hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世寺院史料に基づく儀礼分析を通した宗教的世界観形成の研究

その後、思想分析に入り、蔵王権現という素朴な山の神の信仰が、儀礼の実践を通じて大きく展開してゆく過程を跡づけた。(3)当初の研究計画には、中世における仏舎利(釈迦の遺骨)崇拝儀礼の研究が含まれている。24年度は、そのための基礎作業として、奈良の舎利信仰の実態を探るべく西大寺文書などの調査を行い(東大史料編纂所・奈良文化財研究所を対象に11月に実施)、今後の研究への見通しを立てることができた。本研究は中世国家に影響力を誇った大寺社が儀礼という媒体を通じて、神仏信仰の種々の形態と、その背景をなす宗教的世界観を、広く民衆を含む在地社会に定着させていった過程について、これを思想史上の問題として論じるものである。そしてそのモデルケースとして、中世の奈良という文化圏を選定し、また春日信仰という要素を重視してきた。最終年度である平成25年度は、冥界・顕界という中世社会に広く共有された中世の宗教的世界観の形成過程において、山岳霊場寺院や修験道が重要なモメントとなっていたことを、文献史料調査と現地調査(フィールド・ワーク)の両面から明らかにした。以下、具体的に記述する。春日奥山は中世奈良(顕界)の都市民にとって「冥界」として観念されていた。その基盤には民俗学が論じてきたように、古代以来の素朴な山中他界観があることは無論だろうが、そこから単線的に中世的な冥・顕の世界観が形成されたわけではなく、春日奥山を行場とする修験者(興福寺・東大寺僧)による参篭や地蔵供養の儀礼の実践が不可欠の役割を果たしたていたことを、春日山石窟・地獄谷石窟など中世の石仏・石造遺物の現地踏査(5・6月に実施)と、東大寺・興福寺関係文書の分析(奈良文化財研究所・東京大学史料編纂所・国立公文書館内閣文庫で8・9・11月に閲覧)を通じて明確にした。そのことによって、一昨年前から関係史料の調査と分析を進めてきた、白毫寺(奈良市)の一切経会という儀礼の成立背景に、この春日山冥界観念が大きく作用していたという結論に至ったことは、重要な研究成果と言える。また最終年度は、このような冥・顕という世界観の形成過程を、奈良以外の地域においても確認すべく、北部摂津地域の中山寺・清澄寺などの山岳霊場寺院の縁起説話(文献)の分析と、両寺の現地調査も行った(10月に実施)。このように中世的世界観の形成過程の解明にまで踏み込んだ、この度の成果は、最終年度に相応しい意義を有するものと言える。平成23年度は研究計画の通りに、中世奈良の寺院における宗教儀礼の実態究明に資する史料類の調査を実施することができた。一部、所蔵者側の意向で閲覧できなかったものもあるが、貴重な史料を撮影・複写することができ、そこから得られた知見を反映させた学会発表も行った。よっておおむね順調と自己評価できる。平成24年度は研究計画の通りに進行した。中世奈良の寺院における宗教儀礼の実態究明に資する史料類の調査をトラブルなく実施することができ、それに基づく思想分析も充分に深めることができた。さらにそこから得られた知見を盛り込んだ学会発表も行った。今後も、定期的に奈良の寺社が所蔵する史料の調査を継続・深化させてゆく計画であるが、本研究の射程は古文書や古典籍の調査に留まるものではない。平成23年度は、春日若宮おん祭の調査のみに終わったが、現在に伝承される奈良の寺社の宗教儀礼に対するフィールドワークを、これまで以上に強化してゆく必要がある。
新規エネルギー代謝関連転写因子TFE3による糖尿病治療法の確立

近年、食生活の欧米化に伴い日本においても、糖尿病・高脂血症・高血圧などの生活習慣病患者の急速な増加が社会問題となっている。本研究では、生活習慣病の治療標的の探索とその因子による生活習慣病に対する影響を検討し、新たな生活習慣病治療法・治療薬の開発に繋げることを目的とし研究を行った。生活習慣病の発症原因の一つに新たなエネルギー代謝遺伝子群の発現を制御する転写因子をスクリーニングし、TFE3を同定した。TFE3は糖尿病・高脂血症に関与する遺伝子(IRS-2,HKIIおよびInsig-1)の発現を制御した。IRS-2の発現の低下は高脂血症の原因であるSREBPにより引き起こされ、糖尿病を引き起こすことを報告している(Ide T et al. Nature Cell Biology 2004)。TFE3は逆に発現を上昇させることから糖尿病の改善効果が見込まれる。また、HKIIはグリコーゲン合成を増強させ、血中グルコースの低下を引き起こす。これらの効果は糖尿病の病態を改善させる期待がもてる。さらに、Insig-1は高脂血症の原因、SREBPの機能を阻害することが知られており、高脂血症に対しても改善効果が期待される。実際、TFE3を肝臓で過剰発現させた糖尿病モデルマウスではその病態が上の遺伝子の発現の上昇に伴い改善が見られた(Nakagawa Y et al. Nature Medicine 2006)。以上の結果から、TFE3は糖尿病・高脂血症の2つの病態の改善に働くキー遺伝子であることが明らかにされた。今後は、肝臓以外の脂肪・骨格筋などのエネルギー代謝責任臓器においてもTFE3の生活習慣病への影響を検討し、体全体での統合的な解析から、さらにTFE3の糖尿病治療の可能性を探る。現在、日本の食生活の欧米化に伴い糖尿病、高血圧などの生活習慣病患者の急速な増加が社会問題になっている。本研究では、生活習慣病の発症メカニズムの解明とともにそのメカニズムから新規な生活習慣病、特に糖尿病に対する治療法の確立を目的に研究を行なった。生活習慣病の発症の一因として、摂取した食物の体内でのエネルギーへの代謝異常が考えられている。この異常の長期的なスパンによる病態の悪化が発症へと結びつく。この長期的な異常には代謝調節を司る酵素の発現調節の異常が原因となる。本研究では、代謝調節に関わる遺伝子のプロモーター領域によく保存された配列をもとにスクリーニングを行ない新規なエネルギー代謝調節転写因子としてTFE3を同定した。TFE3は現在までにエネルギー代謝における機能は報告されておらず、エネルギー代謝において新規な転写因子であった。TFE3はほぼすべての臓器に発現し、糖尿病モデルマウス、ob/obマウスの白色脂肪組織において発現が増強されており、栄養条件の変化によりその発現量を変化させた。このことから、TFE3がエネルギー代謝に関与することが推測された。糖尿病モデルマウスではインスリンシグナル分子のIRS-2の発現の低下が糖尿病発症原因として知られている。IRS-2のプロモーター上にTFE3の結合部位を見い出した。IRS-2プロモーターを用いたルシフェラーゼアッセイおよびゲルシフトアッセイによりTFE3がIRS-2プロモーターへの直接的な作用し、IRS-2の発現を上昇させることを明らかにした。TFE3の組み換えアデノウイルスを作製し、ラット初代肝細胞に遺伝子導入した。TFE3の発現によりIRS-2の発現も上昇し、その下流因子であるAktの活性化を示した。それに伴いインスリンによるグリコーゲン合成も増強されインスリンシグナルの増強が見られた。以上から、TFE3はIRS-2の発現を誘導することでインスリンの感受性を増強することが明らかになった。
近代日本の工業化始動期における欧米農具の導入政策について

当初の計画ではプラオ(西洋犂)を内国勧業博覧会に出品していた埼玉県北足立郡大谷村向山の吉田為次郎と福島県安積郡郡山町の斉藤庄五郎について調査を進めていく予定であった。吉田については埼玉県文書館の調査により、ある程度の分析が進んだが、斉藤については未詳のままである。ただ斉藤について調査を進めていく過程で興味深い事実につきあたった。この調査をするにあたり、福島県文化センター歴史資料館に所蔵されている『県庁文書』の分析から開始したが、その際、福島県の場合は、西洋農具は農民ではなく(元)士族に貸与、又は払下げれていた事実が判明した。すなわち福島県は安積等の原野を開墾する者たちを中心に西洋農具の貸与や払い下げを行なったのであり、西洋農具の導入政策と士族授産が密接に結びついていたことが明らかとなった。また、北海道各地の博物館・資料館等を調査するにあたり、西洋農具があらゆる場所で展示されており、農具の性質、使用法等を学ぶことができたのは大きな成果である。東京近辺の調査では、立川の砂川源五右衛門(北多摩郡長)が大日本農会と密接に関連しながら、桑園をひらく際に西洋農具を使用していたことが明らかとなった。しかし、現在、史料発掘中であり、詳しい内容はわからない。今後も引き続き調査を行い、西洋農具の導入政策を研究していきたい。
認知行動療法を活用した教員と保護者の心の教育力向上のための実践的研究

本研究では、教育現場において児童生徒のメンタルヘルスの諸問題に対応する教職員のメンタルヘルス支援に関するスキルアップを目的に、有用な介入法について実践的研究を行った。まずは教職員のメンタルヘルス内容のニーズ調査を行い、その結果をもとに研修会を開催するとともに、研修会開催に向けた調査及び分析を行った。また教員が学校教育の中で実施可能な心の健康プログラム(「ハートフル・ファイル、チャレンジ・ファイル」)を開発し、研究協力校において実践し、児童からのプログラム実践に関する評価を受けた。プログラム内容をベースに保護者用リーフレットを作成後し、そのリーフレットに関する評価を行った。本研究の目的は,小・中学校における児童生徒のメンタルヘルス支援に向けた教員の心の教育実践力の向上を目指し,教育現場で有効なメンタルヘルスに関する支援法を確立させることにあった。本年度は,(1)現職小・中学校教員及び学校に配置されたスクールカウンセラーを対象に心の健康相談に関するアンケート調査を実施すること,(2)結果から得られた研修内容に関するニーズを主軸に,また先行研究・文献研究をもとに心の健康プログラム内容の選定を計画にあげた。研究計画に基づき公立小学校小学校15校(297名),中学校7校(156名)計453名の教職員を対象に「児童生徒の心の健康問題」に関するアンケート調査を行った。教職員等が過去に経験した児童生徒の心の健康問題に関する対応では,小学校・中学校とも,(1)「感情の起伏の激しさ,不機嫌,キレやすいなどの情緒不安定」,(2)「読み・書き・算数(数学)など通常の指導で上達困難な状態(学習障害)」,(3)「じっとしていられない,その場とは関係ないことをやりたくなる多動性の問題」があげられた。次に心の健康問題に関する研修希望内容は,上記結果と同様の3項目があげられた。多くの教職員が対応にあたる機会のある問題に関し,より専門的な知識や対応への関心が集まっているとの結果を得た。児童生徒のメンタルヘルス支援に向けた研修内容(プログラム)としては,感情の起伏の激しさ,不機嫌,キレやすいなどの情緒不安定の問題をターゲットに絞り,認知行動療法的介入法を組み入れた研修会の開催や,児童生徒対応の多くは個別の事例であることから事例に即した対応法に関する研修会の開催を構成した。試行的なプログラムは次年度実施を行い,得られた結果に基づき,より有効な支援法について検討する予定である。本研究の目的は,メンタル不全等を抱えた児童生徒の対応にあたる教職員のメンタルヘルス支援に関する教育実践力の向上にある。平成26年度は昨年度アンケート調査結果をもとに心の健康プログラム内容として「感情の起伏の激しさ,不機嫌,キレやすいなどの情緒不安定」をターゲットに研修会を企画運営した。具体的な研修内容は,1.心理学的な見立てと実践に関する講演会,2.生徒指導の諸問題で経験した事例(架空事例)に関するグループワーク,3.認知行動療法(児童生徒の示す感情の波とその対応)に関する講演会,4.事例をワークシートで考える(アセスメントや支援計画法教授)であった。研修会参加者延べ総数は215名であった。本研究計画には研修会企画運営に関するアンケート調査も含めており,今回の研修会参加者を対象にアンケート調査を行った。教職員らの希望する研修会としては, 1.必要性を感じているテーマ設定,2.物理的,心理的なハードルの低さ,3.資料や話題が魅力的,という要因が揃った研修が求められていることが示唆された。このことから学校現場で教師らが日常的に困っていること,問題に感じていることを捉えていけるシステム構築が望ましいと考えられた。また,研修マネジメントにおいては日時と場所,広報を工夫することで物理的,心理的なハードルを下げることが重要といえる。心理的なハードルに関しては講師要因でもあるので,コミュニケーション能力に優れた講師を選定するだけでなく,教職員にとって関心のある話題を提供できるスキルのある講師を選ぶことも重要といえる。また,次年度保護者への啓発活動としてリーフレット配布を計画にあげており保護者と学校が連携のもと児童のメンタル支援に取り組むべく研究協力先を開拓し選定するに至った。本研究の目的は小・中学校の児童生徒のメンタルヘルスに関わる教職員の心の教育実践力の向上を目指し、教育現場で有効なメンタルヘルスに関わる支援法を確立させることにあった。平成25年度アンケート調査結果から現職教員は「感情の起伏の激しさ、不機嫌、キレやすいなどの情緒不安定な児童生徒」への対応に困難さを抱いていること、さらに研修会参加の基準としては「自分の興味・関心と合致している、研修内容に魅力を感じる、研修テーマに惹かれる」という点があがった。そこで平成27年度は研究計画にあげた心の健康プログラム実施者支援として2回にわたり研修会及び演習法を開催した。まず【イライラしやすい子どものマネジメント】と題し、怒りの理解、認知行動療法、エコロジカルアプローチ、マインドフルネスをベースに教職員に理解しやすい内容に援用し開催した。また教員が児童を支援する際に活用可能なワークシート(児童生徒の気持ちや考えを整理するためのヒント)を開発し演習を行った。次に児童生徒との信頼関係構築を目的に【イライラしやすい子どもの支え方】として、児童生徒のイライラの要因の教授や「教師・生徒における支援関係の3stepモデル」と題し、児童生徒との関係構築に関する研修会を開催した。その後ワークシートを活用し、イライラ(発火)のポイントの把握、対応の仕方など具体的実践法に関する演習を行った。上述した児童生徒のメンタルヘルスに関わる支援法の教授に関する研修会参加校から本研究で開発した心の健康プログラム

実践協力校を1校選出し、代表者が実際に学校教育現場を訪問する中、心理教育プログラム実践を教員に教授し支援を行った。また保護者対象の啓発活動として心理教育プログラム内容を平易な内容に改め、リーフレットを作成し配布した。研究協力校においては、心理教育プログラム実践活動のための基礎資料収集に向けたアンケート調査を実施した。本研究では、教育現場において児童生徒のメンタルヘルスの諸問題に対応する教職員のメンタルヘルス支援に関するスキルアップを目的に、有用な介入法について実践的研究を行った。まずは教職員のメンタルヘルス内容のニーズ調査を行い、その結果をもとに研修会を開催するとともに、研修会開催に向けた調査及び分析を行った。また教員が学校教育の中で実施可能な心の健康プログラム(「ハートフル・ファイル、チャレンジ・ファイル」)を開発し、研究協力校において実践し、児童からのプログラム実践に関する評価を受けた。プログラム内容をベースに保護者用リーフレットを作成後し、そのリーフレットに関する評価を行った。現職小中学校教職員を対象に教職員のメンタルヘルス支援に向けた実践力向上を目的に,感情の起伏の激しさ,不機嫌,キレやすいなどの情緒不安定な児童生徒への対応に関する研修会を企画運営できた。本研修会プログラムは,現職教員らが教育現場で対応に苦慮している内容に関する昨年度アンケート調査結果を反映させた。学校教育現場で対応に活かせるようグループワーク,ワークシートの活用などいくつかの実施法を取り入れ運営した。またより効果的な研修会運営に関するアンケート調査を行い,結果を今後の研修会運営に活かす予定である。これらはいずれも研究計画通りに遂行できた。心の健康プログラム内容としては,計画立案の際,教育現場において対応に苦慮している児童生徒のメンタル不全の諸問題について,不安や抑うつ状態を視野に入れていたが,感情の起伏の激しさ等がより深刻なテーマとして調査結果からうかがえたため,心の健康プログラム内容の修正が生じた点は昨年度同様である。社会科学本研究における成果目標にあげている教職員のメンタルヘルス支援実践力向上につながる研修会企画運営を進める。また研究協力校(小学校)に代表者も出向き教職員の実践をフォローしながら,さらにより効果的なプログラム開発に向けた検討を行う。加えて保護者を対象に児童のメンタル支援に向けた啓発活動を計画していく。これらの研究成果を日本発達心理学会で発表予定である。本年度にすでに小学校,中学校教員及び学校に配置されたスクールカウンセラーを対象に児童生徒の心の健康問題に関するアンケート調査を行い,結果の分析を遂行している。また結果をもとに,次年度研究計画にあげた研修会開催を企画し調整済みである。本年度の目的を達成したため,当初の計画通りと評価した。研究成果について結果分析を行い,結果の一部を日本教育心理学会,日本発達心理学会で発表予定である。研究計画に大きな変更はないが,研究協力先である教育委員会及び,小学校・中学校や教員の事情によって研修会開催数及び内容に多少の変更が起こりうる。
小児がん患児と家族を対象とした抗がん剤(CPM)曝露の実態調査

小児がん領域では、固形腫瘍、血液腫瘍共に揮発性薬剤である大量CPM投与が標準的に、繰り返して、なされている。家族は患児と濃厚に接しているため、抗がん剤を取り扱う医療者に比して、体液や排泄物を介して抗がん剤曝露の影響を受ける可能性が高いことが予想される。本研究では、抗がん剤職業性曝露と同時に小児がん患児の付き添い家族への抗がん剤曝露、その経路、曝露時間、量などの詳細を解析することで、抗がん剤治療を受ける全ての患児、家族および医療従事者の安全の担保に資する曝露回避ガイドラインの作成を目指す。
特発性正常圧水頭症に対する手術効果の予測に関する研究

特発性正常圧水頭症(idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus: iNPH)はシャント手術により症状が改善するが、すべての患者が手術で改善するわけではない。そのため、脳脊髄駅排除試験が手術の効果予測に用いられるが、侵襲的な方法であり、また手術の効果を完全に予測することは難しい。本研究にて、非侵襲的な脳機能検査である頭部MRIによる形態の特徴や脳波検査によるパワーバリアンス解析によりiNPH患者に対するシャント手術効果予測がある程度可能であることを示した。また、シャント手術によりiNPH患者の精神症状や介護負担が改善することも示した。特発性正常圧水頭症(idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus: iNPH)は、シャント手術により、症状の改善が期待できる可能性のある疾患であり、手術の効果を予測するため脳脊髄液排除試験が広く行われているが、完全に手術の効果を予測することは難しい。本研究において、手術の効果をより正確に予測することが可能かどうかを検討することを目的とした。iNPH患者の脳波に対し、規格化パワーバリアンス(Normalized power variance: NPV)解析を行い、髄液排除前後でのNPV値の変化量と脳機能回復と髄液排除前後での変化を検討し、シャント手術の効果予測を試みた。24人のiNPH患者を髄液排除試験や手術による改善群11人と非改善群13人に分けた。改善群において、髄液排除前と比べ、髄液排除後にα帯域のNPV値の有意な減少が内側前頭葉で見られた。非改善群において、髄液排除前と比べ、髄液排除後にα帯域のNPV値の有意な減少が背外側前頭前皮質で見られた。また、24人の患者において、α帯域のNPV値の髄液排除前後の変化について、左背側前頭葉での変化と髄液排除による歩容の改善、右前頭前野前部および左背外側前頭前皮質での変化と髄液排除による歩行速度の改善、内側前頭葉での変化と髄液排除による歩行速度の改善、右背外側前頭前皮質での変化と髄液排除によるWMS-Rの精神統制の改善、各々に有意な相関が見られた。さらに、内側前頭葉および左背側前頭葉におけるα帯域のNPV値の髄液排除前後の変化を用いて、シャント手術効果予測を行ったところ、陽性予想率は100%、陰性予想率は66%であった。以上より、侵襲的なシャント手術の結果を非侵襲的に安価に予測する客観的手法として、脳波を用いることが有用であることが示唆された。特発性正常圧水頭症(idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus: iNPH)は、手術により、その症状である認知機能低下や歩行障害、尿失禁が改善する事が期待できる疾患であるが、症状が改善しない患者も存在する。手術の効果を予測するため、脳脊髄液排除試験が広く行われているが、完全に手術の効果を予測することは難しい。本研究において、iNPHの患者に対し、脳機能画像、神経生理学的検査、脳脊髄液の生化学的所見を用いて、手術効果をより正確に予測することが可能かどうかを検討することを目的とした。特発性正常圧水頭症(idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus: iNPH)は、シャント手術により症状が改善するが、すべての患者が手術で改善するわけではない。そのため、脳脊髄液排除試験を行い、手術の効果予測を行うが、浸襲的な方法であり、また手術の効果を完全に予測することは難しい。非浸襲的な脳機能検査である脳波を用いた、脳波パワーの分散値を計算する脳波NPV(Normalized Power Variance)解析は、脳波律動の状態変化を鋭敏に検出するとされている。昨年度、髄液排除試験前後の脳波にNPV解析を行う事により、髄液排除試験による脳機能変化を前頭葉の各部位で捉える事が出来る点を明らかにした。本年度は、シャント術前の脳波を用いて、手術の効果を予測できるかどうかを調べるため、シャント術による改善群9例、非改善群9例について、検討した。この2群で年齢、性差、術前の認知機能、歩行機能に有意な差は見られなかった。脳波上のベータNPVの値が、右前頭前野前方(Fp2)、右側頭部(T4)および右後頭部(O2)において、非改善群に比べ、改善群で有意に高値であった。さらに、これらの部位のベータNPVの値を用いて、髄液シャント手術の効果を陽性的中率80%、陰性的中率88%で判別できた。以上のことから、脳波NAT解析は、髄液シャント手術効果予測に有用である可能性が示された。また、シャント術により症状が改善した患者11例について、脳髄液排除試験前後でのTimed Up and Go Testを繰り返し施行した時の標準偏差と最速値が有意に改善しており、かつこの二つの変化は有意に相関していることを明らかにした。このことからシャント術により症状が改善する患者において、脳髄液排除前後で歩行機能のばらつきは少なくなることが示された。さらに、シャント術により、ほとんどのiNPH患者では精神症状が改善することも示した。特発性正常圧水頭症(idiopathic normal pressure hydrocephalus: iNPH)患者には生活の質や介護者の介護に影響を及ぼす可能性のある、精神症状がみられる。iNPHはシャント手術にて認知機能障害、歩行障害、排尿障害が改善する疾患であるが、この手術により精神症状が改善するか、また精神症状と介護負担の関連がどうなるかを調べた。

シャント手術を受け、術後3か月の経過観察を行った、22名のiNPH患者に対し、Neuropsychiatric Inventory (NPI)とZarit Burden Interview (ZBI)を用いて、術前と術後3か月の時点の精神症状と介護負担を評価した。そして、このNPIとZBIの術前と術後3か月の変化およびこれらの2つの変化と認知機能障害、歩行障害、排尿障害の術前と術後3か月の変化の関連を調べた。結果は次の通りである。1NPIの合計点、アパシーの得点、うつの得点は手術の後で有意に改善した。2NPIの合計点、アパシーの得点、脱抑制の得点、易刺激性の得点の術後3か月の改善はZBIの術後3か月の得点の改善と有意に正の相関がみられた。3アパシーの得点の改善は前頭葉機能を評価する、Frontal Assessment Batteryの術後3か月の改善と有意に相関した。以上より、シャント手術はiNPHの認知機能障害、歩行障害、排尿障害の改善のみならず、精神症状の改善にも効果があり、精神症状の改善はiNPH患者の介護負担の軽減にもつながることを明らかにした。特発性正常圧水頭症(idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus: iNPH)はシャント手術により症状が改善するが、すべての患者が手術で改善するわけではない。そのため、脳脊髄駅排除試験が手術の効果予測に用いられるが、侵襲的な方法であり、また手術の効果を完全に予測することは難しい。本研究にて、非侵襲的な脳機能検査である頭部MRIによる形態の特徴や脳波検査によるパワーバリアンス解析によりiNPH患者に対するシャント手術効果予測がある程度可能であることを示した。また、シャント手術によりiNPH患者の精神症状や介護負担が改善することも示した。特発性正常圧水頭症患者について、20例の手術を受けた患者を想定していたが、対象患者数が目標数に到達していない。また、脳脊髄液のメタボノミクス解析が進んでいない。健常者との比較も十分に行うことが出来ていない。神経心理学特発性正常圧水頭症患者の診療を続け、研究対象患者数を増やし、すみやかに必要なデータを収集し、今まで集まったデータをまとめて解析を行っていく。研究計画の中で予定されている脳脊髄液のメタボノミクス解析が進んでおらず、また、脳波を用いた解析は進んでいるが、脳磁図を用いた解析は進んでいないため。大阪大学医学部附属病院神経科精神科神経心理外来にて、iNPH疑いの患者に対して、認知機能検査、精神症状評価、神経学的診察、頭部MRI、脳血流SPECTなどを施行し、診断が行われている。その結果、possible iNPHと診断され、入院しタップテストを施行する患者で本研究参加の同意を取得できた患者数は16名である。この同意を得ることができた患者ごとに頭部MRIをとることはできているが、安静時fMRIを行うことはできておらず、形態解析のみである。また、脳脊髄液は採取できているが、バイオマーカー検索のためのメタボノミクス解析はまだ行うことができていない。脳磁図に関しても測定を行うことはできているが、解析には至っていない。特発性正常圧水頭症患者について、20例の手術を受けた患者を想定していたが、期間内に対象患者の受診がなかった。
歯科再生工学のための無血清培養液の開発

歯の再生工学には、歯上皮細胞と歯間葉系細胞の体外増幅と分化能の亢進が必要である。そこで、無血清培養液の開発を目指して実験を重ねた結果、無血清での歯科再生学の進展に有用な知見を得ることができた。歯の再生工学に、歯上皮細胞と歯間葉系細胞の体外増幅と分化能の亢進が必要である。・ヒト歯髄幹細胞をoutgrowth法あるいはコラゲナーゼ法にて分離して無血清培地で培養した。初代はSTK1が、植え継ぎ後はSTK2が10%ウシ胎児血清培地よりも増殖を促進した。さらにSTK2で増幅したヒト歯髄幹細胞は従来法よりも高い石灰化能を示した(Fujii-S,Kato-Y.投稿準備中-A)。なお、歯髄幹細胞は乳歯および永久歯から分離したが、どちらの幹細胞もSTK1あるいはSTK2により10%ウシ胎児血清含有培地よりも顕著に増殖した。さらに10%ウシ胎児血清含有培地で培養した歯髄幹細胞は老化細胞の特徴である大型の扁平な細胞へと変化したのに対して、STK1あるいまSTK2で培養した歯髄幹細胞は、若い細胞の形態の特徴を長期間維持した。・ヒト歯髄幹細胞をヒトMSCの石灰化を促進するSTK3とインキュベートしたが、石灰化を誘導しなかった。現在、各種追加因子の影響を検討している。STK3には歯髄幹細胞の骨分化に必須であるTGF-bが含有されていないため、TGF-bにもっとも注目している。・ヒト歯髄幹細胞のマーカー遺伝子を明らかにした。これらのマーカー遺伝子は線維芽細胞、歯根膜細胞、間葉系幹細胞で発現せず、無血清培地で増幅した歯髄幹細胞で発現していた(Fujii-S,Kato-Y.投稿準備中-B)。歯髄幹細胞のマーカー遺伝子としては、MSX1,MSX2,TBX2,SFRP1,TGFB2,MAP3K5,PDE5A,およびENTPD1などが有望である。
造血器腫瘍細胞の化学療法剤誘導アポトーシスの制御機構の解明と新規制御法の開発

化学療法剤による造血器腫瘍のアポトーシス誘導シグナル伝達機構を明らかにし、造血器腫瘍細胞の増殖を調節する種々のシグナル伝達機構との関連を解明する目的で研究を行った。Etoposide等の化学療法剤は白血病やリンパ腫細胞株において低分子量G蛋白Racを活性化したが、Rac依存性にp38 MAPキナーゼが活性化され、化学療法剤によるG2期での細胞周期停止を促進しアポトーシスを抑制した。また、Etoposide等の化学療法剤はチロシンキナーゼLynを活性化し、Lynと結合したサイクリン依存性キナーゼCdc2のTyr15のリン酸化を介してその活性を抑制する事で、G2期での細胞周期停止誘導したが、細胞内アダプター蛋白CrkLはこの機構に抑制的に機能した。IL-3やエリスロポエチン等の造血サイトカインは、化学療法剤によるChk1活性化とCdc2のチロシンリン酸化を亢進させることにより、細胞周期停止を促進しアポトーシスを抑制したが、β1インテグリンを介した細胞接着はこれらと逆の影響をもたらした。リンパ腫細胞におけるBCL6の強発現は、化学療法剤に対する耐性をもたらすことが示されたが、阻害剤等を用いた検討から、BCL6は化学療法剤による活性酸素の産生を抑制する因子の遺伝子発現を誘導することにより、アポトーシスを抑制するものと考えられ現在この因子について検討中である。以上の検討から明らかにされた、シグナル伝達因子、細胞周期調節因子、癌遺伝子産物等の化学療法剤誘導性アポトーシス制御機構における意義の検討結果を基に、現在これらの因子を分子標的とした治療法や化学療法耐性克服法の開発の為の検討を行っている。
ヒトの食物摂取欲求が脳に及ぼす影響の非侵襲的計測研究

本研究は、ヒトの食物や食品の摂取欲求が脳に及ぼす影響を非侵襲的計測法を用いた客観計測と、心理実験による主観評価(官能検査)法とを組み合わせた実験と解析によって明らかにすることが目標である。本研究では、機能的磁気共鳴イメージング(fMRI)とVAS法を用いた官能心理評価を実施することにより、食物摂取時の4条件(空腹/満腹、食物有/無)によるデータ解析、および食物摂取後の時間経過の解析の結果、脳内の食物摂食中枢、島皮質、前頭眼窩野の部位の活性化が顕著であることが確認され、食物摂取におけるこれらの部位の情報処理の重要性が明らかとなった本研究は、ヒトの食物や食品の摂取欲求が脳に及ぼす影響を非侵襲的計測法を用いた客観計測と、心理実験による主観評価(官能検査)法とを組み合わせた実験と解析によって明らかにすることが目標である。本研究では、機能的磁気共鳴イメージング(fMRI)とVAS法を用いた官能心理評価を実施することにより、食物摂取時の4条件(空腹/満腹、食物有/無)によるデータ解析、および食物摂取後の時間経過の解析の結果、脳内の食物摂食中枢、島皮質、前頭眼窩野の部位の活性化が顕著であることが確認され、食物摂取におけるこれらの部位の情報処理の重要性が明らかとなった本研究の目的は、人の食物摂取欲求が脳に及ぼす影響を非侵襲的計測手法による客観的計測法と心理実験による主観計測(官能検査)法とを組み合わせた実験と解析によって明らかにし、主観と客観との関係、食欲メカニズム・「おいしさ」の脳内情報処理のメカニズムの解明を行うことである。そこで本年度は、食物摂取によって脳内部位の活性化/不活性化が可視化できる機能的磁気共鳴イメージング(fMRI)法を用い、被験者が空腹状態/満腹状態の各条件下でグルタミン酸ソーダ(MSG)を摂取した後、時間を経過するにつれて脳内にどのような影響が見られるかをfMRI実験による脳画像計測を行うとともに、VAS(Visual Analog Scale)を用いた官能検査を実施することによって、この時の心理データをも計測し、これらの継時的変化状態の観測と解析を実施した。特に、fMRIによる脳計測では、我々がこの研究のために独自に開発したevent related fMRI法のタスクとして、被験者に食物関連画像と非食物画像(具体的には風景画像など)を提示することによって、食物摂取による脳内部位の変化と賦活部位を計測し、それらの継時的な応答脳画像の解析を行った。本研究では、全ての実験被験者に対して倫理規定に基づくインフォームドコンセントによる同意の下に食事の制御(空腹/満腹)を行ってもらい、午前中の定められた定刻に実験を実施した。本年度の上記研究によって、ヒトの食物摂取欲求が脳内に一定の影響を及ぼしている実態が明らかとなったので、fMRI脳画像応答データとVASによる心理実験データの対応、及び解析を進めている。また、本年度に得られたこれらの研究成果は、22年度の日本生体磁気学会、および日本味と匂学会等に口頭発表・論文発表を行った。本研究は、人の食物や食品の摂取欲求が脳に及ぼす影響を非侵襲的計測による客観計測と心理実験による主観計測(官能検査)とを組み合わせた実験と解析によって明らかにし、主観と客観の関係、食欲メカニズム・「おいしさ」の脳内情報処理の解明を目的とする。また、このような脳内の食物・食品摂取欲求の仕組みを応用して、現実的な課題である肥満解決への方策、過食症や拒食症の治療・予防への適用、健康な食生活・食育のための生活改善・QOLの向上等に活かす応用を目指す。本年度は、具体的には、食物摂取によって脳内部位の活性化/不活性化を可視化できる機能的磁気共鳴イメージング(fMRI)法を用いて、空腹状態/満腹状態の各条件下での食物摂取実験を、時間の経過とともに脳内の影響をevent related法によるfMRI撮影で観測すると同時に、我々が独自に開発したVAS(Visual Analog Scale)による官能検査心理実験も行った。このような人の食物摂取欲求に関する脳機能計測の研究は、世界でもまだ研究が成されていない挑戦的な研究分野であり、ヒトの食物摂取に関する脳機能解明に対する研究意義は極めて大きいものがある。このため、23年度は、あらかじめ食物摂取条件を厳密に制御した4条件(空腹状態/満腹状態,食物有り/無し)によるfMRI撮影を、食物摂取後の時間経過とともにリアルタムに計測する実験を実施して、これらのデータの解析と分析を実施した。本研究は、ヒトの食物や食品の摂取欲求が脳に及ぼす影響を非侵襲的計測法を用いた客観計測と心理実験による主観評価(官能検査)法とを組み合わせた実験と解析によって明らかにし、主観と客観との関係、食欲のメカニズム・食の「おいしさ」の脳内情報処理の解明を目的とする。また、このような脳内の食物・食品摂取欲求の仕組みを応用して、現実的な課題である肥満解決への方策、過食症や拒食症の治療・予防への適用、健康な食生活・食育のための生活改善・生活の質(QOL)向上等に活かす応用を目指す。本年度は、本研究課題の最終年度となるため、食物摂取によっていかなる脳内部位が活性化されるか、また如何なる部位は不活性であるかを可視化する方法として、機能的磁気共鳴イメージング(fMRI)法を用いて、空腹状態/満腹状態の各条件下での食物摂取実験を行った。この実験では、時間の経過とともに食物摂取後に脳内の影響をevent related法によるfMRI撮影で観測するともに、我々が独自に開発した心理学的なVAS(Visual Analog Scale)法を用いた官能検査実験による評価も行った。

また、この実験では、あらかじめ食物摂取時に制御した4条件(空腹/満腹x食物有り/無し)によるfMRI撮影の解析を行い、食物摂取後の時間経過とともにリアルタイムに計測する実験を実施した。以上の実験データを詳細に解析・分析した結果、脳内の食物摂食中枢、味覚の中枢である島皮質(insula)、および、前頭眼窩野(OFC)部に活性化が顕著に認められ、これらの脳部位で食物摂取欲求の処理が行われている結果が得られた。以上の研究成果をまとめて、味と匂い・食に関する内外の学会、神経科学の学会に研究発表を行った。これらの研究成果は、世界的にも未解明である食の摂食欲求に関する研究分野にとって極めて重要な意義のある成果であると考えられる。我々のこれまでの実験研究において、被験者の協力の下に、世界でもまだ試みられていない食物摂取を厳密に制御した4条件(空腹状態/満腹状態、食摂取の有り/無し)を満たすようにfMRI実験を実施して来ており、実験はほぼ、当初の計画通り順調に進展している。また、fMRIによる脳応答のデータも得られており、現在、官能評価データとの比較・検討、及び解析を行っているところである。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記に述べたように、食物摂取を厳密に制御した4条件による食物摂取欲求の脳計測は、他でもまだ試みられていない挑戦的な研究内容である。このため、食物・食品摂取後、リアルタイムに状態を追跡しながら、今後はfMRIによる脳応答計測結果とVASによる心理官能評価実験結果の検討を行って、ヒトの食物摂取における脳内機構の解明を行う予定である。また、本研究を基盤にして、これらに関連する脳科学研究分野への応用研究を模索・展開していく計画である。
LHCに於けるベクトルボソン衝突過程に対するQCD及び電弱理論の輻射補正

平成20年初頭に、LHC実験での最重要過程であるベクトルボソン衝突によるビッグスボソン生成過程にたいする、QCDと電弱理論の干渉項に関わる輻射補正計算を完成させた。この干渉項は、摂動論の最低次では消滅するので、高次補正であるにも関わらず全ての発散項が相殺すること、カラー自由度が交差するために、通常のラピデティーギャップを埋める効果を持つこと等、特異な性質が現れ、多大な関心を集めた。5月14日から16日にかけて米国バッファロー大学で開催された国際会議「LoopFest VII」に於てJaeger氏が論文と同じ標題で講演発表を行い、萩原も、8月3日から16日にかけて米国アスペン物理センターで開催されたワークショップ「LHC:Beyond the Standard Model signal in the QCD environment」に参加して多くの研究者と意見交換をする機会を得た。5月にはドイツKarlsruhe大学のWorek博士を招聘し、輻射補正を含めたベクトルボソン衝突過程のシミュレーションに関する共同研究を開始した。またJaeger氏はベクトルボソン衝突過程の「半分」過程とも見なせる電子陽子散乱事象に対するQCD補正の研究を単独で完成させ、8月にPhysical Review D誌に発表した。Jaeger氏は日本に於けるこれらの研究の成果が高く評価されて、ドイツのWurzburg大学から招聘を受け、8月末に本研究課題を完成させて離日した。平成20年度中に開始されるLHC実験は、電弱ゲージ対称性の破れの機構を解明し、その背景にあるテラスケールの物理を探るととで、全ての素粒子とその相互作用の統一理論に向けての実験的手掛かりをもたらすと期待されている。本研究計画の中核をなすベクトルボソン衝突過程は、弱ゲージボソンの質量生成機構を直接的に探る、LHC実験の最重要過程である。理論的には、電弱ゲージ対称性を破る物理は、必ず、この過程に強く結合する。一方、実験的には大横運動量、大不変質量のジェット対を捕らえ、且つ二ジェット間のハドロン生成が小さいことを要請する必要がある等、シグナルとバックグランドの分離が難しい。本研究の目的は、電弱対称性を破る様々な素粒子模型のシグナルに対してQCD及び電弱理論の輻射補正を求めることによって、困難な実験解析作業の指針を与えることである。平成19年度の研究で、最重要なヒッグスボソン生成過程である弱ベクトルボソン衝突過程と、全く同じ始終状態を持つ2ジェットを伴うグルーオン衝突過程との干渉項の計算に成功した。この2過程は、同じ始終状態を持つにも関わらず、一方がカラー1重項交換、他方がカラー8重項交換であるために、ツリーレベルでは干渉しない。1ループの補正を考慮して初めて干渉するため、今までその計算がなされていなかった。この成功により、LHCでのベクトルボソン衝突によるヒッグスボソン検出の鍵と考えられているラピディティーギャップに対する摂動QCD補正の1例が得られ、世界的な注目を得た。
アナゴ類の卵形成における内分泌支配機構の解明と産卵誘起方法の確立

アナゴ類の性成熟に関する生理学的知見を得るため三陸沿岸で捕獲されたギンアナゴおよびマアナゴの生殖腺の発達状況を調べると共にホルモン投与による産卵誘発を試みた。また、マアナゴの周年飼育を行い、雌魚の卵巣発達過程と、それに伴う脳下垂体、肝臓の組織変化及び血中性ステロイドホルモン量の変化を調べた。ギンアナゴ:9月のみ排卵間近と思われる卵黄形成末期の個体が採集された。そこで水槽内で性腺刺激ホルモン投与による産卵誘起を行ったが、排卵および産卵に至った個体は得られなかった。マアナゴ:漁獲された個体の卵巣はいずれの時期においても未熟であったが、1994年11月より約1年に渡り水槽内長期飼育を行った結果、体重500g以上の大多数の個体が卵黄形成を開始した。生殖腺体指数(GSI)は12月から翌年6月にかけて上昇し、6月に平均4.8のピークに達した後、減少した。卵母細胞のステージは、1112月には周辺仁期あるいは油球期であったが、14月にはGSIの上昇に伴い卵黄球期初期の個体が多数出現した。67月では大部分の個体が卵黄球期であったが一部の個体で卵母細胞の退行像が確認された。8月以降、すべての個体の卵巣には卵黄球期の退行卵が観察された。肝細胞では卵黄球期には細胞中の脂肪が肥大したが、退行卵を有する個体では減少した。脳下垂体前葉主部中の生殖腺刺激ホルモン産生細胞と推察されるアルデヒドフクシン(AF)陽性部は、6月の卵黄球期および退行卵を有する個体で著しく増加したが、その後卵巣内の退行卵の増加とともにAF陽性細胞は減少した。血中ステロイドホルモン量をRIA法にて測定した結果、テストステロンはGSIの変化と比較的良く一致し、6月に平均7.93ng/mlのピークに達した後、減少した。しかし、エストラジオール-17βは1月の卵黄球期初期にピーク(3.53ng/ml)を迎えた後、減少し低値を維持した。本実験の飼育環境下ではマアナゴ雌は1月以降に卵黄形成を開始するものの、67月にかけてその大部分の個体は卵黄形成途上で退行することから、ギンアナゴの結果と同様に何らかの産卵環境要因の欠如が示唆された。現在これらの結果を基に、卵黄形成のピーク時と思われる3月より生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン投与を行い、産卵誘起の可能性を検討中である。
海底地殻構造探査の高速処理を目的とする高速ハイドロフォン・ストリーマーの試作

世界初のピエゾゴム型ハイドロフォンを製造し、それを用いた高速曳航型ハイドロフォン・ストリーマーを作成した。62年度は以下のような基礎実験を行った。1)accelaration cancelling、ダイナミック・レンジ、周波数帯域等の基礎データの取得。accelaration cancellingについては油に封印することによりストリーマー・ケーブルと同じ状態で試験を行った。これにより従来型の圧電セラミックを用いたものと同等以上の性能を有することが判明した。2)ハイドロフォンを数カ月シェルゾル中に浸漬することにより、ピエゾゴムの電気的特性が低下することが判明した。これらの結果に基づき、従来のストリーマー・ケーブルに比較して、その断面積が役30%強すくないストリーマーを作成することが出来た。このストリーマーの径を小さくすることにより高速曳航時のフローノイズが軽減されることが確認された。これは海水と接する面積が減少したことに帰因すると考えられる。又、この小型化は投入、揚収等の作業能率の向上をもたらした。さらに、プリアンプをピエゾゴム型ハイドロフォンに組込むことにより、リード線のノイズの軽減がはかられた。63年度は62年度の結果に基づき以下の改良がはかられた。1)ハイドロフォンの外装を平型からM型にして横方向の指向性をもたせた。2)シェルゾル中に長期間浸漬することに伴う電気的特性低下への対策としてウレタン樹脂でモールドした。3)音響的カップリングを考慮してウレタン樹脂をかいして、ピエゾゴムと銅板を接合した。以上のことから本ハイドロフォン・ストリーマーは当初の性能を有するものと判断される。世界初のピエゾゴム型ハイドロフォンを用いた高速曳航型ハイドロフォン・ストリーマーを作成した。本ハイドロフォン・ストリーマーは従来のものに比較し、以下のような特徴があることが確認された。1)ピエゾゴム型ハイドロフォンを小型化したことにより、PCVホースの断面積が従来のものより30%強減じられた。このことにより、海水と接する面積が減少し、高速曳航時のフロー・ノイズが軽減された。2)ハイドロフォン・ストリーマーの径がほそいことから投入・揚収等の作業能率の向上がはかられた。3)プリアンプがピエゾゴム型ハイドロフォンに組込まれている。これにより受信波はインピーダンス変換され、リード線のノイズの軽減がはかられた。今年度は行年度に試作したハイドロフォン・ストリーマーに以下のような改良を加えた。1)ピエゾゴム型ハイドロフォンの外装の形状を平型からM型にして、ピエゾゴムの横から加わる力もピエゾゴムを押える力に変換できるようにした。2)ピエゾゴムがシェルゾル中に長期間浸漬することに伴う電気的特性低下への対策として銅板ケースの両端をウレタン樹脂でモールドした。3)ピエゾゴムは、音響的カップリングを考慮してウレタン樹脂をかいして銅板と接合した。4)スペーサーの張力メンバーが通過する穴に改良を加えた。以上のことから、本ハイドロフォン・ストリーマーは当初の性能を有するものと判断される。
イソキサゾールの環組み換えを利用したc-ヌクレオシドの立体制御志向分子設計

1位をアセチルで保護したβ-D-リボース(1)より7段階の反応を経由して2 ́,5 ́位をベンゾイルで保護した3-(β-D-リボフラノシル)-5-エトキシカルボニルイソキサゾール(2)を全収率38%で合成した。この一連の反応生成物および最終生成物のプロトンNMRより、この一連の反応は高い立体制御のもとに進行している事が認められた。(2)の光化学反応は、その低溶解性のためとベンゾイルが光を吸収するため糖部分が分解するので、合成化学実験には不適当と判断し追求を中止した。そのため、(2)を対応するアミド(3)を経て、2 ́,3 ́位をイソプロピリデンで保護した誘導体(4)にして、完全無水のTHF中での光反応で対応するオキサゾール(5)に環組み換えできたが、ベストと思われる条件下でも収率は<2%であった。反応は、出発物の立体化学を保持して進行している事がわかり、その点では研究課題にそった結果となった。つぎに、2 ́,3 ́位をイソプロピリデンで保護した4-(β-D-リボフラノシル)-3-フェニルイソキサゾール-5-カルボン酸エステル(6)を3段階の反応で合成し(イソプロピリデン-β-リボースより全収率10%)、光化学反応で対応するオキサゾール(7)に変換できたが、収率は<4%であった。反応はやはり出発物の立体化学を保持して進行する。その他、置換基を代えて研究したが、上記と同様の結果であった。温和な条件下での熱反応も検討したが、これについては成果が得られなかった。以上、リボース系のように出発物の1位の立体化学がはっきりできるものを使用すれば、立体制御のきいたC-ヌクレオシドの合成をイソキサゾールから実施する事も不可能ではないと思われるが、越えねばならぬ山が多数あり(たとえば、中間体の収率高上,溶媒の選択,波長の選択など)、学生部委員の任期終了後研究を再開する予定である。
培養細胞のフロセミド感受性1価イオン共輸送とその駆動力に関する研究

培養HeLaS3細胞の容積とイオンおよびATPレベル等の調節を行うことにより、フロセミド感受性イオン膜輸送系の速度論的解析と共輸送の駆動力に関する研究を試みた。(1)ionophoreによる細胞膜物性と細胞内イオン濃度の調節。冷却した細胞にNystatinを作用させ、このionophoreの細胞内1価イオン含量や膜輸送および細胞容積に対する影響についてしらべた。先づNystatinを含む高張外液に庶糖を添加すると、ドナン平衡および浸透圧平衡が成立するが、特に60mM庶糖の存在下で細胞は正常な容積を保持した。このとき内液イオン量は外液イオン濃度に比例することがわかったので細胞内イオン含量を実験的に調節することが可能となった。同種の実験より、細胞内液の浸透圧、非透過性陰イオン濃度とその平均電荷、細胞膜張力等の値が求められた。(2)1価イオン共輸送系の速度論的解析。細胞膜輸送において【K^+】と全く区別されない【Rb^+】を用い、1価イオンの共輸送に関する実験を行った。先づ【^22Na^+】、【^36Cl^-】と【Rb^+】のinfluxを比較することによりフロセミド感受性【Na^+】、【K^+】、【Cl^-】共輸送におけるイオン輸送量比を求め、1【Na^+】/1【K^+】/2【Cl^-】の値を得た。フロセミド感受性【Rb^+】influxに対する外液【Na^+】、【K^+】(【Rb^+】)、【Cl^-】の影響についての解析からこの輸送系では、【Na^+】と【Cl^-】が先に結合し次いで【K^+】と【Cl^-】の結合後全てのイオンが同時輸送されることを初めて明らかにした。またフロセミド感受性【Rb^+】influxは、細胞内【Na^+】、【Cl^-】の濃度とは負、【K^+】のそれとは正の相関々係を示した。従って、【Na^+】の化学勾配はこの輸送系の駆動力であり、一方、細胞内【K^+】はフロセミド感受性【K^+】/【K^+】交換輸送の【K^+】effluxを刺激して【K^+】influxを活性化すると考えられる。次に2μMCCCPと各濃度のブドウ糖を含む外液中で細胞を培養し、そのATPレベルを調節した。フロセミド感受性【Rb^+】influxは細胞内ATPレベルとS状の関係を示し、その関係のHillplotから共輸送系には少なくとも2個のATP結合部位の存在することが示唆された。
微細加工技術を駆使した細胞質注入による体細胞リプログラミング法の確立

京都大学の多田らによって2001年に、体細胞とES細胞を細胞融合する手法でも体細胞はリプログラミングされることが、マウスを使って報告されると(Curr.Biol., 2001, 11, 1553-1158)、2005年にはハーバード大学でヒトES細胞を使っての成功が報じられた(Science, 2005, 309, 1369-1373)。しかし、この方法で作成する細胞は4倍体で、正常2倍体とは異なる。山中らはこの報告に触発され、ES細胞中にある遺伝子の注入による体細胞のリプログラミングを実現した。しかし、遺伝子導入のためにレトロウイルスを用いており、遺伝子治療での課題は未解決のままである。そこで、本研究では、体細胞とES細胞を融合させ、細胞質交換はあるものの核の移動が起こらない数マイクロメートルの孔を介して細胞を対峙させ、細胞融合を行い2倍体の体細胞由来ES様細胞の構築を目指した体細胞とES細胞を所定の位置にポジショニングするためのマイクロ流路を組み込んだマイクロデバイスを設計し、作成した。ES細胞と体細胞の融合には、HVJエンベロープを用いた。細胞融合を行ったところ、20分後にはES細胞から体細胞へグリーン・フルオレセンス・センスプロテイン(GFP)が移動し、両者の細胞核はそのまま移動しいことが蛍光顕微鏡で確認することができ、当初計画したデバイスが作成できた。さらにマルチ流路型デバイスも作成し、同時に32か所で細胞融合の試行が可能となった。ただし、本研究期間内だけでは、この細胞質の移動による体細胞のリプログラミングまでは観察できなかった。
蛍光ナノイメージング法による肺癌免疫微小環境の特徴化： 個別化免疫療法を目指して

PD-1/PD-L1阻害薬などの免疫療法薬が有望な肺がん治療薬として台頭してきたが、治療感受性肺がんを正確に予測することは出来ず、治療抵抗性の肺がんも多い。本研究では、蛍光ナノイメージング法を活用して、PD-1/PD-L1阻害薬が効く肺がんと効かない肺がんの免疫微小環境を詳細に調べる。治療感受性バイオマーカーおよび新規免疫療法ターゲットの同定を目指した本研究の成果は、個別化免疫療法の推進に貢献することが期待される。