hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓性突然死における上部心室中隔内微小循環障害の意義に関する研究

1.所属研究室の剖検例から、死後48時間以内である心臓性突然死60例(男性45例、女性15例、平均年齢55.2±27.3才)につき、非心臓性突然死20例を対照に、乳頭筋レベルの左室心筋、房室伝導系を含む上部心室中隔心筋を採取し、画像解析にて単位面積あたりの小動脈数を算出すると共に、内皮細胞のマーカーであるCD31抗体による免疫組織染色にて単位面積あたりの内皮細胞数を計測した。その結果、心臓性突然死の一部で、上部心室中隔内小動脈数、および内皮細胞数が対照例より高度に減少している個体が描出された。また、突然死例の一部で、対照群の平均プラス標準偏差を上回る狭窄を呈する個体が描出された。2.非外傷性の原因で心肺停止を来たし、心肺蘇生術を施行されたものの蘇生術に反応しなかった80剖検例の洞房結節、房室伝導系を含んだ上部心室中隔の病理組織標本を作製し、対照30例と比較したところ、心肺蘇生例の7例において、刺激伝導系内に新鮮な出血、損傷を認め、その内訳は洞房結節出血3例、His束を含む房室弁輪部出血1例、左脚内出血2例、房室結節動脈内膜破綻に伴う動脈解離1例であった。対照群にはこれらの出血、損傷はなく、心肺蘇生術により、希ではあるものの心刺激伝導系損傷が、心肺蘇生術の重要な合併症の1つである可能性が示された。3.極めて異なる転帰を取った左冠状動脈口無形成の2例(一例は突然死、一例は80才を超えて剖検で偶然発見された症例)につき、側副血行路を含めた冠状動脈の走行、その組織形態を比較検討し、側副血行路の径、走行形態が本奇形の予後に重要な影響を与えていることを示した。4.インフルエンザ感染後急死した若年者の剖検例において、房室結節動脈の狭窄、その還流域である上部心室中隔の早期虚血を見出し、このような剖検例においてはReye症候群による急死との異同を慎重に鑑別するべきであることを示した。過去10年間に施行された司法、承諾解剖から、死後経過時間48時間以内で、心臓性突然死と考えられる約50例を抽出し、本年度はその内に約20例につき、1)冠状動脈に有意狭窄を有し、その還流域の心筋に急性虚血性変化を認める、または動脈内に血栓ないし粥腫破綻を証明した例。2)冠状動脈に有意狭窄を認めるが、心筋の急性虚血性変化、動脈内血栓、粥腫破綻が証明されない例,3)冠状動脈に有意狭窄を認めない例に分類し、さらに死因が心臓性突然死ではないことが明らかとなっている約10例の剖検心を対照例として、以下の検索を行った。乳頭筋レベルの心筋を前壁、側壁、後壁、中隔、右室に分け、さらに房室伝導系を含む上部心室中隔(SVS)を切り出し、(1)心外膜下を走行する房室結節動脈、(2)房室結節、(3)中心線維体内を走行するHis束、(4)房室中隔頂部の左右脚分岐部、(5)左右の脚をそれぞれ同定した。

さらにそのElastica-Masson染色標本を顕微鏡に付設したデジタルカメラからコンピューターに取り込み、心臓内各部位の面積を計測後、標本中の小動脈数を算出し、単位面積あたりの小動脈分布密度を算出した。またSVSについては、前項に記載した5カ所の切片を用い、同様の作業を行った。SVSを含めた心筋内各部位につき、内皮細胞のマーカーであるCD31を用いて、マイクロウェーブ処理による抗原不活化を行った後、SAB法による免疫染色を行う。その後、画像解析ソフト下で単位面積あたりの陽性細胞数を算出した。また各例の房室結節動脈を心外膜下、房室結節内の2点で、画像解析によりその狭窄度を求めた。狭窄度は動脈全体の面積、内腔面積を計測し、狭窄度=1-(内腔面積/全体面積)の式により算出している。次年度は対照例を増やし、検索事項について統計学的に突然死群と対照群の比較を行う予定である。1.所属研究室の剖検例から、死後48時間以内で、心臓性突然死と考えられた20例につき、非心臓性突然死10例を対照に、乳頭筋レベルの左室心筋を採取し、さらに房室伝導系を含上部心室中隔心筋を採取し、単位面積あたりの小動脈数を算出すると共に、内皮細胞のマーカーであるCD31抗体を用いて、単位面積あたりの内皮細胞数を計測した。対照例のデータと、比較検討を行ったところ、心臓性突然死の一部で、上部心室中隔内小動脈数、および内皮細胞数が対照例より高度に減少している個体が描出された。また、突然死例の一部で、対照群の平均プラス標準偏差を上回る狭窄を呈する個体が描出された。2.非外傷性の原因で心肺停止を来たし、心肺蘇生術を施行されたものの蘇生術に反応しなかった80剖検例の洞房結節、房室伝導系を含んだ上部心室中隔の病理組織標本を作製し、対照30例と比較したところ、心肺蘇生例の7例において、刺激伝導系内に新鮮な出血、損傷を認め、その内訳は洞房結節出血3例、His束を含む房室弁輪部出血1例、左脚内出血2例、房室結節動脈内膜破綻に伴う動脈解離1例であった。対照群にはこれらの出血、損傷はなく、心肺蘇生術より、稀ではあるものの心刺激伝導系損傷が、心肺蘇生術の重要な合併症の1つである可能性が示された。3.極めて異なる転帰を取った左冠状動脈口無形成の2例(一例は突然死、一例は80才を超えて剖検で偶然発見された症例)につき、側副血行路を含めた冠状動脈の走行、その組織形態を比較検討し、側副血行路の径、走行形態が本奇形の予後に重要な影響を与えていることを示した。4.インフルエンザ感染後急死した若年者の剖検例において、房室結節動脈の狭窄、その還流域である上部心室中隔の早期虚血を見出し、このような剖検例においてはRyhe症候群による急死との異同を慎重に鑑別するべきであることを示した。
低酸素領域と血管新生因子のダブルターゲティング標識薬剤によるRI治療への挑戦

本研究は、腫瘍における低酸素領域とそれにともない発現する血管新生因子(チミジンボスホリラーゼ:TP)のダブルターゲットとするアイソトープ治療のためのI-131標識薬剤を合成し、その有効性と限界明らかにすることを目的とする。平成21年度において目的とする化合物(5I-6NIMUとI-AIMU)とその合成法を確立した。平成22年度は、その合成法を標識合成法へ応用すべく以下検討を行った。1.放射性ヨウ素標識体5-ヨード-6-ニトロイミダゾールメチルウラシル([^<125>I]5I-6NIMU)の合成6-ニトロイミダゾールメチルウラシルを[^<125>I]NISにより放射性ヨウ素標識化を行った。目的とする[^<125>I]5I-6NIMUの生成を高収率で確認できた。しかしながら単離精製後、溶媒留去の操作において放射化学的純度の低下(分解)が確認された。また、室温下12時間の保存において放射化学的純度の低下を認めた。2.放射性ヨウ素標識体5-ヨード-6-アミノミダゾールメチルウラシル([^<125>I]I-AIMU)標品の合成経路と同様に、[^<125>I]5I-6NIMUをメタノール・アンモニア水中水素雰囲気下10%パラジウム炭素により還元反応を実施した。しかしながら[^<125>I]I-AIMUを得ることに成功していない。その原因として原料[^<125>I]5I-6NIMUおよび成績体[^<125>I]I-AIMUの不安定さが考えられた。5I-6NIMU及びI-AIMUの合成法に従い、放射性ヨウ素を用いた標識合成へ応用した。[^<125>I]5I-6NIMUの放射化学的純度は90%であったが、目的とする放射性ヨウ素化合物を得ることに成功し、アイソトープ治療のためのI-131標識薬剤への展開が示唆された。[^<125>I]I-AIMUを得ることに成功しておらず合成経路を再検討中である。腫瘍における低酸素領域とそれにともない発現する血管新生因子(チミジンホスホリラーゼ:TP)のダブルターゲットとするアイソトープ治療のためのI-131標識薬剤を合成し、その有効性と限界明らかにすることを目的とし、平成21年度は以下検討を行った。1.標品化合物5-ヨード-6-ニトロイミダゾールメチルウラシル(5I-6NIMU)の合成6-クロロメチルウラシルと2-ニトロイミダゾールK塩のカップリング反応により6-ニトロイミダゾールメチルウラシルを収率68%で得た。6-ニトロイミダゾールメチルウラシルをNISによりヨウ素化を行い、93%で目的とする5I-6NIMUを得た。2.標識化合物5-ヨード-6-アミノイミダゾールメチルウラシル(I-AIMU)5I-6NIMUをメタノール-アンモニア水中水素雰囲気下10%パラジウム炭素により還元し、I-AIMUを、92%と高収率で得た。さらにI-AIMUは、塩酸で処理することによりI-AIMU・HClとして得た。3.阻害活性の評価得られた5I-6NIMUとI-AIMUのTP阻害活性(IC_<50>)を評価した。その評価は、TPがチミジンをチミンへと変換する反応を利用し、生成したチミンを定量することにより行った。その結果、5I-6NIMUは40.3μM、I-AIMUは0.05μMであった。5I-6NIMUとI-AIMUを合成し、その合成法は放射性ヨウ素を用いた標識合成への応用が示唆された。阻害活性の測定からはI-AIMUがより強い親和性を有したことから5I-6NIMUは、ニトロイミダゾールに起因する腫瘍低酸素部位への集積、引き続き低酸素環境下I-AIMUへ還元されTPの特異的な集積を有する可能性が示唆された。

しかしながら[^<125>I]I-AIMUを得ることに成功していない。その原因として原料[^<125>I]5I-6NIMUおよび成績体[^<125>I]I-AIMUの不安定さが考えられた。5I-6NIMU及びI-AIMUの合成法に従い、放射性ヨウ素を用いた標識合成へ応用した。[^<125>I]5I-6NIMUの放射化学的純度は90%であったが、目的とする放射性ヨウ素化合物を得ることに成功し、アイソトープ治療のためのI-131標識薬剤への展開が示唆された。[^<125>I]I-AIMUを得ることに成功しておらず合成経路を再検討中である。
染色体分配装置の細胞周期依存的構築機構

染色体の分配異常は、がんや遺伝病を引き起こす大きな要因として知られている。染色体分配を司る染色体分配装置(キネトコア)が細胞周期に依存して正確に構築される機構を明らかにすることは、基礎科学という観点だけでなく、疾患の治療法の開発にもつながる意義を持つ。キネトコアの構築には、セントロメア蛋白質(CENP)-Aが必須であり、CENP-Aを正しくセントロメア領域だけに局在させるために、CENP-Aの蛋白質量が過剰にならないように蛋白質分解制御を受けていることが知られているが、それに直接関与する因子は知られていなかった。本研究では、CENP-Aと直接結合する蛋白質を精製することによって、CENP-Aの蛋白質分解制御に関与する因子を見いだした。ヒトHeLa細胞においてこの因子の発現をRNAi法を用いて抑制すると、CENP-Aの蛋白質量が劇的に増加することを見いだした。さらに、この因子のcDNAを単離して、CENP-Aの蛋白質量が過剰になっている乳がん由来培養細胞株に導入すると、CENP-Aの蛋白質量が正常乳腺上皮細胞と同等のレベルにまで減少したことから、この因子がCENP-Aの蛋白質分解制御に関与していることが示唆された。また、CENP-Aの蛋白質量が過剰になっている乳がん由来培養細胞株は、染色体分配が不正確になり、染色体本数が頻繁に変わる性質を持っているが、そのような細胞株にこの因子のcDNAを導入した安定発現株を作製したところ、染色体分配の安定性が顕著に増加し、染色体本数の変化が著しく抑制されることを明らかにした。この結果は、CENP-Aの分解制御が異常になってCENP-Aが過剰に存在することが、染色体分配の不安定性を引き起こしたことを示唆するものと考えられる。染色体の分配異常は、癌や遺伝病を引き起こす大きな要因として知られている。したがって、染色体分配装置(キネトコア)を正しく構築し、正常に機能させるために必要な機構を明らかにすることは、基礎科学という観点だけでなく、様々な疾患の治療法の開発にもつながる大きな意義を持つものと言える。研究代表者はこれまでに、キネトコアを形成する蛋白質(セントロメア蛋白質)の多数を世界に先駆けて同定し、キネトコアがそれぞれの染色体上の正しい場所に構築されるために必要な機構について明らかにしてきた。本研究では、この成果をさらに発展させ、細胞周期に依存したキネトコアの形成機構について、さらに深く解析するものである。キネトコアが構築される位置を決定するマーカーとなるのはCENP (CENtromere Protein)-Aという蛋白質である。CENP-Aの蛋白質量が過剰になると、CEMP-Aが非特異的にDNAに組み込まれ、染色体分配が異常になることが知られている。CENP-Aの蛋白質量は細胞内で適切な量になるように蛋白質分解系によって制御されているが、この制御に直接関わる蛋白質はこれまで知られていなかった。そこで、CENP-Aの蛋白質量を調節する因子を見いだす目的で、DNAに組み込まれる前の、可溶性画分に存在するCENP-Aと直接結合する蛋白質群を免疫沈降法によって精製した。その結果、約10種類のCENP-A結合蛋白質を同定した。それらの蛋白質のひとつの発現をRNAi法によって抑制したところ、細胞内のCENP-Aの蛋白質量が劇的に増加することが明らかになった。この結果は、その蛋白質がCENP-Aを分解する経路で働いていることを示唆している。このような機能を持つ蛋白質はこれまでに全く報告されておらず、本研究によってCENP-Aの蛋白質量制御機構に関与する因子をはじめて見いだしたと考えられる。このように、本年度の研究は計画通り順調に進行した。
膜結合型ATP依存性メタロプロテアーゼFtsHの一分子解析

(1)タンデムおよび再構成細胞質を用いたFtsHの基質取り込み機構の解析構造から得られた情報から、FtsHは隣り合う2つのサブユニットが協同して基質である変性タンパク質をATP依存的にFtsHの内部に送り込んでいることが予想された。このことを生化学的に証明するためにFtsHの細胞質領域(sFtsH)の異なる2種類の変異体を再構成することにより証明する。基質結合部位とプロテアーゼ活性部位をつぶした変異体を混合することで、FtsHがリング内のサブユニット間で共同して基質を分解していることがわかった。また、ATP加水分解変異体と野生型でも同様に混合実験を行い、ATP加水分解変異体がリング内でドミナントネガティブに働くことがわかった。(2)昨年度、一分子蛍光偏光観察に用いる変異体を作成し、そのキャラクタリゼーションを行っていくつか候補となる変異体を作成した。本年度は、FtsHが顕微鏡観察系では極端に低濃度であるために不安定になったオリゴマーの安定化変異体の作成を試みた。(3)FtsHのX線結晶構造解析昨年度までにFtsHの様々なヌクレオチド結合状態の結晶をサンフルの変異体作成と結晶化の条件のスクリーニングという2つの角度から検討した。その結果、全長FtsHやFtsHの細胞質ドメインにおいて、様々な条件から結晶が得られた。本年度はこれらの結晶の条件をさらに詰めるとともに、新規な条件をスクリーニングした。(1)FtsHのX線結晶構造解析細胞質ドメインFtsHや全長FtsHを用いて、様々なヌクレオチド結合状態の結晶化条件をスクリーニングした。その結果、新規なヌクレオチド条件でいくつか結晶が得られた。これらの結晶を用いて構造解析することにより、FtsHの新規な構造情報が得られ、ATP加水分解サイクルと基質とりこみ機構の分子メカニズムが明らかになると期待される。(2)FtsH基質とりこみ機構に関する変異体解析申請者が決定したFtsH構造によって、基質の取りこみに重要であると考えられる領域の構造が明らかとなった。特に基質の通る経路が予測でき、基質の結合部位やとりこみに重要と考えられるループ構造の存在が確認された。それらの領域付近での様々な変異体を作成し、活性の変化から基質送り込みやATP依存的な基質分解における重要性を検討した。19年度ではプロテアーゼ活性部位に覆い被さっているlid-helixと呼んでいるヘリックスの構造変化がFtsHの機能に必須であり、その中でも重要な残基を決定することができた。(3)一分子蛍光偏光観察によるFtsHの構造変化の解析一分子蛍光偏光観察に用いる変異体を作成し、そのキャラクタリゼーションを行っていくつか一分子実験に適した変異体の候補をスクリーニングした。これらに蛍光色素をラベルしてエバネッセント顕微鏡で観測し、一分子の輝点を観測することができた。シグナル変化で観測する実験系を構築する。顕微鏡観察は共同研究者である学習院大学西坂研で行った。
新規アナモックス細菌の探索およびN2O排出量削減型窒素除去リアクターの開発

嫌気性アンモニア酸化(Anammox)プロセスは排水の生物学的窒素除去プロセスとして高いポテンシャルを持っている。近年、Anammoxプロセスの実用化が下水処理場や化学工場で増加している。しかしながら、微生物生態・生理学的には未解明な部分が多く残されている。本研究では、メタゲノム解析により、細菌叢が処理性に与える影響を調査した。その結果、前処理プロセスでは定常運転期と運転停止期において明確な差はないものの亜硝酸酸化プロセスおよびAnammoxプロセスでは明確な差が確認された。本研究は、下・廃水処理において高効率・省エネルギー型の新規窒素除去プロセスとして注目される嫌気性アンモニア酸化(Anammox)プロセスの実用化に向けた研究で、次世代シーケンサーを用いて、これまでAnammox細菌の存在が確認されていない環境にも焦点を当て、未知のAnammox細菌に着目しつつ、地球温暖化抑制型のリアクター構築を目指したN2O分解触媒搭載型環境負荷低減Anammoxリアクター(ラボスケール)の開発を目指すものである。平成26年度は、様々な環境からのAnammox細菌の同定、定量を行った。実験に供した試料は、下水処理場活性汚泥(標準法、高度処理法(修正Berdenpho法、MBR法)、OD法、高度OD法)、下水処理場メタン発酵槽消化汚泥、富栄養化型湖沼底質、窒素飽和した渓流河川底質、畜産排水が畑を介して混入していると思われるアンモニア性窒素濃度が非常に高い河川底質、水田土壌、蓮田土壌の計21検体である。その結果、海洋性のAnammox細菌として知られているCandidatus Scalinduaが0.06%-2.0%検出された。最も多く検出されたのは、富栄養化湖底質で、次いで、窒素飽和渓流底質、アンモニア性窒素が非常に高い河川底質であった。また、高度処理OD法を除く下水処理場汚泥からの検出は非常に少なかった。また、Candidatus Brocadiaについても同様の傾向を示し、調査したほとんどの下水処理場汚泥1リードも検出されなかった。本研究は、下・廃水処理において高効率・省エネルギー型の新規窒素除去プロセスとして注目される嫌気性アンモニア酸化(Anammox)プロセスの実用化に向けた研究で、次世代シーケンサーを用いて、これまでAnammox細菌の存在が確認されていない環境にも焦点を当て、未知のAnammox細菌の探索を試みつつ、地球温暖化抑制型のリアクター構築を目指したN2O分解触媒搭載型環境負荷低減Anammoxリアクターの開発を目指すものである。平成27年度は、運転条件がAnammoxリアクター内の微生物群集に与える影響の把握を試みた。その結果、約10日間、流入を止め、運転を完全に止めたあとの微生物群集構成と、大量のポリマーが混入し、処理性が悪化したときの微生物群集構成が比較的類似していることが確かめられた。Anammox細菌が属すPlanctomycetesは全体の2.7%-25.8%を占めたが、興味深いことに、運転を停止しているときの方が存在割合は高かった。さらに、本研究において、処理が安定的に行われていたときには、Candidate division OD1が検出されず、運転に何らかの問題があるときに検出されていた。今後、これらの細菌の機能についても注目し、引き続き研究を行っていく予定である。当初の計画通り、運転条件がAnammoxリアクター内の微生物群集に与える影響の把握を試みた。本研究では、下水処理において高効率・省エネルギー型の新規窒素除去プロセスとして注目される嫌気性アンモニア酸化(Anammox)プロセスの実用化に向けた研究で、次世代シーケンサーを用いて、これまでAnammox細菌の存在が確認されていない環境にも焦点を当て、未知のAnammox細菌の探索を試みつつ、地球温暖化抑制型のリアクター構築を目指したN2O分解触媒搭載型環境負荷低減Anammoxリアクターの開発を目指すものである。本研究では、次世代シーケンサーを用い、様々な環境から、Anammox細菌の検出、同定を行った。実験に供した試料は、下水処理場活性汚泥(標準活性汚泥法、修正Berdenpho法、MBR法、OD法、高度OD法)、下水処理場メタン発酵槽消化汚泥、富栄養化型湖沼底質、ダム貯水池水塊、窒素飽和した渓流河川底質、畜産排水が畑を介して混入していると思われるアンモニア性窒素濃度が非常に高い河川底質、水田土壌、蓮田土壌等である。その結果、海洋性のAnammox細菌として知られるCandidatus Scalinduaが0.06%-2.0%検出された。また、Anammoxリアクターの運転条件が微生物群集に与える影響を調査した結果、約10日間、流入を止め、運転を完全に止めた後の微生物群集構成と大量のポリマーが混入し、処理性が悪化した時の微生物群集構成は比較的類似していることが確かめられた。

しかしながら、微生物生態・生理学的には未解明な部分が多く残されている。本研究では、メタゲノム解析により、細菌叢が処理性に与える影響を調査した。その結果、前処理プロセスでは定常運転期と運転停止期において明確な差はないものの亜硝酸酸化プロセスおよびAnammoxプロセスでは明確な差が確認された。H26年度は当初計画通り、由来の異なる様々な試料からAnammox細菌の同定・定量を行うことができた。今年度、農業集落排水処理施設から汚泥を受け取ることができるようになったため、当初計画に一部追加して、それらの汚泥からもAnammox細菌の同定・定量を試みる予定である。今後は植種源の異なるAnammoxリアクターでも検討を行い、N2O発生量を把握する予定である。環境工学今後はラボスケール型のN2O排出用削減型のAnammoxリアクターを立ち上げる予定である。植種源の異なる複数のAnammoxリアクターを立ち上げ、運転を試みると同時に次世代シーケンサーを用いた菌叢解析を行う予定である。予定価格と、入札後、実際の落札価格との差である。予定していた物品の在庫がないため、発注が遅れているため。今後、消耗品等に振り替える予定。在庫確認ができ次第、予定通り発注する。
電気培養高活性鉄酸化細菌の諸性質解明と重金属資源回収システムの開発

環境浄化及び資源回収に活用できる高活性鉄酸化細菌の電気培養液を使用して実際への応用技術を確立することを目的としている。現在得られているAcidithiobacillus ferrooxidansの単離株の中で高活性鉄酸化細菌は,独立栄養細菌で,特に高価な栄養源を必要としないが,増殖が遅いという課題がある。生化学的解析等の諸性質の解明及び実際に高活性鉄酸化細菌を使用する場合にも菌体の高い収量が必要となる。そのために電気培養法について,さらに開発を行う。高活性鉄酸化細菌としては,高度な銅リーチング活性を持つ株は,現地に存在する菌株よりも銅鉱石等に対して銅の溶出が著しく高く,バクテリアリーチングの高効率化が可能となる。また,無機あるいは有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持つ株は,吸引吸着設備と組み合わせることによって,漏れることなく水銀の回収する技術を確立する。このことは,地球上に広く存在する水銀を高い熱処理をすることなく低コストで浄化することができる。これらの株と従来から諸性質がよく判明されている標準株について,様々な生化学的な緒性質の解明することとともに,これらの菌株の活用について検討を行う。本研究では,これまで300株を超える鉄酸化細菌Acidithiobacillus ferrooxidansの単離株の中から目的に応じた銅のリーチング,水銀の気化等の高活性株を有していることである。これらの菌株は,重金属が溶出しやすい酸性条件下で生育するためにバイオリーチング,バイオボラタリゼーション技術として利用できる。前者は高活性株を使用することで,従来の技術に比べ高効率化が可能であり,特に,後者は特有の生物機能を活用することで,水銀を生物濃縮するのではなく,金属水銀として気化する活性が強く,従来の気化水銀を吸着する技術と組み合わせることで適正に水銀を回収できることを提案してきた。これらの菌株は,増殖が遅いという課題があったが,長年開発を進めてきた独自の電気培養法を用いて高濃度培養が可能となり,有能酵素の精製等によって生化学的諸性質の解明が進んできた。さらに,得られる高濃度菌液を実際の現場で活用することで,本研究の課題である銅などの重金属回収,水銀についての環境修復を省エネルギー的に実施する見通しを得た。環境浄化及び資源回収に活用できる高活性鉄酸化細菌が電気培養で高濃度菌体が得られるようになったために,さらに,培養液あるいは微生物を担体に固定化する固定化微生物法による実用化,菌体活性の持続させる手法について検討を行う。これらの成果は学術的にも技術的にも非常に意義がある課題であるために,実用化に向けて,鉄酸化細菌を活用したバクテリアリーチング及びバイオボラタリゼーション技術として定説を得る。さらに,これまで開発した電気培養装置について,効率化のための構造上の改良及び操作取扱いの簡素化について検討する。また,低温等の特異的下における高効率化の活性評価,現在の対象物質以外の物質に関して実用例の調査,実用例現場について調査研究,菌株のクスリーニング調査を継続して行う。本研究の特徴は,従来報告されている中性域で成育するPseudomonas属細菌など従属栄養細菌とは異なり,重金属が溶出しやすい酸性条件下で生育する鉄酸化細菌Acidithiobacillusferrooxidansを利用するため効果的である。本菌は増殖が遅いが,長年開発を進めてきた独自の電気培養法で高濃度培養が可能となり,酵素の精製等の生化学的諸性質の解明が進んできた。さらに,得られる高濃度菌液を実際の現場で活用することで,本研究の課題である水銀を始め各種の重金属回収あるいは環境修復を効率よく省エネルギー的に実施することが可能となる。また,高濃度菌体が得られるようになり担体を用いた固定化微生物法の活用によって高効率化,活性の持続化及び装置のコンパクト化も可能となるために学術的にも技術的にも非常に意義がある。鉄酸化細菌を活用した水銀のバイオレメデェーションに関する研究例は国内外ではなく,一連の高度活性株に関する生化学的及び応用微生物学的研究を進める。また,低品位鉱石,都市鉱山等からの高いエネルギーを必要としない経済的な重金属回収技術として進展できる。得られている銅のリーチング活性が高い株,高度水銀耐性株と水銀感受性株及び生物学的諸性質がよく知られているATCCの標準株について生化学的な諸性質の解析を進めている。本研究で使用する菌株は,増殖が遅いために,電気培養装置の改良を重ね,通常の通気培養に比べ,3リットル程度の培養液で,通常の通気培養等の数百倍の高濃度培養が可能となり,重要な酵素精製及び生化学的な解析を進めやすくなった。特に,水銀に強い耐性を持ち,無機あるいは有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持つA. ferrooxidans MON-1株及びさらに誘導株は,水銀を含有する廃液,地下水,土壌の環境浄化に活用できる。また,高度な銅リーチング活性,すなわち銅鉱石等に対して銅の溶出が著しく高いA. ferrooxidans D3-2株は,バクテリアリーチングに活用できる。これらの株と従来から様々な諸性質がよく判明されている標準株のA. ferrooxidans ATCC23270株等の電気培養で得られた洗浄細胞,精製酵素を用いて,鉄酸化酵素系等に係わる鉄酸化活性,金属水銀(Hg0)気化活性,更にCytochrome c oxidase等の諸性質について比較しており,環境浄化及び資源回収に係わる諸性質が分かってきた。

本研究の特徴は,これまで300株を超える非常に多くの鉄酸化細菌Acidithiobacillus ferrooxidansの単離株の中から目的に応じた銅のリーチング,水銀の気化等の高活性株を有していることである。これらの菌株は,重金属が溶出しやすい酸性条件下で生育するためにバイオリーチング,バイオボラタリゼーション技術として利用できる。前者は高活性株を使用することで,従来の技術に比べ高効率化が可能であり,特に,後者は特有の生物機能を活用することで,水銀を生物濃縮するのではなく,金属水銀として気化する活性が強く,従来の吸着技術と組み合わせることで適正に水銀を回収できるものである。水俣条約にも関連し,水銀汚染された土壌・地下水等の浄化技術として期待されている。これらの菌株は,増殖が遅いという課題があったが,長年開発を進めてきた独自の電気培養法を用いて高濃度培養が可能となり,有能酵素の精製等によって生化学的諸性質の解明が進んできた。さらに,得られる高濃度菌液を実際の現場で活用することで,本研究の課題である銅などの重金属回収,水銀についての環境修復を省エネルギー的に実施する見通しを得た。また,高濃度菌体が得られるようになったために,連続培養により活用あるいは担体を用いた固定化微生物の活用によって,活性の持続化,連続使用,高効率化及び装置のコンパクト化も可能となるために学術的にも技術的にも非常に意義がある。鉄酸化細菌を活用した水銀のバイオレメディエーションに関する実用化例は国内外ではなく,一連の高活性株を活用した一連の研究は,省エネルギー的・経済的な重金属回収技術として進展できる。本研究で使用する鉄酸化細菌Acidithiobacillusferrooxidansは,増殖が遅いために,電気培養装置の改良を重ね,通常の通気培養に比べ,25リットル程度の培養液で,数百倍の高濃度培養が可能となり,重要な酵素精製及び生化学的な解析を進めてきた。特に,水銀に強い耐性を持ち,無機及び有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持つA. ferrooxidans MON-1株及びさらにその誘導株A. ferrooxidans FT株は,水銀を含有する廃液,地下水,土壌の環境浄化に活用できることを確認した。また,高度な銅リーチング活性,すなわち銅鉱石等に対して銅の溶出が著しく高いA. ferrooxidans D3-2株は,バクテリアリーチングに活用できる。これらの株と従来から様々な諸性質がよく判明されている標準株のA. ferrooxidans ATCC23270株等の電気培養で得られた洗浄細胞,精製酵素を用いて,鉄酸化酵素系等に係わる鉄酸化活性,金属水銀(Hg0)気化活性,更にCytochrome c oxidase等の諸性質について比較しており,環境浄化及び資源回収に係わる諸性質が分かってきた。誘導株についても再度生物同定試験(遺伝子解析法) ,微生物同定試験A. ferrooxidansと高い相同性が得られており,バイオレメディエーション利用のために必要な諸性質,中性領域等における利用,低温時に使用できる誘導株の育種等について検討した。環境浄化及び資源回収に活用できる高活性鉄酸化細菌の電気培養液を使用して実際への応用技術を確立することを目的としている。
ヴィクトリア湖湖畔における住血吸虫伝搬ダイナミクスと環境モニタリング

1)中間宿主のモニタリング:前年度に続き、ケニア国ビクトリア湖湖畔のンビタ及びルシンガ島5地点において、2週間毎にスクーピングによるマンソン住血吸虫の中間宿主である淡水性巻貝の採集を行った。次いで、シェディングによる感染の有無を調べ、採集された貝を乾燥標本としてナイロビに送付し、形態を記録(計測と写真撮影)し、各採集地点毎に最大50個体からDNAを抽出した。抽出DNAはLAMP法によるマンソン住血吸虫DNAの検出に供された。その結果、マンソン住血吸虫の貝への感染率は雨季に高く(6080%)、乾期に低い(010%)傾向が認められた。要因として雨量の増加によるビクトリア湖の水位変動が考えられた。2)環境DNAを用いた湖水の感染リスクの評価:現地の湖水から環境DNAを検出するために濾過手法の改善に着手した。まず水槽で環境DNAのサイズ分布を計測し、3.0&micro;m程度の大孔径フィルターで環境DNAを効率的に捕集できる可能性を見出した。本結果を利用して、ヴィクトリア湖岸の4箇所で5種類の濾過法をテストし、孔径2.7&micro;mのガラスフィルターを用いた場合に検出感度が高まることが明らかになった。3)物理環境: 2017年5月にンビタとルシンガ島を結ぶ橋が完成し、陸橋が撤去された。陸橋撤去による水流変化のためか、数ヶ月後には我々の設定したルシンガ島の採集地点の一つが消失し、また他の地点では著しい貝密度の低下が認められた。これらの変化は、人的活動が貝集団のダイナミクスに影響を与えた可能性を示唆する。4)住血吸虫症の伝搬状況のモニタリング:同地域で稼働させているサーベイランスシステムを用いて無作為に抽出された子供を対象として、糞便内虫卵検査を行い、感染率、感染強度の時空間分布に関する基盤データを得た。尿を使用した住血吸虫症の伝搬状況の評価には著しい進捗が認められた。1)中間宿主のモニタリングは順調に進捗している。2017年4月にンビタとルシンガ島を繋ぐ陸橋が撤去され、貝の繁殖地が消滅したり貝密度が極端に低下したりと大きな変化が認められたが、近隣に新しい採集地点を設定し、引き続き2週間毎の調査を行うなど、その変化に柔軟に対応できている。またマセノ大学との共同研究については、2018年9月に調査許可の更新を行った。2)環境DNAを用いた湖水の感染リスクの評価に関して、前年度までにその必要性が判明した濾過手法の改善に取り組み、大孔径のフィルターを用いて住血吸虫の環境DNA検出に成功した。今後は中間宿主の環境DNA検出に取り組む予定である。3)中間宿主貝の定点調査対象4地点での水質汚染は全体として少ないものの、ある地点で高い濃度のアンモニアが検出され、家畜等の糞尿等の流入が示唆されるなど、物理環境の変化が住血吸虫伝播に与える影響のモニタリングも順調に進んでいる。4)同地域で稼働させているサーベイランスシステムを用いて、住血吸虫症の伝搬状況のモニタリングは順調に進展している。尿を使用し(可溶性虫卵抗原SEAに代わり、組換え抗原を用いた)新規スクリーニング法による住血吸虫症の伝搬状況の評価に関しては、著しい進捗が認められた。これまでの結果から、人為的な環境変化により、住血吸虫中間宿主の貝の密度が大きく変化することが明らかになった。今後もモニタリングを続けるとともに、これまでに撮影してきた貝の形態写真から体サイズを測定し、その季節変動から貝の繁殖期を推定する予定である。前年度の研究より、環境DNAの評価のために中間宿主貝や住血吸虫由来のDNAを多く含む分画を明らかにして、効率のよいフィルター捕集や選択濃縮の方法の検討が課題となっていた。本年度は濾過手法の改善に取り組み、大孔径のフィルターを用いて住血吸虫の環境DNA検出に成功した。陸橋の撤去ならびに水流の回復により、貝の生息域の消失や著しい貝密度の低下などが認められるなど、物理環境の変化が住血吸虫伝播に与える影響が明らかになってきた。新たに設定した貝採集地点、ならびに影響の少ない地点で引き続き貝の採集を行なっていく。可溶性虫卵抗原SEAに代わり、組換え抗原を用いた新規スクリーニング法による住血吸虫症の伝搬状況の評価に関しては、さらに研究を推し進めていく。1)中間宿主のモニタリング:ケニア国ビクトリア湖湖畔のンビタ及びルシンガ島5地点において、2週間毎にスクーピングによるマンソン住血吸虫中間宿主淡水性巻貝Biomphalaria sp.の採集を行った。次いで、シェディングによる感染の有無を調べた後、採集された貝を乾燥標本としてナイロビに送付し、形態を記録(計測と写真)し、各採集地点毎に最大50個体からDNAを抽出した。9月にはマセノ大学との共同研究に対する調査許可の更新を行い、同時に貝及び水標本の持ち出し許可を受けた。その後、抽出DNAは長崎大学熱帯医学研究所に移送され、LAMP法によるマンソン住血吸虫DNAの検出に供された。この結果、感染率には季節変動が認められた。2)環境DNAを用いた湖水の感染リスクの評価:フィルタ濾過による淡水の高濃縮、日本に輸送したグラスファイバーフィルター(GF/F)

付着物からの環境DNAの抽出、RealTime-PCRによるマンソン住血吸虫の環境DNAとしての検出を行った。その結果、合計81サンプルのうち、3サンプルからマンソン住血吸虫のDNA検出に成功した。3)物理環境: 2017年5月にンビタとルシンガ島を結ぶ橋が完成し、陸橋が撤去された。それによる水流変化のためか、数ヶ月後には我々の設定したルシンガ島の採集地点の一つが消失し、また他の地点では著しい貝密度の低下が認められた。これらの変化は、人的活動が貝集団のダイナミクスに影響を与えた可能性を示唆する。4)住血吸虫症の伝搬状況のモニタリング:同地域で稼働させているサーベイランスシステムを用いて無作為に抽出された子供を対象として、糞便内虫卵検査を行い、感染率、感染強度の時空間分布に関する基盤データを得た。1)中間宿主のモニタリングは順調に進捗している。2017年9月にはマセノ大学との共同研究に対する調査許可の更新を行い、同時に貝及び水標本の持ち出し許可を受けた。2)環境DNAを用いた湖水の感染リスクの評価に関して、それが可能であることが示唆された。その過程で、通常の湖水の採水/ろ過プロトコルではろ紙の目詰まりによって十分量の環境水を濾過することが出来ず、環境DNAのための濾過量として十分ではないことが判明したため、さらなる対応策を講じる。3)2017年5月にンビタとルシンガ島を結ぶ橋が完成し陸橋が撤去された。それ以降、貝の生息域の一部が消滅し、著しい貝密度の低下を認めるなど、物理環境の変化が住血吸虫伝播に与える影響のモニタリングも順調に進んでいる。4)同地域で稼働させているサーベイランスシステムを用いて、住血吸虫症の伝搬状況のモニタリングは順調に進展している。1)中間宿主のモニタリング:前年度に続き、ケニア国ビクトリア湖湖畔のンビタ及びルシンガ島5地点において、2週間毎にスクーピングによるマンソン住血吸虫の中間宿主である淡水性巻貝の採集を行った。次いで、シェディングによる感染の有無を調べ、採集された貝を乾燥標本としてナイロビに送付し、形態を記録(計測と写真撮影)し、各採集地点毎に最大50個体からDNAを抽出した。抽出DNAはLAMP法によるマンソン住血吸虫DNAの検出に供された。その結果、マンソン住血吸虫の貝への感染率は雨季に高く(6080%)、乾期に低い(010%)傾向が認められた。要因として雨量の増加によるビクトリア湖の水位変動が考えられた。2)環境DNAを用いた湖水の感染リスクの評価:現地の湖水から環境DNAを検出するために濾過手法の改善に着手した。まず水槽で環境DNAのサイズ分布を計測し、3.0&micro;m程度の大孔径フィルターで環境DNAを効率的に捕集できる可能性を見出した。本結果を利用して、ヴィクトリア湖岸の4箇所で5種類の濾過法をテストし、孔径2.7&micro;mのガラスフィルターを用いた場合に検出感度が高まることが明らかになった。陸橋撤去による水流変化のためか、数ヶ月後には我々の設定したルシンガ島の採集地点の一つが消失し、また他の地点では著しい貝密度の低下が認められた。
世界貿易機関の下で21世紀に向けての国際経済体制と法秩序

本年の課題は、第一にウルグアイ・ラウンド交渉史を踏まえたWTO協定の規範内容と構造及び主要加盟国の協定実施の特徴と問題点の解明、第二にWTO主要加盟国の通商法制度及び法運用の内容と課題の解明である。第一点に関しては、成立した既存合意改正と新分野合意を、貿易自由化と自由化担保のための規律強化という視点で評価した場合、達成度は分野毎に異なる。達成度の高い分野は紛争解決分野であり、低いのは反ダンピング法分野である。反ダンピング法分野の新協定は、交渉参加国の利害対立を反映し法利用促進と規律強化の両面を織り込んだ妥協の産物で曖昧な面も残った。利用促進面では、累積制度の要件等で米国等の国内法既存制度が取り込まれている。加盟国実施法を主に米国と欧州連合を中心に検討した。米国では包括的実施法と詳細な国内法実施規則が規定され、WTO協定との整合性上の問題点等が比較的明解な部分もある。欧州連合法は米国法に比べて明文規定の詳細性を欠き、法文上の検討のみならず法運用の確認にまで至らない問題点が解明しにくい。第二点に関しても、米国と欧州連合の反ダンピング法を中心に検討した。WTO成立は、加盟国通商法に変化をもたらしたが、反ダンピング法での変更程度は制度により異なる。WTO協定に従って明確化された制度として、提訴適格やダンピング認定における価格比較の公正性確保措置等がある。しかし、米国法におけるサンセット条項等のようにWTO協定の趣旨とは異なる制度運用が可能ではと思われる改正が行われたものもある。損害要件等の解釈に関しては、統一が計られておらずWTO成立前からの問題点の継続が予見される。また、WTO協定に明文化されなかった迂回防止規定がさらに整備されている。これらの規定がどのように解釈運用されるかが今後の課題である。
非緑色プラスチド独自の形態維持機構：ストロミュール過剰形成変異体を用いた解析

高等植物における非光合成(非緑色)プラスチド(色素体)においては,「ストロミュール」と呼ばれる細管状構造が高頻度で形成される.申請者は,葉表皮においてストロミュールの形成・伸長が過剰なシロイヌナズナ変異体(stromule biogenesis altered [suba]変異体)を2種取得した.本研究は,suba変異体の研究を通して,非緑色プラスチドがどのようにしてその形態を維持しているかを解明することを目的としている.本年度は,suba1変異体の原因遺伝子の同定を最大の課題として研究を実施した.申請者が行ってきた解析により,suba1変異体の原因遺伝子の候補は第1染色体上の2つの遺伝子に絞られていた.今回,各候補遺伝子の野生型アリルをsuba1変異体に導入し,この形質転換体で表現型が相補されているかを確認することにより,原因遺伝子を特定することができた.同遺伝子がTーDNAで破壊された既存変異体への蛍光タンパク質遺伝子導入によるプラスチド形態の観察,同既存変異体との人工交配によるアレリズムテストの結果は,どちらも上記の結論を支持するものであった.この変異は,第2イントロンのスプライス部位保存配列[G]T/AG中の[G]がAに変わるという稀な変異であり,遺伝子同定が難航した原因ともなっていた.RTーPCRなどの方法により,実際にmRNAからの第2イントロンの切り出しが起こっておらず,仮に翻訳が正常に行われるとしても,正常タンパク質よりも短縮したポリペプチドしか生成され得ないことを確かめることができた.年度当初の本年度の研究実施計画は,大別して(1)suba1変異体の原因遺伝子の同定とその発現(3)suba変異体における葉表皮プラスチドの発生系譜の解析の3つであった.このうち,最大の懸案・課題であった(1)は,上の「研究実績の概要」で記述したとおり,成功裏に終えることができた.(2)については,一部の組織・細胞で観察することには成功したものの,当初目標の一つとしていた根の白色体(ロイコプラスト)での観察系の確立には至っておらず,課題を残している.(3)については,観察に必要な各種形質転換植物ラインの作出を終えたところであり,詳細な解析には至っていないが,予備的な観察は既に開始している.以上の状況を踏まえて,現在までの進捗状況は「おおむね順調に進展している」と自己評価する.今後の研究計画は以下の通りである.(1)suba1変異体の各組織・細胞におけるプラスチド形態の詳細な解析.特に,葉肉葉緑体の分裂・形成にsuba1変異が与える影響を定量的に評価する.また,孔辺細胞の葉緑体の形態・分化についても,特に着目して研究を進める.また,suba1変異体では,プラスチドのクラスタリングが見られるという新たな観察結果が出てきたことから,この「プラスチドクラスタリング」という新規表現型について詳細な観察・解析を実施する.(2)suba2(parc6)変異体の各組織・細胞におけるプラスチド形態の詳細な解析.特に,葉表皮と花粉のプラスチド形態とその形成過程について,詳細な観察・解析を進める.PARC6(SUBA2)蛋白質の局在解析については,現時点では有効な解決策を見出すことができていないため,いったん棚上げとする.(3)suba1,suba2変異体における葉表皮プラスチドの発生系譜の解析.上でも記したとおり,本年度は,必要な形質転換植物ラインを準備することができたので,次年度はこれらのラインを使用して,ストロミュール過剰形成の表現型(suba表現型)が発生過程に沿ってどのように生じるかについて,茎頂分裂組織L1層,更には胚まで遡って追跡する.高等植物における非光合成(非緑色)プラスチド(色素体)においては,「ストロミュール」と呼ばれる細管状構造が高頻度で形成される.申請者は,葉表皮においてストロミュールの形成・伸長が過剰なシロイヌナズナ変異体(stromule biogenesis altered [suba]変異体)を2種取得した.本研究は,suba変異体の研究を通して,非緑色プラスチドがどのようにしてその形態を維持しているかを解明することを目的としている.本年度は,suba1変異体の原因遺伝子の同定を最大の課題として研究を実施した.申請者が行ってきた解析により,suba1変異体の原因遺伝子の候補は第1染色体上の2つの遺伝子に絞られていた.今回,各候補遺伝子の野生型アリルをsuba1変異体に導入し,この形質転換体で表現型が相補されているかを確認することにより,原因遺伝子を特定することができた.同遺伝子がTーDNAで破壊された既存変異体への蛍光タンパク質遺伝子導入によるプラスチド形態の観察,同既存変異体との人工交配によるアレリズムテストの結果は,どちらも上記の結論を支持するものであった.この変異は,第2イントロンのスプライス部位保存配列[G]T/AG中の[G]がAに変わるという稀な変異であり,遺伝子同定が難航した原因ともなっていた.RTーPCRなどの方法により,実際にmRNAからの第2イントロンの切り出しが起こっておらず,仮に翻訳が正常に行われるとしても,正常タンパク質よりも短縮したポリペプチドしか生成され得ないことを確かめることができた.年度当初の本年度の研究実施計画は,大別して(1)suba1変異体の原因遺伝子の同定とその発現(3)suba変異体における葉表皮プラスチドの発生系譜の解析の3つであった.

このうち,最大の懸案・課題であった(1)は,上の「研究実績の概要」で記述したとおり,成功裏に終えることができた.(2)については,一部の組織・細胞で観察することには成功したものの,当初目標の一つとしていた根の白色体(ロイコプラスト)での観察系の確立には至っておらず,課題を残している.(3)については,観察に必要な各種形質転換植物ラインの作出を終えたところであり,詳細な解析には至っていないが,予備的な観察は既に開始している.以上の状況を踏まえて,現在までの進捗状況は「おおむね順調に進展している」と自己評価する.今後の研究計画は以下の通りである.(1)suba1変異体の各組織・細胞におけるプラスチド形態の詳細な解析.特に,葉肉葉緑体の分裂・形成にsuba1変異が与える影響を定量的に評価する.また,孔辺細胞の葉緑体の形態・分化についても,特に着目して研究を進める.また,suba1変異体では,プラスチドのクラスタリングが見られるという新たな観察結果が出てきたことから,この「プラスチドクラスタリング」という新規表現型について詳細な観察・解析を実施する.(2)suba2(parc6)変異体の各組織・細胞におけるプラスチド形態の詳細な解析.特に,葉表皮と花粉のプラスチド形態とその形成過程について,詳細な観察・解析を進める.PARC6(SUBA2)蛋白質の局在解析については,現時点では有効な解決策を見出すことができていないため,いったん棚上げとする.(3)suba1,suba2変異体における葉表皮プラスチドの発生系譜の解析.上でも記したとおり,本年度は,必要な形質転換植物ラインを準備することができたので,次年度はこれらのラインを使用して,ストロミュール過剰形成の表現型(suba表現型)が発生過程に沿ってどのように生じるかについて,茎頂分裂組織L1層,更には胚まで遡って追跡する.当初計画においては,論文投稿料および論文英文校閲の費用を「その他」に計上して申請していたが,本年度は当該支出が無かったため,実支出額が当初計画よりも小さくなった.次年度は,論文投稿料としてこれを充当したい(論文投稿料は価格高騰の傾向にあり,当初申請よりも高額となる見込みであるため).
2型糖尿病のより広範な一次予防に向けての地域啓発型モデル事業の展開

糖尿病は一次予防への関心が高まり,その重要性が強く認識されている.糖尿病に対する健康管理の費用は世界中で急増しており,本邦においても大きな医療経済上の問題になっている.生活習慣への介入は急速に西欧化した特定地域の住民に対して相応の効果を得たとされるが,糖尿病予備軍といわれる耐糖能障害や肥満者などハイリスク群を一定の方法で抽出し,分散的かつ広範な地域を網羅した形での介入研究は必ずしも費用対効果の面から効率的とはいえず,より地域基盤型の予防戦略が必要になってきている.つまり,啓発活動,健康教育,行動援助事業などを特定の職域に整備して長期的な支援のための新しい方法論を開発する必要性が出てきた。そこで,糖尿病ハイリスク群の事後指導についての具体的なシステムを構築し,事後指導の方法論と有効性を検証した.県下のS社K事業所(従業員1000人規模)をモデル事業の対象地区に設定し,毎年実施されている職域検診の受診者から,本県休養に作成した指導マニュアル基づいて糖尿病ハイリスク者を抽出した.事後指導には,療養指導の具体的な手順,現場における生活習慣指導の実際,保健指導の提出場所などが含まれる.モデル事業の一環として,療養指導ガイドの作成,指導時に配布する冊子,受診者の理解を深めるためのリーフレット,ポスター,職域でのイントラネットの利用やイベント活動などを実施した.生活習慣を変容させ維持させるためのモデル事業として,療養指導ガイドを用いた個別指導,学習援助型を指向した集団予防教室,修正した生活習慣を長期間維持させるための個別栄養相談,産業医および産業看護師による個別面談サービス,職域でのイントラネットを応用した啓蒙活動,職域での集団運動教室などを整備した.職域検診でもハイリスク者に対して検診事業後指導の強化と産業医・看護師による健康教育を実施した.さらに介入群に対しては,管理栄養士による個別の栄養教育ならびに定期的な健康運動指導により,減量効果と糖尿病,高血圧,高脂血症に対するリスク低減効果を検討した.介入群においては有意の減量効果と血清脂質の改善が認められたが,非介入群では明らかな変化がみられなかった.糖尿病は一次予防への関心が高まり,その重要性が強く認識されている.糖尿病に対する健康管理の費用は世界中で急増しており,本邦においても大きな医療経済上の問題になっている.生活習慣への介入は急速に西欧化した特定地域の住民に対して相応の効果を得たとされるが,糖尿病予備軍といわれる耐糖能障害や肥満者などハイリスク群を一定の方法で抽出し,分散的かつ広範な地域を網羅した形での介入研究は必ずしも費用対効果の面から効率的とはいえず,より地域基盤型の予防戦略が必要になってきている.つまり,啓発活動,健康教育,行動援助事業などを特定の職域に整備して長期的な支援のための新しい方法論を開発する必要性が出てきた。そこで,糖尿病ハイリスク群の事後指導についての具体的なシステムを構築し,事後指導の方法論と有効性を検証した.県下のS社K事業所(従業員1000人規模)をモデル事業の対象地区に設定し,毎年実施されている職域検診の受診者から,本県休養に作成した指導マニュアル基づいて糖尿病ハイリスク者を抽出した.事後指導には,療養指導の具体的な手順,現場における生活習慣指導の実際,保健指導の提出場所などが含まれる.モデル事業の一環として,療養指導ガイドの作成,指導時に配布する冊子,受診者の理解を深めるためのリーフレット,ポスター,職域でのイントラネットの利用やイベント活動などを実施した.生活習慣を変容させ維持させるためのモデル事業として,療養指導ガイドを用いた個別指導,学習援助型を指向した集団予防教室,修正した生活習慣を長期間維持させるための個別栄養相談,産業医および産業看護師による個別面談サービス,職域でのイントラネットを応用した啓蒙活動,職域での集団運動教室などを整備した.職域検診でもハイリスク者に対して検診事業後指導の強化と産業医・看護師による健康教育を実施した.さらに介入群に対しては,管理栄養士による個別の栄養教育ならびに定期的な健康運動指導により,減量効果と糖尿病,高血圧,高脂血症に対するリスク低減効果を検討した.介入群においては有意の減量効果と血清脂質の改善が認められたが,非介入群では明らかな変化がみられなかった.糖尿病に対する医療費は急増しており、大きな医療経済上の問題となっている。糖尿病の予防は地域社会環境や生活環境に強く影響されるとされているところから、糖尿病予備軍といわれる耐糖能障害や肥満者などのハイリスク群を対象にした2型糖尿病の一次予防に関する地域基盤型戦略が急務となってきている。そこで、健康教育・啓発活動を含めたより長期的な支援のための新しい方法論を開発し、科学的な実証データを得ることを目的として初年度の事業に着手した。まず、糖尿病ハイリスク群の判定と事後指導に必要なマニュアルを作成するため、資料の収集、糖尿病判定区分の分析、事後指導の手順などについて詳細に検討を行った。また、事後指導システムの強化と併行して、生活習慣を変容させ、健康的な日常生活を維持させるための受け皿として、集団健康教室ならびに個別健康教育の実施機関、保健事業に係わるマンパワーの状況、健康運動実践指導者数などの調査を行った。健康度評価および生活習慣の変化についてはアンケート方式によるブレスローヘルススコアを用いて評価することとし、学習援助型を指向した集団糖尿病予防教室ならびに修正された生活習慣を長期間維持するための集団健康維持教室のモデル開発を行った。さらにS社事業所において糖尿病予備軍および肥満者に対して、検診事後指導の強化、健康教育ならびに啓蒙活動の実施、健康運動教室の運用などについて試験的探索事業を行った。糖尿病への一次予防への関心が高まり,その重要性が強く認識されている.