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『失われた時を求めて』と同時代の小説群研究

マルセル・プルースト作『失われた時を求めて』第一篇は1913年に発刊された。当初は大きな反響を呼ばず,続巻もしばしば厳しい批判を受けたこの作品は,しかしながら1930年代にはその評価が確立したと言って良い。本研究は,この変化の最大の要因と考えられる当時の文芸批評の傾向のいくつかを,1913年から1939年の間に発表されたプルーストに関する新聞・雑誌記事,ならびに他の作家の作品との関連性を分析することによって明らかにしたものである。また,基礎資料として記事,図書1,870点を収集・整理するとともに,文献データ管理のシステム作りを行った。2009年度は主に本研究に必要な資料の選定と入手を実施した。図書については古書での入手、雑誌記事については内外の他大学・資料保管所への複写依頼を行う一方、フランス国立図書館、サント=ジュヌヴィエーヴ図書館、パリ歴史資料館、トゥルーズ市立図書館にて資料調査を行い、可能な形での閲覧、複写、複製を行った。2010年2月の現地調査においては現地滞在中の九州大学吉井亮雄教授より、資料調査と入手の方法について、実地でご教示いただくことができた。既に手持ちの関連資料並びに上記調査で入手した資料は紙コピーが中心であり、且つかなりの量に上るため、これを容易に検索、閲覧可能な状態とすることが必要であった。そのためデジタルカメラを購入、資料を撮影の上PFD化し、雑誌名と掲載年月日を附して順次整理した。その処理と保存に必要なパソコンー台と各種ソフトも購入し、資料をこれに収める一方、外付けハードディスクにバックアップした。これによって当初の目的が果たされただけでなく、資料の持ち運びという点においても非常に有意義であった。また調査の結果、関連雑誌のうち、非常に重要であるがデジタル版が公開されていないものについては、その全体を入手することがやはり必要であることが認識された。予算の許す範囲でかつ重要度の高いものを選定した結果、Les Nouvelles litterairesのマイクロフィルム複製をACRPPへ依頼し、入手することができた。2010年度はまず予算の許す範囲でこれまでに入手した資料のうちマイクロフィルムのデジタルスキャンを行いその利用性を高めた。また新資料を見つけ出し、入手することを継続する一方、入手できたプルースト関連記事、論文、図書約1200点を読み込み、当時の文芸批評の特色を把握することを続行した。その成果の一部は《Proust et le dix-neuvieme siecle selon ses critiques contemporains》として2010年11月19日に国際研究集会Proust facea l'heritage du XIX^e siecle : filiation etruptures(関西日仏学館,2011.11.19-20)において発表した。当時の批評においてプルーストと比較されていた頻度の高い19世紀作家を特定し、比較方法を分析した結果、フランスについてはバルザック、スタンダールといった通常は共通の特徴があるとは認識されない複数の作家に等しく好んで比較されていることを指摘した。外国の作家に関してはジョージ・メレディスとプルーストが同種の特徴を持つとしてしばしば対照されていたという事実は意外な発見であった。また近年、プルーストと他の作家の間テクスト性を論ずる研究では、受容の事実や特色の共通性が重要視されるのに対し、同時代の批評家は、両者の共通点を指摘するものの、最終的に両者の相違点を強調するといった傾向がはっきり観察される。この発表内容はPresses de laSorbonnenouvelleより刊行予定である。資料分析の途上、現在ではあまり読まれない作家、ならびに批評の媒体や批評家自身についてのより詳しい情報を得ることが課題として浮上してきた。そのため2011年3月にはパリ市内の複数の図書館で調査を行い情報収集を開始した。今年度の研究計画に基づき、当時の批評において、プルースト作品と比較されて論じられ、したがって共通の読者を持ったと考えられる作品の調査を試みた。このために、当時の批評を網羅的に調査する必要が生じ、すでに電子化されて調査が容易な著名な新聞・雑誌に限定せず、可能な限り幅広い調査をフランスにおいて行った。その結果、プルースト作品が、当時すでに評価が確立していた大作家以外の同時代の小説と比較されたことは、かなり稀であったことが判明した。その数少ない比較対象となった作品を、現代をあまり読まれなくなったものも含め、可能な限り収集し、調査分析を開始した。その中にはGaston de PawlowskiのVoyage au pays de la quatriemedemensionやjeanGiraudouxのSiegfried etle Limnousinなどが含まれる。Pawlowskiは文芸芸能新聞『コメディア』の主筆であり、プルースト作品の批評を最初に行った一人でもある点で大変興味深い。

Pawlowskiはそのプルースト批評の中で、ベルグソンとプルーストを結びつけて論じているが、Pawloswki自身の作品もまた、Paul Soudayによって、やはりベルグソンの時間概念との関連を指摘されている。一方、収集した資料はすでに数千件に及ぶ。そのデータはもちろん電子化されているが、複数のソフトウェアを利用していたため、資料数の増加に伴って管理が煩雑になってきた。それを一元的にコンピュータ上で管理し、容易で確実な検索を可能にするためのデータベース構築の予備作業を開始した。関連資料の調査を続行する一方,入手済み資料と書誌データ管理の改善を行った。資料調査の一部はフランスにて行った。専門書や研究論文とは異なり,1910年から30年代の批評記事,しかも現在ではあまり読まれないプルーストの同時代人に関する記事を発見することは,かなり困難な作業である。しかし現地調査の結果,当時プルーストと関連づけられることの多かったジョージ・メレディス,あるいは文芸批評家としてプルースト作品の批評も行った作家兼文芸批評家,ガストン・ド・パブロフスキーなどに関する記事を特定し,当時の彼らの位置づけを知ることができた。入手済み資料を整理し,その利便性を高めることは本年度の課題の一つであった。これまでに蓄積した資料の書誌データ管理,出力方法を改善するため,昨年度打ち合わせを行った業者にデータ変換・出力プログラムの作成を依頼し,修正作業を経て実用に耐えるものを完成させた。EndNote等,他の市販ソフトウェアで作成したデータをXML形式に変換したのち,このプログラムで処理することによって,こちらが指定した記述形式で出力することが可能になった。個々のデータの記述だけでなく,このプログラムによって,ファイルに含まれる資料全体の著者別,雑誌名別インデックスを作成することもできる。出版の際などにも極めて有用な機能である。2012年11月にはパリ大3大学プルースト研究所主催の研究会にて研究成果の一部を口頭発表した。当初の見通しに沿って資料の収集を進めており、いくつか興味深い発見もあった。24年度が最終年度であるため、記入しない。収集した資料の調査分析と,それらを容易に検索・利用するためのデータベース化を行う。
壮年男性を対象とした早期心不全予防のための介入研究

本研究は,地域住民においてBタイプナトリウム利尿ペプチド(BNP)を用いて早期心不全危険要因すなわちBNP上昇要因を,薬や臨床的治療を行わず血圧管理指導等の保健介入のみによって排除出来るか,すなわち早期心不全状態を改善することが出来るかを介入研究によって検証することをねらいとしている。平成19年度は,平成18年度に本研究に参加した地域一般壮年男性に対して,介入群・非介入群の割付に関わらず対象者全員に12ケ月後(平成19年7-8月)の時点でベースライン時と同様の健康診断検査および生活習慣に関する問診を行った。介入の評価として,メインアウトカムを両群におけるBNP平均値および高BNP者の頻度とし,サブアウトカムを血圧水準,高血圧の有病率,総コレステロール値,高コレステロール血症の有病率,喫煙率,多量飲酒者の割合,肥満度(BMI),生活習慣の変化,心不全に関する自覚症状とした。結果,メインアウトカムに関し,BNP平均値および高BNP者の頻度は,非介入群でBNP平均値の上昇,高BNP者の頻度の増加がみられる一方,介入群でBNP平均値の維持,高BNP者の頻度の維持の傾向がみられたが,統計的有意差を得ることは出来なかった。サブアウトカムについては今後詳細な分析を行っていく予定である。また対象者のうち,平成18年度の割付で非介入群の中から血圧管理指導等の保健介入実施の強い要望が寄せられたため,cross-over designとし,介入群・非介入群を入れ替えて保健介入を行った。介入群には血圧管理に関する保健指導・生活指導を、非介入群には禁煙指導・メンタルヘルス指導を行った。本研究は、地域住民においてBタイプナトリウム利尿ペプチド(BNP)を用いて早期心不全危険要因すなわちBNP上昇要因を、薬や臨床的治療を行わず血圧管理指導等の保健介入のみによって排除出来るか、すなわち早期心不全状態を改善することが出来るかを介入研究によって検証することをねらいとしている。平成18年度は、地域一般壮年男性を対象として研究参加者のリクルートを行い、参加者に介入前の健康診査の実施、介入群と非介入群への無作為割付、および健診の事後に血圧管理などについての保健指導や生活指導などの保健介入を実施した。研究参加者は、福島県内にある旅客輸送会社に勤務する壮年男性に対してインフォームドコンセントを実施し、研究参加の同意の得られた者とした。本研究参加の同意の得られた者について、平成18年度の健診時(ベースライン時)に一般項目の他に、BNPの測定、生活習慣・既往歴・自覚症状に関する問診を行った。健診は本研究で定めた精度管理基準にもとついて実施し、参加者全員にこれら項目の測定を行った。BNPを含めた健診結果によって、無作為に対照群・介入群に分け、介入群には血圧管理に関する保健指導・生活指導を健診後2ヶ月後(平成18年11月)、5ヶ月後(平成19年2月)に行った。介入内容は、血圧に関する集団健康教育および個別健康教育を実施し、意識と知識および健康管理・生活管理について保健介入を行った。今後もBNPの低下に関する保健介入を継続し、介入1年後の介入群・非介入群の群間のBNP値の比較検討を実施する予定である。
スポーツ選手の減量時における熱量摂取パターンの違いが体力形態に及ぼす影響

・体重はUPD群、DD群とも最終的に約6%の減少であった。・基礎代謝および呼吸商はUPD,DD群とも有意に減少した。・体脂肪の減少はUPD群>DD群>UD群の順で多く、除脂肪体重の減少はDD群>UPD群>UD群の順で多かった。・周育および皮脂厚の減少はUPD群,DD群とも腹囲および腹部が目立ち、その割合はDD群<UPD群の順に大きかった。・尿中窒素排泄量と摂取窒素量の収支からみた1日当たりの尿中窒素出納値はDD群>UPD群の順に多かった。・安静時,有機的運動時,最大無機的運動時とも酸素摂取量はUPD,DD群とも減少傾向を示したが、特にDD群の有酸素的運動時,最大無機的運動時は有意な低下であった。心拍数は安静時のみ減少し、他の場合は変化しなかった。・最大無機的運動後酸素負債、パワー、乳酸値は減量後にUPD,DD群とも減少したがその中でもDD群の酸素負債は有意であり、その割合はDD>UPD群の順であった。パワー、ピークパワーは、体重あたりパワーは減量後に低下したが、その割合はDD>UPD群の順に大きく、体重当たりのピークパワーの変化量では、逆に増加傾向を示し、その割合はUPD>DD群の順であった。
ナルコレプシーは免疫機序に深く関与するHLA分子のDQB1*0602との強い関連により病態への自己免疫機序の関与が示唆されてきた。さらにナルコレプシーにおいて特徴的に減少する視床下部神経オレキシン産生細胞に高発現するTRIB2がナルコレプシーの自己抗原候補として報告された。しかしながら、TRIB2抗体がオレキシン神経細胞への障害性(原因)を持つのか、細胞成分が末梢に増大した結果であるのかは明らかになっていない。本研究は抗TRIB2自己免疫反応性ラットを作出することで、自己免疫機序によるナルコレプシーの発症を証明し、更にこの動物モデルを用いナルコレプシーの病態を探ろうとするものである。ナルコレプシーへの自己免疫機序の関与が示唆されている。近年、ナルコレプシー患者血清中に抗TRIB2抗体の存在が示され、さらに抗TRIB2抗体を含む患者イムノグロブリン分画のマウス脳室内への投与がオレキシン神経の減少を引き起こすことも報告された。本年度はTRIB2ペプチド免疫動物を追加作成し、昨年度の予備実験で見られた抗TRIB2抗体のナルコレプシー病態への関与を探索した。特異性を確認したTRIB2ーC末ペプチドをメスSDラットに2週おきに皮下に免疫、対照としてKLHのみを免疫した群を用意した。14週後、血清、CSFならびに視床下部組織をサンプリングし、抗TRIB2抗体価、オレキシン含有量、オレキシン遺伝子発現量、ならびにオレキシン細胞数を検討した。TRIB2を免疫したラット全てにおいて抗TRIB2抗体価の上昇がELISA法により確認された。陽性血清を用いたImmunoblottingにおいてもTRIB2家兎血清に観察される位置と同じ位置のバンドが観察された。KLH免疫群における陰性血清を用いてもバンドは観察されない。しかしながらTRIB2免疫群のみならずKLH免疫群においてもオレキシン遺伝子発現量の減少とCSF中のオレキシン量の減少が観察された。視床下部におけるオレキシン含有量、細胞数、ならびにMCH遺伝子発現量に変化は観察されていない。本研究の結果は抗原によらない免疫賦活によりオレキシン神経が抑制されることを示している。実際に末梢抗TRIB2抗体が障害性を持つためには血液脳関門の破綻が必要であることが考えられた。興味深いことに生後オレキシン神経が脱落するよう遺伝子改変されたataxin3/オレキシンマウス血清中において抗TRIB2抗体を見いだしており、オレキシン神経の脱落に伴った結果として抗TRIB2抗体が出現してくる可能性も考えられた。ナルコレプシーは罹患率1/600人を示し、日中の強い眠気および情動脱力発作(笑う等、強い陽性感情を契機とした脱力)を主徴とする疾患であるが、以前から自己免疫機序の関与が示唆されていた。最近、我々は抗TRIB2抗体がナルコレプシー患者群の血清中に高頻度で存在することを確認した。これにより、ナルコレプシーに関与する自己抗原候補が同定されたこととなる。しかしながら1)実際にこの自己抗体がオレキシン神経細胞への攻撃に関与しナルコレプシーの一因となるのか、または2)オレキシン神経細胞の脱落により血中でのオレキシン神経細胞成分が増加した結果による自己免疫反応であるのかは明らかではない。この問題に答えるため以下の実験を行っている。ラットstrainに対してKLH(免疫反応のブースター)融合TRIB2抗原で免疫を行いい、TRIB2に対する反応性が高いstrainを選定。1)TRIB2-KLH抗原、2)TRIB2-KLH抗原+flu、対照として3)KLH抗原、4)KLH抗原+ fluを免疫したものを用意し、各免疫時に部分採血と脳脊髄液の採取、抗TRIB2抗体価の確認およびオレキシン濃度の測定を行っている。一部の群では最終免疫後、採血、脳脊髄液採取、および潅流固定後脳を取り出し組織学的検討を開始した。これまでのことろ各群で自己免疫抗体価の上昇が見られ、さらに脳脊髄液中でのオレキシン低下が観測されており、さらに詳細検討しているところである。ナルコレプシー発症への自己免疫機構の関与が示唆されている。この仮説を検証するため実験的にナルコレプシー発症に関係するとの報告のあるTRIB2ペプチドを用いてラットを免役し、TRIB2抗体価、オレキシン含有量、オレキシン遺伝子発現の変化、オレキシン細胞の変成または細胞数の変化を調べてきた。TRIB2に対する血清中抗体価は実験終了時において(21週齢)全例で同一週齢の対象ラットに比べ上昇していた。
脳脊髄液中においても8例中5例の上昇を見たが、血清中の抗体価との間に有意な相関は見られなかった。脳脊髄液中のオレキシン量は21週齢ラットに於いて有意に減少した(76.1 ±9.4 %, p < 0.05)。同様に視床下部におけるmRNAの発現も有意に減少していた(1.76 ±0.14, p < 0.01、対照群:2.50 ±0.33)。さらに視床下部オレキシン領域のオレキシンタンパク量およにオレキシン細胞数を調べたところ有意な変化は見られなかった。一方で、比較のためにアジュバントのみによる免疫賦活を行ったところTRIB2免疫と同様の変化を示した。従って、観測されたオレキシンの変化はTRIB2に特異的反応と言うより免疫賦活により元々脆弱性を示すオレキシン細胞が活性を低下させたためと考えられる。睡眠科学昨年度予定された実験はほぼ順調に完了し、データの整理を行っている。さらに追加実験が必要な点に関しては免疫動物の準備を開始している。昨年度の結果からナルコレプシーモデルマウス(ataxin-3 mouse)で血清中のTRIB2抗体価が上昇することが確認されたため、TRIB2抗体はオレキシン細胞の障害の原因というより結果である可能性が示唆され、原因・結果両側から実験を進めているが、ほぼ順調に進んでいる。ヒトナルコレプシーでの検討において抗原特異性が確認されたTRIB2タンパクC末端の28アミノ酸残基とラットTRIB2にて100%マッチするC末端部位18アミノ酸残基(DQLVPDVNMEENLDPFFN)およびその他C末端を避け、かつコンピュータープログラムにより抗原性が高いとされた部位2か所をKLHキャリアーに結合させ、それぞれを抗原として免疫を行った。免疫動物として免疫反応性の高いとされる30種のラットstrainから数種を選択し使用する。使用する動物種として通常使用しているSD系ラットとLewis系ラットを決定した。各ラット群を初回に100μgを皮下に注射し免疫をおこない、その後2週間おきに50μgの免疫を行っていく。対照としてKLHのみを免疫した固体も用意する。それぞれの免疫後に部分採血および脳脊髄液採取を行い、ELISAによる抗TRIB2抗体価の評価およびオレキシン濃度測定を行う。十分な抗体価の上昇が確認された直後、および2週8週後に潅流固定を行う。脳を取り出し視床下部切片作成後、抗オレキシン抗体と抗ラットIgG抗体による2重染色をし、評価をおこなった。予備的結果により17週齢(第5回免疫後)以降で十分な免疫価が得られている。実験結果をまとめるに当たり必要とされるデータはほぼ取得済みであり、現在、学会報告を重ね、データを検証しており、本年度は学術誌投稿準備を進める。レフリーの指摘など必要に応じて追加実験を行う予定である。抗体価の上昇が確認されたラットstrain(SDおよびLewis)に対して以下のTRIB2抗原の組み合わせを用いてラットへの免疫を行っていく。可能性のひとつとしてflu同時投与群も用意する。1)TRIB2-KLH抗原免疫群、2)TRIB2-KLH抗原+flu免疫群、対照として3)KLH抗原免疫群、4)KLH抗原+ flu免疫群とする。免疫スケジュールは前年度に習う。
高温熱反応にみられる磁場効果の研究

均一な反応場において反応測定を行うために衝撃波加熱法を用い、磁場を作用して反応速度に関するデータを得ることを目的としている。均一系においては、比較的容易にバルク条件やバルク種を含めていくつかの化学種の吸収・発光強度の時間変化が追跡可能となる。また、これらの結果に基づいて反応のシミュレーション解析を行い、磁場が及ぼす反応素過程への影響を探る。このような均一系での高温反応および燃焼反応の磁場効果研究の測定手段として、本年度は新たに衝撃波管-磁場装置を設計・建設した。衝撃波管は内径36mmφで長さ2.55mのステンレス鋼管部と0.6mのパイレックス管製の観測部から成る。観測部には一対の光学測定窓(石英3mmφ)を備えており、この領域に管軸に垂直に均一磁場を作用する。衝撃波管は油拡散ポンプにより5x10^<-6>Torr以下に排気し、均一加熱温度範囲10003000K、全圧力範囲0.11.5気圧が期待できる。磁場の強さは、現在のところ、磁極径60mmφ、極間隔50mmで0.20.3テスラを得ている。上記の装置の他に、気相高温系で生成する重要な中間体、ラジカル種の磁場効果を探索また比較検討するために、流通式の常温気体反応セル(アルミ合金製)を製作した。ここでは対象化学種の生成方法としてマイクロ波放電やレーザー光分解法の利用を計画している。
エネルギー技術の多元性と多義性を踏まえたガバナンス方法の研究

エネルギー技術と社会の関係が多様な主体の福利に適う条件を明らかにするための調査研究を進め、論文ならびに研究報告合わせて30報以上の成果を発表した。実証研究班、社会理論班、社会実験班の研究グループを構成し、それぞれ以下のような実績があった。(1)実証研究班:広義の利害関係など、波及的影響も含めた社会過程を調査し、技術導入に伴うアクターネットワークとして図式化した。国内外の地域密着型事業への聞き取り調査を行う。これらの個別事例の調査に基づいて、エネルギー事業が地域社会にもたらしうる正負のインパクトの総体を明らかにした。またエネルギー小売の自由化の取り組みに注目し、生活クラブエナジーなどを対象とする調査を実施した。(2)社会理論班:エネルギー技術と環境倫理についての既存研究をまとめながら、実証研究班の研究成果をマッピングするための理論的枠組みを構築した。具体的には、ガバナンス上配慮すべき課題として配分的正義、手続き的正義に加え、問題が不可視化されること自体を問う認識的正義(Recognition Justice)などについて議論した。また、技術導入に伴うリスクが選好される要因についての分析も進め、地域社会の自律と自立共生Conviviality)や潜在能力(capability)との関連にも注目し、適切なガバナンスを実現させるための「翻訳」や「相乗効果」(Co-benefit)の可能性を考察した。(3)社会実験班:風力発電の適地をあらかじめ地域で選定するゾーニングについてのアクションリサーチを実施し、多様な主体の利益に適う社会的制御の方法を試行した。ゾーニングにおける条件設定と、個々の条件の中でのローカルナレッジの反映という課題について具体的方法を検討した。こうしたガバナンスの手法が事業者にとっても合理的であることも明らかになり、汎用的な手法となりうる可能性も示された。実証研究、社会理論、社会実験という分担で研究を進めてきたが、いずれも一定の成果をあげた。事例研究では国内外におけるエネルギー事業の取り組みについて網羅的に把握し、その理論的示唆についての考察も進展した。電力自由化後の変化についても着実に知見を蓄積しつつある。また、研究の成果と並行して既存の成果を踏まえたアクションリサーチも具体的に進行しつつある。各研究グループの知見は適宜共有されており、総合的な知識生産が実現している。具体的な研究成果は雑誌論文15本、共編著や単著を含む図書が2本、学会などでの報告14報を発表した。国内学会では企画セッションを企画し、現実の問題解決と研究活動の相乗効果をもたらす条件について報告し、大きな反響を得ている。また国際会議においても積極的に成果を報告している。内容面でも一定の進捗があった。原子力と再生可能エネルギーの対立といった論点先取な扱いではなく、原子力反対と再エネ推進の相関が弱いことや、再エネの支持理由は推進主体への信頼や情報公開など別の要因によって説明されることについて実データに基づいた論証を蓄積しつつある。いずれも先行研究では明らかにされていなかった知見であり、学会報告などでも一定の反響が得られている。また研究としての成果だけではなく、社会へのアウトリーチも実現している。再生可能エネルギーへの関心が高まっているなか、本研究グループやエネルギー技術のガバナンスという研究領域の存在は国内外で認知されており、一般向けの講演依頼もある。特に地方再生などエネルギー転換とは異なる文脈で再生可能エネルギーをとらえようとしている地域からは、強い関心をもって注目されている。またガバナンスの具体的手法の実現についての相談など、社会実装についても相談を受けている。引き続き三つのグループの連携を図りながら研究を進める。研究会を複数会実施しながらそれぞれのエネルギー技術についての社会的課題について網羅的に把握する。国内外での事例調査や研究交流にも積極的に取り組み、研究テーマに関する知見とアクションリサーチの方法論の一般化に努める。今年度は事例の調査に重点を置き、ドイツにおける仮想発電所や都市公社など、固定価格買い取り制度後のコミュニティパワーついての調査をすすめる。また脱原発後の原発立地地域における社会経済状況についての調査などもすすめる。国内調査では自治体新電力やグリーン新電力の事例を収集すると同時に、これらがもたらす地域間連携などの副次的効果について明らかにする。理論研究では、再生可能エネルギーの大量導入に伴う技術的課題やリスクトレードオフの課題を踏まえ、そこで発生する問題についての環境正義など理論的な研究についての検討を進める。社会実験についても計画を進め、ジョイントファクトファインディング(共同事実確認)などの手法を具体化するための設計を進める。また過去に実施した社会実験については実証データの取得とガバナンスのための理論の精緻化に注力する。ビジネスモデルの構築や環境影響のガバナンスについては具体的な動きも発生しているため、他の主体との連携に十分注意しながら研究を進める。研究内容や成果についてのフィードバックを得るために引き続き国内外での研究報告を積極的に行っていく。(2)社会理論

班:エネルギー技術と環境倫理についての既存研究をまとめながら、実証研究班の研究成果をマッピングするための理論的枠組みを構築した。具体的には、ガバナンス上配慮すべき課題として配分的正義、手続き的正義に加え、問題が不可視化されること自体を問う認識的正義(Recognition Justice)などについて議論した。また、技術導入に伴うリスクが選好される要因についての分析も進め、地域社会の自律と自立共生Conviviality)や潜在能力(capability)との関連にも注目し、適切なガバナンスを実現させるための「翻訳」や「相乗効果」(Co-benefit)の可能性を考察した。(3)社会実験班:風力発電の適地をあらかじめ地域で選定するゾーニングについてのアクションリサーチを実施し、多様な主体の利益に適う社会的制御の方法を試行した。ゾーニングにおける条件設定と、個々の条件の中でのローカルナレッジの反映という課題について具体的方法を検討した。こうしたガバナンスの手法が事業者にとっても合理的であることも明らかになり、汎用的な手法となりうる可能性も示された。実証研究、社会理論、社会実験という分担で研究を進めてきたが、いずれも一定の成果をあげた。事例研究では国内外におけるエネルギー事業の取り組みについて網羅的に把握し、その理論的示唆についての考察も進展した。電力自由化後の変化についても着実に知見を蓄積しつつある。また、研究の成果と並行して既存の成果を踏まえたアクションリサーチも具体的に進行しつつある。各研究グループの知見は適宜共有されており、総合的な知識生産が実現している。具体的な研究成果は雑誌論文15本、共編著や単著を含む図書が2本、学会などでの報告14報を発表した。国内学会では企画セッションを企画し、現実の問題解決と研究活動の相乗効果をもたらす条件について報告し、大きな反響を得ている。また国際会議においても積極的に成果を報告している。内容面でも一定の進捗があった。原子力と再生可能エネルギーの対立といった論点先取な扱いではなく、原子力反対と再エネ推進の相関が弱いことや、再エネの支持理由は推進主体への信頼や情報公開など別の要因によって説明されることについて実データに基づいた論証を蓄積しつつある。いずれも先行研究では明らかにされていなかった知見であり、学会報告などでも一定の反響が得られている。また研究としての成果だけではなく、社会へのアウトリーチも実現している。再生可能エネルギーへの関心が高まっているなか、本研究グループやエネルギー技術のガバナンスという研究領域の存在は国内外で認知されており、一般向けの講演依頼もある。
近代日本の語り芸ジャンルの混淆とその拡がりに関する研究ー浪花節の地方展開を軸に

本年度は、主に研究対象の中心となる西畑人形と、その比較対象として取り上げる地域として東北地方の活動人形、また広島で伝承されている説教源氏節人形芝居の調査研究を進めた。西畑人形については、上演活動に関わる資料が多く残る春野郷土資料館(高知市春野町)において資料調査を実施し、興行地域や演者の具体的な把握を行なった。また国立民族学博物館で西畑人形に関する音源資料の調査を行い、西畑人形の演者が関わった複数のジャンルが明らかとなった。これにより浪曲を軸にした西畑人形が民謡や祭文といったジャンルと連続的な関係にあることが具体的に明らかになった。活動人形については東北各地で資料調査を行った。東北各地の図書館(福島県立図書館、宮城県図書館)、また国立国会図書館で調査を行い、戦前の地域新聞から各地の祭礼のなかに興行記録を見出すことが出来た。これにより、これまで東北地方の限られた地域や、おおまかな興行範囲しか捉えられてこなかった興行活動における全国展開の具体的な状況の一端が明らかとなった。一方、興行活動に関わっていた人物へも聞き取り調査を行うことができ、上記の興行記録とは異なる興行活動の情報を得ることができた。これらの成果の一部は論文として発表した。説教源氏節人形芝居については、広島廿日市において現地調査を行い、台本資料(主に詞章本)、および音源資料の調査を実施した。詞章本については、その他名古屋など複数の地域での調査を行い、詞章本の整理および考察を行い、音源については廿日市の資料と大正期の音源資料(SPレコードのデジタル音源)との比較検討を行った。西畑人形については当初予定した現地調査における資料調査を実施し、研究課題となっている台本資料などの整理を進めることができた。また比較地域として調査した活動人形については、興行活動の演者への聞き取りを行い、研究課題のなかで挙げている、興行活動に関わる人的なネットワークについての比較材料が得られた。説教源氏節に関する調査においては、現地調査の音源の音源およびSPレコード音源との比較により、浪花節との具体的な関連性を見出すことができ、それに伴って源氏節から浪花節への連続性において、視覚舞台化(立体化)からの繋がりを確認することができた。これらはいずれも研究課題である、異なるジャンルの混交状況、およびその具体的な状況の把握に繋がっている。次年度に予定している研究成果への公開(シンポジウム等)に関する打ち合わせが十分に出来なかった部分はあるが、現地調査を中心にした研究課題はおおむね順調に進展している。研究計画に基づき、引き続き各地域の現地調査を行う。また研究成果の公開にむけた準備作業を行う。研究成果の公開に関わる準備・打ち合わせが十分に出来なかったため、そのための旅費・会議費などが使用できなかった。実施できなかった準備・打ち合わせを本年度内で行い、必要な経費を計上する。
製造物責任判例,法理論と通しての「製品安全基準」の構築

本研究においては、日本、米国の製造物責任の法律理論および個別判例を通して「製品安全基準」の構築を試みた。(1)まず、日本および米国連邦・州の判例から起訴の対象となった製品、部品、原材料等を洗いだした。(2)次に、法律理論別に判例を整理、研究した。これにより『欠陥概念』を明らかにし「製品安全基準」の構築を試みた。(3)ここでは、欠陥を分類することにより製品安全の基準の類型化を試みている。つまり(イ)設計上の欠陥の判例、製造上の欠陥の判例、警告・取扱説明書上の欠陥の判例に区分して研究した。(ロ)製造物責任問題を難しいものにしている次ぎの重要な要素との関連において判例を研究することを通して「品安全基準」を構築している。(a)『企業は技術の限界との関連において自らの製品・部品・原材料を技術的にどこまで安全なものにしておかなければならないのか』技術水準(state of the art)の法理論、開発危険(development risk)の法理論、明らかな危険(patent danger)の法理論,(b)『企業は経済社性の限界との関連において自らの製品・部品・原材料の安全性の確保のためにどこまで金をかけなければならないのか』,(c)企業は『警告の限界と関連において自らの製品・部品・原材料の安全性の確保のために、どこ間での警告をしておかなければならないのか』(ハ)第三のアプローチは、使用者による製品等の取扱いの態様からの欠陥製品事故の判例を見て、欠陥概念を明らかにしている。誤用(misuse)の法理論、危険の引受(assumption of risk)の法理論、寄与過失(contributory negligence)の法理論等。本研究の実施期間において別項の関連著論文を発表したが、『製品安全基準』の構築のためにはさらに引き続いての本研究の実施が必要で、今後とも国内外の新しい判例を通して本研究課題を追い求める所存である。今年度(平成6年度)においては、1.国内外における製造物責任関連の文献の収集、整理、検討を行った。(1)特に、今年度においては、研究課題である製造物責任についてわが国においても新たに法律が制定されるにいたり(法律第85号)、同法に関連する文献が発行され、その収集、整理、検討も鋭意行った。また、この製造物責任法の解説の論文を発表した。(2)製造物責任事故の対象としての製品、部品、原材料の特定が必要で、このために(イ)同事故を発生せしめるおそれのある製品、部品、原材料の区分をこれら文献から行い、さらに(ロ)これまでに製造物責任事故を発生せしめた主要な製品、部品、原材料の分析、調査、取り纏めを行った。2.日本のすべての製造物責任事故の判例を入手することができ、分析、調査活動に入っている。この分析をとおして「製品安全のための基準」構築のスキームを確立すべく作業中である。3.産業界にとっては、製造物責任法の下における製造物責任クレーム・訴訟の防禦が非常に重要になるため、この関連の実態調査を行うと共に研究を行い、論文を発表した。また産業界の製造物責任問題の製品安全対応の側面は中小企業により大きいインパクトがあるところから中小企業のための製品安全問題の対応の側面にも力を入れ、研究を行なった。特に、わが国において新たに制定された製造物責任法の施行が平成7年7月1日からになることから産業界への影響は大きいものになることが予想され、わが国産業界として製造物責任法空の影響をどのように考え対応すべきかということが急務の課題となり、この面からの研究を本件

研究の中でも取り扱うことができ、いくつかの研究成果みて、論文を発表することができた。4.これまでまたこれからはこれまでの分析、研究の成果等をコンピュータに入力する作業も増えている。5.他の学会等における研究成果の発表等も計画中である。本研究においては、日本、米国の製造物責任の法律理論および個別判例を通して「製品安全基準」の構築を試みた。(1)まず、日本および米国連邦・州の判例から訴訟の対象となった製品、部品、原材料等を洗いだした。(2)次に、法律理論別に判例を整理、研究した。これにより『欠陥概念』を明らかにし「製品安全基準」の構築を試みた。(3)ここでは、欠陥を分類することにより製品安全の基準の類型化を試みている。つまり(イ)設計上の欠陥の判例、製造上の欠陥の判例、警告・取扱説明書上の欠陥の判例に区分して研究した。(ロ)製造物責任問題を難しいものにしている次ぎの重要な要素との関連において判例を研究することを通して「品安全基準」を構築している。(a)『企業は技術の限界との関連において自らの製品・部品・原材料を技術的にどこまで安全なものにしておかなければならないのか』技術水準(state of the art)の法理論、開発危険(development risk)の法理論、明らかな危険(patent danger)の法理論,(b)『企業は経済性の限界との関連において自らの製品・部品・原材料の安全性の確保のためにどこまで金をかけなければならないのか』,(c)企業は『警告の限界との関連において自らの製品・部品・原材料の安全性の確保のために、どこ間での警告をしておかなければならないのか』(ハ)第三のアプローチは、使用者による製品等の取扱いの態様からの欠陥製品事故の判例を見て、欠陥概念を明らかにしている。誤用(misuse)の法理論、危険の引受(assumption of risk)の法理論、寄与過失(contributory negligence)の法理論等。本研究の実施期間において別項の関連著論文を発表したが、『製品安全基準』の構築のためにはさらに引き続いての本研究の実施が必要で、今後とも国内外の新しい判例を通して本研究課題を追い求める所存である。
発生工学的手法を用いたジストロフィンアイソフォームの機能解析

本研究は,DMD-nullマウスを解析することにより,ジストロフィンアイソフォームの生体内での機能やDMDの病態との関連を探ることを目的として行われた。その結果,以下の点が明らかになった。a)骨格筋・心筋DMD-nullマウスおよびmdxマウスの骨格筋(前脛骨筋および大腿四頭筋)について詳細に解析した結果,1)DMD-nullマウスの方がmdxマウスよりも崩壊した筋繊維の数が多く,また筋崩壊一筋再生のサイクルが高週齢のマウスでも持続していること,2)肥大筋繊維数が有意に増加していることなどが明らかになりジストロフィンアイソフォームと筋再生の関わりが示唆された。b)神経系における表現型の解析ジストロフィンアイソフォームが最も広範に発現する神経組織では大きな形態的な変化は認められなかった。しかし,詳細な組織学的検索の結果,嗅覚神経に特有なグリア細胞,Olfactory ensheathing cellの基底膜に面した細胞表層側でDp71が発現していること,DMD-nullマウスではフェロモンを受容する感覚神経である鋤鼻神経の束状化(fasciculation)並びに副嗅球への投射に異常があることが判明した。c)精巣DMD-nullマウスは雄性不妊であり,精巣および精巣上体を組織学的免疫組織化学的に解析した結果,精子変態過程(spermiogenesis)の異常により正常な精子がほとんど認められないことが判明した。精巣ではジストロフィンアイソフォームDp71が発現していることをRT-PCRで確認した。以上の結果から,ジストロフィンアイソフォームは,生体内で多彩な生理機能を持っていることが明らかになった。Duchenne型(DMD)およびBecker型筋ジストロフィー(BMD)の原因遺伝子であるジストロフィン遺伝子は,複雑なゲノム構造をもつ,全長2.5Mbの巨大な遺伝子であり,ジストロフィンタンパク(Dp427m)だけでなく多数のアイソフォーム(Dp427c,Dp427p,Dp260,Dp140,Dp116,Dp71)を産生する。DMDおよびBMDは,ジストロフィン遺伝子の様々な領域における欠失,重複,点突然変異により発症することから,ジストロフィンアイソフォームの機能を知ることは筋ジストロフィーの病態を理解する上でも重要であると考えられるにもかかわらず,ほとんど不明なまま残されている。本年度は,最も分子量の小さいジストロフィンアイソフォームであるDp71の機能を,我々の研究室で作成したDMD-nullマウス(Cre-loxPシステムを用いてジストロフィン遺伝子座を完全に除去したモデルマウス)を用いて解析した。鋤鼻神経は,鋤鼻器から副嗅球にフェロモンによる刺激を伝達すると考えられている神経細胞であり,Olfacoty ensheathing cellにより神経線維が束ねらながら副嗅球に投射する。DMD-nullマウスでは,鋤鼻神経の投射は概ね正常であるが,繊維束形成に異常が生じていることが判明し,また,Olfacoty ensheathing cellの細胞膜近傍でDp71が発現していることから,鋤鼻神経の束状化にDp71が関与しているという興味深い知見が得られた(現在投稿中)本研究は,我々の研究室で作成したDMD-nullマウスを解析することにより,ジストロフィンアイソフォームの生体内での機能,DMDの病態との関連を探ることを目的としている。本年度の研究の結果,Dm-nullマウスの表現型について以下の点が明らかになった。

a)骨格筋・心筋における表現型の解析DMD-nul1マウスおよびmdxマウスの骨格筋(前脛骨筋および大腿四頭筋)について詳細に解析した結果,1)Dm-nullマウスの方がmdxマウスよりも崩壊した筋繊維の数が多く,また筋崩壊一筋再生のサイクルが高週齢のマウスでも持続していること,2)肥大筋繊維数が有意に増加していることなどが明らかになりジストロフィンアイソフォームと筋再生の関わりカミ示唆された。サテライト細胞では,Dp71が発現していることからその機能解析を現在進めているところである。b)神経系における表現型の解析
配向酸化物薄膜/構造体の高オンデマンド作製手法の開発

光MOD法を用いた基材を問わない酸化物の高配向成長法の確立に成功し、層状ペロブスカイト型酸化物の直立配向やRuddlesden-Popper相、CeO2、LixVO2などの配向成長も実現し、本手法による配向成長のためのシード層作製の適用範囲を拡大した。また、ペロブスカイト型Mn酸化物のシード層から受ける歪みが物性に与える影響などを明らかにし、単結晶基板の代替材料としての利用可能性であることや、水分解反応用光電極材料の配向多層膜作製によって、より高い光電流を得られることを明らかにするなど簡便な配向成長法の確立がもたらす恩恵について示すことに成功した。平成25年度は(1)ペロブスカイト型シード層の高機能化、(2)光MOD法を用いた多様な配向シード層の開発、(3)配向制御光触媒アノード材料の開発の各小課題について以下の研究成果を得た。(1)ペロブスカイト型酸化物電極材料の高度化のため導電性ペロブスカイト型マンガン酸化物薄膜を配向・無配向成長させグレインと伝導性の影響について調べ、無配向状態から単結晶薄膜への遷移の中でどの程度のフェーズにあるかベンチマークとなる測定を行った。また、配向多層膜化し発光デバイスとして機能する蛍光体膜の配向成長も行い、極めて高配向させて成長させることに成功した。(2)ペロブスカイト型(001)面配向以外の配向成長法の確立を目指し研究を行った結果、ガラス基板上に層状ペロブスカイト構造の層状構造を直立配向させられる極めて特異な配向成長手法の開発に至った。無配向基板上に層状構造を直立配向させられる手法は他にはなく、様々な機能を持つ層間サイトを表面に露わにする本配向膜は非常に興味深い成果である。また、得られた配向膜は極めて高い電子-プロトン伝導性を示すことを明らかにした。(3)光電極材料であるタングステン酸化物を(1),(2)において平行して進めている配向シード層上で配向成長させることに成功した。特性の詳細については現在進行中であるが、無配向状態の同一組成材料と比較して、疑似太陽光下における水分解(水素生成)光電流が高度化することを明らかにした。現在、光電極としての機能が配向成長とどのようにか関わっているか詳細に検討を進めている。平成26年度は(1)ペロブスカイト型シード層の高機能化、(2)光MOD法を用いた多様な配向シード層の開発、(3)配向制御光触媒アノード材料の開発の各小課題について以下の研究成果を得た。(1)ペロブスカイト型シード層の高度化のため製膜条件の最適化及び必要パラメータを精密に検討し、有機基材への展開を試みた。有機基材上では基板加熱の制限により現時点において新たにレーザーフルエンスの制御が課題となっているが、フレキシブル基材上において配向成長可能な製膜条件が存在することを見出した。現在、最適化を試みている。(2)ペロブスカイト型(001)面配向以外の配向成長法の確立を目指し研究を行った結果、ペロブスカイト型配向膜上において酸化タングステン薄膜を熱成長させることによって、ヘキサゴナルアルカリタングステン薄膜のm面配向成長が起こることを明らかにした。製膜条件を最適化した結果、配向度は94.1%と非常に高い水準に達し、ガラス基材上へ新たな結晶構造を持つ配向膜の作製に成功した。(3)上記、アルカリタングステン酸化物薄膜の配向成長に成功した結果、ペロブスカイト/アルカリタングステン酸化物の配向ヘテロ界面の形成に成功した。ガラス基板上に作製した本配向ヘテロ構造を光電極として用いた結果、水分解反応が無配向ヘテロ構造の9.4倍、単層膜の71.7倍の光電流が得られることを見出し、配向ヘテロ構造が光励起された電子の高い輸送能と再結合抑制に起因すると考えられる光電極特性向上に大きな役割を果たしていることを明らかにした。平成27年度は(1)ペロブスカイト型シード層の高機能化、(2)光MOD法を用いた多様な配向シード層の開発、(3)配向制御光触媒アノード材料開発の各小課題について以下の成果を得た。(1)ペロブスカイト型シード層のフレキシブル基板上への製膜を試み、配向シード層の製膜の指針を得ることに成功した。(2)光MOD法を用いてLa2NiO4(001)薄膜、CeO2(111)薄膜やLixVO2(001)薄膜の配向成長に成功した。(3)ルチル型TiO2:Nbの光電極特性の配向方向依存性を調べることによってTiO2薄膜の配向方向に対する利得についての情報を得ることに成功した。本年度成果を含め研究期間全体を通じて得られた成果について以下にまとめる。基材を問わないペロブスカイト型酸化物の高配向成長法の確立に成功し、マンガン酸化物の伝導特性の向上、蛍光体酸化物の発光特性の向上に加え、有機基材上へのフレキシブル配向膜の製膜方法の確立への指針も得ることに成功した。これは高徳性酸化物材料の用途拡大に対して極めて有用な結果である。さらには層状化合物の直立配向成長に世界で初めて成功し、面直方向への伝導特性の大幅な向上を確認した。この結果は酸化物多層膜の特性向上に対して非常に興味深い知見を与えるものである。

また、ペロブスカイト型酸化物以外にも光MOD法を用いた配向成長を可能にすることによって本配向成長法の汎用性を高めることも可能にした。また、光電極応用に対する配向成長の適用についてもアルカリタングステン酸化物において配向時に無配向材料の9.4倍もの光電流が得られることを見出し本手法を用いた配向光電極の有用性を示すことが出来た。以上のように光MOD法を用いた配向成長法の適用範囲を広げることに成功し、今後多くの用途への展開が期待される。光MOD法を用いた基材を問わない酸化物の高配向成長法の確立に成功し、層状ペロブスカイト型酸化物の直立配向やRuddlesden-Popper相、CeO2、LixVO2などの配向成長も実現し、本手法による配向成長のためのシード層作製の適用範囲を拡大した。また、ペロブスカイト型Mn酸化物のシード層から受ける歪みが物性に与える影響などを明らかにし、単結晶基板の代替材料としての利用可能性であることや、水分解反応用光電極材料の配向多層膜作製によって、より高い光電流を得られることを明らかにするなど簡便な配向成長法の確立がもたらす恩恵について示すことに成功した。各々、小項目に関して、目標を大幅に上回る成果が得られている部分、未達の部分があるが平均的に順調な成果が得られている。未達の点に関しては挑戦的な内容であるため引き続きトライアルを増やして対応していく。材料化学基本的には当初計画に沿って遂行する予定である。小項目(1)中の粒子サイズ増大に関して、トライアルを増やす必要があるが、その中でフレキシブル配向膜への可能性等が明らかになってきたため、研究課題名である"オンデマンド製膜"という枠組みの中で新規項目についても検討を進める。細かな目標設定に関して、目標を大幅に上回る成果がある項目や未達のものもあるが平均的に順調な成果が得られている。目標未達の点に関しては挑戦的な内容であるため、引き続きトライアルを増やして対応する予定である。材料費を安価に抑え、参加した国際会議が国内で開催されたため外国旅費相当分が抑制された。基本的には当初計画に沿って遂行する予定であるが、小課題(1),(2)中の粒子サイズ増大や他構造のシード層開発などについては重点的にトライアルを増やして目標達成を目指す。繰り越し分については研究加速のための材料費に充当する。当所計画の備品をより安価に導入したため。単結晶基板等高額な材料費に充当する。
運航ナレッジマネジメントに基づく災害時の革新的船舶避難方法

本研究では、様々な想定津波に対して柔軟に対応できる船舶避難アルゴリズムを作成するとともにその適用性を検討することとした。まず、津波来襲時の船舶の対処方法にかかる既往の資料調査などにより、津波来襲時の避難シナリオの要素条件を整理した。次に避難シナリオとして、避難時の混雑、心的ストレス、船舶の接触や衝突などの二次災害が津波による船舶への一時被害より大きくなることを避けるため、通常の船舶の航行状態を倣ったシナリオをベースとした。さらに津波来襲時の自動避難シミュレーションを行った結果、総じて安全に避難できることが確認できた。基本計画の策定:本研究では、船舶の実務運航に関連した従事者が持つ船舶運航にかかる技術や知識を体系化し、それをもとに、災害時の対応をその体系化された"知識データベース"から速やかに引きだし、それらをベースとして避難あるいは退避行動を起こし、船舶の特に津波などの急に発生する災害の減災につなげる研究を行うが、その進め方について検討を行った。アンケート事前調査:この対応方法のベースとなる知識データベース構築に必要なアンケートの様式やその内容を策定するに先立ち、そのアンケートの好適な項目やアンケート先を絞り込むために、実務航海の経験者への聞き取り調査を実施した。この結果、船種、船舶の長さ、幅、船速、積み荷状態だけでなく、離着桟に欠かせないタグボートの支援が得られるか、得られるとしたらどの程度の時間で応援が到着するか、陸側の支援要員の有無、その時の風・波・潮流などの外乱条件、確保できる運航要員の数、そしてその運航者のいままで乗船してきた履歴なども重要な項目であることが分かった。アンケート基本計画策定:上述の事前調査結果を踏まえ、アンケートする項目やその具体的な記載方法などのアンケートの基本項目について取りまとめた。当初の研究計画の基本的な骨子に変更すべき点はないが、本研究を遂行するためには、実務運航者の持つ知識の分析とデータベース化が必要である。これを円滑に進めるために信頼性のある知識を効果的に集約するためにアンケート調査を行うが、それに先立ち必要な項目やアンケートの構造を十分なものにするためには、実務経験者への聞き取り調査が不可欠である。この聞き取り調査の調整にやや時間を要したため、研究の進捗がやや遅れている。1ヒアリングの分析とアンケート項目の策定:実務運航者に対して実施したヒアリングをもとに、より広く実務経験者に対して実施するアンケート内容およびアンケート対象の絞り込みを行った。2避難シナリオの検討:津波の来襲など港湾にかかる災害事例での避難方法については、一般的には、(1)船舶は桟橋で係留された状態のまま保持する。(2)桟橋から出港し安全な海域に向かう。航行中の船舶においては同様に安全な水域に向けて航海を続行する。(3)桟橋から出港し港湾近くの好適な海域において舵やエンジンなどを適宜操作し航走しながら待機、あるいは津波をやり過ごす。(4)桟橋から出港し港湾近くの好適地で錨泊する、などが挙げられる。過去の事例なども参考にそれぞれの得失について調査し、それぞれの船舶の状況に見合った具体的な避難シナリオの検討を行った。3避難シナリオ評価方法の検討:アンケート結果を解析して構築された避難にかかるデータベースから、船舶の刻々の避難行動の危険度を導出する"計算式"について検討した。航走中の危険度を示す指標はいくつか提案されているが、これらについて調査を行い、津波などの災害時の船舶の避難航走に対してどの程度適用できるかについて検討を行った。その結果、従来の危険度評価手法に対して、さらに津波からの避難行動の結果もたらされる安全度(あるいは危険度)などの指標を加味することで評価できるとの見通しが得られた。当初計画に変更すべき点はないが、アンケート調査に先立つ実務運航者への聞き取りの分析が多岐にわたるため、その信頼性を上げるために、類似文献や類似調査結果の精査、追加の聞き取りなどに時間を要した。加えて、今年度から着手した避難方法の評価基準の開発について、既往の一般的な船舶航行にかかる安全性評価指標の拡張方法の検討に時間を要したため、研究の進捗が遅れた。避難シナリオ調査:津波来襲時の船舶の対処方法にかかる既往の資料・文献、ヒアリングなどにより、津波来襲時に船舶が避難する際に考慮すべき項目を整理し、津波来襲時の避難シナリオの要素条件を整理した。避難シナリオの策定:避難シナリオとして、避難時の混雑、心的ストレス、船舶の接触や衝突などの二次災害が津波による船舶への一時被害より大きくなることを避けるため、通常の船舶の航行状態を倣ったシナリオをベースとした。これは、港湾内に来襲した津波は強い潮流影響と似る場合が多く、多くは実務者の持つ一般的な技量で対応できる範囲であることが、津波来襲時の船舶挙動事前解析で明らかになっていることによる。そして他船の追い越しや航路を並走しないことを条件とした。これは事前の検討でこのような通常航行に倣った避難操船でも津波第一波到達までに多くの船舶が避難海域に到達できること、また第一波遭遇時であっても船舶への津波影響が比較的小さいことを検証したためである。自動避難シナリオによる避難シミュレーション:在港船舶の種類や地震発生時の位置について実際に想定されるいくつかの条件で自動避難シミュレーションを行った結果、津波来襲時までに避難海域までに安全に到達できる目途が得られた。加えて、湾奥で出航が遅い船舶については津波第一波と遭遇する可能性も示されたが、比較的水深の大きい海域であり船舶への影響は小さいことも分かった。総合評価:視界再現装置付きの操船シミュレータを使い、要素シミュレーション結果に基づく代表ケースについて、本研究成果による自動避難シミュレーションを行った。