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東アジアの笑話と日本語・日本文学に関する複合的研究

「中国笑話集と『増補萬宝全書』」(前掲『東アジアの古典文学における笑話』所収)は、『増補萬寶全書』に対する調査結果を報告したものであり、これまで不明とされていた『解顔新話』所収話の典拠を明らかにしている。さらに、荒尾禎秀「漢文笑話と『左振仮名』」(前掲書)は、近世の漢文体資料に対する日本語学的な調査結果を示したものであり、佐伯孝弘「夜食時分の浮世草子」(前掲書)は、夜食時分の浮世草子作品を分析することによって、浮世草子の笑話性を考察したもの、山口満「漢文テキストのWeb表示ー縦書きWebレイアウト関する取り組みー」(前掲書)は、漢文体資料を電子資料化するための試案を報告したものである。注釈作業においては、年間30話程度の完成を見込んでいたが、今年度は、予定以上の計39話を完成させることができた。中国笑話集『笑林評』の調査に着手できたことも、当初の計画通りである。中国日用類書『増補萬寶全書』の調査、『訳解笑林広記』の諸本調査、漢文テキストのWeb表示機能の拡充についても、一定の成果が得られており、研究計画は、おおむね順調に進展していると言える。ただし、その他の中国笑話集『雅笑編』『開巻一笑』、朝鮮漢文笑話集『東国滑稽伝』『村談解頤』等については手つかずであり、また、笑話検索システムを実現させるための検討作業がいくつか残っているため、さらに精力的・継続的に調査・研究を進めなければならない。今年度は、和刻本『訳解笑林広記』第144話第175話(計32話)の注釈を完成させ、中国笑話集『笑林評』『絶纓三笑』『笑府』、朝鮮刊本『鍾離葫蘆』、和刻本『刪笑府』、仮名草子『醒睡笑』、日本人作漢文笑話『笑堂福聚』(山本北山著)等、様々な類話を比較検討することにより、部分的ながらも、東アジアにおける笑話変遷の歴史を辿ることに成功している(第144話「蔵鋤」)。注釈作業の成果は、川上陽介「『訳解笑林広記』全注釈(五)」(『富山県立大学紀要』第29巻、2019年3月)に公表するとともに、富山県射水市内の一般市民向けの講演「江戸時代の『笑い』についてー中国白話文学との出会いー」(射水市交通安全母の会、2019年2月)において、漢文笑話の魅力を分かりやすく解説した。また、『京都大学蔵潁原文庫選集』第七巻(川上陽介監修責任・校訂・解題、臨川書店、2018年6月)を公刊し、和刻本『開口新話』の紹介にも努めた。浮世草子に及ぼした笑話の影響についても研究を進めており、佐伯孝弘は、「多田南嶺『世間母親容気』論」(『日本文学』67巻10号、2018年10月)において「気質物の笑い」を考察し、口頭発表「近世怪異譚の多様性」(国際日本文化研究センター機関拠点型基幹プロジェクト「大衆文化の通時的・国際的研究による新しい日本像の創出」、2019年3月)において、「怪異譚に見られる笑話性」について言及している。その他、島田大助は中国日用類書『増補萬寶全書』の諸本調査を継続的に実施するとともに、浮世草子『西鶴諸国はなし』における笑話の在り方について学会発表(東海近世文学会、2018年7月)を行っており、荒尾禎秀は上田市立上田図書館花月文庫蔵『笑林広記』(中国刊本)の書誌調査を実施、山口満は和刻本漢文笑話集のテキストデータの整理、Webページでの表現方法に関する基礎的検討を継続中である。注釈作業においては、年間30話程度の完成を見込んでいたが、今年度は計32話を完成させており、おおむね予定どおりの進捗状況である。中国笑話関連資料の調査についても、中国刊本『笑林広記』『増補萬寶全書』の書誌調査は計画的に進められており、また、浮世草子等、他のジャンルの作品に見られる笑話の影響についても、徐々に考察の幅が広がりつつあると見受けられる。とはいえ、中国笑話集『笑林評』の調査はまだ始まったばかりであり、いまだ手を着けていない朝鮮資料も数多い。また、漢文テキストのWeb表示にも課題があり、より有効な笑話検索システムを実現させるためには、まだしばらく試行錯誤を続ける必要があり、今後もさらにいっそう精力的・継続的に、調査・研究を進めなければならない。注釈作業については、これまで通り、継続的に取り組みたい。それと同時に、中国笑話集および朝鮮笑話集等、各種の資料調査を併行して進めたい。
エマルションの分離過程に高周波分光による研究

高周波分光法は、物質と水の相互作用の変化を鋭敏に捉えることを可能にする、われわれ独自の手法である。すなわち、物質の状態変化に伴う誘電率変化を共振周波数の変化として検出する手法である。また、エマルションとは、界面活性剤の力により、水中の油滴、逆に油中の水滴の形で一様に分散する系をいう。食品(牛乳)、化粧品(ヘアーオイルなど)、農薬、塗料、その他多くの産業分野に用いられている。これらエマルションは熱力学的に不安定な系である為、時間経過によりいずれ相分離を生じる(別の言い方では、劣化する)。これらの相分離過程を高周波分光法により観測することに成功した。実際には、多種類のエマルションを合成し、その劣化過程を高周波スペクトルのピーク位置の移動という形でとらえることができた。結果の一例を示すと、エマルション合成時に、界面活性剤の割合を多くしたものは、時間経過に対する劣化が緩やかに進行することが判明した。また、高温で保存したエマルションは、劣化がより速やかに進行することも判明した。これらは経験的には自明として知られていることであるが、目視や他法では観測し得ないような微小の変化も本法で鋭敏にとらえることができた。エマルションは医薬品、食品、農薬、塗料、化粧品、その他多くの産業分野において利用されているが、熱力学的に不安定な系であるため、時間経過によりいずれは相分離を生ずる。このため、エマルションの安定性を評価する技術は製品の品質保証・管理という観点から重要な意味を持つ。本研究では種々の方法で調製したエマルションに対して高周波分光法を適用し、エマルションの安定性と高周波分光スペクトルとの関係について検討を行った。測定試料にはO/W型エマルションを用いた。油相には流動パラフィン、水相には超純水、界面活性剤にはポリオキシエチレン(20)ソルビタンモノステアレートとソルビタンモノステアレートの1:1混合物を用いた。乳化剤添加量420wt%の範囲で調製したエマルションにつき、調製からの経過時間による共振周波数の変化について検討を行ったところ、いずれの試料も保存期間の長期化に従って徐々に共振周波数が高周波数側へシフトしていくことが分かった。また高周波シフトの割合は、乳化剤添加量が増えるに従って緩やかなものになる傾向が観測されており、界面活性剤の添加量によってエマルションの安定性が異なることを示している。また、試料調製時の攪拌方法や水相添加速度等によっても高周波分光スペクトルに違いが生じることが判明した。これらの変化はエマルションの状態を反映したものであり、本法はエマルションの新しい安定性評価法として利用が可能であることが示唆された。エマルション製品を商品化する上で「エマルションの分離」という現象は非常に重要な問題であり、慎重な評価測定を必要とする。従来の評価手段として、一般的には、(1)目視法(2)粒度分布測定法、等があるが、あらたに高周波分光法を開発した。これは、前2者の欠点をカバーできる可能性を持っている。本研究では(a)高周波分光法がエマルションの「分離過程」の観測に関して、従来の目視法や、粒度分布測定法に加えて、もう一つの新しい測定法になり得ることを立証した。(b)各種の基礎的(物理化学的)エマルションを調製し、それらの「分離過程」(凝集、合一、クリーミング)とスペクトル変化が如何に対応するかを明らかにした。(c)上記(b)に関し、550MHz付近に観測される共振ピークは時間経過に対し高周波側にシフトすることが観測された。このシフトはエマルションの分離過程(劣化過程)を示す指標となるものである。また、エマルション調製において、界面活性剤の添加量を変化させた場合、添加量を多くしたもの程時間経過に対する共振ピークの高周波側へのシフトは緩慢になることが観測された。これらの結果はエマルションの変質・劣化に関する日常経験とよく符合するものであり、本法がエマルションの「分離過程」の観測に有用な新しい手段となることを示している。
薬物残留の指標としての獣毛内畜産用抗菌剤の定量

(1)ニューキノロン系抗菌剤をHPLCにより分離し、フローセルを装備した蛍光分光光度計を用いて定量した。内部標準としてオフロキサシン(OFL)の誘導体であるDS-4632を用いた結果、OFLとノルフロキサシンが1ng/mLから測定可能な系を確立した。血漿中と獣毛内のニューキノロン剤はC8カラムBondElutを用いて精製し、凍結乾燥させた後に溶解し、HPLCに適用した。(2)毛根の成長を促すために3日前に毛を抜いたDAラットに10-20mgのOFLを経口投与し、1ヶ月後の白毛と黒毛をNaOH処理し、溶解させた後にOFL濃度を測定した。成長した白毛(やや褐色)には0.3±0.1ng/mg毛重量、黒毛には4.8±1.5ng/mgのOFLが存在した。また、毛を抜かなかった黒い獣毛部位は2.1ng/mg、白い部位では0.6ng/mgであった。いずれの場合も白毛よりも黒毛の方が有意に蓄積し、黒毛ではあらかじめ抜いた方が抜かなかった毛よりも高濃度を示した。(3)ウシの皮毛を刈り取りもしくは抜いた後に5mgOFLを皮内投与し、1カ月後に黒毛と白毛のOFLを測定したが、いずれの場合もOFL濃度は測定感度以下であった。(4)絶食したビーグル犬に100mgOFLを経口投与して、血漿中濃度を経時的に測定した。血漿中濃度は投与後1.5時間で最大(4.9+0.3μg/mL)になり、5時間後には2.3±0.2μg/mL、8時間後は1.4±0.3μg/mLとなり、血漿中半減期は約3時間であった。(5)100mgOFLを経口投与したビーグル犬から3週間後に白、茶、黒毛を採取し、OFLの毛内濃度を測定した。白毛では3頭、茶毛では2頭が検出限界以下であった。白毛は10.1ng/mg(n=1)茶毛は10.2ng/mg(n=2)および黒毛は103±11ng/mg(n=4)であった。(6)OFLは黒毛の獣毛内に残留することから、薬物の服用の履歴を調べることができると思われる。獣毛の伸長速度は部位差と動物種差があり、また体毛量によっても獣毛内残留量が影響うけると考えられ、更なる検討が必要であると思われた。
加齢と廃用による嚥下障害に対する分岐鎖アミノ酸の効果に関する基礎的・臨床的研究

本研究の目的は、筋タンパク合成促進にとって重要とされる分岐鎖アミノ酸(BCAA)の嚥下障害への関与を解明することである。基礎データとして、若年、高齢マウスにおける嚥下関連筋群と、コントロールの四肢筋における形態的評価を行った。前頸筋群、舌、咽頭収縮筋およびヒラメ筋を採取後、H-E染色による観察、AchE染色による神経筋接合部の観察、筋線維のタイプ分類を行い、各年代のマウスで比較、検討を行ったが有意差を認めなかった。また標本の各部位におけるアンドロゲンおよびプロゲステロン、エストロゲンα-およびβ-受容体、IGF受容体の局在および密度を免疫組織学的に解析したが有意差を認めなかった。本研究の目的は、必須アミノ酸のうち、筋タンパク質合成促進にとって重要とされるロイシン、イソロイシン、バリンなどのBCAAの嚥下障害への関与を解明することである。本年は、基礎データとするために、若年、高齢マウスにおける嚥下関連筋群とコントロールとしての四肢筋における形態学的評価を行った。実験動物として生後4週(成熟期=小児)、12週(繁殖期=成人)、52週(老齢期=老人)のマウスを作成、使用した。前頸筋群、舌、咽頭収縮筋、喉頭およびコントロールとしてのヒラメ筋を採取後、筋湿重量を測定。3片に分け、1片はヘマトキシリンエオジン染色による観察、アセチルコリンエステラーゼ染色による神経筋接合部の観察、ミオシンATPase染色による筋繊維のタイプ分類を行い、各年代のマウスで比較、検討をすすめている。また標本の各部位におけるアンドロゲン受容体(AR)およびプロゲステロン受容体(PR)、エストロゲンαおよびβ受容体(ERα&ERβ)、IGF-1受容体(IGF-IR)の局在および密度を免疫組織化学的に解析した。基礎データとして若年、高齢マウスにおける嚥下関連筋群と、コントロールとする四肢筋における形態的評価を行った。前頚筋群、舌、咽頭収縮筋、喉頭およびヒラメ筋を採取後、筋湿重量を測定。3片に分け、1片はヘマトキシリンエオジン染色による観察、アセチルコリンエステラーゼ染色による神経筋接合部の観察、ミオシンATPase染色による筋線維のタイプ分類を行い、各年代のマウスで比較、検討を進めている。また標本の各部位におけるアンドロゲン受容体(AR)およびプロゲステロン受容体(PR)、エストロゲンαおよびβ受容体(ERα、ERβ)、IGF-1受容体(IFG-IR)の局在および密度を免疫組織学的に解析した。本研究の目的は、必須アミノ酸のうち、筋タンパク質合成促進にとって重要とされるロイシン、イソロイシン、バリンなどの分岐鎖アミノ酸(BCAA)の嚥下障害への関与を解明することである。同時にBCAAを投与しつづけた若年、高齢マウスを作成し、同様な解析を行っている。加齢マウスの作成が遅れ、現在標本作製準備中である。本研究の目的は、必須アミノ酸のうち、筋タンパク質合成促進にとって重要とされるロイシン、イソロイシン、バリンなどの分岐鎖アミノ酸(BCAA)の嚥下障害への関与を解明することにある。基礎データとして若年、高齢マウスにおける嚥下関連筋群と、コントールとする四肢筋における形態的評価を行った。前頸筋群、舌、咽頭収縮筋、喉頭およびヒラメ筋を採取後、筋湿重量を測定。3片に分け、1片はヘマトキリシンエオジン染色による観察。アセチルコリンエステラーゼ染色による神経筋接合部の観察、ミオシンATPase染色による筋線維のタイプ分類を行い、各年代のマウスで比較、検討を行ったが有意差を認めなかった。また標本の各部位におけるアンドロゲン受容体(AR)およびプロゲステロン(PR)、エストロゲンαおよびβ受容体(ERα、ERβ)、IGF受容体(IGF-IR)の局在および密度を免疫組織学的に解析したが有意差を認めなかった。BCAA投与マウスを作成し、同様な解析を行う予定である。

基礎データとして、若年、高齢マウスにおける嚥下関連筋群と、コントロールの四肢筋における形態的評価を行った。前頸筋群、舌、咽頭収縮筋およびヒラメ筋を採取後、H-E染色による観察、AchE染色による神経筋接合部の観察、筋線維のタイプ分類を行い、各年代のマウスで比較、検討を行ったが有意差を認めなかった。また標本の各部位におけるアンドロゲンおよびプロゲステロン、エストロゲンα-およびβ-受容体、IGF受容体の局在および密度を免疫組織学的に解析したが有意差を認めなかった。加齢マウスの作成が遅れ、現在標本作製準備中である。加齢促進マウスを導入し、解析を進める予定である。またBCAA投与による影響を並行して解析する予定である。喉頭科学、気管食道科学加齢促進マウスを導入し、解析を進める予定である。加齢マウスの作成開始時期が遅れ、現在標本作成準備中である。モデルマウスの作成および加齢促進マウスの購入が遅れたことにより、全般的に研究が遅滞したため、次年度使用額が生じた。モデルマウスの作成を進め、採取した標本の解析と比較検討を行うとともに、加齢促進マウスを購入し、同様に解析を行う予定である。本年は加齢促進マウスを導入し、解析を進める予定である。また、BCAA投与による影響を並行して解析する予定である。モデルマウスの作成が遅れたことにより、全般的に研究が遅滞したため、次年度使用額が生じた。
IgA腎症と妊娠高血圧腎症の相互増悪機序とその治療法の解明

妊娠高血圧腎症(preeclampsia, PE)は妊娠によって発症する高血圧で、蛋白尿をともなう。脳出血・心不全などによる母死亡、児の死亡・未熟児の発症の原因となるが、PEの根治的療法は胎児胎盤を娩出する以外になく、その病態に不明な点は多い。IgA腎症は本邦で最も多い慢性腎炎でかつ若年者に多い疾患であるため、妊娠可能な年齢の女性に多く発症する。また、IgA腎症患者は妊娠時PEを発症しやすいことが国内で示唆されている。IgA腎症合併妊娠の病態は不明であり、また現在IgA腎症の治療に使用されているアンジオテンシン変換酵素阻害薬、アンジオテンシンII受容体拮抗薬などは妊婦に禁忌である。そのため、IgA腎症患者の妊娠および出産は制限されており、妊婦に投与可能なIgA腎症治療薬の開発が重要である。IgA腎症自然発症モデルgrouped ddY (gddY)マウスは、妊娠により軽度の血圧上昇、尿蛋白増加、PE様の腎病理(血管内皮障害、メサンギウム基質増加)を示し、胎仔重量は有意に軽く、胎仔発育不全を示した。血中のsFlt-1濃度は正常妊娠マウスにくらべ有意に高値であり、PEと同じく妊娠gddYの腎臓において、エンドセリン(ET-1)発現上昇が確認された。更にアデノウイルスを用いてsFlt-1を過剰発現させると、妊娠gddYマウスでは、血圧や蛋白尿が増悪し、腎糸球体は非常に重い血管内皮障害・ポドサイト障害・糸球体硬化病変を示した。これまでのデータから、IgA腎症合併妊娠はPE様の症状を呈すること、その機序の一つに妊娠中に増加したsFlt-1によるエンドセリン系の亢進の寄与が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
DNA多型を示す野生遺伝子を導入した疾患モデルマウスの発生遺伝学的研究

マウスは哺乳類の中で最も遺伝学的研究の進んだ動物であるが、実験用近交系マウスの起源は比較的小さな集団から出発したと推定されているので、変異遺伝子プ-ルはそれほど多くないと考えられている。そこで野生マウス集団から新たな変異遺伝子を検出する試みが重要な課題となってくる。とくに最近、遺伝子工学技術の進展により、制限酵素切断によるDNA多型(RFLP)の検出の報告が著しく増加している。実験用マウスと野生マウス集団とは遺伝的距離が大きく、両者間で容易にDNA多型が検出される。欧米ではスペイン産由来の野生マウスが用いられているが、私たちは日本産野生マウス由来の系統を用いている。それらのF_1の実験用マウスへのバッククロス群は、DNA多型を示す遺伝子を染色体マッピングする方法として最も優れた系となっている。これをinterspecific backcrossと呼ぶ。私たちは、すでに第8染色体上の水頭症を引起こす疾患遺伝子hyー3の近傍にキモトリプシン遺伝子があることをマッピングし、そのDNA多型を用いて発生遺伝学的研究を行ってきた。今回、さらにマウス染色体の中で最も小さな第19染色体について、interspecific backcrossによる遺伝子マッピングを進めた。DNA多型検出のために用いた遺伝子のプロ-ブは、8番地にあるLyー44(lymphocyte antigenー44)と29番地にあるTdt(terminal deoxycytidyl transferase)であった。Lyー44はBglIIで、TdtはBamHIでDNA多型が観察された。第19染色体の遺伝子マッピングの系を用いて、異常リンパ球の増殖、壊死性血管炎、亜急性増殖性糸球体腎炎などを自然発症する自己免疫疾患MRLマウスの原因遺伝子lprが23番地にあることが明らかにされた。Tdt遺伝子も、免疫とくにリンパ球の分化にかかわると考えられている。この近傍には免疫関係の遺伝子が多く存在するのかもしれない。また将来lpr遺伝子がクロ-ニングされる可能性がでてきた。
改良型核酸染色による生がん幹細胞の分離と分子学的特性の網羅的解析法の確立

がん治療後に残存した耐性細胞あるいは耐性獲得がん細胞を研究することは、治療の深達度や再発のモニタリングをする上で重要である。治療後の残存がん細胞を生細胞のまま取得し、分子生物学的な手法にて検討可能としようとした。モデルとして慢性骨髄性白血病(CML)の原因融合遺伝子であるbcr-ablに対するプローブにビオチン化と蛍光色素のラベルを行った。導入、培養後、蛍光を観察した。比較対照としたbcr-abl陰性細胞に比較して蛍光強度は微弱に増強していたが、flow cytometry上で分離可能なレベルには工夫が必要である。特定の核酸を保有した細胞内に、その核酸に対する蛍光色素ラベルの特異的probeを導入し、細胞からの蛍光シグナルを検出する。その蛍光特性により、細胞を分離し、その分子生物学的な特徴をさらに明らかにしようとする。細胞は遊離細胞であること、遺伝子異常が明らかであること等の理由から、転座を有する白血病培養細胞株を使用した。BCR-ABL癒合遺伝子が特徴であるK562細胞、PML-RARA融合遺伝子が特徴であるNB4細胞を使用した。癒合遺伝子の確認はPCR法、同様のprobeを使用したFISH法で確認した。次に培養生細胞にて、QUAL-FRED法を使用して、発生する蛍光量を上げるとともに、probeの導入に伴う性細胞率を低下させない設定を行った。Probeの導入は前回より使用されているASLOを用い、37°Cにて細胞膜の穿孔を行い、この間に蛍光probeの導入を行った。処理時間を可及的に短縮し、かつprobe量を効率的に導入するため、条件設定を変えた。生細胞率はPIを用い、flow cytometry上のcscatter gramにて測定した。蛍光色素streptavidine RED670による蛍光は反応時間7分にて、K562細胞で72%の蛍光陽性細胞が検出された。しかし、蛍光陰性細胞の多くは死細胞であり、scatter gram上、広がりや膨化などの変化が認められた。特異蛍光陽性細胞でも、scatter gram上変化の認められる細胞があり、細胞のdamedgeを低下させる工夫がさらに必要とされた。特定の核酸(DNA, RNA)を保有した細胞にその核酸に対する特異的蛍光付probeを導入し、蛍光シグナルを検出することで、細胞を分離し、その分子学的、細胞生物学的と特徴を明らかにしようとする。当初、細胞の材料は取扱いの容易さから、白血病培養細胞を使用した。PML-RARAが検出可能なNB4、BCR-ABLが検出可能なK562を対象細胞として使用した。まず固定後の細胞で、核酸の融合マーカーの検出されることと、その陽性率を検討した。其々、20細胞中18細胞、20細胞中20細胞にFluorescence in situ hybridyzation (FISH)で融合シグナルが検出された。次に、QUAL-FRET法をより高感度に検出でき、生細胞率も低下させない条件設定を行った。まずは、probeの細胞への条件設定として、使用するSLOを添加し、37°Cにて細胞膜の穿孔処理を行った。処理時間を変化させ、膜の修復はRPMI/FCSにて、4°Cにて行った。疑似probeとして、biotinを使用した。その後avidineを反応結合させ、flow cytometerにて検出した。蛍光色素としては、streptavidine RED670を使用した。SLOの反応時間が長くなることで、赤色蛍光量は増加し、模擬probeの導入率は、60%-73%程度となった。しかし、scatter gramにて、cell sizeに変化が認められ、形態上、膨化し、散乱光の増加が認められた。video-microscope上でも、細胞の変化が認められた。SLOの反応時間として7分が適切で、これ以下で導入率の低下、これ以上で生細胞率の低下が認められた。細胞種類によるprobeの導入効率、viabilityの変化をみた。単球、マクロファージなどCD11b陽性の接着性を保有する細胞、リンパ球や増殖が顕著な培養細胞(K562等)ではprobeの導入効率が悪くリンパ球では36-52%の導入でviabilityは80%であった。neuramidaseやlow Ph法を用いて技術的な向上をはかった。導入率は、前者で43-58%、後者で41-67%であった。しかし、viabilityはそれぞれ、71%、76%に低下した。ヒト末梢に特異的核酸発現を保有する白血病培養細胞を混合させ検討した。健常人または非造血器疾患を材料とし、本研究目的の使用を承諾された検体を使用した。赤血球の溶血操作が必要とされるが、SLOに加えて補体やNaNH3などの溶血作業の必要性も検討した。溶血作業にてviabilihtyは94%と低下した。CMLの原因融合

遺伝子であるbcr-ablに対するprobeにbiotinizationとFluor488とFluor647のラベル化を行い、上記の最適基準にて、導入、incubationを行い、蛍光顕微鏡にて観察した。対象として、bcr-abl陰性細胞を使用した。対象に比較して蛍光強度はわずかに増強していたが、flow cytometry上でgating可能なレベルまで蛍光強度が上がらなかった。また、陽性細胞の一部に核内にも蛍光色素の取り込みがあり、probeの設計を工夫する必要があると思われた。検査腫瘍学非特異的に核内に蛍光が認められ、probeが核膜を超えて侵入している、あるいは細胞死による非特異的蛍光の増加が考えられた。核内の非特異的蛍光を無くし、細胞質内の特異的probeと反応した細胞を得るための工夫が必要とされる。核膜を超えて侵入しない分子量のprobeの設計が必要とされる。生細胞率は90%、かつ特異的蛍光を検知する細胞が90%以上得られるための工夫が必要とされる。分取細胞で細胞内への集積を観察し、胞体内が染色され、核が未染色であることを確認する。比較的高分子の蛍光probeが必要であり、5ー10分間のSLOの穿孔処理が適切であるが、染色の恒常性をはかるための条件設定を行う。扱った細胞は細胞株であり比較的均一化し、処理を行いやすい条件下である。この条件下で、導入率80%以上、生細胞率90%以上は必要と思われ、今少し、条件設定が必要であると思われる。ひきつづき、導入する蛍光色素ラベルprobeの至適分子量の設定を行う。核内より検出される蛍光を保有する細胞を減少させ、細胞質内からの特異的蛍光を保有する細胞の増加を図る技術的な改良を行う。陽性細胞はcell sortingで分離し、RQ-PCR法で、目標癒合遺伝子を保有する細胞が取れているか確認を行う。導入される色素probeの分子量の調整をする。非特異的に核内には集積しない胞体内のみに存在するprobeを設定する。癌細胞分離方法の確認(後述) gatingとsortingによる分離効率と生細胞率の向上をはかる。培養細胞では生細胞率90%以上、導入効率70%以上が得られている。しかし、マクロファージや単球など接着性のある細胞、リンパ球や増殖が顕著な培養細胞ではprobeの導入効率の悪い傾向があり、neuramidaseやlow Ph等を用いて技術的な安定性をはかる。Probeの導入効率から遺伝子陰性細胞群中にも真の陽性細胞が存在するが、偽陰性細胞を扱うことはなく、生存率の良い真の陽性細胞を分取することを目標にする。生細胞率の向上と蛍光導入率向上のための条件設定を引き続き行う。条件設定がされたところで、ヒト末梢血細胞と特異的核酸発現を保有する白血病培養細胞を混合させ検討する。健常人または非造血器疾患を材料とし、本研究目的の使用を承諾された検体を使用する。赤血球の溶血操作が必要とされるが、補体やNaNH3などの溶血作業の必要性も検討する。
乳癌におけるリンパ管増生と乳房リンパ管の3次元病理解析

乳癌においてリンパ節転移は重要な予後因子の1つであり、リンパ管は癌転移の重要な経路である。本研究では、リンパ管内皮特異的マーカーであるD2-40モノクローナル抗体を用いて、リンパ管新生と予後との関連を検討した。リンパ管新生の指標として、リンパ管密度(lymph vessel density; LVD)を用いた。1991年から1996年までの間乳癌にて手術を施行された91例の組織標本をD2-40モノクローナル抗体で免疫染色を行い、顕微鏡下で腫瘍周囲・内部の最もリンパ管が多い部位での1視野内におけるリンパ管数を計測してLVDを算出した。LVDと生存期間(OS)、無再発生存期間(DFS)の関連、またT因子、n因子、ly、v、ER、PgR、HER2、年齢などの臨床病理学的背景因子について検討した。LVDと閉経状況、T、n、ly、v、ERとの間に統計学的に有意差を認めた。組織学的異型度、PgR、HER2との間には有意差を認めなかった。LVDが高値である群は低値である群に比べてOS、DFS共に予後不良であった。リンパ節転移はリンパ管の増殖・新生の過程を経ていると考えられる。今回の研究では、D2-40モノクローナル抗体はリンパ管の検出に有用なマーカーであった。LVDとリンパ節転移、リンパ管侵襲との間には相関がみられ、またLVD高値の患者群は予後不良であったことから、乳癌においてリンパ管新生が盛んな程リンパ管侵襲・リンパ節転移が進み予後不良となる可能性が示唆された。本研究では、乳癌の進行においてリンパ管新生が重要な役割を果たしており、今後患者の予後を予測する上でも有用である可能性を示している。
インドネシアの熱帯雨林からのエンドファイトの分離と鉱山跡地の修復への利用

インドネシアの森林土壌から分離したエンドファイトの接種が植物生育に及ぼす影響を異なる窒素とリン濃度の培地で検討した。Brassica campestrisを1/100、1/10, 1/100窒素、及び1/100リン濃度のMurashige and Skoog培地で生育させた。エンドファイト接種区と非接種区を設け28日間生育させた。地上部新鮮重と乾物重を測定した。2菌株が1/100培地でBrassica campestrisの生育を促進さいた。根のエンドファイト形成率と地上部乾物重との間には関係は認められなかった。1/100培地での生育は1/100窒素及び1/100リン濃度の培地より2菌株で大きかった。これらの結果は培地窒素濃度とリン濃度がエンドファイトと宿主植物との関係に影響を及ぼすことを示す。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。インドネシアのジャワ島、ビンタン島及びカリマンタン島の天然林及び鉱山跡地から土壌及び樹木を採取した。採取した土壌及び樹木を日本へ輸入し、山形大学農学部において非樹木種であるParaserianthes falcataria及びBrassica campestrisを人工気象器で生育させ、3ー6ヶ月後に根を採取し、根を表面殺菌し、PDA培地またはMEA培地で培養した。200株以上のエンドファイトを分離した。分離菌株を無菌のポットでP. falcataria及びB. campestrisに接種し、30ー90日間生育させた。分離菌株には生育を促進するもの、阻害するもの、生育に影響を与えないものが認められた。また、エンドファイトが植物生育に及ぼす影響は培地養分濃度の影響を受け、低養分濃度の培地で生育促進効果が大きかった。従来の表面殺菌方法(エタノールや次亜塩素酸ナトリウム)に加え、火炎滅菌方法を応用し、250株以上のエンドファイトを分離した。エンドファイトの物質生産性に関する情報を得る為に、それらのエンドファイトの培養物に含まれる代謝産物について、薄層クロマトグラフィーや抗菌活性などを指標に調査した。その結果、約15種の菌株において、顕著な物質生産性を示すエンドファイトを見いだした。それらの中により、アルカロイド類やテルペン類、ポリケチド類を生産していることが判明した。それらのエンドファイトには、アスペルギルス属やペニシリウム属に含まれる菌類が多く見られた。インドネシアの天然林に生育する樹木から多くのエンドファイトを分離することができた。これらのなかには植物生育を促進するものがあり、また多様な物質生産性を示すことを確認した。以上により、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価される。33菌株の菌糸からDNAを抽出し、18SRNA部分塩基配列から種を同定した。7菌株は未記載のものであった。分離菌株を無菌の1/10, 1/100MS培地に接種し、P. falcataria及びB. campestrisを30ー90日間生育させた。また、分離菌株が植物生育に及ぼす影響は1/100MSで1/10MS培地より大きかった。インドネシアの森林より、多種類のエンドフィトを分離し、その代謝産物を精査した結果、ガジャマダ大学附属演習林(ワナガマ)より、採取したマメ科のGliricidia sepium (マドルライラック)の植物片より、糸状菌120-1 NP株を分離した。本菌の培養後の代謝産物を調査したところ、細胞毒性作用を示す化合物1を明らかにした。化合物1の構造はNMRやX線結晶構造解析により、絶対立体配置も含めて明らかにした結果、エポキシシクロへキセノンを有する新規なポリケチド類であった。熱帯地域の植物から分離されたことと、新規物質であることから、植物体への成長活性作用など、化合物1の有する生理活性作用に期待ができる。

これらの結果は培地窒素濃度とリン濃度がエンドファイトと宿主植物との関係に影響を及ぼすことを示す。分離されたエンドファイトが植物生育に及ぼす影響、エンドファイトの生産する新規物質の同定を進めるとともに、樹木の生育に対する影響を明らかにする。これらはこれまでの研究遂行の実績から、十分に実施できるものと判断される。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
薬剤耐性HIVに著効を示す新規核酸誘導体の開発

多剤併用療法に対しても抵抗性をもつ薬剤耐性HIVに有効である新規核酸系逆転写酵素阻害剤開発を行った。核酸糖鎖の4位を置換したピリミジン系核酸誘導体が野生株のみならず、site directed mutagenesisにて作製したAZT、DDI、DDC等に対する単剤耐性感染性クローンに対しても強い抗ウイルス作用を示した。さらにAZT、DDI、DDC、D4Tに対して同時高度耐性になるウイルスに対しても効果が認められた。これら誘導体のうち4位をエチニル基に置換したものは3-TC耐性HIV-1に対しても強い抗ウイルス作用を維持していたが、他は効果が著しく減弱した。また、非核酸系逆転写酵素阻害剤耐性株とHIV-2に対しても効果があることが判明した。作用機序解析のためにtime of drug additionと核酸競合実験を行い、抗ウイルス作用が核酸系逆転写酵素阻害剤のそれと同様であることを明らかとした。プリン系核酸誘導体においても4位を置換した核酸は強い抗ウイルス効果を示し、その毒性・活性比が、1000以上になるものを見いだした。これらの薬剤は酸耐性であり、経口投与の可能性を示した。
N-混乱コロールの合成と金属錯化に関する研究

N-混乱テトラピロール(ビラン)の酸化的環化反応を用い、3種類のN-混乱コロールの合成、及び単結晶X線構造解析に成功した。コロール環を構成する混乱ピロールの位置の違いが、光学特性やアニオン認識を始めとする種々のコロール分子の特性に影響を及ぼすことが明らかとなったN-混乱テトラピロール(ビラン)の酸化的環化反応を用い、3種類のN-混乱コロールの合成、及び単結晶X線構造解析に成功した。コロール環を構成する混乱ピロールの位置の違いが、光学特性やアニオン認識を始めとする種々のコロール分子の特性に影響を及ぼすことが明らかとなった1.N-混乱コロールの合成法の確立混乱ピロールを任意の位置に組み込んだ、混乱テトラピロール(ビラン)を系統的に合成し、ビランの環化により、任意の位置に混乱ピロールを配置したN-混乱コロールの合理的合成に成功した。合成した4種類のコロール異性体(NCC1-4)はいずれもペンタフルオロフェニル基をメゾ位に有し、混乱ピロールの位置や配向に応じて異なる光特性、物性を示した。混乱コロールはいずれもソーレー帯、Q帯のの長波長シフトが観測された。また、溶液状態での発光強度は弱くなる傾向が見られたが、ピロール窒素で連結したNCC4(ノロール)は、通常コロールに匹敵する蛍光発光能を示し、混乱ピロールの配向が電子状態に大きく影響をあたえることを明らかにした。2.NH-互変異性体の確認および異性化の反応機構の解明溶液状態ではいずれも内部3H型の芳香族性を有する互変異性体が優先的に形成し、環外部に向いたピロールのNHはアニオンと相互作用をすること、及び近傍にペンタフルオロフェニル基がある場合は、アニオンーパイ相互作用が働くことが、プロトンNMR測定から明らかとなった。また、溶媒との相互作用により、吸収スペクトルが大きく変化することも明らかとなった。3.N-混乱コロール金属錯体の合成混乱コロールの金属錯化を種々の金属を用いて行った。銅錯体をいずれも3価状態の錯体が得られ、3H型互変異性体構造が優先することが明らかとなった。1.N-混乱コロール金属錯体の合成通常コロールは分子内に3個の水素を有しているため3価の金属イオンと中性錯体を作り、ポルフィリンでは達成できない高酸化状態の金属を安定化することができる。この特性がN-混乱コロール(NCC1-4)でどのように変化するかを種々の金属錯化を用いて検討した。混乱型コロール異性体NCC2では、安定な銅(III)錯体を与えたのに対し、ビピロール部位が混乱したNCC4では、内部炭素同士が連結した二量体が形成されることが判明した。この二量化銅錯体を還元して脱メタルを行った所、単量体フリーベースが得られた。また、錯化方法を変えることにより、単量体銅(III)錯体の合成にも成功した。2.一重N-混乱ヘキサフィリン複核金属錯体の合成一重N-混乱ヘキサフィリンがパイ共役多核金属錯体の一般配位子として機能しうることを、金及び白金錯体を用いて明らかにした。特に金属の種類、価数が異なる複核錯体を合成しうることから、混乱ヘキサフィリンの汎用性を示すことに成功した。3.混乱型環拡張型コロール(ヘキサコロール)の合成と金属錯化N-混乱サフィリンや二重N-混乱ヘキサフィリンで明らかになったように、混乱ピロールは環拡張により反転構造を取りやすくなる。二重N-混乱ヘキサコロールを合成し、環空孔内に価数の異なる2種の金属イオン(銅(II),銅(III))を配位させたところ、スピン数3/2の錯体が得られることが判明した。N-混乱ポルフィリンの発見を端緒に、結合位置の「錯位」(混乱)という概念に基づく新規物質の創製法、「混乱アプローチ法」の実証を目指し、これまで手つかずであった環縮小型ポルフィリンである「コロール」を標的とし、「混乱コロール化学」の構築を試み、以下の成果を得た。1)混乱ピロールの位置と数の異なるテトラピロール(ビラン)を各種合成すると共に、それらのコンフォメーション解析を行い、環化のしやすさについての配列を明らかにした。2)3種類の混乱コロール異性体を合成し、電子状態、光学特性、金属錯化挙動を明らかにした。また、ピロール窒素が直接環状骨格に組み込まれた異性体、Nー連結コロール(ノロール)を世界で初めて合成し、「ネオ混乱」という新しい概念を創出した。3)環内部炭素同志が連結したノロール二量体の合成に成功し、酸化ー還元により、対面するコロール平面内のπ電子同志の相互作用をコントロールできることを明らかにし、その形成が錯化の際に用いる金属に大きく異存することを燦らかにした。4)ビビロール骨格を持つ混乱型縮環ヘキサフィリン及びその金属錯体の合成に成功し、混乱環の導入により、パイサーキットが接道を受け、通常不安定なラジカル種が安定化することを見出した。このように、従来のコロール化学とは全く異なる、「混乱コロール化学」が存在することを示すことで、「混乱アプローチ」の有用性を実証することに成功した。化合物の合成に成功しており、化合物の量も十分供給できることから、今後の物性検討は十分可能である。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画に従い、研究を行う。
イネ種子での重複受精と胚乳細胞分化の分子機構

高等植物における開花後の受精、胚形成、胚乳形成などの器官分化の過程の分子機構を理解する目的で本年度は以下の研究成果を得た。すなわち、各器官または組織特異的に発現する遺伝子の特定を目指した、イネ種子胚、胚乳、アリューロン層を特徴づける遺伝子として以下の遺伝子が利用可能と判明した。(1)胚特異的遺伝子:イネトリプシンインヒビター遺伝子特徴:胚形成と共に発現するが、アリューロン層、胚乳には全く発現しておらず、胚形成のマーカーとして使用可能である。(2)胚乳特異的遺伝子:プロラミン遺伝子、グルテリン遺伝子特徴:非常に強力に胚乳細胞中で発現しており胚乳分化のマーカーとして有用。本年度は特に13Kdプロラミン遺伝子の5'末端上流構造の特徴を明らかにした。(3)アリューロン層特異的遺伝子:グルタレドキシン遺伝子特徴:種子中ではアリューロン層で強く発現していた。この遺伝子は植物では初めて同定されたもので機能の詳細は不明である。核遺伝子構造も本年の研究成果として得られた。アリューロン層分化の指標として有用である。以上の結果に示すように、種子分化を示すマーカー遺伝子のセットを得ることが出来た。
オーストラリアにおける医師の民事責任に関する研究

実体法的側面としては,医療過誤訴訟において医師の過失と患者の損害の間の因果関係が証明されない場合に機会喪失論を適用することを否定したオーストラリア連邦最高裁判所判決を紹介した。同判決は,日本の最高裁判所が相当程度の可能性法理や期待権侵害論によって因果関係の困難を克服しようとしていることと対照的である。訴訟法的側面としては,オーストラリアで普及している専門家を同時的に尋問するコンカレント・エヴィデンスという新たな方式を,これと類似する面のある東京地方裁判所のカンファレンス鑑定と比較した。いずれも裁判官の心証形成を容易にし,より良い判断に資することを目的とする点で共通点がある。まず実体法的側面としては,オーストラリアの医療裁判実務における機会喪失論について下級審での肯定的な裁判例が最高裁で否定された流れを判例および文献から分析し,その理論構成と日本の最高裁判例である相当程度の可能性法理を比較し,論文発表した。機会喪失論はアメリカでは広く容認されている理論であるが,イギリスでは否定されており,オーストラリアがこれを受け入れるかどうか注目されていた。2010年に連邦最高裁がTavet v. Gett事件判決で否定的判断を示したことで一応の決着を見たものの,各州の最高裁レベルではこれを採用する判決も見られ,学説からの批判も強く,近い将来判例変更の可能性もあり,今後も注視する必要がある。次に訴訟法的側面としては,オーストラリアにおいて最近非常に多く用いられているコンカレント・エヴィデンス(Concurrent Evidence)という証拠調べ方式について,文献調査をするとともにシドニーを訪問して,裁判官,弁護士,研究者から聞き取り調査を行った。この証拠調べは,複数の専門家(医師)が争点について一致できる点と一致できない点をまとめた共同報告書を裁判所に提出した後,法廷で同時に尋問を受けることによって,従来の口語尋問方式に比べて事案が解明しやすくなり,裁判官の心証形成を容易にするとともに,尋問を受ける専門家の負担を軽減するというメリットがあるとされている。この調査結果については論文発表するとともに,2015年11月の医事法学会学術大会ワークショップでも報告をすることが決まっている。平成24年度は、3カ年にわたる研究の基礎を形成する作業を行った。まず、メルボルン大学ロー・スクールの医事法研究者であるLuntz名誉教授及びSkene教授との意見交換の結果をまとめるとともに、オーストラリアを含む各国の医事法に関する文献・資料の収集と分析を行った。特に、オーストラリアの医事法に関する雑誌は日本では購読している機関がなかったため、本研究のために購読を申請し、来年度から購読できる予定である。これらの調査の結果、オーストラリアでは医療事故に対する無過失補償制度の導入が検討されつつあること、治療機会の喪失に対する損害賠償請求については下級審・学説が分かれていたところ、2010年に最高裁が否定し、一応は決着をしていることなどが明らかになった。また、オーストラリアを始め、各国で医療紛争を訴訟ではなく、裁判外紛争処理機関(Alternative Dispute Resolution)を通じて解決する方向性が拡大しつつある。そこで、隣国である韓国が2012年4月から開始したADRである医療紛争調停仲裁院の視察を行い、次年度以降のオーストラリアとの比較の予備調査をした。韓国における調査結果は、同行した李庸吉氏によって「韓国における医療被害救済制度の実情ー新医療紛争解決制度調査報告」(龍谷法学45巻4号405頁)にまとめられている。来年度は、オーストラリアでの医療紛争解決制度の実態調査を行い、日本・韓国などとの比較検討を行う予定である。なお、本年度は、主に日本における医師民事責任に関する研究であるが、後掲のとおりの成果を上げている。最終年度である2014(平成26)年度は,1前年度に引き続きオーストラリアと韓国への出張調査を実施し,2研究成果を日本医事法学会のワークショップで報告し,3英語論文を執筆した(掲載は2015年度)。まず,オーストラリアではシドニー及びメルボルンで,シドニー大学及びメルボルン大学の研究者及び裁判官,バリスターやソリシターなどの実務家と面談し,オーストラリアの医師民事責任の分野で,実体法的には伝統的な不法行為構成と並んで契約構成にも関心が向かいつつあるということと,訴訟法的には専門家の知見に活用についてコンカレント・エヴィデンスという新たな方式が広く採用されていることが判明した。さらに再生医療や研究倫理に関して,日本の状況について関心を向けられていることが分かり,情報発信の必要性を認識した。韓国では,医療紛争調停仲裁院,法院(裁判所)の医療専担部,医療問題を考える弁護士の会にインタビューを行い,仲裁院の鑑定制度が裁判所の医療訴訟でも活用されていることと,鑑定の内容については評価が分かれていることが明らかになった。医事法学会では,コンカレント・エヴィデンスを中心に報告し,日本の東京地裁におけるカンファレンス鑑定との比較をするなど,日本法への示唆を行い,参加者から多くの質問があった。さらにオーストラリア等のコモンロー法域における機会喪失論と日本の相当程度の可能性を比較する論文を英語で執筆し,日本の状況を国際的に伝えることを試みた。

研究期間全体を通じて,オーストラリアの医師民事責任の特徴を日本及び韓国と比較しつつ,一定程度明らかにすることができた。今後は特に特徴的であり,イギリス等でも導入されているコンカレント・エヴィデンスなどの専門的知見を口頭で訴訟手続に反映する方式について調査を進めたい。民事訴訟法,医事法文献調査に加えて,現地での研究者や実務家へのインタビューも実施でき,原資料の提供も受けることができた。オーストラリア医事法の概要を紹介する翻訳資料を公表する計画だったが、韓国の状況の調査を優先したため、まだ公表できていない。今後は,入手した原資料の分析を進め,論文および学会での発表をする。邦文に加えて英文での発表も計画している。オーストラリアの主要都市において、医事法研究者、医療訴訟・ADRに関与している法律家、医師・患者団体との意見交換を行う。また、8月に韓国釜山で、日韓の研究者による医療と法についての研究会を開催する予定である。今年度は本科研費以外からの旅費支出をすることができたため。次年度の旅費に充当する。3月にオーストラリアを訪問する予定である。文献も引き続き収集する。整理ための補助者をアルバイト雇用する。
電子及びガンマ線による原子核の研究

東北大学理学部原子核理学研究施設を中心にして行ったメルボルン大学との共同研究でこれまでに得られた標識付き光子による原子核反応実験の解析結果についての討議を行い,それをまとめる.今後の共同研究に必要な資料およびデータの調査研究を行う.東北大学で建設が計画されている次期加速器における実験課題の設定,新しい測定器の建設,データ収集システムの設計についての調査を行う.本年度の調査研究は,これまで行なわれてきた共同研究の総括と,今後の研究推進についての討議を中心に行なった.とくに,現在東北大学理学部原子核理学研究施設(以下核理研)において行なわれてきた標識付き光子による(γ,p),(γ,n),(γ,pn),(γ,pp)反応実験に関連して,中間エネルギー領域(40〈Er〈100MeV)における光子吸収機構について広範な討論を行なった.このエネルギー領域は,巨大共鳴のような集団運動や, △共鳴等の核子による光子の吸収の影響が少ない.したがって,この領域における光子吸収機構の研究は, π中間子電流効果や,核内核子相関を調べる有効な手段の一つである.メルボルン大学との共同研究ではこの点に着目し,偏極光子による^<12>C(γ,p),及び,標識光子吸収によって^9Be,^<10>B,^<40>Ca,^<209>Biから放出される陽子,中性子の角度分析,陽子ー陽子,陽子ー中性子間のエネルギー,角度相関の測定が行なわれた.これらの実験結果についての討議から,中間エネルギー領域の光子吸収は準重陽子的に振舞う核内の陽子ー中性子対によって起こることが明らかになった.また,討論を通じて,中間エネルギー領域の研究の重要性が再確認され,高精度の検出器を整備し,同様な相関実験を今後とも継続することで合意した.今回の共同研究は,核理研で建設を計画している1GeV電子線加速器による(e,e'x)反応実験につながるものであり,運動量移行の可変性を利用した原子核内核子相関や,運動学,及び反応機構の解明に発展して行くことが期待できる.東北大学理学部原子核理学研究施設を中心にして行ったメルボルン大学との共同研究でこれまでに得られた標識付き光子による原子核反応実験の解析結果についての討議を行い,それをまとめる.今後の共同研究に必要な資料およびデータの調査研究を行う.東北大学で建設が計画されている次期加速器における実験課題の設定,新しい測定器の建設,データ収集システムの設計についての調査を行う.本年度の調査研究は,これまで行なわれてきた共同研究の総括と,今後の研究推進についての討議を中心に行なった.とくに,現在東北大学理学部原子核理学研究施設(以下核理研)において行なわれてきた標識付き光子による(γ,p),(γ,n),(γ,pn),(γ,pp)反応実験に関連して,中間エネルギー領域(40〈Er〈100MeV)における光子吸収機構について広範な討論を行なった.このエネルギー領域は,巨大共鳴のような集団運動や, △共鳴等の核子による光子の吸収の影響が少ない.したがって,この領域における光子吸収機構の研究は, π中間子電流効果や,核内核子相関を調べる有効な手段の一つである.メルボルン大学との共同研究ではこの点に着目し,偏極光子による^<12>C(γ,p),及び,標識光子吸収によって^9Be,^<10>B,^<40>Ca,^<209>Biから放出される陽子,中性子の角度分析,陽子ー陽子,陽子ー中性子間のエネルギー,角度相関の測定が行なわれた.これらの実験結果についての討議から,中間エネルギー領域の光子吸収は準重陽子的に振舞う核内の陽子ー中性子対によって起こることが明らかになった.また,討論を通じて,中間エネルギー領域の研究の重要性が再確認され,高精度の検出器を整備し,同様な相関実験を今後とも継続することで合意した.今回の共同研究は,核理研で建設を計画している1GeV電子線加速器による(e,e'x)反応実験につながるものであり,運動量移行の可変性を利用した原子核内核子相関や,運動学,及び反応機構の解明に発展して行くことが期待できる.
南極海インド洋セクターにおける深層循環の実態把握-特に南極底層水の低緯度への輸送量の直接評価-

南大洋(Southern Ocean)は、その地理的特徴(氷大陸である南極大陸をぐるりと取り囲み、低緯度側で太平洋・大西洋・インド洋の世界三大洋と直接交流をもつ)から、地球規模の気候に重要な役割を果たしている。特に、世界最大の季節海氷域(冬季海氷である南極海(Antarctic)は、北大西洋深層水とともに世界の海洋深層大循環の起源である「南極底層水」を形成する海としても広く知られている。このように、南大洋・南極海は地球科学的に非常に重要な海であるにも関わらず、これまで観測が極端に少なく、地球上で最大のデータ空白域の一つになっている。南極底層水は、南極大陸沿岸域の主にウェッデル海、ロス海、アデリーランド沖で生成し、世界三大洋の深層を循環していくと言われている。地球規模の気候に果たす海洋大循環の役割の重要性を考えると、この南極底層水の循環、特にその低緯度への輸送流量を評価することは極めて重要である。近年、欧米の研究者達によって、ウェッデル海やロス海における底層水形成に関する本格的な観測の実施計画が進められている。本研究は、もう一つの南極底層水生成域であり、インド洋や太平洋の深層水の起源水域の可能性の高い、アデリーランド沖を中心とした南極海インド洋セクターにおいて、底層水の循環とそれの低緯度への輸送流量を直接測定により評価しようとするものである。冬季沿岸ポリニア域で生成した高密度水が、大陸棚斜面を沈降し、南極底層水として低緯度のインド洋さらには太平洋の深層を循環していく際、その流路上で流速が最大(西岸境界流)となるケルゲレン海台東岸沖に、約30台の流速計(水温塩分計付)からなる係留系(8測点)を2年間設置することによって、そこを通過する底層水の低緯度への輸送流量とその季節変動を捉える。これら南極大陸を取り囲む三つの起源域で生成する「南極底層水」の低緯度への輸送流量を、国際協力による同時期観測によって直接評価することが出来れば、それら観測値を海洋大循環モデルに組み込むことによって、より信頼性の高い「世界の海洋大循環」像が我々にもたらされることになるはずである。本研究は、豪州CSIROとの共同で約2ケ年にわたる流速計・水温塩分計からなる係留系観測(8測点)とそれらの設置および回収の際の通常海洋観測を実施し、観測のほとんどすべてが成功裡に終了した。特に、2ケ年にわたる係留系観測では30数基の観測機器のうち、1基を除くすべてにおいて完全な形でのデータを取得することができた。これは、勿論世界初のものであり、極めて貴重なデータ取得に成功したといえる。従って、本研究の主な目的は完全に達成することができた。これら貴重なデータ解析を中心とする研究展開を目的とする科学研究費予算申請「南極海インド洋セクターにおける海洋循環と南北熱塩輸送の量的把握」(平成17年-平成19年;合計15,100千円)が、幸いにも採択されたので研究を進めていきたいと考えている。