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ビルマの危機言語に関する緊急調査研究

本年度は、代表者と分担者5名および研究協力者1名が、ビルマで危機言語を対象に計8回のフィールドワークを行い、多数の研究未開発言語の基礎資料(語彙資料・音声資料)が得られた。年度末に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所にて研究会を開催し、各自が調査成果を報告した。代表者の倉部は、2018年12月と2019年2月にカチン州プータオとミッチーナーにて、タンサル語、ディンガ語、ジンポー語ガウリ方言の基礎資料およびカチン民話を蒐集した。分担者の新谷は、2018年10月から11月にヤンゴン、カヤー州ロイコー、シャン州ペーコンにて、トタン語、ラグー語、ローバコー語、レイマアンクー語、スィーソン語、ウェータリー語、スーバオ語、プラドン語、ホーワン語の調査を行った。分担者の澤田は、2018年12月から2019年2月に2度に分けてカチン州ミッチーナーおよびワインモーにて、ロンウォー語ラキン方言、ラカウッ(ギャンノッ)方言、ンゴーチャン語、タイ=サー(マインター)語、ラチッ語の基礎語彙、標準ロンウォー語とトッラン方言の農業・薬用植物・手工業などの語彙、標準ロンウォー語の文法などについての調査を行った。分担者の加藤は、2018年8月から9月にヤンゴンにて、パラチー語の基礎資料蒐集およびポー・カレン語の文法調査を行った。分担者の大塚は、2018年8月から9月にヤンゴンにて、アショー・チン語の文法調査と方言調査を行った。加えて、研究協力者1名をマグウェ地方域に派遣し、ビルマ語ヨー方言の基礎資料を蒐集した。主な研究成果として、マクリ語の語彙集、ソンカン・カヤン語の語彙集、コカック語の語彙集、ドサンブ・カヤン語の語彙集、ジンポー語形容詞に関する論文、ジンポー語民話資料、ポー・カレン語の使役と逆使役に関する論文、ポー・カレン語の中動態に関する論文、ラルテー語の動詞語幹交替に関する論文などがある。各メンバーが実際にビルマに渡航し、危機言語を対象にフィールドワークを行うことで、タンサル語、ディンガ語、ジンポー語、ジンポー語ガウリ方言、トタン語、ラグー語、ローバコー語、レイマアンクー語、スィーソン語、ウェータリー語、スーバオ語、プラドン語、ホーワン語、標準ロンウォー語、ロンウォー語トッラン方言、ラキン方言、ラカウッ(ギャンノッ)方言、ンゴーチャン語、タイ=サー(マインター)語、ラチッ語、パラチー語、ポー・カレン語、アショー・チン語、ビルマ語ヨー方言など、多数の研究未開発言語に関する新資料が得られた。本年度の調査により、これまで資料がほとんど、あるいは全くなかった研究未開発言語に関する基礎資料を着実に蓄積することができた。本年度の現地調査により、今後も継続してフィールドワークを行っていく目処が立った。引き続き各メンバーがビルマの危機言語を中心にフィールドワークに基づく研究を進めることで、多数の研究未開発言語の基礎資料の蒐集に努める。代表者の倉部は、カチン州プータオ、ミッチーナーに渡航し、ラワン系言語とジンポー系言語の調査を継続する。分担者の新谷は、ヤンゴン、カヤー州ロイコー、ディモーソー、シャン州ペーコンに渡航し、カヤン系言語の調査を継続する。分担者の澤田は、ヤンゴン、カチン州ミッチーナー、ワインモーに渡航し、ビルマ語群北部下位語群に属する言語の調査を継続する。分担者の加藤は、ヤンゴンに渡航し、パラチー語およびポー・カレン語の調査を継続する。分担者の大塚は、ヤンゴンに渡航し、アショー・チン語をはじめとしたクキ・チン系諸言語の調査を継続する。加えて、研究協力者1名をマグウェ地方域に派遣し、ビルマ語ヨー方言の調査を継続する。本年度は代表者と分担者の計5名および研究協力者2名がビルマで危機言語を対象に計9回のフィールドワークを行い、多数の研究未開発言語・方言の基礎資料(語彙資料・音声資料)が得られた。代表者の倉部は2018年2月と3月にビルマのカチン州プータオおよびミッチーナーにて、ラワン系言語のうちタンサル語の基礎資料およびジンポー語の文法に関する調査を行った。分担者の新谷は2017年10月と11月にビルマのヤンゴン、カヤー州ロイコー、シャン州ペーコンにて、カヤン諸語のうちソンカン語およびパンカン語の基礎資料に関する調査を行った。分担者の澤田は2017年12月から2018年2月に2度に分けてビルマのカチン州ミッチーナーおよびワインモーにて、ロンウォー語(標準語、ギャンノッ方言、トッラン方言)、ランスー語、マインター語、ンゴーチャン語、ラチッ語の基礎資料に関する調査を行った。分担者の加藤は2017年9月と2018年3月に2度に分けてビルマのヤンゴンおよびバゴー地方域タウングーにて、カレン系言語のうちパクー語とパラチー語の基礎資料蒐集およびポー・カレン語の文法調査を行った。分担者の大塚は2017年8月と9月にビルマのヤンゴンおよびバゴー地方域ピィにて、チン系言語のうちウップー語の基礎資料蒐集およびアショー・チン語の文法調査を行った。加えて、研究協力者2名をビルマのヤンゴンに派遣し、ビルマ語ヨー方言とラワン語ダル方言の基礎資料を蒐集した。

主な研究成果として、ゴクー語の語彙集、ブリモー語の語彙集、クウィンサン語の語彙集、クランクー語の語彙集、インタレー語の語彙集、タイダイ語の語彙集、カレン祖語の声調に関する論文、ランスー語の音韻論に関する論文、ジンポー語の声調配列に関する論文などがある。各メンバーが実際にビルマに渡航し、危機言語を対象にフィールドワークを行うことで、アショー・チン語、ウップー語、ジンポー語、ソンカン語、タンサル語、パクー語、パラチー語、パンカン語、ビルマ語ヨー方言、標準ロンウォー語、ポー・カレン語、マインター語、ラチッ語、ラワン語ダル方言、ランスー語、ロンウォー語ギャンノッ方言、ロンウォー語トッラン方言、ンゴーチャン語など、多数の研究未開発言語に関する新資料が得られた。本年度の調査により、これまで資料がほとんど、あるいは全くなかった研究未開発言語に関する基礎資料を着実に蓄積することができた。本年度の現地調査により、今後も継続してフィールドワークを行っていく目処が立った。本年度は、代表者と分担者5名および研究協力者1名が、ビルマで危機言語を対象に計8回のフィールドワークを行い、多数の研究未開発言語の基礎資料(語彙資料・音声資料)が得られた。年度末に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所にて研究会を開催し、各自が調査成果を報告した。代表者の倉部は、2018年12月と2019年2月にカチン州プータオとミッチーナーにて、タンサル語、ディンガ語、ジンポー語ガウリ方言の基礎資料およびカチン民話を蒐集した。分担者の新谷は、2018年10月から11月にヤンゴン、カヤー州ロイコー、シャン州ペーコンにて、トタン語、ラグー語、ローバコー語、レイマアンクー語、スィーソン語、ウェータリー語、スーバオ語、プラドン語、ホーワン語の調査を行った。分担者の澤田は、2018年12月から2019年2月に2度に分けてカチン州ミッチーナーおよびワインモーにて、ロンウォー語ラキン方言、ラカウッ(ギャンノッ)方言、ンゴーチャン語、タイ=サー(マインター)語、ラチッ語の基礎語彙、標準ロンウォー語とトッラン方言の農業・薬用植物・手工業などの語彙、標準ロンウォー語の文法などについての調査を行った。分担者の加藤は、2018年8月から9月にヤンゴンにて、パラチー語の基礎資料蒐集およびポー・カレン語の文法調査を行った。分担者の大塚は、2018年8月から9月にヤンゴンにて、アショー・チン語の文法調査と方言調査を行った。加えて、研究協力者1名をマグウェ地方域に派遣し、ビルマ語ヨー方言の基礎資料を蒐集した。主な研究成果として、マクリ語の語彙集、ソンカン・カヤン語の語彙集、コカック語の語彙集、ドサンブ・カヤン語の語彙集、ジンポー語形容詞に関する論文、ジンポー語民話資料、ポー・カレン語の使役と逆使役に関する論文、ポー・カレン語の中動態に関する論文、ラルテー語の動詞語幹交替に関する論文などがある。各メンバーが実際にビルマに渡航し、危機言語を対象にフィールドワークを行うことで、タンサル語、ディンガ語、ジンポー語、ジンポー語ガウリ方言、トタン語、ラグー語、ローバコー語、レイマアンクー語、スィーソン語、ウェータリー語、スーバオ語、プラドン語、ホーワン語、標準ロンウォー語、ロンウォー語トッラン方言、ラキン方言、ラカウッ(ギャンノッ)方言、ンゴーチャン語、タイ=サー(マインター)語、ラチッ語、パラチー語、ポー・カレン語、アショー・チン語、ビルマ語ヨー方言など、多数の研究未開発言語に関する新資料が得られた。
血管内皮前駆細胞の起源、分化過程及びその血管生物学的機能特性の体系的解明

血管修復・再生能を有する血液中血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell= EPC)は虚血性疾患における診断及び治療的意義が見出されているが、その起源及び機能性分化過程は未解明である。本研究では、EPC分化動態解析法及び増幅分化培養法を独自に開発し、これらの手法を用いてEPC起源と分化過程を解明した。この結果は、機能的EPC分化動態を基盤とする虚血性疾患の診断法及びEPC移植血管再生療法の開発に繋がることが期待される。結論;以上の知見は、HSC分画においてEPCの分化系列決定、分化能における階層性が存在し、今後、さらに分画を細分化して解析することによりEPCの起源が解明される可能性が示唆された。1)血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell=EPC)の分化動態解析法(EPCコロニーアッセイ)を開発した。本手法を用いて、臍帯血造血幹細胞分画(CD133+細胞)のEPC分化段階における表現型を解析した。その結果、(1)未分化型、分化型コロニー形成性の各EPC,さらに分化したコロニー非形成性EPCに形態学的分類が可能なこと、(2)分化に伴い血管形成、再生能が上昇することが判明した。2)そこで、上記方法を用いて臍帯血単核球中の造血幹細胞分画(CD34+細胞)及びCD34-細胞分画についてEPCコロニー形成能を検討した。CD34+細胞分画にコロニー形成性EPCが、CD34-細胞のCD14+細胞分画にコロニー非形成性EPCが存在し、EPCは分化に伴いCD34抗原性を失うことが判明した。3)さらに、分化過程上流のCD34+細胞分画中のEPC分化度を同様に探索した。CD34+細胞をCD133及びCD38抗体を用いて、A(CD133+/CD38i),B(CD133+/CD38+),C(CD133-/CD38+)の3つの細胞分画に分類した。未分化造血幹細胞分画のCD34+/CD38-細胞は100%がCD133+細胞であった。また、B分画をB1(CD38弱陽性)、B2(強陽性)に分類し、各分画のEPC分化度を調べた。EPC分化度は、A=2.7%,B1=16.3%,B2=29.3%あり、C分画からはEPCが産生されなかった。これは、EPCの起源がCD34+/CD133+分画のCD38-細胞分画に存在し、未分化段階ではCD34+/CD133+抗原を保持し、CD38の発現が上昇するにつれて分化が進むことを示す。その後、コロニー非形成性EPCとしてCD34-/CD133-/CD14+に分化するが示唆された。4)以上の結果は、血管再生医学における世界で初めての研究成果である。背景・目的;造血幹細胞(CD34+細胞)由来血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell= EPC)の分化動態解析法(EPCコロニーアッセイ)、及び増幅分化培養法(Ex培養)(特許取得第4964121号)を開発した。本手法により、EPCの起源、分化プロファイルの解明を目的とした。方法・結果;採取した臍帯血CD34+細胞において、幹細胞分画中のEPC分化度を1)の手法により探索した。CD34+細胞をCD133及びCD38抗体を用いて、A(CD133+/CD38-)、B (CD133+/CD38+)、C (CD133-/CD38+)の3つの細胞分画に分類した。また、B分画をB1 (CD38弱陽性)、B2 (強陽性)に分類し、EPCコロニーアッセイにより各分画のEPC分化度を調べた。A、B1、B2の順に、EPC分化度が上昇し、C分画はEPCコロニーを産生しなかった。また、A、B1、B2分画の順に、幹細胞抗原ckit抗原性の低下、血管再生性責任抗原CXCR-4の抗原性の上昇が認められた。すなわち、EPCの起源がCD34+/CD133+分画のCD38-細胞分画に存在し、EPCコロニー形成性段階ではCD34+/CD133+抗原を保持し、CD38の発現上昇と共に、未分化幹細胞抗原ckit発現低下、血管再生性抗原CXCR-4発現上昇が判明した。さらに、A, B, C各分画のEx培養後の評価においても、A、B1、B2各分画の培養EPCの順にckit抗原消失、CXCR-4上昇、EPCコロニー形成能の減弱が認められた。

結論;EPCの起源は、CD34+/CD133+/CD38-の幹細胞分画であり、未分化指標がckitであり、分化指標はCD38、CXCR-4であることが判明した。22、23年度において、EPC起源の同定及びその分化に伴う表現型及び機能の相違の探索という、当初、最も困難かつ時間を要すると想定された本研究計画の基盤研究目標が達成された。従って、最終年度において、EPCの分化過程における、さらに詳細な細胞表面抗原変遷の体系的解明及びプロファイリングについて十分達成可能であり成果が期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)騰帯血EPC起源分画(CD34+/CD133+/CD38-分画)を採取し、最近、開発した分化増幅培養法を用いてEPCを段階的に分化させ、EPC分化動態解析法により分化段階の分類を行う。細胞生物学的及び分子生物学的アッセイによるプロファイリングを行い、in vitro,in vivoアッセイ系にて分化段階の機能相違を確認する。2)この結果に基づき、末梢血中の単核球、CD34+細胞のプライマリー細胞中における各分化段階EPCを検出し、単核球中のそれら陽性率を探索する。これにより、今後、EPC生物学を基盤にした末梢血EPC分化動態解析による血管再生/修復能評価系の開発に繋げる。
骨折治癒過程におけるアクチビンの発現とその役割ー免疫組織学的検討ー

(方法)生後14週のウィスターラットの大腿骨に骨折を作成し、3、7、14、28日後にホルマリン液で潅流.固定後、骨折部を摘出した。それらの組織を脱灰後、包埋し、切片を作成した。各々の切片に対してH.E.染色およびactivin、activin receptors、follistatinの局在と発現を調べるために免疫組織化学染色を行った。また破骨細胞の同定のために酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ染色を行った。(結果)骨折治癒過程の組織形態学的変化は膜性骨化と内軟骨性骨化の2つの経路からなり、最終的に骨改変がおこった。免疫組織学的には以下のことが観察された。(考察)膜性骨化部ではactivinはactivin receptorsを介して作用する可能性が示唆され、内軟骨性骨化部ではactivin以外のリガンドがactivin receptorsを介して作用すると考えられた。またactivinは破骨細胞に作用して骨改変を調節することも示唆された。follistatinはactivinの作用を調節し、特に軟骨細胞の分化においてfollistatinはactivinの作用を阻害すると考えられた。以上のことよりactivinとfollistatinが他のリガンドとともにactivin receptorsを介し、骨・軟骨形成および骨改変に重要な役割すると考えられた。(目的)骨折モデルを用いて、骨・軟骨形成におけるactivinと、activinと特異的に結合するfollistatinの役割を検討した。(方法)生後14週のウィスターラットの大腿骨に骨折を作成し、3、7、14、28日後にホルマリン液で灌流固定後、骨折部を摘出した。(結果)組織学的には骨折治癒過程で膜性骨化と内軟骨性骨化がおこり、最終的に骨改変が認められた。(考察)膜性骨化部ではactivinはactivin receptorsを介して作用する可能性が示唆され、内軟骨性骨化部ではactivin以外のリガンドがactivin receptorsを介して作用すると考えられる。またactivinは骨改変を調節することも示唆される。follistatinはactivinの作用を調節し、特に軟骨細胞の分化においてfollistatinはactivinの作用を阻害すると考えられる。以上のことよりactivinとfollistatinが骨・軟骨形成、骨改変において重要な役割をすることが示唆されたと思われる。この実験ではアクチビA、ホリスタチン、アクチビンのI型レセプター(ActR-I,ActR-IB)、アクチビンのII型レセプター(ActR-II,ActR-IIB)に対する特異的抗体を用いて、骨折治癒過程における発現と局在を免疫組織学的に検討した。【材料及び方法】生後14週から16週のwistar ratを用いて麻酔下に大腿骨に閉鎖的に骨折を作製した。骨折後3、7、14、28日目の大腿骨を10%中性緩衝ホルマリンにて固定後、EDTA脱灰、パラフィン包埋し、組織切片を作製した。切片に対して、H.E.染色およびアクチビA、ホリスタチン、ActR-I.ActR-IB.ActR-II.ActR-IIBに対する免疫染色を行った。免疫染色はABC法にて行い、発色はDABを用いた。結果として、アクチビンは初期の増殖した膜性骨化部で微かに染色された。ステージが進むと新生骨でも染色され、TRAP染色陽性の多核の破骨細胞様の細胞で一部染色性が認められた。内軟骨性骨化部ではアクチビンはあまり染色性を認めなかった。ホリスタチンは初期の膜性骨化部では染色され、ステージが進んだ新生骨でも染色性が認められた。内軟骨性骨化部ではホリスタチンは軟骨細胞で中等度から強度に染色性を認めた。一方すべてのレセプターは初期の膜性骨化部で染色され、ステージが進むと新生骨でも染色性が認められた。

内軟骨性骨化部ではすべてのレセプターが繊維芽細胞様の紡錘形の細胞および軟骨細胞で染色性が認められ、ステージが進むとそれらの染色性は低下していった。本実験より、骨折治癒過程においてアクチピンとそのレセプターは膜性骨化部で発現していることより、アクチビンがアクチビンレセプターを介して骨折治癒の膜性骨化部に作用していると考えられた。骨折治癒過程においてアクチビン、ホリスタチン、アクチビンレセプターが発現していることより、アクチビン-ホリスタチンシステムがアクチビンA以外の他のリガンドとともにアクチビンレセプターを介し骨・軟骨形成および骨改変に作用していると考えられた。
癌転移抑制蛋白質による制御細胞分子の同定

癌転移抑制蛋白質Nm23-H1の新規細胞内標的分子を見出すため、標的分子を質量分析法(MALDI-TOFMS解析法)による同定を試みた。そして細胞骨格形成分子8種、細胞接着関連分子4種、情報伝達分子20種、その他機能不明分子12種を標的分子候補として見出した。このうち研究協力が得られた3種8分子は種々の実験を行い直接結合すること、細胞内での局在性の一致等を確認し新規標的分子が同定されたと結論づけた。またSPATA13分子については分子機能への影響も検討した(投稿中)。本研究は癌転移抑制蛋白Nm23-H1の細胞内標的の同定を目的とする。実施計画に基づき海外研究協力者Erle S.Robertson (University of Pennsylvania)よりMyc標識Nm23-H1遺伝子の分与を受けた。この遺伝子より本研究の細胞標的蛋白を検索、同定、解析する際用いる種々の標識付きNm23-H1発現ベクターの作製を完了した。作製した標識付きベクターは1、GST-Nm23-H1 2、GFP-Nm23-H1 3、YFP-Nm23-H1 4、HA-Nm23-H1である。過去にNm23-H1蛋白との関係が報告された腫瘍ウイルスのひとつがEpstein-Barr virus (EBV)である。我々はEBVが関与し本邦に於いて症例数が多い胃がんに注目し、高転移性胃癌として知られるスキルスタイプ胃癌の細胞株(HSC39,HSC57:安田女子大学・柳原五吉先生から共同研究として分与をうけた)、および分化型胃癌細胞株(MKN-28:当教室所有)EBV感染胃癌細胞PN(論文未発表)を検索対象細胞とした。それぞれの細胞破砕液と、大腸菌にて作製した癌転移抑制蛋白GST-Nm23-H1との共沈実験から特異的結合を示す蛋白を回収した。EBVとNm23-H1の関係で興味深いのは発現局在の変化であったことから、細胞を細胞質分画、核分画に分け各々についてもGST-Nm23-H1と混合培養し共沈蛋白を回収した。これら回収したサンプルはSDS-PAGEにより分離・染色しHSC39:17種、MKN45:24種、PN:25種の特異的結合を示すバンドを確認し切り出して回収した。現在これら切り出して回収した蛋白を精製し、proteomics解析(N-末端アミノ酸シーケンス法は高知大学農学部総合研究センター,MALDI-TOF-MS解析は高知大学医学部総合研究センターにて)を行っている。また、これら解析結果より個々の共沈蛋白質についてこの2分子間の結合の生物学的、生化学的意義についても検討中である。本研究は癌転移抑制蛋白Nm23-H1の細胞内標的分子の同定を目的とする。実施計画に基づきproteomics解析(N-末端アミノ酸シーケンス法は高知大学農学部総合研究センター,MALDI-TOF-MS解析は高知大学医学部総合研究センターにて)を行い、80種の標的蛋白質候補リストを得た。80候補蛋白質のうち転移抑制に直接関わると考えられる細胞接着分子、およびNm23-H1と同様にkinase活性を有する蛋白質で遺伝子として既にクローニングされているものに焦点を絞り計31種類に絞りこんだ。これら分子の専門的研究者に対し個別に研究協力依頼を行った。研究協力が得られた遺伝子4種9サブファミリー分子について遺伝子の分与を受けることができた。これら分与遺伝子はサブクローニングの後、in vitroにおいて各々の分子を合成・生成しNm23-H1との結合性、MALDI-TOF-MS解析の結果の信頼性について確認を行った。その結果、4種9サブファミリー分子全てがNm23-H1と直接結合する分子であり、その再現陸も確認した。従って、我々は少なくとも新規にNm23-H1の細胞内標的分子として4種9サブファミリー分子の同定に至ったと結論づける。現在4種9分子のうち2種5分子についてNm23-H1との分子間結合による生物学的、生化学的意義および癌細胞の転移・転移抑制能についてそのメカニズム等の詳細を解析中である。これらの研究成果は論文や学会での発表に向け現在準備中である。また、proteomics解析で挙げられたその他の蛋白質候補についてもNm23-H1の標的分子の可能性として期待できるものと考えており、順次同定・解析に向け進めていく予定である。癌転移抑制蛋白Nm23-H1のMALDI-TOF-MS解析の結果は約80種であった。ここから重複分子、結合報告済み分子を除き、骨格形成分子14種、細胞接着関連分子4種、情報伝達分子22種、その他機能不明分子など22種に分類した。

研究協力が得られたSPATA13分子(別名Asef2)、G3BP-1,-2分子、Max結合蛋白の3種8分子については、他の分子に先行して種々の実験系で再確認実験を行った。いずれの分子もNm23-H1分子と直接結合する分子であることを確認し、少なくともこれら3種8分子がNm23-H1と結合する新規標的分子であり、その同定に至った。上記3種の分子のうちAsefs分子は川崎・秋山(東大・分生研)両博士の協力の下、Asefs分子とNm23-H1分子間の結合だけでなく、分子間相互作用の機能解析を行い、1癌細胞の増殖は各分子単独及び分子相互の発現における影響は認められなかった。2癌細胞の移動能はNm23-H1との共発現下により約50-75%の抑制を明らかにした。Asefsは癌細胞で変異型APCによりRac1, Cdc42を恒常的に活性化し細胞運動能に寄与することから、3AsefsとAPCの2分子間での細胞移動能は亢進が認められ、4Nm23-H1を含めた3分子発現下では40%の抑制であった。Nm23-H1によるRho分子活性の抑制にはNm23-H1のKinase活性が関わっていると考え、その影響を検討し5Asefsとの2分子間では20%の増減に留まったが、6APCを含めた3分子発現下では40-50%の増減変化があることを明らかにした。これまで不明であったNm23-H1の上皮系細胞における細胞運動能に寄与するメカニズムの一つとして、Asefs分子によるRhoファミリー分子の活性化にNm23-H1がその活性を制御していることを明らかにした。研究の目的である細胞内標的の同定という点では既に4種9サブファミリー分子の同定に至っており目標に向け進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今報告までに同定に至った分子は標的候補として挙がった分子数の5%、絞り込んだタンパク分子総数の13%に相当する。数字的には少ない感があるが、これは研究協力の了承が得られ遺伝子分与を得ることができたものにおいてのみ確認実験が遂行された。そして確認が取れたものを同定とみなしたためである。今後は研究協力の同意を得ることも容易でないことから、同定に至った分子についてより詳細を明らかにすることに重点を置き、Nm23-H1によるがん転移抑制のメカニズムの解析を進めていく予定である。
幼児期からの単独飼育によるマウスの行動・学習障害は集団飼育経験により改善する

1960年代から、豊富な飼育環境の脳の発達や行動への恩恵的効果が多く報告されて来た(Rosenzweig et al.,1962;Rosenzweig,1966)。この効果はラットだけではなくマウスでも認められ、またそれが脳の可塑性に基づくことも明らかにされて来た(Rosenzweig&Bennett,1996;Rampon et al.,2000)。我々のマウスを用いた平成17年度の研究により、8週間の実験期間のうち最後の2週間の環境が、脳の可塑性と学習・記憶機能の変化に決定的な効果をもたらす事を明らかにした。そこで平成18年度は、それらの効果が、神経成長因子の媒介によって生じる可能性について8週間同じ環境で飼育する群(EEとPP)と最終の2週間の環境が逆転する群(EPとPE)について比較検討した。動物の飼育と管理は磯が担当し、松山は脳の組織の分割と神経細胞の新生について検討した。また神経成長因子(BDNF)の分析は2者が共同して行った。海馬のBDNF量はEE群の方がPP群よりも多く、大脳皮質でも同じ傾向が見られたが、海馬の結果の方が明瞭であった。飼育環境が逆転した群の結果は先に報告した行動や脳の神経細胞の新生数の結果(第69回日本心理学会で発表、Isoetal.,2007)と対応し、PE群のBDNF量はEE群の値に匹敵したが、EP群の値はEE群やPE群の値よりも低くなった(第66回日本動物心理学会で発表)。また、今年度には報告できなかった予備的な実験では8週間の飼育期間のうち最終の1週間の環境逆転においても2週間の条件と同じような効果が見られた。つまり、豊富な環境刺激による神経成長因子量の増加が、特に海馬の神経細胞の新生を促し、ひいては脳重量の増加と行動や記憶などの機能的発達を促すこと、そしてこれらのプロセスが比較的短期間の経験によって変化することを示唆する。離乳直後からの成長期間中、雄C57BLマウスを4種類の異なった環境で飼育し、その効果を行動と学習課題を用いて調べた。また、前者と同じ条件で飼育した別のマウスの脳内の細胞の新生を、BrdU法を用いて調べた。豊富な環境(EE)群は3週齢から11週齢までの8週間・隠れ家や回転輪などがある大きなケージに4匹ずつ入れられた。貧しい環境(PP)群は同じ期間遊具など何も含まない小さなケージで個別飼育された。2種類の環境変化群が設けられた。EP群は、8週間の飼育期間のうち始めの6週間をE環境で過ごし、次の2週間はP環境で飼育された。PE群では逆にP環境からE環境へと変化した。餌や水は全ての条件で自由に摂取できた。行動的指標を用いた検査が12-13週齢に行われた。EE群はPP群に比べて全般に安定した行動を示し、有意に水迷路学習が優れていた。PEとEP群の比較では、最初の6週間の飼育環境の効果よりも後の2週間の飼育環境の効果の方が、行動や学習に有意な効果をもたらした。さらに、脳内の神経細胞の新生を調べたところ、行動的結果と一致し、EE群はPP群よりも海馬や皮質においてより多くの新生細胞が発現していた。また、PE群の新生細胞数はEE群に匹敵し、逆にEP群のそれはPP群の値に近似した。

これらの結果から、1960年代から報告されてきた豊富な環境の脳の発達と行動や学習・記憶に及ぼす恩恵的効果が再確認されるとともに、そのような有意な効果が2週間という比較的短期間の環境変化によって生じる事、そしてそれが脳の神経細胞の新生によってもたらされる可能性が示唆された。1960年代から、豊富な飼育環境の脳の発達や行動への恩恵的効果が多く報告されて来た(Rosenzweig et al., 1962 ; Rosenzweig, 1966)。この効果はラットだけではなくマウスでも認められ、またそれが脳の可塑性に基づくことも明らかにされて来た(Resenzweig & Bennett,1996 ; Rampon et al., 2000)。我々のマウスを用いた平成17年度の研究により、8週間の実験期間のうち最後の2週間の環境が、脳の可塑性と学習・記憶機能の変化に決定的な効果をもたらす事を明らかにした。そこで平成18年度は、それらの効果が、神経成長因子の媒介によって生じる可能性について8週間同じ環境で飼育する群(EEとPP)と最終の2週間の環境が逆転する群(EPとPE)について比較検討した。動物の飼育と管理は磯が担当し、松山は脳の組織の分割と神経細胞の新生について検討した。また神経成長因子(BDNF)の分析は2者が共同して行った。海馬のBDNF量はEE群の方がPP群よりも多く、大脳皮質でも同じ傾向が見られたが、海馬の結果の方が明瞭であった。飼育環境が逆転した群の結果は先に報告した行動や脳の神経細胞の新生数の結果(第69回日本心理学会で発表、lso et al., 2007)と対応し、PE群のBDNF量はEE群の値に匹敵したが、EP群の値はEE群やPE群の値よりも低くなった(第66回日本動物心理学会で発表)。また、今年度には報告できなかった予備的な実験では8週間の飼育期間のうち最終の1週間の環境逆転においても2週間の条件と同じような効果が見られた。つまり、豊富な環境刺激による神経成長因子量の増加が、特に海馬の神経細胞の新生を促し、ひいては脳重量の増加と行動や記憶などの機能的発達を促すこと、そしてこれらのプロセスが比較的短期間の経験によって変化することを示唆する。
The political scene and the dramatic stage at the time of the French Revolution

学術雑誌ならびに講演録に9本の論文を公刊した。さらに、過去3年間に執筆した5本の論文の公刊が決定している。また、フランスおよび日本において、多様な聴衆に向けて、シンポジウムやセミナーで9回の口頭発表を行った。上記の成果のほとんどは、「フランス革命期における演劇と雄弁」を主題とする本研究課題に直接関連するものであるが、浮世絵師の北斎に関する著書のような少数の例外もある。人文学
P.gingivalis Gly Pro Peptidase遺伝子欠損株の作製

Porphyromonas gingivalisは成人性歯周炎の主要な病原菌と考えられており、本菌の産生するgly-propeptidaseはcollagenaseと共役して結合組織の重要な繊維成分であるtype I collageneを分解し得ることから、病原性に与える役割の解明が期待されている。そこで、本研究ではgly-pro peptidase遺伝子に変異を導入し、機能を欠損したmutantを作製することにより、病原性に与える影響の検討を試みることにした。変異導入部位を決定するために、gly-pro peptidase遺伝子の全塩基配列解読データと遺伝子データベースとのホモロジー検索を行った。その結果、Human、Mouse、Ratのセリンプロテアーゼであるdipeptidyl peptidase IV mRNAに由来する塩基配列との間に高いホモロジーを有する領域が複数箇所認められた。それらのpeptidaseにおいて活性中心を形成するセリン、アスパラギン酸、ヒスチジンの各残基が、同様に共通配列中に見出されたことにより、本酵素もセリンプロテアーゼであることが示され、さらに変異を導入する部位が決定された。gly-pro peptidase欠損変異株作製のための形質転換法としては、接合法と比較して形質転換体の遺伝的な安定性が高いと考えられるエレクトロポレーション法を検討している。しかし、本菌は制限修飾が厳しく、異種株に由来するDNAを供与しても形質転換体を得ることができなかった。そこで現在、供与DNAの由来に依存することなく形質転換体を得るために、in vitroの修飾法を検討している。
サンゴ礁環境のデ-タベ-ス化と時空間分析

サンゴ礁のデ-タベ-ス化とそれを利用して時空間分析を実施するために、多くの基礎デ-タを集め検討する必要がある。そのため、とくに(1)ランドサットTMデ-タによるカラ-合成画像処理、(2)カラ-空中写真の自動判別によるカラ-合成画像処理、(3)カラ-空中写真判読によるメッシュデ-タ作成、(4)現地調査による検討及び反射スペクトル特性の観測、(5)サンゴ礁周辺流域の土地利用・改変デ-タの分析などを実施した。サンゴ礁の環境条件を考えて、調査地区を石垣島東南部・白保カラ岳海域にして上記の検討を行い、次のような結果を得た。(1)サンゴ礁環境の詳しいデ-タベ-ス化には、現段階ではカラ-空中写真(1/2500)判読による方法が最も精度が高いが、撮影年度が少ないのと、作業上の時間や誤認などの問題がある。地形要素のほか、底質デ-タ判別が可能で、生サンゴ・死サンゴ(礁岩)・砂床(浜)・藻場・基盤岩の5要素に分類し、90×90m区画(TMデ-タとの比較のため)の中のそれぞれの被覆面積(%)を読みとり、メッシュマップを作成した(1977年のみ)。その結果は、生サンゴの分布など現在の状況と大きく変化し、北部ほど死サンゴ域が拡大していることが判明した。(2)カラ-空中写真に比べ、TMデ-タは詳細な環境要素の摘出はできないが、1984年以降の経年的な時空間分析に最も有効な方法である。1984年と1989年の画像処理結果の比較より、河口付近の礁池の干潟化と陸域の裸地化との対応などが明らかとなった。
ビルドアップ法による大面積高機能ピクセル検出器の製作手法の確立

高集積化によって小型化の進む放射線検出器用集積回路によって大型のガス検出器を読み出すため、低温焼結セラミック基板、スクリーン印刷、ディスペンサーによる描画という3つの手法によるピクセル型読み出し電極製作の手法確立を目指した。セラミック基板に関しては平面度についてバンプボンディングに対する要請をクリア、スクリーン印刷では細線描画という成果により、現状の問題点をクリアした。ディスンペンサーを用いたビルドアップ法では、最適な使用材料の選択、ピクセル形状電極の形成、およびストリップ状電極によるガス検出器からの信号読み出しを行い、ビルドアップ法によるピクセル電極製作手法の原理実証に至った。現在、半導体の技術進展による放射線検出器回路の小型化(100μm角程度にADCを搭載可能)と、高エネルギー実験や宇宙線実験での大型検出器の要請(1m2以上)をつなぐ為の技術的ブレークスルーが必要とされている。単純に半導体を並べる手法では、コストが大型実験に対する制限となる。本研究は、我々の特許技術「ビルドアップ法」によって、半導体上に大型ガス検出器の読み出しパターンを実装する手法を確立することを目的とする。具体的には、検出面積を半導体の10倍に拡大した基板を製作、ガス検出器の読み出しシステムとして機能することを実証する。上記システムのを具体的に実現する方法として、ディスペンサーによる描画、スクリーン印刷による電極形成、低温焼結セラミック基板をバンプボンディングによって半導体に接合する手法がある。平成23年度の研究では上記3手法による検出器電極形成の基礎試験及び、試験結果が良好なものな手法に関しては電極形成を行った。ディスペンサーを用いた手法は、再現性の確保が最重要開発課題であるため、当初の予定よりも太い線幅による再現性高い描画を追及、0.3mmの線幅で安定描画可能なパラメータを得た。今後、細いノズルを用いた条件出しを行い、当初予定の100μm線幅での描画、検出器構造形成を行う。スクリーン印刷法では、50μm線幅の細線を描画可能であることを確認した。さらに、導体ペーストと絶縁体ペーストを重ねて塗布可能であることを確認した。今後、重ね塗りの際の相互の位置関係の微調整精度を向上させることで、検出器製作へと発展させる。低温焼結セラミックを用いた方法では、直径130μmの電極を200μm間隔で形成した。これまで問題となっていた基板のそりも基板の構造を単純化することによって1/4以下に低減した。今後、バンプボンディングを用いて半導体に実装、ガス検出器として試験予定である。本研究では100μmの線幅での描画、検出器構造形成を予定していた。平成23年度に試験を行った3手法のうち2手法(スクリーン印刷法、低温焼結セラミック法)で予定線幅を達成した。残りの1手法(ディスペンサー)に関しても、線幅は300μmと当初予定よりは太いものの再現性の高い描画条件が得られたため、おおむね順調に進展していると判断できる。ディスペンサーおよびスクリーン印刷を用いた検出器電極構造形成、低温焼結セラミック法によって製作した基板の実装を行い、3通りの手法によって実装したガス検出器としての性能評価を行い、当初計画を達成する。ディスペンサー、スクリーン印刷用の電極材料、低温焼結セラミック基板の実装、性能評価実験のための旅費に使用予定である。
膵臓特異的転写因子を用いた膵β細胞の再生医療の研究

発生学上、膵臓は、転写因子PDX1の発現する内胚葉上皮細胞を起源とし、その後neurogenin3(Ngn3)の発現により、膵内分泌細胞へと分化する。更に、その後の膵β細胞の分化には、転写因子Pax4、Nkx2.2が必須であるが、それらの転写因子の発現は、Ngn3発現に強く制御されることが明らかとなっている。また、Nkx2.2の下流には、Nkx6.1が存在し、さらにはNkx6.1の下流にはMafAが存在することが明らかになっている。そこで、我々は膵由来の細胞株であるAR42J細胞を用いて、それぞれのKeyとなる転写因子を発現させてみた。AR42J-細胞は膵由来であるためPDX-1はすでに発現しているが、そこに、Ngn3を強制発現させるとグルカゴン陽性細胞に分化した。その際、膵臓における未分化マーカーであるPtflaの発現が減少し、膵内分泌細胞の分化過程において発現する転写因子Pax4・Pax6・Nkx2.2・NeuroDの発現が誘導された。しかし、膵β細胞特異的に発現する転写因子nkx6.1の発現を認めなかったため、次にAR42J-B13細胞にNgn3およびNkx6.1を導入した結果、インスリン陽性細胞に分化した。しかし、MafAの発現は認められなかった。そこでNkx6.1の下流に位置するMafAをngn3と共に導入することによって、インスリン遺伝子発現の増強を認めた。現在、これらのデータをin vivoで検討する目的で、ngn3とNkx6.1とを、膵臓で同時に発現するトランスジエニックマウスを作成し、検討中である。膵β細胞の分化過程を詳細に解明し、幹細胞においてその過程を再現することが膵β細胞の再生医療実現への方法と考えている。膵腫瘍細胞株であるAR42J-B13細胞に、膵特異的転写因子の1つであるneurogenin3(ngn3)を強制発現させると、膵β細胞分化に重要な役割をはたすPax4、Nkx2.2、NeuroDの発現が亢進することを我々は明らかにした。また、ngn3とnkx6.1あるいはngn3とmafAを同時に強制発現させるとinsulinが発現し、蛋白質レベルにおいてinsulinが確認された。In vitroにおける現象が、in vivoにおいて再現できるかを検証するために、pdx1 promoterを用いて膵発生の初期段階にngn3とnkx6.1を同時に発現するトランスジェニックマウスを作成した。Pdx1 promoterを用いてngn3のみを強制発現させると膵臓から外分泌細胞が消失し、膵臓がグルカゴン陽性の膵内分泌細胞に過分化することが報告されている。胎生18.5日に胎児を採取し膵臓を解析した結果、ngn3/nkx6.1トランスジェニックマウスでは膵臓に明らかな形態学的変化を認めなかった。免疫組織学的にinsulinおよびglucagonを確認したが、野生型と比較して膵島に明らかな変化を認めなかった。引き続き、ngn3およびnkx6.1の発現パターンを免疫組織学的に検討している。今後はpdx1 promoterを用いてngn3とmafAを同時に発現するトランスジェニックマウスを作成し、膵内分泌細胞分化に対する影響を評価する予定である。
帰化雑草アレチオグルマの生産するアレロケミカルと日本適応能力

キク科アレチオグルマは、アメリカの空き地などに群生する一、二年生草本で樟脳様の香気を持ち、植食性昆虫からの食害が少ない。これは、植物表面の滲出成分が食害抵抗性に関係していると考え、その成分を調査した。日本での栽培試験を通じて、本種が日本に侵入した場合、日本の在来植生への影響を与えるかを考察したところ、日本においては、食害抵抗性がうまく機能しないため、それほど繁茂しないと考えられた。アレチオグルマの生産する植物生長阻害物質ならびに昆虫摂食阻害物質の単離・同定は、2009年8月にアメリカ合衆国ミシシッピ州で採集した植物から調製した抽出物からフラッシュ精製システムを用いた分画を行い、カラメネン型セスキテルペン類を得た。これらはハスモンヨトウ幼虫に対して摂食阻害活性を示し、本種の植食性昆虫に対する抵抗物質と考えられた。同時に成長段階の異なる植物の緒特性について、ミシシッピ州産と日本のガラス温室での栽培個体についてトリコーム密度ならびに滲出物の量と質についてGCMSを用いた定量分析を行い比較した。その結果、植物の成長段階が進むにつれ、植食性昆虫からの物理的障壁となるトリコーム密度は減少し、滲出物量が多くなることがわかった。その後、滲出物量は開花期に最大となりこの頃にはケトンやアルコールといった多様なセスキテルペンを含むようになることが判明した。このことから本種は、物理的防御から化学的防御へ変化する戦略をとることが伺える。この化学抵抗因子は生育土壌の貧栄養状態の時、その量が増加したH21年度の研究から、多くの関連する代謝産物が花期に生産されることが判明していたので、今年度のアメリカミシシッピ州での植物からの抽出物調製を花期に実施した。この抽出物は、今まで含有量が少なく分離困難であったセスキテルペンアルコール類やケトン体を多く含有していた。この抽出物から分離・精製またはカルボン酸からの還元反応によって調製したケトンのハスモンヨトウ幼虫に対する摂食阻害活性を実施したところ、ハスモンヨトウ幼虫に対して摂食阻害活性を示したセスキテルペンカルボン酸に対応するケトン体であるにも関わらず、ケトン体は供試昆虫に対して有意な摂食阻害活性を示さなかった。さらに構造活性相関に関する知見を得るためにアルデヒド体の獲得と昆虫摂食阻害活性評価を試みたが、現在、生物検定に使用する十分な化合物量が確保できていない。また、アレチオグルマの化学生態学的特性を明確にするために植物表面の油滴を取り去った植物の調製、アレチオグルマ抽出物を塗布した植物に病害虫抵抗性の付与などを、ポット試験または野外試験については、有機溶媒や界面活性剤による植物表面の油滴の除去が困難であったことから、代替実験を検討中である。ガラス温室での栽培試験中に、グンバイムシによる被害が多く確認されたことから、本種の滲出物の主成分であるカラメネン型セスキテルペンカルボン酸類は、鱗翅目昆虫に対しては、防御的に機能するが、ハムシ類には効果を示さないことが予想された。同様な現象は生育地でもハムシによる食害を確認している。近年、日本でのグンバイムシの繁茂が旺盛なことから、アレチオグルマの日本での生育にとっては、これが繁殖抑制要因の一つとして機能すると考えられた。
組織修復制御因子の同定と癌の組織修復異常の解析

組織修復のマーカー因子として、組織修復の過程に段階を追って順序よく発現する数種のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)があげられる。そのうち、受傷直後より発現し、治癒によりその発現がみられなくなるMMP遺伝子で、また癌の浸潤転移に関与する知見が集積されつつある膜型MMP(MT1-MMP)に注目して、以下の検討を行った。1)マウス129ストレインのゲノム遺伝子ライブラリーをスクリーニングして、MT1-MMP遺伝子およびその上流約10kbを得た。MT1-MMP遺伝子の上流約3kbをシークエンスして、MT1-MMP遺伝子はTATAlessプロモーターで、シスエレメントの解析では明らかなTREは存在しなかった。2) MT1-MMP遺伝子を発現する細胞、あるいはしない細胞に、MT1-MMP遺伝子のプロモーター領域にルシフェラーゼをレポータ遺伝子として構築した遺伝子を導入したところ、MT1-MMP遺伝子を発現する細胞でプロモーター活性を得られた。しかしながら現在までのところ、in vitroでMT1-MMP遺伝子を直接的、あるいは間接的に制御する因子は同定出来ておらず、引き続き同定を試みる。3)第1エキソン途中から第4エキソンまでをLacZ遺伝子、Neo遺伝子に置き換えたターゲットベクターを構築してES細胞に導入し、目的の細胞を得た。現在までに、ヘテロマウスが得られ、ヘテロマウスでのLacZ遺伝子の発現と、正常マウスでのプロモーター遺伝子の発現を比較検討中である。
医療処置を提供する訪問看護師のスキルアップに関する基礎研究

在宅療養者の医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすることを目的とした。在宅療養者で医療処置を伴う患者へ看護を提供している訪問看護師の看護技術の現状と研修ニードを調査、さらに、各施設の管理者へ教育・研修制度、研修への参加の状況等を調査した。その結果、訪問看護師の看護技術の現状と研修ニードが把握でき、訪問看護師の看護技術に関する教育・研修方法の示唆が得られた。本研究は、在宅療養者で医療処置を必要とする患者へ看護を提供している訪問看護師、訪問看護ステーションの管理者の医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすることである。これまでに、看護全般の看護技術に関する教育、特に、看護師、訪問看護師の看護技術教育、医療処置の従事状況等の文献や書籍の検討を行い、アンケートの調査内容を検討した。文献検討、先行研究をもとに、調査は無記名自己記入式の訪問看護師と訪問看護ステーションの管理者の2種類のアンケートを行うことを決定した。対象者は、愛知県内の訪問看護ステーションにて調査することを決定、愛知県内で働く訪問看護師約800人、訪問看護ステーションの管理者200名とし、アンケート対象者の選定、リストを作成した。内容は、訪問看護師へは、援助を提供している訪問看護師の現状の把握のため、訪問看護師が行っている医療処置に伴う看護技術、援助方法の内容、医療処置を提供していく中で難しいと感じる技術、研修を受けたい内容、研修方法についてのニーズ調査、訪問看護ステーションの管理者では、各施設における医療処置を提供する訪問看護師の看護技術に関する教育、研修の現状の把握のため、各施設の教育方法・研修制度、看護技術に関するマニュアルの作成・活用状況、研修への参加の状況、経営状態を調査するものとし、アンケートを作成、予備調査を行った。予備調査の結果からアンケートの修正を行った。研究再開後の準備として、アンケート郵送準備、アンケート回収後のデータ入力、分析等の準備を行い、訪問看護師の状況の把握、管理者の教育・研修へのニードの把握を行い、その調査の結果から半構造化面接の内容を選定、訪問看護師の医療処置に関する面接調査を行う予定である。本研究は、在宅療養者で医療処置を必要とする患者へ看護を提供している訪問看護師の看護技術の現状と研修ニードについて調査し、さらに、訪問看護ステーションの管理者へ教育・研修制度、研修への参加の状況、経営状態等を調査し、医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすることである。平成21年3月までの研究実施成果は、看護師、訪問看護師の看護技術教育の文献、医療処置の従事状況等の文献検討し、アンケートの調査内容を検討した。さらに、文献検討、先行研究をもとに、調査は方法を決定した。また、調査対象者は、愛知県内の訪問看護ステーションにて調査することを決定し、訪問看護師では、愛知県内の200の訪問看護ステーションで働く訪問看護師約800人、訪問看護ステーションの管理者200名とし、アンケート対象者の選定、リストを作成した。予備調査の結果から調査内容は、訪問看護師は、援助を提供している訪問看護師の現状の把握のため、訪問看護師が行っている医療処置に伴う看護技術、援助方法等の内容と医療処置を提供していく中で難しいと感じる技術、研修を受けたい内容、研修方法についてのニーズ調査を行う。訪問看護ステーションの管理者へは、訪問看護ステーションの各施設における医療処置を提供する訪問看護師の看護技術に関する教育、研修の現状の把握のため、各ステーションの教育方法・研修制度、看護技術に関するマニュアルの作成・活用状況、研修への参加の状況、経営状態とした。また、アンケート郵送準備、アンケート回収後のデータ入力、分析等の準備を行い、調査の結果から半構造化面接の内容を選定し、訪問看護師の医療処置に関する面接調査を行う。本研究は、在宅療養者で医療処置を必要とする患者へ看護を提供している訪問看護師の看護技術に焦点をあて、医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすること、さらに、地域での訪問看護ステーションのネットワークを活用した医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすることを目的とした。研究実施は、平成21年4月平成21年10月にプレ調査の集計・分析を行い、平成21年11月平成21年12月には調査表の修正・作成を行った。平成22年1月平成22年2月から調査表の郵送準備、訪問看護師へのアンケート調査、訪問看護ステーションの管理者へのアンケート調査を実施した。平成22年3月からは、調査表の集計・分析を行っている。この調査によって、訪問看護師の看護技術の現状と研修ニード、訪問看護ステーションの管理者へは、教育・研修制度、研修への参加の状況、経営状態等を把握・分析することで、訪問看護ステーションの各施設における医療処置を提供する訪問看護師の看護技術に関する教育・研修方法を明らかにでき、さらに、地域での訪問看護ステーションのネットワークを活用した医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにするための基礎研究となる。

本研究は、在宅療養者で医療処置を必要とする患者へ看護を提供している訪問看護師の看護技術に焦点をあて、医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすること、さらに、地域での訪問看護ステーションのネットワークを活用した医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにすることを目的とした。平成22年4月からは、調査表の集計・分析を行い、164名から回答を得られた(有効回答率36.2%)。対象は全て女性、平均年齢44.3±7.7歳、訪問看護経験は6.0±4.7年であった。訪問看護での看護技術の現状は、褥瘡管理法は全員が実施しており研修も受講率も高く、在宅にて褥瘡管理法を実施する機会が多いためと考えられる。自己腹膜潅流法、在宅がん化学療法は、訪問看護での医療処置の実施状況は低く、訪問看護で実施したことのない割合も高かった。研修ニードでは、実施の少ない処置に関しても研修を受講したい割合が高く、自己腹膜潅流法、在宅がん化学療法が病院等の臨床の場でも経験することが少なく、在宅では看護師が直接ケアを展開するのは週数回の限られた時間であり、その限られた時間に1人で処置を提供するという責任があるため研修ニードが高いと考えられる。この調査によって、訪問看護師の看護技術の現状と研修ニードが把握できたことによって、各施設における医療処置を提供する訪問看護師の看護技術に関する教育・研修方法、さらに、地域での訪問看護ステーションのネットワークを活用した医療処置に対応できる訪問看護師に必要な教育・研修内容、研修方法を明らかにするための基礎研究となる。