hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ICTを利活用した高齢透析患者の非透析日における運動療法システムの構築

高齢透析患者の運動療法をおこなうため、運動メニューを検討した。運動器具には仰臥位用負荷量可変式エルゴメータ(昭和電機社製)を用いて、主治医の指示のもと実施することとした。また、運動することへの意欲を増すことが継続にもつながることから、運動することでの報酬を検討中である。そのような器具を開発するとしたら、時間と費用が発生するため、検討している。システムの評価内容として、システムの操作性、利便性、効率性を評価することとした。また、対象者の身体的な評価指標には、生活の質(KDQOL-SFTM)と、心理状態について不安および抑うつ尺度(Hospital Anxiety and Depression Scale :以下、HADS)、腎機能、尿蛋白、血圧で評価をすることとした。システム内容に留まり、システムの構築までできなかった。今年度は、検討した内容についての運動療法プロトタイプシステム(基本的な機能だけを部分的に実証したシステム)の支援項目を設計する。さらに施設間の情報交換・連携が図れるようWebを利用した医療情報の送受信実験システムを構築する。その設計・構築の妥当性と信頼性を図るため、まずは研究者間で評価をおこない、さらに構築したシステム内容について、透析医から評価を受ける。次に操作性については、ウェブユーザビリティ評価スケール(WUS)で評価する。また、運動することでの報酬について引き続き検討していく。前年度、システム構築に至らなかったため、その費用の支出が今年度の繰越金となった。
日常生活下の身体活動と心拍変動情報に基づく高齢者のフレイルティの定量化手法の開発

本研究は、日常生活下における24時間ホルター心電図計測により取得される心拍変動および身体加速度の大規模データベース(約10万件)を用いて、フレイルの新たな定量化手法の開発を行うことを目的に実施された。身体活動量の年齢・性別・地域・季節依存性を明らかにし、身体活動に影響を与える要因に基づく「身体活動年齢」を定義し、フレイルとの関連を検討した。さらに睡眠・覚醒判別アルゴリズム開発に基づく睡眠疫学的知見を得るとともに、深層学習による日常生活動作分類を行った。これらは、多角的なフレイルの評価指標として有用であると考えられる。本研究では、フレイルティを生体機能の恒常性維持機構の破綻現象として捉え、それを定量的・客観的に評価する手法を開発することを目的とする。具体的には、ホルター心電図計により取得される心拍変動と身体加速度の超大規模データベース(高齢者を中心とするデータ>10万件)を用いて、活動低下や行動様式の変容、自律神経機能変調、心機能低下等の生体機能変化の定量化指標を導出し、それらの網羅的・統合的検討により、フレイルティの新規定量化手法の開発を行う。H27年度は、身体加速度データから日常生活下でのエネルギー消費量、睡眠時間等の日常生活行動指標の抽出方法の検討を行い、加齢に伴う変化についての知見を得た。また、ホルター心電図計を用いた擬似的運動負荷試験方法の開発を行った。具体的には、孤立した微細運動(無動から単発的な活動を起こし、また無動となる動作パターン)イベントが生じた際の心拍応答を評価する手法である。今後、開発手法の妥当性の検証が必要である。ホルター心電図計のデータ約10万件が活用できる体制が整っている。また、生体機能変化の定量化に繋がる解析手法の開発が順調である。H28年度は、加速度データからの睡眠覚醒判定において、国際的にも医学的妥当性が認められているアクチグラフ(米国AMI社)とホルター心電図計との同時計測を行い、胸部加速度データからアクチグラフと同程度の精度で睡眠覚醒判定が可能なアルゴリズムを開発した。これにより、睡眠時間、睡眠潜時、睡眠効率、睡眠時の覚醒回数などを大規模加速度データベースから抽出し、加齢に伴う変化や地域性、性別差についての基礎的知見を得た。所属機関建物の耐震工事のために、約1年間、別の建物への研究室の移転を強いられた。移転後の建物では十分な実験スペースが確保できなかった上、実験機器等のセットアップ等を再度実施する必要性が生じた。H29年度は、3軸体幹加速度データからの日常生活行動の分類に関する研究を実施した。3軸体幹加速度データを重力加速度成分と身体活動量成分とに分解を行い、それぞれ姿勢および消費エネルギーとの関連を評価した。基本統計量や時間周波数領域の指標など既報の行動分類に有効な統計量を網羅的に調査し、それらを含む数百種類の特徴量ベクトルから機械学習によるメタレベルでの行動分類を行い、sedentary behavior、歩行/走行、睡眠・覚醒などデータ駆動型で日常生活の動作をカテゴリ化する手法の開発を行った。開発に際し、歩行、走行、座位、階段昇降、仰臥位・横臥位・腹臥位、およびそれらの姿勢遷移などのビデオモニタリングを行い、機械学習により分類されたクラスについて検討を行った。生体機能変化の定量化指標の開発を継続するとともに、その妥当性の検証を実施する。検証は、本年度構築したビデオ計測システムを用いて行う。また、機械学習やクラスタリン解析等を用いてフレイルティの統合的定量化指標の開発を行う。生体機能変化の定量化指標の開発を継続するとともに、その妥当性の検証と得られた結果の生理・医学的、地政学的解釈を行う。ビデオ計測システムを用いて行動推定アルゴリズムの開発を行う。その際、ディープランニングなどの機械学習やクラスタリン手法等を用いる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ガンダーラ彫刻に見られる来世観

この学会発表では、昨年度のイタリア調査によって得た資料を用いて、新出のガンダーラ仏教彫刻に表現された、イルカを双肩に担ぐトリートーン像の起源と、そのガンダーラ仏教彫刻における変遷を考察し、これまで誰も考察していないガンダーラ仏教彫刻のトリートーン像の意義を明らかにした。この研究発表の内容については、学会の研究報告集(proceedings)を英文論文にまとめ、投稿し受理された。また、日本語でもまとめ、雑誌『佛教藝術』340号に掲載される予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。【研究目的】本研究の目的は、ガンダーラの仏教美術(前2世紀後4世紀)に見られるトリートーンなどの一見では仏教と関連があるか否かわからない図像が、実は上座部系の部派仏教徒の生天思想(三十三天など死後天界に再生する来世観)をギリシア、ヘレニズム、ローマの葬礼美術の図像を借用して描写したものであることを実証することである。【研究方法】上記の研究目的を達成するために、エトルスク美術(前32世紀)及びローマ美術の石棺の図像データが極めて不十分である事に気づいたので考察を行った。石棺には、死後の世界に関係深いギリシア神話のトーリトーンが頻繁に描写されている。一方、ガンダーラの仏塔階段の装飾にその図像が用いられているのでそれらの図像学的考察を行った。【研究成果】11月中旬から11月下旬まで、イタリアにおいて調査を行った。ローマでは、ヴィラ・ジュリア・エトルスク博物館やバチカン博物館、ローマ国立博物館などを巡り、さらに近郊のタルクィニアまで行き、博物館を訪れ、作品の写真撮影を行った。また、オスティアの遺跡に行き、トリートーンやイクティオケンタウロスのような海獣を表現したモザイクの写真撮影を行った。ナポリでは、考古学博物館、エルコラーノ、ポンペイなどの遺跡を訪れた。特に、エルコラーノ遺跡ではトリートーンのモザイクの写真撮影を行うことができた。また、フィレンツェでは考古学博物館に行き、エトルリアの墳墓の復元や、トリートーンを表現した浮彫の調査、写真撮影を行った。そして、これらの写真を用いて、3月初旬に早稲田大学美術史学会の春季例会において口頭発表を行った。昨年度、イタリアの諸博物館や遺跡において調査を実施できただけでなく、その成果を早稲田大学美術史学会の春季例会において発表できたため。ストックホルムの学会については、既に発表が内定済みであり、成果を出すことが可能なので、研究計画の変更や問題点は特にない。
常温酸素化還流装置を用いた死体分割肝移植の臨床応用への研究

当初の研究目的である新たな肝分割プロトコールを考案することを目標に研究を行った。ます常温酸素化灌流の適切な保存条件の検索として常温酸素化灌流における酸素運搬体の必要性について検討し、酸素運搬体を配合した方がグラフト保存効果が高いことが示唆された。そこで、この常温酸素化灌流装置を用いて、脳死ドナーブタモデルを用いた常温酸素化灌流装置による分割肝移植法について検討を行った。その結果、現在臨床で行われている冷保存を用いた分割肝移植法に比較して、常温酸素化灌流装置を用いた方がグラフト保存効果が高いことが示唆された。この技術により脳死ドナーグラフト不足が解消されることが期待される。当初の研究計画では平成27年度に行う予定であった、ブタによる常温酸素化灌流装置を用いた分割肝移植実験を平成26年度に先行して行った。実験の方法は、ドナーブタよりグラフト肝を摘出し、その保存において1冷保存群(従来法)2常温酸素化灌流装置群の2群に分け、100分の保存を行った。またその保存中に肝分割を施行した。保存後はレシピエントブタの右腎臓を摘出し、異所性肝移植を行い、移植後12時間の保存実験を行った。そして以下の結果が得られた。・移植後12時間の生存実験において、肝逸脱酵素は常温酸素化灌流装置群で低く抑えられている傾向があった。・灌流・保存後の病理では冷保存群でやや類洞の拡張が見られた。また免疫染色では冷保存群でTNFαの上昇がみられた。・移植12時間後の病理では冷保存群で肝細胞の脱落が見られた。以上の結果よりグラフト肝への障害が大きい分割肝移植において常温酸素化灌流装置は、グラフト肝のviabilityを保ち、虚血再灌流障害を軽減することにより、その有用性が示唆された。しかし、異所性肝移植の手術侵襲が強く、レシピエントブタの循環動態が安定しなかったため、5日間の生存実験は施行することが困難であり、循環動態不良による結果の不安定性を考慮し、移植後12時間の保存実験とした。現在は灌流装置における適切な還流条件の検索として、酸素運搬体の必要性の有無について検討している。当初の研究目的である、新たな肝分割プロトコールを考案することを目標に実験を行った。まず、常温酸素化灌流の適切な保存条件の検索として、常温酸素化灌流における酸素運搬体の必要性について検討した。ドナーブタから肝を摘出し、酸素運搬体としてドナーブタ血を10%配合するモデルと、酸素運搬体を配合しないモデルを準備し、12時間の常温酸素化灌流を行った。結果は酸素運搬体を配合しないモデルに比較して酸素運搬体を配合したモデルでは、グラフト肝の浮腫が軽減されており、また灌流液中の肝逸脱酵素の上昇が抑えられ、さらに胆汁産生も認め、酸素運搬体の必要性を示唆する所見が得られた。さらにその灌流中のアミノ酸を分析し、常温酸素化灌流においてもアミノ酸代謝が行われていることを示唆する所見が得られた。それをもとに、脳死ドナーブタモデルを用いた常温酸素化灌流装置による分割肝移植法について検討を行った。脳死ドナーを想定したブタモデルを用い、上記で使用した常温酸素化灌流装置を用いて常温酸素化灌流保存し、保存中に肝分割を施行した。そして保存後レシピエントブタに異所性肝移植を施行し、その移植後の変化について検討した。また、対照群は、現在臨床で行われている冷保存を用いて同様に分割した。その結果、脳死分割肝移植を想定したモデルにおいても常温酸素化灌流装置を用いて保存した方が、冷保存に比較して、そのグラフト保存効果が高いことが示された。この技術を臨床応用することにより、脳死肝移植における分割肝移植が増加し、脳死ドナーグラフト不足を解消する一助になることが期待される。上記の通り、実験を遂行している。当初の予定を一部前後して実験を行っているが、現在、灌流装置における適切な還流条件の検索として、酸素運搬体の必要性の有無について具体的な実験方法について修正し計画している。肝移植灌流装置における適切な還流条件の検索として、酸素運搬体の必要性の有無について具体的な実験方法について修正し計画している。また、先に得られた結果について論文作成し、発表していく。端数次年度使用予定
網膜色素上皮細胞に対する網膜内在性増殖因子の解析

ウシ網膜(300眼)をホモジェナイズ後遠心し、その上清をウシ網膜抽出液として用いた。このウシ網膜抽出液には強い増殖活性があり、高濃度では胎生ニワトリ網膜色素細胞の形態変化を誘発する効果が認められた。増殖因子精製のために、これをまず硫安塩析にて粗分画・濃縮した。35-50%硫安分画を、分子ふるいクロマトグラフィー(Sephadex G-100)にて分画し、分子量約20kD65kDの大きさの物質を含む分画を次の段階に用いた。これを更に、DEAE-Sephadex A-25によるイオン交換クロマトグラフィー及びハイドロキシルアパタイトカラムクロマトグラフィーにて蛋白質の精製を試みた。前者にては約0.30.5MNaClにて、後者は約0.40.5MNaCl(pH7.40)にて溶出した分画に最も強い増殖活性が認められた。各段階にての増殖効果は、胎生6日目のニワトリ胚より得た網膜色素上皮細胞を培養し、対象細胞として判定した。順調に精製は進んだが、各段階におけるカラムへの吸着などによる因子量の減少や、その効果判定のために培養という長時間を要する手技を用いるために生ずる、経時的な増殖活性低下のために、これ以上の精製が困難となってしまった。現在、上記の4つの段階において、SDS-PAGEにて約10種類の蛋白質まで精製が行われている。その分子量は約15kD25kDであった。今後更なる精製を加えるためには、リソースカラムなどの中性条件下において高分離が可能な逆相高速液体クロマトグラフィーを用いる必要があると考えられる。
グローバル化にともなうアジア系女性の人種認識・表象の再編成

消費社会のグローバル化が活発なアジアにおいて、アジア系女性をめぐる人種認識・表象の再編成を明らかにすることを目的として研究を実施した。調査の結果、国家間関係やナショナリズムが人種認識のプロセスに影響を与えていること、また日本におけるフィリピン女性については、消費文化のなかで表象の変化の兆しがみられると同時に、地域社会のなかでの対面的な社会関係を通じてフィリピン女性にたいする認識が変わる可能性が明らかになった。本研究は、グローバル化にともなう消費社会が展開されているアジアにおいて、アジア系女性をめぐる人種認識・表象がどのように再編成されているのかを考察する。具体的には、人びとの日常生活、とりわけ消費局面における人種認識のプロセスを考察することによって、グローバリゼーションにともなうアジア系女性内部での差異化・序列化の論理と過程を明らかにすることを目指している。二年目である本年度は、初年度の探索的な調査研究を踏まえ、研究目的を達成するために対象の具体化および調査項目について見直しを行った上で実施した。第一に、日本におけるアジア系女性の人種認識を見るためには、アジア系という一般化された形式ではなく、エスニシティ/民族ごとに認識されている実態があることから、日本での研究対象としていた者のうち日本人を韓国ポピュラーカルチャー消費者に限定した。韓国ポピュラーカルチャーはアジア系カルチャーのなかでも最も消費の広がりを見せており、また日韓関係という政治的緊張関係が、文化消費や人種認識の差異化や序列に与える影響をみるのに適しているからである。この観点から日本人および在日韓国人女性の消費者32名に聞き取り調査を行った。第二に、在日フィリピン女性についての認識・表象については、消費文化にくわえ、対面的な関係においてはより直接的な影響を与えていると思われるエスニック・グループの活動も考察の対象を広げて調査を行った。これらを通じて、前者についてはグローバル化のなかでも国家間関係やナショナリズムが人種認識のプロセスに影響を与えていることが明らかになった。後者については消費文化のなかで表象の変化の兆しがみられると同時に、地域社会のなかでの対面的な社会関係を通じてフィリピン女性の認識や表象が変わる可能性が明らかになった。具体的には、以下の2つの問いを明らかにする。(1)人びとの日常生活における他者や自己にかんする人種認識のプロセス、化粧品の消費実践に着目することで、「アジア系女性」内部の差異化と序列化がいかに構築されているのかを考察する。(2)人びとの人種認識に影響を与えるものとして消費文化における人種表象に着目する。すなわち化粧品の広告分析を通じ、グローバル化にともなうアジア系女性の表象の差異と変容を考察する。以上のように、日常生活における人種認識のプロセスおよび化粧品の消費実践、化粧品の広告戦略を考察することを通じ、グローバリゼーションにともなうアジア系女性内部での差異化・序列化の論理と過程を明らかにする。初年度である本年度は、関連文献の収集分析をつうじて本研究の問題設定をより明確化すると同時に、日常生活・化粧品消費の場における人種認識について日本およびシンガポールで調査を行った。具体的には、シンガポールにおいて、主にフィリピン人移住女性および現地在住日本人女性を対象にした聞き取り調査、化粧品企業の広告・資料収集などを行った。また日本ではアジア系女性の美をめぐるイメージが、主に韓国ポピュラー・カルチャーやコスメに大きく関係する形で構築されていることにかんがみ、韓国コスメのブロガー・消費者に聞き取り調査を行った。さらに、資生堂企業資料館や国立国会図書館等で、アジアにおける化粧品企業、特に美白商品の展開についての資料収集を行った。本研究は、グローバル化にともなう消費社会の展開が目覚ましいアジアにおいて、アジア系女性をめぐる人種認識・表象がどのように再編成されているのかを考察するものである。具体的には、人びとの日常生活、とりわけ消費局面における人種認識のプロセスを考察することによって、グローバリゼーションにともなうアジア系女性内部での差異化および序列化の論理と過程を明らかにすることを目指している。本年度は、前年度に引き続き調査を継続するとともに研究成果の発表を行った。前者については、シンガポールにて現地におけるアジア系女性の人種表象について調査を行った。具体的には、現地ファッション誌に掲載されている日系化粧品広告に着目し、アジア系女性がどのように表象されているか、またその変化を年代的に考察するためのデータを得た。そこでは、2000年代に入るころからアジア系女性と「美白」を関係づけた商品戦略が開始されていること、そのなかで生物学的な差異にもとづくアジア系女性についてのイメージや言説が創り出されていることが明らかになった。後者の研究成果の発表については、二年目に行った在日フィリピン人調査の部分を中心に、国際学会で二度の発表を行なうと同時に、これまでの研究成果の一部を含む英語論文を執筆した。また上記シンガポールでの現地調査のさいに、世代によってアジア内の国家・社会・文化にたいする親近感が異なるという新たな知見を得た。この知見をより深めるために、計画を一年延長し、補充調査を実施することにした。本研究は、グローバル化にともなう消費社会が展開されているアジアにおいて、アジア系女性をめぐる人種認識・表象がどのように再編成されているのかを考察するものである。具体的には、人びとの日常生活における他者や自己にかんする人種認識のプロセスに着目することで、グローバル化にともなう「アジア系女性」内部の差異化と序列化がいかに構築されているのかを考察する。

本年度は、前年度におけるシンガポールでの現地調査で生じた新たな知見をより深めるために調査計画を延長し、補充調査を実施した。現地ではシンガポール女性にインタビューを中心に、有益なデータを得ることができた。また日本国内におけるフィリピン女性の研究については、学会シンポジウムで招待報告を行うとともに、複数の論文を執筆するなど研究成果の発表に努めた。消費社会のグローバル化が活発なアジアにおいて、アジア系女性をめぐる人種認識・表象の再編成を明らかにすることを目的として研究を実施した。調査の結果、国家間関係やナショナリズムが人種認識のプロセスに影響を与えていること、また日本におけるフィリピン女性については、消費文化のなかで表象の変化の兆しがみられると同時に、地域社会のなかでの対面的な社会関係を通じてフィリピン女性にたいする認識が変わる可能性が明らかになった。本年度は、前年度に実施できなかったシンガポール調査を行うことができた。また国内調査の在日フィリピン人を対象にした部分では、学会発表を行った。一方で、シンガポール調査では新たな知見を深めるための補充調査が必要となり、研究計画を一年延長することとした。また調査成果の論文執筆が遅れていることもあり、達成度はやや遅れていると言わざるを得ない。社会学シンガポールにおける補充調査を実施すると同時に、研究成果を論文として発表する予定である。初年度の調査研究を踏まえて研究計画の見直しを行ったこと、また聞き取りについて調査対象者を集めるに時間を要したことで、初年度の遅れを挽回できなかった。ただし国内調査については、聞き取り調査として十分な人数を確保でき、また参与観察も実施できた点でほぼ完了した。一方で、シンガポールでの調査を実施できず、また成果の発表を行えなかった点で計画より遅れていると言わざるを得ない。新しい研究課題に着手した初年度だったため、関連文献の収集分析にやや時間を要した。また日本におけるインタビュー対象者の最初の設定が曖昧だったため、その限定に時間を要した。しかし研究をすすめながら、それらの課題は克服し得たので、今後は計画を予定通り実施することが可能である。平成26年度に、シンガポール現地調査を実施した。その際に、世代によってアジア内の国家にたいする親近感が異なるという新たな知見を得、研究計画にけるインタビュー対象者を変更したため、未使用額が生じた。研究発表が遅れているためその部分に重点をおいてすすめる。またシンガポールでの調査を完了させる。初年度の研究をすすめる過程で、日本におけるアジア系女性の美のイメージの構築に、韓国ポピュラー・カルチャーおよび韓国コスメの消費が大きな影響を与えていることがわかった。
地域ケアシステムにおける介護家族の参加基盤の形成に関する研究-市民参画型調査・研究を通して-

2年間の最終年次にあたる本年、研究代表者は初年度における長崎市内のケース検討(社福長崎県ボランティア協会との協働による)の延長上で、比較対象に県内の離島地域を選び、〈長崎市-対馬・厳原町厳原-対馬・厳原町豆つ〉の3地域比較で構成される比較調査を行った。ここから地域ケアにおける、家族・地域・社会の再編に伴い新たな社会的責任基盤となりうる中間組織を展望する上での知見を得ようとした。厳原町豆つは、介護における家族・地域・社会的支援の関係の再構築を考えるに興味深い「余間」制度をもつ地域である。当地域の高齢者は慣習的に母屋と同敷地内にある隠居部屋(余間)に住むが、余間での高齢者の自立生活は子世代が余間を見守る気遣いによってなりたつだけに、子世代の生活・労働様式の多様化に伴う家庭の福祉力が低下する一方、社会サービスに対する強い抵抗感が残る現在、自立を強いられつつ実際には援助からとりのこされる高齢者を生み出す結果となっていることが多い。また厳原町中心部は他地域とのアクセスのよさや旧城下意識ゆえに生活基盤充実への住民ニーズの顕在化が難しい地域である。3回の調査においては地域の民家に滞在し地域事情の把握に努めるとともに、地域のデイセンターの全面的協力を得て情報提供および活動参加による利用者・スタッフとの交流から参画型調査を心がけた。本研究の比較調査において、(1)役割意識と現実のズレを受容する困難の共通、(2)地域性に左右される高齢者の自立へのハードルの多様性と最適判断の必要性、(3)日常生活の延長上における総合的な福祉・医療・学習情報拠点の必要性、が明らかになった。いわば、個人の小さなニーズがすくい取りがたい状況が広がる中で、問題を臨機応変にとらえ社会化する総合的な地域運営の拠点が必要になってきているといえる。2年間の初年度にあたる本年、研究代表者は行政委託と民間の立場からホームヘルプサービス派遣にとりくんでいる長崎県ボランティア協会との協働により、長崎市内における在宅介護ケースを検討し、ケース評価のシートを作成した。その際重視したのは、要介護の状態を判断する基準を、現場で自立支援にあたってきたNPOの見地、いわば生活のプロの視点と研究側の視点を重ね合わせたところから考察することであった。本年度の作業は、まず、問題性の高いと見られるケースについて訪問およびデータ整理するところからはじめた。これまでにも在宅介護の現場では、スタッフの実際のかかわりを通して訪問ケースについての知見が積み重ねられてきたはずだが、その知見をスタッフの交代や代替も見越して組織全体で継続的に共有し検討に資するに値するデータ化を、福祉的視点による固有のものとしてどれだけなされてきたかは疑わしい。平成12年度の公的介護保険の開始に伴って要介護認定が導入され、ここではじめて、統一的基準が登場することになる。今年度の調査において得られた重要な知見は、要介護者の状態の現状維持だけでなく「自立」にむけた判断のためには、要介護者および家族の過去にさかのぼる問題の整理が必要であること、しかしその整理にあたっては、ある一瞬における判断では不十分であり、要介護家庭と継続的にかかわってきた者によって、生活史の段階的把握とその記録が必要だということである。その際、医学的視点中心のデータと、その他の生活史的記録という、観点の異なる基準をどのように整理しシート化するかが論点となった。さらに、より客観的評価とは、当事者である要介護者や介護家族が、どの程度社会に状況を開示するかにかかわっており、そこに当事者の「参画」の実質的意味が生じるといえる。
内湾・河口域におけるリンの生態学的制御に関する基礎研究

生物にとって利用可能と思われる海底堆積物中の無機態リンの存在状態についてはほとんど明らかにされていない。そこで本年度は、まず生物生産過程へ移行する潜在的可能性を有する堆積物中の無機態リンの形態別定量法について検討した。生物生産過程へ移行しやすいリンはAl,CaあるいはFeと結合している部分にあると考えられる。そこで、土壌中の無機態リンの代表的な形態別定量法であるChang & Jackson法と関谷法を用いて(1)個々の標準化合物、(2)3種類の標準化合物の混合物、(3)堆積物、(4)個々の標準化合物を添加した堆積物、及び(5)3種類の標準化合物の混合物を添加した堆積物を分析し、それらの結果について比較検討した。なお、標準化合物としてAlPO_4・2H_2O、3Ca_3(PO_4)_2・Ca(OH)_2およびFePO_4を用いた。東京湾表層堆積物について両形態別定量法を適用した結果、分画法の違いによって抽出されるリンの総量並びに各分画のリン量に大きな差のあることが分かった。また、堆積物に標準化合物の混合物を添加した場合の回収率について、関谷法はChang & Jackson法に比べAlーP分画で検出されるリン量の割合が異常に高く(448%)、FeーPおよびCaーP分画での値は小さかった(3461%)。標準化合物あるいは標準化合物を添加した堆積物を用いた他の実験においても、関谷法はChang & Jackson法に比べ、回収率が100%から大きくかけ離れ、化合物の分離も悪かった。これらのことから、海底堆積物中の無機態リンの形態別定量のためにはChang & Jackson法を改良して用いることが適当と判断された。そこで、Chang & Jackson法に抽出液のpHを変えることにより、各種標準化合物に対して妥当性の高い回収率が得られるよう、条件を検討中である。今後、種々の形態のリン化合物を用いて検討を重ね、形態別定量法を確立する予定である。
日本理科教材史年表(1868〜1999年)の作成についての研究

本研究は,「日本理科教材史年表(18681999年)」を実際に試作し,その完成度を高める方法を検討したものである。その理科教材史年表は,理科教材研究の蓄積と成果とを検討しなおすための基礎資料となる。1).年表は,6つの欄で構成した。(1)社会・教育一般.(2)初等科学教育(小学校科学教育).(3)中等科学教育.(4)科学教育一般.(5)科学啓蒙・読み物.(6)科学技術と科学の専門教育の欄である。2).また,各1年を見開き2ぺージとした。各年に,6000文字を使用した。毎年同じスペースを取ることによって,理科教育研究の盛衰を見られるようにした。平成9年度は,理科教育関連事項を,「社会・教育一般/初等科学教育/中等科学教育/科学教育一般/科学啓蒙・読み物/科学技術と専門教育」の6つの欄に分けた「日本理科教材史年表」を完成させるために,同時代史を含む19681997年の「日本理科教材史同時代史年表」(1年見開き2ページ,7000文字)を試作し,その完成度を見積もり,各欄の記載方法を検討した。(1)理科教育関連事項は,永田の理科教育史研究で収集した文献・事項を中心にして大枠を作成して,該当する年の『国会図書館蔵書目録』やブックページ刊行会編『ブックページ(本の年鑑)』などと対照して補足,「社会・教育一般」や「科学と専門教育」は,岩波書店編集部『近代日本総合年表』,朝日新聞社編『朝日年鑑』などで補足したものである。(2)試作した年表の1980年1990年分の理科教育文献を,主な大学や学術情報センターの文献検索と対照して補足してみると,各年ともに,10%を大きく超えて補足できることはないことが分かった。つまり,同年表の理科教育文献の網羅度は,8090%に及ぶ可能性が大きいことが分かった。(3)「科学教育一般」欄や「科学啓蒙・読み物」欄は,文献を網羅的にあげると,予定した欄を大幅に超えることが分かった。前者は150%,後者は220%にまで達する年が出る。そこで,当初計画した「記載方法を検討してできるだけ網羅する」のは不可能であることが判明。文献を取拾・選択する方法を検討中だが,各年の文字数をあげることも必要になるかもしれない。(4)雑誌論文のピックアップは,理科教育史の同時代史研究が少ないために,一定した選択方法が確率できないことが分かった。時代を反映する特集のピックアップに変えた方が良いと判断するにいたった。(1)昨年度に作成した1968年以降の作業用年表に,多少の補足・訂正を加えて,コピー版『日本理科教材史同時代史年表(1968年1997年)』(全61ページ)として30部複写・製本した。それを,理科教育史研究者を中心に送り,多くの研究者に脱落事項・不備などを指摘していただき,助言をうることができた。(2)その結果,理科教育文献については,当初見込んだ完成度よりも低いことが分かった。それは,公的な図書館で保有している理科教育関係文献が,予想以上に脱落していることにも原因があることが判明した。文献収集の頻度を当初の見込みよりも高める必要がある。(3)平成9年度に作成した本研究における年表の「凡例」にしたがって,第二次大戦前の網羅的年表の作業用版を作成することができた。板倉聖宣・永田英治『理科教育史資料』(1987年)の「年表」の第二次大戦前部分を作成し直し,欠落した事項を調査・記入して作成した。国立国会図書館と東京書籍教科書図書館とに所蔵されている理科教育文献が,理科教育史の専門家に既知の文献の78割に相当すると見込んで作業を行ったが,それを裏付ける方法が,未確定のままとなった。来年度の研究ても,引き続き検討する課題としたい。平成11年度科学研究費補助金実績報告(1)昨年度に作成した「18681945年(第二次世界対戦まで)」の「日本理科教材史年表」を種々の理科教育史研究と照合して,完成度をみつもった。各年度ともに理科教育文献の補てん数は,平均して2,3点を超え,予想よりやや完成度が低いことがわかった。その度合を高める方法を検討したが,本研究で作成した年表以上に完成度をあげるには,他の理科教育史研究者との連携をとりながら文献調査・収集を続けること以外に特別な方法がないことが分かった。(2)また,第二次大戦後1967年の年表を平成9年度に作成した凡例にしたがって作成した。

第二次大戦直後の理科教育史研究は,近年かなり進展していて,先行する『理科教育史資料』の年表にかなりの補てんを加えることになった。(3) 1968年以後第二次大戦までの年表,および第二次大戦後1967年の年表,1968年以後の「同時代史年表」をつなげて『日本理科教材史年表(18681997年)』を作成した。
プラスミド複製開始蛋白mRNAの動的機能構造とアンチセンスRNAによる発現制御

標的RNA(センスRNA)上の相補的な塩基配列に結合し、その機能発現を阻害するアンチセンスRNAの機能は、RNAの高次構造とその変化をともなうRNAの動的機能の一つに数えられよう.ColE2群プラスミドDNA複製系では,必須複製開始蛋白質(Rep)の発現が,そのmRNAに対するアンチセンスRNA(RNAI)により,転写後の段階で調節されている.本年度の成果:1)Rep蛋白質の翻訳開始に関与する上流配列と下流配列を同定するため,開始コドンの上流と下流の領域に新しい欠失変異や部位指定の塩基置換を導入することを試みたが,プラスミドの回収が極端に悪く,さらに予期せね挿入,欠失をもつものばかりで目的の変異を得ることができなかった.この領域が複雑な2次高次構造を形成するRNAをコードするためと考えられ,このようなDNA領域に簡便変異を導入する条件を確立すること重要である.2)ColE8においてrep-RNAI領域の遺伝子量を変化させた時のRep蛋白質発現量が遺伝子量に比例しており,RNAIによる調節の機能がcisの構造でも低下していること,Rep蛋白質mRNAとRNAIとの結合は正常に起こることが明らかとなった.このプラスミドにおいてRNAIによる調節に欠陥のある段階をかなり絞り込むことができた.3)Rep蛋白質の発現,RNAIの阻害活性に影響を与える宿主大腸菌因子の検索を試みた.他の系でアンチセンスRNAの作用に直接,間接の関与が証明あるいは推定されているRNaseE,ポリA合成(付加)酵素,ポリヌクレオチドホスホリラーゼの遺伝子に変異をもつ大腸菌へのColE2プラスミドの形質転換効率は野性型に比べてかなり低いが,保持菌中でのプラスミドDNA複製には特に異常は見られなかった.現在,プラスミドコピー数,Rep蛋白質発現量,Rep蛋白質mRNAとRNAIのレベルを調べている.標的RNA(センスRNA)上の相補的な塩基配列に結合し、その機能発現を阻害するアンチセンスRNAの機能は、RNAの高次構造とその変化をともなうRNAの動的機能の一つに数えられよう.ColE2群プラスミドDNA複製系では,必須複製開始蛋白質(Rep)の発現が,そのmRNAに対するアンチセンスRNA(RNAI)により,転写後の段階で調節されている.本年度の成果:1)Rep蛋白質の翻訳開始に関与する上流配列と下流配列を同定するため,開始コドンの上流と下流の領域に新しい欠失変異や部位指定の塩基置換を導入することを試みたが,プラスミドの回収が極端に悪く,さらに予期せね挿入,欠失をもつものばかりで目的の変異を得ることができなかった.この領域が複雑な2次高次構造を形成するRNAをコードするためと考えられ,このようなDNA領域に簡便変異を導入する条件を確立すること重要である.2)ColE8においてrep-RNAI領域の遺伝子量を変化させた時のRep蛋白質発現量が遺伝子量に比例しており,RNAIによる調節の機能がcisの構造でも低下していること,Rep蛋白質mRNAとRNAIとの結合は正常に起こることが明らかとなった.このプラスミドにおいてRNAIによる調節に欠陥のある段階をかなり絞り込むことができた.3)Rep蛋白質の発現,RNAIの阻害活性に影響を与える宿主大腸菌因子の検索を試みた.他の系でアンチセンスRNAの作用に直接,間接の関与が証明あるいは推定されているRNaseE,ポリA合成(付加)酵素,ポリヌクレオチドホスホリラーゼの遺伝子に変異をもつ大腸菌へのColE2プラスミドの形質転換効率は野性型に比べてかなり低いが,保持菌中でのプラスミドDNA複製には特に異常は見られなかった.現在,プラスミドコピー数,Rep蛋白質発現量,Rep蛋白質mRNAとRNAIのレベルを調べている.
酵素電極界面電子移動メカニズムの解明

生体内電子移動(ET)反応における触媒としての酸化還元酵素の中には,電子供与体あるいは受容体として電極を選択できるものが存在する.このように,生体内ET触媒と電気化学系を直接組み合わせたものを直接電子移動(DET)型酵素電極反応と呼ぶ.本研究では,DET反応性が非常に高い酢酸菌由来のフルクトース脱水素酵素(FDH)を研究対象とし,本酵素の特性評価を行った.主な研究実績は以下の二点である.1.界面活性剤によるFDHのDET反応阻害機構の解明DET反応は電極上に酵素が吸着することで進行する.膜酵素であるFDHは可溶化のために界面活性剤を必要とする。しかしながら,界面活性剤はFDHの電極への吸着を阻害する可能性があった.そこで,金電極上に自己組織化単分子膜を形成させ,親水的または疎水的雰囲気な電極表面を構築した.FDHのDET反応を指標とし,親水・疎水両電極での界面活性剤の影響を調べ,電極上での界面活性剤の吸着形態を推察した.FdhCのみの単独発現系を構築し,それに成功した.精製を行った結果FdhCは凝集し多量体となっている可能性が示唆された.また,以前構築したFdhSLを用いたin vitro条件下でのFDHの再構築を試みた.実際に,FdhCとFdhSLを混合すると,化学量論的にFdhSL:FdhC = 1:1で非常に強く結合することを明らかにした.また,両者の結合により,電極活性が復元することも確認した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒストン修飾脱制御による幹細胞老化機構の解明とその機能維持による抗加齢療法の試み

UTXはX染色体特異的遺伝子であり、ヒストンH3の27番目のリジン残基(H3K27)を脱メチル化する。我々はUTX欠損マウスを作製し、UTXの欠失は造血幹細胞を老化に誘導することを見出した。この申請では、様々な組織においてUTXを欠損させ、UTX欠失と組織幹細胞老化の分子機構について解明を行う。また、UTX機能維持による老化の遅延・回復について検討し、さらにY染色体上のUTX相補体であるUTY欠失マウスも作製し、男女による老化感受性の違いについても探索を行う。得られた結果は、ヒストン修飾因子を介した老化制御機構に新たな知見をもたらすと共に、新たな抗加齢療法の発展に貢献すると期待される。
なぜ舌下免疫療法は有効なのか？－マウスモデルでの免疫学的解析－

舌下免疫療法の有用性とその機序を検討するため、Ovalbumin(OVA)とスギ花粉を抗原とした鼻症状の評価が可能なマウスアレルギー性鼻炎モデルを作成した。OVAならびにスギ花粉アレルゲンのT細胞エピトープを遺伝子導入したスギ花粉治療米を舌下投与したマウスでは、くしゃみ、鼻かきの回数は有意に減少した。血清中のアレルゲン特異的IgE価も低下した。頸部リンパ節のリンパ球におけるIL-10 mRNAの発現は有意に上昇し、IL-10の産生量も有意に増加していた。以上より、舌下免疫療法は頸部リンパ節のリンパ球における制御性T細胞のIL-10の産生能を亢進し、アレルギー反応を制御することが示唆された。アレルギー性鼻炎に対する舌下免疫療法の有用性とその機序を明らかにするため、卵白アルブミン(OVA)を抗原に用いたアレルギー性鼻炎のモデルマウスにおいて、抗原提示細胞および制御性T細胞の機能・動態について解析を行った。全身感作前におけるOVAの舌下投与群では、対照群に比べ、鼻粘膜局所感作の際の反応相での鼻症状(くしゃみや鼻掻き)が有意に抑制された。OVAを舌下投与したマウスにおいては、血清中のOVA特異的IgE抗体価が、対照群に比べ、有意に低下していた。同時に頸部リンパ節由来のリンパ球からのTh2サイトカイン産生が有意に抑制された。これらのリンパ節ではflow cytometryによるCD4+CD25+Foxp3+T細胞数の増加は認めないものの、本細胞群のmRNAレベルでのIL-10特異的な遺伝子発現の増強が認められた。2マウススギ花粉症モデルでのスギ花粉症治療米の舌下投与の有効性とその機序に関する検討:マウスのスギ花粉抗原に対するT細胞エピトープである3C7Cを用いて用量設定試験を行った。花粉症モデルの全身感作前に、3C7Cでは、200mg/ml,100mg/mlの濃度で4μlの1週間間隔で3回の舌下投与を行い、スギ花粉抗原の鼻粘膜局所投与による反応相でのくしゃみ、鼻掻きなどの鼻症状発現の抑制効果が認められたが、50mg/mlの濃度では抑制効果を認めず、舌下投与におけるT細胞エピトープの容量依存性を確認した。さらに治療米を投与したマウスでは、血清中のスギ花粉特異的IgEが対照群に比べ、有意に低下していた。コレラトキシンβサブユニット(CTB)を結合したCTB-Crpの舌下投与の場合は、通常のT細胞エピトープを用いる場合より10分の1の濃度(10mg/ml)で、鼻症状の抑制効果が認められた。以上の結果より、舌下免疫療法の有効性とその機序を証明し得た。舌下免疫療法の有用性とその機序を検討するため、Ovalbumin(OVA)を抗原とした鼻症状の評価が可能なマウスアレルギー性鼻炎モデルを作成した。舌下免疫療法は、全身感作の前にOVAを週に1回、3週間舌下投与して行った。最終局所感作終了後、くしゃみ、鼻かきの回数をカウントし、臨床症状の評価を行った。舌下免疫療法を全身感作の前に施行したマウスでは、くしゃみ、鼻かきの回数は有意に減少した。血清中のOVA特異的IgE価も低下した。しかし、Foxp3の発現は、非舌下免疫療法群、および舌下免疫療法群に差は認められなかった。以上より、舌下免疫療法は頸部リンパ節のリンパ球における制御性T細胞のIL-10の産生能を亢進し、アレルギー性免疫応答を抑制することが示唆された。農水省生物資源研究所の高岩文雄氏より供与を受けたマウス用スギ花粉症治療米を用いて、上記のスギ花粉症マウスモデルでの経口免疫療法あるいは舌下免疫療法の有効性の検討を着手した。方法:Balb/cマウスを用いて、スギ花粉抽出物で全身感作を行う前に、2種類(3C7Cと99-3C)の治療米をは経口投与もしくは舌下投与する実験系を組み、誘導相における経口免疫療法と舌下免疫療法の有効性を検討した。点鼻局所投与後の観察項目としては、臨床症状としては、くしゃみ、鼻掻きをカウントした。その結果、2種類の治療米を舌下投与した群のマウスでは、経口投与の群と同様に、誘導相でのくしゃみや鼻掻きの回数が有意に低下した。さらに、Glu-3Crpにcholera toxin Beta-subunit(CTB)を結合したマウス用スギ花粉症治療米を用いて、CTBを結合していない米との間で、経口免疫あるいは舌下免疫療法の有効性を比較検討した。CTBを結合することにより、経口あるいは舌下で使用する治療米の濃度を少なくすることができることが証明された。

以上より、舌下免疫療法は頸部リンパ節のリンパ球における制御性T細胞のIL-10の産生能を亢進し、アレルギー反応を制御することが示唆された。(1)アレルギー性鼻炎に対する舌下免疫療法の有用性とその機序を明らかにするため、アレルギー性鼻炎のモデルマウスにおいて、抗原提示細胞および制御性T細胞の機能・動態について解析を行った。OVA舌下投与群では、頸部リンパ節由来のリンパ球からのTh2サイトカイン産生が有意に抑制された。これらのリンパ節では、flow cytometryによるCD4+CD25+ T細胞数の増加は認めないものの、本細胞群のmRNAレベルでのFoxp3およびIL-10特異的な遺伝子発現の増強が認められた。さらに頸部のリンパ節から制御性T細胞を採取し、in vitroにおけるOVA特異的effectorT細胞のTh2型サイトカイン産生の抑制効果を検討したが、舌下免疫を行った群の細胞では有意の抑制効果を認めた。さらに制御性T細胞の誘導に関係する樹状細胞の役割を検討するため、OVAとCCL19/CCL21プラスミドの同時投与による抑制効果についても検討し、マウス脾臓のCD4陽性T細胞からのTh2型サイトカイン(IL-5)産生の抑制効果の増強を認めた。(2)マウススギ花粉症モデルでのスギ花粉症治療米の舌下投与の有効性とその機序に関する検討:マウスのスギ花粉抗原に対するT細胞エピトープである3C7Cと99-3Cを用いて行った。その際、舌下投与における必要な投与量について、200mgの投与量で投与効果の有無を検討し、3C7C、99-3CのいずれのT細胞エピトープを用いても舌下投与の鼻症状の抑制効果が認められることを確認した。さらに治療米を投与したマウスでは、血清中のスギ花粉特異的IgEが対照群に比べ、有意に低下し、頸部のリンパ節におけるTh2型サイトカイン産生が抑制される傾向にあった。今年度の目標であった、スギ花粉症治療米の舌下投与による鼻症状の抑制効果について、容量依存性を確認することができた。CTBを結合したT細胞エピトープを用いて、より少量のスギ花粉症治療米の舌下投与で、鼻症状の発現を抑制することができた。さらに、OVAを用いた実験系において、鼻症状を顕著に発現させることに成功し、抑制効果のメカニズムの解析に拍車がかかった。23年度に計画した研究について、OVAをアレルゲンに用いたマウスモデルでの検討では、制御性T細胞のin vitroでの検討は十分にできたが、樹状細胞に関する検討では、十分な解析ができなかった。ケモカインであるCCL19とCCL21に欠損を認めるpltマウスの取得、飼育に遅れを生じた。スギ花粉症マウスモデルでの検討については、十分な成果を得ることができた。その概要は下記のとうりである。(1)スギ花粉をアレルゲンとしたマウスアレルギー性鼻炎モデルの作製:Day0とDay7にスギ花粉抽出物とAlumをBalb/cマウスに腹腔内投与して感作を成立させ、Day14に血清を採取してELISA法にてスギ花粉特異的抗体価を測定した。Day21から28まで、スギ花粉抽出物の点鼻を行い、マウススギ花粉症モデルを作製した。最終点鼻直後より2分間もしくは5分間の鼻かきとくしゃみの回数を測定し、鼻粘膜組織を採取して組織学的検討を行なった。最その結果、生理食塩水を点鼻したマウスでは鼻かきやくしゃみが惹起されなかったが、スギ花粉抽出物を点鼻したマウスでは、有意の回数の鼻かきやくしゃみが惹起された。鼻粘膜組織では、正常のマウスと比較し、上皮内あるいは上皮下の粘膜固有層に著明な好酸球浸潤を認めた。
誘導ラマン散乱を用いた生体の画像化に関する研究

生体など光を強く散乱する媒質の画像情報を得るためには、散乱光と画像情報を持った微弱光の分離が必要である。本研究では、これらの信号がpsオーダーの僅かな時間差を持って媒質を通過してくる性質を利用して、画像情報部分を時間ゲート機能を持った光増幅器を用いて選択的に増幅し取り出すこを研究の目的とした。本年度は、Ba(NO_3)_2結晶中での誘導ラマン散乱過程を利用して時間ゲート光増幅器を開発した。時間幅、50psの励起パルスを利用することにより50psの時間ゲートとともに、最大、10^9の増幅率を得た。この増幅率は、光電子増倍管に匹敵する増幅率であり、特殊な光検出器を利用することなく微弱な光を検出するために必要なレベルまで光増幅が可能であることを示している。次に、この増幅器によって2次元の画像情報の増幅を試みたところ、10^8までの増幅率が得られることがわかった。これら基礎実験をもとに本増副器を散乱物質を透過した散乱光から画像情報を取り出すための基礎実験を行った。散乱媒質として、インターリピッド溶液を用いた。プローブ光としてはNd : YAGレーザーの第二高調波をラマン変換したストークス光(563nm)として用いた。その結果、10^<-9>程度の減衰率を持つ溶媒を通過した散乱光から画像情報を取り出すことに成功した。なお、本研究は本年米国にて開かれる国際会議CLEO'97の招待講演に選出されている。
戦中・戦後における帝国議会の再検討

本年度は昨年度収集した史料の分析と先行研究の検討を引き続き行った。昭和期の貴族院は、有力政治家の一次史料が乏しく、これまで先行研究では十分な検討が行われてこなかったが、近年利用の便が図られた「南弘日記」(国立公文書館蔵)や国立国会図書館憲政資料室に所蔵される議会官僚(小林次郎、寺光忠など)の私文書、議会事務局の刊行物や各種公文書などを調査、検討することで、上述の研究状況を解決できる見込みが立った。本研究の中心となる昭和期の貴族院の分析は進捗したので、来年度はそれをもとにした論文を投稿し、成果の公表を図っていく。また、昨年度の報告書でも述べたが、昭和期の貴族院、議会政治の運用やそれをめぐる言説を理解するには、当該期の分析のみならず、帝国議会開設から続く近代日本の議会政治のあり方を改めて射程に入れることが必要である。本年度も上述の作業と並行してこの点に関する作業を行い、論文や国内外での学会報告など成果を公表する機会を得た。その中でも特筆すべき成果は次の通りである。『貴族院議長・徳川家達と明治立憲制』(吉田書店、2018年10月)、“Inherited Leadership: The Chairman of the House of Peers in Modern Japan"をAssociation for Asian Studies 2019Annual Conference in Denver、「帝国議会における国務大臣施政方針演説の定着過程」(戦前戦後・比較政治史研究フォーラム/現代政治過程研究フォーラム2018年度春季研究会)、(討論者)「国際環境下の明治ー「明治150年」の研究成果から考える“明治史"ー」(青山学院大学第38回史学会大会)、寺内正毅関係文書研究会編『寺内正毅関係文書』第1巻(東京大学出版会、2019年2月)。研究成果の発表については予定より遅れた部分があるものの、史料調査と分析については順調に進んでいる。順調に研究は進んでいるので、最終年度は論文として投稿し、成果を公表する。(1)史料調査状況本年度は戦中・戦時下の議会運営とそれを支える議会官僚の動向を分析するため、国立国会図書館憲政資料室所蔵「寺光忠関係文書」、「近藤英明関係文書」、議会官僚・政治家である河井弥八の史料(掛川市教育委員会所蔵「河井家文書」)の分析も行った。また、德川宗家第18代当主・恒孝氏が所蔵している「德川宗家文書」のうち、近現代に関する史料を整理に着手した。ただし、所蔵者の意向もあり当該史料の全面的な公開までは暫くの時間を要するが、これらの史料が研究に利用されることとなれば貴族院や議会政治研究は著しく進捗することが期待できる。(2)研究状況上記の史料をもとに、1930年代の議会政治の検討に着手したところ、当該期の政治家や社会があるべき帝国議会をどのように捉えているか、あるいはいつの時期の姿に戻るべきと考えていたかを改めて分析する必要に迫られた。そこで、当初の計画を修正し、より広範囲にわたる時期の帝国議会の分析を開始した。その中で着目したのが明治憲法第42条である。この規定は帝国議会の会期を3ヶ月と定め、会期延長、停会を行う際には勅命が必要としたものである。すなわち、各内閣が自由に会期日程を左右することはできず、効率的な法案成立を目指した議会運営の工夫が求められる一方、議会側、とりわけ解散のない貴族院にとっては議事を遷延させるなどコントロールすることで内閣や衆議院に強いプレッシャーを与えることが論理上可能だった。このような明治憲法の枠組みのもと、貴族院議長・近衛篤麿による議会指導と第四次伊藤博文内閣、第一次桂太郎内閣との関係を分析した(「貴族院議長・近衛篤麿と貴衆両院関係の岐路」)。また貴衆両院を視野にいれた研究として、会期日程と内閣・議会の協議・妥協の場に着目し、いわゆる桂園内閣期にその政治文化が定着し、それゆえ本会議が形骸化していく過程を示した(「桂園時代」)。研究計画に若干の修正を施したが、それは史料を調査した結果、本課題を遂行するうえでより重要な論点を発見することができたからである。『貴族院議長・徳川家達と明治立憲制』(吉田書店、2018年10月)、“Inherited Leadership: The Chairman of the House of Peers in Modern Japan"をAssociation for Asian Studies 2019

Annual Conference in Denver、「帝国議会における国務大臣施政方針演説の定着過程」(戦前戦後・比較政治史研究フォーラム/現代政治過程研究フォーラム2018年度春季研究会)、(討論者)「国際環境下の明治ー「明治150年」の研究成果から考える“明治史"ー」(青山学院大学第38回史学会大会)、寺内正毅関係文書研究会編『寺内正毅関係文書』第1巻(東京大学出版会、2019年2月)。研究成果の発表については予定より遅れた部分があるものの、史料調査と分析については順調に進んでいる。次年度は当初の計画通り、今年度調査した史料をベースに、193040年代の議会政治の変遷とその中における「第二院」貴族院の位置付けを分析する。その成果は随時口頭報告や論文として発表していく。順調に研究は進んでいるので、最終年度は論文として投稿し、成果を公表する。
超低体温低流量体外循環における脳微小循環動態の研究:拍動流および定常流の比較検討

1.今回補助の実体顕微鏡、カラーカメラ装置一式により、脳微小循環動態が鮮明に観察し得た。2.人工心肺により20°c以下とし、低流量体外循環を行うと、定常流ではPlasma Skimmingを伴うSludgingが発生し、2時間後には、20μ以下の動静脈数の著しい減少(虚脱)と残存血管径の増大が観察され、静脈系では流方向反転が観察された。3.一方、拍動流群では以上の変化(PlasmaSkimming、Sludging、細小動静脈虚脱、血管径の変化)は軽度かつ可逆的であり、超低体温低流量体外循環における拍動流の優位性が証明された。4.知見の明確化のため、60分循環停止の実験を加えた。Sludgingは逆に少ないが、細静脈(15-30μ)血管径の変化が著明であった。これは、細小動静脈虚脱とともにNorwoodの言うNo-reflow現象を直視下に証明したものである。5.以上は国内外で未発表の全く新たな知見であり、"Brain microcirculatory disturbance during and after ischemia"と命名し発表する予定である。昭和60年度文部省特定研究で得られた脳組織ガス分圧上の知見は昭和61年、63年日本胸部外科学会総会で発表し、Journalof Thoracic and Cardiovascular Surgery誌に掲載予定(1989 March)である。本研究ではそのテーマを発展し直視下に明らかにした。超低体温低流量体外循環における拍動流の必要性を訴え、また研究手法上も新たな方法論を拓くものとして、昭和63年10月第41回日本胸部外科学会総会にてその成果を「超低体温体外循環における脳微小循環動態の直視下観察」として発表した。6.今後生化学的知見の明確化と一層の画像の明瞭化のため若干の追加実験を予定している。更に発展せしめ、脳組織細胞内pHの動態を明らかにすべく次の研究を計画している。1.今回試用中の実体顕微鏡及びカラーテレビ装置一式により,脳微小循環動態が毛細血管レベルまで鮮明に観察しうることが判明した.2.人工心肺により20°C以下の超低体温とし,低流量体外循環を行うと,定常流に於いては約1時間後より15-30μの静脈系にSludgingが発生し, 2時間後には,毛細血管レベルを含む全動静脈に於いて10-20%の血管径の増大が観察された.一方,拍動流群の実験に於いてはSludgingや動静脈径の変化も見られず,超低体温低流量体外循環における拍動流の優位性が微小循環の面からも証明された.3.以上の知見の明確化のため, 60分循環停止の実験を加えた.循環停止直後は血液のSludgingはむしろ見られず,血管径の増大が著明であった.特に,細小動静脈(15-30μ)において,約50%に及ぶ管径増大が見られた.5.昭和60年度文部省特定研究で得られた脳組織ガス分圧上の知見は既に昭和61年日本胸部外科学会総会会長推薦演題として発表し, Journalof Thoracic Cardio-vascular Surgery誌上に於いて質疑応答を加えて掲載の予定である.本研究はそのテーマを発展し直視下に明らかにするものであり,超低体温低流量体外循環における拍動流の優位性が決定的に証明されることとなろう.また研究手法上も胸部外科一体外循環の分野で新たな方法論を拓くものである.