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時間的多世界説の存在論

存在論として時間的多世界説を採用した場合、個体はそれぞれの時点に現在する瞬時的存在者と考えられ、それらの間で何らかの意味での貫時点的同一性が成立していると見なされることになる。報告者は、その同一性を時間的生成の関係として捉えることが適切だと考える。すると、時間的生成関係についての存在論的究明が要請されることになるが、報告者は少なくとも次のことが成立すると考える:(1)時間的生成関係は実在的関係である。(2)いかなる個体i,jについても、iからjが生成したならば、iが現在する時点での実在世界において、jは実在しない。(3)いかなる個体i,jについても、iからjが生成したならば、jが現在する時点での実在世界において、jは実在する。このような存在論を採用した場合、どのような存在論的帰結が生ずるかについて、本年度は研究を行った。その結果、この存在論のもとでは、タイムマシン物語などで通常想定されているような過去へのタイムトラベルを我々が行うことは不可能であるということを、論文「過去へはなぜ行けないか--タイムトラベル論覚書(1)」(埼玉大学紀要教養学部、第34巻)において証明した。それによって、その不可能性は、時間的生成の概念との両立不可能性であるという点で、論理的不可能性とも因果法則的不可能性とも異なる、まさに時間的不可能性であることが示されたことになる。また、過去へのタイムトラベルに伴うものとして知られているいくつかのパラドクスは、時間的生成が実質的に否定されている全体的状況設定のもとで、生成を前提している日常的設定を行うことによってもたらされるものであると主張した。`The Ontology of Many Worlds Modality and Time'(「多世界説の存在論...様相と時間」)という論文を作成し、カナダのマッギル大学のS.マコール教授のレビューを受けた。そしてそれをもとに当論文を改良したうえで、今年8月ボストンで開催される、哲学協会国際連盟主催による第20回世界哲学会議に投稿した。その結果、その「存在論(Ontology)」の部門で発表することが許可された。当論文の梗概は以下のとおりである:「多世界説には二種類ある:一つは様相的多世界説であり、もう一つは時間的多世界説である。前者は実在世界が複数の可能世界(possible world)から成っていると考え、後者は複数の瞬間世界(momentary world or moment)から成っていると考える。当論文では、特に貫世界同一性の概念に注目し、貫可能世界同一性と貫時点同一性を比較することによって、様相的多世界説と時間的多世界説の比較を行う。その最終目的は、多世界説の観点から時間を性格づけることである。というのも、筆者はそれが時間の実在性を把握する最良の方法の一つだと考えているからである。まず最初に、様相と時間に関しては多世界説を採用する理由があることを示す;その理由とは、簡単に言えば、貫世界同一性は空間に関しては無意味なのにその両者に関しては有意味であるということである。その点において、時間は空間よりも様相に近いのである。次に、しかしながら貫時点同一性は実在性に関して貫可能世界同一性と異なること、すなわち前者は実在的関係であるのに対し、後者はそうでない事を主張する。かくして筆者は、貫時点同一性の関係に時間の実在性を見出すことになる。このような見方は、空間には当てはまらないような意味で時間に実在性を認めるという長所を持っている。」存在論として時間的多世界説を採用した場合、個体はそれぞれの時点に現在する瞬時的存在者と考えられ、それらの間で何らかの意味での貫時点的同一性が成立していると見なされることになる。
生活習慣病発症、治療基盤としてのアンドロゲン、SARMに関する包括的研究

SARM・S42の作用として、(1)高脂肪食負荷マウス組織のアレイ解析から肝臓、内臓脂肪組織のカテコラミン合成系酵素やGLUT4の発現誘導が抗肥満作用に関連する可能性、(2)培養筋管細胞や徐睾マウスの検討において筋蛋白の異化抑制と合成促進に作用する可能性、(3)in vitro,in vivoにおける去勢感受性ヒト前立腺癌細胞株の増殖抑制効果を示した。また、テストステロン(T)の臨床的意義に関して、(4)メタボ診断指標としての総T値の有用性、種々のT指標はLOH診療における問診票AMS総スコアと関連性がないこと、AMSはインスリン抵抗性を背景とする低強度炎症を反映している可能性を明らかにした。生活習慣病創薬を目指し、アンドロゲンの抗メタボ作用を保持しつつ、前立腺刺激作用を認めない選択的アンドロゲン受容体修飾剤(SARM)・S42に関して以下の研究を行った。1.新規SARM・S42の抗メタボ・抗糖尿病作用に関する研究先行研究においてS42を高脂肪食負荷B6マウスに16週間皮下投与したところ、有意の内蔵脂肪減少効果と抗糖尿病作用を認め、機序として肝、内臓脂肪における脂肪合成系の抑制並びにエネルギー燃焼系の発現亢進を認めた。詳細な機序解明を目指し、組織のマイクロアレイ解析を行った。精巣摘出マウスを高脂肪食にて飼育し、Oil、S42またはDHT(10mg/kgBW)を皮下投与し、16週後、肝臓、内臓脂肪よりtotal RNAを調製し、whole mouse genome oligo DNA arrayによるアレイ解析を行った。興味深いことにエネルギー消費や抗糖尿病作用に関連する現象として、S42はDHTに比して、肝臓、内臓脂肪組織の双方においてカテコラミン合成系酵素の顕著な誘導や糖輸送蛋白のGLUT4の発現誘導を認めた。現在、これの事象に関して、S42の直接効果か臓器へのinnervation等を介する間接効果であるか否かを検討中である。2.血中総テストステロン(TT)値の臨床的意義我々は男性健診受診者249名(平均年齢52.7歳)を対象に種々のアンドロゲン指標のうち、TTが最もメタボ診断との相関性が強く、バイオマーカーとなり得る可能性を報告した(EJ 62:123-32, 2015)。さらに、TTのメタボマーカーとしての意義をアディポネクチンと比較検討した。その結果、血中TT値は、血中アディポネクチン値と有意な正相関の関係にあること、メタボの単独予測因子としては、多変量解析の結果、血中TT値の中央値<4ng/mlは、アディポネクチン中央値の<4.9mg/mlよりも優れた指標であることを見出した(論文準備中)。初年度ということもあって、研究を動物実験、ヒト臨床研究を並行して行い、多面的に展開している。平成27年度は、肥満、糖尿病モデルにおける研究の概括的データはほぼ出揃っており、平成28年度中の論文投稿は可能と思われる。また、ヒト臨床研究における検体採取も終了しており、一報の論文とともに、サブ解析により上記成果も出ている。今後も、種々の指標の評価により様々な臨床成果が得られると期待される。前立腺癌における研究もin vitroの系で始めた段階であり、予備的検討ながら、S42による細胞増殖抑制効果を認めており、今後の成果が期待される。アンドロゲンの生理的意義並びに生活習慣病創薬の観点から、抗メタボ作用を保持しつつ、前立腺刺激作用を認めない選択的アンドロゲン受容体修飾剤(SARM)・S42に関して以下の研究を行った。(1)新規SARM・S42の抗前立腺癌作用の検討:S42はヒト前立腺癌細胞株のLNCaP細胞の増殖を抑制した。その機序として、ARの転写活性の抑制に加えて、AR,IGF-1R,IRの発現抑制及びErk-MAPKのリン酸化の抑制機序を証明した。CAG-LucLNCaP細胞を播種したヌードマウスにS42を投与すると、腫瘍形成抑制効果が観察された。以上より、S42は、in vitro、in vivoにおける前立腺癌細胞増殖抑制作用が示唆された。(2)Late-onset hypogonadism(LOH)診療におけるAMSスコア、血中テストステロン(T)値の臨床的意義:我々は男性健診受診者を対象に種々のアンドロゲン指標のうち、総T値がメタボ診断の最も優れたバイオマーカーとなり得る可能性を報告した(EJ 2015)。一方、加齢に伴うTの低下はLOHという病態で知られ、中高年男性におけるうつ、性欲低下等の症状のみならず、肥満、骨粗鬆症などを包括する病態として理解されている。このLOHの診断には、AMSという問診票が世界標準として使われている。我々は、241名の男性健診者を対象に、AMSの意義について検討したが、AMSの総スコアは、種々のT指標とは全く関連を認めず、インスリン抵抗性指標のHOMA-Rと有意の相関性を示し、中等度以上のLOH重症度を検出する因子として、多変量解析でHOMA-R>2.5は検出された。AMSはCRPとも関連性を示すことから、インスリン抵抗性の背景にあるlow grade inflammationを反映している問診票であることを明らかにした(Endocrine J, 2017)。研究を細胞実験、動物実験、ヒト臨床研究を並行して行い、多面的に展開している。

肥満、糖尿病モデルにおける研究の概括的データはほぼ出揃っているが、詰めのデータの遅れで、論文化にやや時間がかかっている(本年度中の投稿は可能)。S42による細胞増殖抑制効果に関しては、順調に研究が進み、既に投稿済みである。また、ヒト臨床研究は上記のように成果も出て、論文化も順調である。今後も筋肉へのS42の効果に関する研究が進行中であり、さらなる成果が期待される。(1)選択的アンドロゲン受容体修飾剤(SARM)S42の抗前立腺癌作用の検討:2017年からの継続課題として、追加研究も含め、以下の研究がEndocrinology 2018に最終成果として掲載された。S42は去勢感受性のヒト前立腺癌細胞株であるLNCaP細胞と22RV1細胞の増殖を抑制した。機序として、ARの転写活性の抑制、AR, IGF-1R, IRの発現抑制及びErk-MAPKのリン酸化の抑制機序を認め、S42はDHT-ARのクロマチンへの結合抑制を介して作用することも明らかにした。CAG-LucLNCaP細胞をヌードマウスに播種しS42を投与すると、腫瘍形成抑制効果が観察された。(2)S42の培養筋管細胞(C2C12)における効果:S42は骨格筋ユビキチンリガーゼ(筋萎縮関連遺伝子)のAtrogin1の有意な発現低下とMuRF1の低下傾向をもたらし、骨格筋のタンパク合成促進に重要であるP70S6Kのリン酸化レベルを亢進させた。S42は筋の蛋白異化に抑制的に、蛋白合成に促進的に作用する可能性が示唆された。(3) Late-onset hypogonadism(LOH)診療におけるAMS、血中テストステロン(T)値の臨床的意義:総T値は男性のメタボ診断の優れた指標となることを明らかにしたが(EJ 2015)、長期観察によるメタボ発症予測値としての血中TTのカットオフ値は現在、検討中である。また、AMSの総スコア自体は、種々の血中T値との関連性が乏しい(Endocrine J 2017)。そのため、本年度は、AMSの各質問項目の中から真にT値を反映する項目を選出し検討した結果、AMS10、15、16、17の4項目による簡易問診票が、生物活性のある遊離Tの値をより反映し、LOH診療により有用な簡易問診票になり得ることを明らかにした(未発表)。SARM・S42の作用として、(1)高脂肪食負荷マウス組織のアレイ解析から肝臓、内臓脂肪組織のカテコラミン合成系酵素やGLUT4の発現誘導が抗肥満作用に関連する可能性、(2)培養筋管細胞や徐睾マウスの検討において筋蛋白の異化抑制と合成促進に作用する可能性、(3)in vitro,in vivoにおける去勢感受性ヒト前立腺癌細胞株の増殖抑制効果を示した。また、テストステロン(T)の臨床的意義に関して、(4)メタボ診断指標としての総T値の有用性、種々のT指標はLOH診療における問診票AMS総スコアと関連性がないこと、AMSはインスリン抵抗性を背景とする低強度炎症を反映している可能性を明らかにした。創薬研究であるので、種々の生活習慣病モデルマウス等で、再現性や薬効の違いの有無に関しても十分な検討を行うことが重要と思われる。また、S42の作用機序として、マイクロアレイの解析結果からもアンドロゲン受容体を介した作用のみではないと想定され、新たな標的分子の探索を予定している。人員、器機等、本研究プロジェクトを推進していく上で大きな支障は現時点ではない。創薬研究であり、種々の生活習慣病モデルマウス等で、再現性や薬効の違いの有無に関しても十分な検討が重要と思われる。
総合的視野に立つ環境調和型有機合成の推進とその評価

「環境問題」が最重要視されている現在、有機工業化学分野では資源と環境汚染などの諸問題が山積みであり、これらを「有機合成」の立場から取り組む必要があることは言うまでもない。これらの諸問題をそれぞれの立場からだけでなく、総合的な視点からトータルとして「環境調和」を考え、本研究(企画調査)活動を行なった。研究活動を、(1)環境調和型反応場の確立、(2)反応エネルギーの高効率化とクリーン化、(3)反応の効率化とクリーン化と環境調和型有機合成の綜合評価、のサブテーマに分け、研究・調査をすすめた。さらに、これらを相互に関連させてトータルとしての環境調和型有機合成を確立することを目指して、以下の研究(企画調査)活動を行なった。1)全メンバー参加の「環境調和型有機合成調査会」をもち、パネル討論も含めて、21世紀の有機合成のあり方を明らかにする。目的に書いた個々の課題に対して調査すべき項目を整理した。2)メンバーは上記の3班に分かれて、上記調査会で明らかにされたそれぞれの研究課題について討論した。3)シンポジウムを開催するとともに、21世紀を担う「有機合成のあり方」についてパネル討論を実施し、広く意見を求めた。以上の結果、「有機溶媒の使用を最小限にする有機合成」をテーマに、平成15年度から特定領域研究(A)として推進することにした。
キラリティ制御による単分子磁石と単一次元磁石の作り分け

この研究は「分子磁性」研究のハイライトである単分子磁石と単一次元磁石を作り分ける合成法を見出そうとするものである。1993年のMn_<12>クラスターにヒステリシス、磁気緩和、量子効果が発見されたことに端を発する単分子磁石、単一次元磁石は「磁石」の概念を越えた物質であり、一つの分子があたかも磁石の様に働くものである。基礎科学的にも究極の分子デバイスとして実用面からも大きな注目を集めている。単分子磁石は実験的、理論的に精力的に研究され、ある分子が単分子磁石となるためにはS=10を超える高スピン状態と磁気異方性を持つことが条件であることが判明した。しかしながら、この条件を満足した遷移金属クラスターを分子設計して合成することは難しく、ヒステリシス(磁石として働く)を示す温度も極低温に止まっている。申請者の所属する研究室は環状4核3d-4fヘテロ金属集積による新規の単分子磁石の合成法を提示して注目を集めた。(Osa et al. J.Am.Chem.Soc., 2004, 126,420-421.)この方法は、希土類イオンの磁気異方性に着目し、3d-4f金属イオン間の磁気的相互作用を取り込んだ合理的方法として、現在広く用いられている。この方法により、多くの研究者が単分子磁石さらには単一次元磁石の合成に成功している。本研究の第一般階では、分子認識に注目して環状構造と一次元無限鎖状構造を作り分けるものを目的としたものである。また、研究の第二段階では軌道角運動量を有するテルビウムなどの4f金属を導入することにより単一次元鎖磁石に誘導する。この研究は「分子磁性」研究のハイライトである単分子磁石と単一次元磁石を作り分ける合成法を見出そうとするもので。ある。自由電子をもつ金属イオンは単体でも磁気モーメント(磁石になる力)を持つ。それは単一の分子が磁石になりえる事を示しているが、その力は弱すぎるため現実には磁石にはなれない。よって磁石を作る為にはそれらの分子同士をつないで磁気モーメントを大きくする必要がある。私たちの身の回りにある永久磁石とはこのようにして作られているものである。対して、単分子磁石はこれと発想を逆にするものである。単分子磁石は分子単体の中に金属イオンを数多く含み磁気モーメントが大きい、さらに分子同士を孤立させる事により分子単体で磁石として働く。分子単体で磁石として振る舞う事がら性能は飛躍的に向上する。しかしながら、単分子磁石になる条件を満足した遷移金属クラスターを分子設計して合成することは難しく、磁石として働く温度も極低温に止まっている。これを一次元構造に誘導し、さらにそれを単一次元磁石へと導くのが研究の目的である。(Osa et al, J.Am.Chem.Soc., 2004, 126, 420-421.)この方法は、希土類イオンの磁気異方性に着目し、3d-4f金属イオン間の磁気的相互作用を取り込んだ合理的方法として、現在広く用いられている。本研究の第一段階では、分子認識に注目して環状構造と一次元無限鎖状構造を作り分けるものを目的としたものである。また、研究の第二段階では軌道角運動量を有するテルビウムなどの4f金属を導入することにより単一次元鎖磁石に誘導するこの研究は「分子磁性」研究のハイライトである単分子磁石と単一次元磁石を作り分ける合成法を見出そうとするものである。

単分子磁石は実験的、理論的に精力的に研究され、ある分子が単分子磁石となるためにはS=10を超える高スピン状態と磁気異方性を持つことが条件であることが判明した。しかしながら、この条件を満足した遷移金属クラスターを分子設計して合成することは難しく、ヒステリシス(磁石として働く)を示す温度も極低温に止まっている。申請者の所属する研究室は環状4核3d-4fヘテロ金属集積による新規の単分子磁石の合成法を提示して注目を集めた。(Osa et al. J.Am.Chem.Soc., 2004, 126,420-421.)この方法は、希土類イオンの磁気異方性に着目し、3d-4f金属イオン間の磁気的相互作用を取り込んだ合理的方法として、現在広く用いられている。この方法により、多くの研究者が単分子磁石さらには単一次元磁石の合成に成功している。本研究の第一般階では、分子認識に注目して環状構造と一次元無限鎖状構造を作り分けるものを目的としたものである。また、研究の第二段階では軌道角運動量を有するテルビウムなどの4f金属を導入することにより単一次元鎖磁石に誘導する。
ラトナキールティの宗教哲学研究―ブッダと主宰神の宗教的権威の証明に関する比較考察

本研究は、11世紀に活躍したラトナキールティの『全知者証明』と『主宰神証明の論駁』の訳注研究を中心としながら、宗教と哲学、信仰と論理的探究とが不可分の形で融合するインド的思考の特徴を考察した。二作品の文献実証的な研究を基礎として、アヴィッダカルナに帰せられる断片資料の受容の問題、全知者性や主宰神などの超越的な事柄を経験的世界の実例を通して合理的に説明づける構造とその限界などを考察した。1)ラトナキールティの『主宰神証明の論駁』に関するテキスト校訂・訳注作業を進め、片岡啓准教授(九州大学)との研究会等を経て、前主張部分の和訳研究を『南アジア古典学』第9号(2014)に投稿済みである。後主張部分についても試訳は完成しており、同第10号への投稿を予定している。2)主宰神論証の歴史を考える上で重要なカシュミール・シヴァ教再認識派の巨匠ウトパラデーヴァの『主宰神証明』を解読し、特にサーンキヤ学派とニヤーヤ学派との間で展開された因果論ならびに解脱論をめぐる論争とそれがウトパラデーヴァの思想に与えた影響について、2013年6月にライプチヒ大学で行われた国際シンポジウム(Around Abhinavagupta)に於いて発表した。また、発表原稿に基づく論文(英文)も公刊予定である。3)ラトナキールティの仏教哲学の思想的基盤の一つであるプラジュニャーカラグプタ(8世紀)の思想についても研究を進め、特に独創的な〈知覚=存在〉説ーラトナキールティの『多様不二証明論』にも影響を及ぼしたと想定されるものだがーについて、esse is percipiの標語で名高いバークリの観念論との比較研究をアテネ大学で開催された第23回国際哲学会議において発表した。また、プラジュニャーカラグプタの原典資料と関連個所の和訳研究を『信州大学人文科学研究』第1号にて公刊した。4)ラトナキールティの『全知者証明』については先行研究であるBuehnemann著Der allwissende Buddhaを参照しつつ、和訳研究を進めている。5) 2014年3月に筑波大学で行われた比較哲学のワークショップにて仏教認識論における所与概念についての招待講演を行い、比較哲学研究が抱える諸課題を確認した。1)ラトナキールティの『主宰神証明の論駁』に関するテキスト校訂・訳注作業を進め、全体の半分を完成した。その過程で、重要な先行研究であるP. G. Patil著Against a Hindu Godの問題点を指摘した論文「ラトナキールティの存在論ーパティルが提起した対象の四分類に対する批判的検討ー」を公刊し、知覚の直接的把握対象ならびに〈差異の実体視〉に対する同氏の理解は修正されるべきであることを指摘した。2)ラトナキールティの批判対象となるニヤーヤ学派による主宰神の存在証明の中でとりわけ重要な役割を果たしたのが、今や断片の形でした知られないアヴィッダカルナの推論式である。この推論式が本来的にはサーンキヤ学派の因中有果説を批判する意図をもっていたことを、ジネーンドラブッディの『集量論註』から回収される初期サーンキヤ思想の断片(ヴァールシャガニヤとその後継者の説)から明らかにした。その成果は、2012年8月に開催された国際シンポジウム(日墺共同国際シンポジウム:伝統知の継承と発展)にて発表した。3)ラトナキールティの認識論的な立場(多様不二論)と対立するラトナーカラシャーンティの認識論(形象虚偽論)に関して、特にその因果論批判の構造を、『中観荘厳註・中道成就』の解読を通して解明した。その成果は、2012年8月に開催された第5回北京国際チベット学セミナーにおいて発表済みである。4)ラトナキールティがその著作の中で名前を挙げて言及するジターリの著作について、現在、精力的に新出のサンスクリット写本を研究しているEli Franco教授(ライプチヒ大学)を2012年12月に招へいし、中でも重要な『未来原因説』のテキスト校訂・解読研究の現状について報告を受け、その内容に関する討議を行った。1)『全知者証明』(Sarvajnasiddhi)に関しては、先行研究であるG. Guenemann著Der allwissende Buddhaを参考にしながら、和訳研究を完了した。翻訳の遂行にあたっては、稲見正浩氏との意見交換などを行った。2)昨年度から継続して『主宰神論証の論駁』(Isvarasadhanadusana)に関して、写本に基づく校訂本の訂正ならびに訳注研究を継続し、完成した。その成果は、『南アジア古典学』第10号(2015)に「ラトナキールティ著『主宰神証明の論駁』和訳研究(中)」として投稿し、続編を次号で公刊する予定である。

3)主宰神論証は論証対象が表面上は「知的作者」として表現されながら、その実、意図された論証対象「全知者である主宰神」が隠されているという構造をもつ。このような二段構えの構造をもつ推論式の問題について、ウィーン大学で開催された国際仏教学会(IABS)において、On dharmisvarupaviparitasadhanaと題する発表を行った。4)仏教認識論における主宰神論証とその背景となる諸理論を西洋哲学と比較する試みとして、筑波大学で開催された国際シンポジウム(2015年3月)にてAdhyavasaya and Imaginationと題する発表を行い、ハンブルグ大学・ハーヴァード大学他の諸研究者と意見交換を行った。また、同シンポジウムではキリスト教神学と日本仏教との比較研究も発表されており、本研究との関連で意見交換を行った。インド仏教認識論1)本研究の目的であるラトナキールティ著『主宰神証明の論駁』のテキスト校訂・訳注研究については、片岡啓准教授(九州大学)との研究会などを経て、順調に作業が進んでおり、『南アジア古典学』を媒体として公刊する準備が整っている。2)主宰神論証の思想史的意義の解明についても、新たにカシュミール・シヴァ教のウトパラデーヴァの著作を検討することにより、より多角的な視点から、ラトナキールティの議論の価値を見定めることができている。3)二度の国際会議・ワークショップへの出席を経て、ドイツをはじめとする各国のインド哲学研究者との交流が深められたことにより、最新の研究状況の把握が容易となった。4)本研究はインド神学思想を比較哲学の観点から考察することを目的のひとつとして定めているが、その予備的考察としてプラジュニャーカラグプタの〈知覚=存在〉説とバークリの観念論との比較研究を試みた。また、これとあわせて、筑波大学での招待講演を経験することで、比較哲学研究の諸課題が浮き彫りとなった。平成26年度には、その諸課題を十分に考慮しつつ、インド哲学における主宰神論とキリスト教神学との比較研究に着手する予定である。1)本研究の目的であるラトナキールティの『主宰神証明の論駁』テキスト校訂・訳注研究については、先行研究であるPatilのAgainst a Hindu Godの問題点を明らかにし、本研究が有するであろう意義を明確にしえた。訳注研究も当初の見込み通り、順調に進めている最中であり、平成25年度中の完成の見通しを得ている。2)ラトナキールティの宗教思想をインド哲学全体の思想史の中に位置づけるという点についても、特にアヴィッダカルナ断片をめぐる研究を進める中で、サーンキヤ学派の因果論との対立という視点を得ることができた。この点では、さらにラトナキールティと同時代人であるカシミール・シヴァ教神学の確立者ウトパラデーヴァの主宰神論証との比較へと進むことになる。3)ラトナキールティと対立するラトナーカラシャーンティの『中観荘厳註・中道成就』に関するテキスト校訂・解読作業も当初の予定通り、進められている。この点、国際学会等を通して、中国蔵学研究中心のLuo Hong博士と意見交換する機会をもてたことの意義は大きい。4)今年度は台湾におけるワークショップにて、漢訳された仏教認識論の文献を通して、インド・中国・日本における論理学の需要に関する討議に参加することができた。そこでの発表では、『因明入正理論』の「相違決定」理解の特異性を考察したのだが、各国の参加者との討議から、比較思想研究における「地域的特性」の重要性を学んだ。
真骨魚類におけるリラキシンの機能解析

異なる塩分環境飼育したイトヨの脳内でのリラキシン関連ペプチド遺伝子発現の変化を解析した結果、リラキシン遺伝子が環境浸透圧の変化に応答することが分かった。特にrln3bに分類される遺伝子発現が海のイトヨにおいて環境浸透圧の上昇に伴って有意に増加した。また、リラキシンの受容体も海のイトヨと淡水のイトヨにおいて異なる発現パターンを示すことも明らかとなった。これらの結果は真骨魚類においてリラキシンが浸透圧調節に何らかの働きをしている可能性を支持する結果であった。リラキシンは哺乳類において妊娠後期の血中で検出され、妊娠維持および分娩補助の役割を果たすホルモンとして知られている。近年の研究により、哺乳類のリラキシンは単一のホルモンではなく、リラキシン関連ペプチドとして、リラキシン1/2, -3およびインスリン様ペプチド3, -4, -5, -6の6種類の存在が明らかになった。更にリラキシン関連ペプチド遺伝子は、魚種を含む全ての脊椎動物のゲノムデータベースでもその存在が確認されている。しかし、リラキシン関連ペプチドの生理機能についてはその機能が多岐にわたるため、核となる働きが明確に分かっていないのも事実である。そこで本研究では哺乳類以外の動物群でのリラキシン関連ペプチドの機能を探ることによって根源的な機能を明らかに出来るのではないかと考え、真骨魚類を用いてリラキシン関連ペプチドの機能解析を目的として研究を進めた。平成25年度はイトヨを用いて、リラキシン関連ペプチドの浸透圧調節に関連する役割について重点的に解析を進めた。淡水型・海水型イトヨを異なる塩分環境で飼育した後、脳におけるリラキシン関連ペプチド遺伝子の発現解析を行った結果、ほぼすべてのリラキシン関連ペプチド遺伝子が環境浸透圧の変化に応答した。特にrln3bに分類される遺伝子発現が海水型イトヨにおいて環境浸透圧の上昇に伴って有意に増加することが分かった。また、リラキシン関連ペプチドの受容体も淡水型・海水型イトヨにおいて異なる発現パターンを示すことも明らかとなった。これらの結果は真骨魚類においてリラキシン関連ペプチドが浸透圧調節に何らかの働きをしている可能性を支持する結果であった。真骨魚類のRLN関連遺伝子の配列情報を魚類のゲノムデータベースより入手した。申請書では「真骨魚類はRLN3のみを保持する」という記述になっているが、近年のシンテニー解析の結果と本研究で行った分子系統解析の結果を合わせて考えると真骨魚類は「リラキシンとしてはRLNとRLN3を保持する」と言い換える必要があることが明らかになってきた。また、RLN3aおよびRLN3bについて本研究で異なる魚種を用いて遺伝子の発現解析したことによって、何を基準に3aあるいは3bにするかということについて再検討する必要があるということが分かってきた。平成25年度の研究によってホルモンの役割についての知見も加えることが出来ればRLN3の分類にも一定の基準を設けることが出来ると考えている。ウナギ、ニジマス、イトヨを用いて異なる塩分環境で飼育した個体から得られたサンプルを用いてRLN3の発現解析を行った。興味深いことにイトヨの脳でRLN3bに分類される遺伝子発現が環境浸透圧の上昇に伴って増加することが分かった。このことはリラキシンが浸透圧調節に何らかの働きをしている可能性を強く支持する結果であった。しかしながら、ウナギ、ニジマスでは逆に環境浸透圧の上昇に伴ってリラキシン遺伝子の発現が減少傾向にあることから魚種によってリラキシンの役割が異なる可能性も示唆された。平成25年で予定している機能解析の結果が待たれる。真骨魚類のリラキシンペプチドの合成がまだ完了していないことから、ニジマスの生殖腺にヒトのRLN3を添加しステロイド産生を誘導するかを確認する予備実験を行ったが、カダヤシのようにステロイド産生が誘導される結果は得られなかった。平成25年度に生理学的な実験を行うにあたって真骨魚類のリラキシンを合成することは機能解析を行う上で不可欠なことと考えている。平成24年度の主な実験計画はRLNとRLN受容体遺伝子の発現解析である。まずRLNとRLN受容体遺伝子のクローニングはウナギのRLNについては既にRLN遺伝子のクローニング終了していたこととウナギの全ゲノム解析のデータベースへのアクセスが可能になったことから遺伝子配列情報はほぼ計画通りに入手すること出来ている。ニジマスについてのクローニングがやや遅れているため、今年度の早い段階でのクローニングを完了することを目指している。計画以上に進展したのがイトヨのRLNの研究である。イトヨのRLN関連遺伝子の配列はRLNだけではなくINSLペプチド(リラキシンファミリー)の遺伝子配列および発現情報も得ることが出来た。イトヨのRLN受容体についてもRXFP1-4のすべての受容体の遺伝子配列と発現パターンの情報を得ることが出来た。遺伝子発現解析についてウナギとニジマスで若干の遅れが出ている。

ウナギは海水移行したウナギから脳を経時的にサンプリングし、ニジマスについては平成24年度の一年間月1回のサンプリングを行い脳と生殖腺を採取した。また、ニジマスをストレス条件(高密度:低密度)で飼育した後に脳のサンプリングも行った。いずれのサンプリングも平成24年度の終了間際に完了したため、まだ遺伝子の発現解析が終了していない。現在ウナギとニジマスのサンプルを遺伝子発現解析用に核酸の抽出を行っている。イトヨに関しては当初の計画では主要なサンプルと考えていなかったが、脳でのRLN関連遺伝子の発現動態が極めて興味深いことから、ウナギ、ニジマスに先行して解析を進めた。異なる環境浸透圧条件(海水:淡水)でのすべてのRLN遺伝子の発現解析が完了した。現在、イトヨのRLN受容体の発現解析を進めているところである。平成24年度中に学会等で国内外の研究者との話し合いからRLNペプチド合成の情報を得ることが出来た。申請書ではリラキシンペプチドを化学合成する計画にしていたが、極めて合成効率が悪いことが分かってきたことから、現在昆虫細胞を用いたペプチドの合成系を立ち上げている。また、ペプチドを使っての機能解析に関して、機能を検証するうえでの基準となる反応がはっきりしないという問題点を回避するためにノックダウンを行うことによって機能解析をするという方法を行うことも並行して行っていく予定である。ノックダウンを行う魚種は浸透圧調節に関わる可能性が示唆されるデータが得られているイトヨを用いて行うことを考えている。該当なし
資本主義の多様性アプローチを用いた制度変化分析　－ドイツの漸進的な変容を中心に－

ドイツの労働協約システムの再編過程を、1協約自治に対する政治的支援(干渉)の度合をめぐる対立2将来の分配と交渉力を左右しうる手続をめぐる対立に注目ながら調査し、研究発表と論文公表を行った。本研究の意義は、様々な利害集団の交渉力の公平性を確保するうえで適正な交渉枠組み及び政治的支援の在り方とは何かについて、ドイツにおける社会的回答を明らかにする点である。具体的な調査項目と成果は以下の2点である。(1)労働協約システムのアウトサイダーである派遣労働者の増加に対処する金属産業労組金属産業労組による、派遣労働者の待遇改善の取組みに焦点を当てながら、伝統的に正規労働者志向の戦略を採用してきた当該組合が2000年代規制緩和後の労働環境に見合うアイデンティティーを再構築しようと試みてきたことを明らかにした。くわえて、当該組合が、企業が派遣労働を活用するというこの労働環境を所与としたうえで、雇用形態が多様化する中で求心力を高めようと試み、一定の成果を挙げたことを明らかにした。この研究を、『大原社会問題研究所雑誌』に査読論文として公開した。(2)一般法定最低賃金導入までの論争2013年連立協定において導入が決定した一般法定最低賃金をめぐる、過去20年間の社会運動と政策論争を概観した。論争での焦点は、1協約自治に対する政治的介入の度合2最低賃金の導入が雇用に与える影響であった。本研究は、1について、政治的妥協の結果、代表的な2つの案の中間に帰結したこと、2について、経済研究機関の研究蓄積の結果、諸々の利害集団の見解が、雇用に対する大きな悪影響は考えにくいという認識に収斂したことを明らかにした。この研究を、Kyoto Economic Riviewに英文査読論文として公開した。26年度が最終年度であるため、記入しない。ドイツの労働協約システムの再編過程を、1協約自治に対する政治的支援(干渉)の度合をめぐる対立2将来の分配と交渉力を左右しうる手続をめぐる対立に注目ながら調査し、研究発表を行った。本研究の意義は、1様々な利害集団の交渉力の公平性を確保するうえで適正な交渉枠組み及び政治的支援の在り方とは何かについて、ドイツにおける社会的回答を明らかにする点2国家を含めた諸集団の認識が科学的調査と討議を通じて徐々に擦り合わされ政治的決定に至る過程を概観することによって、社会的な合意と正当性を引き出すこの科学的調査と討議の重要性を事例に即して確認する点である。本研究は、1について、政治的妥協の結果、代表的な2つの案の中間に帰結したこと、2について、経済研究機関の研究蓄積の結果、諸々の利害集団の見解が、雇用に対する大きな悪影響は考えにくいという認識に収敏したことを明らかにした。

26年度が最終年度であるため、記入しない。調査した項目2つを、それぞれ査読誌に投稿しているため。ただし、研究計画では、経済的行為者が「既存の」制度を革新的に利用することがドイツ労使交渉制度の変容に影響を与えたという仮説を有していたものの、直近の変化では1経済的行為者が労使交渉制度の「再構成」を、社会運動を介して政治に要求した点、2世論圧力から、それが政治的決定に到達した点、が確認された。そこで、研究代表者は、これら2点を、ドイツの現状により合致した研究課題として重点的に調査した。今後の研究では、労使交渉制度の再構成を図る政治的決定がなされた2013年連立協定(CDU/CSU・SPD)に至る歴史的経緯を調査したい。残された論点は、「協約単一原則」である。
新規な負極材料の合成、層間制御及びナトリウムイオン電池の充放電性能の改善

近年、ナトリウムイオン二次電池(SIBs)は、Naの資源的問題が無く、低コストであるため、大型蓄電デバイスの有力候補となっている。しかし、現在まで報告されたSIBsはNa+の吸蔵・放出が電極材料により制限され、その性能が低くて、実用化は難しい。本研究は優れた導電性、高い耐熱性及び構造の安定性をもつ新規な2D原子層材料のナノ空間を制御し、高性能のSIBsを創生することが目的である。本提案では、新規な複合炭化物を合成し、独自な方法でエッチングを行う。更に、ナノ空間を制御し、Na+の挿入、脱離機構を解明する。従来のSIBsより高いエネルギー容量及び優れた耐久性をもつナトリウムイオン電池を創生する。
教室の言語文化的多様性を積極的に評価する対話的活動による学習環境づくり

全国の学校において急激に進行している多様な価値観の内在化ー言語文化的多様性ーの状況を積極的に活かした「協働的な学び合いの場」を創出することを目標に、当該場面への参画・調査・還元を通して潜在する実践知を解析・発掘し、対話的活動による学習環境良質化の理論の妥当性、対話的手法の実効性、言語の教育的貢献機能と対話行為との関係性を検証する。この検証過程を経て、現場自らの主体的かつ容易な実践化を可能とするカリキュラムモデルを構築し、様々な教育活動に適用できる学習環境づくりの方策を提唱する。昨今、子どもたちが集う教室等における言語の重要性は、学校種を問わず各地の教育現場で再認識され始めている。それは、論理的思考力・表現力・判断力といった個別的な力、調整力・コミュニケーション力といった対話的な力に加え、人格の発達や自律心・思いやり・責任感などの人間性の育成、さらには、他者・社会・自然環境との関係性を鑑みた「多様性」や「つながり」を尊重できる人材の育成に言語が深く関与していることが、実証的あるいは理論的研究によって支持されてきたためえある。このことは近年の政策提言にも反映されている。以上を踏まえた本研究では、近年の多言語化・多文化化する教育現場に潜在している知見を発掘し、それらを肯定的に活かす力を実践者の高度な専門性として評価する。そのための鍵概念が、「対話」である。対話の機能が言語の力の根底をなすという側面が明らかにされれば、教育における言語の重要性の裏付けとなるだけでなく、個々人の言語力の向上ひいては言語が交錯する学習環境そのものの良質化を導く契機になる。全国の学校において急激に進行している多様な価値観の内在化ー言語文化的多様性ーの状況を積極的に活かした「協働的な学び合いの場」を創出することを目標に、当該場面への参画・調査・還元を通して潜在する実践知を解析・発掘し、対話的活動(Dialogical Activity)による学習環境良質化の理論の妥当性、対話的手法の実効性、言語の教育的貢献機能と対話行為との関係性を検証する。特に昨今の多言語化・多文化化する教育現場に潜在している知見を発掘し、それを肯定的に活かす力を実践者の高度な専門性として評価する。そのための鍵概念が、P.フレイレの「対話」である。常識的には言語力発達後に身につく行為と解されているが、フレイレが強調しているのは「価値の創造」を可能にする働きであり、この機能が言語の力の根底を成すという側面である。対話的活動の有用性や実践的な機能を解明することで、教育における言語の重要性の裏付けとなるだけでなく、個々人の言語力の向上ひいては言語が交錯する学習環境そのものの良質化を導く契機になる。対話は、いつでもどこでも誰とでも可能な行為であると同時に、互いの了解調整という高度な技法を内在しているため深い達成感が得られる行為と考えられている。よって、今目の前に存在する人材・教材・技量といった素材を対話に乗せて十二分に活用することで、子どもたちの自己肯定感の醸成にも結びつく。この捉え方は言語を学ぶ者だけでなく、資源が限られている地域にとっても大きな朗報となる。既にある多様な言語文化的価値観を尊重して教育活動を行い、良質な(全成員の学習に貢献する)環境をつくり出していくことである。本年度は新規課題として研究に着手し、生態学的言語論の観点から過去の教科教育理論と実践成果を収集・整理し、来年度からの成果還元事業と実証研究実施に向けての各種準備を実施した。文献調査に当たっては、各専門領域に散在する本研究課題に関する資料を幅広く収集し分析を行った。多言語・多文化状況に関する論考・学術書を中心に、学術論文・紀要論文、諸研究機関発行の調査報告書、地域の支援団体等の実践記録、中央教育審議会をはじめとする審議会資料等を解析し、教室での学習の在り方や交流を促進する専門性、およびカリキュラム構築と言語活動実施のための条件を洗い出した。調査に並行する形で、静岡県内のO小学校・H中学校との協働で校内研修等の場を通して調査と研究成果の即時的還元を(本研究が方法論として採用している「研究過程と同期する成果還元法」にて)実施した。本研究成果の一部は下記論文の公表により言及した。「言語活動の充実と学習環境づくり」『静岡大学教育学部研究報告(教科教育学篇)』第47号、pp.1-15、平成28年3月また、年度末には多文化共生社会対応が先進的なインドネシアにて調査と部分的な研究成果報告を実施した。調査においては、大学等の高等教育機関および公立中学校・高等学校において言語教育の実態を視察し、教室への参与観察を通して学習環境づくりへの方策に関する知見を得た。成果報告においては、講演および公開授業等の場を通して現地の教員参加の下行った。

この検証過程を経て、現場自らの主体的かつ容易な実践化を可能とするカリキュラムモデルを構築し、様々な教育活動に適用できる学習環境づくりの方策を提唱する。昨今、子どもたちが集う教室等における言語の重要性は、学校種を問わず各地の教育現場で再認識され始めている。それは、論理的思考力・表現力・判断力といった個別的な力、調整力・コミュニケーション力といった対人的な力に加え、人格の発達や自律心・思いやり・責任感などの人間性の育成、さらには、他者・社会・自然環境との関係性を鑑みた「多様性」や「つながり」を尊重できる人材の育成に言語が深く関与していることが、実証的あるいは理論的研究によって支持されてきたためである。このことは近年の政策提言にも反映されている。教育現場での本格的な実証研究着手を想定し、現場に負担をかけない解析期、現場のニーズを補完する発掘期、現場を肯定的に意味付ける提唱期という3段階を基本方針にして計画の遂行を目指した。しかし、28年度の1年間は本研究代表者が学外研修に従事したため、実践現場に参画した上での調査の実施に制度的制約がかかった。そのため、実践を通しての実証過程へ完全に移行することは叶わなかったが、初年度から引き続いて実施した生態学的言語論の観点からの教科教育理論および実践成果の収集・整理、多言語・多文化状況に関する論考・学術書を中心とした文献の調査、公的な審議会資料等の解析を進めることができ、最終年度の理論構築への足がかりにすることが可能となった。本年度の研究成果の一部は、後述する学会での口頭発表により公表した。全国の学校において急激に進行している多様な価値観の内在化ー言語文化的多様性ーの状況を積極的に活かした「協働的な学び合いの場」を創出することを目標に、当該場面への参画・調査・還元を通して潜在する実践知を解析・発掘し、対話的活動による学習環境良質化の理論の妥当性、対話的手法の実効性、言語の教育的貢献機能と対話行為との関係性を検証する。それは、論理的思考力・表現力・判断力といった個別的な力、調整力・コミュニケーション力といった対話的な力に加え、人格の発達や自律心・思いやり・責任感などの人間性の育成、さらには、他者・社会・自然環境との関係性を鑑みた「多様性」や「つながり」を尊重できる人材の育成に言語が深く関与していることが、実証的あるいは理論的研究によって支持されてきたためである。昨年度までの遅れを取り戻し当初の計画完遂に尽力した結果、平成29年度は想定以上の成果を挙げることができた。平成29年度の計画では、教育現場での本格的な実証研究着手を企図し、現場に負担をかけない解析期、現場のニーズを補完する発掘期、現場を肯定的に意味付ける提唱期という3段階の移行を基本方針としていたが、一部ではありつつも成果還元を推進することになり、後述する国際シンポジウム等の公開の場で本研究が帰結する提案を周知することができた。また、初年度から継続している生態学的言語論の観点からの教科教育理論および実践成果の収集・整理、多言語・多文化状況に関する論考・学術書を取りまとめ、体系的な理論を構築した。
遺伝資源の画像情報検索解析システム

遺伝資源にかかわる情報管理システムについて、われわれは数値文字情報に関する限り、ほぼ理想的なシステムSIRA/GRを提案し、農林水産省等で実用化の見通しがついた。ところで遺伝資源にかかわる情報は、形、色、生態学的状況のように画像によるものがより本質的であるものが多く、またそうした情報は比較的簡単に得られ、それ自身多くの数値文字情報を内在している。そこでわれわれは、情報機器の近年の発展とあいまって、遺伝資源の画像情報データベースに関する基礎的な研究を本科学研究費のもとで過去3年間にわたって実施した。そして、遺伝資源に関する画像情報の蓄積、検索、解析ができ、文字数値情報も同時に扱えるシステムを試作し、以下の結果を得た。(1)さまざまな遺伝資源の画像情報を含むデータを試験的に収集、記録し、検討した結果、画像の蓄積についてはアナログ方式によるレーザディスク装置に保存することが現実的であると判断した。(2)レーザディスク装置、画像処理装置、パソコン等の機器を組み合わせて画像情報も扱いうるハードウエアを構築し、これを用いて多様な情報の蓄積・検索・解析のためのソフトウエアを開発し、また(1)で収集し記録したデータについてこのシステムの試験運用をし、充分実用に耐える事を検証した。(3)デジタル化された大量の画像情報のさらに詳しい解析をするために高速大型計算機を利用して、形態計量学的、生態計量学的な画像解析アルゴリズムやソフトウエア・システムの開発を行ない、一部はほぼ実用化された。(4)育種現場や実際に遺伝資源を収集管理している立場からの画像情報の利用方法などに関する要望や意見をまとめ、画像情報検索解析技術に関する今後の展望を得た。(5)システムの説明書やマニュアル等を作成した。(6)(2)と(3)を結ぶこと、あるいは更に一般的ネットワークシステムについては、大量情報の転送とあいまって今後の大きな課題である。
浸透ストレスで活性化されるシロイヌナズナSnRK2プロテインキナーゼの機能解析

植物は移動の自由を持たないため、様々な環境変化に対して独自の応答機構を発達させている。そのような応答機構の中で、タンパク質のリン酸化は細胞内シグナル伝達系において主要な役割を持つと考えられている。SNF1-related protein kinase 2(SnRK2)は植物に特有のセリン・スレオニン型プロテインキナーゼのファミリーであり、高浸透圧やアブシジン酸によって活性化される。これまでの申請者らの研究により、シロイヌナズナのSnRK2(SRK2C、SRK2E)が実際に植物の中でシグナル伝達因子として機能し、気孔の開閉や遺伝子発現に影響を及ぼすことが明らかにされてきた。しかしながら、他のSnRK2の機能や、SnRK2の活性化機構並びに下流因子の詳細についてはほとんどわかっていない。本研究では未だ機能未知なSnRK2の解析を進めること、そしてタンパク質相互作用を中心にSnRK2の上流および下流因子を探索することを目的とした。シロイヌナズナに10個あるSnRK2の多重変異体の作成および解析を進めたところ、ストレス耐性の低下や遺伝子発現の変化といった表現型を観察することができた。現在、この変異体の詳細な解析を進めているところである。また、SnRK2との相互作用因子を探索したところ、酵母ツーハイブリッド法によって多数の候補遺伝子を得ることに成功した。今後はこれらの候補遺伝子の解析を行っていく予定である。シロイヌナズナにおける浸透ストレス応答性のプロテインキナーゼとして、SnRK2プロテインキナーゼファミリーに属するSRK2CおよびSRK2Gを単離し、その機能解析を開始した。SRK2CおよびSRK2Gを培養細胞に導入して様々なストレスを処理したところ、SRK2CおよびSRK2Gのキナーゼ活性は塩及びマンニトール処理によって特異的に上昇したことから、これらは浸透圧特異的に活性化するプロテインキナーゼであることを確認した。プロモーターGUS系を用いて、SRK2CおよびSRK2Gの遺伝子発現部位を解析したところ、SRK2Cは主に根で特異的に発現しており、SRK2Gは全身で発現していることが明らかとなった。さらにSRK2Cの欠失変異体および過剰発現植物が取得できたので、SRK2Cの機能解析を重点的に行った。SRK2C欠失変異体が根特異的な乾燥感受性を示したことから、SRK2Cはシロイヌナズナの根において乾燥耐性をポジティブに制御している因子であると考えられた。また、SRK2C過剰発現植物は乾燥耐性が有意に向上しており、多数の乾燥ストレス応答性遺伝子の発現が誘導されていた。これらの成果は、シロイヌナズナSnRK2プロテインキナーゼの一つであるSRK2Cが乾燥ストレスのシグナルを伝達しうるプロテインキナーゼであること、およびSRK2Cの遺伝子工学的利用による植物の乾燥耐性向上の可能性を示唆するものである。SRK2Gの欠失変異体及び過剰発現植物については現在解析を進めているところである。
青年期のコンドーム使用と環境要因に関する研究

本研究では、青年期における性感染症の予防法としての男性用コンドーム(以下、コンドーム)の使用に至るまでの心理的プロセスにおいて、コンドーム使用に関連する環境要因の影響性について検討した。その結果、パートナーを始めとした人間関係といったコンドームの使用に関わる社会的な環境が、コンドームの使用を間接的に促進する要因であることが明らかとなった。一方で、コンドームの購入や所持に対する否定的な状況が、コンドームの使用を間接的に阻害する要因であることが示された。青年期における性感染症の予防法の一つに男性用コンドーム(以下、コンドーム)の使用が挙げられる。コンドームの使用は、当事者だけでなく、パートナーの協力を必要とする予防法でもある。そのため、パートナーを始めとした人間関係といったコンドームの使用にまつわる社会的な環境が、コンドームの使用にどのような影響を与えるのか検討することは、今後の性感染症の予防教育において意義深いと考えられる。そこで、本研究では、青年期のコンドーム使用に至るまでの心理的なプロセスの中で、コンドームにまつわる環境的要因がどのような影響性を示すか検討することとした。とりわけ、平成25年度の研究は、コンドーム使用の心理的要因と環境的要因の関係性の検証を行った。具体的には、(1)コンドーム使用環境尺度の開発、(2)コンドームの使用に影響を及ぼすとされる環境要因を含めたHAPAモデルの検討を行った。本研究の結果から、コンドームの使用に関連する環境要因として、「コンドームの購入に対する安心・安全」「コンドームの購入・所持に対する否定的な状況」「友人」「パートナー」といった社会的環境要因が抽出された。さらに、コンドームの使用行動に至るまでの心理的プロセスとして用いたHealth Action Process Approachモデルに、コンドームの使用に関連する環境要因を含めたところ、コンドームの購入・所持に対する否定的な状況は、コンドームの使用に関わる心理的要因を低める働きをすることが示された。また、コンドームの購入に対する安心感やパートナー・友人からのサポートは、コンドームの使用に関わる心理的要因を高める要因となり、コンドームの使用行動が高まることが認められた。これらのことから、コンドームの使用にまつわる環境要因に着目した予防教育が必要だと考えられた。近年、我が国を始め、身体活動の環境要因に焦点を当てた研究が盛んに行われ(e.g.石井他,2010)、環境へのアプローチの有用性が示されている。しかし、性感染症の予防に関しての環境要因の研究は、国外では、セックスワーカーのようなハイリスク集団に対象が絞られ、コンドームの使用について交渉を行う場所(路上、車内など)(Shannon et al., 2009)やコンドームを入手する場所までの距離(Kerrigan et al., 2003)といった具合に研究数が限られている。さらに国内では、男子高校生のコンドームの購入しやすい場所の把握に留まり(山崎他, 2002)、その他の環境要因については未検討のままであることから、具体的支援がほとんど見られないのが現状である。そのため、コンドームの使用行動に影響を与える環境要因を明らかにし、大規模集団全体に対するコンドーム使用行動の促進を支援する方策を確立する必要がある。そこで、本年度の目的は、青年期のコンドーム使用に影響する環境要因を明らかにするために、コンドームの使用環境尺度の項目を収集することを目的とした。本年度は、コンドーム使用環境尺度の項目内容の検討を行うために、大学生を対象に、コンドームの使用に影響する社会的環境(友人関係、恋愛関係など)について自由記述式調査とグループディスカッションによる調査を行った。さらに、コンドームの使用に対する社会的環境に対しては、国内外の文献から項目の収集を行なった。コンドームの使用環境尺度の項目を文献調査と面接調査の両方から行なっており、当初の予定よりも調査協力者が集まらない状況のため、研究の進行がやや遅れている状況である。前年度のコンドームの使用環境尺度の項目収集に基づき、インターネット調査によりコンドーム使用環境尺度を作成する。さらに、大学生を対象に質問紙調査を行い、HAPAモデルに環境的要因を組み入れたコンドーム使用の行動予測モデルを作成し、コンドーム使用の心理的要因と環境要因の関係性の検証する。次年度の研究費の多くは、インターネット調査費用として用いる。また、コンドームの使用環境についての情報収集を行うために、本研究に関連する学会が開催する学術大会の参加費と旅費として用いる予定である。