hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原始地球の遊離酸素とバイオマーカーに関する国際共同研究

現在まで室内実験で基礎的顕微鏡観察、生物化石の電子顕微鏡観察、有機炭素のC,H,N,Sの含有量およびSとCの同位体組成から生物種の特定,岩石の主要・微量化学組成から地球化学的環境の推定、岩石磁気の測定と古地磁気の推定を行った。その結果は、平成15年9月13日に東京で行われた国際シンポジウム"Astrobiology in Tokyo"で概略を紹介した。本的な室内実験で続々と新事実が確認され、平成16年3月29日には、NASAでの国際会議"Astrobiology Science Conference"において8件の発表を予定している。平成16年度は当初の計画に加えて本年度の失敗も捕捉したいと考えているが、平成16年度の予算が少なく国際協定が履行できるかどうか大変心配している。本研究では,太古代の生物圏と、それを取り巻く地球化学的環境、これらを規制した地球物理学的要因を明かにした。昨年度掘削したコアを用いた主な成果は次の通りである。1.Hardey Formation(2.74Ga)中の湖成黒色頁岩:主要と微量をあわせて約60元素の分析を行ったほか、炭素、硫黄の同位体比を測定し、湖に棲む生物とその環境を考察した。硫酸還元バクテリアは棲息せず、光合成生物の存在が示唆された。2.Tumbiana Formation(2.76Ga)中のストロマイト堆積層:昨年度失敗したため本年度再採掘した。メタン系の細菌の活動が徐々に弱くなって、ストロマトライトが酸化的環境を作り始めていることが地球化学的にも示唆される。3.Mount Roe Basalt(2.77Ga)の変質帯:浅い海岸近くの海岸で、メタン酸化細菌で特徴づけられる。還元的熱水活動の活発であり、地球の磁場は逆転していて、しかも強い地場が発生していたことを確認した。4.Mosquito Creek Formation(2.9-3.2Ga)中の黒色頁岩:硫黄同位体比が重い特徴があり、しかもその値は変化に富んでいる。きわめてユニークな海盆であったことは地球化学的にも示唆された。5.Towers Formation(3.46Ga)中のbasaltおよび黒色頁岩:閃亜鉛鉱地質圧力計を用いて、ピルバラ地域の広域変成作用の温度圧力条件を求めた。この方法は他のコアとも比較でき、興味ある結果が得られた。6.Towers Formation(3.46Ga)中のMarble Bar Chert:世界最古の地磁気の逆転が確認された。また鉄バクテリアが鉄の酸化と沈殿を促したが、鉄バクテリアの主を特定するまでには至っていない。
統合失調症患者の予測に基づく認知・運動機能の評価方法の構築に関する基礎的研究

統合失調症の障害の1つに認知機能障害がある。この機能は社会生活に重要だが,なぜ,どのように起こるかは明らかでない。効果的なリハビリテーションには,障害の原因や回複するか否かの判断が必要だが,その方法も確立されていない。この障害を調べる方法の1つに予測を用いた運動課題がある。予測は,“コップを持つ"など生活の様々な場面で使われる。この課題では,健常者は発達や加齢による違いが,統合失調症者は予測の障害があることがわかった.本研究は,予測に基づく認知・運動機能の発達と加齢に伴う変化,さらに統合失調症者の予測の障害と社会生活との関連性を検討し,予測に着目した認知・運動機能の評価法の構築を目指す。
フラビン分子を触媒とする酸素酸化反応の開発

申請者は単純な有機分子を触媒とし、酸素分子を共酸化剤として用いる環境調和型の触媒的酸化反応の開発を進めている。本研究では、申請者が既にその端緒を開発しているフラビン分子を触媒とする酸素分子活性化システムを基盤とし、有機分子触媒による温和な条件下での高選択的な酸素酸化反応系を構築することを目的として研究を進めた、本研究期間中に以下の成果を得た。1.フラビニウムカチオン分子触媒の存在下、ヒドラジンは酸素分子により酸化されて、高い水素供与能を有するジイミドを生成する。このジイミドを水素源として用いると、オレフィンの水素添加反応が効率よく進行する。2.リボフラビンに代表される入手容易な中性フラビン分子は酸素分子の活性化においてはその活性は低いが、上記1のオレフィンの水素添加反応においては、フラビニウムカチオン分子触媒に匹敵する触媒活性を発揮する。中性フラビン分子触媒によるオレフィンの水素添加反応は本反応は従来型の水素ガス/金属触媒によるオレフィンの水素化に代替する、環境調和型の水素添加手法となる。3.デンドリマー骨格を有するジアミノピリジンはフラビン分子と三点水素結合によって会合し、複合錯体を形成する。このフラビン-デンドリマー複合錯体は、デンドリマー構造に由来するフラビン分子触媒周辺の疎水性反応場の効果により、上記1のオレフィンの水素添加反応において、均一系フラビン触媒と比較して高い触媒活性を示す。4.フラビン分子触媒と補助修飾分子で複合的に表面修飾を施した金ナノ粒子は、補助修飾分子に由来する疎水性反応場の効果で、上記1の水素添加反応およびスルフィドの酸素酸化反応において高い触媒活性を示す。本研究課題は、申請者が既に開発しているフラビン分子を触媒とする酸素分子活性化システムを基盤とし、有機分子触媒による温和な条件下での高選択的な酸素酸化反応系を構築することを目的としている。今年度は、フラビン触媒を用いるヒドラジンの酸素酸化により生成するジイミドを水素源とするオレフィンの水素添加反応に焦点を絞り、基質の適用範囲および触媒のスクリーニングを詳細に検討し、金属触媒や水素ガスを用いない、従来型の水素添加反応に取って代わる実用的なオレフィンの水素化手法を確立した。1.従来型の水素ガス/金属触媒による水素化条件に適用不可能なオレフィン基質について、フラビン触媒/ヒドラジン/酸素系による水素添加反応が効率よく進行することを明らかにした。具体的には、金属触媒反応では触媒毒となる含硫黄オレフィン基質あるいは従来型の水素添加法では脱保護が進行するCbz置換基およびベンジルエーテル、ベンジルエステル置換基を有するオレフィン基質の選択的水素添加反応に適用可能であることを示した。2.これまで、5-置換フラビニウム塩を触媒とする反応を検討してきたが、フラビン分子触媒のスクリーニングを行い、リボフラビンに代表される入手容易な5位無置換フラビン分子が触媒として働くことを明らかにした。特に市販の四酪酸リボフラビンが高い触媒活性を示すことを明らかにし、これにより、市販で安価な触媒および還元剤の組み合わせによる実用的なオレフィンの水素化反応を確立した。3.フラビン触媒の回収再利用による触媒の高効率化および周辺環境の制御による高機能化を指向して、表面をフラビン分子で修飾した金ナノ粒子を合成し、これが均一系フラビン分子よりも高い触媒活性を発揮する、回収再利用可能な触媒であることを明らかにした。

今年度は、フラビン分子周辺への反応場の構築による高活性分子触媒の創出を検討した。1.フラビン触媒分子周辺へのデンドリマー骨格に由来する疎水性反応場の導入申請者はフラビン分子触媒のイソアロキサジン環2,3,4-位のイミド部位が2,6-ジアミノピリジンと強固な3点水素結合を形成することに着目し、ジアミノピリジン骨格をコアとするデンドリマーを合成し、これがフラビン触媒と会合体を形成することを明らかにした。これらのデンドリマー-フラビン会合体を触媒として、ヒドラジンを用いるオレフィンの水素化反応を検討し、均一系フラビンと比較して高い触媒活性を有することを明らかにした。また、デンドリマーの世代による触媒活性の変化を観測した。2.金ナノ粒子上へのフラビン分子触媒および疎水性反応場の集積硫黄化合物に代表される配位性官能基で表面修飾を施した金ナノ粒子は、修飾分子の特性に応じた溶解度などの物理的性質を示すことから、新しい触媒担体としての利用が期待される。また、表面修飾の制御により、触媒分子の担持割合や触媒分子の周辺環境の制御も期待できる。申請者は長鎖アルキルジスルフィド官能基を有するフラビン骨格を合成し、これを用いて金ナノ粒子表面の配位子交換を行い、フラビン分子修飾金ナノ粒子の合成に成功した。フラビン修飾金ナノ粒子は、反応条件下ではコロイド溶液として均一系フラビン触媒に匹敵する高い触媒活性を示す一方、貧溶媒中では凝集により沈殿し回収・再利用が可能であるため、均一系触媒と不均一系触媒の両方の特徴を持つハイブリッド触媒となることを示した。
菌体密度感知機構によるT3SS遺伝子発現制御機構の解析

タバコ野火病菌(Pta)の菌体密度感知機構転写因子(PsyR)の組換えタンパク質はアシルホモセリンラクトン(AHL)不在下でAHL合成酵素遺伝子プロモーターに結合し、AHL存在下で転写を増高させる正の転写制御因子であることを明らかにした。また、PsyRはタイプIII分泌機構の転写制御遺伝子であるhrpL遺伝子プロモーターに存在する非完全逆方向反復配列に結合することを明らかにした。Pta及びAHLを生産しないトマト斑葉細菌病菌では、高菌体密度でnoncoding small RNAであるrsmX, rsmYが高発現し、Gac/Rsmシグナル経路の重要性が推察された。本研究ではタバコ野火病菌Pseudomonas syringae pv. tabaci 6605 (Pta 6605)とインゲン褐斑細菌病菌P. syringaepv. syringae B728a (Psy B728a)の菌体密度感知システムの制御機構と、菌体密度感知システムによるhrpタイプIII分泌システム(T3SS)関連遺伝子の発現制御機構を解析する。研究の方法としては、菌体密度感知システムの転写因子PsyRのDNA結合解析とPta 6605とPsy B728aのpsyRの欠損変異株やpsyRの入替え株の解析による。本年度はPsyRの生化学的解析を推進するために、まず両菌由来のPsyRタンパク質を大腸菌を用いて発現させた。pET16bを用いたHisタグとの融合タンパク質の場合、多くが不溶性となったが、pMAL-c5X-Hisを用いた可溶性のマルトース結合タンパク質(MBP)とHisタグとの融合タンパク質として発現させた場合、可溶性の融合タンパク質して精製に成功した。DNA-タンパク質の結合実験はゲルシフトアッセイで実施した。バンドの検出法としてDIGラベルしたプロモーター断片を抗体で発光検出するDIG抗体法と、SYBRGreenによるDNA検出を原理とする抗体を用いない簡便な蛍光検出法(SG法)の2つを用いた。どちらの方法によってもPsyRと対応するpsyIプロモーターとの結合が確認された。また、PsyRとhrpT3SS関連遺伝子の転写制御遺伝子hrpLにも結合を確認した。一方、psyRの遺伝学的解析として、Pta 6605とPsy B728aの両菌株でpsyRpsyIの二重変異株の作出に取りかかるとともに、菌体密度感知システムの推定票的遺伝子であるmexEFoprN遺伝子の発現をβ-ガラクトシダーゼ活性でモニターできる菌株の作出を行っている。菌体密度感知システムの転写制御因子であるPsyRの生化学的解析を実施するために必須のPsyR組換えタンパク質の生産システムをpMAL-c5X-Hisベクターを用いることで構築できた。PsyR組換えタンパク質とプロモーターとの結合実験では、DIG抗体法と、SYBR GreenによるDNA検出を原理とする抗体を用いない簡便な蛍光検出法(SG法)を実施して、双方でシフトバンドを確認しそれぞれの利点を確認した。一方、菌体密度感知システムの遺伝学的解析として、Pta 6605とPsy B728aの両菌でpsyR、psyIの各変異株を整理すると同時に、psyRpsyIの二重変異株、ヘテロな組合せを含めたpsyRの相補株作出の準備をした。また、菌体密度感知システムの標的遺伝子候補であるmexEFoprN遺伝子にレポーター遺伝子産物であるβ-ガラクトシダーゼ活性でモニターできる系の作出が進行している。本研究では、菌体密度転写因子PsyR (AhlR)と標的遺伝子プロモーターに対する結合解析と、各種菌体密度感知機構関連遺伝子の変異株等を活用した分子遺伝学的解析を行なった。前者では、大腸菌を用いて発現させたPsyR組換えタンパク質は、psyIの上流に保存されるlux box様配列に結合することが明らかとなった。この結合にはアシルホモセリンラクトン(AHL)は必要とされなかった。PsyRはhrpLプロモーターとも結合したが、結合配列は特定に至っていない。また、多剤排出ポンプ遺伝子mexEF-oprNの正の転写因子遺伝子mexTを高発現させることによりAHLの蓄積は阻害されること、fliC欠損変異株,aefR欠損変異株にmexF遺伝子に変異を導入するとAHL生産が回復すること、lux boxを欠損させた変異株ではAHLを蓄積しないことを見出した。これらの知見はPsyRがpsyIの正の転写因子であること、mexEF-oprNはAHL生産の負の制御因子として機能することを示している。更に菌体密度感知機構で発現が変動する遺伝子のプロモーターにlacZYA遺伝子を連結させることにより、ベータガラクトシダーゼ活性で遺伝子発現の変動をモニターできる系を作出した。例えばpsyI欠損変異株にAHLを添加するとpsyIプロモーターの転写活性化が確認された。また、Pta6605とPsyB728aの両菌株で&#8710;IR欠損変異株を作出するとともに、それらの菌株にPta6605あるいはPsyB728a由来のIR遺伝子を相補させた株を作出したところ、PsyB728aよりPta6605でAHL合成能が高い原因は、psyIR遺伝子そのものの違いによる原因とpsyI遺伝子の発現を制御する他の制御遺伝子の活性に起因する場合があると推察された。

菌体密度感知機構転写因子であるPta6605のPsyR, PsyB728aのAhlRの生化学的機能においては、両組換えタンパク質を大腸菌を用いて大量に生産・精製できる系を確立し、それぞれがpsyI, ahlIのプロモーターに保存されるlux boxに結合することを見出している。また、菌体密度感知機構の遺伝学的解析においては、mexEF-oprNの正の転写制御因子遺伝子であるmexTの高発現により、AHL生産が阻害されること、MexEF-OprNはAHL生産の負の制御因子として機能することを見出している。さらに両菌株でIR欠損変異株を作出するとともに、広宿主範囲プラスミドを用いてpsyRあるいはahlRを高発現させる系を構築済みである。また、解析対象のT3SS関連遺伝子プロモーターにレポーター遺伝子であるlacZYA遺伝子を連結させた遺伝子の導入系を確立したので、今後、T3SS遺伝子の発現をβガラクトシダーゼの活性としてモニターすることが可能となった。これらの実験系に加え、外部からアシルホモセリンラクトンを供給した時の遺伝子発現応答を解析することにより、PsyR (AhlR)の機能解析・T3SS遺伝子の発現制御など病原力における役割を解明できると思われる.菌体密度感知機構転写因子であるPta6605のPsyR, PsyB728aのAhlRを組換えタンパク質として生産させ、標的候補であるAHL合成酵素遺伝子(psyI, ahlI)プロモーターの非完全逆方向反復配列に結合することを明らかにした。また、PsyRはhrpLのプロモーターに存在する非完全逆方向反復配列にも結合することを確認した。PsyRはAHL非存在下でpsyIプロモーターに結合したが、そこにAHLが存在すると転写が活性化することが判明した。PsyB728aでも同様にahlIの転写はAHL存在下で活性化されたが、その程度はPta6605に比べると低かった。P. syringaeの種々の分離株でAHL生産能を調べたところ、PtoDC3000など多くの株でAHLを生産しないこと、それらのpsyI, psyR遺伝子は変異していることが明らかとなった。そこでPtoDC3000において菌体密度に応じた遺伝子発現が行われているかを高菌蜜度と低菌密度から調製したRNAを用いてマイクロアレイ解析を実施し、高菌密度で103遺伝子の発現が1/2以下に低下し、noncoding small RNAであるrsmX, rsmYを含む310遺伝子の発現が2倍以上に誘導されることを明らかにした。これらのRNAはGac2成分制御系下で特定RNAの翻訳制御を行うことが、P. protegensなどで知られている。ノーザン解析によりPtoDC3000およびPta6605のrsmX, rsmYの発現は高菌体密度で誘導された。また、Pta6605のgacA欠損変異株ではrsmX, rsmYの発現が見られなかった。以上のことから、P. syringaeにAHLを介しない菌体密度感知機構の存在が示唆された。また、菌体密度感知機構におけるGac/Rsmシグナル経路の重要性が推察された。タバコ野火病菌(Pta)の菌体密度感知機構転写因子(PsyR)の組換えタンパク質はアシルホモセリンラクトン(AHL)不在下でAHL合成酵素遺伝子プロモーターに結合し、AHL存在下で転写を増高させる正の転写制御因子であることを明らかにした。
抗線維化薬ピルフェニドンの筋ジストロフィーおよび内視鏡治療後食道狭窄への治療応用

筋ジストロフィーおよび内視鏡治療後の食道粘膜狭窄の増悪過程に共通する病態であるマクロファージが関与する炎症反応に焦点を当てた。THP-1をマクロファージ様に分化させた細胞をpoly(I:C)やCSEなどで刺激した際に誘導されるサイトカインの生成量をELISA法にて評価した。その結果、IL-8の誘導が顕著であった。そこでIL-8を指標として、抗線維化薬のピルフェニドンによるIL-8の抑制効果を検討したところ、IL-8の抑制傾向が認められた。この系は簡便な系であり、炎症性サイトカインの分泌抑制ひいては慢性炎症が関与する疾患の対する候補薬物のスクリーニングに有用である可能性が示唆された。まずピルフェニドンが線維芽細胞に細胞毒性を与えない至適濃度の確認を行った。ジメチルスルホキシド(DMSO)を溶媒として、ピルフェニドンを10(-1)μmol/l10(4)μmol/lの範囲になるように、10倍ずつ希釈していき希釈系列を作成した。調製したそれぞれの濃度のピルフェニドン溶液を、線維芽細胞のセルラインである3T3NIH細胞および3T6細胞に対して、low-glucose DMEM培地中に添加した。添加後24時間または48時間培養を継続した後に、CellTiter 96 Proliferation assayを用いて、450nmの吸光度値を指標としてそれぞれの細胞の生存率を調べたところ、ピルフェニドンの濃度が10(4)μmol/lでは細胞生存率が明らかに低下した。また、細胞形態を光学顕微鏡で検鏡したところ、生細胞においても明らかな形態学的変化を認めたために、この濃度では細胞毒性が発現していると判断した。一方、ピルフェニドンの濃度が10(-1)μmol/l10(3)μmol/lでは、細胞生存率の低下は認められず、検鏡での形態学的な変化も明らかでなかったため、以後の実験では、少なくとも10(3)μmol/l以下の濃度で実験を継続することとした。次に、培地中の最終濃度が0(negative control), 10(1)μmol/l10(3)μmol/lになるように調製したピルフェニドンを上記2種類の細胞に24時間または48時間添加した。dish内の細胞を回収して細胞内のタンパクを抽出した上でChondrex社のMouse type1collagen detection kitを用いて、コラーゲン1タンパク量の定量を行った。その結果、ピルフェニドンの濃度によるコラーゲン1タンパク量(合成量ー分泌量と考えた)の差は認められなかった。念のために、細胞内ではなく細胞外すなわち培地中に分泌されたコラーゲン1タンパク量(分泌量)も検討したが、分泌量は、ピルフェニドンの濃度に関係なく、検出感度以下であった。抗線維化薬ピルフェニドンによる治療効果判定のため、昨年度からこれまでコラーゲン1タンパク量をELISA kitを用いて評価してきた。しかしながら、測定値が安定せず、他のELISA kitやWestern blottingなどの他の代替方法も見いだせなかった。原因として、コラーゲン1タンパク分子が重合体でありかつ分子量が非常に大きいため、タンパクの抽出過程でコラーゲン1が完全な形で抽出できていない可能性が考えられた。解決策として、コラーゲン1の構成アミノ酸を抽出した後にアミノ酸解析を行うなどの方法も検討したが、現在の研究環境では施行できなかった。そこで、線維化の伸展に伴い直接的に増加するコラーゲン1ではなく、線維化の進行に重要な役割を担っている炎症性サイトカインをマーカーとして本研究を展開した。まず培養細胞による炎症性サイトカインの1つであるインターロイキン8(以下、IL-8)の合成/分泌量をELISAで測定する系を用いることとし、使用する細胞は、線維化組織において線維芽細胞の周囲に存在し、炎症反応に関連の強いマクロファージの細胞株を用いた。具体的には、最初に浮遊系のモノサイトの細胞株であるTHP-1に分化誘導をかけることで接着系のマクロファージ様細胞に分化させた。その細胞を用いてIL-8の分泌量を測定したが著しく低値であった。そこで、治療効果の判定を容易にすべく基礎分泌量を増やすことを目的に、Toll-like-Receptor3のリガンドであるpolyIC(0.110μg/ml)にてTHP-1を刺激した。しかしIL-8の分泌量に変化は認められなかった。今年度は筋ジストロフィーおよび内視鏡治療後の食道粘膜狭窄の増悪過程において共通する病態と考えられているマクロファージが関与する炎症反応に焦点を当てて研究を展開した。ヒトリンパ球系の細胞株であるTHP-1をphorbol 12-myristate 13-acetate(PMA)で48時間分化誘導をかけてマクロファージ様に分化させた細胞にpoly(I:C)やCSEなどの各種刺激を加えた後に誘導されるサイトカインやケモカインの生成/分泌量をELISA法にて蛋白レベルで評価した。その結果、インターロイキン(以下、IL)-8の誘導が顕著であった。そこでIL-8を指標として、従来から抗炎症薬として用いられているシクロオキシゲナーゼ阻害薬やステロイドとは異なる機序で炎症抑制効果が期待できる各種薬物についてIL-8の抑制効果を検討したところ、抗線維化薬のピルフェニドンおよびホスホジエステラーゼ(以下PDE)4阻害薬のロフルミラストにおいて、IL-8の抑制傾向が認められた。

この系はCSE処理において炎症性サイトカインの1つであるIL-8を著明に増加させる簡便な系であることが確認された。さらにIL-8を指標として用いることで、炎症性サイトカインの分泌抑制ひいてはCOPD等慢性炎症が関与する疾患の対する候補薬物のスクリーニングに有用であることが示唆された。今後は引き続き、これまでの実験では測定が困難であったコラーゲンタンパクに対する評価方法の確立を続け、上記薬物によりIL-8のみならず最終的な治療標的であるコラーゲンタンパクの生成抑制効果が認められるかどうかの解析を行う予定である。筋ジストロフィーおよび内視鏡治療後の食道粘膜狭窄の増悪過程に共通する病態であるマクロファージが関与する炎症反応に焦点を当てた。THP-1をマクロファージ様に分化させた細胞をpoly(I:C)やCSEなどで刺激した際に誘導されるサイトカインの生成量をELISA法にて評価した。その結果、IL-8の誘導が顕著であった。そこでIL-8を指標として、抗線維化薬のピルフェニドンによるIL-8の抑制効果を検討したところ、IL-8の抑制傾向が認められた。この系は簡便な系であり、炎症性サイトカインの分泌抑制ひいては慢性炎症が関与する疾患の対する候補薬物のスクリーニングに有用である可能性が示唆された。1.コラーゲン1の特性のためタンパク量の評価が困難なこと。2.食道由来の平滑筋細胞の初代培養で各種実験に必要な細胞数が確保できず、継代もできないこと。3.食道由来の平滑筋細胞の細胞株がコマーシャルで存在しないこと。神経内科本年度は、1. 3T3や3T6などの線維芽細胞やC2C12などの筋芽細胞によるIL-8の分泌量を求める。2.線維化を促進するIL-8以外の炎症性サイトカインを評価対象とする。3.シグナルを入れるレセプターのサブタイプを変更するなどの検討を行い、ピルフェニドンによる炎症性サイトカインの抑制効果を解析する予定である。文献では有為差が生じるとされており、当初本研究を進めていく上で第一の評価指標と考えていた、ピルフェニドンの濃度の違いによる線維芽細胞内で合成されるコラーゲン1タンパク量に明らかな差が確認できないため。1.コラーゲン1については、検討項目として、細胞内で合成されるタンパク量だけではなく、mRNAやアミノ酸分析なども検討する。2.ピルフェニドンによる治療効果の指標として、コラーゲンを指標とした線維化抑制作用だけではなく、各種サイトカインなど炎症に関係するタンパクの変化も解析内容に加える。ピルフェニドンによる炎症性サイトカインの抑制作用や抗炎症性サイトカインの亢進作用を解析する際にも、評価指標はタンパクだけではなく、定量的RT-PCRを用いてmRNAも解析対象とする。3.上記の方策によってもどうしてもピルフェニドンでは治療効果が確認できない場合には、ピルフェニドン以外の薬物も対象薬物に加えて、本研究を継続することを考慮する。
国内古生物標本ネットワークの構築とキュレーティング支援方法の確立

1)本研究の目的は、国内の古生物標本を所蔵する大学・博物館・資料館等の標本情報を横断的に検索できるようネットワークを構築することである。その成果として、各機関の標本情報を収録した「日本古生物標本横断データベース」をインターネット上に公開している。平成30年度は、新たに熊本博物館が参加、標本データ約3000件を追加・収録した。平成30年3月31日現在で、標本数387,366件、参加機関40件である。2)本研究では、このような既存のデータベースや目録情報を収録するとともに、古生物学の論文に記載された証拠標本について、実地調査にもとづいて所蔵状況を確認することも重要な課題である。平成30年度は、研究グループの所属する東京大学総合研究博物館、九州大学総合研究博物館、および北海道東部の北網圏北見文化センター、厚岸町海事記念館を中心に精密な実地調査と標本整備を行った。3)また、本研究では、証拠標本を記載した古生物学関連の文献データベースの整備も重要である。平成30年度は、約3,600件を追加収録するとともにインターネット上に公開した。4)さらに、本研究では、いくつかの収蔵機関をケーススタディにして、博物館における古生物標本の整備を効率的に進める方法の確立を目指している。平成30年度は、前年度に引き続き、北海道北見市・北網圏北見文化センターにおいて「古生物標本取扱講習会」を開催するとともに、標本整理、画像撮影、標本同定、目録・データベース作成等のキュレーティングに関する支援や研究、さらに所蔵標本の産地における現状を調査するための野外巡検を行った。1)本研究では、古生物学の論文に記載された証拠標本について、実地調査にもとづいて所蔵状況を確認することが重要である。平成30年度は、研究代表者の伊藤が所属先を異動したこともあり、全国の博物館等における所蔵状況についての網羅的な概要調査はできなかった。しかし一方で、異動先の九州大学総合研究博物館と、異動元の東京大学総合研究博物館において、精密な実地調査と標本整備を行うことができた。(異動先の九大博物館は、もともと精密な実地調査を行う対象機関であった。)また、研究分担者の松原は、北海道東部の北網圏北見文化センターおよび厚岸町海事記念館における所蔵標本の詳細な実地調査を行い、標本の同定やデータベースの作成を順調に進めることができた。2)また、本研究では、古生物学の論文で記載された証拠標本の調査に必要な文献データベースの構築を並行して進めているが、平成30年度は、ほぼ計画通りにデータを入力することができた。3)さらに、本研究では、さまざまな博物館と共同で標本キュレーティングを行い、それをケーススタディに古生物標本の整備方法の確立を目指している。平成30年度は、北海道北見市・北網圏北見文化センターにおいて、前年度に引き続き「古生物標本取扱講習会」を開催するとともに、標本同定や野外巡検など、より緊密に標本キュレーティングを進めることができた。1)本研究の重要な課題は、国内の古生物標本を収蔵する大学・博物館・資料館等の標本情報のネットワークを構築することである。本年度も、基本的にはこれまでの研究計画を継続して進めるが、特に研究課題の最終年度でもある。そのため、標本データベースの準備が整わないなどで、まだネットワークに参加していない機関について改めて依頼するとともに、データベースの作成支援等を行い、できるだけ多くの機関の参加やデータの収録を進めていく計画である。2)日本の古生物学に関する文献情報について、引き続きデータベースへの追加入力を進める。また、これらの文献情報をもとに、標本の記載・図示箇所に関するチェックリスト・データベースの整備を進める。3)標本キュレーティングの支援や共同研究については、本年度も引き続き進めるとともに、これまでのキュレーティング成果をまとめる形で、次の機関について、データベースの構築・公開や標本目録・図録の出版を行っていく計画である。東京大学総合研究博物館、京都大学総合博物館、北海道北見市北網圏北見文化センター。本研究の目的は、国内の古生物標本を所蔵する大学・博物館・資料館等の標本情報を横断的に検索できるようネットワークを構築することである。その基幹となるデータベースとして、「日本古生物標本横断データベース」をインターネット上に公開しており、おもな研究成果として、ここに各機関の標本情報を収録・公開している。平成27年度は、福島県立博物館、滋賀県立琵琶湖博物館、群馬県立自然史博物館、兵庫県立人と自然の博物館等の県立博物館を中心に標本データ約37,000件を収録・公開した。データベース化されていない標本(数としてはこちらの方が多いが)については、約20の博物館・収蔵機関について実地調査を行った。この実地調査によって、所蔵状況を把握するとともに、その標本情報のデジタル・データベース化や、本研究事業への参加・協力について、収蔵担当者に打診、意見交換を行った。また、本研究では、キュレーティング活動を支援・共同で行いながら、標本情報のデータベース化を進める計画である。特に、古生物学の論文に記載された証拠標本(voucher specimen)の所蔵状況を明らかにしていくことが重要な課題である。平成27年度は、実地調査の内、群馬県立自然史博物館、京都大学総合博物館、名古屋大学博物館において、文献情報に基づいた証拠標本の詳細な調査を行った。特に、京大博物館では、証拠標本について逐一照合する調査を行い、その結果として証拠標本全体を一覧するデータベースを作成した。その他の実地調査においても、概要を調査・把握した上で、特に重要と考えれるものについては、今後さらに詳細な調査を行うために、その実施計画を担当者と話し合った。

平成27年度の主要な目標は、国内の博物館等における古生物標本データベースの公開状況について把握し、これらの標本データを「日本古生物標本横断データベース」に順次収録することであった。本年度は、概ね計画通りにこれらの博物館に参加・協力を依頼することができ、一部は年度内に収録・公開することができた。また、標本データベースを公開していない機関についても、関東・東北・京阪神地域の博物館を中心に、実地調査によって標本の所蔵状況を把握することができた。その上で、これらの標本情報のデータベース化について、収蔵担当者と直接意見交換することができ、前向きに今後の協力体制をつくることができた。特に、証拠標本の所蔵調査について、京都大学総合博物館において全体的な実地調査と、標本一覧データベースを作成することができた。これは、今後のキュレーティング支援・共同研究のための有効なケーススタディとなった。本研究の目的は、国内の古生物標本を所蔵する大学・博物館・資料館等の標本情報を横断的に検索できるようネットワークを構築することである。その成果として、各機関の標本情報を収録した「日本古生物標本横断データベース」をインターネット上に公開している。平成28年度は、新たに15館の参加があり、標本データ約62,000件を追加・収録した。平成29年3月31日現在で、標本数369,016件、参加機関数31件である。また、新たに参加した機関のうち、独自の公開データベース・サイトを持たない8機関について、本研究事業においてデータベース・サイトを作成するとともに、ウェブサーバの一部を提供する公開支援を行った。また、本研究では、このような既存のデータベース情報を収録するともに、まだデータベース化されていない標本、特に、古生物学の論文に記載された証拠標本について、その所蔵状況を明らかにしていくことも重要な課題である。平成28年度は、北海道、四国地域を中心に、約30の博物館・収蔵機関について、その所蔵状況を確認する実地調査を行い、併せて本研究事業への参加・協力を打診するなど、収蔵担当者との意見交換を行った。その他、このような所蔵調査では、証拠標本に関する文献データベースの整備が必要であるが、本年度は約3,700件を追加収録し公開した。さらに、本研究では、標本情報のデータベース化を効率的に進める方法を確立するために、いくつかの収蔵機関をケーススタディとして、標本キュレーティング活動を支援・共同で行う計画である。平成28年度は、その実施計画について収蔵担当者と話し合った。また、研究グループのメンバーが所属する機関において、標本整理、画像撮影、目録・データベース作成等のキュレーティングを行い、それを実例として支援活動に関するノウハウの蓄積を進めた。平成28年度の主要な目標は、前年度に引き続き、国内の博物館・収蔵機関における古生物標本データベースの公開状況を把握し、これらの標本データを「日本古生物標本横断データベース」に収録することであった。
特別活動におけるコミュニケーション能力の育成に関する指導と評価の在り方

本研究は,中学生における合唱コンクールを題材として特別活動の指導と評価の在り方について検討している。ここでは,2年間にわたり合唱コンクール後の生徒の自由記述を収集し,質的に分析しながら,特別活動の指導と評価の在り方を提案することを目的とする。分析の結果,(1)全学年共通した変化として生徒は自己中心的な視点から他者存在の視点へと移行していくこと,(2)(1)に加え学年によって視点が異なるという特性が見られること,(3)3年生にとっての学校行事の重要性が示唆されることなど,特別活動の指導と評価の在り方に提案がなされた。特別活動(合唱コンクール)における生徒のコミュニケーション能力の変容に関する学校現場での調査を実施し,現在その調査結果を分析するとともに論文作成に向け準備中である。分析中の段階であるが,生徒の持つ「学級への満足感」と「学級集団への関与」意識が,学校行事の前後において変容していることが確認されており,コミュニケーション能力が学校行事に大きく影響を受けることが推定される結果となっている。学校生活に変化をもたらす学校行事は,生徒の集団意識にも変化を与えているといえそうである。また,生徒に対して特別活動の指導を行う指導者の特性を明らかにすることが,教科書のない特別活動という領域にとって重要であることから,特別活動の学習経験と指導に対する不安感について調査し,論文として作成するとともに,その成果を各種学会で公開している。特別活動の学習経験の多寡が,指導に対する不安感に影響を与え,経験が少ないから不安であり,多いがゆえに不安感を感じない内容がある一方で,経験が少なくとも不安を感じない領域や経験が多いにもかかわらず不安感を感じる領域があることが確認されている。特別活動は取り扱う内容や領域が多岐にわたるため,当該領域の専門性をすべて身に付けて指導することは難しい。生徒のコミュニケーション能力や人現関係形成力,実践力を身に付けるために好適な内容であるものの,効果的な指導を行うためには実際の生徒の変容を適切にとらえる評価の方法と指導の在り方についての検討が不可欠であることを提言している。学校現場からの協力を得ることにやや困難な場合もあるが,さらに調査対象を広げるためにも協力を要請しているところである。学校事情によっては,調査の受け入れが困難な場合も想定されるため,広く調査対象校を選定し交渉に当たる必要がある。そのため,実際の調査に関しては,生徒対象のものと教員及び教員志望の学生を対象に行うものと実験計画を慎重にデザインしながら実施することを検討している。これまでの調査で得られた知見については,論文作成や学会発表を通して順次発表していっており,おおむね順調に進展していると考えている。しかしながら,特別活動は学級のコミュニケーションネットワークの発現の場の一つであり,学校行事等に注目した研究を展開することに加え,そうした活動に影響を及ぼす日常的な学級集団の様子や学級風土についても検討していくことが不可欠である。学校行事に注目するとともに,その基底となる学級集団全体のコミュニケーションの変容にも注目していく必要があると考える。特別活動における学校行事を通した合唱コンクールの児童生徒の指導と評価の在り方について,継続的な調査・分析に取り組んでいるところである。加えて平成28年度には,学校行事の運動会に取り組んでいる中学校の活動に注目し,その日常的な取り組みを取材し「具体的な指導の手立て」「教師の指導,評価,願い」について分析した結果を著書『最新特別活動論第6章学校行事の実践』(大学教育出版,2016)として公開している。さらに同書では特別活動実施において学校現場が困難と感じる「指導と評価の在り方」についても実践的な例を挙げながら,児童生徒のコミュニケーション能力の変容をとらえる具体的な方法についても提案している(前掲書第8章)。また,学校現場で実際に行われている特別活動が生徒のコミュニケーション能力や社会性に大きく影響を与えているが,その中でも「職場体験学習」に注目し,効果的な指導のあり方について検討してその成果を「職場体験学習が中学生のコミュニケーション能力に与える影響」(日本特別活動学会第25回大会(2016),p.42)として発表し,職場体験学習を通じた生徒のコミュニケーション能力が体験した後で仕事内容に関することだけではなく周囲の人間への尊敬・感謝などの気づきや内省などが含まれてきていることが確認できた。特別活動においては,教科書がなく学校独自の指導計画に基づいて実施されているが,それがゆえに自らの体験が指導の際に大きな影響力を持つと考えられる。特別活動の学習経験がどのように影響を与えているのかということについて平成27年度に引き続いて調査分析を行い,その結果を「特別活動の学習経験が自身の指導観に与える影響」(日本教師学学会『教師学研究』第19号)として発表している。このように学校現場で実際に行われている特別活動の指導と評価のありようについて多様な活動の分析から研究を進めている。特別活動における児童生徒のコミュニケーション能力を伸長するための指導と評価について研究を行っているが,学校行事や学級活動における種々の活動の独自性を考慮しながら,実践の場での活用につながる調査・報告となるように腐心しているところである。日本特別活動学会,日本学校心理士会など各種学会での研究成果の公表を通じて,参会者から情報収集を行いながら,特別活動を指導するうえでの困難,合唱コンクール指導を通じての生徒の変容に対する評価,勤労体験学習での生徒の変容など実践に即した研究を行っており,当初の計画より大きな展開を行っている。コミュニケーション能力を教育実践の場においてどのように指導し,評価するかということに対しては,現職教員のみならず多くの研究者からの関心も高く,情報交換を行いながら研究を深化させている。

研究はアンケートや実際の学校現場での観察など,被調査者の状況により予定通りの調査が実施できない場合もあり,計画の変更が余儀なくされることもあるため,連絡調整を密に行っていきたい。研究計画最終年度に当たり,これまでの調査を整理し公開していくとともに,さらに学校現場との連携を図りながら実践的な研究に進化していけるように努めていきたい。中学校の学校行事(学級行事)としての合唱コンクールは大きな学習経験となる。友人や教師とのコミュニケーションや人間関係形成力を陶冶するうえで欠かせない行事である。学校行事を通した生徒のコミュニケーション能力は,発達に応じて変容すると考えられており,そうした発達段階に考慮した指導や評価が求められている。特別活動における指導と評価についてこうした発達的な視点を取り入れた研究は少なく,コミュニケーション能力の育成といった点からも重要な視点であると考えられる。そこで本研究では,平成27年度から平成28年度の2年間にわたり同一校で自由記述を収集し,カテゴリー分析調査を行い,学年や性差による学校行事の影響,コミュニケーションの変容を探った。その結果,満足感は1年生が他の学年に比べて有意に高く,不満足感は3年生が低かった。特に1年生の女子の満足感が高かった。男子では1年生が肯定的他者評価が低く,否定的他者評価が高かった。2年生は,否定的他者評価が低く,改善への期待・提案が高かった。3年生は肯定的他者評価が高かった。全体的に学年が進むにつれて肯定的他者評価が増え,不満足感が減っていくことが確認された。その傾向は特に男子で強かった。発達に伴い自己中心的な視点から他者への配慮へとと変容していることが確認された。特に2年生の特徴としては,満足感が低く不満足感が高いこと,感情を随伴しない観察した事象が多いことが挙げられる。合唱コンクールに対しての不満が多く改善要求も高いが,自他への視線には感情を生起せず白けた対応をしていることが考えられる。このように学校行事は生徒の自他への意識の変容,コミュニケーションを変容させることに効果的であることが確認された。しかし,学年や性差によって感じ方が異なるため,成長を認めあったり,評価する場を効果的に設定することが指導として大きな意味を持つことが示唆された。本研究は,中学生における合唱コンクールを題材として特別活動の指導と評価の在り方について検討している。ここでは,2年間にわたり合唱コンクール後の生徒の自由記述を収集し,質的に分析しながら,特別活動の指導と評価の在り方を提案することを目的とする。分析の結果,(1)全学年共通した変化として生徒は自己中心的な視点から他者存在の視点へと移行していくこと,(2)(1)に加え学年によって視点が異なるという特性が見られること,(3)3年生にとっての学校行事の重要性が示唆されることなど,特別活動の指導と評価の在り方に提案がなされた。
離乳期の食育環境が中枢神経系発達に及ぼす影響の解明

本研究では、新生仔ラットの離乳期間中(生後21日まで)の栄養摂取方法が、摂食機能に深く関連する中枢神経の発達変化にどのような影響を与えるかを検討した。その結果、口からではなく胃瘻(経管チューブ)のみで栄養摂取してラットや、固形食を摂取せずミルクのみを摂取したラットでは舌の動きを司る舌下神経核の活動が未熟であった。また、口腔や咽頭(のど)の感覚を司る迷走神経核では、胃瘻ラットにおける神経活動が低かった。これらより、離乳期の栄養摂取方法は摂食機能の発達・成熟に関連する中枢神経核の発達変化に影響を与える可能性があると考えられた。本研究では、ラット脳幹における中枢神経核の遺伝子発現を指標として、離乳期の食餌および離乳の時期の変化が摂食・嚥下に関連する中枢神経核の神経活動の発達に与える影響を検討する。平成19年度では、非経口摂取(胃瘻造設)ラット飼育方法の確立する。(1)胃瘻造設については、生後7日齢の新生仔ラットに低体温麻酔下にて、直径0.9mmのテフロンチューブを胃内に挿入、留置し皮膚をナイロン糸にて縫合する。術後12時間経過した後、ラット用人工ミルクの注入を開始する。(2)術後は8時および20時にラットの体重およびミルク注入量を測定・記録する。上記の実験をラットの離乳完了時期である生後21日まで継続して行う。(3)生後11日、14日、17日、21日において、胃瘻造設を行ったラットおよび対照ラット各3匹ずつを抽出し、安楽死させた後に大脳・小脳・脳幹・胃・肝など各臓器の重量を測定し、成長差を比較検討することで、適切なミルクの注入量、飼育方法を検討する。上記の実験より、本年度は対照ラットと成長に差異のない非経口摂取ラットの飼育方法を確立することができた。一方で、臓器の重量に関しては非経口摂取ラットでは対照ラットよりも体重に対する肝臓の重量比が高い数値を示す傾向にあった。非経口摂取ラットの飼育方法の確立に続き、餌摂取方法のおよび食形態の違いによる中枢神経核の発達変化の観察を行う。神経核の発達については、Fos蛋白を指標とした免疫組織学的手法を用いて、摂食に関連する中枢神経核の神経活動を比較・検討する。昨年度に確立したラット経管飼育方法を用いて、(1)P7から経管のみ:T07、(2)P7から経管、P16から経口摂取:TF7、(3)P9から経管のみ:T09、(4)P9から経管、P16から経口摂取:TF9、(5)P11から経管のみ:T011、(6)P11から経管、P16から経口摂取:TF11、(7)P21まで継続して経口摂取:Contという経口摂取方法を変化させた7群を設定し、実験を行った。P21ラットの脳幹部を厚さ50μmに薄切し、光学顕微鏡にて舌下神経核(XII)、延髄孤束核(NTS)における神経活動を観察した。観察では、Fosをマーカーとした免疫染色を行い、光学顕微鏡陽性と判断された細胞(FI細胞)の数により神経核における神経活動の指標とした。通常の離乳を経て摂食機能が成熟したラットでは、吸畷・摂食に伴うXIIにおけるFI細胞数は減少傾向にあることが知られている。対照群では他の報告と同様にFI細胞は少ない数値を示したが、胃瘻による経管栄養を行っていた6群ではいずれも高値を示した。NTSにおけるFI細胞数では、経口摂取を行っていない3群のラットでは著明に低い値を示した。一方、経管栄養から経口摂取に変更したラットでは、対照群と同様の数値を示した。以上の研究結果から、離乳期ラットにおいて,経管栄養のみで飼育することにより,摂食・嚥下に関連する神経核における神経活動に変化が生じるとともに,離乳期後半において経口摂取を再開することでその変化が解消される可能性が示唆された。
C型肝炎ウイルスレプリコン系によるHCV増殖機構の解析とその制御

●NS5A-ISDR上流の過剰リン酸化部位のセリン残基について系統的なmutagenesis analysisを行い、レプリコン増殖成立にともない自然発生するこの部位のadaptive mutationの意義を検討した。その結果、HCVのインターフェロン効果に関連するNS5A-ISDRの変異がHCVレプリコンの増殖に大きな影響を与えることを明らかとした。●HCV増殖細胞においてはRIG-I、MDA-5、およびIPS-1依存性のIRF-3活性化によるISRE活性の抑制が認められた。HCVの各非構造蛋白質を個別に発現させると、これらの抑制活性はNS3/4A蛋白の発現時に認められ、他の非構造蛋白発現では認められないことから、NS3/4Aが自然免疫抑制によるHCV持続感染増殖に関与していることが示唆された。●高増殖株であるHCV-Nと低増殖株であるHC-J4を相互に組み換えるとNS3および3'UTRがHCV-N由来である場合にHC-J4の増殖力が増強することが明らかとなった。HCV-N由来のNS3はIRF-3活性化を強く増強するのに対して、HC-J4由来のNS3はIRF-3抑制活性が弱かった。さらにHC-J4由来のNS3を持つHCVであってもRIG-Iの欠失したHuh7.5細胞では増殖力が回復し自然免疫系とNS3との相互作用が示唆された。●HCV増殖が脂質ラフト上で起こっていることから、脂質ラフトの構成成分であるスフィンゴ脂質合成阻害剤を加えたところHCV増殖抑制効果が認められた。この抑制効果は、SPTのknock downによっても認められる一方、スフィンゴ脂質合成の基質の添加で回復した。同様にコレステロールをbeta-cyclodextrinで吸着してもHCV増殖抑制効果が認められ、これらの脂質代謝標的としてHCV治療の可能性が示唆された。●NS5A蛋白のリン酸化状態が、HCVの細胞内複製部位を制御することにより、HCV増殖能、インターフェロン抵抗性を制御していることが示唆されつつある。臨床的にはこのリン酸化はISDRによってコントロールされていると考えられ、これによりC型慢性肝炎の病態が規定されている。●本研究では、臨床的に血中HCV-RNA量、インターフェロン効果を制御することが判明しているNS5A-ISDR変異のHCVレプリコン増殖に対する作用を解析した。特にNS5A-ISDR上流の過剰リン酸化部位のセリン残基については系統的なmutagenesis analysisを行い、レプリコン増殖成立にともない自然発生するこの部位のadaptive mutationの意義を検討した。●HCVレプリコン増殖細胞では細胞内2本鎖RNAに対する自然免疫系が作動し、Toll-like receptor 3(TLR3)あるいはRIG-Iといった2本鎖RNAセンサー分子によるインターフェロン誘導遺伝子の活性化が想定される。しかし、実際にはレプリコン増殖細胞ではこれらの系は十分機能していない。実際、申請者らの検討では、レプリコン細胞は2本鎖RNA刺激であるpolyICに反応せず、また、IRF3の活性化障害、IRF1の発現低下が認められる。●HCVレプリコン細胞においてTLR3およびRIG-I自身およびその下流のTRIF, TBK, IRF3などのシグナル分子の発現を、siRNAおよび強制発現により制御し、レプリコン増殖の変化を解析することにより、HCV増殖に対する自然免疫系の影響を検討した。

●その結果、HCV増殖細胞においてはRIG-I、MDA-5、およびIPS-1依存性のIRF-3活性化によるISRE活性の抑制が認められた。HCVの各非構造蛋白質を個別に発現させると、これらの抑制活性はNS3/4A蛋白の発現時に認められ、他の非構造蛋白発現では認められないことから、NS3/4Aが自然免疫抑制によるHCV持続感染増殖に関与していることが示唆された。●高増殖株であるHCV-Nと低増殖株であるHC-J4を相互に組み換え、増殖力に関与するHCV遺伝子領域を探索するとNS3および3'UTRがHCV-N由来である場合にHC-J4の増殖力が増強することが明らかとなった。HCV-N由来のNS3はIRF-3活性化を強く増強するのに対して、HC-J4由来のNS3はIRF-3抑制活性が弱かった。●HCV増殖が脂質ラフト上で起こっていることから、脂質ラフトの構成成分であるスフィンゴ脂質合成阻害剤を加えたところHCV増殖抑制効果が認められた。この抑制効果は、SPTのknock downによっても認められる一方、スフィンゴ脂質合成の基質の添加で回復した。同様にコレステロールをbeta-cyclodextrinで吸着してもHCV増殖抑制効果が認められ、これらの脂質代謝標的としてHCV治療の可能性が示唆された。さらにHC-J4由来のNS3を持つHCVであってもRIG-Iの欠失したHuh7.5細胞では増殖力が回復し自然免疫系とNS3との相互作用が示唆された。
関節リウマチに対するメトトレキセート個人化医療のための遺伝子検査法の確立

メトトレキセート(MTX)は関節リウマチ(RA)の治療において,最も広く使用されている疾患修飾性抗リウマチ薬である。しかし、治療効果に個人差があり、有効な患者(responder)と効果が少ない患者(non-responder)がいること、予測不可能な副作用が生じることが問題である。薬剤感受性に影響をおよぼす因子の中で,薬物の吸収過程および体内分布に重要な働きを担う輸送タンパクであるP-glycoprotein(P-gp)の機能が注目され、MTXの細胞内輸送でも重要な役割を果たしている。P-gpをコードする遺伝子はABC(ATP-binding cassette)の一種であるABCB1遺伝子である。本研究の目的はABCB1遺伝子の一塩基多型(SNP)であるexon26(C3435T)がRA治療におけるMTX感受性や副作用発現に影響を与えているかを検討することである。MTXで治療を行った124人のRA患者を対象とし、ABCB1 C3435TSNPとMTX感受性および副作用発現について解析した。変異型ホモ接合体"TT"の症例では野生型ホモ接合体"CC"の症例と比較して,単変量解析で統計学的有意差(p=0.002)をもって,non-responderが多かった。多変量解析でも統計学的有意差(補正後オッズ比10.2,95%CI:2.245.3,トレンドp=0.003)をもって,non-responderが多かった。副作用においては有意差を認めなかった。ABCB1 C3435T遺伝子診断をMTXの至適投与量の決定や生物学的製剤の導入の指標にできる可能性がある。今後,薬物作用機序に関する研究が必要である。
作用素環論と幾何学

本研究は,非可換幾何学とよばれる,作用素環論の手法を用いて幾何学の問題に応用を与える分野に属する.作用素環を用いる手法は,多様体上のスカラー曲率やホモトピー同値関係に関する問題,また葉層構造のトポロジーなどにおいて多岐にわたる結果を生み出してきた.本研究においては,この手法をさらに発展させ,特異性の高い幾何的対象のトポロジーにも深い理解を与えることを目指す.本研究は,非可換幾何学とよばれる,作用素環論の手法を用いて幾何学の問題に応用を与える分野に属する.作用素環を用いる手法は,多様体上のスカラー曲率やホモトピー同値関係に関する問題,また葉層構造のトポロジーなどにおいて多岐にわたる結果を生み出してきた.本研究においては,この手法をさらに発展させ,特異性の高い幾何的対象のトポロジーにも深い理解を与えることを目指す.