hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新卒看護師の自己主導型学習を促進するプログラムの開発

昨年まで実施していたシミュレーション研修のシナリオを使い、個人で学習契約を作成し、学習を行う。3.各個人の学習契約をグループで共有した上で、シミュレーションを実施する。9月に集合研修でこのプログラムを実施する予定になっている。現在、具体的プログラムの作成段階にあり、プログラムの実施に関しては、施設への依頼と日程調整なども終了している。実施までにプログラム案を別の病院の教育担当副看護部長に確認してもらう予定であり、その時期が若干遅くなっている。平成28年度の検討会(研究ミーティング)で開発した自己主導型学習を促すプログラムを実施した。プログラム実施病院がこれまで実施していたシミュレーション研修に自己主導型学習の要素を組み入れたものとするために、研修担当者と具体的なプログラムの実施について話し合いを行った。その結果、自己主導型学習に関する講義とグループワーク半日、学習契約に沿った学習約1ヶ月、シミュレーション研修半日のプログラムを決定し、実施した。学習契約を作成し、シミュレーションを実施する状況は、精査目的で入院中にトイレで出血・意識喪失した患者の看護と糖尿病で教育入院中に心窩部を訴える患者の看護の2事例とした。プログラムには、新卒看護師22名が参加し、18名が研究協力に同意した。プログラムの評価は、質問紙調査と学習契約の分析、研修担当者(2名)のフォーカスグループインタビューにより実施した。質問紙の結果では、事例についての自分の学習ニーズの診断、到達目標の設定、学習に必要な人的・物理的資源の特定が困難であったことが明らかとなった。新卒看護師が自分の学習ニーズの診断をするために、何らかの働きかけが必要である。学習契約の分析では、学習内容は疾患に関することが多く、書籍を読むのみの学習方法が多かった。エビデンスの評価の意味が理解できていない記述もあった。研修担当者のインタビューからは、学習契約の実施によりグループワークが活発化した一方で、学習契約は学ぶために使うというより、提出する課題の1つとなり、学びの促進に結びつかない場合も少なくなかったことが明らかとなった。また学習契約を活用できた看護師は、日々の仕事の中でもしっかり学んでいる看護師であり、学習方法がある程度、身についている看護師にとっては、学習契約が学びの促進に役立ったと考えられる。本研究は、新卒看護師が臨床の場で自己主導的に学ぶことを促すプログラムを開発することを目的とした。新卒看護師の学びに関わる4つの調査、研究者との情報交換、病院での検討会に基づき、プログラムを開発し、実施、評価した。プログラムの内容は、自己主導型学習に関する講義とグループワーク、学習契約に沿った学習、急変時のシミュレーション研修であった。プログラムに参加した新卒看護師、研修担当者を対象とした評価を実施した。その結果、学習契約の使用は、グループワークのディスカッションを活発にすることに役立ったが、個々の看護師については、学習ニーズの自己診断への働きかけが重要であると考えられた。予定していた2つの調査は終了し、分析もほぼ完成し、学会発表の準備中であるため。1.これまでの調査結果を基にして、プログラムを開発するための検討会を定期的に行う(月1回程度)。
冷戦史の再検討―21世紀世界秩序の模索のために

本プロジェクトは、(1)ソ連崩壊・冷戦後とみに進んでいる欧米や中国での冷戦史研究の動向についてメンバーで情報を共有すること、(2)旧ソ連・中国、米国、英国などで急テンポで進んでいる情報とアーカイブの公開にあわせて、それらを精力的に収集し、新史料を踏まえた新史実の発掘と新視点の提起をすること、(3)起源、発展、成熟、終焉に至る冷戦の構造変容について理論的な説明モデルを構築する、の三つを目標にしている。この三年間は、この三つの課題を取り上げて研究を進めた。三年間にわたって各年度に、全体研究集会を56回、全員参加の研究合宿を1回開き、時には部外の専門家を招き、また早稲田大学及びドクター課程の研究協力者、部外有志者を加えて、集中的に切磋琢磨を重ねた。これらの会合・研究のテーマは次のように多岐にわたるものであった。(1)冷戦の起源と終焉、(2)冷戦と国際システム、(3)米国の覇権と冷戦秩序、(4)経済冷戦と同盟政治及び対中国経済戦争の展開と同盟政治、(5)朝鮮戦争とソ連の介入、(6)ロシアと北朝鮮、(7)韓国外交のダイナミズム、(8)中国および中ソ同盟と朝鮮戦争・ベトナム戦争、(9)戦後日本外交とアメリカ、中国、(10)冷戦期中国外交の性格及び内政と外交との関係、(11)米中和解と日本、(12)中国の対日政策、(13)イギリスと冷戦一冷戦の相対化、(14)冷戦の構造変容、地域的位相の対比、(15)冷戦の終焉特にアメリカの冷戦終結戦略、(16)国際関係史のなかの「冷戦」など。各年度において、研究担当者や研究協力者による海外(アメリカのNARA、イギリスのLSE、中国の档案館、韓国の外交公文書館など)での研究や資料調査が行われ、また、海外の冷戦研究の学者(Odd Arne Westad教授、沈志華教授、楊奎松教授、Zhang Shuguang教授、時殷弘教授など)を招いて、国際的研究交流を行った。三年間にわたる研究の最終の取り纏めとして、メンバー全員が、それぞれの研究領域からみた「冷戦史の再検討」という角度から研究報告書を提出した。それを集めて編集した「冷戦史の再検討」報告書が3月末に作成された。18名の一線の国際政治研究者からなる本研究班は、(1)ソ連崩壊・冷戦後とみに進んでいる欧米や中国での冷戦史研究の動向についてメンバーで情報を共有すること、(2)旧ソ連、中国、米国、英国などで急テンボで進んでいる情報とアーカイブの公開にあわせて、それらを精力的に収集し、新史料を踏まえた新史実の発掘と新視点の提起すること、(3)起源、発展、成熟、終焉にいたる冷戦の構造変容について理論的な説明モデルを構築する、の3つを目標にしている。初年度はこの三課題を並行的に進めた。全体研究集会を計6回開き、時には部外の専門家を招き、またドクター課程の研究協力者を加えて、集中的で熱心な議論を重ねた。*研究方針と分担の調整、

*朝鮮戦争とはソ連の介入、*中国および中ソ同盟と朝鮮戦争・ベトナム戦争、*冷戦はなぜ、どのように終わったかに関する仮説的提示、*国際関係史のなかの「冷戦」、*イギリスと冷戦-冷戦の相対化、などを議論し、冷戦の構造変容、地域的位相の対比などをめぐる理論仮説の構築の準備を進めた。冷戦研究は米国、ロシア、中国で先行的に進んでいるため、史料を収集し研究を深めるには国際的学術交流が不可欠だが、初年度は、2名のメンバーおよび研究協力者が米国ナショナル・アーカイブ、1名が韓国公文書館で新史料を収集する一方、中国から二名の冷戦史専門家を招いて充実した研究交流を行った。★17名の一線の国際政治研究者からなる本研究班は、(1)ソ連崩壊・冷戦後とみに進んでいる欧米や中国での冷戦史研究の動向についてメンバーで情報を共有すること、(2)旧ソ連、中国、米国、英国などで急テンポで進んでいる情報とアーカイブの公開にあわせて、それらを精力的に収集し、新史料を踏まえた新史実の発掘と新視点の提起すること、(3)起源、発展、成熟、終焉にいたる冷戦の構造変容について理論的な説明モデルを構築する、の3つを目標にしている。初年度はこの三課題を並行的に進めた。★全体研究集会を計5回、および全員参加の研究合宿を4月と2月の二回開き、時には部外の専門家を招き、また早稲田大学およびドクター課程の研究協力者を加えて、集中的で熱心な議論を言ねた。*朝鮮戦争と米国のアジア政策、*中国および中ソ同盟と朝鮮戦争・ベトナム戦争、*国際関係史のなかの「冷戦」、*イギリスと冷戦-冷戦の相対化、*東欧における冷戦と社会主義、*日本の1950年代外交など、*冷戦期の経済制裁などを議論し、冷戦の構造変容・地域的位相の対比などをめぐる理論仮説の構築につとめた。★冷戦研究は米国ロシア、中国で先行的に進んでいるため、史料を収集し研究を深めるには国際的学術交流が不可欠である。第2年度は、2名のメンバー・研究協力者が米国ナショナル・アーカイブなどで外交文書の収集と整理、1名が東欧における資料収集、2名が中国での「冷戦と中国」国際シンポジウムへの参加、中国および米国から二名の冷戦史専門家(時殷弘教授・張曙光教授)を招く、など充実した国際研究交流を行った。本プロジェクトは、(1)ソ連崩壊・冷戦後とみに進んでいる欧米や中国での冷戦史研究の動向についてメンバーで情報を共有すること、(2)旧ソ連、中国、米国、英国などで急テンポで進んでいる情報とアーカイブの公開にあわせて、それらを精力的に収集し、新史料を踏まえた新史実の発掘と新視点の提起をすること、(3)起源、発展、成熟、終焉に至る冷戦の構造変容について理論的な説明モデルを構築する、の三つを目標にしている。今年度も、この三つの課題を取り上げて研究を進めた。全体研究集会を計5回、全員参加の研究合宿を1回(2月)開き、時には部外の専門家を招き、また早稲田大学及びドクター課程の研究協力者、部外有志者を加えて、集中的に切磋琢磨を重ねた。本年度は、特に下記諸テーマについて研究を行った。(1)冷戦の起源と終焉、(2)冷戦と国際システム、(3)米国の覇権と冷戦秩序、(4)経済冷戦と同盟政治及び対中国経済戦争の展開と同盟政治、(5)ロシアと北朝鮮、(6)韓国外交のダイナミズム、(7)戦後日本外交とアメリカ、中国、(8)冷戦期中国外交の性格及び内政と外交との関係、(9)米中和解と日本、(10)中国の対日政策、(11)アメリカの冷戦終結戦略、など。今年度も、研究担当者や研究協力者による海外での研究や資料調査が行われ、また海外の学者(WestadイギリスLSE教授)を招いて、国際的研究交流を行った。
小児救急医療におけるトリアージナース教育支援プログラムの開発に関する研究

1.調査研究の実施【目的・方法】2011年12月、救急外来トリアージの現状と課題を明らかにすることを目的に、全国の救急認定および小児救急認定看護師が所属する全国440施設を対象として、救急外来看護師トリアージの現状をアンケート調査により実施した。【結果】有効回答は155施設(回収率35.2%)であり、トリアージナースの導入施設は75施設(48%)だった。75施設のうち小児トリアージの実施施設は12施設(16%)であり、以下この12施設の結果を報告する。小児トリアージ導入の動機は、救急外来混雑の改善目的が7施設、診療報酬改訂が3施設だった。ガイドラインを有するのは11施設(92%)と高率であるが、CTAS/JTAS改訂版の使用は4施設(42%)のみで、他5施設(50%)は自施設独自に作成したものを使用していた。トリアージの事後評価体制があるのは4施設(33%)と低率であり、各施設では教育・研修上の問題やトリアージナースの質の問題、事後検証の必要性等を問題点として自覚していた。【考察】小児トリアージを実施している施設では、ガイドラインの使用率は高いが独自のものが多いため、事後検証の普遍性を保つには標準化が望まれる。また、トリアージナースの教育や研修体制に課題を有する施設も多く、教育研修プログラムの改善が必要である。2.トリアージナース養成プログラムの作成と運用関東地区の大学病院救急外来に勤務するトリアージナース候補者を対象にして、トリアージナース養成のための研修会を2013年3月に千葉県浦安市内で開催した。研修内容は、院内トリアージの概要(トリアージの概念、目的、意義、過程)、トリアージナースの役割、トリアージの過程に関する講義と、成人患者及び小児患者のトリアージプロセスに関する演習問題のグループワークである。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。1.アンケート調査のまとめ小児救急分野でトリアージを行う看護師の教育体制の現状と課題を明らかにすることを研究目的として、2010年12月に実施した、小児救急医療における看護師トリアージを行っている全国113施設を対象としたアンケート調査のまとめを行った(第25回小児救急医学会演題申請済み)。これによると、看護師トリアージを実施する看護師に資格基準あるのは19.4%、またトリアージ看護師を育成するための院内研修制度ある施設は19.4%といずれも低率であった。以上のことから、各施設におけるトリアージ看護師教育システムの構築が急務であると結論付けた。2.順天堂大学浦安病院救急外来へのCTAS導入とカナダ研修CTAS(シータス)とは、Canadian Triage and Acuity Scaleの略称である。カナダにおいては10年ほどの運用歴を有する「救急患者緊急度判定支援システム」で、カナダ救急医学会のホームページで一般公開されており、ダウンロードが可能である。わが国では、2010年、CTASの翻訳版が導入、日本版JTASの開発が行われた後、各医療機関のデータベースへの参加が開始となった。そのため、2010年6月、順天堂浦安病院救急外来においてもPC2台による本システムの試験導入が開始となった。CTASの試験導入に当たり、カナダ・アルバータ大学で行われているCTASプロバイダーコースに参加(2010年9月)してそのシステムの特徴を学んだ。アルバータ大学では本コースを設置してトリアージナース養成を実施しているが、これを受講する事により、今後に予定しているトリアージナース教育支援プログラム開発の為の参考になると考えた。1.平成23年度研究の具体的内容【背景】小児救急医療において始まったわが国の院内トリアージは、診療報酬の改定(平成22年度)やCTAS(Canadian Triage and Acuity Scale)の国内導入により注目が高まり、最近では成人患者を含めた救急患者全般のトリァージを実施する施設が急増している。その一方で、トリアージの標準化や事後検証、トリアージナースの教育や技能向上など、トリアージの質的評価に関する実態は明らかでない。そのため平成23年度は、院内トリアージを導入している施設の救急外来看護師を対象にして、その実施状況やトリアージナース教育に関する調査を実施した。【調査目的】救急外来におけるトリアージ実施状況・評価方法について現状を明らかにし、評価システム構築への一助とする。【対象と方法】救急認定・小児救急認定看護師が所属する440施設を対象にアンケート調査を実施した。【結果】回収数155部(回収率35.2%)、そのうちトリアージを実施していると回答したのは75施設(48%)であった。このうち、ほぼ全例でトリアージを実施しているのは28施設(37%)であった。ガイドラインを有する施設は52施設(69%)で、内訳は自施設作成のガイドラインが36施設(48%)、CTAS/JTASプロトタイプ16施設(21%)であった。事後検証を実施していた施設は29施設(39%)にすぎず、実施施設の14施設は定期的な検証を行っていなかった。各施設が抱える課題としてはトリアージ実施へのマンパワー不足が最も多く、次にトリアージナースの養成や能力向上等その教育方法に関する内容であった。2.本調査の意義と重要性トリアージ実施の推進と共に、そのアウトカム及びトリアージナース養成に関する課題が示唆された。

1.調査研究の実施【目的・方法】2011年12月、救急外来トリアージの現状と課題を明らかにすることを目的に、全国の救急認定および小児救急認定看護師が所属する全国440施設を対象として、救急外来看護師トリアージの現状をアンケート調査により実施した。【結果】有効回答は155施設(回収率35.2%)であり、トリアージナースの導入施設は75施設(48%)だった。75施設のうち小児トリアージの実施施設は12施設(16%)であり、以下この12施設の結果を報告する。小児トリアージ導入の動機は、救急外来混雑の改善目的が7施設、診療報酬改訂が3施設だった。ガイドラインを有するのは11施設(92%)と高率であるが、CTAS/JTAS改訂版の使用は4施設(42%)のみで、他5施設(50%)は自施設独自に作成したものを使用していた。トリアージの事後評価体制があるのは4施設(33%)と低率であり、各施設では教育・研修上の問題やトリアージナースの質の問題、事後検証の必要性等を問題点として自覚していた。【考察】小児トリアージを実施している施設では、ガイドラインの使用率は高いが独自のものが多いため、事後検証の普遍性を保つには標準化が望まれる。また、トリアージナースの教育や研修体制に課題を有する施設も多く、教育研修プログラムの改善が必要である。2.トリアージナース養成プログラムの作成と運用関東地区の大学病院救急外来に勤務するトリアージナース候補者を対象にして、トリアージナース養成のための研修会を2013年3月に千葉県浦安市内で開催した。研修内容は、院内トリアージの概要(トリアージの概念、目的、意義、過程)、トリアージナースの役割、トリアージの過程に関する講義と、成人患者及び小児患者のトリアージプロセスに関する演習問題のグループワークである。本研究の目的は、全国の小児救急医療の現場にトリアージシステムが導入され、トリアージナースが本来の役割を遂行するためにはどのような教育支援プログラムが必要なのか、その開発を行うことである。しかし、今年度はトリアージの評価システム構築を目的とした調査を実施したため、トリアージナース教育を支援するプログラム開発に関する内容への着手には至っていないため。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成22年度には小児救急患者を対象としたトリアージ加算が診療報酬に導入されたが、平成24年度からは、その対象は成人救急患者にも拡大することが決定した。これによって院内トリアージの必要性は小児救急患者のみならず全患者に及び、今後、院内トリアージを導入する施設はさらに増加するのではないかと考える。また、平成22年度から国内に導入されつつあるCTASのガイドラインもトリアージの対象は、小児と成人両者を対象としている。そのためトリアージナース養成に関しても、小児患者だけを対象とした教育支援プログラムで良いのかを検討する必要性が生じているため、平成24年年度は本研究に取り組む専門職を集めた会議等などで相談していきたいと考えている。
多次元マルチウェーブレット解析の応用における数学的諸問題

複素数値関数のフーリエ変換では,フーリエ変換を定義する指数関数がひとつの虚数単位iだけで定義されるが,四元数値関数のフーリエ変換では,フーリエ変換を定義する指数関数が3つの虚数単位i, j, kからいくつか選んで定義される.3つの虚数単位が非可換であるため,様々な四元数値関数のフーリエ変換の定義が提案され,それぞれの定義において成立する性質が研究されてきた.また,四元数値関数のフーリエ変換を定義する指数関数を与えられた関数にかける方向についても,指数関数を(1)左からかける場合,(2)右側からかける場合,(3)両側からかける場合,(4)その他の場合があり,それぞれの場合に成立する等式や性質などが異なる.本年度は,(2)の場合に成立するいくつかのフーリエ変換の性質について研究し,時不変線形システムとの関係を研究し,与えられた信号の導関数の評価について研究した.また,(3)の場合に成立する双対性について研究した.また,フーリエ変換を含む積分変換である線型正準変換に関して研究した,分数冪フーリエ変換,フーリエ・ラプラス変換等は線型正準変換の一種と見なすことができるため線型正準変換の離散化と数値計算について研究が進展し,工学的応用の研究が行われている.我々は,四元数値関数の合成積の線型正準変換について研究した.これにより,四元数値関数の分数冪フーリエ変換,フーリエ・ラプラス変換等の変換像や合成積に現れる影響を統一的見方で扱う方法を研究した.カラー画像は四元数値関数の3つの虚数単位i, j, kで表される虚数部分に対応させることができる.そのため,様々な積分変換を使って四元数値関数を調べることは,カラー画像を様々に処理する方法を示唆する可能性がある.四元数値関数のフーリエ解析,あるいは線型正準変換の理論的研究は進んでいるが,離散化と数値計算についての研究があまり進んでいない.コンピュータグラフィックスで3次元の運動(平行と回転)に四元数が使われているので,この処理を参考にして,四元数値関数のフーリエ解析の離散化と数値計算について研究を進めたい.本年度は四元数値関数の時間周波数解析への拡張を想定した以下の研究した.(1)一般化されたソボレフ空間において,分数冪ウェーブレット変換と合成積の関係と,対数的不確定性原理について研究した.得られた結果の一部は以下の論文に発表した.本研究の解決しなければならない課題は次の3つである.(1)時間周波数窓の中心を変えない変換の数学的研究(2)適切なマルチウェーブレットの構成の研究(3)マルチウェーブレットの特性の研究フーリエ解析の不確定性原理において,フーリエ変換を線型正準変換に一般化した不確定性原理の研究が行われているため,フーリエ変換を線型正準変換に一般化した場合に,時間周波数窓や時間周波数窓の中心がどのように一般化されるのかを研究している.初年度の進歩状況としてはおおむね順調である.複素数値関数のフーリエ変換では,フーリエ変換を定義する指数関数がひとつの虚数単位iだけで定義されるが,四元数値関数のフーリエ変換では,フーリエ変換を定義する指数関数が3つの虚数単位i, j, kからいくつか選んで定義される.3つの虚数単位が非可換であるため,様々な四元数値関数のフーリエ変換の定義が提案され,それぞれの定義において成立する性質が研究されてきた.また,四元数値関数のフーリエ変換を定義する指数関数を与えられた関数にかける方向についても,指数関数を(1)左からかける場合,(2)右側からかける場合,(3)両側からかける場合,(4)その他の場合があり,それぞれの場合に成立する等式や性質などが異なる.本年度は,(2)の場合に成立するいくつかのフーリエ変換の性質について研究し,時不変線形システムとの関係を研究し,与えられた信号の導関数の評価について研究した.また,(3)の場合に成立する双対性について研究した.また,フーリエ変換を含む積分変換である線型正準変換に関して研究した,分数冪フーリエ変換,フーリエ・ラプラス変換等は線型正準変換の一種と見なすことができるため線型正準変換の離散化と数値計算について研究が進展し,工学的応用の研究が行われている.我々は,四元数値関数の合成積の線型正準変換について研究した.これにより,四元数値関数の分数冪フーリエ変換,フーリエ・ラプラス変換等の変換像や合成積に現れる影響を統一的見方で扱う方法を研究した.カラー画像は四元数値関数の3つの虚数単位i, j, kで表される虚数部分に対応させることができる.そのため,様々な積分変換を使って四元数値関数を調べることは,カラー画像を様々に処理する方法を示唆する可能性がある.四元数値関数のフーリエ解析,あるいは線型正準変換の理論的研究は進んでいるが,離散化と数値計算についての研究があまり進んでいない.最近,フーリエ解析の不確定性原理において,フーリエ変換を線型正準変換に一般化した不確定性原理の研究が行われており,線型正準変換のパラメータは2次元特殊線型群の元であり,面積を不変に保つ変換であることから,課題(1)を線型正準変換バージョンにして研究進める予定である.

コンピュータグラフィックスで3次元の運動(平行と回転)に四元数が使われているので,この処理を参考にして,四元数値関数のフーリエ解析の離散化と数値計算について研究を進めたい.研究分担者の萬代武史さんが23000円を余らせました.年度初めに以下のソフトを購入した.ソフトウェア更新(MATLAB) ,ソフトウェア(ADOBE)購入
子育て支援による「親であること」の多元化の質的研究

本研究では、保育所における送迎時の保育者と保護者とのコミュニケーションのビデオ撮影を行い、そのデータを分析した。送迎時のやりとりは、ほんとうにちょっとしたものであるが、そのなかにもうまくいっているように思えるものとそうでないものがある。うまくいっているように思えるやりとりでは、子どもに服を着せること、子どもを帰途につかせることなどが保護者にとっての課題になっていることに保育者が気づき、子どもを媒介とした保育者と保護者の共同作業が行われている。送迎時に「悩み相談」などが行われるのは頻繁ではないことを考えれば、保育者が保護者に支援的に関わるうえで、「共同作業」という視点は非常に重要である。本研究は、「親であること」の多元化という観点から子育て支援の現状を分析するとともに、今後の子育て支援の方向性に対して提言を行うことを目指すものである。現在の日本社会では、親役割の担い手を複数化するという理念を背景にして、各種の子育て支援の実践が展開されている。しかし他方では、家族の育児責任を強調する言説もその効力を維持しているため、「育児の社会化」はなかなか進まない現状がある。このような現状を打破するために、家族が子育てをすること、「親であること」自体を多元的に捉え直す必要があると思われるが、本研究では、フィールドワークを通じて、この「親であること」の多元化がどのようにすれば可能になるかを明らかにすることを試みている。2014年度には、まず、2014年10月から2015年1月にかけて、都内の保育園でフィールドワークを実施した。具体的には、保育園のいわゆる「お迎え」の時間における保育者と保護者によるコミュニケーションの様子をビデオ録画することによって、映像データの収集を行った。データ収集後は、当該保育園の職員を対象とした研修会に向けて、予備的な分析に着手している。また、「育児の社会化」や「親であること」の多元性について考察するにあたっては、「血縁」がキーワードになると思われる。2014年8月には、この血縁を主題とする学会のテーマセッションに討論者として登壇した(日本家族社会学会第24回大会テーマセッション「親子関係と子育てをめぐる新たな秩序と実践:「血縁」に着目して」)。その後、当日のコメントを加筆修正して、他登壇者と一緒に共著本として出版すべく、原稿執筆に着手している。本研究は、「親であること」の多元化という観点から子育て支援の現状を分析するとともに、今後の子育て支援の方向性に対して提言を行うことを目指すものであった。このような現状を打破するためには、家族が子育てをすること、「親であること」自体を多元的に捉え直す必要がある。本研究では、フィールドワークを通じて、この「親であること」の多元化がどのようにすれば可能になるかを明らかにすることを試みた。どのような場合に「親であること」が子育て支援者や支援の利用者にとってより多元的なものとして経験されるかという問題は、子育てが社会化される様々な状況の経験的な記述によってのみ答えが与えられるものである。したがって、本研究では、相互行為としての子育て支援が当事者たちにどのように経験されているかを把握するために、子育て支援が提供されている施設でのフィールド調査を行った。主な調査の対象は、関東圏の認可保育所(2014年度)、同じく関東圏の小規模保育所(2015年度)で、保育者と保護者とのコミュニケーション場面の録画を実施した。その分析の成果は、まずは保育所の職員研修会で報告することで社会還元した/する予定であるとともに、その後、現在は学術論文というかたちでの発表を準備中である。本研究は、どのような場合に「親であること」が子育て支援者や支援の利用者にとってより多元的なものとして経験されるかという問題に、子育てが社会化される様々な状況の経験的な記述によって答えが与えようとすることにその特色がある。とりわけ、社会構築主義およびエスノメソドロジーの視点を採用したうえで、参与観察、支援提供者と利用者へのインタビュー調査、支援提供の現場の録音・録画を行い、自然に発生する相互行為を記録したデータを分析することを試みるものである。したがって、研究の進捗状況を大きく左右するのは、どれくらいフィールドワークが進んだか、どのようなデータを入手することができたかということである。この観点からすると、2014年度には、これらのうち最も調査の実現へのハードルが高いと想定していた相互行為の録画データを収集することができたことは、非常に大きな前進であると評価している。

ただし、その一方で、保育園での調査の実施を優先したために、調査対象が当初に想定していた「保育ママ」とその利用者のコミュニケーションではなく、保育園と保護者とのコミュニケーションになったことは、当初の研究計画からの変更点であり、研究計画の予定通りの遂行を遅らせる結果になっている。また、インタビュー調査が実施できなかったことについても同様のことが指摘できる以上の理由から、達成度については、「おおむね順調に進展している」と評価した。家族社会学本研究は2年間で遂行されるものであるため、2015年度が最終年度となる。このため、2015年度はフィールドワークをできるだけ速やかに推進するとともに、2014年度に得られたデータの分析、あるいは、2015年度に新たに得られるであろうデータの分析を集中的に実施することが必要になる。まず、フィールドワークの推進については、2015年度から勤務先の移動に伴って、拠点が関東圏から関西圏に変わったため、関東圏でのフィールドワークの実施はやや難しくなったと考えている。このため、関西圏でのフィールドを開拓することが急務になる。この点については、地域社会との連携が強く求められるという公立大学の立場も活用しつつ、関西圏でのフィールドの選定を急ぎたい。この際、場合によっては、当初、予定していた「保育ママ」だけではなく、2014年度と同様に、保育園を対象にすることも検討しなければならないと考えている。なお、2015年度には、「血縁」をテーマとした共著本が出版される予定であるため、これを本研究の成果を報告する1つの重要な機会であると捉えている。さらに、申請者が参加している「子育て期女性のエンパワメント研究会」(公益財団法人生協総合研究所主宰)が共同で実施してきた「子育て支援者の活動形態や働き方に関する調査」の成果が、現在、とりまとめられている段階にある。この調査は、社会の中の多様な担い手が子育てをどのように共有していくかという課題に女性労働という観点から取り組むものであるので、こちらの報告書にも、本研究の成果を反映させたいと考えている。その他にも、学会報告および論文の執筆などを通じて、本研究の成果の周知に努める予定である。2014年度にはインタビュー調査を実施できなかったため、謝金の支出が発生しなかった。2015年度にはインタビュー調査を実施する可能性があるため、繰り越し分はその支出に充当することを予定している。仮にインタビュー調査が実施されない場合には、より質の高い録画データを取集するために、録画録音機材の購入に支出したい。
巻線界磁に永久磁石を内蔵した高効率発電機の開発と評価

安定したエネルギー供給は重要な課題である.この研究は発電機の効率を向上することで,エネルギー供給課題の一部を解決することを目的としている.研究対象の発電機は回転子に巻線界磁と永久磁石界磁の両方を有することで損失の低減を目指している.研究対象の発電機は試作機による実験と3次元有限要素法で特性を検討した.3次元有限要素法で解析された値は実測値と比較され,よく一致した.以上の結果より,研究対象の発電機は通常の発電機と同等以上の効率をもつことが明らかになった.本研究の目標はエネルギー供給源としての発電機効率を向上することで,エネルギー問題を解決することにある.本研究は,同期発電機の界磁巻線による磁束と永久磁石による磁束を回転子の軸方向で合成して励磁を得ることで高効率発電機の実現を目指すものである.実験では試作機の容量が小さいために軸トルクを実測し,機械損等の値を得る必要があった.また,過度特性を容易に測定するために現在使用している駆動機を同期電動機に交換した.軸トルクを測定するためにトルクメータを購入し,試作機・トルクメータ・駆動機を一連上に接続した実験装置を構築した.それと同時に実験で使用する測定装置の校正を行った.試作機は駆動機により3,600毎秒で回転し,トルクメータを通して得られる値を実測入力とした.実験では無負荷時における励磁特性,負荷を接続した外部負荷特性などの基本的な特性を測定した.界磁電流の制御により出力調整範囲も確認した.すでに得られた解析結果では各磁路の磁束密度,電機子巻線の鎖交磁束,UVW相の電圧・電流,入力トルク,固定子・回転子のコアロス,永久磁石の渦電流損などがある.機械損を除いた理論的な効率を計算したところ96.7%と高い値となった.実際の小容量な発電機では機械損や漂遊負荷損が出力に対して10%程度あり理論的な効率値より低下する.本試作機で確認したところ,実測効率87%であった.数百ワットの発電機としては充分な値を有していると考えている.解析結果と実測結果は機械損を除けば,ほぼ一致しているといえるだろう.本研究の目標はエネルギー供給源としての発電機効率を向上することで,エネルギー問題を解決することにある.平成25年度は平成24年度に再構築した実験装置で無負荷および負荷状態における詳細な実験を実施した.3次元有限要素解析では固定子鉄心,ギャップ,永久磁石,界磁巻線の周辺における磁束密度ベクトルの検討を行った.また,サーモカメラを利用して試作機表面温度を計測し,面的な温度分布を明らかにした.本研究期間中では軸方向を加えた3次元有限要素モデルを巻線界磁・永久磁石界磁・巻線界磁の回転子を持つ3次元解析モデルを構築した.3次元解析モデルは現在使用して半径方向解析モデルデータを活用して構築し,計算時間の短縮化を図るため軸方向で1/2にした.この3次元解析モデルにより軸方向の磁束密度や損失が発生する部分の解析が可能とした.3次元解析では永久磁石界磁と巻線界磁による回転子鉄心の磁束密度を検討することで損失解明に繋がることを示した.解析結果では各磁路の磁束密度,電機子巻線の鎖交磁束,UVW相の電圧・電流,入力トルク,固定子・回転子のコアロス,永久磁石の渦電流損などを計算した.機械損を除いた理論的な効率を計算したところ96.7%と高い値となった.実際の小容量な発電機では機械損や漂遊負荷損が出力に対して10%程度あり,実質的な効率は低下する.本試作機では再構築した実験装置で確認したところ,励磁入力を考慮しない実測効率で87%であった.数百ワットの発電機としては充分な値を有していると考えている.安定したエネルギー供給は重要な課題である.この研究は発電機の効率を向上することで,エネルギー供給課題の一部を解決することを目的としている.研究対象の発電機は回転子に巻線界磁と永久磁石界磁の両方を有することで損失の低減を目指している.研究対象の発電機は試作機による実験と3次元有限要素法で特性を検討した.3次元有限要素法で解析された値は実測値と比較され,よく一致した.以上の結果より,研究対象の発電機は通常の発電機と同等以上の効率をもつことが明らかになった.本研究の目的はエネルギー供給源としての発電機の効率を向上することで,エネルギー問題を解決することにある.その方向性に従って研究を実施している.試作機2台の実寸値および材料値を用いて半径方向磁束を計算するための2D有限要素モデルを作成した.本年度は軸方向を加えた3D有限要素モデルを巻線界磁・永久磁石界磁・巻線界磁の回転子を持つ回転子3分割型試作機の新たな3D解析モデルを構築した.3D解析モデルは現在使用して半径方向解析モデルデータを活用して構築したが,計算時間の短縮化を図るため軸方向で1/2にした.この3D解析モデルにより軸方向の磁束密度や損失が発生する部分の解析が可能となった.3D解析では永久磁石界磁と巻線界磁による回転子鉄心の磁束密度を計算し,その結果から損失を評価している.解析では回転子を3600rpmで反時計回りに回転させ,界磁巻線に0.6Aを流した.

固定子には電機子抵抗および負荷抵抗を合わせて33Ωを接続した回路とし,機械角3deg,120ステップで計算を行った.解析結果は各磁路の磁束密度,電機子巻線の鎖交磁束,UVW相の電圧・電流,入力トルク,固定子・回転子のコアロス,永久磁石の渦電流損などを計算した.この結果を利用して効率を計算したところ96.7%となった.この値には機械損や固定子・回転子の銅損を含んでいないため,実際には数%程度が低い値となるが小型試作機では十分な値となった.今後,実機による実験で確認したいと考えている.また,試作実験機を用いて解析の妥当性を検証する必要があるため実験装置構成の検討も行った.平成24年度の研究実施目標は実験装置構成の変更と,その実験装置による試験を行うことであった.これまで3D解析モデルにより電磁界解析を行い,各磁路の磁束密度,電機子巻線の鎖交磁束,UVW相の電圧・電流,入力トルク,固定子・回転子のコアロス,永久磁石の渦電流損などを計算した.解析では機械損などの試作機を用いないと得られないデータがあった.平成24年度は実験装置の再構築が完了し,無負荷および外部負荷特性など基本実験データを得られた.本年度の研究分担は,ほぼ所期の目的を達成していると考えている.本研究の目的はエネルギー供給源としての発電機の効率を向上することで,エネルギー問題を解決することにある.そのため,従来の発電機の構成および構造を変更し,同期発電機の界磁巻線による磁束と永久磁石による磁束を回転子の軸方向で合成して励磁を得ることで高効率発電機の実現を目指している.平成23年度では従来の2D解析モデルに加えて3D解析モデルにより詳細な検討を始めた.解析結果は各磁路の磁束密度,電機子巻線の鎖交磁束,UVW相の電圧・電流,入力トルク,固定子・回転子のコアロス,永久磁石の渦電流損などを計算した.現在,解析は初期の3D解析モデルの構築とfirst passが終了したところであるが,機械損と銅損を除いてではあるが,高効率な結果が得られている.今後,実証実験による確認は必要であり,実験装置の再構築を行う.高効率発電機の開発として本年度の研究分担は,ほぼ所期の目的を達成していると考えている.平成24年度では実験装置の構築およびその校正後,基本的な実験を実施した.平成25年度では,基礎的な特性測定実験および再度確認のための実験を行う.今回の研究期間で実施した解析結果と実測結果を比較検討して解析の妥当性を明らかにする.3D解析ではベクトルポテンシャルが容易に解析できないため,2D解析を用いてベクトルポテンシャルおよびインダクタンスを計算する.3D解析では1回の解析のために数時間から十数時間を要するため2D解析で実施できない軸方向解析や部分詳細解析を中心に実施する.平成23年度に実施した解析結果の考察や磁束密度分布などの詳細な検討がまだなされていないため,本年度の前半ではこの部分に注視して行う.後半では前半の結果を受けて磁石材料の変更や配置について検討を行うことで一定の成果がでると考えている.また,試作機による実証実験を行うために実験装置の準備を行う.現在は規約効率による方法を用いているが試作機の容量が小さいため,駆動機の影響が大きく現れ,効率が小さめに現れる傾向がある.そこでトルク検出器を取り付けることで実測効率を求め,その有効性を確認する.学会発表のための旅費・発表準備費用および成果公開のための費用に利用する.また,実験の精度を向上するために,電流センサを購入する.データの保存や解析のためのコンピュータ関連機器およびソフトウェアを購入する.
嗅刺激による嗅球Fos,Jun発現を比較検討する

1.嗅刺激成熟雄性SDラットを20cm×23cm×27cmの箱に入れ、一定濃度の1-ブタノール(70ppm)及び酢酸(50ppm)を下記の条件で吸入させた。連続刺激30分刺激後放置ブタノール120分1日酢酸60分1日2.組織の処置0.9%食塩水200ml、燐酸緩衝4%パラホルムアルデヒド500mlで潅流固定して嗅球を摘出。摘出嗅球をミクロトームで凍結薄切し、厚さ40μmの切片を作製した。3.反応4.結果連続刺激により、中枢でのFos出現に比べかなり早い時期にピークに達し、その後消失する。酢酸刺激の場合、45分をピークに60分後には僧帽細胞層での陽性細胞は消失した。ブタノール刺激の場合、60分をピークに2時間後には僧帽細胞層での陽性細胞は消失した。30分刺激後放置した場合、Fos発現はいったん消失するが、その後再び出現した後に消失するといった二峰性のカーブを描く。酢酸30分刺激の場合、4、5時間後にFos陽性細胞はいったん消失するがその後6時間後には再び出現する。ブタノール30分刺激の場合、30分,1時間後にFos陽性細胞はいったん減少するが、その後6時間後にピークに達し、その後にやや減少する。連続刺激によりJun発現は上昇ののち消失または現象するがその後再上昇を認めた。30分刺激後放置した場合Jun発現は上昇ののち減少するがその後再上昇を認めた。
自己免疫性白斑に於けるT細胞アナジー破綻メカニズムの解明

全身に汎発する尋常性白斑の病態は未だ明らかにされておらず、特に生体メラノサイトに対する自己免疫の詳細な関連機序の解明は、有効な治療開発のためにも急務である。本研究で我々は、白斑症例からの末梢血および白斑皮膚病変両面の検体を用いて新しい細胞性・液性免疫応答やサイトカインバランス不均衡を網羅的に解析する。特に、機能的制御性T細胞を分画化し、メラノサイト特異的細胞障害性免疫に対する抑制機能を経時的に観察する。その結果を踏まえ、さらに検体数を増やし、病勢・重症度など臨床データと照合し統計的相関を解析することで、バイオマーカー探索に繋げる。さらに、末梢血T細胞と白斑皮膚に局在するresident T細胞との特長の相同性・差異性を検証し、病変局所の環境の重要性を検討する。ヒト検体より得られた結果をもとに、動物モデルを用いた研究でも再現できるか検証し、治療介入前後の変化も併せて吟味する。当初の予定より進捗がやや遅れている理由として、以下が挙げられる:・解析白斑症例数を増やすのに時間を要している。・白斑皮膚に局在しているresident T細胞の単離・役割解析についても進めており、時間を要している。・in vitro解析は順調に進んでいるが、化学物質誘発白斑モデルマウスを用いたin vivo解析に想定以上の時間を要している。・T細胞解析では、特に皮膚局所に浸潤するresident T細胞に着目し、その特徴的な表面マーカーの発現も併せて解析することで、circulatingだけではなくresident細胞のアナジー・活性化状態も評価する方針である。・化学物質誘発白斑モデルマウスを用いて、末梢血および化学誘発白斑皮膚両方向でのT細胞解析を行う。尋常性白斑は人種に左右されず約1%が侵される疾患であり、その中でも全身に多発する汎発型尋常性白斑の発症機序は未だ解明されていない。汎発性白斑症例に於ける免疫担当細胞の末梢血と病変皮膚局所での細胞性・液性免疫応答を網羅的に解析したい。特に、制御性T細胞を分画化し、メラノサイト特異的細胞傷害性免疫に対する抑制状態を経時的に明らかにする。同時に、免疫チェックポイント分子群の発現と機能の関連を評価する。その結果を白斑症例の病勢・重症度と照合させ相関をみる。白斑治療による免疫バランスの変化・是正効果を評価することにより、最終的に現在の白斑治療ガイドラインに科学的な裏付けとなるエビデンスを提供する目的である。平成28年度に患者検体を用いた基礎的橋渡し研究を行い、それらの結果を踏まえ平成29年度には、動物モデルを用いた研究でも再現するか検証し、さらに白斑治療介入前後での自己免疫応答のバランス変化を比較し、臨床データと照合する。・汎発型尋常性白斑症例より末梢血を採取し、メラノサイト抗原の一つであるMelanAに対する特異的CD8 T細胞を分離する技術を習熟した。・分離したMelanA特異的CD8 T細胞での免疫チェックポイント分子(PD-1, CTLA-4, LAG-3など)およびCCR7/CD45RO発現を解析し、白斑症例の末梢血でメラノサイトに対する障害性細胞の活性化状態が更新していることを明らかにした。また、アナジーに陥ったCCR7+CTLA-A+ MelanA特異的T細胞が白斑症例の末梢血で減少しており、T細胞免疫アナジーが破綻していることが示唆された。・同時にCD4+CD25+制御性T細胞も同時に単離後、これらをin vitro共培養するシステムを構築し、健常者に比べCD8 T細胞の増殖抑制効果が低下していることを明らかにした。つまり、機能的にも抗原特異的T細胞免疫の抑制出来ないことを実証した。同時に、免疫チェックポイント分子群の発現状態とその機能の関連性を評価する。その実験結果を、検体採取した症例に於ける白斑の病勢・重症度など臨床データと照合し、統計的相関を解析することで、バイオマーカー探索に繋げる。・白斑症例より得られた検体を用いMelan-A特異的CD8 T細胞および機能的制御性T細胞を分離・共培養を行い、健常人検体と比較し白斑症例からの検体で抑制機能の低下が確認された。・Melan-A特異的CD8 T細胞での免疫チェックポイント分子やエフェクター・メモリー分画解析を行い、白斑症例の末梢血でT細胞アナジーの破綻を示唆する発現マーカーの変化が見られた。・白斑病変皮膚での制御性T細胞の浸潤、皮膚へのホーミングケモカインの発現などの網羅的解析を完了した。・これらヒト検体を用いたin vitro/in vivo結果を踏まえ、K5 Cre SCFトンラスジェニックマウスに30%ロドデノール塗布した化学物質誘発性白斑モデルマウスへの応用・再現検証実験まで至っておらず、やや進捗が遅れている。

全身に汎発する尋常性白斑の病態は未だ明らかにされておらず、特に生体メラノサイトに対する自己免疫の詳細な関連機序の解明は、有効な治療開発のためにも急務である。本研究で我々は、白斑症例からの末梢血および白斑皮膚病変両面の検体を用いて新しい細胞性・液性免疫応答やサイトカインバランス不均衡を網羅的に解析する。特に、機能的制御性T細胞を分画化し、メラノサイト特異的細胞障害性免疫に対する抑制機能を経時的に観察する。その結果を踏まえ、さらに検体数を増やし、病勢・重症度など臨床データと照合し統計的相関を解析することで、バイオマーカー探索に繋げる。さらに、末梢血T細胞と白斑皮膚に局在するresident T細胞との特長の相同性・差異性を検証し、病変局所の環境の重要性を検討する。ヒト検体より得られた結果をもとに、動物モデルを用いた研究でも再現できるか検証し、治療介入前後の変化も併せて吟味する。当初の予定より進捗がやや遅れている理由として、以下が挙げられる:・解析白斑症例数を増やすのに時間を要している。・白斑皮膚に局在しているresident T細胞の単離・役割解析についても進めており、時間を要している。・in vitro解析は順調に進んでいるが、化学物質誘発白斑モデルマウスを用いたin vivo解析に想定以上の時間を要している。・今後治療介入前後の比較、病気が増悪もしくは改善している症例での比較を行い、サロゲートマーカーとしての可能性も探索したいと考えている。・これまで末梢血解析を中心に研究を進めてきたが、今後は白斑皮膚でのリンパ球浸潤、サイトカイン・ケモカインの産生、レジデント及び循環T細胞の病変皮膚への局在などを網羅的に解析を行う予定である。・マウスを用いた実験への移行を速やかに行い、より普遍的なデータ取得に努める。・これまで得られた結果を踏まえ、より多くの白斑症例からの検体を用いて検証する予定である。・これまでに得られた新しい研究結果を国際学会で発表しているので、今年度早々には論文発表を計画している。・T細胞解析では、特に皮膚局所に浸潤するresident T細胞に着目し、その特徴的な表面マーカーの発現も併せて解析することで、circulatingだけではなくresident細胞のアナジー・活性化状態も評価する方針である。・化学物質誘発白斑モデルマウスを用いて、末梢血および化学誘発白斑皮膚両方向でのT細胞解析を行う。サイトカイン・ケモカインの産生まで至らず、網羅的な解析に必要な試薬・抗体の費用等が次年度に持ち越された。実験が思うように進まず、使用予定であった細胞等を購入するに至らなかった。次年度は、検体採取、T細胞表現型解析を行うための検査費や試薬・抗体を購入予定である。・2018年6月18日に発生した大阪府北部地震において研究室が被害を受け、当初使用予定であった試薬などの破損や実験に関する書類が散乱したため、再設備に時間を要した。次年度は、白斑皮膚でのリンパ球浸潤、サイトカイン・ケモカインの産生、レジデント及び循環T細胞の病変皮膚への局在などを網羅的に解析を行う予定である。
間質性肺炎に対するin vivo遺伝子導入による抗線維化療法の開発

血小板由来増殖因子(PDGF)は間葉系の細胞の増殖因子あり、走化性因子であり、細胞外基質の増生を促す。特発性肺線維症をはじめとする肺線維症の肺内ではPDGFの発現増強が報告されている。われわれはPDGF活性の制御による肺線維化を軽減することを目指し、細胞内チロシンキナーゼ部位を欠失させたPDGF受容体β鎖細胞外ドメインの発現プラスミド(XR)を作成した。これをHVJ-リポゾームによって生体内遺伝子導入し、マウスブレオマイシン肺障害モデルに対する治療効果を検討した。その結果、XR遺伝子導入によって、ブレオマイシンによる肺湿重量、および膠原線維沈着の指標となるハイドロキシプロリン量の増加が抑制され、さらに組織学的にも細胞浸潤の軽減をみた。これらの結果はPDGFが肺の線維化の形成に重要な役割を担いかつ、HVJ-リポゾームを用いたXR遺伝子の導入が肺線維化を抑制することが示唆された。われわれは昨年までの研究で、トランスフォーミング増殖因子(TGF)-βと血小板由来増殖因子(PDGF)-Bが胞隔の線維芽細胞の増殖、コラーゲンの沈着が誘導し、肺線維化の過程に密接に関連することを証明した。そこでこの様な線維化誘導因子の活性の制御による肺線維化を抑制を目指し、可溶性PDGF受容体β鎖(sPDGF-R)遺伝子の発現プラスミドをHVJ-リポゾーム法でブレオマイシン(BLM)肺傷害マウスに経気道的に投与した。その結果、対照にくらべ有意に肺湿重量の低下と膠原線維量を反映するハイドロキシプロリン量の低下を認め、肺病変の改善が組織学的にも確認された。本年度はsPDGF-R遺伝子を腹腔内投与し、経気道的投与と同等の肺傷害抑制作用を発揮することを確認し、このような投与経路によって安定した実験結果が得られる系を確立した。しかしこの投与法によってもBLMによる肺傷害を完全に抑制することはできなかった。これはTGF-βとPDGF-Bは相互の発現を誘導しあうためPDGFの抑制のみではその効果が完全ではなかったためと考えられる。そこでより有効な肺傷害抑制因子をスクリーニングするためPDGFの活性抑制を目的でSPARC(Secreted Protein,Acidic and Rich in Cysteine)遺伝子、TGF-βの抑制目的でデコリン遺伝子および信号伝達部位を欠失させたII型TGF-β受容体遺伝子のそれぞれの発現ベクターは完成し,HVJ-リポゾームによってそのBLM肺傷害抑制作用を検討し、抑制傾向があることを見い出している。現在各因子についてその肺傷害抑制の機序の検討を進めている。
出芽酵母のHOG MAPK経路における高浸透圧感知の分子機構

我々は酵母の高浸透圧適応に必須なHOG MAPK経路の上流支経路であるSHO1経路の高浸透圧センサーとして、ムチン様膜タンパク質のHkr1及びMsb2を同定し、高浸透圧感知に関わる分子機構モデルを提唱した。真核生物は絶えず変化する生活環境に適応するため、ストレス応答MAPキナーゼ情報伝達経路を備えており、酵母では、高浸透圧環境によって活性化される出芽酵母のHOG経路が存在する。HOG経路は2つの独立した上流支経路のSHOI経路、SLN1経路が高浸透圧刺激を感知し、シグナルを下流のMAPKKキナーゼに伝え、Pbs2MAPKキナーゼ、Hog1 MAPキナーゼが順次リン酸化・活性化され、細胞の高浸透圧適応につながる。HOG経路活性化の出発点である高浸透圧感知の分子機構に関しては、高浸透圧を感知するセンサーが何かを含めて不明な点が多い。そこで我々はSHO1経路における高浸透圧感知に関わるセンサー因子を探索したところ、二つの膜貫通型ムチン様蛋白質のHkr1、Msb2がSHO1経路における高浸透圧センサー機能を有することを見いだした。Hkr1/Msb2はセリン・トレオニンに富み高度に糖鎖修飾された細胞外ドメイン(ST-rich領域)を有しており、この領域を欠失すると恒常的活性型になり、別の膜蛋白質のSho1を介してHOG経路を活性化する。また、ST-rich領域の長さを変えると浸透圧に対する細胞の反応性が変わることから、ST-rich領域は高浸透圧感知に重要である。以上から我々はSHO1経路における高浸透圧感知の分子機構として、Hkr1/Msb2内ST-rich領域の糖鎖のゲル構造が高浸透圧環境下で変化し、マスクされていたSho1との相互作用ドメインがSho1と結合して活性化シグナルを細胞内に伝達する、というモデルを提唱した。SHO1経路においてムチン様膜蛋白質による高浸透圧の感知システムを新たに発見したことは、高浸透圧ストレスが特定のMAPK経路を特異的に活性化する機構の解明に貢献したばかりでなく、動物細胞など他の高等真核生物における高浸透圧センシング機構の解明の手がかりになると考えられる。HOG経路は2つの独立した上流支経路のSHOI経路、SLNI経路が高浸透圧刺激を感知し、シグナルを下流のMAPKキナーゼに伝え、さらに共通のPbs2MAPKキナーゼ、Hog1MAPキナーゼが順次リン酸花・活性化される。本研究では、SHO1経路の高浸透圧センサーとして我々が同定したMsb2が、O-mannosyltransferaseの一つであるPmt4によって膜外領域に0型の糖鎖修飾を強くうけ、この修飾がMsb2の活性制御、環境感知機能に重要であることを明らかにした。また、0型糖鎖修飾に欠損のあるPmt4欠失株をtunicamycin処理しN型糖鎖修飾に欠損を与えた場合、HOG経路と多くのシグナル因子を共有するが、高浸透圧ではなく貧栄養環境によって活性化される擬菌糸経路のKss1 MAPKがMsb2依存的に活性化するが、Hog1 MAPKは活性化しないことを見いだした。これに対し、擬菌糸経路でKss1を活性化するSte7 MAPKK、あるいはKss1自身を欠失させてKss1の活性化を抑制すると、糖鎖修飾欠損によりHog1 MAPKが活性化された。またPtp2 protein phosphataseの欠失によっても、糖鎖修飾欠損によるHog1活性化がおき、一方Kss1活性化はHog1依存的に抑制された。以上のことから、Msb2を上流センサーとしてもっHOG経路と擬菌糸経路において、それぞれのMAPKの問には互いの活性化を制御するフィードバック・ループが存在し、環境刺激の種類に応じて、一方の経路のみが安定的に活性化される分子機構の存在が明らかになった。
新規CREBキナーゼCLICK-IIIの生理的機能の解析

本研究は、転写因子CREB活性制御能を有する新規リン酸化酵素として、研究代表者らによって同定された、神経細胞特異的CaMキナーゼ、CLICK(CaMK-like CREB kinase)-III/CaMKIγの生理的機能解明を目的としている。分子生物学的、生化学的解析の結果、以下のことが明らかとなった。CLICK-III/CaMKIγ(以下、CLICK-III)はCaMKIファミリーに属するリン酸化酵素であるが、他のCaMKIに比べC末領域が長く特徴的である。更に、C末端には脂質修飾の一種、プレニル化の共通配列(CAAX motif)を有しており、C末領域が細胞内局在を制御することが推測された。そこで、初代海馬培養細胞ならびにCOS-7細胞を用いて、細胞内局在を検討した結果、本酵素が脂質修飾により、ゴルジ体や形質膜などの膜器官に局在することを見出した。膜直下での局所的Ca^<2+>上昇は種々の神経細胞機能において重要とされている。Ca^<2+>依存的に活性化されるリン酸化酵素、CLICK-IIIの、脂質修飾による膜器官への局在化は、限局したCa^<2+>上昇を生化学的変化に変換する新たな分子機構として注目される。また、CLICK-III mRNAは、恐怖条件づけに関わる扁桃体中心核や、満腹中枢と呼ばれる視床下部腹内側核の神経細胞に際立って強い発現を示すことを、in situ hybridization法により見出した。今まで、記憶・学習とCaMキナーゼとの関連が報告されているが、CLICK-IIIの分布は他のCaMキナーゼと全く異なったパターンを示しており、CLICK-IIIの関与する脳高次機能について更なる知見が得られることが期待された。