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日本における近代経済学的農業・農村分析の到達点

本研究の目的は、日本の農業経済学をリードしてきた50年にわたる近代経済学的農業・農村研究を総括することにある。総括の対象には日本農業分析だけではなく、農村分析、環境問題、途上国の農業・農村分析も含まれるし、手法においても計量的なものだけに限定せず、近代経済学的な思考での記述的分析も含めた。昨年度は2回の研究ミーティングで研究分担者の課題を特定すると同時に、それぞれの分担者が個別課題にチャレンジして成果を出した。具体的には既存文献の整理を行う方向での作業と、農業農村の抱える実際の問題への取り組みとに分かれる。前者には、2部門成長理論の深化、日本の農業・農村分析における数理計画モデルの展望、米穀経済の変貌と関連政策の整理、農業の過剰就業問題、日本の食料政策分析、農業農村の資源・環境問題が含まれる。他方、後者の分析としては、農村都市間労働移動分析、日本農業の生産性分析、国際化の中での流通(主に野菜)分析、及び日本の農業経済分析の特質論が含まれる。今年度は9月に東大で2日間にわたるインテンシブな研究会をもった。ここで各研究分担者が研究成果を報告し、相互にコメントを出し合って全体成果の改善を図る方向について議論した。この研究会には研究分担者全員が参加している。またこの研究会の成果をベースにして、11月には東大農学部弥生講堂で「TEA研究会50周年記念シンポジウム-近代経済学的農業・農村分析の到達点-」を開催した。このシンポジウムでは泉田、菊池、辻井、新谷、山口の5人が基調報告を行った。同時に、若手の農業経済研究者を招き、報告内容についてのコメントを提示してもらった。フロアとの質疑とあわせて意義深い議論が出来たと評価している。本研究の成果は、2003年における本の印刷という形で公開する予定である本研究の目的は、日本の農業経済学をリードしてきた50年にわたる近代経済学的農業・農村研究を総括することにある。総括の対象には日本農業分析だけではなく、農村分析、環境問題、途上国の農村分析も含まれるし、手法においても計量的なものだけに限定せず、近代経済学的な思考での記述的分析も含まれる。今年度は2回の研究ミーティングで研究分担者の課題を特定すると同時に、それぞれの分担者が個別の課題にチャレンジして成果を出した。具体的には既存の文献の整理を行う方向での作業と、農業農村の抱える実際の問題への取り組みにとに分かれる。前者には、山口の2部門成長理論の深化、川口の日本の農業・農村分析における数理計画モデルの展望、加古の経済発展に伴う稲作経済の変貌と稲作政策の変化の整理、新谷による農業における過剰就業のサーベイ(特に東南アジアとの比較を念頭に置いて)、辻井による日本の食料政策分析の展開と到達点サーベイ、出村による農業農村資源と環境問題のサーベイが含まれる。他方、後者の分析としては、本台による日本の農村都市間労働移動分析と途上国分析への適用可能性の検討、黒田による日本農業の生産性停滞要因分析、甲斐による農産物貿易の国際化と内外野菜産地への影響分析、及び泉田によるヴィエトナム農業分析と日本の経験が含まれる。研究の成果は次年度の研究を踏まえ、秋のシンポジウムと本の印刷という形で公開したいと考えている。

具体的には既存文献の整理を行う方向での作業と、農業農村の抱える実際の問題への取り組みとに分かれる。前者には、2部門成長理論の深化、日本の農業・農村分析における数理計画モデルの展望、米穀経済の変貌と関連政策の整理、農業の過剰就業問題、日本の食料政策分析、農業農村の資源・環境問題が含まれる。他方、後者の分析としては、農村都市間労働移動分析、日本農業の生産性分析、国際化の中での流通(主に野菜)分析、及び日本の農業経済分析の特質論が含まれる。今年度は9月に東大で2日間にわたるインテンシブな研究会をもった。ここで各研究分担者が研究成果を報告し、相互にコメントを出し合って全体成果の改善を図る方向について議論した。この研究会には研究分担者全員が参加している。またこの研究会の成果をべ一スにして、11月には東大農学部弥生講堂で「TEA研究会50周年記念シンポジウム-近代経済学的農業・農村分析の到達点-」を開催した。このシンポジウムでは泉田、菊池、辻井、新谷、山口の5人が基調報告を行った。同時に、若手の農業経済研究者を招き、報告内容についてのコメントを提示してもらった。フロアとの質疑とあわせて意義深い議論が出来たと評価している。本研究の成果は、2003年における本の印刷という形で公開する予定である
新規化学修飾ハイドロゲル粒子を用いた三次元唾液腺オルガノイドの成長制御

近年、実験室で細胞を元に組織様組織を構築する、いわゆるオルガノイド作製が注目を集めている。しかし、この作製されたオルガノイドのサイズ、形態、機能を制御する技術は依然確立されていない。そこで、本研究では、細胞の自己組織化を制御する化学的および物理的に制御された微小環境を作製し、単離した唾液腺組織ならびに作製した唾液腺オルガノイドのサイズ、形態、機能を実験室にて調節することを目指す。
規範形成の超長期進化ゲームモデルの開発

社会の規範形成過程を知るためにはその社会がどのような価値観を持っているか,その地域の人々にとって何が本当の(物心両面での)「豊かさ」なのかを知らなければならない。そのため本研究では,北海道の4地域で,生活の様々な側面の重要度と満足度を尋ねるアンケート調査を行い,それを基に作成した指標やその他の補足的情報を用いて,地域間の豊かさの評価の差を分析し,指標の政策への応用についても検討した。本研究は,社会の規範形成について考えるために,人間の利他性や互恵性が内生的に形成されるメカニズムを明らかにしようとするものである。ただし,昨年度の実施状況報告書において述べたように,一昨年度に起こった東日本大震災と原発事故を受けて,当初予定していた数理的モデルとは別に,人々の価値観の変化を,個々の人間の内面からだけではなく,家族や地域社会との関係という視点からも考えてみるという方向で研究計画の修正を行った。具体的には,まず,1960年代から試行錯誤が続けられてきた日本の数々の社会指標や,近年の国内外における幸福度に関する研究をサーベイし,豊かさ指標としてGDPや主観的幸福感を使うことの理論的意味や限界について考察し,その結果は,23年度に本研究担当者が中心となって立ち上げた地域経済経営ネットワーク研究センター(REBN)で行った研究会で報告した。次に,北海道庁が18年度に道民への生活に係る諸分野についての満足度と重要度を聞いた「道民ニーズ調査」と様々な市町村レベルの統計を使って,北海道の6つの生活圏別の豊かさ指標を試作した。この研究会での研究報告と豊かさ指標開発に関する研究については,『地域経済経営ネットワーク研究センター年報』の第2号に掲載された。なお,その後,本年度末に,本研究担当者が関わっている他の研究プロジェクトと共同で,北海道の二地域において,手法は同じであるが,主観的幸福度や家族・友人との絆に関する質問を加えた小規模のアンケートを行い,豊かさ指標の改良を試みた。詳しい分析は次年度に行う予定である。また,昨年度REBNで行った震災後のエネルギー問題を地域の視点から考える研究についてもフォローアップし,本研究担当者がコーディネーターとして原子力発電の是非を考える,複数の専門家によるセミナーを行い,その内容報告も上記センター年報に掲載された。本研究は,社会規範が形成される前提として人間の利他性や互恵性が内生的に形成されるメカニズムを明らかにしようとするものである。ただし,過年度の実施状況報告書において述べたように,23年の東日本大震災と原発事故を受けて,当初予定していた数理的モデルとは別に,人々の価値観の変化を,個人の内面からだけではなく,家族や地域社会との関係からも考えるという方向に計画を修正した。昨年度はこれまでの社会指標や幸福度に関する研究をサーベイし,豊かさ指標としてGDPや主観的幸福感を使うことの意味や限界を検討した上で,北海道の二地域における小規模アンケートから地域別「豊かさ指標」を試作した。しかし,この総合指標は,構成する個別指標が客観的データと主観的データの混在であったため,解釈上あるいは技術上の問題を抱えていた。今年度はそれらを分析し,個別指標を主観的データのみにするなどの変更を加え,アンケート調査も行い,新たな「豊かさ指標」を作成した。新指標は,主観的データのみから構成することで作成方法が簡単化し,整合的な地域間比較も可能になった。研究の過程では(23年度に本研究担当者が中心となって立ち上げた)研究科内の地域経済経営ネットワーク研究センターや,日本とスウェーデンの都市計画,地理学,地域医療,経済学等の研究者による地方の社会資本に関するワークショップ(学会報告の欄を参照)で報告をし,異分野を含む多くの研究者との意見交換から有益な示唆を得た。新指標は生活の様々な側面における満足度という主観的データ基づくものなので,具体的政策への応用には分野ごとの実証研究が必要であるし,社会規範形成メカニズムの解明についても本研究のみでは不十分だが,継続して作成していけば,個人的属性や地域による違いなど重要な知見が蓄積されてこの分野における研究に貢献できる。萌芽研究としては十分な役割を果たしたと言えよう。本研究は,プレーヤの効用関数の中の利他性や互恵性が内生的に形成されるメカニズムを明らかにしようとするものである。23年度の計画であった,神経科学(あるいは脳科学),進化生物学,動物行動学などのサーベイによると,人類あるいは霊長類の進化の過程で,生き残りに不可欠な社会性を身につけ易い(利他性や互恵性を助長する)性質(脳の仕組み)を獲得してきたと考えられる。文献サーベイ以外でも7月に中国の清華大学で行われたInternational Economic Associationの世界大会では,本研究助成申請書類で言及したようなゲーム理論,実験経済学などの世界的な経済学者のいくつもの講演を聞き,ゲームのプレーヤの利他性や互恵性を実証する研究や,制度形成のメカニズムに関する研究の最新の成果を吸収することができた。

23年度に起こった東日本大震災と原発事故は,日本人の価値観に大きな影響を与えたと思われるが,政策面でそれが反映されつつあるのが,従来の中央主導型エネルギー政策の根本的見直しである。23年度は以前から本研究担当者が責任者となって進めていた研究科内の地域経済経営ネットワーク研究センターの設立と重なったが,この研究センターでは,従来の中央集権型から自律分散ネットワーク型の社会経済システムへの移行が日本に限らずこれからの社会の大きな流れであると考えている。10月の設立シンポジウムや10月から24年2月にかけて実施した研究会では,エネルギー政策など具体的な政策や経済・経営の動きについての報告や研究が中心ではあったが,直接的,間接的にその背後にある自律分散ネットワーク型の社会経済システムを志向する価値観の転換についても何度か議論された。この研究会シリーズの9回の研究報告の総括は,本研究担当者が行い『地域経済経営ネットワーク研究センター年報』の第1号に掲載された。研究の対象が,人間の利他性や互恵性の形成メカニズムからを考えるという個人レベルものから,家族や友人との絆,あるいは地域としての豊かさという視点で考えるという社会レベルのものにまで広がっており,前者については昨年度までに,神経経済学や進化・学習ゲーム理論,といった研究のサーベイは進んでいたが,今年度も専門誌や日本経済学会の二回の大会(6月,10月)などで最新の研究成果を吸収した。後者については今年度,地域の豊かさ指標の開発を進める中で,最近の幸福度や幸福の経済学に関する研究や,過去の日本の様々な社会指標や国民生活指標の開発の背景にあった社会の豊かさあるいは厚生とは何かに関する研究・議論のサーベイを行った。論文や書籍以外にも,内閣府の幸福度に関する研究会の膨大な議事録や参考資料などから,最新のトピックについて学ぶことができた。また,これらの研究の応用として行った豊かさ指標の開発は,上述のように,既存のデータによる試作を行い,さらに独自のアンケートによる改良の段階まで進んでおり,総合するとおおむね順調に進展している。関連研究分野が,神経経済学や進化・学習ゲーム理論,といった経済学分野から,神経科学,進化生物学,人類学,法哲学,公共政策学などと広いので,関連分野全てにおける最新の研究のサーベイは専門性の点でも,量的な問題からもかなり難しい。従って,非経済学分野については,最新の研究成果をサーベイした論文や書籍を中心に,価値観の形成に関連するトピックに絞ってサーベイを行っている。まだ最新の情報まで集めきれていない部分もあるが,これは2年目以降も続けるという予定の範囲内である。また,上述の国際学会や,国内で開催された,法と経済学会(7月),日本経済学会(5月,10月)でも主に経済関連分野について,最新の研究成果を吸収できた。ゲームモデルの概念設計については模索中である。これは,上述のように23年度に起こった東日本大震災と原発事故が,日本の政策の方向性に影響を与えるほど人々の価値観を変えているという事態に遭遇したことであり,予定外ではあるが,この価値観の変化について観察中である。また上述のように地域経済経営ネットワーク研究センターでの活動も本事業の研究に有益であった。従って,ゲームモデルの概念設計については進み方の遅い面もあるが,一方で3.11後の日本社会の価値観の変化に関する考察で予定外の進展があったので,総合するとおおむね順調に進展している。
ショウジョウバエ副精巣で作られる排卵刺激物質の構造と種間変異

ショウジョウバエの産卵は交尾によって促進されるが、これは、雄の副精巣で作られる排卵刺激物質(OSS)が精子とともに雌の体内に入るためである。この物質の種特異性はさほど高くなく、異なる種間でも有効である場合が多い。しかし、オウトウショウジョウバエとその近縁種ニセオウトウショウジョウバエの間では、種特異性が認められ、前者のOSSは後者の雌にはほとんど効果を示さない。本研究は、この種特異性の機構を分子レベルで解明することを目的とした。このために、まず、オウトウショウジョウバエのOSSの精製と講造解析を行った。雄の80%メタノール抽出物を出発機料とし、DEAEセルロースカラムから排除される分画をとり、さらに、逆相HPLCによる2回の分離を行って、クロマトグラム上単ーピークまで精製することができた。このようにして精製された試料について、アミノ酸分析を行った結果、27あるいは28アミノ酸残基をもつペプチドであることが判明した。次に、アミノ酸配列の決定を試みたが、N末端基がエドマン分解されないために、エンドペプチダーゼの分解生成物について配列決定を行い、C末端側の21残基の配列を明らかにした。現在、残りのアミノ酸残基の配列決定を行うとともに、ニセオウトウショウジョウバエのOSSについても精製を進めている。昨年、チューリッヒ大学のChenのグループは、キイロショウジョウバエで、同様な活性をもつ36アミノ酸残基から成るペプチドの構造決定に成功したが、オウトウショウジョウバエのOSSは、アミノ酸配列の相同性が認められないことがわかった。しかし、両種の雄の抽出物は相互に有効であり、種特異性がみられないことから、今後、この理由の究明を行っていく必要がある。
酸感受性イオンチャネルをターゲットとした歯の移動時の疼痛制御への画期的アプローチ

歯の移動に伴って誘発される侵害受容機構や口腔内の組織変性が定量可能な実験モデルを、ラットの歯を移動し刺激用電極を用いて開口反射を評価することにより構築した。このモデルにおいて歯の移動後に起こった歯の移動測の開口反射閾値の低下は、数日間継続し、7日後には非移動測と同程度になった。一方、圧迫測における破骨細胞による歯槽骨吸収は、移動開始数日後より活発になり移動距離も増加した。これらの変化は、矯正歯科における歯の移動に伴う症状や所見と近似していた。このように本動物モデルは、臨床的な歯の移動に伴う疼痛を再現し、発痛メカニズムの解明や分子制御を考える上で有用な評価系と考えられる。歯科矯正学において矯正学的歯の移動に伴う疼痛は、今後解決を図らなくてはいけない重要な課題である。これまで疼痛に関しては、アンケート調査が中心で動物モデルを用いた評価がほとんどなかったため、研究の進歩に制約があった。そこで歯の移動によって誘発される侵害受容機構や口腔内組織の変性を、機能と器質の双方から定量評価可能な動物モデルを開発した。Wister系雄性ラットの上顎の切歯と右側第一臼歯間にコイルスプリングを装着し、3050 gの矯正力を負荷した。装着1、3、7日後(各々D1、D3、D7と表記)に全身麻酔下で電気刺激用電極を上顎両側第一大臼歯部に留置し、同部刺激誘発開口反射の閾値を測定した。実験終了後、歯周組織と三叉神経節の標本を作製し、多核破骨細胞の局在とサテライトグリア細胞(SGC)活性を、各々TRAP染色とGFAP染色後に観察した。また移動歯周囲の知覚異常を解析するため、矯正装置を装着したラットの鼻根部をvon Frey hair刺激し、頭部回避閾値を浅麻酔下で検討した。右側の開口反射誘発閾値は、D 1より左側に比較して有意に低下(56.5 ±12.6 %)した。閾値低下はD 3でもみられたが、D7には消失した。同様に、右側の頭部回避閾値もD 1D 3間に有意に低下(54.3 ±62.9 %)したが、D7には差はなかった。多核破骨細胞はD1から観察され、D3D7間に増加した。またD1には右側の三叉神経節にSGC活性がみられた。開口反射閾値と頭部回避閾値の低下は、いずれも3日間程度継続し、1週間後には装置非装着側と同程度まで回復した。またこのような閾値の低下は、三叉神経節のSGC活性を随伴し、その後に多核破骨細胞の増加をみた。矯正装置装着によって生じる移動歯ならびに周囲組織の疼痛評価モデルを作成した。イソフルラン全身麻酔下のラットの上顎両側門歯と上顎右側第一大臼歯(移動歯)をニッケルチタンコイルスプリング矯正装置にて連結し,3050 gの矯正力を負荷する。矯正装着翌日から7日目までのラットをイソフルランで麻酔し、オトガイ舌筋、顎二腹筋、咬筋の筋活動を記録しながら移動歯ならびに反則歯、対合歯の歯頸部に電気刺激を与え、誘発される開口反射を顎二腹筋の筋活動性で評価した。また、矯正力負荷の周囲組織への影響を検討するために、装置装着翌日より一週間にわたりイソフルラン浅麻酔下で同一個体のウィスカーパッドをvon Frey hairにて刺激し、刺激に対する頭部回避閾値の経時的変化を測定した(関連痛)。その結果、開口反射を誘発するための歯頸部刺激の閾値は、移動歯で装置装着翌日から反対側、対合歯に比較して有意な減少を示し、その感受性亢進は約3日間継続したのち非移動歯との差が認められなくなった。また、閾値とその1.5倍、2倍の強度の刺激を歯頸部に加えた場合、いずれの刺激強度でも移動歯側への刺激は反対側に比較して有意な筋活動性の亢進を認めた(latency、duration、AUC)。一方、周囲組織刺激による頭部回避閾値も装置装着翌日から、装置装着側で反対側に比較して有意な減少を認め、3-4日にかけて反対側と同程度の刺激閾値まで回復することが示された。これに加えて、装置装着翌日の開口反射誘発実験終了後のラットから三叉神経節を摘出し、10&#61549;mの連続切片を作製し、GFAP(Glial fibrillary acidic protein)を染色したところ、反対側と比較して装置装着側ではV2, V3枝領域に肥大したGFAP発現細胞の有意な分布を認めた。

昨年までの研究成果により、歯の移動に伴って誘発される侵害受容機構や口腔内組織の変性が定量可能な実験モデルが確立された。本年度はこのモデルにおける侵害受容と、矯正治療時に臨床的な歯の移動に伴い惹起される疼痛を検証した。10-11週齢Wister系雄性ラットの上顎右側切歯と右側第一臼歯(M1)間に50 gのコイルスプリングを装着し矯正力を負荷した(n=5)。装着1、3、7日後(各々D1、D3、D7と表記)に全身麻酔下で電気刺激用電極を両側M1付近に留置し、同部刺激誘発開口反射の閾値を測定した。実験終了後、組織切片を作製しTRAP染色とGFAP染色後、多核破骨細胞とサテライトグリア細胞(SGC)の局在を各々観察した。歯の移動距離は、シリコーン印象後に上顎模型を作製し、2/100 mmまで計測可能なキャリパーで測定した。右側(移動側)の開口反射誘発閾値は、左側(非移動側)に比較して、D1-D3間に有意に低下し、D7にほぼ両側同程度となった。M1の近心移動量は、D1:0.12±0.14mm、D3:0.19±0.05mm、D7:0.42±0.02mmと増加し、D3-D7に大きな移動量をみた。またTRAP陽性の多核破骨細胞は、D1ではほとんど観察されず、その数はD3-D7間に増加した。移動初期の右側における開口反射誘発閾値の低下は、右側三叉神経節のSGC活性を伴っていた。歯の移動後に起こった移動側の開口反射閾値の低下は、数日間継続し、7日後には非移動側と同程度になった。一方、圧迫側における破骨細胞による歯槽骨吸収は、移動開始数日後以降に活発となり移動距離も増加した。これらの変化は、矯正臨床における歯の移動に随伴する症状や所見と近似していた。以上より、本動物モデルは臨床的な歯の移動に伴う発痛を再現し、発痛メカニズムの解明や分子制御を考える上で有用な評価系と考えられる。歯科矯正学本年度は、開発された実験系において、多核破骨細胞の局在とサテライトグリア細胞(SGC)活性が確認されたことが評価される。すなわち、本実験系における発痛にSGCが関与することが明らかとなり、痛みの制御に対してSGCをターゲットとすることが有用ではないかと示唆された。一方、この実験系における歯の移動距離がまだ定量化できておらず、今後その正確な評価は急務と考えている。ラットを用いて歯の移動モデルを作成された。von Frey hairを用いた頭部回避閾値の測定による疼痛評価が可能となった。また開口反射を誘発するための歯頸部刺激による評価系も確立できた。矯正装置装着によって生じる疼痛を関連痛と含めて定量評価が可能なモデルが構築できた。さらに上記モデルにおける形態学的変化を三叉神経節のグリア細胞活性化という形で定量評価することにも成功した。このように研究計画1年目として、予想以上のスケジュールで研究遂行が行えている。今後の研究計画として、前年度に引き続き,電気生理学的検討を継続しながら,開咬反射閾値変動に対する解剖学的裏付けを得るために,移動歯ならびにその周囲組織と三叉神経節の組織切片を作製し評価する。閾値変動や骨代謝に影響を及ぼすNSAIDsなどの治療薬ならびにTRPV1受容体アンタゴニストの効果の検討を適時始める。NSAIDsは歯科で頻用されるジクロフェナクナトリウム(1 mg/kg,i.p.,3回/日)とアセトアミノフェン(10 mg/kg,i.p. ,3回/日),TRPV1受容体アンタゴニストとしてcaspazepine (3 mg/kg,i.p. ,3回/日)を選択し,いずれも矯正装置装着直後から投与を開始する。
仮想在宅医療実習による教育効果の検討

電子カルテシステム(昭和大学所有)を利用した学部内仮想病院が構築されており、病院実習前の学内演習に利用できる。在宅医療の実習前に学部内仮想病院電子カルテシステムを利用し在宅医療の学内演習を行うための模擬患者および仮想データを作成した。模擬患者のデータ作成を行い、スキルスラボでの模擬演習を可能にする教育システムを構築した。1.電子カルテに入力する模擬患者情報の検討:学部内仮想病院の電子カルテに入力するための仮想模擬患者のデータ作成と退院後の在宅医療、特に在宅チーム医療としての在宅看護、在宅リハビリテーションに関するデータ内容を作成し、追加入力を行った。口腔ケア実施に関する項目検討を行い、模擬実施内容を精査した。精神科領域の模擬患者基本情報を作成した。2.画像および臨床検査項目の検討:特に退院時の模擬患者状態を示す画像(x線写真、CT・MRI画像、US画像等)の収集と入力準備を行った。3.在宅薬剤師業務に関する検討:在宅における薬剤服薬指導に関する資料ファイルを作成し、看護学科・理学療法学科と作業療法学科学生が理解できるような内容になっているかを検討し、内容再検討項目を抽出した。4.ネートワーク整備:学部内無線LANの整備を行い、50100名が同時接続が可能となった。1.電子カルテに入力する模擬患者の検討:2年次に行われる各学科の授業内で提示する事例を授業計画から検討し、模擬患者を作成、入力した。在宅医療のケアとリハビリテーションの領域模擬患者の基本となる模擬患者を看護・理学療法・作業療法学科の授業内から選択し、検討された模擬患者の医学的情報を再検討、典型的な模擬患者を作成した。治療と薬剤投与に関しての検討した。チーム医療としての構築を検討し、各チーム医療班としての目的・治療方法や模擬患者の到達目標、そして評価方法について検討している。2.授業での利用準備:電子カルテ利用方法の講習会準備と簡単な利用マニュアルを作成している。学生所有のコンピュータの故障等に対応するため貸出し用ノート型コンピュータを準備した。スキルスラボを利用し在宅医療で行う項目の演習準備を開始した。3.画像および臨床検査についての整備:模擬患者の診断画像および臨床検査結果の入力に加え、学生が不得意分野である正常値および肉眼解剖と画像診断(CT・MRI・エコー等)の正常画像が参照できるようデータの作成と画像の準備を行ってきた。4.薬剤師業務について:薬学部の病院実習および調剤薬局実習での服薬指導や副作用についてのチェック、薬剤服薬歴の記録作成や薬についての情報収集を行いカルテへの記載準備を行った。服薬指導・併用禁忌データ等の更新を行った。5.歯科領域について:昭和大学口腔ケアセンターの口腔ケアマニュアルおよび口腔リハビリテーション(摂食・嚥下障害)を参照できるように整備した。1.ネットワーク整備:昨年度実施した学内無線LANの整備の確認を行うために、50名が学生所有のノート型PCを同時に無線LAN接続し、実際に利用可能であることを検証した。2.電子カルテシステムの整備:スキルスラボで使用するサーバーを1台追加し、サーバー用OSのバージョンアップを行い、その後昨年度実施できなかった電子カルテシステムおよび薬剤関連ソフトのバージョンアップを実施した。本年度の整備により電子カルテシステムは、学内全教室で利用可能な無線LANを利用してリモートデスクトップから電子カルテシステムに接続する方法とスキルスラボ内でのみ利用できる電子カルテシステムの2系統に分離した。3.スキルスラボでの模擬演習のための整備:スキルスラボでの模擬演習時に電子カルテシステムが利用できるようにスキルスラボでの模擬演習(フィジカルアセスメントモデル、心臓病用シミュレーション、胸部診察トレーニングシステムおよびバイタルサインベイビー等本学部所有の機器を利用する演習)用の模擬患者のデータ作成を行った。今後スキルスラボでの模擬演習時の使用を強化することにより、病院実習・在宅医療実習前の知識・技能および態度の確認を行うことが出来る。4.仮想病院模擬患者の充実:仮想病院模擬患者のデータ作成を充実させ、在宅医療やリハビリテーション等に対応する多職種連携チーム医療用の仮想データを作成した。病理学各領域が個別に行ってきた模擬在宅医療演習を平成26年度は模擬患者退院後の在宅医療における看護・理学・作業療法士によるチーム医療と在宅薬剤師業務連携を仮想在宅チーム医療として連携模擬実習実施練習を連携研究者ととも実施しており、ほぼ計画通り達成している。平成25年度実施した学部内無線LAN整備の実施が遅れたため、電子カルテシステムと薬剤関連ソフトのバージョンアップ作業が行われていないが、電子カルテシステムの利用に不都合は生じていない。学部内仮想病院の電子カルテに入力するための仮想模擬患者のデータ作成と在宅チーム医療の内容検討は順調に進んでおり、検査データの作成と仮想模擬患者に対応する画像テータの収集を行っている。薬剤の服薬指導、副作用および併用禁忌データの更新を行い、口腔ケア関連のマニュアルが参照できるように整備した。学部内仮想病院電子カルテ使用マニュアルおよび講習会準備を行い、現在は個別対応で利用と入力方法を教授しており、概ね計画通りの遂行状態である。平成25年度実施できなかった電子カルテシステムおよび薬剤関連ソフトのバージョンアップ作業と学生ボランティアによる連携模擬実習を行い、評価についての検討を行う。また模擬電子カルテを利用したスキルスラボでの模擬演習をボランティア学生で行い評価について検討する。スキルスラボで使用するノート型パソコンの補充を行う。

平成25年度は仮想模擬患者症例を増やし、且つ在宅理学療法や作業療法における課題を検討し、解決策の抽出を行い、電子カルテに反映させる。運動機能障害のみならず精神障害者の在宅医療も検討する。スキルスラボでの演習方法を検討し、評価方法の検討を開始する。平成25年度実施予定であった学内LAN整備実施が大幅に遅れ実施されたため、そのために電子カルテシステムの点検整備として行うバージョンアップや薬剤関連ソフトのバージョンアップの実施を平成26年度に延期した。平成26年には平成25年度実施予定であった電子カルテシステムの点検整備として行うバージョンアップや薬剤関連ソフトのバージョンアップを実施する。学内LANの整備が実施され、大教室での無線LAN接続が大幅に改善されたため、無線LAN使用による実施について検討を行い、システム整備の必要性を検討し、必要な整備を加える。変更内容以外は申請した計画を遂行する。データ作成用参考書およびノート型パソコンの補充、スキルスラボで使用する消耗品購入と薬剤関連ソフトのバージョンアップを行う計画である。
八旗制度と理藩院-清朝政権の基盤をめぐって

研究代表者と分担者は『八旗通志初集』、『雍正会典』の中で、「八旗蒙古」、「理藩院」をキーワードに当該箇所を抽出しながら、漢文史料と満文史料を対照させて、内外蒙古について八旗に編成された部分と理藩院に統括された部分の比較研究を実施した。史料収集では、中国では閲覧の困難な、1945年以前に日本人が実施した数多くの調査報告書、研究書を調査収集した。また研究代表者の紹介で東北学院大学以外の研究機関すなわち東北大学、国会図書館、東洋文庫などで日本に将来された1720世紀にかけての満洲・蒙古史料および両者の関係を巡る研究論文などを調査し収集した。日本の研究者との交流では満族史研究会、内陸アジア史学会、モンゴル学会、野尻湖クリルタイなどの学会に出席し、多くの研究者と学術交流を行った。滞在期間中に日常的な共同研究以外は、史料と研究論文の収集、および学術交流と意見の交換を集中的に実施した。その成果は「11.研究発表」欄にうかがうことが出来るであろう。また研究代表者と研究分担者2002年11月:大阪経法大学アジア研究所主催定例研究会張永江「1718世紀におけるモンゴル・チベットと満洲(清朝)の関係」2003年1月:東北学院大学大学国際交流センター・東北アジア史研究会主催定例研究会張永江「モンゴルと満洲」コメンテーター細谷良夫2003年3月:東北大学東北アジア研究センター主催シンポジュウム「東北アジアの民族と政治」細谷良夫「満洲民族政権としての清朝」、コメンテーター張永江「旗グサと旗ホショ」などの研究報告を実施した。今後発表予定の論文として張永江「蒙古衙門から理藩院へ」、「明清時代のcm^3氏家」を細谷良夫「尚氏修譜に見える清末満洲の宗族」がある。
生物の微細毛構造に学ぶ凝着接合型把持・脱離デバイスの開発

本研究では,粗さのある表面に自在に凝着でき,素早く着脱できるヤモリの微細毛構造に着目し,その凝着メカニズムと脱離メカニズムを理論・実験の両面から理解を深めるとともに,把持脱離デバイスへのメカニズムの応用を行った.具体的には,梁近似モデルを用いた解析および実験によって剛毛の側面が凝着する際の凝着力解析および脱離メカニズムの解析が行われ,水平方向と垂直方向の力制御により用意な着脱が行われていることが示された.また,把持・脱離検証実験によりその実現可能性が示された.本研究では,粗さのある表面に自在に凝着でき,素早く着脱できるヤモリの微細毛構造に着目し,その凝着メカニズムと脱離メカニズムを理論・実験の両面から理解を深めるとともに,把持脱離デバイスへのメカニズムの応用を行った.具体的には,梁近似モデルを用いた解析および実験によって剛毛の側面が凝着する際の凝着力解析および脱離メカニズムの解析が行われ,水平方向と垂直方向の力制御により用意な着脱が行われていることが示された.また,把持・脱離検証実験によりその実現可能性が示された.本研究課題は,生物の優れた特徴を取り入れた凝着型着脱モデルを用いた把持脱離デバイスの開発を目的としている.ヤモリの手足に見られる微細毛構造物は,自身の体を支えるのに十分な把持力と容易な脱離機構を同時に獲得した優れた構造物である.微細構造物は階層構造を成しており,表面粗さに対する複数のコンプライアンスを実現することで表面粗さを吸収するのみならず,毛の形状に由来する脱離し易さも会得していると考えられている.このような優れた生物構造の理解は,着脱デバイス設計において非常に有益である.本研究ではヤモリの微細毛構造の先端部分にあたる薄くヘラ状の毛,spatula,に注目し理論的・実験的な凝着メカニズムの検討と脱離メカニズムの理解を深めることで,把持脱離デバイスへのメカニズムの応用を試みた.傾斜した片持弾性梁の側面が平面基盤に凝着・脱離する凝着解析モデルを用いることで,梁の動きに応じた凝着力の変化を議論した.理論的・実験的検証により,梁の傾きや摩擦力が把持力に影響することが明らかにされた.本研究課題の目的は,生物の優れた特徴を取り入れた凝着型着脱モデルを用いた把持脱離技術の確立である.ヤモリの手足に見られる微細毛構造物は,自身の体を支えるのに十分な把持力と容易な脱離機構を同時に獲得した優れた構造物である.微細構造物は階層構造を成しており,表面粗さに対する複数のコンプライアンスを実現することで表面粗さを吸収するのみならず,毛の形状に由来する脱離し易さも会得していると考えられている.このような優れた生物構造の理解は,着脱デバイス設計において非常に有益である.本研究ではヤモリの微細毛構造に注目し理論的・実験的な凝着メカニズムの検討と脱離メカニズムの理解を深めることで,把持脱離デバイスへのヤモリ型着脱メカニズム応用を目指す.26年度は「実験による凝着力変化の検証」と「マニピュレーション技術の確立」を実施した.傾斜構造の梁側面凝着型デバイスでは水平垂直方向の動きに加え,回転も可能な凝着デバイス駆動システムを構築し,凝着力の変化を実験的に検討した.その結果,回転方向の動作よりも水平方向の動作が凝着力の増減に大きく寄与することが明らかにされ,把持脱離時に水平方向の動きを取り入れることが有効であることが示された.それらの結果を基に,平面基板を凝着(把持)・移動・脱離するマニピュレーション装置を設計し,物体のマニピュレーションを実現する際に解決すべき課題を明確に示した.また,垂直構造の梁先端凝着型デバイスにおいても,水平力による脱離が有効であることが実験的に示され,マニピュレーションが実現された.26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。凝着力制御の可能性が理論及び実験により示され,学会等で発表されたため研究計画は概ね順調に進展していると考えられる.凝着デバイスに適した材質の選定と,それに伴う設計パラメータの決定を行う.また設計案に適したデバイス作製方法の検討を行ったうえで,デバイスの試作を行う.さらに,デバイスの着脱実験装置を組み立て,着脱メカニズムの議論を行う.
ロタキサンスイッチによる高分子の構造制御

25年度は1)分子不斉ロタキサンを用いたらせんキラリティー反転システムの構築と、2)化学刺激にかわる外部刺激に応答するロタキサン分子スイッチを開発し、これをポリアセチレンの側鎖に導入して主鎖の有効共役長制御を固相やフィルム状態で達成した。1)前年度までに分子不斉ロタキサンをポリアセチレン側鎖に導入し、分子不斉からポリアセチレンのらせんキラリティーへのキラリティー転写を達成しているが、さらにらせんキラリティーを随意に反転させられれば、触媒や分離材料への展開が期待される。そこで軸成分の主鎖近傍に点不斉を導入した分子不斉ロタキサンモノマーを合成・ジアステレオ分割し、それぞれのジアステレオマーを重合してポリアセチレンを合成した。つまり点不斉と分子不斉の不斉場が競争的にポリアセチレンのらせんキラリティーを制御する系を検討した。その結果、完全な反転システムには至らなかったが、点不斉中心付近に輪成分が近づくと、ポリアセチレンのらせんキラリティーに対して、分子不斉の効果が顕著になることが示唆されるという結果が得られ、らせん反転システムへの初期的な知見が得られた。2)熱分解性の対アニオンを有するアンモニウム塩型ロタキサンを合成し、固相で対アニオンを熱分解するとアンモニウム塩がアミンに中和され、これに伴い輪成分が軸上を移動する分子スイッチを合成した。さらに固相で熱分解性の固体酸とアミン型ロタキサンを室温で反応させると、再び輪成分がアンモニウム塩上に局在するアンモニウム塩型ロタキサンとなり、加熱により中和するとアミン型ロタキサンとなる分子スイッチ特性が確かめられた。これを側鎖に有するポリアセチレンを合成し、そのフィルムに対して加熱と酸水溶液への浸漬を順に行ったところ、フィルム状態においても分子スイッチにより輪成分とポリアセチレン主鎖の距離が変化し、主鎖の有効共役長変化に基づく色の変化がみられた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではフォルダマー挙動を示す共役系ポリマーの側鎖にキラルなロタキサンを導入してフォルダマー形成を制御し、さらにロタキサンスイッチによるπ集積系を制御することを目的としている。前年度までに光学活性なビナフチル基をもつ輪成分を導入したロタキサンおよび分子不斉ロタキサンを側鎖に有するポリ(m-フェニレンジエチニレン)をそれぞれ合成し、その高次構造をCDおよびUVスペクトルから評価した。その結果、主鎖近傍に輪成分を移動させると、キラルな高次構造が形成され、輪成分を主鎖から遠ざけるとキラルな高次構造が消失する可逆的なシステムを見出した。特に分子不斉ロタキサンを用いたポリマーでは、ロタキサンスイッチに対する明確なキラルな高次構造のON/OFFが見られた。しかし溶媒条件により内孔をもつらせん構造と、伸びきり鎖がねじれたらせん構造と思われる2種類のキラルな高次構造が誘起されている可能性が示唆されていた。そこで24年度はまずこれらの高次構造について明らかにするために、モデル分子の合成とCDおよびUVスペクトルの評価を行った。m-フェニレンジエチニレンまた、アキラルなロタキサンと分子不斉ロタキサンとの共重合によりコポリマーを合成し、その高次構造をCDおよびUVスペクトルで評価したところ、Sergeants-Soldiers則に基づく分子不斉ロタキサンからの不斉増幅が観察された。

また、こうしたフォルダマー形成の知見をもとに新たな機能性π共役系ポリマーへの分子不斉ロタキサン導入に向けた検討についても着手した。研究計画で24年度に予定していた検討項目は1)共重合体合成に向けたコモノマーの探索、2)コポリマーのらせん誘起挙動評価、3)効果的な不斉場をもつ分子不斉ロタキサンの新設計である。これら3つの項目に関して検討を行い、論文執筆に向けたデータ収集と補足実験が必要であるが一定の成果が得られ、おおむね順調に研究は進展した。1)および2)では、コモノマーの構造によってコポリマーのらせんピッチや応答性が変化することを期待して検討を行ったが、確かにコモノマーの構造によるらせんキラリティー誘起には有為な違いが観察された。また分子不斉ロタキサンは新しい不斉の概念として大変興味深く、どこの構造を変えると不斉場に影響を与えるのかといったことは未知の領域であった。24年度はコンポーネント軸成分の構造を固定して輪成分上の置換基の構造や置換位置を変えることで、分子不斉場の効果を明らかにしつつある。特に輪成分上においては置換基のサイズでなく、位置が不斉場に大きな影響を与えるというロタキサンならではの分子不斉の特徴を見出し、分子不斉の本質に迫る重要な発見を得たと考える。最終年度には軸成分上の輪成分の位置を移動させる事でキラリティーの反転が起こるような構造の探索を計画しているが、今回の成果はキラル反転可能な構造の可能性を十分示唆しているといえる。以上の成果について、コポリマーの系および分子不斉の構造検討結果についてそれぞれ、論文投稿に向けて執筆中であり、申請当初の計画に沿っておおむね順調に進展しているといえる。25年度は分子不斉ロタキサンを用いたらせんキラリティー反転システムの構築と、化学刺激に変わる外部刺激により応答するロタキサンを開発し、らせんキラリティー制御を目指す。1.分子不斉ロタキサンの構造探索とらせんキラリティー反転システムの構築:前年度までに軸成分の末端がポリアセチレンの末端に結合した分子不斉ロタキサンによりらせんキラリティーが誘起されることを確認している。今年度は輪成分を介してポリアセチレンにロタキサンスイッチを結合させたシステムを構築する。分子不斉の中心がコンポーネント間の交点周りであるならば、輪成分の左右の軸成分長をスイッチングにより変化させることで、擬似的に「R-S」の不斉場の反転が起こせると期待しており、これまでのポリアセチレンの「ラセミ化-片巻きらせん」の制御だけでなく、らせん反転システムを目指す。2.外部刺激応答性ロタキサンの開発およびそれらを導入したポリアセチレンの合成と構造制御:これまで用いてきた酸・塩基応答性のロタキサンでは、繰返し応答により塩の蓄積や溶液系での応答に限定されていたが、外部刺激として熱や光に応答するロタキサンスイッチを開発することでクリーンな系を構築すればフィルムや固体での応答が叶う。酸・塩基応答性では3級アミン部位のプロトン化と脱プロトン化がスイッチの駆動力となっていたが、このプロトン化をトリクロロ酢酸で行えば、トリクロロ酢酸アニオンの熱分解によりロタキサンのスイッチングが可能である。しかしトリクロロ酢酸塩のロタキサンは分解温度が低いので室温以上で熱分解するアニオンの探索が課題である。また、光分解や光に応答して異性化する官能基を導入した新たなロタキサンスイッチについても検討し、ポリアセチレン側鎖に導入してフィルムや固体での応答、さらにはアクチュエーターの試作を目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。
光テクノロジーを利用した血中微量物質の連続的定量法の開発

光ファイバー内蔵血管内カテーテルと最新の光テクノロジーを組み合わせることによって,さまざまな血液中微量物質を連続的に定量できる臨床使用可能な技術の開発を目的として以下の研究を実施した。1.光ファイバー内蔵カテーテルに任意の波長の光を供給し,反射光や蛍光を測定できる装置を作成した。2.光ファイバー内蔵カテーテルを使用して,血液内微量物質濃度を測定した。3.現行の光ファイバーカテーテルでは測定できない血液内物質を検出するための特殊カテーテルを考案した。まとめと今後の課題研究を進めた結果,血中微量物質の情報を得ることが可能となったが,血液に光を照射する方法では,以下に列挙する制約があることも明らかになった。1)血液中に大量に存在するヘモグロビンにより650nmより短い波長の可視光は,ほぼ完全に吸収されてしまうため400nmから650nmの可視光を利用できない。2)血中物質を吸光により検出する測定系では,血液内に入射した光の反射光の強さは,血液内物質の吸光のみでなく光路長により影響を受けるが,現行の測定系では光路長を特定できず,吸光物質の定量が困難である。3)血中物質に特定の励起光をあてて蛍光強度より濃度を定量する測定法では,励起光の到達距離を制御する必要があるが,現行の測定系では励起光の到達距離は上記の吸光測定系よりはばらつきが小さいものの正確な制御は困難である。4)900nmから1200nmまでの近赤外域の光は臨床使用上極めて有用であるが,臨床用のアボット社製血管内カテーテルに内蔵されている光ファイバーは,900nmより波長が長い近赤外光を伝達できない。これらの問題を解決する方法として,エバネッセント蛍光測定法を応用することを着想した。今後エバネッセント蛍光用血管内カテーテルを試作し,臨床応用を目標に研究を継続する計画である。自主開発した光ファイバー内蔵カテーテル用の光供給・光受容増幅装置を使用して以下の研究を行った。実験動物としてウサギ(ニュージーランドホワイト種,日本白色種)を使用した。1)最適なカテーテル留置位置の検討頚静脈よりアボット社製5.5Fr光ファイバー内蔵カテーテルを挿入し,X線透視下に上大静脈,右心房,肝静脈,尾側下大静脈に先端を留置した。光吸収信号と呼吸,脈拍の振動によるノイズの比率を検討した。尾側下大静脈にて信号ノイズ比がもっとも良好であった。2)血中インドシアニングリーンの定量下大静脈に留置した光ファイバーカテーテルに,800nmの近赤外光を供給し,800nmの反射光の強さを記録した。インドシアイニングリーンを2.5mg,5.0mg上大静脈から投与し,800nmの反射光の減衰率を記録した。同時に血液を1分間隔で採取し,血漿のインドシアニングリーン濃度を分光計で定量した。In-vivoの800nm反射光の減衰率とin-vitroで測定したインドシアニングリーンの濃度には直線関係が認められ,本システムによりインドシアニングリーンの血中濃度を実時間で定量できることが明らかになった。3)血中フラビンアデニンジヌクレオチドの測定フラビンアデニンジヌクレオチド投与後に下大静脈に留置した光ファイバーカテーテルに,450nmの青色光を供給し,530nmの蛍光を記録した。両波長ともヘモグロビンや血漿蛋白により強く吸収されるのが,フラビンアデニンジヌクレオチド5mg投与後に微弱であったが530nmの蛍光を計測できた。

本システムを用いてin-vivoで血中物質の蛍光を測定できることが明らかになった。1)特殊光ファイバー内蔵カテーテルの設計本年施行した予備実験において,血液に入射した光は,大量に存在するヘモグロビンによって可視光の広い波長帯域でほぼ完全に吸収されてしまうことが明らかになった。モグロビンが吸収しない赤色光を使用することが,この問題を回避する一つの方法であるが,エバネッセント光の利用も新たな可能性であることに気づいた。血液中にエバネッセント光を放出できるカテーテル型の器材は未だ報告されていない。そこで生体の血管内に留置可能でエバネッセント光を放出すると同時に検出することができる光ファイバー内蔵カテーテルの設計を行った。2)ウサギを用いたin-vivo測定実験動物としてウサギ(ニュージーランドホワイト種)を使用した。アボット社製光ファイバー内蔵カテーテルを右頚静脈より挿入した。X線透視下にカテーテルの位置を確認しながら反射光の強度を安定して測定できる位置を検討した。カテーテル先端が上大静脈や右心房内にあると,心拍動による光ファイバーのたわみが光信号の雑音となったが,先端を下大静脈に留置すると安定した信号が得られた。経静脈的に投与したインドシアニングリーンの血中濃度測定を試みた。800nmの近赤外光を血液に投射し,赤血球膜による反射光をインドシアニンクリーンが吸収することによる減衰率の測定を試みたが得られる信号が弱く,S/N比も不十分であった。そこで766nmの励起光による830nmの蛍光を測定することによりインドシアニングリーンの定量を試みた。蛍光による方法はS/N比も良く,血液のヘモグロビン濃度にも影響されにくい結果が得られた。平成17年度は蛍光法を用いた測定系をさらに追求する計画である。昨年度までに開発した光ファイバー内蔵カテーテル用の光供給・光受容増幅装置を使用して以下の研究を行った。1)実験動物を用いたインドシアニングリーン蛍光のin-vivo測定実験動物としてウサギ(ニュージーランドホワイト種)を使用した。ケタラール,ジアゼパムにて全身麻酔下に自発呼吸で実験を行った。アボット社製光ファイバー内蔵カテーテルを右頚静脈より挿入し,X線透視下にカテーテル先端を下大静脈に留置した。経静脈的に投与したインドシアニングリーンの血中濃度を,カテーテルを介して766nmの光を照射して励起された830nmの蛍光強度を連続記録することに測定した。経時的に採血し,血漿インドシアニングリーン濃度を,分光光度計にて800nmの吸光度で定量した。In-vivo蛍光強度と血漿濃度は,個々の動物では良い相関関係を示したが,基準直線の動物間差を補正する方法を今後検討する必要がある。2)インドシアニングリーン血中濃度動態の検討実験動物にインドシアニングリーンを投与した際の蛍光強度の減衰曲線を10分間連続的に記録した。減衰曲線を対数化し,投与直後の蛍光強度を推定することによって循環血液量を概算することが可能となった。今後,仮定するコンパートメントの数を増やすことによって血管内水分量,間質水分量,細胞内水分量を推定する方法を検討する。3)特殊光ファイバー内蔵カテーテルの作成カテーテル先端でエバネッセント光を放出し,それにより励起された蛍光を受光する特殊カテーテルを考案し,基本設計図を作成した。
義歯安定剤使用時の上下全部床義歯の動揺と衝撃力に関する研究

最初に全部床義歯の動揺、衝撃力を計測するために、小型加速度センサを用いた2次元変位量計を試作し精度検定を行い、以下の結論を得た。1.2軸加速度センサADXL202(Analog devices, Inc.),センサ制御部に(peripheral interface controller)、チップ抵抗、チップコンデンサより構成され非常に小型で廉価な測定システムである。2.システムの較正に重力を使うため、高価な較正装置の必要がない。3.サンプリング周波数は72.5Hz、測定精度は重力を利用した較正法では3%レーザ変位計による最小2乗法を用いた系全体の較正では0.5%となった(P-P値、4.5Hz正弦波)。次に義歯安定剤の効果を調べるために、全部床義歯の動揺量、回転量を計測し検定を行った。被験者は東京医科歯科大学義歯科に義歯の維持・安定の不良を主訴に来院した患者にインフォームドコンセントを行い、研究の趣旨に同意した6名を用いた。新旧上下顎全部床義歯にクリームタイプの義歯安定剤を塗布し、ピーナッツ(1粒)、カマボコ(10×10×10mm)、レーズン2粒を咀嚼させ、義歯の動揺量、回転量および咀嚼機能を測定した。その結果、以下の結論を得た。1.義歯安定剤を塗布すると新旧義歯とも義歯の動揺量は減少する傾向を示した。すべての食品間で新旧義歯にその効果に有意差は生じなかった。2.同様に義歯安定剤を塗布すると新旧義歯とも義歯の回転量は減少する傾向を示した。3.3種の義歯安定剤の塗布条件下で、各咀嚼周期に有意差は生じなかった。4.上下顎義歯に義歯宥定剤を塗布すると有意に咀嚼時間が減少した。以上の結果より、義歯安定剤は義歯の動揺量と回転量を減少させ、咀嚼機能の向上に有効であることが示唆された。平成14年度の研究計画は、上下義歯の動揺、衝撃力を計測する超小型加速度センサを用いた義歯動揺量計測システムを製作し、校正実験を行うことである。著者らは民生用の小型加速度センサを用いて2次元変位量計を試作し精度検定を行った結果、以下の結論を得た。1.本システムは2軸加速度センサADXL202(Analog devices, Inc.),センサ制御部に(peripheral interface controller)、チップ抵抗、チップコンデンサより構成され非常に小型で廉価な測定システムである。2.本センサは静的加速度も計測できるため、加速度出力の較正には重力を利用することができる。そのため高価な校正用加振動器を使用する必要ない。3.直流成分の除去では直流値推定法,差分法、ハイパスフイルタ法の順で平均二乗誤差が小さくなった。ハイパスフィルタ法では上方にオーバーシュートを生じ、それに続く平坦部も右下がりになった。また2サンプリング時間遅延を生じた。4.加速度出力に含まれるノイズの除去はウェーブレット変換を用いる方法が一般多項式によるカーブフイットを用いる方法より、処理時間、精度において優れていた。

5.本システムのサンプリング周波数は72.5Hz、測定精度は重力を利用した較正法では3%レーザ変位計による最小2乗法を用いた測定系全体の較正では0.5%となった(P-P値、4.5Hz正弦波)。6.以上の結果より、変位量計としての本システムの有効性が示唆された。平成15年度の研究計画は、無歯顎の被験者を用いて、平成14年度に開発したセンサを用いて上下顎全部床義歯の動揺量、衝撃力を計測し検定を行うことである。被験者は東京医科歯科大学義歯科に義歯の維持・安定の不良を主訴に来院した患者様にインフォームドコンセントを行い、実験の趣旨に同意した6名を用いた。口腔内はKapurの指数で平均14.3で中等度、旧義歯は平均6.7で普通、新義歯は平均9.5で良好であった。実験は新旧上下顎全部床義歯に3種の条件(Control:塗布しない、U:上顎のみ塗布、UL:上下顎両方に塗布)でクリームタイプの義歯安定剤を塗布して、かみごたえの異なるピーナッツ(1粒)、カマボコ(10×10×10mm)、レーズン(2粒)を咀嚼させ、義歯の動揺量、回転量および咀嚼機能を測定し、義歯安定剤の効果を検定した。その結果、以下の結論を得た。1.義歯安定剤を塗布すると新旧義歯とも義歯の動揺量は減少する傾向を示した。すべての食品間で新旧義歯にその効果に有意差は生じなかった。2.同様に義歯安定剤を塗布すると新旧義歯とも義歯の回転量は減少する傾向を示した。3.3種の義歯安定剤の塗布条件下で、各咀嚼周期に優位差は生じなかった。4.上下顎義歯に義歯安定剤を塗布すると優位に咀嚼時間が減少した。5.以上の結果より、義歯安定剤は義歯の動揺量と回転量を減少させ、咀嚼機能の向上に有効であることが示唆された。
RNA性転移因子(レトロポゾン)の組換え動物体内での動態可視化

LINEの生体内でのリアルタイムの動態を可視化するために、メダカSW1にEGFPカセットを導入する。EGFPはGFP(緑色蛍光タンパク質)が改良されたもので、カセット自体の内部にはイントロンが逆向き(アンチセンスな向き)に挿入されている。すなわち、3'UTRにEGFPカセットを挿入されたSW1は、I)転写後にEGFPカセット内のイントロンがスプライシングを受け、II)翻訳を受けて自身のエンドヌクレアーゼおよび逆転写酵素ドメインによってゲノムの新たな部位に挿入およびcDNA合成をする。すると、III)転移したSW1に由来するEGFPが翻訳を受けるとGFPを検出することができる。先年度、EGFPカセットを持つコンセンサスなSW1をメダカβアクチンンのプロモーターの下流に挿入したプラスミド(pOBA-SW1-EGFP)を構築した。pOBA-SW1-EGFPをメダカ培養細胞にトランスフェクションしたところ、GFPの発現は観察されなかった。今年度は、pOBA-SW1-EGFPのメダカ培養細胞における不活性が、いかなる転移段階(転写、翻訳、転移)が律速となった結果であるのかを検討した結果、翻訳過程以降が律速となっている可能性が強く示唆された。この結果に基づき、その改善を試み、さらにこの構築物をメダカ1細胞期胚に導入し、SW1の発生過程における転移を検出することを目標としたが、転移の検出には至らなかった。メダカのLINEであるSW1の転移を検出するために、EGFPカセットを用いた。EGFPカセットを持つコンセンサスなSW1をメダカ_アクチンンのプロモーターの下流に挿入したプラスミド(pOBA-SW1-EGFP)を構築した。メダカ_アクチンのプロモーターを持つGFP発現ベクターは、ヒトおよびメダカの培養細胞で過剰発現を可能とする。そこでまず、pOBA-SW1-EGFPをHeLa細胞にトランスフェクションしたところ、GFPの発現は全く観察されなかった。つまりヒト細胞において、メダカLINE(SW1)の転移活性のは検出できなかった。次にメダカ培養細胞および受精卵で同様に行なう予定である。SW1がHeLa細胞において転移を検出できなかった理由としては、(a)SW1が宿主特異的である、(b)EGFPカセットが挿入されている3'UTRに、逆転写反応の際に何らかの認識機構が関与しているためにcDNAが合成されなかった、(c)SW1自体の転移活性が検出できないほど低い、といった可能性が考えられる。LINEの宿主依存性は排除できないため、メダカ培養細胞および1細胞期の胚を用いて、SW1の転移を調べるつもりである。