hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ワールドワイドウェブからの用語説明の自動抽出

本研究の目的は、与えられた用語に対して、(1)その用語が説明されているウェブページを見つけ出し、(2)そのページから用語の説明だけを抜き出し、(3)それらを整理して提示するシステムを実現することである。昨年度の研究で、プロトタイプシステムを実現することができたので、今年度は、各部の改良と調整を行なった。【a.ペ-ジ収集の改良】これまではページ収集にGooとInfoseekを利用していたが、これに加えてLycosを利用し、収集するページを増やした。【b.用語説明の抽出】これまでは、形態素解析結果に基づき用語を定義する文(用語定義文)を判定し、用語を説明する段落(用語説明)を抽出していた。文を構文解析し、その結果に基づき定義文を判定するプログラムを作成し、この部分の改良を試みたが、結果は芳しくなかった。【c.用語説明のグループ化】プログラムの一部を変更し、グループ化モジュールの高速化を実現した。2年間の研究により、ウェブを仮想的な辞書・辞典化することができることを実証した。これにより、当初の目的を達成できたと考える。しかしながら、精度(品質)と速度については、さらなる改善が必要である。なお、本システムのアーキテクチャが他の言語に対しても有効であることを実証するために、英語に対してほぼ同様のシステムを実現し、動作することを確認した。本研究の目的は、ある与えられた用語に対して、(1)その用語が説明されているウェブページを見つけ出し、(2)そのページから用語の説明だけを抜き出して提示するようなシステム、すなわち、ウェブを仮想的な辞書・辞典化するシステムを実現することにある。到達目標として次の3段階を設定して、研究を進めてきた。第1段階:与えられた用語の説明が書かれているウェブページを集め、用語の説明が書かれている部分を抜き出す。第2段階:それぞれのページから抜き出された部分を語義毎に整理して提示する。第3段階:それぞれのページから抜き出された部分を語義毎に統合・編集することにより、ひとまとまりの説明文章を生成する。本年度の目標は、このうち、第1段階と第2段階を実現することであったが、これを次の方法により達成した。1.用語を説明する文(用語定義文)を7種類に分類し、それぞれの種類の対してその文型を整理してパターン化した。このパターンを用いることによって、テキスト中に存在する用語定義文を自動的に見つけ出すことが可能となった。2.用語説明の収集を次の方法で実現した。まず、既存のサーチエンジンを利用して、用語説明が書かれている候補ページを収集する。収集したページに簡単なレイアウト解析を適用して、テキストの段落構造を把握する。その後、上記の用語定義文の判定を適用し、用語定義文を含む1段落を用語説明として抽出する。3.抽出した用語説明段落が同じ語義であるかを、上位概念やテキストの類似度に基づいて決定する方法を考案した。これにより、収集した用語説明を語義毎にグループ化することが可能となった。到達目標の第3段階についても予備的な検討を行ったが、これを短期間で実現することは技術的に難しいという結論を得た。来年度は、第1段階、第2段階の精度向上に取り組む予定である。
養介護施設従事者の虐待予防や再発防止につながる人材育成プログラムモデルの構築

養介護施設従事者が高齢者虐待を防止するために必要としていることは、組織で発生した高齢者虐待を職員個人の問題にしないこと、働きやすくなる労働環境のための人員増、職場全体の研修により職員相互機能を働かせていく環境を創りあげていくことが明らかとなった。そのための研修方法として、受動的な学びから能動的な学習が有効的であることが、本研究から明らかとなった。今後の課題は、ケースメソッドによる高齢者虐待防止研修を行う実践者養成である。平成26年予定の質問紙による全国調査を実施した。質問紙は、養介護施設従事者に対し実施した。600件超の回答を得ることができた。養介護施設従事者が考える高齢者虐待の背景要因、どうすれば無くなると考えているのか等を調査した。回収されたデータについて、入力は終了し現在分析作業中である。厚生労働省が公表している虐待の背景とされる部分と、本調査による養介護施設従事者が考える高齢者虐待の背景に、違いがあることが分かった。この点から、養介護施設従事者による高齢者虐待防止に関する研修ニーズは何かをまとめていきたい。都道府県による高齢者虐待の状況の公表結果については、2014年12月までに該当先から情報収集を終了した。資料が膨大にあり、それらをひとつひとつ丁寧に読み込み、虐待と判断されたケースに関し、必要な内容のみを取り出しデータ作成をしている段階である。都道府県による虐待判断の差異や情報取り扱いの差に苦慮する部分もあり、データー作成に苦慮している状況である。養介護施設従事者による高齢者虐待の発生前の状況を精査し、どのようなことがあれば虐待防止できたであろうか検討することを今後行って行く予定である。今後、上記のデータを整理し、養介護従事者等の高齢者虐待防止に取り組みに必要な研修はどのようなものなのかという視点で検討していく。それらが、実際に養介護施設従事者に受け入れてもらうことができるのかどうかについて、2年目に実際に研修を展開しながら取り組んでいく。1平成26年度に全国の養介護施設従事者等に行ったアンケート調査結果をまとめる作業を行った。論文1本は現在投稿中で、査読の結果掲載可能となっている(2016年6月掲載予定)。2海外の高齢者虐待防止対策の事情を調査することを目的に、わが国の介護保険制度をとりいれた韓国を視察調査対象とした。韓国における高齢者虐待研修の取り組みについて、事業所等のインタビュー調査を実施した。高齢者虐待防止の韓国の取組の工夫点や課題をまとめることができた。これらは、2016年3月に研究成果としてまとめ、学会誌に掲載済みである。32年目の中心的な研究活動は、養介護施設従事者等による高齢者虐待防止研修を試行することであった。研修にかんする教材を作成し、実践させてもらえる事業所として社会福祉法人1ヶ所の協力を得ることができた。高齢者虐待防止にかんするケース教材を5つ作成し、1ヶ月に1ケースづつ試行した。研修後にアンケート調査を実施した結果、試行したケース教材はおおむね高評価を得ている。また、ケース教材による研修については、外部者からの評価を得る機会を設けた。座談会形式で講評してもらったり、専門的知識提供を得ることにより、研修プログラムの可能性を検討した。さらに、研究協力を得られた社会福祉法人より、試行研修プログラムによる職員の学びについて観察してもらい、ケース教材の評価をしてもらった。43年目は、小規模事業所と実際に高齢者虐待が発生した事業所でケース教材の試行を行い、さらに人材育成のための研修プログラムの有効性について検討していきたい。ケース教材を作成し、研修プログラム試行が順調に展開している。5ケースすべてを、同一法人内で展開することができた。前年度のアンケート調査結果もまとめることができた。養介護施設従事者に向けた高齢者虐待防止研修が、事業所内において実施可能であるのかを探り、また、研究代表者が作成したケースメソッドによる高齢者虐待防止ケース教材に関しての効果について検討を実施した。ケース教材の評価・修正に関しては、産業医と法学的視点からの有識者の意見と、介護現場のリーダーによる検討会を実施し意見徴収し、ケース教材の加筆修正を行った。その後、1特別養護老人ホームの事業所内職員研修、2デイサービスの事業所内研修、3自治体主催による圏域希望介護リーダーの3つのグループで、5種類のケース教材を用いた試行研修を行った。1は参加者の入れ替えがあり、23は参加者が全回固定されていた。結果は、メンバーの固定の有無には大きく影響されることなく、回数を重ねるたびに高齢者虐待防止は、自分事として取り組み組織環境を整えていく重要性を、主体的に学修していく傾向がみられた。ケース教材を養介護施設従事者の虐待予防や再発防止につながる人材育成プログラムとして開発し、高齢者虐待防止法は制裁を与えることを目的とするものではないことを学ぶことにつながった。さらに、ケース教材に埋め込まれた人権教育や身体拘束禁止プログラムが組織マネジメントとして位置づけられる点については、リーダー層の調査対象者においてはその効果がみられた。さらに最終年度には、それまでに行った「高齢者虐待の状況の公表」制度に関する質問紙調査や、「不適切ケア」が起こる背景に関するデータ収集・解析結果を書籍化し、養介護施設従事者等による高齢者虐待防止に資するものとして、研究成果を公表した。

そのための研修方法として、受動的な学びから能動的な学習が有効的であることが、本研究から明らかとなった。今後の課題は、ケースメソッドによる高齢者虐待防止研修を行う実践者養成である。質問紙による全国調査の人権研修部分に関する分析が行われていない点に遅れが生じている。また都道府県による高齢者虐待の状況の公表結果のデータ入力に遅れが生じている、そのために、分析作業まで至っていない状況である。さらに、連携協力者担当部分の海外の人権教育に関する取り組み調査が大きく遅れている。試行のケース教材が、広く養介護施設従事者等によって使われるようになるために、事業所が行いやすい研修にしていきたい。事業所種別を変えて活用できるようになるために、今後は、事業所形態を変えて、本研修プログラムを導入できるように、試行していく予定である。高齢者福祉質問紙による全国調査の人権研修部分に関する分析が行われていない点は、研究代表者が分析を行い、2年目に試行する養介護施設での研修プログラムに反映さながら展開し、実施→修正を繰り返すことによって、養介護施設従事者のニーズとの乖離の少ないプログラム構築を目指していく。都道府県による高齢者虐待の状況の公表結果の分析を行い、養介護施設従事者による高齢者虐待を防止するために理解しておくべき点、養介護施設従事者がわがこととして取り組むことのできる内容を研修プログラムに盛り込み、2年目に養介護施設において研修を実施してみて、養介護施設従事者による評価を得る。評価を踏まえ修正を加え、再度実施し評価を得るということを繰り返し行い、研修プログラム構築を目指していく。海外における人権教育の取り組みに関しては、継続して調べていくが、連携研究者の業務遂行に遅れが生じる場合には、一部計画変更し研究代表者が人権教育に関するプログラムを作成する可能性もある。今年度は研修プログラムの試行を2か所予定していたが、交渉の途中で1か所の協力が得られなくなったことが大きな理由である。その分を次年度に研修を実施し、データ収集する予定である。当初予定していた、2年目実施の研修プログラム実施時の機材購入を、次年度購入へと変更したため。研修プログラム試行に協力してもらえる事業所を検討し、H28年度は3か所ほど実施していく計画である。データを集め、テープ起こし等により、プログラムの改善部分などの検討を行っていきたい。研修プログラム実施に当たり、グループに分けて展開することに変更したため、ビデオカメラ等の機材が2セット必要となった。また、研修を施設を借用して行うため、録画映像を映したり、処理するためにパソコンも必要となった。
大動脈瘤形成における歯周病菌関与の解明

近年、歯周病を始めとする歯科疾患と心疾患や動脈硬化、糖尿病などの慢性疾患との関与が注目されている。本研究では、歯周病菌による大動脈瘤の発生および進展への直接的関与を証明することを目的に、大動脈瘤壁での生菌(“生きた"歯周病菌)の検出と、その生きた歯周病菌による大動脈瘤形成メカニズムの分子レベルでの解析を行ってきた。これまでに大動脈瘤手術患者の大動脈サンプルを用いて実験を行ってきた。生菌の検出のため、3週間の嫌気培養ののち16sRNA領域をPCRで検出し菌を同定した。結果、歯周病菌は検出されず、Staphylococcus属やPropionibacterium acnesが検出された。口腔内細菌が動脈瘤の形成・拡大に関与するという仮説のもとに、発病様式機序の一端を示すことで、心臓血管病の予防に貢献することを目的として行っている研究である。研究の特色としては、生きた口腔内細菌が動脈瘤壁に存在するかを示し、口腔内細菌が動脈瘤形成・拡大に直接的に、かつ深く関係していることを明らかにすることにある。まず第1段階として、大動脈瘤手術を予定した患者20名を対象に、東北大学大学院歯学研究科予防歯科学分野の協力のもと、術前口腔内スクリーニングを行い、歯周病菌の存在、歯周病の重症度評価を行った。対象となった疾患は、上行大動瘤をはじめ弓部、胸部下行、胸腹部大動脈瘤であった。今回は、年齢等を制限せず、疾患の病因としては幅広い大動脈疾患として。次に、第2段階として、手術時に摘出した大動脈瘤壁から、歯周病菌をはじめとする細菌の大動脈瘤壁内局在、および嫌気培養と蛍光免疫染色による“生きた"歯周病菌の検出を行った。嫌気培養は最大3週間の長期培養とした。液体培地に濁りが認められた検体で、細菌の単離を行った。20例中、13例の大動脈瘤患者から菌が同定された。それらの検体から、16SrRNA領域をユニバーサルプライマーを用いて、PCRを実施した。増幅した断片の塩基配列から、細菌を同定した。現在までのところ、Staphylococcus属やPropionibacterium acnesが検出された。大動脈瘤壁内における細菌の局在同定を蛍光免疫染色で試みているが、客観的に評価できる陽性所見が未だ得られておらず、特殊蛍光免疫染色の条件設定を確定させるために、種々の条件下での実験を反復してきた。口腔内細菌が動脈瘤形成・拡大に関与するという仮説のもとに,発病様式機序の一端を明らかにし,心臓血管病の予防に貢献することを目的として行っている研究である.研究の特色としては,生きた口腔内細菌が動脈瘤壁に存在するかを示し,口腔内細菌が動脈瘤形成・拡大に直接的に,かつ深く関係していることを明らかにすることにある.当初は大動脈瘤壁検体を長期の嫌気培養ののち,PCRにて16SrRNAの増幅を検出する方法を試みた.この結果,歯周病菌の検出は無く,Staphylococcus属やPropionibacterium acnesなどの常在菌のみが検出された.過去論文ではStaphylococcus属やPropionibacterium acnesが血管炎などの増悪因子として働くことを報告しているものもあるが,まずは培養中のコンタミネーションの可能性を考え,大動脈検体培養前での菌同定を試みた.これにより,培養前と培養後で検出菌が一致していれば,その菌の存在および活性は信憑性のあるものとなる.計5例の手術検体を凍結保存後PCRを行ったが,培養後PCRと異なり菌量が少ない事からその条件設定に苦慮した.検体の破砕法や増幅条件などを設定し,最終的には細菌の16SrRNA領域を増幅することが可能なった.今後は菌の同定も可能となると考える.今後は,この長期培養前後でのPCR菌同定で検出菌のマッチングを行い,当初の予定通りのサンプル数を集め解析を進めていく予定である.近年、歯周病を始めとする歯科疾患と心疾患や動脈硬化、糖尿病などの慢性疾患との関与が注目されている。心臓血管外科学分野これまでの検体からは、歯周病菌は検出されず、Staphylococcus属やPropionibacterium acnesが検出された。後者は、閉塞性血栓血管炎の原因菌であることが近年発表されており、今回の対象患者における動脈瘤形成と病態悪化に関連している可能性も疑われた。蛍光免疫染色による大動脈壁内における細菌の局在同定を試みたが、蛍光免疫染色の条件設定が確定せず、現在まで試行錯誤している。

本年度の研究では、大動脈瘤の病因に関わらず検体摘出を行い、実験に供与したが、今後は、大動脈解離や炎症性大動脈瘤を除外し、動脈硬化性大動脈瘤に限定したサンプリングを行い、嫌気培養の最適化と安定化を図った上で、検出菌特異的な蛍光免疫染色による大動脈壁内における細菌の局在同定を試みる方針としている。本年度は、蛍光免疫染色による大動脈壁内における細菌の局在同定を試みたが、蛍光免疫染色の条件設定が確定せず、細菌陽性の大動脈壁に対する蛍光免疫染色を次年度に持ち越したため、その費用を繰り越すことになった。今年度は、動脈硬化性大動脈瘤に限定したサンプリングを行い、検出菌特異的な蛍光免疫染色を最適化し、動脈壁内における細菌の蛍光免疫染色による同定を試みる方針としている。またさらに、ラット腹部大動脈瘤モデルへの歯周病菌感染実験と分子機序解明への動物実験も並行して開始する。従って、動物実験のため動物購入費、試薬、DNA microarrayを用いた歯周病菌による大動脈瘤形成の分子機序解明使用されるRNA Amino-allyl MessageAmp aRNA kitの購入費に充当する予定である。
歯科用非貴金属合金および構成元素金属の接着挙動と接着機構の解析

チタンは補綴装置に応用されているが、近年、Ti-6Al-7Nb合金やTi-15Mo-5Zr-3Al合金なども開発され、一部歯科臨床に導入されてきている。しかし、チタン合金の接着に関する系統的な報告は少ないのが現状であった。そこで申請者らは、チタン合金の接着耐久性を改善することを企図した。本研究の結果、チタン合金と構成成分の接着には、疎水性リン酸エステルあるいはホスホン酸を含むプライマー、トリ-n-ブチルホウ素誘導体を重合開始剤とする接着材料等の有効性が示された。近年,純チタンの特徴の一つである生体適合性を損なうことなく,機械的物性を改善すべく,様々なチタン合金が開発されてきている。その結果,Ti-6Al-7Nb合金やTi-15Mo-5Zr-3Al合金など数種類のチタン合金が臨床に応用されてきている。これらの合金は生体に応用されてから日が浅いため,臨床的諸性質の解明が急務である。今回我々は,チタン合金の接着,接合に着目し,系統的な基礎研究を行うことにより,国民に長期間にわたる安定した補綴装置を提供することを目的とする。被着体試料は,Ti-6Al-7Nb合金やTi-15Mo-5Zr-3Al合金を選択し,その構成元素であるアルミニウム,ニオブ,モリブテン,ジルコニウムを使用した。さらに,高純度チタン,貴金属合金,貴金属元素金属を比較対象とした。平成25年度は,比較対象である貴金属合金の臨床成績を報告した。さらには,Ti-6Al-7Nb合金およびTi-15Mo-5Zr-3Al合金の接着には,リン酸エステル系モノマーを含むプライマーの有用性が明らかとなった。また,一部の構成元素には,リン酸エステルの効果が認められないものもあった。近年,チタンの生体適合性を損なうことなく,かつ機械的性質を改善すべく,種々のチタン合金が開発されてきた。その結果,現在ではTi-6Al-7Nb, Ti-15Mo-5Zr-3Alなど,数種のチタン合金が臨床に導入されている。これらの合金は生体に応用されてから日が浅いため,臨床的観点からの諸性質検討が急務である。現状においてはチタン合金の接合,接着技法については,先駆的文献がある程度で,系統的な基礎研究はほとんど行われていない。そこで,本研究はチタン合金の構成成分と接着機能性モノマーの適合性について検証し,接着耐久性を改善することを目的とした。平成24年度はチタン合金,貴金属合金と構成元素がレジンとの接着強さにおよぼす影響について研究を行った。その結果,貴金属合金および構成成分の接着には特定の有機硫黄化合物を含むプライマーの使用が有効であることが明らかになった。一方,非貴金属合金および構成成分の接着には特定のリン酸エステルを含むプライマーの使用が有効であることが明らかになった。機能性モノマーの種類がチタン合金,貴金属合金と構成元素の接着耐久性に及ぼす影響について,系統的な基礎研究を行い,平成26年度は以下の研究成果を得ることができた。Ti-6Al-7Nb合金に関しては,過去に申請者らが機能性モノマーと接着耐久性の関係を報告した。しかし,その後は詳細な検討は行われていない。またTi-6Al-7Nb合金よりも強度を持つとされるβ型Ti-15Mo-5Zr-3Al合金においては,検討すらされていないのが現状である。本研究ではカルボン酸モノマーについて,芳香族と脂肪族の相違を評価し,次に分子内にリンを含むモノマーを使用し,リン酸エステル,ホスホン酸エステルなど,化学種の相違を評価した。その他,チオン,チオールなど,酸以外のモノマーについても評価を行い,官能基の種類と元素金属への接着の関係について考察を展開した。接着材料として本体に機能性モノマーを含まないアクリル系MMA-TBBレジンを使用した。このことにより,プライマーに含まれる機能性モノマーと接着耐久性の関係を鮮明に結論づけられた。被着体,プライマーを組み合せ,実験系を構築した。短期水中浸漬後にせん断接着強さを測定し,比較対照値とした。この後,熱サイクル試験機を用いて試料に水中熱サイクルを負荷し,接着界面の剥離に対する抵抗性,すなわち接着耐久性を評価した。短期水中浸漬後および水中熱サイクル後の結果から,Ti-15Mo-5Zr-3Al合金に対して,リン酸エステルを含有したプライマーの使用が接着耐久性を示し,そのせん断接着強さは,18.2 MPaから19.5 MPaであった。またTi-6Al-7Nb合金およびTi-15Mo-5Zr-3Al合金のMoを除いた構成元素金属に対して,リン酸エステルを含有したプライマーの使用が接着耐久性を示した。医歯薬学本研究において被着体として採用したチタン合金は,Ti-6Al-7Nb合金およびTi-15Mo-5Zr-3Al合金である。

また構成成分であるアルミニウム,ニオブ,モリブテンおよびジルコニウムを使用した。さらに比較対象として,高純度チタン,貴金属合金,貴金属構成元素を用いた。平成25年度は,チタン合金へのリン酸エステル系モノマーの有用性と一部の構成元素のリン酸エステル系モノマーの効果が認められないことが明らかとなってきている。また比較対象である貴金属製補綴装置の長期臨床成績を報告した。本研究で採用するチタン合金はTi-6Al-7Nb合金とTi-15Mo-5Zr-3Al合金であり,構成成分であるアルミニウム,ニオブ,モリブデン,ジルコニウムも使用する。さらに,高純度チタン,貴金属合金,貴金属元素金属を比較対照として使用する。平成24年度はこれら試料の多くを作製することができた。また,接着試料を装着材料で接着する系とオペークレジンおよび前装材料を用いる系に分類したが,試料製作の方法論も確立できた。なお,実際に接着強さを計測するに至った系もあり,平成25年度も研究を継続できる見込である。本項目は接着耐久試験を行うことから,実験施行期間が長い。従って3年間の研究期間を設定している。本年度は,チタン合金のプライマー処理面の化学的解析を行うことにより接着機構を明らかにすることを目的とする。歯科用金属として既に臨床応用されている,Ti,Ti-6Al-7Nb合金および機械的物性を改善したTi-15Mo-5Zr-3Al合金を主たる金属試料とし,さらにその構成元素である,アルミニウム,ニオビウム,モリブテン,ジルコニウムを試料として使用する。金属試料表面の化学的解析は,表面分子の定性および定量分析が可能であるX-ray photoelectron spectroscopyを使用する。金属試料表面のモノマー分子の残留を解析することにより,接着に有効なモノマーが探索できると考えている。本項目の研究は耐久試験を行うことから,実験期間が長い。したがって平成26年度までの研究期間を予定している。さらに,試料が多いため,研究代表者以外の分担者の参画が必須である。研究協力者は当該分野の研究に興味と研究意欲を示しており,協力者の存在が研究の進展に寄与すると思われる。研究に必要な物品費を計画当初よりも安価に購入できたため,次年度使用額が生じた。次年度使用額は,表面解析に関して必要な金属,研磨紙,各種プライマー,アセトン,精密切断用ダイヤモンドブレードといった消耗品が必要である。得られた結果を広く世に発表するため,英文にて論文発表予定であり,英文校正料が必要である。本年度に引き続き,試料材料を中心とした消耗品費の調達に充てる予定である。成果報告に際し,有料で英文校正を受ける場合があり,このための経費も申請した。
脊髄損傷における神経細胞死抑制と骨量減少の予防法の開発

脊髄損傷(以下、脊損)は、その障害は不可逆的で、神経学的機能障害が残存する疾患である。従来よりその病態や治療法について多くの研究がなされている。近年、中枢神経損傷では、実験的ならびに臨床的にも全身低体温療法が、著明な神経細胞死抑制効果を有することが示されている。我々は、脊髄でも同様の神経保護効果が得られるのではないかと考え、ラットの外傷性脊損モデルを使用し、脊損に対する低体温療法の効果を検討する実験を計画した。その結果、低体温は脊損後のアポトーシス細胞死を抑制し、運動機能改善に寄与する可能性を明らかにした。また最近、人を含む成熟哺乳類の中枢神経系でも神経幹(前駆)細胞が存在し、神経再生があることが報告されている。そこで脊損の神経再生、修復のメカニズムを明らかにするために、神経幹細胞のマーカー蛋白であるネスチン発現の免疫組織化学的解析を行った。その結果、1)損傷後にネスチン発現は、上衣細胞から直接発現するものと軟膜下から発現するものがある。2)白質部のネスチン陽性細胞は、長い突起状の構造でGFAPとほぼ完全に共存し、形態的にも胎生期に発現する放射状グリアと一致する。3)脊髄での神経再生、修復に主要な役割を果たす神経幹(前駆)細胞の局在は、軟膜下アストロサイトであると結論した。さらにこの研究を足がかりにし、脊損の再生、修復についての研究を進めた。本研究では、放射状グリア細胞の特異的マーカーである3CB2発現について検討した。その結果は、1)脊髄白質で拡大する3CB2陽性の突起状細胞が軟膜下からはじまる。2)この細胞は2重染色でネスチン、GFAPの両者と共存している。3)中枢神経発生の最も初期段階でのみ出する放射状グリアが、脊損後に再度出現し、やがてオリゴデンドロサイト、アストロサイト、ニューロンなどに分化、増殖している可能性があると結論した。脊髄損傷によって発生した麻痺の改善や、著明な骨量減少を抑制する治療法の開発には、まず損傷脊髄の病態や運動機能改善に関わる要因の基礎的データが必要なため、以下の実験を行った。これまで成熟哺乳類の中枢神経では一度細胞死を来したものは、再生しないことが定説であった。しかし人の脳でも新生ニューロンが存在することや、脳、脊髄組織より神経幹細胞を分離・培養し、至適条件下で継代培養することでニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトに分化することが明らかにされた。しかし脊髄組織内のいかなる部位・細胞が、神経幹(前駆)細胞の性質を有しているのかについては不明な点が多い。そこで神経幹細胞のマーカーで、中間径フィラメント蛋白であるネスチン発現ついて調査した。30g、10分間の圧迫損傷を加えたモデルを使用し、損傷後24時間、1週間、4週間、およびコントロール群とした。主として損傷周辺部の変化を解析する目的で、頭尾側5、10mmを観察部位として、凍結切片を作製し、免疫組織学的に検討した。使用した1次抗体は抗ネスチン抗体(RAT-401)、モノクローナル抗体をアイオワ大学より購入した。その結果は、(1)損傷周辺部脊髄組織において、ネスチンは中心管の上衣細胞と脊髄全周を覆う軟膜周囲から突起状状・樹枝状に発現し,中心管のネスチンは損傷後約1週間で最大となる。(2)軟膜周囲から発現するネスチンは損傷後1周以降で劇的に増大し,4週間後まで増大傾向が続き、コントロール群の約100倍にまで上昇する。

(3)白質部において非常に広範囲に拡大するネスチンが2重染色にてGFAP陽性であった。以上の内容から脊髄白質のネスチンが損傷後の神経再生、修復に関わっており,GFAP陽性で、形態学的にも胎生期で認められる放射状グリア細胞である可能性を予想し、神経幹(前駆)細胞の性質を持つ細胞は、軟膜下アストロサイトであると結論した。脊髄損傷(以下、脊損)は、その障害は不可逆的で、神経学的機能障害が残存する疾患である。従来よりその病態や治療法について多くの研究がなされている。近年、中枢神経損傷では、実験的ならびに臨床的にも全身低体温療法が、著明な神経細胞死抑制効果を有することが示されている。我々は、脊髄でも同様の神経保護効果が得られるのではないかと考え、ラットの外傷性脊損モデルを使用し、脊損に対する低体温療法の効果を検討する実験を計画した。その結果、低体温は脊損後のアポトーシス細胞死を抑制し、運動機能改善に寄与する可能性を明らかにした。また最近、人を含む成熟哺乳類の中枢神経系でも神経幹(前駆)細胞が存在し、神経再生があることが報告されている。そこで脊損の神経再生、修復のメカニズムを明らかにするために、神経幹細胞のマーカー蛋白であるネスチン発現の免疫組織化学的解析を行った。その結果、1)損傷後にネスチン発現は、上衣細胞から直接発現するものと軟膜下から発現するものがある。2)白質部のネスチン陽性細胞は、長い突起状の構造でGFAPとほぼ完全に共存し、形態的にも胎生期に発現する放射状グリアと一致する。3)脊髄での神経再生、修復に主要な役割を果たす神経幹(前駆)細胞の局在は、軟膜下アストロサイトであると結論した。さらにこの研究を足がかりにし、脊損の再生、修復についての研究を進めた。本研究では、放射状グリア細胞の特異的マーカーである3CB2発現について検討した。その結果は、1)脊髄白質で拡大する3CB2陽性の突起状細胞が軟膜下からはじまる。2)この細胞は2重染色でネスチン、GFAPの両者と共存している。3)中枢神経発生の最も初期段階でのみ出現する放射状グリアが、脊損後に再度出現し、やがてオリゴデンドロサイト、アストロサイト、ニューロンなどに分化、増殖している可能性があると結論した。
フラクタルと地震の数理

フラクタルは最近急速に発展しつつある非整数次元の形を取り扱う幾何学であり、破壊、パターン形成、ランダム媒質中の波動電播等の現象を通じて、地震学とも密接に関連している。本研究の目的はフラクタルの最新の知識を地震学に導入すると同時に、地震学固有の問題をフラクタルを専門とする数学者、物理学者に理解してもらい、それによってフラクタル科学の発展と地震学の発展を期待するものである。具体的には、分担者を中心とするいくつかのワーキング・グループを発足させ、グループ毎に問題のレビューと研究を行い、これらの成果をシンポジウムで発表、討論するという形態をとった。昭和62年度においては計3回のシンポジウムを開催した。これらのシンポジウムにおいては、先ず地震学に限らず広く地球科学、天文学、物理学、化学の分野におけるフラクタル並びにカオスの現象を総括し、これらの現象と地震現象との類似点、相違点についての共通の認識を深めた。フラクタルは元来幾何学的な概念であるために、静的な現象を記述するのには威力を発揮する。したがって現象そのものを見る限りにおいては各分野に見られるフラクタル現象には共通点が多い。しかしこのことがそれらの現象を支配している物理、化学的な過程に共通性があるわけではない。そこで本研究の後半では現象の記述だけではなく、ダイナミックな側面にも注意を払うことにした。すなわち、化学反応、流体運動の非平衡非定常現象、岩石などの破壊過程のダイナミックス等が取り上げられた。昭和63年度においては2回のシンポジウムがこの線に沿って開催され、震源の階層性、フラクタル構造中の波動電播、断層の相互作用等が議論された。これらの成果は既に「数理地震学(III)」として公刊されており、63年度の成果は「数理地震学(IV)」として公刊される予定である。本研究ではいくつかのワーキンググループ毎に特定の問題について研究を進めると同時に,計3回,延べ7日間にわたってシンポジウムを開催し,様々な分野における研究成果の統合を行った.シンポジウムでは先ず地震学に限らず広く地球科学,天文学,物理学,化学の分野におけるフラクタル並びにカオスの現象を総招し,これらの現象と地震現象との類似点,相違点についての共通の認識を深めた.フラクタルの概念は元来幾何学的なものであるため,静的な状態を記述するのには威力を発揮する.したがって,現象そのものを見る限り,各分野に見られるフラクタル現象には共通点が多い.しかし,このことがそれらの現象を背後で支配している物理,化学的な過程に共通性があるということにはならない.そこで本研究の後半では,現象の記述だけではなく,それらのダイナミックスにも重点をおくこととし,シンポジウムにおいても化学反応や流体運動の非平衝,非定常現象,岩石や材料の破壊現象のダイナミックス等が取り上げられた.これらの異なるダイナミックスとフラクタル現象がどのように結びつくか,未だ明らかでなく,来年度の研究にまたなければならない.なお,本年度の研究成果の一部は,「数理地震学(3)」として印刷中である.フラクタルは最近急速に発展しつつある非整数次元の形を取り扱う幾何学であり、破壊、パターン形成、ランダム媒質中の波動伝播等の現象を通じて、地震学とも密接に関連している。具体的には、分担者を中心とするいくつかのワーキング・グロープを発足させ、グループ毎に問題のレビューと研究を行い、これらの成果をシンポジウムで発表、討論するという形態をとった。

これらのシンポジウムにおいては、先ず地震学に限らず広く地球科学、天文学、物理学、化学の分野におけるフラクタル並びにカオスの現象を総括し、これらの現象と地震現象との類似点、相違点についての共通の認識を深めた。フラクタルは元来幾何学的な概念であるために、静的な現象を記述するのには威力を発揮する。したがって現象そのものを見る限りにおいては各分野に見られるフラクタル現象には共通点が多い。しかしこのことがそれらの現象を支配している物理、化学的な過程に共通性があるわけではない。そこで本研究の後半では現象の記述だけではなく、ダイナミックな側面にも注意を払うことにした。すなわち、化学反応、流体運動の非平衡、非定常現象、岩石などの破壊過程のダイナミックス等が取り上げられた。昭和63年度においては2回のシンポジウムがこの線に沿って開催され、震源の階層性、フラクタル構造中の波動伝播、断層の相互作用等が議論された。これらの成果は既に「数理地震学(III)」として公刊されており、63年度の成果は「数理地震学(IV)」として公刊される予定である。
アンドロイドを用いた社会関係のモデル化と利用

22年度では,三者間の非言語コミュニケーションを用いた親和的な情報メディアの創出を目的として,病院の診察場面に陪席するアンドロイドを用いた実証実験に取組むと共に,ヒューマノイドロボットを用いたロボット演劇に取組み,アンケートを実施することで演出家による演技指導の中に含まれるロボットの自然な振る舞いについてのルールの抽出に取組んだ.さらに,小型で単純な構造を持つロボットを利用することで,人間がもつ対話に対する印象に与える影響を調査することで三者間でのコミュニケーションの仕組みの理解に取組んだ.これらの技術を支える動作認識機能を利用した動作生成メカニズムとして,視覚や聴覚に基づいた対話への陪席者として自然な自動動作生成法の開発も行った.病院での実証実験では,医師の後方に陪席アンドロイドを設置し,その振る舞いが患者の持つ診察に対する印象にどのような影響を与えるかを調査し,陪席者としてのアンドロイドが患者の笑顔や頷きに合わせてそれらの表情を表出することで,患者の診察に対する印象が向上することを明らかにした.この結果は,以前行った実験と整合性を取ることが可能なものである.また,以前の実験において課題となっていたアンケートの天井効果などの問題も克服した結果となっており,この知見に対する信頼性を向上することができた.ロボット演劇においては,動作生成システムに改良を加え,それを用いて40分の長編演劇である"森の奥"の上映を行った.アンケートにおいては特に共感性に着目した解析を行っており,人間の役者の共感に関わる評価と同様に,自身の共感性の高低によってロボットの共感に関する評価が分かれることが明らかになった.アンドロイドは人間に酷似した見た目,すなわち擬人化しやすい姿を持つため,人間との社会的な関係を構築可能な親和的なメディアとなり得る可能性を持つ.そこで,本研究ではロボットの振る舞いを通してロボットが人間との社会的コミュニケーションを成立させるための非言語コミュニケーション技術を確立するとともに,病院や日常生活などの現実場面において効果を実装することを目指す.本年度は,対話相手としての自然な動作の生成法の開発と,人間の三者間関係の安定性についてのハイダーのバランス理論に基づく振る舞いが社会的関係に与える影響の調査を行った.まず,対話相手としての自然な動作生成には対話相手の動作を正確に認識する必要があるため,画像処理による行動認識法の開発に取り組み,ハッシュ関数を利用した高速で認識率の高い行動認識法を開発した.また,対話中のアンドロイドの自然な視線の制御として,対話中の自然な視線方向の遷移メカニズムを開発し,言葉を発しない陪席者としてのアンドロイドが視線の向きを適切に遷移させることにより,他の会話参加者にアンドロイドがより深く会話を理解しているように感じさせることが可能であることを示した.さらに,三者間の人間関係が構築される課程を調べるために,アンドロイドを含む三者間のアイコンタクトを適切にコントロールすることにより,三者間の社会的関係,他者に対する印象を変化させることができることを示した.ロボットの親和的な振る舞いを生成し,人間との適切な社会的関係を構築するためには非言語コミュニケーションが重要な役割を果たすと考えられるが,このような実験によって得られた知見に基づき,より親和的に振る舞うことができる情報メディアとしてのロボットの開発は今後の課題である.22年度では,三者間の非言語コミュニケーションを用いた親和的な情報メディアの創出を目的として,病院の診察場面に陪席するアンドロイドを用いた実証実験に取組むと共に,ヒューマノイドロボットを用いたロボット演劇に取組み,アンケートを実施することで演出家による演技指導の中に含まれるロボットの自然な振る舞いについてのルールの抽出に取組んだ.さらに,小型で単純な構造を持つロボットを利用することで,人間がもつ対話に対する印象に与える影響を調査することで三者間でのコミュニケーションの仕組みの理解に取組んだ.これらの技術を支える動作認識機能を利用した動作生成メカニズムとして,視覚や聴覚に基づいた対話への陪席者として自然な自動動作生成法の開発も行った.病院での実証実験では,医師の後方に陪席アンドロイドを設置し,その振る舞いが患者の持つ診察に対する印象にどのような影響を与えるかを調査し,陪席者としてのアンドロイドが患者の笑顔や頷きに合わせてそれらの表情を表出することで,患者の診察に対する印象が向上することを明らかにした.この結果は,以前行った実験と整合性を取ることが可能なものである.また,以前の実験において課題となっていたアンケートの天井効果などの問題も克服した結果となっており,この知見に対する信頼性を向上することができた.ロボット演劇においては,動作生成システムに改良を加え,それを用いて40分の長編演劇である"森の奥"の上映を行った.アンケートにおいては特に共感性に着目した解析を行っており,人間の役者の共感に関わる評価と同様に,自身の共感性の高低によってロボットの共感に関する評価が分かれることが明らかになった.
NKT細胞を標的とした潰瘍性大腸炎新規治療法の開発

本研究は申請者らが独自に研究を展開してきたCD1d分子を介したNKT細胞の機能調節に注目し、潰瘍性大腸炎の病態における免疫学的影響と新規治療標的としての可能性について着目している。その結果、本研究では当該研究期間において主に以下のような成果が得られた。1)抗CD1d抗体を用いた免疫沈降による生化学的解析結果からは、腸上皮細胞においてCD1dとMTPは互いに会合していること、そして細胞表面のCD1dの発現量が著しく低下していることが示唆された。2) MODE-Kを用いた実験におけるMTP特異的阻害剤添加や特異的siRNAの導入によって、もしくは腸上皮特異的MTP欠損マウスにおいてMTP発現は抑制されていることがmRNAレベルおよび蛋白質レベルで確認され、このとき共焦点顕微鏡下では細胞表面に発現するCD1dが減少し小胞体付近の核近傍などの細胞内に限局することが観察された。3)腸上皮特異的MTP欠損マウスにNKT細胞誘導性の実験腸炎を誘発したとき、それが著しく軽快することが臨床的、また病理組織学的に示唆された。これらの研究結果はMTPが小胞体におけるCD1dの脂質化と、その後の細胞内膜輸送に深く関与する事実、そしてMTPの発現調節が最終的にNKT細胞の機能を調節し得る可能性を暗示するものと思われる。さらにこの分子が炎症性腸疾患の病態においてその治療標的になりうることが示唆され、今後の研究成果が期待されるものと思われる。その結果、本研究では当該研究期間に以下のような成果が得られた。1)マウス腸上皮細胞株MODE-Kを用いた実験では、MTPの阻害剤による機能抑制によって細胞表面に発現するCD1dが減少し、小胞体付近の核近傍などの細胞内に限局することが観察された。2)またMTP阻害剤を投与したマウスにおいて、特に重篤な副作用を呈する傾向は認められず、骨髄、脾臓、末梢リンパ節や腸管粘膜局所におけるT細胞、B細胞などの一般の免疫担当細胞に大きな変化を誘導しないことが確認された。3)さらに抗CD1d抗体を用いた免疫沈降による生化学的解析結果からは、腸上皮細胞においてCD1dとMTPは互いに会合していることが示唆された。これらの研究結果はMTPが小胞体におけるCD1dの脂質化と、その後の細胞内膜輸送に深く関与する事実と、NKT細胞の機能を調節し得る可能性を暗示するものと思われる。1)マウス腸上皮細胞株MODE-Kを用いた実験では、MTP特異的siRNAの導入によってMTPの発現抑制が誘導されることがmRNAレベルおよび蛋白質レベルで確認された。2)そしてこのとき共焦点顕微鏡下で観察すると、細胞表面に発現するCD1dが減少し小胞体付近の核近傍などの細胞内に限局することが、MTP阻害剤による実験と同様に観察された。3)またsiRNAの導入によるMTPの発現抑制によって、MODE-K細胞のMHCクラスII分子の発現レベル、そしてその局在は影響されないことが確認された。4)さらに抗CD1d抗体を用いた免疫沈降による生化学的解析結果からは、腸上皮細胞においてCD1dとMTPは互いに会合していること、そして細胞表面のCD1dの発現量が著しく低下していることが示唆された。

これらの研究結果はMTPが小胞体におけるCD1dの脂質化と、その後の細胞内膜輸送に深く関与する事実と、NKT細胞の機能を調節し得る可能性を暗示するものと思われる。さらにこの分子が炎症性腸疾患の病態においてその治療標的になりうることが示唆され、今後の研究成果が期待されるものと思われる。本研究は申請者らが独自に研究を展開してきたCD1d分子を介したNKT細胞の機能調節に注目し、潰瘍性大腸炎の病態における免疫学的影響と新規治療標的としての可能性について着目している。その結果、本研究では当該研究期間に以下のような成果が得られた。1)Blumberg教授の協力によって腸上皮特異的MTP欠損マウスの作製に成功した。このマウスにおいて大腸上皮特異的にMTPの発現抑制が誘導されることがmRNAレベルおよび蛋白質レベルで確認された。2)そしてこのマウスの腸管上皮を共焦点顕微鏡下で観察すると、細胞表面に発現するCD1dが減少し小胞体付近の核近傍などの細胞内に限局することが、in vitroにおける実験と同様に観察された。3)またこのマウスの腸管上皮におけるMTPの発現抑制によって、細胞のMHCクラスII分子の発現レベル、そしてその局在は影響されないことが確認された。4)さらにNKT細胞誘導性の実験腸炎を誘発したとき、腸上皮細胞においてMTPが欠損するとそれが著しく軽快することが臨床的、また病理組織学的に示唆された。これらの研究結果はMTPが小胞体におけるCD1dの脂質化と、その後の細胞内膜輸送に深く関与する事実、そしてMTPの発現調節が最終的にNKT細胞の機能を調節し得る可能性を暗示するものと思われる。
HIV構造蛋白質Gagの機能制御機構の解析

HIV構造蛋白質Gagは、ウイルス複製環全体に関わる重要な蛋白質であるにも関わらず、その詳細な機能調節機構は不明である。本研究では、複雑なGagの挙動を反映した独自のアッセイ系を用い、Gagを機能不全に導く蛋白質を探索し、宿主によるGag機能制御機構やヒトのもつ生体防御機構について解明する。また、Gagは他のウイルス蛋白質に比べ変異許容度が低いため、Gagを標的薬に対する耐性ウイルス出現リスクも相対的に低いと予想されている。そこで、これらの生細胞アッセイ系を用いてGagを機能不全に導く化合物を探索し、Gag標的薬の有用性を検証する。
慢性閉塞性肺疾患の運動療法と炎症制御および酸化・窒素化ストレスに関する検討

COPD患者への呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)は、呼吸機能は改善しなかったが、運動耐容能を有意に増大させ、酸化ストレスを有意に軽減させた。一方、窒素化ストレスに変化はなく、測定した炎症性サイトカイン(TNF-α, IL-1, IL-6,レプチン)は、いずれも呼吸リハとは関連しなかった。さらに、閉塞性障害の重症群では、運動が酸化ストレスを増大させる可能性が示唆された。上記より、COPD患者への呼吸リハは、運動耐容能を改善し、酸化ストレスを軽減することが示唆された。しかしながら、運動強度によっては、酸化ストレスを増大させ、尿中8-OH-dGがその指標となる可能性が示唆された。【目的・方法】本研究は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)における包括的呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)の効果・意義を従来の運動生理学的な解析に、酸化ストレスおよび窒素化ストレスに関連する生体バイオマーカーの解析を加えることにより、全身性炎症性疾患としてのCOPDへの呼吸リハの効果・意義を明らかにすることを目的としている。対象は、前年度より増加して、安定期COPD患者14名である。内訳は、閉塞性換気障害でstage II 1名、stage III 7名、stage IV 6名で、平均年齢は66.7歳であった。リハビリ前およびリハビリ後(1012週後)に、呼吸機能検査、6分間歩行試験(6MWD)を実施し、また酸化ストレス・マーカーとして過酸化脂質(TBARS)を、さらに窒素化ストレス・マーカーとしてニトロ化チロシン(NT)を測定・評価した。運動療法は、リラクゼーション、ストレッチ、呼吸法、20分歩行(6MWDの70%に歩行速度を調整)、上肢・下肢の筋力トレーニングなどからなる。【結果・考察】呼吸機能検査では、肺活量、努力肺活量、1秒量、%予測1秒量に有意な変化は見られなかった。一方、6MWDは、(リハ前)269.9mから(リハ後)320.3mと平均で約50m伸び、有意に歩行距離が伸びた。さらに、血清TBARSは、(リハ前)4.75nmol/mlから(リハ後)3.83nmol/mlと有意に軽減していた。一方、血清NTは、リハ前後でそれぞれ14.1 nmol/mlと12.5 nmol/mlであり、有意な変化は見られなかった。したがって、COPD患者への包括的呼吸リハビリテーションは、呼吸機能の改善なしに運動耐容能を改善し、さらに酸化ストレスを軽減することが示唆された。しかし、今回の検討では、酸化・窒素化ストレスの標的となる生体分子の相違により、その影響が異なる可能性が推測された。【目的・方法】本研究の目的は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)における呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)の効果を、酸化・窒素化ストレスおよび炎症関連分子を解析することにより、全身性炎症性疾患としてのCOPDへの呼吸リハの効果・意義を明らかにすることである。対象は、安定期COPD患者14名で、平均年齢は66.7歳。呼吸リハは、歩行訓練(6MWDの70%)などの運動療法が主体である。これまでの検討では、呼吸リハは、呼吸機能検査では有意な変化を示さなかったが、6MWDは269.9mから320.3mと平均で約50mと有意に改善し、同時に、血清TBARSは、4.75±0.37(mean±SE)nmol/mlからリハ後には3.83±0.33nmol/mlと酸化ストレスも有意に軽減した。本年度は、炎症性サイトカインとしてIL-6, TNF-α,IL-1、栄養と炎症に関連する分子としてレプチンを測定・検討した。【結果・考察】IL-6は、運動で増加することが知られているサイトカインであり、リハ前後でそれぞれ2.54±0.71pg/mlと3.92±1.48pg/mlで増加しているように思われたが、統計的には有意差はなかった。なお、TNF-αとIL-1は多くの検体で測定感度以下であった。また、COPDに認められる栄養障害との関連が示唆されるレプチンは、好中球性炎症を惹起することも知られており、運動によるこの経路の活性化を検討したが、リハ前後でそれぞれ3.46±0.57ng/mlと3.55±0.42ng/mlで有意差はなかった。したがって、これまでの検討と併せて、COPD患者への呼吸リハは、運動耐容能を改善し、酸化ストレスを軽減するとともに、今回用いた運動プログラムでは、炎症性サイトカインなどの炎症を増強する分子への影響は認めず、炎症の観点からも有効なプログラムであることが示唆された。【目的・方法】

本研究は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)における包括的呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)の効果・意義を従来の運動生理学的な解析に、酸化ストレスおよび窒素化ストレスに関連する生体バイオマーカーの解析を加えることにより、全身性炎症性疾患としてのCOPDへの呼吸リハの効果・意義を明らかにすることを目的としている。本年度の対象は、安定期COPD患者で、これまでに呼吸リハ・プログラムに参加した8名の男性で、平均年齢は65.9歳であった。リハ前およびリハ後(1012週後)に、呼吸機能検査、6分間歩行試験(6MWD)および2種類の酸化ストレス・マーカー(1.過酸化脂質(TBARS)および2.酸化DNA (8-OH-deoxyGuanosine, 8-OH-dG))を測定・評価した。運動療法は、リラクゼーション、ストレッチ、呼吸法、歩行訓練、上肢・下肢の筋力トレーニングなどからなる。【結果・考察】呼吸機能検査では、肺活量、努力肺活量、1秒量、%予測1秒量などのパラメーターに有意な変化は見られなかった。一方、6MWDは、(リハ前)254.9mから(リハ後)304.1mと平均で約50m伸び、有意に歩行距離が伸びた。さらに、血清TBARSは、(リハ前)5.12nmol/mlから(リハ後)4.13nmol/mlと有意に低下した。また、同時に測定した尿中8-OH-dG(対Crea比)は、リハ前後でそれぞれ14.8と16.8であり、有意な変化は見られなかった。COPD患者への呼吸リハは、呼吸機能の改善なしに運動耐容能を改善するとともに酸化ストレスを軽減することが示唆された。しかしながら、酸化ストレスの標的となる生体内分子あるいは測定試料の相違によって、運動に対する動態が異なる可能性が推測された。呼吸リハビリテーションの導入数が若干予定より少ないが、比較検討するための症例数は確保できる見通しである。包括的呼吸リハビリテーションを導入し、その評価をするにあたっては一人の患者さまに平均6か月くらい掛かります。今回は、昨年の震災の影響で、導入された患者数がまだ少ないため、解析結果が信頼のあるデータとなるように今後症例数を十分に増やす必要があります。包括的呼吸リハビリテーションを積極的に継続し、リハビリテーションの効果を次年度も今年度同様に酸化・窒素化ストレスの面から追及する。とくに次年度は、今年度の結果を踏まえて、効果を重症度別に評価できる症例数に達した時点で、酸化・窒素化ストレスに関連する炎症性物質(サイトカインなど)や抗炎症性物質を検討する予定である。今後も包括的呼吸リハビリテーションを積極的に推進し、リハビリテーションの効果を次年度も今年度同様に酸化ストレスの面から追及するとともに、次年度は窒素化ストレスの面からも追及するべく、準備を進めている。これら、酸化ストレスおよび窒素化ストレスを明らかにすることにより、関連する炎症性物質(サイトカインなど)や抗炎症性物質を予測し、探索する予定である。COPD安定期および包括的呼吸リハビリテーション導入前後の酸化ストレス・マーカー(過酸化脂質、酸化DNA)、窒素化ストレス・マーカー(ニトロ化チロシン)および酸化DNAを測定する。また、抗酸化酵素・物質(superoxide dismutase (SOD), glutathione peroxidase (GPX), catalase (CAT)、グルタチオンなど)をELISA法用いて、さらに金属イオンの還元能力を指標とした抗酸化能および酸化ストレスの測定装置(Fras4)を用いて測定検討する。