hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トカマク炉における燃料供給と不純物排出と整合した境界分布崩壊緩和の研究

トカマク炉における燃料供給と不純物排出、境界分布崩壊緩和の研究を可能とする炉心・周辺プラズマ統合コードを開発した。開発した統合コードを用いたシミュレーションにより、ペレットによる分布崩壊緩和制御手法の最適条件の解明、分布崩壊緩和制御と燃料粒子供給との整合性の解明、流体コードとモンテカルロ粒子コードとの結合モデルの開発、及び不純物蓄積と炉心プラズマ性能への影響評価による高圧力定常運転シナリオの成立性の解明を行った。1、統合モデル・コードの開発・改良:(1)統合コードTOPICSに結合したペレット入射モデルAPLEXで、崩壊緩和用と燃料供給用のペレットの切り替えをリスタート時点でできるように改良した。(2)不純物輸送コードIMPACTを整備・改良し、TOPICSに結合して、カーボンとアルゴンの各価数の時間発展密度分布を同時に解き、放射損失等を計算し、バルクプラズマへの影響を矛盾なく考慮して統合計算できるように整備した。併せて、不純物輸送で重要なクーロン衝突輸送モデルを整備した。(3)プラズマの回転に伴うピンチモデルは、名古屋大学との共同研究の一環として、不純物の電離・再結合過程に起因する方をJT-60実験結果と比較検証を行った。不純物蓄積の傾向は合うが定量的には足りず、径電場に起因する方を合わせて考慮する必要があることが分かった。(4)次年度以降のためにダイバータ板での不純物発生の既存のモデルを調査した。(5)IMPACTとダイバータ統合コードSONICの不純物部分との結合方法を検討した。2、ペレットによる分布崩壊緩和と燃料粒子供給との整合性解明:上記(1)で崩壊緩和用と燃料供給用のペレットを扱えるように改良した統合コードを用いて、崩壊緩和用ペレットによる分布崩壊緩和のシミュレーションを行い、燃料供給ペレットを入射して崩壊を誘起しないで入射できるかを調べた。崩壊緩和ペレットによる分布崩壊直後は次の崩壊を誘起し難いため、そのタイミングで燃料供給用ペレットを入射できる可能性があることを明らかにした。あわせて、ITERで必要となる崩壊緩和用ペレットの大きさと速度を評価し、現在の経験的設計値に物理的背景を与えた。3、研究調査および成果発表:論文発表やポスター発表を行うなど、得られた研究成果の発表を行い、調査・討論を通して、関連する研究の情報を得た。1、統合モデリング・コードの開発・改良:(1)炉心の不純物輸送コードIMPACTとダイバータコードSONICの不純物部分コードIMPMCとの結合モデルを開発し、IMPACT側に導入した。(2)実験で得られた経験的モデルを導入して境界輸送障壁の幅が自律的に決まるようにした。(3)ダイバータ版での不純物発生の既存モデルで、統合コードに結合できるモデルを選定した。(4)名古屋大学との共同研究の一環として、プラズマの回転に伴う不純物のピンチモデルに捕捉粒子と遠心力の効果を導入し改良した。2、流体コードIMPACTとモンテカルロ粒子コードIMPMCの結合モデルの考案:流体コード同士の結合では、片方が密度・温度等を与え、もう片方が粒子・熱等の正味流束を与えるのが、従来の方法である。しかし、モンテカルロ粒子コードでは境界で片側への流束しか評価できず、正味流束ではないので流体コードの境界条件には使えない。そのため、次の手順の結合モデルを考案した。(1)不純物価数毎にIMPMCの境界密度を評価し、それを境界条件としてIMPACTを解く。(2)その境界より少し内側でIMPACTで評価した正味流束Fと、IMPMCの炉心内側への片側流束F_-から外側への片側流束F_+を計算(F_+=F+F_-)。(3)F_+を用いてモンテカルロ粒子を発生させ、繰り返し計算か時間発展を繰り返す。上記モデルでは、IMPACTとIMPMCの計算領域は少し重なり外側がIMPACT、内側がIMPMCの境界となる。この結合モデルの適用性をIMPACT側で実証した。3、研究調査および成果発表:口頭発表やポスター発表を行うなど得られた研究成果の発表を行い、調査・討論を通して、関連する研究の情報を得た。炉心不純物輸送コードIMPACTとダイバータコードの不純物部分コードIMPACTの結合モデルを開発し、結合モデルの適用性をIMPACT側で実証したが、IMPACT側で実証するための改良が遅れているため。1.統合モデル・コードの開発・改良:炉心の不純物輸送コードIMPACTとダイバータコードSONICの不純物部分のコードIMPMCとの結合のために、IMPMCの非定常化改良を行った。合わせてSONIC自体の非定常化改良も行った。2.分布崩壊がない状態での不純物蓄積と炉心プラズマ性能への影響評価:上記のIMPACTとIMPMCの結合作業が終わっていないため、JT-60SA高ベータ定常運転プラズマのダイバータ板熱負荷低減用不純物入射シナリオをSONIC(IMPMC)で評価した境界条件をIMPACTで用いて、不純物蓄積が最大となる条件で炉心統合コードTOPICS(IMPACT)のシミュレーションを行い、炉心プラズマ性能への影響の保守的予測評価を行った。不純物蓄積による放射損失で温度が下がるが、JT-60SAがもつ範囲の加熱パワーで補って回復できるレベルであり、シナリオの成立性を明らかにした。3.研究調査および成果発表:IAEA核融合エネルギー会議等でポスター発表や口頭発表を行うなど得られた研究成果の発表を行い、調査・討論を通して、関連する研究の情報を得た。

平成28年度10月からグループリーダーとなって業務が多忙となり、かつ11月に義父が亡くなり義父が全て担っていた義母の介護をする必要が出てきたことから、研究を遂行する時間が取れなくなった。このために、平成29年度への延長を申請し承認された。1.統合モデル・コードの開発・改良:統合コードTOPICSに結合した炉心不純物輸送コードIMPACTで研究に必要な物理モデル導入のため、あるいは物理モデルに最新の知見を反映するため、次の改良を行った。(a)不安定性による境界分布崩壊時の不純物排出を模擬するためにTOPICSに導入されている粒子吐出しモデルをIMPACTに導入、(b)イオン化・再結合、放射損失等の原子データを従来のADPAKだけでなく最新のOpenADASも使えるように導入、(c)プラズマ体積の拡大・縮小に対応できるよう改良、(d)新古典輸送評価で従来のNCLASSだけでなくTOPICSに導入されている最新のMI法モデルも使えるように改良。2.炉心プラズマの不純物蓄積と炉心プラズマ性能への影響評価:平成28年度に行ったJT-60SA装置における高圧力定常運転プラズマのダイバータ熱負荷低減用不純物入射シナリオの評価を、ダイバータ板の許容熱負荷をより低減したり、炉心プラズマの圧力をより高くした場合等の条件でも行い、より広いパラメータ領域でシナリオの成立性を検証した。上記1.(b)の改良で、最新のOpenADASにしたところADPAKに比べて放射損失がより低減し、影響が緩和されることを確認した。3.研究調査および成果発表:Nuclear Fusion誌に論文発表を2件行うと共に、国内会議で口頭発表を行うなど得られた研究成果の発表を行い、学会参加や発表での討論を通して、関連する研究の情報を得た。また、2018年に開催される著名な国際会議であるIAEA核融合エネルギー会議に申請した研究発表が、数少ない口頭発表に採択された。トカマク炉における燃料供給と不純物排出、境界分布崩壊緩和の研究を可能とする炉心・周辺プラズマ統合コードを開発した。開発した統合コードを用いたシミュレーションにより、ペレットによる分布崩壊緩和制御手法の最適条件の解明、分布崩壊緩和制御と燃料粒子供給との整合性の解明、流体コードとモンテカルロ粒子コードとの結合モデルの開発、及び不純物蓄積と炉心プラズマ性能への影響評価による高圧力定常運転シナリオの成立性の解明を行った。平成26年度の研究実施計画はおおむね実施できた。ただし、IMPACTと5点モデルとの統合よりも、より詳細な結果を得るためにIMPACTとSONICの不純物部分との統合を優先して行い、その知見を活かして5点モデルとの統合を行うこととした。平成27年度に得られた結果を基にして、以下の事項を行う。1、統合モデル・コードの開発・改良:(1)IMPACTとIMPMCの結合モデルを、IMPMC側を改良して実装し、IMPACTとIMPMCの繰り返し計算をできるようにする。(2)IMPACTとIMPMCの結合計算結果を基にIMPACTと5点モデルとの結合方法を検討、開発する。
イネ遺伝学の再構築

本研究班では17人の研究者がイネの各種遺伝特性を個体から組織・細胞・分子の様々なレベルにおいて解析している。研究者は北海道から沖縄まで全国に拡がっており、相互に材料や情報を交換して、有機的な連絡を取りながら研究を展開している。石川は水・陸稲の分化を解析し、森は非対称融合を利用して野生稲の遺伝分析を行った。その結果、水・陸稲を分ける遺伝特性と収量性の間に関連があることが明らかになり、また、野生稲O.rufipogonのいくつかの特性の遺伝性が明らかにされた。谷坂、上島、加藤、吉村は出穂期、稈長、穂長、矮性、粒形、粒大などの農業形質の分析を行い、佐野、前川、鳥山、佐藤(茂)は交雑不稔性、配偶子形成および葯の大きさに関する遺伝分析を行った。これらは早晩性や収量性、耐冷性などの重要な農業形質の遺伝性に関する貴重な知見である。北野は胚発生の遺伝制御、高野は嫌気的発芽にかかわる酵素、そして佐藤(光)は種子貯蔵タンパク質の遺伝変異を解析し、品質や発芽特性にかかわる基礎的な知見を得た。内宮は遺伝子の大量クローン化を研究し、平井はオルガネラゲノムの変異を解析した。このような分子遺伝学的研究は今後ますます展開されていくであろう。これらの成果については平成6年12月19、20日に班会議を行って相互に検討し、研究の展開をはかった。研究の最終年度にあたり、今後の研究の発展に資するために研究成果を冊子として取りまとめた。本研究班ではイネの遺伝子発現を分子、細胞、培養系および個体の各レベルで解析し、イネの遺伝・育種学的研究を総合的に推進するために武田(粒形質)、前川(雑種不稔性)、北野(胚および植物体)、谷坂(出穂開花性)は個体レベルでの有用遺伝子の解析を主として行い、その生理遺伝学的解析の方向を追求した。それを受けて鳥山(配偶子形成)、高野(耐湿性関連酵素)、加藤(計量形質遺伝子座の解析)、佐藤(光)(胚乳貯蔵成分)、佐藤(茂)(早生遺伝子の形質発現)は組織・細胞レベルでの遺伝子発現を解析し、上島(矮性遺伝子のRAPD連鎖)と吉村(有用遺伝子のタギング)は遺伝子のマッピングおよびタギングを行い、内宮(ゲノムの分子遺伝)、佐野(遺伝子クラスター)は分子遺伝学的解析を推進した。一方、森(細胞融合利用による遺伝解析)と阿部(脱分化・再分化機構)は培養系を用いて遺伝子発現を解析し、平井(オルガネラゲノム)はオルガネラゲノムの分子遺伝学的研究を行った。本研究班ではイネを材料とした分子遺伝学的研究、RFLP解析などにみられる染色体の分子生物学的研究、そして形質発現・遺伝子作用の農業生物学的解析がバランス良く展開されつつある。平成5年10月には北海道大学において班会議を開催し、各班員の研究の現状と展望について討論した。各班員はイネを対象とした遺伝研究にかなりの実績を持っており、相互に材料や技術の交流を行ってさらに研究を発展させつつある。本年度中に各班員は合わせて20余編の論文と国際会議を含む30余の口答発表を行っており、大きな展開を見せている。その結果、水・陸稲を分ける遺伝特性と収量性の間に関連があることが明らかになり、また、野生稲O.rufipogonのいくつかの特性の遺伝子が明らかにされた。谷坂、上島、加藤、吉村は出穂期、捍長、穂長、矮性、粒形、粒大などの農業形質の分析を行い、佐野、前川、鳥山、佐藤(茂)は交雑不稔性、配偶子形成および葯の大きさに関する遺伝分析を行った。

これらは早晩性や収量性、耐冷性などの重要な農業形質の遺伝性に関する貴重な知見である。北野は胚発生の遺伝制御、高野は嫌気的発芽にかかわる酵素、そして佐藤(光)は種子貯蔵タンパク質の遺伝変異を解析し、品質や発芽特性にかかわる基礎的な知見を得た。内宮は遺伝子の大量クローン化を研究し、平井はオルガネラゲノムの変異を解析した。このような分子遺伝学的研究は今後ますます展開されていくであろう。これらの成果については平成6年12月19、20日に斑会議を行って相互に検討し、研究の展開をはかった。
複合セラミックスのR曲線測定法の確立と強化機構のマイクロメカニックス解析

セラミックス材料の破壊に付随する本質的な機構を解明するためには,クラック進展に伴う進展抵抗に変化(R曲線)を正確に捉える必要がある.本研究ではまず,クラックと等価な破壊開始点を人工的に導入する技術を確立した(ミクロンオーダの先端曲率半径を備えた鋭いノッチの導入).次に,その試験片をカタストロピックに破断するのではなく,荷重と荷重点変位が連続的に計測できる破壊条件(安定破壊条件)を満足する治具を考案した.そしてその治具が,現在もっとも一般的に利用されているファインセラミックスのJIS規格曲げ試験片にそのまま適用できるように改良し,R測定をルーチン化した.また本研究では,複合強化型セラミックスを2種類に大別して整理した.一つは粒子やウィスカ-を分散強化させた複合材で,破壊靭性の強化が期待されるもの.今一つは長繊維強化型複合材のように,大きな破壊エネルギー吸収が期待されるものであった.前者の強化型セラミックス中に発生するクラック進展抵抗は,従来のクラックの曲折,捻れ,複合材によるピン止め効果等によってもたらされると考えられてきたが,本研究ではピエゾスペクトロスコピーの手法を用いて,クラック端近傍の架橋応力の詳細な測定を行い,粒子架橋や粒子間に生じる弾性架橋や摩擦効果の寄与が極めて大きいことを明らかにした.一方,後者の強化型セラミックスについては,繊維の引っ張り破断だけではなく,剪断破壊が同時進行し,それらの巨視的機構の競合によって全体の破壊が進行していることを明確にした.そして,それぞれの破壊機構を分離して評価した上で,その結果を総合的に解釈することを提案した.1.本年度の研究によって,安定曲げ破壊試験から得られる曲げ試験片の荷重と変位の関係をコンピュータに取り込み,このデータをき裂進展長さとき裂進展抵抗の関係(R曲線)に変換する作業をルーチン化することができた.その結果,実験からデータの加工と結果の整理までの時間を,従来の約1/10以下に短縮できるようになった.2.長軸状の粒子を含む窒化ケイ素焼結体のR曲線を測定し,き裂が0.8mm進展する間にき裂進展抵抗は1.5MPa・m^<1/2>上昇することを見い出した.3.アルミナとジルコニアの複合材料について同様の測定を行い,R曲線挙動に及ぼすと構成粒子径およびシルコニアの応力誘起相変態の影響を考察した.4.窒化ケイ素マトリックス中に炭化ケイ素ウィスカ-を分散させた複合焼結体についても,R曲線の上昇の程度がウィスカ-添加量(25体積%)にほぼ対応しながら増加することを明らかにした.5.以上のように,本年度の研究補助によって複合強化型セラミックスのR曲線挙動の定量化作業が軌道に乗り出したので,次年度はこの作業を継続・発展させながら,実測き裂長さとコンプライアンス法を利用した計算き裂長さとの対応の検討,き裂の開口とブリッジング領域長さ関係の定量化,ラマン分光分析を利用したブリッジング粒子個々の応力解析等に力点を移し解析を継続する所存である.セラミックス材料の破壊に付随する本質的な機構を解明するためには,クラック進展に伴う進展抵抗に変化(R曲線)を正確に捉える必要がある.本研究ではまず,クラックと等価な破壊開始点を人工的に導入する技術を確立した(ミクロンオーダの先端曲率半径を備えた鋭いノッチの導入).次に,その試験片をカタストロピックに破断するのではなく,荷重と荷重点変位が連続的に計測できる破壊条件(安定破壊条件)を満足する治具を考案した.そしてその治具が,現在もっとも一般的に利用されているファインセラミックスのJIS規格曲げ試験片にそのまま適用できるように改良し,R測定をルーチン化した.また本研究では,複合強化型セラミックスを2種類に大別して整理した.一つは粒子やウィスカ-を分散強化させた複合材で,破壊靭性の強化が期待されるもの.今一つは長繊維強化型複合材のように,大きな破壊エネルギー吸収が期待されるものであった.前者の強化型セラミックス中に発生するクラック進展抵抗は,従来のクラックの曲折,捻れ,複合材によるピン止め効果等によってもたらされると考えられてきたが,本研究ではピエゾスペクトロスコピーの手法を用いて,クラック端近傍の架橋応力の詳細な測定を行い,粒子架橋や粒子間に生じる弾性架橋や摩擦効果の寄与が極めて大きいことを明らかにした.一方,後者の強化型セラミックスについては,繊維の引っ張り破断だけではなく,剪断破壊が同時進行し,それらの巨視的機構の競合によって全体の破壊が進行していることを明確にした.そして,それぞれの破壊機構を分離して評価した上で,その結果を総合的に解釈することを提案した.セラミックス材料の破壊に付随する本質的な機構を解明するためには,クラック進展に伴う進展抵抗に変化(R曲線)を正確に捉える必要がある.本研究ではまず,クラックと等価な破壊開始点を人工的に導入する技術を確立した(ミクロンオーダの先端曲率半径を備えた鋭いノッチの導入).次に,その試験片をカタストロピックに破断するのではなく,荷重と荷重点変位が連続的に計測できる破壊条件(安定破壊条件)を満足する治具を考案した.

そしてその治具が,現在もっとも一般的に利用されているファインセラミックスのJIS規格曲げ試験片にそのまま適用できるように改良し,R測定をルーチン化した.また本研究では,複合強化型セラミックスを2種類に大別して整理した.一つは粒子はウィスカ-を分散強化させた複合材で,破壊靱性の強化が期待されるもの.今一つは長繊維強化型複合材のように,大きな破壊エネルギー吸収が期待されるものであった.前者の強化型セラミックス中に発生するクラック進展抵抗は,従来,クラックの曲折,捻れ,複合材によるピン止め効果等によってもたらされると考えられてきたが,本研究ではピエゾスペクトロスコピーの手法を用いて,クラック端近傍の架橋応力の詳細な測定を行い,粒子架橋や粒子間に生じる弾性架橋や摩擦効果の寄与が極めて大きいことを明らかにした.一方,後者の強化型セラミックスについては,繊維の引っ張り破断だけではなく,剪断破壊が同時進行し,それらの巨視的機構の競合によって全体の破壊が進行していることを明確にした.そして,それぞれの破壊機構を分離して評価した上で,その結果を総合的に解釈することを提案した.
神の歴史と阿呆の歴史―後期中世フランス演劇における世界の記述と詩作技巧

最終年度として、これまでの各種研究のまとめとして位置づけられる複数の論文の執筆を行った。フランス中世演劇諸作品における詩作技巧の解釈法の見直しに関する研究論文をフランスの第一線の中世演劇研究者と共に執筆した。また演劇作品の伝承、写本および詩作技巧の三要素の関係に関する論文も単著として執筆している。さらに今年度後半には、今後の中世演劇作品の伝承と詩作技巧の今後の研究の方向性を見直すための問題提起をフランスの学術研究誌において執筆、すでに掲載が決定している。単行本の形はとらず、また残念ながら今年度内の出版にはいたらなかったものの、これら三点の包括的研究は全て査読を経てフランスの代表的学術出版社及び雑誌(H.Championおよび学術誌Medievales)より発表されることが決定しており、今後長く欧米の中世演劇・文学研究者によって参照されることが期待される。来年度以降も、これらの研究を遂行する過程で協力を仰いできた二人の研究者(Darwin Smith及びXavier Leroux両氏)との共同研究を続けていく予定である。ソチやミステールといったジャンル別の試作技巧の研究を進める傍らで、口承伝達による文明における韻文創作の原理といった、広い視点につなげていくことができた点が、本年度の研究成果の最たるものとして挙げられるだろう。来年度以降、海外研究者との協力体制や加えて日本国内での他の文明圏の演劇研究者とのネットワーク作りを行っていきたいと考えており、その点で年度後半に早稲田大学演劇博物館において勤務を行ったことは大変に良い機会となった。本研究課題の基本構想は、15・16世紀のフランス演劇における二つのジャンル、即ちミステール(聖史劇)とソチ(阿呆劇)における詩作技巧の使用法を、作品の伝承過程を考慮に入れながら検討することよって、当時の情報伝達における韻文の役割を探ろうとするものである。本年度は15世紀ミステール諸作品、特にアルヌール・グレバンの『受難の聖史劇』及びそのジャン・ミシェルによる改作版、さらに『ドミニコ会設立のミステール』などの研究を行った。この作業の一部を、11月に開催された日本フランス語フランス文学会秋季大会における研究発表、及び同学会誌への投稿(現在審査中)という形で具体化した。研究対象のもう一方の対象ジャンルであるソチについては、残された印刷本の書籍としての整備度と収録テクストの詩作技巧の彫琢度の関係、加えて上演時の詩作技巧の使用法に関する研究を年間を通して行った。この研究の一部を7月に開催された国際中世演劇学会の第12回総会において発表し、その内容を巡って欧米の研究者と意見交換を行った。特に上演時の詩作技巧の状態に関しては、以上の研究を通じて有力と思われる幾つかの仮説を得ることができ、同じ問題意識を共有した複数のフランス人研究者との共同研究を現在準備中である。年間を通して国内外の中世・16世紀文学及び演劇研究者たちとの交流・共同研究を活発に行い、特に現在フランス国立科学研究所とアムステルダム大学で準備が進められているフランス中世演劇に関するデータベースの構築作業に参加した。1、後期中世フランス演劇の代表作であるアルヌール・グレバン作『受難の聖史劇』の詩作技巧の研究を前年度に引き続き行い、日本の代表的フランス文学研究誌(日本フランス語フランス文学会編『フランス語フランス文学研究』)において発表した。また、聖人伝と聖史劇の関係の研究を今後進めるための一環として、ルイ9世(聖ルイ)伝とその演劇化に関する小論考を発表した。2、中世演劇に関する国際会議への招待を受け、フランスのトゥーロン=ヴァール大学において二回の研究発表を行った(内一回はフランスの研究者との共同発表)。この際に行われた研究発表は来年度中に海外研究誌に掲載される予定であり、現在準備中である。また発表後、内容をより深める為に前述『受難の聖史劇』諸写本の閲覧・転写をヨーロッパ各地にて精力的に行った。多種多様な写本を直接閲覧したことは、今後聖史劇研究を続けていく上でも極めて有意義であったといえるだろう。3、フランスの中世研究誌Medievales演劇特集号への執筆要請を受け、その準備として編集委員・一般中世研究者向けの公開プレゼンテーションに他のヨーロッパ諸研究者と共に参加した(2009年1月17日、パリにて)。この雑誌に寄稿する論文(フランスの研究者との共同執筆)も来年度中に執筆される予定である。4、フランス中世文学研究に関する入門書(原野昇編『フランス中世文学を学ぶ人のために』世界思想社)のための書評を執筆し、中世文学研究の日本における紹介に努めた。

ソチやミステールといったジャンル別の試作技巧の研究を進める傍らで、口承伝達による文明における韻文創作の原理といった、広い視点につなげていくことができた点が、本年度の研究成果の最たるものとして挙げられるだろう。来年度以降、海外研究者との協力体制や加えて日本国内での他の文明圏の演劇研究者とのネットワーク作りを行っていきたいと考えており、その点で年度後半に早稲田大学演劇博物館において勤務を行ったことは大変に良い機会となった。
パラジウム触媒によるカルボニルα-アリレーション反応を用いる多環系の構築

以前、我々は、強力な抗腫瘍性抗生物質duocarmycinSAのA環部類縁体をその活性評価の目的で合成した際、bis(triphenylphosphine)palladium(II)chloride-cesium carbonate-triphenylphosphineの組み合わせで、アセチルメチル基がα-ピリジニル化され、三環性フェノールが高収率で得られることを見い出した。本反応条件はそれまで知られていた類似反応(ケトンα位のアリール化)をその簡便性、収率の点で大きく凌駕するものである。そこで本反応の一般性を確立すべく、種々検討を重ねた結果、本反応はケトン基のみならず、ホルミル基、更にはニトロ基の分子内α-アリール化にも適用することが出来、これにより、多様な多環系構築が可能であることが判った。同時期に、日本、アメリカの3つのグループにより分子間のケトンα-アリール化が報告された。ニトロ基では、そのα-アリール化はもちろん、アルキル化することも困難とされてきたが、分子内とはいえ、容易にアリール化できたことは、注目に値する。また、全合成などへの応用を考慮すれば、ホルミル基やニトロ基は多彩な変換に対応でき、中間体としての潜在価値が高いといえる。これらの知見を踏まえて、我々は、本反応を応用したHetisan型アコニットアルカロイドの全合成研究に着手した。400種を越えるアコニットアルカロイドの合成研究は、その多様性かつ複雑な骨格や、顕著な生理活性を背景として、古くから多くの研究者により挑戦されており、これまでにAtisineやChasmanineなど数種が全合成されている。しかしながら、7環性骨格を有するNominine,KobusineなどのHetisan型アルカロイドに関しては、その全合成はもちろん、骨格合成の報告も無い。現在、上記ホルミル基のα-アリール化を効率的に利用して、4環性中間体の合成ルートを確立した段階にある。残り3つの環形成を行うことによる初の全合成に向け、鋭意検討中である。有機化学に於いて、最近10年間で最も進歩した分野は有機金属化学であろう。とりわけ、パラジウム触媒を用いたアリール化反応の爆発的進歩には目覚ましいものがあり、有機合成化学に於いて、その反応が利用される頻度は列挙が困難なほどである。我々は数年前に、抗腫瘍性抗生物質デュオカルマイシンSAの全合成過程において、分子内ケトンのα位をアリール化する必要が生じ、当時知られていた手法[1)silylenol ether化2)Pd触媒、Bu_3SnF、加熱]をその簡便性、収率ではるかに上回る触媒系[PdCl_2(Ph_3P)_2,Cs_2CO_3]を見い出した。本反応系は分子内反応として一般性があり、アリール基の縮合した架橋、及びスピロシクロアルカノンの簡便合成法へと展開した。今回、更にその汎用性を高めるべく検討した結果、以下の研究成果を上げることが出来た。(1)ホルミル基をターミネーターとする分子内パラジウム触媒閉環----ホルミル基のα位もTHF中、分子内でPd触媒下アリール化を受け、テルペン等の合成に有用と思われる3環性成績体が好収率で得られた。この際、トルエン等の低極性溶媒中では、アリール基はホルミル基の炭素-水素結合に押入され、結果としてFriedel-Crafts型の反応が起こることも見い出した。

(2)ニトロ基をターミネーターとする分子内パラジウム触媒閉環----これまで、ニトロ基のα位にPd触媒下アリール化が起きた例はなかったが、上記触媒系のもと、分子内反応でニトロ基もターミネーターとして機能することを見い出した。成績体のうち、2級のニトロ基は一部カルボニル基へと変化し、また3級のニトロ基は部分的に、スチレン型のオレフィンへと変化することも判明した。現在、これらの知見を応用した天然物合成を鋭意検討中である。以前、我々は、抗腫瘍性抗生物質duocarmycin SAのA環部類縁体合成の際、PdCl_2(Ph_3P)_2-Cs_2CO_3-Ph_3Pの触媒、塩基の組み合わせで、ケトンのα位が簡便、かつ高収率でアリール化されることを見い出した。本反応はケトン基のみならず、ホルミル基、更にはニトロ基の分子内α-アリール化にも適用することが出来、これにより、多様な多環系構築が可能であることが判った。ニトロ基では、そのα-アリール化はもちろん、アルキル化することも困難とされてきたが、分子内とはいえ、容易にアリール化できたことは注目に値する。また、全合成などへの応用を考慮すれば、ホルミル基やニトロ基は多彩な変換に対応でき、中間体としての潜在価値が高いといえる。これらの知見を踏まえて、我々は、本反応を応用したHetisan型アコニットァルカロイドの全合成研究に着手した。400種を超えるアコニットアルカロイドの合成研究は、その多様かつ複雑な骨格や、顕著な生理活性を背景として、古くから多くの研究者により挑戦されており、これまでにAtisineやChasmanineなど数種が全合成されている。しかしながら、7環性骨格を有するNominine,KobusineなどのHetisan型アルカロイドに関しては、その全合成はもちろん、骨格合成の報告も無い。現在、上記ホルミル基のα-アリール化を効率的に利用して、4環性中間体の合成ルートを確立した段階にある。残り3つの環形成を行うことによる初の全合成に向け、鋭意検討中である。
表面光反応の2次元サブナノマッピング

本研究の研究対象としては主にAg(110)表面状に生成したAgO一次元鎖に注目して研究を行った。この研究課題で最も重要な役割を果たしたのは、Ag(100)表面を酸化した時に得られる特異なナノ構造である。この表面は、酸化されると[100]方向にAgOが交互に並んだ一次元鎖ができる。AgO一次元鎖は列間に弱い反発力が働いており、(2x1)状態から酸素被覆率を低下させるのに応じて列間の間隔が開いてくる。ここで、二つの表面状態でAgO鎖の構造変化を比べてみた。一つは、炭素原子を表面に制御して添加した表面であり、もう一つはできるだけ炭素原子の無い清浄な葬面である。今までの研究で、次のようなことがわかっていた。すなわち、光反応がおきるのは前者のカーバイド的な炭素原子が存在する表面のみであることである。したがって、反応は表面近傍の光吸収によって開始され、(1)AgO鎖の電子励起、(2)活性化されたAgOセグメントと表面炭素の反応、(3)反応生成物であるCOの更なる酸化によるCO2生成とその脱離によって進行することがこれまでの研究で明らかになった。この上にたって、本研究において重要なことは、両表面では酸素被覆率の低下に伴う構造変化が著しく異なることであった。すなわち、炭素存在表面では、酸素被覆率が低下しても一次元鎖はその直線構造が揺るがず非常に低い被覆率においても対となって残る。これに対して、清浄表面では酸素被覆率が低下し、AgO鎖が(5x1)程度に広がると同時に一次元鎖の構造が大きく揺らぎ、多くのキンク状の断裂した構造をとる。もちろん、この表面を低温に保つと清浄表面でもAgO鎖の構造揺らぎはほとんど見られない。このように、表面状態を制御することにより、同じAgO鎖でもその構造変化と反応性の関係を明らかにすることができる。そこで、得られた重要な結果を以下にまとめる。1.光反応は、表面に存在する炭素原子周辺から反応が起きる。これは、光反応に表面炭素が必要であるとした本グループの過去の研究結果とよい整合性を持つ。すなわち、電子励起したAgO鎖が相互作用する炭素原子が存在するところで、COが生成される。これは、観測したSTM像において反応がAgO鎖の断片化を起こしつつ進行する様子が見えているのに符合している。2.COによる酸素引き抜き反応は基本的には鎖の端から起きる。これは、低温にして反応を進行させたとき、AgO鎖が両端から反応を起こし、短くなっていく様子がSTM像によって明らかになっている。3.AgO鎖の熱的構造揺らぎがCOによる酸素引き抜き反応を加速させる。これは、まさに上記の反応活性点が構造揺らぎにより多く作り出されることを考えると極めて妥当な結果といえる。

3.AgO鎖の熱的構造揺らぎがCOによる酸素引き抜き反応を加速させる。これは、まさに上記の反応活性点が構造揺らぎにより多く作り出されることを考えると極めて妥当な結果といえる。表面における光反応が気相や液相中のそれと一線を画す大きな特徴は、吸着サイトや表面欠陥などの言葉に代表されるように吸着分子がおかれる不均一な環境である。そこで、本研究では、高い空間分解能を有する走査型プローブ顕微鏡(SPM)を用いることにより、光反応効率と表面局所構造との関連を明らかにし、表面光反応における表面の不均一性についての本質的な理解を得ることを目的として実験を行った。本年度は走査型プローブ顕微鏡を導入し、原子間力顕微鏡としての空間分解能をマイカ、金蒸着膜などの標準的な試料を用いて検討した。その結果、0.2nm程度の空間分解能は十分得られることが判明した。また、Pt(111)表面におけるエチレンやアセチレンからのナノグラファイト形成過程を走査型トンネル顕微鏡像観察により調べた。その結果、平均約6nmの直径を持つグラファイト単一層をPt(111)表面に生成できることを確認した。さらに、このナノグラファイトの電子状態を明らかにするために、紫外光電子分光、多光子光電子分光を行った。その結果、次のような結果を得た。(1)フェルミ準位以下約8eV下に占有π状態が、また、(2)フェルミ準位より上、約4eVに非占有σ状態が存在し、ナノグラファイトがPt(111)表面上にあるにもかかわらず、バルクグラファイトときわめて類似の電子構造を有している。さらに、(3)このナノグラファイトと水素原子の反応を反応の前後の走査型トンネル顕微鏡像を比べることにより、ナノグラファイトの周辺部は最も水素の添加反応が起こりやすいが、平坦なテラス部にも水素添加が起こりえることを明らかにした。本研究では、高い空間分解能を有する走査型プローブ顕微鏡(SPM)を用いることにより、光反応効率と表面局所構造との関連を明らかにし、表面光反応における表面の不均一性についての本質的な理解を得ることを目的として実験を行った。本年度は、Ag(110)表面を酸化することによって得られたAgO一次元鎖の光化学に特に注目して研究を行った。Ag(110)表面上に形成したAgO一次元鎖をまず走査型トンネル顕微鏡を用いて観察した。ここで、炭素原子を表面上に含むものとこれを含まない清浄なAg(110)表面を用いた。どちらの表面でもAgO一次元鎖は酸素被覆率が増加するにつれて(7x1)→(5x1)→...(2x1)と次第に列間の間隔が狭くなってくる。しかし、決定的な違いは前者では列間の間隔が広くても一次元鎖は直線構造を保っているが、後者では大きな構造揺らぎを示し、鎖は多くのキンクサイトを持つことである。これらの表面に紫外光を照射すると炭素を含む表面では次第に酸素原子が除去され、その結果一次元鎖の数が減少するのに対して、炭素を含まない表面ではまったく光照射の効果が見られなかった。これは、前者の表面では光照射によりCO_2が脱離することから、まず光照射によりAgO鎖が電子的に励起されることにより、AgO結合が弱くなり、この近傍にある炭素原子と酸素が反応しCOが形成され、それがされに酸化されてCO_2として脱離されることを明らかにした。また、COによる熱的な酸素消失反応についても実験を行い、光化学反応との比較を行った。
スポンジ構造の有機・ナノ炭素材料を用いた軽量・柔軟・透明な熱電変換素子の開発

温度差から発電する熱電発電技術が注目されている。熱電発電素子に軽量・柔軟かつ透明という特徴が加わることにより、設置場所の自由度が広がり、新しい使用用途の開拓が期待できる。本研究では、有機材料・炭素材料をベースとした軽量・柔軟・透明な熱電変換素子の開発を行い、特に熱電変換層材料のスポンジ構造化を試みその特性向上を目指す。
遺伝的アルゴリズムを用いた帰納的学習による機械翻訳手法における交叉位置決手法

本年度は本研究課題の最終年度であった.そこで,本年度は初年度と2年度に開発し,改良を行った交叉位置決定手法のさらなる改良を行い,実用的なシステムの実現を行い,本研究課題の最終的なまとめを行った.具体的には,翻訳ルールを獲得する際の獲得状況より翻訳ルールの階層化を行った.すなわち,文全体の翻訳ルールから部分的な翻訳ルールまで自動的な分類を行った.この結果,文法的に誤っている訳文の生成を制御でき,ユーザーの不快感を低減できることが明らかになった.また,交叉位置決定手法を導入した遺伝的アルゴリズムを用いた機械翻訳手法の性能評価実験を行い,その実験結果を詳細に考察した.具体的には類似度のしきい値25と55,70と55を比較し,正翻訳率,生成される翻訳例の質共に55の場合が上回ることを確認した.これはしきい値を低くしすぎると制約が緩くなり翻訳例は数多く生成されるが誤った翻訳例も多くなり,しきい値高くしすぎると制約が厳しくなり精度が高くなるが正しい翻訳例の数も少なくなるということから最適な値が55であったと解釈することができる.また,本年度は最終年度であるので,上述したような改良と評価実験を行った上で,さらに研究成果の発表に重点をおき,国内での研究会,海外での国際会議等で活発に発表を行った.また,3年間の研究成果をまとめて報告するために180ページに及ぶ報告書の作成を行い,関係する主要な研究者へ送付した.実用的な機械翻訳システムの実現に向け,これまで多くの研究がなされてきた。その主流となっているのが文法解析に基づく解析型の機械翻訳手法である。しかし,現在まで機械翻訳システムが広く社会で使用されるような状況に至っていない。これは,解析型の手法が限定された文法規則で多様な言語現象に対処できず良質な翻訳結果が十分に得ることができないということによるものである。一方,ここ数年この問題を解決する手法として,実例や用例に基づく学習型の機械翻訳手法が盛んに研究されている。私も従来より実例から翻訳ルールを帰納的に学習し,翻訳を行う,帰納的学習による機械翻訳手法の提案とその評価実験を行ってきた。しかし,学習型手法は翻訳ルールを得るために大量のデータを必要とするという問題点を有する。そこで,本研究ではこの問題を解決するために,帰納的学習による機械翻訳手法へ遺伝的アルゴリズムの適用を行った。しかし,この手法では,交叉により新例文を生成する過程で大量の誤った例文が生成され,その淘汰が間に合わず結果として大量の誤った翻訳ルールを生成するという問題点があった。この問題に対し,本研究課題では特に交叉位置の決定に字面,出現位置,上位概念,訳語,品詞情報などの既存の種々の情報を利用することにより交叉位置の精度を高めるという手法を開発した。本年度は本手法を開発し、評価実験を行なった。中学1年生用の英語の教科書に出現する英文とその訳文を用いて行なった評価実験の結果、正翻訳率で28.4%の向上が見られた。実用的な機械翻訳システムの実現に向け,実例から翻訳ルールを帰納的に学習し,翻訳を行う遺伝的アルゴリズムを用いた帰納的学習による機械翻訳手法を開発し、研究を行っている。本手法では、交叉により新例文を生成する過程で大量の誤った例文が生成され,その淘汰が間に合わず結果として大量の誤った翻訳ルールを生成するという問題点がある.この問題に対し,本研究課題では特に交叉位置の決定に字面,出現位置,上位概念,訳語,品詞情報などの種々の情報を利用することにより交叉位置の精度を高めるという手法を開発することを目的としている.本年度は,初年度に開発した交叉位置決定手法を用いて,大量のデータを用いた評価実験,考察を行い,それを基に本手法の改良を行う.具体的には,生成された例文の精度の評価を行い,さらにその結果が翻訳結果に与える影響について考察する.特に,交叉する対象と交叉位置を決定する際に用いられる類似度がどのくらいの点数の時が最適な翻訳結果が得られるのかを実験により解明を行った.この結果,類似度のしきい値を55とした場合に,最も多くの正翻訳例が生成されることが確認された.また,これとは別により実用的なデータを用いて本システムを評価うするために,対象データとして,前年度に行った中学1年生用の英語の教科書から一歩進め,より実用的なデータとして旅行者用英会話文を用いた.旅行者用英会話文を用いる理由は,会話文では特に省略や文脈に依存した文が多く,既存の商用の解析型翻訳システムでは,うまく訳せないことが多いが,本手法を用いるとその表現様式を学習することにより既存の商用システムでは訳せない文も訳すことができるようになるものと考えたためである.そのことを評価実験を行い確認した結果,市販の商用システムよりも高い精度で良質な翻訳が行えることが明らかになった.本年度は本研究課題の最終年度であった.そこで,本年度は初年度と2年度に開発し,改良を行った交叉位置決定手法のさらなる改良を行い,実用的なシステムの実現を行い,本研究課題の最終的なまとめを行った.具体的には,翻訳ルールを獲得する際の獲得状況より翻訳ルールの階層化を行った.すなわち,文全体の翻訳ルールから部分的な翻訳ルールまで自動的な分類を行った.この結果,文法的に誤っている訳文の生成を制御でき,ユーザーの不快感を低減できることが明らかになった.

また,交叉位置決定手法を導入した遺伝的アルゴリズムを用いた機械翻訳手法の性能評価実験を行い,その実験結果を詳細に考察した.具体的には類似度のしきい値25と55,70と55を比較し,正翻訳率,生成される翻訳例の質共に55の場合が上回ることを確認した.これはしきい値を低くしすぎると制約が緩くなり翻訳例は数多く生成されるが誤った翻訳例も多くなり,しきい値高くしすぎると制約が厳しくなり精度が高くなるが正しい翻訳例の数も少なくなるということから最適な値が55であったと解釈することができる.また,本年度は最終年度であるので,上述したような改良と評価実験を行った上で,さらに研究成果の発表に重点をおき,国内での研究会,海外での国際会議等で活発に発表を行った.また,3年間の研究成果をまとめて報告するために180ページに及ぶ報告書の作成を行い,関係する主要な研究者へ送付した.
国家主権をめぐる国連加盟国の認識の変化に関する実証研究

本研究は、国家主権をめぐる国際連合加盟国の認識について、(1)その変化の歴史的な傾向、(2)認識を変化させる国と変化させない国のそれぞれの共通点や特徴、(3)認識を変化させる(あるいは変化させない)理由、を実証的に明らかにする。研究を遂行するにあたり、初年度から第二年度の前半にかけて、国連総会の一般討論の議事録をテキスト分析し、得られた結果をもとに仮説を構築する。その後、構築した仮説を検証するために、米国ニューヨークにおいてインタビュー調査と資料調査を実施する。
分娩進行を診断する非侵襲的観察によるアセスメント・ツールの開発

本研究は,分娩進行を予測・判断する経験知をもとに作成した観察項目を用いて,観察項目と子宮口開大,先進部下降度および陣痛周期との関連を検討することである.自然経過で分娩となった131名の経産婦のデータを分析した.観察項目と子宮口開大,先進部下降度の相関は,子宮口開大6cmで0.61以降,先進部下降度-1cmで0.83以降になると5項目以上の観察項目と相関を示した.陣痛周期で相関を認めなかった項目はなく,子宮口開大3cmで陣痛周期が311秒以内になると814項目,先進部下降度では-3cm+3cmで陣痛周期309秒以内でいずれの下降度でも相関を認めた.本研究の目的は,助産師が分娩進行を判断・予測している経験知を検証し,経験知をベースにした分娩進行を予測するアセスメント・ツールの開発である.今年度は,経産婦を対象に分娩進行を観察し,助産師が分娩進行を判断・予測している経験知を検証するためのデータ収集を実施した.研究協力施設(2施設)に勤務し,2年目以上の助産師20名の協力が得られた(研究協力助産師).研究協力助産師に対する研修会は延べ7回実施した.研究協力助産師が行うデータの信頼性を確保するための手続きは,静止画を用いた一致度(κ係数)の算出と分娩経過の観察による級内相関係数(ICC)を算出した.κ係数は0.90,ICCは0.690.99であり高い一致率が得られた.11月より単胎・頭位・経腟分娩が可能な日本人の経産婦を対象にデータ収集を開始した.本研究は,助産師が分娩進行を判断・予測している経験知をもとに作成した観察項目を用いて分娩進行を観察し,経験知を実証・可視化し,得られたデータを分析し,経験知をベースにした分娩進行を予測するアセスメント・ツールを開発することである.経産婦(条件は,単胎,頭位,正期産,経腟分娩予定,日本人女性)を対象に236名のデータを得た.内訳は,自然経過137名(58.1%),微弱陣痛による陣痛促進19名(8.1%),陣痛誘発80名(33.9%)であった.自然経過・自然分娩131名(55.5%)は,陣痛開始99名(75.6%),前期破水20名(15.3%),前駆陣痛と誘発予定は各6名(4.6%)であった.初回内診所見の最頻値は,開大5cm 22.9%,展退80% 35.1%,下降度-3 67.9%,内診回数の最頻値は3回(29.8%)であった.19項目の観察頻度は,「粘稠性で量が多い血性分泌物」が最も少なく46件(35.1%),「いきみや努責が入る」130件(99.2%)であった.19項目,開大310cm,下降度-3+3までの平均値,95%信頼区間が算出できた.分娩進行度と陣痛周期の平均値と95%信頼区間を用いて,先行研究の経験知と比較した.「発作時に全身に力が入る」「粘稠性で量が多い血性分泌物」を除いた17項目は経験知と一致していた.分娩進行度と陣痛周期の両者について,観察項目と開大・下降度のSpearmanの順位相関係数を算出した(ρ≧.40を相関あり,有意水準.05).分娩進行度では,開大と下降度の両者とも相関を認めなかったのは「腰部痛」1項目,開大18項目,下降度11項目は相関を認めた.開大6cm(分娩進行度0.60)以降で514項目,下降度-1(分娩進行度0.83)以降で28項目と相関した.陣痛周期では,下降度のみ「血性分泌物が出始める」1項目で相関を認めなかった.開大4cm(陣痛周期352秒以内)になると5項目以上,下降度-3+3(陣痛周期312秒以内)になり,陣痛周期が短縮すると,いずれの下降度でも4項目以上が相関していた.サンプルサイズは,区間推定に基づく方法を用いて100件とした.自然経過で自然分娩となった131名の95%信頼区間のデータを用いて,サンプルサイズを再算出したところ,各観察項目のデータ数が21以上で解析可能となった.そのため,誘発分娩で自然分娩となった77名のデータを用いて,誘発事例についても同様に分析し,経験知の実証と可視化を試みた.その結果,自然経過・自然分娩と誘発経過・自然分娩のアセスメント・ツールが作成できた.データ収集期間が,予定より長期化したため,研究期間を1年延長した.本研究は,助産師が分娩進行を判断・予測する経験知をもとに作成した観察項目(19項目)を用いて分娩進行を観察し,得られたデータを分析し,経験知をbaseにした分娩進行を予測するアセスメント・ツールを開発することである.妊娠37週以降の単胎・頭位・経腟分娩予定・日本人の条件を満たした経産婦を対象とし,236名のデータを得た.

観察した分娩経過の内訳は,自然経過137名(58.1%),微弱陣痛の診断による陣痛促進19名(8.1%),陣痛誘発80名(33.9%)であった.陣痛誘発による分娩経過で自然分娩となった77名(32.6%)の分析を行った.陣痛誘発の適応は,母体適応16名(20.8%),胎児適応33名(42.9%),社会的適応28名(36.4%)であった.陣痛開始後の内診所見の最頻値は,子宮口開大4cmで34名(44.2%),展退70%が21名(27.3%),先進部下降度-3cmで60名(77.9%)であった.内診回数の最頻値は3回であり26名(33.8%であった.19項目の観察項目のうち,観察頻度が最も少なかった項目は「粘稠性で量が多い血性分泌物」29件(37.7%),観察頻度が最も多かった項目は「肛門部への圧迫感」76件(98.7%)であった.観察項目19項目と子宮口開大310cm,先進部下降度-3+3cmについて,分娩進行度および陣痛周期の平均値と95%信頼区間を算出し,先行研究である経験知と比較した.児娩出時間を基準にした観察項目の出現時間である分娩進行度では,「粘稠性で量が多い血性分泌物」を除く18項目,観察時の陣痛周期では「発作時に全身に力が入る」「粘稠性で量が多い血性分泌物」の2項目を除いた17項目で一致していた.これらの結果から,経験知をsaseに作成した19項目の観察項目で,分娩進行の観察は可能であり,アセスメント・ツールの作成が可能であると示唆された.本研究は,分娩進行を予測・判断する経験知をもとに作成した観察項目を用いて,観察項目と子宮口開大,先進部下降度および陣痛周期との関連を検討することである.自然経過で分娩となった131名の経産婦のデータを分析した.観察項目と子宮口開大,先進部下降度の相関は,子宮口開大6cmで0.61以降,先進部下降度-1cmで0.83以降になると5項目以上の観察項目と相関を示した.陣痛周期で相関を認めなかった項目はなく,子宮口開大3cmで陣痛周期が311秒以内になると814項目,先進部下降度では-3cm+3cmで陣痛周期309秒以内でいずれの下降度でも相関を認めた.データ収集は10月3月までの6ヵ月の予定であったが,11月よりデータ収集を開始し,3月末までに173件のデータ収集を行った.173件のうち,分娩第1期と分娩第2期を自然な陣痛で経過し,かつ自然分娩であった事例は101件であった.分析に必要なデータ数を得るために5月末までデータ収集期間を延長する予定である.当初計画では,助産学生に助産実習中に作成したアセスメント・ツールを使用してもらう予定であった.しかし,分娩進行中の使用は困難と判断し,助産実習で記述した記録を使用し,アセスメント・ツールの精度検証を行うこととした.また,研究協力施設の助産師には,アセスメント・ツールを使用してデータ収集を依頼する予定である.アセスメント・ツールは,1初産婦および経産婦の自然経過・自然分娩,2初産婦および経産婦の誘発経過・自然分娩,の4種類作成した.これらをFriedman曲線と対比し,助産師の経験
下咽頭がん術後の摂食・嚥下障害のアセスメントに関するアルゴリズムの開発

本研究は、下咽頭がん術後の摂食嚥下機能を容易にアセスメントできるツールとして、術式から摂食嚥下障害の状況を特定するまでのアセスメントのプロセスを可視化するアルゴリズムを開発することを目的として実施した。頭頸部外科関連の書籍・文献等を精選して下咽頭がんの術式から摂食嚥下障害の状況をナビゲートするアルゴリズム案を作成した。研究参加の同意の得られた頭頸部外科領域の臨床経験を有する摂食嚥下障害看護認定看護師24名がその内容妥当性を評価し、その結果をもとにアルゴリズム案を修正し、確定した。今後は、確定したアルゴリズム案の臨床での実施可能性を検証する予定である。下咽頭がん術後患者は、術後の摂食・嚥下障害をきたし、誤嚥性肺炎、脱水、低栄養による生命の危機にさらされる。創傷が治癒するまで嚥下造影が実施されないため、看護師による毎日の摂食・嚥下機能のアセスメントが特に重要である。しかし、下咽頭の構造や摂食・嚥下機能が体表からは見えないこと、皮弁による再建部位の知覚や運動性がなく機能性を有していないことなどの理由により、アセスメントは困難であると考えられる。本研究は、看護師が下咽頭がん術後の摂食・嚥下機能のアセスメントを容易に実施できるよう、下咽頭がん術後の摂食・嚥下障害のアセスメントに関して、術式から摂食・嚥下障害の状況を特定するまでの判断のプロセスのアルゴリズムを開発することを目的とする。既に完成させたアルゴリズムを用いて臨床での実施可能性を検証する。応募者が文献に基づき、下咽頭がんの術式から摂食・嚥下障害の状況にナビゲートするアルゴリズム案を作成した。そのアルゴリズムについて研究参加の同意の得られた摂食・嚥下障害看護認定看護師21名に対して郵送法でその内容妥当性評価を依頼し、その結果をもとにアルゴリズム案を修正した。今後は、愛知県がんセンター中央病院又は国立がん研究センターにおいて、臨床経験2年以上を有する看護師が修正したアルゴリズム案を用いて下咽頭がん術後患者の摂食・嚥下機能のアセスメントを実施して臨床での実施可能性について検証する予定である。下咽頭がん術後患者は、術後の摂食・嚥下障害によって、低栄養、脱水、誤嚥性肺炎、窒息による生命の危機にさらされるだけでなく、食べる楽しみの喪失によってもQOLが低下する。そのため、術後早期から適切な機能訓練を始めることが重要である。術後の摂食・嚥下訓練は、医師の指示のもと主に看護師によって実施されるため、看護師による摂食・嚥下機能のアセスメントは重要である。しかし、下咽頭は、体表からは見えない構造であり、手術によって下咽頭の構造と摂食・嚥下の機能が変化してしまうため、下咽頭がん術後の摂食・嚥下機能のアセスメントは困難であると考えられる。そこで、本研究は、看護師が下咽頭がん術後の摂食・嚥下機能のアセスメントを容易に実施できるよう、下咽頭がん術後の摂食・嚥下障害のアセスメントに関して、術式から摂食・嚥下障害の状況を特定するまでの判断のプロセスのアルゴリズムを開発することを目的とする。応募者が、頭頸部外科関連および摂食・嚥下リハビリテーション関連の著書を参考に、下咽頭がんの術式から摂食・嚥下障害の状況にナビゲートするアルゴリズム案を作成した。アルゴリズム案作成後は速やかに応募者の所属施設の研究倫理審査委員会において研究計画書の審査を受け、研究実施の許可を得たため、社団法人日本看護協会ホームページの摂食・嚥下障害看護の認定看護師登録一覧に登録されている摂食・嚥下障害看護認定看護師に対し、文書で研究参加の依頼を行った。今後は、同意の得られた研究参加者に対し、開発したアルゴリズムの内容妥当性の評価を郵送法を用いて依頼し、回収された回答済みのアルゴリズム案をもとに、質的内容分析の技法を用いてアルゴリズム案を修正し、アルゴリズムが完成する予定である。アルゴリズムが完成した後、愛知県がんセンター中央病院にて、アルゴリズムの実施可能性を検証する予定である。下咽頭がんは、手術療法に伴う構造的・機能的変化によって、摂食嚥下障害を引き起こす。しかし、訓練によって代償的な機能回復を期待できることから、術後早期に適切な機能訓練を始めることが重要である。遊離移植皮弁が生着し、創部が安定する術後7日目頃になると、嚥下造影が実施可能となるが、看護師はこれ以前からケアを提供する必要がある。一方、手術による下咽頭の構造的・機能的変化を観察することは難しく、炎症反応による創部浮腫の経日的変化が、看護師にとってのアセスメントを難しくさせている。