hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校英語教育で培われる英語力についての研究-国際的評価基準を用いて-

小学校英語で培われる英語力について国際的標準テスト(ケンブリッジ英検)によって客観的データを得るという目的に沿って研究を行った。検証では6年生でCEFR Pre A1レベルに到達する一方、長期的検証ではCEFR A1B1という学力差の拡大と技能では文章力が課題であると示された。世界が求める実用的な英語力は語彙・文型・論理的一貫性のある文章力であることから、日本の英語教育の質の改善が必要な事が分かった。一方、社会的要因・生活用語の影響も大きい事が示された。研究結果は世界的・長期的展望に立った小学校から大学までの英語教育制度の確立と教育内容の見直しの必要性を示唆している。1.研究の目的小学校6年間の英語教育の実績を6年生児童の英語力を四技能について国際的評価基準(テスト)により客観的に測定し、小学校英語教育の成果を国際的視野と言語習得の観点から探る事が本研究の目的である。継続的に調査することにより、小学校英語教育の実績を客観的に検証し、小学校英語教育のあり方を考える。2.研究実績・意義・重要性(1)ケンブリッジ英検結果に基づく教育効果の検証。平成18、19年度に6年生を対象にケンブリッジ英検ヤングラーナーズテストのStartersを実施した。この結果は以下の通りである。(1)一般的に読み・書きが聞く・話す能力よりも低い傾向がある中で、他の受験者群と比較すると本学の児童ほ四技能のバラシスが取れている。これは1年生がら継続的に読み書ぎを取り入れて積み上げてきた結果と考えられる。(2)グラマーシラバスをコミュニカティブな方法で指導する教育体制で長く学習した児童は、期間が短かった児童よりも得点が高かた。時間数の多さや指導体制の影響の表れと考える。上記2年の結果だけで結論付けることはできないが、この研究の特異な点は実際の教育現場での継続的実践研究を客観的に検証する事である。実際、この取り組みについて他校がら参観や助言の要望示あり、教育的にプラスの評価を受ける。(2)小学校後の英語力アンケート調査小学校卒業時だけで英語教育の良し悪しを決定できない。中高等学校でアンケート調査行うにより「小学校で英語を教科として、英文の読み書きまで学んだ子どもなちが、上記の全く異なった環境の中でどのように英語を伸ばしていくのかを知るこーと」を探るたあ現在集計・分析している。(3)台湾視察ケンブリッジ英語検定(Young Learners tests)において高い得点を示した台湾の小学校を訪問し授業参観や意見交換を行ったことにより我々の教育に関して様々な示唆が得られた。1.小学校英語で養える力を世界スタンダードで測ることの重要性とその先(課題)世界スタンダードの1つであるケンブリッジ英検では、(1)四技能に重きを置いた教授法の有効性と(2)グラマーシラバスをコミュニカティブな方法で指導することの有効性が示された。一方、世界で英語が使える日本人の育成という長期的目標からは、小学校後の英語力の伸びを見ることが重要である。平成20年度は小学校英語教育が有効か否かを長期視点を取り入れた研究を行った。2.小学校英語の意義についての研究成果:長期的視野から(1)大学生へのTOEICテストおよび小学校時代の教育の相関について日本の小学校の英語教育成果を長期的観点から検証するため、短大生にアンケートを実施し、学生の小学校時代の英語教育が大学での英語力にどのように影響を与えるのか彼らのTOEICとの相関から探った。結果では、遊び中心の教授法を受けた学生は小学校時代の英語教育は効果的ではなかったと感じており、テストの点も四技能中心の教授法を受けた学生の得点よりも低いと示された。「英語嫌いを作らないための『楽しい(ゲーム中心)』の活動に対して、子供たちは長期的に効果的ではなかったと感じるだけでなく、学力面でも四技能の授業を受けた学生たちよりも低い平均点を示した。(2)中高等学校でアンケート調査からみた小学校時代の英語教育の長期的影響について石川県内の中高でアンケートを実施し、ほぼ1900名の生徒から回答を得た。彼らの大半が小学校の英語の時間に会話中心の教育を受けていたことが裏付けられた反面、金沢市で英語教育が導入されてから実用英語技能検定の受験者と合格者が増えていることも分かった。小学校で英語を教科として取り入れたこと自体が英語に対する関心と学力が全体的に上げたという効果が示された。(3)その他金沢市の公立小学校教員の「金沢市小学校教育研究会英語部会」が主催する研修会(教育プラザ富樫にて)で講演を行った。我々の研究結果および、北陸学院小学校で行っている海外との姉妹校交流などを含め、小学校英語を取り巻く実践と成果、課題について発表を行った。地方の私立は大都市の私立と異なり、公立学校との共通性も多く、公立学校での教育の示唆を多く含むことを確認した。

(1)6年生英語力の検証:ヨーロッパ共通参照枠(CEFR)・ケンブリッジ英検を用いた調査本年度は(1)ケンブリッジ英検の公式テスト(2)同テスト模擬試験(3)自己評価アンケートを実施した。集団と個々の児童の両面を捉えるためである。(1)公式テスト結果では、6年生でCEFR Pre A1(ケンブリッジ英検Starters相当)の力がつく事が示された。平均点の世界との比較では、日本人児童はリスニング力はあるが、リーディング・ライティングとスピーキングで下回ることが示された。言語距離や社会的背景などが影響していると考えられる。Startersは中以下の児童には適切なレベルだが上位児童の英語力測定には頭打ちとなる。個人差に応じた試験実施が課題である。(2)模擬試験から1年間で優位な学力の伸びがある事、基礎語彙であっても習得困難な語がある事、学習内容・進度の個人差が大きい事が明らかになった。(3)CEFRのA1のCan-Doを用いたアンケート調査では、児童の英語力に対する自信度が明らかになったが成績との相関はなかった。自分の英語力を確認する場面の欠如が原因であろう。(2)中高生・大学生へのケンブリッジ英検による英語力調査:小学校卒業後の伸びの検証同法人内の中高大に進学した本学小学校卒業生45名を対象にケンブリッジ英検を実施した。全般的に小学校での学習成績が中高で継続する傾向が見られた。個人の検証では成績上位者は中2でCEFR A2に到達するが下位者は中3でA1と判定された。高校生はA1A2と判定された。高校での伸びが課題である。1度きりの試験である事、対象人数の少なさ、そして個人差の大きさから小学校英語の長期的有効性に対する明確な答えは出なかった。しかし、詳細かつ継続的に見て行く必要性と重要性が上記の研究から示された。上記の研究について6月の中部地区英語教育学会で発表し、3年間の報告書を冊子で公表する。
ケイ素の特性を最大限に活用した、次世代材料の基幹となりうる革新的コア化合物の開発

申請時に提案した研究内容に基づき、以下に示した成果をあげることができた。まず、基礎技術の確立においては、(1)すべての機能性シロキサン材料の原料となる環状シラノールの合成法を検討し、高収率での合成法を見出した、(2)置換基を工夫することで、望む立体構造を有する環状シラノールのみを簡便に得ることができた。次に、反応性置換基を有する革新的コア化合物の合成については、8つの反応性置換基を有するオクタシルセスキオキサン、両端に反応性置換基を有するラダーシロキサンの合成に成功した。さらに、申請内容に含まれていなかった、2種類の異なった置換基を有するかご状ヘキサシルセスキオキサンの合成にも成功した。本研究計画で定めた具体的なターゲット:8個の反応性置換基を有するかご状オクタシルセスキオキサンまたはかご状オクタシリケート('Octopus')、分子の両端に反応性置換基を有するラダーシロキサン('Gecko')、分子の外側に多数の反応性置換基を有するラダーシロキサン('Caterpillar')、分子の両側に無機物と有機物それぞれと反応する置換基を持つオクタシルセスキオキサンまたはオクタシリケート('Janus Cube')のうち初年度はOctopusとGeckoについて合成に成功した。具体的には、p-トルイル基を有するかご状シリケートを合成し、それを新たに見出した方法で骨格を保ったまま酸化し、8個のカルボキシル基を有するかご状シリケートを初めて合成することができた。ケイ素-アリール基の結合は酸により開裂することは知られていたが、強い酸化剤によっても開裂が起こることが観測され、穏和な条件でメチル基をカルボキシル基に導くことがポイントであった。また、環状シラノールとビニル基を有するジクロロシランの反応により、両端に有機反応部位であるビニル基を有するラダーシロキサンを合成することができた。さらに、ヒドロシランを両端に持つラダージロキサンの合成も行い、3環式の化合物の単離に成功した。ヒドロシランはヒドロシリル化により、多重結合を有する有機化合物と反応し、結合を形成することができる。そのため、広汎な有機物及び有機高分子との反応が可能であり、今後の展開が期待されている。合成したこれらの化合物については、実際に有機物と反応させLED封止剤としての用途を検討している。本研究計画で定めた具体的なターゲットは以下の4種の化合物群である。・8個の反応性置換基を有するかご状オクタシルセスキオキサン('Octopus')・分子の両端に反応性置換基を有するラダーシロキサン('Gecko')・分子の外側に多数の反応性置換基を有するラダーシロキサン('Caterpillar')・分子の両側に無機物と有機物それぞれと反応する置換基を持つオクタシルセスキオキサン('Janus Cube')このうち、昨年度までにOctopusとGeckoについて合成に成功しており、本年度はCaterpillarとJanus Cubeについて、合成に向けて詳細な条件検討を行った。具体的にはCaterpillarの原料となる、反応性の置換基を有する環状シラノールの合成を検討し、新たに3つの新規化合物を合成した。さらに、環状シラノール自身の合成法の検討も行い、従来法のトリクロロシランからの加水分解・脱水縮合に加え、カリウム塩を単離してから、シラノールへ導く方法を検討し、より高収率で目的物が得られるようになった。Janus Cubeについては、骨格を構成する2種類の環状シラノールの合成を行い、それをカップリングさせることにより目的物の単離を試みた。数多くの条件を検討し、反応により原料消失は確認できた。ただ、目的物を単離するためには、不純物の分離、より高収率の合成が必要であり、今後条件を検討することで、目的となるJanus Cubeの単離、さらには、種々の置換基を導入することを行っていく予定である。本年度は提案した物質群のうち、側鎖に反応性の置換基を有するラダーシロキサンのCaterpillarならびにGeckoについて出発物の検討を中心に研究を行った。まず、本材料の原料となる環状シラノールの合成検討を行った。これまでに用いた置換トリクロロシランからの加水分解・脱水縮合反応における収率は30%程度であり、出発物として用いる化合物の合成法としては十分とは言えない。いくつかのグループから、環状シラノールの前駆体となり得るナトリウム塩の合成が報告されており、収率も良いことから、一旦ナトリウム塩を合成し、酸によりシラノールへと導く方法を検討した。ナトリウム塩からシラノールへの段階で多少の条件検討が必要であったが、最終的に従来法を十分に凌ぐ70%以上の収率で目的の環状シラノールを得ることができた。

置換基としてはメチル基、エチル基、イソブチル基、フェニル基、ビニル基、ヘキシル基、オクチル基、オクタデシル基のものについて合成できた。次に、得られた環状シラノールを原料として、3環式のラダーシロキサンの合成を行った。これらはいずれもラダー骨格を有すると同時に反応性の置換基を持ち、高耐熱性ポリマーの原料となりうる化合物(Gecko)である。また今回は、新たな試みとして、新しいタイプのモノマー合成として、分子内にビニル基とヒドロシリル基を有する環状シロキサンを合成した。これまではラダーシロキサンを合成する際は2種類のビニルシランとヒドロシランを用いて反応させていたが、下記の化合物を用いれば、単一の化合物の自己縮合により、ラダーシロキサンへと導くことができる。したがって、原料合成のコストや精製の手間を削減し、より容易に材料合成が可能になる。この反応で予想される生成物は、環状シロキサンを架橋したような構造をしており、3次元ラダーの形になっている。本研究では、申請者がこれまでに達成した高度に構造が規制されたシロキサン化合物の合成研究の発展として、次世代材料の基幹となりうる革新的コア化合物の開発を目的とし研究を行ってきた。この目的に基づき、本研究計画で定めた具体的なターゲットは以下の4種の化合物群である。・8個の反応性置換基を有するかご状オクタシルセスキオキサン('Octopus')・分子の両端に反応性置換基を有するラダーシロキサン('Gecko')・分子の外側に多数の反応性置換基を有するラダーシロキサン('Caterpillar')・分子の両端に無機物と有機物それぞれと反応する置換基を持つオクタシルセスキオキサン('Janus Cube')。上記化合物群のうち、昨年度までに、Octopus、GeckoさらにJanus Cubeの縮小版に当たる、2種類の置換基を有するかご状ヘキサシルセスキオキサン(Janus Prism)の合成を行った。本年度は加えて以下に示した新たな結果を得ている:Caterpillar:原料となる環状シロキサンにおいて、ビニル置換基を持つ化合物の合成を検討してきたが、従来法である強塩基を用いる方法だとビニル基が反応してしまうため、アルコキシシランを原料とし、アミン塩を触媒として、加水分解、脱水縮合を行うことで、ビニル置換の環状シロキサン合成ができた。現在置換基変換により、はしご型シロキサンへ導く反応を行っている。Janus Cube:当初計画していた方法では、かご状シルセスキオキサンを得ることができなかったので、合成法そのものを見直すこととし、新たにシラノールまたはアルコキシシランと、ヒドロシランを金属触媒を用いて脱水素縮合並びに脱アルコール縮合させ、シロキサンを得る反応を開拓した。現在この方法を用い、Janus Cube合成を行っている。本研究では、申請者がこれまでに報告してきた、高度に構造が規制されたシロキサン化合物の合成研究の発展として、その特性を最大限に活用した、「次世代材料の基幹となりうる革新的コア化合物の開発」を目的とする。
コミュニケーション能力を考慮した日本語母語話者の英語音声に関する包括的研究

日本語母語話者による英語の子音と母音の発音について,コミュニケーション能力の一指標となる発音明瞭性の度合いを調べるとともに,明瞭度の低い発音は英語話者にどのように認識されるか調べた。そして,日本語話者の英語音声を音響分析し,明瞭度と音響的特徴との関係を分析した。また,英語話者の音声,及び日本語音声の音響分析結果と比較しながら,母語干渉について考察するとともに,日本人学習者に対する英語音声教育への示唆も行った。日本語母語話者の発話による英語の子音について、英語母語話者による3段階のコミュニケーションレベル別評価を行い、各レベルの音響的特徴を、英語母語話者の子音と日本語の子音との比較により、明らかにすることを試みた。日本人英語学習者男女20名が発音した英語の各子音のintelligibility(理解度)を、英語母語話者5名が3段階(excellent, fair, poor)で評価した。各子音は、原則として母音/e/を含む単音節語の語頭のものとし、その他の後続母音を持つ子音と語中に出現する子音もいくつか対象とした。その結果、全子音の中で/w/、特に後続母音が/u/の場合(wood)の評価が最も低く、/g/(get)が最も高かった。後続母音の違いにより評価に差が生じる子音は、/w/の他に、/h/、/s/、/j/など全部で7子音であった。また、有声、無声の別による差もみられた(閉鎖音など)。しかし、歯摩擦音については有声・無声問の大差はなく、どちらも低い評価であった。また、/r/と/l/はどちらも中程度の理解度で、大差はなかった。無声閉鎖音、および後続母音/i:/を伴う無声摩擦音/∫/、/s/を対象に、音響分析を行い、3段階レベル別の学習者の子音の音響的特徴を提示し、理解度が低い子音では日本語の母語干渉がみられることを明らかにした。無声閉鎖音では、VOTの長短が理解度に影響を与え、20ms以下の場合、理解度は低く、英語話者には有声閉鎖音と認識されることがわかった。理解度が中レベル以上の場合、VOTは調音点の種類によって異なった。理解度が低い/∫/、/s/はほとんどの場合、英語話者にはそれぞれ、/s/、/sh/と認識された。これら子音の識別は、主要な雑音エネルギーの周波数の高低と関係し、理解度の低い場合は、それぞれ日本語「シ」の子音(/G/)に近い雑音周波数域を持つことがわかった。1.母音の明瞭度と音響的特徴日本語話者が発音した11種類の英語単母音の発音の明瞭度を米語母語話者に3段階(3が最良)で評価してもらった結果、最も低い音は/〓/(1.54)で、日本人にとって難しい発音であることがわかった。明瞭度が最も高かったのは/i:/(2.89)である。前舌母音について、発音の明瞭度が低い音から順に/I/、/〓/、/ε/、/i:/であった。明瞭度の低い/I/は高い/I/よりも持続時間が長く、/i:/と聞き間違えられる傾向があり、明瞭度の低い/i:/は第一フォルマント(F1)が高く、/I/と聞き間違えられる傾向にあった。明瞭度の低い/ε/はF1が低く、/I/と聞き間違えられ易く、明瞭度の低い/〓/は第一、第二フォルマントが低く、/Λ/と聞き間違えられる場合が多かった。2.子音の明瞭度と音響的特徴語頭無声閉鎖音/p,t,k/について、明瞭度の低い発音は高い発音に比べてVOT(有声開始時間)が短く、有声閉鎖音/b,d,g/に聞き間違えられる可能性が高い。後続母音が/i:/を持つ英語摩擦音/s/と/∫/の日本語人の発音の明瞭度は、/s/(2.45)よりも/∫/(2.27)の方が低い。明瞭度の低い/s/は雑音エネルギーのピーク周波数が低く、明瞭度の低い/∫/はピーク周波数が高く、それぞれ日本語「シ」の子音/〓/に似た特徴を持つ。このため、明瞭度の低い/s/、/∫/は、それぞれ/∫/、/s/と聞き間違えられ易い傾向にあることがわかった。後続母音/i:/を持つ英語語頭子音/j/の日本語話者の発音の明瞭度が高い場合、後続母音にかけてF1が大きく上昇し、第三フォルマントが下降する。明瞭度の低い発音はこの音が認識されず、"yeast"が"east"と聞き間違えられ易い。後続母音が/ε/を持つ英語語頭子音/w/よりも、後続母音/〓/を持つ/w/の方が明瞭度が低い。/〓/にかけてF1の上昇度が大きい場合には/w/の明瞭度が高く、/w/の円唇度の重要性が示唆される。日本語話者の英語の発音には母語干渉が見られるが、その特徴を明瞭度別にとらえることで、英語音声教育により詳細な示唆を与えることができる。

1.20人の日本語話者の10種類の英語二重母音の発音明瞭度について,5人の米語母語話者が3段階で評価した結果,/α〓/(bar)の明瞭度が最も低く,/a〓/(buy)が最も高かった。明瞭度の低い/α〓/は/α:/と聞き取れられる例が最も多かった。母音のフォルマント分析の結果,明瞭度の高い発音では,母音後半において,F3が下降し,F3とF2との接近が見られたが,明瞭度の低い発音においては,F3とF2の差が開く傾向にあり,日本語母音/a:/との音響的近似が見られた。低明瞭度の発音においては母語干渉が起きているといえる。2.英語中舌,後舌母音〓:/,/∧/,/α/,/α:/の4母音の日本語話者の発音明瞭度については,/〓:/(Bert)が最も低く(1.54),/∧/(2.22),/α/(2.50),/α:/(2.72)の順であった。低い明瞭度の/〓:/を米語話者は/α〓/と聞く場合が最も多く,音響的には,高明瞭度の発音と比べて,母音前半における高いF3と大きなF2とF3の差が見られ,日本語母音/a:/の母語干渉が示唆された。また,低明瞭度の/∧/においては,/〓/と聞き取られる場合が最も多く,高明瞭度の発音より母音が長く,F1とF2の周波数が高い傾向にあった。3.日本語話者20人の英語の7種類の子音(後続母音が/i:/,/e/,/u:/,/〓/,/o:/の単音節語における語頭の/h/,/∫/,/〓/,/s/,/z/,/w/,/j/の発音明瞭度について,米語話者2人と英語話者3人が3段階評価を行った。後続母音が/i:/の/h/,/∫/,/〓/,/s/,/z/,/j/は,/e/が後続する場合よりも明瞭度が低く,それぞれ/〓/,/s/,/d/,/∫/,/〓/と聞き取られる傾向にあった。/j/は/i:/が後続するとまったく認識されない場合が多かった。後舌母音が後続する場合の/h/と/w/は,前舌母音が後続する場合と比べ明瞭度が低かったが,/∫/や/j/は,後続母音が後舌母音である方が明瞭度が高かった。これらのことは日英語の音素配列の違いに主に起因すると考えられた。
光学的手法を用いた植物プランクトンによる一次生産速度の連続測定

本研究では、琵琶湖における植物プランクトンの一次生産速度を光学的手法により測定することを目的とした。一次生産速度は琵琶湖に係留した光学測器3機種の測定値から算出した。その結果、光学的手法による一次生産速度(Popt)は1.34.7 g O2 m-2 d-1の範囲で変動し、酸素法による一次生産速度(PO2)とほぼ同様の季節変動を示した。この期間におけるPoptとPO2との間には高い正の相関関係が認められ、Popt/PO2比は0.911.31(平均1.09)の範囲で変動した。これらの結果から、本研究の光学的手法は酸素法に近い精度で一次生産速度を測定できることが明らかとなった。本研究では,植物プランクトン細胞から放射されるクロロフィル蛍光と光化学系IIにおけるに電子伝達速度(ETR:この値から高い精度で酸素発生・炭素固定速度を推定できる)との関係を評価し,クロロフィル蛍光による連続的一次生産速度測定の可能性を検討した。植物プランクトン単離培養種(6種)と琵琶湖北湖表層から採取した天然植物プランクトン群集(4群集)を用いて以下の室内実験を行った。温度を一定に保ったインキュベータ内にて,植物プランクトンに照射する光量子量を2時間ごとに変化(5段階:0584 umol quanta/m2/s)させながらクロロフィル蛍光強度を連続的(10分間隔)に測定した。同時に,光量子量を変化させるごとに植物プランクトンのETRおよびクロロフィルa濃度を測定した。単離培養種(緑藻を除く)および天然植物プランクトン群集のクロロフィル蛍光強度(単位クロロフィルa濃度で規格化)は光量子量の増加とともに低下する傾向を示した。また,暗条件下におけるクロロフィル蛍光強度は明条件における蛍光強度よりも高くなる傾向を示した。このような現象は,植物プランクトンの蛍光の量子収率が光量子量の増加に伴い低下(キサントフィルサイクルやステート遷移による非光化学消光)したためであると推測される。各単離培養種の暗条件下と明条件下におけるクロロフィル蛍光強度の比(明暗比)とETR間には顕著な高い正(あるいは負)の相関関係が認められた。ただし,全単離種で上記2者間の関係を評価した場合,2者間に相関関係は認められなかった。これらのことから,各植物プランクトン単離種のETRの推定はクロロフィル蛍光強度から高精度かつ連続的にできるが,一方,天然植物プランクトン群集のETRの推定は現状では困難であると考えられる。本研究では、クロロフィル励起蛍光計および係留式光学測器(クロロフィル蛍光計、水中光量子計)を用いて琵琶湖北湖における植物プランクトンの一次生産速度を測定することを目標とした。このため、クロロフィル励起蛍光法とボトル培養法(酸素法)で得られた一次生産速度の結果を比較し、その有効性を評価した。続いて、上記測器のデータに基づいて琵琶湖北湖における一次生産速度を連続的に推定した。2012年5月12月(計7回)のSta. 4(水深48 m)にて3深度(5 m、10 m、15 m)から湖水を採取し、クロロフィル励起蛍光法と酸素法により一次生産速度を測定した。また、2012年4月17日から12月17日まで、クロロフィル蛍光計(3台)と水中光量子計(2台)をSta. 4に設置し、それらのデータをクロロフィル励起蛍光法による一次生産速度の推定に用いた。その結果、酸素法による一次生産速度(PO2)は、1.274.45 g O2 m-2 d-1の範囲で変動した。クロロフィル励起蛍光法による一次生産速度(PCF)は、PO2とほぼ同様の季節的変動傾向を示し、1.284.66 g O2 m-2 d-1の範囲にあった。この期間におけるPO2とPCFとの間には顕著な高い正の相関関係が認められ、PCF/PO2比は0.911.31(平均1.09)の範囲で変動した。これらの結果から、クロロフィル励起蛍光法は酸素法とほぼ同様の精度で一次生産速度を測定できることが明らかとなった。2012年4月17日12月17日の期間に得られた各水深の光量子量とクロロフィルa濃度の連続データと光合成-光曲線を用いて、この期間におけるPCFを連続的に算出した。その結果、PCFは0.286.59 g O2 m-2 d-1の範囲で、日射量に依存して日々大きく変動し、春期と夏期に高く、梅雨期と冬期に低くなる傾向を示した。

本研究では、琵琶湖における植物プランクトンの日間一次生産速度を光学的手法により連続的かつ精度良く測定・算出し、さらに、その一次生産速度の変動要因を明らかにすることを目的とした。植物プランクトンの一次生産速度は、琵琶湖北湖湖心部(水深60 m)に係留した光学測器3機種(光量子計、クロロフィル蛍光計、パルス変調式クロロフィル蛍光計)の測定値から算出した。同時に、光学的手法の精度を評価するため、ボトル培養法(酸素法)により一次生産速度を測定した。その結果、2012年の調査期間(4月12月)を通じて、光学的手法による一次生産速度(Popt)は1.34.7 g O2 m-2 d-1の範囲で変動し、酸素法による一次生産速度(PO2: 1.34.5 g O2 m-2 d-1)とほぼ同様の季節変動を示した。この期間におけるPoptとPO2との間には高い正の相関関係が認められ、Popt/PO2比は0.911.31(平均1.09)の範囲で変動した。これらの結果から、本研究の光学的手法は酸素法に近い精度で一次生産速度を測定できることが明らかとなった。また、Poptは日射量に依存して日々大きく変動し、春期と夏期に高く、梅雨期と冬期に低くなる傾向を示した。2013年度と2014年度は、上記の光学的手法の精度をさらに高めるため、光合成-光曲線の連続測定法の開発を試みた。その結果、水中係留型クロロフィル蛍光計で測定される植物プランクトンのクロロフィル蛍光と光合成-光曲線パラメータ(初期勾配、最大光合成速度)との間に一定の関係性があることを見出した。この関係性は、植物プランクトングループ(珪藻、緑藻、シアノバクテリア)によって異なるが、現場における植物プランクトン種組成を多波長励起蛍光計等によって連続測定することができれば、光合成-光曲線を連続的に測定・算出することができると考えられる。環境動態解析,陸水学,生物地球化学今年度は、係留型クロロフィル蛍光計を用いて植物プランクトンの一次生産速度を連続的(およそ10分間隔)に測定する方法を検討した。その結果、係留型クロロフィル蛍光計で測定した植物プランクトンのクロロフィル蛍光強度(クロロフィルa濃度で規格化)の明暗比はETRと高い正(あるいは負)の相関関係にあることが明らかとなった。このような関係性は、緑藻(2種)を除く、多くの植物プランクトン単離培養種(珪藻2種、シアノバクテリア1種、鞭毛藻1種)で確認され、また、各月における琵琶湖の天然植物プランクトン群集においても確認された。これらの結果は、単種、あるいは、ある時期における天然植物プランクトン群集の一次生産速度をクロロフィル蛍光計により連続的に測定できることを示している。実際に現場水域での測定に応用するためには、いくつかの課題が残っているが、クロロフィル蛍光の昼夜比とETR間に一定の関係性が存在することを示せたことから、「概ね順調に進展している」と判断した。光学測器(パルス変調式クロロフィル励起蛍光計、クロロフィル蛍光計、水中光量子計)により算出した一次生産速度は、酸素法により測定した一次生産速度と非常に良い相関を示し、両者の値はほぼ一致した(2012年5月12月まで7回の比較実験を実施)。また、2012年4月17日12月17日における一次生産速度を上記光学測器の測定値から連続的に算出した結果、植物プランクトンの一次生産速度は、日射量に大きく依存して、日々大きく変動していることが明らかとなった。これらの値は過去に琵琶湖北湖で報告されてきた植物プランクトンの一次生産速度の範囲内にあった。これらのことから、光学測器を使用することにより一次生産速度を連続的に推定できることが示された。よって、「概ね順調に進展している」と判断した。
都市圏水域における微生物生態系の制御とその評価

水生貧毛類は、富栄養水域で高い現存量を示すベントスのひとつである。しかもその多くは、底泥を餌とし泥の中で一生過ごすことから、底泥における有機物分解のメカニズムを知る上で重要な存在である。またベントスの摂食が、底泥中のバクテリア数や、バクテリア相に変化を与えることも指摘されていることから、水生貧毛類の摂食を測定することは、水生貧毛類自身による有機物分解能と、バクテリアを摂食することによるバクテリア相への影響を知る手がかりになる。水生貧毛類の摂食速度は、これまでの研究では、餌の減少量や摂食-排泄時間から間接的に推定されてきた。我々は今回、蛍光ビーズと画像解析装置を用いる新しい方法を提案した。蛍光ビーズが摂食速度の測定に有用であることは、おもに原生動物を用いた研究において、これまで報告されている。摂食されたビーズが蛍光顕微鏡下で直接観察できることが大きな利点であるが、今回の研究により原生動物よりも外皮の厚い水生貧毛類においても、取り込まれたビーズを容易に確認することができた。また画像解析装置を用いた測定は、ビーズの重なりを補正するために事前に補正係数を算出することが必須であるが、どこに取り込まれているかを肉眼で確認しながら、しかも短時間で自動計数することが可能となった。バクテリアへの応用については、染色による蛍光が弱いなどなお問題点があるが、自動計測への可能性は開かれたといえよう。
イスラエル国ガリラヤ湖周辺地域の宗教文化についての総合研究

平成10年度は、ガリラヤ湖東岸のエンゲヴ遺跡(鉄器時代ヘレニズム時代)の発掘調査に専従した。その結果、平成24年度の調査で出土した列柱式建造物(前8世紀)の下層に、さらに規模の大きな同種の建造物(前9世紀)の存在が確認された。また、2列の城壁の延長を確認する作業中にヘレニズム時代の住居跡が発見された。平成11年度は、発掘調査の継続と周辺宗教遺跡調査を実施。発掘では、下層の列柱式建造物の平面図を確定でき、上層のものに比べ均整のとれた寸法の正確な建造物であることを確認したが、上下二つの建物の用途はいまだ特定できていない。また、2列の城壁がケイスメイト式城壁(南北方向)であることを確認し、城壁の北東側の角らしき礎石の発見に至った。ヘレニズム時代層では、昨年発見された住居跡から、複合建築物跡と石灰窯跡(年代未詳)が出土。これらの建築遺構は、出土土器ともども、ガリラヤ湖東岸の宗教文化史的研究に不可欠の資料を提供できた。宗教遺跡調査では、エンケヴ遺跡が、ガリラヤ地方とゴラン地方の境界線上に位置することから、両地域を調査対象とした。ナザレのイエスの活動に関しては、福音書に言及されるイエスの活動領域の文化地誌的調査を行い、イエス運動の社会文化史的背景に関する資料蒐集に努めた。また、ヘレニズムからローマ、ピザンチン時代にかけて、ガリラヤとゴランの両地域のユダヤ教シナゴーグ跡およびキリスト教教会堂跡の主要なものを踏査して、宗教分布と生活様式を調査した。そして、これらの資料に基づいてこの時期における宗教文化のあり方を考察した結果、いくつかの歴史的問いが解決されたが、それ以上に新たな問いが生じた。すでに、二層にわたる鉄器時代の列柱式建造物の存在が確認されていたが、本年度の調査によって、上層の列柱式建造物の西壁の基礎部分が発見され、この建造物の規模が確定された。すなわち、その芯芯間距離は東西17.9m、南北17.6mと判明した。また、列柱の存在のみで、規模は不明であった下層の列柱式建造物についてもまた、その基礎石列から、ほぼその輪郭が明らかになった。すなわち、それは列柱棟三連が横並びの建造物であって、東西約20m、南北約27mの方形であったと思われる。時代は、上層の列柱式建造物が出土土器からイスラエル北王国末期(前8世紀後半)であることが確認されたが、下層の列柱式建造物は出土土器が少なく、未だ限定できない。この列柱式建造物の機能に関しては、類似の建造物がすでにイスラエルの13の遺跡から出土しており、世界の聖書考古学者たちによって、厩舎、貯蔵庫、兵舎、バザールなどの見解が提起されてきたが、未だ、結論を得ていない。われわれの遺跡で発見された列柱式建造物についても、とくに建造物内の出土遺物が少ないため、未だ最終的な結論に達していない。ただし、この遺跡は古代イスラエル時代の主要交通路に面しており、当時の国際的物流と関連する施設であったと思われる。列柱式建造物の東側の二重城壁については、その北側延長部分を発掘し、城壁が直線的に北に延長していることが確認された。ここから、われわれの発掘区域は人工的に造られた城塞であった可能性が強まった。その城壁部分の上層からは初期ヘレニズム時代の複合住居が鉄器と共に発見された。初期ヘレニズム時代、エン・ゲヴがデカポリス(「10の町」)のひとつであったヒッポスと深い関係にあったことを予想させる結果となった。

今後は、下層列柱建造物の時代と城塞構造の確認およびヘレニズム時代層の全体的規模のための発掘調査を行う必要がある。それによって、エン・ゲヴ遺跡の最終的な考古学的編年を確立し、北イスラエル王国とアラム(現ダマスカス)との抗争の焦点であったアフェク(旧約聖書「列王記上」20章)との同定も含め、この遺跡の歴史的・文化史的意義を明らかにしてゆかねばならないであろう。平成1011年度は,1)ガリラヤ湖東岸に位置する遺跡エン・ゲヴ(鉄器時代ヘレニズム時代)の発掘調査,2)ガリラヤ湖周辺の宗教遺跡踏査,を集中的に行った.エン・ゲヴ遺跡発掘調査では,平成24年度の発掘調査によって出土した列柱式建造物(前8世紀)の下層に更により規模の大きい列柱式建造物(前9世紀)の存在が確認され,ケイス・メイト式城壁(南北方位)が直線的に建造されていることも判明した.ヘレニズム時代層からは複合建造物跡および石灰窯跡(年代未決定)が出土した.これらの建築遺構は,出土土器と共に,ガリラヤ湖東岸の宗教文化史的研究に不可欠な資料を提供することになった.宗教遺跡踏査では,まず,福音書に言及されるイエスの活動領域の文化地誌的調査を行い,イエス運動の社会史・文化史的背景(とくにヘレニズム文化地域との関係)に関する資料蒐集につとめた.また,ヘレニズム・ローマ時代からビザンティン時代にかけて建立されたユダヤ教シナゴーグ跡およびキリスト教教会堂跡の主なものを踏査し,その分布と様式を調査確認した.これらの調査により,この時期のガリラヤ湖周辺地域の的宗教文化の複合性が明らかになりつつある.
コネキシンのヘミチャネルに着目した尿路上皮機能の日内変動の検討

不死化ヒト尿路上皮細胞2種(TRT-HU1、nhu-TERT)に、serum shock法を用いて細胞の時計を同調させることで、主要時計遺伝子、Cx43の発現に概日リズムがあることを確認した。次に、TRT-HU1において、機械刺激によるATP放出量は、Cx43を強制発現させると有意に上昇し、Cx43をノックダウンさせた場合や、ヘミチャネル阻害剤を使用した場合に有意に低下した。以上によってCx43ヘミチャネルは尿路上皮においてATP放出経路の一つであると示唆された。これらの結果をもとにATP放出量の日内変動、さらに尿路上皮のCx43が膀胱機能に与える影響について研究を進めている。哺乳類では数多くの24時間周期の生理機能が、時計遺伝子による生物時計システムで制御されている。我々はこのシステムが膀胱にも備わっていることを初めて報告し、また動物頻尿モデルにおいて膀胱平滑筋におけるCx43の関わりを検討・報告してきた。本研究では細胞間のギャップジャンクションの構成タンパクであるコネキシン43(Cx43)が、細胞表面にヘミチャネルを形成して細胞外にATPやPGE2などの分子を放出する経路となること、尿路上皮においてCx43のmRNAの発現が日内変動していることに着目し、尿路上皮さらには膀胱の機能が日内変動するメカニズムを研究し、夜間頻尿や夜尿症といった日内排尿リズムの破綻や未形成と考えられる病態のさらなる解明を目的としている。哺乳類では、24時間周期の生理機能が、時計遺伝子の形成する概日時計の制御を受けており、我々はこれまで、膀胱にも概日時計が存在すること、またそれが日内排尿リズムに関与することを、ギャップジャンクション(GJ)構成蛋白であるコネキシン43(Cx43)に着目し、主に筋原性メカニズムの面から報告した。一方近年、Cx43はGJとして細胞間で情報伝達するだけでなく、細胞外へのヘミチャネルを形成し、ATP、PGE2などの分子を放出する経路となることが星状膠細胞などで報告されている。これらの分子は膀胱機能上重要な役割を有しており、本研究では、尿路上皮でもCx43がGJやヘミチャネルとしての機能を有するのか、また尿路上皮はどのように日内排尿リズムと関連するのかを検討し、夜間頻尿や夜尿症といった日内排尿リズムの破綻や未形成と考えられる病態のさらなる解明を目的とした。我々はまず、細胞の時計を同調させるserum shock法にて、2種の不死化ヒト尿路上皮細胞(TRT-HU1,nhu-TERT)において、主要時計遺伝子、Cx43の発現に概日リズムがあることを確認した。次に、Cx43をノックダウンさせたTRT-HU1では、GJの機能が低下し、機械刺激によるATP放出量が有意に低下すること、一方Cx43を強制発現させたnhu-TERTではATP放出量が有意に上昇し、GJ/ヘミチャネル阻害剤で有意に低下する結果を得た。これらの結果から、尿路上皮のCx43が膀胱機能に与える影響をマウスを用いて進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。排尿障害26年度が最終年度であるため、記入しない。我々はヒト由来の不死化した正常尿路上皮細胞(TERT)を使用し、Cx43とATP放出との関係を探るため、TERTにCx43のshRNAを導入した。まず前述した目的を達成するために、尿路上皮からCx43が形成するヘミチャネルを介してATPを放出するかどうかの実験を行う。CarbenoxoloneなどのCx43ヘミチャネル阻害剤を使用し、初代培養尿路上皮細胞、不死化尿路上皮細胞から放出されるATPの分泌量の変化を検討する。
老化促進モデルマウスを用いた術後高次脳機能障害ならびに認知症への麻酔・手術の影響

我々は、老化や認知症患者に対する手術侵襲が中枢神経へ与える影響を老化促進マウスであるsenescence-accelerated mice (SAM)を用いて検討することを目的としている。本年度は、SAMへの手術侵襲が海馬における炎症性サイトカインの上昇に与える影響を検討した。血漿においては、SAMR1, SAMP8の両マウスで手術群でのみIL-6の上昇が認められた。一方、海馬においてはSAMR1ではIL-6の上昇は手術群でのみ認めたが、SAMP8では麻酔群、手術群でIL-6の上昇を認めた。このことから、SAMP8においては、麻酔単独でも神経炎症を惹起しうることが推察された。研究初年度であり、動物実験計画書の受理や、実験系の立ち上げに数ヶ月を要したが、新しい知見も得られている。本年度は、老化や認知症が神経炎症に与える影響について詳細に検討するため、より週令が進んだSAMでのIL-6やIL-1βなどのサイトカインの検討や、免疫染色法での海馬におけるミクログリア細胞の観察等を行う。また、神経炎症と実際の認知機能障害の関係を明らかにするため、行動学実験も追加予定である。当初購入予定の物品の予算と差額が生じたため。
絶滅危惧植物の個体群再生における保全生態学的研究

近年多くの植物種が絶滅の危機に瀕しており、その個体群再生が世界的な課題となっている。個体群の縮小に伴う遺伝的悪影響は個体群再生後も持続する可能性があるが、実際の野外個体群でのその重要性の検証例は未だ非常に少ない。著者は、茨城県霞ヶ浦で個体群の再生事業が実施されている絶滅危惧種アサザを材料として以下の研究をおこなった。アサザの個体群再生には過去に生産され土壌中に残存している土壌シードバンクが用いられている。筆者は、近交弱勢が再生される個体群に及ぼす影響を明らかにする事を目的にした実験をおこなった。まずシードバンク由来の実生を湖岸から採取し、受粉実験由来の自殖・他殖子孫と比較することで、その適応度成分の相対的評価をおこなった。次に、遺伝マーカーを用いた解析をおこない、その親個体数や交配時の自殖・近親交配の程度を推定した。その結果、シードバンクはわずか2から8個体の親に由来しており、しかも自殖由来の個体が優占的であることが判明した。そして、適応度成分は自殖子孫と同程度まで低下しており、強い近交弱勢の影響を受けていることが明らかとなった。以上のことから、過去の個体群縮小による近交弱勢の影響が、個体群の再生後に顕在化する可能性が示唆された。この成果は既にConservation Geneticsに公表済みである。また筆者は、過去の個体群の縮小がアサザの異型花柱性という遺伝支配の繁殖システムに及ぼす影響を明らかにする事を目的とした実験も実施した。シードバンク由来の個体の開花実験を実施した結果、シードバンクには突然変異体である等花柱花型の個体が優占していた。このことは、正常な短-、長-花柱花型の個体が減少・消滅して異型花柱性という繁殖システムが崩壊する危険性を示唆している。以上の結果から、縮小した個体群を再生する際には、遺伝的要因を考慮することの重要性が検証された。
男性骨粗鬆症の病態解明を目指したコホート調査：高解像度定量的CTによる解析

男性骨粗鬆症の病態は,女性の閉経後骨粗鬆症に比べ,いまだ不明な部分が多い.HR-pQCTにより,今まで不可能だったヒト生体の骨微細構造の解析が初めて可能となった.今回我々は,HR-pQCTを用いて,若年から高齢の男性の皮質骨および海綿骨の微細構造を解析し,加齢による骨微細構造の脆弱化の特徴を解明する.また,患者背景(栄養,運動,家族歴)や合併症の調査,DXAによる骨密度測定,血液検査なども行い,骨微細構造の脆弱化に関与する因子を解析する.男性骨粗鬆症の病態は,女性の閉経後骨粗鬆症に比べ,いまだ不明な部分が多い.HR-pQCTにより,今まで不可能だったヒト生体の骨微細構造の解析が初めて可能となった.今回我々は,HR-pQCTを用いて,若年から高齢の男性の皮質骨および海綿骨の微細構造を解析し,加齢による骨微細構造の脆弱化の特徴を解明する.また,患者背景(栄養,運動,家族歴)や合併症の調査,DXAによる骨密度測定,血液検査なども行い,骨微細構造の脆弱化に関与する因子を解析する.
高齢化社会にふさわしい金融リテラシーの新しい尺度構築の挑戦的な試み

2018年2月に実施した、3000人の高齢者を回答者とするウェブ調査「高齢者の金融リテラシーと金融行動に関する調査」の結果を分析して、家森信善・上山仁恵・柳原光芳「高齢者の金融リテラシー計測の試みー「高齢者の金融リテラシーと金融行動に関する調査」の概要報告ー」(RIEB DP2018-J062018年5月)の形で公表した。この調査では、金融リテラシーについて、主観的な自己評価を尋ねた後、Lusardi and Mitchell (2008)の3つの質問に加えて、様々な客観質問を行っている。具体的には、「リバースモーゲージ」などの用語について、知っているかどうかを尋ねるタイプの10問の質問、「固定利子率で預金している人にとって、インフレ率は高ければ高いほど望ましい。」といった文の正誤を尋ねるタイプの15問の質問、「65歳以上の高齢者が特定疾病により介護状態になった場合にのみ、介護保険のサービスが利用できる。」といった、より高度な内容を記述した文の正誤を尋ねるタイプの10問の質問、を行った。そして、DPでは、これらの金融リテラシーの尺度と、金融上の様々な望ましい行動についての関連性を分析した。このDPを元にして研究論文を用意し、2019年度(6月開催予定)の生活経済学会研究大会の報告を申込み、アクセプトされた。一方で、二つ目の調査として、高齢者の資産運用行動(とくに、株式投資)と特定の金融リテラシーの関係を明らかにするための調査の準備を行った。回答者が繁忙である年度末を避けるために、調査自体は2019年4月に入って実施したが、2017年度調査の反省を踏まえて、「わからない」との回答が少なくなるような工夫を行い、また、他の研究や調査を踏まえて金融リテラシーの様々な要素を測定できるように調査票を作成した。第一調査の結果を取りまとめたDPを発表し、それに基づいて学会発表が行えるレベルまで分析を進めることができた。また、第二調査についても調査票を完成させ、2019年4月に調査を実施することができた。いずれも計画通りの進捗である。2019年度は最終年度であり、3つ目の調査を実施するとともに、予算の余裕があれば第4の調査も実施したい。また、これまでの調査に基づいて学会発表や論文執筆・投稿を行う予定である。すでに、生活経済学会全国大会での報告は決定しているが、日本FP学会などの学会においても学会報告を行い、研究論文の完成度を高めていく予定である。また、社会への研究成果の還元の観点で、一般向けのシンポジウム(「人生100年時代の金融」(仮題))を外部機関と連携して10月頃に開催する予定である。こうした活動により、高齢者に望ましい金融行動を促すという観点で、どのような金融経済教育を行うことが必要かの政策提言を行っていく。金融リテラシー研究においては、金融リテラシーを正しく計測することが議論の前提であり、金融リテラシーの尺度については、すでに国際的に確立した尺度として、Lusardi and Mitchell (AER 2008)の3つの質問(金利計算、インフレの影響、分散投資に関する質問)が知られている。しかし、申請者は、これは国際比較としては有益であるが、日本の家計の直面する金融問題に対処する上ではもっと適切な尺度があり得るのではないかとの問題意識を持ってきた。そこで、本研究では、高齢化を迎えた日本社会にふさわしい金融リテラシーの標準的な尺度を構築することを目指している。平成29年度においては、これまでの研究プロジェクトで得たデータを使って尺度の妥当性の検討をした論文を完成させるとともに、2018年2月に回答者を3000人とするウェブ調査を実施した。これまでの調査で「わからない」との回答者が多く、その取り扱いが結果に大きく影響していることから、スクリーニング調査で「わからない」と回答しやすい者を排除するような質問の立て方をするなどの工夫を行った。金融リテラシーについては主観的な自己評価を尋ねた後、Lusardi and Mitchell (2008)の3つの質問に加えて、様々な客観質問を行ってみた。具体的には、1リバースモーゲージ、などの用語について、知っているかどうかを尋ねるタイプの10問の質問、「1固定利子率で預金している人にとって、インフレ率は高ければ高いほど望ましい。」といった文の正誤を尋ねるタイプの15問の質問、「165歳以上の高齢者が特定疾病により介護状態になった場合にのみ、介護保険のサービスが利用できる。年度末までに一次的な分析を終え、H30年度の前半には結果を公表する予定である。平成29年度は、家森信善(2017)「学校教育における金融経済教育の現状と課題」『証券アナリストジャーナル』、家森信善・上山仁恵(2018)「生活者の金融トラブルと金融経済教育ー2016年・金融リテラシーと金融トラブルに関する調査をもとにー」『大銀協フォーラム研究助成論文集』、家森信善・上山仁恵(2018)「生活者の金融リテラシーと金融トラブルー2016年・金融リテラシーと金融トラブルに関する調査をもとにー」『生活経済学研究』、家森信善・上山仁恵(2018)「学校での金融経済教育の経験が金融リテラシーや金融行動に与える影響ー2016年・金融リテラシーと金融トラブルに関する調査をもとにー」『ファイナンシャル・プランニング研究』、Hamada, Kaneko and Yanagihara (2017)Oligopolistic competition in the bankingmarketand

economic growth, Economic Modellingといった論文を公表できた。とくに、2つの和文論文が、『生活経済学研究』と『ファイナンシャル・プランニング研究』という、生活経済学会および日本FP学会の査読付き学会誌に、また1本の英語論文が国際的な一流雑誌Economic Modellingに採択されたことは特筆できる。さらに、平成30年度に分析を行うためのアンケート調査を予定通り年度内に実施できたことから上記のような進捗の判断を行った。2018年2月に実施した、3000人の高齢者を回答者とするウェブ調査「高齢者の金融リテラシーと金融行動に関する調査」の結果を分析して、家森信善・上山仁恵・柳原光芳「高齢者の金融リテラシー計測の試みー「高齢者の金融リテラシーと金融行動に関する調査」の概要報告ー」(RIEB DP2018-J062018年5月)の形で公表した。この調査では、金融リテラシーについて、主観的な自己評価を尋ねた後、Lusardi and Mitchell (2008)の3つの質問に加えて、様々な客観質問を行っている。具体的には、「リバースモーゲージ」などの用語について、知っているかどうかを尋ねるタイプの10問の質問、「固定利子率で預金している人にとって、インフレ率は高ければ高いほど望ましい。」といった文の正誤を尋ねるタイプの15問の質問、「65歳以上の高齢者が特定疾病により介護状態になった場合にのみ、介護保険のサービスが利用できる。」といった、より高度な内容を記述した文の正誤を尋ねるタイプの10問の質問、を行った。そして、DPでは、これらの金融リテラシーの尺度と、金融上の様々な望ましい行動についての関連性を分析した。このDPを元にして研究論文を用意し、2019年度(6月開催予定)の生活経済学会研究大会の報告を申込み、アクセプトされた。一方で、二つ目の調査として、高齢者の資産運用行動(とくに、株式投資)と特定の金融リテラシーの関係を明らかにするための調査の準備を行った。回答者が繁忙である年度末を避けるために、調査自体は2019年4月に入って実施したが、2017年度調査の反省を踏まえて、「わからない」との回答が少なくなるような工夫を行い、また、他の研究や調査を踏まえて金融リテラシーの様々な要素を測定できるように調査票を作成した。第一調査の結果を取りまとめたDPを発表し、それに基づいて学会発表が行えるレベルまで分析を進めることができた。また、第二調査についても調査票を完成させ、2019年4月に調査を実施することができた。いずれも計画通りの進捗である。今年度は、平成29年度に実施したアンケート調査の結果を分析し、研究論文の形で公表する。さらに、本プロジェクトとしての2つ目の調査を実施する予定である。2019年度は最終年度であり、3つ目の調査を実施するとともに、予算の余裕があれば第4の調査も実施したい。また、これまでの調査に基づいて学会発表や論文執筆・投稿を行う予定である。すでに、生活経済学会全国大会での報告は決定しているが、日本FP学会などの学会においても学会報告を行い、研究論文の完成度を高めていく予定である。