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日本企業における内部労働市場の形成と拡大と縮小：人的資本投資の歴史的比較静学

内部労働市場のあり方を、特に企業組織と労働市場、製品市場との相互作用に注意を払いつつ、分析した。理論的には、組織の経済学を市場の経済学の文脈に位置づけ、動学化し、経路依存性の歴史的な含意を抽出することに務めた。実証的には、1920-1970年代においては、内部労働市場の深化と流動的な労働市場の存在とが両立していたことを個別企業のデータによって示す一方、大量観察データを用いて、1990年代以降、全労働者に占める内部労働市場の構成比が縮小していることを明らかにした。1980年代に固有の「日本的経営」モデルに囚われることなく、望ましい労働組織のあり方を探る理論的、実証的な基礎を得ることができた。実証分析班各員は内部労働市場の分析にそれぞれ取り組んだ。代表者である中林は、戦前期炭鉱企業の内部労働市場を分析するための資料調査を進めるとともに、戦後復興期から高度成長期にかけての製鉄企業の内部労働市場の分析を進化させた。製鉄企業の研究は,欧米の技術が急速に導入され,従来の技能が陳腐化するとともに,企業が設計した内部労働市場の機能が急速に充実してゆく戦後復興期から高度成長期にかけての時期における,旧富士製鉄(現新日鉄)の賃金台帳を分析し,内部労働市場形成の実態を分析しようとするものであるが、これについては第一次的な分析結果を得たことから、国内外の研究会、学会において報告し、研究のさらなる進展に有益な知見を得た。理論分析班各員は内部労働市場の分析に関連する理論研究の進化に努めた。主たる連携研究者である石黒真吾は、組織変化の動学モデルを内部労働市場に適用した新しいモデルの構築を推し進めた。定例研究会と国際会議研究代表者および連携研究者各員の研究成果を共有するとともに、内外の関連する研究成果を速やかに吸収するために、学期中は大阪大学大学院経済学研究科において計8回の月例研究会を開催し、夏期と春期の長期休暇中には各1回、計2回の国際会議を東京大学社会科学研究所において同所共催として開催した。これらの研究会および研究会議は若手、中堅研究者の交流の場としても広く認知されつつあり、今年度においても多くの優れた報告者を確保できたことは幸いであった。研究会と国際会議の記録は論文題目、論文要旨を合わせて系統的に保存、管理されている。若手研究者の育成上記研究会および国際会議の運営にあたっては、研究協力者の大学院生をはじめとする若手研究者にも積極的に報告枠を割り当て、その育成を図った。全体の概要中林真幸が責任者を務める実証分析班においては、製鉄企業の内部労働市場の分析を進める中林、機械製造企業の人事制度の分析を進める大湾秀雄、労働市場におけるマッチングと内部労働市場の相互作用の分析を進める瀧井克也をはじめとして、顕著な前進を見ることができた。一方、石黒真吾が責任者を務める理論分析班においても、企業組織変化の動学的分析に取り組む石黒、経営者の指導力の組織経済学的構造を分析する石田潤一郎、組織内における経営者と労働者の意思伝達の効率性を分析する清水崇をはじめとして、大きな前進が達成された。研究会の開催連携研究者の接近法が多様な本計画においては研究成果を定期的に持ち寄り、また、多様な外部研究者の知見を吸収することが死活的に重要である。学期中には大阪大学大学院経済学研究科において毎回2名の報告者を立てる月例研究会が、夏春の長期休暇中には東京大学社会科学研究所において2日間の国際会議が、「制度と組織の経済学」研究会として開催された。研究会の開催日程および報告者の選定は前年度末から年度初において確定、ホームページ上に公示されており(https://sites.google.com/site/theoeio/)、計画性と透明性、公開性を十分に担保しつつ、研究計画を進めている。研究代表者担当部分の実績概要計画全体を代表して中林の実績概要について述べておく。製鐵企業の内部労働市場を分析する中林は、具体的には、1930-1960年代の製鉄業ににおける人的資本投資の変遷に関する分析を進める傍ら、企業側が労働者の能力を学習しつつ、同時に労働者に企業特殊的な人的資本投資を促すという、内部労働市場一般に通じる特質の分析を進め、年度初めに想定した以上の成果を上げることができた。これらの成果は主要な海外学会において発表されている。中林真幸が責任者を務める実証分析班においては、製鉄企業の内部労働市場の分析を進める中林、教育投資の経済効果を分析する田中隆一、筑豊炭鉱労働市場における相互紹介網(referral hiring network)の分析に取り組む酒井真世、企業における女性労働の活用を分析する川田恵介を始めとして、所期の進捗が達成された。

石黒真吾が責任者を務める理論分析班においても、松村敏弘は寡占市場における企業行動の分析を進め、佐々木弾も経営者と労働者の間の効率的な意思伝達のあり方を模型化するなど、期待された進捗が見られた。研究会の開催本計画は、様々な分析手法を用いる連携研究者が、相互に成果を持ち寄り、十分な時間を割いて互いの研究を発表し合うことにより、互いの方法を学ぶと共に相手の分析に新たな手がかりを与えることを通じて、補完的に生産性が高まることを期待している。そうした試みの柱となるのは、学期中に大阪大学大学院経済学研究科において毎回2名の報告者を立てる月例研究会と、夏春の長期休暇中には東京大学社会科学研究所において開催される国際会議である。「制度と組織の経済学」研究会として開催されるこれらの会合については、その日程および報告者の選定を前年度末から年度初においてほぼ確定し、HP上に公示されており(https://sites.google.com/site/theoeio/)、計画性と公開性を十分に担保しつつ、研究計画を進めている。研究代表者担当部分の実績概要計画全体を代表して中林の実績概要について述べておく。製鉄企業の内部労働市場を分析する中林は、1930-1960年代の製鉄企業内部労働市場における賃金動態の理論的、実証的な分析に取り組み、Econometric Society North American Winter Meeting 2014を始め主要学会においてその成果を報告した。中林真幸が責任者を務める実証分析班においては、製鉄企業の内部労働市場の分析を進める中林、鉄道企業の所有構造と内部労働市場の分析に取り組む中村尚史、労働市場におけるマッチングと内部労働市場の相互作用に実験経済学的に接近する川田恵介をはじめとして、充実した進捗が達成された。一方、石黒真吾が責任者を務める理論分析班においても、引き続き企業組織変化の動学的分析に取り組む石黒、寡占市場における企業行動に取り組む松島法明、引き続き組織内における経営者と労働者の意思伝達の効率性を分析する清水崇をはじめとして、顕著な進捗が見られた。研究会の開催本計画は、様々な分析手法を用いる連携研究者が、相互に成果を持ち寄ることにより、互いに触発し合い、分析を深める補完的な効果を期待している。また、本計画外部の研究者との接触から刺激を受けることも重要であると考えている。それらの鍵となるのは、学期中に大阪大学大学院経済学研究科において毎回2名の報告者を立てる月例研究会と、夏春の長期休暇中に東京大学社会科学研究所に開催される国際会議によって構成される「制度と組織の経済学」研究会である。研究会の開催日程および報告者の選定は前年度末から年度初において確定、ホームページ上に公示されており(https://sites.google.com/site/theoeio/)、計画性と公開性を十分に担保しつつ、研究計画を進めている。製鉄企業の内部労働市場を分析する中林は、1930-1960年代の製鉄企業内部労働市場における賃金動態の理論的、実証的な分析に取り組み、Annual Meetings of Society of Labor Economists 2012を始めとする海外の主要学会においてその成果を報告した。過去20年間、先進諸国は労働市場の流動性の拡大を経験してきた。
電動車両用モータにおける航続距離延長のための構造と制御系の連携設計に関する研究

本研究は各要素の連携設計による電動車両用駆動システムの更なる高速化、高効率化を図るものである。まずは永久磁石同期モータドライブシステムの電圧制限下での限界性能を引き出すため、状態フィードバックに基づく電圧位相制御、疑似シームレス制御を提案し、電圧制限下でのトルク応答を高速化させた。本提案手法により、高回転数領域でも車両運動制御の安定性が保証される。また、電圧制限下での達成性能限界であるアンダーシュート量またはオーバーシュート量を線形化モデルの零点から定量化したが、この零点はモータパラメータおよび動作点で表される。そこで、モータ設計によって達成性能限界の回避を検討した。リラクタンストルクとマグネットトルクのバランスを取ることで低回転数・低トルク領域の零点を速くでき、モータ構造と制御系の連携設計によるトルク応答の改善できることを示した。電圧制限下での達成性能限界は電圧振幅が操作できれば回避できる。昇圧コンバータとモータドライプの協調制御によって電圧振幅が操作できるが、高速な昇圧コンバータの出力電圧制御が必要である。そこで、高速な昇圧コンバータの出力電圧フィードフォワード制御の基礎検討をおこなった。効率の観点では、前後輪モータの駆動力配分によって車両全体の効率を改善させる航続距離延長制御システムにおいてモータ構造と制御系の連携設計を基礎検討した。モータ設計のため、最小総入力電力の条件式を導出し、グローバル最適化と前後輪モータそれぞれの最適化が両立することを示した。すなわち、前後輪の最高効率点を変えれば車両全体では複数の高効率点が存在すると予想される。導出した式を用いることで、車両全体の効率を改善させるためのモータ設計に見通しが良くなったといえる。(抄録なし)本研究は各要素の連携設計による電動車両用駆動システムの更なる高速化、高効率化を図るものである。(抄録なし)
バナナ型メソゲン基の主鎖型液晶高分子-形が誘起する強誘電性とキラリティ

液晶を形成する分子は一軸異方性の棒状形態を持つ。我々はこの一般的な常識にとらわれず、分子がベント形態(バナナ形状)を持っていても、液晶を形成することを明らかにした。このバナナ形状は大いに液晶の概念を変えるとともに、構造の対称性を低下させ、従来には見られないあるいは創成が難しいとされた液晶構造を簡単に設計できるようになり、"バナナ液晶ゾーン"と呼ばれる液晶研究の新しい分野が開拓されてきた。本研究もその一連の研究のひとつであり、新しいバナナメソゲンの開発とともに、高分子化への展開を図ったものである。オキサチアゾール環をベントコアーに有し、異なるサイドウイング、アルキルテイルを有する一連のバナナ型液晶を、まず高分子のモデル化合物として取り扱った。これらの分子は、2,4-ジヒドロキシベンゼンをコアーとした古典的なバナナ型分子よりもベント角が小さいため、通常のネマチック(N)液晶、SmA液晶に加えて、より低温域にバナナ(Bx)相を形成することを見出した。このBx相は、層内で分子が液体的に充填している点ではSmA相とは変わりはないが、TGB相に類似ならせん構造、そして同時に反強誘電体としてのスイッチングを示す新規な相であることがわかった。高温域にいるN相、SmA相でモノドメイン化(従来の流動液晶相であるため、表面アンカリング等でモノドメイン化が可能)することで、Bx相の構造同定が極めて的確に行うことができたこと、またその強誘電スイッチング現象を利用した応用が現実的になったことなどの、大いなる展開を図ることができた。また従来からの重要な問題点、なぜアキラルな分子系からキラルな液晶相が発生するのかというという疑問に答えるため、われわれが最初に開発したクラシックバナナ分子系でのB_4相とB_2相のキラリティの相関を調べ、キラリティが両相へ昇降温でも保存されるという事実を見つけ、またNMR測定よりエステル結合の炭素のケミカルシフトが二つに観測される事実と合わせ、分子のねじれコンフォメーションがキラリティの起源であると結論した。また、バナナ強誘電スメクチック相では、各層が分極モジュレーションと呼ばれる特有の浪打現象をしめすことを見出し、自発分極の相互作用と層弾性のカップリングでこのような特異な現象が起こるとして、サイエンス誌に報告した。ただ、残念ことは、主要なもう一つのテーマである高分子性との相関については、十種近く合成したいずれの高分子も液晶の温度域が高くなったため、具体的な研究進展を図ることができなかった。現在本質的に高分子性と同じ効果を示す、2量体、3量体にターゲットを変換し、その液晶特性の検討を鋭意行っております。バナナ型形状をした液晶化合物(一般にはベントコアーは1,3-ジヒドロキシベンゼン)は、アキラル分子であるにもかかわらず、キラリティを自発的に発生させたり(B2

相およびB4相)、また強誘電、反強誘電相(B2相)を示したりする。B2相におけるキラリティは層に対する傾きにより発生する。そのため、各層は+キラリティと-キラリティを持ち、その積み重なりかたに、2種のホモキラルと1種のラセミ相がある。また、自発分極(ベント方位がその分極方位)の発生の仕方に強誘電、反強誘電の2種があり、あわせて6種の相が存在する。一方B4相は、2種の旋光度の符号が異なるドメインを形成し、その光学的性質およびX線解析の結果より、ブロックが相互にねじれたTGB様のらせん構造をとっていると考えられている。本研究では、以上の知見を元に、ベントコアーにオキサチアゾール環、そしてサイドウイングにフェニル、およびビフェニル基を有するバナナ型分子を設計し、その液晶相転移、相構造の同定を行った。その結果、高温領域では、通常の直線状の液晶分子と同種な液晶、具体的にはネマチック相、スメクチックA相、スメクチックC相、を形成するが、低温域では、バナナ型分子に典型的なB4相を形成することが明らかとなった。その理由は、オキサチアゾール環のベントコアーとしての開き角が大きいため、より低温で分子の軸周りの運動性が低下したときのみ、バナナ形状に由来する特徴が出てきたものである。来年度は、これらの分子を高分子化して、主鎖型高分子に由来する特徴、すなわち連結効果によるコンフォメーションの制約と運動性の制限、とカップリングさせ、バナナ型分子が示す構造の発現理由について明確にする予定である。液晶を形成する分子は一軸異方性の棒状形態を持つ。この基本的概念は、液晶の構造が配向の秩序をもとにできあがっていることを考えれば当然のことであり、確かに,現在まで合成されてきた多くの化合物はこの範疇から逸脱したものではなかった。一方、我々はこの常識にとらわれず、分子がベント形態(バナナ形状)を持っていても、液晶を形成することを明らかにしてきた。このバナナ形状は大いに液晶の概念を変えるとともに、構造の対称性を低下させ、従来には見られなかったあるいは創成が難しいとされた液晶構造を簡単に設計できるようになり、"バナナ液晶ゾーン"と呼ばれる液晶研究の新しい分野が開拓されてきた。本研究もその一連の研究のひとつであり、新しいバナナメソゲンの開発とともに、高分子化への展開を図ったものである。オキサチアゾール環をベントコアーに有し、異なるサイドウイング、アルキルテイルを有する一連のバナナ型液晶を、まず高分子のモデル化合物として取り扱った。これらの分子は、2,4-ジヒドロキシベンゼンをバナナコアーとした古典的なバナナ型分子よりもベント角が小さいため、通常のネマチック(N)液晶、スメクチックA(SmA)液晶に加えて、より低温域にバナナ(Bx)相を形成することを見出した。このBx相は、層内で分子が液体的に充填している点ではSmA相とは変わりはないが、TGB相に類似ならせん構造、そして同時に反強誘電体としてのスイッチングを示す新規な相であることがわかった。
好塩基球の生理的・病的役割の解明

好塩基球は末梢血白血球のわずか0.5%を占めるに過ぎない希少細胞で、末梢組織常在のマスト(肥満)細胞と類似の特徴を有するため、生体内での存在意義が長い間疑問視されていた。最近、私たちは好塩基球が寄生虫感染防御やアレルギー炎症反応においてマスト細胞とは異なる固有かつ重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究では、独自に開発したツールを駆使して生理的条件下ならびに疾患病態における好塩基球の動態、活性化、エフェクター機能に関わる分子機構を明らかにし、それに基づき好塩基球ならびにその産物を標的とした炎症性疾患や感染症の人為的制御の可能性を探求する。本研究では好塩基球の生理的機能、病態形成における役割と分子機構について、アレルギー疾患、肺線維症などの病態モデルや活性化シグナル、細胞内代謝経路などの解析を通じて明らかにするものである。研究代表者は欠損マウスやレポーターマウスを作出し、独自の手法により好塩基球の新しい役割を数々報告している。本研究では、これらをさらに発展させ、好塩基球の新たな機能とその制御機構を解明するものである。好塩基球のアレルギー・組織線維化・がんなどの病態形成における役割を解明することは、学術的のみならず社会的にも波及効果が期待できる。近年、様々な自然免疫細胞の存在が確認されるようになり、これまで見えてこなかったことが明らかにされるようになった。また好塩基球の新規役割やその存在意義を解明することにより、その成果の医療への応用の可能性も期待できる。
明治大正期関西弁の史的研究

これまで未開拓の分野であった明治大正期の関西弁資料の発掘とその資料的価値の検証をおこなった。具体的には、上司小剣による関西弁小説群と曾我廼家五郎による脚本類などである。またその検証結果をもとに、明治大正期の関西弁における文法問題の抽出、及びその研究と解明をおこなった。具体的には待遇表現や否定表現、音変化のあり方などである。明治大正期の関西弁資料の発掘とその資料的価値の検証。また、明治大正期の関西弁における文法問題の抽出、及びその研究と解明。以下、計画の概要を年度ごとに記す。(1)平成20年度曾我廼家五郎脚本資料および上司小剣作品群の資料収集と基礎的調査。(2)平成21年度曾我廼家五郎脚本資料および上司小剣作品群の収集と基礎的調査(前年度の続き)。また、上司小剣作品の資料的価値の検証と大正期関西弁の特徴の抽出。(3)平成22、23年度上記資料群の資料的価値の検証と大正期関西弁の特徴の抽出(前年度の続き)。また、それらを用いた個別具体的な課題についての研究。明治以降の関西弁研究は、落語速記本と、落語SP盤およびその文字化資料を中心に用いて進められてきた。しかし、これらは落語関係に偏っており、精緻な分析を行うにはそれらを補うような他ジャンルの資料が欲しいところであった。また、これらの資料だけでは、分析に必要な用例の収集が思うに任せなかったのも事実でおる。本研究はそれらを補う資料の発掘と、資料性の検討を目指すものである。そこで、本年度は明治大正期関西弁資料として重要であると思われる2種類の資料の収集を中心に行った。具体的には、以下のとおりである。1、上司小剣による関西弁小説の収集と基礎的調査2、曾我廼家五郎による脚本の収集と基礎的調査上司小剣作品群については、いくつかの作品をテキストデータ入力する機会を得、そのための謝金を支出した。その結果、用例調査、分析などが極めて効率的に行えるようになった。また、曾我廼家五郎資料群については、貴重な資料を予想以上に集める機会を得たため、出張旅費をその分に充てることとした。その資料とは、『曾我廼家五郎全集』および『曾我の家五郎喜劇全集』である。その他、近世後期から明治大正期に至る尊敬語表現「テ+指定辞」の変遷についての拙稿に今回の基礎調査から得られた成果を盛り込んだ。また、否定表現形式の分析も進みつつあり、来年度の発表を目指している。1、前年度に引き続き、資料収集を行った。具体的には、(1)上司小剣による関西弁小説の収集(2)曾我廼家五郎による脚本の収集(3)その他の近代関西弁資料および研究書の収集である。ただし(2)については本年度に入って国会図書館近代デジタルライブラリーによる電子化テキスト(無償)が入手できるようになったため、これらの資料収集にかかる費用を他の関西弁資料の収集に充当した。また、資料収集が予想外に順調に進んだため、収集のための出張旅費をパソコン周辺機器(スキャナ、プリンタ、PCMレコーダなど)の購入費用に充て、資料の電子化および分析を進めた。また、資料収集の過程で得られた成果の一部を次年度、学術論文「対照表形式の近世後期上方語彙資料」として公刊する予定である(埼玉大学国語教育論叢13)。2、1で収集した資料の口語資料としての資料性について、否定表現形式のあり方から分析した。その成果のひとつとして、平成21年度近代語学会で口頭発表を行った(題名:「明治大正期関西弁資料としての上司小剣作品群の紹介および否定表現形式を用いた資料性の検討」)。なお、その際、SP盤文字化資料における否定表現形式との比較検討を行い、学界に有益な知見を提供した。ちなみにこの研究発表の成果は『近代語研究第15集』(平成22年11月刊行予定)に学術論文として掲載される予定である。本年度も極めて順調に研究が進んだ。補助金の支給に深甚の謝意を表する。本年度(平成23年3月31日)の研究成果○明治大正期関西弁資料の資料的価値の検証上司小剣を中心とした明治大正期関西弁資料の資料的価値の検証をおこなった。その成果を、学術論文「明治大正期関西弁資料としての上司小剣作品群の紹介および否定表現形式を用いた資料性の検討」(『近代語研究第15集』(平成22年11月刊))として公刊した。また、大正末年生まれの関西弁漫才師「夢路いとし喜味こいし」のDVDを収集し、大正期以降の関西弁の流れを検討した。なお、資料分析に際し、DVDをテキストデータ化した。また、資料収集の過程で得られた成果の一部を学術論文「対照表形式の近世後期上方語彙資料」(埼玉大学国語教育論叢13)、「近世後期上方における音変化の諸相」(埼玉大学紀要(教育学部)60-1)として公刊した。○収集した資料を用いた個別具体的課題についての研究

明治大正期関西弁で最も重要な否定表現形式ヘンの成立について検討した。その成果は来年度中に公刊する予定である(『近代語研究第16集』)。本年度は現代関西弁の代表的語法であるヘンの成立について考察し、新たな知見を得た。その成果を「明治期関西弁におけるヘンの成立について-成立要因を中心に再検討する-」(近代語研究16)として公刊した。これはこれまでの学界の水準を大きく超えるとともに、当該分野に新しい研究手法や研究視点を提供するものとして画期的なものとなるはずである。要旨を以下にまとめておく。○これまでヘンの成立過程については音変化説があるものの、成立要因に対する説明はなかった。○成立過程および成立要因としての音変化説には様々な問題があって認めがたい。○明治期、ヌ(ン)とナイの東西差意識やデアル文の多用によって、アル文否定時の非対称性が強調され、それを克服するためにヘンが成立した。○これで、上接語の偏り、成立時期、活用形の偏り、接続面のゆれ、などが説明できる。○具体的な成立過程は、オマヘン、マヘンからの異分析で説明できる。また、ハセヌからの音変化形ヤヘンの存在もそれを助長した可能性がある。また、論文執筆と並行して、近世上方語資料における用例調査方法についての情報提供と、新たな検索方法の構築を、国立国語研究所主催の研究発表会で論じた。すなわち、「『手作業』による用例検索を専らとする一研究者が通時コーパスを使ってみる-動詞否定形式「ハセヌ」類における上接動詞の通時的なあり方を例に-」(国立国語研究所「通時コーパスの設計」研究発表会)である。これについてやや詳しく述べると、本発表では、近世語研究分野における用例収集の現状や、発表者自身の用例検索方法、検索精度などについて報告するとともに、現在開発中の通時コーパスの長所を生かした活用例を考えた。具体的には、動詞否定形式「ハセヌ」類における上接動詞の通時的なあり方を例に、用例検索時の簡便さについて述べた。さらに現時点における古典語通時コーパスの使用感などを報告した上で、今後の改善点などを提案した。
ゲノム核内空間配置の変換による組織特異的発がん機構の解明

がんは遺伝子変異を基盤とした病気であるが、近年発がん過程におけるエピゲノムの重要性が注目されている。ゲノム核内空間配置の変化はDNAメチル化やヒストン修飾と関連した高次なエピゲノム機構として近年その重要性が明らかにされつつあるが、発がん過程におけるゲノム核内空間配置の重要性はほとんど明らかになっていない。そこで本研究課題では、発がんと同時に癌遺伝子誘発性細胞老化(Oncogene Induced Senescence; OIS)を誘導可能なマウスモデルを作製して発がんが回避された時に、ゲノム核内空間配置がどのように変化するのかを調べる。最終的には、その変化をDNAのメチル化状態や遺伝子変異と関連させることで、がんの組織特異性におけるゲノム核内空間配置の重要性を明らかにするということを目的としている。申請者は昨年度までに、全身でがん遺伝子の発現を誘導可能な明細胞肉腫モデルマウスを樹立し、1がんが出来ない組織ではOISが起こっていること、一方で、2がんが出来る組織ではOISの回避が起こっていることを明らかにしてきた。さらに、組織特異的な転写因子が形成するクロマチン構造の変化がその変化の背景にあるメカニズムであることを明らかにした(論文投稿中)。今年度は、この明細胞肉腫モデルや、所属研究室で既に樹立されている他のマウスモデルのES細胞に核ラミナのコンディショナルKOアリルを導入し、組織特異的にOISを誘導できるかどうかを検証している。昨年度までに、全身でがん遺伝子の発現を誘導可能な明細胞肉腫モデルマウスを樹立し、そのマウスモデル由来の腫瘍からiPS細胞を樹立した。その腫瘍由来iPS細胞をマウスの胚盤胞へインジェクションし、全身でがん遺伝子の発現を誘導可能なキメラマウスを作製し、プライマリーの明細胞肉腫モデルマウスにおいて腫瘍が形成される領域ではOISのエスケープが起こっていることを確認できた。現在はこの明細胞肉腫モデルのES細胞に核ラミナのコンディショナルKOアリルを導入し、組織特異的にOISを誘導できるかどうかを検証している。また、所属研究室で既に樹立されている他のマウスモデル(家族性大腸腺腫瘍、肺がん、膵癌)に対象を広げ、これらのマウスモデルのES細胞に核ラミナのコンディショナルKOアリルを導入することを試みている。今後は昨年度に引き続きマウス発がんモデルのES細胞にOIS誘導アリルを導入し、このES細胞からマウスを作製することを試みる。そのマウスを用いて、発がんと同時にOISを誘導して発がんが回避された際は、ゲノム核内空間配置を含め、エピゲノム状態がどのように変化するのかを調べる。またエクソーム解析を行い、OISでゲノム核内空間配置の変換を誘導した腫瘍の原発部位の組織で特異的な遺伝子変異に注目し、発がんに抑制的に働くパッセンジャー変異の同定にも着手する。

またエクソーム解析を行い、OISでゲノム核内空間配置の変換を誘導した腫瘍の原発部位の組織で特異的な遺伝子変異に注目し、発がんに抑制的に働くパッセンジャー変異の同定にも着手する。前年度に計画していた大規模解析を次年度に行うことにしたため、前年度の予算の一部を次年度にまわした。
胃切除術後患者へのICTを活用した自己管理支援プログラムの構築と有効性の検証

本研究の目的は、胃切除術を受けた胃がん患者が自らの健やかな食生活をマネジメントするために、ICT(Information and Communication Technology)を活用した自己管理支援ツールの作成と、そのツール使用による自己管理支援プログラムを開発し、その効果を検証することである。本研究は2段階構成のプロジェクトとして遂行しており、第1段階として前研究の調査結果をもとに、自己管理支援ツール(モバイルアプリ)の作成を行う。申請者が平成2628年に実施した前研究では術後半年間の胃切除術後患者の実態調査を行い、セルフケア能力が高いと術後後遺症状が軽い傾向であることや、就労の有無など生活スタイルによってもセルフケア能力や後遺症状に差があった。さらに詳細な分析を行った結果、退院直後が最も後遺症状が強くセルフケア能力が落ちること、その後も時期によって症状が異なること、セルフケア能力の維持と向上を目指した定期的なサポートが退院後も必要であることが明らかになった。これら術後の時期に応じた症状の変化や対応、日常生活や食生活に関する情報等を整理し、モバイルアプリの作成を開始した。アプリ開発業者および研究者との専門家会議にて検討しながら開発中である。現在開発しながら研究者で試用している段階であり、今後試作品完成時は前調査対象者の中から協力の得られる数名に試用を依頼し、アプリの操作感やシステムに関する使用感および問題点を抽出し、完成版を目指す。第2段階は、作成したアプリを活用した場合の胃切除術後半年間の術後後遺症状、セルフケア能力、精神的状態、食関連行動等の実態と関連を調査し、アプリ活用効果を検証する。平成29年度に実施予定であった文献検討が文献数不足のため遅れたこと、前研究結果の分析を深めたことなどから、研究全体の進行が遅れ、モバイルアプリの制作開始が平成30年度後半からとなった。研究者による試用できる段階まで開発は進んでいるが、まだ研究対象者が試用できるところまで到達できなかった。そのため、介入研究計画の具体化が進まず進捗状況としてやや遅れている結果となった。今後も引き続きツール作成に向けたコンテンツの精選を行っていく。また、アプリの作成と並行して、介入研究開始に向けた準備を行う。初年度に予定していた前研究データの詳細な分析にやや時間を要し、アプリ作成まで到達しなかったため、平成30年度からアプリ作成を行っている。現在試作品の段階で精選途中である。本年度は研究の第2段階である介入研究計画を明確にし、倫理申請等準備を行ったうえで、データ収集を開始する。当初予定していた縦断調査でなく横断調査に変更することを視野にいれ、現在計画中である。本研究課題に精通した看護教員や医師とのディスカッションを通して分析方法についても検討し、得られた結果については来年度以降の学会発表、論文投稿に向けてまとめる予定である。これら術後の時期に応じた症状の変化や対応、日常生活や食生活に関する情報等を整理するとともに、文献レビューの結果も踏まえてデータベース化し、アプリに搭載する機能について検討中である。必要なコンテンツを精選した後、モバイルアプリを試作し専門家会議にて検討する。試作品完成時は前調査対象者の中から協力の得られる数名に試用を依頼し、アプリの操作感やシステムに関する使用感および問題点を抽出し、完成版を目指す。平成29年度は前研究結果をさらに詳細に分析し、術後半年間の詳細な術後機能障害・精神的症状・セルフケア能力・食行動についての実態と関連を明らかにした。術後どの時期にどのような介入が必要か、対象者属性による差も明確になった。また、ICTを使った自己管理支援に関する介入研究についての文献検索を開始した。対象文献が少なく、引き続き、文献の収集と検討を行っている状況である。分析と文献検討に時間を要したため予定であったアプリ作成まで到達しなかったが、これらの結果を踏まえて、今後ツール作成に向けたコンテンツの精選を行っていく。

申請者が平成2628年に実施した前研究では術後半年間の胃切除術後患者の実態調査を行い、セルフケア能力が高いと術後後遺症状が軽い傾向であることや、就労の有無など生活スタイルによってもセルフケア能力や後遺症状に差があった。さらに詳細な分析を行った結果、退院直後が最も後遺症状が強くセルフケア能力が落ちること、その後も時期によって症状が異なること、セルフケア能力の維持と向上を目指した定期的なサポートが退院後も必要であることが明らかになった。これら術後の時期に応じた症状の変化や対応、日常生活や食生活に関する情報等を整理し、モバイルアプリの作成を開始した。アプリ開発業者および研究者との専門家会議にて検討しながら開発中である。現在開発しながら研究者で試用している段階であり、今後試作品完成時は前調査対象者の中から協力の得られる数名に試用を依頼し、アプリの操作感やシステムに関する使用感および問題点を抽出し、完成版を目指す。第2段階は、作成したアプリを活用した場合の胃切除術後半年間の術後後遺症状、セルフケア能力、精神的状態、食関連行動等の実態と関連を調査し、アプリ活用効果を検証する。平成29年度に実施予定であった文献検討が文献数不足のため遅れたこと、前研究結果の分析を深めたことなどから、研究全体の進行が遅れ、モバイルアプリの制作開始が平成30年度後半からとなった。研究者による試用できる段階まで開発は進んでいるが、まだ研究対象者が試用できるところまで到達できなかった。そのため、介入研究計画の具体化が進まず進捗状況としてやや遅れている結果となった。今後も引き続きツール作成に向けたコンテンツの精選を行っていく。また、アプリの作成と並行して、介入研究開始に向けた準備を行う。初年度に予定していた前研究データの詳細な分析にやや時間を要し、アプリ作成まで到達しなかったため、平成30年度前半で実施する。また、平成30年度にはアプリ作成と並行して、本研究の第2段階である介入研究計画を明確にし、倫理申請等準備を行ったうえで、データ収集を開始する。前研究での協力施設に引き続き協力依頼する予定である。本研究課題に精通した看護教員や医師とのディスカッションを通して分析方法についても検討していく。得られた結果については来年度以降の学会発表、論文投稿に向けてまとめる予定である。初年度に予定していた前研究データの詳細な分析にやや時間を要し、アプリ作成まで到達しなかったため、平成30年度からアプリ作成を行っている。現在試作品の段階で精選途中である。本年度は研究の第2段階である介入研究計画を明確にし、倫理申請等準備を行ったうえで、データ収集を開始する。当初予定していた縦断調査でなく横断調査に変更することを視野にいれ、現在計画中である。本研究課題に精通した看護教員や医師とのディスカッションを通して分析方法についても検討し、得られた結果については来年度以降の学会発表、論文投稿に向けてまとめる予定である。
リンパ球における新規リゾホスファチジルセリン受容体の機能解析

リゾホスファチジルセリン(LysoPS)はマスト細胞の脱顆粒促進活性、細胞遊走、T細胞の増殖抑制活性、神経細胞の突起伸展作用など様々な作用を有することから新規リゾリン脂質メディエーターとして注目されている。LysoPSの受容体は長い間不明であったが、2006年にオーファンGPCRであったGPR34がLysoPS受容体であると報告された。また、これまでに私はオーファンGPCRであったP2Y10がLysoPS応答性を示すこと、さらにこの受容体が免疫系の組織に高発現していることを見出していた。そこで本研究ではリンパ球に着目したP2Y10の細胞・個体レベルでの機能解明を行った。マウス脾細胞のT細胞をanti-CD3抗体で刺激活性化すると、刺激後48時間までにP2Y10の発現が顕著に上昇することを見出した。そこで、このanti-CD3抗体で刺激したマウス脾臓由来リンパ球をLysoPS存在下培養したところ、LysoPSの非存在下では形成される大きなリンパ球の凝集塊がLysoPSの存在下ではほとんど形成されないことを見いだした。この細胞凝集塊の形成はリンパ球の主要な接着因子であるLFA-1に依存的であることが知られていることから、LFA-1のリガンドであるICAM-1の可溶化体を固定化したプレート上でリンパ球を培養した結果、細胞の接着性がLysoPSの存在下顕著に阻害されていることがわかった。また、LysoPSはケモカイン(CCL21)で誘導される活性化リンパ球の細胞遊走を顕著に抑制した。従って、LysoPSは活性化リンパ球のLFA-1による細胞接着能を抑制し、リンパ球の細胞遊走やターゲット細胞との接着を負に調節していることが示唆された。平成24年度は就職のため辞退予定です。
核内コリプレッサーによるサイトカインシグナル伝達制御機構の解明

【研究目的】IL-6やTNF-αは炎症性サイトカインとして知られ、関節リウマチや炎症性腸疾患といった自己免疫疾患、癌など様々な疾患の原因分子として注目されている。またサイトカインは受容体を介して細胞内シグナルを活性化し、標的遺伝子の発現を誘導することでその生理活性を発現する。この細胞内シグナルはサイトカインによって異なり、IL-6の場合はJak/STAT3シグナルを、TNF-αの場合はNF-κBシグナルを用い様々な遺伝子の発現を制御している。当研究室では、このSTAT3、NF-κBに対する新規結合分子として、核内コリプレッサーKAP1/TIF1β/TRIM28を同定した。本研究の目的はIL-6/STAT3ならびにTNF-α/NF-κBシグナルにおけるKAP1の機能を解析することで、サイトカインシグナル制御因子としてのKAP1の新しい機能を明らかにするとともに、IL-6やTNF-αシグナルの新たな制御機構を明らかにすることである。【研究成果】本年度はTNF-α/NF-κBシグナルにおけるKAP1の機能解析を中心に研究を進めた。これまでに「KAP1がTNF-α/NF-κBシグナルを負に制御する」こと、またその制御機構として「KAP1がp65のアセチル化を減弱させ、p65の核外排出を促進させること」をすでに明らかとしており、今回さらにそのp65のアセチル化制御機構について詳細な解析を行った。そして「TNF-α依存的なp65のアセチル化には、STAT3によるアセチル基トランスフェラーゼp300のリクルートが必要なこと」、「TNF-α刺激によりSTAT3はセリンリン酸化を受け活性化すること」などを明らかとし、KAP1はSTAT3の活性を阻害することでSTAT3を介したp65のアセチル化を制御する可能性が示唆された。本研究目的はKAP1によるIL-6/STAT3ならびにTNF-α/NF-κB両

サイトカインシグナル制御機構の解明である。本年度の結果から、TNF-α/NF-κBシグナルにおけるKAP1の制御機構解析が大きく進んだ。またその過程で、TNF-α/NF-κ8シグナルにおいてSTAT3が重要な役割を担う可能性が示唆され、そのSTAT3の役割に対する詳細な解析を行うことでKAP1のIL-6/STAT3シグナルに対する制御機構の解明も大きく進むものと考えられる。KAP1によるサイトカインシグナル制御機構の解析をさらに進めると共に、今後はin vivoでの実験を通してサイトカインシグナルにおけるKAP1の生理的意義を解析する予定である。そのため、コンディショナルノックアウトマウスを作成し、サイトカインシグナルの異常が関わる疾患モデルにおいてKAP1の役割を解析していくことが必要だと考えている。
飛しょう体衝突による粒状体の局所的高速衝撃圧縮挙動の解明

容器の中に2次元的に最密充填された球状粒子(ナイロン球,直径6.3mm)からなる粒状体の上表面に,球状飛しょう体(鋼球,直径6.3mm)を斜めに衝突させ(415m/s),粒状体の衝撃挙動を調べた.粒状体の飛散挙動を高速ビデオカメラにより測定し,同条件下で行った離散要素法によるシミュレーション結果と比較した.これまでシミュレーションにおける粒子間モデルの粘性係数は計算中一定とすることが多かったが,本研究では粒子間の接触力に依存した粘性係数を用いることにより,従来に比べ粒状体の飛散挙動の詳細な部分も再現できた.そこで,シミュレーションから得られる粒子の速度および粒子間の接触力を用いて,飛散現象のメカニズムを調べたところ,飛しょう体と被衝突粒子の衝突位置および衝突角度に大きく依存し,粒状体中を伝播する接触力も重要な役割を担っていることがわかった.また,シミュレーションでは,衝撃点直下の三角形状の領域が主に圧縮され,衝撃後0.20msの底面近傍に動的アーチングが現れた.そこで,自作の応力センサーを用いて,底面の接触力の測定を行ったところ,動的アーチングの出現を意味するM字形分布がほぼ同時刻に現れた.次に,ナイロン球からなる粒状体の一部にセラミックス球を挿入した異種粒子からなる粒状体への球状飛しょう体の衝突現象を調べた.セラミックス球を横方向に層状に入れたことにより,特にセラミックス層の上下で粒子の飛散挙動は大きく変化し,セラミックス層が無い場合に比べ,セラミックス層より上は大きく飛散するようになり,セラミックス層より下は飛散挙動が小さくなった.シミュレーションから得られた粒子の速度および粒子間の接触力を用いると,その現象はセラミックス層での接触力の反射およびセラミックス層を通過する際の接触力の減少が大きく影響していることがわかった.球状粒子(直径6.3mm)が2次元的に六方最密充填された粒子群を粒状体とし,その粒状体に,球状飛しょう体(直径6.3mm)により,斜め衝撃および横衝撃(715m/s)を加え,その現象を高速度カメラにより測定し,同条件下で行った離散要素法によるシミュレーション結果と比較した.その結果,実験結果における粒子の飛散挙動を,離散要素法を用いてシミュレートできることが分かり,さらに,粒状体の飛散メカニズムを,シミュレーションにより得られる速度ベクトルや接触力分布を用いて説明した.1.斜め衝撃の場合,衝撃点を頂点とする三角形内に主に大きな接触力を生じ,容器底面の接触力分布においては衝撃点直下から少し離れたところにおいて最大値を取り,局所衝撃を受けた粒状体内には接触力の分岐を示す動的アーチングが生じていることが分かった.また衝撃点付近の粒子は,容器の底面で反射した接触力により上方向に押し上げることにより飛散し,容器の側壁付近の粒子は,横方向に伝ぱした波動が側壁に達した後,上方向に向きを変えることにより飛散することが分かった.2.横衝撃の場合,衝突点付近では,粒子間の接触力が衝突点を中心に放射状に伝ぱし,粒状体表面に達した接触力により,その付近の粒子が飛散することが分かった.また,横衝撃の場合,伝ぱ距離が長くなるにつれて上下層に沿って伝わるようになり,接触力は主に横方向にのみ生じるようになった.しかし,これら粒状体内の波動の伝ぱ挙動は,粒子配列,粒子径および粒子形状などに大きく依存することも分かった.また,離散要素法の3次元への拡張を試み,理論の拡張およびプログラムの変更を行った.その結果,2次元配列と3次元配列では粒子運動の自由度および粒状体の空隙率や空隙構造に大きな違いがあるため,粒状体内の波動伝ぱ挙動に違いが生じ,飛散挙動が異なってくることが分かった.容器の中に2次元的に最密充填された球状粒子(ナイロン球,直径6.3mm)からなる粒状体の上表面に,球状飛しょう体(鋼球,直径6.3mm)を斜めに衝突させ(415m/s),粒状体の衝撃挙動を調べた.粒状体の飛散挙動を高速ビデオカメラにより測定し,同条件下で行った離散要素法によるシミュレーション結果と比較した.これまでシミュレーションにおける粒子間モデルの粘性係数は計算中一定とすることが多かったが,本研究では粒子間の接触力に依存した粘性係数を用いることにより,従来に比べ粒状体の飛散挙動の詳細な部分も再現できた.そこで,シミュレーションから得られる粒子の速度および粒子間の接触力を用いて,飛散現象のメカニズムを調べたところ,飛しょう体と被衝突粒子の衝突位置および衝突角度に大きく依存し,粒状体中を伝播する接触力も重要な役割を担っていることがわかった.また,シミュレーションでは,衝撃点直下の三角形状の領域が主に圧縮され,衝撃後0.20msの底面近傍に動的アーチングが現れた.そこで,自作の応力センサーを用いて,底面の接触力の測定を行ったところ,動的アーチングの出現を意味するM字形分布がほぼ同時刻に現れた.次に,ナイロン球からなる粒状体の一部にセラミックス球を挿入した異種粒子からなる粒状体への球状飛しょう体の衝突現象を調べた.セラミックス球を横方向に層状に入れたことにより,特にセラミックス層の上下で粒子の飛散挙動は大きく変化し,セラミックス層が無い場合に比べ,セラミックス層より上は大きく飛散するようになり,セラミックス層より下は飛散挙動が小さくなった.シミュレーションから得られた粒子の速度および粒子間の接触力を用いると,その現象はセラミックス層での接触力の反射およびセラミックス層を通過する際の接触力の減少が大きく影響していることがわかった.
IL-22によるヒト表皮角化細胞の分化の制御についての検討

IL-22は、炎症性皮膚疾患のアトピー性皮膚炎と尋常性乾癬の両者において重要であると考えられている。IL-22は表皮角化細胞に分化異常を誘導するサイトカインであるが、両疾患でみられる表皮角化細胞の分化異常のパターンは異なっている。同じサイトカインが、このような結果の相違を引き起こす理由のひとつに、IL-22に対する表皮角化細胞の反応性の相違が想定される。IL-22レセプターは、IL-22R1とIL-10R2の複合体であるが、IL-22R1の発現量は種々の状態で変化する。そこで、IL-22R1の発現量が表皮角化細胞の分化マーカーの発現に影響を与えるかどうかに注目して検討した。慢性炎症性皮膚疾患におけるTh17サイトカインの働きが注目されているが、IL-22は、アトピー性皮膚炎と尋常性乾癬でみられる異なった表皮の分化異常のどちらにも重要な役割を果たすと考えられている。同じサイトカインが、このような結果の相違を引き起こす理由のひとつに、IL-22に対する表皮角化細胞の反応性の相違が想定され、IL-22レセプターの発現量の違いと他の要因による細胞内シグナルの制御の2つが考えられる。IL-22レセプターは、IL-22R1とIL-10R2の複合体であり、IL-10R2は多くの細胞種に普遍的に発現しているが、IL-22R1は外界に接する細胞に限って発現しており、その発現はサイトカインなどの刺激により変化する。表皮角化細胞においては、IL-22R1の発現量に依存しないIL-22シグナルが存在しており、IL-22R1の発現量に依存性して発現する増殖や分化の誘導と、依存しない分化の誘導が存在することが予想される。さらには、Th1サイトカイン環境、Th2サイトカイン環境が、IL-22のシグナル自体にも影響を与える可能性が考えられる。そこで、IL-22R1の発現量の違いによりIL-22が誘導する表皮の増殖と分化誘導のパターンが異なるかどうかを検討した。ヒト表皮角化細胞の細胞がコンフルエントになることにより生じる分化誘導の系を用いて、K10、インボルクリン、フィラグリンの分化マーカーの発現を検討したところ、IL-22刺激はインボルクリンを発現誘導し、フィラグリンの発現を抑制することが明らかとなった。そこで、IL-22R1とIL-10R2のどちらがより重要であるかsiRNAを用いて検討したところ、フィラグリンの抑制機能において重要なのはIL-10R2であることが示唆された。同じサイトカインが、このような結果の相違を引き起こす理由のひとつに、IL-22に対する表皮角化細胞の反応性の相違が想定され、IL-22レセプターの発現量の違い、他のサイトカインの影響下での細胞内シグナルの変化の2つを考えている。IL-22レセプターは、IL-22R1とIL-10R2の複合体であり、IL-10R2は多くの細胞種に普遍的に発現しているが、IL-22R1の発現は上皮系細胞に限られている。また、表皮角化細胞のIL-22R1の発現は、乾癬では増強しており、創傷の皮膚、インターフェロンαで刺激した皮膚にも発現が亢進する。これまでに、IL-22により表皮角化細胞の分化に伴って発現してくるフィラグリンのmRNAの発現が抑制されること、また、フィラグリンの発現抑制にはIL-22R1の発現量は大きく影響を与えないことを明らかにしてきた。平成26年度では、フィラグリンの発現を制御する細胞内シグナルを検討した。表皮角化細胞の分化においては種々のシグナルが関与するが、以前、われわれのグループにおいて、一部の分化マーカーの発現とPI3Kの活性化状態に関連があることを報告している。そこで、PI3Kの活性化を抑制する、あるいは活性化させる蛋白をアデノウイルスベクターを用いて強発現させ、フィラグリンの発現の変動を観察した。その結果、PI3Kの活性化がフィラグリンの発現を抑制することが示された。そこで、PI3K活性化の指標としてAKTのリン酸化を指標とし、IL-22によるAKTのリン酸化が見られるかどうかを検討している。Th17サイトカインのIL-22は、炎症性皮膚疾患のアトピー性皮膚炎と尋常性乾癬の両者において重要であると考えられている。IL-22は表皮角化細胞に分化異常を誘導するサイトカインであるが、両疾患でみられる分化異常は異なっている。同じサイトカインが、このような結果の相違を引き起こす理由のひとつに、IL-22に対する表皮角化細胞の反応性の相違が想定され、IL-22レセプターの発現量の違い、他のサイトカインの影響下での細胞内シグナルの変化の2つを考えた。IL-22レセプターは、IL-22R1とIL-10R2の複合体であり、乾癬においてIL-22R1の発現は亢進し、アトピー性皮膚炎ではむしろ抑制されている。IL-22により、表皮角化細胞の分化に関わるフィラグリンのmRNAの発現は抑制されるが、この抑制にはIL-22R1の発現量は影響されないことを平成26年までに明らかにした。以前、われわれのグループにおいて、一部の分化マーカーの発現とPI3Kの活性化状態に関連があることを報告している。

そこで、PI3Kの活性化を抑制する、あるいは活性化させる蛋白をアデノウイルスベクターにより強発現させ、フィラグリンの発現の変動を観察した。その結果、PI3Kの活性化がフィラグリンの発現を抑制することが示された。そこで、PI3Kの活性化の指標となるAKTのリン酸化が、IL-22により誘導されるかを検討した。その結果、IL-22刺激は遅発性ではあるがAKTのリン酸化を誘導し、PI3Kの活性化を生じる可能性を示唆した。続いて、PI3Kの活性化をinhibitorにより抑制しフィラグリンの発現の変化を検討したが、IL-22によるフィラグリンの発現抑制は解除されなかった。以上のように、IL-22によるフィラグリンの産生抑制は、IL-22R1の発現量には影響されないこと、IL-22により誘導される細胞内シグナルのうちPI3K以外の経路に制御されることが明らかとなった。IL-22は、炎症性皮膚疾患のアトピー性皮膚炎と尋常性乾癬の両者において重要であると考えられている。IL-22は表皮角化細胞に分化異常を誘導するサイトカインであるが、両疾患でみられる表皮角化細胞の分化異常のパターンは異なっている。同じサイトカインが、このような結果の相違を引き起こす理由のひとつに、IL-22に対する表皮角化細胞の反応性の相違が想定される。IL-22レセプターは、IL-22R1とIL-10R2の複合体であるが、IL-22R1の発現量は種々の状態で変化する。そこで、IL-22R1の発現量が表皮角化細胞の分化マーカーの発現に影響を与えるかどうかに注目して検討した。表皮角化細胞をconfluentの状態で培養することで誘導される分化において検討を行っている。一定の条件下で検討を行っているが、それでも分化誘導の状況にある程度の変動が生じることは否めない。条件を決定するため、また、ひとつの現象を確認するために、想定していたより時間を要した。皮膚科学IL-22によりPI3Kの活性化が誘導されるかどうか、それがフィラグリン発現を抑制しているかどうかを引き続き検討する。まず、PI3Kの活性化を抑制する蛋白をアデノウイルスベクターで発現させ、IL-22によるフィラグリン産生が抑制されるかについて調べる。抑制される場合には、IL-22によるPI3Kの活性化を直接的に証明する。AKTのリン酸化によりPI3Kの活性化を証明できない場合には、他の方法を用いる。また、IL-22からPI3Kの活性化に至る細胞内経路を検討する。抑制されない場合には、他の細胞内シグナルを再検討する。さらに、インボルクリンの発現誘導におけるIL-22の関与を検討する。これまでにわれわれのグループはインボルクリン発現にSTAT5、PPARγの経路が関与することを報告しており、IL-22はSTAT5を活性化するため、インボルクリン発現とIL-22の関与が明らかとなれば、この経路についてdominant-negative formのSTAT5(作成済み)などを用いて検討する予定である。ほぼ計画通りに進行している。一定となる実験条件を検討するのに時間を要し、研究に用いる物品の購入を延期したため。今後、IL-22によるインボルクリンの発現誘導が、STAT5、PPARγを介しているかを検討する。IL-22R1の発現を増強させ、STAT5のリン酸化の亢進によりPPARγの産生が増強することをmRNAレベル、蛋白レベルで確認する。