hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭蓋骨縫合部の成長発育とメカニカルストレスに対するシグナル伝達機構の解析

ラット頭蓋骨の正中矢状縫合部に伸張力を加えることにより、縫合部に存在する骨芽細胞様細胞において、IGF-IのmRNA発現とタンパク産生が増加し、IGF-I受容体のmRNA発現も増加することを確認した。さらに、メカニカルストレスにより産生されるIGF-Iのオートクリン、またはパラクリン作用が、骨芽細胞様細胞の増殖活性に影響を与えることをin vitroにて示唆した。そこで、IGF-Iの骨代謝に与える影響をin vivoにて検討するため、IGF-I遺伝子を形質導入したCHO細胞をヌードマウスの頭頂骨骨膜上に移植し、IGF-I遺伝子の発現増加が頭頂骨表面に添加性の類骨を増加させるとともに、その周囲に存在する骨芽細胞はアルカリフォスファターゼ陽性反応が増加することより、IGF-Iによる石灰化促進の影響も示唆した。一方、ヒト骨芽細胞はメカニカルストレスにより、ATPを放出することが報告されているが、ヒト骨芽細胞にATP受容体が存在し、ATP刺激により破骨細胞形成の促進因子の1つとされているIL-6産生が増加することを見いだした。また、骨芽細胞に対する交感神経の関与も報告されており、マウス骨髄培養細胞において、βアドレナリン刺激による破骨細胞形成促進作用が、知覚神経に含まれるCGRPにより抑制されることを見いだした。これらの知見より、メカニカルストレスに対し骨芽細胞は鋭敏に反応するとともに、骨芽細胞におけるメカノセンサーの存在を示唆した。現在、メカノセンサーの候補として考えられている数種のイオンチャネルが、ヒト骨芽細胞に多量に存在することを見いだしており、チャネルの機能発現について電気生理学的手法を用いて検討中である。生後3週齢前後のラット正中矢状縫合部を左右頭頂骨とともに摘出し、培養条件下においてメカニカルストレス(伸長力)を一定時間持続的に加えることによる組織の変化を検討した。培養後の組織から抽出したmRNAに対してRT-PCR法を用いて種々の因子について検索したところ、持続的伸張力によりIGF-IのmRNAが増加し、培養液中に分泌されるIGF-Iタンパクも約2倍に増加することがわかった。そこで、IGF-IのmRNAがラット正中矢状縫合部のどこで産生されるかをin situ hybridization法を用いて検討したところ、同部位の骨芽細胞様細胞または線維芽細胞に局在していた。一方、持続的伸張力によりこれらの細胞において細胞増殖活性の増加が免疫染色により認められたため、次にこのIGF-Iの増加が細胞増殖活性に直接働いているかどうか、またそのシグナル伝達機構はいかなるものであるかをin vitroで検討中である。また、IGF-I遺伝子をベクターとともにCHO細胞にトランスフェクションし、この細胞をヌードマウスの頭頂骨に移植することでIGF-Iタンパクを局所的に過剰発現させ、IGF-Iのin vivoにおける機能を解析した。ヌードマウスに移植したCHO細胞は単独でも増殖したが、IGF-IをトランスフェクションしたCHO細胞は細胞増殖が加速されることにより腫瘍のサイズが大きくなるとともに、皮質骨に骨添加像も認められた。以上の本年度の研究により、IGF-Iはメカニカルストレス(持続的伸張力)により縫合部組織より分泌され、オートクリン・パラクリンにより細胞増殖活性を増加させるとともに、骨組織においては骨添加を引き起こす可能性を示唆している。骨関連細胞は,受容体を介する刺激だけでなく,pH,温度,メカニカルストレスなど物理化学的ストレスなどの微細環境の変動に応答するシステムを合わせ持つことが知られている.我々は,ラット正中矢状縫合部への伸長力により,同部に存在する骨芽細胞様細胞の増殖活性とIGF-I産生が増加することを見いだした.さらに,IGF-I受容体も骨芽細胞様細胞に存在していることが確認されたことにより,メカニカルストレスにより産生が促進されるIGF-Iのオートクライン作用が,骨芽細胞様細胞の増殖活性に影響を与えることを示唆するとともに,骨芽細胞にメカノセンサーとしての構造が存在することが疑われた.そこで,IGF-Iのオートクライン作用が骨代謝に与える影響を調べる目的で,IGF-I遺伝子を形質導入したCHO細胞とMock遺伝子を形質導入したCHO細胞を,それぞれヌードマウスの頭頂骨骨膜上に移植したところ,IGF-I遺伝子を形質導入したCHO細胞移植群では,移植2週後に頭頂骨表面に添加性の類骨が認められ,その周囲に存在する骨芽細胞には,強いALP陽性反応がタンパクレベルで確認できた.現在は,骨芽細胞に存在すると考えられるメカノセンサーを検索する目的で,骨芽細胞に存在するイオンチャンネルの種類や機能について詳細な検討を行っている.ラット頭蓋骨の正中矢状縫合部に伸張力を加えることにより、縫合部に存在する骨芽細胞様細胞において、IGF-IのmRNA発現とタンパク産生が増加し、IGF-I受容体のmRNA発現も増加することを確認した。

一方、ヒト骨芽細胞はメカニカルストレスにより、ATPを放出することが報告されているが、ヒト骨芽細胞にATP受容体が存在し、ATP刺激により破骨細胞形成の促進因子の1つとされているIL-6産生が増加することを見いだした。また、骨芽細胞に対する交感神経の関与も報告されており、マウス骨髄培養細胞において、βアドレナリン刺激による破骨細胞形成促進作用が、知覚神経に含まれるCGRPにより抑制されることを見いだした。これらの知見より、メカニカルストレスに対し骨芽細胞は鋭敏に反応するとともに、骨芽細胞におけるメカノセンサーの存在を示唆した。現在、メカノセンサーの候補として考えられている数種のイオンチャネルが、ヒト骨芽細胞に多量に存在することを見いだしており、チャネルの機能発現について電気生理学的手法を用いて検討中である。
安定で柔らかい磁気浮上システムの構成

1.非線形制御磁気浮上の研究(1)実験機における非線形制御非線形制御による磁気浮上系を設計,実験しこの磁気浮上系の柔らかさの測定を行い,線形制御による場合の柔らかさとを比較した。(2)積分形制御系上記では,浮上質量が変化したり,定常外力が加わると浮上位置も変化してしまう欠点があり,積分制御を付加する実験を行った.この目的は達せられたものの安定性確保の問題があることがわかった。(3)磁気浮上系への各種非線形制御磁気浮上形は強い非線形性をもっている。この非線形システムに積極的に非線形制御を行う方法は過去にも行われており,調査し,比較・検討した。2.一軸反発形磁気軸受の研究(1)磁気軸受構成横軸形磁気軸受で半径方向(4軸)は永久磁石同士の反発力を利用し,軸方向(1軸)は吸引電磁石で制御する構造を考案した。(2)実験機製作上記の構造のものを設計・製作した。また,磁界の強さや反発力の測定を行い,ほぼ理論値に近いことを確認した。(3)浮上実験フィードバック制御回路を製作し,安定浮上実験に成功した。しかし,回転させるとふれまわり振動を起こし,さらなる研究が必要なことがわかった。3.磁気浮上技術一般上記の研究を直接,間接に支援するものとして,次の事項について研究を行った。(1)磁気浮上技術の調査(2)H∞制御理論の応用(3)磁気軸受の実用化実験1.非線形制御磁気浮上の研究(1)実験機における非線形制御非線形制御による磁気浮上系を設計,実験しこの磁気浮上系の柔らかさの測定を行い,線形制御による場合の柔らかさとを比較した。(1)磁気浮上技術の調査(2)H∞制御理論の応用(3)磁気軸受の実用化実験1.非線形制御磁気浮上実験機による研究(1)非線形制御非線形制御による磁気浮上系を設計,実験しこの磁気浮上系の柔らかさの測定を行い,線形制御による場合の柔らかさとを比較し,本方法のほうがより柔らかくなることを確認した。(2)積分形制御系上記では,浮上質量が変化したり,定常外力が加わると浮上位置も変化してしまう欠点があり,積分制御を付加する実験を行った。この目的は達せられたものの安定性確保の問題があることがわかった。(3)安定性の検討リアプノフ関数を用いて安定性を検討した。さらに良いリアプノフ関数を見出す必要性がある。2.一軸反発形磁気軸受の研究(1)磁気軸受構成横軸形磁気軸受で半径方向(4軸)は永久磁石同士の反発力を利用し,軸方向(1軸)は直流電磁石で制御する構造を考案した。磁気浮上技術一般上記の研究を直接,間接に支援するものとして,次の事項について研究を行った。(3)磁気浮上系への各種非線形制御磁気浮上系は強い非線形性をもっている。

(3)浮上実験フィードバック制御回路を製作し,安定浮上実験に成功した。しかし,回転させるとふれまわり振動を起こし,さらなる研究が必要なことがわかった。3.磁気浮上技術一般上記の研究を直接,間接に支援するものとして,次の事項について研究を行った。(1)磁気浮上技術の調査(2)H∞制御理論の応用(3)磁気軸受の実用化実験
高周波地震動エンベロープを用いた震源メカニズム解の推定

昨年度に実施した岩手県内陸北部地震の余震観測で得た地震波形記録を対象とし,実際に高周波地震動エンベロープを用いた震源メカニズム解の推定を試みた.同様に昨年度に行った数値実験の結果,多少S/N比が劣悪であってもある程度の確度をもって震源メカニズム解を推定することが十分可能であることが示され,実際の地震現象への適用が十分可能であることが示唆されていたためである.実際に適用してみた結果,特にS波初動において最大振幅を迎えるようなイベントについては,本研究の手法がある程度有効であることが示されたといえる.ただし,その有効性を客観的に評価するまでは至っていないので,今後他の手法で推定した震源メカニズム解と比較することなどが必要とされる.更に,実際の地震現象においては,必ずしも初動付近で最大振幅を持つわけではない.これは,例えば地震波の波長よりも長波長の速度構造のゆらぎが影響しているなどと解釈することができるが,本研究が想定したモデルはこのようなプロセスを取り込んだものとはなっていないという点で問題がある.更に実際の現象に則して考えると,近年のアレイ観測などから,空間的に非一様な散乱体分布を積極的に導入する必要性が指摘されてきている.従って,今後は上記の観点を考慮し,より現実的な地震波の散乱及び減衰現象を取り入れたモデルを構築することが必要とされる.それを改めて本研究が指向したアイディアの中に取り込んでいけば,より実際の現象に則した推定が可能になると考えられる.以上のように,まだ様々な問題点はあるものの,本研究は実際のS波エンベロープとP波初動を用いた震源メカニズム解の推定が可能であることを示すことができた.これを足がかりにし,種々の問題点を解決しながら今後の研究を進めていく必要があるものと思われる.当初の計画に基づき,1997年度以降火山活動が活発化している岩手山,及び,1998年9月3日に岩手県雫石町発生したマグニチュード6.1イベントの余震域を対象として,臨時地震観測を行った.期間は1999年10月11月にかけてであり,本研究において購入した地震計もこの地震観測に利用した.この地震観測において記録された地震波形を編集・整理した結果,対象とする地震の数はさほど多くないものの,良好な地震記録が得られたことを確認した.さらに,岩手山周辺に東北大学等によって設置されている定常観測点についても,同観測期間におけるトリガー波形のみならず,一部については連続波形をも合わせて入手し,編集・整理を行った.これらは全て,来年度に行う予定のデータ解析において有効に利用する.並行して,高周波地震動を用いて震源メカニズム解を推定する手法について考察した.高周波地震動エンベロープを理論的に評価するモデルとして,震源における非等方輻射(ここでは,断層運動によるダブルカップル型の震源を想定した)を考慮した多重非等方散乱モデルを用いることとし,より現実的な散乱・減衰プロセスを考慮した数値実験を行った.その結果,エンベロープだけでは震源メカニズム解を推定することは不可能であり,この点では当初の予想に反するものではなかったが,震源におけるエネルギーの輻射パターンは一意に推定できることがわかった.このことは,S波エンベロープのみならず,P波初動の押し引きなども併せ用いることによって,実際の震源メカニズム解が十分推定可能であることを意味しており,本研究の目的を裏付ける結果と言える.この成果に基づき,来年度は実際の地震波形データを用いて検証を行う予定である.昨年度に実施した岩手県内陸北部地震の余震観測で得た地震波形記録を対象とし,実際に高周波地震動エンベロープを用いた震源メカニズム解の推定を試みた.同様に昨年度に行った数値実験の結果,多少S/N比が劣悪であってもある程度の確度をもって震源メカニズム解を推定することが十分可能であることが示され,実際の地震現象への適用が十分可能であることが示唆されていたためである.実際に適用してみた結果,特にS波初動において最大振幅を迎えるようなイベントについては,本研究の手法がある程度有効であることが示されたといえる.ただし,その有効性を客観的に評価するまでは至っていないので,今後他の手法で推定した震源メカニズム解と比較することなどが必要とされる.更に,実際の地震現象においては,必ずしも初動付近で最大振幅を持つわけではない.これは,例えば地震波の波長よりも長波長の速度構造のゆらぎが影響しているなどと解釈することができるが,本研究が想定したモデルはこのようなプロセスを取り込んだものとはなっていないという点で問題がある.更に実際の現象に則して考えると,近年のアレイ観測などから,空間的に非一様な散乱体分布を積極的に導入する必要性が指摘されてきている.従って,今後は上記の観点を考慮し,より現実的な地震波の散乱及び減衰現象を取り入れたモデルを構築することが必要とされる.それを改めて本研究が指向したアイディアの中に取り込んでいけば,より実際の現象に則した推定が可能になると考えられる.以上のように,まだ様々な問題点はあるものの,本研究は実際のS波エンベロープとP波初動を用いた震源メカニズム解の推定が可能であることを示すことができた.これを足がかりにし,種々の問題点を解決しながら今後の研究を進めていく必要があるものと思われる.
マウス学習記憶過程における一酸化窒素(NO)の生理学的役割の解明

マウスの小脳依存性学習における一酸化窒素(NO)の役割を、複数の学習パラダイム(ロータロッド試験、瞬目反射条件づけ)を用いて調べた。特にロータロッド試験の実験結果から、記憶が成立するためには脳内NO濃度が一定範囲に保たれる必要があることが示唆された。また、野生型マウスの聴力(聴性脳幹反応)の加齢的変化を長期(90週令)に渡って調べた。老化促進マウス(SAM)の聴性脳幹反応についても調べた。1. NOセンサーを用いた小脳NO産生濃度の測定従来の数少ないNO測定報告によると,in vivo脳ではμMレベルのNOが産生されている可能性がある.これまで脳神経径でのNO産生濃度はnMレベルであったため、これを受けてμMレベルのNO濃度まで対応できるよう実験系を変更した.また,後述の聴性脳幹反応測定時にはケタミン+キシラジン麻酔を用いているが,全く応答が取れなかったり,測定終了後にマウスが死亡する場合が見られた.そこで今後は安定性に定評のあるイソフルラン麻酔系を用意し,NO測定実験を行うことにした.2.聴性脳幹反応(ABR)による老化マウスの聴力測定野生型マウスのABRの経時的変化を調べたところ,ごく低周波数(1kHz)の音刺激を用いた場合,950週令ではほとんど閾値に差はなく,60週令以上では閾値が上昇していた.高周波数(10kHz)の場合でも,加齢に伴って徐々に閾値が上昇していた.またSAMP8(10週令)のABR応答を調べたところ,野生型マウス(9週令)との間に有意な差は見られなかった.従来の結果では,10週令のSAMP8は瞬目反射学習ができないが,この障害は聴力低下によるものではなく,老化に伴う脳機能の障害に依存するものであることが確認できた.3.瞬目反射条件付け学習獲得過程における神経型NO合成酵素阻害薬7-NIの影響条件付け直前に野生型マウスに7-NIを皮下投与して瞬目反射学習を施したどころ,非投与群との間には大きな差は見られないというpreliminaryな結果が得られた.我々のグループでは,血管系・神経系問わず広く用いられるNO合成酵素阻害剤L-NAMEを小脳皮質に注入して条件付けを行ったところ,瞬目反射学習が阻害されるという結果が得られている.今回の結果から,用いるべきNO合成酵素阻害剤およびそのマウスへの投与方法の重要性を再確認することができた.・聴性脳幹反応を指標とした老化マウスの聴力の経時的変化測定マウスを用いて老化や神経変性疾患における瞬目反射連合学習の障害を調べる際に,この学習パラダイムでは条件刺激として音を用いるため,聴力低下の有無を調べることが重要である.そこで,野生型マウス(C57BL/6J)の老化に伴う聴力変化を調べるため,聴性脳幹反応(auditory brainstenlresponse : ABR)の経時的変化を長期にわたって調べた.低周波数の音刺激(1kHzのトーン音刺激,瞬目反射条件づけの条件刺激として用いる音刺激と同じ条件)を用いた場合では, 960週令でほとんど閾値(=聴力)に差はなかった(約50dB).それ以上の週令では聴力は徐々に低下していた(60週令...約70dB, 7090週令...約80dB).また,比較的高周波数の音刺激の場合(10kHzのクリック音刺激),加齢に伴って徐々に聴力が低下していた(9週令...約30dB, 3050週令...約45dB, 60週令...約60dB, 90週令で約70dB).これまで老化マウス(8590週令)では,瞬目反射条件づけ(音刺激として85dBの音刺激を使用)において重度の学習障害が見られることがわかっている.これらの結果から, 8090週令のマウスが8085dBの音刺激に応答していたことから,従来報告されている老化マウスの学習阻害は聴力自体の低下によるものではなく,記憶に関わる脳機能の障害によるものであることがわかった.
圧迫性頚髄症を対象とした3DAC法による脊髄神経路変性の評価と歩行機能の対比

MRI拡散強調画像を用いて圧迫性頚髄症患者の神経路別の機能評価を行い臨床機能との対比することで、1重症度の客観的評価法として利用可能か、2術後の機能改善度の予測法として使用可能かを検証することを目的として研究を進めてきた。臨床機能評価の方法については以下のような進捗状況である。歩行機能を定量評価可能なシート式下肢加重計MW-1000(アニマ株式会社)を購入し、総合リハビリテーションセンターに設置した。それに加えて別の歩行機能評価法としてTimed Up and Go test(TUG)やNurick scale、知覚検査としてSemmes-Weinstein Monofilamentstest(SWM)と2 point discrimination test(2PD)、筋力評価として握力と徒手筋力テスト(MMT)、総合評価として頚髄症治療判定基準(JOA score)を圧迫性頚髄症患者2名にて実際に評価した。後索の評価法として体性感覚誘発電位も評価法として利用可能か実際の患者で使用し検証中である。画像評価についての進捗状況は以下の通りである。新潟大学医歯学総合病院3テスラMRI装置を用いて正常ボランティアの撮像を行い最適な撮像条件を決定した。以前行っていた撮像方法と比較してより高解像度の画像が撮像可能となった。それに伴って解析ソフトの改変も行なった。MRIの撮像枠については月に2-4名と予定していた月2名を上回る枠の確保が可能となった。以上の研究計画を新潟大学倫理委員会に申請し承認が得られたため症例の蓄積準備が完了した。臨床評価の実際の運用法とMRI撮像法の最終決定、解析ソフトの改変、倫理委員会の承認までは終了しており症例の蓄積を進める準備は完了している。28年度の予定では圧迫性頚髄症患者8名の臨床評価および画像評価を行う計画であったが、現在のところ臨床評価で2名までにとどまっている。臨床評価の実際の運用法とMRI撮像法の最終決定、解析ソフトの改変、倫理委員会の承認までは終了いる。MRIの撮像枠も月に2-4名と予定していた枠以上に確保できており、29年度は予定通の症例蓄積が可能と考えている。症例が蓄積されていく予定であり解析に必要な物品の購入が必要となる見込みである。大きなデータ集積にまでは至っていないため既存の物品で対応可能であった。
病変局所に集積しているT細胞クローンの抗原特異性の新しい決定法の確立

自己免疫疾患、移植や癌など免疫が関与する疾患における病変局所には、その疾患に特徴的な抗原特異的T細胞が集積していると考えられ、それらの解析を通じて、将来的な抗原特異的免疫制御の方向が模索されている。しかし、実際の病変局所に集積しているT細胞の抗原特異性を効果的に調べる方法は現在のところ確立されていない。この点で、我々は、T細胞レセプターのβ鎖遺伝子に注目し、RT-PCRとSSCP法を組み合わせることにより、リンパ球集団内に集積しているT細胞クローンを検出する方法を確立し、多くの免疫が関与する病変での、T細胞クローンの動態を報告してきた。そこで、本研究では、我々の確立したT細胞クロノタイプ検出システムのユニークな特徴を生かし、実際の病変局所に集積しているそれぞれのT細胞クローンの抗原特異性を決定する方法を確立することを目的とした。既に我々は、同一個体より得た、異なる時間、異なる場所の検体を同一の電気泳動ゲルにてSSCP解析したT細胞クローン、同じ移動度を示すバンドのT細胞クローンは同一のTCR配列を持つ、同一のクローンであることを証明している。そこでこのシステムを用いて、可能性がある抗原分子全体または抗原ペプチドをリンパ球と試験管内で培養し、出現してくるT細胞クロノタイプと、すでに病変局所に集積しているT細胞クロノタイプの同一性を比較することで、実際の病変局所に集積しているT細胞クローンの抗原特異性を決定する方法を確立することを目指した。まずそのモデルとして、マウスにおけるコラーゲン誘導性関節炎を解析の対象とし、実際の関節病変にコラーゲン特異的T細胞が集積していることを示すことに成功した。さらに、ヒトの慢性関節リウマチ患者の滑膜病変や間質性肺炎患者の病変肺検体で、同様なシステムが動くことが判明した。しかし、実際の病変局所に集積しているT細胞の抗原特異性を効果的に調べる方法は、現在のところ確立されていない。既に我々は、同一個体より得た、異なる時間、異なる場所の検体を同一の電気泳動ゲルにてSSCP解析した場合、同じ移動度を示すバンドのT細胞クローンは同一のTCR配列を持つ、同一のクローンであることを証明している。本年度はそのモデルとして、マウスにおけるコラーゲン誘導性関節炎を解析の対象とし、実際の関節病変に、コラーゲン特異的T細胞が集積していることを示すことに成功した。

この点で、我々は、T細胞レセプターのβ鎖遺伝子に注目し、RT-PCRとSSCP法を組み合わせることにより、リンパ球集団内に集積しているT細胞クローンを検出する方法を確立し、多くの免疫が関与する病変での、T細胞クローンの動態を報告してきた。そこで、本研究では、我々の確立したT細胞クロノタイプ検出システムのユニークな特徴を生かし、実際の病変局所に集積しているそれぞれのT細胞クローンの抗原特異性を決定する方法を確立することを目的とした。既に我々は、同一個体より得た、異なる時間、異なる場所の検体を同一の電気泳動ゲルにてSSCP解析した場合、同じ移動度を示すバンドのT細胞クローンは同一のTCR配列を持つ、同一のクローンであることを証明している。そこでこのシステムを用いて、可能性がある抗原分子全体または抗原ペプチドをリンパ球と試験管内で培養し、出現してくるT細胞クロノタイプと、すでに病変局所に集積しているT細胞クロノタイプの同一性を比較することで、実際の病変局所に集積しているT細胞クローンの抗原特異性を決定する方法を確立することを目指した。まずそのモデルとして、マウスにおけるコラーゲン誘導性関節炎を解析の対象とし、実際の関節病変にコラーゲン特異的T細胞が集積していることを示すことに成功した。そこで今年度は、一歩進めて実際のヒト疾患患者検体を解析の対象とし、ヒトの慢性関節リウマチ患者の滑膜病変や間質性肺炎患者の病変肺検体で、同様なシステムが動くことを確認した。
新卒看護師の職場サポートプログラムの開発

新卒看護師が看護の専門的知識や技術を身に付ける過程においては、職場内のOn-thejob-training(以下、OJT)を中心となって行う実地指導者の関わりが重要である。また、実地指導者からサポートを受けていると認識している新卒看護師はバーンアウトしにくいといわれている。そこで、新卒看護師が認識する実地指導者からの効果的なサポートをグループインタビュー及び文献より明らかにし、これらを定量的に測定できる尺度を開発する。さらに、新卒看護師が認識する実地指導者のサポートがバーンアウトに及ぼす影響を明らかにし、新卒看護師がバーンアウトせずに働き続けられるための職場サポートプログラムを作成する。
スポーツ・プログラムがもたらす社会的排除の抑制効果に関する研究

「余暇・娯楽」と「貧困・開発」という相反するように見える二つのフィールドが、スポーツの可能性が期待される時代に、その活用可能性を煽りつつグローバル・イシューとしての開発問題を培って、関心が一挙に高まってきた中、本研究では「開発」の領域と「スポーツ」の領域とが連携し、途上国の発展を支える体制作りへ向け、その底辺を広げる組織的取り組みがいかに開始され、スポーツを通じた国際貢献活動がどのように展開されてきているのかについて明らかにした。スポーツ援助に対する研究者側からの問題提起を出発点としながら、貧困削減や社会的包摂に向けたスポーツの展開をめぐり、途上国の現地側と求めるものと先進諸国側が求めるものとの差異を焦点化することで、「開発を後押しするためのスポーツ(Sport for Development)」プログラムをめぐり開発を押し進める側、それを受け入れる側にはどのような問題が伏在するのかを浮き彫りにすることができた。近年のスポーツ援助をめぐる国際的な動向と課題について明らかしたこの研究成果は、スポーツ社会学研究に「原著論文」として発表され、当該領域における日本の研究水準を一歩押し進めることができた。また、「スポーツによる地域活性化」をテーマに、日本の国内事例についても検討を加え、スポーツを軸とした社会的包摂と排除の原理が作動する現場の問題を、種々の政策文書とフィールドワークから解題した。各々のスポーツ組織には、組織の歴史に刻印される「インスティテューショナル・メモリー」があり、そうした「インスティテューショナル・メモリー」を度外視したまま、スポーツを通じて地域住民をまとめようとする社会的包摂の試みには一定の限界があることを指摘した。現在の日本政府による「スポーツを通じた地域活性化」政策の問題点について明らかにした本研究成果は、中央大学出版部から学術図書として出版され、当該研究領域における新たな視点の創出に大きく寄与するものとなった。社会的排除への取り組みにおいて、世界各地で新たに台頭してきた「開発を後押しするためのスポーツ(Sport for Development)」の動向を焦点化しながら、スポーツ援助をめぐる国際的な動きについて以下の点を明らかにすることができた。1スポーツを通じた開発の歴史:19世紀後半のイギリスや20世紀初頭のアメリカでの萌芽、2本格的な関心の波が押し寄せた21世紀初頭の諸アクターの動向、3現在展開される「開発を後押しするためのスポーツ(Sport for Development)」プロジェクトの領域と活動形態またケニアに渡航し、実際の「開発を後押しするためのスポーツ(Sport for Development)」プロジェクトについての参与観察を実施し、以下の4点について明らかにすることができた。1ケニア社会における社会的包摂の問題の「政治的次元」での実相:独立運動後の政権の軌跡と現在の国家開発の実情、2ケニア社会における社会的包摂の問題の「社会的次元」での実相:セルフヘルプグループの特徴と発展経緯、3ケニア社会における社会的包摂の問題の「経済的次元」での実相:ハランベーという相互扶助組織にみる互恵社会の実際、4貧困社会に生きる若者たちを結びつける装置としてのスポーツの実相:外部からの援助を誘因する現地の人々の生活戦略とスポーツとの接点以上の成果を踏まえ、近日中に、その研究成果を学会誌への投稿する予定であり、それが公刊されれば、日本における「開発を後押しするためのスポーツ(Sport for Development)」の研究が大きく前進するものと思われる。ソーシャル・キャピタルの形成や活力ある市民社会の構築に向け、スポーツが有効なのではないかという見方が次第に強くなってきた経緯について、とりわけUKの事例をもとに検討し、そこでの議論から、人々の志向性をスポーツ・メンバー/ノンメンバーの観点から比較すると、スポーツ・メンバーの社会全体に対するポジティブ志向性が浮き彫りとなることを明らかにした。また、2000年の「国連ミレニアム宣言」の採択、その開発目標をまとめた「ミレニアム開発目標(Millennium Development Goals)」の設定に伴い沸き上がってきた「開発と平和のためのスポーツ(Sport for Development and Peace)」の発展経緯を整理し、そうしたスポーツへの視角とミレニアム開発目標の関係性及び2005年の「スポーツ・体育の国際年(The International Year for Sport and Physical Education)」がもたらしたインパクトについて明らかにした。これらの研究成果については、スポーツ科学のオピニオン誌として長い歴史をもつ『体育の科学』での特集「スポーツによる地域開発」において発表されたほか、現代スポーツに関する専門雑誌として高い知名度を誇る『現代スポーツ評論』での特集「スポーツを通した国際貢献のいま」においても掲載され、スポーツを通じた社会的包摂の動向とその活用可能性について、関係者や関係機関に広く発信することができた。行政機構の機能が乏しい途上国では、行政の空白状態を埋めるためのシステムを構築しようと住民自身による組織作りを目指し、住民参加、保健衛生、教育など、様々な「社会開発」プログラムが展開されてきているものの、こうした試みも、行政への積極的な参加を促すまでにはなかなか繋がらない。かかる状況の中で、個人と個人、個人と社会をいかなるかたちで繋げながら開発に寄与できるのか。手詰まり状態にも見える一定の開発イシューを前に、世界各地で徐々にスポーツの活用可能性が注目され始め、そうした活動や議論への関心が世界で高まりをみせてきている。つまり、「余暇・娯楽」と「貧困・開発」という相反するように見える二つのフィールドが、スポーツの可能性が期待される時代に、その活用可能性を煽りつつグローバル・イシューとしての開発問題を培って、関心が一挙に高まってきたのである。

そこで本研究では、「開発」の領域と「スポーツ」の領域とが連携し、途上国の発展を支える体制作りへ向け、その底辺を広げる組織的取り組みが始まった時勢の中、スポーツと開発の問題がいかに繋がり始め、スポーツを通じた国際貢献活動がどのように展開されてきているのかについて、とりわけソーシャル・インクルージョンの視点からスポーツ・プログラムの活用可能性について明らかにした。その具体的な研究成果については次の通りとなる。1Sport for Development and Peace(SDP)の主要なアクターとその実践内容についてまとめながら、世界で展開されるSDPの具体的な中身について。2行政ガバナンス的な観点から、自律性を備える「スポーツ・ドメイン」の特徴について。3国連が2005年を「スポーツ・体育国際年」に制定した経緯と、その国際年を契機に世界規模で拡大するSDPの歴史的変遷の位相について。「余暇・娯楽」と「貧困・開発」という相反するように見える二つのフィールドが、スポーツの可能性が期待される時代に、その活用可能性を煽りつつグローバル・イシューとしての開発問題を培って、関心が一挙に高まってきた中、本研究では「開発」の領域と「スポーツ」の領域とが連携し、途上国の発展を支える体制作りへ向け、その底辺を広げる組織的取り組みがいかに開始され、スポーツを通じた国際貢献活動がどのように展開されてきているのかについて明らかにした。度重なる治安悪化により、ケニアでのフィールド調査はできなかったものの、スポーツを通じた社会的包摂の動向とその活用可能性について論考を発表していくことで、社会に広く発信することができた。また東京都の自治体職員を対象にした「政策スクール」において、2020東京オリンピック・パラリンピックを契機とした地域開発について検討を重ねることができたなど、本研究の成果の一部が、日本の基礎自治体というコンテクストの上において、社会的包摂という観点から実際の政策現場の方々にフィードバックすることができた。スポーツ社会学、国際協力論ポスト2015年開発枠組みについての議論が活発化するなか、1980年代から90年代前半における「構造調整レジーム」、その後1990年代半ばから2000年代後半にかけての「貧困削減レジーム」、2010年代以降の貧困削減レジームの変容と拡散という、援助レジームの変遷を視野に置きながら、そうしたレジームの変動とスポーツの関係について考察を深めていく予定である。MDGsの流れを踏まえた上で2015年以降、より広い目標として持続可能な開発目標SDGsに取り組みことが合意された現在、そうしたSDGsとスポーツを通じた社会的包摂の取り組みの動向について焦点化しながら、スポーツ・プログラムがもたらす社会的排除の抑制効果について研究を展開する予定である。
マウス腎糸球体内メサンギウム細胞の増殖制御における細胞外ATPの役割

近年、糸球体腎炎に代表される糸球体疾患の発症および進展においてメサンギウム障害(腎糸球体内に局在するメサンギウム細胞の増殖促進や形質変換等)が注目されている。本研究計画ではマウス腎糸球体内メサンギウム細胞に発現するP_<2U>プリン受容体を介する細胞外ATPの生理作用を、特に細胞増殖に対する影響に焦点をあて検討した。3-5週齢のddY系のマウスから腎糸球体内メサンギウム細胞を得た後、プリン受容体の発現を、1)既報の配列から合成したプライマーを用いたRT-PCR法によるmRNAの発現、2)蛍光性Ca^<2+>指示薬fura-2を用いた細胞内Ca^<2+>濃度の測定による各種プリン受容体アゴニストによる細胞質内Ca^<2+>動員能の比較により確認した結果、マウス腎糸球体内メサンギウム細胞にはP_<2U>プリン受容体が発現しており、細胞内のCa^<2+>貯蔵部位から細胞質内へのCa^<2+>動員に連関することが明らかとなった。次いで、既知の各種メサンギウム細胞増殖因子による細胞増殖促進に及ぼす細胞外ATPならびにUTP添加の影響について検討を行ったところ、P_<2U>プリン受容体の活性化は種々の増殖因子によるDNA合成の促進を抑制することが示された。また、プロテインキナーゼCの活性化薬であるホルボールエステルによっても細胞増殖の抑制が認められたことから、このP_<2U>プリン受容体を介した細胞増殖の抑制は、細胞質内Ca^<2+>動員-プロテインキナーゼCの活性化を経たものであると推察された。本研究計画により、糸球体疾患の発症ならびに進展に関わる腎糸球体内メサンギウム細胞の過増殖を抑制する因子として細胞外ATPが働く可能性が示唆され、この種の疾患に対する薬剤の開発において非常に意義ある研究結果であると考える。
Elongin複合体のストレス応答における役割と作用機構の解明

Elongin A、Elongin B、Elongin C、Cul5、Rbx2の5因子を共発現する昆虫細胞抽出液をCul5に対する抗体で免疫沈降して試験管内ユビキチン化アッセイを行った場合には、顕著なRNAポリメラーゼII(pol II)のポリユビキチン化が認められたが、これら5種類の因子をカラムで精製してアッセイ系に加えた場合には微弱な活性しか検出できないことが判明した。したがって、上記免疫沈降物中にpol IIのユビキチン化に必須の因子が含まれていることが示唆された。(2)伸長活性、E3活性乖離型のElonginA変異体の作製新たに8個のElongin A変異体を作製して、転写伸長アッセイならびに試験管内ユビキチン化アッセイを行った結果、〔伸長活性+,E3活性-〕型、〔伸長活性-,E3活性+〕型ならびに〔伸長活性-,E3活性-〕型の変異体として、各々Cul5-box領域の点変異体、C末領域の欠失体ならびにBC-box領域の点変異体を同定した。(1)精製タンパク質を用いたpol IIユビキチン(Ub)化反応の試験管内再構成Elongin A複合体によるRNA polymerase II (pol II)のポリUb化反応をCullinのNEDD8化が調節している可能性を明らかにするため、Cu15のNEDD8化に必要なAPPBP1/Uba3、UBE2FならびにNEDD8の遺伝子組換え型タンパクを発現精製した。(2)ストレス応答遺伝子発現におけるElongin Aの伸長、E3各機能の役割の解析メチル化Ubや変異型Ubを用いた試験管内Ub化アッセイの結果、pol II及びElongin A内のUb化部位は1カ所であり、両標的分子共これまでに報告のない特殊なタイプのポリUb鎖による修飾を受けることが示唆された。さらに、自己Ub化されたElongin Aを含む複合体はpol IIに対するE3活性を失うことが判明した。1.ストレス応答遺伝子発現におけるElongin A複合体の役割の解析Doxorubicin処理によるDNA傷害やheat shock等の刺激により、Elongin AがATF3、HSP70等のストレス応答遺伝子の転写領域(プロモーター部位からコーディング領域、3'非翻訳領域にかけて)にリクルートされ、RNAポリメラーゼIIと協働してこれら遺伝子の発現誘導を制御することがElongin AとRNAポリメラーゼII (total pol II、CTD-Ser2リン酸化型pol IIおよびCTD-Ser5リン酸化型pol II)に対する抗体を用いたクロマチン免疫沈降(ChIP)解析により明らかとなった。尚、当該機能にはElongin Aのもつ伸長促進活性が重要であり、ユビキチンリガーゼ(E3)活性は不要であることが判明した(Kawauchi J, et al.投稿準備中)。LC-MS/MSを用いてElongin Aの自己ユビキチン化部位について解析した結果、Elongin Aの270番目のアミノ酸のLysine残基が候補の1つとして同定された。しかし、今回の解析では、試料に添加した界面活性剤NP40がペプチドのイオン化を抑制したと考えられ、Elongin A配列のcoverageが十分ではなかった。NP40未添加あるいはbeta-octylglucoside等、他の界面活性剤を添加して試料を調製し、質量分析に供する必要があると考えられた。
テルペンーポリケタイド融合化合物ナフテルピンの生合成

isopentenyl diphosphate(IPP)isomeraseは、steroid、carotenoid、ubiquinone等のisoprenoidの生合成に必須な酵素の一つであり、IPPと、そのisomerであるdimethylallyl diphosphateとの相互変換を触媒する。この酵素をコードする遺伝子idiは、ヒトを含む多くの真核生物からはクローニングされていたが、多くの原核生物では、そのhomologは見つかっていなかった。我々は、テルペンーポリケタイド融合化合物ナフテルピンを生産する放線菌Streptomyces sp.CL190株由来のisoprenoid生合成のためのmevalonate pathway遺伝子クラスター中に存在する機能未知遺伝子orfDの機能解析を行っていた。相同検索からは、このorfD産物が、ゲノム配列が解明された全ての古細菌や黄色ブドウ球菌Staphylococcus aureusを含むいくつかの真正細菌に存在することは判明したが、その機能に関する情報は得られなかった。そこで、大腸菌で大量発現させたorfDの組み換えタンパクの触媒する酵素反応を精査したところ、このタンパクは、flavin mononucleotide(FMN)を含むflavoproteinであり、FMNとNADPH存在下でのみIPP isomerase活性を示すことが判明した。このorfD産物は、ヒトを含む真核生物由来の既知のIPP isomeraseのアミノ酸配列とは全く相同性を示さない。一方、真核生物由来のIPP isomeraseは、FMNやNADPHを要求しない。これらのことから、orfD産物は、真核生物のIPP isomeraseとアミノ酸配列も反応機構も異なる全く新しいタイプのIPP isomeraseであることが明らかとなった。我々は、IPP isomeraseのこれらの酵素学的性質の差に基づき、FMN/NADPH依存型のIPP isomeraseをtype2、それ以外のIPP isomeraseをtype1と分類することを提唱した。S.aureusの生育にIPP isomeraseが必須であること、及びS.aureusのIPP isomeraseがヒトのIPP isomeraseとタイプが異なることから、S.aureusのIPP isomeraseはS.aureus特異的かつ副作用の少ない抗菌剤創製のための新しい分子標的であると考え、現在、阻害剤のスクリーニングを展開している。
強相関遍歴電子系4d/5d遷移金属酸化物による熱電酸化物の探索

熱電変換材料は固体の熱電現象を利用して、電力と熱エネルギーを相互に変換する機能性材料である。近年、層状コバルト酸化物が高い熱電変換性能を持つことが発見され、酸化物による熱電変換が注目されている。3d遷移金属であるコバルトに比べて、4dおよび5d遷移金属酸化物は、波動関数がより広がっており、電子相関と遍歴性がバランスした金属相が実現する。本研究では4dおよび5d遷移金属酸化物による新しい物性の発見と、それに基づく熱電変換材料の設計と合成を試みた。まず、5d系ではイリジウム(Ir)に注目した。とりわけ層状イリジウム酸化物Sr2Ir04の物性を調べた。さまざまな元素置換効果を行った結果、この系が狭いエネルギーギャップを持った系であり、電子・ホールのどちらもがドープできることがわかった。それに基づき、その電子状態についても考察した。4d系についてはさまざまなルテニウム(Ru)酸化物を調べた。Ru酸化物はしばしばRuのダイマー(二量体)を作って金属絶縁体転移を起こす。今回調べた物質はBa_4Ru_3O_<10>とBa_7Li_3Ru_4O_<20>である。前者は低温でエネルギーギャップを伴う金属絶縁体転移を生じ、抵抗率やホール効果が数桁にわたって変化する。この振る舞いは熱電変換材料の候補であるFeSiと似ている。二番目の物質はギャップは開かないものの低温に向かって抵抗率が増大する。それとともに磁化が低下するので、Ruのダイマー化が短距離秩序で生じていると思われる。この系では低温で大きな非線形伝導と非線形磁気抵抗を観測した。まだそのメカニズムは不明であるが、新しい物性を予感させる発見である。2006年11月末に来日したヤニック・クラン氏は,本研究代表者の指導の下,下記の研究活動をおこなった。まだ来日して半年にも満たないため出版された業績はないが,今後の発展が期待される。(1)1次元酸化物BaRuO3の合成を行い,その熱電特性を調べた。この系は室温付近から擬ギャップが成長する系として知られるが,クラン氏はこの系のホール効果を精密に調べ,ホール係数が低温で一桁以上増大することを見出した。これは擬ギャップの最も直接的な証拠である。(2)さらに彼は,BaRuO3のCrおよびRh置換を行い,その電気物性がどのように変化するかを調べた。その結果,擬ギャップは置換に対して壊れないこと,Rh置換では電子バンドにキャリアがドープされていることがわかった。このことは擬ギャップの物理的起源に対して重要な手がかりをあたえていると思われる。(3)これらの結果をまとめ,現在論文を執筆中であり,6月に韓国チェジュ島で開催される熱電変換国際会議で発表を予定している(すでに登録済みである)(4)2007年3月には大阪の産業技術総合研究所の舟橋良次博士を訪れ,熱電酸化物に対する議論を行った。我々は,近年,熱電変換材料として注目を集めている3d遷移金属酸化物の研究経験を活かし,より遍歴性が期待できる4d,5d遷移金属酸化物で高性能の熱電変換材料の設計と合成を試みている。昨年度の1次元Ru酸化物BaRuO_3の研究は,本年6月に研究をまとめ,Physical Review Bに投稿,レフェリーの反応もよく10月に出版された。またこの成果を,本年6月に韓国で行われた熱電変換国際会議や,9月の日本物理学会で発表した。この研究によって,多くのRu酸化物の熱電特性を総括的に理解することができた。4価のRuイオンを含む酸化物は,結晶構造によらず本質的にマルチバンドであり,抵抗,熱起電力,ホール効果は簡単な2バンドモデルで半定量的に理解できる。今年度は4価のIrイオンを含む酸化物の研究を展開した。様々なIr酸化物を調べたが,層状Ir酸化物Sr_2IrO_4を集中的に調べた。この物質は高温超伝導を示すLa_2CuO_4と類似の結晶構造を持つ。単純な電子状態の計算でもスピン1/2の2次元バンドが伝導帯となっており,キャリアドーピングで金属化(あわよくば超伝導化)が期待できる。実際,SrのLa置換によって電子ドーピングに成功した。残念ながらLaの固溶限界が5%と低いため,完全な金属化には成功していない。また,IrのRh置換が実効的なホールドーピングとなっていることを見出した。どちらの場合も150K以上で少数キャリアの熱励起を観測し,この系が100K程度のエネルギーギャップを持つた半導体であることがわかった。このギャップの起源について考察を行い,スピン密度波の可能性を指摘した。

さまざまな元素置換効果を行った結果、この系が狭いエネルギーギャップを持った系であり、電子・ホールのどちらもがドープできることがわかった。それに基づき、その電子状態についても考察した。4d系についてはさまざまなルテニウム(Ru)酸化物を調べた。Ru酸化物はしばしばRuのダイマー(二量体)を作って金属絶縁体転移を起こす。今回調べた物質はBa_4Ru_3O_<10>とBa_7Li_3Ru_4O_<20>である。前者は低温でエネルギーギャップを伴う金属絶縁体転移を生じ、抵抗率やホール効果が数桁にわたって変化する。この振る舞いは熱電変換材料の候補であるFeSiと似ている。二番目の物質はギャップは開かないものの低温に向かって抵抗率が増大する。それとともに磁化が低下するので、Ruのダイマー化が短距離秩序で生じていると思われる。この系では低温で大きな非線形伝導と非線形磁気抵抗を観測した。まだそのメカニズムは不明であるが、新しい物性を予感させる発見である。
ＤＮＡ鎖間架橋除去に働くＦＡＮ１ヌクレアーゼの損傷塩基対除去機構

本研究は、FAN1ヌクレアーゼによるDNA鎖間架橋(Interstrand crosslink: ICL)の除去機構を明らかにすることを目的としている。ICLの除去は、ICL修復不全によってもたらされるファンコニ貧血の病体解明だけでなく、ゲノムの安定性の理解にも繋がる重要な機構である。ICLの修復は、DNA複製と共役して行われる。DNA複製がICLによって停止すると、5 ́-flap構造を有するDNA基質が形成される。FAN1ヌクレアーゼは、この構造を特異的に認識し、架橋された塩基対を切り出す。一方で、5 ́-flap構造の単鎖DNA領域には、RPAと呼ばれる単鎖DNA結合タンパク質が迅速に集積することが明らかになっている。これらのことは、生体内でFAN1は、RPAが結合した5 ́-flap構造を認識してDNA切断を行う必要があることを意味している。RPAが結合した基質上でのFAN1によるDNA切断活性の解析は、ICL修復機構の理解に重要な知見を与えるものであるが、現在までその解析は行われてこなかった。そこで、全長ヒトFAN1の新規精製系およびFAN1のヌクレアーゼ活性を評価する試験管内再構成系を確立し、解析を行った。その結果、まず大腸菌発現系を用いてFAN1を高純度かつ大量に精製することに成功した。さらに、調製したFAN1を用いて、RPAが結合した5 ́-flap DNA基質に対するヌクレアーゼ活性を評価したところ、この基質に対してもFAN1は効率良くDNA切断を導入できることを明らかにした。以上のことから、FAN1は、5 ́-flap構造の二重鎖DNA領域に結合し、単鎖DNA領域に結合したRPAと立体障害を起こすことなく、DNA鎖の正確な切断を行うことが明らかになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、DNA鎖間架橋(Interstrand crosslink: ICL)除去に重要なFAN1ヌクレアーゼの機能を明らかにし、ICL除去機構を解明することを目的としている。ICLの除去において中心的な役割を果たす遺伝子産物が、FANCI及びFANCD2である。FAN1は、モノユビキチン化されたFANCI-FANCD2(ID)複合体によってICL部位に呼び込まれ、ID複合体と共同的に損傷塩基対を除去すると考えられている。しかし、FAN1によるICLの切り出し及びID複合体との共同の分子機構は未だ明らかになっていない。FAN1とID複合体の共同の分子機構を明らかにするには、まず、FANCI及びFANCD2を容易に高純度かつ大量に精製する必要がある。これらのタンパク質は高分子量であるため、大腸菌発現系を用いてリコンビナントタンパク質として精製を行うことは困難であり、これまで昆虫細胞-バキュロウィルス発現系を用いて精製されてきた。しかし、バクミドやウィルスの作製に時間を要するため、これは簡便な精製法とは言い難かった。そこで、大腸菌発現系を用いた精製法に着目し、まず発現宿主となる大腸菌株の検討をし、低温度下での発現誘導を行った。その結果、この条件下ではFANCI及びFANCD2の発現が著増することを見いだした。FANCIに関しては、アフィニティータグの検討を行い、His6-SUMOタグを採用することで、FANCIの可溶化効率を向上させることに成功した。その後、精製カラムの検討を行い、FANCI及びFANCD2を容易に高純度かつ大量に精製することに成功した。今後は、ID複合体をDNAビーズ上でモノユビキチン化する系を確立し、FAN1のリクルートメントにおけるユビキチンの役割を解明する。また、この系を用いて、FAN1のDNA切断におけるユビキチン化ID複合体の意義を明らかにする。

ICL除去機構を解明するためには、FAN1によるICLの切り出し及びFANCI-FANCD2(ID)複合体との共同の分子機構を明らかにすることが求められる。そのためには、FANCI及びFANCD2を短時間で高純度かつ大量に精製する必要がある。これを達成するため、申請者は大腸菌発現系を用いたFANCI及びFANCD2の精製系を新規に確立した。この方法で精製したFANCI及びFANCD2は、昆虫細胞-バキュロウィルス発現系を用いて精製したそれらと同様に、分岐構造を持つDNAに優先的に結合することをゲルシフトアッセイ法により確認している。また、FANCIとFANCD2を等モルずつ混合させると、安定なヘテロ二量体を形成することから、これらは正しくフォールディングされた機能的なヘテロ二量体を形成するタンパク質であることが確認された。今後、これらのタンパク質を用いて、FAN1との共同機構を明らかにする。27年度が最終年度であるため、記入しない。FAN1のICL部位へのリクルート機構を解明するために、ID複合体をDNAビーズ上でモノユビキチン化する系を確立する。FAN1は、ユビキチン結合モチーフを介してモノユビキチン化ID複合体に結合するため、精製したFAN1およびモノユビキチン化ID複合体-DNAビーズを用いることで、FAN1のリクルートメントにおけるユビキチンの役割を解明する。また、精製したFAN1とモノユビキチン化ID複合体に様々なDNA基質を混合して、FAN1によるDNA切断反応を試験管内で再構成する。この解析によって、FAN1のDNA切断におけるユビキチン化ID複合体の意義を明らかにする。また、DNA結合能が低下したFAN1変異体を、FAN1欠損DT40細胞に導入して、コロニー形成アッセイを行う。さらに、マイトマイシンCなどのDNA鎖間架橋剤への感受性を解析する。これら解析によって、ICL修復における、FAN1のDNA結合能の役割を明らかにする。これまでに得られた解析結果から、FAN1によるDNA鎖間架橋除去のメカニズムを考察し、FA経路における損傷塩基対除去機構の理解へとつなげる。