hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無機質燃焼生成物によるガスタービン遮熱コーティングの損傷機構解明と防止策の検討

ガスタービンエンジンにおいてごく最近顕在化しつつある吸気や燃料に混入した微小な無機不純物(CMAS)による遮熱コーティング(TBCs)の損傷(CMAS損傷)に焦点を当て,耐CMAS特性を向上させた新規TBCsの開発ならびにCMAS損傷の防止策の確立を目的とし,基本的CMAS損傷発達挙動を調査するとともに,CMAS損傷を非破壊的に検出する手法を探求した.まず,提案CMAS損傷再現試験を介して,大気プラズマ溶射(APS)もしくは電子ビーム物理蒸着(EB-PVD)によって成膜したTBCs試験片における基本的CMAS損傷発達挙動を調査した.その結果,CMAS損傷は,トップコート気孔中へのCMASの浸入とCMAS/トップコート材の材料的反応を伴って進行し,トップコートの組織変化および相変態,熱成長酸化物(TGO)の成長の促進,さらには,トップコートのはく離を誘発することを明らかにした.一連の損傷発達速度はトップコートの成膜方法と成膜条件に強く依存した.特に,CMASの浸入速度,トップコートの組織変化領域の拡大速度およびTGOの成長速度はAPSトップコートよりもEB-PVDトップコートのほうが著しく速いことを実験的に示した.以上の知見をもとに,CMAS損傷を非破壊的かつ簡便に評価する手法を検討した.その結果,LCRメーターを用いてTBCs試験片の静電容量を測定することにより,CMASの浸入とそれに伴う内部はく離き裂の検出が可能であることを実験的に示した.また,一連の静電容量変化は,コンデンサモデルを用いた解析的検討によって電気工学的にも合理的であることを示した.このモデルによれば,予めTBCs部材の静電容量を測定しておくことで,CMAS損傷を定量的に非破壊測定できることも示した.以上の成果は,CMAS損傷の防止・軽減技術の確立に向けて重要な指標を与えるものと期待される.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢期の意思決定バイアスの解明と自律に向けた生涯学習プログラムの開発

本研究は,高齢者の多くが直面する重大な意思決定場面(治療選択等)においてみられる高齢者の意思決定バイアスの特徴を明らかにし,高齢者に適した意思決定の支援方法を明確にすることを目的とした。一連の実験の結果,高齢期の意思決定バイアスの特徴として,ネガティブな情報よりもポジティブな情報を重視すること,将来の利益よりも,現在の利益を重視すること,これら無意識的・自動的に生じる認知バイアスを意図的に調整することが難しいことが示されました。一方で,高齢者はポジティブな情報を重視し,若年者のようにネガティブな情報の影響を受けることが少ないため,損失回避による非合理な選択は減少することも示された。本研究は,高齢者の意思決定バイアスの特徴を明らかにし,高齢者に適した意思決定の支援方法を明確にすることで,最終的には,高齢期の自律を目標とした「選び方を選ぶ」生涯学習プログラムを開発し展開することを目的としている。H27年度は先行研究からから予測される高齢期の特徴的な意思決定バイアス(合理的な意思決定を妨げる選択の偏り)のなかでも,アンカリング効果とフレーミング効果に着目し,高齢者においてもこれらのバイアスがみられるか検討した。アンカリング効果とは,ある対象の数値を推定する際に,その前に提示された数(アンカー)を基準にしてしまう現象である。本研究では,1)年齢によってアンカリング効果の強さは異なるのか,2)アンカリング効果の抑制に年齢の影響はみられるのか,を検証することを目的とした。高齢者40名,若年者40名を対象とし実験をおこなった。実験の結果,高齢者は若年者よりもアンカリング効果が強くみられること,さらに,高齢者はアンカリング効果についての説明と注意がなされても,アンカリング効果を抑制できないことが明らかとなった。フレーミング効果とは,客観的には全く同じ内容を伝える言葉であっても,メッセージの示し方によって行動選択が大きく変わる現象のことをいう。本研究では,健康行動を促すパンフレットを使用し,健康行動への関心や動機付けにおけるフレーミング効果に年齢が及ぼす影響を検討することを目的とし,20歳代から70歳代までの男女計1248名を対象とした。結果,健康行動への動機付けへのフレーミング効果に年齢の影響はみられなかった。一方で,高齢者はネガティブなフレームで表記された内容よりもポジティブなフレームで表記された内容をよく記憶していた。これらの研究は,意思決定バイアスが若年者と同等あるいはそれ以上に顕著にみられることを示唆している。当初はH28年度以降と考えていた成果の学術雑誌への掲載を初年度におこなうことができたため。本研究は,高齢者の意思決定バイアスの特徴を明らかにし,高齢者に適した意思決定の支援方法を明確にすることで,最終的には高齢期の自律を目標とした「選び方を選ぶ」生涯学習プログラムを開発し展開することを目的としている。昨年度はアンカリング効果,フレーミング効果,サンクコストファラシー,といった意思決定や判断においてみられるバイアスに加齢が及ぼす影響を検討した。本年度は時間選好について若年者と大学生の比較をおこなった。時間選好とは,すぐに得ることができる結果と将来に得ることができる結果を比較して選択を行う際に,将来に得られる結果の価値を割り引いて考えてしまう現象である。実験の結果,高齢者は先にある大きな利益よりも,すぐに獲得できる小さな利益を選択し、損失に関しては先延ばしにすることで目先の小さな損を避け,将来に大きな損失を残す選択をする傾向にあることが示された。また,日常生活場面での高齢期の意思決定として認知症患者の家族の代理意思決定に着目し,家族の後悔についてインタビュー調査をおこなった。その結果,代理意思決定場面で後悔を引き起こしやすい特徴として,長期介護の中で,複数回意思決定のタイミングがあり,考慮すべき要因の変化に伴い最適な結論が変わることが挙げられた。後悔しない選択において重要な点は,一人で抱え込まない,決めることから逃げない,患者と家族の両方を主役と考える,多様な視点から論理的に考える,その時の最善の決め方をしたことを確認する,ことの5点にまとめられた。当初の計画通り実験,調査を実施できている。また,研究成果について7件の国際学会,2件の国内学会での発表を行い,国際学術雑誌へ2件の論文の投稿を準備中である。本年度は高齢期の意思決定バイアスの特徴を明らかにするために以下の3つの研究を実施するとともに,高齢期の自律支援を目的としたプログラムの開発をおこなった。1.後悔に選択の自信及び加齢が及ぼす影響:後悔とは,選択した行動とは別の行動を選択していれば,よりよい結果が得られたことを知ったときに生じるネガティブな感情である(Zeelenberg et al., 1998)。サクセスフルエイジングにおいて高齢期に後悔を抱かないことが重要であることが指摘されている。大学生40名,高齢者40名を対象とした心理実験を実施した結果,数ある選択肢の中から最終的に一つを選択しなければならない状況では,自信や時間制限などの要因は後悔の程度に影響を与えないことが明らかになった。2.道徳的ジレンマ状況における人間の判断に人工知能の判断が及ぼす影響:トロッコ問題・歩道橋問題に代表される道徳的ジレンマ状況における人々の判断が人工知能の判断の影響を受けるのかを明らかにすることを目的とした。20歳から79歳までの936名を対象とし検討した結果,トロッコ問題において自分の判断が人工知能の判断の影響を受けることが示された。

また,功利主義的な判断を評価する人ほど人工知能の判断の影響を受けやすいという結果が得られた。3.加齢が損失回避に及ぼす影響:得よりも損失を過大評価してしまい,より損失の小さい選択肢が選ばれる傾向がある。これを損失回避という(Kahneman & Tversky, 1991)。本研究では,加齢が損失回避に及ぼす影響を検討することを目的とした。大学生40名,高齢者40名を対象とした心理実験を実施した結果,損失回避回数に年齢群間の差はみられなかった。また,損失回避と認知機能には関連性がみられず,認知機能の低下が損失回避に影響しないことが示唆された。本研究は,高齢者の多くが直面する重大な意思決定場面(治療選択等)においてみられる高齢者の意思決定バイアスの特徴を明らかにし,高齢者に適した意思決定の支援方法を明確にすることを目的とした。一連の実験の結果,高齢期の意思決定バイアスの特徴として,ネガティブな情報よりもポジティブな情報を重視すること,将来の利益よりも,現在の利益を重視すること,これら無意識的・自動的に生じる認知バイアスを意図的に調整することが難しいことが示されました。一方で,高齢者はポジティブな情報を重視し,若年者のようにネガティブな情報の影響を受けることが少ないため,損失回避による非合理な選択は減少することも示された。初年次である本年度は順調に研究を推進し,成果を公表することができた。H28年度以降も当初の計画とおりに研究を推進する。H27年度,H28年度と当初の計画通り研究は推進しており,最終年度となるH29年度はこれまでの研究結果の公表を中心に進める。認知科学共同研究者である塩崎氏が産休のためH27年度8月まで研究を実施できない状況であった。そのため,当初の計画とおりに予算を執行することができなかった。H28年度に予定していた国際学術会議での研究成果報告をH29年度に開催される国際学術会議に変更したため。繰越額は,十分なサンプルサイズを有した信頼性の高い研究を実施するために, H28年度の実験・調査の経費にあてる。
ノンコーディングRNA病原体"ウイロイド"の自律複製能と病原性発現の分子機構

ノンコーディングRNA病原体"ウイロイド"の自己複製能と病原性をRNAサイレンシングの観点から解析した。ウイロイド感染植物に誘導されるウイロイドを標的とするRNAサイレンシングにより、ウイロイド分子は少なくとも5箇所のホットスポットが標的となり分解され、多様なウイロイド特異的small RNAが宿主細胞内に蓄積することを明らかにした。ウイロイドは想像以上に複雑な機構でRNAサイレンシングの標的になっていると考えられるRNA配列の類似性を基に2次構造を予測する新しいプログラムを開発し、RNAの自己複製と分子構造の関連性を解析するための基盤を構築した。(A)ウイロイド感染により宿主植物に誘導されるRNAサイレンシングと病原性の関係"ウイロイド感染植物では発病に伴いCHS発現量が特異的に低下する。CHS転写量が低下したPSTVd感染トマトのPSTVd特異的siRNAとCHS特異的siRNAの生成量を分析した。その結果、多量のPSTVd特異的siRNAが蓄積するにもかかわらずCHS特異的siRNA蓄積量の増加は全く確認されなかった。即ち、PSTVdを標的とするRNAサイレンシングがCHS転写物を直接転写後分解することでその転写量を低下させている可能性は否定された。PSTVd特異的siRNAの経時的蓄積パターンの詳細な分析を行ない、感染時期に依存した特微的な蓄積パターンを明らかにした。即ちウイロイドが宿主細胞に侵入後、細胞質を経由して核で増殖し、再び細胞質を経由して隣接細胞に侵入するまでの間に、核あるいは細胞質に存在する複数のDICERにより切断されている可能性が示唆された。現在、PSTVd特異的siRNAのシークエンス解析を進めている。(B)自律複製能を生み出す分子構造のバイオインフォマティクス解析と実験的検証RNA配列用高精度マルチプルアライメントWebシステムの開発2本のRNAに共通な2次構造とペアワイズアライメントを同時に得ることができるCofolgaで、複製能を持つウイロイド変異体と持たない変異体の2次構造予測を行い、両分子間で構造上の変化を伴う可能性のある領域を特定した。また、新規な変異を有するADFVdを分離・同定し、Cofolgaで2次構造予測を試みた。その結果、mfoldでは、従来報告されたADFVdと新規変異体では異なる2次構造が予側されたのに対して、Cofolgaでは両変異体ともほぼ類似の2次構造を予測することができた。(A)ウイロイド感染により宿主植物に誘導されるRNAサイレンシングと病原性の関係初年度に引き続き、ウイロイド感染植物のカルコン合成酵素(CHS)遺伝子の発現量の解析を行った。本研究費で購入した分析機器を活用して、トマトCHS遺伝子1(tchs1)、トマトCHS遺伝子2(tchs2)及び既に感染により発現量が低下すると報告されているエクスパンシン遺伝子(Le-exp1)(Qi&Ding,2003)について発現量の定量的分析を行った。その結果、tchs1は30-50%、tchs2は53-80%、Le-exp1は0-84%の発現量の低下を示した。特に、tchs2の発現量が最も顕著で、発病との関連性が高かったので、この遺伝子の下流にある遺伝子群のクローニングを開始した。ウイロイド感染植物に生じるsrPSTVdの経時的解析の結果、srPSTVdは接種後12日目頃から検出レベルに達し、25日目頃にかけて、茎頂部に近い葉原基からは約21塩基の短いsrPSTVdのみが検出され、一方、明瞭な病徴が現れた下部展開葉では約21塩基のsrPSTVdに加えて約23-24塩基のsrPSTVdが検出された。接種後20日目の試料を選び、第1、3、4、6、8、9、10葉に生成しているsrPSTVdのシークエンスを行った結果、srPSTVdはウイロイド分子の特定の領域から集中して生成してくることが明らかになった。下部展開葉では5領域に、頂部葉原基ではそのうちの主に3領域に集中していた。また、領域によってプラス鎖とマイナス鎖の頻度に偏りがあった。(B)自律複製能を生み出す分子構造のバイオインフォマティクス解析と実験的検証RNA配列用高精度マルチプルアライメントウェブシステムのテスト版を完成し、ウェブ上にて公開した。現在、計算時間の観点から配列長が150塩基以内の直鎖RNA、配列本数5本以下という制限を行っており、ウイロイド対応版(環状RNA、配列長400塩基程度以内)の公開に向けてアルゴリズムの改善を行っている。また、遺伝的アルゴリズムによる二次構造を考慮したRNA配列アライメントアルゴリズムについて、論文投稿準備中(来年度初頭に投稿の予定)。(A)ウイロイド感染により宿主植物に誘導されるRNAサイレンシングと病原性の関係引き続き、ウイロイド感染植物のカルコン合成酵素(CHS)遺伝子の発現量の解析を行った。

昨年度の結果から、特に、tchs2の発現量が最も顕著で、発病との関連性が高かったので、フラボノイド生合成経路でchs遺伝子の下流にあるchi, f3h及びfls遺伝子を分離・クローニングし,プローブを作成した。PsTVdをトマトに感染させ, tchs2及びchi, f3h, fls遺伝子発現量をノザンプロット法で経時的に解析した。その結果,いずれの遺伝子も,発病前の接種7日目では健全葉と感染葉で発現量に差はなかったが,病徴(葉巻)発現(14日目)に伴い,発病葉での発現量が減少し, tchs2では健全に比べ約6590%も減少した.ウイロイド感染によりCHSを含めたフラボノイド生合成経路が影響を受けることが,病徴発現と関連する可能性が示唆された.ウイロイド感染植物に生じるsrPSTVdの茎と葉の分布及びサイズと極性(プラス/マイナス)を解析した。茎では葉より高濃度のsrPSTVdが蓄積していた。また、茎・葉共に、プラス鎖由来のsrPSTVdには約21塩基と24塩基の2種類が、マイナス鎖には約21塩基の1種類が存在していた。24塩基のsrPSTVdは従来の手法ではクロサニング効率が極めて悪く、末端に何らかの修飾がある可能性が考えられた。(B)自律複製能を生み出す分子構造のバイオインフォマティクス解析と実験的検証遺伝的アルゴリズムを応用して新しいRNA共通二次構造予測プログラムを開発し、ベンチマークテストにより従来手法と比べて高効率に低配列類似度におけるRNA共通二次構造予測を行えることを示した。RNAの部分的配列類似性を基に、様々な変異を有するウイロイドRNAの2次構造予測が可能になった。
７型コラーゲン消失有棘細胞癌の遠隔転移機構：網羅的ゲノム編集を用いた解析

COL7発現をノックアウトした不死化角化細胞(HaCaT細胞)の19,500種類の遺伝子を、1細胞につき1遺伝子ずつランダムにゲノム編集し、癌化し浸潤・転移を来した細胞から標的となった遺伝子を次世代シークエンサーを用いて同定する。独創的な手法で、DEB関連SCCの浸潤・遠隔転移機構の解明を目指すCOL7発現をノックアウトした不死化角化細胞(HaCaT細胞)の19,500種類の遺伝子を、1細胞につき1遺伝子ずつランダムにゲノム編集し、癌化し浸潤・転移を来した細胞から標的となった遺伝子を次世代シークエンサーを用いて同定する。独創的な手法で、DEB関連SCCの浸潤・遠隔転移機構の解明を目指す
動物モデルによる内耳自己免疫疾患の病態解明

目的は自己免疫性内耳性難聴モデルの作成である。このためには、実験動物の種(ラット、マウス)、系(DVGラット、SJL/J、c57BL/GJマウス)の選択、免疫する抗原(牛内耳膜迷路)、抗原の精製法(凍結乾燥末、SDS可溶分画)、免疫方法(免疫抑制剤の使用)などの検討が必要であった(括弧内は今回検討したもの)。この結果、c57BL/GJマウスにサイクロホスファマイド150mg/kgを腹腔内投与後、牛内耳蛋白(凍結乾燥末、SDS可溶分画いずれも)をフロイントの完全アジュバントとともに全身感作すると、高い再現性をもって内耳にリンパ球主体の炎症細胞浸潤が生ずることが判明した(論文準備中)。この細胞浸潤は基底回転鼓室階外リンパ腔に最も顕著で、第二回転鼓室階外リンパ腔、内リンパ腔、前庭外リンパ腔にもみられた。又、これは全身感作後10日目より観察され、2-3週間目で最も顕著であった。一部の動物には内リンパ水腫もみられた。この、リンパ球主体の内耳炎が自己免疫反応によるものであることを証明するにはリンパ球受け身移入実験が必要である。そこで上記マウスをdonorとし、このリンパ球を精製した後、recipientマウスに静注したところ、recipientマウスの内耳にリンパ球主体の炎症細胞浸潤が生じた。現在、この受け身移入実験を継続中である。今後、さらにこの動物の聴覚閾値の変化を測定し、内耳組織に対する自己免疫反応が、難聴を生じさせるか否かを検討し自己免疫性内耳性難聴モデルを確立させる。そしてこの内耳機能障害のメカニズムを、サイトカイン産生、接着分子発現、様々な生物活性物質の作用等の面から詳細に検討する。このモデルはヒト自己免疫性内耳性難聴の疾患概念確立、病態解明、治療方法の研究に大きく寄与することが期待される。
GPIアンカー生合成の分子機構の解明

哺乳動物細胞のGPIアンカー生合成遺伝子群をすべてクローニングし、各反応ステップを解析することを目的としている。本研究では、まず第一ステップの3つのミュータント(クラスA, H, C)の遺伝子のうちまだクローニングされていなかったクラスCの遺伝子が出芽酵母の遺伝子GPI2のホモログであることを見いだしPIG-Cと名づけたPIG-C遺伝子の産物は、297アミノ酸からなり、6-7回膜を貫通する疎水性に富んだ小胞体膜タンパク質であった。一方、他の2遺伝子PIG-AとPIG-Hの産物が小胞体の細胞質側で複合体を形成していることを証明し、生合成の第1ステップが細胞質側で始まることを生合成タンパク質の側から示した。さらに、PIG-Cの産物もこの複合体に含まれることを証明した。次に、第2ステップが欠損したCHO細胞株を相補するcDNAをクローニングし、PIG-L遺伝子と名づけた。PIG-L遺伝子の産物は252アミノ酸からなる小胞体膜タンパク質で、大部分が細胞質側に存在した。このことから、第2ステップも細胞質側で行われることが確認された。PIG-Lの産物は、PIG-A, -H, -Cの複合体に含まれていなかった。第1ステップに異常がある出芽酵母の遺伝子GPI1のヒトとマウスのホモログをクローニングした。この遺伝子がGPIアンカー生合成遺伝子であるか確かめるために、マウスF9細胞質で遺伝子ターゲティングを行っている。本研究では、まず第一ステップの3つのミュータント(クラスA,H,C)の遺伝子のうちまだクローニングされていなかったクラスCの遺伝子が出芽酵母の遺伝子GP12のホモログであることを見いだしPIG-Cと名づけたPIG-C遺伝子の産物は、297アミノ酸からなり、6-7回膜を貫通する疎水性に富んだ小胞体膜タンパク質であった。一方、他の2遺伝子PIG-AとPIG-Hの産物が小胞体の細胞質側で複合体を形成していることを証明し、生合成の第一ステップが細胞質側で始まることを生合成タンパク質の側から示した。PIG-Lの産物は、PIG-A,-H,-Cの複合体に含まれていなかった。この遺伝子がGPIアンカー生合成遺伝子であるか確かめるために、マウスF9細胞で遺伝子ターゲティングを行っている。
ソルバトクロミズムを利用した食品添加物の新規迅速検出法の開発

食品安全性確保の観点から食品中の食品添加物の含有量には継続的な検査・分析が必要であり、その手法は可能な限り簡便・迅速・安全・安価であることが望ましい。しかし、現在主流である手法は、対象物質の精製・分離の必要性により高額で時間がかかることに加え、分析者に分析機器・手法への高い習熟度が求められることから、検査・分析手法のさらなる迅速化・簡略化が困難になっていた。本研究では、溶媒種に依存した物質の吸光・発光特性の変化(ソルバトクロミズム)を蛍光スペクトルという容易・迅速・安価に取得可能なデータと組み合わせて解析することで、食品添加物を迅速かつ簡便に検出可能な新規分析手法の開発を目指す。
空間分割多重ＭＩＭＯーＯＦＤＭシステムにおける送信ダイバーシチ構成法

本研究では,空間多重(SM)を用いる直交周波数分割多重(OFDM)システムにおいて,ダイバーシチ利得が得られる伝送手法を検討した.SM-OFDMシステムにおいて伝送速度を落とさずに信頼性の向上を実現するために,相互重畳伝送(MST)およびその計算量削減を目的とした修正MST(MMST)を提案した.提案手法では,異なる二つのサブキャリアのシンボルを重み付けした後,相互に重畳する.重畳されたシンボルは二つのシンボルを含み,二つのサブキャリアで伝送されるため,受信機でダイバーシチ利得が得られる.その結果,MSTやMMSTは伝送速度を落とさずに信頼性の高いSM通信を実現できることを明らかにした.本年度は,昨年度に引き続き,空間多重(SM: Spatial Multiplexing)を用いたMIMO-OFDMシステムにおいて,伝送速度を下げずに,ダイバーシチ利得を得るためのプリコーディング手法を検討した.周波数領域の信号処理により,次に示す三種類の組み合わせによるプリコーディング処理(本研究ではこれを相互重畳伝送と命名した.)を検討した.(1)同一アンテナ内の複数のサブキャリア間で行う相互重畳伝送,(2)異なるアンテナの同一サブキャリア間で行う相互重畳伝送,(3)異なるアンテナの異なるサブキャリア間で行う相互重畳伝送である.その中で(1)の手法がもっとも性能がよいことを明らかにしている.ただし,大会や国際会議への投稿を通じて,受信機の復調時における計算量の多さを問題点として指摘された.平成25年度は,この問題にも着目し,計算量を低減可能な改良型相互重畳伝送と計算量を削減可能な新たな復調方式を検討した.提案方式は複数のシンボルを重畳して伝送する方式であるが,重畳シンボルをベースレイヤシンボルと拡張レイヤシンボルに分けて重畳することによって,計算量を大幅に削減しつつ,特性を劣化させない復調が可能であることを明らかにした.本研究では,空間多重(SM)を用いる直交周波数分割多重(OFDM)システムにおいて,ダイバーシチ利得が得られる伝送手法を検討した.SM-OFDMシステムにおいて伝送速度を落とさずに信頼性の向上を実現するために,相互重畳伝送(MST)およびその計算量削減を目的とした修正MST(MMST)を提案した.提案手法では,異なる二つのサブキャリアのシンボルを重み付けした後,相互に重畳する.重畳されたシンボルは二つのシンボルを含み,二つのサブキャリアで伝送されるため,受信機でダイバーシチ利得が得られる.その結果,MSTやMMSTは伝送速度を落とさずに信頼性の高いSM通信を実現できることを明らかにした.本研究では,SDMを用いたMIMO-OFDMシステムにおいて伝送速度を下げずに,ダイバーシチ利得を得るための手法を確立することを第一段階としていた.平成24年度は,送信機におけるプリコーディング法について検討し,必要となるパラメータの導出とその最適性について数学的見地または実験的見地からの検討を行った.当初考えていた計画では,プリコーディング処理を時間領域信号で行うとしていた.しかし,検討の結果,OFDMの特長である,周波数領域の信号処理によりプリコーディングが実現可能であることが判明した.時間領域信号に重み係数を乗算するプリコーディング処理は柔軟性に欠け,得られるダイバーシチ利得にも限界があったが,周波数領域処理ではアンテナ間,OFDMのサブキャリア間で色々な組み合わせのダイバーシチを実現することが可能であり処理も簡単である.平成24年度は次に示す三種類の組み合わせによるプリコーディング処理(本研究ではこれを相互重畳変調と命名した.)を検討した.(1)同一アンテナ内の複数のサブキャリア間で行う相互重畳変調,(2)異なるアンテナの同一サブキャリア間で行う相互重畳変調,(3)異なるアンテナの異なるサブキャリア間で行う相互重畳変調である.検討の結果,これら三種類の相互重畳変調では,すべて同一の重み係数を使えることが判明し,またその最適重みは通信路によらず一定であることを実験的に明らかにした.次に,それぞれの相互重畳変調について,その特性を明らかにし,(3)のタイプの相互重畳変調が最も大きなダイバーシチ利得を得られることを明らかにした.本研究では,空間分割多重(SDM)を用いた多入力多出力(MIMO)直交周波数分割多重(OFDM)システムにおいて,仮想的な通信路を形成することで,高速伝送を維持したままダイバーシチ利得を得る手法の確立を目指した.具体的には,n本の送信アンテナからn個のデータを伝送したとき,仮想的に2n本の送信アンテナからn個のデータが送信されたとみなすことができるようなプリコーディング処理を用いた伝送(本研究ではこれを相互重畳伝送と命名した)を行う.信号検出に用いる通信路数が送信アンテナ数の2倍となることで伝送速度を保ったままダイバーシチ利得が得られることを明らかにしようとするものである.最終年度では,受信機での復調処理にかかる計算量の削減が可能なプリコーディング処理の検討とともに,プリコーディング処理で用いる重みについて再検証した.重畳するシンボルをベースレイヤシンボルと拡張レイヤシンボルに区別して,それぞれを相互に重畳することによって,復調時にはまずベースレイヤシンボルを判定し,候補を絞り込んだ後,拡張レイヤシンボルを復調することが可能になる.これにより復調にかかる計算量を大幅に削減できることを明らかにした.

一方,従来,実数重みを用いていたプリコーディング処理に関して,最適な複素重みを導出し,それぞれが異なる信号点配置となる伝送を行うことにより,より効果的にダイバーシチ利得が得られることを明らかにした.無線通信平成25年度の研究実施計画に記載していた計算量削減に関して意欲的に取り組み,従来とは異なる形の相互重畳伝送を考案するとともに,計算量を削減可能な復調方式を新たに考案した.MIMOシステムにおける受信性能を明らかにし,各種処理量の軽減手法と受信性能のトレードオフも明らかにできた.そのため,当初の予定通りに研究が進展していると考えられる.当初,平成24年度の研究実施計画に記載していた内容のうち,送信機における複数のプリコーディング処理の検討,送受信アンテナが一つ(SISOシステム)の場合のプリコーディング重みの実験的検討など,そのほとんどに関しては予定通り進められた.しかし,数学的見地からの最適性の検討については,まだ完了していない.一方,平成25年度に実施すると記載していたもののうち,送受信アンテナが複数(MIMOシステム)の関するプリコーディング重みに関する検討は,先取りして行い検証が済んだ状態である.未完了の数学的見地からの検討については,文献調査により実施の目処が立っているため,平成25年度に実施できる予定である.以上より,本研究課題は概ね順調に進展していると考えられる.平成26年度は,引き続き計算量の削減可能な復調処理について検討する.手法の考案自体は済んでいるが,特性を明らかにする検証作業(従来手法の計算)に時間がかかるため,継続的に行う予定である.また,今までに得られた知見を元に,マルチユーザ環境に適した相互重畳伝送のプリコーディング処理を検討していく予定である.以上のことを数学的見地または実験的検知により検討していく.また,研究課題の最終年度ということで,今までに得られた知見を論文にまとめ,ジャーナルに投稿する準備を行っていく.平成25年度以降は,引き続きプリコーディング処理の数学的見地からの最適性を追求していくとともに,第二段階として初年度で得られた知見をもとに,各種システムに適用した際に必要となる技術的事項を解決していくことに重点を移していく.具体的には,平成24年度に検討したプリコーディング手法を用い,受信機構成まで含めたシステム全体の特性に関して検証を進めていく.本研究で提案する相互重畳変調をMIMOシステムに適用した場合,受信機では重畳された信号を分離して処理する必要がある.本研究では,最尤検出を用いて復調を行うことを考えているが,その場合,計算量が大幅に増大すると考えられる.そこで,MIMOシステムにおける受信性能を明らかにしていき,各種処理量の軽減手法と受信性能のトレードオフも明らかにしていく.さらに,マルチユーザ環境に適したプリコーディング処理を検討していく.以上のことを数学的見地または実験的検知により検討していく予定である.また,これらの検討により得られた結果を,継続的に諸学会の大会や国際会議で発表し,そこでの議論を通じてさらに問題点を明確化し,理論を修正・改良していく予定である.年度末の2月に採録が確定し,発表が5月の国際会議があり,その登録参加費を処理する予定でいたが,領収書がすぐに発行されなかったため,次年度に持ち越しとなった.当初の予定どおり,国際会議の登録参加費に使用する予定である.本研究で提案する相互重畳変調はその特性が通信路の状態と密接に関係するため,ハードウェアに実装しても実環境での測定は大変困難であることから,検証の大半は計算機による理論解析およびシミュレーションに頼らざるを得ない.
トクヴィルのデモクラシーと啓蒙との関係及び現代の民主的思惟様式と自由の考察

採用一年度目(2004年度)は、トクヴィルのデモクラシー論における「精神的個人主義」の検討を通じて、民主的個人の思惟様式を析出した。それは、民主社会のなかで世論の専制を招来する個人の精神的メカニズムである。と同時に-トクヴィルが啓蒙主義者と最も異なる側面として-、世論の同調圧力に対する自由の保障としての宗教の役割を彼のテキストに即して整理した。採用二年度目(2005年度)は、実際にアメリカにおいて宗教が民主的思惟様式に対する自由の保障たりえたかを検証した。とりわけ、彼の訪れた民主社会形成期の「リヴァイヴァリズム」における世論と宗教の専制の共犯関係を明らかにした。今日まで続くアメリカ政治の宗教との癒着の起源を詳らかにする一方で、この点では現実とは異なるアメリカ社会を表象したトクヴィルの宗教観は、同時代フランスの政教関係という文脈で考察しなければ理解できない点を確認した。採用三年度目(2006年度)は、19世紀前半フランスの政教関係の把握に着手した。具体的には、立憲王政期(1814-48年)の政教関係を、カトリック・リベラリズムの思想を中心に検討した。なかでもトクヴィルの世代に多大な影響を及ぼしたフェリシテ・ロベール・ド・ラムネの『宗教的無関心に関する試論』(1817-23年)や新聞『未来』(1830-31年)の書論稿を分析した。かくして、宗教社会の崩壊がもたらした宗教への無関心と政治や他者への無関心との関係への彼の視座に注目することを通じて、民主的な個人主義に抗して自由を保障する宗教像を浮かびあがらせた。今後の課題は、トクヴィルより上の世代のフランスの思想家(たとえばシャトーブリアンやスタール夫人)の宗教観の知的影響を改めて検討し、彼の宗教観そして視座を鮮明にすることで、トクヴィル思想の全貌および民主社会における感情=関心の政治学の可能性を検証することにある。また、早稲田大学21世紀COE-GLOPE「開かれた政治経済制度の構築」理念班ワークショップの報告(論題:「トクヴィルにおける「知的個人主義」の予備的考察」)において、トクヴィルにおける「民主的思惟様式」を「知的個人主義」として理論的に整理した。さらにその成果を、論文「デモクラシーの「精神的個人主義」と世論の政治像--トクヴィルにおけるロマン主義的モメント--」のなかで再検討した。この論文では、民主的個人の精神的メカニズムを--パスカルあるいはシャトーブリアンのようなロマン主義の影響の観点から--とりわけかれの「民主的文学」論に注目して明らかにした。それと同時に、このような民主的個人の精神的メカニズムがデモクラシーの世論の政治の全能をもたらすことを示した。なお、前掲論文で明らかにした、デモクラシーの世論の政治を成立させた「精神的個人主義」をひとつの理論的な補助線としながら、それがいかに19世紀前半のアメリカにおいて実際に--今日も民主的諸国の政治の嚮導概念でありつづけている--世論の政治を成立させ、またいかに世論の絶対的権威が諸個人の自由を抑圧してきたのかを、とくに宗教との関係で検討することが今後の課題である。2005年度は、引き続き、ガリマール版『トクヴィル全集』の読解を進めるとともに、トクヴィルの訪れた19世紀前半アメリカの歴史的考察、とくにアメリカにおける「政治」と「宗教」の関係(あるいはこの密接な関係の形成過程)の検討をおこなった。早稲田大学21世紀COE-GLOPE「開かれた政治経済制度の構築」理念班ワークショップ報告(論題:「アメリカのデモクラシーにおける世論と宗教の境界--トクヴィルとリヴァイヴァリズム」、2005年8月)、また同名の論文(只今査読中!)はその成果のひとつである。そこでは、トクヴィルの論じたアメリカの宗教の特徴を整理する一方で、19世紀前半アメリカの「リヴァイヴァリズム」(信仰復興運動)を分析することで、かれのいうようにアメリカの宗教は世論の歯止めとなるどころか、それ自体が「多数の専制」を担うことがあったこと、いわばアメリカのデモクラシーにおける政治と宗教の密接な関係の原型とその危険を明らかにした。また、社会思想史学会第30回大会自由論題報告「アメリカのデモクラシーのパラドックス--トクヴィルにおける「人種の不平等」の一考察」(『第30回社会思想史学会・大会報告集』、於:岡山大学、2005年9月)、また同名の論文(只今査読中!)はそのもうひとつの成果である。従来十分に注目されてこなかったトクヴィルにおけるアメリカの人種の観察を検討し、人種の不平等が「多数の専制」によって維持ないし強化される構造を明らかにした。以上のように、本年度はアメリカのデモクラシーにおける「多数の専制」を宗教や人種問題の観点から歴史的文脈に即して考察した。来年度は、この歴史的考察をさらに進めるとともに、19世紀前半フランスのデモクラシーにおける世論と宗教の関係を考察することで、トクヴィルにおける宗教と民主的思惟様式(個人主義)、およびその現代的意義について検討していく。

採用二年度目(2005年度)は、実際にアメリカにおいて宗教が民主的思惟様式に対する自由の保障たりえたかを検証した。とりわけ、彼の訪れた民主社会形成期の「リヴァイヴァリズム」における世論と宗教の専制の共犯関係を明らかにした。今日まで続くアメリカ政治の宗教との癒着の起源を詳らかにする一方で、この点では現実とは異なるアメリカ社会を表象したトクヴィルの宗教観は、同時代フランスの政教関係という文脈で考察しなければ理解できない点を確認した。採用三年度目(2006年度)は、19世紀前半フランスの政教関係の把握に着手した。具体的には、立憲王政期(1814-48年)の政教関係を、カトリック・リベラリズムの思想を中心に検討した。なかでもトクヴィルの世代に多大な影響を及ぼしたフェリシテ・ロベール・ド・ラムネの『宗教的無関心に関する試論』(1817-23年)や新聞『未来』(1830-31年)の書論稿を分析した。かくして、宗教社会の崩壊がもたらした宗教への無関心と政治や他者への無関心との関係への彼の視座に注目することを通じて、民主的な個人主義に抗して自由を保障する宗教像を浮かびあがらせた。今後の課題は、トクヴィルより上の世代のフランスの思想家(たとえばシャトーブリアンやスタール夫人)の宗教観の知的影響を改めて検討し、彼の宗教観そして視座を鮮明にすることで、トクヴィル思想の全貌および民主社会における感情=関心の政治学の可能性を検証することにある。
卵割パターンを産み出す遺伝子PEMの作用メカニズムの分子・細胞レベルでの解析

PEMタンパク質は胚後極に強く局在し、中心体の位置を調節することにより、胚後方での不等卵割を含めたホヤ胚の初期卵割面の定位に働くということを私の以前の研究で明らかにした。特に不等卵割においては胚後極と核/中心体の間に微小管束が形成され、それにより核/中心体を後極に引寄せ不等卵割を起こす。PEMはこの微小管束の形成に働いている。さらに近年、PEMが遺伝子の胚性発現を包括的に抑制し、細胞運命においても前後軸に沿ったパターン形成に関わることが明らかになった。このようにPEMの発生における役割は重要性を増している。前年度の研究ではYeast two hybrid(Y2H)を用いたPEMと相互作用を示すタンパク質のスクリーニングによりPlk1を同定した。Plk1は真核生物に広く保存され、生命現象において様々な役割を担っている。本年度はまずPlk1とPEMの相互作用を生化学的に解析し、PEMがPlk1と直接結合することを明らかにした。すなわちPlk1がPEMとの結合が明らかにされた初めてのタンパク質であるといえる。また、薬剤により時間限定的にPlk1を機能阻害すると不等卵割時において微小管束が正常に形成されなくなり、また、核の後極への移動も見られなくなった。この薬剤処理による核の移動の阻害はPEMタンパク質を過剰発現させることにより有意に回復させることができた。このことから、Plk1の阻害の影響はPEMの働きが異常になった可能性が考えられる。実際、Plk1阻害胚ではPEMの胚後極での局在が異常になり、PEMの働きの一つである胚性遺伝子発現の抑制も一部見られなくなる。これらの結果はPEMを中心とした不等卵割メカニズムの詳細に迫るものであり、また、真核生物で高度に保存されたPlk1の新しい役割を明らかにしたと考えられる。PEMは中心体の位置のコントロールを通して細胞分裂面の定位に働く分子であることをこれまでの研究により明らかにしてきた。しかしながら、PEMはこれまでのところホヤでしか見つかっておらず、また、既知のドメインが存在しない。そのため、PEMがどのように中心体の位置をコントロールしているか不明である。そこで、Yeast Two Hybrid法を用いたscreeningを行い、PEMがどのようなタンパク質を相互作用するかを調べることで、PEMがどのように細胞分裂面の定位に働いているかを解明することを考えた。本年度は、まずscreeningに必要であるホヤcDNAライブラリーを8細胞期胚から抽出したmRNAを用いて作製した。続いてこのcDNAライブラリーを用いてPEMと相互作用するタンパク質をscreeningした。このscreeningにより、26個の候補タンパク質を得た。このタンパク質群の中にはpolo like kinase 1(Plk1)と非常に相同性が高いクローンが存在した。Plk1は細胞周期のコントロールや紡錘体の形成、位置の調節に非常に重要な役割を持っていることが明らかにされており、多くの研究結果がこれまでに示されている。また、この遺伝子ががん細胞の形成に関わっていることも明らかにされている。Plk1は細胞分裂期において染色体の動原体と中心体の間に形成される微小管の束の形成に働いていると考えられている。このPlk1の働きはホヤ胚における不等分裂時にみられるPEMの働きに非常に似ているものと考えている。来年度はこのPlk1を中心としてPEMの機能の解明を行いたいと考えている。また、そのほかの候補タンパク質についても順次、解析を行うつもりである。
整容性を考慮した乳房温存時における遊離真皮脂肪片移植の生着機序の解明と臨床応用

基礎実験では,ラットを用いた大胸筋表面へのFDFG移植モデルを作成し,経時的な変化を観察できるFDFG移植片を採取・固定・病理検索できることを明らかにした.このモデルを用いて経時的にIL-6, VEGF, CD31発現を観測し,FDFG生着には移植後早期の血管新生が関与し,より血流の多い部位からの血管新生によってFDFGのボリュームが維持されていることが推察された.真皮脂肪片移植は1953年にBames,1959年にWatsonらが真皮脂肪片を豊胸術に使用し,その有用性を報告している.長期的には予想外の吸収により萎縮してしまうことがあるため正確な萎縮量を予測することは困難であるとされている.一方,脂肪組織の吸収・萎縮は移植後数週間のうちに起こるが,その後の容量は永続するという報告もある.豚を用いた実験系では移植後8週間で,移植した脂肪片の33%が消失する.しかし,組織学的に脂肪組織は線維性組織に置換されていたが,脂肪組織としての柔軟性は保持されていた.移植片の萎縮の原因として過剰に採取された脂肪,移植片に対する術中の粗雑な扱い,術後の出血,感染,不適切な固定などが上げられている.移植片の生着はすべて真皮側のrevascularizationにより成立し,ある程度の萎縮は避けられないため,初回移植時に目的とする容量の10-40%増の分量を移植することが推奨される.以上の点を踏まえ,主に形成外科領域では安全かつ簡便に行われている手技である自家遊離真皮脂肪片移植法を乳癌の外科治療の領域に導入し一期的応用する点が,これまでに国内外でみられない新しい手技手法である.さらに実験モデルを作成し,自家遊離真皮脂肪片移植法の生着,萎縮機序を血管新生,リンパ管新生,アポトーシスなどの観点から分子生物学的に解明し,エビデンスに基づく手術法として確立することはこれまでにない新しい試みである.さらに萎縮に対する血管新生因子や増殖因子の投与が有効であるか明らかにしていく.基礎実験では,ラットを用いた大胸筋表面へのFDFG移植モデルを作成し,経時的な変化を観察できるFDFG移植片を採取・固定・病理検索できることを明らかにした.このモデルを用いて経時的にIL-6, VEGF, CD31発現を観測し,FDFG生着には移植後早期の血管新生が関与し,より血流の多い部位からの血管新生によってFDFGのボリュームが維持されていることが推察された.自家遊離真皮脂肪片移法に関して,臨床的に整容性・耐久性を明らかにし,また動物モデルを用いて同移植の実験モデルを作成することが本研究の目的である.(1)動物実験モデルとしてラットモデルを作成した.下腹部または側腹部より真皮脂肪片を採取する.同側の体幹皮筋または胸筋に移植し,移植後1週目から8週目までの経時的観察を行った.ラット一匹につき左右二箇所の移植を同時に行うことで,ラット一匹あたり観察に値する2移植片のサンプルを得ることが可能であった.移植片のボリュームは8週目までは変化をきたしていないことより,12週ないし16週までの観察が必要と思われた.得られたサンプルの脂肪染色を行うことにより,脂肪細胞内腔に脂肪滴が貯留されていることを確認できることがわかった.臨床的に移植片のボリュームが何によって保たれているかは摘出しない限り,画像所見より類推したものに限られてしまうが,本動物モデルより得られた像から,器官として維持されている脂肪組織であることが明らかになった.(2)臨床研究として,乳癌治療時に生じたA領域欠損部に下腹部より採取した遊離真皮脂肪片を乳腺欠損部に移植した.癌の根治性・術後の残存乳腺への照射適応,術後補助化学内分泌療法の適応は従来どおりとし,手術時間・出血時間・切除乳腺重量(体積)・移植真皮脂肪片重量(体積)と術後早期の整容性についての評価を行い従来の方法と比較検討を行った結果,遊離真皮脂肪片移植法は手技的に簡便で安全に行え,整容性に優れることがわかった.現在論文を作成し投稿中である.本年度に臨床応用を行った症例では,早期の合併症は認められなかった.1例に術後照射療法を追加したため,移植片のボリューム・画像所見等を綿密に経過観察することが可能であったため,現在追跡調査中である.自家遊離真皮脂肪片移法に関して,臨床的に整容性・耐久性を明らかにし,また動物モデルを用いて同移植の実験モデルを作成することが本研究の目的である.(1)動物実験モデルとしてラットモデルを作成した.下腹部または側腹部より真皮脂肪片を採取する.同側の体幹皮筋または胸筋に移植し,移植後1週目から8週目までの経時的観察を行った.ラット一匹につき左右二箇所の移植を同時に行うことで,ラット一匹あたり観察に値する2移植片のサンプルを得ることが可能であった。移植片のボリュームは8週目までは変化をきたしていないことより,12週ないし16週までの観察が必要と思われた.得られたサンプルの脂肪染色を行うことにより,脂肪細胞内腔に脂肪滴が貯留されていることを確認できることがわかった.臨床的に移植片のボリュームが何によって保たれているかは摘出しない限り,画像所見より類推したものに限られてしまうが,本動物モデルより得られた像から,器官として維持されている脂肪組織であることが明らかになった.

(2)臨床研究として,乳癌治療時に生じたA領域欠損部に下腹部より採取した遊離真皮脂肪片を乳腺欠損部に移植した.癌の根治性・術後の残存乳腺への照射適応,術後補助化学内分泌療法の適応は従来どおりとし,手術時間・出血時間・切除乳腺重量(体積)・移植真皮脂肪片重量(体積)と術後早期の整容性についての評価を行い従来の方法と比較検討を行った結果,遊離真皮脂肪片移植法は手技的に簡便で安全に行え,整容性に優れることがわかった.現在論文を作成し投稿中である.本年度に臨床応用を行った症例では,早期の合併症は認められなかった.1例に術後照射療法を追加したため,移植片のボリューム・画像所見等を綿密に経過観察することが可能であったため,現在追跡調査中である.自家遊離真皮脂肪片移法に関して,臨床的に整容性・耐久性を明らかにし,また動物モデルを用いて同移植の実験モデルを作成することが本研究の目的である.(1)動物実験モデルとしてラットモデルを作成した.下腹部または側腹部より真皮脂肪片を採取する.同側の体幹皮筋または胸筋に移植し,移植後1週目から8週目までの経時的観察を行った.ラット一匹につき左右二箇所の移植を同時に行うことで,ラット一匹あたり観察に値する2移植片のサンプルを得ることが可能であった.移植片のボリュームは8週目までは変化をきたしていないことより,12週ないし16週までの観察が必要と思われたため,実施し,さらに32週までの長期観察例の作成が必要と思われる.得られたサンプルの脂肪染色を行うことにより,脂肪細胞内腔に脂肪滴が貯留されていることを確認できることがわかった。臨床的に移植片のボリュームが何によって保たれているかは摘出しない限り,画像所見より類推したものに限られてしまうが,本動物モデルより得られた像から,器官として維持されている脂肪組織であることが明らかになった.(2)臨床研究として,乳癌治療時に生じたA領域欠損部に下腹部より採取した遊離真皮脂肪片を乳腺欠損部に移植した.癌の根治性・術後の残存乳腺への照射適応,術後補助化学内分泌療法の適応は従来どおりとし,手術時間・出血時間・切除乳腺重量(体積)・移植真皮脂肪片重量(体積)と術後早期の整容性についての評価を行い従来の方法と比較検討を行った結果,遊離真皮脂肪片移植法は手技的に簡便で安全に行え,整容性に優れることがわかった.現在論文を作成し投稿中である.本年度に臨床応用を行った症例では,早期の合併症は認められなかった.1例に術後照射療法を追加したため,移植片のボリューム・画像所見等を綿密に経過観察することが可能であったため,現在追跡調査中である.自家遊離真皮脂肪片移法に関して,臨床的に整容性・耐久性を明らかにし,また動物モデルを用いて同移植の実験モデルを作成することが本研究の目的である。(1)動物実験モデルとしてラットモデルを作成した.下腹部または側腹部より真皮脂肪片を採取する.同側の体幹皮筋または胸筋に移植し,移植後1週目から8週目までの経時的観察を行った.ラットー匹につき左右二箇所の移植を同時に行うことで,ラットー匹あたり観察に値する2移植片のサンプルを得ることが可能であった32週までの長期観察例の作成が終了し,サンプルを得ることができた.組織学的研究により,脂肪細胞は長期にわたり保持されていること,脂肪滴(脂肪細胞)の大きさ・密度に経時的な変化がみられる傾向が示唆された.今後,同サンプルの免疫組織学的検査を加えることにより遊離真皮脂肪片の生着機序にかかわる蛋白・分子等を明らかにしていく予定である.
乳児死亡に対する出生時諸要因の影響に関する保健統計学的研究

東北,東海,九州の3地域を住所地とする409,679人の1989年出生コホートを対象として、人口動態調査出生票と出生後1年未満の死亡票とのレコードリンケージを行い、乳児死亡に対する出生時要因の影響について検討した。出生票との結合が可能であった死亡票は96%(1,840人/1,909人)であった。早期新生児期のみでなく晩期新生児期および新生児期後乳児期においても、「出生体重」の減少に伴って死亡率が指数的に増大していた。低出生体重児の死亡率は乳児期の後期においてもなお高率であり、低出生体重児に対しては生後1年においてもなお継続的なケア・監視が必要であることが示唆された。多重ロジスティックモデルによって出生体重の影響を調整して、他の出生時要因の影響を検討した。新生児期の死亡リスクが高い特性として短い妊娠週数及び男児があげられ、東北地方及び専業農家世帯でもわずかに死亡リスクが高い傾向にあった。しかし、「母の年齢」「出生順位」「死産経験」「嫡出か否か」については大きな関連が認められず、これらの社会経済的要因は主に出生体重を介して新生児死亡に影響を及ぼしていると考えられた。新生児期後乳児死亡についての要因分析では、出生体重を調整しても、男子とともに、20歳未満の若年齢出産および35歳以上の高年齢出産,遅い出産順位,非嫡出子,「世帯の主な仕事」が専業農家・その他・自営業などでの死亡リスクが有意に高く、育児環境に関わる社会経済的要因の影響が大きいことが明らかになった。
セラミックナノコンポジットの界面構造制御による新機能付与

本研究ではナノメ-タ-レベルの寸法の分散粒子が、セラミックス母相の粒子内に存在するナノ複合材料を作製し、その界面構造と材料の電気的特性について調べ、機械的特性との相関について研究した。ナノ複合材料の作製は、微細なγーAl_2O_3粉末に超微細なSiC粉末を均一に混合したものおよびCVD法で作製したSiーCーNプレカ-サ-粉末を用い、ホットプレス法でAl_2O_3/SiCおよびSi_3N_4/SiCナノ複合材料を作製した。Al_2O_3/SiC系の機械的特性は5vol%程度のSiC添加でも破壊靭性で1.4倍、強度で4倍、耐熱温度で400°Cの向上が認められ、Si_3N_4/SiC系でも強度、靭性共に約2倍、耐熱温度で300°Cの向上が確認され、いずれもナノ複合化することにより機械的特性が大幅に改善した。高分解能電子顕微鏡観察の結果、これらナノ複合材料の母相とナノ複合粒子の界面は非常にクリ-ンで、原子レベルでの結合が容易に実現できることが明らかとなった。Al_2O_3/SiC+1複合材料の電気抵抗を調べた結果、微細なSiC粒子が母相粒内にナノメ-タ-レベルで分散しているSiC量を10vol%まで添加したナノ複合材料では、Al_2O_3とほぼ同じ10^<ー12>Ωcm台の抵抗を保っており、誘電率、誘電損失ともほとんど変化していないことがわかった。一方SiCの添加量が15vol%以上になると、急激に抵抗値が低下した。これらはSi_3N_4/SiCナノ複合材料の系においてもほぼ同様の挙動となった。以上、分散粒子の量や状態を制御したナノ複合材料は、その機械的特性が大幅に改善されるとともに、優れた電気的特性を兼ね備えた材料であることが示された。今後、ナノ複合化のプロセスや粒子の役割、さらには磁気的、光学的な機能を合わせ持つナノ複合材料の開発についての研究を進める必要がある。
テルナフトテトラオール(TERNOL)を用いる電子-プロトレ移動連動システム構築

ラセミテルナフトテトラオール(TERNOL)をベンゼン還流下、二酸化鉛により酸化すると対応するキノン体が淡紫色固体として得られた。この際、異性化が起こり、得られるキノン体はラセミとメソの1対1混合物となった。この立体異性体混合物の分離を容易にするため、アセチル化、TBS化、メチル化、MOM化を行い、それぞれカラムクロマトグラフィーまたは再結晶を行った。分離したキノン体のUVスペクトルは、いずれもよく類似しており、またいずれの化合物もナフタレン部からに相当する蛍光が観測された。ナフタレン発光が、隣接位に存在し、より励起エネルギーの低いキノン部により消光されないことから、ナフタレンとキノン部の共役系は直交していることが予想される。実際、メソのジアセチル体に関してX線結晶構造解析を行うとその2面角は86度であった。また、結晶には再結晶に用いたベンゼンが取り込まれているいることが分かった。ジアセテート体と無置換体(立体異性体混合物)との還元電位を測定するとそれぞれ-0.29V、-0.31Vであり、無置換キノンの水酸基はキノン部の溶液中の物性にあまり影響せず、無置換キノンにおいてもやはり芳香原はほぼ直交していることが予想される。得られた還元電位は芳香族置換ナフトキノンとしてはやや低い値であった。その他、赤外スペクトル、NMRスペクトル等に異性体間の違いは認められなかった。キノン体の立体異性体混合物をメソ、ラセミ、いずれのTERNOLと混合しても深黒色の固体を与え、また、溶液中混合しても不溶性の黒色固体を与えた。現在、TERNOLキノンの立体異性体を調製し、対応するTERNOL異性体と単結晶のキンヒドロンの調製を行っている。得られたキンヒドロンの結晶構造解析と高圧下での物性をキンヒドロン異性体間で比較することにより、キンヒドロンの均一化における水素結合とそれに垂直な芳香環間CT相互作用の役割を分離して議論できることが期待できる。