hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜光凝固治療における各種細胞成長因子の関与

Brown-Norway系有色ラットを用い、クリプトンレーザーにてラット眼底後極部に弱度光凝固を行った。光凝固後、経時的に眼球の凍結切片を作成した。bFGFのcDNAより作成したリボプローブを用いてin situ hybridizationを行なった。また抗bFGF抗体、抗TGF β抗体を1次抗体として、LSAB法による免疫組織化学染色をおこなった。光凝固後3日、凝固部の網膜下の増殖した網膜色素上皮細胞にbFGFのmRNAの発現をみた。この網膜色素上皮細胞はbFGF、TGFβともに蛋白レベルでも陽性所見を得た。両者の陽性所見は、徐々に減少したが、TGF βのほうが長く継続した。網膜光凝固後の創傷修復過程において、受傷早期にはbFGFは網膜色素上皮細胞のgrowth-promoting signalとして働き、受傷後期にはTGF βはbFGFによって引き起こされた細胞増殖をおさえる方向に働いていると考えられた。
イルカの早期妊娠診断マーカーの確立と臨床応用に関する研究‐ｍｉＲＮＡを指標に‐

miRNAを指標にした妊娠診断マーカーの検討をする中で,妊娠中のイルカは感染症等の疾病になることが多く,精度良く診断ができないことが多々あった.それ故,miRNAを指標にした早期妊娠診断マーカーを確立するためには,第一に国内飼育下イルカで多発している感染症の把握とその対策に向けた研究を行う必要があることが判明した.そこで申請者は,平成29年度から目的達成のために研究内容を変更し,飼育下イルカの多発感染症の調査とイルカ由来乳酸菌を利用した健康増進法の確立を目指した研究を行っている.平成30年度,多くのイルカ飼育施設でイルカの受胎・分娩があった.その中で分娩後の母体が胃疾患により重篤な状態に陥った例を目の当たりにした.イルカの胃疾患はストレスや寄生虫感染,異物誤飲が主要因と考えられている.しかし,この母体は抗生剤の投与により状態が劇的に改善した.それ故,本疾患の主原因は細菌感染に起因する胃疾患であると考えられた.これまでイルカの胃組織から分離されたHelicobacter cetorumが,細菌性胃疾患の主原因として疑われている.そこで申請者は重度胃疾患のあるイルカの胃液からH. cetorumが高率に分離されるか調査した.しかし,興味深いことに重度胃疾患のイルカからH. cetorumとも,更には既報のヘリコバクター属細菌とも形態や生化学性状,分子系統学的に異なるピロリ菌と近縁関係にある新種のヘリコバクター属細菌が分離された(論文投稿準備中).また申請者は,イルカから広範の細菌に対して抗菌活性を示すロイテリンを産生するLactobacillus reuteriを分離することに成功した.特にその作用はイルカ由来細菌の中でも,上記2種のイルカ由来ヘリコバクター細菌に対して強い抗菌作用を示した.そして申請者は,イルカへの本乳酸菌の投与法を確立するために生化学性状を詳細に調べ,イルカに対して極めて安全性の高い投与法を開発することに成功した.miRNAを指標にした早期妊娠診断マーカーを確立するためには,第一に国内飼育下イルカで多発している感染症の把握とその対策に向けた研究を行う必要があることが判明している.そこで申請者は,平成29年度から目的達成のために研究内容を変更し,飼育下イルカの多発感染症の調査とイルカ由来乳酸菌を利用した健康増進法の確立を目指した研究を行っている.多発感染症に関しては,細菌性胃疾病に着目し,重度胃疾患のイルカからその原因と思われる新種のヘリコバクター属細菌を分離することに成功し,この内容を第24回日本野生動物医学会で口頭発表し,優秀口頭発表賞を受賞した.乳酸菌研究に関しては,イルカ由来Lactobacillus reuteriの生化学性状を詳細に調べ,イルカに対して極めて安全性の高い投与法を開発している.miRNAを指標にした早期妊娠診断マーカーを確立に向けた上記2点の研究に対する反響は大きく,イルカ飼育機関からの技術相談,指導依頼,共同研究の依頼が高まっている.また2017年7月に大分県津久見市で開催されたイルカ研究サミットや,2018年5月に開催された動物医科学研究センターセミナー(日本大学),2018年11月に開催されたマリンバイオテクノロジー学会の若手の会において,申請者は本研究の招待講演を行い,自身が特別研究員として活動中に得た研究成果を紹介しているため.国内でハンドウイルカを飼育している複数施設を対象にした大規模なヘリコバクター属細菌の疫学調査を行い,胃疾患との関連性と国内イルカ飼育施設における蔓延状況を明らかにする予定である.また病原性が認められた場合は,感染経路の推定と予防法の確立,診断法の開発等を行い,妊娠イルカが感染しない,もしくは発症しない方法の確立を目指す.イルカから分離したL. reuteriのイルカへの投与実験を行い感染症予防効果があるか調べる予定である.2015年のいわゆるJAZA問題(イルカ漁業からの飼育個体の確保を日本動物園水族館が中止する決定)以降、国内の水族館は新たなイルカの入手を飼育施設内での繁殖のみに切り替えることが喫緊の課題となった。イルカを効率よく繁殖させるためには、健康管理技術の向上が必須条件であるが、現状が続けば今後20年間で国内におけるイルカ飼育頭数は4分の1以下に急減するという試算もあり対応が急がれている。早期に不受胎イルカを判定できる方法があれば、速やかに再授精を行うことができ、飼育下でのイルカの繁殖効率を向上させることができると期待される。そこで平成29年度は、近年早期妊娠診断マーカーとしての利用が期待されているmiRNAに着目し、ヒトの胎盤で高発現し、妊娠診断マーカーとしての利用が期待されているmiR-141を対象にイルカ胎盤での発現と妊娠期間との関連性を調べた。その結果、イルカの胎盤においてもmiR-141の特異的高発現が確認され、胎児の成長と胎盤でのmiR-141の発現は強い相関性を持つことが明らかになった。さらにイルカ由来の培養細胞は恒常的に細胞内で発現しているmiRNAを細胞外に分泌し、イルカにおいても臓器特異的に発現するmiRNAは診断マーカーになることが示唆された。次に水族館で妊娠したイルカの血液を集め、妊娠期間におけるmiR-141の発現を調べることを試みた。予備実験として妊娠イルカ(n=4)の血中miR-141の発現を調べ、miR-141は妊娠イルカのみで検出される傾向はあったが、妊娠期間と発現量に相関性がないことが多かった。妊娠中のイルカは感染症等の疾病になることが多く、その治療には母子ともに危険が伴うため行われないことが多い。

この現状から妊娠中の母体の健康状態がmiRNA濃度に影響している可能性が示唆された。申請書の中で平成29年度内に計画していたイルカの胎盤で高発現しているmiRNAの同定と妊娠イルカの血清中での発現の確認を実施した。妊娠診断マーカーになりえるmiRNAは妊娠イルカのみで検出される傾向はあったが、妊娠期間と発現量に相関性がないことが多かった。妊娠中のイルカは感染症等の疾病になることが多く、その治療には母子ともに危険が伴うため行われないことが多い。一方、この問題はイルカの基礎免疫力を上げることや、園館で蔓延する病原体を調べることで打開できると考えられる。そこで、当初計画を遂行するためには、イルカの健康管理がより重要課題と考え、乳酸菌に着目、糞便の16Sメタゲノム解析を行い、有用な乳酸菌を特定し、新たな培養法も考案し、分離にも成功した。miRNAを指標にした妊娠診断マーカーの検討をする中で,妊娠中のイルカは感染症等の疾病になることが多く,精度良く診断ができないことが多々あった.それ故,miRNAを指標にした早期妊娠診断マーカーを確立するためには,第一に国内飼育下イルカで多発している感染症の把握とその対策に向けた研究を行う必要があることが判明した.そこで申請者は,平成29年度から目的達成のために研究内容を変更し,飼育下イルカの多発感染症の調査とイルカ由来乳酸菌を利用した健康増進法の確立を目指した研究を行っている.平成30年度,多くのイルカ飼育施設でイルカの受胎・分娩があった.その中で分娩後の母体が胃疾患により重篤な状態に陥った例を目の当たりにした.イルカの胃疾患はストレスや寄生虫感染,異物誤飲が主要因と考えられている.しかし,この母体は抗生剤の投与により状態が劇的に改善した.それ故,本疾患の主原因は細菌感染に起因する胃疾患であると考えられた.これまでイルカの胃組織から分離されたHelicobacter cetorumが,細菌性胃疾患の主原因として疑われている.そこで申請者は重度胃疾患のあるイルカの胃液からH. cetorumが高率に分離されるか調査した.しかし,興味深いことに重度胃疾患のイルカからH. cetorumとも,更には既報のヘリコバクター属細菌とも形態や生化学性状,分子系統学的に異なるピロリ菌と近縁関係にある新種のヘリコバクター属細菌が分離された(論文投稿準備中).また申請者は,イルカから広範の細菌に対して抗菌活性を示すロイテリンを産生するLactobacillus reuteriを分離することに成功した.特にその作用はイルカ由来細菌の中でも,上記2種のイルカ由来ヘリコバクター細菌に対して強い抗菌作用を示した.そして申請者は,イルカへの本乳酸菌の投与法を確立するために生化学性状を詳細に調べ,イルカに対して極めて安全性の高い投与法を開発することに成功した.miRNAを指標にした早期妊娠診断マーカーを確立するためには,第一に国内飼育下イルカで多発している感染症の把握とその対策に向けた研究を行う必要があることが判明している.
β-ラクタマーゼの作用機構-阻害薬開発のための基礎的研究-

当初計画に従い、(1)β-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-量子化学計算による検討、(2)β-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-分子動力学による検証を行った。(1)についてはβ-ラクタマーゼによる抗生物質不活化機構が、以下のように起こることがわかった。アシル化反応は、まずSer70Oγ→Lys73Nζ→Glu166Oεのプロトンリレーが起き、活性化されたSer70Oγと基質4員環のカルボニル炭素とが結合する。次に、Glu166Oε→Lys73Nζ→Ser130Oγ→(基質5員環カルボキシル基)→基質4員環の窒素のプロトンリレーが起き、4員環が開環しアシル酵素中間体となる。脱アシル化反応は、まずLys73Nζ→Ser130Oγ→(基質5員環カルボキシル基)のプロトンリレーが起き、Lys73が中性となる。水分子がGlu166Oεにより活性化され、プロトンがGlu166Oεに、OH^-が基質4員環カルボニル炭素と結合し、四面中間体となる。次に、(基質5員環カルボキシル基)→Ser130Oγ→Lys73Nζ→Ser70Oγのプロトンリレーが起こり、基質がSer70Oγから脱離していく。最後にGlu166Oε→Lys73Nζのプロトンリレーが起き、resting状態に戻る。脱アシル化反応において、反応モデルを前年度のものにSer130と基質5員環カルボキシル基とを加えた結果、律速段階(四面中間体生成反応)における活性化エネルギーがHartree-Fockレベルで40.8kcal/molから33.3kcal/molに底下し、Ser130と基質5員環カルボキシル基の重要性が示された。(2)については脱アシル化反応の初期状態について分子力場計算を行った。その結果、Benzyl Penicillinの5員環カルボニル酸素とSer130Oγ、Ser130OγとLys73Nζ、Lys73NζとSer70Oγとがそれぞれ水素結合距離にあり、量子化学計算の結果が再現された。当初計画に従い、β-ラクタマーゼによる基質加水分解機構について量子化学計算による検討を行った。β-ラクタマーゼが被加水分解基質(ペニシリンG)を活性中心に取り込んだときの状態及び加水分解反応における中間体の動的構造については分子動力学計算により既に明らかにしているので、まずこれを基に活性部位近傍のアミノ酸残基(Ser70、Lys73、Glu166)及びペニシリンGを抜き出して基質加水分解反応モデルを組み立てた。次に、このモデルを用い一連の基質加水分解反応のうちアシル酵素中間体の加水分解反応(脱アシル化反応)を求め、脱アシル化反応におけるLys73、Glu166の役割を明らかにした。結果は以下の通りである。初期構造においては脱アシル化反応に関与する水分子はGlu166Oεと水素結合により相互作用している。すなわちGlu166は、水分子を反応系に引き込む働きをしている。この構造からGlu166Oεに水分子からプロトンが移動するにつれて水分子のOは基質のカルボニル炭素に近づいていき、最終的には四面中間体を形成する。その過程で水分子とGlu166Oεとの水素結合が解消し、Glu166OεとLys73Nζへと水素結合系の組み替えが起こる。つまりGlu166Oεに移動してきた水分子のプロトンは途中からLys73Nζと自然に相互作用するようになり、最終的には水素結合を形成するのである。この時、Lys73Nζは基質と結合しているSer70Oγと水素を介して相互作用をするようになる。最終的にはSer70Oγと相互作用しているLys73NζのプロトンがSer70Oγへ移り、基質がSer70から脱離することにより反応が終了する。以上の結果よりLys73は脱アシル化反応において、Glu166とSer70との間のプロトンリレーを仲介するという重要な役目を果たしていることがわかる。この一連の反応は3段階反応で、その律速段階の活性化エネルギーは、密度汎関数法(DFT法)レベルで計算したところ、33.1kcal/molであった。

水分子がGlu166Oεにより活性化され、プロトンがGlu166Oεに、OH^-が基質4員環カルボニル炭素と結合し、四面中間体となる。次に、(基質5員環カルボキシル基)→Ser130Oγ→Lys73Nζ→Ser70Oγのプロトンリレーが起こり、基質がSer70Oγから脱離していく。最後にGlu166Oε→Lys73Nζのプロトンリレーが起き、resting状態に戻る。脱アシル化反応において、反応モデルを前年度のものにSer130と基質5員環カルボキシル基とを加えた結果、律速段階(四面中間体生成反応)における活性化エネルギーがHartree-Fockレベルで40.8kcal/molから33.3kcal/molに底下し、Ser130と基質5員環カルボキシル基の重要性が示された。(2)については脱アシル化反応の初期状態について分子力場計算を行った。その結果、Benzyl Penicillinの5員環カルボニル酸素とSer130Oγ、Ser130OγとLys73Nζ、Lys73NζとSer70Oγとがそれぞれ水素結合距離にあり、量子化学計算の結果が再現された。
精子・卵子・代理母出産の国際取引と家族形成

生殖技術の利用によって形成される家族について、国内外で調査研究を行った。生殖技術によって形成される様々な家族を念頭に置き、当事者への支援策を検討した。1.国内外の先行研究の検討を行った。とりわけ海外の文献を重点的に検討した。2.国内で、「卵子提供・代理出産で家族をつくる」と題した当事者向けのセミナーを主催し、研究期間中に計4回、実施した。セミナーでは、海外で得た知見を中心に、とくにテリングなどについて情報提供を行い、セミナー後の情報交換会で参加者からフィードバックを得た。3.海外の現状について現地調査を行った。卵子提供や代理出産の日本人当事者に対し、メールや電話を用いてインタビューを実施した。渡航治療に関する経験として、渡航のための情報収集、エージェントとの関係、渡航先のクリニックやスタッフとの関係、卵子ドナーや代理母との関係、トラブル例、帰国のための手続き、これらのプロセス全般における満足度や感情などを聞いた。オーストラリア、イスラエル、カンボジア、中国、ジョージア、メキシコなどで海外調査を行った。オーストラリアやイスラエルでは、現地の法制度、生殖医療の実施状況に加え、ドナー・レジストリー・システムの運用やカウンセリング実施、当事者の支援団体へのヒアリング、生殖医療によって家族を形成した当事者へのヒアリングなどを行った。カンボジア、中国、ジョージア、メキシコでは、現地の法制度、生殖医療の実施状況に加え、渡航治療のエージェント、海外からの依頼者、現地の代理母などにインタビューを行った。上記の現地調査について、簡易的な報告をブログ上で行うとともに論文として公表した。今後随時論文化していく予定である。6月にこれまでの調査結果をまとめた書籍を朝日新聞出版社から公刊した。10月に生殖テクノロジーとヘルスケアを考える研究会の報告書IIIとして本研究およびこれまでの調査結果をまとめて公表した。いくつかの研究プロジェクトと並行して本研究を行ったが、研究目的の一部は同一のものが含まれており、組み合わせて実施することにより、本研究に関わる課題を効率的に実施することができた。1)2016年5月15日、日本科学未来館にて当事者向けのセミナー「第一回卵子提供、代理出産で家族をつくる」を開催し、「子どもに伝えるのか、伝えないのか」と題して報告を行った(http://hibino.w3.kanazawa-u.ac.jp/img/summary_20160820.pdf)。卵子提供などの事実について、子どもに伝えない親が大半であると考えられるが、伝えた場合と伝えない場合、それぞれどのようなことを考えるべきか、海外の当事者の声などとあわせて紹介した。20名以上が参加した。2016年8月20日、東京アメリカンクラブにて、当事者向けのセミナーとして、「第二回卵子提供、代理出産で家族をつくる」を開催し、「私が見てきた渡航先の法律と実情」と題して報告を行った(http://hibino.w3.kanazawa-u.ac.jp/img/summary_20160515.pdf)。めまぐるしく変わる新興国での代理出産をめぐる法的状況について情報提供し、これらの国の実情から、依頼する側から見てどのようなリスクがあるのかを紹介した。これらのセミナーにおいて、情報交換会を開催し、日本の当事者の現状やかかえる課題を把握した。30名以上が参加した。2)カンボジア、タイ、米国で調査を行った。生殖ビジネス、国境を超えた生殖医療に関わる当事者や関係者、団体などへの調査を行った。3)海外のインタビュービデオを翻訳し、研究資料としてブログに掲載した。4)これまでに実施した海外調査について、報告書の執筆にとりかかった。「生殖テクノロシーとヘルスケアを考える研究会報告書VII生殖補助医療のフィールドワーク」として、2017年6月に公表予定である。5)内閣府・生命倫理専門調査会、日本学術会議・生殖補助医療と法分科会で参考人として情報提供を行った。国内外での研究活動の推進により、海外の現状と国内の当事者が置かれている状況や課題を比較対象しながら把握することができた。2017年4月1日に日本科学未来館で第3回目の「卵子提供・代理出産で家族をつくる」セミナーを東京で開催し、「卵子提供のリスク:これまでにわかってきたこと」と題して話題提供を行った(http://hibino.w3.kanazawa-u.ac.jp/img/20170401_summary.pdf)。2017年8月26日、第3回目の卵子提供・代理出産で家族をつくる」セミナーを京都で開催し、「子どものルーツをどのように伝えるか」と題して話題提供を行った(http://hibino.w3.kanazawa-u.ac.jp/img/20170826_summary.pdf)。セミナー後の情報交換会で、参加者からのフィードバックを得た。海外の状況について明らかにするため、フィリピン、インド、タイ、ベトナムで調査を行った。インドでは代理母を親族に限定する代理出産の法案が提出されており、タイ、ベトナムでは近年、非商業的実施に限定して代理出産を合法化した。こうした変化に至った背景を考察した。また、配偶子提供や代理出産で生まれた子どもについて理解するため、you tubeなどで公開されているインタビューなども分析した。これまでにの海外調査で得られたデータをまとめ、「生殖テクノロジーとヘルスケアを考える研究会報告書VII生殖補助医療のフィールドワーク」をホームページ上に公表した(http://hibino.w3.kanazawa-u.ac.jp/img/houkoku_2017.pdf)。

これらの研究成果に基づいて、次年度以降も論文などを執筆し、随時公表していく予定である。生殖技術の利用によって形成される家族について、国内外で調査研究を行った。生殖技術によって形成される様々な家族を念頭に置き、当事者への支援策を検討した。1.国内外の先行研究の検討を行った。とりわけ海外の文献を重点的に検討した。2.国内で、「卵子提供・代理出産で家族をつくる」と題した当事者向けのセミナーを主催し、研究期間中に計4回、実施した。セミナーでは、海外で得た知見を中心に、とくにテリングなどについて情報提供を行い、セミナー後の情報交換会で参加者からフィードバックを得た。3.海外の現状について現地調査を行った。2016年5月に当事者を対象としたセミナー「卵子提供・代理出産で家族をつくる」(於日本科学未来館)を開催する。日本人当事者のネットワークを構築し、当事者への支援策を検討する。引き続き海外の動向についても英字新聞などで把握し、現地調査も行う。国内の当事者向けのインタビュー調査を実施する。国内外からより多くの対象者へのヒアリングを実施するために、スカイプなどを用いたインタビューを用いるなど、効率的に実施していく。資料としてインタビュービデオなども活用し、より多くの知見を得られるよう工夫する。社会学いくつかの研究プロジェクトと並行して本研究を行ったが、研究目的の一部は同一のものが含まれており、組み合わせて実施することにより、本研究に関わる課題を効率的に実施することができたため残額が生じた。年度末に海外調査を実施する予定であったが、次年度に延期した。昨年度の繰越金を活用し、セミナーを開催するなどのイベントも計画しており、あわせて海外などでの現地調査も行うことにより、助成金を効率的に使用する。次年度のセミナー開催費用、海外での調査、国内でのインタビュー実施に係る費用として使用する。
近世日本の図の特性抽出のためのオンライン・プラットフォームの構築

近世日本において活用された図の形態的特徴に基づいた特性抽出方法を構築することを目的とし、その方法を用いて様々な図のデータを体系的に捉えるためのプラットフォームの設計を目指した。まず、主要な公共図書館、オンライン公開の文献・画像データベースについて、図のデータの検索環境の現状について調査した。次に、図の形態的特徴について統計的手法を用いて特性抽出し、多様な図を体系的に把握するための分類方法を構築し、それに基づいたプラットフォームの設計を行った。さらに、近世日本の図の中から立体構造を表した図に着目し、それらの立体図法について透視投影図法などと比較し、近世日本の図の特徴をさらに追求した。近世日本の図の形態的特徴による分類に基づいて、インターネットを通じて公開されている公共図書館・資料館等の文献データベースや、画像データの中から、デジタル画像データ化された図のデータを取得し、図形の特性抽出を行える手法を検討するため、本年度はまず図の形態的特徴の分類方法について再構築を行い、その成果を国際学会、研究論文にて発表した。さらに、全国にある主要な図書館、資料館で公開が進んでいる蔵書のオンラインデジタルデータのデータ形式の調査を行い、その結果、予想以上に各施設によって公開データの形式に違いがあり統一していないことが判明した。したがって、一貫した手法でデータ抽出を行うことは容易ではなく、その問題解決のための新たな方法の検討が求められることとなった。また、近年の図書館の蔵書オンラインデータ化に伴い、全国の図書館で統一した図書検索エンジンが公開されつつあり、それらのエンジンを用いて近世日本の図の検索がどの程度可能であるのかについても調査した。その結果、現在扱われている図書検索項目に図の資料を抽出するための有効な項目は殆どなく、地図関係のものは検索することがある程度可能であるものの、文献資料内に掲載されている様々な図を抽出することは、現行の図書館検索エンジンでは非常に難しいことも判明した。したがって、当初の研究計画に掲げていた活動内容に加えて、データ抽出方法の再検討が必要となり、それに関する活動も行った。また、それに伴い、異なるデータ形式のデータより図の形態的特徴を抽出する方法についての検討も行い、現在も継続中である。昨年に引き続き、全国の主要な図書館・資料館より近世日本の図の調査、資料の収集を行い、さらに、オンラインを通じて公開されている公共図書館・資料館等の文献データベースや画像データベースより、近世日本の図に関するデータを取得し、それらを図の形態的特徴により分類することを可能にする手法の検討を行った。その結果、予想以上に各施設によって公開データの形式に違いがあり、統一横断的に図のデータを検索する方法構築が難しい状況であることが確認された。また、文献データベースにおけるデータ構成を調査した結果、文献資料の中に含まれる図を検索、抽出することを可能にするデータが不十分であることが判明した。これは、図書館で扱う情報において図的表現の扱い方、あるいは文献に含まれる図的表現についての扱い方に関する根本的な問題を含んでおり、本研究において難しい問題解決を要する状況となった。続いて、国内のこのような状況を踏まえて、海外の主要図書館、博物館、資料館等におけるオンラインを通じて公開されている文献データベース、および図的表現などを含む画像データベースの環境を調査した。その結果、特にヨーロッパ圏では国を越え、また図書館、資料館同士の垣根を越えて、横断的に文献資料を検索・閲覧・収集することのできるプラットフォーム構築の動きが活発であることが確認できた。さらに、今年度新たに、図の形態的な特徴によって分類された図形と、図形が示すおおまかな意味について関連性の分析を、収集データを用いて行った。現在その分析方法を定めるための予備調査の段階であり、今後その成果を元に分析を進めていきたい。昨年に引き続き、本研究においてこれまでに収集してきた全国の主要な図書館・資料館、およびオンラインより公開されている公共図書館・資料館等の文献データベースにおける近世日本の図の資料を元に、形態的特徴の分類方法の検討を行った。今年度は形態的特徴を定量的に分類する方法を追求し、図の基本的な種類と図形が表すおおまかな意味との関係性を包括的に捉えることを試みた。これまでに収集した資料のうち170件の図のデータについて、図の基本的な種類と図形が表す関係性の意味の洗い出しを行い、統計的な手法による分析を試みた。その結果、図的表現を形態的特徴から大別するための指標を得ることができた。この成果を元にWeb上で図を分類閲覧するためのプラットフォームとなるサイトの基本設計を立てた。さらに、収集した図の形態的特徴の分類の結果、空間的な配置関係を主とした図の中に、立体構造を平面図で表したと考えらえる図があることに着目し、それらの立体図法について分析を行った。その結果、西洋で作られ現代においても一般的に活用されている透視投影図法のような、見たままの形を表現する方法とは異なる立体図法があると考えられた。立体構造を平面図に表すためには、どの立体図法を用いても必ずどこか情報の歪みが生じる。そこで、仮説として考えられた立体図法と透視投影や軸測投象との比較を行い、各図法の利点欠点を整理した。この近世日本における図的表現を立体表現の分析は、当時の図法に関する新たな知見を得ると考えられ、今後さらにこの観点からの追求を進める必要がある。当初想定していたオンラインからの図的表現に関する公開データの収集方法の検討が難航しているため、予定よりもやや遅れている状況にある。すなわち、各図書館、資料館等によって公開データの形式に違いがあり、統一的に処理する方法を定めることが難しいことによる。

従って、本研究では将来的に近世日本に関連する資料のオープンデータ化が進み、且つ、統一的なAPIなどで検索が可能になることを想定して、その際、図をどのような視点で分類閲覧できるプラットフォームがあるべきかを追求することにし、図的表現を形態的特徴から大別するための指標を得ることができた。この成果を元に今後Web上で図を分類閲覧するためのプラットフォームとなるサイトの基本設計を立てた。さらに、図の形態的特徴を分析する過程において、立体構造を表していると考えられる特徴的な図に着目し、近世日本における立体図法についても分析を行った。本研究は、近世日本において活用された図の形態的特徴に基づいた特性抽出方法を構築することを目的とし、その方法を用いて様々な図のデータを体系的に捉えるためのプラットフォームの設計を目指した。まず主要な公共図書館・資料館に所蔵されている近世日本の文献、および、オンラインを通じて公開されている文献データベースや画像データベースについて、図のデータの検索・収集環境の現状について調査した。その結果、各施設による公開データ形式の違い、文献データベースにおけるデータ構成の違い、および検索エンジンを用いた検索における図に関するデータの不十分さなど、複数の図書館を統一横断的に図のデータを検索する方法構築が難しい状況や、図書館における図的表現の情報に関する根本的な問題も浮き彫りになった。続いて、多様な図のデータを体系的にとらえるための図形の特性抽出方法として、図を基本的な形態的特徴で分類し、図形が表す大まかな意味との関係を包括的にとらえるために統計的手法を用いて分析を行った。その結果、線的関係性(線で繋がる対象同士の関係性)と空間的関係性(空間的な大きさや配置)を大きな評価軸として分類することができた。さらに、これを設計指針として図を体系的に捉えるためのプラットフォームの基本設計を立てた。さらに、近世日本の図の形態的特徴を追求するために立体構造を表した図に着目し、それらの立体図法について調査した。その結果、近世日本の図には西洋でつくられた透視投影図法などとは異なる、独自性の高い立体図法を用いている例があり、それぞれの特徴を比較した。最後に、本研究により明らかになった近世日本の図の特徴を一般社会に向け発信するために、研究成果を含む近世日本の図の展覧会の実施のための具体的な制作を行った。近世日本において活用された図の形態的特徴に基づいた特性抽出方法を構築することを目的とし、その方法を用いて様々な図のデータを体系的に捉えるためのプラットフォームの設計を目指した。まず、主要な公共図書館、オンライン公開の文献・画像データベースについて、図のデータの検索環境の現状について調査した。次に、図の形態的特徴について統計的手法を用いて特性抽出し、多様な図を体系的に把握するための分類方法を構築し、それに基づいたプラットフォームの設計を行った。さらに、近世
微動の移動1点観測に基づく不整形地盤のS波速度構造の評価

本研究では,不整形地盤上の複数地点において微動の移動1点3成分観測を行い,その水平/上下スペクトル比(H/Vスペクトル)を求め,弾性波動論に基づく同時逆解析から不整形地盤のS波速度構造を同定する手法を提案し,その有効性および適用限界を種々の地盤構造を有する地域での微動観測から検証し,さらに地盤震動特性評価への応用の可能性を検討することを目的とする.このための検討として,平成17年度は,以下の内容を実施した.(1)前年度の実施内容(3)を継続し,構造が既知である不整形地盤においてさらに現場実験を行い,微動のH/Vスペクトルデータを蓄積した.(2)前年度の実施内容(4)を継続し,さらに多くの不整形地盤についてS波速度構造の同定を行うとともに,提案手法の有効性および適用限界について検討した.(3)強震記録が得られている不整形地盤上の地域において,提案手法を用いて地盤のS波速度構造を推定し,推定地盤構造に対する地震応答解析を行った.応答解析結果と実地震記録との比較から,提案手法の地盤震動特性評価への応用の可能性を検討した.以上から,本研究では,不整形地盤上の複数地点において微動の移動1点3成分観測を行い,そのH/Vスペクトルの同時逆解析から不整形地盤のS波速度構造を同定する手法を提案し,その有効性を実証した.また,提案手法の地盤震動特性評価への応用の可能性を示した.本研究では,不整形地盤上の複数地点において微動の移動1点3成分観測を行い,その水平/上下スペクトル比(H/Vスペクトル)を求め,弾性波動論に基づく同時逆解析から不整形地盤のS波速度構造を同定する手法を提案し,その有効性および適用限界を種々の地盤構造を有する地域での微動観測から検証し,さらに地盤震動特性評価への応用の可能性を検討することを目的とする.このための検討として,平成16年度は,以下の内容を実施した.(1)従来よりも格段に小型・軽量であり,微動のH/Vスペクトルを現場でリアルタイムに確認できる移動1点3成分観測専用の観測処理システムおよび対応するソフトウェアを開発した.(2)表面波H/Vスペクトルの算定理論に基づいて,複数の異なるH/Vスペクトルから不整形地盤のS波速度構造を同定する同時逆解析手法を開発した.手法の妥当性を数値実験から検証した.(3)上記(1)のシステムを用いて,地盤構造が既知である不整形地盤において現場実験を行い,複数地点において異なる微動のH/Vスペクトルを求めた.(4)上記(2)の逆解析法と(3)の観測結果に基づいて,不整形地盤のS波速度構造の同定を行い,既往の地盤調査結果との比較から,提案手法の有効性を検討した.本研究成果により,地表での簡単な微動観測のみから不整形地盤のS波速度構造を評価できるようになる.このため,多くの不整形地盤において従来は経験的・定性的に行われてきた地震危険度評価を地盤震動解析に基づいて論理的・定量的に行うことが可能となり,その工学的意義は極めて高い.本研究では,不整形地盤上の複数地点において微動の移動1点3成分観測を行い,その水平/上下スペクトル比(H/Vスペクトル)を求め,弾性波動論に基づく同時逆解析から不整形地盤のS波速度構造を同定する手法を提案し,その有効性および適用限界を種々の地盤構造を有する地域での微動観測から検証し,さらに地盤震動特性評価への応用の可能性を検討することを目的とする.このための検討として,平成17年度は,以下の内容を実施した.(1)前年度の実施内容(3)を継続し,構造が既知である不整形地盤においてさらに現場実験を行い,微動のH/Vスペクトルデータを蓄積した.(2)前年度の実施内容(4)を継続し,さらに多くの不整形地盤についてS波速度構造の同定を行うとともに,提案手法の有効性および適用限界について検討した.(3)強震記録が得られている不整形地盤上の地域において,提案手法を用いて地盤のS波速度構造を推定し,推定地盤構造に対する地震応答解析を行った.応答解析結果と実地震記録との比較から,提案手法の地盤震動特性評価への応用の可能性を検討した.以上から,本研究では,不整形地盤上の複数地点において微動の移動1点3成分観測を行い,そのH/Vスペクトルの同時逆解析から不整形地盤のS波速度構造を同定する手法を提案し,その有効性を実証した.また,提案手法の地盤震動特性評価への応用の可能性を示した.
シロイヌナズナを用いた相同組換現象のゲノムレベルにおける統計学的解析

シロイヌナズナは5本の染色体を持つ。全染色体の上に一定の距離毎に分子マーカーを合計で約400カ所セットした。そして、若い植物の花の中の卵細胞と花粉、さらに年を取った植物の花に生じる卵細胞と花粉の個々に関して、それぞれの染色体における組換え現象、5本の染色体の選ばれ方、さらに、全ゲノム情報の中での父方と母方の情報の総量の割合を実験的に明らかにした。そして、それぞれ100近い生殖細胞を独立に調べる事で統計的な解析を行った。その結果、組み換え率が卵細胞形成時と花粉形成時で大きく異なる事、さらに花を生じた年齢でも異なる事を明らかにした。また、5本の染色体セットを選ぶ際に父方の染色体と母方の染色体を全くランダムに選ぶ訳ではなくて各生殖細胞の一部はどちらかの染色体セットに偏った選び方をする傾向を持ち、しかもこの偏らせるかどうかという現象が卵細胞と花粉、花の年齢によって変化する事を明らかにした。そして、これらの2つの調節現象を反映して、花粉は父方と母方の全遺伝情報を良く混ぜ合わせて1セット分を選び出して生殖細胞に配分するが、若い卵細胞の一部には父方あるいは母方のゲノムセットのどちらかに偏った情報が分配される傾向がある事が明らかになった。この衝撃的な事実は、これまでの常識として考えられた遺伝学を大きく変える。この結果は、近々論文としてまとめる予定である。
近代における「交通」の変遷と文学・言語世界の相関についての研究

本研究は「交通」という概念を最大限のコンテキストで捉え、その諸相を特に文学・言語の世界で探ろうとするものである。その意味で例えばドイツ語のVerkehrのように「交通、交流、交際、通商、通信」といった多面的な意味を担う概念を対象としている。19世紀以降、「交通」は我々の日常生活にとって欠かすことのできない要素となった。それに伴っていわゆる文学世界に於いても様々な役割を有するまでになっている。本研究はまず、各研究分担者の専門領が多様であるという利点を生かし、各自の関心領域に於ける文学と「交通」の関わりを、特定の枠を設定せずに行なう事とした。その結果、文学作品に描かれた交通機関の記号学的研究、近代交通機関の発達によって可能となった移動する視点に関する現象学的研究、文学作品の発表媒体としての書籍、雑誌が大量かつ敏速に流通することによって生じた文学受容形態の変化に関する社会学的研究、文学作品に描かれた空間移動と人間精神への影響に関する心理学的研究、広域的な交通によって異人種、異文化が接触する際に生まれる「他者」像がはらむ誤解と洞察に関する歴史的研究、さらには人間同士の意志の疎通を円滑ならしめる、文化慣習についての社会言語学的研究などが行なわれた。2年に亘る研究作業のうち、まず初年度は(1)研究資料収集、(2)収集資料の検討及び整理を行なった。次年度は(1)前年度に行なわれた資料収集の不備の補完、(2)収集資料の整理・検討、(3)各自の問題意識に応じて研究テーマを紋り込む、(4)上の作業を通して共同研究としてのまとまりと広がりをもたせる、(5)各自の研究成果を論文の形にまとめる、等の手順で研究を行なった。本研究により「交通」の概念の精査と、「交通」がはらむ文学的、言語学的諸問題の検討が進展したと考える。本年度の主な目的は(1)研究資料収集、(2)収集資料の検討及び整理である。(1)については研究分担者各自の役割分担に従って作業が進められたが、各自の関心領域が非常に多岐にわたっていることから、具体的な資料の収集方法、選定等については各自に一任した。代表者山口(分担ーイギリス近代)を始め研究分担者の殆んどは研究題材を近代文学の諸作品の中に求めている。従って対象作品の作者の伝記的事実に関する資料がまず必要であるが、本テ-マに於いてはそれら諸作品の時代背景としての交通の発達そのものがより重要な要素であり必要な資料は非常に範囲の広いものとなった。こうした資料をもとに、山口によるハ-ディ作品に於ける空間的・社会的移動の研究、市川(ドイツ近代)によるカフカと交通・交流の関連の研究、菅原(比較文学)による明治期の都市・交通機関の発展とその文学への影響の研究、等の多彩な方向づけがなされた。また、交通の発達と都市の発達の密接な関連も無視できないことが全体の協議に於いて指適され、対象となる資料の範囲がさらに広まった。こうした広がりの成果の一例として、井上(アメリカ近代)による都市幻想小説研究の進行がある。井上は近代に盛んになったこのジャンルの小説類に於いて、交通がプロットにとってもシンボルとしても欠くことのできない要素であることに注目し、欧米と日本の比較文学研究の興味深いテ-マへと発展させている。浦・中島両名は各々ロシア、東欧近代を分担しているが、本年度は当該地に於ける政治情勢の変動が著しく、それに伴って図書の購入、資料収集、調査作業等に思わぬ困難が生じた。その為具体的な研究対象の方向づけが多少遅れているが、当該地以外より予想外の資料が得られるという成果もあった。

本年度の研究は(1)前年度に行われた資料収集の不備を補うこと、(2)前年度及び今年度の収集した資料を整理、検討すること、(3)各研究分担者の問題意識に応じて研究テーマを絞りこむこと、(4)各研究分担者の研究に共同研究としてのまとまりと広がりをもたせること、(5)それぞれの研究成果を論文の形にまとめること、の五段階にわたった。そのなかで、まず本共同研究のテーマである「交通」の概念は、ドイツ語のVerkehrという語の持つ「交通、交流、交際、通商、通信」といった多面的な意味を担うものであることが、改めて確認された。したがって、本研究は文学作品に描かれた交通機関とそのテクスト構造的な意味といったレベルにはじまって、作品のなかの異質な要素が互いに交流する具体的な場の問題や、人間相互が他者として向きあう空間においてその感情や意志が、いかに伝わりまた伝わらないのか、あるいは他者という存在がいかなる表象を通じて社会に伝えられるかといった問題、さらには広くテクストそのものが、同時代のある文化圏内にいかにして流通せしめられたか、また時代を超えたテクストの受容がいかなる文化現象を生ぜしめたかといった問題にいたる、きわめて多層的、重層的な問題意識を含みこむものとなった。その具体的成果は「研究成果報告書」に見られる通りである。したがって、本共同研究が当初の目標とした、文学・言語世界を文化現象一般の中に位置づけるという試みは、ほぼ所期の成果を達成したといえる。もう一つの大きな目標であった、世界大の規模で文学・言語世界を考察するという作業は、研究分担者の専門領域が、欧米と日本とに限られていたことと、時間的、予算的な制約があったために、なかなか思いどおりの成果があがらなかった。これは、本共同研究の反省点であるが、同時に今後の研究にとって有益な問題意識を浮び上がらせた。
新たな生理活性ホルモンとしてのプロインスリンC-ペプチド

C-ペプチドは、インスリン依存性糖尿病において末梢血流を増大させ糖尿病に伴う種々の病態を改善する可能性が示されているが、その作用機構は分かっていない。申請者は生理的血中濃度(0.11nM)のC-ペプチドがLEII血管内皮細胞株においてMAPキナーゼファミリーのERKとp38MAPKを活性化することを見いだした。MAPキナーゼは様々な転写因子を活性化して遺伝子発現の調節に関わることが知られているので、ERKおよびp38MAPK経路の共通の標的転写因子であるCREB/ATFの活性化について調べたところ、C-ペプチドがCREB/ATF1を活性化すること、これらの転写因子の活性化にはERKは関与せずp38MAPKの経路が関与することが明らかとなった。これらの結果はラットより分離培養した肺微小血管内皮細胞(RLMEC)においても再現され、微小血管内皮細胞ではC-ペプチドがp38MAPKCREB/ATF1経路を介して何らかの遺伝子発現を制御していると考えられた。一方、ラットより分離した大動脈血管内皮細胞(RAEC)ではp38MAPKとCREB/ATF1の活性化は認められなかったが、C-ペプチドによるERK経路の活性化を介してeNOS遺伝子の発現が促進し、それに伴い血管保護・血管弛緩作用をもつNO産生が増大することが明らかとなった。以上のように、C-ペプチドは大動脈および微小血管の内皮細胞に作用し、前者においてはERKの活性化によりeNOS遺伝子の発現を増加させ、後者においてはERKに加えp38MAPKを介して転写因子CREB/ATF1を活性化させることが明らかとなった。即ち、C-ペプチドはMAPキナーゼのシグナル経路を活性化して遺伝子発現を誘導する機能調節ペプチドであることが示された。この様な血管内皮細胞に対するC-ペプチドの作用がインスリン依存性糖尿病で認められているC-ペプチドの血流促進効果に関与しているものと考えられる。申請者は前年度までにC-ペプチドがLEII微小血管内皮細胞株においてMAPキナーゼ(ERK、p38)と転写因子(CREB)を活性化することを見出している。そこで本年度はこれらの活性化にいたるシグナル経路について検討した。また、これらC-ペプチドの作用がLEII細胞以外の血管内皮細胞でもみられるか検討した。1.C-ペプチドによるMAPキナーゼと転写因子の活性化機構の解析LEII細胞を用いてC-ペプチドによるERK、p38MAPKの活性化に対する幾つかの阻害剤の影響を検討した結果、これらの活性化にはいずれにもPTX感受性G-蛋白質、PI-3キナーゼおよびPKCが関与することが明らかとなった。またC-ペプチドによるCREBの活性化には、p38MAPKの活性化とそれに続くMAPKAP-K2の活性化が関与することが明らかとなった。(Biochemical Journal (2002)366,737-747)2.血管内皮細胞間でのC-ペプチドの効果の違いラットより肺微小血管内皮細胞(RLMEC)と大動脈血管内皮細胞(RAEC)を分離してC-ペプチドに対する応答を調べた。RLMECではLEII細胞と同様にC-ペプチドによってERK、p38MAPKおよびCREBのリン酸化が促進されたが、RAECではERKはリン酸化されたがp38MAPKやCREBのリン酸化は誘起されなかった。以上の結果よりC-ペプチドの作用が血管内皮細胞の由来によって異なり、微小血管内皮細胞においてはC-ペプチドがp38MAPKMAPKAP-K2を介したCREBの活性化によって何らかの遺伝子発現を制御していることが示唆された。一方、ERKは血管機能の調節に重要なeNOS(血管内皮型NO合成酵素)遺伝子の発現を誘導することが知られている。そこで今後はC-ペプチドによるERK活性化の役割を明らかにするために、p38MAPK経路の影響を排除できるRAECを用いてeNOSの発現に焦点を絞って検討する。

以上のように、C-ペプチドは大動脈および微小血管の内皮細胞に作用し、前者においてはERKの活性化によりeNOS遺伝子の発現を増加させ、後者においてはERKに加えp38MAPKを介して転写因子CREB/ATF1を活性化させることが明らかとなった。即ち、C-ペプチドはMAPキナーゼのシグナル経路を活性化して遺伝子発現を誘導する機能調節ペプチドであることが示された。この様な血管内皮細胞に対するC-ペプチドの作用がインスリン依存性糖尿病で認められているC-ペプチドの血流促進効果に関与しているものと考えられる。
ディープ・アクティブラーニングとして文化的気づきを誘発するVR教材の開発

1.外国人患者が日本の医療現場で受けた戸惑いと困難の実態を明らかにし、看護職に<得て欲しい文化的気づき>の内容を抽出する。2.学習目標であり評価基準となる文化的気づきのルーブリックを作成する。3.逆向き、設計によりVR(バーチャルリアリティ)教材を開発する。これを形成評価することによりアクティブラーニングとして未知の感情を意図的に獲得するためのVR教材の可能性と有効性を確認する。
非線形電気化学振動子の反応伝播と集団秩序の解明

非線形鉄電気化学振動子を、同一電解そうの中に複数個漬け、振動子の相互干渉にもとづく集団挙動を観測した。鉄電気化学振動子の、双安定性は、電位とpHの2変数で書き下すことができる。自励発振を行っている振動子は、電極から軸対象に電位とプロトンの波を放出する。これら、電位と化学波の振幅は、距離と共に減衰するが、充分大きな振幅の範囲に他の振動子が存在すると、振動子は相互に影響しあって、お互いにお互いの発振状態を制御し合う。数個の振動子から、最大30個の振動子を連成させると、対称性の良い空間配列では、振動子集団が単一の発振状態を繰り返す完全引き込み状態が出現する場合と、高々数個のクラスターに分裂して各クラスター間の位相差を一定に保持したまま周期の揃った集団運動が出現する、2つの場合が観測された。これらは、配列の対称性と、信号伝播の機構を考え合わせることによって少なくとも定性的に説明可能である。しかしながら、集団のサイズを小さくして、相互干渉距離内に、複数のノードを持つ数多くの振動子を配置したり、或いは、非対称な空間配置を振動子集団に科すと、その挙動は著しく複雑になり、長周期の規則構造とカオスの判定が困難となった。電流の自励発振を行っている鉄振動子を一つのセルの中に複数漬けると、電流の発振にともなってプロトンや鉄イオンが電極から飛び出し、同時に溶液中の電位分布も変化する。つまり、複数の自励発振は、お互いの状態に関する情報を交換し、その結果、自身の発振状態が決定される多入力素子と見ることができる。鉄電極と白金対極の組を30組、溶液に漬け振動子集団の振る舞いを調べた。研究を通して明らかになった諸点は、実験的に(1)独立に電位規制した二つの振動子の距離を近づけて、結合を強めると、非線形振動の周期と位相が揃い、電流振動の波形が完全に一致する。(2)酸化皮膜はN型半導体なので、光照射により溶解する。(3)直線やリングなど対称性の良い電極上での非線形発振を用いて電極間相互干渉による集団挙動の解明した。この事から、現在、電位と化学種の濃度分布を時空間に渡って計算し、全系の安定性を数値的に判定する解析エンジンの作成を行っている。
高分子混合系の製造過程,混合状態,力学的性質等に関する総合的研究

本研究は、高分子混合系の製造過程、混合状態、力学的性質等に関する工学的研究を、アメリカ合衆国・アクロン大学・高分子工学センタ-と協力して総合的に行うものである。アクロン大学・高分子工学センタ-・所長・White教授と本学高分子学科は十数年来の親交があり、同センタ-のKyu副教授、Min助教授は本学の出身者であり、本学高分子学科の山根助手はWhite教授のもとでPhDの学位を取得している。このような両大学間の関係から、1987年5月、両大学間の学術交流に関する覚書と共に学生交流に関する実施細目にも調印された。アクロン大学の周辺には高分子関連の世界的企業の研究所が集中し、高分子工学センタ-はその中心的な役割を果たしつつ、産学協同の研究を推進しており、本研究のような工学的研究を行うには極めて恵まれた条件下にある。本研究では、この高分子工学センタ-と協力して上述の研究を次の4項目について行った。(1)混合機械の設計と混合過程に関する研究(2)混合状態の測定・評価に関する研究(3)高分子混合系の力学的性質の解析・評価に関する研究(4)高分子混合系の実用的諸性質と混合成分、混合状態とを関係づける手法の確立本研究期間中に、本学関係者でアクロン大学・高分子工学センタ-を訪問し、本研究に関わりをもった者の延べ人数は15名にのぼる(本研究による延べ人数は8名)。同高分子工学センタ-より本学に来訪し、研究に参加した者の延べ人数は9名であった。(1)混合機械の設計と混合過程に関する研究この研究は主としてアクロン大学・高分子工学センタ-でWhite教授の下で行われた。この研究に関する発表論文の数は、この3年間だけで、実に70に達する。同高分子工学センタ-で開発され、同高分子工学センタ-に設置されている二軸押出機を使用し、本学(北尾、山根ら)で材料(ポリエチレンテレフタレ-トとpーヒドロキシ安息香酸のコポリエステル)を調製して、同高分子工学センタ-で混合実験を行い、本学に持ち帰って混合物の混合状態等を観測・解析した。(2)混合状態の測定・評価に関する研究この研究に関連したシステマチックな研究は、主として同高分子工学センタ-のKyu副教授の下で行われた。この研究に関連する研究論文の数は、この3年間で42に達する。本学(宗円ら)で材料(ポリエチレングリコ-ル・モノメチ-ルエ-テルとポリプロピレングリコ-ル)を調製し、高分子工学センタ-に留学中の本学大学院学生(高橋)によって観測・解析が行われた。(3)高分子混合系の力学的性質の解析・評価に関する研究この研究は主として本学(宗円、西村太良ら)によって行われた。同高分子工学センタ-に留学中の本学大学院学生(西村一郎)により、同高分子工学センタ-で調製された混合ゴムの試料について、宗円、西村らによって開発された粘弾性測定装置により動的粘弾性が測定され、宗円らによって開発された解析プログラムによって解析された。また伸張試験機により伸張実験が行われ、解析された。(4)高分子混合系の実用的諸性質と混合成分、混合状態とを関係づける手法の確立この研究は主として本学(宗円ら)によって行われた。上記3の課題で測定され、解析された結果と、実用的な性質、すなわち、反〓弾性、硬度、破壊強度、破壊伸度、耐摩耗性、耐スリップ性等との相関性を因子分析法により解析し、混合成分と対応させて、混合ゴム、架橋ゴムの設計デ-タベ-スを構築するための基礎的手法を確立した。上述のような研究成果の他、この研究を通して、アクロン大学と本学との交流が更に深まったこと、研究期間中に大学院学生を派遣して、研究と交流を推進できたことも大きな成果であった。

この研究に関する発表論文の数は、この3年間だけで、実に70に達する。同高分子工学センタ-で開発され、同高分子工学センタ-に設置されている二軸押出機を使用し、本学(北尾、山根ら)で材料(ポリエチレンテレフタレ-トとpーヒドロキシ安息香酸のコポリエステル)を調製して、同高分子工学センタ-で混合実験を行い、本学に持ち帰って混合物の混合状態等を観測・解析した。(2)混合状態の測定・評価に関する研究この研究に関連したシステマチックな研究は、主として同高分子工学センタ-のKyu副教授の下で行われた。この研究に関連する研究論文の数は、この3年間で42に達する。本学(宗円ら)で材料(ポリエチレングリコ-ル・モノメチ-ルエ-テルとポリプロピレングリコ-ル)を調製し、高分子工学センタ-に留学中の本学大学院学生(高橋)によって観測・解析が行われた。(3)高分子混合系の力学的性質の解析・評価に関する研究この研究は主として本学(宗円、西村太良ら)によって行われた。同高分子工学センタ-に留学中の本学大学院学生(西村一郎)により、同高分子工学センタ-で調製された混合ゴムの試料について、宗円、西村らによって開発された粘弾性測定装置により動的粘弾性が測定され、宗円らによって開発された解析プログラムによって解析された。また伸張試験機により伸張実験が行われ、解析された。(4)高分子混合系の実用的諸性質と混合成分、混合状態とを関係づける手法の確立この研究は主として本学(宗円ら)によって行われた。上記3の課題で測定され、解析された結果と、実用的な性質、すなわち、反〓弾性、硬度、破壊強度、破壊伸度、耐摩耗性、耐スリップ性等との相関性を因子分析法により解析し、混合成分と対応させて、混合ゴム、架橋ゴムの設計デ-タベ-スを構築するための基礎的手法を確立した。上述のような研究成果の他、この研究を通して、アクロン大学と本学との交流が更に深まったこと、研究期間中に大学院学生を派遣して、研究と交流を推進できたことも大きな成果であった。