hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語表記の史的展開における宣命書きの機能とその位置付けの研究

正倉院文書にみえる部分的宣命書きの文章から漢字仮名交じり文への展開を史的に位置付ける目的の三ヵ年の本研究では、以下のことを明らかにした。<擬似漢文の提唱>文書資料の基本的文体であるいわゆる変体漢文は、一つの文体としての規範と個別の文体の多様性との二面性を持っている。これは中国語文を基調として日本語文を書き表わすための文体であり、これを漢文か和文かに分けるのではなく、漢文を目指した、漢文と日本語文との混淆文体という意味で「擬似漢文」とすることを提唱し、その観点から和漢混淆文の成立の基礎に「擬似漢文と宣命書きよる日本語要素の埋め込み」があるという見通しを得た。<平安遺文の宣命書きならびに仮名書き資料>それを跡付けるための資料として『平安遺文』から宣命書きおよび仮名を含む文書を抽出し、資料として利用できるように整理分類を行い、研究報告の資料編を編纂した。これによって、平安時代文書を通してみた日本語の散文文体の成立を考えることが出来るようになった。<日用文書と和漢混淆文>文書世界という限られた場面ではあるが、その日常性を考えるならば、平家物語に代表されるような和漢混淆文の成立への視界が広がるものと考えられ、また、今昔物語集に代表されるような説話文体や、江談抄に代表されるような聞き書き資料との関係や、当時の口頭語との関係にまで広げ考える道筋が見通せるものとなった。本年度は、宣命書き資料を整理する上で不可欠な、文字史の時代区分を中心に、とくに古代と近代との性格について研究し、その具体例として『東大寺諷誦文稿』の史的位置付けをおこなった。以下に、その成果を具体的に報告する。古代日本語の書記活動の中で、宣命や祝詞といった、文章全体に宣命書きが採用される資料ばかりでなく、いわゆる変体漢文の文章中に部分的に宣命書きが取り入れられている資料に注目し、その宣命書きの様相を分析した。そして、ひとつの基本的な基準として、いわゆる変体漢文という基本文体に対して日本語要素が小書きで組み込まれるというのが、部分的宣命書きを規定し、現実の資料を、それからのさまざまな変異(バリアント)として位置付けることが出来ることを明らかにした。その上に立って、文字史の時代区分を、漢字専用時代の漢字仮名交じりの獲得と、文字としての仮名成立以降の漢字仮名交じりの獲得とを基準にすべきことを説いた。また、その両者の接点にあたる資料として、『東大寺諷誦文稿』を取り上げ、いわゆる変体漢文と宣命書きとの関係を整理することによって、本資料の宣命書きが、それ以前の部分的宣命書き資料と密接に関係のあることを明らかにした。つまり、従来、漢字片仮名交じりと宣命とは形式は似ているが発展段階としては無関係であるといわれてきたが、むしろ宣命や祝詞は特殊な資料なのであり、部分的宣命書き資料を視野に入れることによって、いわゆる変体漢文から漢字仮名交じりへの展開がスムーズに説明でき、『東大寺諷誦文稿』はその接点にあたる重要な資料であることが判明した。1、宣命書きの資料一覧について本年度は、平安時代から鎌倉時代の宣命書き資料の整理の一環として、『平安遺文』に見られる宣命書き資料の抽出と整理分類を行い、リストを作成した(リストの公開は次年度の最終報告に他の資料と一緒に掲載予定)。そして、これを基に、いわゆる記録体の文書と宣命書きとの関係、さらに宣命書きと漢字仮名交じり文との関係について考察を加え、また『平安遺文』を資料として利用する場合の問題点を指摘した。つまり、厳密な本文批判を必要とするものの、そこに収められている文書を利用して、和漢混淆文あるいは漢字仮名交じり文の成立を見渡すことは、ある程度可能であると思われる。また、資料批判を厳密にするためには、それぞれの文書の写真版での公開が必要である。

2、和漢混淆文と平仮名宣命書きとの関係についていわゆる記録体の日用文書は、一定の形式と個別の個性とを兼ね備えている。宣命書きを含むのもその個別の問題として捉えることが出来る。その個性の面から各文書の書記様式を見た場合、部分的宣命書きも一つの個性として一まとめに考えることもできるし、また、全体に宣命書きを採用する場合にも、文書の質による差異が認められる。後者については、「日記」と呼ばれる文書の一群や、問注文書の問いと答えの形式とにおいて、具体的な様相を見ることができる。たとえば、問注文書において問いにはいわゆる変体漢文を使用し、答えに全体的な宣命書きを用いるのは、日用文書の形式が固定化していく中での文体形成のひとつのあり方であったと考えられるのである。以上の二点において、『平安遺文』の宣命書き文献の利用方法の方向性が明らかになった。1、宣命書きの資料一覧について本年度は、『平安遺文』から抽出した宣命書きを含む文書に加えて、仮名文書を加えて、資料として利用できるように整理分類を行い、研究報告の資料編として編纂した。これによって、平安時代文書を通してみた日本語の散文文体の成立を考えることが出来るようになった。文書世界という限られた場面ではあるが、その日常性を考えるならば、平家物語に代表されるような和漢混淆文の成立への視界が広がるものと考えられ、また、今昔物語集に代表されるような説話文体や、江談抄に代表されるような聞き書き資料との関係や、当時の口頭語との関係にまで広げ考える道筋が見通せるものと思量される。2、擬似漢文と和漢混淆文文書資料の基本的文体であるいわゆる変体漢文は、一つの文体としての規範と個別の文体の多様性との二面性を持っている。その観点からは、部分的宣命書き資料は「擬似漢文(いわゆる変体漢文)と宣命書きの仮名による日本語要素の埋め込み」を文体基調とすると位置付けられる。これが、表記体としては漢字仮名交じり文、文体としては和漢混淆文の成立の基礎にあると考えられる。そして、全ての漢字仮名交じりないし和漢混淆文はそこからの展開として個別に位置付けることができるとの見通しが得られた。3、今後の課題擬似漢文からさまざまな仮名交じり文への展開を個別に位置付けることによって現代の漢字仮名交じり文への展開が明らかになるものと考えられ、これを今後の課題とする。
めまい疾患に対する磁気共鳴画像による後頭蓋窩、内耳の血液灌流の測定に関する研究

内耳の血液灌流このうち1)はa)もともとsusceptiblityに強い、b)このためGdの流入をT2値の低下としてしか据えることができず、従ってピークが出せない、などによって不適当と判断された。次に2)はa)one shotでは中耳の空気による静磁場の不均一性のため画像がゆがんで読影できないが、b)4 shotでは内耳の読影に耐える、ことが判明した。TRであるがc)TRが2000msecでは1phaseの撮像に8秒かかり時間分解能が悪い、d)また500では1 phaseが2秒で撮像できるがs/n比が悪い、このためTRを1000にして時間分解能を1 phase当たり4秒にすることが適当と判明した。[本方法の問題点]この内耳のtime intensity curveのピークが内耳固有のものかの判定が困難であることが判明した。つまり周囲の硬膜静脈洞の内部の血管内を通過した造影剤のsusceptibility、錐体骨に接する脳自体のsusceptibilityが影響を及ぼした可能性を否定できないことが判明した。今後克服すべき課題と考えられた。後頭蓋窩の血液灌流後頭蓋窩はone shot EPIである程度ゆがむが内耳ほどひどくなく、time intensity curveを書く上では問題がないことが判明した。このためTRが2000-3000 msecのmultisliceのone shot EPIが適当と考えられた。
左右心室収縮能と動脈系カップリングからみた新しい循環動態モニターの開発

1)収縮期末エラスタンス(Ees)推定理論の確立(1)左室:麻酔開胸犬において,時変エラスタンス[E(t)]カーブの二直線近似は,種々の収縮性或いは血管特性の条件下において可能であり,また,この二直線のなす角度は,負荷依存であることが明らかとなった。また,収縮性の低下した状態では,拡張期末圧が高く,E(t)カーブの立ち上がりも緩やかであるため,正確なEesの推定のためには,大動脈圧のみからEesを推定することは困難で,何らかの形で拡張期末圧の影響を考慮する必要があると考えられた。麻酔開胸ラットを用いて同様の検討を行ったところ,E(t)カーブの負荷依存性は麻酔開胸犬と同様であり,二直線のなす角度と拡張期末圧を考慮することで,精度良くEesが推定できることがわかった。以上の動物実験の結果を踏まえて,臨床例での検討も行った(下記2)参照)。(2)右室:右室のE(t)カーブは左室に比して負荷依存性が少ないことがわかった。従って,近似された二直線のなす角度を一定としても,標準予測談差(SEE)が0.5mmHg/ml程度の精度で推定できることがわかった。さらに精度を改善するために,右室の駆出開始時及び収縮末期の拡張末期圧を考慮した発生圧比で,この角度の補正を行ったところ,SEEが0.3mmHg/mlまで改善する事がわかった。2)臨床応用への検討虚血性心疾患などの患者13例の心臓カテーテルのデータに対して,本推定理論が成立するか検討を行った。その結果,臨床例においても左室E(t)カーブは負荷依存性があり,この依存性と左室拡張期末圧を考慮することで,SEE30%の精度で推定できることがわかった。しかしながら,実際に患者データとして用いるには,E(t)カーブの近似二直線のなす角度の推定精度を上げる必要があり,今後の検討課題となった。
包括的ゲノムプロファイリングに基づくIDH野生型神経膠腫の新規予後因子の機能解明

本年度は、DMBT1及びMET-shRNA導入されたIDH野生型grade IIIグリオーマ細胞株をマウスの脳内に移植し、その脳腫瘍マウスモデルを用いて脳腫瘍の発生率、増殖の程度及びGFAP, Nestin, S100, NeuN, EGFRvIIIなどの発現を組織学的に検討し、DMBT1及びMETの腫瘍発生、増殖に関わるメカニズムを解明する予定で実験計画を進めてきた。平成29年度に作成したDMBT1及びMET-shRNA導入ベクター導入grade IIIグリオーマ細胞株を免疫不全マウスの脳に直接移植し、腫瘍の形成、増殖期間およびマウスの生存期間の観察を行ってきた。DMBT1を高発現もしくはMETの機能を抑制することで、生体内における腫瘍細胞の運動能を亢進及び抑制できかどうかを確認してきた。さらに、DMBT1及びMETによる腫瘍発生、増殖に関わるメカニズムを解明することを目的に、脳腫瘍の発生率、増殖の程度及びGFAP, nestin, S100, NeuN, EGFRvIIIなどの発現を組織学的に検討している。次に、DMBT1及びMETこれらの遺伝子の機能を解析するために、これらの細胞を二次移植し、腫瘍の形成能とマウスの生存について解析を行っている。それによって、DMBT1遺伝子導入及びMET遺伝子ノックダウンすることによって、幹細胞様の性質がどのように変化、もしくは保たれているかを評価する。また、腫瘍の生着性やマウスの生存率がどのように変化するかも観察している。これまでにマウスの腫瘍形成過程を、動物用脳MRIにて評価する方法を確立したため、腫瘍形成期にMRIを施行後、脳組織(脳腫瘍検体)を回収し、分子レベルでも評価してきており、現在も実験は進行中である。特に大きな問題は生じていないため、計画は順調に進んでいる。今後は、IDH野生型grade IIIグリオーマ細胞株腫瘍形成期にMRIを施行後、MET阻害剤を経口投与し、治療終了後にMRIにて評価し、脳組織(脳腫瘍検体)を回収し、効果を分子レベルでも評価する計画である。これまでに肝細胞がんモデルでは、MET阻害剤を行った報告があり、これを参考に投与量を決定し開始する。コントロールマウスも同様に評価し、統計学的な見解からコントロールマウス3匹と治療マウス3匹を計画する予定である。我々は、700例を超える悪性脳腫瘍に対して世界最大規模の次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子解析を行い、低悪性度グリオーマの発生、進展、悪性化におけるゲノム異常を明らかにした(Nat.Genetics, 2015)。この結果をもとに低悪性度グリオーマのWHO分類が改訂された。しかし、IDH野生型に分類される腫瘍は病理組織像、遺伝子変異が不均一なタイプであり臨床的な扱いに難渋する。研究代表者は世界最大規模コホートを詳細に検討した結果、第7番染色体長腕増幅(7q gain)と第10番染色体長腕欠失(10q loss)が予後不良因子であることが明らかになった。遺伝子座においてDMBT1 loss (10q)、MET gain (7q)に注目した。これらは、悪性転化に関わる新たなバイオマーカー、新規治療標的分子になると予想した。本課題では、この2分子に着目し、分子生物学的な機能解析を行うこととした。平成29年度に、DMBT1およびMET-shRNAをそれぞれ発現するベクターを細胞株に遺伝子導入し、それらをマウスに導入する予定であったが、遺伝子導入に難渋し非常に時間を要した。このため、DMBT1およびMET-shRNAをそれぞれ発現するベクターを導入された細胞株を免疫不全マウスの脳に直接移植し、DMBT1を高発現もしくはMETの機能を抑制することで、生体内における腫瘍細胞の運動能を更新及び抑制できるか調べているが、免疫不全マウスの実験進行に難渋している。

これまでにマウスの腫瘍形成過程を、動物用脳MRIにて評価する方法を確立したため、腫瘍形成期にMRIを施行後、脳組織(脳腫瘍検体)を回収し、分子レベルでも評価してきており、現在も実験は進行中である。特に大きな問題は生じていないため、計画は順調に進んでいる。In vitroの実験においては、まず作成したDMBT1及びMET-shRNA導入ベクターが効果的に導入されているかどうかを確認することが重要である。我々の研究室では他の遺伝子を発現する遺伝子導入細胞株を所有しており、すでにこれらの細胞株からその発現は確認しているため、表現型の評価には有用である。しかしながらこれらの研究が計画通り進まない場合も想定しなければならない。DMBT1およびMET-shRNAの効果が乏しい場合、それらの機能が弱いもしくは細胞への導入効率が悪いと考える。shRNAはうまく機能しない場合は、標的部位を変えて新たに作成し直すことを行う。またベクターがうまく働かない場合は、プロモーターが異なるベクターへの乗り換えを行うこととする。さらにベクターやshRNAの細胞への導入効率が悪い場合には、トランスフェクション方法(リポフェクション、エレクトロポレーション、ウイルスの変更等)を変更し、導入を試みる。それでも無効な場合には、grade IIIグリオーマ細胞株(CHLA-03-AA (ATCC& 174; CRL-3035 8482;))を別のIDH野生型細胞株に変更する。他候補の細胞株としては、IFO50435 KINGS-1やIFO50369 no.11を考えている。今後は、IDH野生型grade IIIグリオーマ細胞株腫瘍形成期にMRIを施行後、MET阻害剤を経口投与し、治療終了後にMRIにて評価し、脳組織(脳腫瘍検体)を回収し、効果を分子レベルでも評価する計画である。これまでに肝細胞がんモデルでは、MET阻害剤を行った報告があり、これを参考に投与量を決定し開始する。コントロールマウスも同様に評価し、統計学的な見解からコントロールマウス3匹と治療マウス3匹を計画する予定である。使用している物品の経費が安く購入することができたため。その差額を、現在進行しているSCIDマウス作成に充てていきたいと考えている。
スティーブンス・ジョンソン症候群は、なぜマイコプラズマ肺炎に伴って発症するのか？

スティーブンス・ジョンソン症候群の発症は、マイコプラズマ肺炎(MP)感染症が関連している事が知られているがその因果関係は判っていない。MP感染症のFoxp3+Tregを精査したところ、回復期では抑制機能が無いIL-17A+Foxp3+細胞が増加していた。IL-17A+Foxp3+細胞の増加は、CD14dimCD16+ proinflammatorymonocyteがTLR-2依存性にIL-6を豊富に産生し、Tregから分化させた為であった。このように、MP感染症回復期では機能不全のTregが増加することによって、アレルギー性疾患や自己免疫疾患を発症するリスクが高くなっていることが示唆された。本年度は、マイコプラズマ(MP)感染症患者の急性期・回復期、及びMP感染症の比較対象としてVZVウィルス感染症(水痘)、EBウィルス感染症、パルボウィルスB19感染症等のウィルス疾患の急性期・回復期、そして健常人における制御性T細胞(Treg)の末梢血中における割合の計測、皮膚ホーミングレセプターやケモカインレセプター発現頻度の解析を行った。健常人と比較してMP感染症の急性期/回復期ではCD4+細胞中のCD25+Foxp3+Tregの頻度に変化はなく、皮膚ホーミングレセプター、ケモカインレセプターの発現頻度、Tregの代表的なマーカーであるCTLA-4等の発現にも変化が見られなかった。MP感染症の回復期でTregの抑制機能がなぜ低下しているのかはこれまで未知であった。Tregの一般的なマーカーには変化が見られなかったが、今回の研究では、CD45RAとFoxp3発現によって区別される分画の変化、そしてIL-17Aを産生するTregの増加が認められた。一般的なウィルス感染症とは異なり、MP感染症の回復期でTregからTh17への変化が発生している事は、allergy反応が起こりやすく根本的な原因であることが推測でき、これは大きな成果だと思われる。なお、本年度では本研究と深く関連する重症薬疹の論文を公表した。これらの状況から、現在の進捗状況は概ね順調と判断した。昨年度、我々はマイコプラズマ(MP)感染症患者の回復期で末梢血液中の制御制T細胞(Treg)のサブポピュレーションであるnatural/induced Tregの頻度が減少し、non-suppressive Treg (Foxp3+ non-Treg)細胞が増加していることを見出した。さらにFoxp3+ non-Treg細胞は、proinflammatoryサイトカインであるIL-17Aを産生している事を明らかにした。我々は以前、Tregのサブポピュレーションの変調に単球から産生されるサイトカインが関与している事を明らかにしている。単球はMPの菌体成分をToll-Like receptor 2 (TLR2)で認識し活性化する事がわかっているので、そのligandのPam3Cys-SKKKKで刺激してどの様なサイトカインが産生されるのか調査したところ、単球のサブポピュレーションの一つであるCD14dimCD16+ proinflamatory単球(pMO)からIL-6(T細胞をTh17に分化誘導させるサイトカイン)産生がMP感染症の回復期で健常人と比較して優位に増加していた事を明らかにした。この現象は、MP感染症急性期のサンプルや比較対象として実験を行ったTLR4 ligand刺激では見られなかった。次に、実際にMP感染症回復期のpMOがIL-17A+ Foxp3+細胞を誘導するのか、セルソーターで患者末梢血単核細胞からpMOを分取し、ボランティアの健常人より得たCD3+ T細胞をanti-CD3+CD28モノクローナル抗体存在下で共培養を行ったところ、IL-17A+細胞が有意に増加した。この増加はanti-IL-6抗体を添加することによって抑制されたことから、pMOから産生されたIL-6がIL-17A+細胞を誘導したことが推測された。マイコプラズマ(MP)感染症の回復期で制御制T細胞(Treg)の抑制機能がなぜ低下しているのかはこれまで未知であった。昨年度及び今年度の研究から、CD45RAとFoxp3発現によって区別されるTreg分画の変化、そしてproinflammatoryサイトカインであるIL-17Aを産生するFoxp3+細胞の増加が認められ、それはCD14dimCD16+のproinflammatory単球からのToll-Like2 receptor 2 (TLR2)を介した刺激によって産生されるIL-6によって引き起こされることがわかった。MP感染症の回復期では、抑制機能があるTregから抑制機能が無くアレルギー反応を誘導するIL-17A+細胞への分化が誘導されていることは、薬剤アレルギーを惹起する原因であることが推測された。昨年度までの研究から、我々はマイコプラズマ(MP)感染症患者の回復期で末梢血液中の制御制T細胞(Treg)のサブポピュレーションであるnatural/induced Tregの頻度が減少し、non-suppressive Treg (Foxp3+ non-Treg)細胞が増加していることを見出し、そしてproinflammatoryサイトカインであるIL-17Aを産生するFoxp3+細胞の増加が認められた。

単球はMPの菌体成分をToll-Like receptor 2 (TLR2)で認識し、サイトカインを産生するが、TLR2を介した刺激によって単球のサブポピュレーションの一つであるCD14dim CD16+のproinflammatory単球(pMO)からのIL-6(T細胞をTh17に分化誘導させるサイトカイン)が有意に上昇していることを見出した。TLR2はTLR1及びTLR6とヘテロダイマーを構成しリガンドと結合し細胞が活性化するため、TLRの発現頻度によって細胞の活性化が変化する可能性が考えられる。そこで、本年度では、MP感染症患者とボランティアの健常人より得た末梢血中のpMOの細胞膜に発現しているTLRs(TLR1, 2, 6)の発現頻度を、フローサイトメトリーを用いて比較調査した。TLR1の発現はMP感染症急性期・回復期共に健常人と比較して有意差は見られなかったが、驚くべきことにTLR2の発現はMP感染症急性期・回復期共に健常人よりも有意に発現が低下していた。一方、TLR6の発現はMP感染症回復期で有意に発現が増加していたことを見出した。以上の結果より、MP感染症回復期のpMO細胞膜のTLR2/1/6の発現バランスの変化が、リガンドとの結合及びその後の細胞内シグナル伝達に影響を与え、IL-6を有意に産生した可能性が示唆された。現在、本研究成果をまとめ、論文発表の準備を行っている。スティーブンス・ジョンソン症候群の発症は、マイコプラズマ肺炎(MP)感染症が関連している事が知られているがその因果関係は判っていない。MP感染症のFoxp3+Tregを精査したところ、回復期では抑制機能が無いIL-17A+Foxp3+細胞が増加していた。IL-17A+Foxp3+細胞の増加は、CD14dimCD16+ proinflammatorymonocyteがTLR-2依存性にIL-6を豊富に産生し、Tregから分化させた為であった。このように、MP感染症回復期では機能不全のTregが増加することによって、アレルギー性疾患や自己免疫疾患を発症するリスクが高くなっていることが示唆された。TregとTh17は可塑性があることが報告されているが、なぜMP感染症の回復期でTregからTh17へシフトするのかはまったく判っていない。今後は、TregからTh17へ誘導するサイトカインのIL-6を産生する単球系の解析を行う予定である。具体的には、患者末梢血単球分画の変化の調査やマイコプラズマ菌体成分と同等の刺激物質であるPam3Cys(Toll-like 2レセプターのリガンド)で単球を刺激し、単球からのIL-6産生が急性期/回復期でどのように変化しているのか、さらに患者末梢血単球が実際にTregをTh17にシフトさせるのかを実験的に行う予定である。MP感染症回復期のCD14dimCD16+のproinflammatory単球がなぜIL-6を優先的に産生するのか、細胞表面状に発現しているTLRの発現頻度等をフローサイトメトリーで調査する。以上のデータを踏まえ、これまで得られた実験データをまとめ、論文投稿を行う予定である。皮膚科学研究試薬を新たに購入する必要が無かったため。本年度に必要とされた研究試薬等が予定より若干少なかったため。本年度で必要になる抗体等の高額な薬品及び培養器具の購入費用として使用予定である。
南アジアにおける密教の展開――『ヴァジュラダーカ・タントラ』原典研究――

インド密教経典『ヴァジュラダーカ・タントラ』(10世紀頃編纂)の主要な計33の章(第1、7、8、1022、24、29、30、3238、41 45、48、50章)の世界初の梵語校訂テキストと英語訳注ならびにその内容全体の英文概説を作成した。合わせて、関連するカンバラ作『サーダナニディ』のいくつかの章(第47章)の世界初の梵語校訂テキストおよび内容の英文概説を作成した。これらの一部を公開性ある学術誌に刊行した。今後も成果を継続的に刊行していく予定である。本研究は、インド密教経典(仏教のタントラ)『ヴァジュラダーカ・タントラ』の主要な章のサンスクリット語校訂テキストを作成することを目的とする。この目的遂行のため、平成25年度の6月と8月にそれぞれ12週間ほど当該サンスクリット語写本の1つを所蔵するインド(コルカタ)のRoyal Asiatic Societyを訪問し、当地での写本の調査(現物の閲覧)に加えて、その他関連するタントラの伝統の現地調査(グワーハーティ)も補足的に行った(旅費使用)。さらに、ネパール(カトマンドゥ)のNational Archivesから、研究遂行に必要ないくつかの写本のうち現存のマイクロフィルムでは不鮮明な箇所のあるもの(『ヴァジュラダーカ・タントラ』と強い関連をもつカンバラ作『ヘールカアビダーナという成就法の宝庫の注釈』など)について、現地のスタッフに再度オリジナルの写本のデジタル撮影をしてもらい、送付してもらった(設備費[書籍費]使用)。研究環境をより一層充実させることができた。このようにして得た資料の調査を進め、その成果の一部を、国内研究紀要への研究ノート[2万字程度:既刊]ならびにオランダの仏教関連百科事典のタントラの項の記事[5000word程度:校閲中]に反映させることができた。また、関連の強い『ヴァジュラダーカ・タントラ』第42章との比較検討を加えた、上述『ヘールカアビダーナという成就法の宝庫の注釈』の第1章のサンスクリット語(ならびにチベット語訳)校訂テキストを発表に向けてほぼ完成しており、現在英語論文の形に体裁を整えている最中である。なお、2度の海外出張が予想を超えて安価にできたこと、またネイティヴチェック(謝金使用)を要する英語論文の発表が上述のように平成26年度にずれ込んだことにより、研究資金の一部を平成26年度に繰り越すことにした。有意義に使用したい。本研究課題の目的は、10世紀頃編纂の仏教経典『ヴァジュラダーカ・タントラ』の主要な章のサンスクリット語校訂テキストならびに英文解説・訳注作成である。平成24年度には、(1)インド・ネパールに赴いて(海外旅費使用)写本の複写や(テキスト解説に有用となる)遺跡物の写真資料といった研究遂行に必要な一次資料を収集し、(2)市販書籍など、インターネット等で国内にて入手可能な二次資料については国内にて収集を進めた(設備備品費使用:ここで「設備備品費」としたのは、所属機関の規定により原則全ての書籍は設備備品扱いとなるため)。収集できた資料群をもとに、関連資料の検討から本丸である『ヴァジュラダーカ・タントラ』主要章のテキストの校訂作業を進めつつ、解説等の英文作成にも同時に着手した。関連資料の検討としては、『ヴァジュラダーカ・タントラ』中に多くの類似文章を見いだせる後期密教の初期の文献群(とりわけ苫米地徹氏校訂(仮版)の『タットヴァシッディ』のサンスクリット語テキスト、ならびに私自分が作成している『チャクラサンヴァラ・タントラ』の注釈書2点の仮校訂テキストの再検討と精緻化)ならびに(さらにそこに説かれる思想・実践の古い形を説く)中期密教文献群(とりわけ『大日経』『蘇婆呼童子請問経』の西蔵語テキスト[サンスクリット語写本は現存しない])の調査を特に集中的に行った。研究課題遂行に必要な資料群をできる限り24年度中に入手するという当初の目的を果たすことはおおむねできたと思っている。本研究課題は、インド密教経典『ヴァジュラダーカ・タントラ』の主要な33の章のサンスリット語校訂テキストと英語による各種分析を提供することである。コルカタ(インド)のAsiatic Societyに必要な資料の調査・取得に出張しつつ(旅費使用)、2014年度にそのほぼ全体を仕上げることができた。もちろん、その内容の精度を上げていく作業を今後も積み重ねていく。これまでに出来上がった成果を発表するために、2014年8月に国際学会International Association of BuddhistStudiesなどで口頭発表を行い(成果の一部を取り入れた発表:旅費使用)、成果の一部を取り込んだ論文1本を刊行した。また、2014年度後半は同経典のサンスクリット語校訂テキストを主内容とする英語論文の執筆に従事した(ネイティヴ研究者による校閲:謝金使用)。また、応募の段階では予定していなかったが、『ヴァジュラダーカ・タントラ』の33の章のチベット語訳校訂テキストも作成し提供することにした。これにより、単に『ヴァジュラダーカ・タントラ』の理解の助けとなるだけでなく、用語や定型句のサンスクリット語・チベット語対照を可能にするため、関連分野の研究者の方々にとってより一般的な利益を生み出すと考えたからである。

さらに、2013年度から研究内容に追加した、『ヴァジュラダーカ・タントラ』と深い関連をもつカンバラ作『ヘールカアビダーナ・パンジカー』のサンスクリット語・チベット語校訂テキスト作成も進み、その成果としての英語論文の執筆も、2014年度後半に仕上げることができた(ネイティヴ研究者による校閲:謝金使用)。2014年度、英語論文を4本執筆し、そのうち校閲の済んだ2本を、すでに投稿済(現在査読中)である。本研究計画は、『ヴァジュラダーカ・タントラ』の主要な章(ならびにそれに並行して『サーダナニディ』の関連章)のサンスクリット語校訂テキストを作成することを主目的とする。本年度、『ヴァジュラダーカ・タントラ』の第11、15、19章と、『サーダナニディ』の第3、4、5、6、7、8章の校訂テキスト作成が完了し、それらの内容分析(他文献との並行箇所の指摘を含む)とともに、英語論文の形で査読付き学術誌や学術論集への投稿(後者第8章については国際会議での口頭発表における資料として配布)を行った。具体的には、『開智国際大学紀要』15号と『早稲田大学高等研究所紀要』8号と『智山学報』65号(いずれも複数の専門家による査読付きで、掲載論文はWeb上で公開される)と、第1回Zurich International Conference on Indian Literature and Philosophy (ZICILP、於チューリヒ大学)である。それらいずれの文献・章も、世界初の校訂テキストならびに内容分析の刊行となる。同時に、『ヴァジュラダーカ・タントラ』の第12、13、16、17、29、30、32、33、34、35、37、41、43、50章と、『サーダナニディ』の第1、2、3章についてもおおむね校訂・内容分析の作業は完了しつつあり、それらのうち、投稿規定(文字数の制限)に合う範囲のものを、2016年度に学会等で口頭発表や学術誌への投稿が確実にできる見込みである。これにより最終年度となる2016年度で本研究計画を完遂する道筋ができあがったと、研究代表者は考えている。「研究実績の概要」欄に記した通り、『ヴァジュラダーカ・タントラ』ならびに『サーダナニディ』の該当章の校訂テキストの作成・発表を行うことができたため、また2016年度における発表のめども立っているため、おおむね順調に進展していると判断できる。本研究の目的は、インド密教経典『ヴァジュラダーカ・タントラ』(10世紀頃編纂)の主要な計33の章(第1、7、8、1022、24、29、30、3238、4145、48、50章:計33章)の世界初の梵語校訂テキストと英語訳注ならびにその内容全体の英文概説を完成・提供することである。なお、研究期間3年目から、カンバラ著『サーダナニディ』の関連章(第47章)の世界初の梵語校訂テキストの作成も研究目的に加えた。『ヴァジュラダーカ・タントラ』の基礎研究は、インド・ネパール密教思想史の一面の解明に資するものである。たとえば、インド密教全体の総合を試み、後代のネパールやチベットの密教にも大きな影響を与えた、インド密教の大学僧アバヤーカラグプタの論に一定の影響(とりわけ聖地論や外護摩論において)を与えていることを、研究代表者は明らかにすることができた。また、『ヴァジュラダーカ・タントラ』は他の様々な文献(特に他の密教文献)と共通の偈頌を多く含んでいる。たとえば、(上述の『サーダナニディ』もそうであるが)『サンプタ・タントラ』といった重要だが未校訂の密教文献と多くの偈頌を共有していることを明らかにすることができた。
家族史から描くホーチミン市形成史-抗仏・抗米戦争期の人口流入を中心に

1.研究内容本研究課題は、文献資料およびインタビュー資料から、インドシナ戦争・ベトナム戦争期に南部ベトナムの中心都市であったホーチミン市(旧名サイゴン市)の人口流入現象を解明するものである。平成21年度には、ベトナムでの文献調査とインタビュー調査、および日本での成果発表(学会発表)を行った。ホーチミン市国家第一文書館において、ベトナム共和国行政史料を中心とする行政文書、特にゴー・ディン・ジェム大統領府文書および首相府文書の収集を行った。当時の人口流入による都市問題を、ベトナム共和国政府がどう解釈しどう対応しようとしたのかと、1954年のジュネーブ協定による北部からの難民流入に対する政策が明らかになった。インタビュー調査は、1950年代生まれを中心とするホーチミン市の住民45名(家族)に対し、家族史と移住史のインタビユーを行った。その結果、農業従事者の直接の都市流入は少なく、移住の契機は、商業活動や従軍、兵役逃れ、革命活動によるものが多いことが判明した。これらの現地調査はホーチミン市人文社会大学の協力によって行われた。2.研究の意義と重要性研究対象時期のホーチミン市の人口流入現象は、ベトナム近代史最大の事件であるベトナム戦争の国内的要因として重要である。本研究の結果、ベトナム共和国政府が移住政策に積極的に関与したこと、農民の戦乱からの避難による移住は少なく、商人や手工業者の移住が多いことが明らかになった。(1)平成20年度には、日本・ベトナムでの文献調査を行った。まず日本では、アジア経済研究所において1945年から1975年にかけての新聞資料・統計資料・行政資料を収集した。とりわけ1967年のサイゴン市人口調査結果の資料からは、当時の年齢・性別ごとの移住年代や職業が明らかになった。ベトナムでは、ホーチミン市総合科学図書館にて、1945年から1975年の新聞資料の収集を行った。(2)平成21年度には、ベトナムでの文献調査とインタビュー調査、および日本での成果発表(学会発表)を行った。ホーチミン市国家第一文書館において、ベトナム共和国行政史料を中心とする行政文書の収集を行った。インタビュー調査は、1950年代生まれを中心とするホーチミン市の住民45名(家族)に対し、家族史と移住史のインタビューを行った。本研究の結果、ベトナム共和国政府が移住政策に積極的に関与したこと、農民の戦乱からの避難による移住は少なかったことが明らかになった。
慢性肝疾患における肝線維化の進展度とサイトカインの発現についての研究

平成14年度は以下の2点についての検討を行った。1)慢性肝疾患患者血漿中の活性型および不活性型TGF-β1の定量と活性化メカニズム健常者、慢性肝炎患者および肝硬変患者血漿中の活性型および不活性型のTGF-β1濃度をELISA法を用いて測定した。不活性型のTGF-β1濃度は肝硬変患者にて有意に上昇していたが、活性型は上昇していなかった。血漿中の総TGF-β1量に占める活性型TGF-β1の割合は、健常群で30%、慢性肝炎群で36%、肝硬変群で19%であり、慢性肝炎群において最も高い割合であった。この結果は、肝硬変群よりも慢性肝炎群の血漿において、TGF-β1の活性化が促進している可能性が示唆された。次に各患者血漿に種々の濃度の活性型recombinant TGF-β1を添加した後に、活性型および不活性型TGF-β1濃度を測定した。血漿に活性型TGF-β1を383pg/ml加えると、健常群では、添加量の3.4%の活性型TGF-β1量が増加したが、慢性肝炎群、肝硬変群ではそれぞれ5.2%、16.4%の減少であった。以上の結果より、肝硬変群では、健常者と比較して、TGF-β1の活性型と不活性型との平衡が不活性型に傾いており、血漿内で増加しているTGF-β1は殆どが不活性型であると考えられた。肝硬変症の血漿中では、健常者と比較して、活性化されたTGF-β1はより早急に不活性型へと変化している可能性がある。2)肝障害動物モデルにおけるサイトカインの線維化抑制効果肝障害動物モデルにおけるIL-10およびTGF-β1の抗線維化作用を確認することを目的として、日本白色うさぎ5匹に四塩化炭素投与して肝障害動物モデルの作成を行った。動物モデルの肝内にそれぞれのrecombinantサイトカインを投与し、コントロール群(2例)と比較した。抗炎症性サイトカインの作用によって肝線維化の抑制が確認できることが予想されたが、有意な効果は認められなかった。平成13年度は肝線維化に最も関与するとされるサイトカインであるTGF-β1および炎症性サイトカインであるIL-18についての検討を行った。1、ヒトTGF-β1の肝線維化に与える影響についての検討(1)慢性肝疾患患者における血中TGF-β1濃度の測定:血清および血漿中のTGF-β1濃度を測定したが血清中には、血液凝固による血小板由来のTGF-β1が多く含まれていることがわかり以後は、血液凝固の影響の少ない血漿による測定を行った。健常者、慢性肝炎患者および肝硬変患者血漿中の活性型および不活性型のTGF-β1濃度をそれぞれ測定した。(2)蛋白分解酵素阻害剤が血漿TGF-β1濃度に与える影響:FOY内服中の慢性肝疾患患者において、FOY投与前後で血漿中の活性型および不活性型のTGF-β1濃度を測定した。有意な変化は認められなかった。肝生検組織を用いたTGF-β1の免疫組織化学的検討では、肝硬変患者よりも慢性肝炎患者において、より強い発現を認めた。以上より、TGF-β1の肝における活性は、線維化の進展した肝硬変患者よりも、炎症が強い慢性肝炎患者において、その発現が増加している可能性があり、抗炎症作用を発揮しているものと考えられた。2、慢性肝疾患患者における血中IL-18濃度の測定健常者、慢性肝炎患者および肝硬変患者の3群において炎症性サイトカインであるIL-18の血清濃度を測定した。健常者に比べ、慢性肝疾患患者においてIL-18濃度は上昇していたが、肝硬変患者群よりも慢性肝炎患者群にて最も高い値を示した。これは血漿TGF-β濃度と相関を示した。以上よりTGF-β1は、炎症のより強い時期に発現が増加している可能性が示唆された。3、今後の予定肝障害動物モデルにおけるIL-10およびTGF-β1の抗線維化作用を確認する。動物モデルの肝内にそれぞれのサイトカインを投与し、コントロール群と比較する。抗炎症性サイトカインの作用によって肝線維化の抑制が確認できることが予想される。

血漿に活性型TGF-β1を383pg/ml加えると、健常群では、添加量の3.4%の活性型TGF-β1量が増加したが、慢性肝炎群、肝硬変群ではそれぞれ5.2%、16.4%の減少であった。以上の結果より、肝硬変群では、健常者と比較して、TGF-β1の活性型と不活性型との平衡が不活性型に傾いており、血漿内で増加しているTGF-β1は殆どが不活性型であると考えられた。肝硬変症の血漿中では、健常者と比較して、活性化されたTGF-β1はより早急に不活性型へと変化している可能性がある。2)肝障害動物モデルにおけるサイトカインの線維化抑制効果肝障害動物モデルにおけるIL-10およびTGF-β1の抗線維化作用を確認することを目的として、日本白色うさぎ5匹に四塩化炭素投与して肝障害動物モデルの作成を行った。動物モデルの肝内にそれぞれのrecombinantサイトカインを投与し、コントロール群(2例)と比較した。抗炎症性サイトカインの作用によって肝線維化の抑制が確認できることが予想されたが、有意な効果は認められなかった。
中性子ノックアウト反応による不安定原子核中の強束縛内殻中性子半径収縮現象の研究

不安定原子核中の強束縛内殻中性子半径を中性子ノックアウト反応により測定する実験に必要な大型中性子検出器を製作した。不安定核ビームを用いて(p, pn)中性子ノックアウト反応実験を行う実験計画を理化学研究所RIBF-PACに提案し認められた。(p, 2p)と(p, pn)反応の測定に用いる検出器系の設置と調整を実験室において完了し、2010年7月に(p, 2p)反応の測定データを6, 8He, 7, 8, 9, 11Liビームに対し取得した。安定線から離れた原子核中で強く束縛されたこの研究では、陽子と中性子の比がアンバランスな不安定核においてのみ実現される非常に強く束縛された内殻中性子、特に1s1/2軌道の中性子、の中性子密度分布半径を、(p,pn)中性子ノックアウト反応による運動量分布測定のフーリエ変換から求め、(p,2p)陽子ノックアウト反応によって得られた内殻陽子密度分布半径の収縮現象が中性子に対しても見られるかどうか比較する事を目的とする。この研究により、不安定原子核の芯部分の強く束縛された中性子・陽子の密度分布が、中性子・陽子数によってどのように変化するかという、これまでにない情報が得られる。この実験研究では、加速器施設から供給される大強度の原子核ビームを陽子標的に照射し、反応から実験室系約40度方向に放出される20-200MeVのエネルギーを持つ陽子と中性子のエネルギーと方向を測定する必要がある。電荷を持たない高速中性子の測定は難しく、中性子検出器の性能と検出効率が重要である。この目的の為に、有効領域が水平2m、垂直1m、厚さ方向に4分割した40cm厚のセグメント化した大型中性子検出器を建設中である。予算の制限から検出器の主要素であるプラスCHックシンチレータを2年度に分割して購入した。ライトガイドの製作、シンチレータ、ライトガイド、光電子増陪管の接着を行い、アルミフォイル、黒シートで遮光作業を行った。64本の検出器を載せる架台を製作し、架台上に検出器を設置した。信号や高圧の配線も行い、中性子検出器本体としては実験に使用できる状態になっている。私達は炭素同位体において中性子過剰核中の強束縛内殻陽子の密度分布半径が収縮する事を見いだした。不安定核中の中性子にも同様な現象が起こっている可能性がある為、本研究では不安定核中の中性子密度分布を(p,pn)中性子ノックアウト反応によって測定し、半径の系統的変化を調べる事を主目的とする。(p,pn)反応を不安定核ビームを固体水素標的に照射し、準弾性散乱により放出される陽子と中性子のうち、中性子の4元運動量を測定する為の大型中性子検出器の製作が実験遂行上最も重要である。中性子検出器65mmx100mmx2000mmのシンチレータ両端に光電子増陪管をつけたもの64本を16本ずつ4層に配置する構成で、前面には荷電粒子ベト用検出器を設置する。有効領域は水平方向2m、垂直方向1m、厚さは0.4mである。今年度は昨年度に引き続き、中性子検出器64本とベト検出器4本の製作を続け、製作を完了した。さらに、検出器架台を製作し、64+4本の検出器を架台上に設置後し、高圧、信号ケーブルの配線と高電圧印加回路や読出回路への接続と試験を行った。平行して、入射ビームの運動量をビームごとにタグする為の低圧力MWPCの開発と製作を行い、実験に使用するビームラインのF5運動量分散焦点面真空箱に設置して試験を行い、予想通りの性能を得た。実験計画を2009年6月開催の理研RIBF-PACに提出しビームタイムが認められた。中性子検出器の読み出し回路の接続/調整と平行して、運動量分散焦点面F5真空箱内において位置測定によりビーム運動量をタグする低圧力MWPCの開発と製作を行い、試験の結果ほぼ目標の性能を得た。2010年6月に理化学研究所RIBF施設において(p,2p)陽子ノックアウト反応を用いた陽子密度半径の測定を行うNPO702-RIBF17実験と、(p,pn)中性子ノックアウト反応を用いた中性子密度半径の測定を行うNPO906-RIBF16実験がスケジュールされた。両方の実験に必要なビーム検出器、陽子検出器、前方粒子検出器に加え、昨年度検出器本体が完成した中性子検出器を含む実験セットアップの設置と調整を完了した。固体水素標的とビームエネルギー250MeV/Aの^<6,8>He,^<7,8,9,11,>Liビームを用いて(p,2p)
地域経済における株式市場の発展：第一次大戦期から満洲事変期までの富山県を事例に

地方史資料を入手して基本的史実の整理・理解に努めた上で、資料残存状況を把握して、新たな仮説を検討した。区裁判所による商業登記公告などから県内会社の設立・増資・減資・解散・倒産のデータベースを構築し、郷土資料などの収集を通じて農家や商工業者などの株式投資行動を分析するとともに、地元紙に提供された株価情報などをもとに証券業者の機能を分析した。その上で、富山県在住満鉄株主のデータベースとの接続を図り、仮説の再検討を展開した。当初の計画通り、大株主ではなく、公務員・商工業者・労働者など、中小株主の投資選好を分析するために、前年度に引続き、資料収集に注力した結果、富山県内の『電話帳』を入手することができた。これにより、前年度までに収集した名鑑類や『富山県満蒙開拓団史』のデータを保管することが可能となり、富山県満鉄株主の個票から作成したデータベースとの「名寄せ」を質的に向上させることが可能となった。入力作業とデータベース構築を展開した。第一に、高岡市立中央図書館の協力を得て、満洲事変期までの地元紙(コピー)の収集を終えることができた。これにより、フェーズ1:県内会社と株主の網羅的な把握のための史料調査のうち、会社について増資・減資・解散までを含めたデータベースの構築が大きく進展した。また、フェーズ3の「地場証券業者の分析」に関して、彼らが地元紙に提供する自店舗での株式売買情報(地場銘柄と株価)のデータなどを入手・分析することもできた。第二に、フェーズ2の中小株主の投資選好分析について、NDLで公開されている富山県副業調査資料シリーズとは別に、地場の雑誌や図書などに掲載された副業勧奨の記事などを、京都大などでの資料調査と平行して収集して、分析を進めた。第三に、フェーズ2を補うものとして、富山市郷土博物館などの発行する旧家文書目録の購入を通じて、中小株主への株式分散を示す近代史料の収集を進めた。また、フェーズ3を補うものとして、富山市・高岡市の職業別地図などの収集に努めた。第四に、以上のことと平行して、フェーズ4の富山県満鉄株主データベースとの接続とそれにもとづいた分析を進めている。まず、『富山県史』『富山市史』『高岡市史』などの地方史資料を購入の上、特に近世から近現代にかけての基本的史実の整理・理解に努めた上で、『富山県郷土資料総合目録』などを基礎に資料調査を進めた。その上で、フェーズ1のミッションである、富山県内の会社と株主の全数把握に入った。その第一は富山法務局での資料調査とインタビューである。その結果、戦災による焼失は回避されており、明治以来の登記簿が保存されていることが判明した。しかし、アクセス可能な登記情報は現存する会社の最新版だけである。増資・減資・解散などがなされるたびに、最新版が登記簿にアップロードされ、それまでの版は「廃棄」されて、月別にファイルされていた。この月別ファイルを閲覧することは許されておらず、会社名と増資などの年月日を確定した上で、「廃棄」された旧版について1件々々、閲覧申請する必要がある。そこで、『富山県会社工場要覧』(1923年)や『富山市商工人名録』などを調査して、当該期の会社をリストアップする作業に入った。同時に、不二越・広貫堂・立山製紙・富山化学・富山地方鉄道などの有力会社のほか、細川機業・林建設・品川グループ・高岡ガスなど地場会社の社史を調査して、増資・減資などで年月日の把握に努めた。しかし、これでは全数把握は不可能である。さらに資料調査を進めると、区裁判所による商業登記公告(設立・増資・減資・解散などを告知)が『北陸タイムス』『富山新報』などの地方紙に掲載されていることが分かった。高岡市立中央図書館では、明治以来の富山地方紙のデジタル画像(北日本新聞協力)を閲覧するができるため、ここでコピーを取りつつ、データベースを構築している。また、地場会社である戸出物産の株主名簿など、公開されていない資料を古書店経由で収集した。現地調査を十分に実施することができなかったものの、ユニークな資料を購入することができ、データベースの質的向上を達成することができたため。最大の懸案であった登記情報について、全数把握が可能となった一方で、全株主の把握については資料収集が不充分であるため。フェーズ2&3に共通する、高岡市立中央図書館での資料収集を集中的に展開する。フェーズ3では、会社と株主を媒介する証券業者を分析の対象とし、彼らが『富山新報』などに掲載している、店頭売買における地場銘柄の株価情報を分析する。フェーズ4では、これまでの分析結果と、富山県満鉄株主の個票から作成したデータベースを通じた分析結果との接続を図る。当初の計画通り、大株主ではなく、公務員・商工業者・労働者など、中小株主の投資選好を分析するフェーズ2を進める。

23年度の資料調査と同時並行で、常願寺川の大規模公共事業の拠点となった立山、一大漁港であった氷見、高岡銅器業を支えた城端線沿線の町村においても、現地調査と資料調査を進めてきた。その際に痛感されたことは、カネ・ヒト・モノ、そして、情報の流れがこれまでの地方史研究では十分に解明されていないことであった。フェーズ2では、当該期富山県内の「産業連関」をふまえつつ、『富山県副業調査資料』の分析などを通じて、富山県経済での地場会社への株式投資を把握する。また、現状では地場会社の株主名簿の収集が不完全であることに鑑みて、中間層上層を形成したと思われる人物の住所と氏名が判明する、「名鑑」の収集に注力する。すでに入手できているものとして、『富山県売薬業者名鑑』(下)・『富山県名鑑』・『富山県満蒙開拓団史』などが挙げられる。これらと富山県満鉄株主の個票から作成したデータベースとの「名寄せ」によって、不足を補う準備を進めておきたい。現地調査を効率的に実施することで、繰越分を予定通りに使用する。「\-8,792」は、古書店からの資料購入費と旅費がかさんだことによる。24年度以降は、工夫をしてコストダウンを実現したい。なお、北日本新聞社による新聞DVDは、高岡市による公共事業として進められたとのことであるが、このDVD群を可能ならば「購入」したいと考えている。
乳癌の微小環境を制御する時計遺伝子の機能解析

ヒト乳癌細胞において、時計遺伝子DEC2は、低酸素条件下での癌細胞のcell viabilityを促進することが明らかにした。DEC2はHIF-2α-Akt-c-myc経路における、Aktの下流因子として、細胞増殖に関わるc-myc遺伝子の転写を促進した。また、ヒト食道癌細胞において、DECが、EMT (epithelial-mesenchymal transition)誘導因子の一つであるTGF-βのエフェクターとして働いていることを明らかにした。一方、DEC1過剰発現では、リンパ管マーカーであるpodoplaninと正の相関を有し、DEC2では、負の相関を有することが示唆された。我々は、概日リズムを制御する時計遺伝子の機能解析を行ってきた。一方、癌の増殖・進展には、癌細胞に加え、間質細胞や細胞外マトリックスなどを含めた微小環境が重要である。近年、時計遺伝子の発現異常が乳癌発症に関与していることが注目されており、本研究では、癌細胞増殖・癌細胞と間質の相互作用・腫瘍血管新生機序における時計遺伝子の役割を解析し、乳癌微小環境の病態解明と、増殖制御機構の構築を目的とする。ヒト乳癌細胞株(MCF-7, MDA-MB-231など複数の細胞株)を用いて、培養細胞レベルで、時計遺伝子発現リズムの意義を明らかにする。(1)概日リズム下で、時計遺伝子DECおよび血管新生関連因子の発現変動を解析する。(2)乳癌細胞で時計遺伝子と血管新生因子との関連を解明する。(3)間葉系幹細胞との共培養における乳癌細胞増殖・浸潤・血管新生の解析。平成26年度に引き続きヒト乳癌細胞株、間葉系幹細胞およびヒト臍帯静脈由来内皮細胞を用いて以下のことを解析した。(1)間葉系幹細胞との共培養における乳癌細胞増殖・浸潤・血管新生の解析。(2)乳癌細胞培養上清による血管内皮増殖活性の解析乳癌細胞株MCF-7とヒト骨髄由来間葉系幹細胞(hMSC)との直接または間接共培養をできたため、DEC発現制御による細胞増殖能、浸潤能、血管新生関連因子発現変動の解析をできた。癌の増殖・浸潤・転移といった生物学的な特性は、癌実質がおかれた微小環境との相互作用が影響していると考えられている。また、時計遺伝子の発現異常が乳癌発症に関与していることが注目されている。癌細胞において時計遺伝子が発現しているとの報告が散見されたが、癌微小環境と時計遺伝子との直接的な関連性を示す報告はほとんど無い。癌微小環境を考慮した発育進展制御の解析は、従来の細胞解析法に比べ、より生体に近い環境を反映し、新たな癌増殖制御機構の構築に繋がると考えられる。時計遺伝子により規定される癌細胞増殖やEMTの機序が解明されることで、時計遺伝子を標的とした新しい乳癌治療の基礎研究となりうる。さらには、乳癌と他臓器の癌との比較により、他臓器の癌における、時計遺伝子の制御機構解明へも応用可能である。ヒト乳癌細胞MCF-7において、高濃度(50%)血清刺激により概日リズムの誘導をできたため、時計遺伝子DEC及び血管新生因子発現変動の解析をできた。時計遺伝子DECの発現制御により、血管新生関連因子の発現変動が認められ、細胞増殖能・浸潤能の変化も認められました。ヌードマウス移植腫瘍を用いて、in vivoレベルでDEC発現制御による乳癌細胞浸潤性増殖や血管新生への影響を検討していく。マウスモデルにおけるDECと腫瘍血管新生の関連解析。ヒト乳癌のマウス異種移植株を、明暗条件下で飼育し、腫瘍部位および正常部位における時計遺伝子のリズム発現の変動を解析する。時間依存的に採取した組織において、浸潤性増殖・上皮間葉転換・腫瘍血管新生に関するDECの機能を検討することに加え、腫瘍組織の病理組織学的評価を行う。以上のことにより、乳癌微小環境の病態解明と時計遺伝子DECによる制御機構を構築する。医歯薬学癌細胞培養上清による血管内皮増殖活性への影響を検討していく。ヒト乳癌細胞が分泌するVEGFが、実際に血管内皮増殖活性を有するか否かを検討するために、ヒト臍帯静脈由来内皮細胞(HUVEC)を、コントロールRNA干渉またはRNA干渉でDECを発現抑制した癌細胞の培地上清で培養し、増殖能はMTS assay、浸潤能はMatrigel Invasion assayで比較する。