hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成長期の矯正治療が睡眠時無呼吸、胃食道逆流及び呼吸器疾患に及ぼす効果の解明

本研究の目的は、顎骨の劣成長や歯列弓の狭窄を伴う小児に対して咽頭気道の拡大を伴う矯正歯科治療を行い、閉塞性睡眠時無呼吸、胃食道逆流症および呼吸器疾患に及ぼす効果について解明することである。しかし、鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者でこれらを有する者が少ないことや、確定診断に不可欠である睡眠検査や内視鏡検査に対する本人と家族の理解を得られず、被験者の確保が困難となった。そこで、音響鼻腔計測法と鼻腔通気度検査を追加して本研究を継続している。その結果、成人被験者30名について、骨格性II級の程度と鼻腔通気度との間に有意な正の相関を認めた。今後、小児患者についても調べる予定である。小下顎症や上顎歯列弓の狭窄を呈する小児には閉塞性睡眠時無呼吸(OSA)が多く、睡眠中の上気道狭窄に伴う呼吸努力により覚醒反応が度々起こり、日中の眠気を誘発する上気道抵抗症候群や学力低下、多動注意欠陥等の問題を引き起こし、心身の発達に悪影響を及ぼすことが報告されている。OSAは呼吸作用関連覚醒を引き起こし、心臓血管障害、脳卒中及び糖尿病等のリスクを高める可能性があると指摘されている。また最近、成人において、胃食道逆流症(GERD)と誤嚥性肺炎との関連性が注目されており、小児においても、慢性誤嚥と致死率の高い急性呼吸窮迫症候群との関連性が報告されている。さらに、GERDは、喘息や慢性肺炎等のリスクファクターであることが報告されている。我々は、これまで顎口腔機能や上部消化管疾患と顎口腔機能異常の関連性について先駆的な研究を行い、睡眠時ブラキシズム(SB)と嚥下や胃食道逆流との因果関係、睡眠時の食道内への酸刺激がSBと嚥下を誘発したり、顎変形症がGERDのリスクを高めること、咀嚼と胃の活動との関連性、覚醒時の食道内への酸刺激が咀嚼筋活動を増加させること、GERDの第一選択薬であるプロトンポンプ阻害剤がSBの頻度を有意に減少させることを明らかにしてきた。そこで本研究は、小下顎症や上顎歯列弓の狭窄等の顎骨の劣成長を呈する812歳の小児に対して咽頭気道の拡大を伴う矯正歯科治療を行い、OSA、GERD及び呼吸器疾患に及ぼす効果について解明することを目的とした。しかし、鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者で、OSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少なく、被験者の確保が進んでいない。鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者で、OSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少なく、被験者の確保が進んでいない。我々はこれまで、顎口腔機能や、上部消化管疾患と顎口腔機能異常の関連性について先駆的な研究を行い、睡眠時ブラキシズム(SB)と嚥下や胃食道逆流との因果関係、睡眠時の食道内への酸刺激がSBと嚥下を誘発したり、顎変形症が胃食道逆流症(GERD)のリスクを高めること、咀嚼と胃の活動との関連性、覚醒時の食道内への酸刺激が咀嚼筋活動を増加させること、GERDの第一選択薬であるプロトンポンプ阻害剤がSBの頻度を優位に減少させるが、30-40%の患者には効果がないこと等を明らかにした。また、閉塞性睡眠時無呼吸(OSA)とGERDの関連性について、我々の最近の予備調査では、小下顎症患者では、QUESTやFSSG質問票などのGERDの臨床症状を評価するスコアが高く、睡眠障害を示すEpworth Sleepiness Scale(ESS)のスコアも高いことが示唆された。さらに、最近は、小下顎症に起因する咽頭気道の閉塞によりOSAを発症している患者に対して、下顎骨延長術を行うことで咽頭気道が拡大し、睡眠中のApnea Hypopnea Index(AHI)と動脈血酸素飽和度も改善し、外科的矯正治療が睡眠呼吸障害の根本療法として有効であることを示した。本研究の目的は、顎骨の劣成長や歯列弓の狭窄を伴う小児に対して咽頭気道の拡大を伴う矯正歯科治療を行い、OSA、GERDおよび呼吸器疾患に及ぼす効果について解明することである。しかし、鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者で、OSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少ないことに加えて、確定診断に不可欠である睡眠検査や内視鏡検査に対する本人と家族の理解を得ることが難しく、被験者の確保が難航している。そこで現在、睡眠呼吸障害の病態や治療にも影響を及ぼすとされる鼻呼吸状態をより簡便かつ客観的に評価する鼻腔通気度検査法を用いるため、再現性の確認を行っている。鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者で、OSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少なく、さらに、OSAに対する睡眠検査、GERDに対する内視鏡検査への本人と家族の了承を得ることが難しく、被験者数が確保できていないため。我々は、睡眠時ブラキシズム(SB)と嚥下や胃食道逆流との因果関係、睡眠時の食道内への酸刺激がSBと嚥下を誘発したり、顎変形症が胃食道逆流症(GERD)のリスクを高めること、咀嚼と胃の活動との関連性、覚醒時の食道内への酸刺激が咀嚼筋活動を増加させること、GERDの第一選択薬であるプロトンポンプ阻害剤がSBの頻度を優位に減少させるが、30-40%の患者には効果がないこと等を明らかにした。

また、閉塞性睡眠時無呼吸(OSA)とGERDとの関連性について、我々の最近の予備調査では、小下顎症患者ではQUESTやFSSG質問票などのGERDの臨床症状を評価するスコアが高く、睡眠障害を示すEpworth Sleepiness Scale(ESS)のスコアも高いことが示唆された。さらに我々は、小下顎症に起因する咽頭気道の閉塞によりOSAを発症している患者に対して下顎骨延長術を行うことで咽頭気道が拡大し、睡眠中のApnea Hypopnea Index(AHI)と動脈血酸素飽和度も改善し、外科的矯正治療が睡眠呼吸障害の根本療法として有効であることを示した。本研究の目的は、顎骨の劣成長や歯列弓の狭窄を伴う小児に対して咽頭気道の拡大を伴う矯正歯科治療を行い、OSA、GERDおよび呼吸器疾患に及ぼす効果について解明することである。しかし、鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者で、OSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少ないことに加えて、確定診断に不可欠である睡眠検査や内視鏡検査に対する本人と家族の理解を得ることが難しく、被験者の確保が困難である。そこで、鼻腔の開存性や通気性と顎顔面形態との関連を横断的に調査するため、音響鼻腔計測法と鼻腔通気度検査を追加し、被験者の選定を継続している。これらの検査を行った被験者は30名であり、骨格性II級(上顎前突)の程度と鼻腔通気度との間に正の相関を認めた。本研究の目的は、顎骨の劣成長や歯列弓の狭窄を伴う小児に対して咽頭気道の拡大を伴う矯正歯科治療を行い、閉塞性睡眠時無呼吸、胃食道逆流症および呼吸器疾患に及ぼす効果について解明することである。しかし、鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者でこれらを有する者が少ないことや、確定診断に不可欠である睡眠検査や内視鏡検査に対する本人と家族の理解を得られず、被験者の確保が困難となった。そこで、音響鼻腔計測法と鼻腔通気度検査を追加して本研究を継続している。その結果、成人被験者30名について、骨格性II級の程度と鼻腔通気度との間に有意な正の相関を認めた。今後、小児患者についても調べる予定である。本研究は、被験者に睡眠時無呼吸症候群の確定診断に必須の標準・睡眠時ポリグラフ検査(1泊2日の病院滞在が必要)を予定しているが、学童期の被験者には負担が大きいため被験者が確保できない可能性がある。その場合、共同研究先であり、かつ鹿児島県で有数の終夜睡眠ポリグラフ検査が可能な施設(日本睡眠学会認定医師、日本睡眠学会認定技師が複数常勤)である鹿児島厚生連病院睡眠センターに被験者の協力を要請することも検討する。本研究は、被験者に睡眠時無呼吸症候群の確定診断に必須の標準睡眠時ポリグラフ検査(1泊2日の病院滞在が必要)を実施する必要があるが、学童期の被験者には負担が大きく、被験者の確保が難航している。今後は、共同研究先であり、鹿児島県で有数の終夜睡眠ポリグラフ検査が可能な施設である鹿児島厚生連病院睡眠センターに協力を要請する。歯科矯正学鹿児島大学病院矯正歯科を受診した812歳の小児患者でOSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少なく、被験者の確保が進んでいない。鹿児島大学病院矯正歯科を受診した小児患者で、OSA、GERDおよび呼吸器疾患を有する者が少なく、さらに、OSAに対する睡眠検査、GERDに対する内視鏡検査への本人と家族の了承を得ることが難しく、被験者数が確保できず、実施できていないため。本研究で使用する設備・機器類の大半は、現有の物を使用する。しかし、睡眠障害に関するスクリーニングを行うための簡易無呼吸診断装置は、各被験者の自宅にて行う睡眠検査で使用するため、調査を進めるには、複数の簡易型モニター(SAS-2100(日本光電))が必要と考えられる。
低エストロゲンがマウス嗅上皮細胞に及ぼす影響に関する研究

メチマゾール投与6週後において卵巣摘出群および擬似手術群共にOMPとKi-67陽性細胞率は同程度まで回復した。またOMPとKi-67陽性細胞率はメチマゾール投与2週目において卵巣摘出群の方が有意に低かった。このことから卵巣摘出による低エストロゲン下でも嗅上皮は再生するが、障害早期においては再生遅延が生じる可能性が示唆された。嗅覚障害の原因で感冒罹患後は副鼻腔炎に次いで2番目に多く、中高年女性に多いとされている。しかし感冒罹患後嗅覚障害が中高年女性に多い理由は科学的に示されていない。本研究では卵巣摘出マウスを用いて閉経モデルを作成し、擬似手術群と嗅上皮障害の再生について比較検討した。8週齢時に卵巣摘出術と擬似手術を受けた雌のbalb-cマウス計28匹を使用した。9週齢時に嗅上皮障害をアポトーシスによって引き起こす抗甲状腺薬メチマゾール(75mg/Kg)を腹腔内投与し、投与後2、4、6週後に鼻腔組織を摘出し標本を作成した。2、4週群は5匹ずつ、6週群は4匹ずつの内訳とした。免疫染色は成熟嗅上皮細胞の指標のOMP(Olfactory marker protein)染色、増殖細胞の指標のKi-67染色を行い嗅上皮100μmあたりの陽性細胞率(全細胞数における陽性細胞数の割合)を3箇所で測定し、その平均値で嗅上皮再生の様子を検討した。投与後2週時点では卵巣摘出群の方が擬似手術群に比べてOMP、Ki-67の陽性細胞率は優位に低かった。しかしながら4、6週においてはOMP、Ki-67の陽性細胞率は卵巣摘出群、擬似手術群間で優位差は認めなかった。以上より嗅上皮障害後の再生過程で6週まで時間経過すれば卵巣摘出群も擬似手術群も同等に嗅上皮は改善するが早期の段階では低エストロゲン状態が嗅上皮再生を遅延させている可能性が示唆された。卵巣摘出マウスを準備することに時間を要した為嗅覚障害の原因として挙げられるもののうち、感冒後は副鼻腔炎に次いで第2位の頻度である。また中高年女性に多く、エストロゲン様作用を示す漢方薬が臨床的にも使用されている。しかしながらなぜ感冒後嗅覚障害が中高年女性に多いのか、なぜ漢方薬が効くのかはまだ明らかにされていない。中高年の女性で減少するホルモンとしてエストロゲンが挙げられる。過去報告では、卵巣摘出によってマウス嗅上皮のOlfactory maker protein(以下OMP:成熟細胞の指標)はベースラインから一旦減少するが、エストロゲン飼料で飼育したマウスの方が普通飼料飼育マウスよりもより多くOMP発現が回復する事が報告されている。これはエストロゲンと嗅上皮再生に関連がある事を示唆していると考えられる。今回嗅上皮傷害を引き起こすことが知られているメチマゾールを用いて、卵巣摘出群と擬手術群における嗅上皮の再生過程を検討した。8週齢時に卵巣摘出術と擬似手術を施行したbalb/c雌マウスを使用し、9週齢時にメチマゾール腹腔内投与にて嗅上皮を傷害した。その後2、4、6週にマウスの嗅上皮の再生の状態を観察した。染色は成熟嗅神経細胞の指標であるOlfactory marker protein(OMP)、嗅上皮基底部において細胞分裂の指標であるKi-67を行った。評価は嗅上皮の異なる3地点で100μmあたりの全細胞数中の染色陽性細胞をカウントし陽性細胞率として平均値を算出した。閉経モデルでの嗅上皮再生研究では、メチマゾール投与2週目において卵巣摘出群の方が擬似手術群と比較して、OMP発現が低下していた。さらにKi-67染色陽性細胞率も低下していた。一方メチマゾール投与から4週間経過すると両群間に有意差は認めなかった。今回の研究で卵巣を摘出したマウスにおいて、嗅上皮を傷害した後の再生過程が傷害早期の段階で遅延することが判明した。嗅上皮障害後再生の早期段階でのエストロゲンの関与が示唆された。エストロゲンがどの様に嗅上皮再生に関わるかを検討する。これまでの研究から神経成長因子であるNGFとの関与が示唆される為、その受容体であるTrk-A染色を行う方針である。嗅覚卵巣摘出マウス、擬手術マウスが一度に多く注文できなかった為卵巣摘出マウス、擬手術マウスをさらに準備し個体数を増やす。また本研究結果を国際学会で発表予定である。
女性のエンパワーメントが企業業績に与える影響

ワークライフバランス施策が女性の勤続年数、新卒3年継続率に与える影響を分析したデータは、2000年、2003年、2005年の女性就職四季報の数値を使用している。分析の結果、クロスセクション分析では、ワークライフバランス施策と女性の勤続に正の相関があることが確認できたが、しかしながら、これらの関係は、固定効果を考慮するパネル分析においては、確認できなかった。分析の結果は、ワークライフバランス施策と女性の勤続年数の間に企業文化などの個別効果が機能していることを示唆している。また、本研究では、日本の医薬品業界における企業内施策と従業員に関するデータを用いて、因果関係を精密に考慮する共分散構造分析をおこなった。その結果、ワークライフバランス施策と企業業績の間には、直接的な因果関係は見いだせないものの、ワークライルバランスが女性の勤続年数を延ばすことで、女性の昇進と賃金上昇に寄与している可能性が明らかになった。さらに、会社四季報の企業業績に関する数値を入力し、それを被説明変数として、ワークライフバランスが業績に与える影響を見た。その結果、ワークライフバランス施策よりは、むしろ女性活躍を直接的に推進する施策が企業業績にプラスの影響を与えることが明らかとなる。本研究の成果をまとめると、女性の活躍と企業業績には正の相関があることが明らかとなる。しかしながら、その背景には、企業文化など、業界特有の異質性が第3の要因として介在している可能性があり、因果関係を明確にするためには、より緻密な分析を要する。
網羅的解析によるHGFによる抗アポトーシス作用の分子機構の解明

肝細胞増殖因子(HGF)は抗Fas抗体誘導急性肝不全マウスの生存率を著しく改善するが、その機序は抗アポトーシス作用によるものである。本実験の目的は、HGF特異的に発現誘導される遺伝子を同定し、その抗アポトーシス機構を解明することであった。(1)7週齢の雄性BALB/cマウスを用い、増殖因子非投与群(対照群)、HGF 0.1mg/body腹腔内投与群およびEGF 0.1mg/body腹腔内投与群を作成した。増殖因子投与3時間後の肝組織よりRNAを抽出してマイクロアレイ解析を行った。対照群と比較してHGF投与群で発現増強(Signal log Ratio≧2)していたのは46プローブであり、その中の65%がEGF投与群でも同様に発現増強していた。また、HGFで対照群の4倍、かつEGF投与群の2倍以上に発現増強している遺伝子はbcl-x、npn3を含む9遺伝子であった。さらに、7週齢の雄性BALB/cマウスに抗Fas抗体8μg/bodyを腹腔内投与し、急性肝不全モデルを作製し、HGF 0.1mg/bodyを抗Fas抗体投与1時間前に投与し治療群とした。bcl-xおよびnpn3の発現をReal-time PCR法で検討したところ、HGF治療群においてそれぞれ約7倍、13倍と有意な発現増強が認められた。npn3と抗アポトーシス作用に関する報告はなく、npn3の新規作用として注目し、解析を進めていたが、研究代表者の所属が変更となり、新しい所属先での実験計画書等の処理の遅れのため解析が遅延している。現在npn3の強発現系を構築し、その抗アポトーシス効果を確認中である。HGFは成熟肝細胞の増殖を促進させる因子として発見されたが、in vivoで種々の肝障害肝モデルにおいて肝障害の抑制、肝再生の促進および繊維化の抑制・改善などの多彩な生理作用を示すことが確認されている。HGFによる肝再生医療の対象疾患である劇症肝炎は、その成因が多彩であり約50%をウイルス感染によるものが占める一方で、自己免疫性や薬物性がそれぞれ数%、成因不明も30%以上含まれる。その急激かつ広範な肝細胞障害と肝再生不全の引き金として、肝細胞のアポトーシスが関連していると考えられており、マウスのJo-2誘導急性肝不全モデルは人の劇症肝炎の病態を良く再現しているとされている。このモデルに対するHGFの効果は顕著であるが、その分子機構を詳細に解析した報告はない。本研究の目的は、二次元電気泳動やDNAマイクロアレイによる網羅的解析を用いて、HGFの抗アポトーシス作用の責任分子を同定し、HGFの抗アポトーシス作用の分子機構を障害肝およびHGFによる治療肝のin vivoモデルを用いて明らかにすることである。agonisticな抗Fas抗体(Jo-2)によって誘導される急性肝不全マウスを作製し、このマウスにHGFを投与し非投与群との肝組織におけるmRNAの発現を網羅的に比較検討するために、cDNAマイクロアレイを行なった。対照群として無治療群の他にEGF投与群を追加して解析したところ、HGF特異的に発現が誘導される遺伝子として、bcl-x,遺伝子Xなどを同定した。さらに、リアルタイムPCR法を用いて、bc1-x,遺伝子Xの発現がHGFで増強されることを確認した。HGFの抗アポトーシス作用におけるbc1-xの重要性は既に報告されているが、遺伝子Xは近年同定された遺伝子で、その機能解析はほとんど進んでいない。HGFの抗アポトーシス効果における責任分子の一つであれば新規の報告であり解析を進めている。また、二次元電気泳動による発現タンパクの網羅的解析は、発現レベルを数値化し客観化する目的で蛍光標識法を用いて解析中である。
東アジア産タケ類における葉緑体DNAのRFLPs法による系統関係の解析

東アジア産タケ類13属14種、熱帯アジア産タケ類8属8種、アフリカ産タケ類1属1種、新世界産木本性タケ類5属5種、南米産草本性タケ類5属5種、タケ亜科に近縁なイネ亜科3属3種、ダンチク亜科1属1種、および外群として使用したフラゲラリア科フラゲラリア・インンディカの合計38種について、全DNAを抽出・精製し、サザン・ハイブリダイゼーション-RFLPs分析法とワグナーの最節約法により系統類縁関係を解析した。イネ葉緑体DNAの6断片(全塩基の46%にあたる)をプローブとし、6塩基認識の14種類の制限酵素を使用した。その結果、全体で219カ所の認識部位の変異点を検出し、そのうち、外群を標準として変異点の有無を対応づけられた107カ所を系統樹を構築するのに有意な形質として採用し、ワグナーの最節約法によって系統樹を構築した。27の樹状図から得られたコンセンサスツリーは世界のタケ類に3つの主な系統群の存在を示した。第1はすべての東アジア産タケ・ササ類を含む系統、第2はアフリカ産のオクシテナンテラ・アビッシニカを含む全ての熱帯アジア産バンブ-類および新世界産木本性タケ類からなる系統でこの2者は姉妹群を形成した。他の1つは、草本性タケ類のうち、ディアンドロリラ、クリプトクロア、オリラ、およびパリアナからなる系統であった。前2者と第3者の間にはイネ亜科とダンチク亜科の4種が個別の系統を形成して配列し、最も基部、したがって祖先型に位置する部分には草本性のストレプトカエタ・スピカタ種と木本性のリピドクラドゥム・アンプリフロルム種からなる系統が位置した。これらの結果は、世界のタケ類は多系統であり、その起原が南米にあることを強く示唆した。また、ササ属は東アジア産タケ類の中では最も進化した位置にあることがわかった。1.プローブとして使用するイネ葉緑体DNAのクローンを名古屋大学の杉浦昌弘教授より譲り受け、13本のプライマリ-フラグメントのすべてについて、数ミリグラムずつ大量調整・精製を終了した。これは約40種の試料を調べるのに十分な量と判断される。2.Watanabe et al.(1994)の報告を批判的に検討した結果、当初の計画である東アジア産タケ類に限定せず、新大陸も含めた世界の木本性および草本性タケ類の系統類縁関係を調べることが必要不可欠となった。そこで、可能なあらゆるつてにより、下記のような、ほぼ世界全域の代表的なタケ類(木本性タケ類22属、草本性タケ類7属)の生葉、もしくは、シリカゲルにより低温乾燥した葉の試料を収集した。現時点でDNAの精製を完了したのは、約3分の1である。また、外群として最も適切と判断される、イネ科の最も原始的な系統的位置にあるタケ類とツユクサ科の中間に位置するFlagellariaceaeトウツルモドキ科Flag ellaria属の試料も収集した。収集した試料(属名を示す)3.DNA情報にもとづくパソコンによる系統解析の準備として、研究室の端末機Macintoshセントリス650と宇都宮大学情報処理センターのUnixとをEthernetでつなぎ、Telnetをインストールして、オンラインソフトウエアの使用が可能な状態に整備した。平成67年度科学研費一般研究(C)の交付を受け、「東アジア産タケ類における葉緑体DNAのRFLPs法による系統関係の解析」の課題を実施した。

しかし、平成6年度内にこの課題と類似した研究結果が発表されたので(Watanabe et al, 1994)、タケ類の範囲を世界全域にわたる32属に広げて分析を行い、結果の一部を日本植物学会第59回大会(1995、金沢)で発表した。使用した材料は、日本産9/中国産4/熱帯アジア産8/アフリカ産1/メキシコ産1/南米産木本性4;草本性5種およびタケ亜科に近縁なイネ科植物4属である。系統関係の解析のための外群として、イネ科とツユクサ科の中間に位置するトウツルモドキ科のトウツルモドキを使用した。その結果、2倍体から6倍体のすべてを含む系統のある一方で、アジアの6倍体のバンブ-類がそれぞれ異なった系統にまたがり、そのうちの多くがアフリカのオキシテナンテラを祖先型としながら、中南米のタケ類と姉妹群を形成すること、日本産ササ類がよくまとまった独自の系統をつくることなどが明らかとなり、世界のタケ類が必ずしも単系統ではないことを示唆した。他方、八丈島三原山に分布するチシマザサの変種、ササ属ミクラザサが日本産ササ類とは遠くかけ離れたアジア・中南米産タケ類の祖先型の位置を示すという意外な結果が得られ、上記の結果の解釈も合わせて、葉緑体遺伝子の母性遺伝の特質から雑種起源の分類群の介在が示唆された。
冷物体表面における過熱水蒸気の凝縮から蒸発への高速非定常相変化現象の解析

乾燥熱風として過熱水蒸気を用いる過熱水蒸気乾燥の初期に見られるような,大気圧下での過熱水蒸気が常温付近の低温の物体と接触した際に凝縮し,その後,凝縮水が再び過熱水蒸気中に蒸発する一連の相変化現象について実験ならびに数値計算により解析を行った.平成11年度は.現有の矩形ダクト型の過熱水蒸気乾燥装置のテストセクション部分を改造し,乾燥中の被乾燥物(低温物体)の相変化に伴う質量変化を電子天秤により0.16秒ごとに連続的に測定できるようにした.また,低温物体と過熱水蒸気の接触開始時間を明確にするため,装置内に低温物体を気流とは隔離された状態で設置できるようにテストセクション下部を改造した.これらの結果,低温物体として常温の食品を用いて,初期凝縮を含めた時間的な質量変化を連続的に詳細に測定することが可能となり,一連の相変化現象の特徴を示す凝縮量,凝縮時間,乾燥時間など,これまで定量的な評価が行われてこなかった詳細な値を実験的に得ることができた.平成12年度は,レーザー計測ならびに気液界面を断熱状態で観察を可能にするため,テストセクション両側面を2重のパイレックスガラスに変更した.また.時間・空間的な熱・物質移動の計測装置として,シュリーレン法による非接触型の計測装置を導入し,界面付近の気流の密度分布の時間変化ならびに液膜厚さの測定を行った.さらに熱流計を用いて,低温固体表面での熱流の時間変化を測定した.さらに加えて,凝縮水の表面位置の移動を考慮した.凝縮から蒸発に至る一連の変化過程を数値計算により予測する方法について検討を行った.これらの結果から,これまでほとんど論じられてこなかった,過熱水蒸気の凝縮とその凝縮水がふたたび蒸発する一連の高速非定常現象について,実験的にその特性ならびに工業的な利用可能性を示すとともに,数値計算により現象を予測する方法を提案することができた.乾燥熱風として過熱水蒸気を用いる過熱水蒸気乾燥の初期に見られるような,大気圧下での過熱水蒸気が常温付近の低温の物体と接触した際に凝縮し,その後,凝縮水が再び過熱水蒸気中に蒸発する一連の相変化現象について解析を行うため,本年度は,現有装置の改造と,測定器の開発を行った.まず,現有装置の改造については,現有の矩形ダクト型の過熱水蒸気乾燥装置の被乾燥物が設置されるテストセクション部の改造を行い,乾燥中の被乾燥物(低温物体)の相変化に伴う質量変化を電子天秤により連続的に測定できるようにした.さらに,低温物体と過熱水蒸気の接触開始時間が明確となるよう,装置下部から気流とは隔離された状態で低温物体を装置内に設置することを可能とした.そのため,気流と低温物体の接触開始時間が数数十ミリ秒程度の誤差で定義できるようになった.この改造により,低温物体をして常温のジャガイモを用いて,初期凝縮を含めた時間的な質量変化を連続的に測定することが可能となった.その結果,これまで定量的な評価が行われてこなかった,本現象の凝縮量,凝縮時間,乾燥時間など,非定常相変化現象の特徴を示す数値を実験的に得ることができた.次に,高速非定常相変化現象の時間・空間的な熱・物質移動の計測装置として,シュリーレン法を用いたレーザーによる透過型の可視化装置の開発を行い,現在,測定装置としての精度と,記録方法について検討を行っている.また,これまで,低温物体の温度変化を5Hz程度で測定を行っていたが,1MHz程度で温度や物質移動量の測定が可能なように,これらのレーザーによる可視化ならびに高速センサーを用いた,高速現象の測定法と測定器の開発を行っている.乾燥熱風として過熱水蒸気を用いる過熱水蒸気乾燥の初期に見られるような,大気圧下での過熱水蒸気が常温付近の低温の物体と接触した際に凝縮し,その後,凝縮水が再び過熱水蒸気中に蒸発する一連の相変化現象について実験ならびに数値計算により解析を行った.平成11年度は.現有の矩形ダクト型の過熱水蒸気乾燥装置のテストセクション部分を改造し,乾燥中の被乾燥物(低温物体)の相変化に伴う質量変化を電子天秤により0.16秒ごとに連続的に測定できるようにした.また,低温物体と過熱水蒸気の接触開始時間を明確にするため,装置内に低温物体を気流とは隔離された状態で設置できるようにテストセクション下部を改造した.これらの結果,低温物体として常温の食品を用いて,初期凝縮を含めた時間的な質量変化を連続的に詳細に測定することが可能となり,一連の相変化現象の特徴を示す凝縮量,凝縮時間,乾燥時間など,これまで定量的な評価が行われてこなかった詳細な値を実験的に得ることができた.平成12年度は,レーザー計測ならびに気液界面を断熱状態で観察を可能にするため,テストセクション両側面を2重のパイレックスガラスに変更した.また.時間・空間的な熱・物質移動の計測装置として,シュリーレン法による非接触型の計測装置を導入し,界面付近の気流の密度分布の時間変化ならびに液膜厚さの測定を行った.さらに熱流計を用いて,低温固体表面での熱流の時間変化を測定した.さらに加えて,凝縮水の表面位置の移動を考慮した.凝縮から蒸発に至る一連の変化過程を数値計算により予測する方法について検討を行った.これらの結果から,これまでほとんど論じられてこなかった,過熱水蒸気の凝縮とその凝縮水がふたたび蒸発する一連の高速非定常現象について,実験的にその特性ならびに工業的な利用可能性を示すとともに,数値計算により現象を予測する方法を提案することができた.
発展途上国におけるネットワーク構造がただ乗り行動に与える影響に関する計量経済分析

申請者はベトナムのハノイ北部の伝統的な衣料産業クラスターの中小零細企業を対象に、情報交換をしている仲間企業の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響を定量的に検証した。仲間企業の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響は、プラスとマイナスの両方が起こりうる。まず、仲間企業が輸出している場合に、その企業から輸出手続きや海外市場の需要に関する情報を得ることができるため、自社の輸出は促進されうる。その一方で、仲間企業が海外市場へ参入することで市場の競争が激化するために、自社の海外市場への参入が困難になるかもしれない。そのため、仲間企業の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響はプラスの情報波及効果とマイナスの競争の効果のいずれが強いかによって決まる。しかしながら、仲間企業の輸出行動と自社の輸出交換の相関関係を調べても仲間企業の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響を検証できない。これは、似たような性質(例えば、製品の種類や品質や生産規模、等)を持つ企業同士が情報交換ネットワークを構築している可能性や、自社の輸出行動も仲間企業の輸出行動に影響を与えているためである。そこで上記の問題を解決するために、情報交換ネットワークの固定効果をコントロールした上で、仲間企業の仲間企業の属性を仲間企業の輸出行動の操作変数に用いることで、仲間企業の輸出行動が自社の輸出行動に与える効果を検証した。その結果、仲間の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響はマイナスであることを見出した。ただし、自社が海外市場の情報を獲得しようとするただ乗りを行った場合にも、仲間の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響はマイナスとなるが、メカニズムとして海外市場の競争が激化した効果なのかただ乗りの効果なのか識別はできない。調査計画には十分な時間を確保する必要があるが、所属機関の変更に伴い、授業の準備に多くの時間を割く必要があり、調査を計画する時間を確保することができなかった。今年度中に、べトナム北部の特定の村を対象に訪問による全数企業調査を行う。調査は過去に協力して企業調査を実施した民間調査会社か現地の大学のいずれかに委託して行う。調査実施開始時期を9月初旬を目指し、事前に民間調査会社及び現地の大学を訪問して調査の計画を作成する。また、調査開始時には、申請者は予期せぬ自体に対応できるように調査に同伴し、調査の管理に携わる。終わり次第、調査データを用いてデータ分析を行い、論文の執筆に専念する。発展途上国の農村部において、ただ乗りが経済発展に資する技術導入を停滞させている可能性がある。本研究では発展途上国の農村部にて農業従事者や零細企業を対象に経済活動に資する情報を提供するセミナーを実施し、農業従事者間ネットワークや企業間ネットワーク構造がセミナーにおけるただ乗り行動に与える影響を定量的に明らかにするものである。そのため、申請者はベトナムの中小企業を対象に行った輸出振興セミナーへの企業の参加の意思決定が情報交換を行う仲間企業のセミナーの参加に影響を受けるかどうかランダム化実験に基づいて検証した。その結果、自社が招待されたセミナーと同じ日に仲間企業が招待されるとセミナーの参加する確率が高くなった。これは、仲間企業と同じ日にセミナーで参加することで参加することの心理的コストが下がることやお互いの絆を強めることができるなどの直接的な便益があるためと考えられる。申請者はさらにネットワーク構造が参加行動に与える影響を検証したが、ネットワーク構造が参加へ与える影響は確認されなかった。これらの結果は学会での発表を行い、国際学術誌へ投稿している。しかしながら、仲間企業がセミナーへ参加することで自身が参加せずにどの程度情報を受け取ることができるかどうかによってただ乗りの起こりやすさが変わることが予想される。そこで本研究では、今後難易度の異なるいくつかの情報を提供するセミナーを実施して、企業間のネットワーク構造がそれらのセミナーにおける参加の意思決定に与える影響を検証することで、ネットワーク構造がただ乗りへ与える影響を検証する。計画にセミナーを実施する前に実施する予定である調査を今年度実施することができなかった。

ただし、自社が海外市場の情報を獲得しようとするただ乗りを行った場合にも、仲間の輸出行動が自社の輸出行動に与える影響はマイナスとなるが、メカニズムとして海外市場の競争が激化した効果なのかただ乗りの効果なのか識別はできない。調査計画には十分な時間を確保する必要があるが、所属機関の変更に伴い、授業の準備に多くの時間を割く必要があり、調査を計画する時間を確保することができなかった。本年度は昨年度実施できなかった調査を行う。調査対象は、研究計画書ではカンボジアの農業従事者を対象とするとしたが、既に調査実績のあるベトナムでの企業を対象にする可能性も検討する。今年度中に、べトナム北部の特定の村を対象に訪問による全数企業調査を行う。調査は過去に協力して企業調査を実施した民間調査会社か現地の大学のいずれかに委託して行う。調査実施開始時期を9月初旬を目指し、事前に民間調査会社及び現地の大学を訪問して調査の計画を作成する。また、調査開始時には、申請者は予期せぬ自体に対応できるように調査に同伴し、調査の管理に携わる。終わり次第、調査データを用いてデータ分析を行い、論文の執筆に専念する。2017年度に実施する予定であった調査が実施できなかったため、調査の予算を来年度に繰り越した。計画していたフィールド調査を実施できなかったため、次年度使用額が生じた。翌年度では、フィールド調査にかかる費用(タブレット、GPS、調査費、渡航費等)に使用する予定である。また、論文を執筆した後に必要な英文校正費や論文の投稿費用にも使用する予定である。
社会運動の包摂と分裂：南米先住民組織の比較

前年度に引き続き、国際組織「ラテンアメリカ・カリブ先住民基金(FILAC)」を調査し、先住民の人権保障の場として政府と先住民組織が同数で代表・運営する組織がどのような影響を与えているのかを調査した。資料収集とインタビュー調査はFILACを援助を通じて継続的に支援しているスペイン、先住民人口が少数である国の事例であるパナマ、同人口が多数である国の事例であるボリビアにて実施された。また、先住民に関する政策決定にエクアドルで携わった実務者を招いて、東京で12月に講演会を実施した。昨年度の研究結果と総合して、次のことが判明した。(1)FILACに参加する政府は自国の先住民代表の選出に介入することがよく見られる。(2)しかしながら、(1)の状況はFILACの完全な無力化を引き起こしていない。1990年代のFILACは多文化主義を保障する憲法改正、土地をめぐる先住民の紛争など、困難な案件に積極的に関わっていた。これは、先住民運動がラテンアメリカ地域全体に活発化し、国内外で政策に影響を与えようとする先住民の動きが活発になる一方、政府側もそうした国際的な圧力を利用して、先住民に関わる問題に対応することで、自身の政治的な成果とすることを目論んだことによる。(3)21世紀に入ると、FILACをめぐる先住民側の期待が分裂することになる。先住民組織の中に各国政権の政策決定に参加するものが増えたことで、FILACを異議申し立ての場として有力視しなくなる傾向が出てきた。逆に、政権や他のNGOとの接点に乏しい先住民組織はFILACに何らかの期待を持つ傾向が見られた。上記の結果は12月に口頭発表がなされた。本発表をもとにした最終成果はグローバル関係学に関する書籍に収められ、早ければ2019年度に発行される予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。社会運動組織と国家の関係に関する理論的整理と、具体的な事例研究であるラテンアメリカの先住民国際組織についての現地調査を行った。これまでの研究成果は著書(分担執筆)1点と口頭発表1点で公開された。理論的整理については、グローバル化に伴う社会運動と政府の関係について、Sidney Tarrowらが指摘するプロテスト・サイクル論と、Kathryn Sikkinkが提唱する動的まるチリレベルガバナンス(multiple multilevel governance)論が主なポイントとなる。前者は、社会運動は基本的に政府に対して無力で、要求の実現はその一部が政府によって受容されるものにすぎないことを唱える。この枠組みはグローバルな社会運動の展開を視野に入れていないが、後者は国内で無力な社会運動が国外からの支援によって要求実現が可能な領域を獲得することを評価するものである。グローバルな領域に運動のネットワークが広がることの意義を考える事例として、「ラテンアメリカ・カリブ先住民基金」の事例研究を進めた。これは、国連などの支援を受けて、ラテンアメリカ諸国の政府が設立した国際組織であり、最高決定機関である総会は政府代表と先住民代表が同数参加する。この組織の活動記録はウェブ上で公開されており、先住民の生活改善支援、先住民文化を尊重する教育制度の推進、そして先住民にまつわる紛争への介入という3つの役割がある。その内実については文書だけでは不明な点が多いため、ボリビアとエクアドルの2国で組織に参加した経験のある者に聞き取り調査を実施した。情報へのアクセスが十分に確保されており、研究は予定通りに進んでいる。まず、理論的な研究は既に研究のレビューが十分蓄積されている。近年、従来の見方をドラスティックに見直すような動きはなく、先行研究のフォローは容易である。事例研究である「ラテンアメリカ・カリブ先住民基金」についても、総会や運営委員会の決議文書や一部議事録が公開されており、組織の最終的な決定についてはフォローしやすい。また、インタビューの対象となる人々へのコンタクトも予想以上にスムーズに進めることができた。

上記の結果は12月に口頭発表がなされた。本発表をもとにした最終成果はグローバル関係学に関する書籍に収められ、早ければ2019年度に発行される予定である。「ラテンアメリカ・カリブ先住民基金」の活動については、これまで調査をした2国では評価が低かった。この低評価には2つの解釈ができる。第一に基金の活動が本当に低調であることが原因であるというもの、もう一つは調査した国に特別な事情があり、低調になったというものである。調査をしたエクアドルとボリビアという2国はいずれも先住民組織が政治的な力を強く持っており、国際組織の介入を特に必要としなかった可能性がある。そこで今後は、先住民組織が弱い国にターゲットを絞る。これまでの文書調査も踏まえ、グアテマラ、ニカラグア、コスタリカ、コロンビアが候補となるターゲットである。また、同組織の設立・運営にあたっては、当初スペイン政府の働きかけが非常に強いことがわかった。これに伴い、機会を見てスペインでの資料調査及び関係者へのインタビューも進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ハムスターの冬眠制御機構解明と低温負荷による生体侵襲に対する内因性保護因子の同定

平成15年度平成16年度の2年間、「ハムスターの冬眠制御機構解明と低温負荷による生体侵襲に対する保護因子の同定」に関する研究を遂行し、以下の成果を得た。1.導入期の体温下降は、adenosineが前視床下部を中心とした内側視床下部のadenosine A1受容体を介し熱産生を抑制することにより惹起されることを明らかにした。Adenosine系による冬眠時の体温制御は体温下降開始27時間から30時間の間にopioid系に切り替わることも明らかにした。2.維持期(体温下降開始30時間以降)の低体温はμ1-opioid受容体を介する中枢opioid系により制御されていることを明らかにした。3.覚醒期の体温上昇はTRHが視索前野、背内側核を中心とした内側視床下部のTRH type-1受容体を介し、交感神経系を活性化することにより褐色脂肪組織における熱産生を亢進させて惹起されることを明らかにした。4.ラット初代培養大脳皮質ニューロンにおいて、低温処置によりアポトーシス様の神経細胞死が誘発されることを明らかにした。5.低温で処置すると冬眠動物のハムスターにおいても神経細胞死が発現した。6.アデノシンはA1、A2両受容体サブタイプを介して低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。7.モルヒネはμ、δ及びκ受容体を介して低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。8.ヒスタミンはH1受容体サブタイプを介して低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。9.セロトニンは低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。【冬眠の神経調節機構の解明】自然冬眠導入期ハムスターの側脳室にアデノシンA1受容体拮抗薬を投与すると、体温が急激に上がり低体温から回復したが、オピオイド拮抗薬の投与では低体温からの回復は観察されなかった。一方冬眠期ハムスターの側脳室にオピオイド拮抗薬を投与すると、体温が急激に上がり冬眠から回復したが、アデノシンA1受容体拮抗薬の投与では冬眠からの回復は観察されなかった。Thyrotropin-releasing hormone(TRH)の側脳室投与では、冬眠導入期、冬眠期いずれの時期においても回復が認められた。また、冬眠ハムスターは触刺激により覚醒するが、抗TRH抗体の側脳室内前投与で触刺激による覚醒は抑制された。以上の結果より、覚醒期の体温上昇は脳内でTRHが遊離され脂肪燃焼を促すことで引き起こることが示唆された。これらの結果から冬眠導入期には中枢アデノシン系が、冬眠時の低体温維持には中枢オピオイド系が、低体温からの熱産生には中枢TRH系が関与していると考えられる。【冬眠からの覚醒に関与するTRHの脳内作用部位の特定】冬眠からの覚醒時、ハムスターの体温は急速に上昇する。この体温上昇にはTRHが中枢性に関与しており、交感神経の活性化を介して褐色脂肪細胞(BAT)での脂肪代謝の亢進させることによると考えられる。そこで、体温上昇作用に関与する脳内作用部位を脳実質内微量投与法をもちいて検索した。TRHを視索前野(PO)、視床下部前部(AH)、腹内側核(VMH)、背内側核(DMH)に投与するとBATならびに直腸温の有意な上昇が観察された。しかし、視床下部外側野(LH)、視床下部後部(PH)への投与では体温上昇作用は観察されなかった。

以上の結果は、冬眠覚醒時の体温上昇時にはTRHがPO、AH、VMH、DMHへ作用し、交感神経を介してBATでの脂肪燃焼を亢進させることを示唆している。平成15年度は「冬眠の神経調節機構の解明」研究を行い、ハムスターの冬眠は、導入期はadenosine A1受容体を介した中枢adenosine系、維持期はm1 opioid受容体を介した中枢opioid系、覚醒期はTRH-R1受容体およびD2受容体を介した中枢TRH-dopamine系という冬眠時期に特異的な神経機構により制御されていることを明らかにした。今年度は「低温負荷による生体侵襲に対する内因性保護因子の同定」研究を行い以下の成果を得た。(1)ラット初代培養大脳皮質ニューロンにおいて、低温処置によりアポトーシス様の神経細胞死が誘発されることを明らかにした。(2)低温で処置すると、ハムスター大脳皮質ニューロンとラット大脳皮質ニューロンに低温に対する抵抗性に差は見られず、冬眠動物のハムスターにおいても神経細胞死が発現することを明らかにした。(3)アデノシンはA_1、A_2両受容体サブタイプを介して低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。(4)モルヒネはμ、δ及びκ受容体を介して低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。(5)ヒスタミンはH_1受容体サブタイプを介して低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。(6)セロトニンは低温処置により誘発される神経細胞死に対して保護作用を発現することを明らかにした。
有機無機ハイブリッドナノ構造・機能を用いたDDS・生体イメージング材料の創生

今年度は、18年度に引き続きドラッグデリバリーシステム(DDS)、生体イメージングおよびマイクロ診断システムへの応用をめざした有機-無機ハイブリッドナノ粒子の合成に取り組み、種々の金属、金属酸化物、金属硫化物等の有機表面修飾ナノ粒子合成に超音波照射法により成功した。また、ナノ粒子の自己組織化膜(SAM膜)の作製にも成功した。超音波照射によって溶媒中に生じる局所的な高温・高圧場を用いて合成したナノ粒子の物性を明らかにした。特に、酸化物、硫化物、金属ナノ粒子の磁性について、サイズ効果や表面修飾効果を明らかにした。また、表面修飾分子の結合量・形態をTGAやFTIRより、溶媒中の凝集状態をDLSで評価した結果、多くの粒子について高密度に表面修飾されたナノ粒子が合成できることがわかった。また、水以外の溶媒の超臨界状態を利用した有機表面修飾ナノ粒子合成にも着手し、各種媒体中に凝集なしで分散しうるナノ粒子の合成に成功した。さらに、確立した単分散で均一な結晶相を合成する方法をと、超臨界法とを融合することにより、異種の複合ナノ粒子(例えば、蛍光ナノ粒子と磁気ナノ粒子)を、バイオ分子を含めた高分子の自己組織化構造やポリマー中に構造化することを試みた。今年度は、ドラッグデリバリーシステム(DDS)、生体イメージングおよびマイクロ診断システムへの応用をめざした有機・無機ハイブリッドナノ粒子の合成に取り組んだ。超臨界水を反応場とすることで、金属や金属酸化物のナノ粒子を合成し、さらにその表面に有機分子、生体分子を結合させる技術を超臨界有機溶媒へ応用し、至適溶媒に分散するナノ粒子の合成に成功した。しかも、生成されたナノ粒子は結晶学的に単相であり、粒径はきわめてそろっている。超臨界ナノ粒子合成では高温溶液場の反応ばかりではなく、反応前の複合溶液場の調整がその成否の鍵を握っていることを明らかにした。酸化物ナノ粒子の場合は、複数の溶媒を混合することによりその電子状態(価数や磁性)を制御できることも明らかにした。一方、超音波照射によって溶媒中に生じる局所的な高温・高圧場を用いて複合ナノ粒子の合成も行った。この方法により、酸化物、硫化物、窒化物、金属および磁性体(主に金属と酸化物)のシングルナノサイズの粒子の合成に成功した。しかも、単分散で均一な結晶相が確認されている。この方法は、物質系によらず単分散で溶液中に分散するナノ粒子を合成できるまったく新しい合成法であり、超臨界溶媒法と融合することによりバイオ分子を含めた高分子の自己組織化構造やポリマー中にナノ粒子を構造化するといったハイブリッド化の制御技術につながると考えられる。このような複合ナノ粒子はドラッグデリバリーシステム(DDS)および生体イメージングプローブの部材となり、これまでにないDDS・生体イメージング創製技術につながる。なお、来日半年しか経過していないが上記の結果をまとめており投稿間近であることを申し添えたい。
非ALS例におけるBunina小体:運動神経細胞脱落がないグアム症例の形態的検討

1979年から1982年まで私どもがグアム島で剖検した全175例中、臨床的にも神経病理学的にも、筋萎縮性側索硬化症(ALS)ともパーキンソン痴呆症とも診断しえなかった症例で、経過中有意な運動麻痺がなかったにもかかわらず、Bunina小体が認められた2例の下位運動神経細胞を形態的に検討した。症例1.48歳、男性。気管支肺炎、肺出血にて死亡。Bunina小体は舌下神経核神経細胞に認められた。舌下神経核では神経細胞の脱落は認められなかったが、神経細胞胞体は強く萎縮しており、神経細胞の多くがリポフスチンを充満させていた。粗面小胞体は崩壊し、減少していた。胞体内にリン酸化ニューロフィラメントの蓄積はみられない。しかしスフェロイドがみられた。ユビキチン化封入体および神経原線維変化は、認められない。脊髄前角細胞では、Bunina小体は認められなかった。しかし前角細胞も萎縮し粗面小胞体の著明な融解像が認められた。前角にスフェロイド、グロビュルスが多数みられた。ユビキチン化封入体はみられない。症例2.50歳、男性。肝硬変とクモ膜下出血により死亡。Bunina小体は脊髄前角細胞に認められた。前角細胞の脱落は認められなかったが、神経細胞胞体は強く萎縮していた。粗面小胞体の崩壊像がみられ、神経細胞の多くがリポフスチンを充満させていた。しかし前角にスフェロイド、およびグロビュルスが多数みられた。考察および結論:本研究における観察で、Bunina小体は、運動麻痺がみられず、下位運動神経細胞脱落のない症例にも生じうることが示された。しかしこれらの症例では、脊髄前角および舌下神経核の神経細胞胞体は強く萎縮しており、粗面小胞体の崩壊像がみられ、神経細胞の多くがリポフスチンを充満させていた。すなわち観察した2例では、Bunina小体は、リン酸化ニューロフィラメントの蓄積やユビキチン化封入体の出現には先行し、または共存せず、しかし胞体の萎縮、粗面小胞体の崩壊、ならびにリポフスチン沈着とは関連して出現することが考えられた。
樹木状分子ナノスペース内で完全孤立化したポルフィリン錯体の光反応ダイナミックス

本研究では、樹木状の三次元的な分子鎖の広がりを有する高分子:デンドリマ-を側部に有するデンドリマ-ポルフィリン錯体を用い、その光反応ダイナミックスを検討すると共に、人工光合成を意識した「光誘起電子移動」に関する研究を行うことを目的としている。本年度はデンドリマ-ポルフィリン錯体の内部/外部環境について詳細な検討を行った。その結果、メトキシ基を表面に有する非水溶性のデンドリマ-ポルフィリン亜鉛錯体(芳香族層が4層、5層のもの)のコアの亜鉛ポルフィリン部分の蛍光寿命とT-T吸収のdecayを測定したところ、デンドリマ-組織を持たないものとほとんど変わりなかった。このことから、亜鉛ポルフィリン部分はデンドリマ-組織によって束縛されることなく、自由にコンホメーション変化していることがわかった。また、デンドリマ-ポルフィリンの表面メトキシ基、および内部ポルフィリン部分の運動性をNMRを用いて評価したところ、表面メトキシ基のシグナルの緩和時間はデンドリマ-部分が大きくなるにつれて急激に短くなったが、コアのポルフィリン部分のシグナルの緩和時間はデンドリマ-の大きさにほぼ無関係であることが分かった。以上から、デンドリマ-ポルフィリン錯体は「硬い殻に包まれた卵の黄身」のような構造的特徴を有する、と結論された。また、表面にカルボキシレート基を有する水溶性デンドリマ-ポルフィリン亜鉛錯体を設計し、水溶性の電子受容体との相互作用を調べたところ、デンドリマ-サイズが小さな場合は、電子受容体がコアに侵入し、基底状態において亜鉛ポルフィリン部分と直接相互作用をするが、デンドリマ-サイズが大きなものでは、その様な相互作用は起こらないことが分かった。
肝細胞内サイクロフィリンの活性化によるC型肝炎ウイルス排除の検討

HCVの増殖がいかなる機構により制御されているか、今日なおほとんど不明である。我々は臨床的にC型慢性肝炎患者の治療においてインターフェロンにサイクロスポリンを移用する事により、インターフェロン単独の場合よりも血中からウイルスの減衰が促進され、著効率も約60%まで上昇することを明らかにした。われわれは今回の検討でHepG2細胞と初代培養肝細胞の融合細胞を用いて、in vitroのシステムにおいて効率よくC型肝炎ウイルスの培養に成功した。この細胞を用いて我々はサイクロスポリンがHCVの増殖に対して如何になる影響を及ぼしうるかを検討した。この実験に用いたサイクロスポリンの濃度は100-10000ng/mlであるが、この範囲においてはAlamar blueassayおよびcell growthに影響は及ぼさなかった。培養を開始してから5-7日後にウイルス増殖のピークが認められるが、サイクロスポリンは用量依存的にウイルス増殖を抑制した。FK506を用いた検討においても同様のHCV RNA増殖抑制効果は認められた。従ってこれら2剤の作用機序としてはプロリンペプチジルトランスイソメラーゼの抑制によりRNA instabilityの増加によるのか、またはカルシニューリンの抑制によりウイルスのmaturationが阻害する可能性が示唆されている。そこでHCV RNAをCreにより発現するStable transformantを用いて、サイクロスポリンやFK506において初めてHCV RNAの安定化を阻害した。従ってサイクロスポリンとFK506は主として共通の宿主因子であるカルシニューリンを介して、HCVの増殖に抑制的な作用を及ぼす可能性が示唆された。初年度研究実績の概要C型慢性肝炎に対するインターフェロン単独の治療法は、著効率も30%と低く新たな治療の開発が急務である。我々の開発したインターフェロンと免疫抑制剤のサイクロスポリンAの併用療法は従来のIFN単独療法よりも速やかなウイルスの減少と高い著効率を示している。IMY細胞は最近確立された肝細胞由来のHCV培養系である。この細胞においてHCVは低い効率ながら、持続的に増殖する。この細胞を用いてサイクロスポリンのHCVの増殖および宿主因子との相互作用を検討を行うために、初年度はまずIMY細胞でのHCVの培養上の諸条件の設定をおこなった。培養条件の設定通常の培養条件下(37°C、5%FCS)において、IMY細胞でのHCVの増殖効率は低く、サイクロスポリンの効果や宿主因子との相互作用の検討には、より効率の良くHCV増殖のおこる培養条件の設定が必須である。HCVの増殖は細胞周期に依存し、増殖期の細胞ではHCVの増殖が低下することが知られているので、まずFCS FREE条件下で培養を行ってみた。その結果HCVのtiterは初期に上昇するものの、感染細胞のアポトーシスが促進され、細胞が経時的に死滅していった。それに伴いHCVのtiterも培養開始2週後に測定感度低下に低下した。そこで培養条件として温度をウイルスの増殖は可能であるが、細胞のアポトーシスを誘導しない32°Cに設定し、かつFCSの濃度を1%から5%までの各種濃度で検討した。その結果32°CではFCSを1%にした時にもっとも細胞内のウイルスtiterが上昇し(10_3-10_4/we11)、かつ細胞のviabilityも高かった。初年度でほぼ培養条件の設定を行えたので、平成9年度はHCVの増殖機構にサイクロスポリンが如何なる影響を与えるか検討を行う予定である。初年度に引き続き肝細胞由来のIMY細胞にHCVを持続感染させて、HCVゲノム複製に対するインターフェロンとサイクロスポリンの効果を検討した。1.ウイルスの培養条件と検出システムHCVがIMY細胞で効率よく持続的に複製させる培養上の諸条件についての検討を行った。その結果培養温度37°C、1%FCSを含むメディウムで培養を行うと、約1ヶ月にわたって10^3copy/well(1 wellの細胞数は10^6個)のウイルスが検出された。

細胞内のウイルス量を増加させるためにLDL receptorを介したウイルスの取り込みを促進するといわれるロバスタチンの効果を検討してみたが、現在のところ有意な効果は認められなかった。このような低率な複製条件下のHCVへの薬物効果の検討には、高感度で定量性に優れたウイルス検出方法が必要となる。これについてはReal time detection PCR法を用いてHCV-RNAを10^1 copyから10^8 copyまでlinearに測定できる系を確立した。またウイルスの増殖を証明するためにマイナス鎖特異的な検出系が必要であるが、これもRTD-PCRを用いて10^1から10^6まで定量的に検出しうるシステムを確立した。2.シグナル伝達についての検討IFNのシグナル伝達はJAK-STAT系を介して核に伝えられるが、シグナル伝達に関与するPKR,2-5ASのmRNAを定量するためのシステムをRTD-PCR法を用いて確立した。さらにIFNの抗ウイルス効果に抑制的なシグナルとして最近発見されたJAB-1についても、mRNAの測定系を確立するために検討をおこなっている。また最近発見されたIRF-3の細胞内局在、特に細胞質と核のシャトリングとシャペロンとしてのサイクロフィリンにサイクロスポリンが影響するか否かについても検討を行っている。