hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞極性タンパクaPKCによる乳腺組織幹細胞の増殖分化制御機構の解析

その結果、aPKCがある幹細胞関連因子を直接リン酸化することを見出し、さらに、リン酸化を受けるアミノ酸残基も特定した。これらの結果は、aPKCがどのようなメカニズムで乳腺幹細胞の機能に関与するかの一端を明らかにしたものである。以上より、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は、マウス乳腺上皮組織を幹細胞解析系のモデルとし、細胞極性タンパクaPKC (atypical protein kinase C)が乳腺幹及び前駆細胞の増殖や分化をどのように調節するかを解明することである。昨年度までに、aPKCによる幹細胞関連因子の直接リン酸化が、乳腺の幹細胞機能の調節に関与する結果を得ていた。本年度は、このリン酸化シグナル伝達の一端を明らかにすることを目的とし、aPKCをベイトとした結合タンパク質の精製と質量分析による同定を試みた。まず、精製用のタグを付加したaPKC発現ベクターを細胞に導入し、タグ付きaPKCを安定的に発現する株を薬剤選択で樹立した。次に、この安定発現株を大量に培養して回収し、細胞抽出液を調整した。そして、精製用のタグを用いてタグ付きaPKCを細胞抽出液から精製した。得られた精製分画を電気泳動して銀染色を行い、ベイト及び共精製された結合タンパク質を可視化した。これら結合タンパク質をバンド毎に切り出し、質量分析によるタンパク質の同定作業を行った。その結果、新たなaPKC結合タンパク質をいくつか見出すことに成功した。そして、結合タンパク質を認識する抗体を用いて、精製分画に対してイムノブロットを行い、aPKCと確かに結合していることを確認した。現在、これらaPKC結合タンパク質が幹細胞関連因子のリン酸化プロセスにどのように関与するのか、乳腺の幹細胞機能をどのように調節するかという一連の解析を進めている。in vitro培養系を用いた解析から、乳腺幹細胞又は管腔前駆細胞におけるaPKCの機能が分かってきた。今後は、aPKCのキナーゼターゲット候補の詳細な解析を生化学的、分子細胞生物学的に行うとともに、移植によるin vivoでの乳腺幹細胞機能の評価を行っていく。まず、aPKCによる幹細胞関連因子のリン酸化がどのように乳腺組織幹細胞に関係するかを調べる。このために、幹細胞関連因子の野生型と変異体を用いた機能解析を進める。さらに、aPKCと幹細胞関連因子がどのように乳腺幹細胞機能を制御するか、その分子メカニズムの全体像に迫るために、aPKCと幹細胞関連因子によって発現制御を受ける共通の遺伝子群を特定する。このために、aPKC及び幹細胞関連因子の遺伝子改変をおこなった乳腺オルガノイドやマンモスフィアを用いて、マイクロアレイ解析を行う。バイオインフォマティクス解析を行い、幹細胞シグネチュアやどのようなシグナル系の変動と相関関係にあるかを明らかにする。また、aPKC及び幹細胞関連因子の遺伝子改変をおこなった乳腺初代培養細胞をマウス乳腺の脂肪体へ移植し、乳腺の再構築を見る実験により、in vivoにおける幹細胞機能に関与するかどうかを検証する。本研究では、購入したFVB/Njcl系統マウスの乳腺から微量な乳腺幹細胞分画をセルソーターで分取し、専用の培地で培養する。本年度は、一回の単位実験当たりに使用するマウスの数や高額な専用培地の量が当初の想定よりも少なくて済んだ。
１３Ｃ呼気試験による消化管機能と咀嚼能率の関連性の解明

咀嚼による食物の細分が不十分であると、胃の機能的負担を増し消化吸収に影響を及ぼすと考えられている。不正咬合者での咀嚼機能の低下はすでに明らかにされているが、胃腸機能については報告は少ない。被験群として、永久歯列を有する不正咬合患者、対照群として同歯学部に所属している学生及び同歯学部附属病院のスタッフより個性正常咬合を有する者を抽出した。胃排出速度の測定は13C呼気試験法にて行い、呼気中13CO2存在率がピークになるまでの時間Tmax(実測値)を求めたところ不正咬合群ではTmaxが有意に遅延し、咀嚼能力は有意に低下していた。咀嚼は、食物を細分し唾液と混和することによって嚥下に適した性状に整え、また食物の表面積を増すことによって消化液との接触面積を増し消化を助ける働きがある。健常成人を対象とし、咀嚼回数、口腔内環境などを変化させた場合の胃排出機能を調べた報告はされているが、咀嚼機能と胃排出速度の関連については未だ不明な点が多く、不正咬合者においては咀嚼機能の低下はすでに明らかにされているものの、胃腸機能については報告は少ない。不正咬合による咀嚼機能低下は胃の機能的負担を増し胃排出速度の低下を招いている可能性が推測され、その関連性を明らかにすることは今後の課題であると考えられる。そこで、本研究では不正咬合による咀嚼機能の低下と胃腸機能の関連性を検討した。被験群として、東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に初診来院した永久歯列を有する不正咬合患者、対照群として同歯学部に所属している学生及び同歯学部附属病院のスタッフより個性正常咬合を有する者を抽出した。前年度に比較し、N数を増加した。胃排出速度の測定は13C呼気試験法にて行い、呼気中13CO2存在率がピークになるまでの時間Tmax(実測値)を求めた。咀嚼機能は咀嚼力判定ガムを80回咀嚼させ、色彩色差計を用いてCIELAB表色系にて定量的に評価した。Tmaxならびに咀嚼能力について、2群間において有意差検定を行ったところ、不正咬合群ではTmaxが有意に遅延し、咀嚼能力は有意に低下していた。不正咬合に伴う咀嚼機能の低下は、胃腸機能を低下させている可能性が示唆された。健常成人を対象とし、咀嚼回数、口腔内環境などを変化させた場合の胃排出機能を調べた報告はされているが、咀嚼機能と胃排出速度の関連については未だ不明な点が多い。不正咬合者において咀嚼機能低下が胃の機能的負担を増し胃排出速度の低下を招いている可能性が推測され、その関連性を明らかにすることは今後の課題であると考えられる。

咀嚼による食物の細分が不十分であると、胃の機能的負担を増し消化吸収に影響を及ぼすと考えられている。健常成人を対象とし、咀嚼回数、口腔内環境などを変化させた場合の胃排出機能を調べた報告はされているが、咀嚼機能と胃排出速度の関連については未だ不明な点が多く、不正咬合者においては咀嚼機能の低下はすでに明らかにされているものの、胃腸機能については報告は少ない。不正咬合による咀嚼機能低下は胃の機能的負担を増し胃排出速度の低下を招いている可能性が推測され、その関連性を明らかにすることは今後の課題であると考えられる。そこで、本研究では不正咬合による咀嚼機能の低下と胃腸機能の関連性を検討した。被験群として、東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に初診来院した永久歯列を有する不正咬合患者、対照群として同歯学部に所属している学生及び同歯学部附属病院のスタッフより個性正常咬合を有する者を抽出した。胃排出速度の測定は13C呼気試験法にて行い、呼気中13CO2存在率がピークになるまでの時間Tmax(実測値)を求めた。咀嚼機能は咀嚼力判定ガムを80回咀嚼させ、色彩色差計を用いてCIELAB表色系にて定量的に評価した。Tmaxならびに咀嚼能力について、2群間において有意差検定を行ったところ、不正咬合群ではTmaxが有意に遅延し、咀嚼能力は有意に低下していた。不正咬合に伴う咀嚼機能の低下は、胃腸機能を低下させている可能性が示唆された。胃排出を評価する検査方法は諸外国や本邦では不透過マーカーを用いたX線法、ラジオアイソトープ(RI)法、アセトアミノフェン法、超音波検査などが用いられているが、いずれの方法もX線やRIによる被爆の可能性、解熱鎮痛剤による肝障害の可能性などの問題があった。Ghoosらによって報告された13C呼気試験法を用いることにより非侵襲的に胃排出測定が可能となった。13Cは炭素同位体の一つで安定同位体であり、放射線被爆が無いため取扱いが容易な標識化合物として注目されているもので、ヘリコバクターピロリの感染診断用剤として13Cー尿素がすでに薬価収載されており、消化器分野では13Cー尿素呼気試験法が臨床応用されている。この13Cを用いて胃排出機能を評価する方法が13C呼気試験法で、13C標識化合物を混和した試験食を摂取させると、標識化合物は胃から吸収されず排出され、十二指腸以下の小腸粘膜から速やかに吸収されて、吸収された13C標識化合物が肝で代謝されることにより13CO2が生成され、肺から呼気中に出現することが知られており、呼気中13CO2存在比の経時的な変化を調べることで胃排出速度を評価できる。この方法を用いることで、歯科に来院する患者を対象としても、安全に検査を実施することができ、順調に研究を進めることができた。
自己主導的なeラーニングを促すPLEs（個別化学習環境）の開発研究

本年度の成果は、主に2点ある。1点目は、前年度に再開発した既存ツール(まなびのスケッチ)を用いて、形成的評価(1対1評価、小集団評価)を実施した。1対1評価では主に操作性の評価をし、おおむね問題なく操作できることが確認できたが、グラフの描き方やコメントの入力方法についてインストラクションの追加が必要なことがわかった(教育システム情報学会全国大会で発表)。そして1対1評価を踏まえて改善したまなびのスケッチを用いて、PBL形式の授業で小集団評価を行った。8名の学生を対象に、約半年間の試用を行い、終了時には質問紙調査を実施した(小集団評価の成果は、次年度発表予定である)。2点目は、平成30年8月にはPLEsのプラットフォームとして採用を決めた「Graasp」の開発者であるローザンヌ工科大学のDenis Gillet氏によるGraaspワークショップに参加した。Graaspの諸機能について理解を深めるとともに、参加者間で本研究について意見交換を行った。ワークショップを踏まえて、GraaspにGoogleカレンダーを組み込むなど、本研究で提案する学習ポータルサイトを再設計した。高橋暁子・根本淳子・竹岡篤永・仲道雅輝・和田卓人(2018.8)リフレクションを促す「学びのスケッチver.2」の開発と形成的評価.第43回教育システム情報学会全国大会(北星学園大学)発表論文集,267-268平成29年度に再開発を行った既存ツール「まなびのスケッチ」を用いて、形成的評価(1対1評価、小集団評価)を実施した。また、Graaspのワークショップを踏まえて本研究における学習ポータルサイトを再設計した。まなびのスケッチの形成的評価は1対1評価の計画であったが、授業実践で小集団評価を行うことができたので、当初の計画以上に進展している。一方で、当初計画の「Graasp」と「まなびのスケッチ」等の既存ツールを連携させた「学習ポータルサイト」は、一部の連携が実現できていないので、やや遅れている。総合的に考えて、おおむね当初計画通りと考え、「おおむね順調に進展している」と判断した。次年度は「Graasp」と「まなびのスケッチ」の連携を完了し、学習ポータルサイトの改善を行う。また、学習ポータルサイトの試用と質問紙調査による形成期的評価を実施する。本研究の目的は、自己主導学習スキル獲得の足場となる学習環境を構築することである。本研究では遠隔非同期型eラーニングを対象とし、これまでに研究開発してきたツール群と新たな既存ツールを共通プラットフォーム上で利用できるようにすることで、個々の学習者が自らの学習環境を設定できるPersonal Learning Environment(PLEs;個別化学習環境)を構築し、自己主導学習スキル獲得の足場とする。平成27年度は、先行研究を踏まえてPLEsの基盤となるプラットフォームの全体設計を行うと同時に、これまでの研究成果物のプラグイン化の検討やプラグインとして利用可能な既存ツールの調査を行った。具体的な成果は次の3点である。1.プラットフォームの全体設計:「自己調整学習理論の学習サイクルの3段階における支援」「協調的な学習環境と個人のワークスペースの活用」「モバイル端末対応」の3点をコンセプトとした全体設計を行った。2.ベーシックプラグインの検討:自己調整学習理論の学習サイクルの3つの段階(計画・遂行・内省)に既存ツールを位置づけ、総称として「ベーシックプラグイン」と呼ぶこととした。計画段階における目標設定・学習計画支援ツールとしては「Googleカレンダー」、遂行段階における自己モニタリング支援ツールとしては先行研究で開発した「Learner's Controlling Map」の改訂版、内省段階における自己評価支援ツールとしては先行研究で開発した「学びのスケッチグラフ」を用いて、学習者の自律的な学びを支援することとした。3.アドバンスプラグインの調査:学習サイクルの3つの段階に直接関連しない「アドバンスプラグイン」として、たとえばFacebookのタイムラインを外部サイトに表示するPage Pluginなどの利用可能性を探った。平成27年度実施計画のとおり、PLEsの基盤となるプラットフォームの全体設計、これまでの研究成果物のプラグイン化の検討、プラグインとして利用可能な既存ツールの調査を行ったため、おおむね順調に進展していると考えた。平成28年度は産休・育休のため代表者は研究を行わなかったが、分担者による調査研究を中心に研究を進めた。具体的には学習計画立案ツールおよびSNS等の調査を行い、次年度に向けてシステム設計を行った。平成29年度より研究を本格的に再開する。研究期間を1年間延長したため、以降も1年間後ろ倒しにして研究を進める。具体的な研究計画は以下のとおりである。平成29年度:初年度の全体設計を踏まえてプラットフォームの詳細設計を行い、画面遷移図等を作成する。同時に各ツールのプラグイン化(既存ツールの拡張)を行う。また、学習支援システム開発の専門家による認知的ウォークスルー評価を行い、設計段階での改善点を洗い出すことで、次年度の開発における手戻りを防ぐ。平成30年度:プラットフォームの開発を行い、各プラグインを組み込んだ学習ポータルサイト(α版)を構築する。各プラグインは、プラットフォームへ組み込む際に場合によっては微修正を行う。そして、評価協力者(5名程度)に協力を得て、形成的評価(1対1評価)を行い、改善点を洗い出す。平成31年度:前年の成果を踏まえて、学習ポータルサイトを改善する。試用と質問紙調査による形成的評価(小集団評価)を行い大幅な改善の必要がないと判断された段階で、β版として広く公開する。平成28年度は産休・育休のため研究を中断した。よって当初の予定よりはやや遅れている。

平成29年度は、既存ツールの拡張として「まなびのスケッチ」ツールの再開発を行い、Googleアカウントによる認証等が実現した。これにより、既存ツールをプラットフォームへのプラグインとしての組み込む準備が整った。その一方で、初年度の全体設計を踏まえてプラットフォームの詳細設計・検討を行った。その結果、プラットフォームを新規開発するのではなく、PLEsとしても利用可能なプラットフォームとして最近注目されつつある「Graasp」を利用することとした。Graaspは主にEU諸国で利用されている学習プラットフォームであり、日本語化がされていなかったことから、研究代表者が翻訳プロジェクトに参加し、日本語対応を実現した。その上で、Graaspを用いて、自己調整学習理論に基づいた自律的な学びを実現するフレームワークを検討した。具体的には、学習者が目標設定・計画立案・学習内容や方法の選択・進捗管理(自己評価)を行うための枠組みを、GraaspのILS(Inquiry Learning Spaces)機能を用いて設計した。ILS機能を用いることで、本研究で提案するフレームワークを、学習者が複製し、カスタマイズして自らの学習環境を整えることが可能となることがわかった。当初計画の通り、PLEsでの利用を目指して既存ツールの再開発を行った。その一方で、プラットフォームの詳細設計を行い、既存の学習プラットフォーム「Graasp」を活用することが妥当と判断したことは、当初計画からの変更点である。しかし、研究全体の進捗としてみれば、遅れはないと考えた。本年度の成果は、主に2点ある。1点目は、前年度に再開発した既存ツール(まなびのスケッチ)を用いて、形成的評価(1対1評価、小集団評価)を実施した。1対1評価では主に操作性の評価をし、おおむね問題なく操作できることが確認できたが、グラフの描き方やコメントの入力方法についてインストラクションの追加が必要なことがわかった(教育システム情報学会全国大会で発表)。そして1対1評価を踏まえて改善したまなびのスケッチを用いて、PBL形式の授業で小集団評価を行った。8名の学生を対象に、約半年間の試用を行い、終了時には質問紙調査を実施した(小集団評価の成果は、次年度発表予定である)。2点目は、平成30年8月にはPLEsのプラットフォームとして採用を決めた「Graasp」の開発者であるローザンヌ工科大学のDenis Gillet氏によるGraaspワークショップに参加した。Graaspの諸機能について理解を深めるとともに、参加者間で本研究について意見交換を行った。ワークショップを踏まえて、GraaspにGoogleカレンダーを組み込むなど、本研究で提案する学習ポータルサイトを再設計した。
スピン軌道相互作用のある強相関電子系の非平衡ダイナミクス

スピン軌道相互作用が顕著な5d遷移金属酸化物Sr_2IrO_4の新奇モット絶縁体状態の基礎物性を解明するために、多軌道模型の基底状態を数値的に調べ、異方的な電荷・スピン分布を持つ特異な量子状態が実現することを明らかにした。多軌道強相関電子系の光誘起絶縁体-金属転移の基礎過程について数値的解析を行い、多軌道系特有のペアホッピング機構によるスピン軌道複合ダイナミクスの特徴を明らかにした。5d遷移金属酸化物Sr_2IrO_4において、強いスピン軌道相互作用に起因して新奇モット絶縁体が実現していることが見出されたが、そのスピン軌道状態やスピン軌道複合ダイナミクスは十分に理解されていない。スピン軌道相互作用由来の新奇磁性・電気伝導特性を探索していく上で、スピン軌道相互作用と電子相関が織り成す量子多体状態を明らかにすることが重要な課題である。そこで、イリジウム化合物に対する有効多体電子模型として、スピン軌道相互作用を取り入れたt_<2g>軌道ハバード模型を構築して、その基底状態について、厳密対角化および密度行列くりこみ群による数値的解析を行った。スピン軌道相互作用により、上向きスピン状態と下向きスピン状態が混じり合うため、スピン一重項状態から有限スピン状態に変化することを明らかにした。また、軌道状態が複素数係数で混じり合った複素軌道状態が実現することを見出した。量子細線など低次元ナノ構造の輸送特性を明らかにするために、一次元拡張ハバード模型接合系に時間依存密度行列くりこみ群を適用して、金属/絶縁体接合や金属/超伝導接合における電子波束の時間発展を調べた。金属/モット絶縁体接合では、電荷ギャップを反映して、電荷波束が接合界面で完全反射するのに対して、スピン波束はモット絶縁体領域に侵入して、スピン注入の状況が実現することが分かった。一方、金属/超伝導接合では、電荷波束が反射される際にホールとして反射され、アンドレーフ反射の様相を波束の実時間ダイナミクスという非平衡現象の観点から捉えることができた。スピン軌道相互作用誘起モット絶縁体Sr_2IrO_4を念頭に、スピン軌道相互作用を含むt_<2g>軌道ハバード模型の基底状態を厳密対角化によって調べた。前年度までの解析で、相互作用パラメータを変化させた場合の相図の概要を得ていたが、今年度はスピン軌道状態と多極子状態の詳細な解析を進め、スピン軌道相互作用の下での多体電子状態の特性について理解を深めることができた。強いスピン軌道相互作用により、基底状態はスピン-重項から有効全角運動量一重項へと変化し、異方的な電荷・スピン分布を持つ特異な量子状態が実現することを明らかにした。また、磁気双極子およびそれと同じ対称性を持つ磁気八極子の相関が優位となることを見出した。この場合は純粋な八極子秩序は実現しないが、電子数が異なる場合や幾何学的フラストレーションがある場合に議論を拡張して、高次の多極子秩序が発現する可能性を探究したい。また、光学伝導度の解析を行い、電荷励起スペクトルのピーク構造がクーロン相互作用やスピン軌道相互作用に応じてどう変化するのかを議論した。多軌道強相関電子系が外部摂動に対してどう応答するのかを明らかにするために、時間変動する電場下の一次元e_g軌道縮退ハバード模型に時間依存密度行列くりこみ群を適用して実時間ダイナミクスを調べた。振動電場を印加すると、時間発展とともにダブロン数が増加していき、ホロン・ダブロンのキャリアが生成される。それに伴って、スピン-重項二量体が形成されるため、反強磁性スピン相関は抑制されることが分かった。一方、ダブロンのペアホッピングによって強軌道状態が壊されることを見出した。これは、多軌道系特有のペアホッピング機構がスピン軌道複合ダイナミクスにおいて重要な役割を果たしていることを示している。スピン軌道相互作用誘起モット絶縁体Sr2IrO4を念頭に、スピン軌道相互作用を含むt2g軌道ハバード模型の基底状態を厳密対角化によって調べた。前年度までに、イリジウム化合物に対応する電子数d5の場合について解析を行い、相互作用パラメータを変化させた場合の相図、スピン軌道状態、多極子状態を明らかにしていた。イリジウム化合物では、スピン軌道相互作用により軌道自由度が消失するが、Ta4+やOs7+など電子数d1の系では、スピン軌道相互作用の影響下でも軌道自由度が活性のままである。こうした電子数が異なる場合について解析を行い、高次の多極子秩序が実現する可能性を指摘した。また、スピン軌道相互作用の下での超伝導の可能性を探究するために、梯子格子系に密度行列繰り込み群法を適用して、クーパー対形成のための束縛エネルギーを調べ、超伝導発現に有利な条件を議論した。LiCuVO4など強磁性フラストレート鎖の磁場相図において、高磁場でスピン多極子状態が実現することが見出され、注目を集めている。

この新奇磁気状態をスピンダイナミクスの観点から明らかにするために、最近接強磁性-次近接反強磁性相互作用が競合する一次元フラストレート量子スピン系の磁場中スピンダイナミクスについて、動的密度行列繰り込み群法を用いた大規模数値計算によって調べた。動的スピン構造因子の磁場平行成分と磁場垂直成分を解析した結果、平行成分ではギャップレスモードが現れ、そのピーク位置が磁化に応じてシフトするのに対して、垂直成分は2マグノン束縛状態形成を反映してギャップモードが現れることを示した。この低次元磁性体のスピン多極子状態と、スピン軌道相互作用系の多極子状態の関連は興味深い問題であり、今後の研究課題として取り組む予定である。強いスピン軌道相互作用の下での基底状態は有効全角運動量に基づいて記述されることが明らかになってきているが、電子が従来持つスピンや軌道の自由度という観点でイメージすることが難しく、その物理的描像の理解を推し進めることが重要な課題であると考えるに至った。そのため、基底状態のスピン軌道状態や多極子状態の解析に注力して、非平衡ダイナミクスに関する研究にやや遅れが生じた。24年度が最終年度であるため、記入しない。スピン軌道相互作用を含むt_2g軌道ハバード模型に時間依存密度行列くりこみ群を適用して、非平衡条件下での実時間ダイナミクスを解析する。DMRGによる多軌道模型の解析を遂行する上での問題点は、軌道自由度を含む多自由度のため、メモリーなど計算機資源の制限から困難を伴うことである。これを克服するアプローチとして、スピン軌道相互作用が強い場合は有効全角運動量が良い量子状態を形成して実質的に軌道自由度が抑制されることに着目して、低温物性に寄与する軌道のみを抽出して自由度を減らした有効模型を解析することも検討している。
頻回受診者の受療行動変容と医療費自己負担制度変更の行動科学的関連に関する研究

S県H市における国民健康保険被保険者の受診状況を診療報酬請求明細書(以下、レセプトとする)を主たる情報源として検討した。レセプトに記載された情報を取り扱う上では、電算化されたレセプトデータを研究者が取り扱う前に、保険者であるS県H市の側で被保険者名および生年月日を削除し、さらに被保険者記番号などの個人同定に結びつく情報を変換する作業を加えることで、S県H市職員以外の者が単独で特定の個人を明らかにすることは不可能なデータセットを構築して個人情報保護の徹底を行った。また、集計の結果は保険者が実施する保健事業の評価指標の一部として還元する予定である。平成14年10月から同15年7月診療分の医科レセプト219,162件について、被保険者記番号からS県H市の側で作成した被保険者単位集計用の一連番号を用いて被保険者単位に各月毎の受診件数を集計した。医療機関の種類や診療科を問わず、月3件以上のレセプトが認められた被保険者を多受診者と定義し、その推移を年齢階級別に検討した。また、平成15年5月時点の被保険者数を分母として、被保険者総数に占める多受診者の割合の推移を平成15年1月1日時点の年齢階級別に検討した。被保険者全体に占める多受診者の割合は平成14年10月の12.1%が最高で、最低は平成15年2月の9.4%であった。平成14年10月から同15年2月にかけて減少し、それ以降は増加に向かう傾向が認められた。いずれの月も70-79歳の年齢階級で多受診者の割合が最高で、10-19歳の年齢階級が最低であった。0-9歳の小児についても毎月2-3%の多受診者が存在し、多受診者の存在は高齢者だけではないことが明らかになった。70歳以上の高齢者では平成14年10月から同15年2月にかけて減少し、それ以降は増加に向かう傾向が認められたが、0-9歳の小児については季節変動は明らかではなかった。高齢者における多受診者の問題を検討する上では季節変動を考慮した対応が重要と考えられた。S県H市における平成14年9月から同15年7月診療分の診療報酬請求明細書(以下、レセプトとする)の内、医科分219,162件から、高額医療に該当する者が保険者全体の医療費に与える影響を把握することを目的として、1件の決定点数が7万点以上であるレセプトを抽出して集計を行った。レセプトデータを研究者が取り扱う前にS県H市の側で被保険者名および生年月日を削除し、さらに被保険者記番号などの個人同定に結びつく情報を変換することで、S県H市職員以外の者には個人同定が不可能なデータセットを構築することにより個人情報保護の徹底を行った。期間中、962件のレセプトが高額医療に該当した。期間中の医科レセプト219,162件に占める割合は0.44%であったが、医療費の合計(医科レセプトの合計、食事除く)116,974,988点は全レセプトの総計668,459,353点の17.5%であり、比較的少数の者が医療費の大きな割合を消費していることが示された。なお、最大値は530,309点であった。レセプトデータセットに疾病名が入力される平成15年5月診療分に限定した上で疾病大分類に見た高額医療費の件数を集計した新生物が27%と最も高い割合であった。続いて、循環器系の疾患の割合が高かった。尿路性器系の疾患の4件は腎不全によるものであった。損傷、中毒及びその他の外因の影響6件の内、3件は骨折によるものであった。病名の入力がなかったレセプトが全体の約6分の1認められた。高額医療に該当するレセプトは全体のごく少数であったが、医療費に占める割合は比較的高くなっていた。高額医療費に該当する者のより詳細な分析が必要である。疾病名の分析は5月分に限られ、主病名は1つに限定されてはいるが、骨折が腎不全とほぼ同じ件数であったことは、医療費の適正化に関して重要な情報である。高額医療費の対策の評価を実施する上では、重複・多受診者も含めたより詳細な分析が必須である。

医療機関の種類や診療科を問わず、月3件以上のレセプトが認められた被保険者を多受診者と定義し、その推移を年齢階級別に検討した。また、平成15年5月時点の被保険者数を分母として、被保険者総数に占める多受診者の割合の推移を平成15年1月1日時点の年齢階級別に検討した。被保険者全体に占める多受診者の割合は平成14年10月の12.1%が最高で、最低は平成15年2月の9.4%であった。平成14年10月から同15年2月にかけて減少し、それ以降は増加に向かう傾向が認められた。いずれの月も70-79歳の年齢階級で多受診者の割合が最高で、10-19歳の年齢階級が最低であった。0-9歳の小児についても毎月2-3%の多受診者が存在し、多受診者の存在は高齢者だけではないことが明らかになった。70歳以上の高齢者では平成14年10月から同15年2月にかけて減少し、それ以降は増加に向かう傾向が認められたが、0-9歳の小児については季節変動は明らかではなかった。高齢者における多受診者の問題を検討する上では季節変動を考慮した対応が重要と考えられた。
医療と健康の分配的正義

本研究計画は、健康がもつ諸特徴を踏まえた上で、医療サーヴィスの分配における患者の責任の考慮に関して新たなモデルを構築するとともに、健康の増進・回復策全般の分配について頑健な分配理念の理論を提案することを目的としている。研究活動を推進した結果、医療分配で個人責任を考慮したモデルと健康の増進・回復策の分配理念のいずれについても、新たな理論を構築すると同時に、関連する諸論点につき考察を深化させることができた。成果物としては、本研究課題および関連の諸主題に関して、多数の英語・邦語の論文を公刊するとともに、国内外の会議にて招待講演・研究報告を行った。この目的を効果的に達するため、医療正義班と健康正義班に分かれて活動しつつ、全体会合を通じて統合化を推進した。平成28年度には、(1)文献の収集・分析による研究蓄積の把握と共有、(2)法哲学的・政治哲学的・倫理学的論点の抽出、(3)先端的研究の捕捉と共有、(4)各メンバーによる理論構築の開始、(5)共同討議による理論彫琢という5つの作業を予定していた。これらの作業はいずれも順調に実施することができた。全体会合では、海外共同研究者・広瀬巌氏(マッギル大学准教授)や、齋藤信也氏(岡山大学教授)に研究報告を行っていただいた他、下妻晃二郎氏(立命館大学教授)らの参加も得られた。さらに、(6)中間成果の発表を種々の機会に行った。主要な中間成果は、国際高等研究所プロジェクトで児玉が企画責任者を務める研究会合において発表された。児玉による包括的提題の後、宇佐美が医療資源分配上の哲学的諸論点について、井上は運平等主義に基づいた医療資源分配論について研究報告を行った。また、他の中間成果・関連成果には、宇佐美による人権の道徳的根拠に関する国際会議報告と非同一性問題の生命倫理学的合意についての論文、野崎が医事法学を法哲学的観点から考察した論文、井上・児玉がリバタリアン・パターナリズムを検討した英語論文、井上による運平等主義に関する英語・邦語の論文と全国学会報告、そして児玉による医療経済評価結果の医療資源配分への応用に関する招待講演、終末期医療に関する国際会議報告、医療倫理の共著の教科書などが含まれる。平成28年度に予定していた5つの研究作業は、すべて予定通り順調に実施できた。(1)文献の収集・分析による研究蓄積の把握と共有、(2)法哲学的・政治哲学的・倫理学的論点の抽出、(3)先端的研究の捕捉と共有、(4)各メンバーによる理論構築の開始、(5)共同討議による理論彫琢である。さらに、(6)中間成果の発表を種々の機会に行うことができた。以上の理由により、研究は当初の計画以上に進展したと言える。平成29年度には、前年度の研究活動をもとに、(4)理論構築と、(5)共同討議による理論彫琢をいっそう推進した上で、(6)成果の発表を行うことを予定していた。(5)共同討議の全体会合では、研究分担者による研究報告の他、海外共同研究者・広瀬巌氏(マッギル大学准教授)や、浦川邦夫氏(九州大学准教授)にも研究報告を行っていただき、また下妻晃二郎氏(立命館大学教授)らの参加が得られた。さらに、(6)成果の発表については、主要な成果として、宇佐美による優先主義に関する国際会議報告と社会保障等についての論文、野崎が生命医学研究を考察した全国学会報告や新型出生前検査を検討した論文、児玉によるインフォームド・コンセント等に関する全国学会招待講演、安楽死の動向を分析した学会報告、倫理学の共著の教科書、そして井上によるリベラル・パターナリズムに関する英語論文、左派リバタリアニズムを擁護する国際会議招待講演、分配的正義の研究書などが含まれる。

成果物としては、本研究課題および関連の諸主題に関して、多数の英語・邦語の論文を公刊するとともに、国内外の会議にて招待講演・研究報告を行った。研究計画の通り、平成29年度前半には、理論構築の進展と共同討議による理論彫琢をいっそう進める。同年度後半には、共同討議による理論彫琢を継続しつつ、成果の個別的・共同的発表を行う。法哲学・法理学国内外での資料収集・意見交換のために旅費を用意していたが、研究分担者の一部が他経費の用務を主として遂行する出張において、用務先で付随的に本研究課題の関連業務を行う場合が比較的多かったため、旅費について次年度使用額が生じた。当初の予定通り、研究分担者の旅費として使用する予定である。
身長発育速度からみた児童・生徒の疾走能力の縦断的分析

第二次性徴を考慮し小学生から中学生まで、疾走速度、歩幅、歩数などの疾走能力の検討を縦断的に行った。身長発育速度ピーク(PHV)年齢をもとにした全体的な最終結論は、論文投稿のため熟考しているが、部分的な結果として、小学生段階は、ピッチの増大、あるいはピッチの低下を抑制することによって、疾走速度が増大することが確認され、中学生段階では男子はストライドの増大により疾走速度が向上したといえるが、女子は中学1年時で疾走速度の増大が停滞していると考えられる。陸上競技の疾走速度について、児童期において、ストライドの増大によって、疾走速度は向上し、ストライドの増大は身長の発育によるところが大きいことが報告(宮丸1990、加藤ら1985)されている。しかし、第二次性徴の時期とされる小学校高学年から中学生の時期は、個々の子どもの発育発達段階に大きな差が出るのが特徴である。この時期の疾走速度は、身長の発育によって左右される可能性が高く、疾走能力が高い児童・生徒は、一般的に身長が高く早熟である可能性を否定できない。個々の子どもたちの発育発達段階がわかれば、個人差に応じた陸上競技短距離の指導を的確に行なうことができる。なお、身長の年間発育量を数年間、調査することによって、子どもの発育発達段階を個々に評価することができる。そこで本研究では、児童・生徒(中学3年生まで)において、(1)体格・体力・疾走能力の分析を縦断的に調査し、各児童・生徒の身長発育速度曲線をもとに疾走能力を検討している。本研究の目的は,児童、生徒(中学3年生まで)において,体格・体力・疾走能力の分析を縦断的に調査し,各児童、生徒の身長発育速度曲線をもとに疾走能力を検討することにある。これまでの研究結果から,疾走能力が高い児童・生徒は,一般的に身長が高い早熟である可能性を否定できない。そこで,小学生から中学生までの第二次性徴を考慮した縦断的な研究を進めることで,身長発育速度ピーク(PHV)年齢をもとに,疾走速度,歩幅,歩数などと考えられている疾走能力の検討を縦断的に行う。19年度は,小学2年生6年生(1学年男児60名女児60名の120名,計600名)である被検者を対象として,疾走能力,新体カテストや体格の測定、分析を行なった。疾走能力については,新体力テストの50m疾走をスタートからゴールまで,10mごとの疾走速度変化を分析するために30m側方にビデオカメラを設置して,各区間の分析が行えるよう撮影を行なった。ビデオ撮影後,映像を再生することにより,各区間の通過時間,疾走速度,ピッチやストライドなどを算出し,データを収集した。また,身長,体重などの体格,文部科学省の新体力テストである,立ち幅跳び,ボール投げ,シャトルラン,握力,上体起こし,長座体前屈,反復横跳びを行なわせ,実態を把握し,本年度のデータとして蓄積した。これらの結果は横断的分析のため論文等にしていないが,2004年にわれわれが報告した結果と同様のことがみられ,疾走速度の増大はストライドの増大によることやストライドの増大は身長の増大によることが確認された。本研究の目的は、児童・生徒(中学3年生まで)において、体格・体力・疾走能力の分析を縦断的に調査し、各児童・生徒の身長発育速度曲線をもとに疾走能力を検討することにある。これまでの研究結果から、疾走能力が高い児童・生徒は、一般的に身長が高い早熟である可能性を否定できない。そこで、小学生から中学生までの第二次性徴を考慮した縦断的な研究を進めることで、身長発育速度ピーク(PHV)年齢をもとに、疾走速度、歩幅、歩数などと考えられている疾走能力の検討を縦断的に行う。20年度は、研究2年目となり、疾走能力、新体力テストや体格の測定・分析を、19年度に小学2年生6年生(1学年男児60名女児60名の120名、計600名)であった被検者を縦断的に分析するため、小学3年生中学1年生を対象として行なった。疾走能力については、新体カテストの50m疾走をスタートからゴールまで、ビデオ撮影後、映像を再生することにより、各区間の通過時間、疾走速度、ピッチやストライドなどを算出し、データを収集した。また、身長、体重などの体格、文部科学省の新体力テストである、立ち幅跳び、ボール投げ、シャトルラン、握力、上体起こし、長座体前屈、反復横跳びを行なわせ、実態を把握し、本年度のデータとして蓄積した。これらの結果はまだデータの蓄積段階であるため論文等にしていないが、2004年にわれわれが報告した結果の一部と比較し、疾走速度の増大はピッチの増大(ピッチ低下の抑制)によることが確認された。

これまでの研究結果から、疾走能力が高い児童・生徒は、一般的に身長が高い早熟である可能性を否定できない。そこで、小学生から中学生までの第二次性徴を考慮した縦断的な研究を進めることで、身長発育速度ピーク(PHV)年齢をもとに、疾走速度、歩幅、歩数などと考えられている疾走能力の検討を縦断的に行う。21年度は、研究3年目となり、疾走能力、新体力テストや体格の測定・分析を、19年度に小学2年生6年生(1学年男児60名女児60名の120名、計600名)であった被検者を縦断的に分析するため、小学4年生中学2年生を対象として行なった。疾走能力については、新体力テストの50m疾走をスタートからゴールまで、ビデオ撮影後、映像を再生することにより、各区間の通過時間、疾走速度、ピッチやストライドなどを算出し、データを収集した。また、身長、体重などの体格、文部科学省の新体力テストである、立ち幅跳び、ボール投げ、シャトルラン、握力、上体起こし、長座体前屈、反復横跳びを行なわせ、実態を把握し、本年度のデータとして蓄積した。これらの結果はまだデータの蓄積段階であるため、全体像は詳細に検討していないが、小学生の各年時の疾走速度増加量について、ストライドの伸長も関わっているが、ピッチの増減量が強く関わっていることが確認された。本研究の目的は、児童・生徒(中学3年生まで)において、体格・体力・疾走能力の分析を縦断的に調査し、各児童・生徒の身長発育速度曲線をもとに疾走能力を検討することにある。そこで、小学生から中学生までの第二次性徴を考慮した縦断的な研究を進めることで、身長発育速度ピーク(PHV)年齢をもとに、疾走速度、歩幅、歩数などと考えられている疾走能力の検討を縦断的に行ってきた。22年度は、研究最終年となり、疾走能力、新体力テストや体格の測定・分析を、19年度に小学2年生6年生(1学年男児60名女児60名の120名、計600名)であった被検者を縦断的に分析するため、小学5年生中学3年生を対象として行なった。身長発育速度から検討しているデータについて完全にまとめきれていない部分もあり継続して分析し、結果を公表していくが、小学生の各年時の疾走速度増加量について、ストライドの伸長も関わっているが、ピッチの増減量が強く関わっていることが重ねて確認された。これらの結果は、男女とも小学生期は向上し続けるが、中学校期は、男子はどの項目も大きく向上し続けるが、女子は大きく向上はせずほぼ最終段階であることが確認された。
高親和性(^3H)Tryptamine結合部位の神経化学的研究

ラット中枢組織由来のシナプス膜を37°C、60分間incubation処理することで、同膜上に存在する〔^3H〕tryptamine結合部位の結合能で約2.4倍増大(一種のup-regulation)する事を見い出したが、この温度依存的高親和性結合部位(K_0=4×10^<-10>H)のtryptamine受容体としての神経薬理学的意義に関し、以下の実験にて検索した。(2)上記高親和性〔^3H〕tryptamine結合部位はラット小脳由来のシナプス膜には存在しない事が判明した。(以上の結果を〔I〕にて発表した。)2.同結合部位の受容体としてのより直接的な探索法として、in vivo系での可塑性について、MAO阻害剤(pargyline、clorgyline)との相互関係の面から検討した。即ち、両薬物を18日間慢性投与した結果、高親和性〔^3H〕tryptamine結合部位の著しい(約50%)減少(down-regnlation)が認められた。(以上の結果を〔II〕にて発表予定)以上、1.2.の知見依り本高親和性〔^3H〕tryptamine結合部位の受容体としての更なる可能性が示唆された。
マイクロチャンネルを流れるガス流の熱伝達に関する研究

マイクロチャンネルはマイクロ熱交換器やマイクロリアクターなど,さまざまな分野での利用が予想され,その流れと熱伝達に関する研究が精力的に行われている.しかし,マイクロチャンネルを流れるガス流の熱伝達について系統的に調べたものはなく,現状ではマイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量を推定できない.本研究の目的は1.マイクロチャンネルの熱伝達について数値解析を行い,その特性を明らかにし,マイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量の推定法を確立すること.2.数値解析結果の検証である.1.については壁面でのスリップの影響が十分に小さく,圧縮性と粘性消散の影響が支配的と考えられる流路高さが10100μmの平行平板流路を流れるガス流について数値計算を行い,壁面の熱的条件が等温および等熱流束の場合の熱伝達特性を明らかにし,さらに通常サイズのチャンネルを流れる非圧縮流れの伝熱量をベースにした伝熱量の推定法を提案した.さらにマイクロチューブの場合についても同様に伝熱量の推定法を提案した.2.についてはマイクロチューブ出口のガス温度をレーザー誘起蛍光法で測定し,数値解析結果との比較を行い,レーザー誘起蛍光法によるマイクロチャンネルを流れるガス温の測定の可能性について検討を加えた.マイクロチャンネルはマイクロ熱交換器やマイクロリアクターなど,さまざまな分野での利用が予想され,その流れと熱伝達に関する研究が精力的に行われている.しかし,マイクロチャンネルを流れるガス流の熱伝達について系統的に調べたものはなく,現状ではマイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量を推定できない.本研究の目的は1.マイクロチャンネルの熱伝達について数値解析を行い,その特性を明らかにし,マイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量の推定法を確立すること.2.数値解析結果の検証である.1.については壁面でのスリップの影響が十分に小さく,圧縮性と粘性消散の影響が支配的と考えられる流路高さが10100μmの平行平板流路を流れるガス流について数値計算を行い,壁面の熱的条件が等温および等熱流束の場合の熱伝達特性を明らかにし,さらに通常サイズのチャンネルを流れる非圧縮流れの伝熱量をベースにした伝熱量の推定法を提案した.さらにマイクロチューブの場合についても同様に伝熱量の推定法を提案した.2.についてはマイクロチューブ出口のガス温度をレーザー誘起蛍光法で測定し,数値解析結果との比較を行い,レーザー誘起蛍光法によるマイクロチャンネルを流れるガス温の測定の可能性について検討を加えた.マイクロチャンネルはマイクロ熱交換器やマイクロリアクターなど,さまざまな分野での利用が予想され,その流れと熱伝達に関する研究が精力的に行われている.しかし,マイクロチャンネルを流れるガス流の熱伝達について系統的に調べたものはなく,現状ではマイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量を推定できない.本研究の目的は1.先行研究(解析)で明らかにした等温壁面を持つマイクロチャンネルの熱伝達特性の検証2.等熱流束壁面を持つマイクロチャンネルの熱伝達について数値解析を行いその特性を明らかにし,マイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量の推定法を確立することである.1.についてはマイクロチューブ出口でのガス温度をレーザー誘起蛍光法で測定し,先行研究の検証を行うが,実験装置はほぼ出来上がっており,ガス温度測定の予備実験を開始したところである.2.については壁面でのスリップの影響が十分に小さく,圧縮性と粘性消散の影響が支配的と考えられる流路高さが10100μmの等熱流束壁を持つ平行平板流路を流れるガス流について数値計算を行い,その熱伝達特性を明らかにし,さらに通常サイズのチャンネルを流れる非圧縮流れの伝熱量をベースにした伝熱量の推定法を提案した.さらにマイクロチューブについても解析中である.マイクロチャンネルはマイクロ熱交換器やマイクロリアクターなど,さまざまな分野での利用が予想され,その流れと熱伝達に関する研究が精力的に行われている.しかし,マイクロチャンネルを流れるガス流の熱伝達について系統的に調べたものはなく,現状ではマイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量を推定できない.本研究の目的は1.マイクロチャンネルの熱伝達について数値解析を行い,その特性を明らかにし,マイクロチャンネルを流れるガス流の伝熱量の推定法を確立すること.2.数値解析結果の検証である.1.については壁面でのスリップの影響が十分に小さく,圧縮性と粘性消散の影響が支配的と考えられる流路高さが10100μmの平行平板流路を流れるガス流について数値計算を行い,壁面の熱的条件が等温および等熱流束の場合の熱伝達特性を明らかにし,さらに通常サイズのチャンネルを流れる非圧縮流れの伝熱量をベースにした伝熱量の推定法を提案した.さらにマイクロチューブの場合についても同様に伝熱量の推定法を提案した.2.についてはマイクロチューブ出口のガス温度をレーザー誘起蛍光法で測定し,数値解析結果との比較を行い,レーザー誘起蛍光法によるマイクロチャンネルを流れるガス温の測定の可能性について検討を加えた.
オントロジーの多次元的視点管理に基づく領域横断型セマンティックデータの知的探索

本研究では,様々な対象領域の知識を機械可読な形式で格納した構造化データ(セマンティックデータ)を,利用者の目的や観点に応じて柔軟に,かつ,領域横断的に探索し,有用な知識を効率的に導き出すことを可能とする「オントロジーの多次元的視点管理に基づく領域横断型セマンティックデータの知的探索」技術を開発した.これにより,様々なセマンティックデータを対象に,ユーザの関心に応じた視点から「知識のつながり」を見つけ出したり,比較したりすることが可能となり,様々な知的システム開発の基盤となるソフトウェアモジュールとして利用できるようになった.平成25年度は,これまでの研究成果を発展させて,本研究の目的である複数領域を横断したセマンティックデータの知的探索の技術的基盤を確立するために,中心となる概念的・技術的課題と,それらの課題の解決方針を検討した.具体的には,下記の項目についての研究を実施した.(1)知的探索に関わる諸概念をオントロジー的に考察して,クラス(概念)レベル・インスタンスレベルの探索と,各レベルにおける探索方法の違いについて考察し,特に,クラスレベルにおいてはオントロジー記述言語の仕様に依って,抽出すべき関係性を整理することの必要性を明らかにした.実装レベルにおいては,オントロジーレベルのAPIや推論機構,RDFベースのクエリ言語であるSPARQLを利用する方法のいずれかを選択,組み合わせるという方針を決定した.(2)オントロジー探索の視点を“注目する概念定義の構造を段階的に展開することで,探索範囲の意味的境界を適切に管理する技術"を利用し,視点管理・選択を円滑に行うことを可能とする「オントロジーに基づく多次元的視点管理」手法を開発し,プロトタイプシステムを実装した.(3)「視点に基づくオントロジー探索結果(概念マップ)の比較・集約」手法の設計・試作を行い,国際ワークショップ内で同ツールを利用したハンズオンセッションを開催し,利用者からのフィードバックを受けた.(4)本研究における知的探索技術の適用対象をこれまでの「オントロジー(クラスレベルの知識)」からLinked Dataを中心とした「インスタンス間の関係(個々の具体的レベルの知識やデータ)」に拡張するに当たり,Linked Dataの検索言語として広く利用されているSPARQLを用いて,探索に必要なWebベースの基本検索ツールを複数試作し,オープンソース・ソフトウェアとして公開した.(1)昨年度までに開発した「オントロジーに基づく多次元的視点管理」手法,および「視点に基づくオントロジー探索結果(概念マップ)の比較・集約」手法を,利用者のフィードバックを受けて改良した.対象領域としては,サステナビリティ学などの専門分野と合わせて,DBpediaやWordnetなどの汎用なデータセットについても利用を検討し,システムの汎用化を行った.さらに,両者を統合することで,セマンティックデータの知的探索の基盤技術となるソフトウェアモジュール群として整備した.(2)前年度に検討した方針に従って,本研究における知的探索技術の適用対象をこれまでの「オントロジー(クラスレベルの知識)」から,Linked Dataを中心とした「インスタンス間の関係(個々の具体的レベルの知識やデータ)」に拡張した.具体的には,ライフサイエンスなど専門分野のLOD,DBpediaなどの一般知識を対象としたLODの双方を適用事例とし,それらのLODが提供しているSPARQLエンドポイント(検索用のAPI)での利用を可能とした.その際に,Linked Dataの記述に用いられている語彙の概念定義(オントロジー)の詳細度と,適用可能な知的探索手法の種類の関係性から,Linked Data技術にオントロジー工学的な要素を付与する効果を検討することで,提案手法の実現に向けた技術的課題を数え上げ,次年度以降の研究計画の詳細化を行った.(3)成果として得られたソフトウェアモジュールを組み上げることで,「オントロジーの多次元的視点管理に基づく領域横断型セマンティックデータの知的探索」システムの初期版を開発し,Webサイト上で公開した.(4)開発した知的探索システムを,サステナビリティ学における複数領域の専門家やステークホルダーを対象とした応用システムの開発に試験的な適用を開始した.(1)昨年度までに開発した知的探索システムを,サステナビリティ学における問題解決支援・合意形成支援・発想支援等に適用し,システムの基本的な性能評価を行った結果に基づき,提案した知的探索手法,その基盤技術,それらを実装したモジュール群,およびセマンティックデータの知的探索システムの初期版の改良を行った.具体的には,「オントロジーにおけるクラスレベルの知識」に加えて「具体事例にに直結するインスタンスレベルの知識」を対象とした探索機能,および,特定の事例を中心とした探索範囲の適切な絞り込みが機能を開発した.(2)提案手法の対象を,Linked Dataに準拠した形式(RDF)以外の様々な形式で公開されているOpen Dataに拡張するため,Open Dataの公開フォーマットとして利用されることが多いCSV形式のデータをRDF形式に変換するツールを開発した.本ツールの特徴は,セマンティックデータとしての構造化に重要な,標準的な語彙の設定を補助する推薦機能を有している点と,変換に用いる情報をテンプレートとして保存することで,元データが更新された際に,簡単にRDF形式のデータも更新できる点にある.これにより,既存のOpen Dataを提案システムの探索対象として取り込むことが可能になる.(3)これまでの全成果を統合し「オントロジーの多次元的視点管理に基づく領域横断型セマンティックデータの知的探索システム」を完成させる.

(4)セマンティックデータの知的探索技術の応用事例の1つとして,自治体がWebサイトで公開している新着情報のRSS(ホームページの新着情報を配信するフォーマット)を収集し,様々な探索処理が行いやすいLinked Dataに変換することで,様々な知的探索を可能とするシステムを開発し,試験的なデータ収集と解析の試行を行った.当初,計画していた知的探索システムに必要な機能の実装は,一通り完成し,計画していたサステナビリティ学分野および自治体などのオープンデータを対象とした試験的な利用が行えているため,研究の進捗はおおむね順調であるといえる.(1)昨年度の研究において,サステナビリティ学を適用事例とした応用システムの評価結果に基づいて改良を行った「セマンティックデータの知的探索システム」の更なる機能拡張を行った.具体的には,インスタンスレベルの知識を探索する際に,クラスレベルの知識の一部を省略した情報提示を行うことが,領域の専門家にとって理解を助ける可能性があることが示唆されており,それを探索システムの新機能として設計,実装した.(3)(1)-(2)上記の研究項目で開発した新機能を,昨年度までに開発した「オントロジーの多次元的視点管理に基づく領域横断型セマンティックデータの知的探索システム」と連携させるよう機能拡張した.(4)完成したシステムを,昨年度までに試験的に適用したサステナビリティ学領域の応用事例に再適用することで,初期版で見られた問題点が改善されたことを確認した.さらに,他領域での応用事例として,Open Dataとして公開されている行政データへ適用することで,システムの汎用性および有用性を確認した.(5)完成したシステムをWebサイトでフリーソフトウェアとして公開し,一般の利用者に成果を還元した.本研究では,様々な対象領域の知識を機械可読な形式で格納した構造化データ(セマンティックデータ)を,利用者の目的や観点に応じて柔軟に,かつ,領域横断的に探索し,有用な知識を効率的に導き出すことを可能とする「オントロジーの多次元的視点管理に基づく領域横断型セマンティックデータの知的探索」技術を開発した.これにより,様々なセマンティックデータを対象に,ユーザの関心に応じた視点から「知識のつながり」を見つけ出したり,比較したりすることが可能となり,様々な知的システム開発の基盤となるソフトウェアモジュールとして利用できるようになった.当初の計画通りにシステムの開発が進んでおり,各領域のデータを対象とした提案手法の適用も試験的に開始できている点から,おおむね順調に進展していると言える.応用システムの開発への本格的な適用については,今後の課題であるが,領域の専門家との適用方法の検討を開始しており,既に本格的な適用の方向性が確認できているため,研究の進捗状は問題が無いと考えている.今年度までの成果を踏まえ,知的探索システムの更なる改良と,さまざまな事例への適用を進める.具体的には,サステナビリティ学分野においては,オントロジーの概念構造を,領域の専門家の関心に応じて選択的に表示することが有用であるという知見が,これまでの研究で得られており,それを知的探索システムの機能として設計,実装することで,より柔軟な活用が見込まれる.