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平均構造を有するリチウム伝導体

平均構造を有するリチウムイオン伝導体Li_3M_2(PO_4)_3(M=ScおよびIn)の高温相の超イオン伝導相の室温での安定化と超イオン伝導相の発現に有効な構造に関する基本的な知見を得ることを目的として研究を行った。各々のイオン伝導体は、固相反応により合成した。熱分析は、0.05を超えるxのLi_<3+2X>(Sc_<1-X>Mg_X)_2(PO_4)_3、Li_<3-2X>(Sc_<1-X>A_X)_2(PO_4)_3(A=Ti,Zr,Sn,Hf)および0.025を超えるxのLi_<3-4X>(Sc_<1-X>A_X)_2(PO_4)_3(A=Nb,Ta)において相転移が存在しないことを示していた。TiおよびZr置換において観察された最も高い伝導度は、Li_3Sc_2(PO_4)_3の室温のイオン伝導度より三桁増大している。粉末中性子回折パターンのRietveld解析により決定した結晶構造より、Li_3Sc_2(PO_4)_3の高温相と安定化された化合物が同一の構造を持っていることが確認された。また、リチウムイオンが結晶格子中において統計的に分布し、それにより高温相の安定化が起きていることが明らかになった。これは、超イオン伝導相の発現機構の解明に寄与する重要な知見である。これらの安定化された化合物は化学的に非常に安定であり、全固体型リチウム二次電池用の固体電解質やセンサー材料等への応用が期待される。また上述の知見より、Li_3M_2(PO_4)_3(M=ScおよびIn)と同じ構造を持つリチウムバナジウムリン酸塩Li_3V_2(PO_4)_3の高温相の安定化を試みた。10%のZrの置換によりLi_3M_2(PO_4)_3(M=ScおよびIn)と同様な高温相の安定化が起きることが確認された。この化合物をリチウム二次電池の正極材料として用いた場合に、リチウムの拡散性の向上による充放電容量(約1.2倍)の顕著な改善が見られた。すなわち、異種カチオンによる高温相の安定化が、これらの系において共通に用いられることができる有効な手法であることを確認した。リチウム二次電池は起電力やエネルギー密度が格段に高いために、次世代の電池として注目されている。この電池の小型化、集積化、作動温度の高温化といった要求に対して、室温におけるリチウム超イオン伝導体の開発が叫ばれている。最近、新しいリチウムイオン伝導体Li_3Sc_2(PO_4)_3が報告された。この化合物の高温γ相は、α-AgIの場合とよく似た平均構造を有しており、室温での超イオン伝導相の期待がもたれている。本研究では、この化合物のScサイトを原子価の異なる2価、4価、5価のイオンで置換することによりこの化合物のγ相の室温での安定化を試みた。2価イオンとしてMg^<2+>、4価イオンとしてTi^<4+>、Zr^<4+>、Hf^<4+>、Sn^<4+>、5価イオンとしてNb^<5+>、Ta^<5+>をそれぞれ用いたところ、いずれのイオンも510mol%以上の置換によりγ相が室温で安定化された。その際、より原子価の高いイオンの場合、少ない置換割合で安定化することができた。得られた各置換体の構造を粉末X線解析及び中性子回析のリ-トベルド法により解析したところ、置換により新たにリチウムサイトに空孔が導入され、これに伴ってリチウムイオンの配置にディスオーダが生じるためにγ相が安定化されることが分かった。また、いずれの置換体も5mol%付近に導電率の最大値が現れたが、これは格子定数の内a軸の伸張とよく対応していた。このa軸の伸張はリチウムイオンの伝導パスであるbc面の空間的スペースの緩和に対応しており、リチウムイオンのモ-ビリティの増加につながったものと考えられる。次年度以降ではこの化合物中でのリチウムイオンの動的性質を解明するとともに、リチウム二次電池の応用に向けてこの化合物のゾル・ゲル法による薄膜化を試みる予定である。

粉末中性子回折パターンのRietveld解析により決定した結晶構造より、Li_3Sc_2(PO_4)_3の高温相と安定化された化合物が同一の構造を持っていることが確認された。また、リチウムイオンが結晶格子中において統計的に分布し、それにより高温相の安定化が起きていることが明らかになった。これは、超イオン伝導相の発現機構の解明に寄与する重要な知見である。これらの安定化された化合物は化学的に非常に安定であり、全固体型リチウム二次電池用の固体電解質やセンサー材料等への応用が期待される。また上述の知見より、Li_3M_2(PO_4)_3(M=ScおよびIn)と同じ構造を持つリチウムバナジウムリン酸塩Li_3V_2(PO_4)_3の高温相の安定化を試みた。10%のZrの置換によりLi_3M_2(PO_4)_3(M=ScおよびIn)と同様な高温相の安定化が起きることが確認された。この化合物をリチウム二次電池の正極材料として用いた場合に、リチウムの拡散性の向上による充放電容量(約1.2倍)の顕著な改善が見られた。すなわち、異種カチオンによる高温相の安定化が、これらの系において共通に用いられることができる有効な手法であることを確認した。平均構造を有するリチウムイオン伝導体Li_3M_2(PO)_4)_3(M=ScおよびIn)の高温相の超イオン伝導相の室温での安定化と超イオン伝導相の発現に有効な構造に関する基本的な知見を得ることを目的として研究を行った。各々のイオン伝導体は、固相反応により合成した。熱分析は、0.05を超えるxのLi_<3+2X>(Sc_<1-X>Mg_X)_2(PO_4)_3、Li_<3-2X>A_X)_2(PO_4)_3(A=Ti,Zr,Su,Hf)および0.025を超えるxのLi_<3-4X>(Sc_<1-X>A_X)_2(PO_4)_3(A=Nb,Ta)において相転移が存在しないことを示していた。TiおよびZr置換において観察された最も高い伝導度は、Li_3Sc_2(PO_4)_3の室温のイオン伝導度より三桁増大している。粉末中性子回析パターンのRietveld解析により解決した結晶構造より、Li_3Sc_2(PO_4)_3の高温相と安定化された化合物が同一の構造を持っていることが確認された。また、リチウムイオンが決勝格子中において統計的に分布し、それにより高温相の安定化が起きていることが明らかになった。これらの安定化された化合物は化学的に非常に安定であり。全固体型リチウム二次電池用の固体電解質やセンサー材料等への応用が期待される。この化合物をリチウム二次電池の正極材料として用いた場合に、リチウムの拡散性の向上による充放電容量(約1.2倍)顕著な改善が見られた。すなわち、異種カチオンによる高温相の安定化が、これらの系において共通に用いることができる有効な手法であることを確認した。
新規BDNF前駆体の発現および機能解析

脳・神経系の機能発現に重要な脳由来神経栄養因子BDNF mRNA合成機構を解析した結果、神経活動依存的なCa2+-CaMKシグナルによりBDNF mRNAの1つであるexon I-IX間スプライシングの効率の亢進が認められた。さらに、BDNFの翻訳開始点は、exon IX内に存在するが、exon Iの3'末端にも存在し、通常よりもN末端が8アミノ酸長いprepro-BDNFが合成されることを明らかにした。本研究は、BDNF発現に関して新たな知見をもたらすことが期待された。BDNF exon I-IX mRNA合成機構を解析するにあたり、exon I-IX間のスプライシングに着目し解析した結果、exon I-IX間スプライシングは、神経細胞においては非常に効率よく認められたのに対し、NIH3T3細胞やHeLa細胞では、ほとんど認められなかった。一方、神経細胞におけるexon I-IX間スプライシングは、細胞膜脱分極により惹起されるカルシウムシグナル依存的にその効率が上昇することが明らかとなった。特に、CaMK経路がこのスプライシング効率に重要であった。また、Exon I-BDNF前駆体の機能解析を進めるにあたり、実際にexon Iの翻訳開始点からExon I-BDNF前駆体が翻訳されるかについて、点変異導入による解析を行った。その結果、exon Iの3'末端に存在する翻訳開始点から、prepro-BDNFが翻訳されることが明らかとなった。そこで、GFP融合タンパク質発現ベクターを用いた解析を進めた結果、Exon I-BDNF前駆体-GFPおよびExon IX-BDNF前駆体-GFP共に、神経細胞内において、細胞体および神経突起にGFPシグナルが確認された。特に、軸索と思われる突起には、GFPシグナルが突起の末端にまで広く分布しており、これらタンパク質は軸索内を輸送されていることが示唆された。本研究により、新たなBDNF前駆体タンパク質が、神経活動依存的に合成されるexon I-IX mRNAにコードされていることが示唆された。今後、通常のBDNF前駆体タンパク質との相違をさらに解明する必要性がある。本研究では、BDNF exon I-IX mRNAにコードされる新規BDNF前駆体の神経系における発現制御機構および生理機能の解明を目的としている。本年度は以下のことを明らかにした。[A]BDNF exon I-IX mRNA合成(スプライシング)機構の解明BDNF遺伝子のexon I-IXのスプライシング解析用ベクターを用いて、欠損変異体を構築した結果、exon Iの転写開始点より下流+760から+987の領域の欠損により、カルシウムシグナル依存的なスプライシング効率の上昇が認められなくなる傾向が得られた。また、この領域の欠損により、BDNF exon II-IX間の恒常的なスプライシングが認められなくなった。さらに、カルシウムカルモジュリンキナーゼ阻害剤によっても活動依存的なexon I-IX間スプライシング効率の上昇は認められなくなった。最近、活動依存的なスプライシングに関わる因子としてSAM68が報告された。そこで、活動依存的なBDNF exon I-IX間スプライシングにおけるSAM68の関与を明らかにするため、ノックダウンベクターを構築した。[B]Exon I-BDNF前駆体の機能解析Exon I-BDNF-GFPおよびExon IX-BDNF-GFPを大脳皮質ニューロンに導入したところ、GFPのみを発現させた場合では、細胞体および神経突起全体に分布するのに対し、Exon I-BDNF-GFPおよびExon IX-BDNF-GFPは、細胞体、細胞体の近傍の突起、および1本の長い突起に分布が認められた。一方で、Exon Iの開始コドンの下流にルシフェラーゼ遺伝子を挿入したトランスジェニックマウスを作製し、BDNF exon I-IX発現をin vivoにおいて発光測定によりモニターする実験系の構築を開始した。BDNF exon I-IX間スプライシングの解析では、用いた実験系が予想通りに使用可能であったため、欠損変異体を用いて、神経活動依存的なexon I-IX間スプライシングに関わる大まかな領域を決定することが出来た。さらにこの領域は、exon II-IX間の恒常的なスプライシングに関わっており、これは予期せぬ結果であった。また、この活動依存的なスプライシングにCaMK経路が関わることを明らかにした。一方、SAM68が活動依存的なスプライシングに関わることが報告されたのを受けて、SAM68がBDNF exon I-IX間スプライシングに与える影響を検討するため、内在性SAM68をノックダウンするベクターを構築した。以上より、スプライシングの解析は、当初の計画以上に進展していると言える。BDNF exon I-IX mRNAにコードされる新規BDNFの機能解析においては、exon Iの開始コドンが細胞内で機能的に働いていることを明らかにした。さらに、exon I-BDNFおよびexon IX-BDNFをGFPに連結して大脳皮質神経細胞に導入したところ、1本の突起に非常に長く分布する特徴的な結果が得られた。

しかし、exon I-BDNF-GFPおよびexon IX-BDNF-GFPの発現分布の違いは認められなかった。exon I-BDNF-GFPおよびexon IX-BDNF-GFPを発現させた場合、神経細胞の核の形態に異常が認められる場合が多く、細胞死を起こしているケースも認められた。これは、これらタンパク質が細胞内で過剰に生成された結果生じた可能性も考えられ、発現に用いるプロモーターや遺伝子導入時間に検討が必要である。以上より、新規BDNF前駆体の機能解析は、おおむね順調ではあるが、一部計画よりも遅れている。以上より、本研究は全体を通しておおむね順調に進展していると言える。BDNF exon I-IX間スプライシングの解析では、スプライシング因子SAM68のノックダウンが、神経活動依存的なexon I-IX間スプライシングに及ぼす影響を検討する。また、本実験で用いているスプライシング解析用ベクターは、exon II-IX間およびexon III-IX間のスプライシングも検討可能である。スプライシングの解析は、計画以上に進んでいるため、これらスプライシングについても同様に解析を進める。BDNF exon I-IX mRNAにコードされる新規BDNFの機能解析では、exon I-BDNF-GFPおよびexon IX-BDNF-GFPを発現させると、神経細胞に異常が認められる傾向が得られたため、遺伝子導入後の解析時間を検討する。この検討後に、計画に沿って新規BDNFの機能解析を行う。平成23年度では、BDNF前駆体のうち、prepro領域のみにGFPを連結、BDNF前駆体にGFPを連結、さらにプロセシングを受けないBDNF前駆体にGFPを連結した発現ベクターを作成した。これらを神経細胞に導入し、GFPによる細胞内局在解析を行う。これにより、BDNF前駆体、prepro領域、および成熟BDNFの細胞内局在を解析することが可能である。この解析を通して、exon I-BDNFおよびexon IX-BDNFの局在性の相違を明らかにする。また、BDNFは神経活動依存的に分泌されるため、神経活動を与えた後の局在性の変化も合わせて解析する。さらに、BDNF exon Iの開始コドンに発光タンパク質ルシフェラーゼ遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを構築中である。現在、キメラマウスが得られた段階であり、このマウスが構築でき次第、ルシフェラーゼ発光を利用したBDNF exon I発現のモニタリングをin vitro、in vivoにおいて行う予定である。平成23年度は、本研究成果の発表を行わなかったために旅費が発生しなかった、および内在性exon I-BDNF前駆体を認識する抗体を作成しなかったため消耗品購入金額が予定よりもわずかに少なくなった、以上の理由から次年度への繰越金が発生した。
機械学習による多体力学系の解空間構造抽出と大域的軌道最適化への応用

宇宙探査において月やより遠方の惑星を目指す際,燃料削減のために低エネルギー軌道遷移と呼ばれる手法が使用される。しかし低エネルギー軌道遷移を用いると複雑な軌道になりやすく,設計には高度な専門知識が必要という問題がある.本研究では,従来軌道設計の際に専門家が経験によって行っていた適切な軌道構造の選択,組み合わせのコツを機械学習によって抽出し,自動的に軌道設計が可能な枠組みの確立を目指す.また,探索結果の可視化にも重点を置き,専門家へのフィードバックを可能にする.宇宙探査において月やより遠方の惑星を目指す際,燃料削減のために低エネルギー軌道遷移と呼ばれる手法が使用される。しかし低エネルギー軌道遷移を用いると複雑な軌道になりやすく,設計には高度な専門知識が必要という問題がある.本研究では,従来軌道設計の際に専門家が経験によって行っていた適切な軌道構造の選択,組み合わせのコツを機械学習によって抽出し,自動的に軌道設計が可能な枠組みの確立を目指す.また,探索結果の可視化にも重点を置き,専門家へのフィードバックを可能にする.
ＤＮＡ－金ナノ粒子・ハイブリッドによる高機能ナノ組織体の構築

DNAナノ構造を骨格・足場として,金ナノ粒子(AuNP)などのナノメタルを配列化させ,その構造による特異な性質の発現や,DNAナノ構造体の構造変化などを利用した機能素材の開発について以下のように検討した。1.アルカンチオール被覆AuNPの両極部分に選択的にオリゴDNAを結合させた二価型AuNP/DNA結合体の自己組織化を利用して,AuNPの一次元,二次元配列化を行った。特に本年度は,これまでの問題点であったAuNP/DNA結合体およびその組織体の収率向上に関する検討を行った。電気泳動や密度勾配遠心法を用いてAuNP/DNA結合体を精製し,組織体構築の効率・収率を高める検討を行ったが,顕著な向上は見られなかった。また,DNAを介してAuNPが結合していることを確認するために,粒径の異なるAuNPからなるヘテロ組織体を作成し,透過型電子顕微鏡(TEM)観察を行ったところ,ほぼ設計通りの構造が観測され,DNAを介してAuNPが組織構造を形成していることが確認された。2.我々はこれまでに標的分子を認識するなどして動的に構造を変化させるDNAオリガミ構造体(DNAペンチおよびDNAオリガミBox)の作成にも成功している。この動的DNA構造体上にAuNPを配列化させると,その動的な構造変化をプラズモン共鳴などの現象で検出することが可能となる。本年度は,AuNPが結合したDNAペンチおよびDNAオリガミBoxの設計と作成を行い,その構造をTEMで確認することに成功した。本研究で開発した手法は,特異な性質を示す新しい有機(生体分子,DNA)-無機(金属,AuNP)が融合したナノテクノロジー材料を構築する方法として次世代ナノテクノロジーの要素技術として非常に有用である。24年度が最終年度であるため、記入しない。我々は,アルカンチオールで被覆したAuNPの両極部分に選択的にオリゴDNAを結合させる方法を開発し,互いに相補的な配列を有する二種類のAuNPZDNA結合体の自己組織化を利用して,AuNPの一次元配列化に成功した。本研究では,この技術を利用して,新しい機能・特性を発現する金ナノ粒子DNA融合マテリアルを構築することを目的とし,本年度は以下のように研究を行った。1.ダブルクロスオーバー(DX)型テンプレートに沿った金ナノ粒子の配列化:既報に従い,AuNP/DNA結合体を調製した。DX構造二列の間にAuNPが配列する構造を取るように設計したDNAと混合して,梯子状に多数のAuNPを一次元的に配列することに成功した。2.4wayジャンクション形成DNAによる金ナノ粒子アレイの構築:DNAはその配列により,4way junction構造(ホリデイ構造)を構築できる。このような配列を持つAuNP/DNA結合体を調製し,それらを混合することによりAuNPが二次元平面上で正方格子状に配列したAuNPアレイを構築することに成功した。3.AuNP/DNA結合体およびその組織体の収率向上に関する検討:1,2のように金ナノ粒子の直線的および二次元的配列化には成功したが,その組織体のサイズ(連鎖の長さ)や収率は期待したほどは高くなかった。このため,電気泳動や密度勾配遠心法を用いてAuNP/DNA結合体を精製し,組織体構築の効率・収率を高める検討を行った。ダブルクロスオーバー(DX)構造を用いたAuNPの一次元配列化およびホリデイ構造を用いた正方格子状AuNPアレイの構築には予定通り成功した。

しかしながら,AuNP/DNA結合体の収率が想定していたよりも低いため,形成される組織体のサイズ(連鎖の長さ)や収率は期待したほどは高くなかった。このため,予定を変更して収率向上のための方法論の検討に時間を費やしたため,金ナノ粒子を接触させて導電性を獲得するという当初の計画は達成されていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。成果のところで記述したように,AuNP/DNA結合体の収率を向上が問題点として挙げられる。これについては,電気泳動や密度勾配遠心法を用いてAuNP/DNA結合体を精製すること,およびアルカンチオールの組成を検討し,AuNP/DNA結合体の収率を向上することによって一定のめどは立ったので,今後は計画通りに研究を進めることができると考えられる。
回復期リハビリテーション病棟の看護サービスへの脳卒中患者満足尺度の洗練と関連要因

申請者が開発した3因子、29項目で構成される「回復期リハ病棟に入院する脳卒中患者の看護サービスに対する満足尺度」について、臨床現場で実施可能な尺度の完成を目指し、全国の回復期リハビリテーション病棟50施設で調査を実施した。調査内容は29項目に、内容妥当性の側面から3項目を採用し、合計32項目からなる尺度を用いて調査を行った。配布数1068、回収数313、回収率29.3%であった。有効回答194名を対象として分析を行った結果、回復期リハ病棟に入院する脳卒中患者の看護サービスに対する満足尺度(ver.2)は、「セルフケア支援」「看護師の倫理的態度」「信頼関係の構築」の3因子30項目から構成された。申請者が開発した3サブカテゴリー、29項目で構成される「回復期リハ病棟に入院する脳卒中患者の看護サービスに対する満足尺度(ver.1)」について、臨床現場で実施可能な尺度の完成を目指し、大サンプルでの調査を行い、尺度の洗練を行った。回復期リハビリテーション病棟協会に所属する1,147病院の管理者に対して、研究趣旨を記載した依頼文書を送付した。書面にて同意を得た50施設で調査を行った。(東北2、信越・北陸4、関東13、東海・中部6、関西8、中国2、四国7、九州8)調査内容は、当初29項目で行う予定であったが、ver.1を作成する過程で脱落した項目を再度吟味し、内容妥当性の側面から3項目を採用し、合計32項目からなる尺度を用いて調査を行った。脳卒中患者は失語や麻痺があるために、自身の入院生活における満足について十分に語ることや調査用紙に回答することは困難を伴う場合が多い。患者満足の測定に関する国内外の先行研究においても、調査の対象をコミュニケーションの障害を理由に除外しているものが非常に多いのが現状である。そのため、急性期から回復期にある入院中の脳卒中患者の意向が反映された質評価がこれまで行われることは非常に困難であった。Ver.1の開発過程では、尺度への回答方法を脳卒中患者による自記式と研究者による聞き取りでの回答の両方を採用したが、今回の調査では、回答・調査票の返送用封筒への封入をすべて患者本人によるものとした。このことにより、脳卒中患者の回答への困難や課題を明らかにし、臨床現場で実施可能な尺度への示唆を得ることができた。回答の欠損値を除く194名を対象として分析を行った結果、回復期リハ病棟に入院する脳卒中患者の看護サービスに対する満足尺度(ver.2)は3因子30項目から構成された。3因子とは「セルフケア支援」「看護師の倫理的態度」「信頼関係の構築」である。尺度開発における今後の課題として、信頼性の検討については、自分で回答可能な脳卒中患者のみを対象としていたため、回答者の負担や実施時期についてさらなる検証を要する。今回の調査で、脳卒中患者がどのような看護サービスに対して満足しているかを知ることができた。これにより、病棟全体の看護の質の改善につなげることができ、脳卒中患者の満足を高める看護サービス提供体制を明らかにすることで、増設されている全国の回復期リハ病棟全体の質の向上に寄与できることが期待される。調査対象が入院患者であるため、各施設で調査を行うにあたり、倫理審査委員会の承認を得る手続きに時間を要したため。また、インタビューの実施では、対象者の都合(患者の体調が不安定であった、看護師・管理者の勤務の都合)で日程調整が困難であったため。25年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、対象者との日程調整を行っていくとともに、文献検討などの作業を進めていく。また、尺度開発に関する結果の公表について計画を立てていく。
中央アンデス農牧民社会の民族学的研究ーメスティソ社会とインディオ社会

申請者等は、従来南部高地のインディオ社会に焦点を当てて、中央アンデスの文化伝統・社会の基本構造を明らかにすることに努めてきた。しかし、北部高地では原住民の文化要素の多くが失われ、外来のスペイン植民地期の文化要素が卓越するメスティソ社会が成立している。中央アンデス全体を民族学的見地からの地域研究の対象とした場合、このメスティソ社会を研究の視野に取り込む必要があると考え、ペルー領カハマルカ県、クスコ県と首都リマ市において次のテーマで実地調査を行った。(1)北部高地の定期市と地域経済の実態。(2)北部高地都市の呪術治療。(3)山岳地帯農民の首都リマ市への移住。(4)南部高地牧民社会の地域経済の実態。(5)南部高地都市の呪術治療。その結果は次のようなものであった。(1)北部高地では、地理的・歴史的条件によりスペイン人の入植が早かったため、先スペイン期以来の村落共同体はほぼ崩壊した。現在ではケチュア語人口もほとんど認められず、農民の多くは小土地自作農であり、村落での共同体規制が極めてゆるいこと等、南部のインディオ社会とは明らかに異なったメスティソ社会を構成している。南部高地同様盛んな定期市においては、物々交換がほとんど行われず現金取引である。定期市は、農村の産物を海岸の人口集中地へ供給する機構の一部として機能し、農民も定期市を余剰産物を売却し生活必需品を入手するための、経済的制度としてのみ利用する。(2)北部の呪術治療師の活動にはカトリシズムと固有民間信仰の混在が認められる。治療の源泉としての「神」の力が認識されており、祭具・祈祷・呪文にカトリック要素が顕著であり、同時に、固有の民間信仰に関しては祭具の中に海・山・ジャングルの要素が混じりあっている。患者は農民に限られず、教師、大学生等、都市の知識層も含まれている。彼らは病気の過程に従って呪術治療・西洋医学を選別利用する。(3)地方山岳地帯から首都リマへの移住は、1930年代にすでに顕著になっていたが、60年代の第2次ピーク、70年代の第3次のピークを迎えた結果、現在では国民人口の約4分の1が首都に集中している。このように、リマの人口爆発はもっぱら地方山岳農村地帯からの移住によっている。南部高地からの移住者は、同一地域出身者が集って居住区を形成する傾向が顕著であり、その場合親族・擬制親族など母村とのネットワークが保持されていることが重要である。(4)調査地であるペルー南部高地クスコ県のパンパヤクタは、トウモロコシ耕地の喪失と牧草地の不足により、自給的ジャガイモ栽培領域に閉塞せざるを得ない状況にあった。そのため、都市(クスコ)から近い位置にありながら、かえってケチュア語などの伝統文化を保つという結果を招いた。この閉塞性のために市場への参入は不十分であり、地域経済への関与の度合は少ないが、畜産物価格の上昇と、農地改革に伴なって牧草地の確保が容易になったことにより、アルパカ飼育が活発化する状況にある。この点がパンパヤクタの地域経済への参入の道を開く可能性がある。(5)山岳都市(クスコ)における周辺農村地帯からの移住も顕著であるが、その過程は海岸の首都リマへの移住とは異なっている。呪術治療師の盛行は都市移住現象と密接な関連があり、山岳都市住民の抱える社会・経済上の諸問題に対する"最後の救済"として機能している。調査の結果次のようなことが明らかになった。(1)北部高地と南部高地の村落社会を比較した場合、前者では村落社会の共同体規制が弱く、農民の市場経済への統合、およびそれに適応した価値感、行動様式が顕著であるのに対し、後者では牧畜を通して市場経済へ参入して行く可能性は認められるものの、自給経済のもとで閉鎖的共同体に組み込まれ、文化的自律性を保持している。(2)北部と南部の都市社会における治療呪術の盛行は共通の現象であり、それがカトリシズムとアンデス伝統の宗教・呪術の両伝統を基盤にしていることも両地域に共通する。しかしながら、相対的に南部の場合は後者の伝統が卓越している。たとえば治療に際して不可欠の神々(山霊、地霊)への捧げ物は北部では全く行われない。(3)北部高地からの移住は動機・過程・適応の局面での個人性、独立性が強く、いっぽう、南部高地からの移住者には集団性、相互依存性が顕著である。この差異は、北部・南部の母社会の構造に基づく。

現在ではケチュア語人口もほとんど認められず、農民の多くは小土地自作農であり、村落での共同体規制が極めてゆるいこと等、南部のインディオ社会とは明らかに異なったメスティソ社会を構成している。南部高地同様盛んな定期市においては、物々交換がほとんど行われず現金取引である。定期市は、農村の産物を海岸の人口集中地へ供給する機構の一部として機能し、農民も定期市を余剰産物を売却し生活必需品を入手するための、経済的制度としてのみ利用する。(2)北部の呪術治療師の活動にはカトリシズムと固有民間信仰の混在が認められる。治療の源泉としての「神」の力が認識されており、祭具・祈祷・呪文にカトリック要素が顕著であり、同時に、固有の民間信仰に関しては祭具の中に海・山・ジャングルの要素が混じりあっている。患者は農民に限られず、教師、大学生等、都市の知識層も含まれている。彼らは病気の過程に従って呪術治療・西洋医学を選別利用する。(3)地方山岳地帯から首都リマへの移住は、1930年代にすでに顕著になっていたが、60年代の第2次ピーク、70年代の第3次のピークを迎えた結果、現在では国民人口の約4分の1が首都に集中している。このように、リマの人口爆発はもっぱら地方山岳農村地帯からの移住によっている。南部高地からの移住者は、同一地域出身者が集って居住区を形成する傾向が顕著であり、その場合親族・擬制親族など母村とのネットワークが保持されていることが重要である。(4)調査地であるペルー南部高地クスコ県のパンパヤクタは、トウモロコシ耕地の喪失と牧草地の不足により、自給的ジャガイモ栽培領域に閉塞せざるを得ない状況にあった。そのため、都市(クスコ)から近い位置にありながら、かえってケチュア語などの伝統文化を保つという結果を招いた。この閉塞性のために市場への参入は不十分であり、地域経済への関与の度合は少ないが、畜産物価格の上昇と、農地改革に伴なって牧草地の確保が容易になったことにより、アルパカ飼育が活発化する状況にある。この点がパンパヤクタの地域経済への参入の道を開く可能性がある。(5)山岳都市(クスコ)における周辺農村地帯からの移住も顕著であるが、その過程は海岸の首都リマへの移住とは異なっている。呪術治療師の盛行は都市移住現象と密接な関連があり、山岳都市住民の抱える社会・経済上の諸問題に対する"最後の救済"として機能している。調査の結果次のようなことが明らかになった。(1)北部高地と南部高地の村落社会を比較した場合、前者では村落社会の共同体規制が弱く、農民の市場経済への統合、およびそれに適応した価値感、行動様式が顕著であるのに対し、後者では牧畜を通して市場経済へ参入して行く可能性は認められるものの、自給経済のもとで閉鎖的共同体に組み込まれ、文化的自律性を保持している。(2)北部と南部の都市社会における治療呪術の盛行は共通の現象であり、それがカトリシズムとアンデス伝統の宗教・呪術の両伝統を基盤にしていることも両地域に共通する。しかしながら、相対的に南部の場合は後者の伝統が卓越している。たとえば治療に際して不可欠の神々(山霊、地霊)への捧げ物は北部では全く行われない。(3)北部高地からの移住は動機・過程・適応の局面での個人性、独立性が強く、いっぽう、南部高地からの移住者には集団性、相互依存性が顕著である。この差異は、北部・南部の母社会の構造に基づく。
在宅型ブラキシズム治療システムの開発

スプリント内蔵圧センサ(ピエゾフィルム)・振動子,検出装置,記録装置,刺激発生装置から構成されるブラキシズム抑制システムを開発し,その後,臨床応用を視野に入れて改良し,これを用いて以下の研究を行った.これらの被験者を対象に,ベースライン1週間,フィードバック刺激期間1週間,治療後1週間,各1週間の睡眠時ブラキシズムを測定し,各セッション間のブラキシズム持続時間を(sec/hour)を比較した.すべての被験者が問題なく自宅にて3つのセッションの測定を遂行することができた.振動刺激期間中のブラキシズム持続時間はその程度に個人差が認められるものの,短縮する傾向が認められた.本研究結果により振動刺激を用いた本システムは自宅環境において患者自身が使用することができ,ブラキシズム抑制システムとして有効である可能性が示唆された.スプリント内蔵圧センサ(ピエゾフィルム)・振動子,検出装置,記録装置,刺激発生装置から構成されるブラキシズム抑制システムを開発し,その後,臨床応用を視野に入れて改良し,これを用いて以下の研究を行った.これらの被験者を対象に,ベースライン1週間,フィードバック刺激期間1週間,治療後1週間,各1週間の睡眠時ブラキシズムを測定し,各セッション間のブラキシズム持続時間を(sec/hour)を比較した.すべての被験者が問題なく自宅にて3つのセッションの測定を遂行することができた.振動刺激期間中のブラキシズム持続時間はその程度に個人差が認められるものの,短縮する傾向が認められた.本研究結果により振動刺激を用いた本システムは自宅環境において患者自身が使用することができ,ブラキシズム抑制システムとして有効である可能性が示唆された.本年度は,ブラキシズム抑制システムの基本構造を完成した.本システムはスプリント内蔵圧センサ(ピエゾフィルム)・振動子,検出装置,記録装置,刺激発生装置から構成される.スプリント内蔵圧センサは通常型の上顎スタビリゼーション型スプリントに埋入され,ブラキシズムが起こった場合にスプリントを介して咬合力を感知し咬合力の大きさに比例した振幅の信号を発信する.圧センサからの信号は検出装置により増幅され,増幅後に予め設定された閾値以上の振幅の信号をブラキシズム・イベントとして認識し,認識されたイベントはパームトップコンピュータへと送られる.予備実験により認識閾値は最大咬合力の15%のレベルとした.パームトップコンピュータ上では専用のソフトウェアを用いて時系列でブラキシズム・イベントが記録される.検出装置はブラキシズム・イベントの認識に対応して同時に刺激発生装置へとトリガーシグナルを送る.刺激発生装置はトリガーシグナルに対応して,前述の上顎スタビリゼーショシ型スプリントに内蔵された振動子をドライブして上顎歯列に振動刺激を与える.この振動刺激を用いて三叉神経支配領域である歯根膜圧受容器に対して機械的刺激を与えブラキシズム中の閉口筋の収縮を抑制する.最終的に健常者3名を対象にして覚醒状態で実験室にて模擬ブラキシズム運動を行わせ,本システムを試験運用し改良を加え,次年度以降の睡眠実験への応用のための準備を終了した.本年度は,まず,初年度に基本構造を完成したスプリント内蔵圧センサ(ピエゾフィルム)・振動子,検出装置,記録装置,刺激発生装置から構成されるブラキシズム抑制システムを3名の健常被験者を対象に実際の睡眠中に運用し以下に示す本システムの問題点を抽出した。1.圧センサが埋入される上顎スタビリゼーション型スプリントが有線(絶縁コード)で検出装置と連結されるため,コードの走行が被験者に対して違和感を与える.2・被験者自らがパームトップコンピュータを操作する必要があり,誤操作により測定がうまくゆかない場合がある.3.振動刺激が強すぎて刺激により被験者の睡眠が妨げられ覚醒する場合がある.これらの問題点に対応して以下の改良を行った.1.睡眠中,被験者にとって最も違和感が小さいコードの設定位置を検索し,その結果から口角部からコードが導出されるように設定した.2.専用のソフトウェアの簡便化と操作性の向上を行い,被験者自身が簡便にかつ確実に本システムを運用することができるようにした.3.刺激発生装置に刺激強度調整機能を付与し被験者毎に刺激強度を設定できるようにした.これらの改良を終え,実際にブラキシズム習癖自覚者1名を対象に本システムを運用し,ベールライン1週間,刺激期間1週間の測定を行い振動刺激のブラキシズム抑制効果を評価した.本年度は,初年度に基本構造を完成したスプリント内蔵圧センサ(ピエゾフィルム)・振動子,検出装置,記録装置,刺激発生装置から構成されるブラキシズム抑制システムを,臨床応用を視野に入れて改良し,これを用いて以下の研究を行った.これらの被験者を対象に,ベースライン1週間,フィードバック刺激期間1週間,治療後1週間,各1週間の睡眠時ブラキシズムを測定し,各セッション間のブラキシズム持続時間を(sec/hour)を比較した.すべての被験者が問題なく自宅にて3つのセッションの測定を遂行することができた振動刺激期間中のブラキシズム持続時間はその程度に個人差が認められるものの,短縮する傾向が認められた.本研究結果により振動刺激を用いた本システムは自宅環境において患者自身が使用することができ,ブラキシズム抑制システムとして有効である可能性が示唆された.
高表面積炭素への有機ラジカル分子吸着による炭素磁石の構築

活性炭の持つ、良導性のナノ細孔に磁性を持つ有機ラジカル分子を高濃度に吸着させることにより、磁性と導電性が共存する材料を調整し、その磁性と導電性の相関を調べることを目的に研究を行った。活性炭に吸着されても失活しないよう、酸化及び還元に対して強い抵抗力を持ったニトロニルニトロキシドラジカルを基本とし、酸化及び還元で多重項状態をとる分子や、活性炭中の水酸基等の残基との相互作用を期待し、水素結合性を持つラジカル分子を合成した。活性炭材料としては、ヤシガラ活性炭及び、ピッチ系活性炭素繊維を用い、有機溶媒中でラジカル分子を吸着させた後,SQUID磁束系、及びESRを測定した。ACW-TYSに吸着させた場合、重量濃度で最大15%程度ラジカルを吸着した。重量の増加分とスピンの増加量はほぼ一致し、ラジカルは吸着されてもほとんど失活しないことがわかった。一方、活性炭素繊維は重力の増加分は測定誤差範囲内であった。そこで、磁化率の増加分から見積もったところ、用いた中で最も細孔径の大きいP20の場合でも0.2%の吸着量であり、他の組み合わせでは吸着を確認できなかった。そこで、より強い相互作用として水素結合の利用を考え、水酸基を有するラジカルの吸着を試みたところ、最大で3%程度と、吸着量の増加が見られた。この結果は、活性炭中の水酸基等との水素結合とともに、分子同士が水素結合するためと考えられる。これらの試料の磁化率の結果から、吸着されたラジカル分子間にはほとんど相互作用が働いていない事が明らかになった。そこでESRを測定したところ、g値がラジカル分子そのものより母体となる活性炭に近い値を示したことから、ラジカル分子と活性炭の相互作用が明らかになった。より多重のラジカル分子を吸着させることにより、顕著な磁気特性の発現が期待される。
長基線レーザー干渉計のための大規模高速排気超高真空系の開発研究

前年度はいくつかの試験用テストパイプについての、真空排気特性を比較するのに、排気時間を推定するための目安として、大気圧から10^<-5>Paに達する迄の時間(T_<-5>)を定義し、その妥当性を確認した後、各種材料と処理を変えることによって、2種類のテストパイプについてT_<-5>を測定し、材料や処理法の優劣を表すことができることの確認を行った。テストパイプのサイズは、直径150mm、長さ1000mmである。今年度は、同サイズのものを、高性能を期待されている真空溶解無酸素銅(クラス1)とステンレス銅、(SUS-316)にTiNコーティングを施したものについて用意し、これらについてガス放出特性の評価を行った。特にTiNコーティング処理は、実験室的規模では均一な特性のよい膜が得られているが、実用的なサイズのパイプの全内面に高性能のTiNを得るには、広範囲に一様な膜厚を能率良く実現すること等、技術的にも困難な問題がある。このため、専用の真空装置を用いて、装置内で対象とするパイプを一定の速度で移動させて、得られるコーティング膜厚の一定化を図った。多くの試行錯誤の結果、ほぼ一様な膜厚のコーティングが得られ、排気特性が調べられた。本年度は、上記のTiNコーティングのステンレスパイプの他、無酸素銅(クラス1)についていくつかの処理を施してテストが行われた。結果は、いずれも既に試験済みのものに比べ約%以上T_<-5>短縮され、排気性能の良さが確認された。特にTiNコーティングされた試料は最も良く、ベーキング処理なしで、無酸素銅(クラス1)をベーキング処理したものと結果とほぼ同程度であった。無処理のSUS-316パイプと比較すれば、TiNコーティングされたSUS-316パイプは、約40%のT_<-5>の減少が確認される。一方、BN表面層を形成する方法も有望であり、目下検討中である。
記憶表象間の干渉解決メカニズム:サル大脳不活化領域の高解像MRI同定法による研究

本研究は、認知干渉を解決する大脳メカニズムを、単一神経細胞活動計測法およびムシモル局所投与による大脳領域不活化法という2手法を用いて検討することを目的とした。まずサルに干渉解決を要求する行動切替え課題を遂行させ、大脳皮質から単一神経細胞活動計測を行った。大脳・頭頂皮質の一部のニューロン群についてはすでに報告したが(Neuron 2009)、さらに解析を進め、行動切替えの準備から実行に移す処理に関与する新たな頭頂皮質ニューロン群を同定した。これら神経活動は、サルが外界情報とは独立に自発的に切替える際にも出現するという性質を持っていた。この結果については、学会発表を行い、英文雑誌投稿に向け準備中である(The Journal of Physiological Sciences 2009, UCSF Neuroscience Retreat 2009, IUPS2009, Global COE 3rd Retreat 2010)。一方、大脳・前頭皮質において単一神経細胞活動計測法を実施し、切替え特異的な活動を示すニューロン群が数mm^3オーダーの微小領域に局在することを見出した。高磁場MRIを用い、この局在領域が前頭皮質内・弓状溝下行枝にあることを同定した。さらにこの限局領域にムシモル局所投与を行う実験を開始した(実験1)。またこの領域の神経活動が認知機能と無関係な四肢の動きに関連していないことを示すため、複数筋からの筋電位計測と単一神経活動計測とを同時におこなう実験に着手した(実験2)。実験1の予備実験として、ボタン押し行動中のサル弓状溝下行枝にムシモル局所投与をおこなったが、ボタン押し行動には影響が見られず、この実験デザインで高次認知機能への影響が検証可能であることを確認した。実験2の予備実験として、ボタン押し行動中のサル上腕・肩・頬より筋電位計測をおこない、課題関連の筋電位を計測できることを確認した。私は、大学院修士課程より同研究室で取り組んできた研究、すなわち2頭のマカクサルに認知セット切替え課題を遂行させ、部頭頂皮質内の単一神経細胞の活動を計測する、という研究において、特定の認知セットを切替える際に特異的に活動する神経細胞群を発見した。この結果の再現性を得るため、さらに2頭目のサルからのデータ数を増やした。また、発見した神経活動が、眼球運動・手の運動といった認知セット切替え以外の脳機能を反映していないことを確かめるための実験も追加して実施した。さらにはサルが切替えに失敗する際には当該神経活動が観察されないことから、発見した神経活動は、認知セットの切替え実行に強く関わっていることが示唆された。以上は、認知セット切替え実行に関連した神経活動を、単一神経細胞レベルで同定した初めての研究である。この結果については、2007年11月開催の国際学会にて口頭発表し、2008年3月開催の国内ワークショップにてポスター発表をおこなった。また、同内容は、2008年7月に開催予定の国内学会に演題登録済みであり、英文雑誌への投稿に向けて日下論文執筆中である。一方、MRIで検出可能な神経抑制剤ムシモルの生成に取り組んでいる。このMR造影能ムシモルの合成に成功すれば、脳内に投与し、高磁場(4.7T)MRIを撮像することにより、全脳における神経活動抑制部位が高空間解像度で同時に特定することができる。MRで検出可能なガドリニウム錯体を共役させたムシモル化合物について、共役に使用する側鎖構造を代えて数種類設計・合成し、薬理活性実験をin vivo、in vitroでおこなった。しかし、いずれの合成体にも薬理活性は認められなかった。現在、これらの結果をもとに、新たに構造をデザイン・合成し、薬理活性実験の準備をしている段階である。干渉解決機能の一種である「認知セット切替え」を要求する課題を2頭のマカクサルに遂行させ、そのときの単一神経細胞の活動を計測した結果、特定の認知セットを切替える際に特異的に活動する神経細胞群を後部頭頂皮質内に発見した。この神経活動は、切替えを行動に移すおよそ4秒前に出現し、実際にサルが切替えに成功するかどうかを予想することまで可能であった。以上は、認知セット切替え実行に関連した神経活動を、細胞レベルで同定した初めての研究である。本研究内容は2009年3月刊行の米国学術雑誌Neuronに掲載された(Neuron61,941-951 2009)。同内容は、2008年9月開催の国内シンポジウムにてポスター発表、同年7月開催の国内学会にて口頭発表をおこない、同年刊行の学会誌に掲載された(Neuroscience Research 61S,S65,2008)。一方、干渉解決機能に関わる前頭前野メカニズムを検討する研究を開始した。干渉解決機能の一種、認知セット切替えを検査する課題として、臨床でよく用いられる「ウィスコンシンカード分類課題」をサル用に開発し、用いることとした。すでにサル2頭に当課題を訓練し、前頭前野から単一細胞外活動を計測した。結果、認知セット切替え時に特異的に活動する神経細胞群が、前頭前野内において数mm^3オーダーの小領域に局在することを見出した。さらにこの限局領域が干渉解決機能に直接の因果関係をもつかどうかを調べるため、ムシモル投与による局所領域不活化が行動成績への影響を与えるかを検討する実験に着手した。予備実験のために1頭のサルを用い、実験設備のセットアップをおこなった。また本番実験のために別個体のサル1頭を用いるが、この個体に関しては、すでに課題の訓練を終了した。

本研究は、認知干渉を解決する大脳メカニズムを、単一神経細胞活動計測法およびムシモル局所投与による大脳領域不活化法という2手法を用いて検討することを目的とした。まずサルに干渉解決を要求する行動切替え課題を遂行させ、大脳皮質から単一神経細胞活動計測を行った。大脳・頭頂皮質の一部のニューロン群についてはすでに報告したが(Neuron 2009)、さらに解析を進め、行動切替えの準備から実行に移す処理に関与する新たな頭頂皮質ニューロン群を同定した。これら神経活動は、サルが外界情報とは独立に自発的に切替える際にも出現するという性質を持っていた。この結果については、学会発表を行い、英文雑誌投稿に向け準備中である(The Journal of Physiological Sciences 2009, UCSF Neuroscience Retreat 2009, IUPS2009, Global COE 3rd Retreat 2010)。一方、大脳・前頭皮質において単一神経細胞活動計測法を実施し、切替え特異的な活動を示すニューロン群が数mm^3オーダーの微小領域に局在することを見出した。高磁場MRIを用い、この局在領域が前頭皮質内・弓状溝下行枝にあることを同定した。さらにこの限局領域にムシモル局所投与を行う実験を開始した(実験1)。またこの領域の神経活動が認知機能と無関係な四肢の動きに関連していないことを示すため、複数筋からの筋電位計測と単一神経活動計測とを同時におこなう実験に着手した(実験2)。実験1の予備実験として、ボタン押し行動中のサル弓状溝下行枝にムシモル局所投与をおこなったが、ボタン押し行動には影響が見られず、この実験デザインで高次認知機能への影響が検証可能であることを確認した。実験2の予備実験として、ボタン押し行動中のサル上腕・肩・頬より筋電位計測をおこない、課題関連の筋電位を計測できることを確認した。
語性失読の障害機序の解明と、それに基づいた訓練手技の開発に関する研究

脳損傷後、文字を読むことのみに特異的な障害を呈する病態は「純粋失読」と呼ばれている。純粋失読例では文字を書くことには障害を示さないため、書き取り(検者の指示通りに書く)でも、自発書字(症例自身が思った通りに書く)でも、なんら困難なく単語や文章を書き出すことが可能である。しかし、たとえ直前に自身が書いた文字であっても読むことができない。この「書けるけれども、読めない」ことが純粋失読の最大の特徴である。現在、純粋失読には「字性失読」と「語性失読」の2タイプが提唱されている。「字性失読」では1文字を読むことにも困難を呈し、「語性失読」では1文字は読めるが、複数文字を読むことに困難を呈する。本研究課題の目的は、「語性失読」について1)複数文字が読めない障害の発現機序を明らかにすること、2)「語性失読」を呈する症例に対する、有効な訓練教材・手技を開発すること、3)その訓練教材・手技の有効性を検証すること、の3点である。本年は、語性失読の障害機序および責任病巣を明らかにするため、失読症状を持つ症例と年齢・性別・教育歴が合致した健常者を対象に後述のプライミング課題を施行することを目標とした。また脳損傷例に対して言語(WAB失語症検査)、視覚認知(VPTA標準高次視知覚検査)の評価も行うことも同時に目標とした。複数の症例の病巣を重ね合わせ、責任病巣の同定も行うこととした。課題を実施できた症例においては、ほとんどが単語は音読可能でも非単語の音読に困難を呈していた。純粋失読では「語」は読めるが「文字」は読めないことが明らかとなりつつあり、この研究の目的である「複数文字の音読胃の障害」の機序の解明に近づいたと思われた。条件に合致した症例が少なく、失読症状の共通点と相違点の同定、および病巣を重ね合わせての責任病巣を同定するには至らなかった。実施症例が少ない中では、症状の共通点と相違点にそれぞれ幅があった。課題内容の検討のためには、多くの症例に課題を実施し、課題の妥当性を検討する必要がある。次年度は、他施設にも協力を依頼し、多くの症例に課題を実施する予定である。本研究課題の目的は、「語性失読」について1、複数文字が読めない障害の発現機序を明らかにすること、2、「語性失読」を呈する症例に対する、有効な訓練教材・手技を開発すること、3、その訓練教材・手技の有効性を検証すること、の3点である。本年は語性失読の障害機序および責任病巣を明らかにするため、失読症状を持つ症例と年齢・性別・教育歴が合致した健常者を対象に後述のプライミング課題を施行することを目標とした。実施できた失語症例は少かったが、純粋失読例が1文字、また単語は音読可能でも非単語の音読に困難を呈する様子が観察された。「文字」と「語」の音読課程が乖離することを示すことのできるよう、実施課題の修正が必要であると思われた。対象となる失読症例が、予定よりも少なかった。顕著な失語症を呈する症例も有り、症例の蓄積が予定通りにはすすまなかった。

また脳損傷例に対して言語(WAB失語症検査)、視覚認知(VPTA標準高次視知覚検査)の評価も行うことも同時に目標とした。複数の症例の病巣を重ね合わせ、責任病巣の同定も行うこととした。課題を実施できた症例においては、ほとんどが単語は音読可能でも非単語の音読に困難を呈していた。純粋失読では「語」は読めるが「文字」は読めないことが明らかとなりつつあり、この研究の目的である「複数文字の音読胃の障害」の機序の解明に近づいたと思われた。条件に合致した症例が少なく、失読症状の共通点と相違点の同定、および病巣を重ね合わせての責任病巣を同定するには至らなかった。実施症例が少ない中では、症状の共通点と相違点にそれぞれ幅があった。研究課題の推進のためには、研究に協力してくれる施設を広げ、多くの施設から症例を紹介して頂く必要がある。脳損傷により失読を呈した症例が何例蓄積できるかは人為的には調整困難ではあるが、近隣のリハビリテーション病院など、脳損傷後のリハビリテーションを実施している病院、施設に協力を呼びかける。課題内容の検討のためには、多くの症例に課題を実施し、課題の妥当性を検討する必要がある。次年度は、他施設にも協力を依頼し、多くの症例に課題を実施する予定である。本年度は対象となる失読症例が少なく、課題を作成したり修正したりする機械が少なかったため予定通りの支出ができなかった。次年度は近隣の病院などに症例の紹介を依頼し、課題を実施したい。そのための費用として今年度使用できなかった費用を用いたい。実施症例数が少なかったため、課題の検討が適切に行うことができなかった。次年度は、症例数を増やし、課題の妥当性について検討を重ね、助成金を用いて適切な課題の作成を行いたい。
成長環境の違いがシロテテナガザルの若齢固体の行動に及ぼす影響

生息環境展示は、動物の生息環境を来園者が理解することを目的とした展示法で、放飼場に植栽や自然物などが設置されているため、飼育動物の正常行動発現にも有効であると考えられていたが、従来の檻型施設と比較しても行動発現割合が変化しないことが報告されている。一方で、動物は成長過程の環境がその後の行動特性に影響を及ぼすことから、生息環境展示方式で正常行動を発現するためには、その場所で成長することが重要である可能性が考えられる。そこで本研究では、生息環境展示において生まれ成長したシロテテナガザルの若齢個体の行動を調査し、従来の檻型施設で生まれ成長した若齢個体との比較を行った。宇部市ときわ動物園において、生息環境展示方式で飼育されている雄個体(1頭)と、檻型放飼場で飼育されている雌個体(1頭)を供試個体とし、約1歳齢時において15項目の行動カテゴリー(採食飲水・休息・身繕い・探査・個体遊戯・位置移動・社会的探査・敵対・親和・社会的遊戯・社会的摂食・授乳吸乳・抱擁・母子遊び・その他)について, 1分間隔の瞬間サンプリング法による直接観察を、それぞれの施設で行った。行動調査の結果、両個体共に活動的な行動である位置移動は1日の約50%、非活動的な行動である休息は約20%発現し、施設間で差は認められなかった。さらに、観察を行ったすべての行動項目について、檻型放飼場と生息環境展示方式で大きな違いが認められなかった。本研究では対象個体が2個体のみであることから、今後も調査を継続して行う予定ではあるが、生息環境展示で生まれて成長した個体についても、檻型施設で生まれて成長した個体と同様の行動特性であったことから、飼育動物の正常行動発現のためには、生息環境展示方式をそのまま導入するだけでは効果が小さく,環境エンリッチメント等の試みと併用して利用していく必要があると考えられた。