hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
皮膚リンパ腫に対するエピジェネティクスを基盤とした併用療法の効果と作用機序の解析

ヒト皮膚Tリンパ腫細胞(SeAx)株を用いて、histone deacetylase inhibitor (HDACi)であるMS-275(entinostat)とレチノイド(Am80)の抗腫瘍効果を、RAR β2の発現回復の観点から検討した。in vitroの増殖実験では併用投与群において相加的な抗腫瘍効果が認められ、さらにSCIDマウスの皮下増殖実験では、併用群で有意に腫瘍塊の増殖抑制効果が認められた。ChIPアッセイにより癌抑制因子でもあるRARβ2の回復がRARβ2のプロモーター領域のヒストンH4のアセチル化によることを確認した。いくつかのin vitroの実験から、ヒト皮膚Tリンパ腫細胞株のうちSeAx株がin vivo/ in vitro実験において最も理想的にHDACi (MS-275)とレチノイド(Am80)の抗腫瘍効果を示すことが判明したので、以後の実験ではこのSeAx株に集中して実験を行うことにした。in vitroの増殖実験では併用投与群において相加的な抗腫瘍効果が認められた。また、この場合にはRARβ2の発現が回復していた。さらに、SCIDマウスの皮下にCTCL細胞を皮下注し、腫瘍の形成を確認後にHDACiとレチノイドを経口投与したところ、併用群で有意に腫瘍塊の増殖抑制効果が認められた。また、Kaplan-Meier生存曲線においても併用群で生存マウス数が多い傾向が認められた。今後の予定としては、併用投与した時の抗腫瘍効果の作用機序について、初期の計画に沿って実施していく予定である。つまり、ChIPアッセイによりRARβ2の回復が、RARβ2のプロモーター領域のヒストンのアセチル化が主体であることを証明する。ヒトT細胞株として、菌状息肉症由来のMJ、Myla、セザリー症候群由来のSeAx、HH、HUT78を使用。それぞれのCTCL株のRARβ2の発現をmRNAレベル、タンパクレベルで確認をした。CTCL株のRARβ2発現が弱い場合を考慮して、RARβ2のプロモーター領域にTATAboxを含むluciferase遺伝子発現ベクターを作製し、その発現ベクターをCTCL株にtransfectionすることにより、生体マウス内でRARβ2の再発現や抗腫瘍効果を経時的に観察できるようにした。HDACiとしてMS-275(entinostat)、ボリノスタットを使用し、レチノイド関連としてAm80(tamibarotene)、ベキサロテンを使用する。次に、以下のin vitroの実験を行った。1コロニー形成アッセイ:6ウェルプレートに200-400個のTリンパ腫細胞を撒き、各薬剤を3日間投与した後、培養液から薬剤を除き12週間後に形成されたコロニー数を数える。2XTTアッセイキットを用い、増殖抑制効果を検討する。3AnnexinV抗体を用いてFACSでアポトーシス誘導効果について検討する。4細胞周期解析キットを用いてFACSで細胞周期停止効果について検討する。In vitroアッセイにて相乗効果が認められた薬剤の組み合わせで処理したCTCL細胞株をホモジネートし、磁気ビーズと結合させた抗アセチル化ヒストン3と4抗体とそれぞれ反応させ、chromatin immunoprecipitation(ChIP)を行う。磁気ビーズ回収後にRARβ2のreal time PCRを行い、処理前の値と比較することによりヒストンのアセチル化を証明。レチノイドは、その受容体であるretinoic acid receptor (RAR) β2を通じて抗腫瘍効果を示すが、多くの悪性腫瘍ではDNAのメチル化により抑制されていることが多い。癌抑制因子でもあるRARβ2の発現回復により抗腫瘍効果が増強されるかを検討した。ヒト皮膚Tリンパ腫細胞(SeAx)株を用いて、histone deacetylase inhibitor (HDACi)のひとつであるMS-275(entinostat)とレチノイド(Am80)の抗腫瘍効果を、RAR β2の発現回復の観点から検討した。この場合にはRARβ2の発現が回復していた。さらに、SCIDマウスの皮下にCTCL細胞を皮下注し、腫瘍塊形成を確認後にHDACiとレチノイドを経口投与したところ、併用群で有意に腫瘍塊の増殖抑制効果が認められた。併用群の腫瘍細胞ではp21とapoptosisがより発現していた。ChIPアッセイにより、RARβ2の回復がRARβ2のプロモーター領域のヒストンH4のアセチル化によることを確認した。以上の結果を英語論文にまとめ、以下のようなタイトルで投稿中である。皮膚科学80%を終了している。滞りなく実験計画が進んでいる。大幅な実験計画の変更もなく、つつがなく進行しているため。これまでの研究計画通りに進めていく。作用機序についてさらに明らかにしていく予定である。HDACiおよびレチノイドの単独ないし併用療法によるin vivo抗腫瘍効果の検討

平成24年度の実験から最も併用効果が高く、RARβ2の発現の回復が得られた薬剤の組み合わせを選ぶ。来年度も交付対象年度のため研究・実験のための試薬、備品を購入予定実験用試薬、器具等の物品費に使用予定。
イデアルに基づくテイラー展開を利用したサンプル値制御系設計の新展開

サンプル値伝達関数の係数のテイラー展開係数に成り立つ法則を数学的に証明し,展開係数の数式計算を効率良く行うアルゴリズムを開発した.得られたテイラー展開式を利用したサンプル値系伝達関数の同定からの連続時間伝達関数の同定または,もとの連続時間系との関係式を有機的に活用したサンプル値系のオンライン同定法を開発した.勾配法を基礎とする最小化アルゴリズムによるシミュレーション実験によって開発した同定法の有効性が確認できた.研究代表者は,不安定かつ閉じた式で表現できない扱いにくさをもつサンプル値系の零点をテイラー展開することで再配置に成功するなどの研究成果をあげてきたが,その過程で零点はもとよりサンプル値系伝達関数の係数そのもののテイラー展開が連続時間系の係数の簡単な多項式となり,さらに代数的な規則性(イデアル構造)があることに気付いた.イデアル構造の存在が正しければ,その多項式は数式処理ソフトウエアのグレーブナー基底計算機能を援用して効率的に得られることを意味する.本研究課題は,テイラー展開の多項式関係をソフトウエアを援用して明らかにするとともに,得られた多項式関係を利用したサンプル値系と連続時間系を密接に関連づけたモデル同定法およびそこから派生した制御系設計法を新たに開発することを目的としている.本年度は,サンプル値伝達関数の係数のテイラー展開係数がもとの連続時間系の伝達関数係数のイデアルに属しているという予想を踏まえ,具体的にテイラー展開係数を数式処理ソフトウエアを援用して記号計算してみた.その計算アルゴリズムの基盤となるグレーブナー基底は,変数に設定する項順序の組合せにより多数存在し,その選択によって必要な計算時間が大幅に異なるため,計算機資源とマンパワーを投入し項順序についての試行錯誤を行った.その結果,上記の予想の正しさは確信でき,「対称式は基本対称式の四則演算によって表現できる」という代数定理の証明を部分的に修正することで数学的にも証明することに成功した.前年度までの記号計算実験と理論的研究を引き続きすすめるとともに,得られたテイラー展開式を利用したサンプル値系伝達関数の同定からの連続時間伝達関数の同定または,もとの連続時間系との関係式を有機的に活用したサンプル値系のオンライン同定法の研究を進めた.その具体的な対象例としてDCモータのサンプル値制御系を取り上げ,シミュレーション実験により検証を行った.研究代表者はこれまでの研究で,不安定零点の問題があったDCモータの0次ホールドによるサンプル値系について2つの自由パラメータをもつフィルタを直列結合することで零点を再配置できることを示し,極零相殺を行うフィードフォワード制御実験に成功していたが,この応用例についてサンプル値伝達関数の係数のテイラー展開式にもとづいてサンプルデータからDCモータおよび駆動する機械系のパラメータを同定するアルゴリズムを開発を試みた.この際,テイラー展開式の何次項までを利用するべきか,数値シミュレーションによる検証を行った.そして,その結果に基づきオンラインでのパラメータ同定および適応制御アルゴリズムの開発について検討した.一方,記号計算実験には当初,数式処理ソフトウエアに含まれる汎用のグレーブナー基底関連パッケージツールをそのまま利用していたが,高次の例題の計算に取り掛かるとその汎用ツールをそのまま利用するのは非効率であることも考え,この研究課題にあわせて計算アルゴリズムを改良・調整し,サブルーチン(関数)として実装し利用することを目指した研究を始めた.サンプル値伝達関数の係数のテイラー展開係数が,もとの連続時間系の伝達関数係数のイデアルに属しているという予想を踏まえ,具体的にテイラー展開係数を数式処理ソフトウエアを援用して集中的に行ってみた.その記号計算実験の手順は,つぎの3つに分けられる:1)連続時間系の係数の関係式と展開係数の式を準備する2)連続時間系の係数からグレーブナー基底を計算する3)割り算アルゴリズムによって展開係数の表現を求める.このうち1)は自動化できるが,2)は項順序の選び方によって結果が大きく異なり,それによって3)の計算に掛かる計算量が大きく異なることから,結果を見極めながらの試行錯誤を行った.効率的に研究をすすめるため複数台の計算機システムを導入し,実験補助のため指導中の大学院生に協力してもらった.その結果,多くの例で展開係数が予想の形に表されることが判明し,イデアルの存在についての予想の信憑性が強まった.このことからこの予想が一般に成り立つことを証明する理論的研究もすすめ,証明を完成することができた.そして,サンプル値伝達関数の係数のテイラー展開係数に成り立つ法則を整理して出来るだけ簡単な表現方法で表すことに成功した.得られたテイラー展開式を使って,サンプル値伝達関数ともとの連続時間系伝達関数を多項式で有機的に結びつけたモデル同定法の研究を進めた.具体的には,テイラー展開を適切な近似度の次数で打ち切った代数方程式を準備しておき,サンプル値系の入出力データについて最適なパルス伝達関数になるようなもとの連続時間伝達関数の係数を同定するアルゴリズムの研究を行った.その最適化問題は上記の代数方程式から作られる評価関数の最小化問題と定式化されることから,勾配法を基礎とする最小化アルゴリズムを開発し,シミュレーション実験によって有効性を確認した.サンプル値伝達関数の係数のテイラー展開係数に成り立つ法則を数学的に証明し,展開係数の数式計算を効率良く行うアルゴリズムを開発した.得られたテイラー展開式を利用したサンプル値系伝達関数の同定からの連続時間伝達関数の同定または,もとの連続時間系との関係式を有機的に活用したサンプル値系のオンライン同定法を開発した.勾配法を基礎とする最小化アルゴリズムによるシミュレーション実験によって開発した同定法の有効性が確認できた.

ほぼ研究計画どおり前年度までに得られたテイラー展開式を利用したサンプル値系伝達関数の同定からの連続時間伝達関数の同定方法について検討を行い,シミュレーション実験により有効性が確認できたため上記の達成度とした.制御工学離散時間入出力データからもとの連続時間伝達関数を同定する問題を評価関数の最小化問題とみなし,この問題についてすでに知られている様々なアルゴリズムの応用についてシミュレーション実験を繰り返して検証をおこなっていく.また,サンプル値系伝達関数の係数のテイラー展開式の計算法について汎用のグレーブナー基底関連アルゴリズムを直接利用しないこの問題に特化したより効率的な記号計算アルゴリズムの開発を行っていく.サンプル値系伝達関数の零点はもとより係数そのもののテイラー展開が連続時間系の係数の簡単な多項式となり,さらに代数的な規則性(イデアル構造)があることが予想されていたが,そのことを数学的に証明することができた.それによりテイラー展開の多項式は,数式処理ソフトウエアのグレーブナー基底計算機能を援用して効率的に得られることがあきらかになった.これらのことより研究目的をほぼ達成できているため上記の達成度と判断した.購入予定だったパーソナルコンピュータに価格変動が生じたため.サンプル値系伝達関数におけるイデアル構造が明らかにできたため,これを基礎として研究計画どおりに研究を推進していく.つまりテイラー展開の多項式関係を数式処理ソフトウエアを援用して具体的に求め,得られた多項式関係を利用したサンプル値系と連続時間系を密接に関連づけたモデル同定法およびそこから派生した制御系設計法を新たに開発する.1万円以下の金額ではあるが,翌年度分の設備備品費または消耗品費の一部として有効活用する.購入予定物品の価格に少し変動が生じたため500円未満のわずかの金額ではあるが、研究計画のために有効に利用する予定である。
破壊力学の手法による耐久性に優れる接着性補綴物支台歯形状の適正化

接着技法の発達により接着性補綴物は一般的な補綴技法となってきたが、接着性補綴物の脱落率は今でも極めて高い。脱落原因として、不適切な接着操作、歯牙や補綴物の不適切な表面処理、補綴物の機械的強度の不足、支台歯形態の維持力不足などが考えられる。これらの脱落原因のうち、支台歯形態については接着試験と数値解析の面から研究が行われているが、接着性補綴物の実際の形状をそのままモデル化したものではなく不十分である。本研究では、補助的維持形態のgrooveやwrap roundなどが付与された支台歯をモデル化し、咬合力が補綴物や装着材料にどのような影響を及ぼすかを解析する為に、コンピューターシステムを作り、咬合時に最も破壊されやすい装着材料での応力変化に注目して、補綴物の脱落に至りにくい支台歯形状を求めることが目的である。平成11年度からの研究より、(1)接着材のミーゼス応力は、同一条件下ではWing Typeが最も小さく、他の支台歯形状とは大きな差がみられた。(2)金属厚みが増すに伴い、接着材のミーゼス応力は低下した。(3)チタンの場合が、金パラ合金の場合より接着材のミーゼス応力は小さかった。(4)PMMA系レジンの方がコンポジットレジンの場合より接着材中のミーゼス応力は小さかった。等の結果を得た。本年度は、二つのことを目標にした。一つ目は、より現実の構造に近づける為に、九州大学応用力学研究所の協力によって、歯牙を含む上顎モデルをスライスした断面を作り、スライス面から歯牙の座標を読み取り、そのデータを元とした平面を積み重ね、複数歯牙の3次元モデルを作成することができた。そして、この3次元モデルをもとに、支台歯形状を変化させた接着性補綴物モデルを作製しているところである。パラメータとして、歯槽骨の高さなどをパラメータとして、歯槽骨の吸収した場合での接着性補綴物の挙動を調べる予定である。二点目は、破壊力学的な手法を使うために、エネルギー注目した解析を行っている。歯軸方向と垂直な面での2次元モデルを作成し、水平方向変位と歯軸回りの回転を剛性により代表させることによりモデルに組み込んだ。パラメータとして、歯牙の動揺度、支台歯形状、支台歯と補綴物間の亀裂成長などを考え、荷重点でのエネルギー、各々の変位を代表する剛性(スプリング)のエネルギーを比較することにより、接着性補綴物の挙動を解析している。最終的には、これら二つの方法から、最も壊れやすい装着材料に注目し、装着材中の応力の変化から、脱落しにくい接着性補綴物支台歯形状を総合的に求めることができると思われる。等の結果を得た。有限要素解析を当教室に行う為に、ワークステーション・有限要素解析ソフトFEMAPなどを整備し、接着性補綴物についての解析を進めた。

その手始めとして、支台歯を含む接着性補綴物をそのままモデル化し、ウイングやグルーブ等を設定した支台歯形状が接着性補綴物の耐久性に与える影響を解析する為に、補綴物の構造の中で最も壊れやすい合着剤に注目して、3次元有限要素解析を行った。3次元有限要素モデルは上顎側側切歯欠損を中切歯と犬歯で補綴した場合を想定し、中切歯とポンティック半歯をモデル化した。支台歯形状は、平滑な舌面を被覆する(Flat Type)、欠損側にウイングのある(Distal Wing Type)、非欠損側にグルーブがある(Mesial Groove Type)、非欠損側に保持形態を付与した(Isthmus Type)、欠損側にグルーブがある(Distal Groove Type)の5種である。金属は金パラ合金と純チタンの二種類、合着材はPMMA系アンチフィラーレジンとコンポジットレジンの二種類を各々想定した。また、金属厚みは0.5、1.0、1.5mmの3種類とした。荷重はポンティック中央に向かって50Nの力を45度の角度でかけた。これらモデルの節点数は27280-38874、要素数は24000-35040である。接着剤中のミーゼス応力により比較し検討した。その結果、(1)接着材のミーゼス応力は、同一条件下ではWing Typeが最も小さく、他の支台歯形状とは大きな差がみられた。(2)金属厚みが増すに伴い、接着材のミーゼス応力が低下した。(3)チタンの場合が、金パラ合金の場合より接着材のミーゼス応力は小さかった。(4)PMMA系レジンの方がコンポジットレジンの場合より接着材中のミーゼス応力は小さかった。等の結果を得た。その後、現実の構造に近づけるために、当大学工学部機械科の協力により、CT画像から座標の読み取りを可能にし、当教室でそのデータを元とした平面を積み重ね3次元モデルを作成している。有限要素解析を当教室で行うために、ワークステーション、有限要素解析用ブリ・ポリプロセッサーFEMAPを整備し、接着性補綴物の解析を進めた。支台歯を含む接着性補綴物をそのままモデル化し、支台歯形状が接着性補綴物の耐久性に与える影響を解析するために、補綴物の構造の中で最も壊れ易い合着材に注目し、3次元有限要素解析を行った。一番目に上顎側切歯欠損を中切歯と犬歯で補綴した場合を想定し、5種の支台歯形態、2種の金属、2種の合着材、3種の金属厚みを想定し、静解析を行った。その結果、(1)合着材のミーゼス応力は、同一条件下ではWing Typeが最も小さく、他の支台歯形状とは大きな差がみられた、(2)金属厚みが増すに伴い、合着材中のミーゼス応力は低下した、(3)チタンの場合が金パラ合金の場合よりミーゼス応力は小さかった、(4)MMA系レジンがコンポジットレジンより合着材中のミーゼス応力は小さかった等の結果を得た。二番目に、現実の接着性補綴物に近づけるために九州大学応用力学研究所連続弾性体部門の協力により、上顎前歯部の断面での水平座標の読み取りと、その座標を元にした歯牙の3次元有限要素モデル化を行った。歯根膜と歯槽骨については、解剖学的な指標を元にモデル化を行った。現在、この構築した三次元モデルを元に、耐久性に優れる接着性補綴物のための支台歯形状を求めると同時に、歯槽骨吸収が接着性補綴物の強度に与える影響を合着材に注目し解析を行っているところである。
口腔領域の発生、分化における転写活性制御機構の組織学的解析

カルシニューリンは、カルシウムを介する情報伝達機構に関わる分子であり、セリン/スレオニンフォスファターゼの一つである。本研究では歯の形成期におけるカルシニューリンの発現を調べた。カルシニューリンは歯胚領域において細胞分化期、硬組織形成期に発現しており、歯胚の発育段階によって異なった役割を果たしている可能性が考えられる。またサブユニット間で細胞内局在は異なっており、サブユニットごとに異なる役割を果たしている事も考えられる。生後1、3、7、14日、3、4週齢のマウスを麻酔下にて4%パラフォルムアルデヒドリン酸緩衝液を使って懽流固定を行い、歯胚領域を含む顎顔面部を摘出した。得られた試料をEDTAによる脱灰過程を経て、パラフィン包埋した。各パラフィン包埋されたサンプルについて、歯胚領域を含む5μmの厚さのパラフィン切片を作成し、免疫組織化学法を行った。抗体は北海道大学大学院医学研究科解剖発生学講座よりカルシニューリンAサブユニット(Aalpha、Abeta、Agamma)に対するウサギポリクローナル抗体の供与を受けた。カルシニューリンAalpha、Abetaサブユニットはすべての発育段階において歯胚領域を含む広い領域で発現が認められた。カルシニューリンAgammaサブユニットは発現が認められなかった。以前に行った未脱灰凍結切片を用いたアイソトープ(P^<33>)によるin situ hybridization法と未脱灰パラフィン切片を用いた免疫組織化学法では、カルシニューリンAgammaサブユニットは生後歯胚領域に発現が認められた。しかし、in situ hybridization法と免疫組織化学法の結果がどちらも非特異的反応である可能性があった。そこでカルシニューリンAgammaサブユニットの生後歯胚領域での発現についてさらに検討を行うことにした。カルシニューリンAgammaサブユニットのDIGラベリングcRNAプローブを購入し、脱灰パラフィン切片を用いてin situ hybridization法を行った。結果としてはカルシニューリンAgammaサブユニットの発現は確認できなかった。in situ hybridization法も免疫組織化学法も試料作成時に脱灰過程が加わると検出感度が低下する事もあるため、試料調整時の条件設定の検討が必要になると思われた。歯胚発育段階にあるマウスを対象にカルシニューリンの発現解析を行った。以前に行ったアイソトープを用いたin situ hybridization法では、触媒サブユニットであるCNAα、CNAβ、調節サブユニットであるCNAB1は歯胚領域に発現がみられた。調節サブユニットであるCNAB2に関しては歯胚には発現が認められなかった。触媒サブユニットであるCNAγについては発現がみられたが、その発現が特異的なものか確定できていなかった。CNAγについてはDIGラベリングcRNAプローブを用いたin situ hybridization法を外注し解析を依頼したが、特異的な発現は認められなかった。さらに脱灰パラフィン切片を用いたアイソトープ(P^<33>)によるin situ hybridization法を行ったが、特異的な発現は認められなかった。以上の解析より、CNAγは歯胚には発現していないという結論に達した。次にin situ hybridization法で発現がみられたCNAα、CNAβ、CNAB1については免疫組織化学法を用いて解析を行った。細胞や組織の分化期である蕾状期から鐘状期の歯胚ではCNAα、CNAβ、CNAB1は歯性上皮由来の細胞、外胚葉性間葉由来の細胞両方において発現がみられた。また、触媒サブユニットであるCNAα、CNAβの発現について検討すると、発現している細胞はほぼ同様であったが、発現している細胞での細胞内局在が異なっていた。また、硬組織形成期においてはCNAα、CNAβ、CNAB1はエナメル芽細胞、中間層細胞、象牙芽細胞、歯髄細胞に発現がみられ、CNAα、CNAβについては、エナメル芽細胞、象牙芽細胞での細胞内局在が異なっていた。
尿路結石症の成因の検討並びに再発予防に関する研究

1.米糖療法:研究代表者らが開発した過カルシウム尿症を伴うカルシウム結石症患者に対する米糖療法は,カルシウム結石症の再発予防療法としてほぼ確立されたものと考えられ,長期のカルシウム結石の再発予防効果は明らかであり,長期の継続投与においても,カルシウム代謝等には全く影響を認めず,その安全性に関しては問題のないものと考えられた.2.クエン酸療法:基礎的にはラット腎結石モデルでのクエン酸塩の投与で腎尿細管内の蓚酸カルシウム結晶形成に対して,著明な治療的あるいは予防的な抑制効果が認められた.また,試験管内での尿の蓚酸カルシウム結晶形成能の検討においても,クエン酸塩の蓚酸カルシウム結晶形成に対する優れた抑制効果が同様に確認された.クエン酸塩の蓚酸カルシウム結晶形成に対する優れた抑制効果が同様に確認された.臨床的には現存する上部尿路カルシウム結石に対する臨床治験結果では,既存の結石治療薬と比較すると充分に臨床治験薬となり得るものと考えられた.本剤の投与で尿PHの上昇,尿中クエン酸の排泄増加およびカルシウム排泄の減少が認められたことから,クエン酸療法は尿酸結石はもとより,カルシウム結石再発防止に極めて優れた効果を持つものと考えられた.4.結石形成抑制作用をもつ尿中高分子物質の検討:尿を濃縮して,ゲルロ過およびイオンクロマトグラフィで分離し, ^<14>Cを用いるCrystal growth assayを行い,数種の高分子物質が抑制作用を示すことを見出し詳細は,現在検討中である.1.米糖療法:研究代表者らが開発した過カルシウム尿症を伴うカルシウム結石症患者に対する米糖療法は,カルシウム結石症の再発予防療法としてほぼ確立されたものと考えられ,長期のカルシウム結石の再発予防効果は明らかであり,長期の継続投与においても,カルシウム代謝等には全く影響を認めず,その安全性に関しては問題のないものと考えられた.2.クエン酸療法:基礎的にはラット腎結石モデルでのクエン酸塩の投与で腎尿細管内の蓚酸カルシウム結晶形成に対して,著明な治療的あるいは予防的な抑制効果が認められた.また,試験管内での尿の蓚酸カルシウム結晶形成能の検討においても,クエン酸塩の蓚酸カルシウム結晶形成に対する優れた抑制効果が同様に確認された.クエン酸塩の蓚酸カルシウム結晶形成に対する優れた抑制効果が同様に確認された.臨床的には現存する上部尿路カルシウム結石に対する臨床治験結果では,既存の結石治療薬と比較すると充分に臨床治験薬となり得るものと考えられた.本剤の投与で尿PHの上昇,尿中クエン酸の排泄増加およびカルシウム排泄の減少が認められたことから,クエン酸療法は尿酸結石はもとより,カルシウム結石再発防止に極めて優れた効果を持つものと考えられた.4.結石形成抑制作用をもつ尿中高分子物質の検討:尿を濃縮して,ゲルロ過およびイオンクロマトグラフィで分離し, ^<14>Cを用いるCrystal growth assayを行い,数種の高分子物質が抑制作用を示すことを見出し詳細は,現在検討中である.1.研究代表者らが開発した米糖製剤は長期間の投与効果も検討され、その結石再予防に対して優れた効果が得られつつある。2.クエン酸製剤は基礎的並びに臨床的な検討がなされ、以下の結果が得られている。(1)クエン酸は蓚酸カルシウム結晶に対する溶解度を亢め、ラット実験結石においても予防的かつ治療的効果が得られてた。(2)クエン酸製剤の臨床投与において、尿中クエン酸の排泄量の増加,尿中イオン化カルシウムの減少および蓚酸カルシウム結晶形成能の低下などが認められると共に、投与症例の結石再発率の低下が観察できた。3.基礎的には結石症患者の蓚酸カルシウム結晶形成能を直接測定することを初め、尿中結石形成促進物質及び抑制物質の検討をおこない、以下の結果を得ている。(1)結石形成には尿中の総カルシウム量よりむしろイオン化カルシウム濃度が極めて重要であり、その減少は尿中クエン酸排泄とよく相関した。(2)尿中の結石形成に対するriskfactorの一つに低クエン酸尿症を定義し、その治療の必要性が認められた。(3)ラット実験結石モデルを用いて、合成のglycosaminoglycanであるSodium pentosan polysulphateの投与ではある条件下において、若干の結石形成が抑えられた。(4)ヒト尿中の高分子物質中には、蓚酸カルシウム結晶の成長を抑制する物質が存在することが認められ、限外濾過尿において細かくfractionに分け、その物質の同定および定量化に努力しているところである。
エピジェネティックな未利用生合成遺伝子発現の活性化による新規有用物質の創出

エピジェネティック制御に関わるHDACやDNAメチル化酵素の低分子阻害剤を用いる化学的手法に関して,幅広い糸状菌の二次代謝を活性化するのに有効な条件を見出した.それを用いて,通常の培養条件では生産されない数多くの新規物質の取得に成功した.得られた化合物の構造は多様性に富んでおり,本手法がケミカルスペースの広い天然物ライブラリの拡充に有用であることを示した.また,エピジェネティック因子の一つであるLaeAの過剰発現により糸状菌の二次代謝を活性化できるという知見を得た.糸状菌のゲノム解読が進につれ,未知の二次代謝物をコードする数多くの生合成関連遺伝子が存在することが明らかになってきた.なかでも,PKSやNRPSをコードする遺伝子が多数存在しており,新規生物活性天然物の宝庫として期待される.しかし,これら生合成遺伝子の多くは,従来の培養条件下での発現量が低く,二次代謝物の取得に至っていないケースが多い.本研究では,DNAメチル化酵素阻害剤やHDAC阻害剤を用いる化学的手法およびエピジェネティック因子の過剰発現系を用いる遺伝子工学的手法により,糸状菌のヒストン修飾状態を人為的に変化させることで,様々な遺伝子発現変動を引き起こし,多様な新規天然物の取得を可能にする物質生産法の確立を目指した.1)酵素阻害剤を用いる化学的手法:二次代謝活性化剤として機能する阻害剤およびその濃度条件を見出し,多くの糸状菌に有効な培養方法を確立した.確立した培養法を用いて昆虫寄生糸状菌を中心とした糸状菌群をスクリーニングし,新規性の高い構造を有する化合物や生物活性を示す化合物を含め多様な新規二次代謝物の取得に成功し,本法の有用性を示すことができた.2)エピジェネティック因子の過剰発現系を用いる遺伝子工学的手法:LaeA過剰発現により糸状菌二次代謝が活性化されることは確認できたが,新規物質の取得には至っていない.より多くの遺伝子の発現を変動させ,新規物質の取得に繋げるために,LaeAと複合体を形成し,二次代謝制御に関わることが示唆されている因子を共発現させるなどの検討を行う必要がある.エピジェネティック制御に関わるHDACやDNAメチル化酵素の低分子阻害剤を用いる化学的手法に関して,幅広い糸状菌の二次代謝を活性化するのに有効な条件を見出した.それを用いて,通常の培養条件では生産されない数多くの新規物質の取得に成功した.得られた化合物の構造は多様性に富んでおり,本手法がケミカルスペースの広い天然物ライブラリの拡充に有用であることを示した.また,エピジェネティック因子の一つであるLaeAの過剰発現により糸状菌の二次代謝を活性化できるという知見を得た.本研究では、エピジェネティックな遺伝子発現制御を利用して、培養時における糸状菌の遺伝子発現をランダムに上昇させることで、通常培養時では休眠している生合成遺伝子の発現を誘導し、多種多様な新規有用物質を創出することを目的として、以下の2つの手法の確立を目指した。1) HDAC阻害剤およびDNAメチル化酵素阻害剤を用いた化学的手法2) LaeA大量発現系を利用する遺伝子工学的手法1)様々な酵素阻害剤の有効濃度および使用方法を、二次代謝物の組成の変化を指標に検討した。その結果、HDAC阻害剤であるSBHAが多くの糸状菌に有効であることを見出し、数種の昆虫寄生糸状菌より、トリプトファン誘導体、芳香属ポリケチド類、ジヒドロベンゾフラン類を含む数多くの新規化合物の取得に成功した。また、DNAメチル化酵素阻害剤であるRG-108とSBHAを併用することで、四環式の新規骨格を有するポリケチド、側鎖に22,23-cis-エポキシドを有する高度に酸化された新規エルゴステロール類や新規isariotin類の取得に成功した。このように、本手法が多様な新規物質取得に非常に効果的であることが示された。今後、Aspergillus、PenicilliumやAcremoniumなど、有用物質生産菌が多く含まれる属の糸状菌や特殊な環境で生育する植物内生糸状菌等を探索することで、多種多様な新規有用物質の取得を目指す。2) laeAを組み込んだ大量発現用のベクターをモデル糸状菌であるAspergillus nidulansに形質転換した株の作成に成功せいた。野生型と比較して、いくつかの二次代謝物の生産が顕著に増大していることを確認した。今後、他のいくつかの糸状菌に適応することで、汎用性や新規物質取得に対する有効性の検討を行っていく予定である。本研究では、エピジェネティックな遺伝子発現制御を利用して、培養時における糸状菌の遺伝子発現をランダムに上昇させることで、通常培養時では休眠している生合成遺伝子の発現を誘導し、多種多様な新規有用物質を創出することを目的として、以下の2つの手法の確立を目指して行っている。1) HDAC阻害剤およびDNAメチル化酵素阻害剤を用いた化学的手法2) LaeA大量発現系を利用する遺伝子工学的手法1)では、多くの糸状菌に有効と思われる条件を見出し、それを用いて、期待通り、多種多様な新規二次代謝物の取得に成功している。今後、本手法を用いて探索を続ければ、より多くの新規有用物質の取得が期待される。2)では、モデル糸状菌を用いてLaeA大量発現株の作成に成功し、LaeAが糸状菌の二次代謝に影響を与えることを確認した。今後、いくつかの糸状菌に適応し、汎用性を確認し、実際に天然物探索へと応用することを目指している。

本研究では、エピジェネティックな遺伝子発現制御を利用して、培養時における糸状菌の遺伝子発現をランダムに上昇させることで、通常培養時では休眠している生合成遺伝子の発現を誘導し、多種多様な新規有用物質を創出することを目的として、以下の2つの手法の確立を目指して行っている。1) HDAC阻害剤およびDNAメチル化酵素阻害剤を用いた化学的手法2) LaeA大量発現系を利用する遺伝子工学的手法1)では、今後、Aspergillus、PenicilliumやAcremoniumなど、有用物質生産菌が多く含まれる属の糸状菌や特殊な環境で生育する植物内生糸状菌等を探索することで、多種多様な新規有用物質の取得を目指す。2)では、今後、他のいくつかの糸状菌に適応することで、汎用性や新規物質取得に対する有効性の検討を行っていき、実際にLaeA過剰発現株より新規物質の取得を目指す。1) HDAC阻害剤およびDNAメチル化酵素阻害剤を用いた化学的手法2) LaeA大量発現系を利用する遺伝子工学的手法1)では、培地用試薬、有機化学実験用試薬、HPLC分析用溶媒等の試薬類に加え、ガラス器具等の消耗品の購入に使用する。2)では、生化学実験用、遺伝子組み換え実験用の試薬に加え、ディスポーザブルな消耗品の購入に使用する。さらに、研究発表や研究打ち合わせ旅費、論文英語校閲、論文印刷費等に使用する。
微細藻の増殖特性向上に向けた熱ショック応答の応用

本研究では,周期的に熱ショックを与えることにより,緑藻ヘマトコッカスプルビアリスの増殖速度,ならびに最高細胞数密度が向上するという,研究代表者らが見出した新奇な増殖挙動に基づき,微細藻の増殖特性の向上を図る手法の開発を試みている.平成30年度には,ヘマトコッカスプルビアリスの培養温度と照射光強度を概日周期で変化させたとき,細胞分裂が同調し,培養温度を上昇させた際に分裂するという,平成29年度に見出した新奇な増殖挙動を,核DNA量変化の観点から詳細に調べることを試みた.その結果,核DNA量が約2倍に増大するG2/M期の細胞は20.0°Cに保持した間に増加し、20.0°Cから30.5°Cに切り替わるときに最も多くなり、そして30.5°Cに保持した間に減少することが見出された。すなわち、DNAの複製は20.0°Cに保持した間に行われ、細胞分裂は30.5°Cに切り替わった後に行われることが核DNA量の変化からも確認された。さらに,30.5°Cに保持する期間を6 hから12 hまで延長する,あるいは一旦増殖速度が増加した細胞を継代培養すると,増殖速度の増加する時期が早まることを見出した.このことは,培養温度と照射光強度を周期的に変化することに起因する増殖速度の増加は,高温条件へ適応するための細胞の応答であることが示唆された.さらに,緑藻クロレラソロキニアナにおける増殖挙動を,平成29年度から継続して調べた.その結果,43°Cで一定に保持すると,細胞数はほとんど増加せず,その一方で細胞径は顕著に増大したことから,クロレラソロキニアナの細胞分裂に関与する因子は43°C付近で不活化すること,しかしこの不活化による増殖阻害は,周期的に培養温度を37°C以下に低下すると回避できることを見出した.平成30年度には,細胞分裂が同調し,培養温度を上昇させた際に細胞分裂が行われるという,平成29年度に見出した新奇な増殖挙動を核DNA量変化の観点からも確認した.核DNA量変化をフローサイトメトリーにより追跡するために,はじめにヘマトコッカスプルビアリスの細胞壁を壊し,細胞内から核を抽出するための条件を検討した.ヘマトコッカスプルビアリスの栄養細胞の細胞壁には構成成分としてタンパク質が75%も含まれていること[Hagen, C., et al., Eur. J. Phycol., 37, 217-226 (2002)]から,タンパク質分解酵素の一種,ブロメラインを用いてヘマトコッカスプルビアリスの栄養細胞の細胞壁を除去できることを見出した.これによって,ヘマトコッカスプルビアリスの核DNA量変化を追跡することができた.また平成30年度には,エレクトロポレーション遺伝子導入装置を設備備品として購入するため,ネッパジーン社(市川市)が開発した新方式の選定を行い,最終的にPro-Vitro-Sを購入した.この装置では,細胞に穿孔するときと細胞内へDNAを移動させるときとで,個別にパルス条件を設定することができる.一方,小型バブルカラム式フォトバイオリアクターについては,2台の解放回路用チラーとタイマー式スイッチからなる恒温槽を増設し,さらにエアコンプレッサーとガス流量計を整備して,CO2濃度を調整した空気の供給を飛躍的に精度よく行えるようにした.以上のように,平成30年度には研究に支障は生じておらず,おおむね順調に進展していると考えられる.本研究の目的は,研究代表者らが見出した,緑藻ヘマトコッカスプルビアリスの増殖速度と最高細胞数密度が概日周期で培養温度と光強度を適切な範囲で変化させると従来の最適条件で得られるレベルよりもさらに向上するという新奇な増殖挙動について,その分子メカニズムの解明を試みるとともに,これを応用して他の微細藻の増殖特性の向上を図ることにある.これまでの研究で,ヘマトコッカスプルビアリスの培養温度と照射光強度を概日周期で変化させたとき,細胞分裂が同調し,培養温度を上昇させた際に分裂が起こるとともに,G2/M期の細胞が最も多くなることを見出した.また,ヘマトコッカスプルビアリスの栄養細胞の細胞壁を除去する手法も確立することができた.平成31年度には,これらの検討を通して得られた知見に基づき,エレクトロポレーション遺伝子導入装置を用いて細胞内へ外来遺伝子を導入する際に適切な細胞周期を選択する検討を行い,微細藻の形質転換の効率化を図りつつ,増殖特性の向上を図るための検討を行う予定である.本研究では,周期的に熱ショックを与えることにより,緑藻ヘマトコッカスプルビアリスの増殖速度,ならびに最高細胞数密度が向上するという,研究代表者らが見出した新奇な増殖挙動に基づき,微細藻の増殖特性の向上を図る手法の開発を試みている.平成29年度には,概日周期の培養温度と光強度の変化がヘマトコッカスプルビアリスの細胞周期に及ぼす影響を検討した.培養温度を一定に保持した際の最適条件である20°Cと細胞分裂が停止する30.5°Cの間で12 hごとに変化させると,倍加時間が約24 hから14 hまで短縮することをすでに見出していたが,1周期の温度変化中における増殖挙動を詳しく調べたところ,12 hごとに培養温度を変化させると細胞増殖が同調すること,ならびに細胞分裂は培養温度を上昇させた際に起こること,が新たに見出された.

とりわけ後者は,培養温度を30.5°Cで一定に保持した際も乾燥細胞重量は増加することから,細胞構成成分の生合成は30.5°Cで保持したときも継続し,細胞分裂には20°Cで保持されることを必要とするという当初の予想に反し,さらに分裂酵母の温度感受性株において知られている,分裂期への移行は非制限温度下で起こることにも反することから,新奇な機構の関与が期待される興味深い知見といえる.さらに平成29年度には,他の微細藻として,比較的耐熱性に優れた緑藻クロレラソロキニアナに注目し,培養温度と増殖挙動の関係を調べるとともに,培養温度を最高増殖速度の得られた37°Cと細胞分裂が停止する43°Cの間で12 hごとに変化させて増殖挙動を調べた.その結果,熱ショック応答を利用した増殖特性の向上には,最高増殖速度の得られる培養温度と細胞分裂が停止する培養温度の間にある程度の差が必要であることが示唆された.平成29年度には,ヘマトコッカスプルビアリスの培養温度を概日変化させる際の1周期中における増殖挙動を詳しく調べ,予想に反する新奇な挙動が観察された.この結果を検証するために,フローサイトメトリーによる細胞周期の分析を詳細に行った.当初,研究計画書に記載したヨウ化プロピジウムで処理して分析を試みたところ,DNA量の変化をうまく追跡することができなかったが,測定条件を検討し,ヨウ化プロピジウムの蛍光と重なる波長域に自家蛍光の生じることが明らかとなったため,他の波長域の色素を用いることによってDNA量の変化を追跡できるよう測定方法を改良した.さらに,一定に保持すると分裂が抑制されるような高温に培養温度を高めると分裂が起こるという結果が得られたことから,ヘマトコッカスプルビアリスの熱ショック応答機序を調べる際に,分裂促進因子に関与する熱ショックタンパク質(HSP)に追跡対象を絞り込むことができた.平成30年度に設備備品として購入予定のエレクトロポレーション遺伝子導入装置に関し,機種変更を検討するため,今年度配分された研究予算の一部を次年度使用する必要が生じた.そこで,研究計画では平成30年度に実施予定であった,他の微細藻における増殖挙動の検討を前倒しして実施することにした.そこでは,比較的耐熱性に優れた緑藻クロレラソロキニアナを研究対象とし,培養温度と増殖挙動の関係を調べるとともに,培養温度を最高増殖速度の得られた37°Cと細胞分裂が停止する43°Cの間で12 hごとに変化させた際の増殖挙動を明らかにした.以上のように,平成29年度には一部予定を変更したが,研究計画書に記載した研究に支障は生じておらず,おおむね順調に進展している.本研究では,周期的に熱ショックを与えることにより,緑藻ヘマトコッカスプルビアリスの増殖速度,ならびに最高細胞数密度が向上するという,研究代表者らが見出した新奇な増殖挙動に基づき,微細藻の増殖特性の向上を図る手法の開発を試みている.平成30年度には,ヘマトコッカスプルビアリスの培養温度と照射光強度を概日周期で変化させたとき,細胞分裂が同調し,培養温度を上昇させた際に分裂するという,平成29年度に見出した新奇な増殖挙動を,核DNA量変化の観点から詳細に調べることを試みた.その結果,核DNA量が約2倍に増大するG2/M期の細胞は20.0°Cに保持した間に増加し、20.0°Cから30.5°Cに切り替わるときに最も多くなり、そして30.5°Cに保持した間に減少することが見出された。すなわち、DNAの複製は20.0°Cに保持した間に行われ、細胞分裂は30.5°Cに切り替わった後に行われることが核DNA量の変化からも確認された。さらに,30.5°Cに保持する期間を6 hから12 hまで延長する,あるいは一旦増殖速度が増加した細胞を継代培養すると,増殖速度の増加する時期が早まることを見出した.
視知覚の「まとまり」を支える脳内ダイナミクス

目から入った視覚情報は第一次視覚野に到達し、中次視覚野にかけて色や動きなどの視覚特徴の分析が進む。この後、高次視覚野にかけてこれらの特徴が統合されていくと考えられている。しかし、視覚情報が私たちの意識にのぼる際には、これだけでは不十分で、統合された視覚情報がどのくらい確からしいか(確信度)を計算する過程を経ていることが、近年の研究で示唆されている。本研究では、この「確信度」が視床枕という脳領域で計算されていることを、見出した。モデル化しやすい視覚系を選んで、色と動きという最も離れた情報の統合を要求する課題(Color to Motion Binding ; CMB課題)を開発した。CMB課題では、「色」次元と「動き」次元の特徴の組み合わせを、確率的に操作したランダムドットを、テスト刺激として呈示する。サルには、ある色を手がかりとして与えた場合、その色のドットの動きの向きを判断して、定められた左右のどちらかのバーを触れるという行動選択を要求している。具体的には、色次元では、赤・緑、動き次元では、上・下という競合特徴を二つずつ用意し、各特徴を組み合わせた刺激は4種類作成し、それらをトランスパレントに同時に提示する。なお、赤緑、上下という個々の視覚属性は、同じ確率で提示し、その組み合わせ確率のみを、変化させている。例えば、赤のドット群が100パーセント上向き、緑のドット群が、100パーセント下向きのランダムドットで構成されるテスト刺激を呈示する時、手がかり刺激が赤の場合、上向きなので、右のバーを、手がかり刺激が緑の場合、下向きなので、左のバーを、触れることを求める。また、手がかり刺激が青の場合、どのような刺激の場合でも、下のバーを触れることをサルに要求した。CMB課題のトレーニングに成功したサル2頭の行動学的解析を行った。色と動きの結びつき係数を横軸に、正答率または反応時間を縦軸にとると、それぞれ、シグモイド曲線と回帰直線で、フィットできた。また、知覚判断を問わない条件では、両軸の関係は、無相関であった。これらの結果から、サルの知覚判断が、色と動きの結びつきの強さに基づいていることが、客観的に担保され、情報統合が難しくなればなるほど、リクルートされる注意水準が、上がっていくことが、定量的に推定できた。視知覚の統合機序を明らかにするために、色と動きという異なる視覚特徴の統合を要求する課題を、2頭の動物(サル)に遂行させた。色(赤・緑)と動き(上・下)の組み合わせ率のみを変化させると、物理的salienceは一定にしたまま、視覚刺激の曖昧さだけを操作でき、その曖昧さに伴って、動物の知覚判断が、実際に揺れることが、行動学的に分かった。その判断のゆれが、トライアルベースに、サルの主観的な迷いを反映しているのかを精査するために、新たにwagering課題を導入した。具体的には、正しければ、大きな報酬量、間違っていれば、報酬無というリスキーな選択肢と、別のバーを触れば、いつでも少量の報酬がもらえるという安全な選択肢を用意した。すると、まず、刺激の曖昧さが増せば増すほど、動物は、安全なバーを触る頻度が増えた。これらの結果は、信号検出理論上、二つの異なるカテゴリー弁別において、視覚刺激の曖昧さは、内的な信号値を、リスキー・安全の境界は、選択基準を反映しているとみなせることが分かった。過去の研究によって、色と動きは、大脳皮質の異なる領域、V4とMTで分散処理されることが分かっている。これらの領域と、双方向性の解剖学的結合を有する視床枕領域の神経活動を、ムシモールによって、薬理学的に不活性化させて、動物のwagering課題の行動データをとった。すると、物理的に同一の視覚刺激に対しても、視床枕にムシモールを注入すると、動物は、安全なバーを触る頻度が増えた。このことは、視床枕の不活性化が、信号検出理論上、選択基準を安全よりに緩めているか、内的な信号値を減弱させているかを示唆する。前年度までに、色と動きという異なる視覚情報の統合を要する課題を、複数のサルに訓練し、心理物理関数を得た。本年度は、ほぼすべての視覚系大脳皮質と解剖学的結合を有している視床枕に、微小電極を挿入し、課題遂行中のニューロン活動を、多数記録した。記録したニューロン活動のパターンを大別すると、視覚刺激呈示期間中のみに応答するタイプと、その期間に限らず、視覚刺激呈示前から行動選択に至るまでの期間でも、応答するタイプに、分けられた。視知覚における視床枕の役割を明らかにするため、本年度は、前者のタイプを、詳細に解析した。その結果、1)色または動きに選択的に応答するニューロン、2)ある特定の色と動きの組み合わせに応答するニューロン、3)視覚特徴によらず、色と動きの組み合わせ率に相関して、応答強度を変化させるニューロンに、分類できた。ポピュレーションでみると、3)のタイプのニューロンが、最も多かった。

このタイプのニューロンは、ある特定の視覚特徴を抽出しているのではなく、知覚の曖昧さという、よりアブストラクトな情報を反映している可能性が示唆された。従来の視覚系皮質領域の研究では報告されていない、新規の脳内表現と考えられた。色と動きの情報を組み合わせた視覚刺激を用いて、サルに二つのカテゴライズ間の判別課題を、二者強制選択法で要求した。その時に、視床枕の神経活動を記録し、視覚応答を示したニューロンを解析対象とした。その結果、多くの視床枕の神経活動は、視覚情報が曖昧になるにつれて、その応答強度が減弱した。次に、判断回避用の第三の選択肢を設けて、オプトアウト課題を要求し、物理的には、同一の視覚刺激に対する視床枕の神経活動に注目した。すると、視床枕の応答が弱まると、サルが、判断回避をする率が上がることが分かった。これらから、サルの視床枕の神経活動は、物理的な視覚情報の曖昧さを表現しているのではなく、主観的な視知覚の確からしさをコードしていることが分かった。視床枕は、視覚系の大脳皮質と密接な結合を有していることが知られていたが、その機能については、不明な点が多かった。本研究は、その機能について、新しい洞察を加えるものとして、以下の海外誌に掲載され、その号の重要論文としても取り上げられた。進化の過程で、めざましく拡大してきたにも関わらず、その果たす機能が、釈然としていなかった視床枕のニューロン活動を多数記録した点で、その計算機能に迫ることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後、視床枕の神経活動が、主観的な知覚の曖昧さに、機能的にリンクしているのか、薬理学的実験などを用いて、検証する必要がある。
環境配慮とコスト競争力を両立させる原価企画実践の解明

本研究の目的は、環境配慮とコスト競争力を両立させる原価企画実践を解明することにあった。主な研究成果として、以下の2点があげられる。第1に、環境コストに対する原価企画の実践において、環境コストを目標原価の設定対象とする企業と目標原価の設定対象としない企業が存在することを明らかにした。第2に、環境コストを原価企画の管理対象にすることにより、コスト低減の効果が高まることを確認した。本研究の目的は、環境に配慮した製品開発において、環境配慮とコスト競争力を両立させる原価企画実践の解明にある。この研究目的の達成のために平成25年度の研究実施計画として、環境配慮設計に関するこれまでの研究動向および原価企画活動の実態把握とそれに伴う解決すべき課題の明確化を目標とした。その具体的な内容として当初計画したのは、(1)環境配慮設計および原価企画、そのうえ環境経営、環境管理会計、環境コストマネジメントなどについての幅広い文献研究、(2)関連産業や企業に対する聞き取り調査の実施、(3)これらの文献研究と聞き取り調査に基づく質問票調査のフレームワークの構築であった。上記の研究実施計画のうち(1)文献研究は計画通りに進めている。環境配慮設計および原価企画だけでなく、環境経営、環境管理会計、環境コストマネジメントなどの研究動向について幅広いレビューを行っている。また、この文献研究に基づいて(3)質問票のフレームワークもある程度形を整えている。しかしながら、(2)聞き取り調査については当初の計画通りに行うことが出来ず、全体的に研究実施計画にやや遅れが生じている。その理由は平成25年度における在外研究にある。多少の遅れを取ってはいるものの、平成25年度に行った幅広い文献レビューは今後平成26年度の研究実施のための基礎として役に立つことと思われる。次年度においては、さらなる先行研究のレビューとともに、海外滞在のため行うことが出来なかった聞き取り調査を中心として研究を続けていき、これらの文献研究と聞き取り調査に基づく質問票を完成し大量標本質問票調査を実施する予定である。本年度の研究目標は、環境配慮とコストパフォーマンスを両立させるメカニズムに関する分析フレームワークを構築することにあった。この目標を達成するために具体的に計画した内容としては(1)環境配慮設計および原価企画、そのうえ環境経営、環境管理会計、環境コストマネジメントなどについての幅広い文献研究、(2)関連産業や企業に対する聞き取り調査の実施、(3)これらの文献研究と聞き取り調査に基づく大量標本質問票調査の実施であった。上記の実施計画のうち(1)については計画とおりに進めている。初年度と同様に、環境配慮設計と原価企画に関する文献研究、環境経営および環境管理会計の実態に関わる文献研究を行うとともに収集した資料をもとにデータベースを構築した。(2)の聞き取り調査についても計画とおりに進めている。調査に当たっては、設計・開発プロセスにおいて品質、コスト、環境配慮、納期の間でトレードオフが生じた場合の処理の仕方、環境に配慮した製品開発の成果に影響を及ぼす諸要因、原価企画活動におけるライフサイクルコストへの考慮度等についての情報を収集した。(3)の大量標本質問票調査については当初の計画通りに行うことが出来ずやや遅れが生じている。平成26年度末までに予定していた質問票を完成できなかったため、これについては計画を少し修正し、次年度の5月までに遂行することにした。本助成事業の研究目標は環境配慮とコストパフォーマンスを両立させるメカニズムに関する分析フレームワークを構築することにあり、その目標達成のための具体的計画として、(1)環境配慮設計および原価企画などについての幅広い文献研究、(2)関連産業や企業に対する聞き取り調査の実施、(3)これらの文献研究と聞き取り調査に基づく大量標本質問票調査の実施を行ってきている。上記の3つの計画のうち、(1)と(2)については当初の計画通りに進んでいるため、平成27年度においては、特に(3)大量標本質問票調査に重点をおいて実施してきた。質問票調査においては、当初の計画より遅れが生じているものの、上記の文献研究や聞き取り調査により構築したデータベースをもとに質問票を完成し、東証一部上場製造業のうち520社を対象に調査を実施した。なお、(1)文献研究と(2)聞き取り調査も前年度に続いて行い、この成果は2つの論文にまとめ、香川大学経済学部研究年報などに掲載した。質問票の作成と修正に想定以上に時間を要したことが主な遅延の理由である。環境に配慮した製品が市場で競争力を持つためには、市場の価格要求から導かれる目標原価の範囲内で環境配慮を行う必要がある。そのためには環境配慮に伴うコストを目標原価の設定対象とするなど、環境目標とコスト目標を同時に達成できる原価企画活動が求められる。これまでの主な研究成果として、第1に、環境コストに対する原価企画の実践においては環境コストを目標原価の設定対象とする企業と設定対象としない企業が存在することを明らかにしたこと、第2に、環境コストを原価企画の管理対象にすることにより、コスト低減の効果が高まるということを確認したことがあげられる。最終年度においては、前年度に実施した郵送質問票調査テータに基づく統計的解析を計画していたが、回収率が予想より低かったため、平成28年9月に再度郵送質問票調査を実施した。その結果、112社(回収率21.54)からの回答が得られた。環境に配慮した製品開発実態の分析に必要なデータが収集でき、環境配慮とコストパフォーマンスを同時に向上させる原価企画実践を実証的に明らかにするための準備がようやく整ったといえる。