hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ファラデー効果による開殻分子の光学的電子スピン制御

平成13年度は、前年度に組み上げた時間分解電子常磁性共鳴(EPR)検出型ファラデー実験装置を用いて幾つかの化合物を対象に実験を試みた。スピン二重項である安定な中性ラジカルとして、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1ーオキシル(TEMPO)ラジカルおよび2,2,6,6-テトラメチル-4-ヒドロキシピペリジン-1ーオキシル(TANOL)ラジカルについて磁気光学効果実験を行った。酸素による影響を避けるために3mMの試料濃度に調整したエタノール溶液を真空ライン内で脱気処理した後、室温においてファラデー効果の測定を行った。ナノ秒YAGレーザーの第2高調波(532nm)を励起光源として用いた。ラジカルのスピン副準位間の占有数差(スピン分極)を検出するため、安定ラジカルからの応答信号である自由誘導減衰(FID)あるいは電子スピンエコー(ESE)をナノ秒パルスマイクロ波を用いて観測した。右回り偏光励起を行ったときの応答信号と左回り偏光励起時の信号の強度変化を調べたところ、どの中性ラジカルについても有意な偏向方向依存性は認められなかった。そこで、イオン性の有機ラジカルであるペリレンカチオンラジカルについて同様な実験を行った。しかしながら、この場合も明瞭な磁気光学効果が観測されなかった。有機分子のスピン軌道相互作用が小さいことが磁気光学効果を起こしにくい原因と考え、S=1/2である銅二価イオン(CuSO_4, CuCl_2)について測定を行った。しかし、これらの無機イオンの室温中におけるスピン横緩和が装置の不感時間よりも短いため、EPR信号自身を捕らえることができなかった。平成12年度は、パルスレーザー光およびパルスマイクロ波を使って時間分解電子常磁性共鳴(EPR)検出型ファラデー実験装置の組み上げを目標にした。組み上げた実験装置の概要は次の通りである。外部磁場と平行方向から光を試料に照射できるような光学窓を取り付けたマイクロ波共振器を作成した。これは、サファイアを使った円筒型のXバンド帯域の共振器である。励起光源として波長可変ナノ秒パルスレーザーを用い、試料の吸収帯に適した波長の1/2波長板および1/4波長板を組み合わせてパルス円偏光をつくった。現有するパルスEPR測定装置に備え付けられている電磁石の磁極間隔が限られているので、円偏光用の極小プリズムを用いた微細な光学装置を組み立てた。標準試料として1/2のスピン多重度をもつ安定なCu^<2+>錯体およびTi^<3+>錯体を用い、ファラデー効果により発生する電子スピン異常分極のパルスEPR観測を試みたが、顕著な磁気光学効果は得られていない。現在その原因を調査中であるが、主として組み上げた実験装置の感度に起因しているものと考えている。そこで、円筒型共振器をループギャップ型共振器に変更することにし製作中である。今後は、感度の向上した共振器によるファラデー実験装置を組み上げ、電子スピンの光学的制御の可能性を探索する予定である。また、有機ラジカルなどにも適用し有機光反応への応用も試みる。
Pioneer fctor-IRF4/8-を標的にした1型糖尿病新規治療開発

平成27年度は作成されたIRF4遺伝子欠損NODマウスの樹状細胞の解析を行った。自己反応性T細胞に抗原提示を行う樹状細胞群において、IRF4遺伝子発現用量が樹状細胞の機能に与える影響は未定であった。研究実施計画にて予定された抗原特異的T細胞刺激の方法を選択するために、樹状細胞解析は重要と考えた。フローサイトメーター(FACS)を用い、IRF4ホモ欠損NODマウス(IRF4-/-NOD)/ IRF4ヘテロ欠損NODマウス(IRF4+/-NOD)/野生型NODマウス(IRF4+/+ NOD)より分離された、脾細胞・末梢リンパ節を用いて、解析を行い、以下の結果を得た。1. CD11c/I-Ag7の発現により定量される脾細胞中の樹状細胞の比率は、他群と比較しIRF4-/-NODで低値であった。2. IRF4-/-NODより分離された脾細胞において、CD4+樹状細胞は低値、CD8+樹状細胞/ CD4+ CD8+樹状細胞は高値であった。3.所属リンパ節へと遊走し抗原提示を行うsubsetである遊走性樹状細胞(migratory DC)の比率の測定を、末梢リンパ節において行った。Migratory DC分画の比率はIRF4遺伝子用量依存性に低下し、IRF4-/-NODでは高度に抑制されていた。これまでのT細胞の解析結果と、以上の結果から、IRF4はT細胞のエフェクター機能と樹状細胞の遊走性を通じて、自己免疫性糖尿病の病態に強く関わっていることが明らかとなった。研究実施計画にて予定した抗原特異的刺激は、抗原提示能を介するため不適と考えられ、今後、当教室では自己抗原が明確であるBDC2.5トランスジェニックNODマウスを用い、IRF4 modulatorの選定を行う実験系を予定する。IRF8遺伝子欠損NODマウスのバッククロスによる作成は、現在マウス受領の準備を進めている段階である。
肝星細胞の増殖抑制をターゲットとした肝線維化の制御

TRAILは281個のアミノ酸よりなるII型膜貫通蛋白質であり、アポトーシス誘導能を持つタンパク質である。最近、In vitroの系おいて肝星細胞は活性化されるとTRAIL receptorの発現が高まり、TRAILに対する感受性が増強することが報告された(Taimr P, et al., Hepatology 37, 87,2003)。肝線維化過程においで、活性化肝星細胞はコラーゲンの主要産生細胞と考えられており、活性化肝星細胞の増殖をTRAILにより制御できれば、肝線維化の治療になりうると考えられる、今回我々は肝線維化モデルラットにおいて可溶型TRAIL遺伝子を高発現させ、in vivoにおけるTRAILの肝線維化抑制効果について検討した。TRAILの細胞膜外ドメインに分泌シグナルのついた遺伝子を持つplasmid vector (PGEG. soluble TRAIL)およびcontrol vectorであるpGEG.4を調製し、ラット肝線維化モデルを作製した。ラット尾静脈より経静脈的アプローチ(hydrodynamics-based gene transfection)にて可溶型TRAIL遺伝子を投与した群とコントロール群において実験観察を行ったが、遺伝子導入群とコントロール群に有意な差を認めなかった。しかし、本研究を進めていく過程において、マウス転移性肝腫瘍モデルにおいて、可溶型TRAIL遺伝子とごく少量の抗癌剤を併用投与することにより抗腫瘍効果が増強することが判明した。この実験結果は今後TRAILの臨床応用を考えていく上で有用な知見になるものと考えられる。肝星細胞の増殖抑制をターゲットとした肝線維化の制御を達成するため、tumor necrosis factor (TNF)-related apoptosis-inducing ligand (TRAIL)に着目した。TRAILはFas ligandと同様にTNF familyに属し、281個のアミノ酸よりなる蛋白質であり、細胞種により選択的にapoptosisを誘導可能であることが知られている。TRAILはII型膜貫通型蛋白質であるため、分泌型TRAILを作成した。すなわち、細胞膜外ドメインに分泌シグナルのついた遺伝子を持つplasmid vector (PGEG.soluble TRAIL)およびcontrol vectorであるpGEG.4を調製した。次に、肝臓にPGEG.soluble TRAILを遺伝子導入した際の毒性の有無を調べた。マウス尾静脈からhydrodynamic procedureを用いてPGEG.soluble TRAILを投与後、肝機能測定および肝組織像検討を行ったが、明らかな肝毒性を認めなかった。F344系雄性ラットを用いて、肝線維化モデルを作製。可溶型TRAIL遺伝子投与群と、コントロール群であるpGEG.4投与群、saline投与群を設定し、検討している。肝線維化の評価は、肝組織のH.E.染色やアザン染色などを用いて行っている。また、可溶型TRAIL遺伝子は転移性肝腫瘍の治療に有用と考えられるため、同時に検討している。
精神分裂病患者の主体的回復をめざした服薬心理教育グループの長期効果

平成16年度は、精神科外来通院中の統合失調患者へ服薬サポートグループを実施し、グループが退院後のいかなる面に影響を与えているか、どのような形で行動変容に結びついているのかを質的に分析し考察することであった。グループメンバーは、X-12年の入院中に服薬教育グループに参加した統合失調症患者で参加の了解を得られた5名であり、X年より4ヵ月に1回、計4回のセッションからなるクローズド・グループを実施した。グループの目的は、主として退院後の服薬教育の継続にあったが、各セッションのテーマはメンバーのニーズにより吟味した。その結果、グループで取り上げられた話題は、入院に至る経緯と入院中の体験、薬物療法に関するもの、心身の状態変化の自覚と対処、養生のコツ、精神医療ユーザーであることの不利益や社会の偏見への対処、家族や職場における対人関係など多岐にわたった。また、セッションが進むにつれメンバー同士の相互作用が活発化した。しかし、薬物療法への構えや精神疾患に対する考え方について変化は認められなかった。メンバーは皆、退院後12年経過し定期的に通院しデイケアに通っている者もあったが、葛藤を抱えつつ困難に向き合う体験を乗り越えながら再入院することなく生活していた。淡々と規則正しい生活を積み重ねることが地域生活成功の理由であり、そのようなメンバーは行動変容を志向した積極的介入を受けることや薬物療法に関する知識の刷新を求めてはいなかった。つまり、彼らは現在の自分の状況を客観的に見る機会を得、自ら行動変容を起こすための情報を収集するために、安全な方法で他者の意見を聞きそれを吟味する場を必要としていたといえる。今後、長期にわたりサバイバルできていることを十分に強化すること、回復体験を自覚できるようなグループ展開について検討していくことが課題となった。本研究の目的は、3ヶ年計画の全体を通じて、服薬心理教育グループに参加した統合失調症患者の退院後12年間のフォローアップをする縦断的研究デザインにより、患者の主観的な病的体験の意味を探りつつ、心理教育の長期効果を検証することである。平成14年度の研究目的は、精神科急性期閉鎖病棟の入院患者を対象に服薬心理教育グループ(約3週間の期間で、1回4050分、計4回で終了)による介入を行い、服薬質問紙、病職尺度、BPRSを用いて、参加前・後・退院後に個別面接による評価を行い、面接内容およびグループ・プロセスの記述内容を質的に分析していくことであった。平成14年10月平成15年2月までの期間に、4グループ実施した。参加総数26名のうち、本研究の同意を得られたのは19名、対象者の疾患は統合失調症9名、非定型精神病2名、気分障害4名、その他4名、初回入院は9名であった。また、19名のうちすでに退院した者11名、転棟2名、転院1名、残り5名は現在も入院継続中である。退院患者のうち当院外来通院者は9名で、このうち外来初回面接を実施した者は4名であった。現在までの分析では、グループ参加前後で評価尺度スコアに改善傾向がみられ、病的体験のとらえ方や治療への構えについて、統合失調症とその他の疾患、初回と複数回入院、入院中と退院後とで何らかの違いがあるようである。また、退院後の患者にとっては、治療に関することよりも日常生活上の困りごとを解決することが優先され、現実的な問題をどう対処していくかが回復過程に影響を与えるものの一つと予想される。平成15年度も、引き続き、退院患者のフォローアップ面接を行い、外来にて定期的に心理教育グループを実施し、その評価を行う予定である。本研究の目的は、3ヶ年計画の全体を通じて、精神科急性期病棟入院中に服薬心理教育グループに参加した統合失調症患者の退院後12年間をフォローアップし、患者の病的体験の意味を探りつつ、心理教育の長期効果を検証することである。平成15年度は、外来通院継続患者を対象に、23ヵ月ごとに服薬質問紙、病識評価尺度、BPRSを用いた半構成的面接を行うとともに、承諾を得られた者については、外来服薬サポート・グループ(以下、サポート・グループ)を実施し、面接内容およびグループ・プロセスの記述内容を質的に分析することであった。現在までのところ、平成14年度からの研究対象者6名のうち、転院のため退院後1回のみの面接が2名、残り4名は平成15年4月平成16年2月までの期間、約3ヶ月おきに24回の面接を継続している。また、サポート・グループについては、これらの対象者から参加の承諾を得られなかったため、平成1113年度に実施した服薬研究の対象者のうち通院継続中で承諾を得られた6名に、外来面接とサポート・グループを2回実施した。その結果、患者は過去の入院に至った経緯をふりかえり、日々の体調や気分の変化を自覚することと実社会での刺激によって精神病であるのかそうでないのかの揺れを体験し、服薬意識については、特に家族や友人の服薬に対する見方に影響を受けていることが推測された。また、初回入院患者の場合は、自分と他の外来通院者との違いを主張し、患者同士の交流を拒否していた。さらに、"外来通院と服薬継続の再確認""無理なく地域生活を送るコツ"をテーマとしたサポート・グループの参加者は、退院後13年経過しているが、その間、全員再入院することなく、通院や服薬を生活の一部としてとらえ地域生活を送ることができていた。

平成16年度も引き続き、外来面接とサポート・グループを継続し、患者の体験する病いからの回復過程と看護援助、サポート・グループのプログラム内容について吟味する予定である。平成16年度は、精神科外来通院中の統合失調患者へ服薬サポートグループを実施し、グループが退院後のいかなる面に影響を与えているか、どのような形で行動変容に結びついているのかを質的に分析し考察することであった。グループメンバーは、X-12年の入院中に服薬教育グループに参加した統合失調症患者で参加の了解を得られた5名であり、X年より4ヵ月に1回、計4回のセッションからなるクローズド・グループを実施した。グループの目的は、主として退院後の服薬教育の継続にあったが、各セッションのテーマはメンバーのニーズにより吟味した。その結果、グループで取り上げられた話題は、入院に至る経緯と入院中の体験、薬物療法に関するもの、心身の状態変化の自覚と対処、養生のコツ、精神医療ユーザーであることの不利益や社会の偏見への対処、家族や職場における対人関係など多岐にわたった。また、セッションが進むにつれメンバー同士の相互作用が活発化した。しかし、薬物療法への構えや精神疾患に対する考え方について変化は認められなかった。メンバーは皆、退院後12年経過し定期的に通院しデイケアに通っている者もあったが、葛藤を抱えつつ困難に向き合う体験を乗り越えながら再入院することなく生活していた。淡々と規則正しい生活を積み重ねることが地域生活成功の理由であり、そのようなメンバーは行動変容を志向した積極的介入を受けることや薬物療法に関する知識の刷新を求めてはいなかった。つまり、彼らは現在の自分の状況を客観的に見る機会を得、自ら行動変容を起こすための情報を収集するために、安全な方法で他者の意見を聞きそれを吟味する場を必要としていたといえる。今後、長期にわたりサバイバルできていることを十分に強化すること、回復体験を自覚できるようなグループ展開について検討していくことが課題となった。
アブラナ科植物の雑種強勢関連領域の同定

ハクサイ市販品種の自殖後代(F2)を用いて、初期生育(播種後7日の子葉の大きさと播種後14日の本葉の大きさ)に着目したQTL解析を実施した。QTL解析に用いるDNAマーカーは、両親系統の全ゲノムリシークエンスにより見出したSNPsから、制限酵素サイトEco RI特異的なSNPsを元にCAPSマーカーに変換したものを利用した。合計3回のQTL解析を実施し、2回で共通して見られたQTLを1つ見出した。また、同じハクサイ市販品種の自殖後代であるF2集団を用いて、圃場試験を行い、収量に関するQTL解析を行い、複数のQTLを同定した。QTL解析に用いたハクサイ市販品種のF2とBC1F1の播種後14日の本葉サイズに着目し、植物サイズが下位10%の個体と上位10%の個体から、トータルRNAを抽出し、RNA-seqを行い、植物サイズ大小の両集団間で発現レベルが異なる遺伝子(DEGs)を同定した。そして、DEGsを用いて、GO解析を実施した。F2の植物サイズが大きい集団では、光合成や葉緑体に関わる遺伝子の発現レベルが高くなる傾向が見られた。一方で、BC1F1の植物サイズが大きい集団では、細胞壁に関わる遺伝子の発現レベルが高くなる傾向が見られた。F2やBC1F1の植物サイズが小さい集団では、ストレス応答に関わる遺伝子の発現レベルが高くなる傾向が見られた。両親系統のSNPs情報を利用して、F1について両親系統の対立遺伝子を区別して解析を進めており、片親由来の遺伝子のみが発現している遺伝子を同定した。さらに、両親系統間の発現比率とF1での両親系統由来の対立遺伝子間の発現比率は、相関が見られる傾向があった。しかし、これら両者の間で相関が見られない遺伝子も見出しており、これらはF1特異的な遺伝子発現パターンを示している。以上、得られた情報を元に、本葉サイズに関わる遺伝子の特定を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ハクサイ近交系24系統と優良親系統6系統を交配して、得られた46組合せのF1について、播種後6日の子葉面積と播種後21日の本葉の面積及び、圃場における収量調査を行った。また、両親系統を用いて、SSRマーカーやCAPSマーカーを用いた遺伝子型判定や、RAD-seqにより、系統間の遺伝距離を推定した。雑種強勢の程度について、初期生育と収量の間で相関を調べたところ、播種後21日の本葉の面積と収量にはゆるい正の相関が見られたが、子葉の面積はどの形質とも相関が見られなかった。また、遺伝距離と雑種強勢には全ての形質において相関が見られなかったことから、遺伝距離を指標に雑種強勢が現れる親系統の選抜を行うことは難しいことが明らかとなった。ハクサイ市販品種`W39'とその両親系統について、表現型の解析を行い、播種後数日でF1の子葉面積が両親系統に比べて大きく、本葉についてもF1で面積が大きいことが明らかとなった。また、40種類以上の植物ホルモンについて、内生含量を両親系統とF1で比較した結果、多くの植物ホルモン含量は、F1では両親の中間型を示すことが分かった。初期生育に着目して、植物サイズに関わる遺伝子や、葉緑体で働く遺伝子について、発現量を調べたところ、F1では、播種後2日において、葉緑体ターゲット遺伝子の発現レベルが両親系統よりも高かった。そこで、RNA-seqにより、ゲノムワイドに両親系統とF1で発現を調べたところ、やはり、播種後2日では光合成や葉緑体局在の遺伝子が有意にF1で発現レベルが高くなる傾向が見られた。一方、ストレス応答関係の遺伝子の発現がF1では両親系統に比べて低くなる傾向にあることが明らかとなった。今年度は、46組合せのF1について、初期生育と収量の雑種強勢の関係性や遺伝距離と雑種強勢の関連性について明らかにすることができた(Kawamura et al. 2016)。また、市販F1品種W39とその両親系統を用いて、雑種強勢の表現型を詳細に調べ、転写解析により、葉緑体ターゲット遺伝子がF1で有意に発現上昇することを明らかにした(Saeki et al. 2016)。これ以外にも、QTL解析やエピゲノム解析も順調に進展していることから、今年度はおおむね順調に研究が進展したと考える。ハクサイのエピゲノム情報を両親系統とF1で比較するために、ChIP-seq、MeDIP-seqを実施しており、データの解析方法について検討した。まず、両親系統のMeDIP-seqのデータを用いて、DNAのメチル化を有する遺伝子の同定や系統間比較解析のための条件設定を行った。その結果、両親系統でDNAメチル化を有する遺伝子を同定し、両親系統間でDNAメチル化レベルが異なる遺伝子を同定した。さらに、既に行ったRNA-seqの結果と比較して、DNAのメチル化レベルが遺伝子の発現に及ぼす影響について調べた。その結果、エキソン及びイントロン領域のDNAメチル化レベルと発現レベルには負の相関が見られることが明らかとなった。一方で、両親系統間の転写レベルの差とDNAのメチル化レベルの差との関連性は小さいことが明らかとなった。DNAメチル化レベルの定量性を向上させる為にWGBSを両親系統とF1で実施し、現在解析を進めている。

ChIP-seqについても、4種類のヒストン修飾状態について両親系統とF1で比較しており、それぞれのヒストン修飾を有する遺伝子を同定した。現在、系統間でヒストン修飾レベルの差を定量的に比較する方法を検討している。ハクサイ市販品種`W77'の両親系統の全ゲノムシークエンスを決定し、比較解析を行った。それぞれの系統で遺伝子機能が喪失している遺伝子やゲノム上から欠失している遺伝子を同定した。さらに、SNPsも同定し、その情報を利用したDNAマーカーの作成を行い、両親系統間の多型の判別が容易で、実験作業も簡単なジェノタイピングの実験系が確立できた。現在、収量及び生育初期の葉面積に着目してF2集団及びBC1F1集団を用いてQTL解析を実施している。エピゲノム解析の結果、それぞれの修飾を有する遺伝子を同定する条件を設定することができ、両親系統及びF1でDNAのメチル化及びヒストン修飾を有する遺伝子を同定することができた。現在、系統間でのエピッジェネティックな修飾の差を定量的に比較する方法を検討している。また、両親系統のリシークエンスにより、F2やBC1F1分離集団のジェノタイピングを簡便に行える実験系が構築できた。今年度は、データ解析の基礎が構築できたことから、おおむね順調に研究が進展していると考える。生育初期(播種後7日の子葉の大きさと播種後14日の本葉の大きさ)に着目して、140個体のF2について、形質調査を行い、その中から96個体を用いてQTL解析を行った。QTL解析に用いるDNAマーカーは、両親系統の全ゲノムリシークエンスにより見出したSNPsをCAPSマーカーに変換することで作製した(Shea et al. 2018Breed Sci in press)。QTL解析の結果、合計10ヶ所のQTLを検出した。現在、反復実験を実施しており、形質調査を終え、遺伝子型の判定を行っている。また、F2集団及びBC1F1集団について、圃場における生育調査を行い、収量の上位10%と下位10%の個体からDNAを抽出し、QTL-seqを行っている。現在、シークエンスデータの取得まで進んでおり、データ解析により、QTLの同定を行う予定である。F2とBC1F1個体の播種後14日の植物サイズに着目し、その中から、植物サイズが小さい集団と大きい集団を選抜し、RNAを抽出し、RNA-seq解析を行っている。現在、シークエンスデータの取得まで終っており、データの解析を進めている。F1と両親系統を用いて、small RNA sequencing解析を実施した。まず、母親系統のデータを解析し、クラスター解析により、24nt siRNAの発現している領域を特定した。さらに、RNA-seq、WGBS、H3K9me2抗体を用いたChIP-seqの結果と比較した。24nt-siRNAcluster領域では、DNAメチル化レベルが、ゲノム全体の平均値よりも高くなることから、DNAメチル化との関連性が示唆された。24nt-siRNAclusterを近傍に持つ遺伝子の発現レベルに抑制傾向は見られなかった。24nt-siRNA領域とH3K9me2とはほとんど関連性が見られなかった。QTL解析を実施、QTLを見出すことができた。また圃場試験も予定通り実施でき、QTL-seqを行うことができた。さらに、F2及びBC1F1集団の中から、植物サイズの異なる個体を用いたRNA-seqも実施した。
近世信濃における書籍・摺物の文化についての総合的研究

本研究は、近世から近代初頭にかけての時代、信濃地域に対象を絞り、書籍・摺物に関わる一連の文化的事象の証跡を網羅的に収集し、当時における文化状況を立体的に復元することを目的とした。すなわち、信濃において製作・発行された書籍・摺物、また信濃人蔵版書の網羅的な調査に基づき、藩版・町版・寺院版を含め信濃における出版活動、書籍流通、享受の全貌、またそれらの連関について明らかにしようとしたものである。そのための基礎作業として、まず、明治20年を下限に、信濃において製作・発行された出版物の調査を行った。さらに、貸本屋や小売専業の本屋は、地域における書籍文化の環境のきわめて重要な要素であると考え、仕入印・貸本印、また、明治初頭の書籍に付された売弘書肆一覧記事から信濃地域の書商の記事を抽出し、信濃地域における書商とその営業内容のリストを作成した。これらは、これまでまともに研究されてこなかった書籍流通の実態をも浮き彫りにしうる基礎データである。次に、信濃地域における彫工、活版印刷業者等業者を洗い出した。摺物所や製本業者も調査対象に加えた。これらはいずれも地域における印刷・出版の前提となる要素である。また、藩・代官、寺社、個人篤志による出版書、また施印本も地域の書籍文化を考える上で逸することができないものであり、これについてのデータ収集も行った。寺社境内図等の名所絵図類は、一枚摺の片々たるもので、見落とされがちな分野であるあるが、地方における出版文化の雄である。これらについては特に意を用いてデータ収集を行った。上記の作業に、寺院・旧家の蔵書等書籍享受に関る資料調査も平行して行い、それらを総合して信濃における書籍文化の具体相について考察してきた。また、書籍を研究対象とする研究者間の情報疎通促進をはかる目的で『書籍文化史』という雑誌を年一回のペースで第一集から第四集まで発行した。(1)信濃地域における出版物の調査○信州大学所蔵資料を中心に松本藩版等信濃出来の出版物の書誌データと写真を収集した。(2)信濃地域における書商の調査○信濃書商の関った書籍、またそのデータ(仕入印・貸本印等)の収集を行った。○松本高美家所蔵の文書の撮影をほとんど終え、解読作業を継続して行っている。○松本市文書館所蔵市川量造関係文書を調査した。(3)信濃における書籍流通の調査○主として近代教科書の流通網についての資料を収集した。(4)書籍・摺物の享受に関する調査○松本高美家所蔵本の調査、また新潟県小千谷市魚沼神社・広川家の旧蔵書を調査した。(5)研究基盤の整備、成果の公表○書籍・摺物の文化史的研究の基盤作りを目的として『書籍文化史』第一集を発行した。A5版150頁。ここに『近世書籍研究文献目録』の補遺を128頁掲載した。また、各界から募った三編の論考を掲載した。(1)信濃地域における出版物の調査○藩版・寺社藩・町版を問わず、信濃において発行された出版物・印刷物について、長野県下、また東京都内の公共所蔵機関を中心に調査し書誌データを収集した。(2)信濃地域における書商の調査○仕入印・貸本印・売弘書肆一覧記事から、信濃地域の書商のデータを採取、整理作業を継続した。(3)信濃における書籍流通の調査

○仕入印いによる調査を継続したほか、高美家の文書調査を行った。(4)書籍・摺物の享受に関する調査○木曾須原宿定勝寺蔵書の研究に着手した。本年度の成果を仮目録として発行した。○松本市高美家蔵書の調査を継続して行った。(5)研究基盤の整備、成果の公表○『書籍文化史』第二集を2001年1月に発行した。A5版100頁、7篇の論考を収載し、「近世書籍文化史研究文献目録」補遺2を作成、42頁掲載した。(1)信濃地域における出版物の調査○藩版・代官版・陣屋版、また寺院版や町版等信濃地域において発行された出版物について、長野県立図書館・上田市図書館をはじめとする所蔵機関の蔵書を調査し書誌データを集積するとともに、写真撮影を行った。(2)信濃地域における書商の調査○仕入印・貸本印、また、明治初頭の出版書に付された売弘書肆一覧記事から信濃地域の書商のデータを採取し、整理作業を継続した。(3)信濃における書籍流通の調査○仕入印・符牒、また売弘書肆一覧記事等による調査を継続した。(4)書籍・摺物の享受に関する調査○木曽須原宿定勝寺蔵書の調査を継続し、本年度調査分を仮目録として発行した。○更級の旧家の蔵書を一括購入し、整理作業を行った。○松本市高美家蔵書の調査を継続した。(5)研究基盤の整備、成果の公表○『書籍文化史』第3集を2002年1月に発行した。A5版80頁、5篇の論考を収載したほか、「近世書籍文化史研究文献目録補遺3」を43頁掲載した。本年度は以下の調査・研究を行った。1.信濃地域における出版物の調査・信濃地域において印刷、また出版された書籍・摺物のリスト作成の作業を継続し、整理した。・「出版書目月報」等明治期出版物の諸記録類を調査し、信濃書商出版物、また素人蔵版書を洗い出し、そのリストに基づいて書誌調査を行い整序した。2.信濃地域における書商と書籍流通の調査・仕入印・貸本印・売弘書肆一覧記事から信濃地域の書商のデータを採取し、それらを整理した・高美家所蔵の文書の調査を継続し、その中から教科書翻刻事業に関るものをまとめ、論文化した。3.書籍・摺物の享受に関する調査・木曽須原定勝寺の蔵書調査を行い、本年度の成果をまとめた。4.研究基盤の整備、成果の公表・当該研究の成果をまとめた報告書を作成した。・『書籍文化史』第四集を2003年1月に発行した。9本の論文と文献目録とで構成し、100頁のものとなった。
新しい炎症性腸疾患モデルの作製

原因不明の炎症性腸疾患である潰瘍性大腸炎やクローン病は、自己免疫的機序により発病するものと考えられており、慢性疾患である。しかし、これらの疾患モデルの多くは急性の経過を辿る。慢性かつ活動性の腸炎モデルを作製するために、以下の方法を試みた。T細胞依存性のB細胞の活性化を引き起こすために、8週齢のBrown-Norwayラットに1mg/kgの塩化水銀を隔日で6回皮下注射した。粘膜組織由来の蛋白に対する抗原抗体反応を引き起こすために、エタノール(Et)で蛋白を固定し、トリニトロベンゼンスルホン酸(TNBS)で抗原性を増強、フロイト完全アジュバント(FCA)で抗原提示能を増強すべく、5mg/ml TNBS/20%Et/50%FCA溶液を調製し、その0.5mlを皮下注射の最初と最後に2回注腸した。最も汎用されているTNBS腸炎をコントロールにすべく、7週齢Wistarラットに15mg/ml TNBS/50%Et溶液0.5mlを1回注腸し、それぞれ1-2週間おきに屠殺、組織学的に比較検討した。潰瘍形成について、1週間後ではコントロール群・本モデル群とも全例(7/7例)に潰瘍がみられたが、8週間後にはコントロール群には全例潰瘍がみられなかったのに対し、本モデル群では7例中2例にみられた。組織学的炎症スコアの検討では、両群とも1週間後をピークとして徐々にスコアの低下を認めたが、コントロール群は8週間後には炎症の消失がみられたのに対し、本モデル群では炎症の残存を認めた。本モデルは従来のモデルと比較して、より慢性に炎症を引き起こすことには成功したものの、活動性は徐々に低下しており、更なる改良が必要と考えられる。
カイコから４種血清型デングウイルスに対応した４価ウイルス様粒子ワクチンの開発

カイコを用いて発現した2価デングウイルス(DENV)様粒子を精製した後、マウスBALB/c 7週齢の筋肉にワクチン1020 μgを接種し、2週目、4週目の計3回接種し、免役原性を確認した。その他、DENV血清型3のpremembrane (PrM)とエンベロープ(E)から成るDENVウイルス様粒子(DENV-LP)の作製に成功した。DENV-3 CPrM/E (3CPrM/E)2.3 kbpおよびDENV-3 PrM/E (3PrM/E)2.0 kbp cDNAをpFastbac1ベクターに導入し、BmNPV/3CPrM/Eと/3PrM/Eバクミドを作製した。両バクミドを昆虫細胞発現系とカイコ発現系でタンパク質の発現を試みたところ、両発現系で発現が確認された。カイコの場合脂肪体で発現され、3CPrM/Eと3PrM/Eの分子量はそれぞれ85 kDaと75 kDaであり、理論分子量と同等であった。PAタグアフィニティクロマトグラフィで部分精製を行ったタンパク質を抗PA抗体と抗PrM、抗Eポリクローナル抗体で結合を確認した。引き続き、ヘパリンの結合性も確認した。また、透過型電子顕微鏡の観察によりDENV-LP大きさや形状を確認したところ、直径2540 nmの球形であり、本研究で作製したDENV-LPは、生物学的機能を有することが明らかになった。同様、血清型1と4もウイルス様粒子の発現の構築に成功した。デング熱は、デングウイルス(以下「DENV」)が原因の感染症であり、現在実用化されているワクチンはない。本研究では、申請者が独自で開発してきた先駆的バクミド技術を基盤とし、デングウイルス様粒子(Dengue virus-like particle、以下「DENV VLP」)の表面上に多価抗原を提示させるため、下記の研究を行った。2.カイコでDENV VLPの発現:得られたバクミドを5齢カイコに注射し、47日間飼育した後、カイコから体液を回収し、それぞれのバクミドを単一発現させると、血清型1、2、3、4の4種類の単価DENV VLPが得られる。この発現系を検証するために、血清型1種類について調べたところ30 kDaのみ確認され、PrM-E全長ではなかった。上記の結果から、発現ベクター及び発現系の再確認を行う必要がある。一遍に4血清型のウイルス様粒子作製を進めたので、トラブルシューティングができなくなり、結果的に原因把握ができなくなった。次年度にはバクミド作製を再確認し、発現をやり直す必要がある。今年度はデングウイルス(血清型14)の構造タンパク質C-prM-EポリペプチドおよびEタンパク質を、C末端側にタグ配列を付加して発現をカイコ幼虫で行った。1)血清型1および4の構造タンパク質については、発現系の構築を終え、現在カイコ幼虫で発現を試みている。2)血清型2のC-prM-EポリペプチドおよびEタンパク質はカイコ脂肪体で主に発現が確認されたが、カイコ体液からも微量ながらも発現が確認された。タグを利用したアフィニティクロマトグラフィーで精製されたC-prM-Eポリペプチドには、プロセッシングされて形成したEタンパク質とC-prMポリペプチドが確認された。精製したC-prM-EポリペプチドおよびEタンパク質のヘパリンへの結合は、ELISAにより確認できた。このことから、C-prM-EポリペプチドおよびEタンパク質は受容体結合能を有すること、またC-prMポリペプチドおよびEタンパク質はウイルス様粒子を形成していることが明らかとなった。3)血清型3については、C-prMポリペプチドの間に存在するシグナル配列を削除する形でC-prM-EおよびprM-Eポリペプチドをカイコ幼虫で発現させた。共に脂肪体内で発現が確認されたが、体液中には確認できなかった。発現パターンが、タイプ2のC-prM-Eポリペプチドの発現と異なり、共にプロセッシングを受けずにポリペプチドのまま発現していることが確認された。脂肪体から精製し、ELISAによりヘパリンとの結合を確認したところ、結合が確認されなかった。このことから、C-prMポリペプチドの間シグナル配列がC-prM-Eポリペプチドの発現に重要であることが示唆された。デングウイルスは、血清型14が存在しており、2年間で血清型14の構造タンパク質C-prM-EおよびEタンパク質の発現と精製を目指したが、現在血清型2と3の発現と精製に成功している。しかし、血清型2と3についてもデングウイルス様粒子の確認が取れていない。カイコや昆虫細胞発現系でデングウイルス様粒子の発現報告がなく、唯一哺乳類細胞からの報告のみである。昆虫細胞からは何故デングウイルス様粒子が形成できないかは非常に興味深い結果である。本研究では、発現方法を変えながらデングウイルス様粒子の発現に挑戦している関係で、研究進展が遅れている。平成30年度には、血清型1と4の発現・精製を進めながら、発現済の血清型2と3タンパク質についてインドネイア共同研究者と連携して、抗原として評価を進める予定である。

その他、DENV血清型3のpremembrane (PrM)とエンベロープ(E)から成るDENVウイルス様粒子(DENV-LP)の作製に成功した。DENV-3 CPrM/E (3CPrM/E)2.3 kbpおよびDENV-3 PrM/E (3PrM/E)2.0 kbp cDNAをpFastbac1ベクターに導入し、BmNPV/3CPrM/Eと/3PrM/Eバクミドを作製した。両バクミドを昆虫細胞発現系とカイコ発現系でタンパク質の発現を試みたところ、両発現系で発現が確認された。カイコの場合脂肪体で発現され、3CPrM/Eと3PrM/Eの分子量はそれぞれ85 kDaと75 kDaであり、理論分子量と同等であった。PAタグアフィニティクロマトグラフィで部分精製を行ったタンパク質を抗PA抗体と抗PrM、抗Eポリクローナル抗体で結合を確認した。引き続き、ヘパリンの結合性も確認した。また、透過型電子顕微鏡の観察によりDENV-LP大きさや形状を確認したところ、直径2540 nmの球形であり、本研究で作製したDENV-LPは、生物学的機能を有することが明らかになった。同様、血清型1と4もウイルス様粒子の発現の構築に成功した。2年目には、1.前年度の発現系を再確認し、4血清型DENV VLPを発現する。2.DENV VLPの精製:単一発現の場合、前処理用イオン交換カラム(GigaCap)を用いてカイコ体液に含まれている核酸やイオン性夾雑物を除去した後、それぞれのタグでアフィニティクロマト精製を行い、核酸とバキュロウイルスを含まない単価DENV VLPを得る。共発現の場合、前述のように核酸とイオン性夾雑物を除去した後、異なるアフィニティ法を採用し、ウイルスフリーの4価DENV VLP(DENVE1-4 VLP)を得る。この手法で得られる2価、3価、4価DENV VLPの発現を定量化する。3.4価DENV VLPの確認と形状解析:4種類のタグ抗体を用いてウエスタンブロットを行いPrM-E1E4の発現を確認する。透過型電子顕微鏡や免疫電子顕微鏡を用いて、それぞれDENV VLPの形状解析やVLP表面上に提示された4種の血清型(E1E4)を確認する。また、動的散乱法による粒子径測定を行い、1価4価DENV VLPの直径を測定する。2年目で完成した1価デングウイルス(DENV)の構造タンパク質4種類と4種類のエンベロープタンパク質を用い、ワクチンとしての効果を検証する。動物実験は、マウスBALB/c 7週齢の筋肉にワクチン1020 μgを接種し、2週目、4週目の計3回接種し、免役原性を確認する。ELISAによる抗原特異抗体の測定並びにELISPOTによるサイトカイン、IFN-γ、TNF-α及びIL-10の生成を測定し、DENVに対する防御効果を定量的に評価する。一方、4価デングウイルス様粒子(DENV VLP)の形成については、カイコにおける発現方法の変更やベクターの作り直しを行い、引き続きDENV VLPの形成を追求する。
うつ病合併妊婦に対する心理教育と対人関係療法の無作為化比較試験

初年度から継続して兵庫医科大学病院精神科神経科外来を受診しうつ病と診断された妊婦を対象として研究参加への案内を広く行い、研究参加の意思がある対象者には十分な研究主旨の説明を行った。同意が得られた研究対象者に対してランダム化による介入の割り付けを行い、割り付けられた対人関係療法または心理教育プログラムを実施した。介入実施時には対象者が妊婦であり身体的負担を最小限にするために、十分な実施時間の事前確保や、妊婦健診日に合わせた介入の実施、身体的不調時にはベッドサイドでの実施などを行った。介入実施後にアウトカムの評価を行い、得られた結果は個人情報漏洩に対する配慮を十分に行って、匿名化(特定の個人を識別化)し管理した。平成31年3月時点で対人関係療法群7名、心理教育群7名に介入を実施した。介入実施中、実施後共に有害事象は認めていない。脱落群については、切迫早産などによる産科合併症によりプログラムの継続が困難となったものや、家庭の状況により研究実施施設へのアクセスが困難になったものなどがあった。研究の概要については8th World Congress of International Association of Women's Mental HealthにてPosterEffectiveness ofinterpersonal psychotherapy forperinatal depression in Japan: a pilot studyとして発表を行った。今後も、引き続き、研究対象者のリクルートを行い、症例数を増やしていく予定である。また、途中脱落を防ぐため、より良い環境で介入が実施できるよう予約時間などについて柔軟な対応を目指していく。介入の実施に時間を要し、脱落群が予想よりも多い。研究分担者が介入プログラムの実施に費やすエフォートを増やし、かつ、柔軟な体制でプログラムが遂行できるよう環境を整備する日本人うつ病合併妊産婦に対する対人関係療法の予防・治療的効果を検証することを目的として、兵庫医科大学病院にて周産期管理を行ううつ病合併妊婦のうち、本研究の主旨に対する理解と同意が得られた者に対し、対人関係療法実施群と心理教育実施群の予防・治療効果を比較する単施設無作為化比較試験を行った。原則として妊娠12週28週において週1回45分×16回、精神科外来診察室にてトレーニングを受けた精神科医が行った。対人関係療法群では初期にはうつ病と対人関係の状況をアセスメント、対人関係質問項目の実施治療の枠組みと構造設定、フォーミュレーションの提示と同意の取得、患者に病者の役割を付与を行い、中期には問題領域(悲哀/役割をめぐる不和/役割の変化/対人関係の欠如)における目標と戦略の確立、感情表出促進、重要な他者とのやりとりと、患者がそれをどのように扱ったかに焦点をあてる、感情と対人関係の結果の結びつけ、ロールプレイを実施した。終結期には終結についての話し合い、患者に自立した能力があるという認識の共有を行った。心理教育群では共通の教材を用いて1妊娠期の身体的変化、妊娠合併症、胎児の発育、2出産のプロセス、産後の身体的変化、授乳、新生児乳児期の育児、3周産期におこりうる心理的変化、心理社会的援助、周産期の精神科治療、4周産期のコーピングスキルについての教育を行った。精神医学的評価として自己記入式評価尺度および精神科医による客観的評価を介入前、介入後、産後1週間、産後1か月で実施し各評価尺度のスコアの群間比較、経時的変化の評価を行い、介入の治療的効果、産後精神障害の発症率、産後の母親機能、母子関係などへの影響をprospectiveに検証した。平成29年度の結果においては両群に統計学的な有意差は認めなかったが、引き続き対象者数を増やして検証していく予定である。妊産婦の体調や急な入院等により16回の介入プログラムが完遂できずに脱落するケースがあるため初年度から継続して兵庫医科大学病院精神科神経科外来を受診しうつ病と診断された妊婦を対象として研究参加への案内を広く行い、研究参加の意思がある対象者には十分な研究主旨の説明を行った。引き続き対象者を募り、妊産婦の体調や入院などによる予定変更にもフレキシブルに対応してプログラムを実施できるよう体制を整備していく研究分担者が介入プログラムの実施に費やすエフォートを増やし、かつ、柔軟な体制でプログラムが遂行できるよう環境を整備する予定していた備品(ノートパソコン)、消耗品について既存のもので代用でき、購入が不要であったため次年度使用が生じた。
裸の合意から契約へ-古典期ローマにおける合意約束と諾成契約の法的効力に関する研究

本年度は、ローマ法における合意についての研究を行うため、とりわけ諾成契約と問答契約の関係に着目した。合意のみによって効力を発生する諾成契約はローマで「発明」されたと言われるが、この諾成契約に伴いあわせて問答契約も締結されるケースがまれではなかった。このことは、売主の担保責任が売買契約訴権で追求できるようになったのちにも、担保責任を問答契約で設定していると思われる事例が扱われていることからもわかる。またウァッローの『農書』にも家畜売買のマニュアルとして、重畳的に問答契約を締結することが勧められる。このような事例から、必ずしも合意の法的効力が当然と認識されていたのではないのではないか、との仮説に達し、2005年10月に熊本大学において開催された日本法制史学会研究大会にて「合意の法的効力-諾成契約債務と問答契約債務の関係をてがかりとして」と題し、報告を行った、さらにこの研究成果については、本経費から一部支出して招聘したエラスムス・ロッテルダム大学、タモ・ワリンガ博士とフローニンゲン大学、ヨハネス・ロキン教授をアドヴァイザーとして迎え、貴重なご意見をうかがった(両先生はこれ以外にも本務校にてそれぞれ2度の講演をおこなっていただいた)。この研究に際しては法学関係文献のみならず、ひろくローマ史文献の渉猟が必要であったため、これにつとめた。本年度は、合意の比較法的研究に着手し、とりわけイタリア私法関係文献を収集するよう意図していたが、いくつかのテクニカルな問題によりこれが実現しなかったことは遺憾である。しかしながらそのかわり契約法を中心とする私法各分野の文献をイタリア以外の国のものも含め広く収集することができたので、来年度の研究の基盤を築くことができたと考えている。また本務校における業務の関係で国際古代法史学会に出席できなかったものの、時期をずらして渡欧し、オランダ・ロッテルダム、ドイツ・ケルン、テユービンゲン、ミュンヘンをおとずれることができたのは有意義であった。在外研修中はそれぞれの地のローマ法研究者(ディーター・ネルミュンヘン大学名誉教授、アルフォンス・ビュルゲミュンヘン大学教授、ティツィアナ・キュージーザールブルッケン大学法学部教授、ハンス・ディーター・シュペングラーエアランゲン大学法学部教授、ヴォルフガング・カイザーチュービンゲン大学教授、ラウレンス・ヴィンケルロッテルダム大学教授他)と意見交換をはかると共に、ケルンではローマゲルマン博物館を見学し、ローマにおける契約を具体的にイメージする上での示唆を、数々の考古学的史料から得た。またミュンヘンでは、一般には公刊になっていない合意と契約に関する論文を発見することができ、来年度はこれも詳細に検討するつもりである。さらに、諸外国の研究者との連絡と資料収集の便宜を考え、パソコン環境の充実をはかるため、モバイルパソコンやヴァーチャルPCなどを導入した。このことが、来年度の研究に資するものと考えている。
ピエール・プレヴォの経済学と啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク

ピエール・プレヴォの考える政治経済学は、一言でいえばスミスの影響を受けた自由主義経済学である。プレヴォは、経済的自由を重要と考え、経済的規制に概して批判的であった。彼はスミスを深く尊敬し、『国富論』が大変独創的な著作であると考えていた。プレヴォの経済学は、D.ステュアートの影響を受けながら、スミスの自由主義経済学を受け継いだ。さらに彼は、マルサスの人口論をそれにつなごうと努力していた。プレヴォの経済学は、彼の同時代の知的ネットワークをうまく活かし、18世紀の経済学と19世紀の経済学をつなぐ役割を果たした。平成26年度は、研究課題「ピエール・プレヴォの経済学と啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」のうちピエール・プレヴォの経済学を中心として研究を進めた。それにより明らかになったのは、次のとおりである。まず初期のプレヴォは、ルソーの『政治経済論』を意識して経済を財政管理あるいは統治といった意味で理解し、経済学も政治体の秩序ある統治の学といった意味で捉えていたが、その後スミスの『国富論』に接してからはこれを高く評価し、1790年代前半には経済学を諸国民に普遍的富裕と繁栄をもたらす「富の理論」と考えるようになった。そして、1790年代後半には、新たに登場したマルサス人口論に注目し、人口と富を経済学における二つの重要なテーマであるとして、富についてのアダム・スミスの見解が、人口の原理についてのマルサスの見解と組み合わせられるべきだと考えるようになる。その後のプレヴォは、基本的見解は大きく変化しないものの、19世紀に入ってから新しく登場するリカードゥ、セー、シスモンディら、スミスの次の世代の経済学も視野に入れ、機械の導入がもたらす影響も意識するようになる。そしてプレヴォの経済思想の核心は、経済学を諸国民に普遍的富裕と繁栄をもたらす富の科学であるととらえ、スミスが『国富論』で体系化した富の理論とマルサスが『人口論』で示した人口の原理をもとに富と人口の関係を明確にし、これらを組み合わせて一つの体系を作ろうとするところにあった。以上の研究の成果は、その一部がすでに『ピエール・プレヴォの経済思想』として一橋大学社会科学古典資料センターのStudy Series No.71(平成27年3月)に発表されている。平成27年度は、前年度(平成26年度)に行ったピエール・プレヴォの経済学を中心とした研究をもとに、研究をさらに進展させた。すなわち本研究の題目である「ピエール・プレヴォの経済学と啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」について特に「啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」の側面に重点を置いて研究を進めた。その場合ポイントとなったのは、ジャン=バティスト・セーである。彼は、19世紀前半のフランス経済学を代表する経済学者の1人であるが、この研究ではフランス革命直前から18世紀末までの「初期セー」に焦点を絞り、彼の見解について初期の論考である「出版の自由」(1789)や彼が1790年代に『デカド・フィロゾフィック』誌に掲載したいくつかの論考等をつうじて分析を進めた。それによりまず明らかになったのは、この時期のセーが啓蒙思想の影響を受けつつ、フランス革命を実際に経験しており、彼の関心が、はじめは文芸一般に向かっていたものの、それが次第に道徳に向かい、世紀末には経済の領域に収斂しようとしていたということであった。そして、経済学者セーを知的ネットワークの視点から見ると、彼が、プレヴォもそこに属していた当時のヨーロッパの知的ネットワークにおいてハブ的存在となっており、さらにこの知的ネットワーク自体が「ユグノーのネットワーク」、「ジュネーヴ人のネットワーク」等と重層的に重なりながら国境を超えてグローバルに形成されていたということも明らかになった。以上の研究成果については、その主要な内容を本年5月に東北大学で開催される経済学史学会第80回全国大会で「啓蒙、フランス革命と初期Sayの経済思想」として発表する予定である。本研究の主要な対象はピエール・プレヴォの経済学であり、研究の特色は、全ヨーロッパ的規模で広がっていた当時の知的ネットワークとの関連を意識しつつ、プレヴォの経済学のこれまであまり研究されていない側面を解明する点にあった。平成27年度の課題は、前年度(平成26年度)に主として行ったプレヴォ経済学の研究に続いて、特に「啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」についての研究を進めることにあった。この点をふまえ平成27年度の研究では、主に知的ネットワークにおけるハブ的存在としてのJ.-B.セーに注目して、分析を進めた。そしてこれにより、「ダニエル・ドゥラロッシュのようなセーとプレヴォをつなぐセーの親族の存在」や「啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワークと重なり合うジュネーヴ人脈」等、知的ネットワークに関連したいくつかの興味深い事実を明らかにすることができた。それらの詳細については、本年5月の経済学史学会第80回全国大会で発表予定である。以上のような進捗状況から、研究は現在までおおむね順調であると考えている。本研究の課題は「ピエール・プレヴォの経済学と啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」であるが、平成28年度は、このうちピエール・プレヴォの経済学についてスコットランド啓蒙、特にデュガルド・スチュアートとの関係を中心として研究を進めた。

すでに検討したように初期のプレヴォは、経済を財政管理あるいは統治といった意味で理解し、経済学も政治体の秩序ある統治の学といった意味で捉えていたが、彼はその後スミスの『国富論』に接してからはこれを高く評価し、1790年代前半には経済学を諸国民に普遍的富裕と繁栄をもたらす「富の理論」と考えるようになった。プレヴォの経済思想のこの変化の過程では、スコットランド啓蒙が少なからず影響しているであろうことは従来から大まかな形で推定されていた。この点について本年度の研究ではプレヴォによるスミス『哲学論文集』の仏訳等の検討をつうじ具体的に検証してみた。それにより、スコットランド啓蒙の中でも特にデュガルド・スチュアートの影響が強いことが明らかになった。補助事業期間2年目に受けた手術の術後の健康回復に若干時間を要してしまい、その影響もあって、研究課題「ピエール・プレヴォの経済学と啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」のうち特に「啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」に関連した研究に当初考えたほど時間が割けなかったため。最終年度は、本研究課題のうち特に、「啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク」に関連した研究を重点的に進めた。もともとこの研究は、18世紀末から19世紀はじめにかけてジュネーヴのアカデミーの教授であったピエール・プレヴォの経済学について、同時代のヨーロッパ的規模で広がっていた知的ネットワークとの関連を意識しつつ解明しようとするものであり、この時期の知的ネットワークの存在自体が重要だという点に注目していたことに意義があった。最終年度は、特にこの知的ネットワークの重要な一要素であるJ.-B.セーとの関連について重点的に分析を進めた。その研究成果の一部については、すでに関西大学『経済論集』第67巻第3号に「初期Sayの経済思想ー啓蒙、フランス革命との関連でー」として発表済みである。また、平成29年11月に神奈川大学図書館で開かれたセミナー「山口茂、山口文庫、J.-B. Say 生き続ける知の遺産」における報告をもとに作成された「イポリット・コントの蔵書印をめぐって」(『神奈川大学史紀要』第3号)もその研究成果の一部である。以上の研究をつうじて、研究領域、関連する人脈ともに幅広かったピエール・プレヴォの経済学が、経済学史の上で従来考えられていた以上に意義があり、重要であるということが明らかになった。ピエール・プレヴォの考える政治経済学は、一言でいえばスミスの影響を受けた自由主義経済学である。プレヴォは、経済的自由を重要と考え、経済的規制に概して批判的であった。彼はスミスを深く尊敬し、『国富論』が大変独創的な著作であると考えていた。プレヴォの経済学は、D.ステュアートの影響を受けながら、スミスの自由主義経済学を受け継いだ。さらに彼は、マルサスの人口論をそれにつなごうと努力していた。プレヴォの経済学は、彼の同時代の知的ネットワークをうまく活かし、18世紀の経済学と19世紀の経済学をつなぐ役割を果たした。そもそも本研究は、18世紀末から19世紀はじめにかけてジュネーヴのアカデミーの教授であったピエール・プレヴォの経済学について、同時代のヨーロッパ的規模で広がっていた知的ネットワークとの関連を意識しつつ解明しようとするものであった。