hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血中ステロイド一斉測定および病理組織検体を用いた超早産児の副腎機能の検討

副腎は胎児と成人では形態学的にも内分泌学的にも著しく異なった特徴をもつ。そのため新生児、殊に早産児では正確な副腎機能評価が困難であった。新生児の副腎機能を評価するにあたり最も信頼性の高いLCMSMS法により血中ステロイド一斉測定を行い、早産児と正期産児では出生後のステロイド分泌パターンは同様である事、在胎週数が若いほど胎生皮質である17OHプレグネノロンが高値になるだけではなく、17OHPも高値となる事が示された。また、これらの状態にも関わらずコルチゾール値は大きく変わらないことから早産児の副腎機能が低いことが判明した。副腎は生命維持のために重要な役割を担っている臓器である。副腎は胎児と成人では形態学的にも内分泌学的にも著しく異なった特徴を持つ。胎児の副腎皮質は胎生皮質が大半を占める。正期産児では胎生皮質は生後2-3ヶ月で急速に減少し1歳-1歳6ヶ月で完全に消退する。永久皮質と胎生皮質では分泌するステロイドホルモンも異なっている。しかし、早産児での生後の副腎機能の変化に関しては明らかにされておらず、かつステロイド投与が早産児に与える影響は大きい。慢性肺疾患の頻度を減らす一方で低身長の問題など、長期的な視野を診ての投与が必要になる。本研究は液体クロマトグラフ-質量分析を用いた血中ステロイド一斉分析により早産児の副腎機能を評価し、最終的には早産児に対する最適なステロイド投与を行える様になることが目的である。今年度は超早産児の副腎機能を評価する上で重要となる正期産児および34-36週の早産児の副腎機能の比較を行った。また、正期産児、早産児各群において子宮内環境の違いとしてAGA児・SGA児に分け4群間で副腎皮質ステロイドの濃度の比較を行った。少数例での比較ではあるが、これらの4群を比較した結果、正期産児と34-36週の早産児では永久皮質からのコルチゾール分泌濃度には差がなく,胎生皮質からのステロイド分泌は早産児で有意に高いことが示された。また、胎生皮質からのステロイド分泌は正期産児、早産児ともAGA児に比べSGA児で有意に低値であることが判明した。正期産AGA児と早産SGA児の胎生皮質ステロイド分泌はほぼ同等であった。胎生皮質からのステロイド分泌は在胎週数が進むにつれ副腎機能の成熟とともに低下すると考えられるが、SGA児では成熟がすすむのではなく、体の成長と同様に副腎の成長もAGA児に比べ悪いため胎生皮質分泌が低下している可能性が示唆された。34-36週まで成長すれば臨床的には副腎機能として問題はないが、さらに早産の場合、体重が小さいことで永久皮質からのコルチゾール分泌も低下する可能性を見出した。また、のからAGA見とSGA日は1のとして比較しなければならないこと、出生体重と在胎週数ではステロイド分泌には在他週数の寄与が大きいことが判明した。以上から、超早産児の副腎機能を検討するにあたりAGA、SGAは別個に考えなければならないことが確認された。昨年度は正期産児および34週から36週の早産児の副腎機能の比較を各々AGA・SGAの4群での比較を行った。今年度は30週以下の早産児において生後1週間以内での血中ステロイドホルモン分泌の変化を臍帯血と出生後を比較することで検討した。30週以下の早産児でも出生による胎内環境から胎外環境の変化に対して適応する様に永久皮質からのコルチゾール分泌が増加することが確認された。しかし、正期産児、34-36週の児と比較しコルチゾール値は低値であり、コルチゾールの基礎分泌は30週以下の早産児では低い可能性が示された。また、胎生皮質ステロイドは出生後に高濃度で測定された。さらに30週以下の早産児の中でも在胎週数がより若いほど、出生後の胎生皮質ステロイド濃度は高値をとる傾向を示した。これは副腎における胎児の3βHSD活性が早産である程低いために胎生皮質ステロイドが代謝されず高濃度に検出されることを示していると考えられた。母体へのステロイド投与から出生までの時間が短い症例では、臍帯血中のステロイドホルモンが非常に低値をとる例が散見された。母体からのステロイド投与により、児の副腎機能が抑制されていると考えられた。母体へのステロイド投与から出生までが72時間を超えている症例では臍帯血でステロイドホルモンが非常に低い値をとる症例はいなかった。そのため副腎機能を検討する際に、AGA、SGAの体重の違いだけでなく、母体へのステロイド投与から出生までの時間も分類する必要が確認された。

昨年度までの研究で正期産児と34週から36週の早産児の副腎機能の比較をAGA、SGAで行い、胎生皮質ステロイド濃度は出生体重よりも週数に強い相関が認められた。さらに30週以下の早産児の臍帯血と出生後1週間以内の「血中ステロイドホルモンを比較した。30週以下の早産児でも出生による胎内環境から胎外環境への変化に対して適用する様に永久皮質からのコルチゾール分泌が増加することが確認された。しかし、早産児の血中ステロイド分泌パターンが正期産児と同様かは不明であったため今年度は正期産児と23週-29週の早産児の臍帯血、出生後数時間、出生1週間以内の血中ステロイド分泌の分泌パターンおよび濃度の比較を行った。正期産児、早産児でも永久皮質の指標であるコルチゾールおよび胎生皮質の指標である170Hプレグネノロン、DHEAは出生後に上昇し、その後、数日は低下傾向を示した。結果から正期産児でも早産児でも出生後の血中ステロイドの分泌パターンは同様であることが確認された。分泌されるステロイド濃度は週数が若い程、特に胎生皮質で高濃度になることが判明した。出生数時間での胎生皮質の高濃度は早産児程、3βHSD活性が低いことに根差していると考えられるが、早産児でも数日を経過すると胎生皮質分泌物質濃度が低下することから出生後にコルチゾール産生を増加させる必要から永久皮質が成熟し、酵素活性が上昇する可能性が考えられた。昨年度までの研究で胎生皮質ステロイドは出生体重よりも在胎週数に強い相関があること、早産児と正期産児では出生後のステロイド分泌の分泌パターンは同様であるが、その分泌濃度に違いがあることが確認されていた。今年度は早産児の在胎週数に対する出生体重、母体へのステロイド投与、出生後のステロイド投与などの条件をそろえた上で、ドル早産児を在胎週数別に3週毎(25-27週、28-30週、31週-33週、34-36週)に層別化し、これらと正期産児の日齢4の時点でのステロイドホルモン分泌の比較を行った。その結果、早産児では在胎週数が若い程、(1)胎生皮質分泌濃度は高値になる、(2)170Hpregnenoloneを170HPに変換する3βHSD活性が低いにも関わらず170HP濃度は高値になる、(3)交差反応のため偽高値を示すと考えられていた早産児の170HPは実際に高値が判明した。そして(1)-(3)にも関わらず、血清コルチゾール値は早産児では低い傾向があることを発見し、早産児の副腎皮質機能は低いことが判明した。さらに在胎週数別にアルドステロン分泌の比較を行った。アルドステロン分泌は31週以降の早産児よりも30週以下の早産児で高値をとることが判明した。以上の研究から早産児の副腎皮質機能は正期産児と比較し、かつ在胎週数が若い程低いことが判明した。また、早産児であっても副腎皮質機能は低いままではなく、胎外環境では胎内と異なるスピードで成熟していくという仮説が考えられた。
ケミカルバイオロジー研究が解き明かすテヌアゾン酸の3W1H

テヌアゾン酸をどのように作るのかに関しては、独自に見いだしたユニークな生合成酵素TAS1について、立体構造解析に基づく触媒メカニズム解明を目指している。TAS1のKS(ketosynthase)ドメインは、他のKSドメインとは異なる特異的な配列を持ち、鍵となるディークマン環化反応を触媒することを我々は見いだしている。この反応のメカニズムを明らかにするため既に取得していたKSドメインの結晶を用いてX線結晶構造解析を行い、基質非結合型の構造を決定した。更に、構造情報を基に変異酵素を作製し、ディークマン環化反応に関与するアミノ酸の候補を見出した。テヌアゾン酸をいつ作るのかに関しては、テヌアゾン酸の生産制御メカニズムを明らかにし、テヌアゾン酸の生理的役割の解明につなげることを目指している。既に天然化合物ライブラリーから取得していたテヌアゾン酸生産誘導化合物がメラニンの生産を抑制することから、二次代謝の制御化合物であることを見出した。また、イネいもち病菌以外でも二次代謝の制御活性を持つことを見出し、二次代謝制御の一般性が示唆された。テヌアゾン酸をなぜ作るのかについては、テヌアゾン酸の標的生物に対する生物活性を明らかにすることを目指している。イネいもち病菌のTAS1の常時発現株では、ジャスモン酸の情報伝達系が誘導され、病原性が低下することを見出している。イネいもち病菌のイネへの感染におけるテヌアゾン酸の機能について明らかにするため、テヌアゾン酸を大量生産するイネいもち病菌を接種した際のイネ側の遺伝子発現変化をRNA-seqにより網羅的に解析し、ジャスモン酸の情報伝達系の活性化と、サリチル酸の情報伝達系の抑制が起こっていることを見出した。テヌアゾン酸の生合成メカニズムの解析に関しては、取得していたTAS1のKSドメインの結晶から、基質非結合型の構造決定に成功した。テヌアゾン酸の発現制御メカニズムの解析に関しては、テヌアゾン酸生産誘導化合物がメラニンの生産を抑制することから、二次代謝の制御化合物であることを見出した。また、イネいもち病菌以外でも二次代謝の制御活性を持つことを見出し、二次代謝制御の一般性を示唆した。テヌアゾン酸の標的生物に対する生物活性に関しては、テヌアゾン酸を大量生産するイネいもち病菌を接種した際のイネ側の遺伝子発現変化をRNA-seqにより網羅的に解析し、ジャスモン酸の情報伝達系の活性化と、サリチル酸の情報伝達系の抑制を支持するデータを得た。以上のように、おおむね順調に研究が進展していると考える。テヌアゾン酸の生合成メカニズムの解析に関しては、構造情報をもとにした変異酵素作製等による反応メカニズムの解析を継続するとともに、ドッキングシミュレーション等による反応メカニズムの解析を進める。また、TAS1ホモログが生産する化合物の構造を明らかにするとともに、生合成メカニズムの解析を進める。テヌアゾン酸の発現制御メカニズムの解析に関しては、テヌアゾン酸生産誘導化合物により発現誘導される遺伝子クラスターを解析し、発現誘導に関与する因子を探索する。また、ケミカルバイオロジー的手法で標的タンパク質を探索する。テヌアゾン酸の標的生物に対する生物活性に関しては、イネいもち病菌のイネへの感染におけるテヌアゾン酸の役割について解析を進める。また、TAS1と同様に感染後期に発現誘導されるイネいもち病菌の二次代謝遺伝子の病原性への関与、及びTAS1との関連を解析する。更に、TAS1ホモログが生産する化合物の様々な生物に対する増殖阻害活性を解析する。

更に、構造情報を基に変異酵素を作製し、ディークマン環化反応に関与するアミノ酸の候補を見出した。テヌアゾン酸の発現制御メカニズムの解析に関しては、テヌアゾン酸生産誘導化合物がメラニンの生産を抑制することから、二次代謝の制御化合物であることを見出した。また、イネいもち病菌以外でも二次代謝の制御活性を持つことを見出し、二次代謝制御の一般性を示唆した。テヌアゾン酸の標的生物に対する生物活性に関しては、テヌアゾン酸を大量生産するイネいもち病菌を接種した際のイネ側の遺伝子発現変化をRNA-seqにより網羅的に解析し、ジャスモン酸の情報伝達系の活性化と、サリチル酸の情報伝達系の抑制を支持するデータを得た。以上のように、おおむね順調に研究が進展していると考える。テヌアゾン酸の生合成メカニズムの解析に関しては、構造情報をもとにした変異酵素作製等による反応メカニズムの解析を継続するとともに、ドッキングシミュレーション等による反応メカニズムの解析を進める。また、TAS1ホモログが生産する化合物の構造を明らかにするとともに、生合成メカニズムの解析を進める。テヌアゾン酸の発現制御メカニズムの解析に関しては、テヌアゾン酸生産誘導化合物により発現誘導される遺伝子クラスターを解析し、発現誘導に関与する因子を探索する。また、ケミカルバイオロジー的手法で標的タンパク質を探索する。テヌアゾン酸の標的生物に対する生物活性に関しては、イネいもち病菌のイネへの感染におけるテヌアゾン酸の役割について解析を進める。また、TAS1と同様に感染後期に発現誘導されるイネいもち病菌の二次代謝遺伝子の病原性への関与、及びTAS1との関連を解析する。更に、TAS1ホモログが生産する化合物の様々な生物に対する増殖阻害活性を解析する。
肺炎クラミジア感染と動脈硬化および虚血性心疾患の関連についての疫学研究

1.突然死より行政解剖を施行された検体の大動脈組織アテローム病変より、PCR法によりChlamydia pneumoniaeの存在の有無の検討を行った。遺伝子の確認には至らなかったが、その原因として、(1)臨床症例(検体)ではないため動脈硬化部位に存在するC.pneumoniaeの感染細胞数が不明瞭であること、(2)組織由来のDNA含有量が非常に多いこと、などがありPCR条件を詳細に検討する必要があると考えられた。また感染細胞から抽出したRNAにおいてRT-PCRを行った。プライマーは、Positive Control RNAには、Control F-1primer(5'-CTGCTCGCTTCGCTACTTGGA-3')、Control R-1primer(5'-CGGCACCTGTCCTACGAGTTG-3')を用いた。また、感染細胞より抽出したRNAには、C.pneumoniaeに特異的な配列を目標としたもの(sense 5'-AGTGTTATTAGGCATCTAATAT-3' antisense 5'-GCTGTATTTCTACAGTTG-3')を用いた。RT-PCRプログラムはRT反応、Rtaseの不活化、PCR反応としてDenaturation、Annealing、Extention等の条件検討を行った。その結果、C.pneumoniaeに特異的な配列が増幅された。よって、検体摘出が早期に整備され、RNAを抽出することによって、アテローム病変部位から直接的にC.pneumoniaeを検出することができると考えられた。2.茨城県地域住民について頚部エコーを実施し、内径動脈の狭窄が有意に高いものと低いものを性、年齢、検診年をマッチさせ、104名づつ選出した。ケースコントロール共に血清中抗C.pneumoniae抗体価を測定し動脈硬化との関連を検討した。測定方法はELIZA法によるヒタザイムC.ニューモニエを用い、C.pneumoniaeの持続・繰り返し感染が動脈硬化に及ぼす影響の有無を追及した。その結果、頚動脈狭窄の強い群は、対照群に比しIgA抗体価が高い傾向を示し、頚部エコーによっても動脈硬化とC.pneumoniae繰り返し感染の間に関連があることが示唆された。15年度は、茨城県における突然死による事例の行政解剖事例において、動脈硬化が顕著に認められる検体より以下の実験を行った。1、血中抗体価を測定し動脈硬化との関連を探ることすなわち、ELIZA法によるヒタザイムC.ニューモニエ(日立化成)を用いて、剖検血清32検体の抗C.pneumoniae IgA及びIgG抗体価を測定した。2.動脈断片よりPCR法によって、Chlamydia peneumoniaeの遺伝子を検出し、感染の有無を確認することを目的とした。すなわち、16S rRNA遺伝子中のC.pneumoniaeに特異的な配列858bpを増幅するプライマー(sense 5'-AGTGTAATTAGGCATCTAATAT-3'antisense5'-GCTGTATTTCTACAGTTG-3')を用いた。94°C3分のホットスタートで、Denaturation 94°C1分、Annealing 45°C1分,Extention 72°C1分(最後のサイクルのみExtention 72°C7分)で35サイクルの反応行ったが、本実験においては、遺伝子の確認には至らなかった。剖検例の増加ならびに条件検討を加えて継続する。

2.茨城県地域住民について頚部エコーを実施し、内径動脈の狭窄が有意に高いものと低いものを性、年齢、検診年をマッチさせ、106名づつ選出した。ケース・コントロール共に血清中抗C.pneumoniae抗体価を測定し動脈硬化との関連を検討した。測定方法はELIZA法によるヒタザイムC.ニューモニエ(日立化成)を用い、C.pneumoniaeの持続・繰り返し感染が動脈硬化に及ぼす影響の有無を追及した。その結果、頚動脈狭窄の強い群は、対照群に比しIgA抗体価が高い傾向を示し、頚部エコーによっても動脈硬化とC.pneumoniae繰り返し感染の間に関連があることが示唆された。
自閉症スペクトラム障害児診断のための主たる養育者への構造化面接法の開発

わが国の特別支援教育制度の対象となる高機能発達障がい(「軽度発達障害」に代わる用語として用いる.高機能自閉症,注意欠陥/多動性障害,および学習障害を含む発達障がい)の早期発見のため,母親への構造化面接法の開発を目的とし研究を行った.子どもが生まれてから診断を受けるまでの母親のナラティヴから抽出されたカテゴリをもとに,「乳幼児期インタビューガイド(Infantile Interview Guide; IIG)」を作成した.今後IIGを実際の健診の場で用いたエヴィデンス・ベイストの研究が望まれる.わが国の特別支援教育制度の対象となる高機能発達障がい(「軽度発達障害」に代わる用語として用いる.高機能自閉症,注意欠陥/多動性障害,および学習障害を含む発達障がい)の早期発見のため,母親への構造化面接法の開発を目的とし研究を行った.子どもが生まれてから診断を受けるまでの母親のナラティヴから抽出されたカテゴリをもとに,「乳幼児期インタビューガイド(Infantile Interview Guide; IIG)」を作成した.今後IIGを実際の健診の場で用いたエヴィデンス・ベイストの研究が望まれる.本年度は、3ヵ年研究の初年度であり、自閉症スペクトラム障害児の母親にインタビューをとる前段階として、いかに当事者である母親から「語り」を引き出すかということに注目し、そのための技法の専門知識提供の獲得に終始した。そのため、語り=narrative(ナラティヴ)の分析の第一人者である、やまだようこ氏による質的心理学学会(九州大学で開催)におけるワークショップに、研究協力を依頼している大学院生とともに出席し、貴重な知識を得た。実際に、ナラティヴ(narrative)は、辞書的には「フィクションであれ、ノンフィクションであれ、当該者にとってのイベントおよび経験の話し、あるいは説明」であり、また同義語として、説明、リサイタル、自伝など言うことばも挙げられる。臨床研究でも用いられるナラティヴは、参加者(インタビュイー)の「自伝」というべきものを、いかに科学的に解釈、整理できるかということに関わってこよう。そのために、本年度は、さらに、解釈法としてのGrounded Theory Approachの第一人者の一人である大木氏による勉強会にも参加し、知識提供を受けた。実際のインタビューを当該の母親に行うには、十分に慎重な倫理的配慮が必要不可欠と考える。確かに、現在の臨床研究において、当事者からの書面によるインフォームドコンセントが得られれば、倫理的配慮を行っていることにもなろうが、今後、本研究の成果を、世界的に公表する(例:海外関連学術専門誌への投稿受理)ためには、厳格なる倫理委員会の承認を得た上で研究を開始しなければならないことは明白であろう。今年度は、その倫理委員会承認のための講習会が締め切られており、進められなかったことは残念であるが、19年度は、まず倫理委員会承認のための講習会を受講することが必要である。障害発見の原点として,最も子どもに近い存在であり,接触時間も長い母親(あるいは主たる養育者)に,子どもが生まれてから,自閉症スペクトラム障害(ASD)の診断を受けるまでの母親から見た子どものASD特徴の本質を質的に捉え,見出された本質をもとに,構造化面接法(Japanese Diagnostic Interview for ASD:JADI-ASD)の質問項目を構築および開発する.精神保健,母子保健に携わる専門家なら,JADI-ASDにより,臨床の力量(経験)に左右されず,正確にASDの鑑別が行えることとなり,ASDへの早期介入もよりスムーズになるはずである.本研究は,構造化面接法であるJADI-ASDを開発し,その有用性を検討することを目的とする.本年度は,研究協力機関としてASD児への臨床教育を行っているAセンターに依頼,承諾を受け, Aセンターでの実地研究を進めた.「原則として知的障害を伴わない就学ASD児」を持つ母親(16人)に対して深層的なナラティヴインタビューを行った.「子どもが生まれてから現在に至るまでの子育てを思い出し,ライフヒストリーとして語ってもらう」形式をとった。インタビュー内容は,すべて逐語録として起こした.発達障がい発見の原点として,母親(あるいは主たる養育者)に,子どもが生まれてから,自閉症スペクトラム障害(ASD)の診断を受けるまでの母親から見た子どものASD特徴の本質を質的に捉え,見出された本質をもとに,構造化面接法(Japanese Diagnostic Interview for ASD : JADI-ASD)の質問項目を構築および開発する.精神保健,母子保健に携わる専門家なら, JADI-ASDにより,臨床の力量(経験)に左右されず,正確にASDの鑑別が行えることどなり, ASDへの早期介入もよりスムーズになるはずである.本研究は,構造化面接法であるJADI-ASDを開発し,その有用性を検討することを目的とする.本年度は,高機能発達障がい(研究者注:「軽度発達障害」に代わる用語として用いた.高機能自閉症,注意欠陥/多動性障害,および学習障害を含む発達障がい)を育てている母親へのナラティヴインタビュー(昨年度から合わせ合計22人)を行い,すべて逐語録に起こした後,テキストマイニングを用いて質的に分析を行った.各母親の語りは,高機能発達障がいの子どもを産んでから現在までのライフヒストリーであり,各々異なっていたが,高機能発達障がい児を育てている母親には共通する特有の問題があることが示唆され,母親の語りから抽出されたカテゴリをもとに特異な質問項目が見出せた.JADI-ASDの開発としては,必ずしも十分な面接法の開発には至らなかった.しかし,本研究で提示できた

「乳幼児インタビューガイド(Early Infants Interview Guide ; EIIG)」は,少なくとも,わが国の世界に誇れる乳幼児健診システムの中で,保健師や心理士といったコメディカルの専門家にとって,早期に高機能発達障がいを有する子どもを発見する一助になる可能性が十分にあると思われる.今後, EIIGを実際の健診の場で用いたエヴィデンス・ベイストの研究を引き続き行っていくことが望まれる.
世紀転換期における「先住民」の編成過程

平成16年度の研究においては、以下の研究を行った。まず、前年度に引き続き今年度もメキシコ・中米地域への研究調査旅行を実施した(7月9月)。19世紀末から20世紀前半にかけて成立した「先住民共同体」において、そもそもの始まりから「治安」と「経済」の両要素の衝突とが観られたが、現在においても「アルカルデ制」と「評議会システム」の矛盾としてその葛藤は保持されていること。ただしこの齟齬は当事者にとっては、支持政党をめぐる極めて現在的かつ政治的な問題として、ある意味脱歴史化されたものとして受容されている。筆者がかつて論考において明らかにした共同体編成契機の二分化とその緊張が、この調査によって新たな観点から実証されたことになる。さらに、理論的観点からは、社会集団をめぐる本質主義的な理論構成を避け、一方で過度の構築主義に陥ることなく分析を進めるために、次の設定を導出した。つまり、社会を構成する諸セクターの「界面」を、労働を通じて生き抜く際の重要な準拠枠組みとしての「先住民」という観点である。彼らは、貨幣と労働、さらに土地の収奪という形であらわれる「近代化」の圧倒的な現実と渉り合う中で、現在に至る生活形態を形成してきた。その過程で蓄積されてきた記憶と体験は、語りによって整序され、日々の実践へと方向付け直されるなかで、文化資本としての機能を身につけていった。この資本を動員することによ日常実践のさまざまな戦術が可能になっているのである。この観点を歴史的・実証的に提示するため、ニカラグア国立公文書館・歴史研究所およびレオン教区歴史文書館において、新聞・行政資料だけではなく、私信を含めたマニュスクリプトの読解・分析を行った。こうした実際の読解作業においては、現代の文芸理論・歴史理論の見地をも取り入れ、テキスト内部にあらわれる兆候や矛盾を手がかりにして、関係の中で立ち現れる主体の様々なありかたを浮き彫りにすることに努めた。平成15年度の研究においては、以下の研究を行なった。まず、6月から9月にかけてメキシコ・中米地域への研究調査旅行を実施し、同地域に生活する先住民諸団体の意識形成に関する研究を行なった。この際、労働、とりわけ調査地域ではコーヒーを中心とする換金作物プランテーションにおける季節労働・出稼ぎ労働の果たす役割に注目して調査を進めた。この結果、現金収入の必要に応じて、あるいはなかば強制的に課される労働と、そこでの様々なエージェントとの交渉を通じて、新たに「先住民」としての意識が日々再生産されつつある過程が明かとなった。閉鎖的で均質な「先住民」像は既に虚偽の構築物として批判されて久しく、また、筆者もその仮構のもたらす弊害と理論的停滞を作業の中で批判してきた。しかしながら一方で、メキシコ・中米地域における先住民の今日的状況を学的に分析し、新たな見通しを与えうる有用な理論的枠組みは、現時点では様々な方向から模索されている最中であるのが実情である。こうした状況の中、本質主義的な理論構成を避け、さらに過度の構築主義に陥ることなく分析を進めるためには、上で述べた調査から明らかとなる先住民諸集団の生活過程からさらなる考察を行なうことが有用となる。つまり、労働との「渉り合い」という場において、いわば社会を構成する諸セクターの「界面」を生き抜くための重要なあり方としての「先住民」、あるいは「共同体」という観点がそこから導出される。さらに彼らの歴史的生成と流動とを関連させて、この点について分析した論文を、近々学会誌に投稿する予定である。さらに、第一点のいわば背景となる理論的・歴史的考察を進め、その成果を雑誌『ソシオロジ』に投稿した。本論文の中では、ニカラグア中部地域先住民の軍事的鎮圧過程を当時の政府文書・行政報告・裁判記録といった様々な資料を題材として分析を行なった。そこで明らかとされたのは、急速な国民国家形成と世界システムとの接合という、マクロな歴史的経済的背景が、一地域における先住民諸集団の形成過程というミクロな社会現象に、即自的な暴力という媒介のみを通じて強力に作用する特異な様相の一局面である。ここでさらに重要な論点として呈示されるのは、社会秩序の表現としての法体系が、反乱鎮圧という非常事態との場当たり的な対応を通じて形成されてきたことと、その社会的表現である「先住民共同体」という組織が、その出自において既に暴力の効果に裏書されていたことである。こうして、社会において歴史的・法的に蓄積されてきた齟齬や矛盾が、現在に至るまでの先住民社会を強く規定しつづけていたことが理解される。もちろん、以上で行なった研究と、そこから導かれる諸論点は、研究対象となる当該地域の状況に即した個別的なものであることに留意する必要がある。しかしながら、他地域における様々な先住民集団の社会的状況との比較・対象を行なうなら、そこに単なる一地域の事例にはとどまらない通底性と種差性とが明らかになるのである。

筆者がかつて論考において明らかにした共同体編成契機の二分化とその緊張が、この調査によって新たな観点から実証されたことになる。さらに、理論的観点からは、社会集団をめぐる本質主義的な理論構成を避け、一方で過度の構築主義に陥ることなく分析を進めるために、次の設定を導出した。つまり、社会を構成する諸セクターの「界面」を、労働を通じて生き抜く際の重要な準拠枠組みとしての「先住民」という観点である。彼らは、貨幣と労働、さらに土地の収奪という形であらわれる「近代化」の圧倒的な現実と渉り合う中で、現在に至る生活形態を形成してきた。その過程で蓄積されてきた記憶と体験は、語りによって整序され、日々の実践へと方向付け直されるなかで、文化資本としての機能を身につけていった。この資本を動員することによ日常実践のさまざまな戦術が可能になっているのである。この観点を歴史的・実証的に提示するため、ニカラグア国立公文書館・歴史研究所およびレオン教区歴史文書館において、新聞・行政資料だけではなく、私信を含めたマニュスクリプトの読解・分析を行った。こうした実際の読解作業においては、現代の文芸理論・歴史理論の見地をも取り入れ、テキスト内部にあらわれる兆候や矛盾を手がかりにして、関係の中で立ち現れる主体の様々なありかたを浮き彫りにすることに努めた。
スロッシングを利用した制振システムの設計と制御に関する研究

本研究では、スロッシングを利用した制振装置(以下、スロッシングダンパーと呼ぶ。)の設計指針を得る事を目的として、理論的実験的研究を行った。まず、申請者が考案した「浅水波が容器に及ぼす流体力に関する計算手法」に基づいて、スロッシングダンパーを実際の構造物に受動型の制振装置として搭載した場合の制振性能に関する評価法を確立し、実験によってこの手法の妥当性を検証した。特に、浅水波理論で挙動が定式化できるような水深比0.1以下の水深が浅い場合について研究を行い、容器内部に金網などの抵抗要素を挿入することでスロッシングダンパーの動特性が著しく向上することを計算によって予測出来る手法を開発した。続いて、有限振幅波理論を基礎に、水深が浅水波理論では取り扱えない領域にまで深くなった場合についてスロッシングダンパーの制振性能を予測する事の可能な計算手法を開発し、実験によってその妥当性を検証した。さらに、強風による揺れのような小振幅入力時だけでなく、地震のような大振幅入力時にもスロッシングダンパーが有効に働く事を実験的に確認した。具体的には、初期振幅をさまざまに変えて、固有周期1秒の構造物(これは約100mの高さを持つ高層ビルに相当する。)にスロッシングダンパーを取り付けたときの減衰係数を自由振動波形から測定した。初期振幅が5cm以上になると、容器内に衝撃波のような波動が発生し、これが相対する壁面に衝突する事により大振幅の場合にも大きな減衰が得られる事が判明した。このように、大振幅入力時にもスロッシングダンパーが有効である事が実験によって発見されたが、研究期間中には制振性能に関する予測モデルの確立まで研究を進める事が出来なかった。これは今後の課題として研究を続行したい。本研究の目的は以下の通りである。まず第1に、申請者らによるスロッシングによって発生する流体力に関する計算モデルに基づいて、スロッシングを利用した制振装置を実際の構造物に搭載した際の応答計算を行なうことの可能なシミュレーションプログラムを作成するとともに計算結果を検証するための実験を行なう。第2に、容器内部に金網などの抵抗要素を挿入することでスロッシングダンパーの動特性が著しく向上することが理論的に明らかになっていることを受けて、従来から受動型ダンパーとしてのみ用いられてきたスロッシングダンパーを可変集中抵抗要素を挿入したセミアクティブダンパーとした場合についての理論的検討と実験による検証を行なう。第3に、強風による揺れのような小振幅入力時にはスロッシングダンパーを受動型として作動させ、地震のような大振幅高振動数入力時にはアクティブマスダンパーとして能動型としても利用できるハイブリッドダンパーシステムの可能性について理論的検討を行なった上で、実際のシステムを構成して実験を行なう。平成4年度の研究では、申請者が考案した「浅水波が容器に及ぼす流体力に関する計算手法」に基づいて、スロッシングダンパーを実際の構造物に受動型の制振装置として搭載した場合について計算し、実験によって計算方法の妥当性を検証することを目的として研究を行った。まず、高層建築物や橋脚の主塔等のような連続体と見なせる構造物に、スロッシングダンパーを設置した場合の過渡振動特性と定常振動応答を計算し、計算結果をグラフ表示した。つぎに、計算結果を検証するための実験装置を作成した。計算結果と実験結果との比較を行い、本手法が設計に使えることを示した。また水深が深くなった場合についても、浅水波理論の替わりに有限振幅波理論に基づく計算方法が有効であることを示した。)の設計指針を得る事を目的として、理論的実験的研究を行ってきた。

平成4年度の研究では、申請者が考案した「浅水波が容器に及ぼす流体力に関する計算手法」に基づいて、スロッシングダンパーを実際の構造物に受動型の制振装置として搭載した場合の制振性能に関する評価法を確立し、実験によってこの手法の妥当性を検証した。特に、浅水波理論で挙動が定式化できるような水深比0.1以下の水深が浅い場合について研究を行い、容器内部に金網などの抵抗要素を挿入することでスロッシングダンパーの動特性が著しく向上することを計算によって予測出来る手法を開発した。平成5年度の研究では、有限振幅波理論を基礎に、水深が浅水波理論では取り扱えない領域にまで深くなった場合のスロッシングダンパーの制振性能を予測する事の可能な計算手法を開発し、実験によってその妥当性を検証した。さらに、強風による揺れのような小振幅入力時だけでなく、地震のような大振幅入力時にもスロッシングダンパーが有効に働く事を実験的に確認した。具体的には、初期振幅をさまざまに変えて、固有周期1秒の構造物(これは約100mの高さを持つ高層ビルに相当する。)にスロッシングダンパーを取り付けたときの減衰係数を自由振動波形から測定した。初期振幅が5cm以上になると、容器内に衝撃波のような波動が発生し、これが相対する壁面に衝突する事により大振幅の場合にも大きな減衰が得られる事が判明した。最後に、研究の最終年度にあたり、以上のような研究成果を取りまとめ報告書を作成した。
ポリエチレングリコールによる多核細胞形成を介した膀胱腫瘍増殖抑制効果の検討

前立腺癌細胞(PC-3)をターゲットとしたPEGによる多角巨細胞の発現とアポトーシスの誘導、さらにはin vivoへと発展させた研究を基礎として、本研究は膀胱癌をターゲットとし前立腺がんと同様の結果を導きだすことを目的とした。しかし、膀胱癌細胞株では期待した結果は得られなかった。組織学的に膀胱は「尿路上皮がん」であり前立腺がんの性質が違うと考えた。「腺癌」であるヒト胃がん細胞を用いたところ、多角巨細胞の出現とアポトーシスの誘導が示唆された。本研究期間でin vivoまでは実施することはできなかった。今後、細胞学的に「腺癌」「尿路上皮癌」に差異によるPEGの作用を研究したい。「研究の目的」膀胱上皮内癌(CIS)に対するポリエチレングリコール(PEG)を用いた新規膀胱内注入療法を開発するために研究を行っている。「平成25年度の研究実施計画」平成25年度ではPEGによる多核細胞誘導実験およびアポトーシス誘導能の解析を行った。多核細胞誘導実験ではヒト膀胱癌細胞株(T24、5637、RT4)にPEGを処理して多核細胞を誘導できるかどうかを検討した。T24および5637においては2%のPEGを10分間処理することによって多核細胞を誘導させることに成功した。しかし、RT4はもともと細胞が凝集する性質があり、多核細胞が誘導されているのかどうか顕微鏡的には評価が困難であった。そこで細胞株をT24および5637に絞って細胞死の誘導実験を行った。T24および5637に2%のPEGを10分間処理した後、セルスクレーパーで細胞を回収し、トリパンブルー染色を行った。コントロール(PBS処理群)と比較し、PEG処理群では約30%の細胞死が誘導されていた。現在、PEG処理群の細胞からタンパクを抽出してCleaved Poly (ADP-ribose) polymerase-1、Cleaved caspase 3、BcL-2、BcL-xL、IAPの抗体を用いてウエスタンブロットを行っている。平成27年度は引き続きPEGによる多角巨細胞発現実験とアポトーシス誘導の解析を試みた。本研究計画発想の背景は、泌尿器科の実臨床において去勢抵抗性前立腺癌の治療法開発を目的として、前立腺癌細胞(PC-3)をターゲットとしてPEGにおける多角巨細胞の発現とアポトーシスの誘導、さらにはin vivoへと発展させたものである。本来はその手法を用いて、臨床研究に向けた医師主導型のPhase I臨床試験や企業とタイアップして治験の方策を探るべきである。今後は並行しておこなうことしたい。本研究は、前立腺癌細胞を用いて基礎のin vitro,in vivoで興味深い治験が得られたので、泌尿器系癌のもう一つの代表的な癌でる「膀胱癌」をターゲットとして、多角巨細胞発現からアポト^シスの誘導、最終的には「膀胱癌」治療の特有の膀胱内注入療法に応用することを目的とした研究である。多角巨細胞の発現が得られず平成27年度も引き続きin vitro研究を行った。「ヒト膀胱癌細胞T24および5637において2%のPEGを10分間処理することにより、多角巨細胞を誘導することに成功した」と報告したが、その後の再現実験ではその現象も再現性が得られていない。私たちが泌尿器科医であるので、泌尿器系癌にこだわっていたが、癌腫によって期待する結果がえられるものと得られないものがあるのは自明の理である。前立腺癌が泌尿器系癌であり、次に膀胱癌という発想であったが、細胞学的には前立腺癌は腺癌であり、膀胱癌は尿路上皮癌(移行上皮癌)でと、別の癌腫である。平成27年度は発想を転換し、腺癌という点に着目し、共同研究者が別の研究で使用し、扱い慣れているヒト胃がん細胞「NCI-N87]を用いて、in vitro研究を再開した。断定できる段階ではないが、多角巨細細胞の発現とアポトーシスの誘導がみられるいくつかの結果は出てきている。泌尿器腫瘍学ウエスタンブロットを用いたアポトーシス誘導実験の結果が一定せず、再現性が得られていない。ウエスタンブロットでのアポトーシス誘導実験がうまくいかない場合は、他の方法でアポトーシス誘導能を検討する予定である、現在、多ネル染色を考えている。またアポトーシス誘導能がうまく検出できない場合は、細胞分裂死を起こしている可能性も考えられるため、フローサイトメトリーで細胞周期を検討することも考えている。次年度使用額が生じたが、その金額は比較的低額と考えます。生じた理由はアポトーシス誘導実験がうまく再現できていないことから、実験に使用した試薬の購入が予定よりも少なかったためと考えられます。引き続き実験に必要な試薬、学会発表を行う際の旅費に充てる予定です。
質量選別したカルコゲンクラスターの光電子分光

平成10年度は、カルコゲン元素の内で、特にテルルに注目して研究を行った。テルルは結晶では半導体であるが、融解して液体になると金属的性質を示すことが知られている。テルルの金属化は、液体中で鎖状のテルル分子がスタックし、鎖間をキャリヤーが移動できるようになるためであると考えられている。このようなテルルのクラスターで、電子状態がサイズと共にどのように変化するのかは興味深い。試料に用いるテルルは蒸気圧が低いため、クラスターを生成するのに十分な粒子密度を得るためには従来よりも高温まで加熱でき、かつ反応性の高い試料ガスに十分耐えられるクラスター源が必要であり、このためクラスター源の改良を行った。得られたクラスターの質量スペクトルから、Te_<12>前後までのクラスターが生成していることが確認された。またその分布はセレンクラスターの場合とよく似ており、その比較的小さなクラスターの構造はセレンクラスターと同様に環状構造をとっていると考えられる。このテルルクラスタービームに対して、平成9年度に製作した装置を用いて質量選別光電子分光を行い、Te_<12>からTe_8までの比較的小さなテルルクラスターの光電子スペクトルを測定した。同じ力ルコゲンに属するセレンの場合には、クラスターの対称性の変化にともなって、そのイオン化ポテンシャルなどに構成原子数の偶奇による明瞭な変化が観測されているが、今回測定したテルルの場合、Te_5からTe_8クラスターの光電子スペクトルの構造、イオン化ポテンシャルともに顕著な偶奇性は見られなかった。このような結果はテルルが金属的であることに起因していると考えられる。平成9年度は、質量選別光電子分光を行うために必要な光源及び光電子分光器のを製作して、その性能評価及び実際に試料としてカルコゲンクラスターを用いて予備的な実験を行った。光源は高圧窒素ガス中での放電を利用した自励式ナノ秒フラッシュランプを作製し、150nm付近の波長域で10^7photon/pulse程度の強度があることを確認した。光電子分光器はボトルネック型の不均一磁場によって電子の収束を行う飛行時間型光電子分光器を作製し、実際に金のd-bandの構造を測定することで装置の評価を行った。自由空間中のクラスタービームに対する予備的な実験として、カルコゲンとイオン化エネルギーの値が比較的近く、取扱の容易なトリエチルアミン(TEA)を試料として、質量選別光電子分光を行い、TEAの最上被占分子軌道(HOMO)の構造を測定する事で、光源、光電子分光器及び計測回路の調製を行い、装置全体としての分解能などの評価を行った。セレン及びテルルのクラスタービームにたいしても同様の測定を行い、現在までにSe_5,Se_7,Te_2などの比較的ビーム中に多く存在するクラスターで質量選別光電子分光を行い、光電子スペクトルを得ることに成功した。Se_5及びSe_7クラスターではそのHOMOをしめるLone Pairの軌道が、分子構造の対称性が低いためにエネルギー的な縮退がとけており、過去に行われた半経験的な分子軌道計算の結果とも一致することが確認された。
時間符号化連想記憶ネットワークの記銘と再生

神経細胞の扱う情報は,従来の数理モデルで用いられていた平均発火率でなく,神経パルスそのものである,すなわち,パルスの発火タイミングに情報が符号化されているという考え方,時間符号化が提唱されている.時間符号化でどのような情報処理が可能かを調べるため,コインシデンス・ディテクタを用いた簡単な数理モデルについて計算機実験を行った.その結果,ネットワーク全体の活性度に応じて個々のニューロンの活性度を調節するグローバル・インヒビションの機構がない場合には,コインシデンス・ディテクタ・ネットワークでは周期的発火は不安定であることがわかった.これは,ニューロン間の結合の時間遅れや重みを変化させても改善されることはなかった.一方,時定数の小さい積分発火モデルによるネットワークに,パルスパケットと呼ばれるパルス群を入力した場合には,パルス群の巨視的パラメータ,すなわち発火率と分散に応じてパルス群が安定して伝播したり消散したりする現象が生じることがDiesmannらによって報告された.この報告は計算機実験によるものであるが,この枠組みをコインシデンス・ディテクタ・ネットワークにあてはめることにより,パルス群をコインシデンス・ディテクタ・ネットワークに入力すると,パラメータが適切であればパルス群は安定して伝播する可能性のあることが,理論的に示された.今後は,この理論を精緻化し,また計算機実験によってスパイク群が安定して伝播することを確認する研究が必要である.神経細胞の扱う情報は,従来の数理モデルで用いられていた平均発火率でなく,神経パルスそのものである,すなわち,パルスの発火タイミングに情報が符号化されているという考え方,時間符号化が提唱されている.時間符号化でどのような情報処理が可能かを調べるため,コインシデンス・ディテクタを用いた簡単な数理モデルについて計算機実験を行った.その結果,ネットワーク全体の活性度に応じて個々のニューロンの活性度を調節するグローバル・インヒビションの機構がない場合には,コインシデンス・ディテクタ・ネットワークでは周期的発火は不安定であることがわかった.これは,ニューロン間の結合の時間遅れや重みを変化させても改善されることはなかった.一方,時定数の小さい積分発火モデルによるネットワークに,パルスパケットと呼ばれるパルス群を入力した場合には,パルス群の巨視的パラメータ,すなわち発火率と分散に応じてパルス群が安定して伝播したり消散したりする現象が生じることがDiesmannらによって報告された.この報告は計算機実験によるものであるが,この枠組みをコインシデンス・ディテクタ・ネットワークにあてはめることにより,パルス群をコインシデンス・ディテクタ・ネットワークに入力すると,パラメータが適切であればパルス群は安定して伝播する可能性のあることが,理論的に示された.今後は,この理論を精緻化し,また計算機実験によってスパイク群が安定して伝播することを確認する研究が必要である.
慢性期失語症者に対するCI療法に関する研究

失語症は,脳卒中後の患者の社会参加の大きな阻害因子となっている.また,昨今諸外国では,脳卒中リハビリテーション分野に多くのエビデンスがあるCI療法の概念を失語症訓練に応用したConstraint-Induced Aphasia Therapy(CIAT)(Pulvermullerら, 2001 ; Johnsonら, 2015 etc)が注目されている.このCIATが我が国で実施したという報告はまだなく,本研究ではその日本語版のプロトコルを作成,実施し,臨床応用へと展開するための研究基盤を確立することを目的とした。今回,これまでの先行研究(Pulverraullerら, 2001 ; Johnsonら, 2015 etc)を参考に日本版プロトコルを作成した.具体的には, 1日3時間×5日間×3週間,計45時間の短期集中訓練を実施.訓練中,代替コミュニケーションを制限し,音声言語の使用を促す.上肢のCI療法の課題指向型訓練に相当する5つの言語訓練を実施.評価には,標準失語症検査(SLTA), WAB失語症検査,日常生活での発話の使用状況を評価するVerbal Activity Log(VAL)を用いた.4名の慢性期失語症患者に対して訓練を行った結果, VALのスコアは著明な改善を認め, SLTAやWABでも一定の改善を認めた.これは,訓練中,言語聴覚士とともに問題解決を行いながら訓練を行うことで,日常生活での発話の使用が強化され,その成功体験によって,発話の学習性不使用の克服へとつながったものと考えられた.本研究の結果は,我が国でもCIATが慢性期失語症患者に対して有効である可能性を示唆するものであるとともに,慢性期でも失語症は一定の改善を示すという先行研究(中川, 2014 etc)を支持するものであると考えられた.この予備実験により,今後,臨床応用へと展開するための研究基盤を確立するという目的が達成できたものと考えられる.失語症は,脳卒中後の患者の社会参加の大きな阻害因子となっている.また,昨今諸外国では,脳卒中リハビリテーション分野に多くのエビデンスがあるCI療法の概念を失語症訓練に応用したConstraint-Induced Aphasia Therapy(CIAT)(Pulvermullerら, 2001 ; Johnsonら, 2015 etc)が注目されている.このCIATが我が国で実施したという報告はまだなく,本研究ではその日本語版のプロトコルを作成,実施し,臨床応用へと展開するための研究基盤を確立することを目的とした。今回,これまでの先行研究(Pulverraullerら, 2001 ; Johnsonら, 2015 etc)を参考に日本版プロトコルを作成した.具体的には, 1日3時間×5日間×3週間,計45時間の短期集中訓練を実施.訓練中,代替コミュニケーションを制限し,音声言語の使用を促す.上肢のCI療法の課題指向型訓練に相当する5つの言語訓練を実施.評価には,標準失語症検査(SLTA), WAB失語症検査,日常生活での発話の使用状況を評価するVerbal Activity Log(VAL)を用いた.4名の慢性期失語症患者に対して訓練を行った結果, VALのスコアは著明な改善を認め, SLTAやWABでも一定の改善を認めた.これは,訓練中,言語聴覚士とともに問題解決を行いながら訓練を行うことで,日常生活での発話の使用が強化され,その成功体験によって,発話の学習性不使用の克服へとつながったものと考えられた.本研究の結果は,我が国でもCIATが慢性期失語症患者に対して有効である可能性を示唆するものであるとともに,慢性期でも失語症は一定の改善を示すという先行研究(中川, 2014 etc)を支持するものであると考えられた.この予備実験により,今後,臨床応用へと展開するための研究基盤を確立するという目的が達成できたものと考えられる.
東欧における経済システムの転換と欧州統合

東欧企業の民営化の発展段階と類型化という研究の第一の目的にそって、96年度は、ポーランドとチェコにおいて以下の企業、工場、組合において企業調査を行なった。ポーランドでは、シチェチンおよびグダンスクの造船所、ポズナンのVW工場、ワルシャワのGM-FSO、大宇-FSOの自動車工場、チェコでは、チェコ電力公社、チェコ・テレコム、VW-シュコダの合弁の自動車工場、チェコ自動車工業会、およびチェコの労働組合(民営化について労働側の評価を聞くため)を訪問し調査を行なった。さらに、チェコおよびポーランドのジェトロを訪問し、日本の企業代表者の意見を聞いてきた。民営化の輪郭はおおよそ把握できた。資料を整理して執筆の予定。研究の第二の目的については、西欧依存型の東欧経済システム転換では、技術移転の問題を重視して調べたが、この点では、韓国・大宇自動車の技術移転なき合弁と技術移転を含んだ中小企業の育成というVWとの大きな違いを見いだした。戦略の相違としてさらに研究が必要。研究の第三の目的、すなわち物価体系と賃金体系の西欧と東欧の相違が東西経済関係にどんな結果を今後もたらそうとしているかについては、現在のところ事実の把握がまだ不充分である。つまり、同一種類の同一品質の商品の価格が、東欧と西欧でどのように設定されるかは、調査および新聞・経済誌からの資料分析ではまだ明確になっていない。また、農工間の東欧と西欧の相互関係については、卵・乳製品・果実加工品など一定の商品については明確になったものの、小麦などの主要農産物について研究は進んでいない。さらに、新聞・雑誌(日本および欧米)に基づいた資料の作成については、資料目録の作成を現在進めており、この点は相当に進んだと評価している。
Anti-sense RNAによるウイルス抵抗性マウスの作出に関する基礎的研究(マウス肝炎ウイルスをモデルとして)

ウイルスに対して感受性動物を、遺伝子工学的手法を用いて抵抗性動物に転換するための基礎的実験として、アンチセンス(anti-sense)RNAを用いてマウス肝炎ウイルス(MHV)に対して抵抗性マウスを作出することを目的として実験を行なった。MHVのgenome RNAの複製のためには感染後初期にRNA-dependent-RNAポリメレースが翻訳されることが不可欠である。このRNAポリメレースはgenome RNAから翻訳されることから、感染初期の細胞内には極めて少ない数しか存在しないと思われるので、我々はこの遺伝子をtargetにアンチセンスRNAを作ることにした。まずポリメレース遺伝子の5^1末端のcoding regionの約50ヌクレオチドに相当するdouble strand DNAと、5^1末端のinitiation codonを中心に持つ約50ヌクレオチドのdouble strand DNAを合成し、このオリゴヌクレオチドのtandem repeat(20ー36回くり返し構造のあるもの)を作り、これをSV40のプロモーターを持つpSV_2ベクターとメタロチオネインープロモーターを有するpMTベクターに挿入し、MHV感受性L細胞にpSV_2neoと共にトランスフェクトしいくつかのG814抵抗性の細胞クローンを得た。得られた細胞クローンについて、アンチセンスRNAの発現量とMHVに対する抵抗性について検討した結果、この両者の間には相関がない傾向が認められた。現在のところ、何故アンチセンスRNAによりウイルスのポリメレース遺伝子の翻訳が阻害されないのか明らかではないが、今後実際に発現されているアンチセンスRNAの構造を詳しく解析し、アンチセンスRNAによるウイルス増殖抑制の系を確立してゆきたい。ウイルス感染に対して抵抗性のない動物を遺伝子工学的手法を用い抵抗性動物に転換させるための基礎的実験としてマウス肝炎ウイルス(MHV)をモデルとした抵抗性マウスを作出する目的で実験を行った. MHVのRNA複製に関して感染初期にPNAポリメレースが作られることは必須であると考えられているので我々はこのRNAポリメレース遺伝子に対するanti-senseRNAを細胞内で大量に作製することによりウイルス感染から防禦できないかという点について検討した.DNA合成装置によりMHVRNAポリメレースに対するanti-senseRNAを作り出す50merのdoublestrandedDNAを合成し, SV40のプロモーターを持つp-SV2系ベクターに挿入しMHV感受性L細胞にネオマイシン抵抗性遺伝子とともにtransfectionを行ない,いくつかの細胞クローンを得てそのMHVに対する抵抗性およびMHVRNAポリメレースに対するanti-senseRNAの発現を調べた.その結果anti-senseRNAを発現する細胞のあるものは,他の細胞に比べMHV感染に対して抵抗性になっている傾向が認められた.現在さらに多くの細胞クローンを取りanti-senseRNAとウイルス抵抗性との間に相関があるか否かを検討中である.またこの株なDNAをメタロチオネイン・プロモーターを持つ発現ベクターに挿入して, anti-senseRNAの発現量を調節することにより実際anti-senseRNAにより細胞がMHV感染に抵抗性になっているのかどうかを検討していく予定である.ウィルスに対して感受性動物を、遺伝子工学的手法を用いて抵抗性動物に転換するための基礎的実験として、アンチセンス(anti-sense)RNAを用いてマウス肝炎ウィルス(MHV)に対して抵抗性マウスを作出することを目的として実験を行なった。MHVのgenorne RNAの複製のためには、感染後初期にRNA dependent-RNA polymeraseの翻訳されることが不可欠である。このRNAポリメシースはgenome RNAから翻訳されることから、感染初期の細胞内には極めて少ない数しか存在しないと思れるので、我々はこの遺伝子をtargetにアンチセンスRNAを作ることにした。まずポリメレース遺伝子の5^1末端のcoding regionの約50ヌクレオチドに相当するdouble-strand DNAと5^1末端のinitiation codonを中心に持つ約50ヌクレオチドのdouble-strand DNAを合成し、これらのヌクレオチドのtandem repeat(2036回くり返し構造のあるもの)を作り、これをSV40のプロモーターを持つpSV_2ベクターとメタロチオネイン-プロモーターを持つpMTベクターに挿入し、MHV感受性L細胞にpSV_2neoと共にトランスフェクトしいくつかのG814抵抗性細胞クローンを得た。

得られた細胞クローンについて、アンチセンスRNAの発現量とMHVに対する抵抗性について検討した結果、この両者の間には相関がない傾向が認められた。現在のところ、何故アンチセンスRNAによりウィルスのポリメレース遺伝子の翻訳が阻害されないのか明らかではないが、今後実際に発現されているアンチセンスRNAの構造を詳しく解析し、アンチセンスRNAによるウィルス増殖抑制の系を確立してゆきたい。