hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高出力多電極型静電コロナモ-タの試作と実用化試験

本研究は、軽負荷を対象とした静電コロナモ-タの実用化を当面の目的としており、以下のような実施計画に基づいて研究を進めた。(1)多電極型静電コロナモ-タの試作とその特性に及ぼす回転子材料、電極形状、電極数の影響の検討。(2)コロナモ-タの動作環境を変えた場合の特性測定。(3)コロナモ-タの特性測定法の簡素化(速度調整の自動化)。(4)コロナモ-タの交流駆動に関する実験。(5)有限要素法によるコロナモ-タの特性計算のための予備的研究(コロナ放電現象のシミュレ-ション)。その結果、以下のような成果を得た。(1)36放電電極を有する試作機を製作し、アクリル、ナイロン、ポリプロピレン、テフロンの各回転子を用いて特性測定を行った。その結果、効率のみではなく、価格や、耐久性等の点からアクリル製が実用的という結果が得られた。放電電極としてはオゾンに対して防錆効果のあるステンレス製が望ましく、先端がナイフエッジ状でできるだけ薄い方が高出力となることがわかった。また、火花放電電圧とのかねあいで、電極数に関しては最大出力を発生する最適な値の存在することも明確となった。(2)動作環境としての空気圧に関しては、圧力の高い方が発生トルクが大きく効果も良く、火花電圧も高いという結果が得られた。一方、空気圧が低いと、窒素中と同様コロナ開始電圧が下がる利点はあるが、効率や火花電圧も低下し、実用的でないことが判明した。(3)(2)の速度調整の自動化として、トルク測定用の小型モ-タの速度起電力をブリッジにより検出するPWMチョッパサ-ボ方式を採用した。また、この方式をオゾン濃度測定の際の速度自動調整に用い、大幅な測定時間の節約が可能となることを確認した。(4)交流電源駆動実験としては、商用三相交流をネオントランスにより昇圧し、高圧三相交流電源として採用し、12放電電極を三相4電極結線としたものに給電した。また、入力電力測定用として、乗算器を用いたパワ-メ-タを製作した。コロナモ-タは交流電源で十分動作することが確認された。(5)コロナ放電現象の有限要素解析に関しては、軸対称円筒電極に対して、C言語による定常状態用のプログラムを完成させ、3種類の太さの放電電極ワイヤ-を用いた実験とシミュレ-ション結果を比較したところ、両者はよく一致することなどを確認した。なお、過渡現象の取り扱いへの拡張は今後の課題である。本研究は、軽負荷を対象とした静電コロナモ-タの実用化を当面の目的としており、モ-タの構造パラメ-タを種々変化させた試作機による実験を通じて、コロナモ-タの特性改善を計る方法を採用している。本年度は、以下のような実施計画に基づいて研究を進めた。(1)多電極型静電コロナモ-タの試作。(2)コロナモ-タ特性測定法の改善(速度調整の自動化)。

(3)コロナモ-タ動力取り出しのための非接触カップリングの開発。(4)有限要素法によるコロナモ-タの特性計算のための予備的研究。その結果、以下のような成果を得た。(1)36放電電極を有する試作機を製作し、アクリル、ナイロン、ポリプロピレン、テフロンの各回転子を用い特性測定を行った。回転子の半径は10cmであり、厚さは1および2mmのものを用いた。効率はテフロン製のものが最もよく、ナイロン製が最低であるという結果を得ている。価格や、耐久性の点からアクリル製が実用的といえる。なお、火花放電電圧とのかねあいで、電極数に関しては最大出力を発生する最適な値の存在することが明らかとなった。また、圧力の高い雰囲気の方が出力、効率等が良好であるという結果を得ている。(2)(2)の速度調整の自動化は、現在進行中であり、本年度は手動制御でデ-タ採取を行った。また(3)に関しては、本年度は着手しなかった。これは、市販品の存在の可能性があり、あれば、それを利用する予定である。(3)有限要素法の計算に用いる領域自動分割プログラムが完成した。今後は、境界条件の与え方の検討を進めていく。また、現在はFORTRANを使用しているが、プログラムの構造化を考慮し、C言語への書換えも行う。これらの研究の(1)の一部は、本年度の静電気学会全国大会で発表した。また、その後に得られた結果は、来年度の静電気学会全国大会に発表する予定である。本研究は、軽負荷を対象とした静電コロナモ-タの実用化を当面の目的としており、本年度は、以下のような実施計画に基づいて研究を進めた。(1)コロナモ-タの最大出力を与える電極数の決定およびエアギャップの影響等の検討。(2)コロナモ-タの特性測定法の改善(速度調整の自動化)。コロナ放電に伴うオゾン発生濃度の測定。(3)回転電界方式によるコロナモ-タの駆動実験。(4)有限要素法によるコロナ放電現象のシミュレ-ション。(1)昨年度製作した36放電電極を有する試作機において、最も実用的と報告したアクリル製の回転子を用い、エアギャップの影響や電極数と最大出力の関係等の実験を行った。エアギャップは発生トルク特性に大きく影響することが明かとなった。また、最大出力を与える電極数を求める実験式を導き、今回用いた寸法のモ-タにおいては2224極機が最適な放電電極数であることを明らかにした。(2)(2)の速度調整の自動化として、速度起電力をブリッジにより検出するPWMチョッパサ-ボ方式を採用した。また、この方式をオゾン濃度測定に用い、大幅な測定時間の節約が可能になることをを確認した。(3)(3)の回転電界方式としては、ネオントランスと三相交流を用いた高圧電源部の用意はできたが、駆動実験には至っていない。また、(4)のコロナ放電現象の有限要素解析に関しては、C言語による定常状態のプログラミングを完成し、実験結果とよく一致することなどを確認したが、過渡現象の取り扱いへの拡張は今後の課題であるといえる。
神経栄養因子GDNF刺激による発現誘導される遺伝子と神経分化の解析

RETチロシンキナーゼの下流にあり神経機能に関わる遺伝子の分離同定とその機能解析を行う目的で、神経芽細胞腫株TGWにおいてRETのリガンドであるGDNFの刺激により初期誘導される遺伝子を螢光Differential Display法をもちいて網羅的に検索した。その結果最終的に14個のGDNFによる初期誘導遺伝子を得た。データベースサーチでは既知遺伝子が9個と未知遺伝子が5個であった。既知遺伝子にはCREB、CREMなどが含まれGDNFによるシグナル伝達における重要性が示唆された。未知遺伝子の一つはc-fosに類似したfast kineticsの初期誘導をみた。この遺伝子のアミノ酸配列は、C末端にzinc fingerモチーフを多数もち、N末端にはBTB/POZ構造を認めた。興味深いことに免疫染色で胎生期の腎臓でRetの発現部位に一致してureteric budで一過性に強い発現をみた。胎牲期の腎臓発生における役割をさらに解析するために、腎臓の臓器培養をおこないこの遺伝子のアンチセンスオリゴをもちいて機能阻害実験を行うと共に、神経芽細胞腫株におけるGDNF刺激下での突起伸長に対する影響を検討している。もうひとつの未知遺伝子は出芽酵母の減数分裂などに重要な蛋白として以前に同定されている分子のヒトホモログ遺伝子であることが判明した。Northern blotおよびWestern blotではGDNP刺激下で初期誘導に加えて、後期にも強い誘導がかかることが確認された。免疫染色では神経芽細胞腫株で伸長した神経突起の中に分布が観察されたほか、マウス組織でも胎生期後期にRetの発現に一致して脊髄後根神経節、腸管神経などの神経組織に発現が確認された。またチューブリンとの共存が証明され、チューブリンの安定化などを介して神経突起伸長に関与していることが示唆された。その結果126個の遺伝子断片をサイクロへキシミド存在下でGDNFにより誘導される遺伝子として分離した。得られた遺伝子断片の塩基配列を決定し重複して分離された断片を除き、73個の遺伝子断片についてノーザンブロット法にて発現誘導を検討した。このうち40個の遺伝子断片について実際に誘導されていることが確認された。一部の遺伝子はサイクロへキシミド単独で誘導されていることが確認されたため、GDNF単独の刺激による遺伝子誘導を経時的に検討し最終的に14個のGDNFによる初期誘導遺伝子を得た。未知遺伝子および既知遺伝子のそれぞれ一種類にZinc fingerモチーフを多数もつ同様の構造を示す遺伝子を認め、c-fosに類似したfast kineticsの初期誘導をみた。この未知遺伝子はその全長を同定して機能解析を行っている。また未知遺伝子の一つは単離の結果マウスで報告されたExonucease IIの人ホモローグであることが判明した。免疫染色では伸長した神経突起の中に分布が観察され神経突起伸張における関与をさらに解析している。RETチロシンキナーゼの下流にあり神経機能に関わる遺伝子の分離同定とその機能解析を行う目的で、昨年度は神経芽細胞腫株TGWにおいてRETのリガンドであるGDNFの刺激により初期誘導される遺伝子を螢光Differential Display法をもちいて網羅的に検索し、最終的に14個のGDNFによる初期誘導遺伝子を得た。このうち2つの未知遺伝子の解析を今年度はさらに進めた。

未知遺伝子の一つはc-fosに類似したfast kineticsの初期誘導をみた。ライブラリースクリーニングおよびRACE法で決定されたこの遺伝子のアミノ酸配列は、C末端にZinc fingerモチーフを多数もち、N末端にはBTB/POZ構造を認めた。また、Northern blotで腎臓、脳、骨格筋、心臓に強く発現を認めた。興味深いことに免疫染色で胎生期の腎臓でRetの発現部位に一致してureteric budで一過性に強い発現をみた。胎生期の腎臓発生における役割をさらに解析するために、腎臓の臓器培養をおこないこの遺伝子のアンチセンスオリゴをもちいて機能阻害実験を行うと共に、神経芽細胞腫株におけるGDNF刺激下での突起伸長に対する影響を検討している。もうひとつの未知遺伝子は出芽酵母の減数分裂などに重要な蛋白として以前に同定されている分子のヒトホモログ遺伝子であることが判明した。Northern blotおよびWestern blotではGDNF刺激下で初期誘導に加えて、後期にも強い誘導がかかることが確認された。免疫染色では神経芽細胞腫株で伸長した神経突起の中に分布が観察されたほか、マウス組織でも胎生期後期にRetの発現に一致して脊髄後根神経節、腸管神経などの神経組織に発現が確認された。またチューブリンとの共存が証明され、チューブリンの安定化などを介して神経突起伸長に関与していることが示唆された。
バングラデシュにおける小児結核診断に関する研究

小児結核の蔓延しているバングラデシュで、既存の方法では正確な診断が困難な小児結核に関して、尿や血液による最新の診断法を応用導入し有効性を検証することを目的とした。塗抹、培養、核酸増幅法の全ての検査を実施した結核疑い97例のうち、24例が何らかの検査で陽性であり、塗抹検査のみで陽性である11例に対してMGIT培養にて7例、呼吸器検体の核酸増幅法にてさらに5例、尿のTB-LAMPでさらに1例の追加診断効果が示された。この研究により、塗抹検査のみの場合に対して、液体培養及び核酸増幅法検査を呼吸器由来検体や尿検体に併用することにより、2倍以上の細菌学的診断が得られることが示された。小児結核の蔓延しているバングラデシュを研究フィールドとし、既存の方法では正確な診断が困難な小児結核に関して尿や血液による最新の診断法の有効性を検証することを目的とした。研究プロトコールの承認申請と契約締結後、小児結核臨床スコアリングシステムの標準化、ラボでの検査アルゴリズムの確認とトレーニングを行った。ダッカ病院とシャモリクリニックの15歳未満の患者で臨床的に小児結核を疑われる患者を対象者とした。結核の疑われる症例に対して臨床スコアリング、喀痰塗抹検査、喀痰培養、胸部レントゲン、ツベルクリン反応などによる従来の臨床診断法に加え、胃液培養を行った。血液、尿、胃液等の検体を用いたLAMP法、クオンティフェロンTB、T-SPOTや、LAM抗原を用いた抗原検出法などが実施された。これまで71人の患者(22人の診断コントロールを含む)をスクリーニングした。結核と診断された22例のうち、喀痰(あるいは誘導吸引痰)中の抗酸菌陽性は6例(31.6%)のみであり、同時に実施された胃液検査では抗酸菌陽性例は認めていない。抗酸菌のLAM抗原を検出する系では結核患者18例中5名(27.8%)が陽性であり、確定診断例以外の26名でも4例(15.4%)が陽性となっている(p=0.534)。しかし、コントロール群でも19例中5例(26.3%)でLAM抗原陽性となっており、特異性の点で問題が示唆されている。一方LAMPによる喀痰あるいは胃液からの結核菌遺伝子検査では22例中10例(45.5%)が陽性となったが、尿中からは検出されなかった。クオンティフェロンTBは結核患者14例中7例(50.0%)で陽性であり、同様にT-SPOT TBは17例中6例(35.3%)で陽性であった。結核と診断されなかった疑い患者では、QFT陽性率が17.6%(3/17)、T-SPOT TBの陽性率が0%(0/13)であった。結核蔓延国において15歳以下の結核感染者は20%と推定されている。しかし、小児においては喀痰検査が難しく胸部レントゲンにて典型的所見を示さないため、小児結核患者を発見することができず、対策はこれまであまり進められてこなかった。WHOは2007年に、小児結核の診断手法の確立に向けた研究が緊急に必要であると発表した。本研究では、小児結核の蔓延しているバングラデシュで、既存の方法では正確な診断が困難な小児結核に関して、尿や血液による最新の診断法を応用導入し有効性を検証することを目的とした。15歳以下の患者を対象とし、3週間以上の咳嗽、微熱、体重減少、食欲不振、一般抗生物質に反応しない肺炎などから結核の疑いのある者とした。陰性コントロールは上記所見のない小児とした。早朝痰あるいは胃液を採取しNALC-NaOH処理後に遠心集菌し沈渣を用いてZ-N染色による塗抹鏡検とMGIT培養を実施した。核酸を抽出しIS6110及びMPB64を標的とする結核菌特異的PCR反応と、TB-LAMPによる結核菌の遺伝子検出を実施した。中間尿を無菌的に採取し、尿中LAM抗原の検出、さらに尿中からも核酸を抽出し、喀痰/胃液検体と同様に遺伝子検出を実施した。また、末梢血5 mlを採取し、QuantiFERON-TB Gold in tubeとT-SPOT.TBも実施した。

この研究により、塗抹検査のみの場合に対して、液体培養及び核酸増幅法検査を呼吸器由来検体や尿検体に併用することにより、2倍以上の細菌学的診断が得られることが示された。主に臨床診断にて実施されている途上国の小児結核の診断について、尿あるいは血液検体を用いた検査法を、喀痰あるいは胃液を用いた細菌学的検査法と比較して、細菌学的あるいは免疫学的エビデンスによる診断法を検討することを目的とした。15歳以下の患者で、3週間以上の咳嗽、微熱、体重減少、食欲不振、一般抗生物質に反応しない肺炎などから結核の疑いのある者を対象とした。また、陰性コントロールは上記所見のない小児とした。早朝痰あるいは胃液を採取した。検体はNALC-NaOH処理後に遠心集菌し、沈渣を用いてZ-N染色による塗抹鏡検とMGIT培養を実施した。さらにこれらの検体から核酸を抽出し、IS6110及びMPB64を標的とする結核菌特異的PCR反応と、TB-LAMPによる結核菌の遺伝子検出を実施した。中間尿を無菌的に採取し、尿中LAM抗原の検出、さらに尿中からも核酸を抽出し、喀痰/胃液検体と同様に遺伝子検出を実施した。また、被験者から末梢血5 mlを採取し、QuantiFERON-TB及びT-SPOT.TBも実施した。2012年までに130例を登録した。コントロール8例で全て陰性であるのに対して、結核疑い群では10.8%で陽性であった。喀痰あるいは胃液のMGIT培養では87例中14例が陽性(14.6%)であり、IS6110あるいはMPB64によるPCRでは結核疑い群94例中でそれぞれ12.8%と14.7%の陽性を認めた。TB-LAMPでは結核疑い91例中18例で陽性(19.8%)であり、in-house PCRに対して陽性度が高い傾向があった。MGITにより結核菌陽性となった患者群において、in-house PCR、TB-LAMP共に有意にMGIT陰性群よりも陽性率が高く(p<0.0001)、MGIT陽性患者での感度は71.478.6%であった。2011年度に登録患者数の30%を目標とした。25%とおおむね達成できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度に登録患者数の60%を目標とした。63%とおおむね達成できている。2012年度も継続して患者のスクリーニングと検査法の評価を実施する。また、中間でのデータのとりまとめと、関係者間での情報交換及び協議のためのワークショップを2012年7月に現地で開催する予定である。2013年度も継続して患者のスクリーニングと検査法の評価を実施する。2013年度早期に(4ー6月)に代表研究者らが渡航し、ICDDR,Bの研究協力者らと、これまで得られた検査データと臨床データの詳細なケースレビューを行い、臨床的診断を併せた結核患者を確定する。その結果を踏まえて、本年度に継続する患者登録数と検査計画を立てる。12月までには予定した登録数に到達する予定であり、12月に確認のため研究者チームが渡航しデータを最終固定する。最終固定されたデータベースを用いて、それぞれの因子の診断寄与について解析を実施する。本年度は最終年度のため、主要な解析が終了し次第、最終報告書を作成する。
局所的超高感度代謝物分析システムを用いた大腸がん組織の網羅的代謝物解析

メタボロミクスを末梢血に応用し、疾患を早期発見しようとする試みがなされており、本研究は局所的超高感度代謝物分析システムの開発を行い、代謝物の網羅的解析を実施することを目的とした。がん抑制遺伝子であるAPC(Adenomatous polyposis coli)に着目して研究を実施した。APC変異株と野生株の大腸がん細胞を用いて、発現量に違いのある代謝物とタンパク質を網羅的に調べた。以上の結果から大腸がんの局所的高感度代謝物システムで測定すべき代謝物を決定することができ、その代謝物(代謝経路)はAPCによる制御を受けていることが示唆された。生体内には核酸やタンパク質のほかに、糖、有機酸、アミノ酸など多くの低分子が数千種存在する。これらの低分子化合物は、細胞の代謝活動によって作り出される代謝物である。現在では、細胞機能を包括的に理解しようとするために、広く使用されているゲノムの網羅的解析(ゲノミクス)やタンパク質の網羅的解析(プロテオミクス)に加えて、代謝物の網羅的解析(メタボロミクス)が強力な分析手法として利用されている。近年、メタボロミクスを末梢血に応用し、疾患を早期発見しようとする試みがなされており、われわれも数多くの研究成果をあげてきており、代謝物の存在パターンを調べることで、疾患を診断することが可能になりつつある。そこで本研究は局所的超高感度代謝物分析システムの開発を行い、組織切片の代謝物の網羅的解析を実施することを目的とした。本年度の研究では、局所的超高感度代謝物分析システムの開発のために、大腸がんの発症と強く関連が認められるがん抑制遺伝子であるAPC(Adenomatous polyposis coli)に着目して研究を実施した。APC変異株と野生株の大腸がん細胞を用いて、発現量に違いのあるタンパク質を網羅的に調べた。その結果、解糖系に関与している代謝酵素は、APCが変異することで発現量が変化していることが明らかになった。また、APCの変異によって代謝物変動が起こっていることもわかり、APCが代謝を制御している可能性が示唆された。近年、メタボロミクスを末梢血に応用し、疾患を早期発見しようとする試みがなされており、我々も数多くの研究成果をあげてきており、代謝物の存在パターンを調べることで、疾患を診断することが可能になりつつある。そこで本研究は局所的超高感度代謝物分析システムの開発を行い、直接的に組織切片の代謝物の網羅的解析を実施することを目的とした。本年度の研究では、局所的超高感度代謝物分析システムの開発するために、測定すべき代謝物の検討を行った。GC-MS(ガスクロマトグラフ-質量分析計)を用いた網羅的に水溶性代謝物を測定する実験系がすでに整っているので、はじめに末梢血などの生体試料に含まれる水溶性代謝物を分析することで、局所的高感度代謝物分析システムで分析すべき代謝物候補を決定することとした。その結果、測定すべきと考えられる水溶性代謝物の候補を決定することができた。今後は、測定するべき代謝物の最適な分析システムの開発を継続する予定である。今年度の目標であった局所的超高感度代謝物分析システムの開発するために、測定すべき代謝物の検討することができた。当初の計画通り、おおむね順調に進展していると考えられる。引き続きAdvion社のLESAとTriVersaTM NanoMateとを融合した局所的分析システムを開発する。抽出溶媒や分析条件の検討を行い、水溶性代謝物を解析できるシステムを開発する。より高感度に検出し定量性の高いデータを得るために、物質ごとに特有にみられる崩壊を利用したSRMトランジションを作成し、代謝物同定を行う。局所的分析システム(LESA NanoMate-QqQ-MS分析システム)を用いて、大腸がんモデルマウスであるAPC遺伝子変異マウスの組織のがん部位と正常部位での代謝物の網羅的解析を実施する。得られた結果を多変量解析である主成分分析に供し、がん部位に特徴的な代謝物の存在パターンが存在するのかを明らかにする。研究費申請の段階では、サンプル保管のためにメディカルフリーザーの予算を計上していたが、差し迫った必要性がなかったためその分の研究費を次年度に繰り越すことにした。次年度の研究費の使用計画は、実験に必要な試薬ならびに消耗品購入に予算を使用する予定である。また、研究成果発表や情報収集のための旅費などに使用する予定である。
手術患者の免疫機能は口腔ケアによって向上するか

口腔ケアの重要性が言われながら、口腔ケアの実践によって何が変化し、誤嚥性肺炎の予防に繋がるか明らかでない。口腔ケアが有効である真の要因がつかめれば、誤嚥性肺炎をより的確に予防する方策が見つかり、今後より効果的な対処策をとることができるであろう。今回は口腔ケアによる免疫機能の向上があるかを仮説として研究を実施した。都内の総合病院に入院し、ガンのため外科手術を受ける患者を対象とした。患者の了解が得られ、かつ担当医の了解が得られること。さらに、口腔ケアが患者にとって不利な状況に繋がることがないと判断されるケースに限った。そして対象者をランダムに対照群と口腔ケア実施群に振り分けた。あらかじめ十分な説明を行い文書による同意を得た。その結果、口腔内細菌数は対照群では術前値が1.56×10^8±2.74×10^8CFU、一週間後は5.50×10^7±1.08×10^8CFUで両者の間に有意差はなかった。一方口腔ケア群では術前値が1.33×10^8±2.11×10^8CFU、一週間後は4.29×10^8±9. 8610^7CFUで、有意な変化はみられなかった。NK活性について、対照群では術前値が0.175±0.088、1週間後の値は0.105±0.105で、1週間後は有意にNK活性が低下した(p=0.05)。しかし、口腔ケアを行った群では術前値が0.143±0.147で、1週間後の値は0.150±0.099で、有意差はみられなかった。ガンで手術を受ける患者に口腔ケアを実施してもしなくても、口腔内細菌の様相には変化が認められなかった。しかし、口腔ケアを実施しない癌患者さんではNK活性が低下するが、口腔ケアを実施することによって、その低下を防止できることが明らかとなった。NK活性自体、癌細胞を消滅させる働きがあるので、NK活性が低下しないことは意義が大きい。
新聞メディアの重みづけ報道と社会的リアリティ(世論)の誘導の研究

本年度は、新聞の見出しに着目した荷重分析の理論的・方法論的検討を行い、以下の3つのテーマに関する報道を対象として取り上げて分析した。また、多重媒介コミュニケーションモデルの理論的精緻化を図り、ネツトワークにおける信頼と不信の荷重変換ダイナミックスについて検討を加えた。1.地下鉄サリン事件とオウム真理教問題:本分析では、見出しにおける「サリン」と「オウム」という語句の出現頻度と文字面積の大きさを計測し、得られた各値を通時的な荷重グラフに表示することから、朝日・産経・毎日・読売新聞の報道における各紙の視点の違いを明らかにした。さらに、この2つのキーワードの配置に応じて5段階の評点を与え、サリン事件とオウム真理教との意味的な結びつきの強さを定量的に分析した。2.戦後日本における「いじめ」報道:19452007年までの朝日新聞データベースを用い、現在、教育問題として語られる「いじめ」が、戦後から現在に至るまでの報道によって誘導され形成された言説(=「世論」)であることを明らかにし、その時系列的変遷を考察した。「いじめ」と「教育」に関連する意味ネットワークを相互比較することによって、分析におけるキーワードの選定とその意義が示された。3.東アジア問題-東シナ海ガス田の開発:2004年の中国による東シナ海ガス田開発に関する報道をもとに、日中両国の国益に関わる問題について、「ガス」という語を手がかりとして荷重分析を行うことにより、暗黙のうちに示された「国益の優先」と「日中友好」という各紙の立場の違いを明らかにした。記事の見出しに特化した本分析法は、簡便化による分析の即応性が見出された。本研究によって、客観報道の神話に隠れた荷重バイアスを視覚・データ化し、社会的現実がメディアの重みづけ報道によって相互構築されていく過程を実証的に分析する新しい手法の有効性を検証することができた。社会的コミュニケーションにおける「情報」は、「メッセージ内容」と「荷重」の2つの要素からなる。荷重(semio-weight)とは、予期のポテンシャル量(強度)であり、伝達されるメッセージに付随する正-負/信-不信の重みづけである。荷重は社会的リアリティのネットワーク的構成を理論的にモデル化するうえで鍵となる概念である。本研究は、戦後日本の「世論」形成において、新聞メディアが歴史的出来事についてどのように重みづけて報道を展開したか、そのネットワーク・ダイナミックスについて多重媒介コミュニケーションモデルと荷重報道分析の手法を用いて理論的・実証的に探究することを目的とする。本年度は、以下の2つの事例について資料を収集し、探索的検討を行った。1、地下鉄サリン事件とオウム真理教報道1995年3月20日「地下鉄サリン事件」発生からオウム真理教麻原彰晃代表逮捕(5月16日)を含む5月20日までの2カ月間におけるオウム真理教報道について、朝日・毎日・読売新聞縮刷版を資料として関連する全見出しを収集した。その中から、キーワードとして「サリン」に注目し、サリンとオウム真理教をめぐるメディアの構築する意味ネットワークについて理論的検討を行った。また、得られたデータをもとに「荷重グラフ」を作成し、実証的分析を試みた。2、戦後日本における「いじめ」報道朝日新聞データベース(ASAX50yrs、HIASK89-00、オンライン記事データベース「聞蔵」)をもとに1945年2006年までの「いじめ」に関連する全見出しデータを収集し、「いじめ」をめぐる戦後教育と「世論」形成のメカニズムを探究した。さらに、メディアによる誘導と謀略のネットワーク力学を理論的に明らかにするため、コミュニケーションにおける多重媒介モデルの精緻化を図り、荷重報道研究の分析手法についても検討を重ね、その有効性の検証に努めた。
生徒が数学を発展的に使えるようにする対話型問題解決指導 マニュアルの共同開発研究

筆者は、数学における対話の典型を数学の発展の過程の様相(Imre Lakatos 1980)の根源にあるヘーゲルの発見の論理学(テーゼ→アンチテーゼ→ジンテーゼ)である弁証法(礒田,1999)に学び、「ずれ」に始まる対話型問題解決の指導モデルと典型的な指導事例開発を行った(笠,2005)。「ずれ」を促す発問は発展的に数学を使う契機であり、対話を促す契機である。その「ずれ」を問題解決の指導に位置づけることで、生徒自ら表現し、数学を対話的に再構成しようとする姿勢が育つことも検証した(笠,2006)。他方で、ともすれば個人研究は、特定の学校の特定の先生であればできる職人技とみなされがちである。本研究では、それを誰もが取り組める事例づくりのマニュアルとして、実践研究者の立場から共同開発研究に取り組み、次のような成果をあげるに至った。研究実績1:事例の共同開発〔数学教育2007/42008/3(連載「対話型問題解決の授業づくり」)〕〔数学教育2008/3(特集「対話を生かした発展的な問題解決授業」)〕研究実績2:対話を生かした発展的な問題解決授業づくりのポイント→『4つの学び直し』の場の設定(1)『既知の確認による学び直し』の場では、本時の学習内容につながる既知の知識の確認を行う。(2)『他と比較して自己の考えを知る学び直し』の場では、既知を活用した着想に疑問を持つ子どもへの発問を重視する。(3)『新しい立場をつくる学び直し』の場では、子どもが自らの思考過程や推論の根拠・意図を表現しえる発問を重視する。(4)『新しい理解を深める学び直し』の場では、学んだことを使う場を設定する。〔思考・判断・表現による『学び直し』を求める数学の授業改善〕出版予定筆者は、数学における対話の典型を数学の発展の過程の様相(Imre Lakatos 1980)の根源にあるヘーゲルの発見の論理学(テーゼ→アンチテーゼ→ジンテーゼ)である弁証法(礒田,1999)に学び、「ずれ」に始まる対話型問題解決の指導モデルと典型的な指導事例開発を行った(笠,2005)。〔思考・判断・表現による『学び直し』を求める数学の授業改善〕出版予定
グラフェンおよび単結晶SiCの活用を含むチタン合金の高性能加工法の基礎研究

チタン合金切削時の凝着層の結晶微細化防止のため以下の事項を実施した。・超硬および同一母材のTiAlNコーティング工具にテキスチャーの有無、Cu蒸着の有無、グラフェンCVD合成の有無とグラフェンの電気分解法による作成した薄片を含む溶液のスプレイ塗布による試験工具を作成した。それらの工具を用いてTi-6Al-4Vの旋削を行った。結果として、テキスチャ+Cu蒸着およびグラフェン合成と塗布した3種類の試験工具が他の工具に比べ初期摩耗が約1/2、摩耗進行もやや遅くなるという結果が得られた。単純にテキスチャーのみのものは、無処理の超硬工具とTiAlNコーティング工具よりも若干摩耗進行が緩いが、初期摩耗はそれらとほぼ同じであった。ただし、まだ切削時間が短い時点での評価であるので、切削を継続していく。本実験実施して課題として浮かび上がったことは、グラフェンのCVD合成時に気相合成であるので、原料ガスをある流速で流す必要がある。これまでグラフェンの合成を平面上にしか行ってきていないので、表面に凹凸にある面に対してガスの流れを考慮した試料のセッティングが必要であることがわかった。グラフェンの合成状況と工具表面の状況は、ラマン分光分析とTEM観察により確認を行った。さらに今回の実験で想定していなかった知見が得られた。それは前述の初期摩耗の低減である。その理由付けは、継続して調査して明確にしていくが、初期摩耗の低減手法として安定した効果が得られるのであれば、工具寿命を延ばす手法として有望視される。・ホットブロー加工用の装置の準備を整えた。・高熱伝導を利用するために単結晶SiCを用いた工具ホルダーを試作した。これらを用いた実験は未着手であるので、継続して実験を進めていく。テキスチャを有した工具表面へのグラフェン合成に関して想定していなかった課題が発生した。特にエンドミルのような溝を有する場合は問題となるため、それへの対応策は考案しており、方策を修正したうえで進めていく。以下の事項を次年度進めていく。・ホットブロー加工を実施し、凝着層の結晶微細化の緩和、それによる工具-凝着層接触界面での接合状況の観察、工具損傷等のデータを加熱温度を変更して収集する。・グラフェン合成のテキスチャー形状の変更も含めて、合成時の原料ガスの対象物表面への供給状態を考慮した形を検討し、断続切削用工具の形状にも合成可能な方策を検討する。・単結晶SiCを用いた工具ホルダーの放熱効果について検討する。チタン合金切削時のコーティング工具の損傷軽減対策として、凝着層の結晶粒が微細化する現象を軽減するため以下の事項を実施した。・凝着層の結晶粒の微細化を緩和する方法として、冷却速度の緩和のためにホットブロー加工を提案し、そのためのブロー温度コントロールを含めて使用可能な加熱装置の試作打ち合わせを行った。また450°Cまでの加熱が可能なブロー装置も入手した。・もう一つの結晶粒微細化防止対策として、グラフェンの高熱伝導性を活用して刃先温度を低下させ、凝着層の微細化を防止する、つまり再結晶化を生じる温度以下に刃先温度をコントロールするためにグラフェンを被覆した工具の製作を試みた。計画通り工具すくい面表面に幅20×深さ5μm間隔30μmのテキスチャーを施した工具を製作した。そして、TiAlNコーティングの有無、下地Cu蒸着の有無およびグラフェン合成の有無とグラフェンのスプレー塗布の工具を製作中である。また超硬表面へのグラフェン合成を睨んで、Co含有量の少ない0.5%Coの超硬母材も入手し、追加で工具形状への成形を行っている。・工具の冷却を補助するため、単結晶SiCブランクを入手し、工具ホルダーパーツへの応用、加工を検討、試作の段取りを整えた。以上の準備を進めたが、研究代表者の所属移動のために、実験設備・機器を移設した。そのため機械の調整等で切削実験の実施が遅れている。実施体制を整えつつあるので、当初の計画の進展に近づけるよう努める予定である。申請時には確定していなかった研究代表者の所属移動に伴う実験設備・機器の移動、設置に時間を要した。

それは前述の初期摩耗の低減である。その理由付けは、継続して調査して明確にしていくが、初期摩耗の低減手法として安定した効果が得られるのであれば、工具寿命を延ばす手法として有望視される。・ホットブロー加工用の装置の準備を整えた。・高熱伝導を利用するために単結晶SiCを用いた工具ホルダーを試作した。これらを用いた実験は未着手であるので、継続して実験を進めていく。テキスチャを有した工具表面へのグラフェン合成に関して想定していなかった課題が発生した。特にエンドミルのような溝を有する場合は問題となるため、それへの対応策は考案しており、方策を修正したうえで進めていく。設備等の設置もほぼ完了したので、研究計画の遅れを取り戻すように推進していく予定である。今年度は、連続切削用工具と並行して断続切削用の工具についても検討を進めていく予定にしている。以下の事項を次年度進めていく。・ホットブロー加工を実施し、凝着層の結晶微細化の緩和、それによる工具-凝着層接触界面での接合状況の観察、工具損傷等のデータを加熱温度を変更して収集する。・グラフェン合成のテキスチャー形状の変更も含めて、合成時の原料ガスの対象物表面への供給状態を考慮した形を検討し、断続切削用工具の形状にも合成可能な方策を検討する。・単結晶SiCを用いた工具ホルダーの放熱効果について検討する。研究代表者の所属移動による実験設備等の移動に時間を要したため、当該年度の予定に遅れを生じた。次年度以降にその遅れ分を含めて実施を予定している。前年度使用額残額は、主要な経費使用を行った結果の残額範囲と考える。次年度使用額を次年度予定額に合わせて使用する。
北極海域およびテ-チス海域産ペルム紀無脊椎動物化石の比較研究

研究の結果,ペルム紀の全時代を通して,北極海域における海生無脊椎動物群(主にスピッツベルゲンのものを検討)とテ-チス海域におけるそれら(日本・中国・東南アジア・中央アジア・西アジア・南ヨ-ロッパのものを比較検討)とは基本的に異っていることが明らかになった。北極海域,即ちフランクリニアン海及びその周辺域(ノバヤゼムリア;スピッツベルゲン・グリ-ンランド・北カナダ島嶼部など)における生物群は,ロシア台地・ウラル海,東シベリア海の各地域のそれらとほぼ共通である,さらに,後期ペルム紀に北ヨ-ロッパに存在したゼックシュタイン海産のものと強い類縁性を示している。一方,テ-チス海域は基本的に三つの動物区に分けられる。即ち,北からアンガラテ-チス区,中部テ-チス区,ゴンドワナテ-チス区である。このうち北極海域型の動物群を多く混在するのはアンガラテ-チス区であり,中部テ-チス区においては二枚貝の一部を除きほとんど北極海域型のものを含まない。ゴンドワナテ-チス区の動物群は,属単位で北極海域型のものと共通するが,種単位では異っている。このことは,一部共通の祖先を持つものが存在すること,および両海域が中部テ-チス区に比べて冷涼な環境にあったことを示しているものと思われる。時代的にみると,北極海域とテ-チス海域の動物群の相異は,前期ペルム紀よりも後期ペルム紀において著るしくなるといえる。今後の問題としては,北極海域型とテ-チス海域型の動物群が混在する東アジア,即ち中国北部,東北部,ソビエト沿海州地域,日本の東北地方,飛騨外縁帯,西南日本内帯などにおけるより詳細な検討が必要であろう。テーチス海域(日本・中国・インド・パキスタン・イラン・トルコなど)におけるペルム紀海生無脊椎動物については、研究代表者らによる多くの成果の蓄積がある。今年度はこれらを系統的に整理し、さらに、北上山地(宮城県・岩手県)の補足的野外調査を行って、若干の新知見を加えた。また、研究代表者が1984年に北極海域スピッツベルゲン島において行った地質調査結果と、採集した化石の同定結果を分析し、同島のペルム紀海生無脊椎動物の時空分布の大要を明らかにした外、文献による、グリーンランドおよびカナダ北部地域のそれらとの比較検討を行った。その結果は以下のように要約される。1.スピッツベルゲンの中・上部ペルム系はKapp Starostin層と呼ばれているが、特に腕足類が豊富に含まれている。その重直分布を詳細に検討し、下から、Harridonia timanica帯、Waagenoconcha SP.A帯、Megousia weyprechti帯、Pterospirifer alatus帯、Haydenella wilczeki帯の5帯に分帯することに成功した。2.以上5帯のうち、Megousia Weyprechti帯とPterospirifer alatus帯は、グリーンランド中東部にも発達しており、そこでは、後者の直上からアンモナントのCyclolobusを産出する。この化石は、テーチス海域ではほぼDzhulfianを示すので、従来不明とされていたKapp Starostin層の上限の時代は、Dzhulfian(恐らく前期)であろう。3.カナダ北部のエレズメア島のペルム系の上限は、スピッツベルゲンのMegousia weyprechti帯にあたり、上位の2帯はここでは発達していないことがわかった。4.以上の結果、北極海域でペルネ系が最もよく発達しているのは、スピッツベルゲン島であることが判明した。

今年度はペルム紀無脊椎動物化石のうち、腕足類・珊瑚・二枚貝・こけ虫などについて、北極海域産のものとテ-チス海域産のものとを、主として古生物地理の観点から比較検討することに重点をおいて研究を進めた。その結果は以下のように要約される。1.ペルム紀前期においては、両海域はウラル地域を通じて連っていたらしく、共通属・種が少なくない。しかし、ペルム紀中期になると、ウラル地域は頻繁に陸化を繰返すようになったため、両海域の対立は顕著になた、生物群の分化が進んだ。ペクム紀後期は、全般的に優陸期で、海生々物は劣勢となり、局地化した。2.ペルム紀中・後期は、前項で述べたように、両地域の海生動物群の対立が顕著になる時期である。なかでも、腕足類・こけ虫・珊瑚などは、北極海域・テ-チス海域それぞれ固有のものが多い。一方、二枚貝の一部には、両海域に共通のものが含まれており、注目に値する。3.ペルム紀中・後期には、ユ-ラシア大陸の北西部に浅いZechstein海が生じ、ここから産出する腕足類・珊瑚などは北極海域型であり、現在地理的に近いイタリア北部・ユ-ゴスラビア北部・ハンガリ-などから産出するテ-チス海域型のものは含まれていない。一方、同大陸の北東側、例えば中国北部などから産出する腕足類は、北極海域型のものが大部分で、一部テ-チス海域型の種が混在している。4.本邦産ペルム紀腕足類についてまとめると、北上・阿武隈・飛騨・舞鶴などの諸帯から産出するフォ-ナ-は両者混在型であり、足尾・赤坂などの山地および四国南部から産出するものは、純粋のテ-チス型であるなど、明らかに異なった2つのタイプに分けることが可能である。今年度は特に中・後期ペルム紀における腕足動物区について,北極海域とテ-チス海域の接点に位置する東アジアの状況を重点的に検討した。中・後期ペルム紀において,東アジアは4つの腕足動物区に分れていた。これは腕足類化石の属単位の地理的分布に基くものであり,それぞれ,Gondwana Tethyan区,Cathaysia Tethyan区,Angara Tethyan区,Cathaysia Tethyan区とAngara Tethyan区の中間区の4区である。後三者の分区は,典型的な北極海域型(冷水型)とテ-チス海域型(温水型)属の含有状況によったものである。即ち,中国北部および北東部などにおいては,テ-チス海域型をわずかに含むが,北極海域型が大部分を占めるのに対し,中国南部や西南日本外帯においては,テ-チス海域型のみで,北極海域型を全く含んでいない。このことは,冷水型は温水型に較べて狭水温性であることを示している。一方,ソビエトの沿海州や,東北日本・西南日本内帯などにおいては,両方の要素をほぼ等分に含むことの外,Horridonia,Licharewia,Paeckelmanel la,Kochiproductusなどの典型的な北極海域型を全く含まないことにより特徴づけられる。これを中間区と呼び,独立させて区別すべきものと考える。これは当時Angara Tethyan区とCathaysia Tethyan区の中間に位置していたものであろう。以上述べた事実は,少くとも東北日本,西南日本内帯については,パシフィカ分裂説が当てはまらないことを意味している。古生物区についての研究成果は,古生物学の分野のみならず,大陸移動やプレ-トテクトニクスの解明にも大いに役立っている。
イメージトレーニングにおけるバイオフィードバックの応用

今回の、イメージトレーニングにおけるバイオフィードバックの応用について研究を行い、以下の所見を得た。被験者は、本学付属病院小児歯科来院中の患者のうち、3歳から12歳の小児30名である。これをイメージトレーニング群(以下、I群)、バイオフィードバック併用群(以下、B群)、コントロール群(以下、C群)の3群に分け10名づつ計30名とした。I群は、診療待合室にて好きな画像を選択させ、提示を1分間行った、その後、診療椅子上にて仰臥位で画像提示し、同時に口腔内診査を2分間行った。B群は、I群の実験内容に加え、待合室と診療椅子上でバイオフィードバックを行った。バイオフィードバックの指標は、指先の皮膚温度によるものを使用した。内部行動変化の指標としては心拍数を用い、1秒毎の瞬時心拍数を測定、記録した。待合室にて着席し、安静状態の心拍数を1分間測定した。その後、I群・B群は上記の実験を、C群は画像提示せず診療椅子上での口腔内診査のみ行った。そして、口腔内診査時の1分間の心拍数を計測し、安静のものと比較検討した。両者の瞬時心拍数について1分間の平均値の差を求め、心拍数変化とした。これについて上記3群で1元配置分散分析を行った。結果として3群間で有意差は認められなかった。そこで被験者をさらに年齢で2群に分け、高年齢群において診療椅子上の心拍数でScheffeの多重比較を行ったところ、B群・C群間で5%の有意差が認められた。今後は、さらに詳細な年齢による分類や、性別、性格、来院回数などの要因を考慮し、歯科診療室におけるバンオフィードバックの効果に影響する因子の研究を続ける。
情報活用過程における状況認知と処理方略に関する実証的研究

コンピュータを活用した学習は個別化し、操作過程や学習過程は学習者ごとに異なる。学習者はコンピュータとの対話の中で状況を認知し処理方略を立てて学習を展開していく。従って、情報教育においては学習履歴を追跡し学習者の個人特性を明らかにしていく必要がある。これまで非反応測定法により学習履歴を分析してきたが、本研究はさらに学習者の発話やインタビューの発言を収集し二つの情報を統合し学習者の情報活用過程における状況認知と処理過程を解明することを研究目的とした。情報活用過程はワードプロセッサの活用時及びプログラミングを対象とし状況認知と処理方略を解明した。ワードプロセッサの活用に関しては文書作成、文書修正、他者の文書入力のモニタリングにおける状況認知と処理方略を明らかにした。またプログラミングに関してはプログラム作成、プログラムの修正、他者のプログラミングのモニタリングにおける状況認知と処理方略を明らかにした。状況認知はNorman D.A.の7段階モデルを援用し、学習者特性の一部が解明できた。本研究は中学生の被験者を対象にし教育実践の中で実験を行ったが、生徒は学習段階でさまざまな状況に出会い、そこで解決方略を獲得しており、上記の処理過程において既に見につけた問題解決のスキーマ及びスキルによって状況を認知し処理方略をたてていることがわかった。作成段階ではメタ認知が働いており自己のモニタリングとコントロールが機能している。また、他者の作成した文書やプログラムを修正させたり、モニタリングさせて誤りの気付きや指摘を分析したが、生徒固有の特性が明らかになった。個々の生徒の認知面の解明に本研究の方法が有効に機能した。コンピュータを利用した学習は、人間とシステムの対話によって展開される。学習は個別化し操作過程や学習課程は学習者毎に異なる。したがって,操作履歴あるいは学習履歴を分析し個人特性や集団の特性を明らかにしていくことが教育において新たな課題となろう。学習履歴のデータ収集法の一つに非反応測定法が用いられ、コンピュータ自体に情報を収集させることが可能である。これまで、キ-操作を収集して操作行為の実体を明らかにしてきているが、さらに研究を深化させるには、学習者の認知を明らかにしていく必要がある。そこで,本研究はワードプロセッサ及びプログラムを学習している中学生の初心者を対象に状況の認知と処理過程を解明することを目的とした。本年度は、ワードプロセッサ活用時(課題文の入力、誤文の修正、他者のモニタリング)、プログラム作成時(作成、修正、他者のモニタリング)における状況認知と処理過程を明らかにする課題、データを作成し、データ収集を行った。なお、本研究の状況の認知とは、Norman D.A.の7段階モデル(ゴールの形成、意図の形成、行為の詳細化、行為の実行、状況の知覚、状況の解釈、結果の評価)を援用したものである。状況の認知はコンピュータ操作の再現システムで操作を再現しインタビューで行い、収集したキ-データによって処理過程を分析する。分析は平成10年度に行う。この研究は、コンピュータの操作過程に、使用者の認知を加え、システム対応時の多次元的な解明をめざしている。これまで非反応測定法により学習履歴を分析してきたが、本研究はさらに学習者の発話やインタビューの発言を収集し二つの情報を統合し学習者の情報活用過程における状況認知と処理過程を解明することを試みた。本年度は平成9年度に収集したデータの分析を行いワードプロセッサの活用時及びプログラミングにおける状況認知と処理方略を解明した。

本研究は中学生の被験者を対象にし教育実践の中で実験を行ったが、生徒は学習段階でさまざまな状況に出会い、そこで解決方略を獲得しており、上記の処理過程において既に見につけた問題解決のスキーマ及びスキルによって状況を認知し処理方略をたてていることがわかった。情報教育を進める上で、この研究成果は指導者にとって有効な知見といえよう。
中国の市場経済化と企業家精神・管理技法との連関に関する研究

現在の中国では、社会主義市場経済の下にあって、郷鎮企業をはじめとする自営業者・私営企業やハイテク・ベンチャーの急成長などに見られるように、新しい企業家たちが陸続と輩出されつつある。本研究の目的は、中国におけるこうした新しい企業家の出現をめぐって、(1)その社会・経済的背景、(2)企業家精神と管理技法の内容、(3)持続的発展の可能性の相互連関を踏まえつつ、どのようなタイプの企業家が生まれ、彼らはどのようなエートスを持ち合わせ、またどのような経営手法で企業成長を果たしてきたのかについて、基本的な解明を試みることにある。平成14年度においては、新たな文献研究と現地調査を行い、(a)「日中比較経営研究的一箇視角-以組織向心力和"三箇動機"為中心」(中国語)、(b)「『中国中小企業白書』にみる中国のゆくえ」、(c)「中国の民営経済化と戦略経営の新展開」を発表した。また、15年には(d)「中国企業組織の『三要素せめぎあい構造』とその背景」を発表する予定である。(a)と(d)の論文では、今日の中国企業家のエートスを組織原理との関連で包括的に説明する枠組として提起した「三要素せめぎあい構造」をめぐって、これら三要素の存立根拠とその相互関係について理論的な検討を行った。(b)の論文では、中国における「中小企業促進法」の制定をめぐる動向を踏まえて、中国の私営中小企業や自営業者が成長する社会・経済的背景を検討した。(c)の研究報告は、中国企業がその成長に伴って米国経営学を導入しつつある状況を描写し、そこにおいて新たに展開される戦略的視点とその方向性について考察したものである。平成13年度においては、文献研究と現地企業の聴き取りを踏まえて「中国の民営経済化と中国経営学への展望」と題する成果論文をまとめた。この論文では、(1)中国で最近しばしば取り上げられる民営概念はいかなる社会・経済的背景の下で提唱されるようになったのか、(2)山東省と江蘇省の民営企業を事例にその発展経緯と管理技法にはいかなる特徴が見られるのか、(3)今後民営企業はどのような発展展望を持ちえるのか、という点を中心にして考察を行った。このなかで、民営企業家のエートスを解明するための分析用具を設定するべく、中国企業において特徴的に見られる特殊な組織原理に着目し、これを「ユートピア動機」、「現実志向の動機」、「進取改革の動機」によって形成される「三要素せめぎあい構造」として規定したことが、この論文の大きな特徴となっている。平成14年度においては、この枠組みの妥当性をさらに検討しつつ、より具体的に企業家精神と管理技法との関連についての研究を進めていきたい。
三量体GTP結合蛋白質とムスカリン性K^+チャネルの相互作用の解析

三量体G蛋白質(G蛋白質)βγサブユニットにより活性が制御される内向き整流カリウムチャネル(K_Gチャネル)は、中枢神経系、心房等に存在することが電気生理学的に知られていた。ところが、K_Gチャネルの活性化がβγサブユニットによる直接的な相互作用によるものか、結論付けられてはいなかったので、K_Gチャネルの構成分子として1994年にcloningされたGIRK1とG蛋白質との相互作用が解析可能ではないかと考えられた。そこで、細胞質側に露出していると推測されるGIRK1のN末端及び、C末端の両領域を大腸菌で発現し、G蛋白質との結合実験を行った。その結果、βγサブユニットとGIRK1のC末端は直接結合し、その様式はG蛋白質活性化機序と合致することが明らかとなった。K_Gチャネルを生化学的に検討するために、GIRK1のC末端領域に対する抗体を作製した。この抗GIRK1抗体は、大脳、小脳、心房、そし精巣の細胞膜画分中において、電気泳動上55-70kDaの蛋白質を認識した。これらの分子量の差異は、各組織における糖鎖修飾の差異によるものと考えられる。そこで抗GIRK1抗体を用いて、大脳に発現するGIRK1を含むK_Gチャネルの解析を行った。その結果、免疫沈降法による解析から、数種の蛋白質の複合体として存在すること、ショ糖密度勾配法とゲルろ過法による解析から、その複合体はtetramerとして存在することが明らかになった。さらに、免疫組織染色法により、GIRK1は第三脳室周辺において、presynapseに局在することが明らかとなった。中枢神経系において、K_Gチャネルはpostsynaptic inhibitionに関与すると考えられている。つまりこの結果は、synapse制御機構において、GIRK1を含むK_Gチャネルはpresynaptic inhibitionに関与し、postsynaptic inhibitionには他のチャネル蛋白質からなるK_Gチャネルが機能していることを示すものと考えられる。