hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タウ蛋白を介した細胞内シグナリングにより制御される痴呆脳神経細胞死の病態解析

細胞内神経原線維変化(タングル)形成と共に広汎な神経細胞死を来して痴呆症状を示すアルツハイマー(AD)、前頭側頭型痴呆など一次変性痴呆症に対する根本的治療薬開発のため、タウ蛋白の機能調節機であるリン酸化修飾に関わるリン酸化酵素系、脱リン酸化酵素系の活性に同時に影響を及ぼすような細胞内の蛋白会合メカニズムについて解析した。Yeast Two Hybrid法を用いて、PKNの活性調節ドメインに相互作用するクローンから分子量約451kDの巨大分子Centrosomal and Golgi PKN anchoring Protein(CG-NAP)が同定された。解析の結果、CG-NAP分子はPKN以外にもPKC、PKA、CK1(casein kinase-1)deltaなどタウ蛋白を直接リン酸化するキナーゼと結合し、さらにPP1、PP2Aなどタウを脱リン酸化するフォスファターゼとも相互作用することが明らかになった。次に、CG-NAPに対する特異抗体を作製し、同分子の豊富な発現の認められる脳組織内部の分布を高感度免疫組織化学法により検討した結果、CG-NAPはほぼ神経細胞に限局して存在することが明らかになった。ラット脳、正常対照ヒト脳組織において、ニューロンの細胞体、樹状突起、軸索内部でCG-NAPは顆粒状の分布を示した。AD患者脳組織を用いて検討では、大脳皮質の変性神経細胞内部で異常リン醸化タウ蛋白が凝集したタングルや、老人斑周囲の変性神経突起にCG-NAPが沈着、蓄積していた。免疫電子顕微鏡法による細胞内微細局在に関する検討の結果、CG-NAPはタングル内部のアミロイド線維に接して、またタングル周囲の小胞体由来と考えられる顆粒に局在することが明らかとなった。アルツハイマー病(AD)をはじめ前頭側頭型痴呆、皮質基底核変性症、進行性核上性麻痺など変性痴呆症(タウ病)の患者脳組織に生じる神経細胞死のメカニズムを解明し治療薬を開発するため、タウ蛋白の機能活性に影響する重要な修飾因子であるリン酸化状態を調節するPKN、PKCなど蛋白キナーゼと、calcineurin(CaN ; PP2B)、PP2Aなど蛋白フォスファターゼが、AD患者脳の変性神経細胞内で神経原線維変化上およびその周囲に共存するメカニズムを解析した。まずPKNのcDNAをサブクローニングし、Yeast Two Hybrid法により関連分子の同定を試みた。PKNの活性調節ドメインに相互作用するクローンから、全体で11700塩基対、3899アミノ酸、分子量約451kDの巨大分子Centrosomal and Golgi PKN anchoring protein (CG-NAP)が得られた。CG-NAP分子は腎臓等のほか神経組織に発現しており、PKN以外にもPKA、PKC、Casein kinase 1 (CK1)等の蛋白リン酸化酵素が結合し、またPP1、PP2A等の蛋白脱リン酸化酵素が結合するscaffold proteinであることが最近明らかになった。ここで、PKNをはじめとしてPKA、PKC、CK、あるいはPP1、PP2Aが、それぞれタウ蛋白をリン酸化、脱リン酸化する酵素であることは重要である。現時点でCaNとの相互作用はまだ明らかになっていない。次に、CG-NAPに対する特異抗体を作製し、ラット脳およびヒト死後剖検脳を用いて免疫組織化学法により同分子の脳組織・細胞内局在を検討した。その結果、CG-NAPは主として神経細胞に存在し、AD患者脳組織では変性神経細胞内部で顆粒状に、また細胞内神経原線維変化と共存することが明らかになった。

細胞内タングル形成と共に広汎な神経細胞死を来して痴呆症状を示す、アルツハイマー病(AD)、前頭側頭型痴呆、進行性核上性麻痺や皮質基底核変性症など一次変性痴呆症(タウ病)に対する根本的治療薬開発のため、タウ蛋白の機能調節機構であるリン酸化修飾に関わるリン酸化酵素系、脱リン酸化酵素系の活性に同時に影響を与えるような細胞内の蛋白会合メカニズムについて解析した。タウ蛋白のリン酸化酵素PKN、PKC、PKA、Casein kinase 1 deltaや、タウ蛋白を脱リン酸化する酵素PP2A、PP1との会合分子Centrosomal and Golgi PKN anchoring protein (CGNAP)を同定し、CGNAPの培養細胞内分布あるいは神経組織内分布を免疫組織細胞化学的手法を用いて詳細に検討した。種々の培養細胞内部で、CGNAPはcentrosomeに局在すると同時に一部のオルガネラや細胞質にも分布していた。とくに実験動物脳やヒト死後剖検脳組織においては、ほとんど神経細胞に局在し、神経細胞体のみならず樹状突起や神経軸索にも分布して微小管をはじめとする細胞内分子輸送機構やシナプス機能との密接な関連が示唆された。またAD患者脳組織では変性神経細胞内部において、異常リン酸化タウ蛋白に由来する神経原線維変化(タングル)周囲で、一部はタングルの異常アミロイド線維に接してまた大部分は顆粒状の細胞質内分布を示し、小胞体あるいは小胞体由来の小胞との関連が示唆された。アポトーシスを惹起する小胞体ストレス反応に関与し、AD脳組織に出現する免疫反応・慢性反応に密接な関連を持っ転写因子NFkBが、PKNを介して活性化されることが最近明らかになっており、タウ蛋白代謝異常から神経細胞死に至る過程にPKN-CGNAP複合体が関与している可能性がある。
SNP解析を用いた腎細胞癌感受性遺伝子の解析に関する研究

腎細胞癌の新規治療法及び予防法を確立する目的で、感受性遺伝子候補の検索、候補遺伝子の発現解析を行った。(1)研究対象ゲノムDNAは、全国11大学からなる泌尿器疾患ゲノム研究会で集積した症例で、腎腫瘍登録症例DNA試料241例と対照群186例であった。OCT1の3箇所、OAT1の3箇所について遺伝子多型解析を行い、その多型出現頻度を比較した。いずれの場合も、患者群と対照群とで有意差を認めなかったが、公共のSNPデータベース上の出現頻度情報とは大きな違いがあることが判明した。これに関して、解析母数の違い、解析方法の違い、本研究における対象患者群および対照群の地域特異性の反映、などが考えられ、更に詳細に解析を進める必要があると感じられた。(2)これらの候補遺伝子の腎癌組織における発現解析を行ったところ、腫瘍部位には発現が極めて低いことが判明した。(3)腎癌感受性SNPのトランスポーター機能への影響を、腎癌培養細胞株を用いた遺伝子発現量から解析した。腎癌細胞株は、定常状態における遺伝子発現と、増殖促進因子や炎症惹起物質で処理したときの遺伝子発現への影響を定量、比較した。また、ラットにおいてはこれらの遺伝子発現量に性差があることが知られているので、性ホルモン関連物質で処理したときの比較も行った。各遺伝子の発現量は、対象腎癌細胞株の遺伝子多型解析結果との相関について解析した。OCT1とOAT1の発現レベルは細胞株によりやや異なるが、極めて低く、また、薬剤による誘導/抑制も異なっていたがSNP genotypeとの関連性については認められなかった。腫瘍組織におけるトランスポーターの発現についてと同様に、さらに詳細な検討が必要と思われた。現在、全国多施設からゲノム解析対象症例がさらに集積中であり、本研究のさらなる推進により、新規腎癌マーカーの開発、新規治療標的の検索が可能となることが期待された。(1)腎癌感受性遺伝子の検索のために、有機アニオン/カチオントランスポーターOCT1[SLC22A1]/OAT1[SLC22A6]遺伝子について、各203人のcase-controlゲノム解析を実施し、各500人を目標に現在も解析を進めている。(2)腎癌組織における遺伝子発現解析対象SNPsがプロモーター領域やイントロン領域に存在しており、mRNA量やタンパク質量の変化が期待されるため、OCT1[SLC22A1]/OAT1[SLC22A6]遺伝子の腎癌病変部位における発現を、in situハイブリダイゼーション法でmRNA量を、免疫染色法でタンパク質量を比較検討した。ゲノム情報を検索済みの48症例の凍結保存してある摘出腎癌組織片で、ジゴキシゲニン(DIG)でラベルしたcRNAプローブをハイブリダイズさせ、mRNAを検出した。DIGラベルcRNAプローブは、対象遺伝子の3'末端領域内に位置する200500ヌクレオチドとなるようRT-PCR法で増幅した領域を、SP6/T7RNAポリメラーゼプロモーター領域を持つプラスミドにクローニングしたものから調製した。このプローブ作成用のクローニングにおいては、対象遺伝子の多型解析により変異部位を含まないことを確認した腎癌培養細胞株から調製したポリ(A)RNAを鋳型に用いた。また、患者由来腎癌組織片からmRNAを抽出し、通常のRT-PCR法で目的遺伝子の多型を含む部位を増幅し、RT-PCR断片長に変化がないか検討した。腎細胞癌の新規治療法及び予防法を確立する目的で、腎癌患者を対象としたcase-controlゲノム解析研究による感受性遺伝子候補の検索、候補遺伝子の尿細管上皮細胞における機能・発現解析を行うことを計画した。

研究対象者は、非家系腎癌患者群(45名)と性・年齢でマッチングさせた対照群(62名)で、一次スクリーニングとして、様々な薬物トランスポーター遺伝子の一塩基多型(SNP)をPCR direct-sequence法で検討した。その結果、OCT1(SLC22A1)とOAT1(SLC22A6)のSNPsが、連鎖不平衡を伴い、有意に疾患と相関していることが判明したので、同遺伝子についてさらに詳細に検討した。OCT1(SLC22A1)には、12箇所のSNPsと1箇所の8塩基挿入多型を認め、エクソン1-6間に存在するSNPsは有意に連鎖不均衡を生じ、腎癌の発生に関与する多型が存在することが示唆された。ハプロタイプ分析の結果、疾患の有無で出現頻度に有意な差を認めるものがあった。またOAT1(SLC22A6)には、8箇所のSNPsが認められ、エクソン1の非翻訳領域に存在する2個のSNPsが腎癌と関連することが示唆された。両候補遺伝子SNPの組み合わせを考慮すると、その出現頻度がより有意に腎癌との関連性が認められ、発癌性アニオン化合物やカチオン化合物の排泄能の差異が発症に関与することが考えられた。SNPの機能を明らかにするために、対象遺伝子のジェノタイピングをした腎細胞癌培養細胞株におけるトランスポーター遺伝子の発現解析を行ったところ、ジェノタイプと相関する遺伝子発現は認められなかった。また、炎症惹起物質・サイトカイン刺激による発現誘導を比較したところ、ジェノタイプとの相関性は観察されなかった。現在、本課題に関連する全国多施設の参加するゲノム解析研究が進行中であり、本研究のさらなる推進により、新規腎癌マーカーの開発、新規治療標的の検索が可能となることが期待された。
多元情報の内容識別による分割・分類方式の研究

本研究では、画像や音声のようなパターン情報は本質的に空間的、時間的に均質ではないと考え、入力、蓄積、処理、伝送のあらゆる情報処理のフェーズで質の異なる情報を内容的に調べて分割し、入力、蓄積、伝送の効率、精度と処理の柔軟性を向上させることを目的として研究を進めた。多元情報としては、写真、図、文章などが混在する文書画像、文字・記号と線図形が混在する図面画像、環境雑音が重畳した音声情報、及び十数種類の色で表現され重なることも有り得るカラーグラフを対象としている。主な研究成果は次の通りである。1.文書画像では、行の概念が存在する名簿に対して分割・分類を行なってイメージデータベースを構築し、検索や変換等の処理機能をイメージレベルで実現する研究を行なった。この処理には、名簿の構成に関する情報を知識として用いて、氏名や住所、郵便番号や電話番号のイメージ上での切り出しと分類など、データベース構築に必要な情報を、内容識別により構造化していく過程が含まれている。2.音声情報では、雑音の重畳した音声から雑音を拡散・抑圧すると共に、音声情報を集中・強調する処理について研究を行なった。この処理では、母音区間・子音区間・無音区間といった時間区間の分割と、各区間での最適処理が含まれている。3.図面画像については、文字・線分・接続点・ブロック領域といった幾何学的特徴に基づいて図面を構造分割し、図面の構造を保存したまま、日本語図面から英語図面に変換する処理など、従来の文書画像ワークステーションより高い機能が実現できるようになった。4.十数種類の色で表現されたカラーグラフにおいては、内容識別により、異なるサイズのブロックに分割しておき、各ブロックを分類しながらカラーグラフの冗長性をとりのぞいて、圧縮率の高い符号化を行う方式について研究した。
昆虫の飛翔メカニズムの研究

昆虫の翅の断面形状をモデル化し、昆虫の飛行状態におけるレイノルズ数を模擬した水槽実験を行い、2次元の翼型特性を計測した。その結果、翼の断面はこのレイノルズ数の領域では、薄ければ薄い程性能が良く、また種々の翼型の中では中央に反りのついた翼の性能が最も優れていることを見出した。一方、高速度カメラとレーザシートを組み合わせて用いることによって、実際のトンボの翼の断面形状の時間変化を精密に測定する方法を考案し、得られた画像から、実際のトンボでも反りのついた極めて薄い翼断面形状を用いて飛行していることを明らかにした。さらに、実際のトンボは、羽ばたきの1周期の間の打ち下ろしと打ち上げの両期間で、翼の反りを逆方向に変化させる制御を行っていることが明らかになった。さらに、昆虫のような微小サイズの生物の飛行安定性の問題について、形状が相似な無尾翼機の滑空飛行を想定して、運動特性の解析を行った。その結果、我々の良く知っている航空機やターボ機械などのメートルサイズの翼と、昆虫のようなセンチメートルサイズの翼の飛行安定性の違いは、以下のようになることを見出した。翼のサイズが小さくなるにつれ、安定限界はあまり変化しないが、運動の周期が早くなり、その時定数は飛行物体の平均密度と寸法の積の平方根に比例する。一方、いろいろな荷重の中で最も厳しい翼の付け根の曲げモーメントによる応力を考えると、比強度(応力/物体の平均密度)が寸法に比例する。物体の寸法が大きいと、例え重くてもそれ以上に最大応力の大きい、すなわち比強度の高い材料を選ばざる得ない。逆に、物体が小さくなると比強度は小さくても軽い材料で飛行が可能となるため、一般に飛行物体が小さくなると物体の平均密度も小さくなる。従って物体のサイズが小さくなると、不安定の飛行体はますます短時間に不安定状態になり、安定な飛行体は短時間に安定状態に達することを見出した。
フロイトの学際的研究に向けた電子テクストの作成

高田珠樹フロイトの学際的研究に向けた電子テクストの作成今回、研究助成を受けて実施したのは、従来から関西を中心に継続されてきたフロイトの学際的な研究と、それに基づく新しい翻訳全集の刊行のために、その基盤として、フロイトの著作をすべてドイツ語原文のまま電子テクストとしてデータベース化するというプロジェクトである。この目的は助成を受けた2年間の作業によっておおむね完了した。ドイツ語テクストの正確な再現に多少ミスが含まれることが予想され、また、底本として用いた複数の全集や選集のあいだの異同については、一部行なわれたにすぎないが、この是正は今後、長期的な課題としたい。現在、並行して作業を進めている新訳フロイト全集の編集と刊行、さらにその後に予定している詳細な索引の作成と刊行などのための基盤作りという目的には十分な成果を得たと考えている。データ作りは、個々の作品ごとに行なわれ、活字の鮮明さを勘案し、まず1990年代以後に刊行されたフロイト選集を優先的に底本とし、そこに入っていないものについては70年代の選集、いずれにも収められていないものについては50年代の全集をベースに電子データ化の作業を行なった。1年目の作業でこれは終了し、2年目の作業では、一旦個別のデータであったものを、あらためて50年代の全集の順序に基づいて整理しなおし、全集の巻数に対応したファイルとして完成させた。各作品ごとに段落番号を付し、3つの版のすべてについて、ファイルにページ番号を挿入し、今後の索引作成や校合作業に備えてある。未完成な情態のうちからファイルを用いて、新フロイト翻訳全集の作業が進められ、具体的な用例に基づく統一した訳語表の作成や、編集会議での訳文とドイツ語原文との照合や検討に威力を発揮した。全集は、本年秋から刊行を開始し、研究代表者(高田珠樹)が単独で編集と翻訳を担当した第7巻は、本年11月の第2回配本として刊行される予定である。今回、助成を受けたプロジェクトは、関西を中心としたフロイトの学際的な研究の一環として、フロイトの作品をすべて電子テクストとしてデータベース化するというものである。これによって、フロイトの用語法の解明や、個々の用語の成立時期の特定、用法の時間的推移の確認などが容易となり、また、計画中の新しいフロイト翻訳に検討している、ドイツ語原文・日本語訳にまたがる総索引の作成のための基礎資料として用いることを予定している。二年間の計画の初年度に当たる今年度は、当初、ドイツ語原文をすべて電子テクスト化し、そこに、現在、主として用いられる三種類のドイツ語原文の全集、選集のページ付けを付する作業に加え、全作品に段落番号を付すること、さらに既存の英訳テクストファイルに、ドイツ語テクストと共通の段落番号を付加することを予定していた。現実に作業を行なってみると、ドイツ語原文の電子テクストの作成と、そのテクストにドイツ語各版のページ付けを付していく作業はおおむね順調に推移し、予定していた作業はほぼ終了した。また、この作業の中で、いくつかの版相互の異同や誤植などを発見できた。しかし段落番号を付加する作業は版ごとの体裁の相違などから、ある程度、経験をつんだ読み手の判断が必要で、作業を学生のアルバイトのみに頼ることができず、思いのほか時間と労力を要した。だいたい完了したものの、これについてはなお確定を要する。また、これが確定しないため、予定していた英語テクストへの段落番号付与は見合わされた。

英訳版への段落番号の付与については、今後、予定されるドイツ語版の番号の変動や修正を考えると、今回、助成を受けている作業からは、ひとまず除外することが適当であると考える。次年度に継続して補助金が交付された場合、本年度に作品ごとに個別に作成したドイツ語電子テクストを利用者の便利なように、全集版に準拠して再度組みなおし、索引作成に道を開いておくこと、さらには個々の用語が既存の日本語訳でどのように訳されているかについて、用例集の作成を進めることを検討している。なお、作成されたファイルは、すでに研究会での共同討議に積極的に利用されている。高田珠樹フロイトの学際的研究に向けた電子テクストの作成今回、研究助成を受けて実施したのは、従来から関西を中心に継続されてきたフロイトの学際的な研究と、それに基づく新しい翻訳全集の刊行のために、その基盤として、フロイトの著作をすべてドイツ語原文のまま電子テクストとしてデータベース化するというプロジェクトである。この目的は助成を受けた2年間の作業によっておおむね完了した。ドイツ語テクストの正確な再現に多少ミスが含まれることが予想され、また、底本として用いた複数の全集や選集のあいだの異同については、一部行なわれたにすぎないが、この是正は今後、長期的な課題としたい。現在、並行して作業を進めている新訳フロイト全集の編集と刊行、さらにその後に予定している詳細な索引の作成と刊行などのための基盤作りという目的には十分な成果を得たと考えている。データ作りは、個々の作品ごとに行なわれ、活字の鮮明さを勘案し、まず1990年代以後に刊行されたフロイト選集を優先的に底本とし、そこに入っていないものについては70年代の選集、いずれにも収められていないものについては50年代の全集をベースに電子データ化の作業を行なった。1年目の作業でこれは終了し、2年目の作業では、一旦個別のデータであったものを、あらためて50年代の全集の順序に基づいて整理しなおし、全集の巻数に対応したファイルとして完成させた。各作品ごとに段落番号を付し、3つの版のすべてについて、ファイルにページ番号を挿入し、今後の索引作成や校合作業に備えてある。未完成な情態のうちからファイルを用いて、新フロイト翻訳全集の作業が進められ、具体的な用例に基づく統一した訳語表の作成や、編集会議での訳文とドイツ語原文との照合や検討に威力を発揮した。全集は、本年秋から刊行を開始し、研究代表者(高田珠樹)が単独で編集と翻訳を担当した第7巻は、本年11月の第2回配本として刊行される予定である。
日本語・朝鮮語の名詞化構文の認知言語学的・類型論的研究

本研究は、日本語と朝鮮語の名詞化構文を言語類型論・認知言語学の方法論を取り入れつつ記述し、その類似点・相違点を明らかにすることを目指した。その結果以下の諸点が明らかになった。(1)日本語の名詞化構文・連体修飾節に用いられる名詞化辞のうち、「の」は、他の名詞化辞「こと」や「ところ」と異なり、語彙的な意味の残存度がより一層少なく、このことが、「の」が極めて広範囲にわたる名詞化構文において用いられる原因になっている。(2)朝鮮語の名詞化構文においては、名詞化辞「kes」がかなり広範囲に用いられているが、日本語の「の」と異なり、「kes」には『もの・こと』といった語彙的な意味が残存しているため、分裂文(日本語:【昨日いらっしゃったの】は田中先生ですか?)や主要部内在型関係節(日本語:【りんごがむいてあったの】を誰が食べたの?)といった構文への生起が妨げられる傾向が見られる。(3)ただし、朝鮮語の「kes」は、使用範囲が個人によってかなり異なる傾向があり、日本語の「の」と同じように分裂文・主要部内在型関係節における「kes」の使用を容認する母語話者も少数であるが存在することが聞き取り調査の結果確認された。この傾向があくまで一部の母語話者にとどまるか、あるいはより広い範囲に広がるかは、言語表現の文法化・形式化という観点から非常に興味深い重要な問題である。以上の調査結果をふまえて、今後は中国語・英語の名詞化構文をも考察対象に加えて名詞化構文の類型化・記述をさらに精密なものにしていきたいと考えている。
多様な高分子配向非晶構造の作成及び解析とその結晶化挙動

高分子材料の分子配向下での非晶構造に関する詳細な知見を得ることは、高分子構造論のみならず、延伸・配向結晶化など実用的な成形プロセスの観点からも重要である。本研究では、配向非晶構造の性質を支配する主要な因子を抽出することを目的として広範な条件の下で配向非晶構造を有する原試料を作製するとともに、その構造解析と熱処理下での応答挙動の測定などから、非晶構造の多様性に関する詳細な解析を試みた。ポリエチレンテレフタレート(PET)を用い、通常の高速紡糸法(STD)に加え、ポリスチレン(PS)と芯鞘型に複合して高速紡糸した後PS成分を溶解除去する複合紡糸法(CORE)や、紡糸線上への液浴の設置による急冷高速紡糸法(LIB)により繊維をを作製した。紡糸過程の動力学を制御することにより、得られた繊維は著しく異なる複屈折を示した。また、蛍光顕微鏡により評価した二次の配向係数を複屈折の結果と比較したところ、高配向域では複屈折法の方が蛍光法に比べ高い二次配向係数を示すことが明らかになった。高速域で紡糸し配向結晶化した繊維が上述の傾向を示すのは、蛍光法では非晶相の配向度が選択的に評価されるとの従来の考え方で解釈できるが、紡糸線上で急冷した非晶性の試料についても同様の傾向がみられ、この結果より自己蛍光の強度が単なる結晶、非晶の区別のみでなく、配向分子の凝集状態によっても変化する可能性が示唆された。引張試験により求めた分子の絡み合いにより形成される網目の延伸比λと複屈折の関係において、あるλに対し、LIB、STD、COREの各紡糸法で得た試料の順に複屈折が低下していた。これは、紡糸線上で急冷を伴って延伸される場合は局所的な分子配向の緩和が起こりにくいのに対し、複合紡糸ではPS成分との相互作用でPETの配向緩和が起こりやすかったためと推定した。
看護師の視覚に基づく観察時のヒューマンエラーにつながる見落とし現象の分析

本研究は、看護師の視覚に基づく観察における見落とし現象を明らかにすることを目的とした。平成27年度は第1段階として、全国の新人看護職員研修を行っている医療施設を対象に、教育方法・評価の実態と課題について質問紙調査を行い、医療事故やヒヤリハットに対応できるような教育方法の検討を行った。平成28年度は、看護学生が滅菌手袋を装着する際の視覚による観察と思考過程についての調査を行い、手順に沿った視線の動きと、ポイントとなる「清潔」「不潔」「境界域」について意識をしている結果を得た。さらに、臨床現場で勤務をする看護師を対象に、滅菌手袋の装着時の視線の動きと思考過程を調査した。本年度は、医療事故やヒヤリ・ハットに対応できるような教育方法を検討するため、全国の新人看護職員研修を行っている医療施設を対象に、新人看護職員研修の教育方法・評価の実態と課題について質問紙調査の実施をした。調査内容は「I.看護職員として必要な基本姿勢と態度」「II.技術的側面」「III.管理的側面」から、教育方法の実態、課題、評価方法、医療の安全確保についての意識の程度とし、現在分析を行っている。次年度は、質問紙調査の結果から新人看護職員研修の教育方法と、医療安全確保についての意識の関係を検討を行う。また、看護師の視覚に基づく観察が重要となる状況・場面の抽出を、医療施設で勤務している医療安全管理に関わっている看護師に助言を受けて行う。抽出した状況・場面の観察を行い、アイカメラを用いて視覚による観察を客観的に示し、さらに観察時の認識をインタビューから得られる認識との一致を確認する。その結果から、医療事故やヒヤリ・ハット等につながる“見落とし"現象を検討する予定である。当初予定していた、医療施設に勤務している医療安全管理に関わっている看護師へのインタビューを行う前に、新人看護職研修で行われている教育内容・評価方法、医療安全確保についての意識について調査を行う必要性があった。そのため、計画を変更し、質問紙調査を実施することとしたため、当初予定よりやや遅れている。平成28年度は、看護学生が滅菌手袋を装着する際の目の動きと思考過程について調査を行った結果を学会発表した。さらに、看護学生の調査の結果と比較をするため、看護師を対象に滅菌手袋の装着時の観察状況を客観的に示すために、眼球運動と思考過程について調査を行った。看護学生の視線の特徴は、教科書で示してある注意ポイントを確実に観察していた。さらに、ただ視線を合わせるだけでなく「清潔領域と不潔領域の意識」や「境界域の意識」などの思考過程が示された。看護師の調査は、対象者の調査可能日程の調整が必要であったため、平成29年2月に調査を行った。分析を進めているが、看護学生が観察していた部分とほぼ同様の部分に視線を動かして観察している傾向がみられた。しかし、思考過程では看護学生とは異なり、汚染する可能性を予測した思考過程がみられていた。今後、分析を続けていく予定である。また、眼球運動計測装置を用いて看護教育に活かすことを検討するために、他大学の研究者とともに看護技術学会で交流セッションを行った。看護教育の場面において、眼球運動計測装置の集合教育での活用方法と個人教育での活用方法について参加者とディスカッションを行った。眼球運動計測装置を用いた集合教育は、滅菌手袋の装着や無菌操作など、手順が明確に決まっている技術の際に有効であると考える。一方、個人教育の場合は患者との実際の関りながら状況が変化する中で臨床判断を必要とする場面で、考えを深めていく際に有効であると考える。実際の患者とのかかわりの中での観察において、ヒューマンエラーにつながる見落とし現象は個人教育として、眼球運動計測装置を用いた客観的指標と思考過程を合わせた結果を示し検討し、臨床判断能力を深めていく必要があると考える。現在分析を行っている質問紙調査の結果を確認しながら、医療施設で勤務している医療安全管理に関わる看護師と話し合いを進め、“見落とし"やすく医療事故、ヒヤリ・ハットを引き起こしやすい状況・場面を特定し計画を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。
毛包内マウス色素幹細胞生存因子の解析

表皮基底層および毛包内ではそれぞれ異なる生存、分化機構を呈すると思われる色素細胞の、それぞれの生存場所での違いを明らかにするために次の実験を行った.1.胎仔組織内を移動中の色素細胞が表皮基底層、および毛包内へ侵入、定着する前後でそれぞれの分化段階に差があるのかどうかについて、表皮基底細胞や毛包の細胞が発現する分子との相互関係を持つ分子の発現についてフローサイトメトリーを用いて解析した.2.色素細胞生存因子の一つとして知られているSCFを表皮基底層でのみ発現するトランスジェニックマウスを作製し、これと突然変異により膜型のSCFを欠損するが分泌型のSCFを発現するSld/Sldミュータントマウスを掛け合わせることにより、毛包でのみ膜型SCF発現のないマウスを作製した.それぞれについて以下の結果を得た.1.色素細胞は表皮侵入直前に表皮基底細胞が発現する接着因子E-カドヘリンを発現し、侵入後は毛包への移動に前後して、毛包の表皮細胞が発現するP-カドヘリンを発現するようになり、E-カドヘリンの発現量は下がった.E-カドヘリンを発現していながら表皮に侵入しなかった真皮内の色素細胞はE-カドヘリンを発現しなくなった。2. Sld/Sldトランスジェニックマウスでは膜型SCFの存在する表皮基底層には色素細胞の定着、生存が認められたが、分泌型のみしか存在しない毛包内では色素細胞の生存が確認できなかった。以上の結果より、色素細胞はその生存の場所により明らかに異なる分化状態にあると考えられるものの、そのどちらにおいても膜型SCFがその生存に重要であることがわかった。しかしながらc-kitの機能を阻害しても生存する幹細胞の生存因子については明らかにできなかった。神経提より発生した色素細胞は表皮に進入後、一部は毛胞形成時に毛胞内に取り込まれ、毛乳頭直上に定着し、毛周期に従って死滅増殖する。マウスの場合、表皮内にとり残された色素細胞はほとんどが出生後数日で死滅する。このことは、表皮基底層と毛胞内では色素細胞の生存に関わる明らかな差が存在することを示唆している。研究者らは、この違いを明らかにするために、色素芽細胞の増殖、生存因子であるStem Cell Factor(SCF)を表皮基底層で恒常的に発現するトランスジェニックマウスを作成した。このマウスでは、出生後も表皮基底層で色素細胞が定着したことから環境の違いを支えているのはSCFの発現の有無であることが示唆された。さらに、このトランスジェニックマウスにSCFの受容体との結合を阻害する抗体を投与したところ、表皮基底層の色素細胞は消失したが、約2週間後より点状の色素細胞斑が再び出現し、全表皮に分布するにいたった。この色素細胞斑の拡大は、同じ抗体の投与で再び阻止することができた。これらのことは表皮基底層でのSCFの恒常的な発現により、表皮への色素細胞の定着、増殖と分化が促されたのと同時に、SCF非依存性の色素幹細胞の定着も誘導されたことを示唆している。次にこのトランスジェニックマウスを、突然変異により膜型のSCFを欠損するS1d/S1dマウスと交配した。このマウスでは表皮基底層には膜型、分泌型の両方のSCFが発現しているが、毛胞内には分泌型のSCFのみが発現する。このマウスでは、表皮基底層には色素細胞が定着したが、出生後最初の毛周期では毛には色が着かなかった。毛周期2回目以降は次第に毛にも色が着いたがごくわずかで、毛胞内の色素細胞の数とその生存期間も減少していた。これらのことから、色素細胞の毛胞内への移動には必要ないが、増殖、生存には膜型のSCFの存在が必要であることも明らかとなった。
脂質ラフト構造をもつ人工細胞膜の構築と分子情報変換

本研究では、生体の情報伝達系においてみられる受容体と酵素間の機能の連携に着目し、情報の伝達を外部信号によって制御できる人工細胞の開発を目的とした。得られた成果は以下のとおりである。1.我々が開発した有機-無機ハイブリッド人工細胞膜であるセラソームに、細胞の情報伝達においてその重要性が指摘されている脂質ラフトの概念を導入することで、ドメイン構造をもつ人工細胞膜を作製した。また、微視的粘性の違いを反映して脂質ラフトドメインを可視化できる蛍光センサー分子を新たに開発した。さらに、光応答性のコレステロール誘導体を用いて、脂質ラフトドメインの光シグナルによる構造制御が可能であることを示した。2.光応答性のジェミニペプチド脂質を人工受容体に用いて、この受容体と酵素を脂質二分子膜に自己集積化した。その結果、光シグナルを人工受容体が認識し、その応答をメディエーターである金属イオンを介して酵素に伝えることで酵素活性を制御する分子情報変換システムが構築できることを明らかにした。3.人工細胞膜上での人工受容体から酵素へ分子情報の伝達が、膜融合によって制御できる分子集積システムを開発した。膜融合は、DNAシグナルが脂質二分子膜表面に相互作用することで誘起され、その結果として起こる膜の相状態の変化が人工受容体のメディエーター認識能に影響を及ぼすことで、酵素活性のスイッチングにつながることを明らかにした。以上の結果は、脂質ラフトドメインに人工受容体と酵素を集積したり、そこで起こる分子情報変換を膜融合などの脂質膜マトリックスの動的挙動によって制御することができる高次の人工細胞システムの構築が可能であることを示すものである。
周産期電子カルテならびにDoPa技術を用いた在宅ハイリスク妊婦管理システムの開発

少子高齢化社会をむかえ我が国の医療を取り巻く環境は急激に変化している。特に周産期医療への影響は大きく、産婦人科医、小児科医の減少は急激で、このままでは全国各地域の周産期医療の崩壊が危惧される状態にある。厚生労働省は「周産期医療のシステム化」プロジェクトを全国的規模で進めており、その体制が徐々に整いつつあるが、未だ十分にその機能が発揮されているとは言えない。2004年9月に日本産婦人科医会が、「良い産院の10カ条」の中で提言した様に、妊娠管理は診療所で、分娩はスタッフのそろった大病院でという、病院と診療所の分業体制:いわゆる産科オープン・セミオープンシステムの導入はいまや大きな潮流となっており、これまで以上に緊密な病・診連携が求められる時代となっている。香川県においては1998年度から県のモデル事業として、香川大学周産母子センターと地域の産婦人科医療機関を結ぶ周産期電子カルテネットワークが稼働してり、周産期医療の向上に威力を発揮している。その後、周産期ネットワークの機器更新の時期にあわせて、あらたに最新のWebサーバが導入された。そこへ本研究で新たに開発したWeb版周産期電子カルテを搭載することにより、香川県の医療機関はもちろん、全国の医療機関がどこからでも利用できる様になっている。一方、切迫早産や妊娠高血圧症候群などリスクの高妊婦の管理では、家庭での胎児心数の連続監視が非常に重要となる。本研究で開発した在宅管理システムでは、パケット通信(iModeと同様のDoPa技術)により、妊婦および医師側が病院、診療所以外のどこからでも情報を送受信できるようになった。今後、在宅ネットワークとWeb版電子カルテネットワークが有機的に統合されることにより、妊婦の家庭とすべての医療機関が一体となったネットワークシステムが実現する。日本産婦人科医会情報システム委員会では、わが国の理想的な周産期医療の実現をめざして、周産期医療情報の記述、保存の標準化に取り組んでおり、医療のIT化、特に電子カルテネットワークの普及に積極的に取り組んでいる。救急車やドクターヘリによる母体や新生児の搬送を血液の循環系(物流)とすると、電子カルテネットワークはまさに神経系(通信)に相当する。本研究により両システムが開発されたことにより、今後より理想的な周産期医療が実現する。1.周産期管理用電子カルテのネットワーク香川県においては1998年度より、香川大学医学部附属病院周産母子センターと地域の基幹病院産婦人科を結ぶ周産期電子カルテネットワークが実稼働している。本ネットワークの運用を開始してすでに5年を経過したが、その実績により今年度さらに5年間の継続予算が認められた。新しく構築された周産期用サーバーの機能は大幅に向上し、全国の周産期医療機関のセンターサーバーとして機能することも可能となった。本ネットワークは、Web技術を用いた画像と診療情報を相互にやりとりできる機能をもっており、本研究で開発しているWeb版電子カルテを上記周産期用サーバにのせることにより、IE (Internet Explorer)があれば全国の周産期関連の医療機関が利用できる様になる。2.モバイルによる在宅妊婦管理システム切迫早産や妊娠中毒症などリスクの高い妊婦の管理では、家庭での胎児心拍数の連続監視が非常に重要となる。

本研究により開発している、在宅管理システムをでは、パケット通信(iModeと同様のDoPa技術)により、妊婦および医師側が病院、診療所以外のどこからでも情報を送ることが可能になり、さらに受信側に関しても、iアプリを用いることにより、胎児心拍数情報を携帯端末上で観察可能となった。現在、妊婦管理の形態は急速にかわりつつあり、今後は妊婦検診は診療所で、分娩は周産期センター等で集中的に扱われる様になることが予想されるが、周産期電子カルテネットワークは妊婦検診と分娩の分業体制を効率よく行う上でも大いに役立つ。また、今後ハイリスク妊娠の管理には、モバイルによる在宅妊婦管理システムは不可欠となる。厚生労働省により全国的規模で進められている、「周産期医療のシステム化」プロジェクトでは、総合周産期母子医療センターと地域の医療機が関相互に有機的に連携できる体制の確立が不可欠である。また最近産科オープン・セミオープンシステムの導入が大きな話題になっており、これまで以上に緊密な病・診連携が求められる時代となっている。その意味でもネットワーク対応の電子カルテの実現がまたれている。ネットワーク上で電子カルテの情報を確実に交換、保存するためには、医療情報記述の標準化が必須であり、情報システム部では1999年に日母標準データフォーマットを制定している。香川県においては、6年前より県のモデル事業として県内の産婦人科医療機関を結ぶ周産期電子カルテネットワーク(日母フォーマット準拠)が稼働している。ただし従来の電子カルは、個々の医療機関のパソコンにソフトをインストールする必要があるため、導入及び運用の経費が高くなりがちで、普及にむけてのさらなる工夫がまたれていた。2)Web版周産期電子カルテの開発光ケーブルや、ADSLに代表されるいわゆるブロードバンドの普及とともに、Web技術を用いた非常に多彩なソフトが実用化されてきた。今回開発したWeb版周産期電子カルテは、Web技術を応用した画期的なもので、インターネットに接続されたパソコンであれば、ウエッブブラウザ(インターネットエクスプローラ)を用いることにより、全国全世界のどこからでも利用できることが大きな特徴である。ソフトのインストールが必要ないため、維持費を非常に安価(月数万円程度)にすることが可能で、また周産期情報はすべてセンターのサーバに保存されるため、これまでの情報管理の煩雑さも大幅に軽減する。個人情報保護法の施行が大きな話題となっているが、その観点からも大変使いやすいシステムと考えられる。今年度、香川県の周産期ネットワークにあらたにWebサーバが導入され、そこに今回開発したWeb版周産期電子カルテをのせることにより、香川県の医療機関はもちろん、全国の医療機関がどこからでも利用できる様になった。IT政策パッケージ-2005に明記されているように、今後の電子カルテは、Web技術を応用したネットワーク対応の電子カルテが主流になると思われる。少子高齢化社会をむかえ我が国の医療を取り巻く環境は急激に変化している。特に周産期医療への影響は大きく、産婦人科医、小児科医の減少は急激で、このままでは全国各地域の周産期医療の崩壊が危惧される状態にある。
未成年における精神障害に対する知識・意識に関する研究

X中高生における精神障害に対する知識・意識の現状を明らかにすることを目的に自記式質問紙調査を行い1,127名から有効回答を得た。大うつ病性障害についての仮想の事例(初発,未治療,医療的介入の必要性有り)に対して,約8割は事例がこころの病気であると回答した一方で約1割は特に問題がないもしくはストレス状態で病気ではないと回答していた。提示した事例と同様の経験有無を尋ねたところ,約4分の1がこれまでにあったと回答していた。これらは中高校生に対する精神保健の知識の普及の必要性を強く示唆していると思われた。本研究の目的は,未成年(中高生)における精神障害に対する知識・意識の現状を明らかにすることである。3年の研究期間で全国の中学校および高等学校から選択された調査対象学校の協力を得て,それらの学校の生徒を対象に精神障害についての知識および意識を問う質問紙調査を無記名式で実施のための準備,調査の実施,調査結果の分析,および教育現場への成果のフィードバックを行う。本年度研究は3年間に渡る研究の初年度にあたり,次年度に実施する調査の準備期間と位置づけられる。研究代表者が以前に実施した「精神障害に関する知識の普及啓発活動の評価に関する研究」において自身が中心となって作成した, 20歳以上の地域住民を対象とした2,000人規模の全国調査で使用された調査票をベースに,対象となる中高生に適したものに改訂を行った。冒頭で精神障害の事例を提示し、それを読んだ後に、何の問題だと思うか、原因、転帰、適切な対処方法、治療法や薬の効果、専門家の援助の効果、情報収集先、有病率、ビネットに対するイメージ、スティグマなどについて尋ねる形式は,今回の調査結果と20歳以上の地域住民を対象とした調査結果の比較のために踏襲し,提示する事例についても言葉遣いや状況は本研究の対象である未成年者に分かりやすいものになるように変更したが,その事例の重症度や症状などについては同等のものと見なせるように配慮した。また調査票の作成に加えて,次年度に行う調査データの分析の準備も行い,データベースの設計および解析に用いるシンタックスファイルの作成を行った。これにより次年度の調査が完了次第速やかにデータベースの作成と調査項目の集計からなる調査の一次まとめのための集計を行うことが可能と奪った。以上をもって調査準備は概ね完了し,次年度は今年度に実施できなったプレテストによる調査内容の最終確認を早期に行い,その後本調査を実施する。3年の研究期間で調査対象学校(高等学校)の協力を得て,それらの学校の生徒を対象に精神障害についての知識および意識を問う質問紙調査を無記名式で実施のための準備,調査の実施,調査結果の分析,および教育現場への成果のフィードバックを行う。本年度は3年間に渡る研究の2年目にあたり,本調査を実施した。調査協力学校の教員および精神保健の専門家の協力を得て調査内容に過不足がないかを最終確認した。その上で,数名の大学生,高校生の協力を得てプレテストを数度実施し,主に本調査の対象者となる高校生でも内容が十分に理解可能かつ回答が容易な調査票であるかの観点から調査票の改訂を繰り返した。これにより調査票を確定することができた。その上で調査への協力が得られた私立高等学校(普通科)の第1学年の生徒全員に調査への協力を依頼し,長期欠席や同意の得られなかった者を除く426名(回収率97.5%)の回答を得た。なお,調査は国立精神・神経センター倫理審査委員会の承認を得て実施した。大うつ病性についての仮想の事例(初発,未治療,医療的介入の必要性有り)を提示した後に,どんな状態だと思うか,転帰,適切な対処方法,専門家の援助の効果,情報収集先などについて質問した。事例の状態について,約8割は事例がこころの病気であると回答した一方で約1割はストレス状態で病気ではないと回答していた。また提示した事例と同様の経験有無を尋ねたところ,約4分の1がこれまでにあったと回答していた。これらは高校生に対する精神保健の知識の普及の必要性を示唆していると思われた。来年度は同内容の調査を他校でも実施するとともに,学術的な成果の積極的な公開と教育現場への研究成果のフィードバックを行う予定である。本年度は3年間に渡る研究の3年目にあたり,昨年度に引き続いての本調査の実施と調査結果のまとめを行った。当初の目標の1,000名規模のデータを得るために,本年度研究でも引き続き複数の中学校・高等学校に調査への協力を依頼し,1つの中学校と1つの高等学校から調査への協力が得られ調査を実施した。調査は国立精神・神経医療研究センター倫理審査委員会の承認を得て実施した。

その結果,昨年度とあわせて1,184名の中高生から精神障害(大うつ病性障害)に対する知識・意識についての情報を得ることができた。大うつ病性障害についての仮想の事例(初発,未治療,医療的介入の必要性有り)に対して,約8割は事例がこころの病気であると回答した一方で約1割は特に問題がないもしくはストレス状態で病気ではないと回答していた。昨年度の調査では提示した事例と同様の経験有無を尋ねたところ,約4分の1がこれまでにあったと回答していたが,この傾向は今年度調査でも同様であった。これらは中高校生に対する精神保健の知識の普及の必要性を強く示唆していると思われた。調査に協力をいただいた学校には,以上の内容を含むその学校の調査結果をフィードバックした。当初に計画した内容と規模で調査を完了し,中高生における大うつ病性障害に対する知識・意識の現状を明らかにできた。調査実施までの調整に予想よりも時間を要したことにより調査の終了が予定よりも遅くなったために,現時点で学術的な成果の公表ができていないことは反省点である。所属機関の倫理審査委員会にて調査機関の1年間の延長を申請し承認を受けたので,速やかな学術成果の公表に向けて準備を進めたい。
炎症性サイトカインを介したNO合成酵素誘導の細胞薬理学的及び分子生物学的研究

報告者らは本来一酸化窒素合成酵素(NOS)が存在しない血管平滑筋において,NOSが新規に合成されることを初めて見いだし,その後の研究によりこのNOSを発現する引き金はエンドトキシン(LPS)であることが判明した。昨年度の研究においては、まずLPSによるiNOS誘導の殆どの部分が内因性インターロイキン(IL-1)の発現を介したものであることを明らかにした。従って、final mediatorとして考えられるIL-1によるiNOS誘導機構を特にprotein kinase C(PKC)の観点から検討を行った。PKCはconventional(cPKC),novel(nPKC), atypical(aPKC)の3種の亜群に分類されるが、まず各群を選択的に阻害する薬物を使用して,どの亜群のPKCがiNOS誘導に関与するかを検討した。その結果,iNOS遺伝子の発現にはcPKCとaPKCが重要な役割を果たしていることを初めて明らかにした。今年度においてはまずWestern blotにより,培養血管平滑筋細胞にα(cPKC),δ、ε,(以上nPKC),及びι,λ(aPKC)の5つのisozymesが存在することを明かにした。PKCαmRNAに特異的なantisense oligonucleotideを用いてこれをknockdownさせた時,iNOS遺伝子の発現は約50%程抑制された。同遺伝子の発現は非選択的なPKC阻害薬により完全に遮断されるので,残りの50%は,nPKCのいずれかであると考えられる。一方、ゲル・シフト・アッセイ法により定量したNF_<-κ>Bの活性化には影響を与えなかった。IL-1によりiNOS遺伝子はPKCα依存的かつNF_<-κ>B非依存的な経路を介して発現することが示唆された。報告者らは本来一酸化窒素合成酵素(NO)が存在しない血管平滑筋において,NOSが新規に合成されることを初めて見いだし,その後の研究によりこのNOSを発現する引き金はエンドトキシン(LPS)であることが判明した。本年度の研究においては,まずLPSによるiNOS誘導の多くの部分が内因性インターロイキン(IL-1)の発現を介したものであることを明らかにした。従って,final mediatorとして考えられるIL-1によるiNOS誘導機構を特にprotein kinase C(PKC)の観点から検討を行った。PKCはconventional,novel,atypicalの3種の亜群に分類されるが,まず各群を選択的に阻害する薬物を使用して,どの亜群のPKCがiNOS誘導に関与するかをiNOS mRNA及びNitrite産生を測定することにより検討した。その結果,iNOS遺伝子の発現には主としてnovel typeのPKCが重要な役割を果たしていることを初めて明らかにすることができた。現在は引き続いて,novel PKCはδ,ε,η,θなどのisozymesにより構成されるが、これらのうちどのタイプの酵素が重要であるかをantisense oligonucleotide法によるenzyme knockout法により明らかにするための予備検討を行っている。すなわち,全PKC isozymesのmRNA測定をできるようにし,さらに全PKC isozymeタンパクのWestern blotによる検出のための条件を設定中である。報告者らは本来一酸化窒素合成酵素(NOS)が存在しない血管平滑筋において,NOSが新規に合成されることを初めて見いだし、その後の研究によりこのNOSを発現する引き金はエンドトキシン(LPS)であることが判明した。昨年度の研究においては,まずLPSによるiNOS誘導の殆どの部分が内因性インターロイキン(IL-1)の発現を介したものであることを明らかにした。

PKCはconventional(cPKC)、novel(nPKC)、atypical(aPKC)の3種の亜群に分類されるが、まず各群を選択的に阻害する薬物を使用して、どの亜群のPKCがiNOS誘導に関与するかを検討した。その結果、iNOS遺伝子の発現にはcPKCとaPKCが重要な役割を果たしていることを初めて明らかにした。今年度においてはまずWestern blotにより,培養血管平滑筋細胞にα(cPKC),δ、ε、(以上nPKC),及びι、λ(aPKC)の5つのisozymesが存在することを明かにした。PKCαmRNAに特異的なantisense oligonucleotideを用いてこれをknockdownさせた時、iNOS遺伝子の発現は約50%程抑制された。同遺伝子の発現は非選択的なPKC阻害薬により完全に遮断されるので,残りの50%は、nPKCのいずれかであると考えられる。一方,ゲル・シフト・アッセイ法により定量したNF-κBの活性化には影響を与えなかった。IL-1によりiNOS遺伝子はPKCα依存的かつNF-κB非依存的な経路を介して発現することが示唆された。
遷移金属触媒を用いる小員環化合物の多段階連続反応の開発と生理活性物質合成への展開

2-アルキリデンシクロペンタノン類は天然界より産出される生理活性天然物に含まれる骨格であり、興味をもたれる化合物群である。これらを構築する方法の開発は以前より行われているが、炭素-炭素結合の形成を伴ったシクロブタノールの環拡大反応を含む多段階連続反応による構築は例は少ない。そこで、これまで当研究室で見出してきた連続的環拡大反応により、これらを効率的に構築することを目的とし、ルテニウム触媒を用いるアセチレニルシクロブタノールの連続的環拡大反応の開発を行った。即ち、アセチレニルシクロブタノールに対しCpRu(PPh_3)_2Cl触媒存在下メチルビニルケトンを作用させ検討を行った。その結果、トルエン溶媒中CeCl_3を共存させ80°Cにて加熱すると、目的とした炭素-炭素結合の形成と環拡大反応が連続的に進行し、(Z)-選択的に2-アルキリデンシクロペンタノンが得られることが分かった。更なる検討の結果、同様の条件下触媒としてCpRu(MeCN)_3PF_6を用いると、生成物には逆の選択性が発現し、(E)-選択的に成績体を与えるという興味深い知見を見出すことができた。この選択性発現のメカニズムについて詳細な検討を行ったところ、速度論支配のZ型の成績体から熱力学支配のE型の成績体への異性化がCpRu(MeCN)_3PF_6により触媒されることを見出し、反応機構の解明を行うことができた。また本反応が種々の基質に対しても適用可能であることからも、本連続反応が有用な分子変換反応であることを示すことができた。現在これらの結果を学術誌に速報として投稿中である。これまでに代表者はパラジウム触媒を用いた四員環化合物の連続的環拡大反応に着目し、本法による多様な置換様式を持つシクロペンタノン誘導体の合成を目的とし、基質上の不飽和結合についての検討、様々な遷移金属触媒を用いての検討を行ってきた。今年度は新たに1,3-ジエニル基を持つシクロブタノールを基質とした、ゼロ価のパラジウム触媒による連続的挿入-環拡大反応の開発を行い、更に、得られる成績体からの同一触媒存在下での連続反応が進行するか否かについて検討を行った。その結果、多様な置換基を持つシクロブタノール及び様々なヨウ化アリールに対し目的とした連続的挿入-環拡大反応は立体特異的に進行し、Z型のプロペニル置換基を持つシクロペンタノンを選択的に良好な収率で与えることを見出し、これら立体選択性発現のメカニズムを明らかとすることができた。また得られたシクロペンタノンからの位置選択的なα-アリール化反応が同一の触媒系により進行することを見出した。さらに反応条件の選択により、これら同一の触媒系により進行する二種の反応を制御し、シクロペンタノン及びそのα-アリール化体をそれぞれ作り分けることに成功した。以上のように、同一の触媒系によって反応機構の異なる多段階の反応を連続的に進行させ、複数の炭素-炭素結合を一挙に構築する手法はこれまでに例が少なく興味深い発見であり、各段階において必要とされた分離生成を不要とする点で効率性の高い有用な反応の開発を行うことができたと言える。これらの結果はアメリカ化学会誌Organic Lettersに受理され、掲載されている。