hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
泌尿器内視鏡手術における Ergonomic analysis

内視鏡手術操作における筋疲労に関する報告は散見されるが、熟練術者の手術操作時の関節位置についての報告は数少ない。本研究では、泌尿器内視鏡手術(腹腔鏡操作、ロボット手術操作)に対し、工学的アプローチにより、技術レベルの異なる術者の椎体、肩肘手関節の位置と熟練術者の姿勢を明らかにすることを目標とした。光学式モーションキャプチャシステムを使用し、3次元空間内で椎体および肩肘手関節、下肢関節の位置情報を取得する。計測対象関節は、両肩肘手関節、両膝足関節、椎体、頭頂部を予定しており、マーカーを付着させたボディースーツやハンドグローブ、ヘッドギアを術者に装着し3次元でのマーカーの移動距離を計測した。結果、腹腔鏡手術に関しては熟練者の脇角度は軽く開き、肘は屈曲する傾向にあり、手首角に関して有意差は認められなかった。全体的な姿勢として初心者は前傾姿勢を取り、頭部の移動範囲が広いことが明らかとなった。ロボット手術に関しては、初心者は肘が伸展し、手首の過度の屈曲時間が長く、肘がアームレストより高く位置する、もしくは手首より高く位置する時間が長い結果となった。筋電図計を用いた計測によりドライボックスを用いた腹腔鏡手術における前腕、上腕、僧帽筋の筋電位計測を行ったところ、熟練者は鉗子操作に伴い使用する筋群と対側に位置する筋肉を使用するタイミングが異なる結果となった。また、取得されたデータはプログラミングソフト(Visual StudioおよびOpenGL)を利用したアプリケーションによりリアルタイムで確認なシステムを作成中である。術者の初期関節位置をゼロポジションとして、各関節位置を表示させフィードバックすることで学習効率を評価する予定である。今年度は、腹腔鏡操作、ロボット補助下腹腔鏡操作を対象として、筋電図を筋電計測計を用いて、関節位置を光学式motion trackerを用いて計測する予定である。複数の被験者に対し、縫合操作を課し、筋電振幅の強く出る操作を特定することで、どのような操作の際に筋負荷が加わっている科の特徴を明らかにすることを目標とする。今年度には、関節位置のフィードバックシステムの作製に取り掛かり、プロトタイプの作成を行う予定である。現在リアルタイムに筋電図活動量を呈示するシステムを開発中であり、将来的には筋電図による筋収縮殿フィードバックシステム開発を行いたい。筋電図計の選定および、ドライボックスの試作にも時間を要したため次年度での使用となった。筋電図計測に関しては、freeEMGシステム以外では、ノイズが非常に多く正確な筋電図計測が期待できなかったことから、機器選定に時間を要する結果となった。また、技能評価に使用するドライボックスに関しても既成品ではなくより臨床現場に近いものを作成する方向であり、価格に関してはまだ外部企業と協議中であることから次年度に繰り越しする形となった。筋電図計測機および周波数計測システムの選定に時間を要したため繰越金額が発生いたしました。次年度に購入予定としております。筋電計の選定は終了し、現在購入している4チャンネルに加え複数チャネルを購入する予定である。また、腹腔鏡手術、ロボット手術用のトレーニングモデルに関しても素材決定は終了しており微調整を加えながら今後購入の検討を行う予定である。
ラマン光学活性分光法による光受容タンパク質の反応中間体の計測と応用

生命活動を維持するタンパク質の中には、酵素のように化学反応を担うものや、視覚を司る網膜タンパク質のように光化学反応とともにシグナル伝達等の機能を発現するものがある。このようなタンパク質において、化学反応は「活性部位」といわれる反応サイトで起こり、その反応機構を理解するためには時々刻々と変化する活性部位の3次元的構造を分子レベルで明らかにすることが重要となる。しかし、今日にいたるまで活性部位の3次元構造を観測する方法が極めて限られているのが実情である。本研究では、分子の立体構造に鋭敏なラマン光学活性分光法(ROA分光法)の活用・発展させることで、タンパク質の活性部位の立体構造変化を明らかにすることを主眼とした。初年度は、バクテリアの光受容性タンパク質の代表格である微生物型ロドプシンを対象として、その初期反応中間体の低温ラマン測定を実施した。イオンポンプ型や光センサー型といった種々の微生物型ロドプシンの初期中間体について質の高いスペクトルデータを得ることができ、中間体の構造の特徴を詳細に検討した。また、これら微生物型ロドプシンの初期反応中間体のラマン光学活性測定を実現するために、近赤外レーザーを光源としたROA装置の改良した。その結果、装置の安定性と耐久性が飛躍的に向上した。これまでROA信号が弱く、測定が困難であった微生物型ロドプシンに対しても、(光反応前の)始状態について良好なROAスペクトルを得て、その立体構造解析を進めている。タンパク質の反応中間体のROA測定を実現するには、低温下のラマン測定において反応中間体の質の高いラマンスペクトルを得ることが必須となる。現在のところ、複数の微生物型ロドプシンの初期中間体から非常に強いラマン信号が観測されることを見出した。またROA装置の安定性も向上したため、反応中間体のROA測定が現実的な段階にある。初期反応中間体の構造が不明な光受容性タンパク質は未だ数多くある。そのため微生物型ロドプシンに限らず、他種の光受容性タンパク質の低温ラマン測定を実施する。また今後は、これまで行ってきた低温下のラマン測定をROA測定にまで発展させる。ROA信号は微弱であり、微弱なROA信号の質を上げるためには少なくとも1週間程度の測定時間が必要になると考えている。低温下での試料の円偏光性のチェックや長時間測定のための試料(および低温装置)の安定性のテストから実施する。本年度に必要となった分光実験用の消耗品を購入した結果、約25万円の余りを生じた。次年度に測定を予定するタンパク質試料および試薬等の購入に充てる。
音声の情動伝染：音声模倣の起源に関する実験的検討

言語は、ヒトとサルを区別する最大の特徴の一つである。音声模倣は、言語獲得に不可欠な能力であり、初語獲得前のヒト乳児から認められる.しかし、その進化的起源は明らかではなかった。本研究では、サルの発声を条件づけし、随意発声を成立させた上で、その学習の発現機序について正確にしることを第一の目標とした。また、手の随意運動についての学習機序も同時に計測し、発声の学習機序との違いについて検討と分析をした。その後、運動手掛かりと同時に聴覚刺激を呈示し、聴覚刺激が音声に与える効果について検討した。分析の結果、発声学習の成立には、運動準備が重要な役割を持つ頃、また、情動伝染は観察できないことが明らかになった。ニホンザルを対象に,任意の手がかりに基づいて発声を開始させ音声に与える聴覚刺激の入力の役割を明らかにするために,オぺラント条件付けの手法を用いながら,発声運動学習の訓練を継続している.目下,2頭のデータが取得されつつある.音声の特徴を様々に変化させた刺激を準備して,実験個体の発声の直前に聴収させて,聴覚刺激が音声に与える影響について分析したところ,影響は認められず,情動伝染に類似するような現象は今のところ確認できていない.条件を変化させ,情動伝染が起きうるかについて今後検討していく必要がある.難しい訓練であるが順調に進み,データも取得できているため.昨年から引き続き,ニホンザルを対象に任意の手がかりに基づいて発声を開始させる訓練と実験を継続している.とりわけ,聴覚入力に対する音声への影響を調べている.今年度は,音声の音圧や音声タイプなど様々な状況に変化させた音声を聴覚刺激として用いて,その影響を調べたが,昨年度と同様に明瞭な変化は認められていない.こうした結果から,よく訓練され形成された音声においては,その影響力は小さいものであろうと推察できる.その一方で,反応時間に応じた音響的な明瞭な差も,観測された.順調にすすみ,計画通りの実験が進んでいる.さらに,ほかの研究との相互研究も進み,良い成果が得られるだろうと考えられるため.本年度は最終年度にあたり,これまでの計画の総括を行うとともに,追加条件についての考察,ならびに,発声と情動との関連と相互作用という視点に基づき,ヒト発話の進化や霊長類発声,コミュニケーション行動のさまざまな派生的展開を見据えた総括年度となった.まず,懸案の音声の情動伝染という観点については,さまざまな形で音声刺激を変化させてその影響を調べた.しかしながら,一貫して条件づけされた発声は直前に聞こえた音の影響を受けにくかった.とりわけ,当初期待した,悲鳴ににた音声など情動的に高まった状態の音声などの伝染効果を検討したが,そのような傾向は認められなかった.そこで,追加実験として,呈示した音刺激に1回の発声を促す訓練実験状況下で,ランダムに2度発声させるような(すなわち1回の発声では強化しない状況試行)試行を,挿入し,発声の音響的変化を観測した.その結果,報酬への期待を違反されたあとでの発声には変化がある個体が認められた.すなわち,報酬への期待と発声の音響的構造になんらかの関連性が認められた.これらの結果から,事後への期待とそれに対する評価によって発声の音響構造が変化することが示唆され,情動の関与はその周辺に存在する可能性が考えられた.こうした結果を考慮しながら,発話進化についての考察も行い論文成果として発表した.具体的には,発話出現を支える諸能力を複数仮定・定義して,その進化プロセスを考察する試みである.これらの仮説に基づいた,表情運動と発話進化との関連性についての研究論文をマカクザルを対象とした分析を通じ明らかにできた.さらに,進化プロセスの理解のために性選択の関与を考慮し,オス間競合によって生じうる霊長類発声の特殊化についての研究論文も取りまとめることができた.言語は、ヒトとサルを区別する最大の特徴の一つである。予測と異なり,伝染は確認できなかったが,より強固な証拠とするためにも,ほかの条件について検討を進める.具体的には,自発発声への影響と,訓練発声の影響とを区別して考え,情動伝染について検討するなどである.これまでの観察から,反応時間に応じた発声行動の変化,さらに音響的な明瞭な差が観測された.これらは,当初計画にはなかった.しかし,こうした観察は先行刺激の出現を経時的に予測をしながら,その予測確度に基づいて手がかり刺激が呈示された場合に,発声への影響が認められる可能性を示唆している.こうしたことから,最終年度については,手がかりが出現するまでの時間確率を変化させるとともに,手がかりに用いる視聴覚刺激情報を操作することで,発声行動への影響量を調べることで,音声応答の変化について結論を得たいと計画する.

比較認知科学前年度まで別の研究プロジェクトで参画していた研究の基盤を引き継いだために,想像以上に研究が進展し,予想以上に装置が耐久したため設備投資が見送られたためと,さらに進展が予想以上にあったため,予定していた雇用計画を先延ばしにしたため.いくつかの実験において,動物の訓練に合わせた形で,新たな装置を導入する必要があるが,その点においてある実験計画が多少長引いたために,新規の設備投資を見送らなければならない事情があったため予想以上の進展があったため.今年度は音声や整理指標を計測する環境をすみやかに整備し,さらに予定通り4月から新たな人材雇用をスタートさせ,更なる研究の進展をはかる.最終年度に向けて,あらたな実験を追加でさらに実施していくために,その物品購入に充てるほか,データの収集と整理に向けた作業の効率化を図るために,補助員を継続して雇用し,そのための人件費として支出計画を立てている.
リピドミクスを活用するエネルギー吸収の複合動態解析法の開発

本研究は、生体物質を網羅的に定性/定量するオミクスのうち、リピドミクスの腸管でのエネルギー吸収機構解析への応用を志向したものである。代表的な脂質として19種類を選択し、それらの標品を用いてイオントラップ型と飛行時間型のハイブリッド型の質量分析計を搭載したLC-IT-TOF-MSによる新規リピドミクス法を開発することができた。実試料として経腸栄養剤のツインラインNF配合経腸用液を用い、Bligh-Dyer法による抽出分画のLC-IT-TOF-MS測定を行ったところ、MS/MSパターンを基に、リノール酸、リゾホスファチジルコリン、ホスファチジルコリン、トリアシルグリセロールを検出できた。本研究は、オミクスの内、脂質の網羅的解析法であるリピドミクスに注目し、イオントラップ型(IT)と飛行時間型(TOF)のハイブリッド型の質量分析計を搭載したLC-IT-TOF-MSによる新規リピドミクス法を開発し、それを小腸モデルを用いるin vitroのエネルギー吸収実験へと適用し、経腸栄養剤を具体例とする脂質の吸収動態解析法の開発へと繋げ、最終的には多成分共存下での極めて複雑なエネルギー吸収の複合動態を代謝医学的に記述することを目的としている。初年度は、リピドミクス法の開発のための種々の条件検討を行った。リピドミクス法を開発するに際し、血清の分析を行うのが一つの基本スタイルである。しかし、血清はマトリックスが複雑であるので分析対象として取り扱うのは簡単ではない。これまでのLC-IT-TOF-MSによるリピドミクス法開発の報告では、血清を分析対象とした場合、有機溶媒による脂質抽出を行った後、検出イオンモードとしてはポジティブイオンモードの測定しか行っていない。そこで、ポジティブとネガティブの両イオンモードを活用して、測定対象の脂質分子種の拡張を意図した研究を行った。その結果、IT-TOF-MSの検出にネガティブイオンモードを活用することによって、幾つかの遊離脂肪酸をネガティブイオン[M-H]-として検出することができ、測定対象の脂質分子種を拡張することができた。また、吸収動態解析法の開発の準備として、消化態経腸栄養剤の脂質抽出を行い、血清の脂質分析で設定したLC-MS条件でマスクロマトグラムを測定してみたところ、主要なリゾホスファチジルコリン、ホスファチジルコリン、トリグリセライドを分離検出することができた。研究成果の概要で述べたように、3年計画の1年目として必要な質量分析の検出条件に関する情報はおおむね予定通りに得られており、今後の推進方策で述べるように、当初の計画をそのまま推進すればよいと判断した。平成28年度は,本研究で開発している脂質の網羅的解析法(リピドミクス法)によって検出できる脂質分子の種類を増加させ,定量的な分析法として発展させることを目的として実験を行った.液体クロマトグラフィー-イオントラップ飛行時間型質量分析法(LC-IT-TOF-MS)によるリピドミクスの従来法では,検出している脂質分子の種類は57種であり,目的によっては分析法として有用である.一方,代表的な脂質分子の種類をカバーできている訳ではなく,特に生体試料を分析対象として取り扱うためには,検出可能な脂質分子の種類を増加させる必要がある.そこで本研究では,脂質の機能や分析に関する過去の報告,定量のための内標準物質の標品の入手のし易さなどを考慮し,19種類の脂質分子を選択した.具体的には,リゾホスファチジン酸(17:0),リゾホスファチジルコリン(17:0),リゾホスファチジルエタノールアミン(17:1),リゾホスファチジルグリセロール(17:1),リゾホスファチジルイノシトール(17:1),リゾホスファチジルセリン(17:1),ホスファチジン酸(17:0/17:0),ホスファチジルコリン(17:0/17:0),ホスファチジルエタノールアミン(17:0/17:0),ホスファチジルグリセロール(17:0/17:0),リゾホスファチジルイノシトール(16:0/16:0),ホスファチジルセリン(17:0/17:0),スフィンゴミエリン(d 18:1/12:0),セラミド(18:1/17:0),へキソセラミド(18:1/17:0),コレステロール-d6,コレステロールエステル(20:0),ジアシルグリセロール(17:0/0:0/17:0),トリアシルグリセロール(17:0/17:0/17:0)を内標準物質として選定し,LC-IT-TOF-MSによる検出条件を詳細に検討したところ,全ての物質のイオン化パターンを特定し,ピークを検出することができた.おおむね計画通りに進行している.リピドミクス法の開発に関しては,当初の計画よりも高性能な分析法ができそうな手応えがあり,このまま推進して行けばよいと考えている.平成29年度は,前年度に決定した種々のLC-IT-TOF-MS条件に基づき,本法を定量分析に活用するための条件検討と,実試料への応用を行った.直線性の検討では,ESI(+)で脂質内標準物質15種を検出でき,ジアシルグリセロール,コレステロールエステル,コレステロール-d6以外の11種は0.0110 μmol/Lの範囲で相関係数r = 0.984以上の直線性を示した.

また,ESI(-)で脂質内標準物質14種(このうち9種はESI(+)と重複)を検出でき,ホスファチジン酸とホスファチジルセリン以外の12種は0.0110 μmol/Lの範囲で相関係数r = 0.982以上の直線性を示した.これらの分子種の中から実試料に存在が期待されるものを選択し,リゾホスファチジルコリン(12:0及び16:0),ホスファチジルコリン(16:0/16:0),ホスファチジルエタノールアミン(16:0/16:0),ホスファチジルグリセロール(14:0/14:0),スフィンゴミエリン(18:0/16:0),トリアシルグリセロール(8:0/8:0/8:0及び18:2/18:2/18:2)の標準品のピーク面積と同濃度の内標準物質のピーク面積との相関関係について検討した.その結果,何れも0.0510 μmol/Lの範囲で相関係数r = 0.988以上の直線性を示した.繰り返し測定(n=6)のピーク面積の相対標準偏差(RSD)は,13.4%以下であった.実試料として経腸栄養剤のツインラインNF配合経腸用液を用い,Bligh-Dyer法による抽出分画のLC-IT-TOF-MS測定を行ったところ,MS/MSパターンを基に,リノール酸,リゾホスファチジルコリン2種,ホスファチジルコリン4種,トリアシルグリセロール5種を検出できた.ツインラインNFに内標準物質を添加して脂質抽出を行い,LC-IT-TOF-MS測定したところ,内標準物質とのピーク面積比から,リゾホスファチジルコリン(16:0, 18:2),ホスファチジルコリン(16:0/16:0, 16:0/18:1, 18:1/18:1, 18:2/18:2)については定量値を予測することができた.本研究は、生体物質を網羅的に定性/定量するオミクスのうち、リピドミクスの腸管でのエネルギー吸収機構解析への応用を志向したものである。代表的な脂質として19種類を選択し、それらの標品を用いてイオントラップ型と飛行時間型のハイブリッド型の質量分析計を搭載したLC-IT-TOF-MSによる新規リピドミクス法を開発することができた。実試料として経腸栄養剤のツインラインNF配合経腸用液を用い、Bligh-Dyer法による抽出分画のLC-IT-TOF-MS測定を行ったところ、MS/MSパターンを基に、リノール酸、リゾホスファチジルコリン、ホスファチジルコリン、トリアシルグリセロールを検出できた。平成28年度以降は、平成27年度から開発しているリピドミクス法を、吸収動態解析法として活用できるようにするために、定量的な分析法として発展させる。多成分同時定量を行う場合、数十から数百の測定対象すべての標準品を購入、もしくは合成してそれぞれの検量線を描くことは現実的ではない。測定対象をグループ分けして、グループごとの内標準物質を設定し、内標準物質のシグナル強度に対する測定対象のシグナル強度の比を使って半定量(semi-quantitative determination)するのが実際的である。グループ分けに関しては、リゾホスファチジルコリン、ホスファチジルコリン、トリグリセライドに加え、リゾホスファチジルグリセロール、リゾホスファチジン酸、ヘキソシルセラミド、ホスファチジルセリン、ホスファチジルグリセロール、ホスファチジン酸、リゾホスファチジルイノシトール、リゾホスファチジルセリン、ジアシルグリセロール、セラミド、スフィンゴミエリン、リゾホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルエタノールアミン、コレステロールエステル、ホスファチジルイノシトールとし、それぞれの内標準物質を用意してシグナル強度(ピーク面積)の比で定量できないかを検討し、これらの脂質の一斉定量法(定量的リピドミクス法)として確立する。同時に、エネルギー吸収実験を行うための小腸モデルとして用いるCaCo-2細胞の培養実験を開始し、種々の条件検討も行っていく。
立体電極配列法電気探査による地下情報抽出の高信頼化に関する研究

最終年度として本研究成果の概要についてまとめを行う。新しい情報計測・情報解析の考え方では,資源や環境,あるいは材料媒質の全体が未知であるばかりでなく,分かっているとされる資源や環境,材料媒質についても決して十二分にわかっていない。本研究は以下の5項目に関して2ヵ年にわたり研究を実施し成果を得ている。(1)立体電極配列法による探査デ-タを高精度に取得する効果的な方式の決定ボ-リング孔やトンネルなど地下内部に立体的に電極を配列し,地下(地殻内)あるいは地表で電位を計測する方式の開発を行った。(2)高密度モデリング技術の開発地下構造を2次元,電流源を3次元とする2Dー3Dアルゴリズム,および全て3次元の3D解析技術の開発を行った。(3)計算機による地下比抵抗断面形成過程の効率化とその評価立体電極配列法電気探査の感度解析を行い,その探査特性を利用して,いかに地下情報を効果的に抽出するかについて検討した。(4)現地デ-タからの地下比抵抗断面形成と,解析情報の解釈方式の決定に関する研究地下(地殻内)計測の課題では,現地デ-タからいかに適切な地下比抵抗画像を形成とこの結果の解釈が重要で,その要素を検討した。(5)立体電極配列法電気探査技術の高精度化とその評価今まで形成されていない立体電極配列法の基礎概念について,その支援要素と研究開発アクティビティについてまとめた。等,それぞれの項目について有益な知見を与える研究成果を上げた。さらに,それぞれの研究成果について統合的検討を行い,立体電極配列法による新しい地下(地殻内)情報の計測の展望も行った。本年度の研究実施計画の重点3項目について,それぞれの研究実績の概要について当該年度のまとめを行う。(1)地下立体電極配列による探査デ-タを高精度に取得する効果的な方式の決定ボ-リング孔やトンネルなど地下の観測条件を最大限に生かした立体的な配列方式の電気探査では,目的とする探査対象物の応答をより感度良く抽出することが必須となる。近年しばしば用いられている人モグラフィ電極配列のポ-ル・ポ-ル法の探査感度特性を明らかにし,必ずしも坑井間の探査に有効とは言えないことを感度分布より示した。さらに,ポ-ル・ダイポ-ルやダイポ-ル・ダイポ-ル法などどのような電極配列が最適か,観測パタ-ンも含めて検討を行った。(2)高密度モデリング技術の確立地下構造を2次元,電流源を点,すなわち,3次元とする2Dー3D解析アルゴリズムを有限要素法を用いて形成し,種々のモデリングを行った。さらに,地下構造も3次元,電流源も3次元の3D解析アルゴリズムを,電気抵抗素子網で形成する検討を行い,3次元モデリングが高密度で行えるプログラムを開発した。とくに,立体的な電極配列の場合の探査応答特性を実際には計測できない地下内部構造とその周辺媒質における見掛比抵抗を算出し,理論的考察を進めた。(3)計算機による地下比抵抗断面形成過程の効率化とその評価現地測定結果から地下比抵抗断面の形成を行うに際し,より適切な解析構造の初期値の設定が極めて重要である。とくに,任意の観測パタ-ンをとるボ-リング孔やトンネルなどを利用する坑井間および地表一坑井間方式では,計算機比抵抗断面形成過程における立体電極配列効果の評価は十二分に行わねばならない.その評価法について検討した。本年度の研究実施計画の重点3項目について,それぞれの研究実績の概要について当該当年のまとめを行う。(1)高密度モデリング技術の適用性の検討前年度実施した三ツの研究項目のなかで,第二の項目であった「高密度モデリング技術の確立」について,その適用性の検討がなお不十分であったのが,数種類の3次元構造に対して計算を行い,それぞれの解析結果から評価を行った。

ポ-ル・ポ-ル方式の電極配列よりもダイポ-ル・ダイポ-ル方式の電極配列の方が,より実際的な地下構造の検出に有効であることが明らかになり,モデリングの適用性に判断を与えた。(2)現地デ-タからの地下比抵抗断面形成と,解析情報の解釈方式の決定に関する研究現地測定結果から地下比低抗断面の形成を行うに際し,より適切な解析構造の初期値の設定が極めて重要である。坑井関あるいは地表ー坑井間方式によって形成された地下比抵抗画像が,果してどの程度現地条件に調和しているか,について,等価構造やAIC情報量規準などを用いて評価を行い,その成果を上げた。(3)立体電極配列法電気探査技術の高精度化とその評価現地において得た測定比抵抗値は,一般に構造が3次元的に不連続,不均質であることから,そのままではあくまでも見掛比抵抗である。比抵抗トモグラフィ出力画像も,真の比抵抗分布と一致しない限り厳密には擬似情報と言える。立体電極配列法では順感度および逆感度特性がかなり明瞭に現れることから,綿密な感度解析による復数立体電極配列や坑井(あるいはボ-リング孔やトンネル)間の擬似断面法を開発し,一点表示のみならず複数(多)点表示による立体電極配列比抵抗擬似断面を作成する画期的な成果を上げた。
中国自動車・部品産業における経営管理と部品生産システムの企画調査

本研究は、中国の自動車産業と部品産業における経営管理と部品生産システムについて、体系的・組織的に研究するための準備として、企画調査を行ったものである。その成果は、次のように要約される。1.中国および欧米研究者との連絡(1)中国の研究機関との連絡については、研究対象と研究方法を中心に、中国の経営学会等との協議を重ね、現地の自動車工場と部品工場における本格的な調査・研究を行うための準備調査を行った。その結果、(1)調査地域は、上海、天津および北京、長春の3ヵ所とする、(2)各地域において、現地学会を通じて調査票による事前調査を行い、しかるのちに現地調査を行う、(3)現地調査においては、現地の研究者と専門家にも協力を依頼する等の了解を得ることができた。(2)欧米において、中国の自動車産業と部品産業を研究する学者との協力については、ドイツ、フランス、アメリカとの連絡を行い、国際的な連携のもとに本格的な調査・研究を行うことに関する了解を得ることができたとくにドイツの研究者と連携して、ドイツにおける先行研究に関する資料に基づき、機械産業における技術関連を考慮した中国自動車・部品産業の発展研究への基礎を得ることができた。2.基礎研究資料の収集と整理上述の研究を遂行するために必要な前提条件として、基礎的な資料の収集と整理を行った。とくに、(1)自動車産業と部品産業の基礎データの収集、(2)産業政策と各企業の事業展開に関する公開資料の収集、(3)中国企業および自動車産業に関する専門家の意見の収集、(4)中国の自動車・部品産業の経営に関する年表の作成等を行った。
骨芽細胞分化を制御する長鎖ノンコーディングRNAの同定と機能解析

多能性幹細胞から骨芽細胞系細胞へ分化誘導される過程において、発現上昇を示す長鎖ノンコーディングRNA(lncRNA)の探索を行った。マイクロアレイ解析の結果から、Hox遺伝子群の一部の発現傾向とそれらの遺伝子座に位置するヒトとマウスの種間で保存されている特定のlncRNAの発現傾向に着目し、同定を進め候補分子の抽出を試みた。数種類の候補分子が特定されたが、骨芽細胞分化との明らかな関わりを見出すまでには至らなかった。ノンコーディングRNAは、概してマウスよりヒトでの解析と同定が先んじて進められていることはデータベースの検討から明らかであった。種を超えて保存性が非常に高い、ヒトとマウスの共通領域の遺伝子間において、ヒトでの存在が確認されているが、マウスでの存在が確認されていない領域にも着目し、その発現解析を行い検討を進めた。その中の一つとし同定されたのが、Hox-lncRNAである。約1K2.2kbの転写産物が特定のHox遺伝子の発現上昇と同様な発現傾向を示したことから、このlncRNAの転写領域が明らかになりつつある。今後さらに、RNA seq解析を用いることにより、Hox遺伝子AD群にわたって探索を行い、骨芽細胞分化に関わる新規調節因子の同定を進める予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
Identifying "super corals" in Mauritius: what  physiological factors promote high recovery after bleaching?

モーリシャスにおいて、現地調査の補助としてモーリシャス大学の学生を雇い、謝金を支払ったが、現地状況に合わせて作業内容を検討した結果、謝金の金額が当初想定していたよりも安くなった。また、モーリシャスにおける調査のための船舶使用費が当初の計画よりも安く済んだことが次年度使用額が生じた理由である。翌年度の使用計画として、今回の調査・分析および調査に関わる移動において破損した物品(物品収納用のプラスチックコンテナ容器・ガラス製実験機器等)などの購入・修理等に充てる予定。
気候変動適応策の有効性と限界

本研究は、沿岸域災害と農業を対象に、適応策の有効性評価手法を開発し、それに基づく「適応の限界」と有効性の特定を試みた。沿岸域では海面上昇等に伴う全球規模の浸水影響、防護費用のデータベース構築、防護効果評価、費用便益を提示し、一連の分析枠組みを確立した。さらに、日本やベトナムの沿岸域での脆弱性評価、現地調査を通じて適応策の有効性と限界を同定した。農業では、カバークロップの有効性評価と最適選択(作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響等)、耐熱性エンドファイトを利用した温暖化適応作物栽培手法の開発、などの適応栽培技術の開発に道筋を付けた。本研究では、沿岸防災と農業を対象にして、適応策の有効性(影響軽減度)評価手法を開発するとともに、それに基づいて「適応の限界」を特定する。「適応の限界」は気候変動の危険な水準の1つの指標であり、温室効果ガスの排出削減目標の設定に対する根拠を提供するものとなる。1沿岸分野では次の研究を行った。1)ベトナムでUAVを利用したモニタリングによって海岸侵食の現状把握をした(田村, 2015)。2)過去の地盤沈下対策の海面上昇対策としての有効性と限界、その打開策に関する考察を行うために、新潟県における過去の地盤沈下と将来的な海面上昇が沿岸域の浸水にどのように影響するかを数値計算によって明らかにした(Yasuhara et al., 2015)。2農業分野では次の研究を行った。1)カバークロップの作付時期と作物種選択が土壌保全効果に及ぼす影響について調査結果を学術誌に報告した。さらに先進的な有機農家の技術から温暖化緩和につながる栽培法の有効性を明らかとした。2)高温条件下において宿主植物の生育促進を示す共生菌類を選抜するため、10種33菌株(Phialocephala fortinii , Veronaeopsis simplexおよびHeteroconium chaetospira)を供試し、試験を行った。菌株を培養したオートミール培地上にトマト種子を播種し、23°Cで1週間育苗したのち、35°Cに移してさらに2週間育苗し、地上部乾燥重を測定する選抜試験方法を確立した。また、選抜試験の結果、V. simplex Y34、未同定DSE312-6およびA273の3菌株を選抜した。ベトナムでUAVを利用したモニタリングによって海岸侵食の現状を把握し、多重防護をはじめとする地域の実情に応じた適応策を提案した(Yasuhara et al.. 2016)。2015年11月のメコンデルタやハイハウ海岸での現地調査には朝日新聞が一部同行取材し、パリでのCOP21開催中に同紙「地球異変」シリーズ(12/9)および科学面での続編(12/17)に掲載された(Tamura et al., 2015)。2)国内では、低平地における気候変動の影響と適応策に関して先進的な取り組みを行っている新潟沿岸域の調査を行った。その結果、浸水対策として行っているシステマティックな排水システムは、2015年9月に経験した鬼怒川沿岸域の水害適応策にも反映されるべきことを提案した(茨城大学水害調査報告書, 2016)。1)カバークロップの作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響について調査結果を学術誌に投稿した。さらに福島県葛尾村の農家と連携して、土壌保全に効果的なカバークロップ選択のための栽培試験を実施した。2)水稲の育苗段階において根部に定着し、開花期や登熟期まで根部に定着し続け、イネへの耐暑性付与の効果が期待できるDSEの選抜することを目的とした。その結果、DSE未接種区と比較して、両区でイネに対する生育促進がみられ、低い黄化率を示したP. fortinii J2PM8および未同定菌株K-1の2菌株を選抜した。当初の計画通り、現地でのモニタリング調査、適応栽培技術の開発等、適応策の有効性と限界に関する知見を集積している。成果の一部は既に発表を行っており、順調に進展している。本研究は、沿岸域災害と農業を対象に、適応策の有効性(影響軽減度)評価手法を開発し、それに基づく「適応の限界」と有効性の特定を試みた。1沿岸分野:(1)RCP/SSPシナリオに基づく海面上昇に伴う全球の浸水影響評価を実施した(田村・熊野, 2017)。さらに、ベトナムでの海岸侵食の現地調査や防護費用データベースを構築し(Tamura et al. 2016)、適応策の費用便益分析を準備した。(2) 2015年鬼怒川水害調査から、i)本水害は低平地での気候変動による典型的な複合災害であること、ii)適応策は自助、共助、公助の効果的な融合が必要であること、を強調した。これら日本での適応策はベトナムなどでも適用可能だと指摘した。(3)詳細な地図が存在しない陸域や沿岸域の水中地図作成技術の確立に関してソフトウェアや測量機械を用いて研究した。2農業分野:

(1)カバークロップの作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響に関する調査結果を学術誌に投稿し採択された(Komatsuzaki in press)。さらに福島県葛尾村の農家と連携して、土壌保全に効果的なカバークロップ選択のための栽培試験を実施し、耕作放棄地などの土壌保全対策としてカバークロップの有効性について検討した。(2)培地上に接種した菌類を苗立枯病菌(Fusarium spp.およびRhizoctonia spp.)が死滅する積算温度(それぞれ50°C24時間および50°C72時間)に達するまで培養し、その後1か月間室温で培養した際の生存可否を確認した。その結果、供試した5菌株中3菌株で50°C72時間培養後も生存が認められ、耐熱性菌類として選抜した。さらに、選抜した菌株を植物へ接種した結果、1菌株の接種区では対照区と比較して地上部乾燥重量が有意に増加しエンドファイトであることも確認した。当初の計画通り、沿岸域影響評価、現地でのモニタリング調査、適応栽培技術の開発等を通じて、適応策の有効性と限界に関する知見を集積している。成果の一部は既に発表を行っており、順調に進展している。気候変動への適応策に関する研究は、1気候モデルと地域ダウンスケーリング、2影響予測・脆弱性評価、3適応策の開発・設計・実施、4適応策の効果モニタリング・評価、の4段階に分けられる。気候変動適応の現状を俯瞰すると、13段階の気候シナリオ及び影響予測研究では大きな進展がある一方、適応策の設計・実施・評価に関する研究が立ち遅れていた。本研究は、これまで研究例が乏しい4適応策の効果モニタリング・評価に注目した。そこで、沿岸域災害と農業を対象に、適応策の有効性(影響軽減度)評価手法を開発し、それに基づく「適応の限界」と有効性の特定を試みた。沿岸域ではRCP/SSPシナリオに基づく海面上昇等に伴う全球規模の浸水影響、防護費用のデータベース構築、防護効果評価、費用便益を提示し、一連の分析枠組みを確立した。さらに、日本やベトナムの沿岸域での脆弱性評価、現地調査を通じて適応策の有効性と限界を同定した。そして、地域の実情に応じて堤防などのグレーインフラとマングローブ等のグリーンインフラを組み合わせた多重防護の重要性を指摘した。農業では、カバークロップの有効性評価と最適選択(作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響等)、共耐熱性エンドファイトを利用した温暖化適応作物栽培手法の開発、など適応栽培技術の開発に道筋を付けた。これら4年間の成果は、雑誌論文21件(うち査読付論文13件)、学会発表18件、図書1件として公表し、適応策の有効性とその限界について多くの知見を得ることができた。本研究は、沿岸域災害と農業を対象に、適応策の有効性評価手法を開発し、それに基づく「適応の限界」と有効性の特定を試みた。沿岸域では海面上昇等に伴う全球規模の浸水影響、防護費用のデータベース構築、防護効果評価、費用便益を提示し、一連の分析枠組みを確立した。農業では、カバークロップの有効性評価と最適選択(作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響等)、耐熱性エンドファイトを利用した温暖化適応作物栽培手法の開発、などの適応栽培技術の開発に道筋を付けた。
抗体医薬の最適化のための無細胞ディスプレイ技術の応用

本研究では、当研究室で開発されたmRNAディスプレイ法を用いて、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)侵入阻害剤の重要な標的となっているCCR5の第2細胞外ループを模倣した環状ペプチドに対して高い親和性を有するヒト化一本鎖抗体の試験管内進化をおこなった。その結果、VL鎖のCDR1に重複した変異をもつ、高親和性変異体が得られた。初年度は、mRNAディスプレイ法を用いて、HIVの侵入を阻害する抗CCR5一本鎖抗体の試験管内進化を行った。HIVは粒子表面の糖タンパク質gp120が宿主細胞の受容体CD4および補受容体CCR5およびCXCR4に結合することで感染することからCCR5およびCXCR4はHIV侵入阻害剤の重要な標的となっている。これまでに共同研究者である熊本大の三隅らは、CCR5の第2細胞外ループを模倣したペプチドに対するマウス抗体を作製し、HIV感染阻害活性を持つことを示したが、本研究では、このマウス抗体遺伝子を元に、高い特異性と親和性を有するヒト一本鎖抗体への試験管内進化実験を行った。まず、抗CCR5マウス抗体遺伝子のCDRを除く領域をヒト型に置換したヒト化一本鎖抗体を作製し、CCR5の第2細胞外ループを模倣したペプチドに対する結合活性を維持していることをELISA法により確認した。そこで、ランダム変異を導入した変異ライブラリーのmRNAディスプレイ法による試験管内選択を4ラウンド行った後、配列解析を行ったところ、抗原結合部位であるCDRに変異がある変異体が4つ得られた。4つの変異体(4R-1,4R-21,4R-31および4R-38)が、CCR5模倣ペプチドに対して特異的に結合するかどうかをELISA法により確認した結果、4R-31が野生型よりも高い結合活性を有することが示唆された。前年度にCCR5の第2細胞外ループを模倣したペプチドに対して高い親和性を有するヒト一本鎖抗体の試験管内進化実験を行ったが、親和性の高い変異体を1つしか見出せなかった。親和性とHIV感染阻害活性に高い相関があるかどうか分からないので、できるだけ多くの高親和性抗体を取得してHIV感染阻害活性を評価したい。そこで本年度は、高活性の変異体をより多く含むことが期待できる「中立的浮動ライブラリー」を作成し、新たにmRNAディスプレイ法による試験管内進化を行った。まず、野生型のヒト化抗CCR5模倣ペプチド一本鎖抗体の遺伝子を元にして1遺伝子あたり約23アミノ酸のランダム変異を導入した変異体ライブラリーを構築し、mRNAディスプレイ法を用いてマイルドな条件でCCR5模倣ペプチドに対する結合セレクションを行い、結合能を失わせる不利な変異を除去するというプロセスを4ラウンド繰り返し、1遺伝子あたり約10アミノ酸の中立変異を蓄積させた「中立的浮動ライブラリー」を作成した。この中立的浮動ライブラリーを用いてmRNAディスプレイ法による4ラウンドのOff-rateセレクションを行った後、競合阻害ELISAによって野生型よりも解離しにくいクローンをスクリーニングしたところ23クローンが得られた。その中でも結合力が特に強かった6クローンの配列を比較すると、L鎖のCDR1に多く変異がみられ、2つの重複した変異がみられた。そこで、この重複した変異のみをもつscFvを作成し、競合阻害ELISAを行ったところ、同程度の結合活性の向上がみられたことから、これらの変異が結合活性の向上に寄与していることが示された。また、一本鎖の抗体だけではなく、二本鎖のFab抗体についてmRNAディスプレイ法による試験管内選択を実現するために、エマルジョンPCRとmRNAディスプレイ法を組み合わせた新しい手法の開発に着手し、モデル系を構築することができた。申請者らが独自に開発した試験管内タンパク質進化技術であるDNAディスプレイ法およびmRNAディスプレイ法を応用・発展させることにより、抗体医薬のアミノ酸配列を最適化し、高い親和性・特異性・安定性をもつヒト化抗体を簡便かつ迅速に取得できるシステムを確立することを目的とした。具体的には、まず、HIV感染に関与する受容体に対する中和抗体をモデルとして、それらの組み換え抗体遺伝子にランダム変異を導入し、親和性の向上した変異抗体を試験管内で選択した。しかし、得られた一本鎖抗体の複数のクローンをCHO細胞や大腸菌で大量発現させたところ、発現しないクローンが多くみられたことから、二本鎖のFab断片に組み換えて発現させる系を構築した。その結果、培地中に20mg/L程度のFabを分泌させることができた。また、前年度に開発したエマルションPCRとmRNAディスプレイ法を組み合わせた新しいFabの試験管内選択手法を用いて、実際にFabの試験管内進化を行い、親和性の向上したFabを選択することができた(J. Nucleic Acids)。抗CCR5抗体の試験管内進化の目処がたち、また、Fab抗体の新しい試験管内選択手法のモデル系構築に成功したことから、計画の主要項目は順調に達成できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。試験管内選択した一本鎖抗体をCHO細胞や大腸菌で大量発現しようとしてもなかなか発現しないクローンが多くみられたことから、二本鎖のFab抗体に組み換えて発現させるなどの対応策についても検討する。抗体の発現効率を改善する手法を確立することは、抗体医薬の生産コストの低減にもつながる可能性のある重要な課題である。
消費者の購買行動を明確にするための統合化購買行動履歴データに関する研究

30年度は、前年度に整備を行った実店舗における同時複数の購買者の移動データと実際のID-POSデータと統合した統合化購買行動履歴データを用いて、顧客の購買行動を明確にするためのモデル構築を目標に研究を推し進めた。研究実績としては、統合化購買行動履歴データの行動をモデル化する研究として、国内学会の全国大会(経営情報学会2018年秋季全国研究発表大会、人工知能学会第11回SIG-BI研究会)で3件の研究発表を行った。また国際会議(4th International Conference on Fuzzy Systems and Data Mining、および2nd Asia Conference on Machine Learning and Computing)において、2件の研究報告を行った。これらは、購買行動履歴データの行動の店舗内位置特定に関する内容と、顧客の店舗内での回遊と購買との関係を顧客の購買計画性というテーマについて、複数の視点からモデル化を試みる研究であり、発表を通じて行ったディスカッションから、さらに研究内容を前進させることができ、次の研究発表に向けて準備を行うことができた。また、31年度に本格的に行う予定の、顧客の購買シミュレーションに関する研究についても1件報告することができており、順調に研究実績があがっているものと考えている。またデータ提供元企業にも、これらの内容をまとめて報告会を実施し、継続的にデータを提供いただく同意をいただいている。29年度は、研究発表を国内の全国大会で3件、また国際会議において2件、実施することができ、そこから得られたコメントなどから、さらに研究内容を前進させることができた。これは前年度に整備してきた顧客統合化データを用いておこなった研究であり、特に購買の計画性というテーマについて、複数の視点からモデル化を行う研究を推し進めることができたことは大きな成果である。これらの研究活動などを通じて、データ提供元企業にも報告会を実施してデータの継続的な提供についても合意をいただき、次年度の研究についても順調に進めることができるめどがついている。以上より、国内外の会議においても複数の研究実績を予定通り示すことができ、またデータについても当初の予定通り順調に提供いただくことが決まっているので、おおむね順調に進展しているものと考えている。次年度もこれまでの研究成果に基づきながら、研究を完成に向けて進めていくことが可能である。当初の研究計画に従って、提供いただいているデータを元に,30年度に進めた研究成果をさらに推し進めていく。これによって、統合化購買行動履歴データを利用した分析のモデルがリファインされ、様々な知見が得られることになる。また、これと並行して当初予定していたシミュレーションに関する研究も、基本的なものは30年度に試行することに成功している。31年度はこれらのモデル化とシミュレーションに関する研究を推し進めながら、当初予定の研究成果が得られるべく、研究の完成に向けて全体を推し進めていく予定である。29年度は全体の研究計画のコアになる実店舗における同時複数の購買者の移動データと生体データを取得し、実際のPOSデータと統合することで統合化購買行動履歴データの基盤整備を完成することを目標に研究を推し進めた。研究実績としては、統合化購買行動履歴データの行動識別の精度を高める研究として、また次年度以降につながるためのデータ分析のための手法の研究として、国内学会の全国大会(経営情報学会2017年秋季全国研究発表大会)で2件、国際会議(JAMS International Conference on Business & Information 2017, October 28-30, 2017, Seijoh University, Aichi, Japan)で1件の研究発表を行った。国内学会の1件については、購買行動履歴データの行動の店舗内位置特定に関する内容であり、残りの2件については、統合化購買行動履歴データの利用を視野に入れた基礎的分析アルゴリズムに関する内容であり、発表をい通じて行ったディスカッションから、さらに研究内容を前進させることができ、次の研究発表に向けて準備を行うことができた。データの収集や分析技法の開発に加えて、より実際的な研究を行うため、株式会社トライアルホールディングスと秘密保持契約を結んで、実際の小売店舗で取得している統合化購買行動履歴データをご提供いただく準備を行うことができた。29年度は、研究発表を国内の全国大会で2件、また国際会議において1件、実施することができ、そこから得られたコメントなどから、さらに研究内容を前進させることができ、IoT機器から自らデータを取得して、屋内動体位置検知を行うアルゴリズムをリファインすることができたとともに、その次につながるアルゴリズム開発の基礎的な研究を前進させることができた。また、これらの研究活動などを通じて、株式会社トライアルホールディングスの役員の西川氏とコネクションを持つことに成功した。この企業は日本では唯一、また海外でも例が少ない、店舗内での屋内行動履歴ログの取得を行っている企業であり、そのデータを提供していただく準備ができたことは、研究内容を前進させるうえで、とても大きな成果であると思っている。次年度には実際にデータを提供いただく予定であり、それを使ってさらに研究内容を進めていく予定である。以上より、研究実績も予定通り示すことができ、またデータについても当初の予定通り準備に成功することができたので、おおむね順調に進展しているものと考えている。

これらは、購買行動履歴データの行動の店舗内位置特定に関する内容と、顧客の店舗内での回遊と購買との関係を顧客の購買計画性というテーマについて、複数の視点からモデル化を試みる研究であり、発表を通じて行ったディスカッションから、さらに研究内容を前進させることができ、次の研究発表に向けて準備を行うことができた。また、31年度に本格的に行う予定の、顧客の購買シミュレーションに関する研究についても1件報告することができており、順調に研究実績があがっているものと考えている。またデータ提供元企業にも、これらの内容をまとめて報告会を実施し、継続的にデータを提供いただく同意をいただいている。29年度は、研究発表を国内の全国大会で3件、また国際会議において2件、実施することができ、そこから得られたコメントなどから、さらに研究内容を前進させることができた。これは前年度に整備してきた顧客統合化データを用いておこなった研究であり、特に購買の計画性というテーマについて、複数の視点からモデル化を行う研究を推し進めることができたことは大きな成果である。これらの研究活動などを通じて、データ提供元企業にも報告会を実施してデータの継続的な提供についても合意をいただき、次年度の研究についても順調に進めることができるめどがついている。以上より、国内外の会議においても複数の研究実績を予定通り示すことができ、またデータについても当初の予定通り順調に提供いただくことが決まっているので、おおむね順調に進展しているものと考えている。次年度もこれまでの研究成果に基づきながら、研究を完成に向けて進めていくことが可能である。当初の研究計画に従って、29年度に取得されたデータを元に,2次元位置推定の精度を高めるアルゴリズムの開発を推し進めていく。これにより、できるだけ正確に店舗内での巡回位置を特定することが可能となり、顧客IDをキーとしてPOSデータと連動することにより、統合化購買行動履歴データとして完成する予定である。またデータを提供いただけることになっているが、当該企業においても、まだ正確な位置検知には成功していない。このデータを取り扱いながら、これまでの研究成果で得た知見を活かしながら、予定通り進めていく予定である。当初の研究計画に従って、提供いただいているデータを元に,30年度に進めた研究成果をさらに推し進めていく。これによって、統合化購買行動履歴データを利用した分析のモデルがリファインされ、様々な知見が得られることになる。
ASEAN・Divideの克服とメコン川地域開発(GMS)に関する国際共同研究

ASEAN(Association of South-East Asian Nations、東南アジア諸国連合)が現在目指している最重要かつ喫緊の課題は2015年までにASEAN共同体(AC)と構築すること、とりわけその土台となるASEAN経済共同体(AEC)を構築することにある。しかし、そのためにはASEANの先発6カ国と後発4カ国-メコン地域に位置するCLMV4カ国(カンボジア、ラオス、ミャンマーおよびヴェトナム)-との経済格差、いわゆる"ASEAN Divide"、を克服しなければならない。本研究ではメコン開発計画(GMS)と日本のODAがCLMV諸国の経済開発に大きな役割を果たしており、なかでもメコン諸国間の連結性を3つの経済回廊の建設という形で推進したことを明らかにした。1.2009年8月19日-9月2日の期間にGMSの「東西経済回廊」と「南部経済回廊」の現地調査を行った。1)前者(ラオス班、4名)に関しては、タイを拠点にしてラオスのビエンチャンおよびサバナケットの現地調査を、(1)運輸・通信および電力開発、(2)国境間の貿易・投資および観光、(3)外国資本とラオス経済の開発、(4)環境保全、等を中心に行った。また、メコン川委員会本部(在ビエンチャン)を訪問しGMS開発についてヒヤリング調査を行い、ラオス国立大学経済経営学部とラオス経済研究所でGMS研究の現状について情報と資料の収集を行った。2)後者(カンボジア班、4名)に関しては、プノンペンを中心とする外国資本の活動とカンボジア経済の開発に焦点を絞って行った。主要な政府機関や研究機関-カンボジア開発評議会(CDC)、カンボジア国立銀行(NBC)、カンボジア経済研究所(EIC)、王立プノンペン大学、等-で情報と資料の収集を行った。また、プノンペン経済特区(PPSEZ)とシバヌークビルで日系企業と華人系企業からヒヤリング調査を行った。2.2010年3月7日-13日の期間に、中国のGMSに対するゲイトウエイである雲南省に出張し(6名)、(1)雲南大学との共同セミナー「GMSをめぐる日中関係」を開催し研究交流を行い、(2)「南北経済回廊」(昆明-バンコク・ルート)の現地調査を行った。後者については、昆明から景洪までのインフラ整備の進捗状況ならびに中国とラオスおよびミャンマーとの国境貿易の現状について調査を行った。さらに、雲南省に進出している日系企業からヒヤリング調査を行った。1. 2010年8月22日-8月30日の期間に、ヴェトナムへ2つの調査団(ハノイ班4名とホーチン班4名の計8名)を送り現地調査を行った。(1)ハノイ班は、(1)ヴェトナムのGMS政策、(2)ヴェトナムと他のGMS諸国との経済関係、(3)外国資本とヴェトナムの経済開発、(4)ヴェトナムの環境保全、等を中心に調査を行った。具体的には、ヴェトナム国家大学ハノイ校、ヴェトナム貿易大学およびヴェトナム国立社会人文科学センターでワークショップを行い、またヴェトナム計画投資省と同国家銀行[中央銀行]でヒヤリング調査を行った。加えて、ヴェトナムに進出している日系企業(ブラザー工業、阪和興業等)でヒヤリング調査を行った。さらに、GMSの「南北経済回廊」の現状について、ハノイーランソン間と中越間の国境貿易についても現地調査を行った。(2)ホーチミン班もまた上記の調査課題を中心に現地調査を行った。フエ農業大学やヴェトナム国家大学ホーチミン校でセミナーを開催し、ダナンで「東西経済回廊」の利用状況を、ホーチミンで「南部経済回廊」の今後の発展方向についてそれぞれ現地調査を行った。加えて、カントーでメコン川の環境保全の現状について現地調査を行った。2. 2011年3月6日-9日の期間に、中国の東南アジア研究とGMS研究を代表する研究機関である福建省の厦門大学南洋研究院で、「GMS開発をめぐる日本と中国の関係」をメインテーマにして共同セミナーを開催した(日本側から8名が参加)。同セミナーでは日中双方から、(1)基調報告としてGMSに対する中国と日本のアプローチについて詳しい検討報告があり、次いで、(2)GMS諸国の内のカンボジア、ミャンマーおよびヴェトナムの経済分析が行われ、それを踏まえてGMS開発に対する日中の協力について有意義な討論が行われた。1. 2011年8月28日から9月4日までの期間、ミャンマーに調査団(4名)を派遣し現地調査を行った。調査地は、1)最大都市ヤンゴン、2)首都ネピドー及び3)北部のマンダレー、の3つであった。(1)ヤンゴンでは、民政移管後ミャンマーの情勢について情報を収集した。