hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
折り畳み構造を有する芳香族フォルダマーを用いた結晶配列制御、発光制御

超分子的な手法により折りたたまれた結晶配列を有する有機結晶を作製するために、コノ字型とS-字型の分子形状を持つ芳香族ウレアジカルボン酸をビルディングブロックとして開発した。このビルディングブロックを用いて水素結合受容体と共結晶を作成し種々の折れ曲がり結晶配列を構築した。S-字型分子を用いた場合、特異なメラミンの水素結合ネットワークが発現した。また、屈曲した分子形状を持つ蛍光性分子の塩や包接結晶を利用して、刺激応答性の有機結晶の開発を行った。結晶の摩砕により結晶配列が乱れ、蛍光発光波長の長波長化をもたらした。蛍光色は摩砕結晶への溶媒蒸気の暴露により元の蛍光色へと戻り、可逆性を示すことができた。超分子的に折りたたみ構造を有する芳香族フォルダマーを構築するための基本構成単位となる芳香族ウレア分子のデザインをおこなった。N-アルキル化したフェニレンウレア分子の両末端に水素結合部位となるカルボキシ基を導入した分子を合成し、その結晶構造を精査し、折れ曲がったコノ字型の分子構造を有すること確認した。このコノ字型ウレア分子とジピリジル誘導体との共結晶化により折れ曲がった水素結合ネットワーク構造の構築を行った。取り込まれるジピリジル誘導体の構造により、種々の折れ曲がりネットワーク構造が構築された。これらの構造は基本構成単位であるフェニレンウレア分子がフレキシブルな分子であり、多くの立体配座を採り得ることができることによるものである。この立体配座の違いによる疑似結晶多形も生成している。2か所の水素結合アクセプターを持つ分子の両末端を水素結合ドナー分子で挟み込み、折れ曲がった結晶構造を構築し、水素結合アクセプター分子の中央部のπ系を集積化するという考え方は、アントラセン部位を持つ分子で行い、これを達成した。また、3つのベンゼン環を2つのウレア基でつないだS字型構成単位であるフェニレンジウレアを合成し、コノ字型分子同様に末端にカルボキシ基を導入した。S字型分子を構成単位とした折れ曲がった水素結合ネットワークの構築を行った。この研究の主眼は連結された3つの芳香環を折り重ね、さらに分子間の水素結合を利用することによる、π系の重なりが連続的に連なったカラム構造を構築することにある。カルボキシ基の置換位置をメタ位にすることにより、このカラム構造を有する結晶構造を構築することができた。さらに、メラミンとの共結晶化により、いままでにはないメラミンのジグザグ型の水素結合ネットワークを構築することができた。平成26年度はアントラセン環を蛍光発光部位として分子中央に有しクランク型に折れ曲がったピリジニウム塩、イミダゾリウム誘導体、ピリドン誘導体を用いた刺激応答性有機結晶の結晶配列デザイン、発光の制御を中心に行った。これら一連の化合物は結晶性が良く、再結晶溶媒を取り込んだ溶媒和結晶を与えた。単結晶X線回折より溶媒分子の配列したチャンネル構造が形成されていることが判明した。結晶は摩砕することにより溶媒分子が脱離し、蛍光色が青色から緑色に長波長にシフトするメカノフルオロクロミズムを示した。また摩砕した粉末に溶媒蒸気を曝露することにより青色の蛍光を示し、摩砕、溶媒蒸気の曝露による蛍光色の変化は可逆的であり、かつ繰り返しが可能であることが判明した。メカノフルオロクロミズムを示す有機結晶はイミダゾリウム誘導体とスルホン酸の塩としても作成することができた。芳香族カルボン酸はイミダゾリウム誘導体と共結晶を形成したが、その摩砕による刺激応答発光性はスルホン酸塩とくらべ顕著ではなかった。この違いは塩と共結晶の結晶配列の違いによる。スルホン酸塩では層状構造が形成されており、摩砕による層構造の滑りが可能であり、これによりアントラセン環同士の相互作用が変化し蛍光の長波長化がなされたと考えられる。これに対して芳香族カルボン酸との共結晶ではカルボン酸が積層したチャンネル構造が形成されていて摩砕による結晶配列の変化が起こりづらいためと思われる。ピリドン誘導体ではピリドン環同士の双極子-双極子相互作用により結晶配列が構築されているが、酸の添加によりピリジニウム塩へと変換でき、イオン間相互作用に基づいた結晶配列が構築された。このような相互作用の変換による結晶配列の制御は結晶工学的にも新しい手法であり、蛍光性有機結晶のデザインに役立てることが出来る。本研究は折れ曲がった芳香族化合物の結晶配列制御を、水素結合を利用して超分子的に行い、折りたたまれたフォルダマー構造を結晶内に構築し、その結晶配列に由来する蛍光発光制御への応用を目指して行われた。窒素原子上に置換基を有する芳香族ウレアがコノ字型の折れ曲がった構造を採ることに着目し、末端に水素結合が可能なカルボキシ基を持つコノ字型、S字型ウレアジカルボン酸を開発し、ピリジン誘導体との共結晶化をはかり折れ曲がったネットワーク構造を有する結晶配列の構築を可能にした。共結晶化の相手に蛍光性の分子を用いれば折れ曲がり構造の構築により、蛍光発光波長の長波長化が可能であることを示した。またこの過程で水素結合を利用したアントラセン誘導体のペア型結晶配列制御を行い、選択的にダイマー発光を効率的に生じさせる手法を見出した。最終年度では前年度に引き続き折れ曲がり分子の変形として、分子中央に蛍光発光部位を有し両末端にクランク型に折れ曲がるように相互作用部位を持つ分子の共結晶化、塩の形成により、結晶配列制御を行い、刺激応答性発光が可能となる有機結晶のデザインを行った。

ベンゾイミダゾールと芳香族スルホン酸により形成される塩は層構造となる結晶配列をとり、機械的刺激に対して層がずれやすく、発光部位同士の重なりが変化し発光色の変化をもたらした。また相互作用部位としてピリドン環を有する系では水和物が生成し、サーモフルオロクロミズムを示す有機結晶を作製することができた。折れ曲がった系ではないが捻じれた芳香族系が機械的刺激に対して変化しやすいと考え、9-ピリジルアントラセンのスルホン酸塩についても検討したところ、刺激応答性を示す有機結晶を得た。超分子的な手法により折りたたまれた結晶配列を有する有機結晶を作製するために、コノ字型とS-字型の分子形状を持つ芳香族ウレアジカルボン酸をビルディングブロックとして開発した。このビルディングブロックを用いて水素結合受容体と共結晶を作成し種々の折れ曲がり結晶配列を構築した。S-字型分子を用いた場合、特異なメラミンの水素結合ネットワークが発現した。また、屈曲した分子形状を持つ蛍光性分子の塩や包接結晶を利用して、刺激応答性の有機結晶の開発を行った。結晶の摩砕により結晶配列が乱れ、蛍光発光波長の長波長化をもたらした。蛍光色は摩砕結晶への溶媒蒸気の暴露により元の蛍光色へと戻り、可逆性を示すことができた。本研究は折り畳み構造を有する芳香族フォルダマー構造を、水素結合等の分子間相互作用を利用して超分子的に形成し、結晶配列制御を行うことにより固体蛍光発光の制御や不斉要素の導入による誘起CDの発現を目指している。初年度ではコノ字型およびS字型構造を持つ芳香族ウレアジカルボン酸を基本構成単位として用い、ジピリジル誘導体との共結晶化により様々な折れ曲がった結晶配列をデザインすることが可能であることを示した。平成25度が水素結合を用いて折れ曲がったネットワーク構造を構築するのに対して、平成26年度の目標はカチオン-π相互作用に基づいた折れ曲がり構造の構築、この構造に基づいた蛍光挙動の調査であった。この調査の過程で、中央に発光部位を持つクランク型に折れ曲がったピリジニウム塩、イミダゾリウム塩が摩砕による刺激応答性発光を示すことを見出した。有機結晶の刺激応答発光は現在、最も注目されている結晶化学の分野の研究課題のひとつであり、発光効率の良いかつ可逆的な系が求められている。しかしながら報告例は限られており、またシステマティックな研究もなされていない現状である。刺激応答発光性を持つ有機結晶のデザイン指針を示すことができればこの分野に大いに貢献できる。そこで平成26年度は、折れ曲がった刺激応答発光性を示す有機塩結晶についての研究を主に行った。一連の刺激応答発光性を示すピリジニウム塩、イミダゾリウム塩を作製することができ、単結晶X線構造解析により刺激応答発光性を発現しやすい結晶配列についての知見を得ることができた。化学刺激応答性蛍光発光材料はセンサー分子等への応用の観点から現在活発に研究が行われている分野である。刺激応答発光は安定な結晶配列が機械的刺激により変化し水素結合等によって安定化された準安定状態の結晶配列へと変化し、これにより発光部位間の相互作用が変化し蛍光色への変化へとして現れる。現在のところ報告例はまだ限られたものであるので、刺激応答発光性有機結晶のデザインのための指針を明確にすることは有意義である。
老化脳の遺伝子発現プロファイルの検討と老化ニューロンモデルの作製

脳病変の無い高齢者脳(80歳-90歳)と若年者脳(23歳-42歳)の前頭葉皮質,白質両者についてcDNAアレイ解析を行い、ニューロンあるいは神経回路の老化を反映する変化の抽出を試みた。高齢者脳新皮質ニューロンでは神経特異的cyclin dependent kinases (Cdks)、ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChRs)の減少と、同時に神経突起伸長性・シナプス形成性の低下が生じており、ニューロンはこれらに伴う脆弱性亢進へのcounter actionも行っていると推察された。次に、α7nAChRを過剰発現するPC12細胞を作成、細胞形質の変化を観察した。α7nAChR過剰発現PC12細胞はリガンド非存在下でコントロールに比し、高い遊走性、接着性、神経突起伸長性を示し、かつ増殖能を減じた。細胞周期分布を検討したところ、コントロールに比しG2期の細胞比率が増加していた。さらにα7nAChR発現増加に伴い生じる神経突起伸長亢進が分化誘導性のシグナルを介するか否かを検討した.α7nAChR遺伝子導入後のPC12細胞では、α7蛋白発現とほぼ同時にextracellular-signal-regulated kinase(ERK)の著しいリン酸化が生じ持続した。またERKリン酸化に引き続き,神経分化関連性接着分子であるN-cadherinの発現が亢進した。α7nAChRの発現調節とERKシグナルはリンクしながら細胞骨格構造や細胞周期調節機構に作用する.α7nAChRの増加はシナプス形成促進性に作用する可能性がある。同時に、加齢に伴うα7nAChR減少は神経回路形成性、可塑性を低下させる可能性も考えられる。平成13年度は、DNAアレイを用い、高齢者脳新皮質のmRNA発現プロフィールを若年者と比較・検討した。対象は、医療施設外で突然死し、12時間以内に剖検され、病理学的に病変が無い(正常範囲)と判断された高齢者脳3例(80歳男性、85歳女性、90歳女性)と若年者脳3例(23歳男性、30歳女性、42歳男性)とした。対象例の前頭葉皮質より得られたpoly(A)^+RNAを逆転写し、プローブを作成した。DNAアレイはAtlas Human Neurobiology Array(597cDNAs)(Clontech)を用いた。高齢者3例平均/若年者3例平均の発現比率が、1.67倍以上あるいは0.60倍以下の変化を示し、80歳-23歳、85歳-30歳、90歳-42歳のすべてのペアで増減が一致した遺伝子数は、増加18(3%)、減少3(0.5%)であった。増加は、ミトコンドリア酵素、アポトーシス促進(caspase-10、JNKK)・抑制(HSP10、eNOS),神経突起仲長・抑制に関するmRNAで,減少はGABA受容体,ニコチン性アセチルコリン受容体のmRNAであった。さらに、高齢者脳で減少するニコチン性アセチルコリン受容体発現が細胞形質に及ぼす影響についてin vitroで検討した。ニコチン性アセチルコリン受容体α7サブタイプの発現調節系は分化誘導性シグナルのリン酸化を介し、培養神経系細胞の神経突起仲長性やストレス耐性と密接にリンクしているらしいことが明らかとなった。高齢者脳新皮質ニューロンでは,神経特異的cyclin dependent kinases (Cdks)群とニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)が減少する(平成13年度)。平成14年度は、nAChRのうち、速やかなregulationを受ける性質を有するα7サブタイプに注目し、これを過剰発現するPC12細胞を作成、細胞形質の変化を観察した。α7過剰発現PC

12細胞はリガンド非存在下で高い遊走性、接着性、神経突起伸長性を示し、かつ増殖能を減じた。細胞周期分布を検討したところ、α7過剰発現細胞(リガンド非存在下)ではG2期の細胞比率が増加していた。α7nAChRの発現調節は細胞骨格構造の変化や細胞周期調節機構と密接に関連し行われているらしい。α7遺伝子導入PC12細胞では、α7蛋白発現とほぼ同時に著しいextracellular-signal-regulated kinase (ERK)のリン酸化が生じ、持続した。ERKは神経細胞の分化誘導、神経突起伸長促進作用を有し、中枢神経系の発達に際し重要な役割を担っていることが知られている。今回、α7nAChR発現増加は、リガンドの有無に関わらず、持続的ERKリン酸化を介し神経突起伸長性を亢進させ得ることが明らかとなった。さらに、α7過剰発現PC12細胞では、神経分化関連性接着分子であるN-cadherinの発現も亢進することが明らかとなった。α7nAChR発現は胎生期の発達脳においてよく検討されており、シナプス形成過程のニューロンで一過性高発現を示す事が知られている。従来の知見と我々の結果を考えあわせると、α7nAChR発現とERKシグナルは密接にリンクしながらシナプス形成促進性に作用している可能性がある。同時に、加齢に伴うα7nAChR減少は神経回路形成性、可塑性を低下させる可能性も考えられる。
基地局の電源装置を不要とする光ファイバ・無線アクセスシステムの研究

本研究は、光ファイバにより無線変調信号伝送と光電力伝送を行い、基地局の外部電源を不要とする無線アクセスシステムを提案し、その技術の実現性を見極めることを狙いとしている。研究の結果、以下のような成果を得た。・提案した光電力伝送によって、基地局で必要となる電源給電が可能であり、電子回路の動作に必要な2ボルト程度の電圧と、15mW程度の電力が得られ、これを用いて光デバイスのバイアス印加とLNA(低雑音増幅器)の動作が可能なことが明らかにされた。・光変調器にはEA(電界吸収型)変調器を用い、これにバイアス電圧を印加することで、約10dBの特性改善を得た。・LNAを10mWという消費電力制約の下で試作し、1段増幅で最大14dB、2段増幅で最大22dBの利得を得ることが出来た。・光電力伝送用光源をラマン増幅に共用することで、伝送距離10kmで2dB以上の利得が得られ、光ファイバの損失を補うことが出来ることが明らかにされた。以上の技術を総合したシステム実験によって、従来の無電源システムに比べて、22dBの総合的な改善効果が実証された。今年度はシステムの要素技術に関する基本的な検討を行った。基地局において用いられる光電変換デバイスについては市販のフォトダイオードを考え、その電力変換効率を2mW程度の小さな光電力において測定したところ約30%を得た。高電力レーザダイオードを電力源として採用する実際のシステムにおいては効率はこれよりも低下するために、基地局の信号用レーザダイオードや無線系を駆動するには、高受光能力の電力用フォトダイオードや、複数の直列接続のダイオードを用いる必要が判明した。無バイアスフォトダイオードに関しては効率や値段の制約という問題があることがわかった。電力送電とラマン増幅については、波長1.55μmの信号光を長さ3kmの通信用光ファイバに伝送し、これと併せて電力120mWの1.48μmの半導体レーザダイオードの発振光を電力源とラマン増幅用の励起光源として用いた系によって評価した。その結果、受信端では約100mWの電力が受信され、かつ0.5dBのラマン増幅利得が得られることがわかった。用いられた光ファイバの損失がやや高いため、現在製造されている新しい光ファイバを伝送路として用いればより高いラマン増幅利得が得られることが予測される。さらに高い電力を伝送することによって無停電化に十分な電力伝送が可能であることを理論的に予測した。無線伝送系に関しては、光・電波融合技術を適用する無線システムの範囲を周波数で1GHz20GHzと想定し、その実験準備を進めた。連続波信号の全ての周波数での測定が可能である。また、実際のシステムでのデモンストレーションはIEEE802.11bで行えるようにした。さらに、アンテナの周辺回路と信号変調方式についての検討を行い、変調器として低消費電力の半導体電界吸収形変調器を用いる系の構成法についての検討に着手した。本研究計画の目的は、無線LANを用いた複数端末と1箇所の基地局からなる光ファイバ無線アクセス方式において、ノード局からレーザ光を光ファイバで基地局に伝送し、これを光電変換して給電を行うことによって基地局の外部電源を不要とするシステムの試作・評価である。今年度は、昨年度の要素技術に関する基本的な検討を踏まえたシステム実験を行った。ノード局から基地局への下り回線光信号は、無バイアス動作可能な単一走行キャリアフォトダイオードを用いることによって効率良く無線信号に変換され、2.45GHz帯無線LANに伝送可能なことがわかった。無線LANからの上り回線電気信号は電界吸収変調器を駆動し、『ノード局から供給される上り回線用のキャリア光を変調するために用いられる。その際の変調器のバイアス電圧は、やはりノード局から供給される給電光の光電変換によって得られるが、光電変換デバイスとしては、2直列4並列または4直列2並列のフォトダイオードアレーが最適であり、小電力でありながら電界吸収変調器のバイアス供給には十分であり、外部電源を不要とすることができた。さらに、変調器のバイアスと整合条件の最適化によりバイアスに必要な電力を低減することができ、余剰電力を無線信号用の低雑音増幅器駆動に利用することにより、無線リンクの損失を11dB改善できた。

なお、この給電光を用いた光信号のラマン増幅については、実験で用いた4km程度のノード局と基地局間距離では、ほとんど効果がないことが判明したが、距離が10kmを越えた場合にはラマン利得による損失補償の効果が出る可能性もあり、今後の検討課題とする。また、基地局におく電界吸収変調器として、アンテナと一体化した構造のものを開発中で、これを用いたシステム実験を現在計画中である。
一般物体認識における不正確な重みの更新がもたらす効果の分析と時系列データへの拡張

提案手法ShakeDropは「計算を狂わせる」ことで一般物体認識の精度向上をもたらす従来の常識とは異なる手法であり,効果が不明であった.この問題に対して,本年度は提案手法の効果の分析と大規模な検証を行った.次元圧縮法と呼ばれる高次元データの抽象化を行う手法を用いて,提案手法の導入が与える影響を可視化し,カテゴリ毎の分析を行った.分析結果から,提案手法は一般物体認識における誤分類を抑制するものの,提案手法では一部のカテゴリは上手く分類出来ないことが分かった.特に「少年」「少女」等の人を対象としたカテゴリ群や,「カエデ」「ナラ」等の木を対象としたカテゴリ群においては,「少年」ならば「少女」,「カエデ」ならば「ナラ」といった,それぞれ見た目が似ている別カテゴリに誤って分類される傾向が高かった.これらの可視化と分析から,提案手法は全般的な誤分類を抑制する働きがある一方で,一部のカテゴリに対しては影響が限定的であり,詳細なカテゴリを対象とした場合は注意が必要となることが分かった.また,幾つかの実証実験を通して,提案手法の認識精度が向上する条件を解明し,実験結果に基づく解釈を与えた.分析を進める中で,従来の推奨パラメータとは異なる有効なパラメータを新たに発見した.新たなパラメータは有効に機能するネットワーク構造が従来の推奨パラメータと異なり,2種類のパラメータを切り替えることで,より広範なネットワーク構造に対して提案手法が適用可能になった.これらの分析結果をもとに,比較的小規模なデータセットCIFAR-100で行っていた従来の実験に対して,より実環境に近い一般物体認識における標準的なデータセットImageNetでの実験を実施し,提案手法の有効性を確認した.当初の目標であった提案手法の効果の詳細な分析は達成できた.更に,得られた分析結果をもとに当初の計画を超えた追加実験を行い,大規模データセットを用いた,より実環境に近い厳しい条件で,提案手法の有効性を確認した.提案手法は「学習の阻害」を利用し一般物体認識の分類精度を向上させる手法であるが,従来の学習に用いられていたラベルへの工夫を取り入れていない.そこで,今後の研究は本年度の研究から得られた境界を広げる働きの知見をもとに,ラベルへ工夫を施すことで更なる精度の改善を目指す.提案手法ShakeDropは「計算を狂わせる」ことで一般物体認識の精度向上をもたらす従来の常識とは異なる手法であり,効果が不明であった.この問題に対して,本年度は提案手法の効果の分析と大規模な検証を行った.次元圧縮法と呼ばれる高次元データの抽象化を行う手法を用いて,提案手法の導入が与える影響を可視化し,カテゴリ毎の分析を行った.分析結果から,提案手法は一般物体認識における誤分類を抑制するものの,提案手法では一部のカテゴリは上手く分類出来ないことが分かった.特に「少年」「少女」等の人を対象としたカテゴリ群や,「カエデ」「ナラ」等の木を対象としたカテゴリ群においては,「少年」ならば「少女」,「カエデ」ならば「ナラ」といった,それぞれ見た目が似ている別カテゴリに誤って分類される傾向が高かった.これらの可視化と分析から,提案手法は全般的な誤分類を抑制する働きがある一方で,一部のカテゴリに対しては影響が限定的であり,詳細なカテゴリを対象とした場合は注意が必要となることが分かった.また,幾つかの実証実験を通して,提案手法の認識精度が向上する条件を解明し,実験結果に基づく解釈を与えた.分析を進める中で,従来の推奨パラメータとは異なる有効なパラメータを新たに発見した.新たなパラメータは有効に機能するネットワーク構造が従来の推奨パラメータと異なり,2種類のパラメータを切り替えることで,より広範なネットワーク構造に対して提案手法が適用可能になった.これらの分析結果をもとに,比較的小規模なデータセットCIFAR-100で行っていた従来の実験に対して,より実環境に近い一般物体認識における標準的なデータセットImageNetでの実験を実施し,提案手法の有効性を確認した.当初の目標であった提案手法の効果の詳細な分析は達成できた.更に,得られた分析結果をもとに当初の計画を超えた追加実験を行い,大規模データセットを用いた,より実環境に近い厳しい条件で,提案手法の有効性を確認した.提案手法は「学習の阻害」を利用し一般物体認識の分類精度を向上させる手法であるが,従来の学習に用いられていたラベルへの工夫を取り入れていない.そこで,今後の研究は本年度の研究から得られた境界を広げる働きの知見をもとに,ラベルへ工夫を施すことで更なる精度の改善を目指す.
外部領域におけるヘルムホルツ方程式のリゾルベント評価とその散乱問題への応用

古典物理学における波動方程式や量子力学におけるシュレディンガー方程式の定常問題であるヘルムホルツ方程式を外部領域において考察し、散乱問題において重要となる一様リゾルベント評価式を空間2次元の場合も含めて確立し、その応用として対応する非定常問題の解の評価である平滑化評価式を導いた。特に2次元の場合には従来負となり評価の出来なかった項を、放射条件に関連するHardy型の不等式を巧妙に用いることにより、評価することが出来ることが判明した。この結果として、3次元以上の場合に成立することがすでに証明されていた一様リゾルベント評価式を2次元の場合にも導くことに成功した。波動方程式やシュレディンガー方程式の定常問題であるヘルムホルツ方程式の解の評価である一様レゾルベント評価式を従来未解決であった2次元外部領域に対して確立した。数学的散乱理論の研究においてヘルムホルツ方程式のリゾルベント評価式は最も基本的なものであるが、これの評価式はポテンシャル項のない場合で全空間の場合には既に多くの結果がある。一方で、ポテンシャル項があったり非対称なエネルギー依存ポテンシャル項がある場合には研究は進んでおらず、特に2次元外部領域での評価式はここ30年にわたって未解決のままであった。本研究では放射条件に関連するハーディー型不等式を証明することによりこの未解決問題を解くことに成功した。更にこの応用として非定常シュレディンガー方程式の解の平滑化評価式や摩擦項を伴う波動方程式に対する極限振幅の原理の既存の結果の改良なども系として証明された。これまでに得られていた私の結果は既に日本数学会にて報告したが、結果をまとめてたものを論文として投稿し発表した。この結果に関して、2次元外部領域におけるヘルムホルツ方程式の一様リゾルベント評価式を初めて証明することができたものの、既存の研究結果から当然成り立つことが期待される、不等式の左辺と右辺における重み関数の双対性を保持した形での証明は出来なかった。本年度はこの点の改良に取り組み、望月清氏との共同研究により、この欠点を完全に改良することに成功した。その証明において注意すべきことは、重み関数として、2次元外部領域の場合にその成立が知られているHardy型の不等式に現れる重み関数を採用すればよいということである。私のこれまでの研究ではこの部分に対する注意が払われなかったために、不等式の左辺と右辺で成り立ってしかるべき重み関数の双対性が破れてしまっていた。なおこの結果は外部領域の場合のみに成り立つものであり、2次元全空間の設定では期待できそうもない。なおこの結果は2014年3月に学習院大学で行われた日本数学会にて報告した。この結果の応用として、2次元外部領域における対応する時間発展方程式(シュレディンガー方程式や相対論的シュレディンガー方程式、クラインゴルドン方程式、波動方程式)の解の評価式として重要な平滑化評価式も同時に確立した。また摩擦項を伴う波動方程式に対する定常問題に対しても、同様の方法でリゾルベント評価式が期待されるが現在計算中である。また今後の課題として、2次元全空間で磁場を伴うシュレディンガー作用素を考えた場合にある種の対称性やサポートコンパクト性などがあると重み関数として3次元以上のものを選ぶことができるという既存の結果があるので、そういった結果も考慮して我々の結果をさらに進展させていきたい。代表者はヘルムホルツ方程式や定常シュレディンガー方程式のリゾルベント評価式を研究した。従来の証明法を見直すことで、これまでは非負として単に落としていた項を残し、また近年のMochizukiによる不等式の証明法を見直すことで全ての空間次元に対してその成立が証明できた放射条件に関連するHardy型の不等式を有効利用することによって従来未解明であった全空間及び星状な障害物の外部領域におけるヘルムホルツ方程式及び定常シュレディンガー方程式のリゾルベント評価式を確立することが出来た。この応用として、空間2次元における対応する発展問題(シュレディンガー方程式、相対論的シュレディンガー方程式、クラインゴルドン方程式、波動方程式)の解の平滑化評価式や、また1966年にMizohata-Mochizukiによって証明されて以来進展のなかった摩擦項を伴う波動方程式に対する極限振幅の原理を空間の形状及び次元並びに摩擦項の係数関数の遠方での減衰度の条件を緩和して示すことが出来た。また分担者たちは弾性波動方程式の解の漸近的な性質、多様体上のストークス方程式の解の正則性等の研究を実行し、其々の分野で未解決であった問題を解決し進展させている。ハーディー型の不等式の証明の簡略化によりこれの一般化が可能となり、放射条件に関連するハーディー型の不等式が空間1次元以上で証明された。これを巧妙に用いることによりヘルムホルツ方程式の2次元外部領域でのリゾルベント評価式で従来は負となり評価できなかった項を補うことが出来て結果が証明された。

各人の努力によりこれまでの研究の進展度はおおむね予定通りである。2次元外部領域におけるリゾルベント評価式は当研究で一応の解決を見たが、その評価式としての最適性(optimality)の観点からはやや不満の残る結果である。これをもう少し精密に研究し、多次元の結果と比べて劣るのが2次元特有の問題なのか、或いは評価に甘いところがあるからなのかを考察する。また、極限振幅の原理の結果に関し、既存の結果では摩擦項の係数関数の非負性を仮定すればそのマキシマルノルムの制限は不要である点を考慮すれば本研究で得られている結果が最良かどうかはやや問題があろう。これらについても考察をする。代表者の研究に関しては、2次元外部問題の他の様々な問題への応用を目指す。特に波動方程式の解の局所エネルギー減衰評価の見直しを考察する。また、昔Iwasakiが論じた、摩擦項を伴う波動方程式に対する極限振幅の原理の収束のレートに関する結果を見直し、我々の設定でどういう結論がもたらされるのかを考察する。分担者の研究に関しては、まず弾性波動方程式の漸近的性質に関して、まだ評価できていない場合を考察して、最終的な結論を得るべく研究を進めていく。また、多様体上のストークス方程式の解の正則性の問題に絡み、問題の一般化、条件の緩和等を考察し、併せてこれら結果の様々な未解決問題への応用を目指す。国内外の関連研究者とのディスカッションを通じて最新の研究成果に関する情報収集を行い、それを本研究に生かすための旅費、また研究を遂行するために必要な物品費、関連研究者の招聘や出張などに必要な謝金や旅費などに支出する。代表者、分担者ともに、これまでに得られた研究結果を論文にまとめ投稿する。また国内外の様々な関連研究集会に参加し、アナウンスをし、世界各国の関連研究者と質疑応答することで更に多くのみ解決問題に取り組む。これらの研究活動に次年度の研究費を使用する予定である。
欧州統合の法政策過程の実証的分析

1992年の域内市場統合の完成後,今やEU拡大が課題となった.拡大を睨んで,EUは,大きな制度設計の季節を迎えており,動態的かつ学際的研究が不可欠となっている.本研究は,法学研究者と行政学・政治学研究者との学際的連携により,一方で,法政策決定過程・執行過程を,ECレヴェルおよび加盟国レヴェルの双方につき分析しうる研究態勢を組織すること,他方で複数領域にまたがる政策調整の問題,例えば会社法と労働法との抵触問題等の分析を目的とするものであった.共同研究者が順次,各自の問題意識を整理・報告する会合を重ねる過程において,専攻を異にする法学研究者と行政学・政治学研究者とでは,等しくヨーロッパ統合を研究する場合でも,着眼点が異なることが明らかになった点は,相互にとって極めて刺激的かつ有益であった.例えば,EC法研究者の関心の中心は,当然ながらEC裁判所による法形成にあるのに対して,行政学・政治学の専攻者の関心は,むしろECおよび加盟国レヴェルの政策決定過程にある.その結果,前者がEC法による加盟国国内法の「ヨーロッパ法化」に着目するのに対して,後者は,むしろECレヴェルにおける政策決定過程における政策間調整の困難,議会外の街頭行動に注目する傾向が強く,同じくヨーロッパ統合研究といっても,全体的なイメージが大きく異なることが,認識できたからである.今後近い将来においても,EC法研究は更に重要な意義を持つことになるものと思われる.例えば,欧州憲法起草会議(Convention)は,本年6月には欧州憲法草案を提出することになっており,今後とも欧州統合の推移をフォローしていきたいと考えている.1992年の域内市場統合の完成後,今やEU拡大が課題となった.拡大を睨んで,EUは,大きな制度設計の季節を迎えており,動態的かつ学際的研究が不可欠となっている.本研究は,法学研究者と行政学・政治学研究者との学際的連携により,一方で,法政策決定過程・執行過程を,ECレヴェルおよび加盟国レヴェルの双方につき分析しうる研究態勢を組織すること,他方で複数領域にまたがる政策調整の問題,例えば会社法と労働法との抵触問題等の分析を目的とするものであった.共同研究者が順次,各自の問題意識を整理・報告する会合を重ねる過程において,専攻を異にする法学研究者と行政学・政治学研究者とでは,等しくヨーロッパ統合を研究する場合でも,着眼点が異なることが明らかになった点は,相互にとって極めて刺激的かつ有益であった.例えば,EC法研究者の関心の中心は,当然ながらEC裁判所による法形成にあるのに対して,行政学・政治学の専攻者の関心は,むしろECおよび加盟国レヴェルの政策決定過程にある.その結果,前者がEC法による加盟国国内法の「ヨーロッパ法化」に着目するのに対して,後者は,むしろECレヴェルにおける政策決定過程における政策間調整の困難,議会外の街頭行動に注目する傾向が強く,同じくヨーロッパ統合研究といっても,全体的なイメージが大きく異なることが,認識できたからである.今後近い将来においても,EC法研究は更に重要な意義を持つことになるものと思われる.例えば,欧州憲法起草会議(Convention)は,本年6月には欧州憲法草案を提出することになっており,今後とも欧州統合の推移をフォローしていきたいと考えている.本研究は,EC法専攻者に実定法学者が加わり,これら法学研究者と行政学・政治学研究者との学際的連携により,法政策決定過程・執行過程を,ECレヴェルおよび加盟国レヴェルの双方につき分析しうる研究態勢を組織することを目的とするものであった.本年度の研究の第一の課題は,各研究分担者が,自己の問題関心を他の共同研究者と共有するとともに,ブレーンストーミングを通じて,より密接な共同研究を遂行できる研究対象領域,研究の視角を探ることであった.そのために,共同研究者が順次,現時点での問題意識を整理・報告する会合を重ね,共同研究者全員が,互いの問題関心を知ることができた.特に,専攻を異にする法学研究者と行政学・政治学研究者とでは,等しくヨーロッパ統合を研究する場合でも,着眼点が異なるため,共同研究者の間で自由な討議を行えたことは,相互にとって極めて刺激的かつ有益であった.本年度の研究の第二の課題は,研究資料の博捜・収集作業であった.ヨーロッパ統合研究においては、2004年に条約改正交渉が予定され,2002年2月末からその準備会議(Convention)が活動を開始したことに見られるように,特に展開が速いため,過去の資料・文献のみならず,最新の資料収集を常に心がけねばならない.また,それぞれの研究領域についても,不可欠の専門誌でありながら,研究室に存在しないもの(例えば,Journal of European History, Journal of European Social Policy等)も少なくなかったため,それらをリストアップするとともに整備することができた.来年度は,更に学際研究の対象領域を絞り込み,問題意識を接近させていく作業を中心的課題とし,研究資料の系統的収集につとめることにしたい.本研究は,EC法専攻者に実定法学者が加わり,これら法学研究者と行政学・政治学研究者との学際的連携により,法政策決定過程・執行過程を,ECレヴェルおよび加盟国レヴェルの双方につき分析しうる研究態勢を組織することを目的とするものであった.共同研究者が順次,各自の問題意識を整理・報告する会合を重ね,互いの問題関心を知ることができたことは,今回の共同研究の大きな成果であった.特に,専攻を異にする法学研究者と行政学・政治学研究者とでは,等しくヨーロッパ統合を研究する場合でも,着眼点が異なることが明らかになった点は,相互にとって極めて刺激的かつ有益であった.

例えば,EC法研究者の関心の中心は,当然ながらEC裁判所による法形成にあるのに対して,行政学・政治学の専攻者の関心は,むしろECおよび加盟国レヴェルの政策決定過程にある.その結果,前者がEC法による加盟国国内法の「ヨーロッパ法化」に着目するのに対して,後者は,むしろECレヴェルにおける政策決定過程における政策間調整の困難,議会外の街頭行動に注目する傾向が強く,同じくヨーロッパ統合研究といっても,全体的なイメージが大きく異なることが、認識できたからである.しかし,他方で,従来のEC法研究が手薄であったビジネスロー以外の領域(例えば,移民政策,環境政策,社会政策等)を取り上げる必要があるとの認識に立って,複数領域を分担する水平的アプローチを採用したのであるが,個々の分野それ自体が既にかなり大きな政治・社会的意義を持つものであるため,これらの領域における研究を更に全体として有機的に関連づけて,共同研究全体の主題に収斂させるには,なお相当の工夫が必要であることを痛感せざるを得なかった.
幼若脳へ対するブメタニドと麻酔薬の作用に関する検討

幼若動物における鎮静に対して、Cl-共輸送担体によるCl-排泄機構の変化およびそれに伴うGABA受容体の脱抑制が関与している。われわれは、Cl-共輸送担体の一つであるKCC2の選択的活性化薬剤であるCLP290を投与することにより、ミダゾラムによって引き起こされる鎮静が増強することをを行動学的に明らかにした。また組織学手法を用いて、CLP290によって大脳皮質感覚野の興奮が抑制されることを明らかにした。また生化学手法を用いて、CLP290がKCC2のリン酸化を介して機能を活性化することを明らかにした。ミダゾラムの鎮静作用が幼若ラットで減弱していて,この鎮静作用の減弱が細胞内にClイオンを汲み入れるClトランスポーターのNKCC1の選択的阻害薬のブメタニドの前投与により打ち消されることが示されている1,2。今回我々は他の全身麻酔薬でも同様の現象が認められるか否か検討した。生後7日齢,28日齢のSDラットを使用。ブメタニド10μmol/kg腹腔内投与する群と生理食塩水を投与する群の二群に分け,その1時間後にプロポフォール50mg/kg腹腔内投与し,その30分後にrighting reflex latencyを測定した。生後7日齢においては,生理食塩水+プロポフォール投与群VSブメタニド+プロポフォール投与群で,26.5±22.8秒VS52.6±8.0秒(P=0.031)で有意差を認めた。一方,生後28日齢においては,生理食塩水+プロポフォール投与群VSブメタニド+プロポフォール投与群で,52.7±19.2秒VS53.7±12.4秒で有意差を認めなかった。生理食塩水+プロポフォール投与群で生後7日齢と生後28日齢のageの違いでのプロポフォール自体の鎮静作用の比較を行ったところ,P=0.057で統計学的有意差は認めなかったが,幼若ラットでの鎮静作用の減弱の傾向を認めた。この結果はおおむね論文2と一致しており,幼若脳においては細胞内Clイオン濃度が成熟脳より高い部位が存在するためため,GABAA受容体刺激により,その部位における脱分極を介した興奮正反応が生じるため鎮静作用が減弱していると考えられた。前回我々の施設においてミダゾラムが幼若脳において興奮性活動を惹起し鎮静作用が減弱していることを示した1。今回同様にGABAA受容体刺激作用を持つプロポフォールがNKCC1依存性に幼若脳において興奮性作用を惹起し、幼若動物では、成熟動物に比べそれら麻酔薬の鎮静作用が低下している、という仮説を検証した。また、プロポフォールの不動化作用におけるNKCC1阻害薬のブメタニドの影響についても検討した。平成25年度は鎮静作用への影響を行動実験で検討した。平成26年度は、プロポフォール(75mg/kg)の不動化作用に対するブメタニドの影響について検討した。鎮静作用の検討で使用した50mg/kgのプロポフォールではTail-pinch withdrawal response(LTPWR)を抑制することができなかったため、適切な投与量を検討した結果、酸素投与下の75mg/kgがLTPWRを幼若、成熟ラットともに抑制できたためこのdoseで検討した。その結果、鎮静作用の効果とは異なり、幼若ラット、成熟ラットともにブメタニドはプロポフォールのLTPWRを増強しなかった。また、プロポフォールのLTPWRそのものも幼若ラット、成熟ラットで違いを認めなかった。このブメタニドの作用の違いを検討するため、神経興奮の検討を行うため、脊髄のpCREB免疫染色に取り組んだが、幼若ラットの脊髄はあまりにも細かく、現在免疫染色は困難を極めている。この結果はおおむね論文2と一致しており,幼若脳においては細胞内Clイオン濃度が成熟脳より高い部位が存在するためため,GABAA受容体刺激により,その部位における脱分極を介した興奮正反応が生じるため鎮静作用が減弱していると考えられた正向反射(righting reflex latency)の行動実験から,幼若ラットにおいてプロポフォールの鎮静作用は成熟ラットに比較して減弱していることが示された。これは,幼若脳にNKCC1の発現が成熟脳と比較して高いため細胞内Clイオン濃度が高い部位が存在することを示唆される。

続いて、脳スライスの免疫染色(pCREB)を行い,pCREB陽性細胞を脳の部位によってカウントし統計学的な比較検討を行う。組織学的検討でも、プロポフォールによるpCREBの増加が、ブメタニドで抑制される結果となり、現在論文投稿中である。無事論文化のデータをすべてとり終えた。生後7日齢、28日齢のSDラットを使用。ブメタニド(10umol/kg)投与および生食投与群に分け、その後プロポフォール(50mg/kg)腹腔内投与し、その30分後に対向反射を測定した。生後7日齢においては、ブメタニド投与により対向反射の時間短縮を認めた。一方で、生後28日齢においては、ブメタニドの効果はなかった。この結果は幼若ラットの脳内では、細胞内Cl濃度が高く、GABAA受容体刺激により、Cl流出に伴う脱分極を介した興奮性応答が生じるため鎮静作用が減弱していると考えられる。脳切片を用いた組織学的検討では、プロポフォール投与によるpCREBの増加が、ブメタニドで抑制される結果となった。幼若動物における鎮静に対して、Cl-共輸送担体によるCl-排泄機構の変化およびそれに伴うGABA受容体の脱抑制が関与している。われわれは、Cl-共輸送担体の一つであるKCC2の選択的活性化薬剤であるCLP290を投与することにより、ミダゾラムによって引き起こされる鎮静が増強することをを行動学的に明らかにした。また組織学手法を用いて、CLP290によって大脳皮質感覚野の興奮が抑制されることを明らかにした。また生化学手法を用いて、CLP290がKCC2のリン酸化を介して機能を活性化することを明らかにした。平成26年度中にある程度、免疫染色等で鎮静作用および不動化作用の行動実験を裏付けるin vivoのデータを得たかったが、前述のように幼若ラットの脊髄の免疫染色が困難を極めており、実験がスタックしている。NKCC1の機能に着目して研究を行ってきたが、今後はKCC2の機能に着目した研究を行っていきたいと考えている。麻酔薬平成26年度に得られた行動実験の結果を裏付けるin vivoのデータを免疫染色を中心に実験を施行し集めていく予定である。前述のように幼若ラットの脊髄は免疫染色は非常に困難であるため、特にプロポフォールの不動化作用へのブメタニドの影響の検討には脊髄以外の部位の免疫染色で裏付けのデータを取っていくことを考えている。我々の施設は脳スライスのpCREB免疫染色は容易に試行できるため、不動化作用に関しては、脊髄に作用する下行性疼痛抑制系の代表格である中脳水道周囲灰白質の免疫染色で代用する予定である。また、鎮静作用への検討としては、前回のミダゾラムのスタディー1と同様に海馬、視床に加えて、大脳皮質、扁桃体での免疫染色の検討を予定している。免疫染色の結果が集まり次第、行動実験の結果と合わせて論文化する予定である。正向反射(righting reflex latency)の行動実験から,幼若ラットにおいてプロポフォールの鎮静作用は成熟ラットに比較して減弱していることが示された。これは,幼若脳にNKCC1の発現が成熟脳と比較して高いため細胞内Clイオン濃度が高い部位が存在することを示唆される。今後の課題としてはそれを支持する裏付けが必要である。今後の実験の方向としては脳スライスの免疫染色(pCREB)を行い,pCREB陽性細胞を脳の部位によってカウントし統計学的な比較検討を行う。(in vivo実験)
口腔癌の再発・転移に対するバイオマーカーとしてのマイクロＲＮＡ探索

本研究は、口腔癌組織や血清中に存在し、癌遺伝子や癌抑制遺伝子発現を制御するノンコーディングRNAであるマイクロRNA(miRNA)の発現を検索するとともに口腔癌バイオマーカーとなりうるか否かを検討することを目的とする。同一舌癌患者から得た原発巣、リンパ節転移巣、転移巣に由来する培養癌細胞(OSCC)、初診時血清に対してマイクロアレイを用いてmiRNA発現を検索した結果、対照の口腔ケラチノサイトに比べ、いずれの試料においても低発現していたmiR-365-5pおよびmiR-4756-5pは、OSCCの増殖、浸潤能に強く関与していたことから、口腔癌のバイオマーカーとして有望であると考えられる。本研究は、口腔癌組織や血液中に存在し癌遺伝子や癌抑制遺伝子発現を制御するノンコーディングRNAであるマイクロRNA(miRNA)の発現を検索するとともに、有用な口腔癌バイオマーカーとなりうるか否かを検討することを目的とする。69歳女性の舌癌から得た原発巣組織、リンパ節転移巣、転移巣に由来する培養癌細胞(OSCC)、初診時血清に対して、総RNAを抽出し、miRNA発現をマイクロアレイ(3D-Gene、東レ株式会社)により検討した。健常人に由来する口腔ケラチノサイト(HKT)を対照に用いた。その結果、検索した1,709miRNAのうち、原発巣、転移巣、OSCCにおいて、HKTと比べ3倍以上高発現あるいは低発現したmiRNAは643あり、302は高発現、341は低発現を示した。高発現を示した302miRNAのうち、130は原発巣、80は転移巣、92はOSCCであった。低発現を示した341miRNAのうち、90は原発巣、62は転移巣、189はOSCCであった。原発巣、転移巣、OSCC全てにおいて、31miRNAは高発現、36miRNAは低発現していた。31高発現miRNAのなかで、miR-223,miR-4306を含む6miRNAは血清中でも高発現し、36低発現miRNAのなかで、miR-365*,miR-4756-5pを含む27miRNAは血清中でも低発現していた。以上の結果から、3つに共通して高発現を示す31miRNAは発癌(oncogenic)miRNA、低発現を示す36miRNAは腫瘍抑制(tumor suppressive)miRNAと考えられる。加えて、血清においても高発現あるいは低発現しているmiRNAは口腔癌のバイオマーカーの候補となりうることが示唆される。本研究は、口腔癌組織や血液中に存在し、癌遺伝子や癌抑制遺伝子発現を制御するノンコーデイングRNAであるマイクロRNA (miRNA)の発現を検索するとともに口腔癌バイオマーカーとなりうるか否かを検討することを目的とする。69歳女性の舌癌から得た原発巣組織、リンパ節転移巣、転移巣に由来する培養癌細胞(OSCC)、初診時血清に対して、マイクロアレイを用いてmiRNA発現を検討した。対照として、口腔ケラチノサイト(HKT)を用いた。その結果、検索した1,709 miRNAのうち、原発巣、転移巣、OSCCのいずれにおいても3倍以上高発現していたmiRNAは31個、1/3倍以下に低発現していたmiRNAは36個であった。さらにこれらの中で、血清中でも高発現していたmiRNAは6個、低発現していたmiRNAは27個であった(第22回欧州頭蓋顎顔面外科学会で発表済み)。これらの結果は、高発現miRNAが発癌(oncogenic)miRNA、低発現miRNAが腫瘍抑制(tumor suppressive)miRNA、血清においても高発現あるいは低発現しているmiRNAは口腔癌のバイオマーカーとなりうることが示唆される。平成26年度では、これらの組織・細胞における高発現miRNA、低発現miRNA、血清における高発現miRNA、低発現miRNAの中から、高発現miRNAとしてmiR-4306、低発現miRNAとしてmiR-4756-5pを選択し、miR-4306に対するinhibitorとmiR-4756-5pに対するmimicを作成しOSCCにトランスフェクションすることにより、OSCCの増殖能、浸潤能に対する効果を検討した。69歳女性の舌癌から得た原発組織、リンパ節転移巣、転移巣に由来する培養癌細胞(OSCC)、初診時血清に対して、マイクロアレイを用いてmiRNA発現を検索した。対照の口腔ケラチノサイト(HKT)に比べ、原発巣、転移巣、OSCCのいずれにおいても対照の3倍以上高発現していたmiRNAは31個、1/3以下に低発現していたmiRNAは36個あり、さらにこれらの中で、血清中でも高発現していたmiRNAは6個、低発現していたmiRNAは27個であった。平成27年度においては、これらの高発現miRNAの中からとくに発現の高かったmiR-140-3p, miR-4306, miR-223-3p, miR-4324に対するinhibitorを作成し、またとくに発現の低かったmiR-365a-5p, miR-4756-5p, miR-4284に対してmimicを作成した。これらをOSCCにトランスフェクトすることにより、OSCCの増殖能、浸潤能に対する効果を検討した。

その結果、OSCCの増殖能についてはいずれのmiRについても7ー50%の増殖抑制を認め、とくにmiR-365-5pおよびmiR-4756-5pのmimic処理により強い抑制がみられた。そこで、Matrigel Invasion Chamberを用いてOSCCにおける細胞浸潤能を検討したところ、いずれのmiRにおいても対照のnegative controlsiRNAに比べ、20ー84%の抑制効果が認められ、とくにmimicの3個は強い抑制を示した。これらの結果は、miR-365-5pおよびmiR-4756-5pは口腔癌のバイオマーカーとして有望であると考えられる。本研究は、口腔癌組織や血清中に存在し、癌遺伝子や癌抑制遺伝子発現を制御するノンコーディングRNAであるマイクロRNA(miRNA)の発現を検索するとともに口腔癌バイオマーカーとなりうるか否かを検討することを目的とする。同一舌癌患者から得た原発巣、リンパ節転移巣、転移巣に由来する培養癌細胞(OSCC)、初診時血清に対してマイクロアレイを用いてmiRNA発現を検索した結果、対照の口腔ケラチノサイトに比べ、いずれの試料においても低発現していたmiR-365-5pおよびmiR-4756-5pは、OSCCの増殖、浸潤能に強く関与していたことから、口腔癌のバイオマーカーとして有望であると考えられる。候補miRNAの癌浸潤、増殖における関与と癌患者血清における発現を検索予定であったが、大学の医局再編に伴う研究室関連の工事が5ヵ月に及んだため、計画が大幅に遅れた。外科系歯学最も高発現あるいは低発現したmiRNAについて、それらのmimicあるいはinhibitory miRNAを用いて、OSCCその他の口腔癌細胞の浸潤、増殖に対する機能解析を行うとともに、癌患者血清中での発現をRT-PCRで検討することを主体とする。組織あるいは培養細胞から抽出されたRNAの品質が不安定で、マイクロアレイ解析が遅れた。当該年度に医局再編に伴う研究室関連の工事が5ヵ月にも及んだため、補助事業期間延長承認申請書を提出し、未使用額の次年度使用承認を得た。本年度は単独の患者から得た培養細胞を解析したが、これまでに樹立されている培養細胞についてもmiRNAマイクロアレイを行うとともに、最も高発現あるいは低発現したmiRNAについて、それらのmimicあるいはinhibitory miRNAを用いて、OSCCの浸潤、増殖に対する機能解析を行う。また、上記した候補miRNAについて、癌患者血清中での発現をRT-PCRで検討することを主体とする。候補miRNAの機能解析を行うための試薬代に充てる。外注分のサンプルの調整が間に合わなかったため。次年度に他の実験計画分と合わせて使用予定である。
現代社会における民俗芸能の再創造

近年、民俗芸能(Folk Performing Arts)は学術的な価値のみならず、人々が広く共有しつつある地域文化に対する関心を満足させる材料として、もしくは地域社会が地域のアイデンティティを再構成するための文化的なシンボルとして、社会的な価値を付与されることが少なくない。研究代表者はこうした状況を促進する民俗芸能行政の理念と実際を検討するため、日本において既に文化財保護法やおまつり法に関係している省庁のみならず、おまつり法にもとづいたイベントを推進する支援事業実施機関として1992年末に設立された地域伝統芸能活用センターの関係者に対してもインタヴューを行なっている。また近年は、マーシャル諸島においても民俗芸能の現代的な位相に関する現地調査を開始している。本研究はこうした成果に立脚しながら、日本とマーシャル諸島において各省庁や地方公共団体が推進している民俗芸能行政の理念と実際について2つの具体的な研究目的を設定して、比較交流史的な視座をも導入しながら参与観察と資料収集による現地調査を3年間行なうものである。平成14年度の研究実績は諸般の事情によって海外調査に限定した。実際はアメリカ合衆国の中西部におけるマーシャル人コミュニティが存在するアイオワ州デュビューク市などにおいて、(1)民俗芸能大会や民俗芸能を舞台化する各種イベント、(2)博物館および関連施設における民俗芸能展示について、詳細な文献調査と現地調査を行なった。そして、上記した地域において、現代社会における民俗芸能の再創造を知らせる過程の実際を知ることができた。本研究はこうした成果に立脚しながら、日本とマーシャル諸島において各省庁や地方公共団体が推進している民俗芸能行政の理念と実際について2つの具体的な研究目的を設定して、比較交流史的な視座をも導入しながら参与観察と資料収集による現地調査を2年間行なうものである。平成12年度の研究実績としては、平成12年10月6日10日に兵庫県加西市の日吉神社の七社立会神事、平成12年10月13日21日に福井県高浜町の伊弉諾神社の祭礼をとりあげながら、(1)民俗芸能大会や民俗芸能を舞台化する各種イベント、(2)博物館および関連施設における民俗芸能展示について、詳細な現地調査を行なった。また、平成12年12月21日平成13年1月10にマーシャル諸島のマジュロ島において、(1)民俗芸能大会や民俗芸能を舞台化する各種イベント、(2)博物館および関連施設における民俗芸能展示について、詳細な現地調査を行なった。平成13年度の研究実績は諸般の事情によって国内調査に限定した。実際は兵庫県加西市の日吉神社の七社立会神事、福井県三方郡美浜町の弥美神社の祭礼と芸能、岩手県北上市の鬼剣舞と鬼の館、福井県三方郡美浜町の和太鼓、三重県四日市市の諏訪太鼓とおどりフェスタ、富山県砺波市等の獅子舞、奈良県奈良市の春日大社の田楽と細男、福井県遠敷郡上中町の地域づくりプロジェクトをとりあけながら、(1)民俗芸能大会や民俗芸能を舞台化する各種イベント、(2)博物館および関連施設における民俗芸能展示について、詳細な文献調査と現地調査を行なった。

また近年は、マーシャル諸島においても民俗芸能の現代的な位相に関する現地調査を開始している。本研究はこうした成果に立脚しながら、日本とマーシャル諸島において各省庁や地方公共団体が推進している民俗芸能行政の理念と実際について2つの具体的な研究目的を設定して、比較交流史的な視座をも導入しながら参与観察と資料収集による現地調査を3年間行なうものである。平成14年度の研究実績は諸般の事情によって海外調査に限定した。実際はアメリカ合衆国の中西部におけるマーシャル人コミュニティが存在するアイオワ州デュビューク市などにおいて、(1)民俗芸能大会や民俗芸能を舞台化する各種イベント、(2)博物館および関連施設における民俗芸能展示について、詳細な文献調査と現地調査を行なった。そして、上記した地域において、現代社会における民俗芸能の再創造を知らせる過程の実際を知ることができた。