hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨粗鬆症が増殖因子と超音波療法を用いた硬組織形成に及ぼす影響の解明

近年高齢化社会の到来によりわが国において骨粗鬆症が年々増加しつつある。骨粗鬆症には加齢に伴い緩やかな骨量減少が持続する老人性の低回転代謝型、および閉経後のエストロゲン分泌低下により骨吸収が亢進する高回転代謝型が知られている。増殖因子であるBMPは硬組織誘導能を有し象牙質形成や骨形成に関与する因子として知られている。さらに高周波刺激など超音波療法を応用することにより硬組織形成や骨折治癒の促進効果が認められており、骨粗鬆症における検討も必要と考えられる。そこで本研究は、増殖因子と超音波療法の硬組織形成反応に着目し、両者を用いた場合の効果について、骨粗鬆症(低回転代謝型および高回転代謝型)が及ぼす影響を解明する目的で実施した。本年度は、まず主に低回転型骨粗鬆症における骨代謝低下に伴う硬組織形成の影響を解明する目的として、中高齢の実験動物(ラット)を用いた研究を実施した。その結果、中高齢動物では硬組織(骨)の形成量減少が認められるものの、増殖因子移植により新生骨量は有意に増加した。しかし若齢動物(コントロール)と比べると形成量は有意に減少していた。また超音波療法を用いることにより新生骨は、早期に既存骨と一体化する傾向が認められた。以上より、低回転型骨粗鬆症においては、非骨粗鬆症と比べて硬組織形成の減少が認められるものの、増殖因子により形成量は増加することが示唆された。そして超音波療法を用いると硬組織形成が促進される可能性が示唆された。本年度は、主に低回転型骨粗鬆症における骨代謝低下に伴う硬組織形成の影響を解明する目的で中高齢の実験動物を用いた研究を実施した。その結果、増殖因子の効果と新超音波療法の影響を検討し次年度に繋ぐ研究が遂行できたことから、概ね順調に進展していると考えられる。今後は、継続して低回転代謝型骨粗鬆症での検討を実施するとともに、次年度からは高回転代謝型骨粗鬆症における増殖因子と超音波療法の効果について検討する予定である。そして最終年度には総合的な評価が実施できるよう、研究を進めていく予定である。次年度使用額が生じた理由は、初年度使用予定の研究経費が当初の見込みよりも少なくてすみ、次年度以降に使用することになったためである。次年度は、研究の継続実施および研究成果の公表に必要な経費として、繰越しとなった研究費を含め用いる予定である。
イソプレノイドの生合成系におけるイソペンテニル一リン酸の代謝について

イソペンテニル一リン酸を代謝するかまたは、それを原料としてイソプレノイドを生合成している生物を探し出すことを目的とし、^<14>Cでラベルしたイソペンテニル一リン酸を基質として、以下の2種類の酵素反応を行った。生成物をTLCで分析し、放射性化合物がどのように変化するかを追求した。大腸菌の粗酵素抽出液を、Mg^<2+>イオンの存在下[1-^<14>C]イソペンテニル一リン酸とインキュベーションし、プレニルトランスフェラーゼアッセイを行った。^<14>Cでラベルされた反応生成物を順相シリカゲルTLC(1-プロパノール:アンモニア:水=6:3:1)で分析した結果、基質であるイソペンテニル一リン酸のみが検出され、他に放射能活性なスポットは検出できなかった。このイソペンテニル一リン酸の放射能量が時間の経過と共に減少することから、非特異的なホスファターゼの働きでイソペンテニルアルコールが生成したものと推測される。また同様の方法で、プライマー基質としてジメチルアリル二リン酸又はゲラニル二リン酸を加えて、鎖延長反応が起こるかどうかを調べたところ、鎖延長反応は起こらなかった。大腸菌の粗酵素抽出液に、Mg^<2+>イオン、Mn^<2+>イオン存在下[1-^<14>C]イソペンテニル一リン酸と,リン酸基供給源としてATP、GTP、CTP、TTPとを組み合わせてホスホキナーゼアッセイを行った。^<14>Cでラベルされた反応生成物を上記と同様に分析したところ、基質であるイソペンテニル一リン酸のみが検出され、酵素によるリン酸化は確認できなかった。
自ら招いた精神障害の刑法的評価―責任能力論の内部での解決を目指して

本研究は、アメリカおよびイギリス(イングランド・ウェールズ)刑法における自招酩酊に関する議論について、現地でのリサーチ等を通じて歴史的背景や理論的根拠を対象とした研究を行なうことにより、近時の実務で大きな問題となっている、自招性精神障害の刑事責任の判断枠組みを明らかにすることを目指すものである。刑法39条は、行為者の責任能力が問題となる場合について、心神喪失者の不可罰と心神耗弱者の刑の減軽を定める。刑法上の責任能力は、犯罪行為時に備わっている必要があり、酩酊状態に乗じて犯罪に及ぶ意思でアルコールや薬物を摂取し、実際に責任能力を欠いた状態で犯罪を行った場合には、行為者に完全な責任を問えないことになる。この不都合を回避するために、学説では様々な理論構成が試みられてきた(いわゆる「原因において自由な行為」の理論)。しかし、わが国の裁判実務では、犯罪に及ぶ意思を事前に有していたかを問わず、自招性の精神障害の場合には端的に刑法39条の適用が排除されている。つまり、行為者の精神障害が自ら招いたものである場合には、学説の理論構成を用いずとも、責任無能力とされる余地は残されていないのである。こうした、自招性精神障害の場合に責任無能力の余地を排除する考え方は、英米法の領域で伝統的に採られてきたものであるが、犯罪論の多くの領域でドイツ法研究が優勢となっているわが国では、ほとんど研究がなされていない。本研究では、新しい領域であるアメリカ・イギリス刑法における自招酩酊と刑事責任の関係をめぐる議論を分析し、そこから得られた示唆を、わが国の責任能力論の解釈に正確に反映させるための研究を行なうものである。本年度は,以下に述べる理由により,当初の予定通りに研究が進展していると評価できる。まず,北大刑事法研究会(2018年4月21日「自ら招いた精神障害の刑法的評価:「原因において自由な行為」論からの脱却と展望」)および早稲田大学刑事法学研究会(「自招性精神障害の刑法的評価」2018年5月12日)において遂行課題の経過を報告し,オーディエンスからのフィードバックを得ることができた。また,上記の問題意識の下で英米法圏の判例・学説に検討を加えた論稿「自招性精神障害の刑法的評価:『原因において自由な行為』論の再定位(1)(2・完)」を,北大法学論集69巻6号,70巻1号に投稿することができた。今後も,今年度に引き続き,アメリカ・イギリスにおける自招酩酊に関する論文を網羅的に調査、収集する。現地における先行研究は膨大であり、その歴史的経緯や具体的な立法過程をたどることにより、自招酩酊に対する現在の基本的な思考枠組みや各法域における問題意識を把握することを目標とする。また,外国法の分析によって得られた知見をもとに、わが国の解釈論レベルで自招性精神障害者の刑事責任を論じる場合、どのように理論的接合ができるのか,大まかに方向性を定める。

今後も,今年度に引き続き,アメリカ・イギリスにおける自招酩酊に関する論文を網羅的に調査、収集する。現地における先行研究は膨大であり、その歴史的経緯や具体的な立法過程をたどることにより、自招酩酊に対する現在の基本的な思考枠組みや各法域における問題意識を把握することを目標とする。また,外国法の分析によって得られた知見をもとに、わが国の解釈論レベルで自招性精神障害者の刑事責任を論じる場合、どのように理論的接合ができるのか,大まかに方向性を定める。
副交感神経支配と選択的心臓機能制御機構の解明

麻酔開胸犬を用い、局所心臓内副交感神経刺激法を用い、心拍数(洞調律)、房室伝導時間、右心房内圧(右心房筋収縮力)の局在した副交感神経節による選択的な心臓機能調節の可能性を検討した。洞調律支配副交感神経刺激による心拍数の減少、右心房内圧の減少と両側頭部副交感神経刺激による心拍数減少は局所への神経節遮断薬投与によってほぼ完全に抑制されたが、頸部副交感神経刺激による右心房内圧の低下は抑制されなかった。また、房室結節支配副交感神経刺激は房室伝導時間を延長し、これは節遮断薬によって抑制された。これらの結果から、洞調律、房室伝導は局在した神経節と対応した選択的対応があるが、右心房内圧については、これを選択的に調節する副交感神経節はなく、むしろ多重支配となっていることが判明した。また、摘出右心房、左心室筋標を用い、徐脈薬の洞調律、心房筋収縮力、心室筋収縮力に対する作用を検討し、徐脈薬、UL-FS 49が心拍数を減少させ、心房筋収縮力を増加させ、心筋収縮力を低下させること、ノルエピネフリンによる心拍数の増加を抑制するが、心筋収縮力の増加は抑制しないことが観察された。これらの結果より、徐脈薬による洞調律の薬物による選択的な調節の可能性が示された。
鼓膜の陥凹・癒着と真珠腫進展への促進ならびに阻害因子の研究

真珠腫の進展機序として陥凹嚢内へのdebris蓄積とそこへの感染の惹起であり、さらに産生されたIL-1αを主体としたサイトカインのdebrisへの蓄積があげられる。また真珠腫上皮では角質層消失など表皮のバリアー機構は一部傷害され、感染の影響を受けやすくなっていて、扁平上皮側からの刺激によっても上皮下の線維芽細胞や単核系細胞が刺激され、表皮下層の細胞間隙の開大と部分的な基底膜の構造変化により表皮が増殖亢進する。さらにサイトカインネットワークなどの関与で表皮と表皮下組織のcross-talkにより表皮の増殖が誘導されるなど炎症の悪循環で真珠腫進展が起ると推測される。とくに真珠腫上皮下の線維芽細胞は表皮細胞の増殖や炎症の遷延化を誘導する役割を担っている可能性が示唆された。また真珠腫では増殖の分だけアポトーシスも起きているとも推測されるが、分化・細胞死に関する機構に破綻はない。また臨床的な耳管機能の結果からは真珠腫形成や真珠腫の術後の鼓膜陥凹の成因として耳管狭窄が不可欠であるという確証は得られなかった。進展予防に関しては、debris除去や抗菌剤、ステロイド点耳による局所の炎症のコントロールや感染防御が最も重要となる。ステロイドはIL-1αやIL-6など炎症性サイトカインの産生を抑制することが証明された。生理機能を有する粘膜上皮の早期再生は術後成績を左右する重要因子である。人工的に作成した三次元粘膜上皮の培養実験ならびに粘膜移植の動物実験を行った結果、人工粘膜は基底膜の形成、粘液産生を示唆するムチン遺伝子の発現を認め、形態的にも機能的にも生体の中耳粘膜と近いことが証明された。また自己の細胞から作成した三次元粘膜上皮の露出骨面への移植が、粘膜形態を早期に再生させ、さらにガス交換能の検討では、生理的な機能を保つことが理解され、今後の臨床への応用が期待された。鼓膜の陥凹、癒着や真珠腫への進展機序について様々な角度から検討を行ってきている。真珠腫上皮においても正常皮膚上皮と同様に上皮細胞の分化・細胞死の機構は保たれている、すなわち炎症が起こると、上皮下の炎症細胞よりサイトカインが産生され、上皮の増殖を促進するが、上皮細胞の分化と細胞死は因子によって調節され、最終分化と細胞死はあ正常通り行われる。そして、これらによって生じたdebris自身が再び上皮や上皮下組織に影響を与え、増殖を導くのであろうと考えられたが、粘膜上皮の上皮化促進因子については検討中である。なお、途中経過であり、いくつかの研究項目が同時進行している。1)臨床病態の解析:鼓膜の陥凹・癒着症や真珠腫およびその中間型(前真珠腫)の臨床所見、術前・後の検査、手術所見などより、その病態を検討している。2)乳突洞の気泡化の検討:鼓膜癒着症例にCT検査を行ない、気泡化の程度、とくに下鼓室の気泡化について検討し、鼓膜癒着の程度との関係を検討している。3)中耳粘膜の生理機能の検討:鼓膜癒着症の前段階の病変である滲出性中耳炎の中耳圧と中耳腔ガス換気能について経時的に観察し、中耳粘膜の生理的な機能について検討している。

4)動物モデルよりの実験:癒着性中耳炎様の動物実験モデルを用い、中耳圧の変化やガス換気能の状態と中耳粘膜の障害程度(組織学的所見)、および鼓膜癒着の過程について検討している。6)鼓膜上皮のmigrationについての検討:鼓膜陥凹部に色素を付着させ、週単位で鼓膜を観察し、陥凹・癒着部のmigrationの有無やその方向について検討している。真珠腫の成因と進展機序ならびに治療(保存的・手術的)についての解明を目的とし、上皮のmigrationを阻害する因子や表皮の増殖や最終分化に関わる因子、真珠腫進展例での表皮細胞のアポトーシスの関与について検討中である。また、真珠腫再発(遺残と再形成)の予防や術後の聴力を改善するために最も重要である中耳腔の形成のための中耳粘膜の再生機序とくに促進因子と阻害因子、ならびに耳管機能の状態を様々な研究手法を用いて行っている。1臨床所見、術前・後の検査:手術所見などより、その病態を検討している。さらに術式の評価と背景因子の解明。2表皮の増殖機構の解析とその制御:増殖因子とアポトーシス関連、マイクロアレイ法などによる遺伝子解析、治療としてのステロイドの効果。3表皮の最終分化機構の解析とその制御:P16,P27などの分化に関連する因子ならびにステロイドの作用。4鼓膜陥凹部上皮の自浄作用:basal cellのmigrationを3次元培養モデルを用いて検討。5中耳粘膜の再生医学:鼓膜癒着症の術後耳の中耳腔維持のためには、骨面上の粘膜の早期の再生と粘膜でのガス換気能の回復が重要となる。術後の中耳粘膜の組織学的検討とともに粘膜の培養実験から再生を促す因子ならびに阻害因子について、粘膜培養とくに3次元粘膜培養法を用いて検討中。その他、真珠腫の基底膜の3次元構造について電顕・免疫電顕で解析中である。研究結果から真珠腫形成の始まりは、難治性滲出性中耳炎など炎症の遷延化に伴う上鼓室腔における液貯留や粘膜病変による粘膜ガス代謝障害などに起因する陰圧化やwound healingなどによる弛緩部の陥凹である。耳管機能の結果からは真珠腫形成の成因として耳管狭窄が不可欠であるという確証は得られなかった。そして炎症の急性増悪による表皮の増殖や、陥凹部上皮(嚢胞壁)の部分断裂(崩壊)のため、扁平上皮が複雑な粘膜腔(粘膜上皮)へ侵入immigrationすることなどにより、ミクロ的レベルで扁平上皮は波状(皺状)形態を示し、自浄作用も低下しdebrisが蓄積する。また三次元皮膚培養の実験から、表皮細胞がimmigrationする過程や炎症のない環境では鼓膜の陥凹という物理的な刺激のみでは、表皮細胞に若干の変化しか現れないことが理解された。そして陥凹嚢内へのdebris蓄積とそこへの感染の惹起であり、さらに産生されたIL-1αを主体としたサイトカインのdebrisへの蓄積があげられる。扁平上皮側からの刺激によっても上皮下の線維芽細胞や単核系細胞が刺激され、表皮下層の細胞間隙の開大と部分的な基底膜の構造変化により、表皮が増殖亢進する。さらにサイトカインネットワークなどの関与で表皮と表皮下組織のcross-talkにより表皮の増殖が誘導されるなど炎症の悪循環で真珠腫進展が起ると推測された。術後成績を左右する重要因子である生理機能を有する粘膜上皮の早期再生の予備実験として、人工的に作成した三次元粘膜上皮の培養実験ならびに粘膜移植の動物実験を行い組織学的所見とガス交換能などを検討した結果、自己の細胞から作成した三次元粘膜上皮の露出骨面への移植が、容易に粘膜形態を早期に再生させ、さらにガス交換能の検討では、生理的な機能を保つことが証明され、今後の臨床への応用が期待された。
オートファジー分子を利用したＣ１酵母によるタンパク質・脂質生産のための基盤研究

本研究課題は、異種タンパク質生産に広く用いられるメタノール資化性酵母(C1酵母)を対象に、オートファジーの関連タンパク質(Atgタンパク質)のさらなる機能解明を通じて、本酵母のタンパク質・脂質生産に資する知見を得ることを目的とした。結果、1) Atg8の融合タンパク質を用いた解析から、本タンパク質が中性脂質蓄積の場となる脂肪滴の形態制御にも機能しうることを見いだした。また、2)液胞膜に局在するAtg18とAtg21の解析から、両タンパク質のペルオキシソーム分解オートファジーにおける機能を明らかにし、Atg18がリン酸化制御を介して多様な環境変化に応じた液胞形態制御を行うことを見出した。本年度(最終年度)はC1酵母のひとつPichia pastorisのオートファジー関連機能タンパク質Atg18およびAtg21の機能解析に関して大きな進展が見られた。具体的には、本酵母Atg18が様々な生理条件の変化(浸透圧の変化、炭素源の変換、酸化ストレス)に応じてリン酸化・脱リン酸化されることを見いだし、そのリン酸化部位を同定した。このリン酸化によりAtg18がイノシトールリン脂質の1つ、フォスファチジルイノシトール3,5ー2リン酸への結合能を低下させることで、液胞形態の制御に機能することを見いだした。また、Atg21が別のイノシトールリン脂質フォスファチジルイノシトール3リン酸への結合を介して、オートファジー新生膜の合成に機能することも見出した。前年度の実績と合わせると、出芽酵母およびC1酵母におけるオートファジー関連タンパク質のうち、特にAtg8、Atg18、Atg21が持つオルガネラ形態制御メカニズムについての理解を進めることができた。すなわち、Atg8は液胞および脂肪滴の、Atg18は液胞形態の制御に機能することを見出した。これらの知見は脂肪滴に蓄積する油脂の生産性改善に資するものと考えられる。異種タンパク質生産に広く使われるC1酵母(Pichia pastoris)および出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae)を対象に、それぞれ自身の持つオートファジー関連タンパク質のひとつAtg8を、単独または脂肪滴(lipid droplet)局在タンパク質との融合タンパク質として発現させた。両酵母においてAtg8タンパク質の発現レベルを上昇させるほど脂肪滴が肥大化することを見出し、Atg8タンパク質の過剰発現が酵母の脂質蓄積能の増大に寄与することを明確にした。また、脂肪滴局在型Atg8の発現は、Atg8タンパク質単独の発現よりも効率的に脂肪滴の肥大化を促進することを見出した。出芽酵母において、Atg8タンパク質が持つヘミフュージョン活性に必要とされるアミノ酸残基に変異を導入すると脂肪滴肥大化の効果が著しく抑制されることを見出した。このことから、Atg8タンパク質のヘミフュージョン活性はオートファジーだけでなく、脂肪滴の肥大化という機能を担っていることを初めて明らかにした。C1酵母のメタノール代謝時におけるミトコンドリア動態とオートファジーとの関係を明らかにするため、Pichia pastorisのミトコンドリア外膜タンパク質およびマトリクスタンパク質に蛍光タンパク質を付加した融合タンパク質を発現させ、その量およびサイズ変化によりミトコンドリアに対するオートファジー(分解)活性を調べた。結果、一部の外膜タンパク質の分解は見られたものの、マトリクスタンパク質の分解は顕著には見られず、ミトコンドリア全体に対するオートファジー活性は低いことが分かった。本研究課題において、Atg8タンパク質が脂肪滴形態に影響を与える現象を、C1酵母であるPichia pastorisに関しても見出すことができたため、出芽酵母における先行研究で得られたAtg8に関連するより詳細な分子機構に関する知見を、C1酵母研究にも活用できるめどが立ったことは重要な進展である。また、C1酵母のメタノール培養時において、ミトコンドリアに対するオートファジー(マイトファジー)の誘導は見られなかったものの、本オルガネラの外膜タンパク質の分解は観察されたことから、オートファジー以外のタンパク質分解系路の誘導が示唆されたことは興味深い。オートファジー関与タンパク質の脂肪滴動態に対する機能の解析については、脂肪滴内の脂質を分解する機構であるリポリシスを考慮する必要がある。そこでリポリシス不全変異とオートファジー関与タンパク質の欠損変異との二重変異が、脂肪滴の形態や細胞内中性脂質量に及ぼす影響を調べることで、それらの関係性を調べていく予定である。また、脂肪滴の形態形成とともにそのオルガネラ単位での分解様式であるリポファジーについても、その機能解析に取り組んでいく。具体的には、リポファジーの誘導の有無を生化学的にアッセイする手法の確立から研究を進めていく。ミトコンドリアに対するオートファジー活性を調べる過程で、その外膜タンパク質のオートファジー非依存的な分解を見出したことから、オートファジーと並ぶもう一つの主要な細胞内タンパク質分解系路である、ユビキチン・プロテアソーム経路がC1酵母のメタノール培養時のミトコンドリア動態に関与するのかどうかを調べていく。

前年度と同様に、オートファジー関与タンパク質および脂肪滴局在タンパク質の生化学的解析に要する、DNA、タンパク質操作実験のための消耗品購入を研究費の主な使途として予定している。また、脂肪滴の微細形態の把握のために、電子顕微鏡解析が必要となっており、そのための経費も必要となる。本年度に酵母のオルガネラを主要トピックとする国際会議30th INTERNATIONALSPECIALISED SYMPOSIUM ON YEASTがスロバキアで開催されるが、これは本研究課題と密接に関連したものであるため、本シンポジウムで研究発表および討論を行うことを予定しており、そのための旅費を申請する予定である。
「２．５次元文化」における参加型文化による嗜好共同体構築に関する研究

本年度は、昨年度に引き続き3点において調査を行った。1)アンケート調査・・ウェブアンケート(日、英、中、ハングル語)の回答者をイベントなどで募り、日、英に関してほぼ目標サンプル数に近いデータを得られた。中国語と韓国語に関しては、日本語の得意な回答者が多く、中国・韓国国籍であっても、日本語で回答する回答者が多かったため、サンプル数的には不足しているが、両国籍をもつ回答者のデータはある程度得ることができた。来年度はこのデータの分析を行う予定である。2)研究の中間発表・・本年度は国際学会(Mechademia学会)にパネルを組んで、須川、川村、岩下、清水が英語による研究成果の中間発表を行った。新興の研究分野であり、関心も高く、おおむね高い評価を得た。日本語の成果発表として、筒井が名古屋大学、成城大学で講演をした。須川は、明治学院大学のシンポジウムや、社会人向けのセミナー(シアターEXPO、岡三証券セミナー)などで発表した。こちらも参加者が多く、高い評価が得られた。関連する書籍、論文出版もした。3)海外(アジア)調査・・川村らがシンガポールのアジア最大のイベントに参加し、参加者への取材を行った。これらの調査に基づき、特に「嗜好の共同体」に関する特徴とメカニズムを解明しつつあること、国内外での調査を比較することにより、アニメを中心とするポップカルチャーのアジア圏影響が、2.5次元文化の隆盛にも大きく寄与し、日本への国際理解、いわゆるソフトパワーとしてある程度機能していること、そして国境を越えたコミュニケーションが成立している事例が多く検出された。さらに、この調査を通じて、ジェンダー差による共同体形成の方法が見受けられると同時に、女性が中心の文化実践の方式を男性も模倣する事例も散見されてきた。この点に関して、「嗜好の共同体」の可能性と課題について、今後も継続して調査をする予定である。本年度は、研究分担者の半年のサバティカル、けがによる休業、研究代表者の身内の不幸などが重なり、予定されていた海外調査の一つが来年度に順延となったが、国内調査、アンケート調査、海外調査(シンガポール)、研究成果の中間発表、データ収集に関しては、おおむね順調に進展した。本年度は本プロジェクト最終年度に当たるため、3年間のプロジェクトの成果を発表するために、以下の3点を行う。1)海外調査・・香港の調査を予定。2)国内調査・・アンケート結果の分析、アンケート回答者(日本人、非日本人も含む)への取材による質的調査を行う。3)研究成果を発表するため、年末に科研費学会を開催する。平成29年度の研究実績は以下の通りである。1)2.5次元文化に関するアンケート調査をウェブアンケートの形で、日、英、中、韓国語の4ヶ国語で立ち上げた。年度末時点での回収数は、各約100300件で概ね順調である。平成30年度も引き続き回答数を伸ばすよう国内外で宣伝を行う。2)各メンバーそれぞれ、舞台、イベントなどにおけるファン活動、ファンへのインタビュー調査などを行った。須川・・ファン調査(東京、九州、中国、シンガポール)、田中・・ファンインタビュー(東京)、岩下・・イベント調査(仙台、東京)、清水・・理論研究とファン調査(シンガポール)、川村・・イベント調査(名古屋、シドニー)、理論研究、ファン調査(シンガポール)を行った。3)須川が、「2.5次元文化を考えるシンポジウム」を3名の外部講師を招聘して開催し、コンテンツツーリズム(アニメ聖地巡礼)とAR技術、ファンのイマジネーションについての議論を深めた。各メンバーも参加し、知見を深めた。4)2.5次元文化作品の制作者へのインタビュー調査を行った。須川・・人吉温泉観光協会、アニメ世界名作劇場プロデューサー、アニメ名作劇場に関する書籍の著者など。5)国内外の研究者を外部講師として招聘し、研究会を行った。(平成29年10月シノハラユウキ氏(ポピュラー文化・哲学評論)、平成30年1月国立シンガポール社会科学大学講師ジョエル・グン氏(メディア論、日本文化学))。アンケートサイトの立ち上げに際し、翻訳、セキュリティや個人情報保護に関する設定に時間を要したが、2017年内に全て立ち上げた。また、分担者の一人が病気のため半年間調査を離れていた。以上の2点の予期せぬ困難があったが、各人が国内外での調査に従事し、予定されていた調査、研究を概ね達成できた。

これらの調査に基づき、特に「嗜好の共同体」に関する特徴とメカニズムを解明しつつあること、国内外での調査を比較することにより、アニメを中心とするポップカルチャーのアジア圏影響が、2.5次元文化の隆盛にも大きく寄与し、日本への国際理解、いわゆるソフトパワーとしてある程度機能していること、そして国境を越えたコミュニケーションが成立している事例が多く検出された。さらに、この調査を通じて、ジェンダー差による共同体形成の方法が見受けられると同時に、女性が中心の文化実践の方式を男性も模倣する事例も散見されてきた。この点に関して、「嗜好の共同体」の可能性と課題について、今後も継続して調査をする予定である。本年度は、研究分担者の半年のサバティカル、けがによる休業、研究代表者の身内の不幸などが重なり、予定されていた海外調査の一つが来年度に順延となったが、国内調査、アンケート調査、海外調査(シンガポール)、研究成果の中間発表、データ収集に関しては、おおむね順調に進展した。平成30年度は引き続き、国内外でのアンケート調査、ファンと制作者へのインタビュー調査、舞台、イベントなどの参与観察と取材を行う。海外調査は、韓国、香港を予定している。また、中間発表として、国際学会で英語による学術発表を行う予定である。分担者の1名が半年のサバティカルに入り、調査を休むため、新たに分担者を1名追加し、バックアップは万全である。本年度は本プロジェクト最終年度に当たるため、3年間のプロジェクトの成果を発表するために、以下の3点を行う。1)海外調査・・香港の調査を予定。2)国内調査・・アンケート結果の分析、アンケート回答者(日本人、非日本人も含む)への取材による質的調査を行う。3)研究成果を発表するため、年末に科研費学会を開催する。H29年度に購入予定であったICレコーダー、ビデオデッキの購入台数を控え、その代わりDVDなどの資料の充実にあてたため、予算の繰越金が生じた。また、分担者の一人が病気により半年間休職したため、計画していた海外調査一件が次年度に延期せざるをえなくなり、繰越金が生じた。H30年度は、引き続き資料(DVD、書籍)の購入、調査データの文字起こし、海外調査の旅費、外部講師への謝金などに使用する予定である。2018年度は、研究分担者1名のケガ、研究代表者の身内の不幸により、出張がキャンセルされたことにより、計画の一部が次年度への持越しとなった。実行できなかった出張は、2019年度に実行する予定である。当該ホームページでは、「2.5-D Project」タグで、活動報告、成果発表などがまとめられている。
流雪溝屈曲部における閉塞に関する水工学検討

流雪溝屈曲部の流れに注目して,実施設の実態を調査し,また,削氷を用いた室内模型実験から屈曲部の水位上昇,流れの閉塞限界等に関する研究を実施したが,今年度得られた主な成果を要約すると次のようである。1.福島県会津地方の流雪溝施設の特徴および問題点に関する調査結果福島県の流雪溝は19871988年に使用開始の路線数,布設延長が急増し,1990年以降はほぼ一定の割合で整備が進められていることがわかった。断面急変部1か所当りの布設延長は各年ほぼ200300mであるが,年と共に若干短くなってきている傾向が認められた。水路幅は青森県等と比べると広いものが多いことがわかった。高齢化・過疎化に伴い除雪機による投雪の増加が見受けられ,雪水混相流としての取扱いの必要性が再認識された。2.流雪溝屈曲部における水位上昇(流雪溝からの越水の問題)に関する検討流れが速くなると屈曲部において急激に水位が上昇する。屈曲部に対して運動量方程式を適用して得られた水位上昇高さを表す式は,90度,45度の屈曲部における実験結果をかなり良く表現することが示された。これより,90度の屈曲部では,上流側のフルード数が1.5倍程度になると屈曲部の水位が上流側水位の約2.4倍にも上昇することがわかり,流雪溝の設計における水路の深さの決定に対して有用な指針を与えるものと考えられる。3.流雪溝屈曲部における閉塞限界に関する検討90度および45度の屈曲部における閉塞の有無を,流量と削氷投入重量との比と水理量との関係で示した。フルード数が,90度では約0.6以下,45度では約0.3以下の流れにおける閉塞限界がほぼ推定出来た。閉塞限界には投入削氷の密度が大きく関係することが確認され,密度を系統的に変化させた研究を継続して実施している。
戦後身体文化における日本・韓国比較研究

研究の代表者と分担者はそれぞれの分野で研究を進めて、定期的に研究会を開き、報告と討論を進めていった。代表者の黄順姫は戦後エリート高校の同窓会の身体文化、学校の記憶のメカニズムの研究を行った。分担者の伊藤純郎は、戦後に影響を及ぼす戦前のナショナリズムと身体文化について、特に、「郷土教育運動と全村教育」について、杉本厚夫は「戦後学校体育における身体観の変容」について、また、飯田浩之は「戦後の学校改革と生徒の身体・アイデンティティ」について研究を深めてきた。そして、科研の研究協力者13人と共に討論を行って、さらに研究を深めていった。そして、この研究の成果をNSBC2002「20世紀におけるナショナリズム、スポーツ、身体文化II」の国際会議を通して一般に公開をする。この会議を筑波大学で2002年3月4日に開催し、科研の成果報告書のなかに論文として納めることにした。戦後の日本と韓国における身体文化の比較研究について、研究会を開き共通の認識を深めながら、各分担者は研究を進めてきた。教育学、歴史学、社会学の観点から現代の日本と韓国の身体文化は、戦後どのように形成、維持されてきたのか、また、それぞれ社会の文化的文脈のなかでどのように解釈されているのか、さらに、戦時期とはどのような連続性、非連続性を有するものかを考察、分析することに重点が置かれた。そして、この研究をより深めるため、分担者を中心としてアメリカ、カナダ、韓国の研究者を招き、国際会議の形式で討論を行った。12月の14日・15日、筑波大学で、「20世紀におけるナショナリズム、スポーツ、身体文化」という題目で行った。政治学、経済学、行政学、社会学、歴史学、教育学、文学の研究者と本科研の分担者が日本と韓国の身体文化を分析、討論を活発に行った。それは三つのセクションに分けて行われた。セクションIでは、現代日本の身体文化をスポーツファン、企業組織、農民の身体を対象に分析を行った。セクションIIでは、スポーツ・政治・ナショナリズムをオリンピックやスポーツ大会を対象に分析を行った。セクションIIIでは、戦時期のナショナリズムと身体文化を川端康成の文学、ベルリンオリンピック、旧制中学学校体育を対象に分析を行った。セクションはそれぞれ、空間軸には日本と朝鮮半島を巡って、時間軸には戦時期から現代を追っていくことであった。この会議での討論を通して、日本と韓国の身体文化の多重性と多元性を解明することができた。科学研究の一環として行われたこの会議での発表と討論を報告書にまとめ、科学研究の中間報告として印刷中である。分担者の伊藤純郎は、戦後に影響を及ぼす戦前のナショナリズムと身体文化について、特に「郷土教育運動と全村教育」について、杉本厚夫は「戦後学校体育における身体観の変容」について、また、飯田浩之は「戦後の学校改革と生徒の身体・アイデンティティ」について研究を深めてきた。そして、この研究の成果をNSBC2002「20世紀におけるナショナリズム、スポーツ、身体文化2」の国際会議を通して一般に公開をする。
エゴセントリック情報による全体ネットワーク構造の推定

本研究は、ソーシャルネットワークから収集可能なエゴセントリック情報より、全体ネットワーク構造を推定する手法の開発を目的とする。このネットワークの構造推定はNP-困難クラスに属する組合せ最適化問題を扱うことになり、その効率的な解法として遅延評価付き貪欲法の応用法を考案した。また、ネットワーク構造推定法の妥当性を評価するために、ネットワークの本質的構造を表す評価尺度の考案や、ネットワークデータを含む各種データの可視化法の考案を行った。研究全体の目的は,公的学術社会調査などから得られるエゴセントリック情報より,プライバシー等の問題から完全には把握できないソーシャルネットワークの全体構造をできるだけ精緻に推定する方法を開発することである.これに関して今期は以下の成果を得た.1.社会調査から得られるエゴセントリック情報を詳細に分析し,組合せ最適問題として目的関数を構築し,全体ネットワーク構造の推定問題を定式化するために,レビュー類似度によるネットワーク構造分析法やノード属性を考慮した情報拡散影響度の推定法を確立し,エゴセントリック情報による推定問題の定式化に向けて重要な指針を得た.2.既知構造ネットワークを利用した実験を通して,本推定問題において,精度と効率の両面で有効な新解法を構築するために,非線形施設配置問題における貧欲法の遅延評価による高速化法や類似検索における遅延評価を用いたピボット選択の高速化法を確立し,効率の良い全体ネットワーク構造推定法の構築に向けた核技術を確立した.3.全体ネットワークの本質的構造を推定できているか検証するための評価法の確立に向けて,社会ネットワークにおける中心性の定量的な頑健性評価法を提案した.さらに,評価指標の1つとしてネットワーク・モチーフに着目し,リンク張替に対するモチーフ解析の頑健性評価を行い,有望な結果を得た.4.ネットワークやデータの効率的な解析をすることを目的として,2部グラフ可視化法の高速化法とともに,ピボットを用いた類似度データの可視化法を確立した.研究全体の目的は,公的学術社会調査などから得られるエゴセントリック情報より,プライバシー等の問題から完全には把握できないソーシャルネットワークの全体構造をできるだけ精緻に推定する方法を開発することである.これに関して今期は以下の成果を得た.1.本研究におけるネットワーク構造の推定は,困難な最適化問題であるが,それに対して効率よく近似解を求めるための手法として,平成22年度に引き続いて遅延評価付き貧欲法に注目し,手法の確立に向けて研究を行った.「ノード集合に対する媒介中心性の提案」「道路網における看板配置問題のモデル化と効率的解法」において,遅延評価付き貧欲法の最適化問題への適用について探求し,計算機実験によってその効果を確認した.これにより,効率の良い全体ネットワーク構造推定法の構築のための技術を確立した.2.全体ネットワークの本質的構造を推定できているか検証するための評価法の確立に向け,定量的な評価指標の1つとして「ノード集合に対する媒介中心性の提案」にて集合媒介中心性のアイディアを提示した.さらに,ネットワークに対して効率的に集合媒介中心性を求めるアルゴリズムを考案した.計算機実験によって大きなネットワークに対して効率よく集合媒介中心性を求めることができることを示した.3.ネットワークやデータの効率的な解析をすることを目的として,「編集距離に基づくアノテーション付き可視化法の提案」において,属性データの新可視化法の提案を行った.本研究の目的は,公的学術社会調査などから得られるエゴセントリック情報から,プライバシー等の問題から完全には把握できないソーシャルネットワークの全体構造をできるだけ精緻に推定する方法を開発することである.これに関して今年度は以下の成果を得た.(1)本研究で扱うネットワーク構造の推定問題は,NP困難な組合せ最適化問題であり,厳密解を求めるのは困難である.この問題に対して高速に近似解を求めるための手法として,平成23年度に引き続き.問題のサブモジュラ性に注目した近似解法として遅延評価付き貪欲法について探求した.(2)全体ネットワークの推定法が本質的構造を推定できているかの評価の尺度として,ネットワーク上の乱歩モデルに基づき行動するユーザを想定し,設置された複数施設のどれかにユーザが到達する確率を最大化する施設配置する問題を提案した.このような施設集合は,ネットワークの重要ノード集合として,ネットワークの一つの特性を表していると考えられ,真のネットワークと推定ネットワークでの施設集合を比較することによって,推定法の性能を評価する尺度とすることができる.(3)推定法の評価尺度として有力なネットワークの特性量として,コリンク構造,隣接数分布,入出隣接数相関,多重度平均,ジニ係数を用いることを提案した. TwitterのFavorite, Follow, Mentionなどの関係から得られるネットワークについてこれらの特性量を用いて分析を行い,ネットワークの性質を把握するために有効であることを示した.これまでの研究において,当初の予定通り,ネットワークの構造推定の問題の定式化,最適化問題を解くコア技術の確立,推定結果法の評価法の確立,推定結果の可視化法の構築等を行った.以上,研究はおおむね計画通りに進展していると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。

これまでの研究において,ネットワークの構造推定問題を解くための核技術および周辺技術の構築を完了した.今後の推進方策として,エゴセントリック情報からの精度良いネットワーク構造推定の手法の探求および計算機実験に入る.構造推定に用いるエゴセントリック情報として,これまではネットワークの各ノードの次数およびクラスタ係数が使用できるとの仮定に基づいて予備実験を行ったが,それだけでは精度良い構造推定が困難であると判明している.Assortative mixing等ががエゴセントリック情報として使用可能であるとの仮定のもとに(社会調査からは,assortative mixingは実際に入手可能な情報である),精度良い構造推定手法の確立およびその実証実験を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
魚類の腹ビレの多様性をもたらした進化的法則性の解析

魚類の腹ビレの形成位置は、進化が進むにつれ、体幹部前方(頭側)に移動する傾向にある。申請者は、腹ビレの形成位置の多様性をもたらした要因として、ヒレの筋肉を構成する筋前駆細胞に着目し、腹ビレの筋肉を生きたまま観察できるトランスジェニックゼブラフィッシュを用いて、腹ビレの筋肉を形成するまでの筋前駆細胞の挙動を明らかにすることを試みた。VISTAブラウザにより、魚類のゲノム上の領域の比較解析を行い、種間で保存された非コード配列(conserved non-codingelement:CNE)を抽出した。各CNEとミニマムプロモーターにEGFPのcDNA配列をつないだコンストラクトを作製し、ゼブラフィッシュ受精卵に顕微注入したところ、腹ビレの筋肉形成に関わる筋前駆細胞でEGFPを発現するトランスジェニックフィッシュを得ることができた。完成したトランスジェニックゼブラフィッシュを用い、腹ビレの筋肉形成過程を解析したが、腹ビレの筋前駆細胞の挙動を詳細に観察することは難しく、CNE領域以外に腹ビレの筋前駆細胞での遺伝子発現をコントロールするゲノム上の領域があることが示唆された。そこで、大腸菌人工染色体BAC(Bacterial Artificia lChromosome)を用いた、BACトランスジェニックゼブラフィッシュの作製を試みた。腹ビレの筋肉形成に関わる遺伝子のコード領域を含むBACクローンを同定し、大腸菌内での遺伝子組換えにより、目的遺伝子内にEGFPのcDNA配列を挿入した組換え体を得ることで、腹ビレの筋前駆細胞でEGFPを発現させることができる。BACトランスジェニックゼブラフィッシュを用いた詳細な解析により、腹ビレの筋肉形成過程を解明していきたい。魚類の対ヒレである腹ビレの形成位置は、進化が進むにつれ、体幹部前方(頭側)に移動する傾向にある。申請者は、腹ビレの形成位置の多様性をもたらした要因として、ヒレの筋肉を構成する筋前駆細胞に着目した。本年度は、腹ビレの筋肉を生きたまま観察できるトランスジェニックゼブラフィッシュを作製し、腹ビレの筋肉を形成するまでの筋前駆細胞の挙動を明らかにすることを試みた。ヘマトキシリンエオシン染色を用いた組織切片による観察の結果、ゼブラフィッシュの腹ビレの筋肉は筋節とはつながっていないこと、また、ホールマウントin situハイブリダイゼーション法による発現解析実験から、ゼブラフィッシュの腹ビレの筋肉は独立して形成されていることが明らかになった。次に、ゼブラフィッシュ腹ビレ形成に関わる遺伝子の制御領域にEGFPのcDNA配列をつなげたコンストラクトを導入した、トランスジェニックゼブラフィッシュを作製した。VISTAブラウザを利用して、魚類のゲノム上の領域を比較解析し、種間で保存された非コード配列(conserved non-codingelement: CNE)を抽出した。各CNEとミニマムプロモーターにEGFPのcDNA配列をつないだコンストラクトを作製し、ゼブラフィッシュ受精卵に顕微注入した。その結果、腹ビレの筋肉形成に関わる前駆細胞でEGFPが発現しているトランスジェニックゼブラフィッシュをみつけることができた。今後はトランスジェニックゼブラフィッシュを用いて、腹ビレの筋肉形成過程を詳細に調べていきたい。本年度は研究計画に従って、ゼブラフィッシュの腹ビレの筋肉の挙動を生きたまま観察できるトランスジェニックゼブラフィッシュの作成を行い、腹ビレの前駆細胞で発現がみられるゼブラフィッシュを得ることができた。来年度以降は、得られたトランスジェニックゼブラフィッシュを用いて、腹ビレ形成に関わる前駆細胞の挙動を明らかにし、遺伝子の発現解析や比較ゲノム解析等をさらに進めていきたい。
四肢の発生における細胞間シグナル因子のネットワーク

細胞間相互作用にかかわるシグナル分子が四肢のパターン形成における位置価の決定にどのように関係しているかを理解するために、作業仮説としてFGF⇔Shh⇒BMP、Wntの経路を想定し、これらの相互関係を調べた。1.FGFファミリー:レトロウイルスベクターを用いてFGF-4遺伝子を体側部で異所的に発現すると、前肢と後肢の間に第5番目の過剰肢(Dasoku)が形成される。この過剰肢は前後の極性が反転し、それはShhの発現と関連している。後肢の近くに誘導された過剰肢は後肢の形質を示し、逆に前肢の近くに誘導された過剰肢は前肢の形質を示す。このことは体軸上の位置に応じて前肢、後肢の形質を決定する因子の勾配が存在することを示している。2.BMPファミリー:BMPファミリーの軟骨パターン形成における役割を理解するために、BMPレセプターによるシグナルの遮断を試みた。2つのタイプIレセプターのうちBRK-1は肢芽でほとんど発現していないが、BRK-2は肢芽中心部の凝集が始まった間充織および軟骨膜で局所的に発現している。タイプIIレセプターのBRK-3はAERおよび指の間の間葉細胞、軟骨膜などで発現している。kinase domainを欠失したdominant negative (DN)型のレセプターによる効果を調べると、BRK-2-DNでは肢芽間葉細胞のプロテオグリカンの生合成が有意に抑制されるが、BRK-1-DN、BRK-3-DNではその効果が見られない。BRK-2-DNをRCASを用いて肢芽全体で発現させると軟骨分化が抑制され、その結果四肢の骨のパターンに異常が見られる。欠損は後部側先端部で顕著であり、特に前腕の骨では尺骨のみが欠失する。先端部の指骨、中手骨の欠失も後部側で顕著である。これらの結果から、骨の前後軸にそったパターン決定にBMPが必須の因子として関与している可能性が高い。3.Wntファミリー:肢芽で発現するWntファミリーとして、腹側先端部で発現するWnt-5a、背側外皮で発現するWnt-7a、背側間葉で発現するWnt-11がある。Wnt-11をRCASで過剰に発現すると先端部が外側に湾曲し、指の骨に異常が見られる。指骨、中手骨の短縮と融合が見られ、Wnt-11も骨のパターン形成に関係していると考えられる。
火山噴火を想定した新たなRFID探索システムの最適設計および評価

本研究では、火山灰を配置することで通信可能距離が変動する原因を明らかにし、火山噴火時に遭難者の位置推定可能な新たな探索システムを最適設計することを目的としている。火山灰中における電磁波の伝搬特性は火山灰の物性値によって決定されるため、平成30年度は「火山灰の物性値の明確化」を課題として挙げていた。しかし、導入予定の誘電率測定システムが所持している測定機器に非対応であり、代替システムの検討をしたものの、平成30年度中に導入することが出来なかった。そのため、平成30年度の課題を、「火山灰中におけるMHz波の伝搬特性の明確化」に変更した。MHz波の伝搬特性を測定するため、RFIDタグから放射された電波をリーダで受信し、受信強度を測定した。その際、タグを火山灰に埋めた場合と火山灰表面に配置した場合を比較した。測定の結果、火山灰表面に配置した場合は火山灰を特定の厚さにすることで受信強度が向上したが、火山灰中に埋めた場合には火山灰の厚さが厚いほど受信強度が低くなった。実際に探索する際には、タグが火山灰中に埋まっているため、申請書にて提案している「整合層」を導入し、火山灰中のタグに届く電波の強度を向上させる必要があることが明らかとなった。平成31年度は誘電率測定システムを導入し、測定した誘電率の値を元に、シミュレーション上で簡易的に伝搬特性を明らかにできるようにする。また、レイ理論による整合層の設計を行い、整合層による伝送特性の向上効果をシミュレーション上で確認する。平成30年度は「火山灰の物性値の明確化」を課題として挙げていた。そのため、平成30年度の課題を「火山灰中におけるMHz波の伝搬特性の明確化」に変更した。実験の結果、タグを火山灰中に埋めた場合には火山灰の厚さが厚いほど受信強度が低くなった。そのため、実際に探索する際には、申請書にて提案している「整合層」を導入し、火山灰中のタグに届く電波の強度を向上させる必要があることが明らかとなった。当初の予定が変更されたことにより、やや進捗状況は遅れているが、平成31年度には誘電率測定システムを導入し、当初の課題である「火山灰の物性値の明確化」および「レイ理論による整合層の設計」を行う。H30年度の成果によって、整合層を導入する必要があることがわかったが、その最適設計が出来ていない。また、火山灰の誘電率も測定できていない。実際に火山灰に埋めて伝送特性を測定するのは時間がかかるため、今年度は誘電率測定システムを導入し、測定した誘電率の値を元に、シミュレーション上で簡易的に伝搬特性を明らかにできるようにする。また、「レイ理論による整合層の設計」を行い、シミュレーション上でその効果を明らかにする。

H30年度の成果によって、整合層を導入する必要があることがわかったが、その最適設計が出来ていない。また、火山灰の誘電率も測定できていない。実際に火山灰に埋めて伝送特性を測定するのは時間がかかるため、今年度は誘電率測定システムを導入し、測定した誘電率の値を元に、シミュレーション上で簡易的に伝搬特性を明らかにできるようにする。また、「レイ理論による整合層の設計」を行い、シミュレーション上でその効果を明らかにする。平成30年度に導入予定の誘電率測定システムが所持している測定機器に非対応であり、代替システムの検討をしたものの、平成30年度中に導入することが出来なかった。そのため、次年度使用額が生じた。現在は誘電率測定のための代替システムに目途がついており、当初導入予定であったシステムとは別のシステムを導入する予定である。
全自動リアルタイムサーベイシステムの開発による突発増光天体の観測的研究

明るい恒星フレアや新星・矮新星の検出を目的として、市販のCCDカメラと写真用レンズを組み合わせた全自動広視野サーベイシステムを開発した。1晩でおよそ12000平方度を撮像することができ、Vバンドで5から11等の天体を5%以下の測光精度で観測することができる。また、ケプラー宇宙望遠鏡のデータを用いて、恒星フレアの発生頻度分布に関する研究を行い、この結果を基に開発したサーベイシステムで検出されうる恒星フレアの数を見積もった。検出可能なフレアは1イベント/年となり、実際の観測データから検出された恒星フレアの数と一致する結果を得た。平成24年度には、前年度までに開発を行った自動撮像・解析システムの運用と改良および新天体や変動天体の検出システムの作成を行った。2013年3月までに240夜観測を行い、解析に使える約80000枚の画像を取得し、延べ約140000000個の天体を検出、測光して測光データベースを作成した。105mmF/2.0のレンズを用いたV-bandの測光システムでは、5-11等の天体に対して5%以下の測光精度が得られ、検出限界は13.5等であった。1枚の画像の解析および新天体の検出にかかる時間は一次処理およびWCS書き込みに約15秒、データベースへの登録及びカタログマッチングによる等級ゼロ点の決定に約20秒、新天体の検出に60-120秒程度かかるため、おおむね3分以内に解析結果を得ることができた。本システムで発見された変動天体のうち、B型輝線星の特異な増光については分光観測との同時モニターを行っており、Vバンドの測光値と輝線強度の変動の相関等についての研究に発展している。なお、本システムで得られたデータはhttp://www.kwasan.kyoto-u.ac.jp:8080/maehara/VSdata.pyで公開している。また、開発したシステムで得られたデータ以外を用いた研究として、恒星フレアの発生頻度の統計解析をケプラー宇宙望遠鏡の測光データを用いて行った。この研究の中で、太陽と同じG型主系列星約83000個の測光データから、太陽で起こる太陽フレアの最大10000倍のエネルギーを解放する「スーパーフレア」を365例発見した。太陽と温度や自転周期が同程度の天体でも同様にスーパーフレアが起こることがわかり、星の数と観測期間から推定した発生頻度は太陽フレアの100倍の規模のスーパーフレアで800年に1回、1000倍の規模のスーパーフレアでは5000年に1回であった。平成23年度には(1)自動サーベイ観測の自動撮像システムの開発、(2)観測データを蓄積するデータベースの詳細設計とデータ処理パイプラインの開発を行なった。また、(3)太陽系外惑星観測衛星の「ケプラー」の観測データを用いた恒星フレアの発生頻度の研究を行なった。(1)Linux上で動作する撮像ソフトウェアと望遠鏡制御プログラムを用いた自動観測プログラムを開発した。計画ではV等級で14等の極限等級で400平方度を1時間に1回撮影するシステムの開発を予定していたが、開発した撮像システムを評価した結果、V等級で13.5等、1時間に観測できる領域はおよそ450平方度(30度×15度)であり、やや限界等級が浅いが、ほぼ所定の性能を達成できた。(2)データベースにはMySQLを使用し、データ処理パイプラインはSextoractorとPyrafを主に用いたものを開発した。また、データベースに登録されたデータから新天体や変光天体の検出を行なうプログラムを開発した。データ公開用のCGIも作成し、http://www.kwasan.kyoto-u.ac.jp:8080/maehara/VSdata.pyでの公開を開始した。(3)ケプラー衛星の観測データのうち、既に公開されているデータを用いて、およそ16万天体の4ヶ月分のデータから、フレアの発生頻度についての統計的研究を行なった。太陽型星で365例、K型とM型で約1100例の恒星フレアを検出し、G,K,M型星で起こる太陽フレアの1010000倍のエネルギーを持つフレアの発生頻度を明かにした。これらの結果についての査読論文1編が平成23年度中に受理された他、2件(共同研究者によるものも含めると5件)の学会発表を行なった。この結果は本研究で作成する自動観測システムによる結果とは独立した方法であり、結果を別な手法で検証する観点からも重要と言える。自動撮像システムには当初の計画では市販のWindowsベースのソフトウェアを使用し、観測夜のスケジュールを記述するファイルを自動生成する予定であったが、評価版を使用して性能評価を行なったところいくつか実用上の問題があったため、Linux上で動作する撮像ソフトウェアと望遠鏡制御プログラムを用いた自動観測プログラムを新規に開発した。