今後、より多くの犯罪者が社会復帰することになる・しかしながら、施設から社会に戻る犯罪者は、仕事、住まい、家族をはじめとする人間関係など、さまざまな社会的役割から排除されやすい。・そこで、本研究は(1)犯罪者の社会復帰に関する、基本モデルについて、理論的整理を行うとともに(2) (1)で行う理論的整理と、欧米における犯罪者の社会復帰のための実践を踏まえ、少年犯罪者を主体として、アクションリサーチを行うことを目的とした。平成21年度は(1)「については、1)犯罪者の社会復帰過程に関する第一人者である、シャッド・マルナの著書Making Goodの翻訳を進め、2)『犯罪社会学研究』の課題研究「犯罪者の立ち直りと犯罪者処遇のパラダイムシフト」の特集を組んだ。(2)「については、少年院出院者を中心とする、支援団体「セカンドチャンス!」を立ち上げ、少年院における講演、海外の当事者による支援団体の視察等を行ってきた。1.海外からの研究者招聘については、長所基盤モデルに立つ代表的研究者である、Shadd Maruna(Making Good : How Ex-Convicts Reform and Rebuildtheir Livesの著者)とスウェーデンの元受刑者による団体KRISのリーダーである、Kris Carlssonをシンポジウムに招へいし、基調講演をしてもらった。シンポジウムでは活発な議論が行われ、その様子を多くのメディアが取り上げるなど、大きな社会的関心を集めた。また、同シンポジウムでは、少年院の教官、保護観察官、弁護士などの実務家、被害者運動団体のメンバー、少年院出院者をはじめとする当事者、当事者の父母など、様々な立場の人々がセッションを企画し、活発な意見交換が行われた。2.海外視察は、アメリカ、イギリス、フィンランド、オランダ・デンマークの関連機関および団体で行った。視察団の構成に当たっては、当事者・非当事者のバランスを取り、各々が帰国後、その知見を持ち寄り、後で述べる、当事者団体「セカンドチャンス!」の今後の運営についての大きな示唆を得た。3.アクションリサーチについては、少年院を出院した人々の立ち直りに関する手記「セカンドチャンス-人生が変わった少年院出院者たち」(新科学出版社)を出版した。また、当事者および非当事者が少年院を訪問して、講演活動を行った。さらには、東京、大阪、名古屋、福岡で交流会を実施し、出院後の少年に対する相談活動を行った。最後に、少年院出院して立ち直った者(当事者)と非当事者による、少年院出院者支援の団体を「セカンドチャンス!」として組織化し、特定非営利活動法人化した。1長所基盤モデルについての検討は、「支援」による客体化を乗り越えて、被排除者である若者を主体化するという課題を問題意識として、被排除者の主体化というストーリーを支える素材を、ポジティブ心理学による心理的基盤及びソーシャルワークによる社会的基盤をもとに探求し、さらに、当事者の主体性を促進する条件について提言した、社会的排除の被排除者である若者の主体化を支える文脈形成に向けて」という小稿にまとめた。2アクションリサーチについては、特定非営利活動法人セカンドチャンス!を中心に、非行を犯した当事者を主体とする活動を展開した。主な内容は、・全国各地における交流会活動:ほぼ1カ月に一度の頻度で、東京、大阪、名古屋、広島、福岡、長野において、20代、30代の先輩当事者が責任者となり、出院者を対象に行ってきた。・各地の少年院における講演活動:全国各地の少年院から依頼を受けて、当事者中心に講演活動を行ってきた。・その他の講演・執筆活動:当事者主体による非行少年支援の考え方を伝えるために、保護司会、更生保護女性会などの依頼に応じて講演を行ったり、また、関連雑誌や書籍への執筆依頼に応じて、執筆活動も行ってきた。・ミニシンポジウムの実施:名古屋、大阪、福岡の交流会を中心として、支援の輪を広げるため、ミニ・シンポジウムを行った。
情報の可視化による高次インタ-フェ-スに関する研究

この班は情報の可視化という共通のテ-マでそれぞれの研究を進めている.具体的な研究テ-マとしては次のようなものがあり,それぞれいくつかの成果をえて発表している.(1)高次コミュニケ-ションにおける情報の可視化に関する研究:仮想計算機シミュレ-タ+アセンブラ,コンパイラの可視化教材,ゲ-トシミュレ-タ等教育用のシステムを開発し実用に供している.また,メニュ-方式の研究として多数項目のメニュ-や横型メニュ-についての実験的評価を行ないいくつかの知見を得た.(2)大量情報の高次処理とヒュ-マンインタ-フェ-スに関する研究:関係デ-タベ-スに対する擬自然言語インタ-フェ-ス,文字自動配置機能を用いた地理デ-タベ-ス,ネットワ-ク構造からの非正規関係出力の生成など理論実際両面で多彩な成果をあげた(3)ソフトウェアの可視化とヒュ-マンインタ-フェ-スに関する研究:アイコン管理機能の拡充について検討し,ビジュアルオブジェクト定義支援ツ-ルを構築している.(4)3次元実体画像表示認識システムの開発:システムを構成し,膊動臓器に適用し検討した.(5)ハイパ-メディアとオブジェクト指向デ-タベ-スの統合化に関する研究:質問部品の多相化に関する研究,オブジェクトの包含関係による継承とビデオオブジェクトモデルの研究,質問対リンクを用いたハイパ-テキストデ-タベ-スの研究,自然結合オブジェクトに対するメソッドとクラスの合成に関する研究などで成果をあげた.(6)知的プログラミング環境におけるプログラムの意味と理解の研究:クイックソ-トほかの例について検討している。
高齢者にみられる実行機能の特徴－エラー後の対応に注目して－

本研究では,実行機能課題を用いて,1一連の反応の中で,直前の反応が後の反応にどのような影響を引き起こすのかということ(波及効果),2特にエラーを起こした後の対応,の2点に注目して,高齢者ではどのような特徴がみられるのかを検討する。いずれも,若年成人と比較しながら,加齢の影響を分析する予定である。これらの分析を通して,どのような条件のときに,高齢者ではエラー後の対応が遅れるのかを明らかにしたい。