hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい栄養系トレニアの創出・増殖・保存に関する研究

現存する交配種の親の一つであるT.fournieriに含まれるアントシアニンは、マルビジン3,5-ジグルコシド、ペオニジン3,5-ジグルコシド、ペチュニジン3,5-ジグルコシド、デルフィニジン3,5-ジグルコシド、シアニジン3,5-ジグルコシドおよびペラルゴニジン-3,5ジグルコシドの6種であることが明らかとなった。未利用の3種を含む合計6種のトレニア原種の相互交雑により、新たな14組合せで植物体を得ることができた。得られた植物は葉緑体DNAをターゲットとしたPCR-RFLPにより、全てが真の雑種であることが確認された。この14組合せのうち13組合わせは、これまで雑種獲得の報告のない新規交配種である。得られた雑種は両親の中間の染色体数を示し、花および茎葉の形質は両親の中間であった。得られた雑種は全て不稔性を示した。遺伝資源として利用するためには稔性の回復が求められる。in vitroで育成した植物の葉を用いて、葉外植体に人為的に細かな傷を付けそれをベンジルアミノプリンを含む培地で培養することで効率的な不定芽再生系を確立した。この研究で得られた交配種を基礎にさらに変異の幅を広げるために戻し交配を試みた。(T.fournieri x T.baillonii)をそれぞれ親に戻し交配した結果、(T.fournieri x T.baillonii)x T.fournieriでは花色の変化は少ないものの花弁周縁部の切れ込みが出現し、この個体を自家受粉した後代は、花弁周縁部の切れ込みを持ちかつ多様な花色を示した。一方(T fournieri x T.baillonii)x T.bailloniiでは染色体数が2n=16であるものと2n=17であるものが出現し、2n=16個体のみが花粉稔性を有していた。この自家受粉後代もまた多様な花色を示した。当初計画された交配育種計画の全てを実施し終え、予想以上の新規交配種を獲得した。これらの成果は、複数の報告として公表することが出来た。いくつかの興味ある個体について花いろの遺伝と色素分析を実施する。また得られた交配種の内、実用的価値を有するものについて品種化を目指して形質調査を行う。さらにまとめとなる内容の学会発表を行う。未利用トレニア遺伝資源であるT.hirsutissima, T.bicolor, T.siamensisの3種と既存のT. fornieri,T. concolor, T. bailloniiを相互交配し,成熟種子の獲得及びin vivoでの胚珠培養後の植物体獲得率を評価した.30交配の内,成熟種子が獲得出来たのは3交配組合せであったが,胚珠培養により14組合せで植物体が獲得された.交配正否は,両親の染色体数とは関係がなかった.また相互交配が可能な交配組合せは限られていた.以上の結果,トレニア種間交雑における胚珠培養の有効性が確認された.温室栽培した母植物から得た葉を材料とし,葉挿し繁殖法を検討した。外植体とする葉の調整法としては葉柄なし全葉が最も効率よく,茎の中,上位から採種した葉で再生率が高くかった.シュートの再生は温度が高い条件下高くまた光強度に依存性であった.組織学的には,維管束近傍の表皮下組織に分裂組織が形成され,それがシュート原基となった.供した交配種25系統でいずれも葉挿しが適応可能であった.この方法は,苗の需要が短期間に集中する花壇苗生産に適応出来ると考えられた.トレニアの遺伝資源の保存を目的に,クライオプレート法を用いた新しい超低温保存法を検討した.2から8週令の植物から採取した0.2mmの茎頂を0.3Mショ糖の培地で10°C下2日間前培養した後,クライオプレートに固定し,植物用ヴィトリフィケーション液(PVS2)に室温10分間処理した上で液体窒素に浸漬することで,80%の生存が得られた.この方法により,栄養繁殖性トレニアの品種の安全で長期的な保存が可能となった.胚珠培養により交配が効率的に進むことが明らかとなり,今後の3元交配に未知が開かれた.また葉挿し繁殖法が確立しこの成果は既に学会が発表された.またクライオプレート法によるトレニアに凍結保存法の確立は初めての報告である.現存する交配種の親の一つであるT.fournieriに含まれるアントシアニンは、マルビジン3,5-ジグルコシド、ペオニジン3,5-ジグルコシド、ペチュニジン3,5-ジグルコシド、デルフィニジン3,5-ジグルコシド、シアニジン3,5-ジグルコシドおよびペラルゴニジン-3,5ジグルコシドの6種であることが明らかとなった。

in vitroで育成した植物の葉を用いて、葉外植体に人為的に細かな傷を付けそれをベンジルアミノプリンを含む培地で培養することで効率的な不定芽再生系を確立した。この研究で得られた交配種を基礎にさらに変異の幅を広げるために戻し交配を試みた。(T.fournieri x T.baillonii)をそれぞれ親に戻し交配した結果、(T.fournieri x T.baillonii)x T.fournieriでは花色の変化は少ないものの花弁周縁部の切れ込みが出現し、この個体を自家受粉した後代は、花弁周縁部の切れ込みを持ちかつ多様な花色を示した。一方(T fournieri x T.baillonii)x T.bailloniiでは染色体数が2n=16であるものと2n=17であるものが出現し、2n=16個体のみが花粉稔性を有していた。この自家受粉後代もまた多様な花色を示した。当初計画された交配育種計画の全てを実施し終え、予想以上の新規交配種を獲得した。これらの成果は、複数の報告として公表することが出来た。今後は得られた雑種の特性を調査するとともに三元交配による新たなトレニア交配種の創出に向かう.いくつかの興味ある個体について花いろの遺伝と色素分析を実施する。また得られた交配種の内、実用的価値を有するものについて品種化を目指して形質調査を行う。さらにまとめとなる内容の学会発表を行う。
耐熱性歪み可視化シートの創製とモニタリングシステムの構築

社会インフラなど構造物の新しい検査技術として歪みを構造色変化として可視化する歪み可視化シートを研究している。歪み可視化シートの耐熱性向上のためシリカ粒子のコロイド結晶の成膜とその固定に成功した。また、太陽電池駆動遠隔自動撮影システムとカメラ付き携帯端末による画像解析アプリの開発を通じて、歪み可視化シートのリモートセンシングとリアルタイム・モニタリングが可能であることを示した。これらは老朽化した構造物の安全管理を低コストで実現する道を拓くものである。(1)耐熱性・耐環境性を有する歪み可視化シートの材料設計:市販のシリカ粒子(屈折率:1.43)の懸濁液を適切な濃度に調製し既存成膜装置を用いてコロイドフォトニック結晶の薄膜を形成した。当初懸念されたシリカ粒子の沈降現象については懸濁液をポンプで循環することで攪拌させた。この攪拌操作は成膜に影響することなく均一で高品質の結晶(100mm×100mm)が成膜できた。既存のシリコーンエラストマー(DowCorning社製:Sylgard 184や信越化学工業社製:KE-106)は屈折率が約1.4とシリカ粒子との屈折率コントラストが小さいため、構造色がほとんど発色しない。そこで、耐熱性のエラストマーとしてフェニル基を有し屈折率1.57の(信越化学工業社製, ASP-1111A/B)に代替することで構造色の発色するシリカオパール結晶のコンポジットの作製に成功した。(2) CCDカメラ等を利用した低コストの観察・計測装置を実装:太陽電池によって給電されるカメラ付き省電力マイクロサーバを使って歪み可視化シートを遠隔自動撮影するシステムを組み上げた。これにより電源を確保できない場所にある構造物の歪み状態をリモートセンシングすることが可能であることが示された。(3)可視化した歪み状態の電子情報化:スマホ等のカメラから撮影した歪み可視化シートの画像をリアルタイムで解析し、応力が掛かっていない領域以外を脱色表示するアプリを開発した。これにより、歪み状態を常時モニタリングすること、および専門知識を持たない多数の一般人にも歪み評価の手段を提供することが可能であることが示された。なお、前項のリモートセンシング技術と組み合わせれば、人手を介さずにICT技術を駆使して構造物の危険予知をする道が拓かれる。(1)耐熱性・耐環境性を有する歪み可視化シートの材料設計:シリカ粒子の合成は行っていないものの市販シリカ粒子(日本触媒社製,KE-W20, W30)を使用し、かつ成膜時の沈降現象を抑制する課題をクリアできたため、当初計画より前倒しにてマイルストーンをクリアすることができた。一方、初年度に計画していたシリカ粒子の合成は市販粒子を流用することで2年度目に計画を先送りした。(2) CCDカメラ等を利用した低コストの観察・計測装置を実装:画像解析により歪みの有無が簡単に評価できることが分かったので、当初の計画(色変化の環境光依存性調査)を変更して、情報ネットワークに無線接続可能で、かつ低コストな観測・計測装置の実装を行うことにした。マイクロサーバの節電運用を徹底することで、太陽電池でも駆動可能であることが実験室レベルで確かめられた。(3)可視化した歪み状態の電子情報化:当初計画した歪み可視化シートの色分布測定よりも、画像解析評価の方が簡便で汎用性があるので、二年目に予定していたソフトウエア作成を前倒しした。応力に関する情報は「ある・なし」の二択しか得られないものの、リアルタイム評価ができることの方が歪み可視化シートの付加価値を高める点で優位であると判断した。iOSとandroidのアプリが完成している。(1)耐熱性・耐環境性を有する歪み可視化シートの材料設計:シリカ系オパール結晶で100-250°Cの高温状態の分光スペクトルを測定した。粒子をポリスチレンからシリカに代替することで温度変化による回折ピークが移動しないことを確認できた。また、シリカオパール結晶を成膜する支持基盤であるポリエチレンテレフタレート(PET:約200°C)をポリイミド(PI:約400°C)へ代替できた。一方、耐熱性で高屈折率(1.57)のエラストマー(信越化学工業社製: ASP-1111A/B)で固定できたものの、歪み可視化シートの実現までは至らなかった。既存プロセスでは粒子固定後、粒子間を膨潤現象により拡大する工程がある。本研究課題でこれを実現するまでには至らず、今後の研究課題である。また昼間の撮影は太陽の移動に伴い照明条件が変化する問題が露呈したが、可視光暗視が可能な高感度カメラを使うと街灯程度の光でも色が判別できるので、固定光源による撮影が可能であることが示された。

なお、前項のリモートセンシング技術と組み合わせれば、人手を介さずにICT技術を駆使して構造物の危険予知をする道が拓かれる。社会インフラなど構造物の新しい検査技術として歪みを構造色変化として可視化する歪み可視化シートを研究している。歪み可視化シートの耐熱性向上のためシリカ粒子のコロイド結晶の成膜とその固定に成功した。また、太陽電池駆動遠隔自動撮影システムとカメラ付き携帯端末による画像解析アプリの開発を通じて、歪み可視化シートのリモートセンシングとリアルタイム・モニタリングが可能であることを示した。これらは老朽化した構造物の安全管理を低コストで実現する道を拓くものである。(1)シリカオパール結晶を成膜する支持基盤であるポリエチレンテレフタレート(PET)をポリイミド(PI)への代替を試みる。耐熱温度が延伸型PETで約200°Cであるのに対しPIは約400°Cでありエンジン、ボイラーなどの高温下での測定において対象範囲が広がることを期待している。また、充填エラストマーについては耐熱性高屈折シリコーンに加え,他の耐熱性フッ素系エラストマーについても検討する。さらに、実際に100°C以上の高温状態で歪み変形を構造色変化として可視化できるか分光スペクトルを測定できるかについても検証する。(2) CCDカメラ等を利用した低コストの観察・計測装置を実装:初年度に開発した観察・計測装置を、屋外の設置に耐え得る様に改造し、研究所構内の構造物に貼り付けた歪み可視化シートの観察を行う。また、太陽電池によるシステムは鉛蓄電池等を含む関係上かさ高く重いことから、市販の充電式リチウム電池を使った小型化にも取り組む。(3)可視化した歪み状態の電子情報化:上記装置から歪み可視化シートの画像を継続的に自動遠隔収集・画像解析するシステムを構築する。時刻や天候によって変化する環境光の変化に対して、歪みの有無の評価がどこまで可能かを見極める。材料化学当初計画していた研究課題(シリカ粒子の合成)について市販粒子を流用することで初年度は実施しなかったため関連試薬や器具類の導入を見合わせた。市販粒子では粒子サイズや粒子の特性に制限があるため、先送りしていたH29年度からシリカ粒子の合成にも取り組む。
機能性単分子層の自己組織化と電気化学走査プローブ顕微鏡による超構造制御

固体表面への自己組織化法による機能性分子超構造の構築と走査プローブ顕微鏡探針による超構造の操作を目的に研究を行っている。本年度は光関連機能を持つ分子層をとりあげ、吸着分子の合成と作製単分子層の機能評価を行った。また、原子間力顕微鏡探針による半導体基板のナノファブリケーションについても検討した。具体的には、前者については1.光感応性のポルフィリン基、電子伝達体として機能するキノン基及び電極結合能を持つチオール基を連結した分子(I)および2.フェロセニル基とアゾベンゼンとカップリングさせ、二次高調波発生機能を持たせたチオール分子(II)の合成手法を確立した。ついで、分子(I)で修飾した電極について、電子受容体としてメチルビオローゲン(MV^<++>)、電子供与体としてEDTAを含む液体中でこの修飾電極を光照射するとキノン基の酸化還元電位より正電位側でアノード光電流が、負電位側でカソード光電流が観察されることを見出した。また、MV^<++>のみを含む溶液ではカソード光電流のみが、またEDTAのみを含む溶液ではアノード光電流のみが観測されることも明らかとなった。さらに、pHを変化させるとキノン基の酸化還元電位のシフトとともに光電流の符号が変化する電位もシフトし、キノン基が電子の授受を媒介していることが確認された。分子(II)で修飾した電極について、表面反射IR測定および二次高調波発生測定を行い、電気化学反応に伴う構造変化を詳細に調べた。後者については、硫酸水溶液中で、AFM探針を強い力(10nN)で走査を繰り返すことによってGaAs表面を加工できることがわかった。表面加工は、50nmから数μmの範囲で行うことができた。表面加工は開回路電位によりも電位が正の場合においてのみ可能であった。これは、表面がAFM探針走査によって単に機械的に削られるのではなく、AFM探針を繰り返した部分が反応の活性点になり、表面アノード溶解反応が選択的に起こっていることを示している。
ウシ卵胞発育と選抜の調節機構:優勢卵胞ダブル選抜モデルを用いた解析

1)優勢卵胞ダブル選抜モデルにおける2個の優勢卵胞の卵胞液内因子の測定優勢卵胞ダブル選抜モデルで発育する2個の優勢卵胞の卵胞内環境を解析するため、卵胞液中エストラジオール(E2)、プロゲステロン(P)および遊離インスリン様成長因子(IGF-1)濃度を測定し、排卵誘起牛の優勢卵胞および閉鎖卵胞と比較した。優勢卵胞ダブル選抜モデルの2個の優勢卵胞は、ともに卵胞液中E2濃度および遊離IGF-1濃度が高く、誘起排卵牛の優勢卵胞と差はなかった。一方、卵胞液中P濃度は閉鎖卵胞よりも低かった。よって、優勢卵胞ダブル選抜モデルで発育する2個の優勢卵胞は、通常の卵胞発育で選抜される優勢卵胞と同様の健常卵胞であることが示された。2)ウシ卵胞発育過程におけるLHレセプターおよび成長ホルモン(GH)レセプターmRNA発現の解析昨年度の結果より、優勢卵胞ダブル選抜モデルおいて、ウシ卵巣から分泌されるPとE2のGH分泌へのフィードバック機構の存在が初めて示唆され、さらに、選抜後の優勢卵胞の発育にGHが関与している可能性が示された。そこで、食肉処理場由来のウシ卵胞を用いて、卵胞発育ステージ毎のLHレセプターおよびGHレセプターmRNA発現を解析した。LHレセプター発現は既報と同様に、卵胞選抜前の小卵胞ではほとんど発現せず、卵胞選抜後の主席卵胞および排卵前卵胞では卵胞膜、顆粒層細胞ともに増加した。一方、GHレセプター発現は、卵胞膜、顆粒層細胞ともに卵胞選抜前の小卵胞よりも、選抜後の主席卵胞で増加し、さらに卵胞膜では排卵前卵胞でより増加することが初めて示された。以上から、GHの卵胞への直接作用は卵胞選抜後の卵胞発育に重要であることが示唆された。優勢卵胞ダブル選抜モデルにおいて、黄体不形成による低濃度のプロゲステロン(P)が内分泌動態をどのように制御することで2個の優勢卵胞の選抜に影響しているかについて、対照区(排卵後の第1卵胞波)と比較することで検証した。1.下垂体-性腺軸に及ぼす影響血中P4、エストラジオール(E2)、FSH濃度およびLHパルス状分泌の変化を解析した。(1)P:対照区は黄体形成に伴って増加した。優勢卵胞ダブル選抜モデルは基底値(<0.5ng/ml)を維持した。(2)E2:優勢卵胞ダブル選抜モデルではDay-1(卵胞選抜日=Day0)以降、対照区より濃度が高くなった。(3)FSH:両区の間で差はなかった。(4)LHパルス状分泌:優勢卵胞ダブル選抜モデルは対照区よりも、Day-1からDay2にかけて基底濃度が高くなり、Day-1、Day1、Day2においてパルス振幅が大きくなった。2.代謝ホルモン分泌に及ぼす影響近年、卵巣から分泌される性ステロイドが代謝ホルモンの分泌動態を変化させ、これらの代謝ホルモンは卵胞発育にも関与していることが報告されている。そこで、優勢卵胞ダブル選抜モデルにおける成長ホルモン(GH)パルス状分泌、インスリン様成長因子(IGF-1)およびインスリン分泌動態の変化を解析した。(1)GHパルス状分泌:優勢卵胞ダブル選抜モデルは対照区よりも、Day0からDay2にかけて基底濃度が増加し、Day0とDay1においてパルス振幅が大きくなった。(2)IGF-1、インスリン:対照区と濃度に差はなかった。以上より、基底値の血中P濃度により卵胞選抜前から活性化されたLHパルス状分泌が、2個の優勢卵胞の発育に関与していることが示された。また、ウシ卵巣から分泌されるPとE2のGH分泌へのフィードバック機構の存在が初めて示唆され、選抜後の卵胞発育の維持にはLHと共にGHも作用している可能性が示された。

一方、GHレセプター発現は、卵胞膜、顆粒層細胞ともに卵胞選抜前の小卵胞よりも、選抜後の主席卵胞で増加し、さらに卵胞膜では排卵前卵胞でより増加することが初めて示された。以上から、GHの卵胞への直接作用は卵胞選抜後の卵胞発育に重要であることが示唆された。
体惟一副交感神経反射に対する視床下部抑制ニューロンについて

1、顔面,口腔領域における副交感神経による反射性血管運動に対する視床下部の役割を検討した。2、ネコをケタミン筋注にて入眠後、両側迷走神経及び脛部交感神経を切断後気管内挿管し、ウレタン-クロラロース-パンクロニウム-人工呼吸(50%O_2-50%air)にて麻酔を維持した。舌神経を露出し中枢性に電気刺激(2ms, 10Hz, 20s, 30V)し下顎口唇に反射性副交感神経性血管拡張反応を起こした。視床下部の刺激は電気刺激(2ms, 0.5-100Hz, 30s, 50-500μA)と化学刺激(D, L-homocysteic acid, 1M, 0.2 microl)で行った。3、(1)前視床下部の電気刺激(50-500μA)で刺激の強さに応じて制御した,(2)刺激の周波数は50Hzで最大の抑制を示した,(3)GABA受容体の拮抗剤,Picrotoxin (2 mg/kg、iv)の前投与により完全に抑制が消失した,(4)視床下部中で,前視床下部が最も効果的に抑制を示した,5)興奮性アミノ酸,D, L-homocysteic acidの前視床下部への投与により有意な抑制がみられた。4.副交感神経反射による顔面,口腔領域における血管運動に対し前視床下部にGABA性の抑制線維が存在することが示唆された。
笑いによる感情変化の自律神経活動への影響

笑いがヒトの健康に有益であることの科学的根拠を得るために、笑いによる感情変化が自律神経活動に及ぼす影響を客観的・数量的に検討できる実験系を確立することを目的に研究を行った。すなわち、脳波-頭皮上電位分布の相関パターンを時系列で測定し、時々刻々の喜怒哀楽の4種の感情を数値で表現した(感性スペクトル解析装置(ESA-16 ver.1.0脳機能研究所))。同時に、生理的心拍変動と血圧変動、および手掌皮膚温の変化を連続計測した。ここで得られた心拍変動と血圧変動のスペクトル解析から自律神経活動を評価し(メモリー心拍計(LRR-03GMS)、非観血式連続血圧測定装置(JEWTON-7700日本コーリン))、笑いによる感情変化と自律神経活動変化とを対応させて検討した。笑いの媒体として、お笑い無声映画(視覚刺激)、漫談(聴覚刺激)、および笑い話(活字による高次脳機能賦活)を用いた。本研究で構築した測定システムにより、笑いによる感情変化と自律神経活動変化の同時測定と評価が可能となった。笑いの刺激により交感神経優位となり、また、笑いの刺激後に副交感神経優位になることが示された。感情変化はいずれの媒体でも笑い刺激が負荷されているときに誘発され、「喜び」「リラックス(楽)」が増大し、「悲しみ」が減少し、「怒り(ストレス)」は起こらないことが示された。ただし、映画、漫談などの受動的な媒体よりは、笑い話を読むという能動的媒体の方が、リラックス効果、ストレス除去効果の強いことが示された。
酸点分布を制御したZSM-5ゼオライトのナノ結晶によるプロピレン選択合成

アセトンからプロピレンを含む低級オレフィンを選択的に合成する触媒の開発を実施した.申請者が開発した,水/界面活性剤/有機溶媒溶液を反応場としたゼオライトナノクリスタル合成法により,結晶サイズが約50nm70nmのZSM-5ゼオライトナノクリスタルを合成した.同ゼオライトの結晶外表面上の酸点,あるいは結晶内クロスセクションの酸点を選択的に不活性化することで,低級オレフィン収率の向上に成功した.アセトンからプロピレンを含む低級オレフィンを選択的に合成する触媒の開発を実施した.申請者が開発した,水/界面活性剤/有機溶媒溶液を反応場としたゼオライトナノクリスタル合成法により,結晶サイズが約50nm70nmのZSM-5ゼオライトナノクリスタルを合成した.同ゼオライトの結晶外表面上の酸点,あるいは結晶内クロスセクションの酸点を選択的に不活性化することで,低級オレフィン収率の向上に成功した.本研究では、バイオマスから得られるアセトンからプロピレンを選択的合成する触媒の開発を実施している。触媒にはゼオライトの一種であるZSM-5を使用した。申請者が開発した、水/界面活性剤/有機溶媒溶液を反応場としたゼオライトナノクリスタル合成法により、結晶サイズが約50nm70nmのZSM-5ゼオライトナノクリスタルの合成に成功した。その際、界面活性剤濃度とゼオライト原料濃度と結晶サイズの関係を検討したところ、界面活性剤によるゼオライト結晶前駆体の安定化効果が示唆された。結晶サイズが1マイクロメートルのマイクロサイズゼオライトと50nmのナノサイズゼオライトを用いて、アセトンからのオレフィン選択合成実験を行った。その結果、ナノサイズゼオライトはマイクロサイズゼオライトと比較し、高活性であると同時に、コーキングによる活性劣化が抑制されることを明らかにした。しかし、結晶外表面酸点上での反応により、芳香族が多く生成した。芳香族の生成抑制、およびコーキング抑制を目的として、ZSM-5ゼオライト結晶の外表面酸点の不活性化を検討した。ZSM-5ゼオライト結晶の細孔径(約0.6nm)より分子サイズが大きいフェニルシラン系化合物を結晶外表面酸点に吸着させ、シリカを生成させることにより、結晶外表面酸点の選択的不活性化処理を実施した。ゼオライトの細孔径、細孔容積の解析、および酸点量の分析から、ジフェニルシランを用いることにより、ZSM-5ゼオライトの結晶外表面とその近傍の酸点を選択的に不活性化できることを明らかにした。外表面酸点を不活性化したZSM-5ゼオライトナノクリスタルを触媒に用いることにより、プロピレンの選択性を大きく向上させることに成功した。本研究では,フェノール合成プロセスで副製するアセトン,あるいはバイオマスから合成されるアセトンからプロピレンを選択的合成する触媒の開発を実施している.触媒にはゼオライトの一種であるZSM-5を使用した.申請者が開発した,水/界面活性剤/有機溶媒溶液を反応場としたゼオライトナノクリスタル合成法により,結晶サイズが約50nm70nmのZSM-5ゼオライトナノクリスタルを合成した.その際,これまでシリカ源として使用してきた高価な金属アルコキシドを,安価なシリカゾルに変更した.シリカゾルを原料に用いても,界面活性剤濃度によって結晶サイズの制御が可能であることを明らかにした.芳香族の生成抑制,およびコーキング抑制を目的として, ZSM-5ゼオライト結晶の酸点の不活性化処理を検討した. ZSM-5ゼオライト結晶の細孔径(約0.6nm)より分子サイズが大きいジフェニルシラン(DPS),および結晶細孔径と同程度のモノフェニルシラン(MPS)を使用した.DPSを使用すると結晶外表面酸点を選択的に不活性化することが可能となり,一方, MPSを使用すると結晶外表面と結晶内クロスセクション上の酸点を不活性化することに成功した. DPSによって外表面酸点を不活性化したZSM-5ゼオライトナノクリスタルを触媒に用いることにより、プロピレンの選択性を大きく向上させることに成功した。さらに, MPSによって結晶内部の酸点を不活性化したZSM-5を触媒に用いた場合では,イソブテンの選択性を向上させることに成功した.以上の結果より,ナノサイズのZSM-5ゼオイライトの酸点分布を制御することにより,アセトンからの低級オレフィンの選択適合性が可能であることを明らかにした.
産育と教育の日本社会史に関する根本資料の調査・収集とその比較研究

目的とする産育と教育関係社会史の史資料は、全国市町村教育委員会を第一段階の紹介者にして市町村史誌編集委員会、図書館、博物館、個人等から収集された。個人の日記、備忘録、遺言書、家訓などの史資料の種類はさまざまであり、またその形態も、印刷物、コピ-版、原品などさまざまであった。主体も、農民、漁民、職人、商人、労働者、新中間層者などにわたったが、もっとも多いのは農民(地主層を含む)であり、労働者、漁民のものは少なかった。これら歴史的資料のほかに、アンケ-ト、インタビュ-などによる現代日本の家族の調査、文献による一部外国家族の調査研究も、比較のためにおこなった。これらの史資料をもとに、主に労働者家族のおこなう産育意識や教育活動の、歴史学的、社会学的、比較論的研究をおこない、報告書にまとめた。比較は、漁民、商人、職人間でおこない、あわせて1920年代以降のソヴェ-ト・ロシア労働者家族のばあいを考察してみた。わかったことは、日本では比較的永く、あれこれの共同体が人びとの生活のよりどころとなって家族の自立がおくれたこと、そのため家族のおこなう産育、教育意識とその活動は順調な発達をとげえず、多くは、「家庭教育」に同化してしまったこと、そして、今日、その確固たる自立の基盤のないまま、共同体の解体にともなう現代家族のすさまじいばかりの分解と流浪がすすんでいること、等であった。しかし、このような大勢のなかにあっても、家族を自立させようとする人びとの息ぶきがさまざまのかたちで垣間みられることも明らかになった。以上の考察をとおして、教育世界の社会史過程を構成いる各国民族の家族教育の比較社会史学的研究とでもいうべき課題が浮かびでてきた。当研究テーマに関する基本資料の多くは、私家文書のかたちで残されている。本年度は、その収集を全国市レベル、一部の町村レベルでおこなった。収集は、市教委社会教育課、図書館、博物館を通しておこなった。その結果、多くの、公刊、未公刊の民間人の日誌類、書簡、家訓類、遺書、家事ノート類を発見することができた。そのほとんどは、買収、写真撮影等のかたちで収集した。同様のことを次年度にかけて、県、町村レベルでおこなうことになるが、本年度の経験からえられたこの方面の史・資料収集に関する知見は次のとおりである。1.発見された資・史料の大半は農民家族のものである。それに商・職人のものが次ぐ。都市中間層、雑業層、労働者層のものには接することができなかった。しかし、これらの層が、産育と教育に関する家族としての意志をもっていないはずはなく、これを知るには、その、もう少し別の表現形式を探って、その収集に努めねばならない。2.私事性の高い私家文書を、公的な機関を通して集めようとしたこと(全国調査としてはこの方法が目下のところ最も効率性が高い)にともなう弱点も反省点になる。その証拠に、該当文書なしとの返答のあったところに実際に足をはこんでよくさがしてもらうと、でてきた場合があった。このことは、全国各地に足を運んで調べることの必要性を物語っているといえよう。3.発見された日誌類等の多くは、たまたまこの方面に関心をもっていた司書、市史編集担当官の手に保管されていた。これに系統性をもたせる制度の整備が望まれる。これは、アメリカ、イギリスなど、この方面に関する資・史料の整理がはるかに進んでいる諸国家の現状とわが国の現状を対比して考えた点である。

県・市段階のものをおえて、本年度は全国町村段階(ただし半数)の公的機関(町・村教育委員会、郷土資料館、公民館等)が掌握している産育と教育の社会史関係資・史料の調査をおこない。可能なものについては収集をおこなった。その結果、この段階のものになると、かなりの量のものがあるにもかかわらずほとんど印刷されておらず、また利用もされてないことがわかってきた。しかしながら、日誌、備忘録、書簡、遺言書等さまざまの形式にわたるこれらの社会史関係資・史料が、産育や教育の分野だけにかぎらず、経済・労働活動、信仰、娯楽などの面でも、それぞれの時代に、それぞれの地域を生きてきた国民の日常的なそれらのあり方を今日に伝える貴重な資料であることは疑うべくもない。それらの記録者は、旧士族、農民たちに加えて、商家の主人、職人、奉公人・労働者にまでわたっていて、これらの記録を通して、われわれには、歴史における匿名層といわれてきた人びとの、考えてきたこと、おこなおうとしたこと、おこないえなかったこと、その願いと生きざまの数々を、ほかならぬ当人の側からとらえて、理解してゆくことが可能になってくるのである。これら私(家)文書の重要性は各国社会史家によってはやくから指摘され、欧米では、職業別、性別、地域別等々に分類されたこれらの史料の目録が、すでに数多く公刊され、利用に供されている。わが国にあってもこれらの整理がすすめられ、私(家)文書館(室)とでもいうべきものが、公文書館とならんで設立されるようになることをのぞんでやまない。まとめのための最後の資史料の集収をおこないながら、報告書の作成に多くの時間をそそいだ。本研究にかかわる資史料の集収期は、全国市町村自治体等が町誌、村史のための資史料の集収をおわり、史誌類を公刊してゆく時期のほぼ最後の段階に重なっていた。このことは、本研究にとって有利に働いたと思われる。あと一、二年おくれれば、集収力ははるかにおちたと思われる。史誌編集が終了したので、個人から集めた資史料は、本年度かぎりで所有者にかえす、図書館等で所蔵するとしても、しばらくは公開しないとする例にいくつかであった。報告書は予定通り本年度中に公刊される。この報告書は、家族のおこなう教育の階層、職種、地域毎の社会学的、歴史的研究となった。この過程を通して、比較家族教育史研究とでもいうべき研究課題が、あらたにうかびでてくることになった。
RPA1による-786C変異型eNOS遺伝子転写抑制機構の解明

1.T-786C変異配列のサプレッサーエレメントとしてのin vitroでの証明eNOS遺伝子5′転写調節領域1.6kbpをルシフェラーゼリポーター遺伝子に結合し、T-786C変異部位を中心に11bp欠失させたところ、ルシフェラーゼ活性は野生型のレベルまで回復した。またSV40の5′基本転写調節領域を結合させたリポーター遺伝子に、T-786C変異部位を中心にした20bpのオリゴヌクレオチドを3つタンデムに結合させるとそのリポーター活性は低下した。これらのことからT-786C変異配列がサプレッサー配列であることがわかった。また、RPA1の翻訳開始点を含む領域のアンチセンスオリゴヌクレオチドをHUVECにトランスフェクションするとeNOS遺伝子の転写活性を抑制した。2.T-786C変異配列のサプレッサーエレメントとしてのin vivoでの証明-786C変異型胎盤と野生型胎盤を用いてeNOS遺伝子発現とRPA1の蛋白発現を検討すると、両遺伝子型にてRPA1の発現量には差がなかったが、eNOSmRNA発現は変異型胎盤にて有意に低下していた。また、血中NOx濃度を両遺伝子型で検討すると変異型の症例の方が血中NOx濃度が有意に低下していた。
初めて育児に取り組む母親の育児力強化のための継続的コーチング・プログラムの開発

目的本研究の目的は、育児期における母親の1年間のストレス反応を生理的及び心理的に分析し、その特徴を明らかにすることである。方法正期産後の褥婦57名を対象に、産褥1週、1ヶ月、4ヶ月、9ヶ月、12ヶ月の5時点で縦断的調査を行った。調査内容は、生理的評価指標として心拍変動R-R間隔周波数解析(HF/LF)、尿中カテコールアミン3分画,コルチゾールを計測し、心理的評価指標として精神健康調査票(GHQ28)、エジンバラ産後うつ自己評価表(EPDS)を用いた。結果及び考察平均年齢は31.2歳、初産31名、経産26名であった。各指標において初経産による有意な差は無かった。産後1ヶ月、4ヶ月、9ヶ月、12ヶ月におけるLF/HF値は有意な差はなく、尿中カテコールアミン3分画値コルチゾール値も有意な差はないものの正常値よりも高い傾向を認めた。GHQ28得点は、産後1週(5.0±4.4)よりも1ヶ月(6.9±4.8)で有意に高くなり(p<0.01)、4ヶ月(4.9±4.7)、12ヶ月(4.6±3.8)では有意に低くなった(p<0.01).EPDS得点は産後1週(4.3±3.8),1ヶ月(4.5±4.4)では有意な差はなかったが、4ヶ月(2.8±3.3)、9ヶ月(3.3±4.3)、12ヶ月(2.4±2.6)では有意に低くなった(p<0.05)。なお、生理的及び心理的指標間の相関はなかった。これらのことから生理的指標である尿中カテコールアミン3分画コルチゾール値は、継続して高い水準にあると推察される。心理的指標では、産後1ヶ月が心理的に最もストレスフルであるが,4ヶ月で落ち着きを見せ、12ヶ月では安定することがわかった。以上により、継続的な身体面へのケアの必要性、産後1週の心理的指標によるスクリーニングの有効性、及び1ヶ月までの心理面へのケアを含めたコーチング・プログラムの方向性を示した。本研究の全体構想は、育児に取り組む母親の身体的・精神的状態を継続的に明らかにすると共に、"初めて育児に取り組む母親の育児力強化のための継続的コーチング・プログラム"を作成し、その効果を検証することである。平成21年度は、育児期の母親の身体・精神状態を継続的に明らかにすることを目的とし、調査を開始した。対象は、平成21年10月から1年間(産後1週・1ヶ月・4ヶ月・9ヶ月・12ヶ月)の縦断的調査に対し、同意が得られた13名とした。調査方法は、産後1週以内(入院中)、1ヶ月健診時、4ヶ月(家庭訪問)による調査とした。調査内容は、身体的状態の評価は尿中カテコールアミン3分画・尿中コルチゾール、心拍変動(HF;交感神経指標・LF;副交感神経指標)、血圧・体重とし、精神的状態の評価は日本版GHQ28精神健康調査票(GHQ28)・日本語版エジンバラ産後うつ自己評価票(EPDS)を用いた。対象者の背景は、平均年齢29.0±2.6歳、初産婦6名、経産婦7名、核家族12例、分娩週数38.9±1.0週、児の出生体重は2881.7±295.4g、健康状態は良好であった。身体的状態の評価では、心拍変動、尿中カテコールアミン3分画及びコルチゾールは3時点で有意な差はなかった。血圧では、産後1週(133.1±10.9/60.8±11.5)、1ヶ月(103.5±10.4/68.0±11.5)と比較して、4ヶ月(133.0±24.0/87.6±17.7)では、収縮期血圧が有意に高かった(p<.05)。精神的状態の評価では、EPSD、GHQ28ともに3時点で有意な差はなかったが、産後1週のGHQ28得点と1ヶ月のEPSD及びGHQ28、4ヶ月のEPSD得点に中程度から強い相関が見られた(rs=0.640.83;p<.0.501)。今後、対象数を増やしさらに調査を進める予定である。I.目的本研究の全体構想は、育児に取り組む母親の身体的・精神的状態を継続的に明らかにするとともに、"初めて育児に取り組む母親の育児力強化のための継続的コーチング・プログラム"を作成し、その効果を検証することである。平成22年度は、21年度に引き続き、育児期の母親の身体的・精神的状態を継続的に調査した。II.方法正期産後の褥婦65名を対象に、産褥1週、1ヶ月、4ヶ月、9ヶ月、12ヶ月の5時点で縦断的調査を行った。調査内容は、生理的評価指標として心拍変動R-R間隔周波数解析(HF/LF)、尿中カテコールアミン3分画、コルチゾールを計測し、心理的評価指標としで日本版精神健康調査票(GHQ28)、日本版エジンバラ産後うつ自己評価表(EPDS)、背景要因として年齢、職業、生活状況や心配事等に関する自記式質問紙を用いた。III.結果及び考察(産後1ケ月までの解析結果)GHQ28、LH/FH値は、産褥1週よりも1ヶ月の方が有意に高かった(p<.05)。

産褥1ヶ月の尿中コルチゾールに対しては、尿中ドーパミン(b_s=-.40,p=.032)、ノルアドレナリン(b_s=.39,p=.035)、授乳回数(b_s=.31,p=.025)、夫との会話時間(b_s=-.26,p=.038)が影響し(R^2=.14,F=2.54,p=.031)、EPSDに対しては1ヶ月のGHQ28(b_s=.50,p=.000)、1週のEPSD(b_s=.29,p=.012)が有意に影響していた(R^2=.52,F=10.04,p=.000)。以上により産褥1週よりも1ヶ月の方が生理的、心理的にストレスフルであることがわかった。また、産褥1ヶ月の生理的反応は頻回な授乳により強くなり、夫との会話時間により緩和されること、心理的反応は、産褥1週の心理状態により左右されることがわかった。目的本研究の目的は、育児期における母親の1年間のストレス反応を生理的及び心理的に分析し、その特徴を明らかにすることである。方法正期産後の褥婦57名を対象に、産褥1週、1ヶ月、4ヶ月、9ヶ月、12ヶ月の5時点で縦断的調査を行った。調査内容は、生理的評価指標として心拍変動R-R間隔周波数解析(HF/LF)、尿中カテコールアミン3分画,コルチゾールを計測し、心理的評価指標として精神健康調査票(GHQ28)、エジンバラ産後うつ自己評価表(EPDS)を用いた。結果及び考察平均年齢は31.2歳、初産31名、経産26名であった。各指標において初経産による有意な差は無かった。産後1ヶ月、4ヶ月、9ヶ月、12ヶ月におけるLF/HF値は有意な差はなく、尿中カテコールアミン3分画値コルチゾール値も有意な差はないものの正常値よりも高い傾向を認めた。GHQ28得点は、産後1週(5.0±4.4)よりも1ヶ月(6.9±4.8)で有意に高くなり(p<0.01)、4ヶ月(4.9±4.7)、12ヶ月(4.6±3.8)では有意に低くなった(p<0.01).EPDS得点は産後1週(4.3±3.8),1ヶ月(4.5±4.4)では有意な差はなかったが、4ヶ月(2.8±3.3)、9ヶ月(3.3±4.3)、12ヶ月(2.4±2.6)では有意に低くなった(p<0.05)。なお、生理的及び心理的指標間の相関はなかった。これらのことから生理的指標である尿中カテコールアミン3分画コルチゾール値は、継続して高い水準にあると推察される。心理的指標では、産後1ヶ月が心理的に最もストレスフルであるが,4ヶ月で落ち着きを見せ、12ヶ月では安定することがわかった。以上により、継続的な身体面へのケアの必要性、産後1週の心理的指標によるスクリーニングの有効性、及び1ヶ月までの心理面へのケアを含めたコーチング・プログラムの方向性を示した。
P53に対する特異的細胞傷害性T細胞を利用した肺癌の治療法の開発

肺癌患者におけるp53特異的ワクチン療法の開発に関連して、種々の面からp53を中心とする腫瘍抗原と肺癌の関わりに関する実験を行った。1.肺がん患者におけるp53に対する自己抗体の検出とその臨床的意義:非小細胞肺癌患者において、血清中のp53に対する自己抗体を検出し、p53由来の4つのペプチドを抗原としてELISA法によって自己抗体を検出した。肺癌188例中34例(20%)に認められた。組織型では扁平上皮癌に、病期ではIII-IV期に高頻度であった。p53異常例での抗体陽性率28%はp53正常例におけるそれ(14%)より高頻度であった。また、p53抗体の有無と予後の間には関連はなかった。2.HLA-A2発現肺癌患者におけるMAGE3遺伝子発現の頻度:肺癌症例において、腫瘍孤絶抗原MAGE-3の発現とA2の関係を検討した。蛋白レベルでのA2発現は17例(30%)であり、この17例におけるMAGE-3発現は5例(29%)で、そうでない症例中のMAGE-3発現頻度19/40例(48%)に比して有意差は認められなかった。MAGE3とA2を共に発現している肺癌に対して、MAGE-3特異的な肺癌腫瘍免疫既に生体内で成立し作動している可能性は低いことが示唆された。3.樹状細胞をもちいたHLA A24拘束性p53特異的CTLの誘導: 6種のp53由来ペプチド(9-10mer)を用いて、健康人PBMCより単球由来の成熟樹状細胞を作成し、これを抗原提示細胞として刺激を行った。いずれのペプチドでも特異的なCTLの誘導はできなかった。この6種類のペプチドにはその能力が無い可能性があるものの今回は健康人由来のPBMCを用いてCTLの誘導を試みたため、CTL前駆細胞の頻度が検出限界以下であった可能性もあり、今後担癌患者を含めたドナーの末梢血を材料としてCTL誘導を試みていくことが必要であると考えられた。1肺がん患者におけるp53に対する自己抗体の検出とその臨床的意義非小細胞肺癌患者において、血清中の腫瘍抑制遺伝子産物p53に対する自己抗体を検出し、その意義について検討した。「対象と方法」188例の切除肺癌症例を対照とした。抗原決定基になりやすいとされている4つの20-30merのペプチド(アミノ酸残基11-39、40-63、340-370、361-385)を抗原とした。これに対する血清中自己抗体を抗ヒトIgGを二次抗体とするELISA法によって検出し、正常人検体84例における吸光度の平均+2SDをカットオフ値とした。また、原発巣におけるp53異常の検出はDO-7を用いた免疫組織染色によった。「結果」p53に対する抗体は、肺癌188例中34例(20%)に認められた。組織型では扁平上皮癌に、病期ではIII-IV期に高頻度であった(p=0.0495および0.0079)。原発巣でのp53蛋白の異常蓄積は87例に認めた。

p53異常例での抗体陽性率28%(24/87)はp53正常例におけるそれ(14%、14/101)より高頻度であった(p=0.0195)。術前p53自己抗体陽性23例の術後検体における抗体価の推移を検討した。手術後殆どの患者の抗体価は減少したが、再発と抗体価の推移に一定した関係は認めなかった。また、p53抗体の有無と予後の間には関連はなかった(p=0.2816)。しかしながら、N末端側のペプチドに対する抗体を有する患者13名は有意に予後不良であった(p=0.0201)。「考察」血清中p53自己抗体は予後因子や再発予知のためのマーカーとしての意義は低いが、宿主の免疫状態などを反映している可能性があり、臨床的意義の確立のためには、更なる検討が必要である。2 p53特異的細胞傷害性T細胞の誘導HLAA2結合能が高いことが知られているp53ペプチド149-157 STPPPGTRV、または264-272LLGRNSFEVに対する健常者末血由来のCTLを分離する実験を開始した。1. HLA-A2発現肺癌患者におけるMAGE3遺伝子発現の頻度【目的】MAGE3を発現する腫瘍細胞は、HLA-AlやA2拘束性の細胞傷害性T細胞(CTL)に認識、排除される。今回、肺癌症例において、MAGE-3の発現とA2の関係を検討した。【方法】57切除例において、MAGE3の発現をRT-PCRにて、HLA-A2はallele-spccific PCRによりgenotypingを行った後、抗class Iフレームワーク抗体を用いて免疫染色を行い、その発現を検討した。【結果】蛋白レベルでのA2発現は17例(30%)であり、この17例におけるMAGE-3発現は5例(29%)で、そうでない症例中のMAGE-3発現頻度19/40例(48%)に比してやや低かったが、有意差は認められなかった。【考察】MAGE3とA2を共に発現している肺癌に対して、MAGE-3特異的腫瘍免疫が既に生体内で成立し作動している可能性は低いことが示唆された。2.腫瘍抗原ペプチドを用いた細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導【目的】腫瘍関連抗原由来のペプチドを用いてHLA-A2健常人末梢血よりペプチド特異的CTLを誘導する。【対象と方法】抗原として1)アロ抗原(MLC)2)インフルエンザマトリックスペプチド3)MAGE3由来ペプチド4)p53ペプチド149-157または264-272を用いる。末梢血単核球を抗原提示細胞としてペプチドをパルスし、IL2存在下に培養。一週ごとに再刺激した後、細胞傷害性のアッセイを行った。【結果】1)アロ抗原に対してはET比10でも80%程度の細胞傷害性が得られた。2)インフルエンザペプチドに対してはET比203で30%程度であった。3)しかしながらMAGE3、p53に対しては有意な細胞傷害性は得られなかった。【考察】強い抗原に対してはわれわれの系でCTLが誘導されることがわかった。抗原性が比較的弱いと考えられるものに対しては、より強い抗原提示能を持つと考えられる樹状細胞の利用等を検討していきたい。成熟樹状細胞をもちいたHLA A24拘束性p53特異的CTLの誘導抗原ペプチドとして、6種のp53由来ペプチド(1.p53-102(10),2.p53-235(9),3.p53-106(9),4.p53-125(10),5.p53-204(9),6.p53-204^*(9))を合成した。健康人PBMCにGM-CSFとIL-4およびTNFαを加えることにより、単球由来の成熟樹状細胞を作成し、これを抗原提示細胞として初回の刺激を行った。
健康の段階に応じたローインパクトエクササイズによる生体機能の活生化に関する研究

本研究の目的は、臥位において可能な身体機能活性化のためのセルフヘルプ技法として、健康の段階に応じた低刺激・有酸素-持続性のある運動あるいは動作法が、生体機能の活性化に及ぼす効果を検証することである。まず、漸進的筋弛緩法をベースに低刺激の運動量を維持するためのアレンジを加えた「リラック子体操」と、全身の身体部位をストレッチするための幾つかの動作を加えた「イキイキ体操」といり2種類のLow-Impact-Exerciseプログラムを策定した。健康成人35名に対して、生理的指標(心拍変動、血圧、末梢皮膚血流量、皮膚表面温、脳波)、主観的指標(二次元気分尺度、POMS)の面から、2種類の体操の効果を検討した。その結果、両運動とも、自律神経活動に適度のゆらぎをもたらし、運動後に脳波のα・θ波帯域の増加がみられた。主観的には気分を鎮静化させネガティブな感情を取り除きリラックスした感覚をもたらすことが示唆された。「リラックス体操」では運動10分後に副交感神経活動が高まったのに対し、「イキイキ体操」では交感神経活動が高まるとともに、二次元気分尺度の快適度が有意に高まるという違いが見られた。次に、入院患者を対象とし、面接のみの対照群(22名)と、運動プログラムを実施する介入群(27名)に対して、10日間継続した「イキイキ体操」の効果を検証した。自律神経活動の結果から、患者に対しても心臓機能への影響は少なく、運動による適度な緊張とリラックスをもたらすことが明らかとなった。主観的には運動後に活気・快適感が高まり、リラックスし、気分が良くなる運動であり、毎日継続することでさらに活気、快適度が高まることが示唆された。【目的】病気の回復期のベットレスト期間を短縮し、回復力を高めていくために患者自身が取り組むべきセルフヘルプ技法への支援が不足していると思われる。本研究では、臥位姿勢で可能な身体機能活性化のためのLow-Impact-exerciseの効果を検証した。【研究方法】健常青年20名(20.3±1.7歳、BMI 21.5±1.65)を対象に、Low-Impact-exerciseの実施前後の生体機能への影響を分析した。測定用具・評価指標は、アクティブトレーサー(GMS社製AC-301)による自律神経機能及びサーモグラフィー(日本光電社製INF-210)と微小循環モニター(Moor社製DRT4)による皮膚温および末梢皮膚血流、坂入・征矢らによる二次元気分尺度による主観的評価である。【実験手続きおよびLow-Impact-exerciseの課題】データ測定は平成15年8月9月の2ヶ月間。場所は人工気候室(室温26°C、湿度50%)。被験者は病衣に着替え主観尺度に記入後ベット上10分間安静をとった。基準値データを測定後Low-Impact-exercise(上肢の運動4種類((1)肩回し、(2)肘関節の屈伸、(3)手首回し、(4)指関節の屈伸運動(グーパー運動)を各10回を5分間実施し、続いて下肢の運動4種類((1)股関節回し・(2)膝関節の屈伸・(3)足首回し、(4)足指回しを各10回を5分間実施)を実施してもらい、運動中及び運動後のデータを測定した。終了後主観尺度に記入させた。【結果】LF/HFは上肢運動後には変化なく下肢の運動中は運動前より上昇し(p=.020)、運動後は運動中より下降した(p=.0047)。HFは上下肢とも運動前より運動中に下降し(上肢p=.022,下肢p=018)。

運動後は運動中に比べ上昇した(上肢p=.017,下肢p=.009)。心拍数は、開始時よりも運動中増加し(上肢p=.002,下肢p=.001)、運動後は運動中に比べ減少した(上肢p=.001,下肢p=.001)。上肢・下肢とも運動による皮膚血流量に変化なく、下肢の皮膚温のみ運動後に下降した(p=.011)。運動前後の二次元気分尺度は、「ポジティブエネルギー」に変化無く「ネガティブエネルギー」が減少した(p<.007)。覚醒度(興奮-鎮静)が減少し(p=.007)、快適度(快-不快)は上昇した(p=.038)。【考察】上下肢運動全体として、運動中は交感神経活動が僅かに上昇し副交感神経活動は減少した。運動後は速やかに回復し副交感神経活動は運動前より上昇し、気分尺度も改善した。この課題が自律神経機能を刺激する低刺激の安全な運動になりうると考えられた。【目的】2年目にあたる本年度の目的は、低刺激運動プログラムの内容を精選し、対象に応じた2種類のプログラムを作成し臨床事例により効果の検討をすすめることとした。【結果】低刺激運動プログラムは、(1)漸進的筋弛緩法を応用した「リラックス体操」と、(2)四肢および内臓刺激を意図した動作によって組み立てられている「イキイキ体操」の2種類である。健常青年20名を対象に各々の運動による生体反応を比較したところ、両プログラムとも自律神経活動に適度の刺激を与え、抹消循環を改善し、脳波測定による大脳活動を鎮静化しつつリラックス感やイキイキ感を引き出すことが明らかになった。二次元気分尺度およびPOMSによるリラックス感の向上と気分の改善が見られた。運動プログラムは「身体ほぐし体操」として患者指導用リーフレットを作成した。このリーフレットを用いてG大学病院において事例研究を開始した。亜急性期あるいは慢性期の患者の入院している3つの病棟を選定し、コントロール群および実験群(運動の種類によりA群・B群とした)各20名を予定している。基本練習は朝・夕の2回とし、毎回調査者がベットサイドに訪室指導および実施状況の確認を行うこととした。評価指標は心拍変動、抹消血流、血液レオロジー、コルチゾールと主観的尺度である。運動介入へのバイアスを避けるためにPTによるリハビリが行われている患者は除外し2種類の運動プログラムについて各々8名のデータを測定した。【考察】2種類の運動プログラムは、心疾患のある患者や高齢者、慢性期において臥床時間の長い患者に適用した。運動後は微小循環モニターによる末梢循環血流量が増加し、心拍変動解析からは運動中に一時的に交感神経活動が上昇するが運動後はすみやかに副交感神経活動が増加してくる。また二次元気分尺度の覚醒緊張が高まりリラックス感が上昇してくることから、この運動は生体負荷が少なく安全な運動であり、運動後に気分がスッキリしてリラックス感を体験できる。臥位で無理なく自力で取り組むことの出来る運動であることが示唆できる。継続により生体機能の維持や気分の改善による回復意欲の向上が見込まれる可能性があるといえる。本研究の目的は、臥位姿勢において可能な身体機能活性化のためのセルフヘルプ技法として、健康の段階に応じた低刺激・有酸素-持続性のある運動あるいは動作法が、生体機能の活性化に及ぼす効果を検証することである。本年度は、Low-Impact-exerciseプログラムの修正を行い、2種類のエクササイズ「リラックス体操」と「イキイキ体操」の効果を検証した。
白血球及び血管内皮細胞に於ける組織因子の発現・制御機構

止血・血栓形成に密接に関与している組織因子の発現と制御機構につき分子生物学的手法を導入する事により培養白血病細胞,白血病細胞の組織因子mRNAの発現を検討した。組織因子cDNAの同定:Spicerらにより同定された組織因子cDNAマップと組織因子アミノ酸シ-クエンスに基づき45merのオリゴヌクレオチドを合成し、これをプロ-ブとして市販の30merのプロ-ブと併せて、λgt11を用いた胎盤cDNAライブラリ-よりシグナルペプチド部分およびmature protein部分を含む1.2kbのDNA断片をえた。これを標識してプロ-ブとして用いた。細胞RNA抽出:培養白血病細胞HLー60をエンドトキシンにて経時的に刺激した後,細胞RNAをGTC/CsTFAにて抽出し,poly(A)^+ selectionし,アガロ-スゲル電気泳動後,ノ-ザンハイブリダイゼ-ションを行った。2.2kb付近に組織因子mRNAのバンドが同定され、刺激に応じて次第に濃くなり組織因子mRNA発現の増加をうかがわせた。RTーPCR法による組織因子mRNAの解析:組織因子遺伝子マップより組織因子遺伝子のエクソン1から2にまたがる24塩基を5'側プライマ-、エクソン4内の24塩基を3'側プライマ-として合成した。組織因子遺伝子DNA上は、この2つのプライマ-は7kb以上離れているが、cDNA上では410bp断片が増幅出来る筈である。培養白血病細胞HLー60及び急性白血病症例よりGTC/CsTFA法を用いて抽出した総RNA量1ー2μgを3'プライマ-を用いてcDNA合成を行ったのち、5',3'両プライマ-を用いて30サイクルのPCRを施行した。HLー60では,エンドトキシン添加で経時的に組織因子mRNAの発現増加が認められた。また臨床的にDIC症状のあるM3症例では,骨髄および末梢血白血病細胞に組織因子mRNAの発現増加が認められた。DICの認められなかったM1,M4症例では組織因子mRNAの発現は認められなかった。血管内皮細胞については現在RTーPCR法を用いて組織因子mRNA発現を検討中である。