hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポジトロン断層法を利用した脳内ドーパミン分泌の迅速的画像化に関する研究

脳内のドーパミンD_2受容体機能を指標として内因性ドーパミン分泌の検出法の確立を目的とした。従来法においては、異なる2回の検査を比較することによるみかけのD_2受容体結合能(BP)の変化を指標とするか、放射性トレーサーの持続注入法による差分の検出法を利用する方法が用いられていた。これらは、煩雑であり臨床的評価法として問題がある。本研究では、[^<11>C]nemonaprideの脳内非特異的結合が強いことから、一回投与法によるD_2受容体僅少(比較)領域における放射能が、比較的平坦に持続することを利用して、内因性ドーパミン分泌の検出ができる可能性に着目した。Lammertsmaらの比較領域モデルを用いて線条体内[^<11>C]nemonaprideの動態とそれへの内因性ドーパミン分泌の影響をシミュレーションした結果、内因性ドーパミン分泌により、トレーサー投与後45分以降であっても線条体内放射能が変化することが確認されたので、臨床的評価を行った。これは、前半の脳内放射能時間変化を利用して後半の脳内放射能を推測し、それと実測データを比較する方法である。健康被験者7人において、10Hz暗赤色光駆動をドーパミン分泌刺激とし、これを前半の30分間作用させ、以降は、閉眼安静とした1回撮影プロトコールを用い、動態解析した結果、ドーパミン分泌がないと想定した予測線条体放射能と実測放射能が有意に(p<001)異なることが判明した。この結果は、一回撮影法が内因性ドーパミン分泌の検出に使用できることを示唆するものである。また、光駆動刺激は、網膜内ドーパミンを分泌させることが知られているが、線条体内ドーパミンをヒトにおいて確認したはじめての成果である。脳内のドーパミンD_2受容体機能の人による定量を確立し、それを指標として内因性ドーパミンの定量を目的とした。本年度においては、高純度^<11>C標識放射性薬剤製造技術の開発に成功(岩田担当)し、^<11>C標識放射性薬剤の連続複数回合成法を確立した。この方法を使用してパーキンソン病(PD)患者における三次元定位淡蒼球電気刺激/手術がもたらすドーパミン伝達系のダイナミックな変化を観察することに成功した。すなわち、筋硬直を主徴とする6人のパーキンソン病患者においては、[^<11>C]nemonaprideの淡蒼球おける結合能が対照群に比較して27%増加、視床においては、29%低下している状態であったが淡蒼球手術によって、正常に復することができた。また、この変化の程度は、Unified PD Rating Scale (UPDRS)のスコアと正に相関することが判明した(Nakajima T, Nimura T, Yamaguchi K, Ando T, Itoh M, et al. 2003)。先行研究によれば、慢性PDにおいて[^<11>C]racloprideの結合能は、正常範囲とされているが、我々の結果は、nemonapride結合能が増加していることが示された。これは、PDの病因である内因性ドーパミンの欠乏が慢性期においてもD_2受容体をup regulationしていることを意味している。この変化は、[^<11>C]racloprideのような結合能の比較的に弱い薬剤では検出し得ないものであろう。本研究は、なお、予備的状況にあるが、淡蒼球手術がPDにおける病態を正常化する可能性を患者において示すことができたといえる。今後、このような変化が内因性ドーパミンとどのように関連するかを研究する予定である。

脳内のドーパミンD_2受容体機能を指標として内因性ドーパミン分泌の検出法の確立を目的とした。従来法においては、異なる2回の検査を比較することによるみかけのD_2受容体結合能(BP)の変化を指標とするか、放射性トレーサーの持続注入法による差分の検出法を利用する方法が用いられていた。これらは、煩雑であり臨床的評価法として問題がある。本研究では、【^<11>C】nemonaprideの脳内非特異的結合が強いことから、一回投与法によるD_2受容体僅少(比較)領域における放射能が、比較的平坦に持続することを利用して、内因性ドーパミン分泌の検出ができる可能性に着目した。Lammertsmaらの比較領域モデルを用いて線条体内【^<11>C】nemonaprideの動態とそれへの内因性ドーパミン分泌の影響をシミュレーションした結果、内因性ドーパミン分泌により、トレーサー投与後45分以降であっても線条体内放射能が変化することが確認されたので、臨床的評価を行った。これは、前半の脳内放射能時間変化を利用して後半の脳内放射能を推測し、それと実測データを比較する方法である。健康被験者7人において、10Hz暗赤色光駆動をドーパミン分泌刺激とし、これを前半の30分間作用させ、以降は、閉眼安静とした1回撮影プロトコールを用い、動態解析した結果、ドーパミン分泌がないと想定した予測線条体放射能と実測放射能が有意に(P<001)異なることが判明した。この結果は、一回撮影法が内因性ドーパミン分泌の検出に使用できることを示唆するものである。また、光駆動刺激は、網膜内ドーパミンを分泌させることが知られているが、線条体内ドーパミンをヒトにおいて確認したはじめての成果である。
膜型マトリックスメタロプロテアーゼを標的とした癌浸潤の診断・制御技術の開発

癌組織にはきわめて特徴的に活性化型ゼラチナーゼAが存在しその発現量は癌の悪性度と相関すると報告されてきた。我々は癌組織に発現するゼラチナーゼA活性化因子として膜型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT1-MMP)を同定し癌組織における発現を検討することによりMT1-MMPは肺癌、乳癌、胃癌、大腸癌などの癌組織に特異的に高発現することを見い出した。今回さらに舌癌、腎癌、グリオーマについてその発現レベル、浸潤性、悪性度、予後等との相関性を統計的に検討した。その結果、いずれの場合にもMT1-MMPは癌組織のほぼ全例に発現が認められその発現レベルは浸潤性、悪性度、予後と有意に相関した。舌癌においてはMT1-MMP、ゼラチナーゼA、血管新生のレベルは5年生存率、浸潤性と相関したがTIMP-2には相関関係が認められなかった。MT1-MMPの酵素活性として上述のゼラチナーゼA活性化とMT1-MMP自身の細胞外基質分解活性があるが、阻害物質を用いたin vitroの浸潤実験においてはMT1-MMP自身の分解活性が細胞浸潤には重要であることが明らかとなった。したがって現在進行中のMT1-MMPリコンビナントタンパクを用いた薬剤スクリーニングの有用性が示唆された。一方グリオーマ組織及び細胞株を用いた解析により、これらの組織および細胞ではいくつかのMMPの転写調節に関与するEts-1の高発現が認められた。またEts-1のドミナントネガティブ変異体の発現は細胞の浸潤性増殖を著しく抑制したことから今後Ets-1は癌細胞浸潤抑制の有望な標的であることが示唆された。
高齢者の自律支援に最適化された情報提示方法の確立

高齢者の意思決定支援を実現するコア技術として,IoT,ビッグデータ,AIが期待されている。これらは選択のための合理的,客観的なデータを提示する上で重要であるが,そのようなデータ情報の提示のあり方についての議論はほとんどなされていない。高齢者の自由意志を阻害しない,かつ,高齢者が後悔しない判断を支援するための,高齢者の意思決定時の認知バイアスを考慮した情報提示のあり方を確立するのが本研究の目的である。
ミスト熱分解法を応用した燃料電池用電極触媒の新しい調製法

固体電解質燃料電池の効率向上のためには電解質のみならず、電極の設計や調製が重要な要素となる。我々は固体電解質燃料電池システムを反応器として用いる検討の中で、新規な電極触媒を設計したが、これを微粒化・薄膜化させる新しい電極調製法が必要とされた。そこで酸化物超微粒子合成法であるミスト熱分解法の電極調製への応用を提案し、平板状の固体電解質表面への超微粒子電極調製法を開発した。これは電極構成元素硝酸塩の水溶液を所定の割合で混合して調製した溶液を超音波発振子でミスト化し、これを空気気流中、加熱した電解質に接触させて固定化、熱分解する手法である。平成9年度に試作装置が完成し、本年度は実際の調製と評価をを行った。燃料電池型反応器の電極調製のため、ランタンとアルミニウムの混合酸化物電極の調製を試みた。従来は原料酸化物をグリセリンなどでペースト化して塗布、焼成を行う「ペースト」法が用いられてきたが、本法を用いることで、これに比べ格段に接着性のよい電極が調製可能となった。なかでも、ミストの噴霧と休止・乾燥を繰り返して操作する「周期操作」が良好な結果を与えることを見いだした。最適化された電極の構造を電子顕微鏡やEDXなどの手法で評価したところ、網目状の微粒子や薄膜状の微粒子が分散性良く表面上に構成されたことがわかった。こうした構造は燃料電池の活性点と言われている、酸素供給源である電解質、触媒である電極、反応物の気相の3相界面を増化させるものであり、活性の飛躍的な構造に寄与すると考えられる。このように、本法を用いることで、二次元反応場に化学デバイスとしての超微粒子を効率よく、簡単に配置することが可能となった。これは、燃料電池並びに関連分野の飛躍的効率化に大きく寄与する事が期待される。また、燃料電池反応器によるケミカルズ・エネルギーコジェネレーションという新しい分野の基盤技術として新しい生産技術体系の展開に大きく貢献する事も期待される。。1.装置の試作ミスト熱分解法による酸化物超微粒子合成を、平板状の固体電解質表面への超微粒子電極調整に応用するため、装置の試作を行った。電極構成元素硝酸塩の水溶液を所定の割合で混合して調製した溶液を超音波発振子でミスト化し、これを空気気流中、加熱した電解質に接触させて固定化、熱分解する。このため、試料ステージを備えた密閉型平板ヒーターに、周期操作用電磁弁を介して超音波ミスト発生装置を接続し、排気側より流量調節可能なアスピーレーターで吸引してミストを流通させるシステムを試作した。環境に配慮して、排気最終段階にはアルカリ洗気瓶を設定し排ミストから原料成分を水酸化物の形で回収できるようにした。これにより、二次元反応場に化学デバイスとしての超微粒子を効率よく、簡単に配置することが可能となった。2.電極調整我々が開発中の燃料電池型反応器の燃料電極触媒調製に応用するため、ランタンとアルミニウムの混合酸化物電極触媒の調製を試みた。なかでも、ミストを連続して流通する「連続法」に比べ、噴霧と休止・乾燥を繰り返して操作する「周期操作」が良好な結果を与えることを見いだした。原料水溶液濃度、電解質基板温度、超音波出力、噴霧時間および休止時間、総噴霧時間など「周期操作」条件の影響を詳しく調べ、これらを最適化することで、電解質表面に安定で均一な超微粒子電極を調製することが可能となった。3.反応性の検討こうして調製した電解質-電極触媒ユニットを用いて燃料電池型反応器を構成し、メタンの選択酸化活性の測定を継続中である。これをもとに電極性状と反応性の関係についての解明を行いたい。

こうした構造は燃料電池の活性点と言われている、酸素供給源である電解質、触媒である電極、反応物の気相の3相界面を増化させるものであり、活性の飛躍的な構造に寄与すると考えられる。このように、本法を用いることで、二次元反応場に化学デバイスとしての超微粒子を効率よく、簡単に配置することが可能となった。これは、燃料電池並びに関連分野の飛躍的効率化に大きく寄与する事が期待される。また、燃料電池反応器によるケミカルズ・エネルギーコジェネレーションという新しい分野の基盤技術として新しい生産技術体系の展開に大きく貢献する事も期待される。。
明治時代における海軍と狩野派絵師に関する研究

本研究は、近世美術から近代美術の端境期、つまり明治時代初期の江戸狩野派の動静を明らかにすることを目的にした。先行研究では、江戸狩野派が明治政府に出仕する点についてすでに指摘されているため、これまで考察されてこなかった身分的処遇等を中心に調査研究を行った。具体的には、江戸時代、幕臣(旗本)であった江戸狩野派奥絵師四家のうち中橋宗家、木挽町家、浜町家が朝臣化幕臣となった点について、近代行政史の先行研究をふまえつつ、明治時代の同時代史料、行政文書を調査し、明らかにした。先の三家は、多くの幕臣と同様、明治時代初期に徳川宗家のもとを離れ朝臣化幕臣となり、政府や東京府より禄を賜った。「太政類典」より明治元年には先の三家が「行政官支配」の朝臣化幕臣となったこと、東京都公文書館が所蔵している「朝臣姓名」「府限願伺留」より明治2年に東京府の管轄下になり、「士族」に位置付けられたことを初めて明らかにした。この研究成果については『埼玉県立歴史と民俗の博物館紀要』9号に論文「江戸狩野派の明治初期の動静について」を執筆・掲載し、報告した。また、海軍省に出仕した江戸狩野派の動静を研究するため防衛省防衛研究所、徳川宗家に帰順した江戸狩野派鍛冶橋家の動静を確認するため静岡県立中央図書館歴史文化情報センター、海軍省のなかで狩野派絵師の上司にあたる柳楢悦の基礎研究のため三重県立博物館で、明治時代初期の行政文書を中心に調査を行った。
ダンスの発達的起源の探求：母子間の非言語的コミュニケーションの発達認知科学研究

本研究では養育者と乳児の非言語的コミュニケーションの発達的変遷の解明に向けて、主に2つの実験を実施した。実験1:乳幼児の行動の時間的特性が母親の対乳児動作に与える影響を検討した。母親は、映像遅延があるテレビ(遅延条件)もしくは映像遅延がないテレビ(ライブ条件)を通して、子どもにダンスを教えた。実験の結果、ライブ条件と比較して遅延条件で、母親の手の前後運動が増加した。また、ライブ条件のみで、子どもの母親に対する注視時間と母親の手の前後運動の大きさに正の相関がみられた。これらの結果は、母親は子どもの視線行動によって自分の行動を修正していたが、子どもの反応遅延によりその関係性が消失した可能性を示唆している。実験2:10ヶ月児の抽象的な動作の学習機構を検討した。実験は2日間の日程(1日目、2日目は1日目から1週間後)で実施した。4種類の動作刺激を使用した(A、B、C、D)。1日目、乳児は馴化刺激としてA動作が呈示され、テスト刺激としてA動作(馴化刺激)とB動作(新奇刺激)が呈示された。2日目、乳児は馴化刺激としてC動作が呈示され、テスト刺激としてA動作(1日目の馴化刺激)、C動作(直前の馴化刺激)とD動作(新奇刺激)が呈示された。1日目の結果、A動作と比較して、B動作に対して乳児の注視時間は長かった。また、2日目の結果、A動作(1日目の馴化刺激)とC動作(直前の馴化刺激)と比較して、D動作(新奇刺激)に対する乳児の注視時間は長かった。本年度は、1年後の追跡実験を実施した。手続きは2日目と同様であった。テストの結果、A動作(1日目の馴化刺激)とE動作(直前の馴化刺激)と比較して、F動作(新奇刺激)に対する注視時間が長い傾向があった。これらの結果は、生後10ヶ月ごろの動作刺激への接触経験が、1週間そして1年後の動作弁別に影響する可能性を示唆している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ダンスの根底にある非言語的コミュニケーションの発達的変遷の解明に向けて、2つの実験を実施した。そして、母親の対乳児動作のリズム構造や誇張動作の特徴(実験1)、及び、母親の対乳児動作が乳幼児の反応の時間的接近性にもとづいて発生すること(実験2)を明らかにした。実験1:母親の対乳児動作は対成人動作とは異なる時間的特徴を持つことを明らかにした。これまで、養育者の対乳児「発話」の特徴として報告されているリズム構造が、対乳児「動作」においても同様に存在するかは検討されていない。そこで、乳児と成人に対する母親の教示動作(たいこの玩具の使い方)を比較した。その結果、対成人条件よりも対乳児条件で、実演時間が長い傾向、そして、打叩間隔の分散が大きい傾向が確認された。すなわち、母親の対乳児動作は対成人動作とは異なる時間的特徴を持つ可能性が示唆された。実験2:養育者は、乳幼児の反応の時間的特性をもとに対乳児動作を発生させていることを明らかにした。先行研究は、母親が乳幼児に対して特徴的な教示動作を示すこと、そして、その動作が子どもの学習を促進することを報告している。しかし、その発生要因は十分に検討されていない。そこで、ダブルテレビパラダイムを用いて、乳幼児の母親に対する反応の時間的特性を操作し、それらの反応の変化が母親の対乳児動作に与える影響を検討した。その結果、母親の反応に対して乳幼児の反応が時間的に遅れる状況では、母親の手の振り上げ動作が大きくなった。すなわち、母親は乳幼児の反応の時間的特性をもとに対乳児動作を発生させていることが示唆された。これらの知見はダンスの根底にある非言語的コミュニケーションの発達を明らかにするだけではなく、言語発達などと深い関連を持つと考えられ大変意義深い。今後、母親の対乳児動作の特徴と乳幼児のダンス学習との関連を検討する。本年度は研究計画に従い、ダンスの根底にある非言語的コミュニケーションの発達的変遷の解明に向けて、2つの実験を実施した。そして、母親の対乳児動作のリズム構造や誇張動作の特徴(実験1)、及び、母親の対乳児動作が乳幼児の反応の時間的接近性に基づいて発生すること(実験2)を明らかにした。1年目では二者間の脳活動の同時計測を実施するには至らなかった。しかし、1年目では、乳幼児の非言語的コミュニケーションの根底となる動作系列の認知の解明に向けた実験環境(動作測定システムとNIRSシステムの同期測定が可能な環境)を構築し、そして、予備実験を実施した。現在のシステムを発展させることによって、二者間の脳活動の同時計測は実施可能である。上記の理由により、申請者はおおむね順調に進展していると報告した。本年度は、ダンスの根底にある非言語的コミュニケーションの発達的変遷の解明に向けて、3つの実験成果を得た。実験1:子どもは母親の教示動作を1秒の映像遅延があるテレビ(遅延条件)で、もしくは、残りの半分を映像遅延がないテレビ(ライブ条件)を通して観察した。遅延条件とライブ条件間で子どもの模倣成績を比較した結果、遅延条件と比較してライブ条件で模倣得点が有意に高かった。また、遅延条件と比較してライブ条件において子どもの笑顔表出の時間が長かった。

これらの結果は、子どもが双方向性のコミュニケーションが構築されているかどうかを判断する際に母親の動的な手がかり(反応の時間的接近性)を使用している可能性、また、子どもにおいて双方向性のコミュニケーションを通して呈示された教示動作が快刺激となり学習を促進する可能性を示唆している。実験2:母親は、子どもの行動を2秒の映像遅延があるテレビ(遅延条件)、もしくは、映像遅延がないテレビ(ライブ条件)を通してダンスを教えた。その結果、ライブ条件と比較して遅延条件で、母親の手の振り上げが高くなった。母親は乳幼児の動的な手がかり(反応の時間的接近性)をもとに、対乳児動作を発生させていることが示唆された。実験3: 9-11ヶ月の乳児が抽象的な動作を弁別するか、また、その弁別を1週間後に維持しているかどうか、馴化脱馴化手続きを用いて検討した。本実験の結果、乳児は、抽象的な動作を弁別し、さらに、その弁別を1週間維持していた。今後、初日と1週間後において、馴化刺激を観察しているときの乳児の運動量を分析し、乳児における動作系列の認知とそれらの学習機構の解明へと展開していきたいと考えている。これらの知見は、ダンスの根底にある非言語的コミュニケーションの発達だけではなく、言語学習と深い関連をもつと考えられ大変意義深い。本年度は研究計画に従い、養育者と乳児の非言語的コミュニケーションの発達的変遷(実験1と実験2)、及び、発達初期の非言語的コミュニケーション経験がその後の動作リズムの同調や認知に与える影響を検討し、三つの主要な成果を得ることができた。しかし、行動実験を主軸として実験を行っていたため、非言語的コミュニケーション中の脳機能測定を実施するまでに至らなかった。以上の理由におおむね順調に進展していると報告した。本研究では養育者と乳児の非言語的コミュニケーションの発達的変遷の解明に向けて、主に2つの実験を実施した。実験1:乳幼児の行動の時間的特性が母親の対乳児動作に与える影響を検討した。母親は、映像遅延があるテレビ(遅延条件)もしくは映像遅延がないテレビ(ライブ条件)を通して、子どもにダンスを教えた。実験の結果、ライブ条件と比較して遅延条件で、母親の手の前後運動が増加した。また、ライブ条件のみで、子どもの母親に対する注視時間と母親の手の前後運動の大きさに正の相関がみられた。これらの結果は、母親は子どもの視線行動によって自分の行動を修正していたが、子どもの反応遅延によりその関係性が消失した可能性を示唆している。実験2:10ヶ月児の抽象的な動作の学習機構を検討した。実験は2日間の日程(1日目、2日目は1日目から1週間後)で実施した。4種類の動作刺激を使用した(A、B、C、D)。1日目、乳児は馴化刺激としてA動作が呈示され、テスト刺激としてA動作(馴化刺激)とB動作(新奇刺激)が呈示された。2日目、乳児は馴化刺激としてC動作が呈示され、テスト刺激としてA動作(1日目の馴化刺激)、C動作(直前の馴化刺激)とD動作(新奇刺激)が呈示された。1日目の結果、A動作と比較して、B動作に対して乳児の注視時間は長かった。また、2日目の結果、A動作(1日目の馴化刺激)とC動作(直前の馴化刺激)と比較して、D動作(新奇刺激)に対する乳児の注視時間は長かった。本年度は、1年後の追跡実験を実施した。手続きは2日目と同様であった。テストの結果、A動作(1日目の馴化刺激)とE動作(直前の馴化刺激)と比較して、F動作(新奇刺激)に対する注視時間が長い傾向があった。
食事誘発性熱産生を指標とした光と食事がサーカディアンリズムへ及ぼす影響の把握

本研究では、エネルギー消費の一種である食事誘発性熱産生(DIT)を指標に、光刺激が食事の量や内容に依存せずにエネルギー消費に影響を及ぼすか否か、また、その影響がヒトの体格(BMI)によって異なるか否かを明らかにすることを目的とした。実験結果より、光刺激が食事の量や内容に依存せずにエネルギー消費に影響を及ぼすことが明らかとなった。また、自然の光環境に近い明暗サイクルの中で生活することが、生体リズムを維持し、ヒトの身体的特性をカバーし、身体の健康維持に役立つ可能性が示された。本研究では、光と食事がサーカディアンリズム(概日リズム)へ与える影響について、食事誘発性熱産生(DIT)を指標に明らかにすることを目的としている。平成26年度は、同一食を朝(8:00)、昼(12:00)、夜(20:00)に摂取した際の、以下の実験環境下におけるDITの変動を把握した。日中は7:0018:00とし、夜間は18:0024:00とした。DimとBrightは、それぞれ50 lx以下、約7000 lxとした。食事の間隔は12時間以上とした。Dim - Dim、Bright - Dim、Bright - Bright環境下でDITの日内変動は異なった。Bright - Dim、Bright - Bright環境下では、Dim - Dim環境下よりもDITの値は高く、Bright - Dimの日内変動が最も大きかった。呼吸商(RQ)においても、Bright - Dim環境下での日内変動が最も大きくなった。日中の高照度暴露、夜間の低照度暴露というBright - Dimの光環境は、ヒトの原始的な生活リズムに最も近く、代謝機能の環境への適応が、Bright - Dim環境下でDITやRQの日内変動を示す結果につながったと考えられる。この結果は、ヒトの代謝機能における光の明暗サイクルの重要性を示しており、健康の維持・増進のための有益な知見になりうると考えている。自律神経活動とDITの挙動は一致せず、DITの変動には他の要因が影響していることが推察された。今度、自律神経活動以外でDITに影響を与える因子を検討し、考察に加えたい。平成27年度前半は、平成26年度の実験被験者を追加するとともに、女子大学生372名に対してアンケート調査を行い、体型(やせ、普通、肥満)による食生活、運動習慣、睡眠状況、健康度などへの影響を把握した。調査結果より、女子大学生はやせ傾向にあり、やせ群は普通群と比較して食生活はほぼ同じものの、睡眠習慣が夜型に近いことが示された。後半は、前半のアンケート結果を踏まえ、被験者の体格をやせ群と普通群に分け、同一食を昼(12:00)に摂取した際のDITについて、以下の条件で検討した。結果として、どちらの光条件においても、やせ群のDITは普通群のものよりも高く、過去の報告と同様の結果を示した。また、統計的に有意ではなないもの、やせ群は普通群よりも光の影響が小さいことが示された。朝型-夜型質問紙の回答結果では、やせ群は普通群と比較して夜型に近いことが示された。以上の結果より、やせ群よりも普通群のほうが睡眠習慣や光の応答性がよいことが明らかとなった。また、女子大学生の体格差には、光よりも体質の影響が大きいことが推測された。日中の高照度暴露、夜間の低照度暴露というBright - Dimの光環境は、ヒトの原始的な生活リズムに最も近く、体格が標準的なヒトは、代謝機能において環境に対する高い適応力をもっている可能性が示唆された。平成27年度前半は、平成26年度の実験に関して、被験者数を増やすための追実験を行い、同時に女子大学生の体格に関わる生活習慣や健康度を把握するための調査を行った。後半は、光刺激のDITへの影響を体格の違いによって検討した。被験者はやせ群10名、普通群10名で予定通り行うことができた。やせ群と普通群の違いは傾向的に見られたものの、統計的には有意ではなかった。そのため、平成28年度に各群5名程度被験者を増やし、追実験を行う。研究成果は、国内学会(1件)、国際学会(1件)にて発表し、高い評価を得た。また、平成26年度の研究成果を国際的な学術誌に発表するために、論文を作成中である。平成28年度は、平成27年度の実験とアンケート調査を引き続き行い、被験者(女子大学生)を追加した。実験では、同一食を昼(12:00)に摂取した際のDITについて、一日中暗条件(1)と、日中明るく夜間暗い、明暗サイクル条件(2)で検討した。

日中は7:0018:00とし、夜間は18:0024:00とした。DimとBrightは、それぞれ50 lx以下、約7000 lxとした。食事の間隔は12時間以上とした。平成27年度は、被験者の体格をやせ群と普通群に分けたが、光がやせ群と普通群のDITへ及ぼす影響は統計的に有意な違いがなかった。そこで、平成28年度は、被験者をやせ群と普通群に分けることはせずに被験者数を33名に増やし、被験者の体格指数(BMI)とDITとの相関分析を行った。結果として、明暗サイクル条件(2)下では、BMIとDITには統計的に有意な相関はないが、一日中暗条件(1)ではBMIとDITに有意な相関があった(p < 0.01)。したがって、暗条件下では、個人の体質(やせているほどDITが高い)が顕著になるといえる。平成27年度、28年度のアンケート結果と実験結果より、やせ群と比較して普通群は睡眠習慣がよく、光に影響を受けやすいことが明らかとなった。日中の高照度暴露、夜間の低照度暴露という明暗サイクルの光環境は、ヒトの原始的な生活リズムに最も近いことから、体格が標準的なヒトは、代謝機能を光環境に適応させ、夜間にDITを減少させている可能性が考えられる。平成28年度前半は、平成27年度のアンケートと実験に関して、被験者数を増し実施した。被験者数は、合計で33名となった。本研究課題で予定していた実験は完了することができた。研究成果は、国内学会(2件、うち1件は国際的なもの)で発表し、高い評価を得た。平成26年度の研究成果は、国際的な学術誌に投稿中(査読中)であるが、掲載にはまだ至っていない。本研究では、光と食事がサーカディアンリズム(概日リズム)へ与える影響について、食事誘発性熱産生(DIT)を指標に明らかにすることを目的としている。平成29年度は、研究補助期間の最終年度として、平成26年度から平成28年度にかけて行ったアンケート調査と実験の結果をまとめ、国際学術誌(Chronobiology International)へ論文を投稿した。論文は採択され、研究内容を国際的に公開することができた。研究期間全体を通じては、日中明るく、夜間暗いという光の明暗サイクルが消費エネルギーの一種であるDITの日内リズムを導き、夜間に明るい光環境下で過ごすとDITの日内リズムが乱れることを明らかにした。また、日中のDITとBMI(痩せ普通体型)の関係は、一日中暗い環境で過ごすと負の相関を示し、個人の体型に従ったエネルギー消費の特性が顕著となることを明らかにした。しかし、この相関は明暗サイクル下においては見られなかったことから、自然の光環境に近い明暗サイクルの中で生活することがヒトの身体的特性をカバーし、身体の健康維持に役立つ可能性が示された。さらに、BMIが痩せから普通の体型の女子大学生に関しては、BMIが低い学生ほど夜型傾向であることが示された。この結果より,女子大学生の痩せ体型が,健康的な生活スタイルを反映するものではないことが示された.アンケート結果からは、痩せ群よりも普通群は睡眠習慣がよいことも明らかとなった。人類は、日中明るく、夜間暗いという明暗サイクルの下で長く過ごし、心身を適応させてきた。体格が標準的なヒトは、代謝機能を自然の光環境に適応させており、夜間の光暴露が日中のDITを低下させ、肥満や脂質代謝異常につながる可能性が考えられる。本研究成果は、生活習慣病の予防や健康増進に役立つ生活習慣や生活環境の提案に有益な知見をもたらすものと考えている。
感覚機能代行と筋電信号分離機能を備えたバイオミメティック義手の開発

本研究は,感覚機能代行と筋電信号分離機能を備えたバイオミメティック義手の開発を目的とし,感覚機能代行と筋電信号分離機能に関する研究を以下のように遂行した.1.筋電位信号分離システムの検討時間-周波数解析および独立主成分分析を用い,混合された筋電位信号,雑音から,対象とする筋電位信号を分離・導出するために,メモリハイコーダ(8826日置電機)を用いた多チャンネル表面筋電図の計測システムを構築した.また,ワークステーションにおいて,独立主成分分析および時間-周波数解析を行うソフトウェアを作成した.これらを用いて,予備実験として,健常者の表面筋電図を計測し,筋電図の分離が可能である事を示した.2.電気刺激に対する心理物理実験本研究では,皮膚電気刺激を用いてバーバル情報(意味情報)を使用者に伝達するための情報伝達装置を試作した.そして,刺激に対する閾値や情報伝送量を測定し,利用者に提示する刺激の強度やパターンを決定した.電極数は2個とし,7種類の刺激パターンを決定した.3.感覚情報伝達装置の試作2チャンネルの皮膚電機刺激装置を試作した.また,提示する刺激の種類を制御し,かつ,電流,電圧をモニタするための制御・計測システムを構築した.予備実験として健常者として用いた情報伝達の実験を行い,電気刺激により意味情報の伝達が可能であることを示した.本研究は,感覚機能代行と筋電信号分離機能を備えたバイオミメティック義手を試作し,実験室段階での評価実験を行ない,筋電義手の有用性と限界を示すことを目的し,本研究を以下のように遂行した.1.筋電位信号導出用電極の試作筋電位信号を導出するための,多チャンネル表面電極を試作した.本電極は,個々の使用者に適用できるように,柔軟性を備えたポリイミドの薄膜と金箔を材料として用いた.2.筋電位信号の分離・導出アルゴリズムの検討独立主成分分析を用い,混合された筋電位信号,雑音から,対象とする筋電位信号を分離・導出するための手法について検討を行った.3.電気刺激用電極の試作電気刺激を用いた感覚情報伝達装置の問題点として,筋電義手の制御信号である筋電位信号を誘導する際にノイズとして混入することが挙げられるため,電気刺激用の電極の回りにシールドを施した,専用電極を試作した.本電極は,ステンレス板を用いた皿型電極の周りに,同心円状のシールド電極を配置したものである.本研究は,感覚機能代行と筋電信号分離機能を備えたバイオミメティック義手の開発を目的とし,感覚機能代行と筋電信号分離機能に関する研究を以下のように遂行した.1.筋電位信号分離システムの検討時間-周波数解析および独立主成分分析を用い,混合された筋電位信号,雑音から,対象とする筋電位信号を分離・導出するために,メモリハイコーダ(8826日置電機)を用いた多チャンネル表面筋電図の計測システムを構築した.また,ワークステーションにおいて,独立主成分分析および時間-周波数解析を行うソフトウェアを作成した.これらを用いて,予備実験として,健常者の表面筋電図を計測し,筋電図の分離が可能である事を示した.2.電気刺激に対する心理物理実験本研究では,皮膚電気刺激を用いてバーバル情報(意味情報)を使用者に伝達するための情報伝達装置を試作した.そして,刺激に対する閾値や情報伝送量を測定し,利用者に提示する刺激の強度やパターンを決定した.電極数は2個とし,7種類の刺激パターンを決定した.3.感覚情報伝達装置の試作2チャンネルの皮膚電機刺激装置を試作した.また,提示する刺激の種類を制御し,かつ,電流,電圧をモニタするための制御・計測システムを構築した.予備実験として健常者として用いた情報伝達の実験を行い,電気刺激により意味情報の伝達が可能であることを示した.
朝鮮における古代道路の歴史地理学的復原に関する基礎的研究

本研究は文献史学と考古学の分野で主に進められてきた、古代朝鮮における陸上交通路の復原について、20世紀の日本で行われてきたように、歴史地理学の立場から再検証し、さらに復原研究の前進を企図したものである。主として新羅の事例を取り上げたが、1三国時代(四方郵駅)と統一新羅(五通)において、双方の連続性を強く持ちつつも、異なる原理と路線数の道路体系が存在したこと、2副都たる五小京の立地及び州郡県の領域設定は道路体系に強く規定されたこと、3日本以上に中近世道路体系との連続性(路線・制度)が認められること等が明らかになった。本年度においては、研究実施計画に沿って、主に研究に必要な資料収集と、その分析を通じた二次年度以降の事例調査地の選定を行った。資料収集は韓国国会図書館、国立中央図書館、ソウル大学校等で先行研究の収集を行い、また主に九州五小京に相当する都市で郷土史及び考古学的発掘調査資料の収集を行った。具体的には朔州、溟州、完州、熊州、金官京、西原京、南原京、北原京、中原京、下州、武州、漢州であり、残りの上州、良州、康州、慶州へは時間の関係上訪問できなかった。これらは二次年度初期において訪問する予定である。また国家記録院において、地籍資料の収集も行った。収集した資料の分析を通じて、新羅九州五小京のほとんどにおいて、共通した都市の内部構造と城郭構造、また立地変遷の特性を持つことがわかってきた。それらの特徴が最もよく現れ、また立脚すべき先行研究が豊富な都市として4か所を選定した。二次年度においてはそれらの具体的な事例研究を、現地調査を交えて行う予定である。さらに本年度は九州五小京という「点」の研究を中心にしたが、来年度からは本来の研究目的である「線」つまり道路についての研究にも着手する。また、本研究のもう一つの大きな柱である日本の古代道路との比較研究についても前進を見た。日韓の専門家二名を招聘し、九州内の古代都市(西都原を中心に)を巡検し、新羅の都市との比較考察と討論を行った。こちらも上記と同様、来年度は「点」ではなく「線」について同様の比較検討を行う予定である。本年度においてはまず、昨年度に推進した古代道路の主要経由地であり、かつ目的地であると考える九州五小京の立地及び内部構造についての分析を進め、またその成果の発表を行った。具体的には、日本歴史地理学会が発行している「歴史地理学」において、基礎となる事例研究論文を掲載した。江原道江陵の都市内部構造及び立地について考察し、それを九州五小京全体に一般化できる要素があるかについて考察を行った。まず立地に関しては、新羅の進出当初においては、有事の撤退に有利な場所への立地を求め(江陵の場合は東海岸の砂丘地帯)、統一新羅期に支配が定着すると、平地に大規模な都市域を伴った囲郭都市が出現した。そして新羅下代の豪族による割拠期になると近傍に立地する山城の拠点機能が強化され、高麗時代に移ると、新羅時代の平城を縮小した形で、朝鮮王朝に続く囲郭都市が出現する。江陵ではこのサイクルが明瞭に現れた。夏以降は上記のようなサイクルが他の九州五小京に一般化出来るかについて検討を加えた。夏休みにはすべての該当都市と、一時期小京や州治が所在していた場所まで含めて現地調査及び資料収集を終え、現在資料を分析している段階である。同じく五京があった渤海に関して文献調査を進め、またそのうち上京竜泉府に関しては実際に調査に赴いた。立地傾向や山城との関係等、新羅との共通性が見出され、15年度も継続調査することとした。今年度は最終年度として、昨年度までの九州五小京を中心とした都市の立地に関する研究成果を土台として、それらを繋ぐ道路体系に関しての、巨視的及びメソスケールの分析を行った。新羅の交通体系は全時代を通して五通であり続けたのではなく、五世紀末の「置四方郵駅」から三国統一にかけては、四方軍主へ向けた「四通時代」であり、統一以降は東海通を加えた「五通時代」として、時代区分に応じて変化したのではないかと考える。前者は戦闘を通じて領土を急速に拡張した時代であり、後者は渤海国と半島を分割しつつも、戦闘より内治が中心となった安定した時期であり、駅路網のもつ役割も自然と差異が出たであろう。四通時代には四方軍主の所在地と前線に向けた交通路が整備され、五通時代には四通の遺産を引き継ぎつつ、九州五小京及び隣国を結ぶ交通路に変貌した。ただし州治も五小京も、駅路の経路が立地を規定したと考えられるので、小京の内陸への移動があった北海通を除き、四通時代とは大きな路線変更はなかったと考えられる。

都市という「点」の研究を踏まえて、道路という「線」の研究に入ることとしていたが、対象とする都市が研究の進展の結果、当初想定していた九州五小京だけに収まらなくなり、14年度夏まで「点」の調査を継続していたため、若干の遅れが生じている。歴史地理学今年度は「点」の特定を終えたので、本来の研究目的である「線」、つまり古道の路線網復元に踏み出す。場合によっては、本課題終了後の16年度以降も関連する研究を継続することも考慮する。ほぼ計画通りと考えるが、時間の関係上九州五小京のうち、4か所の訪問ができなかった。これは来年度の早期に訪問を終える予定である。購入予定の書籍の単価が残額を上回ったため、やむを得ず繰り越すこととした。上記の追加訪問以外は、おおむね申請書の通りに進めることとする。ただし、一次年度の調査を通じて、古道研究と関連して、地方都市の独立した基礎研究の必要性が台頭している。これに関しては次期の科研で取り組むか、または別途の研究プランを樹立するか、次年度のうちに熟考せねばならない。さらに、調査のために各地の文化財行政当局と研究機関との連携が不可欠である実態が浮かび上がった。このネットワークを構築することも、次年度で考慮せねばならない。上記書籍の購入に当てる二月に行った出張旅費が為替変動等により25年度の予算額を若干上回ったため、事務局より日本学術振興会に照会を行い、会計処理上26年度当初に執行を行うことにした。上記の事由により、本来25年度2月に精算予定であった出張旅費の精算に全額充当する。
長期閉鎖環境下での主観的評価と生理指標にみるストレス予防に関する実証研究

南極越冬隊員は約1年の間、メンバーが固定され物の行き来がない長期閉鎖環境での生活を強いられている。研究者らが行った越冬隊員に対する帰国後インタビュー調査においては、越冬生活において隊員が自らストレスをコントロールし、メンタルヘルスを維持していることが伺えた。本研究では、質問紙を用いた気分評価による主観的な指標と内田クレペリン精神検査を用いた生理的な指標との関連を検討することで、ストレス予防における生理的な指標の有用性について検討した。その結果、主観的には感知されない身体的精神的疲労が作業に影響している可能性が推察され、生理的指標は、自覚のない疲労感への気づきに寄与する可能性が示唆された。27年度は研究計画の初年度として、研究遂行のための予備調査等様々な角度から南極での調査を行う前段階の期間となることを目的とし、以下3つの計画、1)第55次隊の質問紙調査の分析およびフィードバック面接(平成28年2月)の実施、2)過去の質問紙データの再分析3)生理的測定調査における予備調査を立案した。1)-2)に関しては、1)事前にストレスに関しての知識を得ることはその受け取り方によってはプレッシャーに感じることもあるのではないかという意見が聴取され個々のパーソナリティを把握した上での事前学習の必要性に関する示唆や、2)SHCの分析だけでなく、他の医学研究との関連性の分析といった方向性の模索等、研究の方向性を位置づける一定の結果が得られた。しかし3)に関しては、当初計画していた機器だけではなく生理的な部分を扱うことができるような手法をさらに模索した上で施行する方が望ましいという結論にいたり、導入する機器の変更も視野におきながら慎重に審議している段階にある。また別の形でストレスの“生理的反応"をみるべく、第57次越冬医師の分析を手伝うという形で、4)「内田クレぺリン精神検査」による調査を実施することとし27年度ー28年度の研究計画に追加した。内田クレぺリン精神検査は、調査としてはその負担を考慮する必要があるものではあるが、「意思緊張」「疲れ」という生理的側面が、曲線として可視化されフィードバックされる。これらのことから本研究が目指す主観的評価と生理的指標との関係を考えるにあたり、「生理的」が意味することをより複合的な視座をあらえるべく研究に寄与できると考えられる。27年度研究計画として立案していた3)生理的測定調査に対する予備調査に関しては、以下のような研究上の問題が示唆されたため現在やや遅れての研究となっている。1.使用する測定機器の精査当初の予定としては、バイオフィードバック装置であるprocompを予定していたが、連携研究者の国立極地研究所の渡邉先生よりその装置の安定性や他国や当該装置を使用しての研究成果の有無などの確認があり、現在確認している状態である。また第56次越冬医師の研究から別のフィードバック装置での研究成果があったことも示され、使用機器の変更も鑑みて慎重に機器を精査することとなった。2.“フィードバックされること"への危険性の示唆予定していたprocompを用いて、測定しうるものが持続的なストレスかということに関して予備調査を行った。その結果ある程度可視化することによって、「ストレスを感じていない人にも"ストレス"として可視化されてしまう」危険性が指摘された。一方でそうした危険性がフィードバックによっておさめられていく過程も同じ調査の結果として得られたものの、危険性を加味した上でのフィードバック方法の検討が必要であるとの考えから、機器の精査を合わせて現在審議しているところである。平成28年度は、課題の中期にあたり当初の予定では、研究の一部成果を発表することを計画していた。昨年度の課題内容の変更を受けて、これまでの研究成果の中から課題に関連して再分析し、(1)国際学会での発表を行った。さらに、(2)内田クレぺリン精神検査の分析に関する準備および(3)日常的に使用できるストレスを可視化するための機器の選定などを行った。(2)越冬中の医療隊員の医学調査の分析担当という位置づけで内田クレぺリン精神検査の分析を行う予定であるが、実施に際し、越冬中の医療隊員とやりとりし、施行の際の助言をし、どのようにして均質な結果を得るための方策について話し合った。また、内田クレぺリン精神検査の分析に関連して、分析においてどの点に注目するかを明らかにした。(3)日常的に使用する可視化するための機器の選定を行った。簡便性や対象者へのフィードバックできる項目の多さや侵襲性の少なさに着目しながら、研究分担者で実際に装着し、確かめることによって可視化するためのツールとして適切であるかの判断を行った。今年度は、国際学会での発表を複数行い、研究成果を発信するという計画から考えると、国際学会での5本の発表に関しては、大いに進展があった年度であったと捉えている。特に、ストレスに対して表現できる人とできない人の違いを身体症状の有無から探るという研究の分析においては、ストレスに対する個々人の受け止め方を研究することができたという意味ではある一定の結果が得られたと考えられる。しかしながら、昨年度、生理的指標としての機器を用いて実際に南極で調査を行うという予定から、医療隊員が医学調査で行う内田クレぺリン精神検査の分析に変更を行ったことで、当初予定していた日常的にストレスを可視化し、それを南極で実証的に調査するという計画から考えると当初予定していた中間発表には至っておらず、全体的には「やや遅れている」という判断を下した。

このような判断ではあるものの、来年度においては、南極越冬隊員の帰国に伴い、課題の主軸となる内田クレぺリン精神検査の全体の結果が揃ってくること、その分析によって生理的指標との差異を考えることができるだけなく、内田クレぺリン精神検査の検査自体に対しての考察が得られるであろうことを推測しており、総合的に来年度は、当初の研究計画を上回る結果の進展が期待できると思われる。平成29年度は、研究の最終年度にあたり実施した調査の結果をまとめ公表することを目的とし、主に4つの点から研究を遂行した。公表に関しては(1)国内外でのワークショップでの発表、を行い、さらに(2)分調査協力者である越冬隊員に対するフィードバックおよびインタビューを行うことで結果の精査をはかった。また、予定していたウェアラブル端末を使用した予備調査は、発表を経て一部縮小し(3)越冬経験のある連携研究者と継続的な装着による効果についての議論を行うことでストレス予防の可視化を検討した。さらに今回用いた内田クレぺリン精神検査について、(4)紀要論文を執筆しまとめた。これらの研究成果は、平成30年度のSCAR Open Science Conferenceで公表する予定である。(1)ワークショップでの発表:南極医学医療ワークショップにおいて、主に越冬隊で実施した調査の数量的な分析手法を用いた結果を発表した。さらに韓国で開催されたThe 6th Conference of the Korean Society of Polar Medicineにおいても、言葉で表現されないストレスをどのように検知されうるかという提言を行った。(2)調査協力者に対するフィードバックおよびインタビュー:調査協力者の中から個別のフィードバックに応じた10名に対して実施し、数量的分析では示されなかった個人の心理的バイアスの生理的指標への影響を特に内田クレぺリン精神検査で見出された「くずれ」の大小から、検討した。(3)連携研究者とのディスカッション:越冬経験のある連携研究者に継続的にウェアラブル端末を装着してもらい、日常生活と比較しつつ極地作業での継続的な装着によるストレス可視化が活動に影響を及ぼすか検討した。(4)紀要論文の執筆:内田クレぺリン精神検査のもつ特徴を先行研究からまとめ意味を問い直す作業を行った。南極越冬隊員は約1年の間、メンバーが固定され物の行き来がない長期閉鎖環境での生活を強いられている。研究者らが行った越冬隊員に対する帰国後インタビュー調査においては、越冬生活において隊員が自らストレスをコントロールし、メンタルヘルスを維持していることが伺えた。本研究では、質問紙を用いた気分評価による主観的な指標と内田クレペリン精神検査を用いた生理的な指標との関連を検討することで、ストレス予防における生理的な指標の有用性について検討した。その結果、主観的には感知されない身体的精神的疲労が作業に影響している可能性が推察され、生理的指標は、自覚のない疲労感への気づきに寄与する可能性が示唆された。28年度は、27年度において遅れていた実施計画である、3)生理的測定機器を用いての予備調査を継続実施し、慎重に審議した上での導入を検討する。また4)内田クレぺリン精神検査の分析に関しては、平成28年度も現在越冬されている医師と連携するべく密な連携体制を整えるとともに、その分析方法も再検討する。
放射ラベルリン脂質プローブを用いた各種生体膜リン脂質トランスロケーションの研究

グリセロール骨格の1位の位置はパルミチン酸かステアリン酸で、2位の位置は炭素鎖が5の^<14>Cで放射ラベルされたホスファチジルコリン(C_5-PC)、ホスファチジルエタノールアミン(C_5-PE)、ホロファチジルセリン(C_5-PS)、ホスファチジン酸(C_5-PA)の4種の放射ラベルリン脂質プローブを合成した。これらのプローブを用いて赤血球におけるリン脂質トランスロケーションを測定した結果、従来のスピンラベルリン脂質プローブを用いたものと同様なアミノリン脂質特異的なトランスロケーションが高感度かつ正確に測定でき、これらのプローブの有効性が明らかになった。赤血球のアミノリン脂質トランスロケーションに対するX線照射の影響を調べた結果、50Gyの照射によりコントロールに比べてホスファチジルセリンの外側層から内側層へのトランスロケーションの初期速度が少し遅くなるが平衡値は変わらないことがわかった。このとき、溶血やマロンジアルデヒド増加はほとんど生じていなかった。上記C_5-PC、C_5-PE、C_5-PSの三種のプローブを用いて、シビレエイ電気器官から調製したシナプトソーム形質膜のリン脂質トランスロケーションを測定した。その結果、ATP依存性でホスファチジルセリンのみに特異的な輸送体が存在することを明らかにした。この輸送体はリン脂質特異性の点で赤血球のアミノリン脂質トランスロカ-ゼとは異なったものである。同様に、シビレエイ電気器官から調製したシナプス小胞膜のリン脂質トランスロケーションを測定した。この時、シナプス小胞膜と牛血清アルブミンと速やかに分離する手段としてスピンカラム法を確立して適用した。シナプス小胞膜にはリン脂質特異性がなくATP依存性もない輸送体(フリッパーゼ)活性が存在することを明らかにした。グリセロール骨格の2位の位置の脂肪酸鎖が^<14>Cで放射ラベルされ、その脂肪酸鎖の長さが炭素数で5と短い、ホスファチジルコリン(PC)、ホスファチジルエタノールアミン(PE)、ホスファチジルセリン(PS)、およびホスファチジン酸(PA)の4種の放射ラベルリン脂質プローブを新規に合成した。これらプローブのうちPC、PE、PSの3種について、赤血球膜におけるリン脂質トランスロケーションの測定に適用してみた。その結果、従来スピンラベルリン脂質プローブなどを用いて測定されていたPEおよびPSに特異的でATP依存性のリン脂質トランスロケーションが高感度かつ正確に測定できた。すなわち、これらのプローブが、各種生体膜のリン脂質トランスロケーションを高感度かつ正確に測定する上で有効であることを明らかにした。上記、PC,PE,PSの3種の放射ラベルリン脂質プローブを用いて、シビレエイ電気器官のシナプトソーム膜のリン脂質トランスロケーションを測定した。その結果、シビレエイ電気器官シナプトソーム膜にはATP依存性でPSに特異的なリン脂質輸送体が存在することを明らかにした。この輸送体は、赤血球膜に存在しPEとPSに特異的なアミノリン脂質トランスロカーゼとはリン脂質特異性の点で異なっている。シナプス小胞膜のような小さな膜系と牛血清アルブミンとを速やかに分離する手段としてスピンカラム法を確立し、この方法を用いることによりシビレエイ電気器官のシナプス小胞膜におけるリン脂質トランスロケーションを測定できるようになった。シナプス小胞には、PC,PE,PSを区別せずATPに関係なく細胞質側層から内腔側へのリン脂質トランスロケーションを司る輸送体が存在することが示唆された。昨年度に使用したRIラベルリン脂質プローブは卵黄リゾレシチンから合成したのでグリセロール骨格の1位の位置の長さが異なるものの混合物であった。

今年度は、1位がステアリン酸のリゾレシチンを原料にして、1位の長さが均一で2位の位置に炭素鎖が5の^<14>Cでラジオアイソトープラベルされたホスファチジルセリン(C_<18/5>-PS)とホスファチジルコリン(C_<18/5>-PC)を合成し、赤血球膜のリン脂質トランスロケーションを測定した。その結果、トランスロケーションの定性的な性質は変わらなかったが、速度が若干変化した。さらに、1位がパルミチル酸のリゾレシチンを原料にして合成をおこない定量的な比較をめざしている。赤血球に50GyのX線を照射するとコントロールに比べてホスファチジルセリンの外側層から内側層へのトランスロケーションの初期速度が少し遅くなった。一方、平衡では約95%が内側層となりコントロールと変わらなかった。ホスファチジルコリンでは有意差はなかった。50GyのX線照射による溶血はコントロールと変わらずほとんどおきていなかった。チオバルビツール酸法によりX線照射による脂質過酸化を測定した結果、マロンジアルデヒドの増加は0.05nmol/mg lipidであった。このように溶血がおこらずマロンジアルデヒドの増加も少ないような条件でもアミノリン脂質トランスロカ-ゼの活性が影響を受けることは興味深い。