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グローバル化時代における「人権」概念とセクシュアル・マイノリティの包摂

近年、日本ではセクシュアル・マイノリティに関する新たな団体が誕生し、また団体のネットワーク化が進むなど、運動が活発化している。そこでの主なトピックは、生きづらさを抱えるセクシュアル・マイノリティの支援や同性カップルの公的承認の要求であり、背後には国連などが主導する新たな「人権」概念が存在する。しかしながらセクシュアル・マイノリティの社会への包摂には多様なあり方が存在し、そのうち歴史を再発見し、保存することの重要性は見過ごされている。そこで本研究の締めくくりとして、同性同士の親密な関係を生きた女性たちを発掘し、オルタナティブな歴史を描き出すことを目的とした講演会を開催し、議論を深めた。本研究は、近代社会において社会の周縁に位置づけられてきたセクシュアル・マイノリティが、現在のグローバル化する社会の中でその「人権」を認められ、社会に包摂されつつある現状に注目し、それがいかなる歴史的変遷を経てのことであるのか、そこで使われる「人権」概念を再検討しつつ、セクシュアル・マイノリティの可視化と承認のプロセスを明らかにすることを目的とする。その際、セクシュアル・マイノリティの中でも特に不可視とされているレズビアンについて、日本とフィンランドという、女性同性愛に対する異なる抑圧形態をもった二つの国を比較する。平成25年度は、日本でレズビアン・フェミニズムの運動が始まったとされている1970年代以降について、レズビアンについて触れた新聞・雑誌記事やレズビアン・コミュニティのミニコミ誌を収集し、分析する作業に着手した。また、セクシュアル・マイノリティの人権をテーマとするセミナーや「セクシュアル・マイノリティと医療・福祉・教育を考える全国大会」「Loudライブラリ見学会」等に参加し、セクシュアル・マイノリティをめぐる現状とその記憶化の作業について調査した。フィンランドでは、セクシュアル・マイノリティをめぐる資料・記憶のアーカイブ化を進めているフィンランド労働博物館で開催されたシンポジウム、Queering the Memory Institutionsに出席し、セクシュアル・マイノリティの歴史をたどり、それを残すという作業についての現状と手法を学んだほか、セクシュアル・マイノリティの文化的包摂にかんする提案および実践にかかわる組織、The Culture for All Serviceのディレクター等へのインタビュー調査を行った。これらの作業と並行して、グローバル化時代における「人権」概念がいかなるものか考察するため、関連する文献を収集し、読解を進めた。平成26年度は、平成25年度に引き続き、日本の女性同性愛に対するホモフォビアがどのように形成されていったかを明らかにするための新聞・雑誌記事の収集、分析を行った。また、セクシュアル・マイノリティにとってより望ましい社会的包摂のあり方を検討するため、同性婚や同性間のパートナーシップ制度をテーマとするシンポジウムや「セクシュアル・マイノリティの医療・福祉・教育を考える全国大会」等に参加し、日本のセクシュアル・マイノリティをめぐる現状や包摂のあり方について調査した。フィンランドで夏に行った現地調査では、昨年度に引き続き、マイノリティの文化的包摂にかんする提案および実践にかかわる活動団体Culture for Allにてインタビュー調査を行ったほか、セクシュアル・マイノリティの支援を行っている全国組織SETAのヘルシンキ支部や、Mummolaaksoという中高年のレズビアン、バイセクシュアル女性を中心とする活動団体のメンバーに対するインタビュー調査を行った。そのほか、ヘルシンキ大学図書館等でセクシュアル・マイノリティの社会的包摂に関係する文献資料、特にマイノリティの人権にかんする法整備に関係する資料調査および収集を行った。日本と異なり、同性間パートナーシップ制度を導入しているフィンランドで、導入後もセクシュアル・マイノリティをめぐってどのような問題や課題が見られるのか、またそれらに対してどのような解決方法が提起、実践されているのかを知ることができたことで、日本で現在進行中のセクシュアル・マイノリティの包摂をめぐって、いかなる課題が生じうるかを予測する手掛かりを得ることができた。平成27年度は26年度に引き続き、日本で女性同性愛に対するホモフォビアがどのように形成されてきたかを明らかにするため、主に1980年代以降の新聞・雑誌記事の収集、分析を行った。さらに近年のセクシュアル・マイノリティの社会的包摂について明らかにするため、「LGBT」を取り上げた文献資料の収集、分析を行った。研究成果の一端は「LGBTー誰がそこに含まれるのか」(『今どきコトバ事情』)として発表した。また80年代以降のレズビアンの運動史について調査するため、「日本Lばなしー日本のレズビアンの過去・現在・未来をつなぐ」に参加したほか、LGBTにかんするシンポジウムや「高齢期の性的マイノリティ課題を知るつどい」、HIV/AIDSをテーマとするイベントなどに参加し、セクシュアル・マイノリティをめぐる現状や課題について認識を深めた。本年度はこれまでに得られた日本のセクシュアル・マイノリティの社会的包摂にかんする知見を海外の事例と比較するため、台北で開催されたILGA-Asia Regional Conferenceやバンコクで開催された日本とタイのセクシュアリティをめぐる共同研究会などに参加した。さらにフィンランドと日本における親密な関係を比較する研究成果として、「『ムーミン』シリーズに見るつながりの形」(『家族ー共に生きる形とは?』)を執筆した。本研究で明らかになったことの一つは、日本ではレズビアンの歴史の再評価が進みつつあるものの、近代における女性同士の親密な関係については十分に取り上げられていないということである。そこで本研究の締めくくりとして、そのような関係を生きた女性たちを発掘し、オルタナティブな女性の歴史を描き出すことを目的とした講演会「オルタナティブ・ジェンダーヒストリープロジェクト」を開催し、講演者(黒澤亜里子)やコメンテーター、そして参加者とともに議論を深めた。

近年、日本ではセクシュアル・マイノリティに関する新たな団体が誕生し、また団体のネットワーク化が進むなど、運動が活発化している。そこでの主なトピックは、生きづらさを抱えるセクシュアル・マイノリティの支援や同性カップルの公的承認の要求であり、背後には国連などが主導する新たな「人権」概念が存在する。しかしながらセクシュアル・マイノリティの社会への包摂には多様なあり方が存在し、そのうち歴史を再発見し、保存することの重要性は見過ごされている。そこで本研究の締めくくりとして、同性同士の親密な関係を生きた女性たちを発掘し、オルタナティブな歴史を描き出すことを目的とした講演会を開催し、議論を深めた。フィンランドでの現地調査では、20周年を迎えたMummolaaksoの記念イベントに参加したことで、現時点でのメンバーの全体像について知見を得ることができたほか、インタビュー調査ではこの20年間の歴史ー結成された経緯やその後の活動やメンバーの変化などーについて話を聞くことができた。また複数の活動団体で高齢化がテーマとなりつつある状況について情報を得たことで、セクシュアル・マイノリティの社会的包摂にかんする活動やアプローチの多様性や必要性について、より広い知見を得ることができた。日本との社会保障や結婚観の違いから、活動団体に求められることに大きな差異があることも明らかになった。また、これまでの研究成果をもとに「結婚」をテーマとするシンポジウムでレズビアンの結婚をテーマとした研究発表を行うなど、研究の蓄積に基づく成果の発表も徐々に進んでいる。日本の女性同性愛に対するホモフォビア形成に関連する文献資料については、まだ収集しきれていないものもあるため、次年度も引き続き、資料調査および収集を行う予定である。社会学次年度は、本研究の最終年度ということで、平成25、26年度の文献資料収集とインタビュー調査の結果を整理し、不十分な点については適宜、日本およびフィンランドで補充調査を行う。そしてこれまでの研究成果をもとに、戦後から現在に至るまでの日本の女性同性愛にかんするホモフォビアの生成について検討し、レズビアンを中心とするセクシュアル・マイノリティの社会的包摂にかんする理論的研究を行い、論文としてまとめる。さらに、本研究における研究成果を広く公開し、議論を深めていくために、研究者や活動団体の関係者を招いて、グローバル化時代におけるセクシュアル・マイノリティの社会的包摂をテーマとするワークショップを開催する。フィンランドでの現地調査では、セクシュアル・マイノリティをめぐる資料・記憶のアーカイブ化が進められていることや、長年にわたってレズビアンの文化イベントが開催されていたことを知り、関係者にインタビューを行ったことで、セクシュアル・マイノリティの社会的包摂にかんする多様な活動、アプローチについて知見を得ることができた。
ヘテロ原子を含む平面性分子及び大環状化合物の設計と機能化

1・硫黄原子を含む平面性分子の合成と反応性2・チアンスレンの変換反応と合成試剤としての用途チアンスレンは市販品として簡単に入手でき各種の反応性の高い活性種が得られる。今回は,チアンスレンの一般的反応性を検討し,(1)チアンスレンモノスルホキシドとGrignard試薬との反応で開環反応が起こりビス-o,o'Grignard試薬が発生できることが見いだされた。このビスGrignard試薬よりMartinのスルフランが一段階で合成できた。(2)チアンスレンモノオキシドをLDAで処理するとスルフィニル基のα-位がリチオ化され,後ヂフェニルスルフィド等の親電子剤と反応させると位置選択的にα-位に置換した化合物が得られることが見いだされた。この化合物をBuLi等で反応させると環縮小したヂベンゾチオフェン誘導体が得られた。3・ヘテロ-ヘテロ環,ヘテロ-ベンゼン環のカップリング反応ピリジン環を有するスルホキシドとEtMgBr等のGrignard試薬を反応させると,ピリジン環同士やピリジン環とフェニル環とがカップリングしたビピリヂルやピリヂルフェニルが収率よく得られる。これは,硫黄原子上でのスルフランを中間体とする反応であることが明らかになった。
酪農地域の水圏における天然及び合成女性ホルモン物質の濃度分布と影響因子

本研究では、酪農地帯の河川等における女性ホルモン物質による汚染状況やその毒性への影響因子を探ることを目的として、(1)女性ホルモン物質の高感度分析法の開発、(2)酪農地帯を流れる河川及び比較のために都市河川中の女性ホルモン物質による汚染状況等の調査、(3)水中の女性ホルモンの除去法の開発について検討を行った。その結果以下のような成果が得られた。(1)ビオチン化エストラジオールをプローブリガンドとすることによって、抗原-抗体反応をアビジン-ビオチンシステムで検出する方法を確立し、エストラジオールの高感度・高選択的なイムノアッセイ法を開発することができた。また、カーボンナノチューブ修飾電極により、エストラジオールの高感度な電気化学的検出法を確立することができた。さらに、光固定化DNA修飾電極を用いて、DNAとgroove結合する電極活性物質との競争反応により合成の女性ホルモン物質であるDESの電気化学的検出の可能性を示すことができた。(2)北海道の道北、別海町周辺の酪農地帯を流れる西別川の河川水中の女性ホルモン物質による汚染の調査をELISAを用いて行なつたところ、これらの河川水中には、pM程度の女性ホルモン物質が存在することが明らかになった。検出された総エストロゲン濃度とエストラジオール濃度が比較的接近しているため総エストロゲンのかなりの部分はエストラジオールであることが示唆された。(3)汚染物質の除去法として、エストラジオールやアニリン等をカーボンファイバー電極に酸化吸着させる方法、アルギン酸ゲルビーズに内包させた活性炭に吸着除去する方法について検討し、何れも良好な濃縮効率を達成できた。酪農地帯の河川等における女性ホルモン物質の汚染状況やその毒性・分布状況を調査するために本年度は主に、(1)エストラジオール類の高感度分析法の開発と、2)エストラジオール等の汚染物質を水中から濃縮するための方法論の開発を行った。1)分析法の開発においては、女性ホルモン、環境ホルモン物質及び農薬類定量のための分析法の開発を行った。分析法としてエンザイムイムノアッセイ法とカーボンナノチューブ修飾電極を用いる電気化学検出による方法の二つについて検討し、何れも高感度な分析法を開発することができた。固相濃縮法等を組み合わせることによって、実試料に適用できる方法であることを確認し、これを酪農地帯との比較のために都市河川中のエストラジオール等の分析に適応し、通常の河川ではその濃度はかなり小さいものの、下水処理場の処理水が流入する河川ではその濃度が増加していることが確認された。2)汚染物質の濃縮法の開発としては、エストラジオールやアニリン等をカーボンファイバー電極に酸化濃縮する方法、及び活性炭内包アルギン酸ゲルにクロロフェノール類を濃縮除去する方法について検討し、何れも良好な濃縮効率を達成した。これらの成果は、次年度における酪農地帯の河川水、地下水中の女性ホルモン物質濃度の調査やその対策を実施する上で重要なものである。酪農地帯の河川等における女性ホルモン物質による汚染状況やその毒性への影響因子を探るために本年度は昨年度に引き続き、(1)エストラジオールの高感度分析法を抗原・抗体反応を用いるイムノアッセイと電気化学的測定法を用いて開発するとともに、(2)DNA修飾電極を用いてインターカレーターとDNAとの相互作用を電気化学的に検出する方法の開発を行なった。この方法はまた、女性ホルモン物質の一つであるDESの検出法の開発へと発展した。さらに(3)酪農地帯を流れる河川水中の総エストロゲン及びエストラジオールの検出を行い、以下のような結果が得られた。1.ビオチン化エストラジオールをプローブリガンドとして、抗原・抗体反応をアビジン・ビオチンシステムで検出する方法を確立し、エストラジオールの高感度なイムノアッセイ法を開発することができた。さらに、カーボンナノチューブ修飾電極により、エストラジオールの高感度な電気化学的検出法を確立することができた。

2.DNAを内包させたアルギン酸膜によって修飾した電極を作製し、DNAへのインターカレーターである臭化エチジウムの電気化学的応答からDNAとインターカレーターとの相互作用を検出する方法を確立した。また、groove結合する物質との競争反応により合成の女性ホルモン物質であるDESの電気化学的検出の可能性を示すことができた。3.道東の別海町周辺の酪農地帯を流れる西別川の河川水中の女性ホルモン物質の検出を行なったところ、これらの河川水中には、かなりの濃度の女性ホルモン物質が存在することが明らかになった。検出された総エストロゲン濃度とエストラジオール濃度がかなり接近しているため総エストロゲンのかなりの部分はエストラジオールであることが示唆された。
漏洩情報の量に基づくセキュリティ解析を可能とする情報量指標の開発

本研究の主たる目的は,情報システムから生じる各種の副次情報(実行時間や消費電力等,外部から容易に観測できる情報)から漏洩する秘密の量を定量的に測ることで,サイドチャネル攻撃等の脅威を定量的に理解することであった.研究期間の全体を通じ,漏洩情報量の測定に重要な役割を果たす多項分布のエントロピーの評価手法の開発に取り組んだ.平成30年度にはRSA復号の具体的なプログラムの動作を詳細に解析し,復号鍵と実行時間の確率的な関係を明確化する成果を得ることができた.複雑な構造を持つ実用的プログラムの動作が明確化できた意義は大きく,受動的タイミング攻撃の脅威の情報理論的な理解に大きな進展があったと言うことができる.また,主たる取り組みに関係し,ハッシュベース署名の開発・評価に関する研究,ブロックチェーン技術の応用法に関する研究についても様々な成果を得ることができた.ハッシュベース署名について,平成30年度には,定数和型署名方式の開発と効率改善の方策,パンクチャ型ハッシュベース署名の安全性証明の完成等の進展があり,ブロックチェーン技術の研究については,スケーラビリティに優れたハイブリッドブロックDAG構造等の研究成果が得られた.これらの研究は,当初,漏洩情報量を評価するための例題・素材として取り組みを開始したものであるが,それぞれ独立した研究として成立するだけの成果を得ることができ,本研究の発展的な継続に関する指針を得ることができた.平成27年度の研究では,所期の研究実施計画に従い,多項分布のエントロピーの高精度近似式に関する研究に取り組んだ.多項分布のエントロピーを近似するにあたっては,Stirlingの公式により階乗計算を近似することが必要となる.Stirling近似を行った後,Bernstein多項式の計算を進めていくことになるが,予備的検討の段階ではBernstein多項式に関する知見がきわめて限られており,低次数で精度の劣るStirling近似の利用しか行うことができなかった.平成27年度の研究では,Taylor級数展開と誤差項の関係に着目することにより,Bernstein多項式の具体的な算法に関して非常に大きな進展があった.これにともなって高次数・高精度のStirling近似の利用が可能となり,結果として,エントロピーの近似精度を飛躍的に向上させることができた.具体的には,漸近的領域,非漸近的領域のいずれにおいても有効な上界式および下界式を導出することに成功した.これまでの上界式,下界式の間には,多項分布のパラメータの一つに比例するギャップが存在していたが,本研究で導出した限界式の間にはギャップが存在せず,比較的小さなパラメータ値において,上界式と下界式が収束することが明らかとなった.一連の成果は,量的情報流解析によってサイドチャネル攻撃の脅威を分析するのにきわめて有用であり,工学的にも大きな貢献を与えるものと解釈することができる.また,本研究に付随する研究課題として,ビットコインを用いた汎用的な計算方式に関する研究を行った.とくに,一連の計算から漏洩する情報の量と匿名性の関係について検討を行い,電子投票システム等への応用可能性について考察を行った.平成27年度の研究では,多項分布のエントロピーの近似の高精度化を目標としていた.数学的な検討の進展により,所期の目標は完全に達成しており,同時に,当初計画にはなかった匿名プロトコルに関する知見の獲得にも成功している.以上の状況より,当初の計画以上に進展していると判断することができる.平成28年度の研究では,前年度に開発した多項分布のエントロピー高精度近似手法の詳細な評価と改良を行った.また,エントロピー近似の研究と並行し,利用に伴う情報漏洩の恐れのないハッシュベース電子署名方式(HB-OTSと略記)に関する検討を進め,安全で効率の良いHB-OTSの構成法を示した.エントロピー近似手法については,Stirling近似により出現する項に対してTaylor級数展開を行い,高次の(したがって近似値への影響の少ない)項の値を調整することで,上界式および下界式の導出を行っている.今年度の研究では,Stirling近似を行った後の複数の項を組み合わせ,それら複数の項からなる関数に対してTaylor級数展開を行う手法を検討した.項の組み合わせ方によっては,個々の項に対してTaylor級数展開を行う場合に比べ,誤差の混入を抑えることが可能となる場合があり,全体としての精度向上に貢献できる可能性が明らかとなった.HB-OTSは,数論的な問題に安全性を依拠する従来の電子署名とは異なり,暗号的ハッシュ関数の性質の上に電子署名の機能を実現するものである.今年度の研究では,定数和指紋関数と呼ばれる特殊な関数を導入し,複数のハッシュ連鎖と組み合わせて用いることで,証明可能安全で効率の良いHB-OTSの構成が可能であることを示した.平成29年度の研究においては,HB-OTSの研究をさらに進めるとともに,プライバシ保護技術への急速な要求の高まりを踏まえ,これまでの知見をパーソナルデータの匿名加工に関する研究に展開することも検討する.本研究における最重要課題は,情報漏洩量を定量的に評価するために必要となる,多項分布のエントロピーを正確に計算(近似)する手法の開発である.この課題については所期の計画以上に研究が進展しており,研究の本質的な部分については,ほぼ目標を達成しつつあると言って良い.また,平成28年度の研究では,多項分布を応用することで特殊な指紋関数が構成可能であり,その関数を用いてHB-OTSが実現できることを示した.

このこと自体は大きな成果であるが,所期の計画にはなかった展開であり,当初の計画と実際の活動との間に若干の齟齬が生じた点は否めない(大きな進展ではあるが,ベクトルの向きが少しずれてしまった).このため,全体としては「おおむね順調に進展」とするのが適当であると考えられる.電子署名に代表されるデータ認証の実現には,非常に複雑な数学的構造の利用が不可欠であると考えられてきた.一方,利用毎に鍵情報の漏洩を許し,鍵管理の運用を工夫することでデータ認証に類する機能を実現可能であることが指摘されており,具体的な一手法として,ハッシュベース電子署名の研究が行われている.平成29年度の研究では,ハッシュベース電子署名の改善に資する二つの改善技術について取り組みをおこなった.1つ目の取り組みは,ハッシュ連鎖の部分構成に基づく計算量の削減方式の検討である.平成28年度までの研究で得られた定数和指紋関数との組み合わせを前提に方式の具体検討を進め,従来方式に比べ,計算量を大きく削減できることが確認できた.2つ目の取り組みは,ハッシュ連鎖のパンクチャリングによる署名長の削減方式の検討である.鍵生成時にハッシュ連鎖を余分に作成しておき,署名対象メッセージに応じ,その連鎖の何本かを棄却して署名の構成を行う.署名の種類が組み合わせ数的に増加する効果が生じるため,設計パラメータを小さく取ることが可能となり,ハッシュベース署名の効率改善に大きな効果が生じることが明らかとなった.さらに,初期計画にない取り組みとして,ハッシュ連鎖およびブロックチェーンに関する研究に取り組み,複数の組織をまたがって資格認証等を行うための枠組みについて検討を行った.仮想通貨として知られるEthereumのsmart contractの仕組みを用い,ユーザの持つ資格や肩書を検証可能・変造不能となる形で公開する方式であり,ブロックチェーン技術の新しい応用方法を示唆する萌芽的な結果が得られている.初期の計画では,セキュリティ解析を可能とする情報量指標の開発を平成29年度の目標としていたが,ハッシュベース署名に関する研究が平成28年度中に著しく進展したため,当初計画を変更し,ハッシュベース署名に関する研究に注力することとした.同署名方式は省電力小型機器での利用が期待されており,また,量子計算機等への高い耐性が期待されて等,理論的にも実用的にも重要な研究課題である.本研究における取り組みにより,シンプルで証明可能な安全性を持つ方式が構築されつつあり,関係分野に大きな貢献をもたらすことができている.本研究の主たる目的は,情報システムから生じる各種の副次情報(実行時間や消費電力等,外部から容易に観測できる情報)から漏洩する秘密の量を定量的に測ることで,サイドチャネル攻撃等の脅威を定量的に理解することであった.研究期間の全体を通じ,漏洩情報量の測定に重要な役割を果たす多項分布のエントロピーの評価手法の開発に取り組んだ.平成30年度にはRSA復号の具体的なプログラムの動作を詳細に解析し,復号鍵と実行時間の確率的な関係を明確化する成果を得ることができた.複雑な構造を持つ実用的プログラムの動作が明確化できた意義は大きく,受動的タイミング攻撃の脅威の情報理論的な理解に大きな進展があったと言うことができる.また,主たる取り組みに関係し,ハッシュベース署名の開発・評価に関する研究,ブロックチェーン技術の応用法に関する研究についても様々な成果を得ることができた.
嫌悪刺激及び報酬に関わる帯状回吻側部とその線維連絡部位の役割

ヒトを被験者としたPETやMRIの研究、サルの破壊実験などから、前部帯状回は侵害刺激などの嫌悪刺激の予期や回避、食物や水などの報酬の予期や獲得など、動物が生存する上で不可欠な判断や行動選択に関わっていると考えられている。報酬と嫌悪刺激に関わる前部帯状回の役割を神経細胞レベルで調べるために、報酬あるいは嫌悪刺激と連合した色の手掛かり刺激を用いて、弁別課題遂行中のサル前部帯状回から単一神経細胞活動を記録した。通常条件では、赤色は嫌悪刺激、緑色は報酬に連合している。コンピュータモニター全体に緑色が呈示されたとき、サルがレバーを押し続けると報酬を与えられる。赤色が呈示されたときには1秒以内にサルがレバーから手を離せば嫌悪刺激から回避できる。逆転条件を用意し、赤色は報酬、緑色は嫌悪刺激に連合させた。通常条件と逆転条件を入れ替えると、サルは数試行はエラーするが、その後は正答した。サルが手掛かり刺激の色を見て、報酬か嫌悪かを判断できず、エラーの多い時期と、穂色と報酬・嫌悪との関係を判断できる正答の多い時期とで、活動の異なる神経細胞が見つかった。また、直前の試行が嫌悪試行であるか、報酬試行であるかによって影響される神経細胞が前部帯状回に存在することがわかった。直前試行による影響は、次の試行で色の手掛かり刺激が呈示されるとき、すなわち、次の試行でサルが嫌悪刺激まで続いた。報酬の種類を2種類にし、また嫌悪刺激および、サルが正答してもエラーをしても報酬も嫌悪刺激も与えないニュートラルの試行を導入した。この課題を遂行中の神経細胞活動は、現在記録中である。以上の結果は、前部帯状回が手掛かり刺激の意味を判断することに関与していることを示唆する。
脂肪肝における肝細胞と免疫担当細胞の相互作用解析

食餌誘発性肥満マウスに対する低炭水化物食摂取により肥満改善効果がみられたのは摂取開始後3週までであり、その後体重は増加に転じ、24週では高脂肪食摂取群と同程度の体重まで増加した。肝臓TG量は全期間で高脂肪食摂取群と同程度あるいはそれ以上に増加していた。脂肪肝発症から非アルコール性脂肪性肝炎へ進展するモデルマウス作製には、脂肪のみならずスクロースの投与も必要で、かつ長期投与する必要があることが明らかになった。さらに、in vitroの研究から、マクロファージ由来培養細胞と肝臓由来培養細胞がクロストークしている可能性が示唆された。ddYマウス(オス、7週齢)に、高脂肪(60エネルギー%)・高スクロース食を投与した結果、同じ割合の脂肪を含む高脂肪食(60エネルギー%)を投与したマウスと比べて、早期に肥満、脂肪肝を発症した。さらに、その後の増悪化も早いことが明らかになった。しかし、6ヶ月投与した時点で高脂肪・高スクロース食摂取群と高脂肪食摂取群の肝臓において線維化の程度に違いはみられず、高脂肪・高スクロース食摂取群の肝臓に非アルコール性脂肪性肝炎は観察されなかった。ddYマウス(オス、7週齢)に高脂肪食(60エネルギー%)を投与して肥満させた後に高脂肪・低炭水化物食を投与した結果、短期投与では肥満が改善されたが、脂肪肝は高脂肪食摂取群と同程度であり全く改善されなかった。肝臓における炎症に関与する分子の遺伝子発現について調べた結果、高脂肪食摂取によって炎症に関与する分子の遺伝子発現は増加したが、高脂肪・低炭水化物食摂取によってこれらの増加を抑制することはなかった。また、高脂肪・低炭水化物食を長期投与した結果、肥満となり、脂肪肝もさらに悪化した。マウスマクロファージ由来培養細胞とマウス肝臓由来培養細胞の共培養により、マクロファージ由来培養細胞単独あるいは肝臓由来培養細胞単独とは明らかに異なる環境が作られていることが明らかとなり、マクロファージ由来培養細胞と肝臓由来培養細胞がクロストークしている可能性が示唆された。脂肪肝発症における肝細胞と免疫とのかかわりについて調べる目的で培養系を用いて解析を行った。マウスマクロファージ由来培養細胞とマウス肝臓由来培養細胞との共培養において、アルブミン結合脂肪酸の添加により、IL-1bやIL-6といったサイトカイン遺伝子のmRNA発現量がマウスマクロファージ由来培養細胞において増加したが、M1やM2マクロファージに特徴的な遺伝子の発現量には全く変化がみられなかった。また、FGF21等の分子のmRNA発現量がマウス肝臓由来培養細胞において増加した。しかし、用いる肝臓由来培養細胞によっても結果が異なり、肝細胞内の何らかの因子が関与している可能性が示唆された。また、脂肪肝発症、増悪化、非アルコール性脂肪性肝炎発症と食事内容についての検討を行う目的でマウスを用いて研究を行った。雄性ddYマウスに高脂肪(脂肪60エネルギー%)・高スクロース食を長期投与した結果、肝臓において脂肪肝の増悪化のみならず、線維化を示す分子のmRNA増加など肝炎の症状がみられた。また、血清マーカーに関しても肝炎を発症していることが確認された。同じ割合の脂肪を含む高脂肪食(脂肪60エネルギー%)を投与したマウスでは、脂肪肝を発症していたものの肝炎は発症しなかった。したがって、脂肪肝発症から非アルコール性脂肪性肝炎への進展には、脂肪のみならずスクロースの投与も必要であることが明らかになった。さらに、高脂肪食摂取により肥満した雄性ddYマウスに超高脂肪・超低炭水化物食を投与すると、初期においては摂食量の減少から体重減少が観察されたが、長期投与により体重が増加に転じ、同時に膵臓からのインスリン分泌に変化がみられることが明らかになった。高脂肪食摂取によって肥満させたddYマウス(雄)に、低炭水化物食を1、2、12、24週間摂取させ、体重、血中インスリン濃度、肝臓トリグリセリド(TG)量、肝臓コレステロール量、肝臓及び白色脂肪組織におけるmRNA発現量について測定し、高脂肪食摂取を続けた場合と比較した。その結果、低炭水化物食摂取により肥満改善効果がみられたのは摂取開始後3週までであり、その後体重は増加に転じ、24週では高脂肪食摂取群と同程度の体重まで増加した。血中インスリン濃度は全期間を通じて高脂肪食摂取群に比べ有意に低い値を示した。一方、肝臓TG量は全期間で高脂肪食摂取群と同程度あるいはそれ以上に増加していた。肝臓コレステロール量は両群の間で差はみられなかった。肝臓mRNA発現について解析を行った結果、高脂肪食摂取による脂肪肝発症で増加することが知られている転写因子PPARgammaの発現量が、高脂肪食摂取群・低炭水化物食摂取群ともに同程度であった。一方、de novo脂肪酸合成を司る転写因子SREBP-1c及びその標的遺伝子の発現は低炭水化物食摂取群において減少がみられた。白色脂肪組織重量変化は体重変化と同様であり、長期摂取により脂肪細胞の肥大化が観察された。白色脂肪組織におけるmRNA発現は、初期には低炭水化物食摂取群において炎症誘導性マクロファージの割合が増加したが、長期摂取により抗炎症性マクロファージの増加がみられた。また、初期においてのみ褐色化が観察された。

脂肪肝発症から非アルコール性脂肪性肝炎へ進展するモデルマウス作製には、脂肪のみならずスクロースの投与も必要で、かつ長期投与する必要があることが明らかになった。さらに、in vitroの研究から、マクロファージ由来培養細胞と肝臓由来培養細胞がクロストークしている可能性が示唆された。平成26年度の研究計画に関しては、おおむね順調に進んだ。非アルコール性脂肪性肝炎発症に関しては、当初12ヶ月の投与で発症すると考えていたが、実際には18ヶ月以上かかった。この点で当初の予定と少し異なっている。分子栄養学概ね研究計画通りに研究は遂行されているので、当初の計画通りに今後も研究を行う予定である。平成25年度の研究計画に関しては、当初の計画通りほぼ実行できた。得られた結果に関しては、予想通りであったものと予想通りでなかったものがあったが、これらの結果をふまえて今後の研究につなげたいと考えている。概ね研究計画通りに研究が遂行されているので、当初の計画通りに今後の研究を推進して行きたいと考えている。肝細胞とマクロファージの共培養に関しては、当初想定していなかった因子も関与している可能性があるので、この点についてはさらに検討を重ねていきたい。
時間を考慮した知的情報アクセス技術の獲得に関する研究

SPIRALはインターネット上における知的情報統合のためのサブシステムであり,WWWのシームレスな利用環境である.SPIRALでは,ユーザが訪れたWEBページをすべてデータベースに保存する.SPIRALシステムにより与えられたメニューを用いることで,現在見ているページあるいは見られなくなったページの過去の時点での内容がデータベース中に保存されていれば,それにアクセスすることが可能となっていた.一方,SPIRALには,C4.5を用いた学習モジュールの統合が行われており,SPIRALデータベース中に格納された同一URLを持つコンテンツを時間的にまとめて一つの訓練事例とすることが可能な機構の実装も行われてきた.本研究では,学習モジュールを用いて,データベース中に蓄えられたアクセス履歴から,それらの時間的変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得を行うため,SPIRALシステムの学習に関連したモジュールに関して,プログラミング言語Java及びC5を用いることによるシステムの再設計,再実装,機能拡張を行った.既存のSPIRALシステムでは,実装言語としてPrologを主に使ってきていたが,本研究成果により,時間変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得に関して,小規模実験程度しか対応できなかったSPIRALシステムのプロトタイプから,中・大規模実験に対応できるプロトタイプシステムとすることができた.SPIRALはインターネット上における知的情報統合のためのサブシステムであり、WWWのシームレスな利用環境である。SPIRALでは、ユーザが訪れたWebページをすべてデータベースに保存する。SPIRALシステムにより与えられたメニューを用いることで、現在見ているページあるいは見られなくなってしまったページの過去の時点での内容がデータベース中に保存されていれば,それにアクセスすることが可能となっていた。一方,SPIRALには、C4.5を用いた学習モジュールの統合が行われており,SPIRALデータベース中に格納された同一URLを持つコンテンツを時間的にまとめて一つの訓練事例とすることが可能な機構の実装も行われてきていた。本研究では,学習モジュールを用いて、データベース中に蓄えられたアクセス履歴から,それらの時間的変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得を行うため,SPIRALシステムの学習に関連したモジュールに関して,プログラミング言語Javaによるシステムの再設計及び再実装を行った。既存のSPIRALシステムでは、実装言語としてPrologを主に使ってきていたが,これをJavaへと変更することでパフォーマンスの改善、データベースシステムの改善が行えた。これにより、時間変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得に関して,小規模実験程度にしか対応できなかったSPIRALシステムのプロトタイプから,中・大規模実験に対応できるプロトタイプシステムとすることができた。今後,新たなSPIRALシステムを用いて,時間変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得に関して、データの収集を行い,中・大規模実験を行い,評価・検討を行っていく。SPIRALはインターネット上における知的情報統合のためのサブシステムであり,WWWのシームレスな利用環境である.SPIRALでは,ユーザが訪れたWEBページをすべてデータベースに保存する.SPIRALシステムにより与えられたメニューを用いることで,現在見ているページあるいは見られなくなったページの過去の時点での内容がデータベース中に保存されていれば,それにアクセスすることが可能となっていた.一方,SPIRALには,C4.5を用いた学習モジュールの統合が行われており,SPIRALデータベース中に格納された同一URLを持つコンテンツを時間的にまとめて一つの訓練事例とすることが可能な機構の実装も行われてきた.本研究では,学習モジュールを用いて,データベース中に蓄えられたアクセス履歴から,それらの時間的変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得を行うため,SPIRALシステムの学習に関連したモジュールに関して,プログラミング言語Java及びC5を用いることによるシステムの再設計,再実装,機能拡張を行った.既存のSPIRALシステムでは,実装言語としてPrologを主に使ってきていたが,本研究成果により,時間変化を考慮した知的情報アクセス技術の獲得に関して,小規模実験程度しか対応できなかったSPIRALシステムのプロトタイプから,中・大規模実験に対応できるプロトタイプシステムとすることができた.
食道扁平上皮癌および境界病変における遺伝子異常の解析とその遺伝子診断への応用

食道扁平上皮癌(ESC)は,basal cell hyperplasia(BCH),前癌病変或いは境界病変と考えられるDysplasia,扁平上皮癌(SCC)へと至る,すなわち低異型性病変から高異型性病変へと進展する過程において,種々の遺伝子異常が多段階的に蓄積されて発癌する機序が推測されている.ESCの術前未治療手術症例のうち多発表在癌5例を対象にSCC, Dysplasia, BCHの領域から,microdissection法を応用してDNAを抽出後,PCR法にて増幅し,P53蛋白の発現p53遺伝子変異,loss of heterozygosity(LOH)及び遺伝子不安定性(MSI)に関し,各病変において検討した.その結果,癌病変のみでなく非癌部においてもp53遺伝子の接合変異及びLOHを認めた.p53遺伝子異常はESCの多段階及び多発発癌機序において,その早期に重要な役割を担う遺伝子異常のひとつである事が示唆された.MSI及びミスマッチ修復遺伝子異常は,癌部,非癌部とも高頻度に認め,表在型ESCが多発性に発生することについての遺伝子学的な裏付けのひとつになると考えられた.また一癌病変から複数の異なるp53遺伝子異常も検出し,MSI及びミスマッチ修復遺伝子異常を伴う多発ESCの一部の症例では,多巣性,多クローン性の発癌機序が関与している可能性が示唆された.更にESCの進展・浸潤・転移に密接に関連する接着分子の役割を明らかにする為,術前未治療ESC71症例の原発巣と転移リンパ節を対象に,接着分子(E-cadherin,β-catenin,CD44,CD44v6,integrinβ1)の発現と臨床病理学的因子との相関性を検討した.原発巣における発現については,E-cadherin,β-catenin,CD44v6はリンパ管・静脈侵襲陽性例で,E-cadherin、β-cateninは深達度とリンパ節転移陽性例で,E-cadherinは浸潤形態の増悪と再発例において有意な発現低下を認めた.5年生存率もE-cadherin,β-catenin,CD44v6の発現減弱群において有意に低下していた.ESC原発巣における接着分子の発現減弱は癌の浸潤・転移に強く関与し予後不良因子であった.転移リンパ節における発現について,転移の範囲では各接着分子の発現に有意な傾向を認めなかったが,転移リンパ節個数の増加に伴いE-cadherin,β-catenin及びCD44v6の発現は有意に減弱していた.ESCにおいて転移リンパ節個数の増加は予後不良因子と考えられており,転移リンパ節を含めた接着分子の発現は有用な予後予測因子の一つと考えられた.食道扁平上皮癌(ESC)は,basal cell hyperplasia(BCH),前癌病変或いは境界病変と考えられるDysplasia,扁平上皮癌(SCC)へと至る,すなわち低異型性病変から高異型性病変へと進展する過程において,種々の遺伝子異常が多段階的に蓄積されて発癌する機序が推測されている.ESCの術前未治療手術症例のうち多発表在癌5例を対象にSCC, Dysplasia, BCHの領域から,microdissection法を応用してDNAを抽出後,PCR法にて増幅し,P53蛋白の発現p53遺伝子変異,loss of heterozygosity(LOH)及び遺伝子不安定性(MSI)に関し,各病変において検討した.その結果,癌病変のみでなく非癌部においてもp53遺伝子の接合変異及びLOHを認めた.p53遺伝子異常はESCの多段階及び多発発癌機序において,その早期に重要な役割を担う遺伝子異常のひとつである事が示唆された.MSI及びミスマッチ修復遺伝子異常は,癌部,非癌部とも高頻度に認め,表在型ESCが多発性に発生することについての遺伝子学的な裏付けのひとつになると考えられた.また一癌病変から複数の異なるp53遺伝子異常も検出し,MSI及びミスマッチ修復遺伝子異常を伴う多発ESCの一部の症例では,多巣性,多クローン性の発癌機序が関与している可能性が示唆された.更にESCの進展・浸潤・転移に密接に関連する接着分子の役割を明らかにする為,術前未治療ESC71症例の原発巣と転移リンパ節を対象に,接着分子(E-cadherin,β-catenin,CD44,CD44v6,integrinβ1)の発現と臨床病理学的因子との相関性を検討した.原発巣における発現については,E-cadherin,β-catenin,CD44v6はリンパ管・静脈侵襲陽性例で,E-cadherin、β-cateninは深達度とリンパ節転移陽性例で,E-cadherinは浸潤形態の増悪と再発例において有意な発現低下を認めた.5年生存率もE-cadherin,β-catenin,CD44v6の発現減弱群において有意に低下していた.ESC原発巣における接着分子の発現減弱は癌の浸潤・転移に強く関与し予後不良因子であった.転移リンパ節における発現について,転移の範囲では各接着分子の発現に有意な傾向を認めなかったが,転移リンパ節個数の増加に伴いE-cadherin,β-catenin及びCD44v6の発現は有意に減弱していた.ESCにおいて転移リンパ節個数の増加は予後不良因子と考えられており,転移リンパ節を含めた接着分子の発現は有用な予後予測因子の一つと考えられた.食道扁平上皮癌の手術症例222例(19871998年)の中から、術前未治療の多発表在癌5例を対象とした。

ホルマリン固定切除標本を全割し、病理組織学的に認めた扁平上皮癌(SCC)、Dysplasia、basal cell hyperplasia(BCH)の領域と正常粘膜の計38箇所から、microdissection法を応用してDNAを抽出した。P53蛋白の発現、p53遺伝子変異、loss of heterozygosity(LOH)、および遺伝子不安定性(RER)に関し、各病変において検討した。【結果】1.P53免疫染色では、SCCはびまん性或いは巣状に発現を認めたが、DysplasiaやBCHでは部分的に或いは散在性に陽性細胞を認めた。一部の正常上皮では基底細胞に陽性であった。P53蛋白の発現とp53遺伝子変異との相関性は認めなかった。2.p53遺伝子の点突然変異を全ての検索領域の28.9%(11/38)で認めた。全症例において、exon 8,codon 273の接合変異を検出し、それはSCC(4例)以外にBCH(2例)や正常粘膜(2例)においても見られた。更に1つの腫瘍内において、点突然変異がある領域と遺伝子異常の無い領域が混在するp53遺伝子異常の不均一性を、3例で認めた。3.LOHでは、p53が83.8%、D2S123が65.4%、D3S1611が71.4%と高率であった。p53遺伝子の接合変異(exon 8,codon 273)が見られた9領域のうち7領域にp53のLOHを認めた。LOHの頻度を癌部と非癌部で比較すると、p53とD2S123のLOHはほぼ類似した頻度であった。【まとめ】1.癌病変のみでなく非癌部においてもp53遺伝子の接合変異とともにLOHを認めた。p53遺伝子異常は、食道扁平上皮癌の多段階及び多発発癌機序において、その早期に重要な役割を担う遺伝子異常のひとつである事が示唆された。2.遺伝子不安定性及びミスマッチ修復遺伝子異常は、癌部、非癌部とも高頻度に認め、表在型食道扁平上皮癌が多発性に発生することについての遺伝子学的な裏付けのひとつになると考えられた。食道扁平上皮癌の手術症例222例(19871998年)の中から、術前未治療の多発表在癌5例を対象とした。病理組織学的に認めた扁平上皮癌(SCC)、Dysplasia、basal cell hyperplasia (BCH)の領域と正常粘膜部から、microdissection法を応用してDNAを抽出した。【結果】1.各々の病変から抽出したDNAを用いて、癌関連遺伝子であるK-ras遺伝子(codon12,13)をPCR法で増幅し遺伝子異常を検討したが、遺伝子異常は検出しえなかった。5症例の中で3症例において、それぞれ粘膜内癌の2病変、dysplasiaと癌部、及びBCHと癌部で複数の異なる点突然変異を検出した。また一癌病変から複数のp53遺伝子異常も検出した。これらの結果は、頭頚部扁平上皮癌に関して、異なる癌病変に異なるp53遺伝子の点突然変異を認めたとする報告と同様であった。遺伝子不安定性及びミスマッチ修復遺伝子異常を高率に伴う多発食道扁平上皮癌の一部の症例では、多巣性、多クローン性の発癌機序が関与している可能性が示唆された。3.遺伝子不安定性及びミスマッチ修復
アセチレン誘導体の電子的・構造的特性を活用する新奇分子・分子集合体

これまでにない新奇な分子構造をもち、新しい光学材料や分子機械の構成単位になりうる有機化合物を、アセチレン誘導体の反応性を利用することにより合成した。また、明確な平面構造をもつ環状アセチレン誘導体の構造を利用することにより、分子が固体の表面上に整然と並んだ2次元集合体を形成することに成功した。これはナノスケールでの固体表面のパターニングを可能とするボトムアップ技術の発展に大きく寄与する成果である。本研究では、電気物性とキロプティカル物性を併せもつ新奇なパイ電子系の創出(課題1)と、固液界面における自己組織化の制御、すなわち二次元結晶工学を開拓すること(課題2)を目的として研究を行った。(課題1)電気化学的に活性なねじれキラルパイ電子系の合成と物性ヒドロキシ基のアセチレンへの付加を引き金とする三重結合の連続炭素-炭素結合形成により、ナフタレン誘導体が合成できることを見出すとともに、反応条件の最適化を行った。また、この環化反応を用いてねじれたペリレン誘導体を合成するための前駆体を合成した。ゼトレン誘導体の前駆体となるデヒドロナフト[10]アヌレンを合成し、NMRを用いてその安定性について調査した。3個のデヒドロ[14]アヌレン環が縮環したねじれパイ電子系の合成に成功し、そのねじれ構造についてX線構造解析により明らかにした。ラセミ化の速度が速いため母体化合物での光学分割はできなかったが、ラセミ化の速度を調べるためにジアステレオトピックな水素をもつ誘導体を導くための中間体を合成した。(課題2)平面パイ電子系の固液界面における二次元結晶の形成と制御三角形のデヒドロベンゾ[12]アヌレンを基本骨格とする化合物の固液(グラファイト-有機溶媒)界面における分子ネットワークについてSTMを用いて観測した。その結果、アルキル鎖長や溶媒が固液界面におけるネットワーク形成に著しい影響を与えることを見出し、その原因を考察した。また[18]アヌレン誘導体を用いることにより、デヒドロアヌレン核の大きさの効果についても検討し、コアサイズの違いによる二次元結晶構造制御の経験則を導いた。さらに、固液界面において形成されるナノスペースにおけるゲスト分子のサイズおよび形状選択的取り込みと、ゲスト分子により誘起される分子ネットワークの動的挙動をSTMを用いて観測することに成功した。本研究では、電気物性とキロプティカル物性を併せもつ新奇なパイ電子系の創出(課題1)と、固液界面における自己組織化の制御と二次元結晶工学を開拓すること(課題2)を目的として研究を行った。(課題1)電気化学的に活性なねじれキラルパイ電子系の合成と物性3個のデヒドロ[14]アヌレン環が縮環したねじれパイ電子系について、さらに光学分割の可能性について調査するとともに、反転障壁について知見を得るためのジアステレオトピックな水素をもつ置換基を導入した誘導体の合成を行った。その結果、反転速度が非常に速いことが明らかとなった。このため、立体障害によって大きな反転障壁を持つと予想されるナフタレン縮合系の合成に着手した。(課題2)平面パイ電子系の固液界面における二次元結晶の形成と制御三角形のデヒドロベンゾ[12]アヌレンを基本骨格とする化合物が固液(グラファイト-有機溶媒)界面において形成する分子ネットワークのホストとしての機能について調べる目的で、STMを用いて吸着分子の観測を行った。その結果、ホストの分子サイズによってコロネンやナノグラフェンのような平面パイ共役系分子をホスト:ゲスト比選択的に取込むことを明らかにした。また、ホストネットワークの形成に関する濃度効果を明らかにし、最大7ナノメートルにも及ぶ巨大な2次元ホスト空間の形成と、その空間への巨大な車輪状分子の取り込みを観測した。また、ブジイン架橋マクロサイクルの固液界面における2次元分子ネットワークの形成と、有機カチオン種のホスト選択的取込みに基づき、カチオンが交互に並ぶ高度な分子整列を達成した。本研究では、電子的物性とキロプティカル物性を併せもつ新奇なパイ電子系の創出と、固液界面における自己組織化の制御と二次元結晶工学を開拓することを目的として研究を行った。1.電気化学的に活性なねじれキラルパイ電子系の合成と物性:(1)3個のデヒドロ[14]アヌレン環が縮環したねじれパイ電子系について、これまで合成したベンゾ縮環系よりも大きな環反転障壁を持ち光学分割が可能と期待されるナフタレン縮環系の合成を行った。ベンゾ縮環系の場合は、NMRからは反転障壁の大きさを定量的に見積もることはできなかったが、ナフタレン系の場合は化合物の不安定性のために定量化はできないものの予想したように大きな障壁を持つことがわかった。(2)酸化還元活性な新奇なビアリール型ねじれパイ電子系の構成単位となるゼトレン誘導体を、近接したアセチレンの分子内環化反応に基づいて高効率で合成する方法を開拓した。2.平面パイ電子系の固液界面における二次元結晶の形成と制御:(1)三角形のデヒドロベンゾ[12]

アヌレンが、固液(グラファイト-有機溶媒)界面において形成する分子ネットワーク構造の基質濃度による制御を行い、その熱力学モデルを提唱した。また菱形分子についても空孔を有するカゴメ型分子ネットワークを形成する要因について、置換基と濃度の観点から検討した。(2)三角形のデヒドロベンゾ[12]アヌレンが形成するハニカム型分子ネットワークのホストとしての機能について調査することを目的とし、複数のナノグラフェン分子の化学量論選択的共吸着や2成分からなるヘテロ分子クラスターの取り込みなどの新規な2次元分子集合現象をSTMを用いて観測した。(3)異なる置換基をもつ四角形マクロサイクルの、双極子相互作用に基づく交互分子配列を実現することに成功し、複数の系で同様の交互配列ができることを実証してその一般性を確認した。
下肢リンパ浮腫に対する振動刺激の適応に関する研究

下肢リンパ浮腫に対する微振動による刺激は、リンパ浮腫の軽減が見込まれることが示唆された。しかし、振動刺激を取り入れただけでは浮腫は改善せず、その他の日々の過ごし方が大きく影響することが示唆された。そのため、患者が日々の生活にそれを導入し、継続するには患者自身のセルフケアに対する積極的な姿勢が重要である。ステージIIbの症例において、一時的ではあるが振動刺激によるリンパ浮腫の軽減が見られたことから、エコー上組織の線維化の改善は明らかではないが、微振動は、皮下組織にも影響している可能性があると考えられる。リンパ浮腫の主要な治療は、複合的理学療法(弾性着衣等による圧迫、圧迫下での運動療法、徒手リンパドレナージ、スキンケア)であり、セラピストによるドレナージも重要であるが、日々の患者自身のセルフケアが重要である。患者が日常生活を送る上で、セルフケアを継続し浮腫の改善を目指すには、セルフケア方法の簡便さが必要であると考え、本研究では、振動刺激を用いることで、セルフケアをより簡便にできないか検討することを目的としている。昨年度、様々な方法で振動刺激を与え、調査したが全ての方法で予想に反して介入前後の変化がほとんど見られなかった。今年度は、前年度の調査の結果から、新たな振動刺激の与え方について検討し、介入調査しているの段階である。今年度の計画に沿って、健康な大学生を対象に振動刺激と弾性着衣の効果を検討した。対象は35名であり、男性3名、女性32名であった。比較検討する振動刺激と弾性着衣の使用状況は、1介入A:弾性着衣下振動速度約1900回/分を15分後、安静1時間45分、2介入B:弾性着衣下振動速度約950回/分を15分、安静1時間45分、3介入C:弾性着衣下振動刺激なし、4介入D:振動速度約1900回/分を15分、安静1時間45分(弾性着衣なし)の4つのパターンである。評価は、介入前後に血圧,体温,脈拍,呼吸数、体組成、超音波診断装置Prosound2を用い,下肢3点(下腿外側,大腿内外側)の皮下組織、下肢5点の周径(足首、下腿、膝、大腿下部、大腿上部)、自覚症状(下肢のだるさ,重さ,痛みなど)である。実施時間帯をむくみが生じやすい夕方にして実施した。倫理的配慮としては、研究倫理審査委員会の承認を得て行った。結果、すべての介入で、ごくわずかに浮腫の減少が見られた者もいたが、ほとんど変化のなかった者もいた。弾性ストッキングの有無による比較では、装着ありの方が装着なしと比べてごくわずかに浮腫が減少傾向であった。介入方法による違いは明らかにならなかった。これは、健康な若者を対象に実施したため、浮腫そのものが起こりにくい年代であったことや1回の介入時間などが少なかったこと、振動介入が1回のみで少なかったことが要因として考えられる。今後、対象や介入時間などを再検討する必要がある。本研究では、がん治療後後遺症としてあるリンパ浮腫に対する振動刺激の適応を明らかにすることを目的としている。今年度は、子宮がん術後の下肢リンパ浮腫ステージIIbの患者2名を対象として、振動刺激の介入を行った。介入方法は、昨年度までの結果を踏まえ、振動(1900回/分)は、弾性着衣なしの状態で振動を与えること、振動を与える部位については、むくみが強く、重苦しいと自覚する部位とした。また、実施前にはSLDをするよう促した。実施時間は、休息時、入眠前等、対象の生活に合わせて、可能な限り毎日実行してもらい、来院時に評価を行った。評価項目は、下肢周径、超音波検査(超音波診断装置にて,下肢の浮腫の状態を観察する)、自覚症状(下肢のだるさ,重さ,痛みなど)、体組成(水分量,筋肉量,代謝等を測定する)とした。結果、症例1では、介入14週間後には開始前と比べて右下肢(患肢)の太さは、最大2.9cm減少した。しかし、患者自身はあまりかわらないと感じていた。それ以降マッサージ器の音が同居家族に迷惑をかける、時間がないなどの理由で、ほとんど実施しなくなってしまった。症例2では、毎日就寝時にマッサージ器を使用しており、開始9週間後には、全体的に周径は細くなっていた。しかし、マッサージ器を継続していても21週間後には、開始前とほぼ同じ太さとなっていた。これは、患者から仕事が忙しく長時間立位でいることが多かった、食事摂取量の増加があった、運動をしなくなったと情報があり、それが要因であることが考えられる。以上より、振動刺激はリンパ浮腫の軽減が見込まれることが示唆された。しかし、日々の生活にそれを導入し、継続するには患者自身のセルフケアに対する積極的な姿勢が重要である。