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液-液体金属二層流れの振る舞いを知るための実験研究

液-液体金属二層流れは,地球物理学におけるコアーマントル境界の問題からシリコン単結晶生産における品質管理まで,幅広い分野に関係する現象である.それらの問題を解決するため主に以下に示す4つのテーマで事件研究を遂行し,それぞれ結果を得た.(1)液体金属内熱対流と磁場による制御複数線での超音波流速分布計測(UVP)により、液体ガリウム中に形成される対流セルの3次元運動を調べた.また、得られた速度分布変動と、サーミスタによる温度計測結果の周波数解析を行い、時間変動のスケールを明らかにした.さらに,ヘルムホルツコイルにより形成された一様磁場による制御に取り組み,対流中に現れる短い時間スケールの変動を抑制すると共に,対流セルの上記のサイズを変化させることに成功した.(2)液体金属のスピンアップにおける過渡的な流れを用いた実効粘性と透磁率の測定一様磁場中に置かれた円筒に液体金属を満たし回転させ、スピンアップ時の過渡的な変動磁場と速度分布変化を計測した.この結果から液体金属の磁場中における実効粘性と透磁率を求めた.計測はおもにフランス、非平衡現象研究所(IRPHE)で行った.(3)自由界面を有する回転流れの表面形状Switching現象この現象に関して,流れを理解するための実験研究を行い,それを制御するための知見を得た.また液体金属は粘性の効果が小さく乱れやすいが,表面張力が大きく界面変形が抑制されるため,この系では逆に流れが安定化することが分かった.(4)回転ならびに熱対流系における液-液体金属二層流れ液-液体金属二層流れについて,超音波と画像を用いた実験研究を行い,各層間でのカップリング現象に関する知見を得た.さらに,液体金属の表面処理を行わない場合には,酸化膜が運動量の伝達を妨げ,いくら液体金属層に運動量を与えても,上部の層は平穏であることを示した.1液体金属槽内の熱対流ならびに回転流れ計測熱対流に関する研究では,これまでにロール状の対流運動が存在し,周期的な運動をすることを示していた.本研究では,ロールの軸方向に超音波トランスデューサを2本配置した,瞬時速度分布の同期計測を行い,それらの運動がロール軸方向に位相差を持つ3次元構造を明らかにした.このような周期的な運動は,Busseらが安定性解析により示した周期的な運動とよく似ており,理論と実験結果の一致が初めて確認できた.また,流速分布計測とともに行った,サーミスタを用いた温度変動の計測から,ロールの周期的な運動と一致する時間変動が得られた.それらの変動を周波数解析した結果,レイリー数が10^4付近で変動が不明瞭となり,明確な周期的変動が検出できなくなること,およびそれよりも大きなレイリー数では,変動周期がレイリー数の0.38乗に比例して増加することを示した.回転流れにおける計測に関しては,これまでに開発を続けてきた超音波による流速ベクトル分布測定法を,低融点液体金属であるガリンスタンの回転流れ(回転磁場により駆動)に適用し,その実用性を確認した.また,ステッピングモータと真鍮製の円筒容器を用いて,液体金属回転流れのための実験装置を製作した.2水銀・磁性粉末混合体の流れ計測非平衡現象研究所(マルセイユ,フランス)において,磁場を加えた場合の液体金属の挙動に関する実験研究を行った.水銀に磁性体の粉を添加した,液体金属ベースの磁性流体を用いて,回転円筒内で剛体回転する流れ,および剛体回転に至るまでの過渡的な流れの計測を行った.ヘルムホルツコイルにより一様な磁場を磁性流体に加え,流れ場の変化を計測した.得られた流れ場の過渡的変化からスピンアップタイムを算出し,磁場を加えた場合の液体金属磁性流体における,実効的な動粘性係数を算出した.また,一様磁場と直交する磁場の変動をガウスメータにより計測し,剛体回転時に到達する最大磁場強度の回転数に対する変化から,液体金属磁性流体の透磁率を求めた.液-液体金属二層流れは,地球物理学におけるコアーマントル境界の問題からシリコン単結晶生産における品質管理まで,幅広い分野に関係する現象である.それらの問題を解決するため主に以下に示す4つのテーマで事件研究を遂行し,それぞれ結果を得た.(1)液体金属内熱対流と磁場による制御複数線での超音波流速分布計測(UVP)により、液体ガリウム中に形成される対流セルの3次元運動を調べた.また、得られた速度分布変動と、サーミスタによる温度計測結果の周波数解析を行い、時間変動のスケールを明らかにした.さらに,ヘルムホルツコイルにより形成された一様磁場による制御に取り組み,対流中に現れる短い時間スケールの変動を抑制すると共に,対流セルの上記のサイズを変化させることに成功した.(2)液体金属のスピンアップにおける過渡的な流れを用いた実効粘性と透磁率の測定一様磁場中に置かれた円筒に液体金属を満たし回転させ、スピンアップ時の過渡的な変動磁場と速度分布変化を計測した.この結果から液体金属の磁場中における実効粘性と透磁率を求めた.計測はおもにフランス、非平衡現象研究所(IRPHE)で行った.(3)自由界面を有する回転流れの表面形状Switching現象この現象に関して,流れを理解するための実験研究を行い,それを制御するための知見を得た.

また液体金属は粘性の効果が小さく乱れやすいが,表面張力が大きく界面変形が抑制されるため,この系では逆に流れが安定化することが分かった.(4)回転ならびに熱対流系における液-液体金属二層流れ液-液体金属二層流れについて,超音波と画像を用いた実験研究を行い,各層間でのカップリング現象に関する知見を得た.さらに,液体金属の表面処理を行わない場合には,酸化膜が運動量の伝達を妨げ,いくら液体金属層に運動量を与えても,上部の層は平穏であることを示した.
萬葉集の新総合校本による古写本・撰集・歌学書類の本文訓読研究

(1)元暦校本の巻一上・巻二の原本調査を終わり、引き続き巻一下以下の原本調査の東京国立博物館の許可が出ないので、インターネット「e国宝」の原色画像による準備調査を進めている。巻六まで進め、特に画像の拡大により予想外の成果をあげつつある。特に赭書は不鮮明であるが、例えば虫損・破損などによる不明の箇所を拡大すると、虫損・破損で不明とされている場合も、紙片になお明らかに墨痕が残っていて判読が可能な例や、赭の書入れが薄くなり紙が古びて薄茶色になり、赭の文字との判別が困難なものがさらにルーペの拡大により漸く判読できる場合がある。(2)類聚古集の原本調査はまだ許可が出ないが調査を進めてゆきたい。同じ類纂本である『古葉略類聚鈔』については既に調査が進み、萬葉集原本との対照表も作成が済んだが、原本調査がお茶の水図書館は可能であるが、個人蔵のものは困難である。(3)京都大学曼殊院本は仙覚文永十年本で新しいが、仙覚寛元本や次点本の書入れが多く貴重で調査を行ったので『校本萬葉集』への調査書入れとの整合を進めている。(4)断簡類では、藍紙本(十八4138・尾題)元暦校本(七113940左注)尼崎本(十二29134)金沢文庫本(十一249953)等を調査している。(5)注釈書では、契沖の萬葉代匠記自筆本断簡を入手して『契沖全集』(岩波版)を一部改訂した。戦後で最新版の岩波本全集でもなお増補されることがある。荒井白石の著書の中で萬葉集についての研究を行っていることに気付いた。元暦校本の原本調査を願ったが東京国立博物館の許可が得られず、インターネットe国宝による調査が特に赭書が不鮮明ではあるが、拡大その他でかなり理解が得られつつある。1.元暦校本のインターネットe国宝による調査を進め、なお原本調査を希望する。2.萬葉集古写本断簡の調査を続ける。3.萬葉集注釈書・類聚書に注意する。(1)元暦校本の巻一上・巻二の原本調査が終り、引き続き巻一下以下の原本調査を願っているが東京国立博物館の許可が出ないので、インターネットe国宝の原色画像で準備調査を進めている。(2)類纂本である古葉略類聚鈔は研究協力者により索引も作成されていて萬葉集原本との調査準備はなされている。類聚古集の原本調査の準備を進めている。(3)京都大学曼殊院本は仙覚文永十年本で新しいが、仙覚寛元本や次点本の書入れが多く貴重で調査を行ったが『校本萬葉集』への調査書入れとの整合を始めた。(4)版本では活字附訓本を東京大学図書館森鴎外文庫本で調査し誤植部分を確認した。(5)断簡類では、藍紙本(十八4138・尾題)元暦校本(七113940左注)尼崎本(十二29134)金沢文庫本(十一244953)等を調査した。元暦校本の原本調査を願ったが東京国立博物館の許可が得られず、インターネットのe国宝の画像が特に赭筆が不鮮明で識別が困難である。(1)元暦校本の巻一上・巻二の原本調査が終わり、引き続き巻一下以下の原本調査を願っているが、東京国立博物館の許可が出ないので、インターネットe国宝の原色画像で準備調査を進めている。(2)類纂本である古葉略類聚鈔は研究協力者により索引も作成されていて万葉集原本との調査準備はなされている。(4)断簡類では、藍紙本(十八4138・尾題)元暦校本(七113940左注)尼崎本(十二29134)金沢文庫本(十一244953)等を調査している。(5)注釈書では、契沖の萬葉代匠記自筆断簡を入手して『契沖全集』(岩波版)を一部改訂した。(理由)元暦校本の原本調査を願ったが東京国立博物館の許可が得られず、インターネットのe国宝の画像が特に赭筆が不鮮明で識別が困難である。

同じ類纂本である『古葉略類聚鈔』については既に調査が進み、萬葉集原本との対照表も作成が済んだが、原本調査がお茶の水図書館は可能であるが、個人蔵のものは困難である。(3)京都大学曼殊院本は仙覚文永十年本で新しいが、仙覚寛元本や次点本の書入れが多く貴重で調査を行ったので『校本萬葉集』への調査書入れとの整合を進めている。(4)断簡類では、藍紙本(十八4138・尾題)元暦校本(七113940左注)尼崎本(十二29134)金沢文庫本(十一249953)等を調査している。(5)注釈書では、契沖の萬葉代匠記自筆本断簡を入手して『契沖全集』(岩波版)を一部改訂した。戦後で最新版の岩波本全集でもなお増補されることがある。荒井白石の著書の中で萬葉集についての研究を行っていることに気付いた。元暦校本の原本調査を願ったが東京国立博物館の許可が得られず、インターネットe国宝による調査が特に赭書が不鮮明ではあるが、拡大その他でかなり理解が得られつつある。元暦校本は大部であるのでともかくインターネットe国宝を活用しつつ疑問点を搾って原典を是非調べることを願う。類聚古集・古葉略類聚抄の原本も同様に所蔵者の好意を願い、可能性はかなりある。(今後の推進方策)元暦校本は大部であるのでともかくインターネットe国宝を活用しつつ褐色化した料紙に書かれた赭書入など疑問点を搾って原典を調べることを切に願う。類聚古集・古葉略類聚鈔の原本も同様に所蔵者の好意を願い、可能性はかなりある。1.元暦校本のインターネットe国宝による調査を進め、なお原本調査を希望する。2.萬葉集古写本断簡の調査を続ける。3.萬葉集注釈書・類聚書に注意する。研究代表者の体調不良により、出張調査をすることができなかったため。また、東京国立博物館の許可が得られず、元暦校本の原本調査のための研究協力者の出張費を使用しなかったため。(理由)研究代表者の体調不良もあり、出張調査をすることができなかったため。また、東京国立博物館の許可が得られず、元暦校本の原本調査のための研究協力者の出張費をそれほど使用しなかったため。(使用計画)研究代表者および研究協力者の京都大学曼殊院本・類聚古集・古葉略類聚鈔等の調査のための出張費および調査費用に使用する。(使用計画)研究代表者および研究協力者の調査のための出張費および調査費用に使用する。研究代表者および研究協力者の京都大学曼殊院本・類聚古集・古葉略類聚抄等の調査のための出張費および調査費用に使用する。
大英博物館所蔵日本美術コレクションの基礎研究

本研究の一番大きな成果は、大英博物館の日本コレクションの草創期である19世紀後半から、コレクションが盤石なものと変容を遂げていく約100年間の日本関連の展覧会図録の調査を通して、大英博物館の学芸員たちの日本美術に対する理解の変遷の過程が明らかになったことである。19世紀後半のコレクターの主観が反映されたやや偏った日本美術理解が、日本から直接情報が入ってくるようになったことで徐々にその誤差が少なくなり、現代の漫画や伝統工芸の展示などを通して、大英博物館独自の日本理解を示すようになる過程を追うことができた。2012年6月、ポーランドで開催された国際シンポジウム『ヨーロッパの博物館・美術館保管の日本仏教美術コレクションと日本観の形成』において、Reproductions of Horyū-ji Treasures - Mural Paintings and Kudara Kannnon in the British Museum と題した研究発表を行った。ヨーロッパの日本作品を所蔵する美術館・博物館の関係者が一堂に会し、活発な議論や意見交換が行われ、ヨーロッパにおける大英博物館の日本コレクションの位置づけなどについて再認識することができた。数日間にわたるシンポジウムで、ヨーロッパの美術館・博物館関係者と私的な交流を深めることができ、在外の日本コレクションに関する多くの情報を得ることができたのは、大変有意義であった。今後は、英国以外の日本コレクションも視野に入れて研究を続けていきたい。また、2012年12月には、東京の根津美術館において「大英博物館でうまれた日本美術史」と題した特別講演、2013年2月には英国大使館においてConstructing the History of the British Museumと題した特別講演など、1年間で計8回の招待講演を行った。英国における日本美術蒐集の歴史、大英博物館の日本コレクションについて、一般の方たちに広く知っていただき、さまざまな示唆的なご意見を頂戴することができた。今後の研究に生かしていきたい。本年度は、英国の大英博物館に約3週間にわたって滞在し、所蔵資料の調査を行った。最初に取り組んだのは、1890年代から1990年代に、大英博物館で開催された日本関係の展覧会関連の資料(展示品目録、プレスリリース、解説のリーフレット等)が納められた収納ケースの調査である。ほとんどの資料をスキャニングし、データ保存した。興味深かったのは、19世紀後半から20世紀初頭は、「日本美術」「浮世絵」など大きなくくりの展覧会が多く、作品を蒐集した人物の意向が反映されているのに比べ、20世紀後半以降は、「根付」「美人画」など内容が細分化されていくことがわかったことである。大英博物館における、日本美術に対する理解が進むことと比例するようにして、展覧会の内容も深化していたことが明らかになった。また、並行して、1960年代に行われた浮世絵の特別展の展示計画に書かれた所蔵品番号を、現存の所蔵品データベースと照らし合わせ、ほとんどの作品を特定することができた。ウィリアム・アンダーソンやアーサー・モリソン等、大英博物館の日本美術コレクションの核を形成した、19世紀の大コレクターのコレクションをベースにしながら、新規の収蔵品でそれを補完する形で、中には新しく大英博物館が購入した作品も含まれている。17ー18世紀の浮世絵の最盛期の時代を、主要な絵師の作品で概観するような構成になっており、当時の浮世絵史に関する理解が、現代の理解とかなり近いものであることがわかった。本年度は、2011年11月7ー22日にかけてロンドンに滞在し、大英博物館において、作品およびアーカイブの調査を行った。アジア部日本セクション長のティム・クラーク氏の指導の下、版画・素描部に保管されている20世紀初頭の部局の議事録から日本関連の記載を抜き出す作業を行った。特に、1903年に所蔵された《女史箴図巻》の複製を、1902年の日英博覧会での日本版画のデモンストレーションのために滞在していた杉崎秀明と漆原由次郎に依頼し、1913年に納められるまでの経緯が詳細に明らかになったのは大変意義深かった。日英交流史、日本の版画技術の海外における評価の高さ、日本と中国絵画のヨーロッパにおける位置づけなどを知るうえで重要な史料になると思われる。また、お雇い外国人として日本に滞在し、日本全国の古墳の調査を行ったウィリアム・ガウランドが撮影した古墳の写真の調査、リスト化を行った。これは今まで未整理のまま日本セクションの図書館に保管されていた資料である。今では調査が不可能となった古墳の写真や測量記録などが残されており、考古学的にも貴重な史料である。今後研究が進むと思われる。さらに、館蔵品データベースで1910年代から50年代までの日本関連の収蔵品を検索し、リスト化した。デパートメントの収蔵品登録簿や議事録との照合作業までは行うことができなかったので、次年度以降の課題とし、大英博物館の日本コレクションの全容の把握に努めていきたい。

本年度は、2012年6月に父が他界したため、3か月の服喪期間に加え、父から引き継いだ公務で多忙になったことにより、英国での調査を行うことができなかった。来年度にその分の調査を実施する予定である。本来、大英博物館によって蒐集された、1910年代以降の日本関連作品およびアーカイブの調査をする予定だったが、1890年代以降1900年代初頭までの関連資料で未調査のものがいくつかあり、そちらの調査にやや時間を要した。また、ウィリアム・ガウランドの資料の整理は想定外であったが、それほど大きな時間のロスはなかったと感じている。大英博物館の館蔵品データベースの情報量が以前より増しており、データベースの検索をすることで得られる情報の正確さも上がってきているように思われた。収蔵品を検索、分類することでわかる大まかな傾向から、時代ごとの蒐集方針などの感触はつかむことができた。しかし、それを実証するまでには至っていないので、次年度は蒐集の背景を明らかにするための史料の調査を進めて行く予定である。当初、収蔵品の把握と共に、並行して行う予定であった寄贈者や美術商の調査は手薄になってしまったので、次年度以降の課題としたい。大英博物館での調査を進め、20世紀以降の日本コレクションの歴史とその内容について研究を、現地のアーカイブを利用して行っていく。さらに研究を進められるのであれば、現代における大英博物館の日本作品の蒐集方針と、日本ギャラリーにおける展示の方法、また日本をテーマにした展覧会の行い方などについても調査を進めたい。ここ数年の大英博物館での日本の展示は、現代の漫画を展示し、日本の縄文文化や仏教文化の紹介を行うなど、ほかの海外の美術館・博物館の蒐集、展示の方針とは一線を画すところがあり、その点についての検討を集中的に行えればと考えている。大英博物館のアジア部部長ジャン・スチュワート氏、日本セクション長のティモシー・クラーク氏、日本陶磁器担当学芸員のニコル・ルーマニエール氏、縄文考古学者のサイモン・ケイナー氏などに指導を仰ぎ、多方面からの日本コレクションの分析に努める予定である。最終的に、大英博物館における19世紀から現代にいたるまでの日本コレクションの歴史の全容を明らかにし、論文等の形で明文化できるようにしたい。次年度も、今年度と同様に大英博物館における長期の調査(1ヶ月程度を想定している)を行う予定である。今年度は収蔵品のリスト化の作業がだいぶ進んだので、次年度以降は寄贈者や美術商等の調査など、もう少し収蔵品の来歴の詳細を明らかにするための研究に徐々に移行していく予定である。アジア部日本セクションの史料を中心に調査を進めるが、理事会の議事録や、日本専門のデパートメントができるまで日本作品を収蔵していた、版画・素描部、民俗学部の登録簿や議事録の調査も引き続き行い、大英博物館全体やデパートメントの蒐集方針の研究も合わせて行っていく。大英博物館以外でも、ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館や大英図書館、ナショナル・アート・ライブラリーに所蔵されている日本美術関連の資料を調査し、当時の大英博物館を取り巻く日本研究者や日本美術蒐集家たちの動向や、彼らの研究の傾向などの研究も進めていけたらと考えている。
自己および同種リンパ球を用いた癌患者の養子免疫療法と予後に関する研究

頭頚部癌患者に対する、OK-432活性化リンパ球投与による局所養子免疫療法(AIT)の抗腫瘍効果を免疫学的、分子論的に解明する目的で研究を進めた。1.平成6年度にはAITの治療効果を腫瘍組織内への単核球浸潤度と腫瘍細胞の組織学的変化を検討することにより行い、以下の結果を得た。AIT施行例は非施行例よりも腫瘍実質内へのT細胞浸潤が多く認められた。NK細胞、B細胞の腫瘍内浸潤度には有意の差を認めなかった。また、単核球浸潤の強い部分の腫瘍細胞は、anti-Le^y抗体で染色される細胞が存在し、H-E染色上形態的にもアポトーシスによる腫瘍細胞破壊が示された。2.平成7年度では、腫瘍組織からmRNAを抽出し、RT-PCR法により腫瘍局所での各種サイトカインmRNAの発現を検出、治療前後またはAIT群と非AIT群間で各種サイトカイン発現に違いがあるかどうかを検索した。その結果、IL-1,IL-2mRNAの発現は12例中10例、9例中8例とほとんどすべての腫瘍組織中に認められたが,主に活性化T細胞が産生するIFNγmRNAの発現は12例中6例(50%)にしかみとめられなかった。さらに、OK-432活性化単核球の局所投与によるAITを行った患者の治療前後での腫瘍局所のサイトカインmRNA発現を比較してみると、治療前には認められなかったIFNγやIL-2mRNAの発現が新たに認められた。これらの結果は、免疫療法の直接効果と考えられ、AITの効果判定や患者の予後判定に有用な指標になることが示唆された。頭頸部癌患者に対する、OK-432活性化リンパ球投与による局所養子免疫法(AIT)の抗腫瘍効果を免疫学的・分子論的に解明する目的で以下の研究をすすめた。まず、1.AITの治療効果を腫瘍組織内への単核球浸潤度と組織学的変化をもとに解析した。手術切除標本を抗UCHL-1抗体(抗T細胞抗体)で免疫染色し、T細胞浸潤度ならびに腫瘍組織の破壊様式(アポトーシスであるかネクラ-シスであるか)を検索した。その結果、AIT施行症例は非施行例よりも腫瘍内浸潤T細胞が多く存在しており、単核球浸潤が強い部分の腫瘍細胞は、アポトーシスを起こしたとみられるanti-Le^y抗体で染色される腫瘍細胞が多く存在していることを見いだした(BIOTHERAPY,1994)。2.腫瘍組織からRT-PCR法により、各種サイトカインのmRNAを検出し、治療前後、またはAIT群と非AIT群間でサイトカイン発現に違いがあるかどうかを検索した。その結果、治療前の腫瘍組織中ではIL-1,IL-2mRANの発現は12例中10例、9例中8例とほとんどすべての腫瘍組織に認められたが、主に活性化T細胞が産生するIFNrmRNAの発現は12例中6例(50%)にしか認められなかった。一方、OK-432活性化単核球の局所投与によるAITを行った患者の治療前後での腫瘍局所でのサイトカインmRNAの発現を比較してみると、治療前には認められなかったIFNrやIL-1mRNAの発現が新たに認められた。これらの結果は、サイトカイン産生が抑制状態にある腫瘍の微小環境が、種々のサイトカインを産生するOK-432活性化単核球の投与で正常化されたことを示唆するものであり、免疫療法の直接的効果の一つと考えられた。頭頸部癌患者に対する、OK-432活性化リンパ球投与による局所養子免疫療法(AIT)の抗腫瘍効果を免疫学的、分子論的に解明する目的で今年度の研究を進めた。

1.AITの治療効果を腫瘍組織内への単核球浸潤度と組織学的変化を検討することにより以下の結果を得た。AIT施行例は非施行例よりも腫瘍実質内へのT細胞浸潤が多く認められた。NK細胞、B細胞浸潤度には有意の差を認めなかった。また、単核球浸潤の強い部分の腫瘍細胞は、anti-Le^y抗体で染色される細胞が存在し、形態的にもアポトーシスによる腫瘍細胞破壊が示された。2.腫瘍組織からmRNAを抽出し、RT-PCR法により腫瘍局所での各種サイトカインmRNAの発現を検出、治療前後またはAIT群と非AIT群間で各種サイトカイン発現に違いがあるかどうかを検索した。その結果、IL-1, IL-2mRNAの発現は12例中10例、9例中8例とほとんどすべての腫瘍組織中に認められたが、主に活性化T細胞が産生するIFNγmRNAの発現は12例中6例(50%)にしかみとめられなかった。一方、免疫抑制性サイトカインと考えられているIL-10, Transforming growth factor β(TGFβ)の発現を調べたところ、IL-10は14例中6例、TGFβは100%の症例に認められた。興味あることにIL-10の発現が認められる腫瘍組織中ではIL-2mRNA発現が欠如しており、IL-10によるなんらかの免疫抑制機構が腫瘍局所で作用していることが示唆された。さらに、OK-432活性化単核球の局所投与によるAITを行った患者の治療前後での腫瘍局所のサイトカインmRNAの発現を比較してみると、治療前には認められなかったIFNγやIL-1mRNAの発現が新たに認められた。これらの結果は、免疫療法の直接効果と考えられ、予後の判定に有用であると考えられた。
骨組織における細胞死に関する形態学的研究

ラットの脛骨や歯槽骨を用いてこのDNAの寸断化を検出したところ骨髄の一部の細胞の核は反応産物で染色されたが、骨量中の骨細胞や骨芽細胞では検出されなかった。また骨端板軟骨では軟骨組織が骨組織に置き換わるとともに軟骨細胞も肥大化しその運命についても議論されているところではあるが、今回の実験ではここでもDNAの寸断化は検出されなかった。DNaseを用いた対照実験では骨細胞や破骨細胞などの多くの細胞の核が染色されDNaseにより寸断化されたDNAの3′末端をterminal deoxynucleotidyltransferaseが認識し、ラベルされたものと思われる。通常では破骨細胞の死が観察されることはまれであるために破骨細胞の数が急激に減少するモデルとして、ラット下顎切歯の形成端を破壊した歯槽骨を観察した。このモデルの歯槽骨では破骨細胞の数が急減にするために死が観察される可能性が高いと考えられる。この部位の破骨細胞は細胞質の一部がが伸長したり、断片化したりして、形態学的には一般に言うアポトーシスに類似した所見も示すが、DNAの寸断化を検出したところ消失する破骨細胞の核はラベルされなかった。
カルシウム/カルモデュリン依存性リン酸化酵素カスケードを介した遺伝子発現調節

1)新しい細胞内カルシウム情報伝達系として見い出されたカルモデュリン依存性キナーゼカスケードは上流のカルモデュリン依存性キナーゼ活性化リン酸化酵素(CaM-KK)による標的下流カルモデュリン依存性キナーゼのリン酸化を介した活性化により成り立っている。ラットCaM-KKもカルモデュリン依存性キナーゼであり、そのカルモデュリン結合の立体構造をNMRを用いて明らかにしたところ、これまでに報告のあるカルモデュリン依存性キナーゼとはその結合方向性を逆にするものであった。本研究においては、この特徴的なカルモデュリン結合をこれまでに同定した線虫CaM-KKのカルモデュリン結合ペプチドとカルモデュリンとのX-線結晶構造解析により詳細に検討し哺乳動物CaM-KKと同様であることを見い出した。一方、ラットCaM-KKαは構造解析からも明らかなように、その活性発現にはカルモデュリン結合を必要とする。本研究においてCaM-KKの他のアイソフォームであるCaM-KKβがカルシウム/カルモデュリン非在下に高い活性を発現することを見い出した。CaM-KKαはその自己抑制領域に存在するlle441によりカルシウム/カルモデュリン非存在下には不活性状態に保たれているが、CaM-KKβはこの自己抑制機構が触媒領域のN-末端に存在する129番から151番のアミノ酸残基に由来する領域による阻害により生じることを明らかとした。2)CRE-GFPを有するレポーター遺伝子を保持させた線虫を作成することに成功し、活性型線虫CaM-Klの導入に伴うGFP発現を線虫個体で観察することができ、線虫においてカルモデュリン依存性キナーゼカスケードがCREBを介した遺伝子発現調節に積極的に関与するこをin vivoにおいて明らかとした。またこのカルモデュリンキナーゼカスケード依存性のGFP発現は線虫CREBの遺伝子破壊された個体では見られなかった。1)カルシウム/カルモデュリン(Ca^<2+>/CaM)依存性リン酸化酵素カスケードを構成するCaM-KKはそのCa^<2+>/CaM結合領域とCa^<2+>/CaM複合体との結合がミオシン軽鎖キナーゼやCaM-キナーゼIIのそれらとは異なり結合領域の構造の違いのみならず、Ca^<2+>/CaMに対する結合方向性が正反対である。CaM-KK変異体を用いた解析によりCaM-KKの自己抑制機構にIle441が必須であることが明らかとなった。更に、CaM-KKのIle441よりC末端領域をミオシン軽鎖キナーゼやCaM-キナーゼIIのCa^<2+>/CaM結合領域と入れ替えたキメラCaM-KK変異体を作成したところ、これらはCaM-KKと全く同様にCa^<2+>/CaM-依存的なリン酸化酵素活性を発現した。このことはCaM-KKのCa^<2+>/CaMによる自己抑制機構解除にはその結合方向性は直接関与していないものの、自己抑制機構に必須のIle441がCaMのN末端領域が結合するTrp444の3アミノ酸上流に存在するため、他のCaM-キナーゼとは異なるCa^<2+>/CaM結合様式を形成していることが示唆された。2)本研究目的の一つである、線虫C.elegansより転写因子CREB(cAMP-response element binding protein)の遺伝子クローニングに成功した。線虫には少なくとも3種類のCREBが存在することが明らかとなった。これら線虫CREB

遺伝子を用いて作成したリコンビナントタンパク質は線虫のCa^<2+>/CaM依存性リン酸化酵素カスケードによりその転写調節領域に存在するSer残基がリン酸化される。さらに本カスケード分子の遺伝子導入およびCREB遺伝子の破壊実験より線虫C.elegans個体において、この新しい情報伝達系とCREB依存性の遺伝子発現調節との関連が明らかとなった。1)新しい細胞内カルシウム情報伝達系として見い出されたカルモデュリン依存性キナーゼカスケードは上流のカルモデュリン依存性キナーゼ活性化リン酸化酵素(CaM-KK)による標的下流カルモデュリン依存性キナーゼのリン酸化を介した活性化により成り立っている。ラットCaM-KKもカルモデュリン依存性キナーゼであり、そのカルモデュリン結合の立体構造をNMRを用いて明らかにしたところ、これまでに報告のあるアルモデュリン依存性キナーゼとはその結合方向性を逆にするものであった。本研究においては、この特徴的なカルモデュリン結合をこれまでに同定した線虫CaM-KKのカルモデュリン結合ペプチドとカルモデュリンとのX-線結晶構造解析により詳細に検討し哺乳動物CaM-KKと同様であることを見い出した。一方、ラットCaM-KKαは構造解析からも明らかなように、その活性発現にはカルモデュリン結合を必要とする。我々は本研究においてCaM-KKの他のアイソフォームであるCaM-KKβがカルシウム/カルモデュリン非存在下に高い活性を発現することを見い出した。CaM-KKαはその自己抑制領域によりカルシウム/カルモデュリン非存在下には不活性状態に保たれているが、CaM-KKβはこの自己抑制機構が触媒領域のN-末端に存在する129番から151番のアミノ酸残基に由来する領域による阻害により生じることを明らかとした。2)CRE-GFPを有するレポーター遺伝子を保持させた線虫を作成することに成功し、活性型線虫CaM-KIの導入に伴うGFP発現を線虫個体で観察することができ、線虫においてカルモデュリン依存性キナーゼカスケードがCREBを介した遺伝子発現調節に積極的に関与することをin vivoにおいて明らかとした。またこのカルモデュリンキナーゼカスケード依存性のGFP発現は線虫CREBの遺伝子破壊された個体では見られなかった。
新規な方法で製造した低価格米粉を利用した食品の開発

低価格米粉の新しい用途としてカレールーおよび米粉麺の開発を行ってきた。これまでに実施したカレーソースの官能評価の結果から改善点が明らかとなったため、今回は米粉の濃度やソースの調製方法を改良し、再度官能評価およびアンケート調査を実施した。その結果、我々の開発した米粉カレーは従来の小麦粉を使用した市販カレーと遜色ないものと評価された。また、これまでの官能評価では小麦粉の一部を米粉に置き換えることで良好な評価が得られたが、今回は小麦粉を全く使用せずに市販ルーと遜色ない評価が得られた。このことは、低価格米粉を用いたカレーの小麦アレルギー対応食品としての付加価値を示唆した。さらに、これらのカレーソースを用いたカレーライスのアンケート調査をルーの改良前後で比較したところ、改良後に、さらさらまたはとろっとしていると回答した人の割合が有意に低下したことから、米粉特有の好ましくない食感を低減できたと推測された。また、改良後の総合評価において全員が良いとの回答を得たため市販品と遜色ないカレーを開発することができたと考えられた。カレーソースの粘度を調整する際の基礎データを得ることを目的として、標準コーンロータ(1°34'×R24)を装備した回転粘度計を用い、低価格米粉の粘度測定を行った。精製水で5%の濃度に調製した米粉液を90°Cで10分間加熱し、室温にて液温を45°Cまで低下させ、20rpmの条件で測定したところ105mPa・sであった。このような粘度を示す低価格米粉の特徴を生かしたカレーソースの品質向上を目指し、さらに検討が必要である。本研究は米粉の需要拡大を目指し、これまでに我々が共同研究により開発した低価格米粉を用いて新規なカレーを開発することや安定した品質の米粉麺の製造方法を確立することを目的とする。大学生20名を対象に、米粉と小麦粉の配合割合を変えた5種類のカレールウ試料を作製し、7段階評点法による官能評価を行った。評価項目として、食べた直後の好ましさ、後味の好ましさ、香りの好ましさ、粘度および舌触り、色、光沢感の好ましさ、粘度の有無、総合評価などを設定した。官能評価の結果より、米粉と小麦粉を各50%配合した試料では、小麦粉100%の試料と比較して、食べた直後の好ましさ、香りの好ましさの項目において有意に高い評価であった。また、粘度および舌触り、後味、色、光沢感の好ましさ、総合評価において高い評価であり、5種類の試料の中で最も良好な評価が得られた。粘度の有無については、米粉25%小麦粉75%および米粉75%小麦粉25%配合の2種類の試料において、小麦粉100%の試料よりも有意に高値であったことから、米粉を使用することで粘度は増し、食感に影響を及ぼすことが推測された。米粉100%の試料では小麦粉100%の試料と比較して、食べた直後の好ましさ、後味の好ましさ、粘度の好ましさ、舌触りの好ましさ、総合評価において有意に評価が低かったことから、米粉の配合割合はカレーの嗜好性を左右する要因であることが明らかとなった。本研究の結果から、小麦粉の半量を米粉に置き換えることで従来の小麦粉のみのカレールウよりも好ましい食味や食感が得られ、カレールウにおける米粉の優位性を見出すことができた。今後は米粉カレーのさらなる嗜好性の向上のために粘度測定を行い、客観的な検討を行う必要があると考えられる。官能評価の実施により、小麦粉の代わりに米粉を用いたカレールウの優位性を見出すことができたため研究目的は一部達成できたが、官能評価の実施までの材料配合割合の検討やルウの品質安定化に予定よりも時間がかかったため、粘度計による粘度測定の実施まで至らなかった。米粉麺の物性測定の結果についても現在検討中である。日本の米消費拡大の取り組みの一つとして、米粉を使用した食品の開発が求められており、米粉麺が候補となるが、日本で消費されるアミロース含量が低いジャポニカ米は付着性が高く、米粉単独では麺には不向きである。このため、本研究で用いる中アミロース米からなる低価格米粉を用いて麺を作製する際にはグルテンのような物質の添加が必要となると考えられる。岡山県新規需要米生麺協同組合は、水溶性多糖類であるアルギン酸ナトリウム(以下アルギン酸)を麺に添加し、カルシウムイオンを含む溶液に麺を浸漬させてアルギン酸をゲル化させることによって麺を作製している。そこで、アルギン酸のゲル化を利用して作製した低価格米粉の麺の力学特性を評価した。麺の硬さは、せん断圧縮試験により評価した。米粉単独で作成した麺は、90%以上圧縮しても荷重値に極大は見られず、単調な増加を示した。一方、0.3 w/w%となるようアルギン酸を添加した麺は、圧縮過程で荷重の極大が見られ、破断が生じた。米粉単独の麺の荷重の最大値をアルギン酸添加麺の破断荷重と比較すると、アルギン酸添加麺の値が大きかったことから、硬さは増加したと考えられた。この結果は、官能評価の結果とも一致した。麺同士の付着性は2回繰り返し圧縮試験によって評価した。アルギン酸濃度の増加に伴い、付着性の相対値は減少し、麺同士のくっつきやすさが改善されたと考えられた。

また、麺の滑らかさを評価するために麺同士の摩擦を調べたところ、アルギン酸濃度の増加に伴い、摩擦の相対値は減少し、麺同士の滑りが改善したと考えられた。以上の結果より、アルギン酸とカルシウム処理によって得られた米粉麺は、硬さが増加し、付着性が低下することが確認できた。この結果は、本研究で用いた中アミロース米からなる低価格米粉の麺への適性を示すものであり、日本の米消費拡大に寄与できる食品として期待できる。低価格米粉を用いた米粉麺の力学特性の評価により、安定した品質の米粉麺の製造方法を確立することができたため。低価格米粉の新しい用途としてカレールーおよび米粉麺の開発を行ってきた。これまでに実施したカレーソースの官能評価の結果から改善点が明らかとなったため、今回は米粉の濃度やソースの調製方法を改良し、再度官能評価およびアンケート調査を実施した。その結果、我々の開発した米粉カレーは従来の小麦粉を使用した市販カレーと遜色ないものと評価された。また、これまでの官能評価では小麦粉の一部を米粉に置き換えることで良好な評価が得られたが、今回は小麦粉を全く使用せずに市販ルーと遜色ない評価が得られた。このことは、低価格米粉を用いたカレーの小麦アレルギー対応食品としての付加価値を示唆した。さらに、これらのカレーソースを用いたカレーライスのアンケート調査をルーの改良前後で比較したところ、改良後に、さらさらまたはとろっとしていると回答した人の割合が有意に低下したことから、米粉特有の好ましくない食感を低減できたと推測された。また、改良後の総合評価において全員が良いとの回答を得たため市販品と遜色ないカレーを開発することができたと考えられた。カレーソースの粘度を調整する際の基礎データを得ることを目的として、標準コーンロータ(1°34'×R24)を装備した回転粘度計を用い、低価格米粉の粘度測定を行った。精製水で5%の濃度に調製した米粉液を90°Cで10分間加熱し、室温にて液温を45°Cまで低下させ、20rpmの条件で測定したところ105mPa・sであった。このような粘度を示す低価格米粉の特徴を生かしたカレーソースの品質向上を目指し、さらに検討が必要である。今後は粘度計を用いた米粉カレールウの粘度測定を行い、これまでに得られた官能評価の結果との関連性について分析を行い、当該ルウの嗜好性について客観的な評価を行う。米粉麺については、研究分担者と協力しながら物性の解明を行う。併せて官能評価も実施し、安定した品質の米粉麺の製造方法の確立を目指す。今後は、米粉麺以外の用途として、ルウ・ソース類における代替の可能性及び利用価値を見出すために、低価格米粉を用いたカレーソースの粘度測定を行い、従来の小麦粉のカレーソースと比較し、これまでの官能評価の結果を踏まえ、低価格米粉を用いたカレーソースの製造方法を確立する。さらに、一般消費者に普及させることを目的として、試食会を実施し、アンケート調査により料理の食味や食感などを評価してもらい、安定した品質の米粉カレーの製造方法を確立し、低価格米粉の需要拡大を目指す。予定していた米粉カレーの粘度測定と米粉麺の物性測定の検討が遅れたため。(理由)予定していた米粉カレーの粘度測定が遅れたため。(使用計画)米粉カレーの粘度測定のための材料及び試薬の購入を予定している。米粉カレーの粘度測定と米粉麺の物性測定の検討のための材料および試薬の購入を予定している。
BMPおよびアクチビンの細胞内シグナル伝達機構の解析

1、哺乳類のSmadでありBMPにより活性化されるSmad1はGCCGnCGC(GCCG box)に結合した。GCCG boxを繰り返し持つレポーターを作製したところ、このレポーターはBMPにより活性化された。さらに、その活性化は細胞株に依存せず、GCCGレポーターはBMPのシグナルを検出する有用な手段であると考えられた。2、Smad6はBMPによりその発現が誘導される抑制型Smadであるが、その転写調節機構について解析した。Smad6の転写調節領域にGCに富むSmad結合部位を同定した。この部分を複数個有するレポーターを作製したところBMPによる活性化がみられた。以上より、この部分がBMPに反応するシスエレメントであると考えられた。3、BMPにより活性化されるSmad1とアクチビンにより活性化されるSmad3とのキメラ分子を作製し、それぞれのDNAへの結合の特異性を決めている部分を同定した。4、DppはショウジョウバエにおけるBMPのホモローグである。ショウジョウバエのSmadであるMadとDppのシグナルを伝えると考えられているSchnurriとがDpp依存的に結合することを見出し、SchnurriがMadの核内でのパートナーであることを示した。5、BMPII型レセプター(BMPR-II)遺伝子のノックアウトマウスを作製した。ヘテロマウスに異常は認められなかったが、ホモマウスは胎生致死であった。原腸陥入、中胚葉の誘導、epiblastの分化に異常がみられ、BMPR-IIが個体発生の初期の段階で重要な役割を果たしていることを示した。
金属間協同作用を指向した電子構造制御型二核金属触媒の開発

本研究は、高精度量子化学計算と合成実験の緊密な連携によって、電子構造制御型二核金属触媒を開発することを目的としている。二つの窒素原子間に電子が非局在化する特異な共鳴構造を有し、置換基を換えることによって二座配位子や架橋配位子として働くアミジンを設計基盤として、類例のない金属触媒を開発した。今年度は、(1)二核亜鉛アミジナート触媒、(2)銅アミジン触媒、及び関連研究として(3)キラルブレンステッド酸触媒による不斉合成反応に関する理論的検討について研究を行った。(1)については、(R,R)-シクロヘキサンジアミンから種々の電子的・立体的修飾を施したキラルビスアミジン配位子を合成し、10mol%のキラルビスアミジン配位子存在下、ベンゾイルギ酸メチルにジエチル亜鉛を加えて不斉アルキル化反応を行ったところ、キラルビスアミジン配位子を用いることで、付加反応が優先的に進行し、中程度のエナンチオ選択性で付加体が得られることを見出した。(2)については、ビスアミジン配位子とヨウ化銅より調製した銅-ビスアミジン錯体を用いて、アルデヒド、アミン、アルキンの三成分カップリング反応を検討したところ、環状構造を有する二級アミンにおいて良好な収率でカップリング生成物が得られることを見出した。(3)については、(R)-BINOLから調製されるキラルリン酸ジエステルによる不斉マンニッヒ型反応について理論的検討を行い、反応がプロトン化を経て進行しており、リン酸エステル部位とイミンの2-ヒドロキシフェニル基が2点相互作用する反応経路が有利であることを見出した。また高エナンチオ選択性発現の原因を解明した。近年,複数の金属中心の協同作用や機能分担を指向した多点認識型,二重活性化型不斉触媒の開発が活発に行われている.本研究では,二種の金属を固定する二核化部位と不斉反応場を制御・増幅する立体的修飾部位とを別途調製し,それらが反応系中で集合する事で二核金属触媒として作用する集合型二核金属触媒の開発を検討している.今年度は会合種を生成しやすいTiを中心金属とする"集合型二核金属触媒"の開発を主に検討した.ジアルキル亜鉛存在下,Ti触媒によるアルデヒドのアルキル化反応は,アルキル基が亜鉛からTiへとトランスメタル化した後に,二つのTiの共同作用によって進行していることが明らかにされており,興味深い二核Ti触媒も報告されている.このような背景のもと,今年度はトリフェノール,トリオール,イミノジオールを母骨格とする二核化配位子を用いた不斉アルキル化反応について検討を行った.キラル配位子(BINOL,TADDOL),Ti(O^iPr)_4,Et_2Zn及びそれらを集合させる二核化配位子を組み合わせることによって,二核金属触媒を反応系中で調製し,CH_2Cl_2溶媒中,0°Cでベンズアルデヒドのアルキル化反応を検討した.イミノジオール二核配位子を添加した場合,二核化配位子を用いない時やトリフェノール,トリオール二核化配位子に比べて良好な収率,エナンチオ選択性が得られた.特にエナンチオ選択性はイミノジオール二核化配位子を添加することで,生成物の絶対配置が逆転することを見出した.またイミノジオール二核配位子を用いると,Ti触媒によるアルキル化反応において触媒サイクル促進のために必要な過剰のTi(O^iPr)_4を添加することなく,最高収率70%で生成物が得られた.本研究では、高精度量子化学計算と合成実験の緊密な連携によって、電子構造制御型二核金属触媒を開発することを目的としている。現在、二つの窒素原子間に電子が非局在化する特異な共鳴構造を有し、置換基を換えることによって二座配位子や架橋配位子として働くことが知られているアミジナート配位子に着目して研究を推進している。今年度は、(1)置換基の適切な位置にルイス塩基部位を導入した金属アミジナート錯体の合成と触媒機能の検討、及び関連研究として(2)Ruジオキソレン錯体の電子状態に関する理論的検討について実施した。(1)については、二座配位子として作用するアミジンと側鎖にルイス塩基部位を有するアミジン、さらにその等価体であるアミドを調製し、塩基存在下で[(p-Cymene)Ru(II)Cl_2l_2とトルエン溶媒中80°Cに加熱することで、対応するRu錯体を合成した。さらにそれらの触媒機能について検討するために、Knoevenagel反応への適用を試みところ、側鎖にルイス塩基部位を有するRuアミジナート錯体は低活性であったものの、その類縁体であるRuアミド錯体は高い触媒機能を有することを見出した。(2)については、Ruジオキソレン錯体の電子状態について理論的解析を行い、ジオキソレン配位子の置換基を修飾することで、Ruの酸化状態を制御することが可能であることを明らかにした。即ち、ジオキソレン配位子が電子求引基を有する時、Ru-ジオキソレン錯体はRu(III)-カテコール錯体の性質を示し、電子供与基を有する時、Ru(II)-セミキノン錯体の性質を示すことを見出した。これは電子求引基のために、Ru-ジオキソレン錯体全体に不対電子が非局在化するためである。

二つの窒素原子間に電子が非局在化する特異な共鳴構造を有し、置換基を換えることによって二座配位子や架橋配位子として働くアミジンを設計基盤として、類例のない金属触媒を開発した。今年度は、(1)二核亜鉛アミジナート触媒、(2)銅アミジン触媒、及び関連研究として(3)キラルブレンステッド酸触媒による不斉合成反応に関する理論的検討について研究を行った。(1)については、(R,R)-シクロヘキサンジアミンから種々の電子的・立体的修飾を施したキラルビスアミジン配位子を合成し、10mol%のキラルビスアミジン配位子存在下、ベンゾイルギ酸メチルにジエチル亜鉛を加えて不斉アルキル化反応を行ったところ、キラルビスアミジン配位子を用いることで、付加反応が優先的に進行し、中程度のエナンチオ選択性で付加体が得られることを見出した。(2)については、ビスアミジン配位子とヨウ化銅より調製した銅-ビスアミジン錯体を用いて、アルデヒド、アミン、アルキンの三成分カップリング反応を検討したところ、環状構造を有する二級アミンにおいて良好な収率でカップリング生成物が得られることを見出した。(3)については、(R)-BINOLから調製されるキラルリン酸ジエステルによる不斉マンニッヒ型反応について理論的検討を行い、反応がプロトン化を経て進行しており、リン酸エステル部位とイミンの2-ヒドロキシフェニル基が2点相互作用する反応経路が有利であることを見出した。また高エナンチオ選択性発現の原因を解明した。
病理診断から薬剤耐性菌の実態に迫る:MRSAの組織化学的検出と院内感染防止対策

臨床分離菌の培養材料(黄色ブドウ球菌、表皮ブドウ球菌、連鎖球菌(肺炎球菌)、腸球菌)をホルマリン固定パラフィン切片化したパネル(ルーチンの病理標本と同条件の試料)を準備した。以下の組織化学的手法について、臨床分離菌パネルを用いて、検出感度と特異性の検討を行った。(1)免疫組織化学:黄色ブドウ球菌、protein A(黄色ブドウ球菌に特異的なタンパク質)、PBP2'(メチシリン耐性を決定付けているタンパク質)に対する市販抗体(いずれもモノクローナル)を使用した。アミノ酸ポリマー法により増感を行った。(2)RNA-in situ hybridization(ISH)法:汎ブドウ球菌および黄色ブドウ球菌16Sribosomal RNA(rRNA)、mec A遺伝子(PBP2'をコードしている)mRNAを標的とする合成peptide nucleicacid(PNA)プローブを作製した。CSA法(タイラミドを利用した超高感度検出系)により増感を行った。(1),(2)を組み合わせることで、病理標本上で、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)およびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌(MSSA)を鑑別しうる再現性の高い検出系を確立した。藤田保健衛生大学病院における約700例の剖検(病理解剖)例を対象として、グラム陽性球菌感染例約50例(疑診例を含む)を拾い上げ、上記組織化学的手法を適応した。33例のブドウ球菌感染例が同定され(MRSA:13例、MSSA:20例)このうち14例は、生前臨床的に認識されていなかった。この事実は、臨床的に見過ごされている黄色ブドウ球菌感染症が存在し、それらが水面下で院内感染の温床を形成している可能性を疑わせるものであった。剖検例では、黄色ブドウ球菌感染例の大多数が、敗血症や細菌性肺炎の形で、死因と密接に関連していることも判明した。免疫組織化学には3種類のモノクローナル抗体(抗黄色ブドウ球菌、抗PBP2'、抗protein A)を選択した。抗原賦活化に加熱処理を用いた場合、protein A活性化による偽陽性反応が出現した。抗PBP2'抗体は加熱処理が必須のため、動物血清を用いたprotein Aに対するブロッキングの検討を行い、条件を確立した。免疫組織化学はすべてポリマー法による増感で検出可能であった。in situ hybridization (ISH)法において、合成オリゴプローブは病理標本上、実用感度が得られなかったため、3種類の標的核酸(汎ブドウ球菌16SrRNA、黄色ブドウ球菌16SrRNA、mecA mRNA)に対するpeptide nucleicacids (PNA)プローブを新規合成した。汎ブドウ球菌16SrRNA 3種類、黄色ブドウ球菌16SrRNA 1種類、mecA mRNA 4種類のプローブを合成し、感度や特異性を検討して最終的に各1種類を選択した。汎ブドウ球菌および黄色ブドウ球菌16SrRNAに対するプローブには、蛋白分解酵素二重処理(lysostaphin+proteinase K)が有用であった。mecA mRNAの検出には加熱処理が必要であった。ISH法にはすべて超高感度増感法(CSAII法;Dako Japan)が必要であった。免疫組織化学、RNA-ISH法の両者について、病理標本上で臨床分離菌を用いた特異性検定を行い、実用性を確認した。剖検700例から抽出したグラム陽性球菌感染症例50例を対象として、上記組織化学を適用した。33例がブドウ球菌感染と判定され、MRSAは13例(感染率1.9%)であった。剖検標本では、検出感度や特異性に限界があり、MRSAをMSSA(メチシリン感受性黄色ブドウ球菌)と判定してしまう傾向が見受けられたが、生前臨床的に未発見のブドウ球菌感染を検出可能であった。

この事実は、臨床的に見過ごされている黄色ブドウ球菌感染症が存在し、それらが水面下で院内感染の温床を形成している可能性を疑わせるものであった。剖検例では、黄色ブドウ球菌感染例の大多数が、敗血症や細菌性肺炎の形で、死因と密接に関連していることも判明した。
血小板由来スフィンゴシン1リン酸によるリンパ球動態の調節機構の解明

[目的]活性化血小板から放出される生理活性脂質,スフィンゴシン1-リン酸(以下SIP)はSIP受容体(SIP_<1-5>)を介して多彩な生理作用(細胞の遊走,生存,増殖,血管新生など)をもつことが知られているが,リンパ球(Tリンパ球)においても強い遊走促進作用が報告されている(Science 296 : 346-349, 2002).近年,動脈硬化の病態形成などに血小板とリンパ球の関連(Circulation 107 : 2140-2145, 2003)が指摘されているが,本研究ではこのような血小板とリンパ球の相互作用にSIPが関与する可能性を解明すべく検討を行った.[方法・結果](1)HPLC法によるコラーゲン刺激血小板上清中のSIP濃度は362.13±105.52nM(mean±SD)であった(n=4).酵素法により,その他関連脂質も測定した.(3)transwell assay法によるJurkat cellの遊走実験では,血小板刺激上清の10倍希釈濃度で最も遊走し,この濃度はSIPを添加して最も遊走した濃度と一致した.遊走はSIP1の阻害剤であるVPC23019によって抑制された.[結論]動脈硬化巣など血小板が活性化される状態下で,S1PがS1P_1受容体に作用しTリンパ球の遊走に関与する可能性が示唆された.[目的]活性化血小板から放出される生理活性脂質,スフィンゴシン1-リン酸(以下SIP)はSIP受容体(SIP_<1-5>)を介して多彩な生理作用(細胞の遊走,生存,増殖,血管新生など)をもつことが知られているが,リンパ球(Tリンパ球)においても強い遊走促進作用が報告されている(Science 296 : 346-349, 2002).近年,動脈硬化の病態形成などに血小板とリンパ球の関連(Circulation 107 : 2140-2145, 2003)が指摘されているが,本研究ではこのような血小板とリンパ球の相互作用にSIPが関与する可能性を解明すべく検討を行った.[方法・結果](1)HPLC法によるコラーゲン刺激血小板上清中のSIP濃度は362.13±105.52nM(mean±SD)であった(n=4).酵素法により,その他関連脂質も測定した.(3)transwell assay法によるJurkat cellの遊走実験では,血小板刺激上清の10倍希釈濃度で最も遊走し,この濃度はSIPを添加して最も遊走した濃度と一致した.遊走はSIP1の阻害剤であるVPC23019によって抑制された.[結論]動脈硬化巣など血小板が活性化される状態下で,S1PがS1P_1受容体に作用しTリンパ球の遊走に関与する可能性が示唆された.