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地域での高齢者のうつ予防の心理教育プログラムの開発と支援体制の構築に関する研究

高齢者の心理的健康の増進の心理教育プログラム「生きがい創造プログラム」に,情動発達を促すワークショップの導入,マインドフルネスの要素を加えた改良を行った。改良されたプログラムを,地域高齢者,高齢女子受刑者,大学生を対象に実施した。改良された短縮版のプログラム,旧来の「生きがい創造プログラム」,およびコントロール群の心理的well-beingと認知機能に置ける効果を検証した結果,短縮版のプログラムと旧来の「生きがい創造プログラム」がコントロール群に対して有効であることが明らかとなった。費用対効果の面から,短縮されたプログラムが優れていると考えられた。平成24年度の研究目的として、(1)うつ予防の啓発活動(専門職間の連携体制の整備・専門職を対象とするガイド作成・住民向けリーフレットの配布・市民講座での啓発活動)、(2)プログラムの実践者養成と実践者養成ガイドブックの作成、(3)小地域でのハイリスク者のスクリーニングおよび、広報、市民講座を通じて参加者募集と、プログラムの実践、(4)介入効果の測定と効果測定の指標の開発の4点をあげた。(1)については、リーフレット「高齢者の心の健康」を京都市との連携により作成し、地域包括支援センター等を通じて市民に配布するとともに、PDF版をHPに掲載してダウンロード可能とした。(2)の実践者養成のために、3回にわたる実践者養成研究および10月からの介入への陪席を通じて研究を行い,同時にガイドブックの草案を作成した。研修を受けた心理専門職が12月からのプログラムの進行に関わり、その体験をガイドブックに取り入れる。(3)京都市との連携により「高齢者の介護予防のための生きがい創造プログラム実施事業」として、京都市上京区の高齢者48人を対象に3グループの介入を12月から3月にかけて行った。介入には、京都市内の福祉専門職等の見学も広く受け付けた。京都市との連携による取り組みでは、研究会を定期的に開催することで、地域で高齢者の心の健康を支える他職種による連携体制構築をめざした。(4)大学生を対象にプログラムの理論を反映しうる尺度の開発を試みた。開発された尺度およびファイブ・コグ検査を指標として,(3)の参加者を対象に査定を行ったところ、有意な介入効果が確認された。当該年度の研究目的は、a)地域におけるうつ予防ガイド作成・配布、b)認知行動療法に基づくうつ予防のための心理教育プログラムの改良、c)うつ予防プログラムのファシリテーターの育成システムの構築、d)地域における高齢者のうつ予防プログラムの実践、e)プログラムの効果測定のための高齢者向け心理的Well-being尺度の開発、f)小地域における介入効果の測定の6つである。それぞれの目的に対する実績は、a)うつ予防のガイドはリーフレットとして作成し、地域への配布とインターネットからのダウンロード可能なシステムを立ち上げた。また、リーフレットの内容を実際に取り組めるような動画もホームページ上で閲覧可能なシステムとし、うつ予防の理解を促すことを試みた。b)認知行動療法に基づくうつ予防のための心理教育プログラムの改良については、幅広い対象に実施可能なように手続きを修正した。グループワークの教材作成や資料の作成により実施手順も簡略化し、効果を検証している。これまでの取り組みに関しては、鬱の重症度別の効果を検証した論文として発表した。c)ファシリテーター育成のためのマニュアル作成を行った。また、実際のプログラムへの陪席の機会を通した研修も実施した。d)地域高齢者を対象としたプログラム実施に加えて、刑務所の受刑者を対象としてプログラムを実施した。それぞれに、事前と事後の効果の測定、さらに半年後のフォローアップ調査を実施し、介入効果を検証する。e)効果測定のための高齢者向け心理的Well-being尺度の開発は、高齢者への質問紙調査を追加で行い、高齢者における妥当性を検証した。その結果は国際学会で発表した。f)小地域における介入効果の測定については、現在は専門職とボランティアへの講習を実施しプログラムによる介入体制の構築中である。本年度は以下の7点を課題にあげ,研究を実施した。1生きがい創造プログラムの改良:2012年に作成したマニュアルに改良を加えた。また、大学生に対象を広げ、成人全般に活用可能なプログラムへと改良し、2015年10月に出版予定である。2ファシリテーター育成システムの構築:心理学専攻の大学生を対象とする研修を実施した。さらに心理専門職を対象に研修を実施し、研修とプログラムの実践経験者が研修を行える指導者となる体制を整えた。3生きがい創造プログラムの実施:地域在住の中高年者を対象に生きがい創造教室を開催した。さらに高齢女子受刑者10名、大学生50名にプログラムを実施した。4介入効果測定のための心理的well-being尺度の作成:2012年度2013年度の質問紙作成のためのアンケート調査の結果を精査し、プログラムが働きかける心理的well-beingの4側面を測定するワンダフル・エイジング尺度を作成し国際学会にて発表した。5プログラムの効果測定:3に示す対象者に対して、実施前と実施後、終了半年後に前頭葉機能の検査および質問紙調査を実施した。大学生に対しては介入半年前から計4回、質問紙調査を実施した。6追跡調査の実施:効果の持続の検証のために、過去に生きがい創造教室の参加者を対象に、フォローアップセッションを開催し質問紙調査を実施した。高齢女子受刑者の2013年度の参加者9人に対しても1年後の質問し調査および前頭葉機能の検査を実施した。

7フォローアップ体制の整備:地域住民、高齢受刑者、大学生の介入効果の持続のためのプログラムの検討を開始した。地域住民には、定期的なフォローアップとして7月と2月にセッションを開催した。その他、対照群として京田辺市内在住の65歳高齢者46名に、2014年内に3回の調査を実施した。また、プログラムの実践に使用する学習教材を開発し、9月に特許出願した。(1)高齢期のうつ予防「生きがい創造プログラム」の改良:従来のの生きがい創造プログラムでは、参加者のネガティブな高齢者観の修正に時間を要し、考え方が変われば気分や行動が変わることを繰り返し参加者が経験する必要があった。また、その介入には臨床心理の専門技法が必要であるために、プログラムの汎用性が高まりにくい問題点があった。そこで、従来のプログラムに写真を用いたWorkshopを導入し、瞬間的な認知の変容をはかることでプログラムの短縮化と効果を高める改良を加えた。(2)多領域におけるプログラムの実践と介入効果の検証:1地域高齢者のうつ・認知症予防の「生きがい創造プログラム」を改良前,改良後の介入法で地域高齢者に実施した。さらにコントロール群を設置して,効果の検証を行った。改良前後のそれぞれの「生きがい創造プログラム」,コントロール群との介入前後の各項目得点を比較した結果,参加者のwell-beingにおける有意な介入効果が認めれた。2高齢女子受刑者への社会復帰支援に,「生きがい創造プログラム」を実施した。プログラムの介入前後の心理的wellbeingと知的機能(前頭葉機能)の短期的変化の検討に,質問紙調査と新ストループ検査II(箱田,渡辺,2005)を用いた。時期(介入前・後)を要因とする繰り返しのある分散分析を行った結果,高齢受刑者の人生への前向きな展望と効力感においてプログラムの介入の影響が確認された。3大学生へのキャリア教育への生きがい創造プログラムの適用:2014年度から継続して大学生へのキャリア教育に生きがい創造プログラムを実施し,参加した学生の心理的wellbeingと社会スキル(kiss-18,菊池, 1998)における変化を検証した。事前事後間と群間(介入群・統制群)の2要因の分散分析により,介入による有効な効果を明らかにした。高齢者の心理的健康の増進の心理教育プログラム「生きがい創造プログラム」に,情動発達を促すワークショップの導入,マインドフルネスの要素を加えた改良を行った。改良されたプログラムを,地域高齢者,高齢女子受刑者,大学生を対象に実施した。改良された短縮版のプログラム,旧来の「生きがい創造プログラム」,およびコントロール群の心理的well-beingと認知機能に置ける効果を検証した結果,短縮版のプログラムと旧来の「生きがい創造プログラム」がコントロール群に対して有効であることが明らかとなった。費用対効果の面から,短縮されたプログラムが優れていると考えられた。2014年度に課題としてあげた7点の課題についての研究は順調に進行し,プログラムの改善,改善したプログラムの実施,効果測定を行うことができた。
肝におけるアミノ酸を用いたIGF-Iの産生促進:硬変肝における意義の検討

増殖、代謝調節など種々の生物活性を有するIGF-I(insulin-like growth factor I)は、主として肝、中でも肝細胞で産生される。肝硬変患者ではIGF-Iの血中濃度が低下しており、肝硬変患者に対する投与試験では肝機能の回復が報告されている。アミノ酸の投与によるIGF-Iの産生促進作用を評価した上で、肝硬変におけるIGF-Iの誘導を介した病態改善作用を検討する事を目標とした。培養肝細胞におけるIGF-I産生に対するアミノ酸添加の影響を検討したところ、branched-chainamino acids、中でもleucineが産生促進作用を有する事を見出した。また、このIGF-Iは肝細胞に直接作用してmTOR系を中心に活性化し、肝細胞増殖、肝細胞蛋白合成能、糖代謝能を促進することを見出した。これらの効果はinhibitor添加により抑制された。我々の検討でIGF-Iは直接肝細胞に対して効果を持ちうる事が明らかになった。肝機能低下状態にある肝硬変において、IGF-Iをup-regulateする事は、肝細胞に直接作用して肝機能改善に有効と推定された。IGF-I(insulin-like growth factor I)は代謝調節だけでなく、生存シグナルの増加、活性酸素の軽減など、種々の生物活性を有する事が報告されている。肝においては主として肝細胞、一部肝星細胞で産生される。肝硬変患者においてはIGF-Iの血中値が低下しており、preliminary studyにおける肝硬変患者に対する投与試験では肝機能の回復が報告されている。本研究は生理活性物質であるアミノ酸の投与によるIGF-Iの産生促進作用を評価した上で、最終的に肝硬変におけるIGF-Iの誘導を介した病態改善作用を検討する事を目標とする。ラット初代培養肝細胞に対して各種アミノ酸製剤を添加して、IGF-I産生を検討したところ、複数のアミノ酸がそれぞれ産生促進作用を有すう事を見出した。また、複数のアミノ酸の同時添加では、相乗・相加的に作用する可能性が示唆された。'現在これらの作用機序および最も効果的なアミノ酸の組み合わせを検討中である。更に、同じくラット初代培養肝細胞を用いて、IGF-Iの肝細胞に対する直接作用の検討を行っている。IGF-Iは従来肝細胞に対する効果は明らかでは無かったが、我々の今回の検討ではIGF-Iは直接肝細胞の蛋白合成に影響を及ぼす事が明らかになった。これは細胞のviabilityとは無関係で有ることが推定される事から、今後更に機序につき検討を加えて行く予定である。IGF-I(insulin-like growth factor I)は代謝調節、生存シグナルの増強、活性酸素の軽減など、種々の生物活性を有する事が報告されている。肝硬変患者においてはIGF-Iの血中濃度が低下しており、肝硬変患者に対する投与試験では肝機能の回復が報告されている。ラット初代培養肝細胞におけるIGF-I産生に対するアミノ酸添加の影響を検討したところ、複数のアミノ酸が産生促進作用を有する事を見出した。また、それらの同時添加では、相乗・相加的に作用する可能性が示唆された。一方、そのIGF-Iは肝細胞に直接作用して、細胞内情報伝達系を活性化し、肝細胞増殖および肝細胞機能を促進することを見出した。これらの効果はreceptorに対するantaqgonist、情報伝達系のinhibitor添加により抑制されることも確認できた。IGF-Iは従来肝細胞に対する効果は明らかでは無かったが、我々の検討ではIGF-Iは直接肝細胞に対して効果を持ちうる事が明らかになった。今後、これらの知見を基に、動物モデルにおける作用につき更なる見当を行っていく予定である。増殖、代謝調節、生存シグナルの増強、活性酸素の軽減など種々の生物活性を有するIGF-I(insulin-like growth factor I)は、主として肝、中でも肝細胞、一部肝星細胞で産生される。

本研究は生理活性物質であるアミノ酸の投与によるIGF-Iの産生促進作用を評価した上で、最終的に肝硬変におけるIGF-Iの誘導を介した病態改善作用を検討する事を目標とする。ラット初代培養肝細胞におけるIGF-I産生に対するアミノ酸添加の影響を検討したところ、いくつかのアミノ酸が程度に差はあるものの産生促進作用を有する事を見出した。また、このIGF-Iは肝細胞に直接作用して、細胞内情報伝達系、特にmTOR系を中心に活性化し、肝細胞増殖、肝細胞蛋白合成能、糖代謝能を促進することを見出した。これらの効果は情報伝達系のinhibitor添加により抑制された。IGF-Iは従来肝細胞に対する効果は明らかでは無かったが、我々の検討ではIGF-Iは直接肝細胞に対して効果を持ちうる事が明らかになった。肝細胞機能低下状態にある肝硬変においては、IGF-Iをup-regulateする事は、肝細胞に直接作用して肝機能改善に有効と推定された。
ウラジーミル・ナボコフにおける翻訳・バイリンガリズムの諸問題

昨年度に引き続き、ナボコフの自己翻訳についての研究を中心におこなった。今年度はそれに加え、ほかの自己翻訳をおこなった作家との比較や、比較文学的な観点からナボコフに影響を与えた作家、ナボコフが影響を与えた作家についても研究をおこなった。研究成果は、共著書『書きなおすナボコフ、読みなおすナボコフ』、『ロシア文化の方舟ソ連崩壊から二〇年』や文芸誌に論文として発表したほか、デイヴィッド・ダムロッシュ『世界文学とは何か?』やウラジーミル・ナボコフ『ナボコフ全短篇』など自分の研究分野にとって重要な書籍を共訳した。ロシア文学会、ナボコフ協会の大会、世界文学シンポジウムなどに参加し発言しただけでなく、京都大学でおこわれているアーダ読書会に定期的に出席し、注釈作りに貢献した。11月にはニューヨーク公共図書館のバーグ・コレクションおよびコロンビア大学のパフメチェフ・アーカイヴで調査した。とくに未発表のノートおよび未公刊の書簡を精査した。1月にはオークランド大学(ニュージーランド)でおこなわれた国際ナボコフ学会において発表研究内容はウラジーミル・ナボコフの翻訳とバイリンガリズムの諸問題を考察することにある。目的はそれによって、現代社会において関心の高い問題であるバイリンガリズムや翻訳についての洞察を深めることにある。また、翻訳のみならず、応用発展的な問題としてナボコフの英語作品に含まれるロシア語的要素や、ロシア語作品に含まれる英語的要素などを考察することによって、世界文学としての言語芸術についても考察する。本年度は、4月に比較文学会東京支部例会において「Self-translationとはなにか:ウラジーミル・ナボコフを中心に」という発表を行った。また、6月に大阪大学で行われる日本比較文学会の大会で、シンポジウム「複数言語で文学を考えるということ」でパネリストを勤め「ウラジーミル・ナボコフと「痛み」のバイリンガリズム」について発表した。8月からアメリカ、ウィスコンシン大学にわたって、honorary visiting fellowの身分で研究を継続中である。また、『群像』11月号において組まれた特集「知られざるナボコフ」にブライアン・ボイドの論考「ナボコフの遺産」の翻訳、および解説を掲載した。3月には京都で行われた国際ナボコフ学会のために一時帰国して、Nabokov's 'Natural Idiom' : From' First-rate' Russian to' Second-rate'Englishについて発表を行った。昨年度から優秀若手海外派遣事業のため滞在していた米国ウィスコンシン大学マディソン校で、引き続き研究調査を行った。授業やシンポジウムなどにも積極的に参加し、現地の研究者との交流を深めた。また6月にはワシントンDCおよびニューヨークに滞在して、それぞれ議会図書館とニューヨーク公共図書館でナボコフの原稿(未発表のもの含む)の調査も行った。こうした資料収集の結果、ナボコフやそのほかのバイリンガル作家についての知見を深めることができた。アメリカの国際ナボコフ協会のジャーナルThe Nabokovianに、日本のナボコフ研究の実態をレポートする文章を発表した。7月に帰国した。その後、愛知淑徳大学で行われた日本ナボコフ協会の秋の研究会で研究発表「カスビームの床屋再訪」を行い、アメリカでの研究成果の一端を披露する機会を持った。国際ナボコフ学会のプロシーディングスRevising Nabokov Revisingに発表の内容に手を加えた英語論文Nabokov's "Natural Idiom" : From "First-rate"Russian to "Second-rate" English発表した。2011年3月には、今までの本テーマにおける研究成果のひとつのまとめとして、単著『ナボコフ訳すのは「私」-自己翻訳がひらくテクスト』を東京大学出版会から上梓することができた。1月にはオークランド大学(ニュージーランド)でおこなわれた国際ナボコフ学会において発表
植物個体における物質輸送システムの最適化に関する環境生理学的研究

植物生産は,植物-環境系における多様な物質(水、光合成産物、CO_2、O_2、各種養分など)の輸送システムを通して環境に影響されている.本研究では,葉菜類(レタス),果菜類(トマト,キュウリ)および根菜類(サツマイモ)の植物固体を用い,吸収器官としての根の機能,シンク器官(果実、塊根)の生長と光合成産物の転流およびシンク-ソース関係に関与する物質輸送システムに対する環境作用を解析した.まず,栽培システムとして、培養液の溶存O_2濃度の広範囲高精度制御が可能な水耕システムおよびサツマイモ塊根を気相中で生育させる気水二相式水耕システムを開発した.また,生体計測システムとして,レーザセンサを応用した果実,茎,塊根の生長速度の非接触オンライン計測システム,果実における水収支,呼吸,汁液フラックスのオンライン計測システムおよび果柄を通る光合成産物の転流フラックスの評価法を開発した.これらの方法を用いて,水耕における溶存O_2濃度の根の呼吸と吸水および地上部の生育に対する影響,トマト果実の肥大生長,水収支,呼吸および光合成産物の転流フラックスの動態に対する根圏水環境,光,昼夜温の影響,さらにサツマイモ塊根の肥大生長の動態に対する光と湿度の影響を定量的に解析し,植物生産に密接に関与する物質輸送システムの動態に対する多様な環境要素の作用機作について新たな知見を提示した.インタクトの植物個体を対象にして確立されたこのような方法論と環境生理学的知見は,植物生産環境の最適化のためのロジックの構築に寄与するものと考えられる.植物生産は,植物-環境系における多様な物質(水、光合成産物、CO_2、O_2、各種養分など)の輸送システムを通して環境に影響されている.本研究では,葉菜類(レタス),果菜類(トマト,キュウリ)および根菜類(サツマイモ)の植物固体を用い,吸収器官としての根の機能,シンク器官(果実、塊根)の生長と光合成産物の転流およびシンク-ソース関係に関与する物質輸送システムに対する環境作用を解析した.まず,栽培システムとして、培養液の溶存O_2濃度の広範囲高精度制御が可能な水耕システムおよびサツマイモ塊根を気相中で生育させる気水二相式水耕システムを開発した.また,生体計測システムとして,レーザセンサを応用した果実,茎,塊根の生長速度の非接触オンライン計測システム,果実における水収支,呼吸,汁液フラックスのオンライン計測システムおよび果柄を通る光合成産物の転流フラックスの評価法を開発した.これらの方法を用いて,水耕における溶存O_2濃度の根の呼吸と吸水および地上部の生育に対する影響,トマト果実の肥大生長,水収支,呼吸および光合成産物の転流フラックスの動態に対する根圏水環境,光,昼夜温の影響,さらにサツマイモ塊根の肥大生長の動態に対する光と湿度の影響を定量的に解析し,植物生産に密接に関与する物質輸送システムの動態に対する多様な環境要素の作用機作について新たな知見を提示した.インタクトの植物個体を対象にして確立されたこのような方法論と環境生理学的知見は,植物生産環境の最適化のためのロジックの構築に寄与するものと考えられる.根の機能に関しては,培養液の溶存O_2濃度をO_2欠乏条件からO_2過飽和条件までの広い範囲で長期間制御することが可能な水耕システムを新たに開発した.次に,本装置を用いて溶存O_2濃度を0.01mM,0.10mMおよび0.20mMに制御し,それぞれの条件においてキュウリ植物を10日間生育させて根および地上部の生育に対する溶存O_2濃度の作用を解析した.その結果,根の生育が低溶存O_2濃度において抑制されたのに対し,茎の伸長および葉数増加には溶存O_2濃度の影響は認められなかったにもかかわらず低溶存O_2濃度において各葉の葉面積の増加が抑制されるとともに葉の含水率が低下したことが明らかとなった。植物水プロセスに関しては,まず,トマト植物における果実の肥大生長を転流経路となる茎の伸縮と関連させて解析するために,レーザ変位計を応用した果径および茎径の非接触オンライン計測システムを開発した.次に,果実を切除した小果柄をEDTA溶液に浸し,その切断面から篩部液を採取した後,高速液体クロマトグラフィーで光合成産物(スクロース)の定量分析を試み,24時間継続して篩部液の採取と分析が可能であることを確かめた.光合成産物の転流と貯蔵に関しては,サツマイモ植物個体において葉,塊根および細根の環境をそれぞれ個別に制御する水耕システムを新たに開発し,さらに塊根体積の経時的な計測を可能にした.この水耕システムを用いて,一定の環境条件下でサツマイモ植物を20日間生育させた結果,塊根体積は20日間増加し続けたが,その増加速度は徐々に減少した.また,葉数(ソース能)の異なる材料植物を水耕システムで生育させて塊根の肥大を調べた結果,5枚以上の葉をつけた植物では塊根の肥大速度に差は認められなかったが,それよりも少ない葉数の植物では塊根肥大生長速度が明らかに減少した.これによって塊根肥大がソース能に制限される栽培条件が明らかとなった.根の機能に関しては,前年度に開発した溶存O_2濃度制御システムにおいてレタス植物の水耕をおこない,培養液の溶存O_2濃度を0.01mM0.20mMに制御した条件における根部および地上部の生育に対する溶存O_2濃度の作用を調べた.

その結果,レタス植物では著しく低い溶存O_2濃度(0.01mM)において根の生育が抑制されるとともに,根の吸水抑制に起因するとみられる葉の含水率の低下に伴って各葉の伸長すなわち地上部の生育が抑えられることが明らかとなった.トマト植物の果実生長と光合成同化産物の転流に関与する植物水プロセスに関しては,前年度に開発した果実生長と転流フラックスの計測法に加え,果実における蒸散,呼吸,汁液の流入フラックスおよびソース葉における蒸散と光合成のオンライン計測法を開発した.そして,果実に流入する汁液フラックスの約80%が果実の肥大生長に寄与し,果実からの蒸散によって失われる量は汁液フラックスのわずか20%程度であり,果実生長が果実からの蒸散にほとんど影響を受けないことが明らかとなった.また,果実生長と同化産物の転流は光照射によって促進されるが,その際,光照射による葉の活発な蒸散が,植物個体内の水の分配を通して,果実生長に影響することが明らかとなった.光合成産物の転流と貯蔵に関しては,前年度に開発したサツマイモ塊根肥大の非接触オンライン計測法を用いて塊根肥大速度の日変化を調べた.その結果,塊根生長速度が明期よりも暗期で著しく大となることが明らかになるとともに,地上部への光照射の直後に,植物個体レベルの水分状態の変動に起因すると考えられる塊根生長速度の一時的な減少が認められた.根の機能に関しては,前年度までに得られた溶存O_2濃度の作用に関する成果について総合的な解析を行った.その結果,低溶存O_2濃度下で根の呼吸が抑制された条件においては根の通水抵抗が増大して吸水が抑制されて葉の含水量が低下した結果として地上部の生育が抑えられることを示すとともに,低溶存O_2濃度条件下の根の組織の木化が吸水抑制の一因であることを示唆した.トマト植物の果実生長と光合成産物の転流に関与する水プロセスに関しては,果実の肥大生長と光合成産物の転流の動態に対する根圏水分の影響を調べた.その結果,果実の肥大は転流の途中経路である茎の水収支の動態を通して根圏水環境の影響を受けており,果実から茎への汁液の逆流も生じうること,また根圏水環境の変化によって光合成産物の転流も影響を受け,その反応のパターンは木部水ポテンシャルの低下およびその指標となる茎の収縮の程度によって異なることが示唆された.サツマイモ植物の光合成産物の転流と貯蔵に関しては,ソース器官(地上部)の環境に対する塊根肥大の動的な反応を解析した.その結果,葉の蒸散の急激な変化によってサツマイモ植物体の水収支に一時的な不均衡(葉の蒸散と細根の吸水の不均衡)が生じた場合,塊根がその緩衝に関与して塊根に一時的な膨張と収縮が生じることを明らかにした.また,暗期の塊根生長は塊根周辺の湿度にも影響され,塊根周辺の相対湿度が70%の時に塊根生長が最も促進されることを明らかにした.最後に,これまでの実験で得られた植物個体レベルの物質輸送システムに対する環境作用の解析に関する成果を,葉菜,果菜および根菜における植物生産環境の最適化という観点からとりまとめた.
高性能単一パルスセレクターの開発

我々はピコ秒レーザー閃光分解装置を駆使して、網膜の光受容物質(ロドプシンなど)の光吸収直後に起こる光化学反応を研究している。単一パルスセレクターは、そのピコ秒レーザー閃光分解装置のうち、レーザー発振器で発生するピコ秒パルス列(ピコ秒パルスが10ns置きに十数本連なったもの)から、単一のピコ秒パルスを選択する装置である。従来の単一パルスセレクターは、高電圧トリガーを発生させる部分にクライトロンを使用していたが、この部品は、長時間使用時や、湿度の高い時に動作が不安定であった。そこで我々は、松井製作所と共同で、クライトロンを使わない安定度の高い単一パルスセレクターを開発した。まず、高電圧パルス発生部は、従来の主要部品であったクライトロンに代わり、継時的変化が少なく、ジッターの少ない高電圧矩形波の得られるアバランシェトランジスターを60個接続した回路を用いた。また、高電圧パルストリガー部分については、高電圧パルス発生部を駆動する高電圧電源と、トリガー部分を駆動する電源を独立させた(2電源方式)。これらの改良によって、切出しタイミングの安定性が向上し、十分な切出し効率が得られるようになった。また、長時間使用に対する耐久性がよくなった。このように改良された単一パルスセレクターを用いて、ウシロドプシンの光化学初期過程の分子機構の研究を行った。発色団を11シスレチナールに固定した七員環ロドプシンを用いた結果から、フォトロドプシンの生成段階で、異性化が完了していることがわかった。また、ロドプシンを重水中に懸濁した試料を用いた。その結果、フォトロドプシンの生成、崩壊過程に重水素効果がみられなかった。従って、この段階では、プロトン移動が関与していないことが示唆された。
義手シミュレータシステムの開発

本研究は、医療施設から遠隔地にいる人に対しリハビリテーションの指導を実施できるようなシステムの開発を行うものである。近年、交通事故、労働災害、循環器系疾患が原因となって、四肢が麻痺した人、四肢を切断された人が増加している。上肢機能の代行機器である義手は両手の切断者にとっては、切実なニーズである。しかし、日常生活で常時使用できるものは全くと言ってよいほど普及していない。本研究は、義手の普及および広報に役立たせると共に、遠隔地在住患者支援のための義手シミュレータシステム開発を目的とする。以下、本年度実施した研究項目について成果をまとめる。1)義手シミュレータの構築昨年度までに準備した要素を接続し、義手シミュレータを構築した。利用した要素は、市販の筋電義手のダイナミックスをモデル化したシステムを組み込んだリアルタイム計算機システム、筋電図計測装置、3次元位置計測装置である。健常者を被験者としてシミュレータの動作を確認したが、ネットワーク環境での動作は確認できなかった。2)感覚フィードバックシステムの開発義手の状態を使用者にフィードバックさせる手段として、電気を利用した。生体に電気刺激を加える際の苦痛を取り除く方法について検討し4kHzの交流を印加することで実現できた。今後は、伝達可能な情報量について検討する必要がある。以下、実施した研究項目について成果をまとめる。1)義手ダイナミックスのモデル化の準備義手のダイナミックスは非線型特性を持つので、モデル化は容易でない。そこで、モデル化の準備ために、申請者らが開発した義手の動特性を測定した。すなわち、義手の開閉角度と開閉速度の関係を測定し、義手モデル化のためのルックアップテーブルを作成した。2)リアルタイム計算機システムの構築高速計算機サーバと電子回路部品を用いて作成した筋電図計測装置、3次元位置計測装置との接続を行った。3)感覚フィードバックシステムの開発義手の状態を使用者にフィードバックさせるために必要な情報の検討を行うために、義手使用時に義手動作状況計測用に、ワンチップマイコンを搭載したデータロガを作成した。1)義手ダイナミックスのモデル化モデル化の準備ために、市販の筋電義手の動特性を測定した。そして、動特性を表現するモデルを構築した。2)リアルタイム計算機システムの構築3次元位置計測装置で計測された義手の位置情報から、義手の3次元モデルを表示するシステムの開発を行った。3)感覚フィードバックシステムの開発義手の状態を使用者にフィードバックさせる手段を決定するために、音、振動、電気による刺激の長所と欠点を検討した。その結果、使用状況によって使い分ける必要があることが明らかとなった。
複雑心奇形のQOL向上を目指す自己右房壁を用いた新しい手術法の役割評価

TCPCを行った10例に対し肺血流ドプラーおよびANP,BNPの検討を行うことができた。ANP,BNPに関しては症例数が少ないせいもあり、バラツキが大きく、残念ながら一定の傾向をしめすことができなかった。10例中、肺血管内の血流パターンが拍動性血流パターンを示した症例(I群)は6例で、非拍動性パターンを示した症例(II群)は4例であった。この群間で比較検討を行った。手術時年齢はI群8.8【+-】5.7歳、II群16.0【+-】9.1歳でI群が低年齢であった。各群の基礎疾患の内訳はI群では三尖弁閉鎖症3例、右室型単心室症3例であり、このうち1例は無脾症の症例であった。II群は純型肺動脈閉鎖症1例、右室型単心室症3例で、やはり1例は無脾症であった。各群の新右房再建術式においてI群では全例自己右房壁を用いたが、II群では自己右房壁が2例、他の2例ではPTFE導管が用いられていた。右房圧(mmHg)のa波はI群では13【+-】5でII群では12【+-】2で各群間に有意差は認めなかった。術後の造影から求めた右房の拡張末期容積指数(ml/m^2)はI群30【+-】5、II群は20【+-】8でI群で高値を示した。また、右房の収縮率(%)はI群33【+-】11、群II9【+-】2でI群で高値であった。以上から1)自己右房壁を利用するTCPCでは右房収縮能の肺血流への参与が得られた。2)この効果を促進する因子として低年齢症例や三尖弁閉鎖症例が挙げられる。3)心房収縮能を温存するには、できるだけ多くの自己右房壁を用いた心房内血流路再建が望まれる。4)今回の検討では症例数が少ないこともあり、心臓ホルモンであるANP,BNPからの評価はできなかった。自己石房壁フラップを用いたFontan手術の術後の心房機能を評価した。今回、心房機能を血流動態および心房、心室の内因性ホルモンの経時的な推移を検討した。血流動態は心臓カテーテル検査時にFlow wireを用い、肺動脈の血流ドプラーシグナルを検討した。本手術法を行った症例では従来の手術法とは異なり、肺動脈で明らかな拍動性の血流をとらえることができた。造影上も右房の収縮能が保たれており肺血流量の増加が期待できると考えられた。また、従来の手術法では定常流しか得られないが、本手術法では拍動流が得られるため血栓予防につながるものと推測できた。内因性ホルモンとしては心房に由来するANPと心室に由来するBNPについて術前後で経時的に測定した。ANP、BNPともに術直後は正常値の4-5倍の高値をしめし、術後約3週の時点でほぼ正常域に復した。術後遠隔期のANP、BNPの推移は現在検討中である。

術直後に内因性ホルモンが急激に上昇することは、開心術後ではある程度認められることではあるが、これが自己石房壁を温存した本術式による心房機能を温存した結果であるか否かは今後検討してゆく予定である。現時点で、検討できた症例は5例であるため、残念ながら結論を導きだすには至っていない。さらに、この1年間で症例数が増えることで、これらの疑問点が解明できるものと考え、さらに同様の検討を行っていく予定である。昨年度に引き続き、自己右房壁フラップを用いたFontan手術の術後の心房機能を評価した。今回、心房機能を血流動態および心房、心室の内因性ホルモンの経時的な推移を検討した。血流動態は心臓カテーテル検査時にFlow wireを用い、肺動脈の血流ドプラーシグナルを検討した。今年度はさらに5例の対象をふやすことができた。自己右房フラップを内因性ホルモンとしては心房に由来するANPと心室に由来するBNPについて術前後で経時的に測定した。肺血流ドプラーシグナルは拍動性のパターンをしめす症例と、非拍動性のパターンをしめす症例が認められた。いかなる症例が拍動流を示すのかを、検討予定である。ANP,BNPに関しては症例により5倍以上に上昇する症例から正常範囲にとどまる症例もあり、一定の傾向が見られない。
原子スケール・メゾスケールプラズモンと赤外ナノアンテナ

本研究では、赤外の共鳴周波数を持つ金属ナノアンテナについて、光・電子の両プローブ法を用いて計測し、原子スケール、ナノスケール物質の電磁応答特性を解明する。半導体結晶表面上に分子線エピタクシー法により金、Agあるいはインジウム、鉛などを蒸着し、製膜条件の違いによりサイズや形状を変化させたナノ構造を製作し、電子線及び赤外線によるスペクトルを測定し両手法による結果を比較し関連性を明らかにする。Hoang特別研究員の滞在期間中に、赤外線により測定された定在波モードとEELSにより計測された伝搬型モードとの分散曲線がよく一致し、ナノワイヤーの長さやナノディスクの直径に対応した閉じ込め型の定在波プラズモンとして理解できることを明らかにできた。また、Hoang研究員はプラズモンアンテナの応用研究にも精力的に従事し、Auナノアイランドの集積体である広帯域ナノギャップアンテナ電場増強効果を利用し、DNAアプタマーを介した水銀イオン(II)の検出実験などにも貢献した。例えば研究所近隣にの土浦市ある霞ヶ浦の水を採取し、抽出処理を行なわずに直接の検出を試みた結果、ppbレベル以下の低濃度で選択的に検出できることを確認している。また、Auを材料としたボウタイ型ナノアンテナの製作を行い、基盤に直接固定した場合と、SiO2のポストに担持し、下地から離した場合とではアンテナ間の相互作用が異なることを、暗視野顕微分光測を用いて明らかにしている。また、Hoang氏は東京工業大学(山本直樹研究室)との共同研究の機会を自ら開拓し、高速EELSとカソードルミネッセンスの実験を進めている。なお、本年度は特許取得2件、論文発表8件、招待講演11件、書籍2件の外部発表を行った。プラズモン共鳴の基礎物性に関してはほぼ予定通りに進展し、原子スケール、ナノスケール、孤立系、集積系、規則系、ランダム系、など様々な構造と材料に対してデータが蓄積され、電子線と赤外分光との対応関係が明らかになった。また、センシングに関するサブプロジェクトにおいて、湖沼の水における水銀イオンのセンシングが、予想外に簡便かつ高感度で行えることが分かった。ボウタイアンテナの研究は装置の改良も進め、個々のナノアンテナ構造のスペクトルを0.3μm以上の一分解能で観測が可能となり、今後の展開に大いに期待が持てる。自己組織化を用いるナノ構造制御技術、リソグラフィーをベースとした構造制御技術、またそれらを融合した技術を用い、原子スケール、ナノスケールからマイクロスケールのプラズモン構造の設計と製作について豊富な知見が蓄積でき、また電子線と光による励起に違いについて理解が進みつつある。今後はこの知見を活用し、貴金属以外の碑金属や半導体、有機材料との複合化も進め、センシングのみならず、物質変換とエネルギー変換材料への応用に向けた多角的な料探索とデバイス創成を進めて行く必要があると考えている。本研究は、赤外の共鳴周波数を持つ金属ナノアンテナについて、光・電子の両プローブ法を用いて計測し、原子スケール、ナノスケール物質の電磁応答特性を解明する。まず、インターファクタンとエピタクシーの方法を用いて20nm程度の厚さを持つAgのナノディスクを製作し、その製作条件を変えながらディスクのサイズを変化させて赤外スペクトルを測定した。この結果を、これまでのEELS実験と比較し、ナノディスクのアンテナ共鳴とEELS法で測定した伝搬型プラズモンとの対応関係を明らかにした。同様にInの原子ワイヤーの長さを制御し、それに対応する赤外分光のデータを系統的に測定した。この結果をやはり同様にEELS法による過去の結果と比較し、1次元プラズモンの定在波プラズモンポラリトンとして理解できることを見出した。またナノアイランドを無電解メッキの方法で作製し、ナノギャップのサイズを最適化することでたんぱく質やDNAなどの巨大分子の増強赤外吸収分光特性を最適化する条件を見出した。また、このナノギャップアイランドは十分実用に耐える分子振動シグナルの増強を示したため、実際の医療診断などで検出される血液中の病原たんぱくをDNAアプタセンシング法にて検出を試み、十分高感度で検出できた。今後は、感度のみならず、検体への選択性を如何にして向上し、実際の診断に近い状態で検査を実現してゆくかが課題である。本年度は引き続きシリコン表面上にIII族元素を用いて表面改質を行い、その上に分子線エピタクシー法により様々なAgのナノディスクを製作し、サイズを変化させたディスクの赤外スペクトルを測定しこれをEELS実験と比較した。その結果、定在波モードと伝搬型モードとの分散曲線がよく一致し、超薄膜の銀ナノディスクの近赤外-赤外帯域のプラズモンが有限サイズに閉じ込められた定在波プラズモンとして良く説明できることが分かった。一方、1層とそれ以上の厚さの場合とでは、超薄膜プラズモンの厚さの効果だけでは説明できない定性的に異なった分散曲線になることが分かった。震災により一カ月間帰国したために研究は一時中断したが、帰国後に無電解メッキ法によるランダムナノアンテナの構造最適化を行い、DNAや蛋白質のセンシング応用の実験を進めた。その結果、10^-18M(アトモラー)レベル以上の高感度で溶液中の分子をその場計測できることを見出した。また、DNAをアプタマーとして用い、湖沼の環境水に溶解した重金属を、抽出処理を行わなずに検出を試みた結果、ppbレベル以下の低濃度での検出に成功した。

これらの成果をプラズモニクスの国際会議SPP5、表面薄膜の国際会議ISSS-6において口頭発表2件、ポスター発表1件の発表を行い、ISSS-6にて優秀ポスター賞を得た。本研究では、赤外の共鳴周波数を持つ金属ナノアンテナについて、光・電子の両プローブ法を用いて計測し、原子スケール、ナノスケール物質の電磁応答特性を解明する。半導体結晶表面上に分子線エピタクシー法により金、Agあるいはインジウム、鉛などを蒸着し、製膜条件の違いによりサイズや形状を変化させたナノ構造を製作し、電子線及び赤外線によるスペクトルを測定し両手法による結果を比較し関連性を明らかにする。Hoang特別研究員の滞在期間中に、赤外線により測定された定在波モードとEELSにより計測された伝搬型モードとの分散曲線がよく一致し、ナノワイヤーの長さやナノディスクの直径に対応した閉じ込め型の定在波プラズモンとして理解できることを明らかにできた。また、Hoang研究員はプラズモンアンテナの応用研究にも精力的に従事し、Auナノアイランドの集積体である広帯域ナノギャップアンテナ電場増強効果を利用し、DNAアプタマーを介した水銀イオン(II)の検出実験などにも貢献した。例えば研究所近隣にの土浦市ある霞ヶ浦の水を採取し、抽出処理を行なわずに直接の検出を試みた結果、ppbレベル以下の低濃度で選択的に検出できることを確認している。また、Auを材料としたボウタイ型ナノアンテナの製作を行い、基盤に直接固定した場合と、SiO2のポストに担持し、下地から離した場合とではアンテナ間の相互作用が異なることを、暗視野顕微分光測を用いて明らかにしている。また、Hoang氏は東京工業大学(山本直樹研究室)との共同研究の機会を自ら開拓し、高速EELSとカソードルミネッセンスの実験を進めている。なお、本年度は特許取得2件、論文発表8件、招待講演11件、書籍2件の外部発表を行った。震災・福島原発事故の際に家族共に日本をはなれ、また使用していた装置が故障するなどの障害があったが、帰国後は速やかに研究に復帰した。現時点では発表論文は無いが、実験成果を着実に出しており、国内外の学会において積極的に発表し、逐次投稿論文として発表してゆく予定である。プラズモン共鳴の基礎物性に関してはほぼ予定通りに進展し、原子スケール、ナノスケール、孤立系、集積系、規則系、ランダム系、など様々な構造と材料に対してデータが蓄積され、電子線と赤外分光との対応関係が明らかになった。また、センシングに関するサブプロジェクトにおいて、湖沼の水における水銀イオンのセンシングが、予想外に簡便かつ高感度で行えることが分かった。ボウタイアンテナの研究は装置の改良も進め、個々のナノアンテナ構造のスペクトルを0.3μm以上の一分解能で観測が可能となり、今後の展開に大いに期待が持てる。研究室既存の計測技術を用いて溶液中のバイオセンシングについて、成果を得つつある。今後は、多角的に進め、詳細を詰めながら研究を深く掘り下げてゆく必要がある。日本滞在期間中に、多方面に広く興味を持ちスキルアップを行ってほしいが、それと共に得られた成果を2年間の任期中に研究結果を纏めることができるよう、バランスを取り着実に進めてほしい。
西欧中世農村における非農耕的活動

本研究の成果は、おおよそ以下のようにまとめられる。中世初期・盛期を通じて、領主制に包摂される領民の多くが農耕とともに牧畜、手工業(鉄工業や繊維工業)を兼営していたことが確認された。これらの活動は領主の主導によって行われた場合もあったが、それとともに領民(生産者)自身が営む独自経営も、無視できぬ比重を持っていた。しばしば領主は手工業者や牧畜従事者に一定の自主性を認め、いわば間接経営戦略をとっていたと思われる。その理由の1つは、手工業や牧畜の存立にはそれに適合的な自然地理的、社会的諸条件を必要とし、領主はすでに行われていた活動を自己の経営に取りこむ必要があったところにある。実際、中世初期の事例では、手工業立地が領主によって開発されたことを示す事例はきわめて希であり、中世盛期の事例でも、すでに牧畜が行われていた土地を入手した領主は、直接経営に乗りだすことはせず、既存の在地秩序を温存、利用していた。非農耕的活動は、多くの場合農耕活動と並行して行われた。これは生産セクターを多面化することで、特に生産性の低い中世初期において、直接生産者の収入=食糧調達機会を増やす効果があった。したがってここでは、非農耕的活動は農耕と一体となって生業としての性格を色濃く示していたと言えるであろう。一方中世盛期以降は、近隣都市の需要が牧畜や手工業の拡大を促す事例が目につくようになり、こうした活動は利潤追求的色彩を強めていく。しかし見のがしてはならないのは、非農耕的活動は中世初期・盛期を通じて、商品・貨幣流通と結びついていたこと、そして直接生産者の自立性を担保する機能を持ちつづけていたこと、この2点である。2005年度の研究は、構成員が各自の分担領域での知見を集積することを主眼として進められた。すなわち丹下は中世初期における手工業、特に鉄工業に関する史料文言と考古学的情報の集積・データベース化を進め、並行して中世農村における手工業の意義を解明する理論装置の構築に資するため、農民社会論、開発経済論等、前工業化社会を対象とする諸業績の摂取に努めた。研究成果の一部は4月に歴史学研究会西洋中近世史部会の例会で「カロリング期農村における手工業」と題して以下のような要旨で報告する予定である。中世初期の鉄工業の存在を明示する文字史料は必ずしも多くないが、大所領が鉱山を包摂し、比較的地位の低い領民に精錬過程を担当させる一方で、一般の保有農民には鉄の代替として貨幣納入を科す事例が散見される。さらに一定の自立性を保った鍛冶職人の存在も史料からうかがえる。これらを勘案すると、大経営に包摂された採掘と精錬、小経営による鍛冶、という重層構造、そして両者を結ぶ環としての商品・貨幣流通という図式が浮かびあがってくる。また舟橋は従来から研究を進めてきたアフリヘム修道院所領を主なフィールドとして、穀物生産に必ずしも特化しない所領経営の具体的様相を解明することに努め、現地に出張して実地調査・現地研究者との意見交換を行った。その成果の一部は5月に開かれる日本西洋史学会第56回大会で「中世盛期ベルギー修道院の所領集積」と題して以下のような要旨で報告される。アフリヘム修道院は干拓を中心とする地域開発を主導しつつ、牧畜を中心とした多様な経済活動を間接経営によって展開していた。つまりこの所領は間接経営を積極的に活用していたが、牧畜がその中心となった理由は、拡大しつつあった近隣諸都市、特にブリュッセルにおける消費需要とともに、フランドル伯領・ブラバ公領の境界地帯に立地するという、アフリヘム修道院の政治地理的状況にも求められるであろう。

2007年度は前年度に引き続き、史料情報の蓄積とそれを基にした分析作業を行った。丹下は中世初期手工業(特に鉄工業、繊維業)についての史料文言のデータベース化を進めるとともに、農村部で行われた鉄工業、繊維工業についての分析を進め、成果の一部は「中世初期領主制と鉄工業者」(井内敏夫編著『ヨーロッパ史のなかのエリート-生成・機能・限界-』太陽出版、2007年)として公刊した。そこでは、領主制内部で手工業を行う領民が必ずしも隷属的存在ではなく、手工業を兼営する自立的小農民である可能性があること、同時にまた彼らが自律的経営を維持するには原料供給、市場機能の維持等における大領主の寄与が必要であったと思われることが論じられている。舟橋はアフリヘム修道院所領における農民経済の実態を、寄進文書を主たる素材とし、2006,07年度に行った現地調査の知見を基に検討した。研究成果の一部は「12世紀ゼーラントにおけるアフリヘム修道院所領をめぐる一考察」『三田史学』76巻1号(印刷中)によって公表した。この論文で舟橋は、海岸沿いの低開発地における修道院の所領政策から、領民の一部が牧羊への傾斜を強めつつ、領主から土地経営を委託されるかたちで自立性を維持していたことが読みとれること、一方で領主にとって、領民への経営委託は必ずしも能動的経営施行の法規を意味してはいないことを論じた。この他、中央大学人文科学研究所主催の公開研究会『西欧中世における宗教組織と在地社会』2007年3月24日、中央大学)において、丹下が「カロリング期フランク世界における『農民経済』」、舟橋が「改革派修道院の所領経営による空間形成-12世紀ベルギーの事例-」と題する報告によって研究成果の公表を行い、あわせてコメンテイター(杉崎泰一郎、赤江雄一)等からの評価や意見を聴取した。本研究の成果は、おおよそ以下のようにまとめられる。中世初期・盛期を通じて、領主制に包摂される領民の多くが農耕とともに牧畜、手工業(鉄工業や繊維工業)を兼営していたことが確認された。これらの活動は領主の主導によって行われた場合もあったが、それとともに領民(生産者)自身が営む独自経営も、無視できぬ比重を持っていた。しばしば領主は手工業者や牧畜従事者に一定の自主性を認め、いわば間接経営戦略をとっていたと思われる。その理由の1つは、手工業や牧畜の存立にはそれに適合的な自然地理的、社会的諸条件を必要とし、領主はすでに行われていた活動を自己の経営に取りこむ必要があったところにある。実際、中世初期の事例では、手工業立地が領主によって開発されたことを示す事例はきわめて希であり、中世盛期の事例でも、すでに牧畜が行われていた土地を入手した領主は、直接経営に乗りだすことはせず、既存の在地秩序を温存・利用していた。非農耕的活動は、多くの場合農耕活動と並行して行われた。これは生産セクターを多面化することで、特に生産性の低い中世初期において、直接生産者の収入=食糧調達機会を増やす効果があった。したがってここでは、非農耕的活動は農耕と一体となって生業としての性格を色濃く示していたと言えるであろう。一方中世盛期以降は、近隣都市の需要が牧畜や手工業の拡大を促す事例が目につくようになり、こうした活動は利潤追求的色彩を強めていく。しかし見のがしてはならないのは、非農耕的活動は中世初期・盛期を通じて、商品・貨幣流通と結びついていたこと、そして直接生産者の自立性を担保する機能を持ちつづけていたこと、この2点である。
Trans-acting遺伝子の機能と細胞のがん化

腫瘍ウイルスのウイルス遺伝子や核内で働くがん遺伝子の示す諸機能のうち、遺伝子発現をトランスに調節する機能の重要性が指摘され、本機能と細胞のがん化との関連が注目されている。本研究では、トランス作用を示す遺伝子およびその標的遺伝子の構造と機能を検討し、細胞のがん化におけるトランス型遺伝子発現調節作用の役割をしらべる。平成元年度に得られた主な成果を述べる。1.アデノウイルス:トランスフォーム能にはE1AのN末端領域も重要であり、E1Aのトランス活性化あるいはトランス抑制能それぞれとトランスフォーム能とは平行関係にないことが確認された。さらにE1Aのトランス作用を受けるE4およびE1Aの調節領域に結合する諸因子が同定され、そのうちE4TF1については60Kdと53Kdの2種の蛋白の複合体であり、両者の複合体形成が転写促進には必要であることが示された。2.HTLV、BLV、LTR内のTax依存エンハンサーに結合する細胞因子をコードする遺伝子がクローン化され、一方Rexについては、splicing自身を制御するのではなくprecursor RNAを安定化し、細胞質への輸送にも作用していることが結論された。3.レトロウイルス関連遺伝子:cーmybのDNA結合ドメイン、転写活性化ドメインおよび負の制御ドメインが同定された。レトロウイルス感染に依存してサプレツサーtRNAの増加が認められるが、この際gagーpol遺伝子の発現が要求され、そのコード蛋白の成熟が必要である。4.がん遺伝子の協同作用:mycとアデノウイルスE1A遺伝子のトランスフォーム協同作用が示されていたが、変異導入実験によって協同作用に必須の領域がしらべられた。5.転写調節の機構:DNAの超らせん化による転写の活性化は、転写開始の複合体形成の最初のステップであるTFIID(TATAボックス結合因子)のプロモーターへの結合が促進されるためであることがinvitroの転写再構成系を利用して明らかとなった。
森林・農地の環境保全及び経済機能を考慮した最適ランドスケープ・マネジメント

本研究を通して得られた知見は以下の通りである。1)空間制約下の最適森林計画モデルを構築し分析した結果、隣接する林分の伐採間隔を長くすれば、林齢分布・林齢格差分布が非均一になり種多様性に貢献することが分かった。2)森林・農地経営に対する最適確率制御モデルを構案し、不確実要素の最適経営に及ぼす影響について分析した結果、価格の変動幅が上昇した場合農家が経営を維持できる最低価格レベルが低下していくことが分かった。また、林家は価格の減少に伴い伐期を長くし、ある価格域を下回ると経営放棄する傾向があることが分かった。3)スギ人工林の下層における全維管束植物の出現状況調査を行った結果、地形因子が大きく影響を与え、管理作業の実行によってススキ等の陽性植物が繁茂し、谷地形を生育地とする多年生草本種が衰退する傾向が認められた。4)英国の人工造林地における調査では、林種ごとの林冠構造の違い・間伐の強度が光環境を通して林床植物の種多様性に影響することが示唆され、ブナ老齢造林地においては、生物多様性の維持に林縁が大きな役割を果たすことが分かった。5)希少種ハナガガシの個体群の保金を想定し、集水域地形特性の個体群構造と動態に対する影響について解析した結果、保金対象種の分布は下部谷壁斜面に集中し、流路密度に代表される地形発達度の違いが斜面長および斜面上方の土壌水分条件を通しでハナガガシの個体密度に影響することが分かった。6)尾根一谷の斜面系列を軸に郷土樹種の出現調査を行った結果、谷を中心とする伐区設定では、収穫材積に対する種数減少の危険度が尾根を中心とする伐区設定よりも高いことが分かった。7)イギリスの森林再生補助プログラムについて調査した結果、その効果はそれほど大きくなく、再生場所についてはランダム選択によるのではなく、戦略的に指定すればより効果的に野生動物種を伴った森林再生が可能になることが分かった。本研究の目的は、森林・農地資源の保有するであろう機能を環境保全と経済の立場からそれぞれ評価できるモデルを提示し、シミュレーション分析により持続性を追求した森林・農地の最適ランドスケープ・マネジメントのあり方について分析することである。今回の調査を通して得られた知見は以下の通りである。1)スギ人工林の種多様性は、林齢、隣接する森林の種類、前歴に影響を受けることが明らかとなった。2)スギ人工林に存在する低頻度出現種のうち、重力散布型の種子をもつ常緑高木が林分属性の影響を受けやすく、全体の木本種多様性を左右することが明らかとなった。3)スギ人工林の種多様性に、林縁からの距離、地形的ヘテロ性が影響する可能性が示唆された。4)英国の森林において、林種ごとの林冠構造の違い、間伐の強度が、光環境を通して林床植物の種多様性に影響することが示唆された。5)林縁効果の制御には、低木層の管理がきわめて重要であることが明らかとなった。6)英国においては森林面積を増加させるために,積極的な補助政策が採られていることがわかった。その際,郷土固有樹種による森林造成を推進していることもわかった。以下の点は今後の研究遂行の課題である。i)森林の種多様性を決定する因子として、地形の影響を考慮する必要がある。ii)英国の種多様性は、6月末までに消失する春植物の貢献度が大きく、調査時期の設定に注意を要するべきである。iii)地形的に平坦な英国においては林分配置を検討する上で現地調査・航空写真のみならず衛星リモートセンシングの活用も有効であると考えらる。iv)