hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイ語のアスペクトとモダリティ-についての実証的研究

現在小学校の教科書のインプットを進めている段階であるが、思いがけず楽しい副産物としてタイ語のオノマトペにおける音韻交替の傾向や、ラ-チャ-サップ(タイの宮廷語)の豊富な実例、および人称代名詞の用例など、動詞句以外の分野においてもこのコンコ-ダンスの有用性が判明しつつある。1.三年計画の第二年度である本年度は、先行研究のうち昨年度中に入手できなかったタイ語のアスペクトとモダリティに関する12の博士論文の精読を行ない、タイ語研究の中でのモダリティ、ム-ド、アスペクトという用語の用法の歴史的変遷をたどり、自分なりの定義づけをあらためて試み、これについてたまたま来日中であったタイ国の言語学者ナワワン・パントメ-タ-女史と意見を交換し有益な知見を得ることができた。実際の分析作業としは、タイ国の国語教科書をカ-ド化することはほぼ完了した。しかし平行して行なってきたコンピュ-タ-・コンコ-ダンスの作成のほうはタイ人学生にタイ語のロ-マ字表記を教えても作成したフロッピ-・ディスクにあまりにもミスが多くて使用できず、また作成に時間と費用がかかりすぎて、小学校4年の教科書まで作成した段階で断念せざるをえなかった。2.分析の結果得た知見としては次のようなものがある。(1)アスペクトとしては時間の継続を表わすのに従来言われているju:(ーている),paj(ーていく),ma:(ーてくる)の他にwaj(ーておく)があり、特殊な過去の継続を表わすこと、(2)進行を表わす用法のうちkamlang(ーing)とkamalang・・・ju:(ーing)はほぼ同一の意味に用いられると言われているがカ-ドに取った例文を分析した結果ではこの二つの異なる表現が用いられるコンテクストに明らかな相違があることが分かった。モダリティに関してkho'ng(だろう)とkho'ng ca(だろう)、khwan(べきだ)とkhwan ca(べきだ),a:t(かもしれない)とa:t ca(かもしれない)はタイ人学者がこぞって同一の意味であると言っているが、カ-ドで分布を調査した結果、caのついている形式はより現実的、具体的な事家を表わしていることが判明した。1.3年計画の最終年度である本年度は、昨年度までに終了した膨大な数のカ-ドの翻訳の未完の部分の完成を心がけ、研究対象とする単語別にカ-ドの分類と、用法別と意味別に下位分類を行い、その分類に従ってインフォ-マントに意味の再確認を行い、分析を終了した。2.平成3年の8月17日から9月18日まで、タイ国バンコク市のチュラロンコ-ン大学を訪問し、タイランド・インフォ-メ-ション・センタ-及び中央図書館で関連論文でいままで入手不可能であったものをコピ-して持ち帰ったほか、文学部のナワワン・パントゥメ-タ-女史に面会し、種々の疑問点を尋ねることができた。とくにcaの意味について筆者の直感と全く違う答を彼女から得て、軌道修正を余儀なくされた点もある。3.研究成果の概要は以下の通りである。研究開始以前に予測していたのと大幅に異なり、アスペクトのみを表す形式はkamlaη〈進行、最盛期、状態の継続〉、kh〓〓y〈過去の経経〉、way〈継続、目的遂行のための準備〉の3形式のみで、他のアスペクトを表すと思われた形式,Juu「状態の継続、強調」、sia「完了、消滅、命令、残念」l〓〓w「完了、発話時の決断」ca「未完了、非実現、疑い」kh+n「プラスの方向への変化」、loη「マイナスの方向への変化」はすべてアスペクトを表す時と、モダリティを表す時と、同時にその両方を表す時がある。モダリティに関しては拘束的な部分は日本語より英語にずっと近い性質を備えている(e.g.toη〈=must〉,khwan〈=should〉)が、認識的モダリティは日本語に近い(e.g.khoη〈だろう〉,aat〈かもしれない〉
難治性気道疾患の病態解明と個別化治療への展開

北海道難治性喘息に登録された206名(軽症中等症79名、重症127名)の気管支喘息患者に対して、血中の種々のバイオマーカーの測定を終了した。その結果、非喫煙者においては、血清periostin、osteopontin、CCL18と好酸球性気道炎症、FeNO、副鼻腔スコアとの関連を見出した。しかし、喫煙者においては、血清pesiotsitnのみが好酸球性炎症との関連を認めた。いっぽう、呼吸機能に関しては、非喫煙者では,、これらのbiomarkersとの負の関連を認めたが、喫煙者ではその関連は認めなかった。これれらの結果は、Ann Am Thrac Soc 2017に報告した。北海道COPDコホート研究の継続、発展北海道COPDコホート研究は、既に約300人の登録患者の5年間のフォローを終了しており、現在10年目までの調査研究に入っている。5年間の観察研究により、これまで呼吸機能が進行性であると理解されていたCOPDは、使用する薬剤の有無に関わらず、Rapid decliners, Slow decliners, Sustainersの存在が明らかとなった。北海道COPDコホート研究は、既に約300人の登録患者の5年間の前向き観察を終了しており、現在10年目までの調査研究に入っている。5年間の観察研究により、これまで呼吸機能が進行性であると理解されていたCOPDは、使用する薬剤の有無に関わらず、Rapid decliners, Slow decliners,Sustainersの存在が明らかとなった。また、呼吸機能の低下に寄与する血漿中のバイオマーカーとして、adiponectin, leptin/adiponectin比の重要性が示された。また、急性増悪の頻度は、本研究登録患者においては、欧米の報告と比較し低いものの、QOLスコア、BMIがその規定因子であることを報告した。北海道難治性喘息コホート研究においては、既に約120人の患者登録が終了し、現在前向きの観察研究が展開中である。今後、COPDコホート研究と同様に、呼吸機能の低下や喘息発作頻度に関する情報が得られ、それらを規定する因子の解析を進める予定である。1北海道COPDコホート研究においては、既に10年目までのフォローアップ期間が終了した。平成26年度は、5年目までのデータを用いて、COPD患者のQOLの変化とその関連因子について、また、beta2刺激薬とステロイドの合剤による、気管支拡張部位と呼吸機能に関する検討をこなった。今後は、10年目までのデータを用い、COPD患者の予後規定因子に関する検討を予定している。2北海道難治性喘息コホート研究においては、既に、難治性喘息127人、軽症中等症喘息79人の本研究への登録が終了しており、現在最大6年間のフォローアップ期間に入っている。平成26年度においては、初回登録時のデータを用い、クラスター解析による、難治性喘息の患者の分類をおこない、病型分類を試みた。今後は、3年間のフォローアップ期間における、気管支喘息増悪頻度に関する因子の検討をおこなう予定である。北海道難治性喘息研究においては、既に初回登録時のデータを用いた解析を論文化しており、今後フォローアップデータを用いた解析も順調に進んでいる。北海道難治性喘息コホート研究は、初回の患者登録を終了し、計206人(難治性127人軽症・中等症79人)の喘息患者において、特に副鼻腔病変の合併に焦点を当て、上下気道との関連、血中バイオマーカーとの関連を英語論文報告した。更に、重症喘息のみに焦点を当てたクラスター解析の結果が、正確な呼吸機能検査の結果を元に英語論文投稿し、現在リバイズ中である。また、肺拡散能、呼気中NO濃度、肥満に焦点を当てた論文が完成に近づいており、現在投稿準備中である。また、各種遺伝子多型と喘息病型との検討も進行中であり、一部は論文投稿準備中である。更には、3年間のフォローアップ期間の延長も決定し、呼吸機能の経年変化を含む、今後の長期的な予後との解析も可能となる。COPD研究においては、COPD患者の中での喘息様所見に着目し、10年の経過による生命予後との関連を英語論文化し、更に、詳細な解析結果を現在論文作成中である。また、フォローアップ中の肺癌の発症、血中細胞分画との関連についても、論文作成中である。また、両疾患コホート集団を合わせた検討も展開しており、今後多くの報告を予定している。北海道難治性喘息コホート研究においては、既に約120人の患者登録が終了しており、今後種々の臨床データが得られる予定である。また、血中、喀痰中の各種バイオマーカーの測定も順調に進んでいる。

COPDコホート研究においては、今後10年間のフォローアップデータの解析、気管支喘息コホート研究においては、36年間のフォローアップデータを用いた解析を予定している。27年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器内科学北海道難治性喘息コホート研究は、既に約120人の難治性喘息、約80人の軽症中等症喘息患者の初期登録を終了し、現在初期登録時の臨床背景に関する検討結果につき論文投稿中である。現在これらの患者の前向きの観察研究が展開中であり、臨床経過に及ぼす因子について検討予定である。また、新規バイオマーカー、網羅的な蛋白解析も予定しており、既に数十検体における予備的検討が終了している。平成24年度中に、コホート研究に登録された患者を含む計約400名の検体中の種々の蛋白質濃度を測定予定であったが、条件の設定等に時間を要したため。北海道難治性喘息コホート研究は、既に約120人の難治性喘息、約80人の軽症中等症喘息患者の初期登録を終了し、現在初期登録時の臨床背景に関する検討を実施中である。今後は、最短3年間にわたり、これらの患者の追跡調査をおこなう予定である。追跡にあたっては、季節ごとに1ヶ月間の喘息増悪回数、電子ピークフローメータによる呼吸機能変化の変動、QOL評価を行い、1年に一度は、精密呼吸機能検査、呼気NO濃度等の評価が行われる。網羅的分子測定によるCOPD・難治性喘息患者における新規バイオマーカー、治療標的分子の探索平成25年度には、両疾患における血清、喀痰上清中の数十種の網羅的タンパク質濃度の測定を終了する。また、気道上皮細胞の採取に向けた準備段階としての予備的検討を開始する。将来的には網羅的遺伝子解析を行い、タンパク質レベル、RNAレベルの両側面より、新規バイオマーカーの発見に向け解析を進める。
神話にみられるヒトと自然の相互関係-東アジア基層文化の宗教民族学的研究-

本研究では、大きく以下の四つの成果が得られた。第一に、狩猟・漁猟民の世界観の核心をなす<動物の主>観念について、先行研究の蓄積を踏まえつつ、根本的な考察を加えたこと。第二に、アイヌにおける<動物の主>観念を神話伝承から再検討し、北米およびシベリア諸民族の類例との比較を行なったこと。第三に、広くヒトと自然のかかわりについての神話として、天体、洪水などの災害、および焼畑をめぐる諸伝承・諸観念を明らかにしたこと。第四として、神話理論・神話研究方法論の見直しをこれら三点と並行して推進し、成果を公表してきたことである。平成21年度は、「野獣の主」概念、生業と信仰の関係などを再考察し、データベース構築の基盤を形成できた。本研究の基礎となる文献収集に加え、山形県・台湾・ラオスにおいて実地調査を行ない、国内外の学会・シンポジウムで成果の一部を口頭発表し、論文において成果を公刊した。具体的には次の通り。・東北地方の口承文芸に関する基礎的文献を収集した(『日本昔話通観』、『金田一京助全集』等)。・山形県真室川町で毎年旧暦10月15日(平成21年は12月1日)に行われる「お大日様」のご開帳を実地調査し、鮭信仰の現況を把握することができた。・国外では、台湾において原住民サイシヤット族のもとで焼畑・狩猟と信仰に関する聞書を行ない、記憶がまだ鮮明に保たれていることを確認した。ラオス北部ルアンパバーン州コクナン村タイルー族のもとでも、狩猟・農耕と信仰の関連を調査し、有意義な成果をあげることができた。・国内外の学会・シンポジウムとしては、挙げたものの他、環太平洋神話研究会・南山大学記念大会(名古屋:南山大学、2009年7月4日)、順益台湾原住民研究会(東京:日本大学、2009年8月6日)、International Symposium on Taiwan Studies : Past, Present, and Future(Sendai : Tohoku University,2009年10月25日)、国士舘大学アジア・日本研究センター/総合地球環境学研究所・里プロジェクト共催シンポジウム「アジアの焼畑から何が見えるか」(東京:国士舘大学梅ヶ丘新校舎、2009年12月5日)、「新世紀神話研究之反思」國際學術研討會(台中:中興大學、2009年12月19日)、比較神話学シンポジウムI「水の中の火」(名古屋:南山大学、2010年1月6日)、第3回東北シャマニズム研究会(仙台:東北大学、2010年2月4日)、東北シャマニズム研究会シンポジウム「シャマン的世界のリアリティをどうとらえるか」(仙台:東北大学、2010年3月27日)において発表を行ない、成果の一端を公にした。平成22年度は、これまで「野獣の主」と称してきた概念を、より実情に即した「動物の主」と言い換えるなど、やや根源的な考察を深めた。それはつまり、「野獣」という語で表現することにより、魚や鳥などが含まれないニュアンスを帯びると考えたためである。実際には、東北地方の「鮭のオースケ・コースケ」など、「魚類の主」も多数報告されている。こうした実情を考慮したものである。また今年度は、アイヌ民族における「動物の主」概念など具体的な事例の検討を進めた。国外での学会発表を2度行なったため、予算の制約に伴い、実地調査はあまり行うことができなかった。具体的には、裏面記載の論文、その他のエッセイ、同じく裏面記載の学会・シンポジウムにおいて研究発表を行ない、成果の一端を公にした。とりわけハーバード大学で開かれた国際比較神話学会第4回大会においては、アイヌの「動物の主」について発表した。そこでは、鹿の毛や魚の鱗が箱の中に保管されており、人間たちが敬意ある態度で動物たちに対峙することで、これらが与えられる、という観念が見られた。さらに同様の観念はシベリアや北米にも広く見られることが明らかになった。これは従来あまり注目されてこなかったが、持続可能な自然利用のあり方についての、土着の伝承を示すものとして、非常に貴重なものと考えられる。少ない実地調査としては、ラオスにおける家畜と人間の相互関係、とりわけ上座部仏教とアニミズムのせめぎ合うルアンパバーン県北部の村落における肉食の禁忌など、興味深い事例を調査できた。国内ではマタギの里とされる山形県小国町で調査したが、今年は現地側の事情により熊祭が中止され、調査することができなかった。平成23年度は,東日本大震災の影響を大きく被り,研究の遂行に多大の支障をきたした.とりわけ実地調査に従事することは全くできず,東北地方および台湾にて予定していた焼畑など生業関連のフィールドワークは不可能となった.

さらに国内外での学会発表も大幅に見送り,その分,文献収集とその読解・分析に集中せざるを得なかった.東北日本の狩猟・漁撈伝承に関するデータベース作成の実現もまた断念せざるを得なかったが,近い将来の課題として残したい.他方で,別のプロジェクトとの共同作業の成果として,研究において三つの新たな進展を見ることができた.第1に,東北大学史料館の事業に協力しつつ,東北地方における狩猟活動研究の先学である大島正隆関連の資料整理を進める中で,マタギ言葉など東北日本の生業活動と信仰にかかわる知見を深めることが可能となった.大島は山形県小国町でも調査を行なった人物で,本研究の内容とも直結する.第2に,地球研のシベリア・プロジェクトとの共同作業の中で,東アジア・東北アジアにおける自然環境と宗教・神話の関連性に関して,研究を進めることができた.これに伴い,東北日本の狩猟・漁携伝承をさらにグローバルな基層文化の枠組みの中において比較検討しつつある.第3に,味の素食の文化センターとの関係から,肉食と信仰のかかわりについての考察を深めた.これにより,これまで生業活動に特化する傾きのあった研究を,さらに多面的に再検討することが可能になったと考えている.
病原細菌のゲノム進化におけるレトロンとインテグロンの役割

本研究は,転移性遺伝因子と考えられているレトロンとインテグロンが病原細菌のゲノム進化にどのような役割を果たしているのかを明らかにすることを目的としている。流行性コレラの原因となるVibrio cholerae O1/O139株(コレラ菌)には普遍的にレトロンが存在しているのに対して,コレラを引き起こさないnon-O1/non-O139株では一部の例外を除いてレトロンが存在しておらず,レトロン領域にゲノム構造の多様性が認められた。さらに例外的にnon-O1/non-O139株で発見されたレトロンでは,レトロン領域の前後で数多くの変異が見つかっており,ゲノムのレトロン領域の多様性が明らかになった。一方,V.cholerae,病原性大腸菌(enterotoxigenic Escherlchia coli ETEC),腸管侵入性大腸菌(enteroinvasive E.coil, EIEC), Salmonellaなどから数多くのインテグロンを検出し,インテグロン内の遺伝子カセット(薬剤耐性遺伝子)の構造解析を行った。その結果,これまでに知られていなかった新たな遺伝子を複数発見し,同じ細菌種内でもインテグロンによるゲノム構造の違いを示すことができた。特に,サルモネラでは,新たな遺伝子構成のクラス2インテグロンを発見した。さらに,これまでV.choleraeにおいてのみ存在が報告されていた接合伝達性トランスポゾンの一種であるSXT elementをV.fluvialisで発見し,詳しい解析を行った。SXT elementには複数の薬剤耐性遺伝子が含まれており,細菌の多剤耐性の伝播に関与していると考えられており,V.cholerae以外の多種の細菌で発見された意義は大きい。
f電子の相対論的効果による磁性体中Eu2価イオンのS状態からのずれ

一般にf電子の状態には相対論的効果によって励起状態が混入することが知られている。Eu^<2+>イオンは基底状態がS状態であるためにその効果が見易く、概略な計算もあるが、詳細な研究はない。本研究においては核磁気共鳴(NMR)に出現する原子核電気四重極分裂の観測を通してこの効果を見ることを試みた。四重極分裂は核の位置に周囲から作られる電場勾配の大きさに比例しており、それは格子からの寄与と、自分自身の電荷の非対称からの寄与(相対論的効果)に分けられる。格子からの寄与は立方対称な構造の場合には非常に小さいので、立方対称のNaCl型を持ちEuが2価の形で入っているEuX(X=O,S,Se,Te)が研究に適している。このうちEuSとEuSeについては我々がこれまで^<153>Eu核のNMR信号に四重極分裂を見出し、その磁場や温度依存性を見て来た。本研究ではまずEuTeの単結晶球を用いて^<151>Euと^<153>Euの信号を液体ヘリウム温度で21KOeまでの磁場中で、特に我々の得意な定常法を用いて観測した。6kOe以上で^<151>Euの信号は1本の共鳴線であったが、^<153>Euの信号は5本に四重極分裂した。分裂の結晶方向依存性を観測したが[100]方向では対称な、それ以外では非対称な波形を見出した。これはTードメインが存在するために試料内に複雑な磁歪が生じたためである。分裂の大きさの磁場と角度の依存性は見出されなかった。しかし温度の上昇と共に急激に減少した。これはEuSやEuSeの場合と同様である。四重極分裂の大きさへの相対論的効果は結局我々の実験からは分離出来なかった。しかしこれまでのENDORのデ-タをもちいて、得られた結果を相対論的効果と磁歪の効果の合成として解析した。その結果EuTe内の磁歪についての情報が得られた。EuOについては分裂は見出されなかった。試料の純度が不足していたと思われる。EuTe単結晶中野^<151>Eu核と^<153>Eu核の核磁気共鳴を4.2Kにおいて21kOeまでの磁場中で[111]、[110]、[100]方向に対して観測した。^<151>Eu核に対し低磁場では2本の吸収線を観測した。これは各々EuTeの反強磁性共鳴の二つのブランチと結合したものである。しかしほぼ10kOe以上では2本の吸収線は一致し、1本の鋭い共鳴線を与えた。一方^<153>Eu核の信号は10kOeにおいて分裂しており、特に[100]方向では5本に分裂していた。吸収スペクトルはほぼ対称的であり分裂の大きさは1.3Kで0.205MHzであった。^<153>Eu核の核スピンは512であるので、分裂は原子核電気四重極相互作用によるものであり、原子核位置における電場勾配の存在を示す。

EuTeはNaCl型の結晶構造を持ち、従ってEu電子の局所的対称性は立方的であることが予想され、またEu^<2+>イオンは4f^7の電子配置を持つため球形のS状態にあると考えられ、Eu原子の位置には通常電場勾配は期待されない。電場勾配が観測されたことは、Eu原子の周囲の電荷分布の局所的な球対称からのずれ、あるいはS状態からのずれを示唆する。S状態からのずれは、CaF_2中のENDORや1%Euを含むSrTe中のEu核のNMRの実験から予想され、電場勾配qへの寄与はe^2qQ/h=-2.0MHzであると報告されている。ここでQは^<153>Eu核の四重極能率である。この値は四重極分裂の大きさとして△Vq=0.3MHzに対応し、本研究の結果より大きい。この違いは、結晶構造のわずかな球対称性からのずれ(磁歪の効果)に帰せられ、Euの磁気モーメントが横たわっている(111)面間の距離が面内の原子間距離に比べて伸びていると解釈することによって説明できた。[111]、[110]方向に対するスペクトルが5本に分裂しなかったのは、これらの方向に対しては、4つの反強磁性的T-ドメインが等価でないためであり、上述の磁歪の効果によるものである。一般にf電子の状態には相対論的効果によって励起状態が混入することが知られている。Eu^<2+>イオンは基底状態がS状態であるためにその効果が見易く、概略な計算もあるが、詳細な研究はない。本研究においては核磁気共鳴(NMR)に出現する原始核電気四重極分裂の観測を通してこの効果を見ことを試みた。四重極分裂は核の位置に周囲から作られる電場勾配の大きさに比例しており、それは格子からの寄与と、自分自身の電荷の非対称からの寄与(相対論的効果)に分けられる。格子からの寄与は立方対称な構造の場合には非常に小さいので、立方対称のNaCl型を持ちEuが2価の形で入っているEuX(X=O,S,Se,Te)が研究に適している。このうちEuSとEuSeについては我々がこれまで^<153>Eu核のNMR信号に四重極分裂を見出し、その磁場や温度依存性を見て来た。本研究ではまずEuTeの単結晶球を用いて^<151>Euと^<153>Euの信号を液体ヘリウム温度で21kOeまでの磁場中で、特に我々の得意な定常法を用いて観測した。6kOe以上で^<151>Euの信号は1本の共鳴線であったが、^<153>Euの信号は5本に四重極分裂した。分裂の結晶方向依存性を観測したが[100]方向では対称な、それ以外では非対称な波形を見出した。これはT-ドメインが存在するために試料内に複雑な磁歪が生じたためである。分裂の大きさの磁場と角度の依存性は見出されなかった。しかし温度の上昇と共に急激に減少した。これはEuSやEuSeの場合と同様である。四重極分裂の大きさへの相対論的効果は結局我々の実験からは分離出来なかった。しかしこれまでのENDORのデ-タをもちいて、得られた結果を相対論的効果と磁歪の効果の合成として解析した。その結果EuTe内の磁歪についての情報が得られた。EuOについては分裂は見出されなかった。試料の純度が不足していたと思われる。
核酸界面活性剤と脂質ナノベシクルを用いたプローブ分子細胞内送達システムの創製

近年、任意の配列・長さを持ったDNAを容易に合成・修飾することが可能となり、DNAは遺伝子以外の機能を持った'ナノ構造体制御素子'として注目されている。本研究では、相補的なDNAを膜表面に組み込んだリポソームを調製し、DNAの特異的な二本鎖形成能を利用して、秩序性を持った会合体の形成-崩壊の制御について検討した。さらに、形成させた会合体を融合させることによる遺伝子導入キャリアの可能性についても議論した。相補的な24mer DNA界面活性剤を挿入したそれぞれのリポソームを混合し、室温で静置した結果、凝集体が形成された。この凝集体をTEM観察した結果、調製した200nmサイズのリポソームが集まって形成されていることが確認できた。リポソームにDNAを組み込むことにより、リポソームの会合体を形成できることが示された。DNA界面活性剤を挿入したリポソームで会合体を形成した後、繰り返し昇温(70°C)、降温(30°C)させ、濁度変化を田により測定した。その結果、昇温、降温によって、DNAの解離・結合に基づく、会合体の形成・崩壊が制御可能であることが明らかとなった。リポソームDNA複合体調製時の緩衝液濃度を2mMに下げ、会合体形成に及ぼす塩強度の効果を検討した。DNAの結合を促進させるため、MgCl_2を10mM添加した結果、極短時間で濁度の上昇が確認された。DNAにより、リポソーム会合体を形成させる場合、塩強度が高いほどDNAのハイブリダイゼーションが促進され、リポソームが会合しやすいことが示された。形成された会合体はDNAの解離温度によって崩壊、再形成を繰り返し行うことが出来る、つまり、温度可逆性を有していることが示された。また、用いるDNAの鎖長により、マイクロサイズの会合体形成や会合体から融合体への形態誘導力河能となり、プローブ送達キャリアとしての可能性を示すことができた。本研究では、細胞膜類似構造を有する脂質ナノベシクルをプローブ分子導入のキャリアとし、この脂質ナノベシクルに細胞膜結合能および融合能を付与することにより、目的プローブ分子を効率的に細胞内に導入するキャリヤを構築した。相補的な24mer DNA界面活性剤を挿入したそれぞれのリポソームを混合し、凝集体をTEM観察した結果、調製した200nmサイズのリポソームが数多く集まって形成されていることが確認された。リボソームにDNAを組み込むことにより、リポソームの会合体を形成できることが示された。さらに、会合体を形成した後、繰り返し昇温(70°C)、降温(30°C)させ、450mmにおける濁度変化をUVにより測定した結果、昇温、降温によって、濁度の上昇、低下が連続して起こり、DNAの解離・結合により、会合体の形成・崩壊が制御可能であることが明らかとなった。つまり溶液中のナノ集合体の中から、自分が融合させたい複数の集合体のみを会合させることができることが示された。形成された会合体はDNAの解離温度によって崩壊、再形成を繰り返し行うことが出来る、つまり、温度可逆性を有している。また、作成したDNAベシクルにより、細胞に特異的に吸着できることが示された。次年度は、より膜親和性の高い疎水場の開発により、さらに厳密・微細な構造体の構築を目指す。また、細胞に代わって、ブタの皮膚を利用した薬物導入(経皮吸収)の実験を試みる予定である。

また、用いるDNAの鎖長により、マイクロサイズの会合体形成や会合体から融合体への形態誘導力河能となり、プローブ送達キャリアとしての可能性を示すことができた。
空気力懸垂支持方式非接触壁面走行体の研究開発

本研究では静圧気体軸受の軸受すきま内に生じる正圧と負圧を巧みに利用し,天井などの壁面に非接触に懸垂して移動できる従来にない「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」を研究開発している.非接触壁面走行体は円板形吸引支持スラスト気体軸受と噴流(ジェット)を利用した推進・停止機構で構成されている.ここで静圧気体軸受は走行体を壁面(天井面,垂直壁面)に非接触懸垂させるために必要なものであり,推進・停止機構は走行体の非接触走行を可能にさせるためのものである.気体軸受および推進・停止機構の特性を明らかにし,提案する「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」が実現可能であることを示した.本研究の目的は気体軸受すきま内に発生する正圧(大気圧以上の圧力)と負圧(大気圧以下の圧力)を巧みに利用して,天井面や垂直壁面上を非接触状態で移動することが可能な「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」を開発することである.本研究で開発する非接触壁面走行体は,静圧気体スラスト軸受,推進・停止用ジェットノズル,コントローラ・センサから構成されるものである.ここで気体軸受については,できるだけ小型軽量で高い吸引力を有するものが必要となる.この気体軸受の設計のためには軸受すきま内流動を解明し,走行体を非接触支持させるために必要な圧力分布,吸引力を求めることが不可欠である.平成25年度は衝撃波の獲得が可能なTVDスキームを有する商用ソフトウェアのSTAR-CCM+を導入し,シミュレーションのための準備を行った.また吸引力を最大とする軸受諸元(給気孔径,軸受半径)を決定するために必要となる軸受諸元の異なる気体軸受を設計・製作した.一方,非接触壁面走行体の開発については,平成25年度は非接触壁面走行体の開発の第一段階であるためコントローラとセンサは搭載せず,静圧気体スラスト軸受と推進・停止用ジェットノズルのそれぞれが1個から構成された非接触壁面走行体を試作した.この非接触壁面走行体についてガラス垂直壁面における走行実験を行ない,非接触壁面走行が可能であることを確認した.また推進・停止用ジェットノズルの特性について実験により調べた.本研究の目的は気体軸受すきま内に発生する正圧(大気圧以上の圧力)と負圧(大気圧以下の圧力)を巧みに利用して,天井面や垂直壁面上を非接触状態で移動することが可能な「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」を開発することである.本研究で開発する非接触壁面走行体は,静圧気体スラスト軸受,推進・停止用ジェットノズル,コントローラ・センサから構成されるものである.ここで気体軸受については,できるだけ小型軽量で高い吸引力を有するものが必要となる.この気体軸受の設計のためには軸受すきま内流動を解明し,走行体を非接触懸垂支持させるために必要な圧力分布,吸引力を求めることが不可欠である.平成26年度は衝撃波の獲得が可能なTVDスキームを有する商用ソフトウェアのSTAR-CCM+を導入し,シミュレーションを行った.また吸引力を最大とする軸受諸元(給気孔径,軸受直径)を決定するために必要となる軸受諸元の異なる気体軸受を設計・製作し,実験により吸引特性を求めた.一方,非接触壁面走行体の開発については,平成26年度は全方向走行可能な非接触壁面走行体としてコントローラとセンサは搭載せず,静圧気体スラスト軸受と推進・停止用ジェットノズルのそれぞれが4個から構成された非接触壁面走行体を試作した.非接触壁面走行体について天井面における走行実験を行い,全方向への非接触壁面走行が可能であることを確認した.本研究の目的は気体軸受すきま内に発生する正圧(大気圧以上の圧力)と負圧(大気圧以下の圧力)を巧みに利用して,天井面や垂直壁面上を非接触状態で移動することが可能な「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」を開発することである.本研究で開発する非接触壁面走行体は,静圧気体スラスト軸受,推進・停止用ジェットノズル,コントローラ・センサから構成されるものである.ここで気体軸受については,できるだけ小型軽量で高い吸引力を有するものが必要となる.この気体軸受の設計のためには軸受すきま内流動を解明し,走行体を非接触支持させるために必要な圧力分布,吸引力を求めることが不可欠である.平成27年度は衝撃波の獲得が可能なTVDスキームを有する商用ソフトウェアのSTAR-CCM+を導入し,シミュレーションを行った.また吸引力特性に及ぼす軸受諸元(給気孔径,軸受半径)及び表面あらさの影響について実験により調べた.一方,非接触壁面走行体の開発については,平成27年度は静圧気体スラスト軸受と推進・停止用ジェットノズルを有する全方向走行可能な非接触壁面走行体を試作した.試作した非接触壁面走行体について表面あらさの異なる天井面における走行実験を行ない,摩擦が極めて小さい場合の走行や停止に及ぼす表面あらさの影響について調べた.また騒音計測を行い騒音対策についても検討した.本研究では静圧気体軸受の軸受すきま内に生じる正圧と負圧を巧みに利用し,天井などの壁面に非接触に懸垂して移動できる従来にない「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」を研究開発している.非接触壁面走行体は円板形吸引支持スラスト気体軸受と噴流(ジェット)を利用した推進・停止機構で構成されている.

ここで静圧気体軸受は走行体を壁面(天井面,垂直壁面)に非接触懸垂させるために必要なものであり,推進・停止機構は走行体の非接触走行を可能にさせるためのものである.気体軸受および推進・停止機構の特性を明らかにし,提案する「空気力懸垂支持方式の非接触壁面走行体」が実現可能であることを示した.当初に予定していたTDVスキームを実現することが可能な有限体積法に基づく商用ソフトウェアのα-FLOW用のプリ・ポストプロセッサが販売中止となった.そのため代替品としてSTAR-CCM+(ソフトウェア使用ライセンス契約)を導入し,シミュレーションを行っている.この点については遅れがみられるが,その他の研究項目についてはほぼ予定通りに遂行されている.トライボロジー・機械要素平成27年度には下記の項目については平成26年度に引き続いて研究を遂行する.1.非接触壁面走行体に必要な気体軸受の基本特性の解明(静圧気体スラスト軸受すきま内の気体流動の解明(シミュレーションと実験),吸引力を最大とする軸受諸元の決定,軸受特性に及ぼす表面あらさの影響の解明)2.非接触壁面走行体の開発(製作と動作検証実験,摩擦が極めて小さい場合の走行・停止の制御)さらに平成27年度には以下の項目についても研究を開始する.1.騒音対策(非接触懸垂走行体の軸受すきま内の流速は超音速となるため,十分な騒音対策が必要となる.騒音対策の方法について実験により検討する.)当初に予定していたTVDスキームを実現することが可能な有限体積法に基づく商用ソフトウェアのα-FLOW用のプリ・ポストプロセッサが販売中止となった.そのため代替品としてSTAR-CCM+(ソフトウェア使用ライセンス契約)を導入し,シミュレーションのための準備を行った.この点については遅れがみられるが,その他の研究項目についてはほぼ予定通りに遂行されている.当初に予定していたTDVスキームを実現することが可能な有限体積法に基づく商用ソフトウェアのα-FLOW用のプリ・ポストプロセッサが販売中止となった.そのため代替品としてSTAR-CCM+(ソフトウェア使用ライセンス契約)を導入し,そのソフトウェア使用ライセンス契約を2年3ケ月とした.これは当初に予定していたα-FLOW用のプリ・ポストプロセッサの購入予算内に収めたためである.平成26年度には下記の項目については平成25年度に引き続いて研究を遂行する.1.非接触壁面走行体に必要な気体軸受の基本特性の解明(静圧気体スラスト軸受すきま内の気体流動の解明(シミュレーションと実験),吸引力を最大とする軸受諸元の決定)2.非接触走行体の開発(製作と動作検証実験)さらに平成26年度には以下の2項目についても研究を開始する.1.非接触壁面走行体に必要な気体軸受の基本特性の解明(軸受特性に及ぼす表面あらさの影響の解明):非接触壁面走行体の非接触懸垂支持力の大きさや走行体走行時の運動特性は,壁面の表面あらさの影響を受ける.そのため走行体に及ぼす表面あらさの効果と走行時の運動特性を明らかにする必要がある.そこで非接触壁面走行体が平板上を非接触走行する場合についての特性を調べるために必要となる平板の表面あらさを測定する.2.非接触
前期前微小管束の破壊後の再形成機構の解析

本年度は、ホウライシダ原糸体細胞を用いて、他の植物細胞で前期前微小管束上に存在していることが知られているアクチン繊維、cdc2キナーゼホモログの分布を検討した後に、低温により破壊した前期前微小管束の再形成におけるアクチン繊維の挙動の解析を試みた。実験材料として用いたホウライシダ原糸体細胞は、赤色光下で培養することにより非常に細長い細胞(直径20μm、長さ500μm以上)になり、引き続いて青色光を照射することにより、細胞先端部で同調分裂を行う。分裂直後には、細胞先端部に前期前微小管束が同調的に形成される。前期前微小管束が同調的に形成された細胞集団を用いて、アクチン繊維、cdc2キナーゼホモログの分布を検討した。アクチン繊維はロ-ダミン・ファロイジン染色法により前期前微小管束上に検出された。しかしながら、抗PSTAIR配列抗体によるcdc2キナーゼホモログの検出は、ウエスタンブロッティング法により該当する分子量に反応するタンパク質が存在したにもかかわらず成功しなかった。前期前微小管束のアクチン繊維がサイトカラシンBで破壊されるか否かを調べた。50μg/mlという高濃度のサイトカラシンBを用いても、アクチン繊維の配向は乱れたが完全には破壊されなかった。低温により前期前微小管束を破壊したときのアクチン繊維の挙動の検討を試みた。通常用いている架橋剤MBSを用いたアクチン、微小管二重染色法では、微小管が固定中に重合してしまい、低温処理による微小管の脱重合後の再形成過程の観察は困難であった。現在、染色法を検討中である。
日本物性物理学史(総まとめ)

本研究においてなされた,資料の所在調査・作業の進展・形になった成果・その他について,以下に箇条書きにする。《資料の所在調査》(1)霜田光一氏(1941年東大物理学科入学)が学生時代の講義ノートその他を保存されていることを知ってそれらを閲覧し,物理学科講義ノート29冊の日本物理学会物理学史資料委員会への提供を請うて,物性研究所の「物性研究資料室」に収納した。《作業の進展》(1)茅誠司講義・宮原将平筆記の,1936年度北大理学部物理学科「磁性論」の講義ノートの解読と清書(手書き)を進め,全体で約230頁あるうち,約90頁の解読(わずかの未解読部分を残す)と,手書き清書をした。(2)『仁科芳雄博士書簡集(少年時代編)』の書簡複写と解読文の読み比べを進め,誤読や解読洩れ部分の点検・指摘作業を進め,書簡掲載部分の頁数155頁中88頁分の読み比べを済ませ,訂正・補足すべき箇所として,約190箇所を見つけた。《形になった成果》(1)私が1977年6月15日に東京理科大学で行った小谷正雄・犬井鉄郎インタビューの「聞書き記録」が『数理科学』No.365369(1993.111994.3)に連載された。(2)また、上記の記録,その他文献資料,および,物性研の物性物理学史資料室に収納されている「小谷・雨宮・下瀬資料-分子の積分表資料」に基づいた「小谷先生と量子力学受容のころ」が『日本物理学会誌』49 467-471(1994-6)に,「小谷特集」の中の1編として,掲載された。(3)「物理学史資料と聞書き記録-日本物性物理学史の場合」が『科学史研究』33(No.191)152-156(1994-9)に掲載された。評伝「一時代早すぎた実験物理学者曽禰武」を『日本物理学者』(辻哲夫・編,東海大学出版会,1995.3刊行予定)に分担執筆した(現在,印刷中)。《その他》(1)日本物理学会1993年秋の分科会で,物理学史シンポジウム「日本の物理学者-大正・昭和前期II」を企画・組織し,「高木弘とKS磁石鋼」と題して講演した。(2)日本物理学会1994年秋の分科会で,物理学史シンポジウム「東大工学部力学教室と量子論的物理学の夜明け」を企画・組織し,「量子力学導入のころの山内,小谷,犬井先生」と題して講演した。今年度の資料調査・作業の進展・形になった成果について,以下に箇条書きにする。

《資料調査》(1)『仁科芳雄博士書簡集(少年時代編)』を入手し,収録されている手紙の複写と添えられている解読文とを詳細に読み比べ,誤読や解読洩れの部分などを点検・指摘しつつある(目下,作業続行中)。(2)上田良二名大名誉教授から,物理学輪講会の組織者の一人で,上田の成蹊高校時代の師である金光(こんこう)正道についての話を聞いた。《作業の進展》(1)来年度の公刊に備えての「物性物理学史聞書き」のワープロ清書が,研究補助者の作業によって,かなり進行した。《形になった成果》(1)私が1977年6月15日に東京理科大学で行なった小谷正雄・犬井鉄郎インタビューの「聞書き記録」が『数理科学』No.365369(1993.111994.3)に連載された。(2)また,上記の記録,その他文献資料,および,物性研の物性物理学史資料室に収納されている「小谷・雨宮・下瀬資料-分子の積分表資料」に基づいた「小谷先生と量子力学受容のころ」が物理学会誌の「小谷特集」中の1編として,物理学会誌6月号に掲載される。今年度の資料調査,作業の進展,形になった成果、その他について,以下に箇条書きにする。≪資料調査≫霜田光一氏(1941年東大物理学科入学)が学生時代の講義ノートその他を保存されていることを知ってそれらを閲覧し、物理学科講義ノート29冊の日本物理学会物理学史資料委員会への提供を請うて,物性研究所の「物性研究資料室」に収納した。≪作業の進展≫(1)茅誠司講義・宮原将平筆記の,1936年度北大理学部物理学科「磁性論」の講義ノートの解読と清書(手書き)を進め,全体で約230頁あるうち,約90頁の解読(わずかの未解読部分を残す)と手書き清書をした。(2)『仁科芳雄博士書簡集(少年時代編)』の書簡複写と解読文の読み比ベを進め,誤読や解読洩れ部分の点検・指摘作業を進め,書簡掲載部分の頁数155頁中88頁分の読み比ベを済ませたが,訂正・補足すべき箇所として,約190箇所を見つけた。≪形になった成果≫(1)「物理学史資料と聞書き記録-日本物性物理学史の場合」が『科学史研究』33 (No.191)152-156(1994-9)に掲載された。(2)評伝「一時代早すぎた実験物理学者曽禰武」を『日本の物理学者』(辻哲夫・編,東海大学出版会,1995・3刊行予定)に分担執筆した(現在,印刷中)。(3)小論「小谷先生と量子力学導入のころ」が『日本物理学会誌』49 467-471(1994-6)に掲載された。≪その他≫日本物理学会1994年秋の分科会で,物理学史シンポジウム「東大工学部力学教室と量子論的物理学の夜明け」を企画・組織し,「量子力学導入のころの山内,小谷,犬井先生」と題して講演した。
機能集積型固体酸化反応触媒の開発

機能集積型協奏機能触媒の開発を目指し、(1)天然の高性能触媒である酵素に類似した配位環境、(2)触媒失活の主な要因である金属溶出の無い高い配位能、(3)共有結合による担体との固定化、を実現するアニオン性キレート配位子を設計し、これを無機酸化物担体上に固定化した新規固定化錯体触媒を開発した。特にホウ素上に塩素を有するキレート配位子とカルボン酸金属塩の反応によりカルボキシ基がキレート配位子上に導入できることを見いだした。この反応を固定化錯体触媒の調製に応用することを試み、予め表面がカルボキシ基で修飾されたシリカゲルを担体とすることで、キレート配位子が担体上に固定できることが明らかになった。またキレート配位子のかさ高さのため、シリカゲル上に固定されたすべてのカルボキシ基への配位子連結は不可能であったため、残留カルボキシ基をエステル化することで担体表面の金属配位基の制御を行ったところ、エステル化の条件や導入する炭化水素基のかさ高さに応じてエステル化効率が異なっていること、しかしながらいかなる条件においても未修飾のカルボキシ基が残留することが明らかになった。一方シリカゲル表面がアルキルチオール基で修飾されたシリカゲルを担体とした場合にも同様にすべてのチオール基にキレート配位子は結合しなかったが、未反応のチオール基はすべてエステル化することが可能であった。また調製したキレート配位子固定化担体にコバルトイオンを導入したところ、予め固定化されていた官能基の種類、分子構造に応じて担体表面に生成した錯体触媒の分子構造が異なることが明らかになった。Fe (III)イオンを導入した固定化錯体触媒では、(1)固定した配位子とほぼ等量のFe (III)が固定されていること、(2)配位子で修飾したシリカ上に担持したFe (III)イオンはアルカリ水溶液や過酸化水素による処理でも溶出しないことが明らかになった。そこで過酸化水素水を酸化剤とするオレフィン酸化反応に対する触媒活性を検討し、金属イオンを溶出させることなく固体触媒として機能することを確認した。さらにキレート配位子の分子構造が触媒活性に及ぼす影響を解明することを目的として、ホウ素上のアルキル置換基の炭素鎖長が異なる2種類の配位子固定化担体を調製し、ニッケルイオンを導入した。固定化ニッケル錯体触媒の呈する色は炭素鎖長に応じて異なり、しかもアルデヒドを還元剤とするオレフィンの酸素酸化反応に対する触媒活性も異なっていることが明らかになった。長鎖アルキル基を導入したニッケル触媒は低スピン型Ni (II)平面4配位種に典型的な黄色を呈しており、全く触媒活性を示さなかったのに対し、炭素が1個のみのメチル基を導入した触媒は高スピン型Ni (II)5配位種に典型的な緑色を呈しており、触媒活性を示した。以上の結果は、金属とは直接相互作用しないホウ素周辺の立体的環境の違いが、金属に配位している2つのイミダゾリル基の配向のわずかな差異を誘起し、その結果金属中心の配位構造および電子配置に変化を生じたためであると推察される。
悪性幹細胞を標的とするヒト慢性骨髄性腫瘍制御法の確立

ヒト癌幹細胞を標的とする新世代の癌治療法は、AMLにおいてその実用化が目前である。一方で、高齢者造血器疾患の多くは慢性骨髄性疾患であり、その多くは難治性急性白血病に移行するが、その幹細胞は未だ同定されていない。本研究課題では、慢性骨髄性疾患を含む骨髄系造血器腫瘍に共通の悪性幹細胞のクローン進化機構としてTIM-3陽性悪性幹細胞が、TIM-3リガンドであるgalectin-9を自ら分泌し、恒常的なTIM-3シグナルを生じるオートクライン機構を同定した。さらに、高効率にヒト正常および悪性造血を再構築可能な新規免疫不全マウスBRGSマウス、およびその発展型のBRGSKマウスラインの樹立に成功した。平成26年度研究では平成25年度に引き続き、マウス体内でのヒト造血再構築の効率を高めることを目的に、次世代免疫不全マウスの更なる改良を進めた。ヒト造血細胞生着効率を高めるストラテジーとして、CD47/Sirpa系を介したマクロファージ寛容に注目してきた(Nat Immunol 8, 2007)。Sirpaにはマウスストレイン固有の遺伝子多型が認められるが、NOD型のSirpaのみがヒト造血細胞上のCD47と強く結合し、マクロファージに対する貪食抑制シグナルを誘導可能であることを見出した。実際、C57BL/6.Rag2(nullIl2rgnull)マウスにNOD型Sirpaを遺伝子導入した新規免疫不全マウスC57BL/6.Rag2(nullIl2rgnull)miceharboringNOD-Sirpa (BRGS)では、NOD.Rag1(nullIl2rgnull)マウスと同等以上のヒト造血細胞生着が認められた。一方、ヒト骨髄増殖性腫瘍ならびに骨髄異形成症候群を効率よくマウス内で再構築するためには、BRGSでは未だ不十分であることも判明した。現在、ヒト顆粒球系造血を支持するヒトIL-3をノックインしたBRGSラインを作成しており、生着効率の改善を図っている。また、あるレセプター型チロシンキナーゼに変異を有するマウスをバックグラウンドとすることで、ヒト顆粒球系細胞のキメリズムが著明に上昇することを見出した。これら新たな工夫を凝らしたマウスラインをもちいて、骨髄増殖性腫瘍ならびに骨髄異形成症候群における腫瘍性幹細胞の同定実験を開始している。平成27年度は平成26年度の研究に引き続き、マウス内でヒト造血幹細胞の生着効率を改善させるために次世代型免疫不全マウスの開発を継続した。平成27年度は、先行研究において樹立したB6バックグラウンドの免疫不全マウス(BRGSマウス)に対してマウスのc-Kit遺伝子に変異を導入したBRGSKマウスを樹立し、その解析を継続した。BRGSKマウスは従来のBRGSマウスに比較して、ヒト造血がより効率的に再構築されることを見いだしている。さらに先行研究においてヒト白血病幹細胞特異的抗原であるTIM-3分子の下流シグナルに関しても研究を遂行した。その結果、急性骨髄性白血病のみならず、骨髄異形成症候群や骨髄増殖性疾患を含む骨髄系腫瘍の悪性幹細胞全般にTIM-3が発現し、そのリガンドであるgalectin-9も同時に悪性幹細胞自身が発現、分泌するというオートクライン機構が存在し、幹細胞活性の維持に重要な役割を担っていることを見いだした。研究実績の概要に記したように、ヒト造血を高率に再構築しうる次世代免疫不全マウスラインの樹立に成功し、骨髄増殖性腫瘍や骨髄異形成症候群の腫瘍性幹細胞を解析する実験基盤が確立した。27年度が最終年度であるため、記入しない。血液内科学ヒトIL-3ノックインBRGSマウスおよびレセプター型チロシンキナーゼX変異BRGSマウスをもちいて、骨髄増殖性腫瘍および骨髄異形成症候群における腫瘍性幹細胞の純化同定を行う。骨髄増殖性腫瘍幹細胞を包括的に理解するために、ET, PVの患者骨髄中に存在すると予想される腫瘍性幹細胞を既知あるいは新規の幹細胞マーカーをもちいて純化する。さらに、ヒトET, PVの病態をマウス中に再構築できる腫瘍性幹細胞分画を絞り込む。また、それぞれの純化腫瘍性幹細胞に対し、ディープシーケンサーをもちいた遺伝子プロファイリングを行い、最終的には、それぞれの病態の違いの原因となる分子生物学的メカニズムの解明を目指す。同様な腫瘍性幹細胞探索を、骨髄異形成症候群に対しても展開する。慢性骨髄性疾患における腫瘍性幹細胞分画の純化、同定を行う。

骨髄増殖性腫瘍幹細胞を包括的に理解するために、ET, PVの患者骨髄中に存在すると予想される腫瘍性幹細胞を同定する。既知あるいは新規の幹細胞マーカーをもちいて、ヒトET, PVの病態をマウス中に再構築できる腫瘍性幹細胞分画を絞り込む。幹細胞としての機能評価には、次世代免疫不全マウスへの異種移植系をもちいる。それぞれの純化腫瘍性幹細胞に対し、ディープシーケンサーをもちいた遺伝子プロファイリングを行い、最終的には、それぞれの病態の違いの原因となる分子生物学的メカニズムの解明を目指す。同様な腫瘍性幹細胞探索を、骨髄異形成症候群に対しても展開する。
合目的的行動を自己形成するシステム

人間は、脳内に外界の事物や事象のモデルともいうべき"世界像"を形成することによって、高度な思考を行い、合目的的な行動をすることができる。この研究は、脳のこのような機能を実現する神経回路モデルを構成することを目指している。しかし、脳は受容器(目、耳、皮膚など)や効果器(手、足など)と一体になって動作して初めてその機能を発揮するため、記憶や思考単体のモデルのみを扱っていては目的を達することができない。そこで本研究では、センサとアクチュエータを備えた簡単なロボットを対象として、認識・記憶・行動系が外界との間でループを形作るようなシステムを構成した。そして、神経回路モデルを用いて合目的的行動パターンを自己形成させることを試みた。具体的には、まず視覚センサ・聴覚センサ・接触センサなどを通じて外界を観測し、簡単な動作の組合せによって外界に働きかけるロボットを試作した。次いでロボットの行動の場に複数個のターゲットを用意し、ターゲットの種類に応じてロボットに行動目標を与えた。ロボットは、外界に働きかけながらその結果を観測し、記憶することによって知識を蓄えていき、外界の写像ともいうべき世界像を形成する。そうしたうえで、このシステムが試行錯誤的に動作しながら次第に合目的的な行動パターンをとることができるよう、検討・改善を重ねつつモデルを構成した。このモデルは簡略化されてはいるが、脳の情報処理機構の重要な部分を捉えたものになっている。また、これにより、脳が持つ高度な知的機能の一面を実現できたといえる。この研究の成果は、今後の脳の工学的研究に役立つものと思われる。
新過疎時代の奥地山村における集落の再生産構造に関する研究

1.紀伊半島南部(三重県・奈良県・和歌山県)の山村地域(林野率75%以上の市町村)を対象にして、「国勢調査」や「農林業センサス」等の資料により、高度成長期以後の人口構成・産業構造の変容とその地域的性格を整理した。その結果明らかになったことは以下のようにまとめられる。(1)三重県の一部と奈良県南部、および和歌山県南部において、特に激しい人口減少がみられた。(2)これらの地域激しい世帯数の減少を経験した地域とほぼ一致している。(3)しかし一方で、主にDID(人口集中地区)に近い山村では人口減少がすでに一段落しており、山村内部での地域分化が明瞭に生じてきたといえる。(4)また産業構造については、全体的に農業・林業の地位低下と建設業・製造業のシェアの増大が共通して認められる、(5)より詳細に検討すると、三重県では製造業、奈良県では林業、そして和歌山県では農業の比率が比較的高く、地域的差異が明確である。2.上記の作業を踏まえた上で、三重県飯高町と宮川村を対象として、調査を行った。これらの2つは、高度成長期以後いずれも激しい人口減少を経験してきたが、都市との位置関係や産業構造の内容において異なっている。現地調査においては、役場等での資料収集と聞き取り、地元住民代表に対する聞き取り調査、そして土地利用現況等に関する観察調査を行なった。その結果、次の諸点が明らかになった。(1)全体的に、奥地に位置する集落ほど人口と世帯数の減少率が高い傾向にあるが、それが必ずしも当てはまらない場合もある。(2)各集落住民の就業構造の内容や経営耕地規模と人口・世帯の残存率との間にはあまり明確な対応関係はみられない。3.今年度は一世帯ごとの聞き取り調査まで実施できなかったので、これは次年度以後の課題である。こうしたミクロな調査を積み重ねることによって、奥地山村における集落の再生産構造のメカニズムが把握できよう。