hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高磁場全身曝露の生体に与える影響に関する研究

高静磁場の生体影響について検討しているが、今年度明らかとなったことをまとめると次のようになる。1.血清乳酸脱水素酵素(LDH)について:5テスラ(T)では、明らかにLDHの上昇が認められたが、磁場の強さが下がるにつれLDH活性値は低下し、1Tでは認められなかった。2.CHL細胞を用いたin vitro小核試験では、4.7TとマイトマイシンC(MMC)を共存曝露した時とMMC単独とを比較した。その結果、MMCのみで小核誘発能は上昇するが、MMC共存曝露では6時間曝露で、単独曝露の時より低値を示した。48時間曝露でも低下を認めた。これは、強静磁場が細胞の分裂に抑制的に働くことを示唆していると考えられる。3.肝臓中のアニリン脱水酵素活性(ADH)が磁場曝露で影響を受けるかを検討した。その結果、4.7Tの強い磁場曝露で24時間の時、活性値が有意に増加する(p<0.05)ことを観察した。一方、7-エトキシクマリンジエチラーゼ(7ECD)活性値を検討したが、蛍光光度計を用いた測定方法では、7ECDの失活が秒単位で生じるため正確な測定ができないことが明らかとなった。今後、別の測定方法を検討する必要がある。4.電磁波の1つである放射線では、フリーラジカル(FR)を生ずるが、磁場でもFRの発生が考えられるので、FRの生成の有無を過酸化脂質の生成量をチオバルビツール酸法によりマロンジアルデヒド(MDA)を指標に検討した。その結果、4.7Tの強磁場曝露をした場合に、肝臓におけるMDA量の増加が認められたことからFRの生成が証明された。しかし他の臓器では認められなかった。以上の結果から、高静磁場は生体に対して全く影響を与えないわけではない。適切な指標選択をとれば生体影響をとらえられる可能性が示唆された。
先天性心疾患術後重症心不全の治療を目的とした小児用補助人工心臓の開発

当センターにおける小児開心術症例の検討より、約8年間に14例の補助循環施行例があったが、生存例は2例とその成績は不良であった。死亡例を検討すると今回開発を進めている小児用補助人工心臓(VAD)を適用すれば、救命の可能性があったと考えられ、特にFontan術後やSeptationによるものに多くみられた。動物実験においてFontan術後モデルとして左心側にVADを装着し、自己心を心室細動にしたところ肺血管抵抗が高くなければ全心及び肺循環を1つのVADのみで1月間維持できることを確認した。昭和60年2月に我々が経験した小児用VADの臨床例においては、その循環維持効果が強力であることが確認された。患児はVAD離脱、日後呼吸不全にて死亡したが、適用を早く行なえば、救命の可能性はあったと考えられた。昨年より検討を行ない現在臨床応用可能な血液ポンプ(1回拍出量20ml、流入出口に21mmのBjork-Shiley弁使用)及びConduit(内径6および8mm)では、体重7-8kg以上あれば使用可能と考えられた。以上の結果VADの使用を含めた重症心不全に対する治療体系を作成し、今後適用症例があれば、遅滞なく臨床応用を行なっていくこととした。現在使用中の血液ポンプにおいては、弁の逆流が多いことが問題であり現在利用できるより口径の小さな弁(19mm)が使用可能なように改良を進めている。
内部摩擦法による転位のピン止め原子からのトンネル離脱と電子摩擦の影響に関する研究

本研究のために新たに^3He-^4He希釈冷凍機用の内部摩擦測定装置を組み立てている。0.1Kまでの内部摩擦の応力振幅依存性測定(ADIF)のため、広島大学低温センター内の^3He-^4He希釈冷凍機を用いることを予定しており、試料容器の作製、信号ケーブル配線の改善を行った。内部摩擦の測定方法として、高い精度で音波の内部摩擦、応力振幅が測定可能な複合振動子法を用いる。具体的には、駆動および受信用の水晶振動子の試料を接着して水晶振動子の中心部のみをワイヤーで支持するが、Mixing Chamberとの熱接触のため^3Heガスを試料容器に導入する必要がある。^3Heガス注入のため、^3Heガスボンベを購入しアダプターを作成した。試料となるPb希薄合金単結晶の作成もすでに行い、1.6K以上の予備的測定から、転位と不純物原子の相互作用が、超伝導、常伝導状態にかかわらず、基本的にはこの温度までは熱活性過程に支配されていることが確認された。従って、今後0.1Kに至る測定を行ってトンネル過程へのクロスオーバーを観測する予定である。上記に加えて、当研究者はイリノイ大学物理学科のGranato教授グループとの共同研究の結果としてAl中の転位のトンネル効果を示す確かな結果を得ている。すなわち超伝導状態において0.5K以下でADIFの温度依存が消失している結果を得たのである。常伝導状態におけるADIFについては、最近精密な測定に成功し、0.7K付近から熱活性過程の予測に比べ温度依存が小さくなることがわかり、現在イリノイ大学のグループと解析を続けている。その成果は第52回物理学会年会および重点領域研究「多自由度系としての原子集団及び原子のトンネル現象」公開シンポジウムで発表した。
高校改革モデル形成のための総合選択制高校の教育経営学的・事例的研究

本研究は、高校改革の有力なモデルと考えられる総合選択制高校を現状評価し、その構成原理の可能性を確かめ、これを手がかりとして高校改革モデルを構成するための基礎的考察を行うことが課題である。1総合選択制高校は、(1)準上位校としての地位を確保していること、(2)職業高校再生のモデルを提示したこと、(3)教育の個性化のための多様な取り組みを行っている点で評価できる。(4)生徒および教師は、総じて肯定的な学校評価を行っており、(3)と相乗して教育効果を上げていると考えられる。2総合選択制高校の構成原理のうち、(1)普通教育と職業教育の総合化,(2)大幅な選択制の導入は、基本的に普及徹底する方向で深めていくべきである。しかし、高校改革モデルを構成していく前提として、次の点がふまえられる必要がある。(1)学歴社会を基盤とした偏差値による高校間格差体系を打破できる新しい理念の提示が不可欠であること、(2)高校の準義務化状況のなかで、多様な生徒の能力・適性・進路に対応できる柔軟な学校像であること、である。3.高校改革モデルの基本構成(案)は、基本・分化モデルとする。すなわち、最低限の共通性はしっかり維持しながら、それ以外は思い切って多様化する。高校は、基本的には青年期教育の場として組み換える。知的活動を核としながらも、参加と体験活動を含む多様な活動を行う場とする。そして、(1)普通教育と職業教育の総合化を図るために、職業教育の積極的位置づけと進路指導の充実を図る。(2)最低限の共通必修とともに選択制を徹底させることを基本として、8要素からなる高校改革モデルを構成した。4高校教育改革の戦略として、この高校改革の基本、分化モデルに沿う限り、各学校が主体的に内容構成していく自律性の保障を上げた。本研究は、高校改革の有力なモデルとし考えられる総合選択制高校を現状評価するとともに、その構成原理の可能性を確かめ、これを軸に高校改革モデルを構築しようとするものである。代表的事例校3校を中心とする現地調査を継続的に行った結果、次の知見を得ることができた。1.事例校3校は、(1)普通科総合選択型、(2)職業学科総合型、(3)普通科・職業科総合型と編成形態が異なり、入学者の学力、進路などにも違いがみられる。けれども、各校とも厳しい学校格差体系のなかで上位校に近い中堅校としての位置をしめており、生徒及び教師は総じて肯定的な学校評価を行っており、多方面にわたる教育活動が相乗して教育効果を上げている。2.この現状評価からして、総合選択制高校の構成原理のうち、(1)特色ある多種の学科・類型・学系の設置と相互乗り入れ、(2)大幅な選択制、特に自由選択制の導入、(3)普通教育と職業教育の総合化は基本的に普及徹底する方向で深められる必要がある。3.総合選択制高校の理念・目標としての教育の多様化・個性化派、従来の高校と比べれば格段に改善されている。けれども、生徒の学科・類型・学系選択が進学準備教育の効率化に矮小化される傾向が、岡山県では顕著にみられる。この点は、高校の教育の目的原理としての(1)全人教育、(2)進学準備教育、(3)職業教育・専門教育・の関係構造を理論的に解明するなかで、あり得る高校像を追求していくべきである。4.代表的事例校の現状評価の方法として、本研究では各高校のインプット-アウトプット関係を中心に考察を進めてきた。

これに加えて、各高校のスル-プットを時系列的追跡研究が可能となれば、さらに精緻な研究が可能となる。今後の課題である。本研究は、総合選択制高校の構想と取り組みを手がかりとして、高校改革モデルを構成するための基礎的作業を行うことを目的としている。1総合選択制高校は、(1)準上位校ないしそれに準ずる中堅校としての地位を確保していること、(2)職業高校再生のモデルを提示したこと、(3)教育の個性化のための多様な取り組みを行っている点で評価できる。しかし、高校生急減期における公私競合状況のなかで、高校教育全体は私学を中心に受験教育へ傾斜しつつある。教育の多様化・個性化をめざす総合選択制高校の存在意義が、今後厳しく問われてくる.2高校改革モデルを構成する基礎作業として、「学校改善とキ-パ-スン」に関する質問紙調査を実施した。これは4府県の学年主任1800人を対象に郵送法によって行い、410(22.8%)の回答を得た.調査結果の要点は次のようである。(1)高校教育改革の〓害要因は、学歴社会、高校間格差、偏差値選抜にある。(2)教師はかなりのストレスを感じているものが多く、それは教師間の指導観のギャップより生じている.(3)高校像として総合選択制の理念と取り組みを条件つきで肯定するものが多い.(4)学校改善の先導役であるキ-パ-スンは、校内人事では一応適切に配置されているが、校長との連携は弱く学校改善のネックとなっている.3以上をふまえて、高校改革モデルを次のように構成した。(1)高校は基本的には青年期教育の場として組み換える。知的活動を核にしながらも参加と体験を含んだ多様な活動を行う場とする。(2)普通教育と職業教育の総合化を図る方向で高校の基本モデルを構成する.(3)選択制の徹底を図る方向で分化モデルを構成する。この基本的視点に立って8点にわたる高校改革モデルを提起した.4高校教育改革の戦略として、(1)教育行政における管理統制的発想の転換、(2)教育行政の主体性確保、(3)各学校の自主性への委任を上げた。
高所作業中の身体動揺と認知ギャップによる転落リスク評価

本研究は、労働現場において高所作業中に転落する災害を防止するため、作業中に受ける反力や外力の大きさと、知覚のギャップについて検討することを目的としている。前年度は徒手による壁面の水平押し込み作業の分析を行い、知覚力の大きさは実際の発揮力より過小評価されることを示した。今年度は、同実験のデータに基づいて、押し込み力の力知覚率(知覚力÷発揮力)の評価と、押し込み位置を加味した力知覚率の推定式の構築を行った。はじめに力知覚率は、押し込み部の高さから強く影響を受け、膝程度の高さでは知覚率が0.6を下回るなど大きく過小評価されることがわかった。このことから脚立などの上でしゃがみながら押し込み作業を行った場合、発揮力を正しく知覚できないことが想定され、予想以上の反力によって用具が倒れるなどの転落リスクが高まる可能性が示唆された。次に知覚率の推定式として、ロボットの歩行制御等において作用外力の目標点として用いられるZero Moment Point(ZMP)を求める力学モデルを用いて、外力の有無によるZMPの変化量と力知覚率の関係について調査した。その結果、ZMP変化量は発揮力や関節モーメントよりも知覚力を精度良く推定しており、その推定式は押し込み位置による力知覚率の変化によく適合していた。その他に、工具使用時の反動に対する分析を行うため、建設業等で用いられる高圧釘打ち機を対象とし、壁面への釘打ち作業の実験を行った。釘打ちによって反動を受けた際の手部および体幹の挙動、床反力等を測定しており、現在は動的な姿勢安定性の評価や主観的な不安定さとの関係について分析を進めている。水平押し込み作業の分析に基づいて、発揮力と知覚力の関係から転落リスクの高い作業条件を指摘し、力知覚率の推定式を構築した。これらの成果は投稿論文として公表予定である。また、反動工具を使用した条件での実験も実施できている。以上から当所の計画どおり、順調に進展している。今後は平成30年度に実施した釘打ち機使用時の反動データの解析を行う。水平押し込み作業の分析で用いた評価指標が同様に適用できるかの確認と、反動に対する主観的な感覚にズレがあるかを確認する。必要に応じて評価関数の拡張または修正を行う。また、時間的に余裕があれば、手で水平力を発揮する際に手元が動いて姿勢が不安定になる状況下での姿勢の測定を行う。最終的に、力を発揮する作業におけるリスクが作業環境によってどのように変化するか整理し、作業現場の安全性向上に資するガイドラインや規則等の提案について検討する。本研究は、労働現場において高所作業中に転落する災害を防止するため、姿勢安定性と主観的な知覚・認知のギャップについて検証することを目的としている。作業中には手や工具で発揮した力が反作用により人体に作用する。その際、作業者が脚立や仮設足場などに立っていると、外力が人体を通じて用具にも作用するため、人体と足場双方のバランスを同時に保ちながら力を発揮する必要がある。発揮力に対する主観的な知覚や、転倒・転落の危険性に対する認知の正しさを評価し、現実の発揮力やリスクとの間にギャップがあるとすれば、その作業条件を明らかにすることが必要となる。本年度は、はじめに狭い足場上での立位姿勢について、倒立振子モデルに基づいた姿勢安定性の評価を行い、荷物保持や上向き姿勢などの作業関連性因子が姿勢安定性指標に与える影響について評価した。その結果、足場幅が狭く作業が複雑になるほど身体動揺が非線形的に大きくなることが明らかとなり、姿勢安定性の指標として床反力作用点の位置及び速度の二つが適切であることを確認した。この結果を踏まえ、体に外力が作用する場合の実験デザインについて検討した。外力の時間特性と予測可能性が姿勢安定性に影響すると考え、今年度は基本的な徒手による壁面等への水平押し作業を評価対象とした。検証実験は被験者11名を対象とし、立ち位置や作業点位置を変えた際の最大押し力と作業姿勢、主観的な発揮力の大きさを計測した。主観評定は、基準条件と比較しながら作業の前後で発揮力の大きさを予測するプロトコールにより記録し、心理量と物理量のべき乗則を仮定して分析した。実験結果より、力知覚は実際の発揮力との相関が高くなく、足関節にかかる発揮トルクなどの指標と相関が高いことが示された。また知覚量と発揮力の差として過大評価度を算出したところ、作業点高さが低い箇所ほど過小評価が大きくなる傾向が明らかとなった。徒手による水平押し力の発揮において、立ち位置および作業点位置を変えて最大押し力変化を計測し、体重心と床反力作用点位置、作業姿勢などから姿勢安定性への影響について評価した。また、発揮力の知覚について主観評価に基づいて調査し、発揮力を説明する指標の選定と、条件ごとに過大評価度を算出した。上記のように、当初の計画通り進捗している。

はじめに力知覚率は、押し込み部の高さから強く影響を受け、膝程度の高さでは知覚率が0.6を下回るなど大きく過小評価されることがわかった。このことから脚立などの上でしゃがみながら押し込み作業を行った場合、発揮力を正しく知覚できないことが想定され、予想以上の反力によって用具が倒れるなどの転落リスクが高まる可能性が示唆された。次に知覚率の推定式として、ロボットの歩行制御等において作用外力の目標点として用いられるZero Moment Point(ZMP)を求める力学モデルを用いて、外力の有無によるZMPの変化量と力知覚率の関係について調査した。その結果、ZMP変化量は発揮力や関節モーメントよりも知覚力を精度良く推定しており、その推定式は押し込み位置による力知覚率の変化によく適合していた。その他に、工具使用時の反動に対する分析を行うため、建設業等で用いられる高圧釘打ち機を対象とし、壁面への釘打ち作業の実験を行った。釘打ちによって反動を受けた際の手部および体幹の挙動、床反力等を測定しており、現在は動的な姿勢安定性の評価や主観的な不安定さとの関係について分析を進めている。水平押し込み作業の分析に基づいて、発揮力と知覚力の関係から転落リスクの高い作業条件を指摘し、力知覚率の推定式を構築した。これらの成果は投稿論文として公表予定である。また、反動工具を使用した条件での実験も実施できている。以上から当所の計画どおり、順調に進展している。建設業等に用いられる複数の工具類を対象に、反動や反力の性質を明らかにする。具体的には、金づちの振り下ろし、釘打ち機などの反動工具、レンチ等によるボルト締結作業を対象とし、それぞれ外力信号について時間・周波数特性を評価する。その後、人体に対する影響を検討するため被験者実験を行い、操作姿勢等の運動学的データおよび体重心や床反力作用点などの安定性指標の動的特性を評価する。また外力の大きさや姿勢安定性への影響について作業の前後で主観調査を記録し、物理指標との関係を定量化する。今後は平成30年度に実施した釘打ち機使用時の反動データの解析を行う。水平押し込み作業の分析で用いた評価指標が同様に適用できるかの確認と、反動に対する主観的な感覚にズレがあるかを確認する。必要に応じて評価関数の拡張または修正を行う。また、時間的に余裕があれば、手で水平力を発揮する際に手元が動いて姿勢が不安定になる状況下での姿勢の測定を行う。最終的に、力を発揮する作業におけるリスクが作業環境によってどのように変化するか整理し、作業現場の安全性向上に資するガイドラインや規則等の提案について検討する。調査等に係る旅費が不要となったため次年度使用額が生じた。平成30年度に当該年度旅費と合わせて使用予定である。実験の被験者および実験補助者のための謝金が不要となり当該年度の使用額が予定を下回った。次年度に同様の謝金として使用する予定である。
界面活性剤溶液の境界層流れ中のヘアピン渦に関する研究

界面活性剤の微量添加による流動抵抗減少のメカニズムを明らかにするための一つのアプローチとして,平板上層流境界層中に連続的または単一のヘアピン渦を生成し,作動流体が水の場合と界面活性剤水溶液の場合とでヘアピン渦の挙動がどのように異なるかを調べた.得られた主な結果は以下の通りである.[連続的なヘアピン渦の場合](1)ヘアピン渦発生周波数は,水の場合と比較して界面活性剤水溶液のほうが小さい.(2)界面活性剤水溶液の流れ出は,ヘアピン渦のキンク並びに2次渦が生じ難い.(3)水の流れでは,下流において流れ方向スロットからの流体噴出による低速ストリークの他にも低速ストリークと2次渦が表れているが,界面活性剤水溶液流れにおいては見られない.(4)ヘアピン渦頭部の局所移動速度の主流速度との比は,界面活性剤水溶液流れのほうが遅い.(5)ヘアピン渦首部の勾配は,水のほうが大き.[単一ヘアピン渦の場合](1)単一ヘアピン渦を界面活性剤水溶液中層流境界層内で発生させるためには,主流速度が同じであれば,水中の場合より大きい噴出速度かつ小さい噴出体積,すなわち,速く,短い噴出が必要である.(2)界面活性剤水溶液中のヘアピン渦は,せん断速度が増加するとSISにより粘度が急増するため発展しにくい.(3)単一ヘアピン渦は,限られた条件下でのみ発生する.界面活性剤の微量添加による流動抵抗減少のメカニズムを明らかにするための一つのアプローチとして,平板上層流境界層中に連続的または単一のヘアピン渦を生成し,作動流体が水の場合と界面活性剤水溶液の場合とでヘアピン渦の挙動がどのように異なるかを調べた.得られた主な結果は以下の通りである.[連続的なヘアピン渦の場合](1)ヘアピン渦発生周波数は,水の場合と比較して界面活性剤水溶液のほうが小さい.(2)界面活性剤水溶液の流れ出は,ヘアピン渦のキンク並びに2次渦が生じ難い.(3)水の流れでは,下流において流れ方向スロットからの流体噴出による低速ストリークの他にも低速ストリークと2次渦が表れているが,界面活性剤水溶液流れにおいては見られない.(4)ヘアピン渦頭部の局所移動速度の主流速度との比は,界面活性剤水溶液流れのほうが遅い.(5)ヘアピン渦首部の勾配は,水のほうが大き.[単一ヘアピン渦の場合](1)単一ヘアピン渦を界面活性剤水溶液中層流境界層内で発生させるためには,主流速度が同じであれば,水中の場合より大きい噴出速度かつ小さい噴出体積,すなわち,速く,短い噴出が必要である.(2)界面活性剤水溶液中のヘアピン渦は,せん断速度が増加するとSISにより粘度が急増するため発展しにくい.(3)単一ヘアピン渦は,限られた条件下でのみ発生する.界面活性剤の微量添加による流動抵抗減少のメカニズムを明らかにするための一つのアプローチとして,平板上層流境界層中に人工的にヘアピン渦を生成し,作動流体が水の場合と界面活性剤水溶液の場合とでヘアピン渦の挙動がどのように異なるかを調べた.本年度は実験装置の設計製作,流れの可視化観測システムの構築を完了し,ヘアピン渦の挙動解析をある程度行うことができた.これまでに得られた主な知見は以下の通りである.1.ヘアピン渦の発生周波数は界面活性剤水溶液中では小さくなる.2.水流中ではヘアピン渦の首部から脚部にかけて上流側の部分が下流側の部分よりも壁から離れてキンクを形成する現象が見られるのに対して,界面活性剤水溶液中ではそのようなキンクは形成されず,またオリジナル渦の間に2次渦が発生することもない.3.人工的に生成した1本の低速ストリークは,水流中ではある程度下流において3本に増加するとともにそれに付随した2次渦の発生が見られるが,界面活性剤水溶液中では下流においても低速ストリークは1本のままであり2次渦の発生も認められない.4.オリジナルヘアピン渦の首部が壁面に対してなす角度は水流中の方が大きく,界面活性剤水溶液中では最大45°程度である.5.ヘアピン渦頭部の対流速度と境界層外主流速度の比は,界面活性剤水溶液の場合の方がかなり小さい.6.以上の実験結果を総合して,界面活性剤水溶液中ではヘアピン渦の強度が水流中のものに比べてかなり小さいことが結論でき,その原因として前者の伸張粘度がきわめて大きいことが考えられる.平成6年度は,平板上の層流境界層流れ中にスリットを通して流体を連続的に噴出し,ヘアピン渦を連続的に生成し,界面活性剤水溶液中におけるヘアピン渦の挙動が水流中におけるものとどのように異なるかを明らかにした.しかし,そこでは複数の渦がお互いに相互干渉しているため,渦の運動解析が容易ではないことが痛感された.よって本年度は、渦の運動解析が単純に行えるように,平板上の層流境界層中にスリットを通して短時間流体を注入することにより単一のヘアピン渦を生成できる実験装置を設計・製作し,これを用いて界面活性剤水溶液中での単一ヘアピン渦の挙動が水中に比べてどのように異なるかを調べた.得られた結果は以下の通りである.1.界面活性剤水溶液中に単一ヘアピン渦を生成する為には,主流速度が同一の場合,スリットから噴出させるジェットを水中の場合に比べて,より大きな噴出速度,より少ない噴出体積とする必要がある.すなわち,より速く,より短時間の噴出が要求される.2.界面活性剤水溶液中のヘアピン渦は,せん断速度が増加すると(SISによる)

溶液の粘度急増のために発達が抑制される.3.ヘアピン渦の首部の壁面に対する傾き角は,水中に比べて界面活性剤水溶液中において小さい.4.水中の場合には,ヘアピン渦の発達により,2次渦,従属渦,複数の低速ストリーク,乱流スポットなどの発生が観察されるが,界面活性剤水溶液中では下流においてヘアピン渦は減衰消滅する.5.今後の課題としては,粘弾性的性質の特に弱いものから強いものまで,種々の界面活性剤水溶液を作動流体に使用して,粘弾性的性質の変化によるヘアピン渦の挙動の相違をより明確にしてゆくことである.
「和様」をめぐる実証的研究―模倣と変容の位相―

本研究は絵画の「和様化」という言説について、絹本仏画を中心に技法・材料と装飾、空間表現の関連性からその具体像を明らかにすることを目的としている。その方法として、基底材(画絹)と色料の調査研究、作品調査、画像資料の収集・アーカイブ、サンプル制作を進めている。今年度は美術史研究者から提供を受けた平安時代の著色絵画のポジフィルムについてデジタルアーカイブを行なったほか、仁和寺所蔵の国宝孔雀明王像とその模写である仁和寺自性院源證筆孔雀明王像(安永8年[1779])の熟覧調査および撮影を行なった。源證筆孔雀明王像は三面六臂の宋本を不空訳「仏説大孔雀明王画像壇場儀軌」に依って図像を改変しているが、画面の大部分は宋代原本を透き写したとみられ、精緻な文様も原本に倣っている。これは翻せば色や形は同じでも絵具の使い方を比較すれば「写し」で再現しきれない部分に宋代彩色技法の特質が表れているということであり、日中における絹本著色仏画の展開の一端を示すものである。再現制作では中国の画論を参考に画絹の素地加工および描画実験を試み、長野県上伊那郡飯島町の勝山織物絹織研究所にて製糸・製織技術と描画との影響関係について意見交換を行なった。また、台湾故宮博物院「国宝再現」特展に参観し日本と中国における絹本著色技法の展開に関する多くの知見を得た。成果の一部については東京文化財研究所文化財情報資料部研究会にて「絹本著色技法の史的展開について仁和寺所蔵孔雀明王像をめぐる一考察」として研究発表を行なった。活字化するにあたっては、さらに内容を補強する追加の調査および実験の必要性が感じられたため、本来は本研究課題の最終年度にあたったが、期間延長を申請した。前年度に引き続き作品調査とサンプル制作、画像資料の収集、アーカイブを進めているが、画絹と絵具の使い方などを検証するためには印刷物の図版や低解像度の画像からでは情報が得られないことが多く、特にサンプル制作のために必要な作品についての情報が不足している。昨年までに行なってきたワークショップ、研究会によって材料・技法に関心のある研究者や学生らとの交流や、意見交換の機会も増えている。美術史や保存科学等、実際に画材を扱わない分野の専門家と各々の知識を共有する必要性をさらに感じているところであり、より実証的な成果を公表するため研究期間を延長して調査とサンプル制作を追加することとした。前年度までに蓄積してきた内容を総括する研究発表および論文公開の準備を進めている。当初の研究計画では、特に院政期仏画にみられる計算された同系色と補色の色彩対比によって空間を演出する独特の空間認識に力点を置いていたが、日本の仏画に多用される截金や裏箔といった平面性を強調する要素、水墨的表現とそぐわない要素については感覚的な問題のみならず日中の用絹法や絵具の使い方にも深く結びついていること明らかになってきた。このことは東アジアの絹本絵画技法に広く波及するより重要な問題と思われ、今後も表層的な画面の構成だけでなく、作品の再現制作などを通して技法史的観点からの研究を深め、研究会や論文等で公表していきたいと考えている。本研究ではこれまで美術史の分野で議論の続いている「和様」という言説の曖昧さについて、主に空間性の表出方法に力点を置き、実技を伴った検証を行うことによって日本仏画の特質を再定義することを目的としている。初年度にあたる平成27年度は作品の熟覧を中心に調査研究を進めた。特に中国のキジル石窟、クムトラ石窟、敦煌西千仏洞、敦煌莫高窟、敦煌楡林窟において特別窟を多数含めた石窟壁画を集中的に熟覧できたことは大きな成果であった。南北朝から唐、吐蕃、五代、宋、西夏、元の各年代に描かれた石窟を編年的に通覧し、技法や表現を発展的に捉えるとともに、民族間での志向性の振れ幅、あるいはクチャと敦煌での地域差について等、多くの知見を得た。日本の仏画において請来画の「和様化」がどのような美的感覚に立脚して行われたのかという本研究課題に照らし、そのほか、これまでに法隆寺所蔵孔雀明王像、永保寺所蔵千手観音像についても熟覧調査を行い、国内の展覧会等で研究に関連する作品が公開される際に見学するなど情報の蓄積に努めた。本研究では絵画実技の立場から素材、技法、視覚効果等の多角的な検証をおこなうことを課題としており、基底材や色材についての調査、サンプル実験を並行しておこなっている。また、本研究に密接に関わる個別的な事例として、川崎市内で新たに確認された地蔵菩薩画像について、図像の酷似する別本との関連を述べつつ請来画の受容と伝播の一端を研究論文として発表した。課題として定めていた中国における現地調査を実行できたため。初年度に引き続き、平安、鎌倉時代および同時期の東アジアで描かれた仏教絵画を中心に調査と資料収集を行った。具体的には、西大寺所蔵「十二天像」のうち6幅の熟覧調査が叶い、それにあわせて、今年度は平安前期絵画の既存のポジフィルムをデータベース化する作業を進めている。美術史では平安前期を唐様式直模の時代、中葉以降を和様化の時代とする理解が踏襲されているが、10世紀までの現存作例は僅かであり、1点1点も異なった作風で結びつきが見出し難い。

本研究課題は「和様」の定義が曖昧である現状に着目し、請来美術の影響関係を模写制作を通してより実証的に示すことを目的とするものであり、平安前期における造画、転写行為の実態を明らかにするために、9世紀の絹本著色仏画で12幅がまとまって現存する西大寺十二天像について、次年度以降、欠損や剥落、あるいは後世の補筆によってこれまで正確に把握できなかった部分を描き起こして可能な限り当該時期の絵画表現の復元的考察を試み、請来画の受容態度の一端を明らかにしていきたい。また、今年度、研究発表としてはワークショップ「絵画材料としての『藍』について」を開催し、「藍に関する諸問題ー絵画史の視点からー」と題した口頭発表を行った。本ワークショップでは他に松原亜実(研究協力者)による「藍の飴出し技法について」の報告が行われた。近年では古代絵画の光学的調査がさかんに行われているが、染料については存在が証明し難いため、推察の域に留まり、これまでに数々の模写事業で発表された復元模写では染料の使用が控えられる傾向にあった。しかし古代の文献史料に残る当時の人々の豊かな色彩感覚に照らせば顔料と染料を複雑に併用した絵画表現がとられていたと想像される。今回は藍に限った内容となったが、今後研究を進め、平安の造形感覚、色彩感覚を軸に技法・材料の問題を絡めた論文を執筆する予定である。調整に困難があり予定していた作品の熟覧調査が進んでいないため本研究は絵画の「和様化」という言説について、絹本仏画を中心に技法・材料と装飾、空間表現の関連性からその具体像を明らかにすることを目的としている。その方法として、基底材(絹)と色料の調査研究、作品調査、画像資料の収集・整理、サンプル実験制作を進めている。今年度は特に基底材と接着剤(膠)について調査と実験制作を行った。接着剤については昨年度から日本学術振興会特別研究員宇高健太郎氏の協力を得て、牛生皮、鹿角を原料とした膠を製作している。基底材については岐阜県各務原市苅周株式会社に取材し、現代の絹織がどのような工程で行われているかを知ることで、古代の絹との質の差、またそれが作画にどう影響するか考察した。また、特別に再現製作された古代絹を用いて、北宋・米フツ;『画史』、南宋・趙希鵠『洞天清録集』に記述される絹の素地加工を再現した。そのほか奈良国立博物館特別展「源信」、台湾故宮博物院特別展「國寶的形成ー書画精華特展」などを観覧して大きな知見を得た。研究発表としては6月24日共立女子大学において「絹本仏画の技法と表現」を科研基盤研究C「日本絵画の復元研究における復元根拠の再検討」との共催ワークショップ<復元研究と技法材料>のなかで発表した。また、6月26日川崎市教育委員会文化財ボランティア養成講座において「技法・材料からみた日本絵画」と題した講演で研究の一端を示した。現在は絵画の指向性を示すものとして絹本着色画の技法的展開に着目している。本研究課題の調査対象となる平安時代後期から鎌倉時代になると北宋後期、南宋の着色画とは制作工程、特に彩色の方法が大きく異なってくるためそれに呼応して自ずと表面上にあらわれる装飾などの細部の描写、仕上げ段階の表現にも差異が生じている。次年度、引き続き基底材の加工方法の検討とその作画実験を行い論文等で発表する予定である。希望していた調査が次年度行われることになり、画像収集も諸般の事情により進捗していないが、その分の予算を実験や取材に充当し研究全体としてはおおむね順調に進行している。本研究は絵画の「和様化」という言説について、絹本仏画を中心に技法・材料と装飾、空間表現の関連性からその具体像を明らかにすることを目的としている。
血管周囲脂肪組織の新たな知見：血管外側からの動脈硬化促進機序の分子生化学的解明

2018年度は6月に検体採取が終了し、8月ごろより順次検体である脂肪組織の中に発現している炎症性マーカーを測定してきている。一部の測定はまだ残存している。現在、約8割のデータが上がってきている状況であり、今後どのように解析していくかを勉強中である。これまでにほとんど全例がない実験であり、解析の方向性を学会や雑誌を通じて勉強している状況であり、解析に関しては方針が決まり次第開始する予定である。データの一部を提示する。冠動脈周囲、皮下、心房、内胸動脈周囲、胃大網動脈周囲、大動脈周囲の脂肪に含まれる炎症性サイトカインを測定した。動脈硬化を有する血管周囲の脂肪には有意に高い炎症性サイトカインの発現がみられることが傾向として分かったところである。データはほぼ出揃ったが、それらをどのように解析するのかは、全例がない実験であり勉強が足りていない。その勉強を次年度に行うことになる。学会や雑誌などを参考し、得られたデータの解析方法を検討していく2019年度はデータの解析を開始する。いくつかの結果がえられるはずであり、適宜学会発表を行っていく。それらを2020年度に論文としてまとめる。2018年度は主に測定を行っており、試薬など物品費がメインであった。2019年度は国内外の学会に出席予定であり、旅費などが増える可能性がある。
有限群と頂点作用素代数の様々な予想の解決に向けて

本研究では頂点作用素代数と呼ばれる無限個の演算を持つ代数系の対称性について扱う.その対称性にはモンスター群と呼ばれる非常に興味深い物も現れる.頂点作用素代数は無限次元なので対称性は非常に大きいと思われれるが,演算がたくさんあるので対称性に制約が付く.そのバランスがうまく取れるとモンスター群のような対称性が出現する.本研究では有限群の予想である「原田予想」の解決も目指しつつ有限群・頂点作用素代数の両面からこの仕組みを解明すべく研究を進める.本研究では頂点作用素代数と呼ばれる無限個の演算を持つ代数系の対称性について扱う.その対称性にはモンスター群と呼ばれる非常に興味深い物も現れる.頂点作用素代数は無限次元なので対称性は非常に大きいと思われれるが,演算がたくさんあるので対称性に制約が付く.そのバランスがうまく取れるとモンスター群のような対称性が出現する.本研究では有限群の予想である「原田予想」の解決も目指しつつ有限群・頂点作用素代数の両面からこの仕組みを解明すべく研究を進める.
プロスタグランジンD合成酵素による胎児及び新生児の中枢神経機能評価法

1.患者の同意の下、妊婦血中のプロスタグランジンD合成酵素(PGDS)濃度をELISA法により測定した。採血時の妊娠週数及び推定体重によるPGDS濃度標準曲線を作成した。2.患者の同意の下、羊水穿刺時に血液や胎便の混入していない羊水中のPGDS濃度をELISA法により測定し、採取時の妊娠週数及び推定体重によるPGDS濃度標準曲線を作成した。3.インフォームド・コンセントを得たうえで、分娩時に妊婦血及び臍帯動静脈血、また採取可能であれば血液や胎便の混入していない羊水を採取しPGDS濃度をELISA法により測定し比較検討した。臍帯動静脈血中のPGDS濃度と妊娠週数、出生体重、性によるPGDS濃度標準曲線を作成した。臍帯動静脈血中のPGDS濃度とアプガースコア、臍帯動静脈血ガス、胎児心拍モニタリング、新生児頭部の超音波所見を比較検討した。4.インフォームド・コンセントを得たうえで、新生児出生後の第一尿及び24時間尿を採取しPGDS濃度をELISA法により測定し在胎週数、出生体重、性別によるPGDS濃度標準曲線を作成した。5.インフォームド・コンセントを得たうえで、流産児、死産児、早期新生児死亡児及び中枢神経に疾患があり流死産や早期新生児死亡児となった症例の中枢神経におけるPGDSの発現を免疫組織染色法、in situ hybridization法、ノーザンブロット法及びウェスタンブロット法により検討中である。6.インフォームド・コンセントを得たうえで、妊婦血中、臍帯動静脈血中、羊水中、新生児尿中のPGDSの由来を検討するために、免疫組織染色法、in situ hybridization法、ノーザンブロット法及びウェスタンブロット法により、胎盤、絨毛膜、羊膜、臍帯血管内皮、妊娠子宮筋層及び脱落膜における発現を検討している。
外来患者の受診科決定支援時の病院職員の役割分担についてのコンセンサスモデルの構築

2次救急を有する病院における受診科決定支援を行う病院職員の役割について3つの調査を行った。調査1では、新患患者の診療科の決定までの流れと医療従事者による支援について、関東圏内の2病院におけるヒアリング調査の結果、新患患者の受診科決定支援には事務職、看護師、医師が関わっており、事務職は不安を抱えていることが明らかになった。調査2では、2次救急を有する東京都内241病院を対象に受診科決定支援に関する実態調査を行い、受診科決定を支援する病院職員の中では看護師が最も多いことが明らかになった。調査3では、受診科決定支援を行う看護師のコンピテンシーについてデルファイ調査を行い、重要項目が明らかになった。研究計画に従って、東京都内で2次救急を有する病院の外来患者の受診科決定に関する現状調査を行った。【研究の背景・意義】我が国の医療制度は、国民皆保険、フリーアクセスという点において独特であり、高度な医療をもって国民の高い健康水準を支えてきた。しかし、フリーアクセスは必ずしも的確な受診科を選択するライトアクセスにつながるとは限らず、結果として的確な受診科(二次救急外来を含む)にたどり着くまでの時間の遷延及びそのことに伴う症状の悪化、時間的ロス、医療財政の無駄遣いへとつながると考える。現在、多くの病院が入口付近に受診科決定支援を行う医療職(看護師である場合が多い)を配置している。受診科の選択は通常患者の希望に従って事務職が事務手続きをするが、患者自身が適切な判断を下せない場合や緊急性の高い疾患が疑われる場合には、問診を行い、適切な診療科(二次救急外来を含む)への受診案内および当該診療科との調整を行う医療職が必要としている医療機関がある。【方法】東京都内で二次救急を有する241病院を対象に受診科目決定支援者の有無、支援者の職種と選択理由、定式化の有無について実態調査を行った。【結果】回収率は,28.2%であった。回答した68病院中47病院において受診科決定支援者がおり、そのうち第一受診科目決定支援者(患者に最初に受診科目の決定の支援を行う者)で最も多い職種は看護師(55.3%)、次いで事務職で29%であった。第一受診科目決定支援者としての選任用件としては、事務職では「受付業務と並行して行うため」、看護師では「医学的知識」、外来部門への「スムースな連携」が多く挙げられた。【結論】受診科目決定支援に際して医療提供者側のシステム及び教育の整備が今後の課題である。受診科決定支援の現状調査は東京都内241病院を対象に行い、現状について把握することができたが、次の目標である受診科決定支援者の選任要件を明らかにする作業が途中である。受診科決定支援者に必要とされる要件抽出のため、以下の方法を用いて研究を進めた。1.受診科決定支援を行う看護師の能力に関する記述を文献の中から抽出した。文献検索エンジンとしてMendeleyを使用して文献検索を行った。triageをキーワードに過去5年間のJournalに絞り検索した結果、142文献がヒットした。2人の研究者がその142文献の抄録に目を通し、看護師の行うトリアージに関する文献37文献を抽出した。37文献を精読した結果、トリアージを行う看護師のコンピテンシーについて記述のある5文献が抽出された。今後、下記のヒアリング調査および前年度に行った実態調査の結果とともに、質問紙作成を行っていく予定である。コンピテンシーの概念整理には、松谷ら(2010)が明らかにした、看護実践能力の7要素の分類、及びその上位の主要能力構造を用いる予定である。松谷ら(2010)による看護実践能力は、1人々を理解する能力(知識の適用力、人間関係をつくる力)、2人々中心のケアを実践する力(看護ケア力、倫理的実践力、専門職間連携力)、および看護の質を改善する力(専門職能開発力及び質の保証実行力)である。2.ヒアリング調査:受診科決定支援に携わった経験のある、外来看護管理者2名と事務職1名にヒアリングを行った。ヒアリング項目は、バックグランドデータ、受診科目決定支援の現状、事務職が行う受診科決定支援として妥当と思われる範囲と難渋したケース、看護師が行う受診科決定支援として妥当と思われる範囲と難渋したケース、受診科決定支援に関する自由意見、について半構成質問紙をもとにヒアリングを行った。引用文献:松谷美和子、三浦友理子、平林優子、住居由美、卯ノ木健、大隅香、他8名.(2010)看護実践能力:概念、構造、および評価.聖路加看護学会誌.Vol.14.No.2.当初の計画では、受診科決定支援時の病院職員の役割分担についてのコンセンサスモデル構築をデルファイ法による意見収斂をもとに行う計画であったが、エキスパートパネルの選出に難渋し、妥当性の確保が難しいという結論に至り、研究計画変更を余儀なくされたため、計画通りに進まず、遅れている。【概要】受診科決定支援を行う看護師に必要なコンピテンシーについて、モディファイド・デルファイ法を用いて専門家集団(エキスパートパネル)による意見収斂を行い明らかにした。本研究では、受診科決定支援を行う看護師のコンピテンシーについて見識のあるエキスパートパネル85名(選定基準については後述)を対象に、3回にわたり80項目(2回目及び3回目はエキスパートパネルより追加された84項目)の項目毎に7段階のリッカート尺度(全く重要でない非常に重要)を付し、質問紙調査を繰り返した。

2回目・3回目調査は、それぞれ1回目・2回目の調査結果(匿名化された集計結果)を付した質問紙の送付を行った。【結果】3回の調査の結果、84項目の中央値の傾向は、1)1項目(受診科決定支援の経過や結果などについて統計をとることができる)のみ7段階中4(どちらともいえない)であった、2)全項目において7段階中7(非常に重要である)の項目はなかった、3)7段階中6に中央値のある項目は、トリアージに関する項目7項目中4項目。フィジカルアセスメントに関する項目19項目中2項目。院内システムに関する項目6項目中1項目。院外システムに関する項目3項目中0項目。感染管理に関する項目1項目中1項目。自己防衛に関する項目1項目中1項目。患者教育に関する項目1項目中0項目。Iー2人間関係をつくる(コミュニケーション)力10項目中、6項目、看護ケア力19項目中、3項目。専門職間連携力10項目中4項目、質の保証実行力7項目中、0項目であった。【考察】本調査により受診科決定支援を行う看護師のコンピテンシーに関する84項目中83項目において、重要であることが確認された。これまで、本件について明らかにした調査はなく本調査により明らかにした意義は大きく、今後の看護ケアにおける質の保証、教育などへの応用が望まれる。2次救急を有する病院における受診科決定支援を行う病院職員の役割について3つの調査を行った。調査1では、新患患者の診療科の決定までの流れと医療従事者による支援について、関東圏内の2病院におけるヒアリング調査の結果、新患患者の受診科決定支援には事務職、看護師、医師が関わっており、事務職は不安を抱えていることが明らかになった。調査2では、2次救急を有する東京都内241病院を対象に受診科決定支援に関する実態調査を行い、受診科決定を支援する病院職員の中では看護師が最も多いことが明らかになった。調査3では、受診科決定支援を行う看護師のコンピテンシーについてデルファイ調査を行い、重要項目が明らかになった。今年度は、受診科決定支援者の選任要件を明らかにすべく半構成的質問法を用いてヒアリングを行う。本研究は、外来患者受診科決定支援時の病院職員の役割分担についてのコンセンサスモデルの開発を目的としたものであるが、エクスパートパネルの妥当性確保の難しさから、当初計画していたデルファイ法による目的達成を断念し、因子分析法を用いた方法論に変更を検討中である。新たな計画として前年度(H27年)の実態調査結果に基づき、受診科決定支援を行う機会が多い看護師について、そのコンピテンシーについてデルファイ法を用いて意見収斂する予定である。成人看護プライマリケア高度実践看護師平成27年度の計画したヒアリング及びアンケート調査による受診科決定支援者の選定要件の抽出を行うことができなかったため、平成28年度にその実施を行い、因子分析へとつなげる。平成28年度は研究計画に矛盾が生じたため、計画変更を行った。そのため、使用予定額が当初の計画より下回り、結果として次年度使用がが生じた。病院職員へのヒアリング、アンケート調査、因子分析のための謝金、データ入力、統計処理、アンケートのための調査郵送費、通信費、データ入力、統計処理に使用予定である。
精密設計された機能性表面によるマイクロ・バイオアナリシスデバイスの開発

本研究では、温度応答性高分子ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)とアクリル酸、ブチルメタクリレートの共重合体を精密重合法によってシリカ表面に高密度に修飾し、温度に応答して低分子薬剤・ペプチド・タンパク質などの生理活性物質を分析・分離するシステムの構築をおこなった。本研究では、精密重合法である原子移動ラジカル重合(ATRP)を用いて、表面に温度応答性高分子(ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)を修飾し、刺激に応答するインテリジェント表面を調製し、このインテリジェント表面とペプチド、タンパク質、細胞といった生体内物質との相互作用を利用して各種成分の分析をおこなうマイクロバイオアナリシスをおこなうデバイスの開発を目的としている。本年度は、アニオン性の官能基を有するアクリル酸(AAc)と温度応答性のIPAAmならびに疎水性モノマーであるブチルメタクリレート(BMA)およびtertブチルアクリルアミド(tBAAm)の共重合体であるP(IPAAm-co-AAc-co-BMA)およびP(IPAAm-co-AAc-co-tBAAm)を表面開始ATRPにより高密度に修飾した表面を調製し、塩基性の生体内物質との相互作用を解析した。基材としては、現在までに表面開始ATRPの検討が多数報告されているシリカビーズを用いた。塩基性の物質としてリゾチームを用いて相互作用を解析したところ低温では吸着しないが、高温では吸着を起こすことがわかった。これは、修飾している高分子の脱水和によるリゾチームとの疎水性相互作用に起因すると考えられる。また、この特性は溶液の塩濃度に依存しているため、表面の酸性とリゾチームの塩基性に起因する静電的な相互作用も複合的に働いていると考えられる。これにより、塩基性のペプチド、タンパク質との相互作用に起因する吸着・脱着を温度により制御可能であることが示された。今後は、この表面調製方法をポリジメチルシロキサン(PDMS)への修飾に応用することで、マイクロ流路などの微小分析システムの検討をおこなう。本研究では、精密重合法である原子移動ラジカル重合(ATRP)を用いて、表面に温度応答性高分子(ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)を修飾し、刺激に応答するインテリジェント表面を調製し、調製した表面とのペプチド、タンパク質などの生体内物質との相互作用を利用して各種成分の分析をおこなうバイオアナリシスデバイスの開発を目的としている。本年度は、昨年度に引き続きアニオン性の官能基を有するアクリル酸(AAc)と温度応答性のIPAAmならびに疎水性モノマーであるブチルメタクリレート(BMA)およびtertブチルアクリルアミド(tBAAm)の共重合体であるP(IPAAm-co-AAc-co-BMA)およびP(IPAAm-co-AAc-co-tBAAm)を表面開始ATRPにより高密度に修飾した表面を調製し、塩基性の生体内物質との相互作用を解析した。基材としては、現在までに表面開始ATRPの検討が多数報告されているシリカビーズの他に、高速分析を可能にするモノリスシリカを用いた。塩基性の物質とカテコールアミン、アンジオテンシン、リゾチームを用いて相互作用を解析したところカテコールアミン、アンジオテンシンは温度により保持時間が変化した。これは、温度によってコポリマーブラシ修飾表面の静電的性質、疎水的な性質が変化していることに起因することがわかった。またリゾチームに関しては、低温で非吸着、高温で吸着を起こすことがわかった。これにより、塩基性の低分子生理活性物質、ペプチド、タンパク質とインテリジェント表面との相互作用を温度により制御可能であることが示された。現在、小スケールで高速分離をおこなうモノリスシリカカラムにインテリジェント表面を設計することを行っており成果を学会・論文等で発表の予定である。
ヒトエリスロポエチンを利用した術前自己血貯血法の確立

本研究の大目的は、腎性貧血では有効性が認められたヒトエリスロポエチン(以下RーHuEPO)が、術前自己血貯血法の確立に寄与できるか検討することであった。小目的として次の5項目を検討した。即ち、1.rーHuEPOが正常な増血能をもつ患者の赤血球産生を高めるか?2.自己血採血後に必然的に生じる貧血を軽減するか?3.rーHuEPOが健康者の赤血球産成を高めるとしたら、実験的で有効な投与方法は何か?4.副作用があるか?5.自己血輸血を行う癌例全てに投与すべきか?であった。平成元年度の研究から、rーHuEPOは腎不全の患者のみならず、貧血のない患者の赤血球産生能を高め、採血後の貧血を軽減した。その効果は、投与量・投与回数依存性であり、又十分量の鉄剤の補充を必要とした。実際的な投与法については、投与量、投与回数、初回採血前の投与期間の3点から検討した。各群間の比率から最少の1回投与量は、200u/kgで、週2回以上の静脈内投与が必要であった。rーHuEPO投与開始後、710日で増血がみられるため、初回採血の1週前からの投与開始が必要であった。本研究では、腎性貧血症例でみられた高血圧、血栓症などの副作用は1例もなかった。しかし本薬剤は高価でありまた催奇形成の可能性を考慮し、投与すべき対象を検討した。本研究を行った2年間、rーHuEPOを使用せず術前貯血を行った症例で、採血後貧血からの回復を若年者と高令者で比較した。若年者は採血後の貧血からの回復がよくrーHuEPOを使用せずとも十分量を貯血し得たが、中高令者では採血後貧血からの回復が悪く、手術を延期した症例も多くみられた。以上よりrーHuEPOは、貯血後の貧血を改善し、術前貯血法の確立には有効な補助手段であることが判明したが、その投与は中高令者に限定すべきであるとの結論を得た。〔目的〕術前自己血貯血法には、自己血採血後の貧血という問題があり、必要量を貯血出来ず、他家血に依存する場合がある。近年、造血促進因子であるエリスロポエチンの遺伝子組み替え技術によりRECOMBINANT HUMAN BRY THROPOIETIN(以下rHuEPO)の大量生産が可能となり、腎性貧血患者での治療効果が認められている。そこで1.rHuEPOが採血後貧血を改善し、1回採血量を増加し、術前貯血法に有用であるか、2.rHuEPOのもつ赤血球産生能に鉄剤が必要かどうか検討した。1.臨床実験対象は25-69歳の股関節、側弯症予定手術患者。rHuEPOの1回投与量、投与回数により5群にわけ、rHuEPOを投与しなかった15例を対照群とした。〔結果〕(1)週2回以上投与の3群のみ、採血前の血中ヘモグロビン値は上昇し、採血開始後も初期値を維持出来た。(2)1回採血あたりの平均貯血量はrHuEPO投与群では対照群に比し有意な差があった。(3)血中ヘモグロビン値の増加、貧血回復率及び1回貯血量は投与量依存性であったが、1週間の投与量の等しい200V/kg週1回投与群と100V/kg週2回投与群では、採血後貧血からの回復も、1回採血量も100V/kg2回群が高く、rHuEPOの効果は回数依存性でもあった。(4)血液および血液生化学検査、rHuEPO投与時の血圧および全身状態には異常はなかった。1回100V/kg以上を週2回以上投与することにより、自己血採血後の貧血を改善しかつ1回貯血量を増加し、他家血輸血を回避する有力な補助手段の1つであると考えられた。2.動物実験200V/kg週2回投与のビ-グル犬を鉄剤併用群と併用しない場合の2群に分け、採血前の造血と採血後貧血からの回復を検討した。採血前の造血には、2群間には差はなかったが、鉄剤併用群が採血後貧血からの回復では高く、rHuEPO投与時には鉄剤が必須であることが明かとなった。

実際的な投与法については、投与量、投与回数、初回採血前の投与期間の3点から検討した。各群間の比率から最少の1回投与量は、200u/kgで、週2回以上の静脈内投与が必要であった。rーHuEPO投与開始後、710日で増血がみられるため、初回採血の1週前からの投与開始が必要であった。本研究では、腎性貧血症例でみられた高血圧、血栓症などの副作用は1例もなかった。しかし本薬剤は高価でありまた催奇形成の可能性を考慮し、投与すべき対象を検討した。本研究を行った2年間、rーHuEPOを使用せず術前貯血を行った症例で、採血後貧血からの回復を若年者と高令者で比較した。若年者は採血後の貧血からの回復がよくrーHuEPOを使用せずとも十分量を貯血し得たが、中高令者では採血後貧血からの回復が悪く、手術を延期した症例も多くみられた。以上よりrーHuEPOは、貯血後の貧血を改善し、術前貯血法の確立には有効な補助手段であることが判明したが、その投与は中高令者に限定すべきであるとの結論を得た。