hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統芸能の指導・学習過程における「なぞり」の構造とその意義に関する研究

20162017年度に実施した参与観察から得られた映像データと照らし合わせながら、インタビューの逐語録の分析を行った。『<わざ>を生きる身体ー人形遣いと稽古の臨床教育学ー』には、人形浄瑠璃の稽古に関する緻密な記録が残されている。この文献は本研究において非常に重要な示唆をもたらすものであり、著者と著書の内容、身体論について意見交換を行った。また、スポーツ社会学領域の研究者と「なぞり」に関する意見交換を実施し、国立国会図書館において研究資料の収集を行った。コーチングの研究会へも参加した。2018年7月8日に開催された日本地域資源開発経営学会第7回全国大会において、「伝統芸能の指導・学習過程における「なぞり」の教育的意義に関する研究」という演題で研究報告を行った。「なぞり」に関連すると思われる(身体論、間合い)論説、身体教育学、芸道の修行過程の著書の記述から、「待つ」という行為に着眼し、指導者と学習者の「なぞり」の教育的意義を報告した。これらの研究活動を通じて、下記のことが明らかになった。「なぞり」という言葉は手本や見本とすべき演技等を模倣する際に用いられるが、「なぞり」には相互性があり学習者だけではなく指導者が「なぞる」行為も見られる。指導者が学習者の動きをなぞることが出来ない場合、指導者は学習者の躓きの要因を「さぐり」、学習者の身体への接近を目指していた。実際の伝承活動では指導者が学習者に身体所作を教える際、学習者が直面している課題は何か、指導者はその要因を「さぐる」ために様々な試みを行っている。この「さぐり」という視点を踏まえて、「なぞり」と「さぐり」の構造とその意義を論じることが今後の課題である。平成28年5月から9月にかけて広島県広島市佐伯区五日市町石内で十二神祇神楽を継承している石内神楽団に対する参与観察を実施した。研究実施計画で予定していたように、神楽の練習において、指導者と学習者の間で展開される「なぞり」に関する相互作用の実践場面の映像収集を行った。「なぞり」についてはインタビュー調査を平成29年度に実施予定であり、インタビュー調査の質問項目を精査するために、予備調査として指導者に対するインタビュー調査を行った。伝統芸能の稽古の過程における「なぞり」の潜在化した構造の具体層を描き出すという研究目的のために、国立国会図書館等を利用して、これまでに執筆された「なぞり」や「運動技能の習得過程」に関する研究資料の収集を行った。これらの資料には身体論研究者である市川浩の「同調」に関する考察が含まれている。市川の「同調」についての指摘はスポーツ社会学分野において亀山佳明が展開する身体論の「同調」理論とも関連しており、「なぞり」の構造を明らかにするために重要な知見であると推察された。「なぞり」を主題として扱った文献および研究論文は多くは認められず、著書の中でも部分的な言及が見られる程度であった。そのため、本研究を推し進めていくにあたって「なぞり」概念に近接していると思われる議論の内容を幅広く確認する必要が生じた。平成28年8月に日本体育学会、9月、10月にスポーツ指導や創造性に関するワークショップ、平成29年3月に九州レジャー・レクリエーション学会、日本スポーツ社会学会、幸福学に関するシンポジウムなどに参加した。これらの学会、ワークショップ、シンポジウム等を通じて、「なぞり」の構造に関わる情報が収集できた。調査対象となる神楽団に対しては先行研究において調査協力を依頼し、引き続いて参与観察が可能であることが事前に確認できていたこともあり、十二神祇神楽の練習模様(「なぞり」に関する指導・学習)の映像収集についてはこれまで順調に進んできている。調査対象組織では過去に指導的役割を担ってきた者が事情により、平成28年度は指導者として限定的に関与することとなったが、新たに指導的な立場として関わる者が指導を行うようになった。平成29年度に実施予定のインタビュー調査の項目に関しては、予備調査として指導者に対するインタビュー調査を実施済みであり、基本的な質問項目は整理されている。本研究の調査対象である石内神楽団と同じ十二神祇神楽を継承している神楽団の関係者にも本研究の概要を説明し、インタビュー調査の協力依頼を行い、被験者として協力可能という回答を得ている。今後に予定するインタビューでは再生刺激法を伴うため、収録された映像資料の分析を行うための準備を進めている。文献収集とその整理についても順調に進んでいる。伝統芸能における身体技法の伝承の過程を記述した論文、その中でも「なぞり」に関する議論が展開されている研究資料を収集してきた。研究計画において予定していた「研究成果発表」については、平成28年度の調査結果をふまえ、平成29年7月に日本地域資源開発経営学会第6回全国大会において研究報告を行う予定である。現在は研究資料と参与観察から得られた映像資料を分析し、「なぞり」の具体的な相互作用を記述するための取り組みに着手している。平成29年6月から8月にかけて広島県広島市佐伯区五日市町石内で十二神祇神楽を継承している石内神楽団に対する参与観察を実施した。神楽の練習模様(指導者と学習者の間で展開する相互作用)の映像収集を行った。練習内容の概要、練習における指導者と学習者の言動の一部、それに対する調査実施者の見解を記録した。

平成29年7月には日本地域資源開発経営学会第6回全国大会(広島県民文化センターサテライトキャンパスひろしま)において「十二神祇神楽の伝承過程における「なぞり」に関する一考察」という演題で研究報告を行った。報告内容は、指導者と学習者の間で「なぞり」という行為がどのように展開されているのか映像資料を含めて、その具体的な内容を示した。質疑応答から「なぞり」の概念の精査、また教育学の分野における「なぞり」の意義を検証することが今後の課題となった。平成29年8月に神楽の指導的立場としての経験を有する3名の神楽関係者に対するインタビュー調査を実施した。「なぞり」に関する研究資料の収集を行い、本研究を推進するにあたって非常に重要な文献および論文を入手することができた。平成30年3月にはインタビュー調査の結果の分析、また文献研究の精査を行った上で、日本スポーツ社会学会第27回大会(順天堂大学)において、「伝統芸能の身体所作の指導・学習過程における「段階性」と「なぞり」に関する研究」という演題で研究報告を行った。過去に実施した芸道の「段階性」に関する研究を整理し、参与観察から得られた映像資料とインタビュー調査の結果を提示し、「なぞり」の相互(指導者と学習者)行為を社会学者の亀山佳明の同調に関する理論などを援用しながら考察した。平成28年度に引き続いて平成29年度も同じ神楽団に対する参与観察を行った。映像資料を用いたインタビュー調査を実施するために、映像の整理を行った。平成2829年度に収集した映像資料の中から、指導者と学習者の間で展開される「なぞり」行為に関連する部分を析出した。その映像をインタビュー対象者に提示しながら、半構造化インタビューを実施した。使用した映像の中にインタビュー対象者が含まれる場合は、その時の状況や感覚を振り返り表現してもらった。また、映像の中にインタビュー対象者が含まれない場合は、映像を提示しその時の練習状況について説明を行った上で、指導者と学習者の相互作用に関して質問を行った。インタビュー調査の実施にあたっては事前に協力を依頼し了承を得ており、また映像の整理についても順調に進んでいたこともあり、円滑に調査を行うことができた。インタビュー調査実施時において、対象者に本研究の目的などを改めて説明し、調査対象者の同意(インタビュー調査から得られた言説について、学会口頭発表や研究論文等へ用いることについて了承)を得た。インタビュー調査のトランスクリプト(逐語録)はインタビュー調査後に作成を開始し、音声内容を文字として書き起こした。平成28年度と同様に文献収集と整理を行った。「なぞり」という言葉は表題には用いられていないが、身体論、特に相手と間合いを取りながら行う共同作業に関して重要な考察を含む文献として、奥井遼の『<わざ>を生きる身体ー人形遣いと稽古の臨床教育学ー』(2015年)、亀山佳明の「カラダを取り合うということ」(2002年)、これらが浮かび上がった。20162017年度に実施した参与観察から得られた映像データと照らし合わせながら、インタビューの逐語録の分析を行った。『<わざ>を生きる身体ー人形遣いと稽古の臨床教育学ー』には、人形浄瑠璃の稽古に関する緻密な記録が残されている。この文献は本研究において非常に重要な示唆をもたらすものであり、著者と著書の内容、身体論について意見交換を行った。
東アジアにおける域内分業の進展と日本の産業・企業再編成の動向

本研究は、日本の産業および企業内分業の再編成の実態を、東アジア(日本を含む)における国際分業の拡大・深化と密接に関連づけながら、フィールド調査によって明らかにすることを目的とした。実態調査を通じて次のような知見を得ることができた。マクロ的経済環境の悪化や海外からの競争圧力を受けて、大手エレクトロメーカーの工場(ないし事業部門)においては2000年前後にかなりの規模の従業員数削減が実施された。しかし、国内工場の空洞化が進行していると結論づけるのは早計である。デジタル化の進むエレクトニクス製品を構成するキー・デバイスにおいては日本企業およびその国内工場は多くの分野で今なお強い競争力を維持しており、海外の自社工場ならびにライバルメーカーへの供給基地となっているのである。他方、東アジア諸国の海外メーカーからの競争圧力がきわめて希薄である自動車関連産業を取り巻く環境はエレクトロニクス分野とはかなり異なっており、完成品・部品ともに海外生産は大きく進展したものの、それにともなって海外工場への技術支援と基幹部品の供給という国内工場の役割はますます大きくなりつつある。中小企業を取り巻く環境には一般に厳しいものがあるが、我々が対象としたケースでは、日本国内こそが最適の立地であるとするもの、内需に特化して生き残りを図るもの、国内と海外の工場の棲み分けを進めているもの、顧客に追随して海外進出するものなど、空洞化一般論では片付けられない中堅・中小企業の多様な姿が浮かび上がった。また、中国企業を対象とした調査では、品質管理を含むあらゆる分野で信賞必罰型の人事管理を徹底させているもの、日本企業に一般的に見られるリソースベース型戦略とは対照的に、自社に技術がない場合には人材を含む経営資源を外から導入しつつビジネスチャンスを捉えようとするポジショニング型戦略を徹底的に追求するものなどが印象に残った。平成15年度は、大企業における日本と東アジア(中国を含む)の企業内分業の実態と、東アジア域内における国際競争の高まりの中で中小・中堅企業がどのような対応をとろうとしているかの考察に焦点を当て、下記のように、国内における実地調査、ヨーロッパにおける域内分業と東アジアのそれとの比較のための情報収集と研究交流、中国上海地域の経済発展の視察を中心とした研究活動を行った。I.国内実地調査:国内メンバーの大半が、(1)7月末:松江調査:小松電機産業、松江松下電器(株)江津工場、中村ブレイス;(1)1月末2月初旬:東京近郊調査:石原金属化工(株)、八海クリエイツ(株)、(株)東芝深谷工場、ヱビナ電化工業(株);(3)3月初旬:福岡調査:(株)大熊エンジニアリング、宮原タオル(株)、の3つの調査に加わった。なお、(2)には海外共同研究者である中国復旦大学日本研究センターを中心とする3人のメンバーが、実地調査に加わり、日本の産業・企業再編成の実態を調査するとともに、日中分業関係の実態と今後の展望に関する意見交換を行った。II.上海視察:横川が、復旦大学を訪問し、共同研究者との情報交換を行うとともに、上海地域の経済発展の実態に関する調査研究を行った。平成16年度は、東アジア域内における国際競争の高まり、なかでも中国の急速な経済発展と中国企業の成長が大企業、中小企業にどのような影響を与えているかの考察に焦点を当て、以下のような、国内および上海地域における企業調査を行った。また、香港において研究成果の発表を行うとともに、アジア・ヨーロッパの研究者達と域内分業や東アジアの国際競争に関する情報交換を行った。1.国内調査:国内メンバーの多くが、(1)7月末:北陸調査:日本精機(株)、中村留精密工業(株)、白山機工(株)、(2)3月上旬:愛知調査:西島

(株)、デンソー本社、を訪問し、タイプの異なる中堅・中小企業が中国などからの競争のどのように対処しているか、自動車産業のグローバル展開の中で大手部品メーカーはいかなる戦略的対応をとっているかを調査した。2.上海調査:9月の上旬に、中国側共同研究者とともに、永新ブラウン管有限公司、上海高斯印刷設備有限公司などの中国現地企業を訪問しその実態調査を行った。また、復旦大学を訪問し、調査研究の情報交換および打ち合わせを行った。3.板垣と横田が香港で開かれたEuro-Asia Management Studyassociationに参加し、板垣が調査研究に関する報告を行うとともに、アジア・ヨーロッパの研究者達と域内分業や東アジアの国際競争に関する情報交換を行った。I.企業調査:エレクトロニクス関連の大企業、中国に生産拠点を持つ中小企業、逆に海外に生産拠点を持たず国内で開発・製造を行う中小企業、高品位の農作物の栽培により安価な輸入品に負けない競争力をもつ農業生産者を訪問しインタビューを行った。調査の焦点は本研究のテーマである、東アジア域内における国際競争の高まり、なかでも中国の急速な経済発展と中国企業の成長が大企業、中小企業にどのような影響を与えているかの考察に置かれている。具体的には以下の通りである。1.千葉・茨城調査(8月9日10日):高速度カメラや高精細ネットワークカメラなど先端技術を駆使した特殊用途カメラを軸に放送機器、産業用映像機器の開発・生産・販売を行う(株)朋栄、独自の農法で味の濃いトマトや糖度の高い桃を栽培する日本協同企画(株)でもインタビューを行った。2.大阪調査(9月14日15日):松下電器産業(株)のPAVC社ネットワーク事業グループを訪問し、AV機器を中心とした同事業グループの海外展開の概要と海外戦略、国内事業再編などについてインタビューした。中国の杭州に工場を展開し洗濯機などの継ぎ手を開発・製造するジョプラックス(株)を訪問し、国内外における業界全体の動向と外国メーカーとの競合関係、日本国内工場と中国工場の棲み分けなどについてインタビューを行った。II.12月に代表者の板垣が経営グループのリーダーを務める武蔵大学オープンリサーチプロジェクトとの共催で国際シンポジューム(テーマは「グローバリゼーションによる各国・各地域の経済、社会、文化変容の実態と影響に関する国際比較研究」)を開催した。同シンポジュームにおいて、中国・台湾・アメリカなどからの参加者と意見交換を行った。III.3月に研究分担者の横川が中国を訪問し、北京大学と中国社会科学院の研究者達と地域統合のインパクトなどについての議論を行った。
カンラン石―メルト間のCaO分配の含水量依存性の解明と沈み込み帯のマグマへの応用

カンラン石は玄武岩やマントルの主要構成鉱物であり,その化学組成の変化はマグマの発生と分化,火山の噴火を考察する上で重要である.沈み込み帯の玄武岩で観察されるカンラン石は中央海嶺やホットスポットでのそれと比較してCaO含有量が乏しいことで特徴づけられるが,その理由はまだ明らかになっていない.申請者はかつて,この問題についてlow-CaOのカンラン石は水に富むマグマから晶出したとする仮説を提唱した.本研究はこの仮説を東北地方のソレアイト玄武岩に適用してマグマ溜りの環境を推定することを目的としている.H28年度研究において内熱式ガス圧装置を用いて実験を実施したが,回収試料は化学平衡に到達していなかった.一方で,申請者が過去に実施した実験試料についてLA-ICP-MSを用いた再分析を行い,EPMAによる微小カンラン石結晶のCaO分析で生ずる二次蛍光効果はカンラン石それ自体のCaO含有量の組成変動幅と比較して小さなものであることが分かった.H29年度は秋田駒ケ岳火山の玄武岩のサンプリングと岩石記載,EPMA,XRFを用いた全岩組成,石基組成,斑晶組成の化学分析を行なった.カンラン石ーメルト間のCaO分配モデル(菅原, 2007),リキダス温度計(Sugawara, 2000)などを適用し,マグマの温度-圧力-含水量-酸素分圧条件を明らかにした.H30年度は最近10年間の実験岩石学研究に関する文献調査を行うとともに,相平衡実験データ追加のコンパイルを行なった.それらに基づいてCaOの平衡定数とリキダス温度の含水量依存性の関係式を更新した.本研究ではCaMgSiO4の活量係数項を簡略化した新たな地質温度含水量計を提案した.これらのモデルを用いて秋田駒ケ岳火山に適用し,秋田駒ケ岳火山の含水量は岩手火山と大きな違いはないが,やや低酸素分圧な状態にあることを明らかにした.本研究はカンラン石ーメルト間のCaO分配のH2O量依存性に着目した含水量計を新たに構築し,これを秋田駒ケ岳火山の玄武岩に適用してマグマの成因を考察することを目的としている.本年はガス圧装置を用いた含水系の相平衡実験と申請者が過去に行った実験試料を用いたEPMA分析での二次蛍光効果の確認を行った.相平衡実験では玄武岩組成のガラスを酸化条件と還元条件で合成した試料,ならびにカンラン石を飽和させる目的でそれぞれにSan Carlosカンラン石の粉末を添加した試料の合計4種類の出発組成に対してH2O飽和の条件下で行った.1500気圧,1100°Cで24時間保持したのち,急冷し,実験生成物をEPMAで観察,分析した.カンラン石粉末を添加しない場合にはカンラン石は晶出せず,また添加組成ではカンラン石の組成が平衡に達しておらず,CaOの分配係数を求めることができなかった.EPMAによる微小カンラン石結晶のCaO分析における二次蛍光効果を確認する目的で,Sugawara (2001)で報告した1気圧の相平衡実験試料を用いてEPMAとLA-ICPの測定と分析値の比較を行った.カンラン石の結晶サイズは10-30μmであり,CaO量は0.2-0.9wt%の範囲にわたる.EPMAとLA-ICPの分析値の差はマトリックスのCaO量が増加するとわずかに増加するものの,その大きさは小さく,10wt% CaOではカンラン石のCaOの差は平均で0.1wt%であった.以上のことから,EPMAによる微小カンラン石結晶中のCaO分析で生ずる二次蛍光効果はカンラン石の組成変動幅と比較して小さなものであり,マトリックスのCaO量が8wt%程度以下であればEPMAにより分析可能であることが示された.昨年度の含水系の相平衡実験は保持時間が短いために平衡に達せず,含水量計を構築するために必要なデータを得ることができなかった.しかしながら,EPMAとLA-ICP分析によるカンラン石のCaO量はほぼ一致することから,二次蛍光効果による過剰見積もりは小さいと判断して良いことがわかった.このことは,既報の実験データをそのまま用いた分配の考察が可能であることを示唆するものである.相平衡実験は失敗に終わったものの,分析からは次のステップに進むための重要な結論が得られており,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる.本研究はカンラン石ーメルト間のCaO分配のH2O量依存性に着目した含水量計を新たに構築し,これを秋田駒ケ岳火山の玄武岩に適用してマグマの成因を考察することを目的としている.H28度研究により,カンラン石ーメルト間のCaO分配係数を求める上で,メルトからの二次蛍光効果の影響は無視しても差し支えないことが判明した.そこで,既報のモデルをそのまま火山岩に適用することにした.H29年度は秋田駒ケ岳火山の男女岳溶岩・火砕丘(ON),小岳大焼砂堆積物(KO),小岳火砕丘・溶岩流(KDP),女岳1970年溶岩(MN)から合計17試料の玄武岩と安山岩を採取した.

それらの試料について岩石薄片の作成と鉱物記載,石基の重液分離,XRFによる全岩と石基の化学組成の分析,EPMAによる斑晶と石基鉱物の化学分析を行なった.分析結果をカンラン石ーメルト間のCaO分配モデル(菅原, 2007),リキダス温度計(Sugawara, 2000),斜長石ーメルト間のCa/Na分配モデル(Ushioda et al. 2014)と酸素分圧計(Sugawara, 2001)等に適用し,マグマの温度-圧力-含水量-酸素分圧条件を明らかにするとともに,それらについて岩手火山と比較をした.KDP,KO,ONはT=1050-1100°C,1-1.5kbar,H2O=2.6-4.2wt%,delta QFM=+0.9程度と見積もられた.全岩化学組成の観点では秋田駒ケ岳火山は岩手火山と比較して分化が進んだ玄武岩が多いが,それに対応するように温度もやや低いことがわかった.また,秋田駒ケ岳火山の含水量は岩手火山と大きな違いはないが,岩手火山と比較してやや低酸素分圧な状態にあることがわかった.H28年度研究では,カンラン石ーメルト間のCaO分配係数を求める上で,メルトからの二次蛍光効果の影響は無視しても差し支えないことが判明した.そこで,H29年度研究では秋田駒ケ岳火山において火山岩を試料採取し,化学分析を行うとともにモデルを適用し,環境推定を進めることができた.また,秋田駒ケ岳火山と同様にソレアイト玄武岩を主体とする岩手火山についてもモデルを適用し,秋田駒ケ岳火山との類似性や相違点を定量的に議論することができた.本研究はおおむね順調に進展していると考えられる.カンラン石は玄武岩やマントルの主要構成鉱物であり,その化学組成の変化はマグマの発生と分化,火山の噴火を考察する上で重要である.沈み込み帯の玄武岩で観察されるカンラン石は中央海嶺やホットスポットでのそれと比較してCaO含有量が乏しいことで特徴づけられるが,その理由はまだ明らかになっていない.申請者はかつて,この問題についてlow-CaOのカンラン石は水に富むマグマから晶出したとする仮説を提唱した.本研究はこの仮説を東北地方のソレアイト玄武岩に適用してマグマ溜りの環境を推定することを目的としている.H28年度研究において内熱式ガス圧装置を用いて実験を実施したが,回収試料は化学平衡に到達していなかった.一方で,申請者が過去に実施した実験試料についてLA-ICP-MSを用いた再分析を行い,EPMAによる微小カンラン石結晶のCaO分析で生ずる二次蛍光効果はカンラン石それ自体のCaO含有量の組成変動幅と比較して小さなものであることが分かった.H29年度は秋田駒ケ岳火山の玄武岩のサンプリングと岩石記載,EPMA,XRFを用いた全岩組成,石基組成,斑晶組成の化学分析を行なった.カンラン石ーメルト間のCaO分配モデル(菅原, 2007),リキダス温度計(Sugawara, 2000)などを適用し,マグマの温度-圧力-含水量-酸素分圧条件を明らかにした.H30年度は最近10年間の実験岩石学研究に関する文献調査を行うとともに,相平衡実験データ追加のコンパイルを行なった.それらに基づいてCaOの平衡定数とリキダス温度の含水量依存性の関係式を更新した.本研究ではCaMgSiO4の活量係数項を簡略化した新たな地質温度含水量計を提案した.これらのモデルを用いて秋田駒ケ岳火山に適用し,秋田駒ケ岳火山の含水量は岩手火山と大きな違いはないが,やや低酸素分圧な状態にあることを明らかにした.(1)カンラン石が析出しやすい条件となるように実験組成を再検討する.また保持時間をより長くした相平衡実験を行う.(2)最近10年間に報告された含水計相平衡実験データをコンパイルし,カンラン石-メルト間のCaO分配の含水量依存性について調査する.また,カンラン石飽和条件でのメルトMgOと温度,圧力,含水量の関係のモデルを更新する.
西日本各地を対象とする角筆文献発掘調査研究と角筆文字解読用機器の開発研究

1 [角筆文献の発掘調査遂行](1)角筆文献はこれまで日本国内で総計3070点程が発見されたが,本研究期間の3か年で,その3分の1に当る1060点余が,西日本を中心に日本全国から新たに発見された。(2)西日本の各県下では,諸所に角筆文献の埋もれ眠っていることが判明した。(3)日本全国のうち未発見であった宮崎県と沖縄県からも角筆文献を発見し,47都道府県の全県下で曽て角筆が使われ,その文献の伝存することが確認された。(4)以上の成果は,本研究の組織的計画的な調査に基づき,各研究分担者・研究協力者が精力的に遂行した賜物である。2 [角筆文献の発掘成果の公表・提供]角筆文献の発見点数は,平成9年度489点,平成10年度386点,平成11年度(平成11年12月迄)187点である。本研究期間に,各年度における発見分を『角筆文献目録(1996年版)』『角筆文献目録(1997年版)』『角筆文献目録(1998年版)』として,私家版により発行し,主要大学・角筆文献所蔵者(機関)・研究者(有志)等に配布した。3 [角筆研究会の開催,討議打合わせ]「角筆研究会」は平成4年以降9回に及んでいるが、本研究期間にも毎夏計3回を開催し,角筆文献調査の方法・発見報告や課題研究等を行い,その機に研究分担者・研究協力者による研究遂行上の情報交換や討議打合わせを行った。4 [角筆文字解読用機器の開発・設置]研究分担者の吉沢康和によって,凹みの極めて薄くなった角筆文字を解読するための「角筆マイクロスコープ」が開発され,改良が加えられ,広島大学角筆資料研究室に設置されて,活用されている。5 [新研究分野の開拓]各地から発掘された角筆文献にはその土地の昔の方言の認められるものがあり,全国規模で方言史を開拓する具体的な見通しが得られた。6 [今後の課題](1)日本全国に拡げた組織的な発掘調査研究,(2)良質な角筆文献の精査研究,(3)方言史だけでなく教育史を始め文化史の資料としての新しい価値の発見,(4)中国大陸やヨーロッパにおける角筆文献の発掘調査研究(敦煌文献や西洋古写本から既に角筆文字が確認されている)等が,今後の課題として必要となる。1.角筆文献の発掘調査を実施し,新たな角筆文献を次のように発見した。(1)[四国地方]香川県(瀬戸内海歴史民俗資料館21点・土庄町立中央図書館4点・長尾町造田公民館1点・香川県立文書館22点),愛媛県(新居浜市立図書館4点・周桑郡温芳図書館13点・近藤篤山氏蔵7点・

西宇和郡二宮淳氏蔵3点・上浮穴郡土居一成氏蔵4点・愛媛大学附属図書館16点),徳島県(鳴門市昌住寺28点・美馬郡東福寺7点・願勝寺39点・真楽寺13点・徳島市正福寺1点)。(2)[中国地方]島根県(隠岐郡水若酢神社2点・隠岐郷土館6点・大原郡大東町立図書館11点・安来図書館7点・出雲市立図書館14点・八束郡見徳寺2点・津和野町立図書館3点・益田市立図書館15点・松江郷土館6点等),広島県(三次市立図書館5点),山口県(県立文書館20点)。(3)[北九州]大分県(日田市立淡窓図書館7点・別府市立図書館1点)。(4)[近畿地方]三重県(尾鷲市中村山土井家文庫3点・上野市立図書館11点・県立図書館1点)。(5)[東日本]新潟県(県立佐渡高松八田文庫6点・長岡市阪之上小学校崇徳館旧蔵書13点),山形県(市立米沢図書館8点)。2.日本全国の内,未調査の宮崎・沖縄両県の調査を行い,次のように角筆文献が発見され,日本全国で,2450点を数え,広く使われたことが実証された。(1)[宮崎県]県立図書館1点・日南市立図書館5点・南那珂郡西明寺2点・都城市立図書館5点(尚,墨書で江戸時代の年月を軸に書入れた角筆を初めて発見した)。(2)[沖縄県]県立図書館4点・県立文書館2点・石垣島の八重山博物館10点を発見,沖縄方言史の新資料が得られた。3.『角筆文献目録(1996年版)』を発行し,主要大学・角筆文献所蔵機関・研究者(有志)に送付した。4.広島大学の「角筆資料研究室」に,研究分担者の吉沢が開発した「角筆マイクロスコープ」を平成9年10月に大阪から搬入・設置し,調整した。1.角筆文献の発掘調査を実施し,新たな角筆文献を次のように発見した。(1) [四国地方]香川県(多度津文化財保存会10点,引田町歴史民俗資料館26点),愛媛県(大洲市立図書館4点,大洲市立博物館4点,県立大洲高等学校明倫堂関係書10点,周桑郡小松町近藤篤山氏蔵2点,北宇和郡吉田町立図書館5点,上浮穴郡土居一成氏蔵6点,大三島浄円寺11点,大三島西光寺9点),高知県(宿毛市宿毛歴史館5点,南国市県立歴史民俗資料館5点,安芸市立歴史民俗資料館16点,高知市自由民権記念館21点,高知大学附属図書館,30点),徳島県(三好郡三好町春音寺10点,徳島県立図書館1点)。(2) [中国地方]島根県(出雲市多開院5点,浜田市立図書館2点,江津市立図書館6点,大田市立図書館5点,津和野町立図書館9点,隠岐郷土館5点),山口県(宇部市西光寺3点),広島県(竹原市海蔵寺3点,福山市県立歴史博物館2点,東広島市報専坊11点),岡山県(旧閑谷学校10点,邑久郡邑久町朝日寺14点)。(3) [九州地方]福岡県(久留米市民図書館8点),熊本県(人吉市図書館3点)。(4) [近畿地方]三重県(上野市立図書館5点,亀山市歴史博物館3点),大阪府(大阪外国語大学附属図書館2点)。(5) [北陸・東日本]福井県(敦賀市立図書館3点),新潟県(上越市浄円寺1点,佐渡郡山本修巳氏蔵6点)。2.平成9年度の調査で宮崎県都城市立図書館から角筆(竹製)が発見され,その軸に年紀等の墨書があったが,摩耗して読み難くなっていた。本年度は,これを広島大学角筆資料研究室に借り出して,赤外線写真等による解読を行い,20字の殆どとその使用状況が判って来た。3.『角筆文献目録(1997年版)』を発行し,主要大学・角筆文献所蔵機関・研究者(有志)に送付した。4.各県の調査責任者(研究分担者・研究協力者)が広島大学の「角筆資料研究室」に集会して,平成9年度に発見した角筆文献についての情報交換とその諸方面からの考察を行った。5.「角筆資料研究室」に設置した「角筆マイクロスコープ」について.研究分担者の吉沢康和による解説と操作指導を行い,関係者の活用と改良がなされた。
一次元ホスト多糖・シゾフィランを用いた異種ゲスト化合物の交互組織化

私は多糖・シゾフィラン(SPG)と種々の共役高分子が作る複合体について、形成メカニズムや複合体の詳細な構造解明を行っている。共役高分子には、高い蛍光量子収率や電荷移動度などからEL素子やFETなどへの応用が期待されているポリチオフェンやポリフェニレンエチニレン、ポリフルオレンなどを用いており、これら共役高分子は、コンフォメーション変化によって特性を大きく変化させることが知られている。共役高分子への劇的なコンフォメーション変化を誘起していることが示唆されている、SPG複合体はより詳細な構造評価や機能評価を行うことで、共役高分子の新たな可能性を見出すことが期待される。本年度はSPGとの相互作用が、ポリチオフェンの酸化還元電位に与える影響について焦点を当て研究を行った。共役高分子の酸化還元電位の調整は合成による様々な官能基の修飾によって行われてきたが、超分子的な相互作用によって達成した例はなかった。SPGと種々のポチチオフェンの複合体について酸化還元電位を評価したところ、SPGと複合化したポリチオフェンはSPGによってそのコンフォメーションが固定化されたことで、より酸化されにくい状態へとその酸化還元電位をシフトさせることを明らかにした。特にドナー性の高い正孔注入層として用いられるような共役高分子は大気中の酸素によって容易に酸化を受けその物性が大きく劣化してしまうことが知られているが、今回これらの共役高分子ともSPGは複合化することが明らかとなり、酸化還元電位のシフトに伴った酸素安定性を付与することを明らかにした。この結果はこれらの共役高分子の更なる展開を支持するものである。更に本年度は、海外研究室訪問によって、SPG複合体の集積化や組織的な階層化を行うための技術の習得も行った。私は多糖・シゾフィラン(SPG)と種々の共役高分子の複合体について、その形成メカニズムや複合体の詳細な構造解明を行っている。共役高分子には、高い蛍光量子収率などからEL素子などへの応用が期待されているポリフルオレンやポリフェニレンエチニレン、ポリチオフェンなどを用いている。この様な共役高分子は、そのコンフォメーション変化によってその特性を大きく変化させることが知られており、多糖によってそのコンフォメーションをチューニング出来たならば、それに伴った新たな機能の発現や、機能の改善が期待される。本年度は特にSPGとポリチオフェンの複合体について詳細な検討を行った。UV-vis,CD,蛍光スペクトル測定やAFM観察また分子モデリング計算などを行った結果、SPGはその右巻きらせん構造に由来して、ポリチオフェンの主鎖軸に右巻きのらせん構造を誘起していることを明らかにした。また同様の相互作用は予めらせん構造を持ったポリチオフェンに対しても生じることを確認し、これに伴ったポリチオフェンの主鎖軸のらせん構造スイッチングが可能であることを示した。また最近ではSPGと共役高分子複合体の応用展開を積極的に行っている。これまでの研究結果からSPGとポリチオフェンの複合体が非常に規則性の高い複合体を形成することが明らかになっており、またSPGはポリチオフェンにコイル状のらせん構造を誘起していることが示唆されている。このような特徴を活かすため、複合体の円偏光発光体としての展開を行ったところ、複合体からは溶液状態、固体状態双方において高い異方性因子を有した円偏光発光が確認され、複合体が優れた円偏光発光体になりうることを確認することができた。アキラルの共役高分子と多糖を混合するのみで円偏光発光体を調製できる本系は国内外の学会で高い評価を得ている。今後はこのSPG/ポリチオフェン複合体の集積化や組織的な階層化を行うことにより、より高次な組織体へと展開していく計画である。私は多糖・シゾフィラン(SPG)と種々の共役高分子が作る特殊な複合体について、その形成メカニズムや複合体の詳細な構造解明を行っている。共役高分子には、高い蛍光量子収率や電荷移動度などからEL素子やFETなどへの応用が期待されているポリチオフェンやポリフェニレンエチニレン、ポリフルオレンなどを用いており、この様な共役高分子は、そのコンフォメーション変化によってその特性を大きく変化させることが知られている。この共役高分子への劇的なコンフォメーション変化を誘起していることが示唆されている、SPG複合体はより詳細な構造評価や機能評価を行うことで、共役高分子の新たな可能性を見出すことができると期待し研究を行っている。本年度はこのSPGとの相互作用が、ポリチオフェンの酸化還元電位に与える影響について焦点を当て研究を行った。共役高分子の酸化還元電位の調整はこれまで合成による様々な官能基の修飾によって行われてきたが、これを超分子的な相互作用によって達成した例はなかった。私はSPGと種々のポチチオフェンの複合体について酸化還元電位を評価したところ、SPGと複合化したポリチオフェンはSPGによってそのコンフォメーションが固定化されたことで、より酸化されにくい状態へとその酸化還元電位をシフトさせることを明らかにした。特にドナー性の高い正孔注入層として用いられるような共役高分子は大気中の酸素によって容易に酸化を受けその物性が大きく劣化してしまうことが知られている。今回これらの共役高分子ともSPGは複合化することが明らかとなり、更に酸化還元電位のシフトに伴った酸素安定性を付与することができることが示唆された。この結果はこれらの共役高分子の更なる展開を支持するものになると考えられる。今後はこのSPG/ポリチオフェン複合体の集積化や組織的な階層化を行うことにより、より高次な組織体へと展開し、更なる機能発現を行う計画である。

私は多糖・シゾフィラン(SPG)と種々の共役高分子が作る複合体について、形成メカニズムや複合体の詳細な構造解明を行っている。共役高分子には、高い蛍光量子収率や電荷移動度などからEL素子やFETなどへの応用が期待されているポリチオフェンやポリフェニレンエチニレン、ポリフルオレンなどを用いており、これら共役高分子は、コンフォメーション変化によって特性を大きく変化させることが知られている。共役高分子への劇的なコンフォメーション変化を誘起していることが示唆されている、SPG複合体はより詳細な構造評価や機能評価を行うことで、共役高分子の新たな可能性を見出すことが期待される。本年度はSPGとの相互作用が、ポリチオフェンの酸化還元電位に与える影響について焦点を当て研究を行った。共役高分子の酸化還元電位の調整は合成による様々な官能基の修飾によって行われてきたが、超分子的な相互作用によって達成した例はなかった。SPGと種々のポチチオフェンの複合体について酸化還元電位を評価したところ、SPGと複合化したポリチオフェンはSPGによってそのコンフォメーションが固定化されたことで、より酸化されにくい状態へとその酸化還元電位をシフトさせることを明らかにした。特にドナー性の高い正孔注入層として用いられるような共役高分子は大気中の酸素によって容易に酸化を受けその物性が大きく劣化してしまうことが知られているが、今回これらの共役高分子ともSPGは複合化することが明らかとなり、酸化還元電位のシフトに伴った酸素安定性を付与することを明らかにした。この結果はこれらの共役高分子の更なる展開を支持するものである。更に本年度は、海外研究室訪問によって、SPG複合体の集積化や組織的な階層化を行うための技術の習得も行った。
観光統計を活用した観光構造の空間分析及び調査システムの構築

観光に関する客観的情報は,有効な観光施策の実施,意思決定のためにも非常に重要な要素である.しかし,多くの観光統計は日本全体の動向調査もしくは県単位の個別・独自調査に限られるため,空間的に統一された観光統計は整備されていないのが現状である.そこで今回,島根県,鳥取県をまたいだ,中海・宍道湖・大山圏域において,大規模な観光動向調査を実施した.これにより,既存統計調査で把握できない越境観光圏域の観光周遊行動データを取得し,同圏域における行動特性を明らかにするとともに,時系列的な観光流動に影響を及ぼす外部要因の影響を考慮した広域観光流動や地域別観光消費特性を明らかにすることができた.観光に関する客観的情報は,有効な観光施策の実施,意思決定のためにも非常に重要な要素である.しかし,多くの観光統計は日本全体の動向調査もしくは県単位の個別・独自調査に限られるため,空間的に統一された観光統計は整備されていないのが現状である.特に,地方部では,自動車を交通手段とする周遊観光が中心となることから,地域間の空間的移動特性に関する情報は観光圏の有機的連携のためにも重要な要素となってくる.そこで,2009年と2014年に既存の観光統計では分析が難しい狭域的な地域として鳥取県と島根県を跨ぐ越境観光圏を対象に,新たな観光周遊調査を実施した.ここで得た観光特性に関する空間的分析は先行研究にて情報発信している.昨年度末、高速道路である尾道松江線が開通した.この全線開通にともなう観光周遊調査を2015年8月に実施予定である.この調査により,時系列的な観光動向の分析や,高速道路開通にともなう観光促進効果、更に経済的な効果についても検証が可能である.この比較分析の有用性を示すため,昨年度は今まで実施した観光周遊調査内容の正当性について調査分析する必要があった.そのため,20代、40代、60代のモニターに実際に当圏域を観光してもらい,2014年度に実施したアンケートを回答してもらった.一方で,モニターにはGPSを搭載してもらい,実際の周遊と回答結果との違いを調査した.このことにより,アンケートの記入漏れが発生しやすい施設や,年齢による施設到着の回答時刻の誤差などに傾向があることがわかった.また,近年スマートフォンの普及率増大を踏まえ,スマートフォンのBluetooth機能を用いた回遊調査の可能性について基礎的な調査を実施した.これは,調査対象箇所を通過する歩行者を,カウンターを用いて観測し,同時にBluetooth電波を取得して,そのデータを比較している.中海・宍道湖・大山圏域では,二次交通対策,観光資源の有効活用など様々な課題を抱えていることから,観光ルート,観光情報提供のあり方,圏域で取り組むべき振興策等について考察することは有用である.そこで本研究では,2015年8月に,当圏域に来訪した観光客に対してアンケート調査を行い,観光周遊行動の実態データを収集した.この調査結果をもとに,観光周遊に関する様々な行動特性等について,数理解析等の科学的アプローチを活用して分析し,今後の観光振興策に有用となる情報源を導き出すことが本研究の目的である.平成27年8月に中海・宍道湖・大山圏域における観光周遊調査を実施した。本調査の協力依頼を各地(行政,観光施設等)で行ったところ,当圏域における複数箇所の観光施設において6000通以上のアンケートを配布し,1050通の回答を得ている.この調査は,特に道路ネットワークと観光周遊行動に着目しているが,本調査では観光消費行動特性の分析も目的としている.配布・回収方法は次の通りである.1調査員による配布・郵送回収(2015年8月13,14日,9月20日配布)2観光施設の情報コーナー等に調査票を設置し,希望者が自由に受け取り郵送回収3宿泊施設のフロント等において宿泊客に手渡し配布・郵送回収本研究では,分析の基礎となる単純集計やクロス集計に加えて特に,観光客の周遊特性に注目した分析を行った.観光周遊行動を分析するにあたり,当圏域内の近隣の観光地を,市町村を基に1つの大きな観光エリアとして定義した.そして,観光エリア間の周遊行動について分析し,これを基にグラフィカルモデルの作成及び先行研究との比較を行った.当初の計画通り,平成27年8月に大規模な調査を実施できた.8割のデータの入力が完了し,分析結果の中間報告を島根県商工会議所にて実施している。平成27年度に実施した中海・宍道湖・大山圏域の観光動向調査結果を受けて、観光周遊、観光消費、観光地満足度など様々な観点から特性を分析した。特に今回の調査は、松江道開通に伴う観光周遊特性の変化に着目している。更に、松江城国宝化に伴う観光客の動向にも焦点をあてた。同様のアンケート調査を、平成21年、平成25年にも実施しており、時系列的な比較分析を実施した。松江道開通では、広島県、四国エリアの観光客が増加する一方で、宿泊客は減少傾向にあった。アンケートの内容により移動時間が大幅に短縮され、気軽に日帰りで観光することができる、といったコメントが多くみられた。また、松江城を訪問する観光客が大幅に増加し、この圏域では、水木しげるロードを抜き、出雲大社の次に多くの観光客が訪れる観光スポットとなった。満足度は非常に高くリピーターも多い。しかし、観光客増加に伴う駐車場不足問題など多くの改善すべき点なども指摘された。本研究成果は、学会での発表のみならず、松江商工会議所の協力のもと、観光に携わる多くの人に情報発信できた。

この研究成果は、科学研究補助金研究成果報告書(至松江工業高等専門学校村上研究室、140頁)にまとめ、関係者に配布している。今後、東京オリンピックに向けて、更にインバウンド観光の重要性が増してきている。同圏域は、越境圏域でありインバウンド観光の促進が極めて困難となっている。同圏域の魅力を世界に発信して、インバウンド観光促進のための基礎研究を行っていきたい。観光に関する客観的情報は,有効な観光施策の実施,意思決定のためにも非常に重要な要素である.しかし,多くの観光統計は日本全体の動向調査もしくは県単位の個別・独自調査に限られるため,空間的に統一された観光統計は整備されていないのが現状である.そこで今回,島根県,鳥取県をまたいだ,中海・宍道湖・大山圏域において,大規模な観光動向調査を実施した.これにより,既存統計調査で把握できない越境観光圏域の観光周遊行動データを取得し,同圏域における行動特性を明らかにするとともに,時系列的な観光流動に影響を及ぼす外部要因の影響を考慮した広域観光流動や地域別観光消費特性を明らかにすることができた.本年度実施する観光周遊調査実施のための準備として,関係各所との意見交換や調査方法に関する打ち合わせは十分にできている.また、実施する調査の妥当性を示すために,GPSモニター調査を実施し,従来の形態での調査方法の有用性を示すことができている.残りのデータを入力し,基礎集計や様々な観点からクロス集計を実施する。特に周遊特性,観光消費行動の分析を中心に行う。その後、この研究成果を観光学会にて発表する。観光学2015年8月に関係各所と最終調整を実施したうえで,観光調査を実施し,その調査結果をもとに様々な視点から観光に関する有用な情報を抽出していく.更に,高速童話全線開通にともなう効果についても検証していく.アンケートの実施日が平成27年8月であったため,データの入力が300通分未入力である。年度末の中間報告に間に合わせるために途中段階での分析報告となった。今後入力を再開し,すべてのデータ入力終了後に分析を再開する。その後,学会等にて発表し,報告書を作成していく。平成26年度に高速道路である松江尾道線が全線開通した.本研究は高速道路開通にともなう観光周遊の変化や経済効果についても調査する.平成26年度は27年度に実施する調査のための事前調査を実施している.そのため,科研費の使用額が少なくなっているが,平成27年度に観光周遊、及び経済効果について分析するための大規模なアンケート調査を中海・宍道湖・大山圏域の観光施設において国土交通省、商工会議所、県観光組合と連携して実施する.アンケート作成・印刷、アンケート郵送費、調査結果入力等において多くの研究費を使用する予定である.データ入力を完了させたのち,分析を再開しその研究成果を学会等で発表し,報告書を作成する。アンケート用紙の作成に20万円、アンケート配布の人件費として50万円、調査結果の入力に人件費として50万円、調査結果の分析の人件費として50万円、調査打ち合わせに旅費として50万円、成果発表として20万円は、前回の調査実施時に必要としている。今回も同様な金額を使用する予定である.
トリグリセリド分解活性化因子ABHD5の新規生理機能の解明

中性脂質トリグリセリド(TG)は全身の組織で合成と分解が適切にコントロールされており,そのバランスの破綻は様々な疾患を引き起こす。TGはPNPLA2によって分解され,この分解反応には活性化因子ABHD5が必要である。ABHD5遺伝子はドルフマン・シャナリン症候群の原因遺伝子として知られ,全身でのTGの蓄積,皮膚疾患,肝肥大,神経障害を引き起こす。これらの症状の発症にはPNPLA2以外の因子の関与が推測されるが,その分子機構は不明である。本研究では,ABHD5の未知の生理機能解明および皮膚や肝臓,脳をはじめとする様々な組織における新たなTG代謝機構の解明を目的に解析を行なう。
グロモフ・ウィッテン理論におけるガンマ構造の研究

ガンマ整構造とグロモフ・ウィッテン理論の関係について多くの成果が得られた.特にガンマ整構造とトロピカル幾何の関係が明らかになった点は大きい.以前より継続していたTom Coates氏との共同研究において,局所射影平面に対するグロモフ・ウィッテンポテンシャルの大域的な性質を調べ,それが準保型形式になることを証明していたが,本年度はその結果を論文にまとめプレプリントとして公表した.本論文はKyoto Journal of Mathematicsに掲載予定である.またMohammed Abouzaid, Sheel Ganatra, Nick Sheridan氏らとの共同研究では,トロピカル幾何とStrominger-Yau-Zaslow予想の観点からガンマ構造が現れる理由を調べた.(概)複素多様体の特性類であるガンマ類はリーマンゼータ値を含む超越的なコホモロジー類である.カラビ・ヤウ多様体に対するミラー対称性の文脈では,ガンマ類はミラー多様体の周期の(極大複素構造極限での)漸近挙動に現れることが観察されていた.本研究では,ミラー多様体の周期をトロピカルアメーバとして現れるトロピカル多様体上に局所化することにより,その漸近挙動にゼータ値や元々の多様体のオイラー数が現れる理由を解明した.具体的には,Batyrevによるカラビ・ヤウ超曲面のペアについてミラー多様体の周期の漸近挙動にガンマ類が現れることを示した.本結果はプレプリントとして公表している.また非クレパントな双有理変換の下で量子コホモロジーがどのように変化するか調べる研究も進めた.非クレパント変換の下で,トーリック軌道体の量子コホモロジーD加群は形式的に分解することを示していたが,本年度は形式的分解の解析的な持ち上げがガンマ構造を通じて,K群のOrlov型の分解と関係することを示した.本結果は来年度以降に発表する予定である.Tom Coates, Alessio Corti, Hsian-Hua Tsengとの共同研究においてはトーリック軌道体に対するミラー対称性を調べ,大同変量子コホモロジーに対するホッジ理論的ミラー対称性を一般的な設定で証明した.トーリック軌道体のミラーとして,極大体積極限に沿って対数的特異性をもつランダウ・ギンズブルグ模型を導入し,それに付随する対数的かつ形式的な齋藤構造がトーリック軌道体の量子コホモロジーD加群と同型であることを示した.さらにこの同型の下で齋藤構造の高次留数ペアリングが量子コホモロジーのポアンカレペアリングと一致すること,またこの同型が極大体積極限の小さな近傍で解析的になることを証明した.この結果の副産物としてトーリック軌道体の同変量子コホモロジーのStanley-Reistner流の組み合わせ論的記述,および同変量子D加群のGelfand-Kapranov-Zelevinsky流の記述が得られる.またトーリック軌道体の大同変量子コホモロジーの収束も従う.Todor Milanov, Yongbin Ruan, Yefeng Shenとの共同研究ではフェルマー型カラビ・ヤウ超曲面の極大対角対称性の群による商として得られる軌道体のミラー対称性を調べた.この軌道体は数値的にはカラビ・ヤウであるが,ファノ多様体に近い性質を持ち,ミラーも複素アフィン空間内の超曲面特異点として与えられる.特に大量子コホモロジーは半単純となる.種数0におけるホッジ理論的ミラー対称性を証明し,Givental-Telemanの公式を使うことにより全種数でのミラー対称性をこの場合に示した.トーリック軌道体の大同変量子コホモロジーに対するホッジ理論的ミラー対称性を非常に一般的な設定で確立した.ミラーに対数構造を入れることにより,ホッジ理論的なミラー対称性の記述が改善された.前年度までの研究ではトーリック軌道体の同変大量子コホモロジーに対するホッジ理論的ミラー対称性が明らかになっていた.本年度はその結果を使って,トーリック軌道体のクレパントではない双有理変換の下での量子コホモロジーの変化を調べた.クレパントな双有理変換(標準類を保つ変換)の下で,トーリック軌道体(およびその中の完全交叉)の量子コホモロジーが解析接続で移りあうことは報告者らの過去の研究でわかっていた.一方,クレパントではない双有理変換の下ではコホモロジーの階数が変化するため,量子コホモロジーが単なる解析接続で移りあうことは期待できない.今年度はトーリック軌道体のミラーのランダウ・ギンズブルグ模型を対数的退化を持つ点を込めて大域的に記述し,またそのことによってクレパントではない変換で移りあうトーリック軌道体の形式的量子D加群の間に直和分解の関係があることを証明した.またTom Coates氏との共同研究では局所射影平面の高種数グロモフ・ウィッテンポテンシャルが準保型関数になることを示し,さらにこの場合のクレパント解消予想を全ての種数で解決した.本研究では3レベル構造を持つ楕円曲線のモジュライ空間上にある種の「フォック空間」の層およびその大域切断を構成し,その大域切断が適当な極限点の周りで局所射影平面およびそのなかの射影平面をつぶして得られる軌道体のグロモフ・ウィッテンポテンシャルと同一視されることを示した.これはAganagic,Bouchard,Klemmの予想を解決するものである.以上の研究結果は次年度以降に発表の予定である.トーリック軌道体のミラーの大域的な理解がさらに進み,クレパントではない双有理変換の下で量子コホモロジーがどのように変化するかについての研究が進んだ.また高種数におけるクレパント解消予想を局所射影平面の場合に解決し,グロモフ・ウィッテンポテンシャルの大域的な構造が明らかになっている.

ガンマ整構造とグロモフ・ウィッテン理論の関係について多くの成果が得られた.特にガンマ整構造とトロピカル幾何の関係が明らかになった点は大きい.以前より継続していたTom Coates氏との共同研究において,局所射影平面に対するグロモフ・ウィッテンポテンシャルの大域的な性質を調べ,それが準保型形式になることを証明していたが,本年度はその結果を論文にまとめプレプリントとして公表した.本論文はKyoto Journal of Mathematicsに掲載予定である.またMohammed Abouzaid, Sheel Ganatra, Nick Sheridan氏らとの共同研究では,トロピカル幾何とStrominger-Yau-Zaslow予想の観点からガンマ構造が現れる理由を調べた.(概)複素多様体の特性類であるガンマ類はリーマンゼータ値を含む超越的なコホモロジー類である.カラビ・ヤウ多様体に対するミラー対称性の文脈では,ガンマ類はミラー多様体の周期の(極大複素構造極限での)漸近挙動に現れることが観察されていた.本研究では,ミラー多様体の周期をトロピカルアメーバとして現れるトロピカル多様体上に局所化することにより,その漸近挙動にゼータ値や元々の多様体のオイラー数が現れる理由を解明した.具体的には,Batyrevによるカラビ・ヤウ超曲面のペアについてミラー多様体の周期の漸近挙動にガンマ類が現れることを示した.本結果はプレプリントとして公表している.また非クレパントな双有理変換の下で量子コホモロジーがどのように変化するか調べる研究も進めた.非クレパント変換の下で,トーリック軌道体の量子コホモロジーD加群は形式的に分解することを示していたが,本年度は形式的分解の解析的な持ち上げがガンマ構造を通じて,K群のOrlov型の分解と関係することを示した.本結果は来年度以降に発表する予定である.今後は非クレパントな変換の下での量子コホモロジーの変化,またそれに関連するガンマ予想について研究していく.またサイデル表現と同変量子コホモロジーの関係,量子K理論などについても研究を進める.クレパントではない変換の下での量子コホモロジーの変化の研究をさらに進める.特に形式的量子D加群だけではなく,解析的な量子D加群の間の関係も調べていく.また量子K理論や同変量子コホモロジーに現れる差分構造についても研究を進めたい.国際研究集会を開催し多くの研究者を招へいしたが,他の資金(各自の研究費等)で旅費を賄える場合が多く,予想よりも研究費が必要でなかった.次年度使用額が生じた理由は,想定していたよりも研究発表旅行をしなかったこと,また開催した国際研究集会での支出が少なかったことが挙げられる.次年度は研究旅行および国際研究集会の開催を予定している.本年度も国際研究集会や国内の勉強会を開催し,多くを旅費として使用する予定である.