hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
制御された不安定床面上での歩行の分析によるヒトの姿勢制御機構の解明

様々な環境下で適応的に運動を実現するヒトの制御則を、不安定環境下での歩行・走行実験によって調べた。計測した運動の統計解析の結果から、脚軸回転による移動運動と伸縮運動の独立性が見られたため、環境に応じた伸縮運動の変化に伴う身体剛性の変化に注目した。バネ付き靴を履くことで身体剛性を低下させると、ヒトは全身の運動を靴の剛性に揃えるように変化させることが分かった。一方、床にバネを取り付けることで環境の剛性を低下させると、身体剛性は変化せず、デューティ比を調整して対応することが分かった。力学解析により、様々な環境下で運動を実現する共通した制御則を調べたところ、脚軸長を一定に保つ制御系の存在が示唆された。様々な環境下で歩行できるヒトの運動制御則を解明し、環境適応性を持つ機械の設計論へ応用するため、本研究では、1不安定な床上での歩行実験2異なる安定条件下での歩行実験の解析による特徴抽出3力学解析を行うことを計画している。本年度は1ばねによって安定性を変えられる床上でのヒトの歩行実験及び2異なる安定条件下での歩行実験の解析を行った。1歩行実験では昨年度製作した、トレッドミルにばねを取り付けて歩行時の床の安定性を変えられる実験装置上で歩行実験を行った。様々なばね定数のばねを用いて床の固さを変化させることで、床の固さ(安定性)を様々に変えた環境下での歩行中の関節の動きを、モーションキャプチャシステムを用いて計測した。2計測した歩行運動から、歩行周波数・立脚期間・遊脚期間・デューティ比を導出し、床の固さ毎に比較を行ったところ、床の固さ(安定性)が下がると立脚期間が増加・遊脚時間が減少し・それに伴ってデューティ比が変化した一方、歩行周波数についてはほとんど変化しないことが分かった。さらに、足角度を立脚期の脚軸角度(腰から足先までの線を脚軸としたときの、垂直線と脚軸の角度)を導出したところ、離地時刻における脚軸角度が床の固さによらず一定であることが分かった。これらの結果から、ヒトは床の固さ(安定性)が下がると、歩行周期を変えずに立脚期の足の動きを遅くし、常に同じ脚軸角度が一定になった時に離地するという戦略をとっていることが分かった。様々な環境下で歩行・走行できるヒトの運動制御則を解明し、環境適応性を持つ機械の設計論へ応用するため、本研究では、1不安定な床上での歩行実験2異なる安定条件下での歩行実験の解析による特徴抽出3力学解析を行うことを計画していた。本年度は2ヒトの走行実験の計測による運動の特徴抽出3計測した運動データと力学モデルを基にした力学解析を行った。2トレッドミル上で、様々な速度で走行中のヒトの関節・重心運動の計測を行った。計測したデータに対して、特異値分解を行い、関節運動を空間的特徴と時間的特徴に分解したところ、走行中の関節運動における時間的特徴(歩行リズムのパターン)は変化せず、空間的特徴(脚軸の角度や長さの関係)に変化が表れることが分かった。3実験で見られた、走行速度に応じた関節運動の空間的特徴がどのように調整されているかを調べるために、走行中の身体を質点、走行中の脚の動きをバネ-ダンパ系によって表した、ヒトの走行運動の力学モデルを構成し、実験データがどのような運動制御則によって構成されているかを調べた。実験で得られた走行中の質量中心の動きと、シミュレーションで得られた質点の動きが合うように、制御パラメータを探索したところ、走行速度に応じて脚剛性を調整するフィードバック制御則の存在を示す結果が得られた。不安定な環境上での歩行の調整機構を調べるために、本年度は(1)実験装置の開発及び(2)ばね付き靴を用いた不安定環境下での歩行・走行実験(3)外乱条件下での歩行実験を行った。(1)実験装置の製作では、トレッドミルを載せた板をばねで土台と固定し、ばねの固さを変えることで、安定性を変えられる装置を製作し、歩行実験を行う環境を整えた。(2)実験製作と並行して、床ではなく、靴底にばねを付けることで異なる剛性条件を設定し、トレッドミルの速度を徐々に変えながら歩行・走行中の関節運動を計測した。トレッドミルのベルト速度によって決まる歩行・走行速度を実現するために、通常の靴条件では脚軸を振る運動の振動数と歩幅の2つを変化させるのに対し、低い身体ばね剛性を持つ靴を履いて走行を行うと、常に一定の脚軸振動数をとり、歩幅のみで目標の走行速度に対応するような運動調整を行うことが分かった。このことはヒトが固有振動数を陽に利用して環境適応を行うメカニズムの存在を示す基礎的なデータを提供しており、今後は製作した実験装置を用いることで、より詳細な運動調整メカニズムの解析を行う。

(3)歩行中に外乱を加え、運動の変化を調べることで、不安定化した運動が定常歩行に戻るプロセスを調べた。その結果、外乱前と不安定歩行への復帰後の運動では、位相に偏差が見られた。これによって歩行の位相を調整することで安定化を図る運動調整メカニズムの存在を示した。本研究の目的は、1ばね付き床面上での運動の計測、2計測した運動の解析による特徴抽出、3力学解析を通して、不安定な環境下での歩行運動の調整メカニズムを明らかにすることである。本年度は1ばね付き床面上での運動計測を主に行い、様々なばね定数を持つ床条件での歩行を計測できたことから、95%達成したと考える。2計測した運動の解析による特徴抽出については、特に歩行中のキネマティクスの特徴についてはほとんど抽出できたと考えられ、安定性の異なる環境下でヒトがどのような制御戦略を持っているかについての仮説を構築することができたため、80%達成したと考えている。3力学解析については、現在歩行の多リンクモデルの構築を行っており、定常歩行状態での力学解析について行ったが、不安定環境下における、本研究での結果を基にした解析については行っていないため、達成度は25%程度と考える。以上より、全体の研究の中で70%程度が終了した。研究期間が3年間のプロジェクトであるので、順調に研究が進んでいると考えている。本研究の目的は、(1)ばね付き床面上での運動の計測、(2)計測した運動の解析による特徴抽出、(3)力学解析を通して、不安定な環境下での歩行運動の調整メカニズムを明らかにすることである。(1)ばね付き床面上での運動計測については、実験装置の開発が完了したこと、ばね付き床面上での解析は行っていないが、代わりにばね付き靴を用いた低剛性環境下での歩行実験を完了したことで70%,(2)計測した運動の特徴抽出については、ばね付き床面上の歩行の解析は行っていないが、ばね付き靴を用いて実験解析を行い、低い身体剛性下での運動調整メカニズムの特徴を示すことができたため50%、(3)力学解析については、未完であるため、全体の研究の中で40%程度が終了した。本年度の研究で様々な歩行環境下におけるヒトの歩行運動のキネマティクスの特徴を抽出し、常に一定脚軸角度において離地し、離地期間を変えながら全体の歩行周期を一定に保つというヒトの制御戦略についての示唆を与えることができた。また、それと同時に速度変化や床の傾斜が変化する環境下での歩行実験を行い、環境変化に応じてヒトが歩行の特徴のうち、一部のみを変化させているという結果を得ている。今後はこのように歩行環境が変化する状況におけるヒトの制御戦略を、力学シミュレーションを用いた力学解析の観点から検討し、実験によって得られた制御戦略が実際に安定性に寄与することかどうかを検討する。本年度開発した実験装置を用いて歩行実験を行い、床剛性の低下に応じた運動変化を調べる。本年度のばね付き靴を用いた身体剛性の低下による運動調整の解析において示した固有振動数に基づく運動調整のメカニズムが、床剛性の変化においても同様に見られるかを調べ、さらに床を固定しているばねを徐々に変えることによって、剛性と運動の関係を調べる。また得られた調整メカニズムを用いたシステムモデルを構築して、力学シミュレーションを行い、このような運動調整メカニズムの姿勢制御における力学的役割を解明する。
フッ素含有率および結晶性の傾斜構造を有するシート状耐酸性アパタイトの開発

厚さ数μmのシート状アパタイト(Ap)を歯質表面に貼り付けることにより、齲蝕の発生を劇的に抑えることができる、歯科用新素材を創出することを目的として、「表面が齲蝕しにくい高結晶性フッ化アパタイト(F-Ap)、裏面が歯質に結合しやすい低結晶性ハイドロキシアパタイト(H-Ap)」の構造を有する、「フッ素含有率・結晶性傾斜型F-Ap / H-Apシート」の作製法の検討を行った。パルスレーザーデポジション法の成膜条件を最適化した結果、得られた高結晶F-Ap膜はOH基を含まず、pHが5以下まで耐酸性を持つことが示された。これを、従来開発したH-Ap作製法と組み合わせ、傾斜構造を実現できることを示した。本研究はシート状のアパタイトを歯質表面に貼り付けることにより、齲蝕の防止ができる歯科用新素材開発を大目標としており、当研究助成期間内には「フッ素含有率・結晶性傾斜型F-Ap/H-Apシート」を開発することまでを目的としている。ここで、F-Apはフッ化アパタイト[Ca10(PO4)6F2]、H-Apはハイドロキシアパタイト[Ca10(PO4)6(OH)2]の意味であり、表面に耐酸性が強く齲蝕しにくい高結晶性F-Ap、裏面に歯質と結合しやすい低結晶性H-Apの構造を有する歯科治療・予防用素材を実現する。H25年度までに、パルスレーザーデポジション法でF-Ap膜の作製法を確立した。エネルギー分散型X線分光分析法(EDX)と赤外分光法(FT-IR)を用いた評価により、OH基を全く含まない純粋なF-Ap膜が形成可能であること、また、X線回折(XRD)により結晶構造を有する(アモルファスでない)F-Ap膜が形成される条件を得ることができた。耐酸性に関しては、pHの異なるリン酸バッファー溶液を用いた溶解試験を行った結果、H-Apの場合と比べて耐酸性が向上していることが証明された。F-Ap/H-Apの2層膜化に関しては、同一チャンバ内でターゲットを変更することで実現できることまでを確認している。アニーリングによるフッ素含有率・結晶性の傾斜構造の作製については、当年度内で行うに至らず、最終年度の課題として残った。当初計画で掲げたスパッタリング法を用いた場合のF-Ap膜の作製と、そのレーザーデポジション法との比較については、現在まで試みた成膜条件においては、前者の成膜レートが1桁以上低く、数ミクロンレベルの厚みを有する自立型シートを作製するには現有設備の範囲内で行うには効率が悪いと結論付けた。成膜装置の変更を伴う将来への可能性を残しつつ、以後の実験はパルスレーザーデポジション法で行うこととした。シート状のアパタイト(Ap)を歯質表面に貼り付けることにより、齲蝕(虫歯)の発生を抑えることができる歯科用新素材を創出することを目指し、耐酸性を示すフッ化アパタイトを用いて、「フッ素含有率・結晶性傾斜型F-Ap / H-Apシート」の開発を目的としている。(F-Apはフッ化アパタイト、H-Apはハイドロキシアパタイトとして記す。)H24年度は、本研究のキーマテリアルであるF-Apの単層薄膜を作製する手法についての検討を行った。まず、既存のスパッタリング装置に対し、真空ポンプの排気終端にハロゲンフィルターを取り付け、それを介して強制室外排気する改造を施した。これは、成膜中に真空チャンバ内で極微量のフッ素ガスが発生する可能性があるため、実験中の安全を配慮したものである。室温で作製したスパッタ膜に対しエネルギー分散型X線分析装置を用いて成分分析を行ったところ、H-Apの場合と明らかに異なり、フッ素が含まれていることが示された。Ca,P,Fの組成比はCa10(PO4)6F2と一致はしていなかったが、ファーストステップとして、H-Apの場合と同一条件で結晶化のための熱処理を試みた。その試料に対し、X線回折のθー2θ法を用いて結晶性の評価を行ったところ、F-Apの結晶構造を示すピークは見られなかった。そこで、ポストアニールの温度をパラメータとして上記の前後200°Cの範囲で変化させたところ、同様にF-Apの結晶構造は得られなかった。この結果から、温度以外のアニール条件、膜の組成比の制御、成膜時の温度などの条件を詳細に検討する必要があることが明らかとなり、来年度の課題として残った。齲蝕防止が可能な歯科用新素材として、歯質表面に貼り付けることができる耐酸性シート状アパタイトの開発を目標として研究を行った。

パルスレーザーデポジション法で作製したフッ化アパタイト(F-Ap)膜に関し、「OH基を全く含まない純粋なF-Ap膜が形成可能であること」、「結晶構造を有するF-Ap膜が形成される条件が存在すること」、さらに「pH<5の酸性環境下でもこのF-Ap薄膜が溶解しない耐酸性を示すこと」をH24,25年度に示した。H26年度は、本研究の最終目標である、「フッ素含有率・結晶性傾斜型F-Ap/H-Apシート」を実現する構造の作製法についての検討を行った。単層のF-Apではなく、上記の傾斜構造を形成する理由は、アモルファスハイドロキシアパタイト(H-Ap)が歯質との接着や再石灰化に重要な役割を果たしているという報告に基づいており、このアモルファスH-Apを歯質との接着層に用いることを想定しているためである。まずF-Apターゲットを用いドライO2のみでF-Apを成膜し、一定の膜厚に達した後、バブリングを通したウエットO2を導入し徐々にH2O濃度を上げることでOH基が取り込まれる確率を高める。その後in-situでH-Apターゲットにかえ、ドライO2を遮断し、ウエットO2のみでH-Apを成膜し、最後に基板温度を下げアモルファス層を形成する方法を検討した。作製した試料に対し光電子分光装置を用いて元素分析を行った。イオンエッチングと元素分析を交互に行うことにより、膜の深さ方向にF, Ca, Pの濃度分析を行った結果、予想通りにグラデーション層(濃度勾配)が形成されていることが示された。デバイスプロセス初年度は、F-Apの焼結ターゲットの準備に時間を要したことが原因でレーザーデポジションによる実験ができなかったため、当初計画からかなりの遅れを生じていた。2年目となる今年度は初年度の遅れも取り戻し、「研究実績の概要」で述べた通り、1単層F-Apの作製、2EDX, FT-IR, XRDによるF-Ap膜の品質評価、3F-Ap膜の耐酸性評価、4レーザーデポジション法とスパッタリング法の比較、についての実験を行った。当初計画から一部遅れている事項として、「F-Ap/H-Apの2層膜のフッ素含有率・結晶性の傾斜構造作製とその確認」については実験途中の段階にあり、結論を得るに至っていないものの、全体的には概ね計画通りの進捗状況であるといえる。F-Apのターゲット作製において、粉末をプレス・焼結したものが機械的に脆く、当初計画していたパルスレーザーデポジション法に用いるためには十分でないことが分かった。そこで、粉末ターゲットを使用できる平成25年度以降に実施の予定をしていたスパッタリング法を用いた成膜を行う様、スケジュールを入れ替えた。薄膜の結晶化のための成膜条件を未だ見出すことができていないため、その耐酸性評価を開始するに至っていない。一方、イオン濃度計を用いた耐酸性評価方法は、粉末材料を用いて予備実験を進めてきているため、F-Ap膜が得られ次第進めることができる状況にある。また、平成25年度にはリン酸カルシウムとフッ化カルシウムのペレットターゲットを入手できる見込みとなったため、これを交互にアブレーションすることで次年度にはレーザーデポジション法による成膜を試みることが可能となった。2年目の年度末には、概ね当初の計画通りに回復可能であると考えている。F-Ap/H-Apシートのフッ素含有率と結晶性に関し、膜厚方向への傾斜構造を形成することを最終目的としているが、この実現に当たり当初計画では2つの方法を検討することを掲げている。その1つは前述のアニーリングによる熱拡散を用いる方法、2つ目は成膜時に雰囲気ガス成分の分圧を変化させることにより、膜の堆積中に取り込ませる元素の濃度に勾配を持たせる手法である。
ヘリコバクターピロリ-の遺伝子多様性の機序解明・DNAポリメラーゼの解析

ヘリコバクターピロリ-の遺伝子多様性の機序を解明するために、この菌のDNAポリメラーゼの解析を試みた。H.pyloriDNAポリメラーゼ遺伝子をクローニングするためのプロープをDegenerated PCRにより作成した。このプロープ作成のためには、Gene bankを検索し、過去に発表されている大腸菌DNAポリメラーゼ遺伝子やTaqDNAポリメラーゼ遺伝子などのアラインメントを行いConserved regionを決定した。その部位の含む最適なPCR primerを選択しdegenerated PCRを行った。その結果、800dpのPCR産物を得た。このPCR産物が目的のものか確認するため塩基配列を決定し、Gene bankのデーターベースを用いてホモロジーを検証したところ、大腸菌のDNAポリメラーゼと非常に高い相同性を示し、このPCR産物がDNAポリメラーゼであることが証明された。次に、このPCR産物をプロープとしてH.py/orf遺伝子ライブラリーのスクリーニングを行った。ライブラリーはUniversity of WashingtonのBerg博士が作成したコスミドライブラリーを用い、コロニーブロットでサザンハイブリダイゼイションを行い陽性のコロニーを探した。約3050kbのH.pylorf遺伝子断片をもつクローンを70クローンほど検索した結果、目的遺伝子を含むクローンが見つかった。このクローンを数種類の制限酵素で切断した後、アガロースゲル電気泳動を行い同一プロープを用いてサザンハイブリダイゼーションを行って再確認したところ、XbaIフラグメント(約1520kb)に目的遺伝子が存在することをつきとめた。現在、このクローンのサブクローニングと塩基配列の決定を行っている途中である。
ヒト造血幹細胞におけるポリコーム遺伝子群による制御機構

本年度は造血幹細胞移植細胞とポリコーム遺伝子群との関連を検討した.昨年度に得たマウス骨髄細胞培養系モデルを用いた基礎データに基づき,以下のとおりの研究を実施した.(1)ヒト骨髄細胞および膀帯血造血細胞のポリコーム遺伝子群(Bmilとmel-18》のmRNA発現量を定量的PCRで解析し,核内蛋白をフローサイトメトリーで解析した.結果,マウスモデルの基礎データと同様にBmilをもつ骨髄細胞はMel-18が少なく,Mel-18をもつものはBmilが少ないという結果を得ることができた.(2)またヒト骨髄細胞および臍帯血造血細胞を各分化段階で純化し,ポリコーム遺伝子群(BmilとMel-18)のmRNA発現量を定量的PCRで解析した.興味深いことにより未分化な幹細胞にはMel-18が少なくBmilが多いという結果を得ることができた.(3)臨床上骨髄移植で用いる骨髄移植源は様々な細胞群からなる.この細胞群のポリコーム遺伝子群の発現バランスを解析し,細胞数や表面抗原ではなく,転写制御因子から細胞機能予測が可能か否かを解析した.結果、Bmil/Mel-18比が高い場合は造血幹細胞の自己複製能に運命決定付けられた細胞が多いため,分化して末梢に反映されるまでの時間がかかり,Bmil/Mel-18比が低いということは,造血幹細胞が分化に運命決定付けられた細胞もしくは前駆細胞が多く含まれているために,造血回復が早いという結果を得ることができた.(4)現在は上記の結果を論文投稿準備中であり,更にそのメカニズム解析のため,下流の遺伝子発現をRT-PCRで解析中である.本研究結果を踏まえ来年度は,蛋白輸送ペプチドであるTATとポリコームの融合蛋白を作成し,血液学の聖域である造血幹細胞の分化と自己複製をコントロールすることに挑戦する計画である.本年度は造血幹細胞移植細胞とポリコーム遺伝子群との関連を検討する上での基礎データに用いるため、マウス骨髄細胞培養系モデルを用いて以下のとおりの研究を実施した。(1)マウス骨髄細胞のポリコーム遺伝子群(特にBmi1とMel18)の核内蛋白をフローサイトメトリーで解析した。これまで我々の研究成果から、Bmi1とMel18は造血幹細胞では相反する働きがあるものと証明してきた。このため、各々の細胞はBmi1もしくはMel18のどちらかが優位で、両方を発現している細胞はないか少ないものと仮説を立てた。結果、予想通りBmi1をもつ骨髄細胞はMel18が少なく、Mel18をもつものはBmi1が少ないという結果を得ることができた。(2)上記の現象がどのような意味をもつのか、各種ポリコーム遺伝子群のsiRNAを作用させ、in vitroでのコロニーアッセイを施行した。bmi1 siRNAは二次コロニー形成に抑制的で、mel-18 siRNAはその逆であることを確認した。さらなる機能解析のためin vivoでのマウス骨髄移植実験も準備中である。(3)現在は上記の再現性を確認するとともに、そのメカニズム解析のため、下流の遺伝子発現をRT-PCRで解析中である。このような結果を踏まえ最終年度となる来年度は、ヒト造血幹細胞においても同様の現象を確認し、当施設で造血幹細胞移植を施行された患児を対象とし、移植後造血回復とポリコーム遺伝子群の発現量をリアルタイムRT-PCRを用いて測定し、さらに検討を進めたい。本年度は造血幹細胞移植細胞とポリコーム遺伝子群との関連を検討した.昨年度に得たマウス骨髄細胞培養系モデルを用いた基礎データに基づき,以下のとおりの研究を実施した.(1)ヒト骨髄細胞および膀帯血造血細胞のポリコーム遺伝子群(Bmilとmel-18》のmRNA発現量を定量的PCRで解析し,核内蛋白をフローサイトメトリーで解析した.結果,マウスモデルの基礎データと同様にBmilをもつ骨髄細胞はMel-18が少なく,Mel-18をもつものはBmilが少ないという結果を得ることができた.(2)またヒト骨髄細胞および臍帯血造血細胞を各分化段階で純化し,ポリコーム遺伝子群(BmilとMel-18)のmRNA発現量を定量的PCRで解析した.興味深いことにより未分化な幹細胞にはMel-18が少なくBmilが多いという結果を得ることができた.(3)臨床上骨髄移植で用いる骨髄移植源は様々な細胞群からなる.この細胞群のポリコーム遺伝子群の発現バランスを解析し,細胞数や表面抗原ではなく,転写制御因子から細胞機能予測が可能か否かを解析した.結果、Bmil/Mel-18比が高い場合は造血幹細胞の自己複製能に運命決定付けられた細胞が多いため,分化して末梢に反映されるまでの時間がかかり,Bmil/Mel-18比が低いということは,造血幹細胞が分化に運命決定付けられた細胞もしくは前駆細胞が多く含まれているために,造血回復が早いという結果を得ることができた.(4)現在は上記の結果を論文投稿準備中であり,更にそのメカニズム解析のため,下流の遺伝子発現をRT-PCRで解析中である.本研究結果を踏まえ来年度は,蛋白輸送ペプチドであるTATとポリコームの融合蛋白を作成し,血液学の聖域である造血幹細胞の分化と自己複製をコントロールすることに挑戦する計画である.
ディファレンシャルディスプレイ法を用いた非ホジキンリンパ腫予後因子の決定

本研究は、非ホジキンリンパ腫(NHL)腫瘍細胞に特異的に発現する遺伝子を、Differential Display法によって同定し、病態との関連を明らかとすることを目標として開始された。その結果我々は、chromosome check point kinaseとして既に報告のあるSTK15/BTAK遺伝子を分離した。このSTK15/BTAKは、正常B細胞とNHL臨床材料を比較したNorthern blotにおいてnormal B(n=4,relative intensity(RI)=1.0),indolent(n=2.RI=0.50),aggressive low(n=3,RI=0.47),aggressive high(n=3,RI=1.29),highly aggressive(n=3.RI=2.88)と、臨床的に悪性度の高いB細胞NHLに強く発現することが我々の実験において確認された。更に、慢性リンパ性白血病(n=3)においては検出感度以下の発現であった。またこれら臨床材料を用いたSouthern blotにおいてSTK15/BTAKのgene copy数には差を認めなかった。以上の結果から、この遺伝子の発現量はNHLの臨床的な悪性度に関与し、その過剰発現は、細胞内での翻訳・転写の増大に関連していることが示唆された。今後は、この遺伝子の過剰発現が、NHLの病態に如何に関与するかを検討する目的で、センスならびにアンタイセンスSTK15/BTAK遺伝子を、pRc/CMV発現ベクターにサブクローニングした後、NHL B細胞株にトランスフェクションする。そして、この過剰発現ならびにノックアウトB細胞株の染色体異常や増殖能を検討することで、STK15/BTAK遺伝子のB細胞発癌における役割を検討する予定である。更に、このトランスフェクタント(NHL細胞)をSCIDマウスに摂取し、in vivoでの細胞増殖能・腫瘍化を検討する予定である。現在までに申請者らは、予後不良アグレッシブ型B細胞非ホジキンリンパ腫(B-NHL)8名(平均生存16カ月)ならびに予後良好アグレッシブ型B-NHL9名(平均生存90カ月)の腫瘍組織、コントロールとして非悪性疾患患者2名の脾B細胞からmRNAを抽出し、逆転写反応後に任意の配列からなるセンスプライマーを用いて発現遺伝子の非特異的なPCR増幅(differential display法)をおこなった。このフィンガープリントを比較することで、予後不良群に強く発現する遺伝子としてSTK15/BTAK、予後良好群に強く発現する遺伝子としてB細胞表面抗原であるCD21分子を同定した。いずれも既知の遺伝子であり現在までに以下の報告がありる。細胞分裂周期(M期)の中心体に存在し、染色体のinstabilityに関与するkinaseとして同定(ヒトの遺伝子は1998年にクローニング)されたが、その後癌細胞の不自然な染色体数の増加、即ちaneuploidyに関与することから癌遺伝子としての性格が注目されている。しかしながら、リンパ球系細胞の癌化における役割についての報告は無い。そこで、我々は、STK15/BTAK全長遺伝子を発現ベクターにクローニングし、STK15/BTAK陰性B細胞に遺伝子発現させることで細胞周期の測定、増殖能の変化を測定しようと準備を進めている。これを通じて、発癌や癌の悪性度におけるその基礎的な役割を検索する予定である。CD21分子は当初ヒト成熟B細胞表面の膜糖蛋白として同定され、その後の研究により、細胞膜上でCD19分子と複合体を形成しB細胞の活性化に関与すること、ヒトC3dならびにEpstein-Barrウイルスのレセプターであること、16のエクソンから成る細胞膜外ドメインを持ち、骨髄・扁挑・脾臓由来のB細胞はエクソン3,7を欠如していること、抗腫瘍物質であるインターフェロンαのレセプターの一つであること、等が知られている。そこで我々は、CD21分子のインターフェロンαのレセプターとしての機能に注目し、CD21発現程度の異なる細胞株においてインターフェロンαに対する反応性、ならびにCD21遺伝子をトランスフェクションにより強制発現させた細胞株において、インターフェロンαに対する応答を現在測定中である。即ちCD21分子のインターフェロンα癌治療における役割を検索中である。

そして、この過剰発現ならびにノックアウトB細胞株の染色体異常や増殖能を検討することで、STK15/BTAK遺伝子のB細胞発癌における役割を検討する予定である。更に、このトランスフェクタント(NHL細胞)をSCIDマウスに摂取し、in vivoでの細胞増殖能・腫瘍化を検討する予定である。
保健師の専門能力と育成方策：産業分野の知見統合による学術・実践・教育基盤の再構築

産業保健師に必要なコンピテンシーとして具体的な知識・技術や行動様式を明らかにし、今後の育成方策への示唆を得るとともに、行政保健師のコンピテンシーに関する既知見と比較することを目的に、研究を実施した。活動場面別のコンピテンシーとして職場巡視や心理社会的職場環境改善における産業保健師の知識・技術を明らかにした。また、すべての活動に共通のコンピテンシーとして、PDCAサイクルに沿った保健事業の展開に必要な産業保健師のコンピテンシーを質的研究により抽出した。さらに、保健事業の展開に必要なコンピテンシーに関する質問紙調査を行い、キャリア段階ごとのコンピテンシー活用状況ならびにその関連要因を明らかにした。本研究は、産業保健分野の保健師のコンピテンシーに関するエビデンスを収集し、行政保健師に関する既知見と統合して、保健師の役割とコンピテンシー、またその育成のための具体的方策を明らかにして、体系化・構造化するを目的としている。平成25年度は、下記の研究を実施した。1.産業分野の保健師に求められる役割とコンピテンシーについてのインタビュー結果の統合:産業保健師への役割期待と必要なコンピテンシーに関するインタビュー結果の分析と統合を行い、一部論文発表を行った。[錦戸、掛本、白石、山﨑、三橋、研究協力者]2.実践の場の産業保健師への育成プログラムの開発・実施および効果評価:上記の研究成果をふまえ、研究協力の得られているA社の産業保健師計20名程度を対象とした教育プログラムを開発・実施し、効果評価を行った。多角的なアセスメント能力等に関し、目的通りの良好な成果が得られていることが実証できた。[錦戸、山﨑、三橋、研究協力者(企業保健師)]本研究は、これまで不足していた産業保健分野で働く保健師のコンピテンシーに関するエビデンスを構築し、行政保健師のコンピテンシーに関する知見との統合を行って保健師のコンピテンシーに関する知見を体系化・構造化するとともに、保健師の育成方策への示唆を導くことを目的としている。平成26年度は、次の研究活動を行った。1.産業保健師のコンピテンシーに関するインタビュー調査結果の分析を進め、PDCAサイクルに沿って知見の整理・統合を行った。その統合結果に関して実践現場で指導役割を果たしている熟練産業保健師から意見を伺い、分析の妥当性を検討した。現在、本研究結果に関する論文の投稿準備中である。2.我が国の産業保健分野の主たる学術団体である日本産業衛生学会において、産業保健師の専門的能力の認定・育成のための新制度として平成27年度から導入される産業保健専門家(保健師)制度の構築が平成26年度に行われ、研究代表者・分担者も検討に加わった。当該新制度の導入を踏まえて、本研究で得られたこれまでの知見に基づく産業保健師の役割・コンピテンシー・育成方策に関する総合的な質問紙調査を平成27年度に行うこととし、そのために必要な質問紙作成等の調査準備を行った。3.実践の場の産業保健師への育成プログラムの開発・実施・評価に関して研究協力を得られたA社のデータ分析を進め、エビデンスに基づく職場アセスメント能力に関する育成プログラムの開発と評価についての研究発表を行った。4.職場巡視に必要な視点とスキル、心理社会的職場環境改善に関する知識とスキル、および、身体的な働きにくさを抱えている労働者への支援に関する知識とスキル、など各活動に必要な産業保健師のコンピテンシーの保有状況と関連要因の明確化を目的に行った質問紙調査結果の分析を進め、論文作成を行った(各々、投稿中または投稿準備中)。本研究は、これまで不足していた産業保健分野で働く保健師のコンピテンシーに関するエビデンスを構築し、行政保健師のコンピテンシーに関する知見との統合を行って保健師のコンピテンシーに関する知見を体系化・構造化するとともに、保健師の育成方策への示唆を導くことを目的としている。平成27年度は、次の研究活動を行った。1.これまでに実施した産業保健師のコンピテンシーに関するインタビュー調査の分析結果ならび妥当性検証の結果をまとめた英文論文を作成し、英文誌に投稿する準備を行った。近日中に投稿予定である。2.産業保健師の事業企画・実施・評価に関するコンピテンシーに関する育成プログラムの開発・効果検証結果をもとに、国際学会において研究発表を行った。3.本研究で得られたこれまでの知見に基づく産業保健師の役割・コンピテンシー・学習経験・育成環境等に関する総合的な質問紙を作成し、日本産業衛生学会に所属する産業保健師を対象に質問紙調査を実施した。得られた回答約650件に関する基本集計や単変量分析、多変量分析などの各種のデータ分析作業を行った。4.3に記載した質問紙調査の結果、最も活動が低調であることが判明した評価活動に関する産業保健師のコンピテンシーならびにその育成方策に関する詳細なインタビュー調査計画を立案し、最終年度での実施に向けて倫理委員会の承認を得た。産業保健師に求められる総合的なコンピテンシーに関する全国規模の質問紙調査を計画どおりに実施できた。それ以外の研究の進捗と成果発表についても、当初計画に沿って概ね順調に進んでいる。本研究は、これまで不足していた産業保健分野で働く保健師のコンピテンシーに関するエビデンスを構築し、行政保健師のコンピテンシーに関する知見との比較・統合を行って保健師のコンピテンシーに関する知見を体系化・構造化するとともに、保健師の育成方策への示唆を導くことを目的としている。平成28年度は、次の研究活動を行った。

1.産業保健師の保健事業展開に関するコンピテンシーに関する質問紙調査結果をもとに、キャリア段階ごとのコンピテンシー獲得状況の分析、ならびに行政保健師に関する先行研究結果と比較するなどの作業を深め、学会発表の演題登録を行うとともに論文作成の準備を進めた。2.1に記載した質問紙調査より、最も活動が低調であることが判明した評価活動に関する産業保健師のコンピテンシーに関する詳細なインタビュー調査および分析を行い。学会発表ならびに論文化の準備を進めた。3.本研究で得られたこれまでの研究成果を統合し、産業保健師のコンピテンシーに関する全体像と詳細項目を結び付けたモデルを作成した。産業保健師経験のある大学教員を対象に、産業保健師のコンピテンシーモデルの妥当性の検討を目的としたフォーカスグループインタビュー(FGI)を実施した。さらに、産業分野と行政保健師のコンピテンシーに関する最終的な比較・統合に向けて、行政分野ならびに産業分野の保健師のコンピテンシーに関する最新の研究成果を含めて収集・統合する作業を進めた。産業保健師のコンピテンシーに関する全国規模の質問紙調査の結果、最も活動が低調であった評価活動に関するインタビュー調査ならびにFGI調査・分析を加えたこと等により、最終的な研究結果の統合結果に関する妥当性検討のためのFGI調査が年度末となった。そのため、研究全体の成果の取りまとめと発表についても、当初計画より時間を要している。また、研究分担者を中心に進めているレビュー論文ならびに質的研究の成果を取りまとめた英論文についても2016年度内の公表(雑誌掲載)を目指していたが、諸事情により進捗が遅れている状況である。本研究は、これまで不足していた産業保健分野で働く保健師のコンピテンシーに関するエビデンスを構築し、行政保健師のコンピテンシーに関する知見との比較・統合を行って保健師のコンピテンシーに関する知見を体系化・構造化するとともに、保健師の育成方策への示唆を導くことを目的として実施した。平成29年度は、次の研究活動を行った。1.質問紙調査の結果、最も活動が低調であることが判明した評価活動に関する産業保健師のコンピテンシーについて、産業保健師実践経験のある大学教員への聞き取りから詳細に整理し、学会発表ならびに論文投稿を行い受理された。2.産業保健師の保健事業展開に関するコンピテンシーに関する質問紙調査結果をもとにキャリア段階ごとのコンピテンシー活用状況ならびにその関連要因に関する学会発表を行うとともに、論文作成を進めた。3.産業分野と行政保健師のコンピテンシーに関する最終的な比較・統合に向けて、行政分野の保健師のコンピテンシーに関するこれまでの研究成果を収集・統合し、レビュー論文の作成を進めた。4.本研究で得られたこれまでの研究成果を統合し、産業保健師のコンピテンシーに関する全体像と詳細項目を結び付けたコンピテンシー表を作成し妥当性の検証を行った結果を、学会ワークショップにおいて発表した。ワークショップにおいて、行政と産業の両分野の保健師からの意見をもらい、両分野の保健師コンピテンシーの共通点と特徴についての考察を深めることができた。本研究の最終成果としての産業保健師のコンピテンシーモデルに関して、実践・教育への示唆を含めた論文投稿・発表を予定している。
スペインを中心とした20世紀近代建築における修復技術知識の活用に関する研究

近代建築の保存活用手法の国際的な共有が求められる背景の中、近代性の中に独自の地域性を有するスペインを対象に、近代建築への過渡期において組積造建築が近代構法に移行する時代の構法的特徴を明らかにした。また、代表的な近代建築修復事例に関する調査を実施し、近代建築に共通する普遍的解決手法と技術に関する知見を整理した。日本における近代建築修復事例をケーススタディとして詳細に調査分析し、その改修手法と技術を整理する中で、他の近代建築にも適用可能な方法の一つとしてまとめた。また、近代建築の修復再生手法・技術に関わるライブラリーの構築に関する検討を行い、今後の再生分野への技術サポート手法としてまとめた。初年度である平成25年度は、スペイン近代建築における建築技術とその地域性について調査研究を行った。具体的には、バルセロナおよびマドリッドを対象とし、19世紀末のモデルニスモ期における近代化構法に焦点を当て、とりわけレンガ造技術に特徴を持つ近代化技術と地域性を明らかにした。バルセロナの位置するカタルーニャ地域では、欧州他国と比較して鉄筋コンクリート構造の導入の遅れが、レンガ造の発展をもたらした。それが地域アイデンティティの探求と近代化の両立に結びつき、ユニークな発展を遂げた。モデルニスモを代表する建築家の一人、ドメネク・イ・モンタネールの初期作品を対象とし、鉄の導入とレンガ造ヴォールトによる技術的特徴を整理し、近代化構法としてまとめた。ドメネクによる作品「カフェ・レストラン」はドメネク作品としては注目は低いが、カタロニア・モデルニスモにおける技術的特異性、先駆性を表す事例であり、レンガ造二重壁構造を用いた経済性、構造的合理性は欧州における組積造技術が近代化する過渡期を象徴する作品であることを明らかにした。1930年代に建設されたCASABLOCはバルセロナにおける近代集合住宅団地を代表する建築である。国際的に普及したモダン・ムーブメント建築であるこの集合住宅は現在も現役として住まわれており、近年文化財的価値に配慮しながら現代的な居住性を持たせた住宅に再生された。現在はアパートメント・ミュージアムとして運営されており、その再生プロセスの一端を現地における資料収集、現地視察、ヒアリングにより整理した。近代集合住宅地の変容と改修手法を明らかにするため、バルセロナのアシャンプラ(拡張地区)に20世紀初頭に建設されたアパートメントや、内戦後に大量に建設された団地群における住戸の改修実態を調査することにより、長期居住された集合住宅の居住環境マネジメント手法に関する知見を得た。平成26年度は(1)スペインにおける近代建築の修復技術およびその構法に関する調査、(2)スペインの近代レンガ造構法(カタルーニャ・ヴォールト)の実大モデル制作実験、(3)日本における近代建築修復事例に関する調査を行った。(1)バルセロナとマドリッドの近代建築を対象に、スペイン近代建築の特徴であるレンガを用いた近代建築の修復と構法に焦点を当て調査を行った。19世紀後半以降のモデルニスモ建築、20世紀前半のモダンムーブメントの代表的事例の中で、主に保存再生により現在活用されている建物など物的特徴を把握可能な建物を対象とした。現地目視調査、文献調査および対象建物の修復設計者へのヒアリング調査を行った。対象事例は、カフェ・レストラン、タピエス美術館、カイシャ・フォーラム、カサ・ブロック、ラ・リカルダ、カサ・デ・ラス・フローレスなどである。タピエス美術館については、現況の意匠・構法を確認し、改修前の状態や改修方法が分かる文献資料を収集した。カフェ・レストランでは寸法やディテールなど図面補足情報の把握を行った。カサ・ブロックについては、各部位の構法について、また集合住宅の改修工事特有の施工方法、現代の住宅性能と保存との問題を把握した。(2)スペインのカタルーニャ地域の伝統的在来構法であるカタルーニャ・ヴォールト技術を用いたレンガ造階段ヴォールトを実際に製作し、その施工性や曲面形態の決定方法に関する工学的知見を得た。(3)日本における近代建築修復事例の詳細なケーススタディとして、現在継続的に保存改修工事が進められている建築家天野太郎設計による嵐山カントリークラブを対象として、その保存改修工事の特徴と課題を整理した。竣工後の度重なる改築による変更箇所について、創建時の意匠を復原しながら、今日の運営や現代的性能に配慮した耐震補強やインテリアの改修について記録・整理分析を行った。スペインのカタルーニャ地方(バルセロナ市内・近郊、およびタラゴナ市周辺)およびマドリッド市内を対象に、19世紀後半から20世紀前半にかけて建設された近代建築におけるレンガ造構法の特徴に関して、現地目視調査および外壁の実測調査を行った。同調査により、近代建築への過渡期において組積造建築がどのように技術的な変化を遂げたのかを把握した。調査対象事例はマドリッド市内で計41件、タラゴナ郊外の町および近郊都市レウスにて計6件、バルセロナ近郊の都市・町テラサ等における計5件、バルセロナ市内の計12件である。マドリッドとカタルーニャ地方、またスペインと他欧州地域における構法的地域性の差異の一端を明らかにした。日本における近代建築保存改修のケーススタディとして、現在継続的に保存再生工事が進められているゴルフクラブハウス「嵐山カントリークラブ」(天野太郎設計、1961年、埼玉県)の保存改修工事を対象に、近代建築の再生手法と技術の調査を行った。これまでの改修工事における課題とその解決方法、および用いられた技術について資料収集、記録の整理分析を行い、施工者へのヒアリング調査をあわせて行った。

建築再生手法・技術に関わるウェブ・ライブラリーを構築することを目標とし、改修工事報告書など単一の修復・再生プロジェクトについて網羅的に記した書籍に情報を限定し、必要な書籍を参照してもらうためのガイドとして必要最小限の情報を用意する方法を検討した。具体的には明治期以降の近代建築を対象に、単一の修復・再生プロジェクトを一冊にまとめた書籍について、これまでに収集した25冊ほどの内通読した10冊を対象に整理手法を検討した。修復・再生技術情報を単一プロジェクトとして刊行された書籍に限定することにより、雑誌記事などだけでは得られない深い情報を得ることができ,また効率的に必要最低限の情報を整理する可能性を示すことができた。近代建築の保存活用手法の国際的な共有が求められる背景の中、近代性の中に独自の地域性を有するスペインを対象に、近代建築への過渡期において組積造建築が近代構法に移行する時代の構法的特徴を明らかにした。また、代表的な近代建築修復事例に関する調査を実施し、近代建築に共通する普遍的解決手法と技術に関する知見を整理した。日本における近代建築修復事例をケーススタディとして詳細に調査分析し、その改修手法と技術を整理する中で、他の近代建築にも適用可能な方法の一つとしてまとめた。また、近代建築の修復再生手法・技術に関わるライブラリーの構築に関する検討を行い、今後の再生分野への技術サポート手法としてまとめた。スペイン現地調査を行うことが可能な日程が、通常勤務のない夏季休暇期間に限られているが、8月は現地ではアーカイブなどの公的機関やヒアリング先が休暇期間にあたり、当初予定よりも調査遂行が難しい状況であった。また短期間の滞在において効率的にヒアリング調査のアポイントメントをとることは難しいという日程上の課題もあった。一方で、研究対象となる事例をスペインの近代レンガ建築に絞ったことにより、テーマが明確になり、現地事例調査を行いやすくなったと共に、最終年度に向けて研究の成果をまとめやすくなった。日本のケーススタディを本年度行ったことは、国内の調査研究部分について当初予定通り進められた部分である。建築構法・建築計画現地調査を行う上での制約条件を考慮して、調査方法を工夫して行う。具体的には、今年度の調査によりテーマが絞られたため、より近代建築におけるレンガ表現と構法を現地で確認する調査方法を主として行うなどが考えられる。また国内の事例研究から体系的に修復手法を整理することが研究において必要であるが、修復事例や技術に関する情報は散逸しており、また個別の情報は限定されていることが多い。事例情報を効果的に絞りながら技術情報としての深さを有する必要があるため、すでに公刊されている改修工事報告書に資料を限定し、それらをウェブ上に修復技術ライブラリーとして構築していく方法を採用する。またこれらを最終年度に行うため、所属大学の研究室学生の研究協力が得られるよう、研究内容や研究補助に関わる作業謝金のしくみを効果的に活用する。
身体行動制限最小化のための行動解析システムおよび指標の開発

精神科医療において隔離・身体的拘束は可能な限り縮小されることが望ましい.本研究は患者の状態を詳細に把握し安全で適切な隔離解除指標を導くために必要な,生体情報計測システムの検討を目的とした.非接触で生体情報を計測可能なシステムとして天井設置カメラ用いたシステムを提案した.可視光画像や距離画像による行動パターンの識別,近赤外画像による心電図と関連のあるデータ抽出を検討し,病態判断や睡眠の質の判断などに利用できる可能性が示された.精神科医療において隔離・身体的拘束は可能な限り縮小されることが望ましい.本研究は患者の状態を詳細に把握し安全で適切な隔離解除指標を導くために必要な,生体情報計測システムの検討を目的とした.非接触で生体情報を計測可能なシステムとして天井設置カメラ用いたシステムを提案した.可視光画像や距離画像による行動パターンの識別,近赤外画像による心電図と関連のあるデータ抽出を検討し,病態判断や睡眠の質の判断などに利用できる可能性が示された.精神科医療において隔離・身体的拘束(以下拘束)は必要な医療行為ではあるが,人権尊重の観点から可能な限り縮小されることが望ましい.本研究では,患者の状態を詳細に把握し安全で適切な解除指標を確立するための継続的な行動解析を可能とするシステムの開発を目指す.今年度は,「安全かつ効果的な行動観察・解析方法の確立」について,(1)撮影方法(設置場所)の検討,(2)基礎的な画像処理システムの開発を行った.また,本研究の目的や方法について,実際の医療現場でのヒアリングを実施した.隔離室の性格上,患者の手の届く範囲に計測装置を設置することは困難である.そこで天井設置型カメラを利用することとした.撮影する映像の種類は,日中の観察を目的とした可視光,夜間の観察を目的とした近赤外光,温度情報も得られるサーモグラフィについて検討した.可視光画像や近赤外画像では,高解像度で高フレームレートの画像が取得でき,行動解析に有利である.サーモグラフィでは温度情報を用いることで可視光や近赤外画像に比べ比較的容易に人物の存在位置を取得することが可能であるが,解像度,フレームレート共に低く行動解析には不利である.今後は,それぞれのカメラの利点を活かしながら情報を取得する方向で検討をすすめる.基礎的な画像処理システムに関しては,差分画像を用いた人物領域の取得,画像上における移動軌跡の算出アルゴリズムを開発した.検出精度の向上,3次元空間における移動奇跡の特徴抽出などが今後の課題である.しかしヒアリングの結果,医療従事者には「撮影」に抵抗感があることがわかった.今後,臨床データを取得しながら実験を行うためには,本研究の目指すシステムが画像そのものの取得ではなく,画像処理によって得られる行動解析結果であることを強調し,理解を求めていくことが重要であることがわかった.精神科医療において隔離・身体的拘束は必要な医療行為ではあるが,人権尊重の観点から可能な限り縮小されることが望ましい.本研究では,患者の状態を詳細に把握し安全で適切な解除指標を確立するための継続的な行動解析を可能とするシステムの開発を目指す.今年度は,「安全かつ効果的な行動観察・解析方法の確立」に関して,行動を数値化して抽出するための画像処理アルゴリズムの開発を行った.1オプティカルフローと重心位置などを用いた行動識別画像から人物領域を抽出し,その人物領域の重心やオプティカルフローなどを求め,その時間的変化を入力として行動を識別するニューラルネットワークを構築した.入力データは重心座標,身体を四肢と胴体の5部位に分割した部位毎のオプティカルフローの平均からなる12次元の情報を30フレーム分蓄積した360次元の情報とした.テスト画像として保護室を模擬した部屋で患者が取りそうな行動(睡眠,ベッド上で過ごす,歩行など)を撮影し,その行動の識別を行った結果,9割程度の識別が可能であった.2シルエットを用いた行動識別個人情報保護の観点から可視画像の撮影が困難になることも予想されるため,(1)の手法よりも曖昧な情報で識別可能かどうかを検討した.個人識別ができないようにモザイクをかけた可視画像や熱画像から得られる情報を想定し,人物領域のシルエットから取り出せる情報を検討した.人物領域の面積,重心位置,人物領域における重心位置の縦横比を算出し,被験者の位置,姿勢(仰臥位,座位,立位)との関係を調べた結果,カメラからの距離,部屋での位置,座位は識別可能であるが,仰臥位と立位は方向により困難な場合もあることが分かった.今後は健常者と患者の行動データに対して上記アルゴリズムを適用し,患者特有の特徴を抽出可能なのかを明らかにする必要がある.精神科医療において隔離・身体的拘束は必要な医療行為ではあるが,人権尊重の観点から可能な限り縮小されることが望ましい.本研究では,患者の状態を詳細に把握し安全で適切な解除指標を確立するための継続的な行動解析を可能とするシステムの開発を目指す.今年度は,「画像データを取得するための方法改善と画像以外の方法の検討」に関して,システムの開発を行い使用可能性について検討した.1顔位置の認識とモザイク化研究段階においては,動作や移動量などの数値化されたデータだけでなく検証のために画像の取得が必要である.しかし顔が撮影されることが,画像取得の協力を難しくしている大きな要因になっていることから,自動的に顔位置にのみモザイクをかけた画像を保存するシステムを検討した.OpenCVのhaar-like特徴を用いたカスケード分類器を使って顔領域を認識すると,頭部のロール軸での回転ではー23°から14°,ヨー軸の回転ではー20°から20°の範囲で顔を認識し,モザイクをかける事が出来たが,実用に耐えうるためには分類器のさらなる学習が必要である.

2距離画像を用いた動作認識上記対策を行っても可視画像の撮影ができなかったため,距離画像を用いて動作の認識を行うことを検討した.距離画像の計測にはKinectを用いた.隔離室での行動を想定して,歩行(早い,遅い),座位(椅子,床),仰臥位,寝返り動作などを計測した.病態によって日中の運動量や睡眠状態が変化するため,運動量として体の各部位の総移動量を算出した.この結果,歩行スピード,座位では違いが表れた.しかし,ベッドに横になった状態での人物識別の精度が低く,睡眠深度の推定に用いるためには改良が必要である.これまでに開発・検討してきた特徴抽出方法が,患者特有の情報や病態把握に有益な情報を抽出するのに有効であるかを明らかにする必要があると考えているが,そのための協力の合意を得られていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。行動の特徴量抽出アルゴリズムの開発を引き続き行うと共に,開発したアルゴリズムを用いた患者データの解析を行う.臨床データを取得しながら実験を行うために,本研究の目指すシステムが画像そのものの取得ではなく,画像処理によって得られる行動解析結果であることを強調し,理解と協力を求めていく.また,可視画像の撮影において,個人を特定できる情報を減らしつつ,行動解析に必要なデータを確保するため,顔部分を認識し自動的にモザイクをかけるシステムを追加することを検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。