hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
行動変容理論を適用した運動行動改善のためのeラーニング・システムの開発と評価

【目的】本研究は、運動行動改善のための学習システムを構築し、eラーニング・システムとしてWeb上に展開すること、さらにはそのシステムを運用した学習プログラムの成果を検証することを目的とした。【概要】行動理論におけるセルフモニタリングの概念をべースとした「アクティブ・シニア・ツール」をWEB上のプログラムとして制作した。内容は、認知行動理論を適用した「アクティブライフ・セルフチェック」と日々の運動量を記録する「運動記録」、そしてそれらのデータ管理用のプログラムである。次に、eラーニングのHP「アクティブライフ・チャレンジプラン」を作成し、「アクティブ・シニア・ツール」へのリンクを貼った。プログラムの運用では、36名の被験者に2ヶ月間の運動習慣改善プログラムを実施した。被験者は、HPから個々の「アクティブ・シニア・ツール」のページにログインし、日々の運動記録を入力し、2週間に1度「アクティブライフ・セルフチェック」を実施した。プログラム管理側は、定期的に運動記録をチェックして、ドロップアウトの防止に務め、定期的にメールによるコメントの交換も実施した。【結果】運動記録より、プログラム1ヶ月目の平均歩数(1日あたり)8744歩に対し、2ヶ月目には10032歩と1287歩有意に増加した。また、アクティブライフ・セルフチェックより、「A健康」、「B運動と体力」、「C日常生活運動」、「D各種運動習慣」のいずれも有意に改善されていた。特に「C日常生活運動」は平均得点で6.1点(50点満点)増加し、生活の中での運動習慣が変化してきたことを示した。具体的には「工夫して歩くようにしている」や「通勤や買い物にはなるべく歩くか自転車を使う」、「歩いて15分の移動距離なら歩く」などの改善が著しかった。また、ウォーキングなどの有酸素運動やストレッチの実施頻度が上がり、「忙しくても運動できる」など運動実施に対する自信も向上していた。また、肩こりや胃腸の調子、ストレス解消などの健康面での成果も自覚されていた。【まとめ】本システムの構築・運用により、被験者に運動の継続・強化とその成果が確認された。運動習慣改善のためのeラーニング・システムとして今後の有効活用が期待される。本研究は、平成10-11年の科学研究費助成研究で得られた成果を元に、運動行動改善のための学習システムを構築し、eラーニング・システムとしてWeb上に展開する試みである。行動変容理論を適用した介入技法をソフトウエア化することによって、学習が飛躍的に簡便化・有効化すると考えられる。研究初年度の平成16年度は、運動行動改善システム「チャレンジ!アクティブライフ」の制作を行った。(1)システムの設計「チャレンジ!アクティブライフ」システムの基本設計を行った。認知行動介入としてのメインプログラムを「アクティブライフ・チェック」、セルフモニタリングを行う行動変容プログラムを「バーチャル・ホノルルマラソン」、「バーチャル・ウォーク88」とした。教育プログラムとしてステップ運動や筋力トレーニング、ストレッチなどのビデオコンテンツを組み合わせた。(2)プログラムの作成「アクティブライフ・チェック」、「バーチャル・ホノルルマラソン」、「バーチャル・ウォーク88」、「簡単ステップ体操」、「ラッコ運動」を作成した。(3)コンテンツの作成「バーチャル・ホノルルマラソン」や教育プログラムのビデオ撮影などを行った。(4)実験公開講座受講者、64名を対象に「バーチャル・ウォーク88」を実施し、その成果を確認した。また、3グループでビデオコンテンツによる運動学習を実施し、修正点を確認した。

(5)プログラミング以上の成果を基に、業者に「チャレンジ!アクティブライフ」のシステム構築を依頼し、VER.1を制作した。【目的】本研究は、運動行動改善のための学習システムを構築し、eラーニング・システムとしてWeb上に展開すること、さらにはそのシステムを運用した学習プログラムの成果を検証することを目的とした。【概要】行動理論におけるセルフモニタリングの概念をベースとした「アクティブ・シニア・ツール」をWEB上のプログラムとして制作した。内容は、認知行動理論を適用した「アクティブライフ・セルフチェック」と日々の運動量を記録する「運動記録」、そしてそれらのデータ管理用のプログラムである。次に、eラーニングのHP「アクティブライフ・チャレンジプラン」を作成し、「アクティブ・シニア・ツール」へのリンクを貼った。プログラムの運用では、36名の被験者に2ヶ月間の運動習慣改善プログラムを実施した。被験者は、HPから個々の「アクティブ・シニア・ツール」のページにログインし、日々の運動記録を入力し、2週間に1度「アクティブライフ・セルフチェック」を実施した。プログラム管理側は、定期的に運動記録をチェックして、ドロップアウトの防止に務め、定期的にメールによるコメントの交換も実施した。【結果】運動記録より、プログラム1ヶ月目の平均歩数(1日あたり)8744歩に対し、2ヶ月目には10032歩と1287歩有意に増加した。また、アクティブライフ・セルフチェックより、「A健康」、「B運動と体力」、「C日常生活運動」、「D各種運動習慣」のいずれも有意に改善されていた。特に「C日常生活運動」は平均得点で6.1点(50点満点)増加し、生活の中での運動習慣が変化してきたことを示した。具体的には「工夫して歩くようにしている」や「通勤や買い物にはなるべく歩くか自転車を使う」、「歩いて15分の移動距離なら歩く」などの改善が著しかった。また、ウォーキングなどの有酸素運動やストレッチの実施頻度が上がり、「忙しくても運動できる」など運動実施に対する自信も向上していた。また、肩こりや胃腸の調子、ストレス解消などの健康面での成果も自覚されていた。【まとめ】本システムの構築・運用により、被験者に運動の継続・強化とその成果が確認された。運動習慣改善のためのeラーニング・システムとして今後の有効活用が期待される。
小惑星とクレーターのサイズ分布から探る後期隕石重爆撃期の起源

小惑星は太陽系の進化に於いて常に中心的な役割を果たして来た天体である。その中でも地球に接近して衝突の可能性すらある天体は地球接近小惑星と呼ばれ、活発なサーベイ観測の対象となっている。本研究での各種の光学観測と数値シミュレーションの結果より、約40億年前に太陽系内部で発生したとされる後期隕石重爆撃期の衝突天体は地球接近小惑星であり、その力学起源は巨大惑星の動径方向の移動であることがだいぶ有力となった。小惑星は太陽系の衝突進化に於いて常に中心的な役割を果たして来た天体である。その中でも地球に極めて接近して衝突の可能性すらある天体は地球接近小惑星と呼ばれ、活発なサーベイ観測の対象となっている。地球接近小惑星の力学進化や惑星との具体的な衝突史については昔から多くの研究者が様々な仮説を立てて様々な推論を述べて来たが、実はその多くは単なる推測や憶測に過ぎず、精密な実証的研究はまだほとんど為されていないというのが現実である。本研究では天文観測と理論的な数値シミュレーション、および惑星地質データから得られた知見を組み合わせる新しい見地からこの問題に取り組み、小惑星の衝突現象とクレーターの起源、そして地球の初期史に関する新しいシナリオを構築する。これは新世紀の惑星科学に新しい橋頭堡を築く作業の一環となるはずである。地球接近小惑星やクレーターの起源に関する実証的で定量的な研究が少ないのは、議論の根幹となる観測データがそもそも存在しないことがひとつの理由である。例えば小惑星の軌道進化や惑星への衝突の数値実験結果を月や惑星上のクレーターのサイズ分布と比較検証するには、小惑星のサイズ分布のデータが必要である。しかし現時点では比較的大きな小惑星(直径2-3km以上)のサイズ分布しか知られておらず、個数がより多いと思われる直径1km以下の小惑星に関するサイズ分布の情報は殆ど存在しない。また、小惑星破片の自転速度の分布は太陽エネルギーの吸収放散による小惑星の軌道変動過程(Yarkovsky効果と呼ばれる)に於いてとても重要な意味を持つが、これを知るための観測である小惑星の光度曲線の観測もごく限られた小惑星に関してしか行われていない。本研究では、小惑星のサイズと自転速度の情報を得るための天文観測を実施し、同時に小惑星と地球型惑星の衝突確率に関する数値シミュレーションも実施した。この数値シミュレーションはメインベルトの共鳴領域からやって来る小惑星破片と地球型惑星の衝突確率・衝突速度を計算し、それと地球型惑星上のクレーターのサイズ分布を比較するためのものである。その結果、メインベルトからやって来る小惑星の惑星の衝突確率は最大でも数パーセントを越えることは無く、月へのそれは最大でも0.1パーセント程度であることが分かった。またこうしたシミュレーション結果を月面上にある古いクレーターのサイズ分布と詳細に比較したところ、現在のメインベルト小惑星と40億年前の後期重爆撃期のクレーター衝突体のサイズに極めて高い相関が確認され、これは後期重爆撃期の力学的要因に対する強い制約を与えるものである。一方で太陽系に於ける衝突破壊現象の直接証拠である若い小惑星族構成員の光度曲線観測も実施した。今年度までにKarin族と呼ばれる族構成員の光度曲線を約20個収集し、その上に最大構成員である832Karinの表面には宇宙風化起源と思われる特異な色変化の存在することを確認した。この結果は既に論文として公表されている。その中でも地球に衝突の可能性すらある天体は地球接近小惑星と呼ばれ、活発なサーベイ観測の対象となっている。本研究では天文観測と数値シミュレーション、惑星地質データから得られた知見を組み合わせる見地からこの問題に取り組み、小惑星の衝突現象とクレーターの起源、地球の初期史に関する新しいシナリオを構築する。

本研究では天文観測と理論的な数値シミュレーション、および惑星地質データから得られた知見を組み合わせる見地からこの問題に取り組み、小惑星の衝突現象とクレーターの起源、そして地球の初期史に関する新しいシナリオを構築する。後期重爆撃期のクレーターを作った衝突天体は約40億年前の存在であるが、私達が今観測できるのは現在の太陽系小天体のサイズ分布であり、両者を比較する際にはその間にある40億年という時間の存在を常に念頭に置く必要がある。この目的のため、私達は本年度より小惑星の衝突破壊進化を検分する予備的な数値実験(重力多体計算)を開始した。太陽系天体の衝突進化計算に関しては天体を流体粒子で近似する方法(SPH法等)が採用されることが多い。本研究の予備的計算でわかったことは、重力多体計算では実際の太陽系小天体(岩石や氷)のような固体の天体を固体のまま扱えるので、個々の天体の自転等を考慮することが容易であるということである。一方、重力多体計算の短所としては物質の相転移が簡単には表現できないということも判明した。だが中小の小惑星の多くが不規則な形状をしている事実から推測するに、それらの衝突合体では大規模な溶融や蒸発が発生したわけではなく、天体がぶつかって「壊れる」という日常的な意味での破壊現象が卓越したと考えられる。従ってこの点は私達の最終研究目的にとって重大な問題にはならないことも確認された。
網羅的スクリーニング法を用いた黒斑細菌病菌の病原性機構の解明

アブラナ科植物黒斑細菌病菌はキャベツ、ダイコン、ハクサイだけでなく、緑肥植物として栽培される単子葉植物のエンバクにも感染するため、黒斑細菌病の大発生が栽培地では問題になっている。一般的な植物病原細菌は特定の宿主植物のみを発病させる。アブラナ科植物黒斑細菌病菌は広く双子葉および単子葉植物を発病させるが、本菌の病原性機構は不明である。本研究では、アブラナ科植物黒斑細菌病菌の病原力因子を同定し、病原性機構の解明を目指す。具体的には、(1)変異体ライブラリーからの病原力低下株の選抜、(2)病原力関連遺伝子の網羅的同定、(3)病原力因子の機能を明らかにすることにより、病原性機構の全体像を明らかにする。
高非線形光ファイバを用いた全光学的光信号処理デバイス

(1)高非線形ビスマスファイバを用いたカーシャッタにより,80Gbps信号の全光学的波長変換に成功した。波長変換された80Gbps信号は,同様なカーシャッタにより10Gbpsに時間多重分離されたが,この一連の信号処理によるパワーペナルティーは2dBであり,デバイスの高性能が実証された。(2)分散シフト石英ガラスファイバ,高非線形分散シフト石英ガラスファイバ,石英ガラスホーリーファイバ,ビスマスファイバの4種のファイバに関し,非線形性の評価を行なった。ブリルアン散乱による入力パワー限界を考慮した新しい性能指数を提案し,この観点からビスマスファイバが最もすぐれた性能指数を持つことを示した。(3)高非線形石英ガラス光ファイバを用いた非線形ループミラーを用いて,時間多重信号からトリビュータリーチャンネルを分岐・挿入する新しい方式を提案し,80Gbpsシステム上でその機能を実証した(1)高非線形ビスマスファイバを用いたカーシャッタにより,80Gbps信号の全光学的波長変換に成功した。(3)高非線形石英ガラス光ファイバを用いた非線形ループミラーを用いて,時間多重信号からトリビュータリーチャンネルを分岐・挿入する新しい方式を提案し,80Gbpsシステム上でその機能を実証した
バングラデシュ農村地域の慢性腎臓病の特徴とリスク因子ー疫学及び病態学的研究ー

東南アジアにおけるメタボリック症候群(MS)の増加に伴う慢性腎臓病(CKD)増加が懸念される。農村地域でのCKDとMSの罹患率や相互関係を、男女別及び閉経前後の計3群で比較した。参加者は計1,701名(男166、女1,535名)、血清クレアチニン測定から推算GFR値(eGFR)を得た者446名。腎機能低下(eGFR<60ml/min/1.73m2)は約30%と高率で、3群別では男性25%、閉経前女性28%、閉経後女性45%。MSの各構成因子(血圧、血糖値、LDL値等)や分娩回数との関連性にも3群間で相違が見られた。CKD調査では生活環境や性別、閉経前後等との関連性も重要である事が示唆された。目的:東南アジアで急増中のメタボリック症候群(MS)とその構成因子や糖尿病は、慢性腎臓病(CKD)のリスク因子である。バングラデシュGrameen健康財団、国立国際医療研究センター(NCGM)、及びHealth & Disease Research Center for Rural Peoples, Bangladesh.(HDRCRP):[参照:web siteHP : HDRCRP]等との協同による予備的先行研究では、激しい労働や低肥満度にも係わらず、低HDL血症、高血糖や、閉経後女性でのリスク因子集積など、先進/欧米諸国型とは異なるCKDリスク因子のアジア型特徴が認められた。これらの機関等と協同し、現地人口統計調査、生活/労働/教育環境、身体/血液尿所見やCKD、心血管系障害(CVD)、関連生物マーカーや遺伝子多型などを対象とする疫学/医学/社会学的な横断的調査研究を行う。民族差/地域差をふまえて日本人データと比較し、アジア人/日本人のCKDの疫学/遺伝学/臨床病態学的な特徴を解析する。方法:1対象:バングラデシュ農村部在住の5,000名(男性、女性同数、年齢1565歳)対象の横断的調査研究。各年齢層無作為抽出。対象地域は4地域(Rajshahiなど)、書面インフォームドコンセントを得た者。全身状態不良者、重篤な臓器合併症者を除く。2.検査/調査項目(1)生活と運動調査:運動量調査(IPAQ),運動強度(METs);教育程度;喫煙;飲酒状況;内服治療歴:降圧薬、糖尿病治療薬など;既往歴:CVD、脳卒中;家族歴:CVD,糖尿病など。(2)身体計測:身長、体重、体格(BMI)、腹囲径、血圧、閉経有無など。(3)基本的血液検査:アルブミン、血算(WBC,Hb)、血糖、Insuhn、HbAlc,HDL,LDL,中性脂肪等。(4)生物マーカー測定用の検体収集(血and/or尿):高感度CRP,VEGF系,NOS系など。(5)臓器障害:腎症(血清Creatinine値、BUN値;尿:一般検査、尿蛋白とCreatinine,Na/K)、心電図,腹部エコー検査など。(1) CKD(ステージ3以上)の有病率:血清クレアチニン値を得た合計446名を腎機能保持のCKDステージ1,2(eGFR≧60:以下G1,2群と表記)、腎機能低下のCKDステージ3以上(eGFR<60:以下G3-5群と表記)の2群にわけた。G3-5群の割合は、男女合計では(G3-5群/合計:134/446) 30%と高率であった。男女別、閉経前後別の計3群では、G3-5群の割合は、閉経後女性で(G3-5群/合計:41/92)45%と最高率で、閉経前の女性(52/188) 28%,男性(41/166)25%の順であった。(2) CKDのリスク因子のメタボリック症候群(MS):NCEPATPIII基準のMSの有病率は、男性(MS/非MS+MS合計:13/166)8%程度に対し、女性(393/1,535)26%、更に閉経後は39%と最高率。MS構成因子の内、低HDL血症が20歳台でも80%、全年齢層86%と最高率の因子。IDF基準(2005)で必須の腹囲周囲径は僅か12%で、欧米人との相違を認めた。(3) CKDとMSとの関係:1) MSの有無と腎機能との関係:

男女合計のeGFR値は(ml/min/1.73m2;以下平均値表記),MS群(n=77)vs.非MS群(n=369):72.7vs.82.6にて、MS群のeGFR値は低値を示した。男女別でも同様で,MS有病率が高い閉経後女性のeGFR値は特に低値を示した。2)腎機能低下とMS関連因子等諸指標(BMI,腹囲径,ヒップ径、血糖,中性脂肪,HDL, LDL,血圧、尿酸値、Alb値との関係:女性のG3-5群はG1,2群に比べて高血糖,高脂血症、高尿酸血症で、特に閉経前は高血糖と、閉経後は高脂血症がG3-5群では有意。男性のG3-5群は女性とは逆に低Alb値を示した。(4)血中血管内皮増殖因子VEGF濃度と同受容体濃度の異常が、CKD群では高率であった。以上、CKDとMS・MS構成因子の関連は密接で、性別や閉経の前後毎の特徴がみられた。CKD早期発見や公衆衛生学的介入において、重要な新規所見であると考えられた。目的:東南アジアで急増中のメタボリック症候群(MS)とその構成因子や糖尿病は、慢性腎臓病(CKD)のリスク因子である。バングラデシュGrameen健康財団、国立国際医療研究センター、HDRCRP[参照:web site HP: HDRCRP]、および筑波大学等の福祉・医療・研究機関と協同し、現地人口統計調査、生活/労働/教育環境、身体/血液尿所見やCKD、心血管系障害(CVD)、関連生物マーカーや遺伝子多型などを対象とする疫学/医学/社会学的な横断的調査研究を行う。方法:1対象:バングラデシュ農村部在住の5,000名(男性、女性同数、年齢1565歳)対象の横断的調査研究。各年齢層無作為抽出。対象地域は4地域。書面インフォームドコンセントを得た者。2.検査/調査項目(1)生活と運動調査;教育程度;喫煙;飲酒状況;内服治療歴:降圧薬、糖尿病治療薬;既往歴;家族歴:CVD,糖尿病など。(2)身体計測:身長、体重、BMI、腹囲径、血圧、閉経有無など。(3)基本的血液検査。(4)生物マーカー測定用の検体収集。(5)臓器障害:腎症など。平成24年度研究結果:15歳以上の調査参加者は1,535名(途中経過)で、メタボリック症候群は、NCEP ATPIII基準では25.6%、改訂NCEP ATPIII基準では36.7%、IDF基準では19.8%であった。NCEPATPIII基準に基づく腹部周囲径過剰11.6%,高血圧29.1%,空腹時高血糖30.4%,低HDLコレステロール血症85.5%,中性脂肪高値26.9%であった。即ちMS基準のうち、有所見率が最も高い診断項目は低HDL血症、最も低い項目は腹部周囲径であった。腹部周囲径を最重要とするMS診断基準もあるが、バングラデシュ農村部における同様な診断基準の適応には、課題が大きい可能性が示唆された。Grameen健康財団、NCGM,HDRCRP等との協同にて、現地調査研究体制、検体収集の構築、測定/解析の一部が開始され、一部の検体は日本へ空輸された。先行するプロジェクト「バングラデシュ農村部女性を中心とするメタボリック症候群(MS)の現状調査研究(身体、遺伝、環境、疫学)」(平成22年度開始文部科学省科研費基盤研究(B)海外学術調査)との協働と分担の研究体制が構築された。その結果、調査対象地域におけるメタボリック症候群の有病率、その特徴などについて、我々のCKD研究の基盤的関連データとして、記述の如くの知見を得、下記の如くの論文発表を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)Grameen健康財団、NCGM, HDRCRP等との協同にて、現地調査研究体制、検体収集の構築、測定/解析が開始、進行中である。一部の検体は日本へ空輸され、特にCKDのリスク因子関連は順調に測定が進んでいる。但し、現地での測定が必要な尿検査項目のうち、尿中アルブミン、尿蛋白等の測定が進んでいない。
血管内皮・平滑筋細胞の物理的刺激に対する反応に関する生体工学的研究

本年度はまず培養内皮細胞に流れずり応力を負荷する装置を設計、製作した。この装置は基本的には平行平板型チャンバーで、流路の高さを変えることで、100dyn/cm^2までの高いずり応力負荷が可能であった。また細胞にずり応力を作用させた際の産生物質や遺伝子レベルの変化を検討するために必要な多量な細胞に流れ負荷を加えられる大型の装置も完成した。こうした装置を用い内皮細胞に流れを加え、その情報伝達を検討したところ、セカンドメッセンジャーである細胞内Ca^<++>濃度の上昇反応が観察された。この場合潅流液中にATPの存在が必要で、細胞外ATPが約500nMの濃度で存在するとき、流速と比例したCa^<++>濃度上昇が認められた。この反応に物理的刺激であるずり応力が重要なのかあるいはATPの内皮細胞表面への到達量が重要なのかを判別する目的で潅流液の粘性を変える流れ負荷実験を行ったところ、Ca^<++>上昇はずり速度(ATPの内皮細胞表面への到達量を規定する)ではなくずり応力に依存することが判明した。以上の結果から内皮細胞にはずり応力を感知して、その情報を細胞内Ca^<++>濃度変化に置き換えて伝達する機構のあることが示された。このずり応力によるCa^<++>上昇反応が内皮機能を修飾する可能性が考えられた。とくにその活性がCa^<++>-カルモデュリン依存性であるNO合成酵素の作用が増強し、血管拡張物質であるNOの産生が高まることが予想された。そこで内皮細胞にずり応力を作用させてNO産生量を計測したところ確かにずり応力によりNO産生が刺激を受けることが示された。本年度の検討により内皮細胞の血流感知機構と応答の様式の一部が解明された。
近世アジアと砂糖の世界史：砂糖の生産・国際流通・消費文化に関する国際共同研究

本研究は、グローバル化が進展しつつも、本格的な工業化や植民地化が開始される直前期にあたる17・18世紀を中心とした近世期のアジア社会の多様性、アジア域内及び世界との連関性、さらにはそれらの変容を明らかにすることを目的とした。事例として、とくにアジアでの砂糖の生産・国際流通・消費文化を分析し、これをベースにして砂糖以外の題材からも近世アジア社会へのグローバル・ヒストリー的アプローチを試み、当該期のアジア社会の重要性を明確化させた。本研究は、グローバル化が進展しつつも、本格的な工業化や植民地化が開始される直前期にあたる17・18世紀を中心とした近世期のアジア社会の多様性、アジア域内及び世界との連関性、さらにはそれらの変容を明らかにすることを目的とするものである。これまであまり利用されてこなかったオランダ東インド会社文書を縦横に用いるとともに、アジア現地語史料を併用し、マルチ・アーカイブの手法で近世アジア社会の解明にあたる。アジア社会一般を分析する事例として、とくにアジアでの砂糖の生産・国際流通・消費文化を分析し、これをベースにして砂糖以外の題材からも近世アジア社会へのアプローチを試みる。最終的に、主要事例である砂糖に関しては、アジアの砂糖をめぐる歴史を取り入れた新たな「砂糖の世界史」像を構築し、西洋中心ではない真のグローバル・ヒストリー叙述を提示する。また、本研究は国際共同研究の形で解明することも特色となっている。第一年度目にあたる2015年度には、おもにインドネシア国立公文書館、英国図書館、オランダ国立公文書館、シンガポール国立公文書館の所蔵する関係史料の収集ならびに分析を実施し、くわえて2回の国内研究会を開催した。これらの史料の分析結果をもとに、第2年度には国際ワークショップや国際セミナーを開催し、国際共同研究をより実のあるものとする予定である。また、本共同研究の海外研究協力者であり、Om Prakashデリー大学名誉教授が2015年6月から8月にかけて日本に滞在した(招聘機関:関西大学経済学部)。氏はインド経済史研究ならびにインド洋海域史研究の国際的第一人者であり、招聘機関に所属する研究者とともに、セミナーを開催するとともに、本科研に関する研究を共同で行った。近世アジア社会の世界史的位相の解明のため、とくに砂糖を事例とした研究を行っているが、砂糖以外に関しても研究が進み、当初の計画以上に近世アジア社会の研究が当初の計画以上に進展している。第二年度目にあたる2016年度には、おもにオランダ国立公文書館の所蔵する関係史料の収集ならびに分析を実施した。さらに1回の国内研究会を開催したうえで、2回の国際会議を開催した。この国際会議のひとつは、東京大学で7月に3日間にわたって開催したものである。米国、インド、台湾から研究者を招聘し、国内研究者とともに近世アジアの砂糖をテーマにして実施した。もうひとつの国際会議は、台湾の中央研究院で開催された近世アジアの海洋史に関する国際会議に共催の形で協力したものであり、研究代表者1名と研究分担者1名が参加した。これらの活動をもとに、最終年度である2017年度には成果の出版にむけて草稿の準備を行うこととする。近世アジア社会の世界史的位相の解明のため、とくに砂糖を事例とした研究を行っているが、砂糖以外に関しても研究が進み、当初の計画以上に近世アジア社会や近世世界の研究が進展している。また成果の論文集を2冊以上出版する目途が立ちつつある。第3年度目にあたる2017年度には、成果のとりまとめの作業を行った。これまで開催した国際会議や研究会での報告をもとに、論文集として出版するための執筆ならびに編集作業である。近世アジアの砂糖の生産・流通・消費に関する英文図書については、すでに英文校閲作業を終えており、最終的な調整・編集・校正作業を今後行い、2年以内に国際出版される予定である。

また、近世アジア社会に関する研究成果として、本研究代表者を編者とする論文集が2冊、山川出版社から2018年中に刊行されることとなっている。そのほか、本研究代表者や研究分担者による多数の論文が刊行されたり、国際会議等で口頭報告されたりしている。本研究は、グローバル化が進展しつつも、本格的な工業化や植民地化が開始される直前期にあたる17・18世紀を中心とした近世期のアジア社会の多様性、アジア域内及び世界との連関性、さらにはそれらの変容を明らかにすることを目的とした。事例として、とくにアジアでの砂糖の生産・国際流通・消費文化を分析し、これをベースにして砂糖以外の題材からも近世アジア社会へのグローバル・ヒストリー的アプローチを試み、当該期のアジア社会の重要性を明確化させた。当初の研究計画に従い、2016年度には海外共同研究者を日本に招聘し、国際共同研究をより充実したものとする。当初の研究計画に従い、2017年度には研究成果公表のための論文集出版の準備を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。東洋史学29年度が最終年度であるため、記入しない。
イカ筋肉タンパク質の加熱変性に関する組織学的検討

他の魚介類とは違って、イカ肉の食品としての価値は味よりも歯応え、すなわちその物性で評価されることが多い。したがって、イカを加工利用、とくにイカ肉の物性を顕著に変化させる加熱処理する場合にその処理がイカ肉の物性をどのように変化させるのかを把握することが重要である。しかし、加熱処理にともなうイカ肉の物性変化に関する実験的報告は少なく、いまだ不明な点が多い。そこで、本研究では、即殺直後の新鮮イカ肉の外套膜を試料として、加熱時におけるイカ肉の物性変化を経時的に詳しく調べることとした。また、魚肉やイカ肉の物性変化は構成蛋白質などの分子レベルの分解などに原因する部分は少なく、もっとマクロな組織構造の変化が原因であると考えられていることから、加熱したイカ外套膜組織の構造を組織学的に検索した。その結果、次のことが明らかになった。(1)生イカの定速圧縮破断試験では、輪走筋方向に破断した方が輪走筋を横断して破断するよりも破断エネルギーは大きく、イカ肉の物性には異方向性が認められた。(2)加熱により、外皮のコラーゲン線維は凝縮、ゼラチン化し、線維間に隙間を生じる一方、筋層では、筋原線維が著しく脱水、凝縮し、筋線維間には著しい乖離が生じていた。
内在性細孔を持つイオン性結晶を用いた格子欠陥誘起型ソフトクリスタルの創製

蒸気などの弱いマクロ刺激で相転移を生じるソフトクリスタルの創製において、元々穴の空いた剛直な環状分子を弱い相互作用により連結した多孔性結晶の作成は有用なストラテジーとなり得る。本研究では、堅い骨格を持つ有機配位子と金属イオンの自己集合によりカチオン性金属錯体型マクロサイクル「メタロナノベルト」を合成し、これを様々な非共有結合性の相互作用で連結することで、蒸気などの外部刺激に対して応答しやすい内在性細孔を持つソフトクリスタルの創製を目的としている。平成30年度は、キレート型二座配位部位を持つ2,3,6,7-テトラアミノトリプチセンを配位子Lとして用い、Pd2+と自己集合させることにより剛直な自由回転ができないベルト状分子「メタロナノベルト」を効率的に合成することに成功した。また、このメタロナノベルトはテンプレートを除いても、各種有機溶媒中で安定であることが明らかとなり、ソフトクリスタル創製において基本となるビルディングブロックの構築およびその有用性を示すことができた。また、メタロナノベルトを多様なソフトクリスタル創製へと利用する上で、効率的な官能基化の手法を確立することは重要である。平成30年度は、より簡便なメタロナノベルトの官能基化の手法を確立するために、キノキサリン骨格形成を鍵とする、様々な官能基を有する屈曲型配位子の高効率合成を行った。さらにこれら配位子を用いて官能基化されたメタロナノベルトを効率的に形成することにも成功した。金属配位結合を駆動力とした自己集合は高収率で環状分子を得る上で非常に有用な手法であるものの、これまでに報告されている自己集合型金属環状錯体は、単座配位子を構成要素とする例が多く、比較的サイズ変換に対する耐久性が低く扱いが難しかった。平成30年度は、サイズ変換に対してより安定なベルト状環状錯体の構築を目的とし、キレート型二座配位部位を持つ2,3,6,7-テトラアミノトリプチセンを配位子Lとして用い、Pd2+と自己集合させることにより剛直な自由回転ができないベルト状分子「メタロナノベルト」の合成を行った。実際にテンプレート自己集合により得られたメタロナノベルトはテンプレートであるピラーアレーン誘導体を除いても、アセトニトリルやメタノールなどの有機溶媒中で十分安定であることが明らかとなり、ソフトクリスタル創製において基本となるビルディングブロックの構築およびその有用性を示すことができた。平成30年度は、トリプチセンから二段階で合成可能なヘキサアミノトリプチセン(1)を共通の前駆体とし、多様な1,2-ジケトン類と反応することで、キノキサリン骨格形成を鍵とする様々な官能基を導入した屈曲型配位子を合成した。以上のことから、研究はおおむね順調に進展したと判断できる。これまでの研究により、ソフトクリスタル創製における重要なビルディングブロックとなるメタロナノベルトの合成法を確立した。また、共通の前駆体からのキノキサリン骨格形成を鍵とした、官能基化されたメタロナノベルトの効率的な構築手法も確立することができた。次年度は、メタロナノベルトを様々な非共有結合を用いて集積化することで、新たなソフトクリスタルの創製を目指す。まずは、カチオン性メタロナノベルトのカウンターアニオンを適切に選択することで、水素結合形成等を利用したイオン性結晶の形成を試みる。アニオンの脂溶性や水素結合アクセプター部位を変えることで、様々な結晶が得られると期待される。また、キノキサリン骨格形成を鍵とすることで、様々な官能基を導入することが可能になったため、積極的に新たな配位部位を導入し、段階的な金属配位結合形成によるソフトクリスタル創製も行う。具体的には、フェニレンジアミン部位と競合しないと考えらえる単座配位子であるピリジル基を導入した屈曲型配位子を合成し、錯形成挙動を調べる。ピリジル基がメタロナノベルトの形成を阻害しないことが明らかになった場合、メタロナノベルト状のピリジル基との段階的な錯形成による集積化を試みる。さらに、これまでの研究で、トリエチレングリコール鎖とファニレンジアミン錯体部位が特異な多点水素結合形成をすることを見出している。そのため、様々なトリエチレングリコール鎖を持つ分子との相互作用を利用することでもメタロナノベルトの集積化が期待できる。このように、本系独自の特徴を活かしたソフトクリスタル創製も試みる。

平成30年度は、キレート型二座配位部位を持つ2,3,6,7-テトラアミノトリプチセンを配位子Lとして用い、Pd2+と自己集合させることにより剛直な自由回転ができないベルト状分子「メタロナノベルト」を効率的に合成することに成功した。また、このメタロナノベルトはテンプレートを除いても、各種有機溶媒中で安定であることが明らかとなり、ソフトクリスタル創製において基本となるビルディングブロックの構築およびその有用性を示すことができた。また、メタロナノベルトを多様なソフトクリスタル創製へと利用する上で、効率的な官能基化の手法を確立することは重要である。平成30年度は、より簡便なメタロナノベルトの官能基化の手法を確立するために、キノキサリン骨格形成を鍵とする、様々な官能基を有する屈曲型配位子の高効率合成を行った。さらにこれら配位子を用いて官能基化されたメタロナノベルトを効率的に形成することにも成功した。本研究では、堅い骨格を持つ有機配位子と金属イオンの自己集合によりカチオン性金属錯体型マクロサイクル「メタロナノベルト」を合成し、これを様々な非共有結合性の相互作用で連結することで、蒸気などの外部刺激に対して応答しやすい内在性細孔を持つソフトクリスタルの創製を目的としている。金属配位結合を駆動力とした自己集合は高収率で環状分子を得る上で非常に有用な手法であるものの、これまでに報告されている自己集合型金属環状錯体は、単座配位子を構成要素とする例が多く、比較的サイズ変換に対する耐久性が低く扱いが難しかった。平成30年度は、サイズ変換に対してより安定なベルト状環状錯体の構築を目的とし、キレート型二座配位部位を持つ2,3,6,7-テトラアミノトリプチセンを配位子Lとして用い、Pd2+と自己集合させることにより剛直な自由回転ができないベルト状分子「メタロナノベルト」の合成を行った。実際にテンプレート自己集合により得られたメタロナノベルトはテンプレートであるピラーアレーン誘導体を除いても、アセトニトリルやメタノールなどの有機溶媒中で十分安定であることが明らかとなり、ソフトクリスタル創製において基本となるビルディングブロックの構築およびその有用性を示すことができた。平成30年度は、トリプチセンから二段階で合成可能なヘキサアミノトリプチセン(1)を共通の前駆体とし、多様な1,2-ジケトン類と反応することで、キノキサリン骨格形成を鍵とする様々な官能基を導入した屈曲型配位子を合成した。以上のことから、研究はおおむね順調に進展したと判断できる。これまでの研究により、ソフトクリスタル創製における重要なビルディングブロックとなるメタロナノベルトの合成法を確立した。また、共通の前駆体からのキノキサリン骨格形成を鍵とした、官能基化されたメタロナノベルトの効率的な構築手法も確立することができた。次年度は、メタロナノベルトを様々な非共有結合を用いて集積化することで、新たなソフトクリスタルの創製を目指す。まずは、カチオン性メタロナノベルトのカウンターアニオンを適切に選択することで、水素結合形成等を利用したイオン性結晶の形成を試みる。アニオンの脂溶性や水素結合アクセプター部位を変えることで、様々な結晶が得られると期待される。
スピン流の創出と制御

本特定領域では、スピン流の生成と消滅、そしてそれらを通して生じる物理的信号の変換制御に関わる学理を確立し、新規なデバイス応用への可能性を探索することを目的としている。総括班は、本領域全体のコーディネータ的役割を果たし、同時に内部評価を行う。本年度は、本特定領域の最終成果報告会として国際ワークショップ「5th International Workshop on Spin Currents」を2011年7月25日(月)28日(木)の日程で仙台国際センターにおいて開催した。最近のスピン流研究において注目される議題として、(1)スピンホール効果やスピンゼーベック効果に代表される純粋スピン流現象、(2)スピン注入磁化反転や自励発振、電流誘起磁壁駆動などのスピントランスファー現象、(3)非磁性体、特に半導体へのスピン注入、(4)磁化の電気的あるいは光学的制御、(5)スピン流の創出と制御のための材料探索・プロセス・評価の5項目について、それぞれの分野において世界最先端の成果を上げている研究者を組織委員会で選出し、口頭発表をお願いした。それ以外にも、特定領域研究で得られた成果が、ポスター講演において数多く報告され、4日間にわたって活発な議論が展開された。また、各計画研究代表者および公募研究代表者から、領域設定期間中の成果に関するデータを収集した。そのデータを元にして、原著論文、解説、著書、国際会議発表、国内会議発表、報道(新聞、TV等)、受賞、特許、その他(若手育成など)、の9項目について成果のとりまとめを行った。スピントロニクス研究の発展の中で「スピン流」と呼ばれる新たな物理概念が登場し、その重要性が近年強く認識されるようになった。スピン流は、磁化(磁気的信号)と電流/電圧(電気的信号)あるいは光(光学的信号)との間の相互変換・制御に関わる重要なキーワードである。本特定領域では、スピン流の生成と消滅、そしてそれらを通して生じる物理的信号の変換・制御に関わる学理を確立し、新規なデバイス応用への可能性を探索することを目的としている。組織的な研究推進と効率的な目標達成のために、「A01スピン源の探索・創製」、「A02スピン流とナノヘテロ構造」、「A03スピン流と光物性」、「A04スピン流と電子物性」、「A05スピン流と機能・制御」の5つの研究項目を設定した。総括班は本特定領域全体のコーディネータ的役割を果たし、研究動向の分析、全体戦略の策定、各研究項目間の連絡・調整、計画研究と公募研究の間の連絡・調整、成果のとりまとめと外部への発信などを行い、同時に研究推進上必要となる科学・技術上のアドバイスと研究成果の客観的な内部評価を行う。本特定領域では、スピン流の生成と消滅、そしてそれらを通して生じる物理的信号の変換・制御に関わる学理を確立し、新規なデバイス応用への可能性を探索することを目的とした。結果として、国内外の学会でスピン流に関するシンポジウムやワークショップが多数開かれるようになり、スピン流の重要性が広く認識されるようになった。また、実際に本特定領域グループの研究によって、スピン流、特に純粋スピン流に関する理解が著しく深まった。本年度は本特定領域設定の初年度であり、2007年10月45日に東北大学でキックオフミーティングを開催した。86名の参加者があり、計画研究代表者間の相互理解を深めるとともに、今後の研究計画について活発な議論がなされた。合わせて10月5日には第1回総括班会議を行い、領域の運営方針や共同研究の進め方などについて討論し、研究協力者から助言を受けた。また、ホームページを立ち上げ、情報発信に努めるとともに、専用のメーリングリストを作成し、計画研究代表者間のみならず関連研究者との間で十分なコミュニケーションが取れる体制を構築した。2008年2月2728日には東京大学で本年度の成果報告会を開催し、113名の参加者があり、計画研究代表者毎に研究の進捗状況の検討と成果の外部への発信を行った。合わせて2月28日には第2回総括班会議を行い、各研究項目間の調整や次年度以降の研究の進め方、研究成果の発信方法などについて討論し、研究協力者から助言を受けた。さらに、若手研究者の育成を目的として、3月12日には「若手の会」が開催され、9人の若手研究者(助教、ポスドククラス)による活発な研究討論が行われた。3月末には英文のホームページを作成するとともに、英文の成果報告書を冊子体としてまとめ、海外も含めた外部への情報発信に努めている。計画研究代表者間のコミュニケーションのために、ニュースレター第1号も刊行した。本年度は本特定領域設定から2年目に当たり、計画研究および公募研究の代表者および関係者が一堂に会する研究会を夏冬2回開催した。夏の研究会は2008年7月2224日に京都で開催され、120名の参加者があった。

計画研究においては現在の進捗状況、公募研究においては今後の計画について発表があり、各代表者グループ間の相互理解を深め、活発な議論を行った。冬は2009年1月78日に仙台で開催され、111名が参加者し、各代表者から本年度の成果報告が行われた。研究会に合わせて総括班会議を行い、領域の運営方針や共同研究の進め方、公募研究のあり方、成果発信の方法などについて討論した。また、研究協力者から助言を受け、研究については概ね順調に進んでいるとの評価を得たが、成果発信について民間に対してもより積極的に行うべきとの反省点が挙げられた。2008年11月29日12月1日には、物性科学に関係する6つの特定領域の合同研究会(物性科学領域横断研究会「スピンが拓く物性科学の最前線」)に参画し、特定領域間の交流も行った。また、グリュンベルグ博士ノーベル賞受賞記念講演会や日本金属学会分科会シンポジウム「スピントロニクス・ナノ磁性材料の進展と将来展望」など、関連の講演会やシンポジウムを協賛した。ホームページの随時更新や専用のメーリングリストを用いた領域内外での情報交換にも努めた。2008年9月および2009年3月にはニュースレター第2号および第3号を発行した。2009年3月には本年度の成果報告書を英文の冊子体としてまとめ、特に海外に対する成果発信にも留意した。本特定領域では、スピン流の生成と消滅、そしてそれらを通して生じる物理的信号の変換制御に関わる学理を確立し、新規なデバイス応用への可能性を探索することを目的としている。総括班は、本領域全体のコーディネータ的役割を果たし、同時に内部評価を行う。本年度も計画研究および公募研究の代表者および関係者が一堂に会する研究会を夏冬2回開催した。夏の研究会は2009年8月9-11日に札幌で開催され、128名の参加があった。計画研究、公募研究ともに現在の進捗状況について発表があり、各代表者グループ間の相互理解を深め、活発な議論を行った。冬は2010年1月13-14日に東京で開催され、148名が参加者し、各代表者から本年度の成果報告が行われた。また、研究協力者から助言を受け、研究については概ね順調に進んでいるとの評価を得たが、若手のより一層の育成と強化をすべきとの反省点が挙げられた。2009年11月29日-12月1日には、物性科学に関係する7つの特定領域の合同研究会(物性科学領域横断研究会「凝縮系科学の最前線」)に参画し、特定領域間の交流も行った。また、東北大学で開催された国際ワークショップ「Spin Currents」や、日本金属学会公募シンポジウム「スピン流の創出と制御のための材料創製と評価」など、関連のワークショップや講演会、シンポジウムを協賛した。2009年9月および2010年3月にはニュースレター第4号および第5号を発行した。2010年3月には本年度の成果報告書を英文の冊子体としてまとめ、特に海外に対する成果発信にも留意した。
薬物代謝および免疫因子を考慮した薬物性肝障害のin vitroリスク評価系の開発

薬物性肝障害in vitro予測評価系として、薬物代謝反応を考慮し、免疫・炎症関連遺伝子発現量をマーカーとすることの有用性を検証した。薬物代謝酵素を発現するヒト肝癌由来HepaRG細胞または発現の低いHepG2細胞へ被験薬剤を処置し、培養上清をヒト白血病由来HL-60細胞に処置した。HepaRG培養上清を処置したHL-60におけるIL-8 mRNA発現量のROC-AUCは0.758であり、HepG2培養上清よりも高値であった。S100A9、IL-1beta及びIL-8の総和値によるROC-AUCは最も高値(0.819)であり、複数のパラメーターを考慮することでDILIの予測性が向上した。申請時に提示した初年度の目的(免疫及び炎症関連遺伝子を指標とした薬剤性肝障害のin vitroリスク評価系の構築)が今年度中に達成された。また、本内容が国際学術誌Toxicology Lettersに受理された。薬剤性肝障害を非臨床で予測するために、肝実質細胞における細胞死等のパラメーターを指標とした試験系が発案されてきたが、十分な予測性を得られておらず、新たな角度からの薬剤性肝障害評価系の構築が求められている。反応性代謝物と免疫反応の活性化は薬剤性肝障害の発症に重要であることが示唆されている。本研究では、in vitro薬剤性肝障害予測評価系として、薬物代謝反応を考慮し、免疫および炎症関連遺伝子発現量をマーカーとすることの有用性について検証した。HepaRG培養上清を暴露させたHL-60 (HepaRG/HL-60)におけるIL-8発現量のROC-AUCは最も高値(0.758)であり、次いでHepaRG/HL-60におけるIL-1B (ROC-AUC = 0.726)による予測性が良好であった。いずれの遺伝子においてもHepaRG培養上清を暴露させた方がHepG2よりもAUC-ROCが高値傾向にあることから、薬物代謝を考慮することで予測性が向上することが示唆された。HepG2とHepaRGのIISの総和値によるROC-AUCは高値(0.819)であり、複数のパラメーターを考慮することで薬剤性肝障害の予測性が向上することが明らかとなった。薬剤性肝障害のin vitro予測試験系として、免疫および炎症関連遺伝子発現量をマーカーとした試験系の可能性を示した。肝癌由来細胞株であるHepG2及びHepaRG細胞は抗酸化物質であるグルタチオンを豊富に含む。グルタチオンは内因性及び外因性に生じる活性酸素種を消去する役割があり、医薬品またはその反応性代謝物の解毒代謝にも関与している。従って、グルタチオン含量の高いHepG2及びHepaRG細胞は医薬品による酸化ストレスに対して耐性を有すると考えられる。試験系のより高感度化を目指すため、グルタチオンを枯渇させた細胞におけるDILI予測性を検討する。医薬品安全性学予備検討が順調に進行し、低コストで研究が進んだためである。細胞内グルタチオンを枯渇させるためにbuthionine sulfoximine及びグルタチオン含量測定試薬を購入する。更に薬剤処置後の細胞生存率測定用に、細胞生存率測定キットを購入する。その他、細胞培養関係費及び定量PCR測定用試薬の購入に充てる。
属間交配によるペチュニア新品種作出に関する研究

園芸植物の(花壇苗)として需要の大きなPetuniaは、既存の品種に新たな形質を付与したことで爆発的な需要の増大が見られるようになった。しかし、異ゲノム間の交雑が不可能なためペチュニア品種の新系統の育種には限界が見られる。そこで、実際に異ゲノム間(2n=14と2n=18の原種)で交雑し、「橋渡し種」を検索し、得られた子房もしくは種子は胚珠培養もしくは無菌播種によって育成し、異ゲノム間雑種植物体を作出することを目的として行った。新たな雑種・品種系統作出の可能性を調査することで、Petunia属間の新品種の育成に貢献できる知見を得ることが出来ると考えられる。本研究は平成15年度から平成17年度までの3年計画で行い、今年度は以下の13の研究を行い成果が得られた。1.橋渡し種の特定平成16年度に異ゲノム間交雑親和性調査によって得られた情報を元に橋渡し種を特定し、いくつかの組み合わせに絞って交配を行なった。各組み合わせ50交配を行なったところ、その内数種の組み合わせで肥大したさく果を得た。これを用いて、胚珠培養を行った。2.胚珠培養前年度と同様にいくつかの組み合わせで、見かけ上は成熟した種子が得られ無菌播種を行なったが発芽に至らなかった。そのため、未成熟のさく果をただちに胚珠培養に用いた。10交配組み合わせから1組み合わせで子葉・本葉が展開し、培養器内で増殖中させた。この個体を順化させることはできなかった。3.雑種検定得られた雑種個体をフローサイトメーターで核内DNA含量を調査した。その結果、属間雑種であることが判明した。また、体細胞染色体の調査により、染色体数は2n=32の複2倍体であることが分かった。戻し交雑を行うことはできなかったため、橋渡し種になりえるかは判断出来なかった。4.その他本実験に付随して、ペチュニア野生植物の特性を評価し、繁殖様式や種子の休眠性についても調査を行った。(1)異ゲノム間の交雑親和性の調査(2)異ゲノム間交配による花粉管伸長の調査(1)の異ゲノム間交雑による各組み合わせでの花粉管伸長状況を蛍光顕微鏡によって観察した。(1)で抽出した種子親および花粉親の数組み合わせで、花粉管伸長の進んだ組み合わせを無菌播種および胚珠培養に用いることを考えたが、すべての組み合わせで胚までの花粉管の伸長が確認された。(3)胚珠培養1)(1)および(2)の予備試験によって異ゲノム間で交雑親和性の見られた特定の組み合わせの交配を行なった。特に、(1)で抽出されたPetuniaおよびCalibrachoaを種子親、花粉親として集中的に交配を行なった。2)得られた未熟種子を1/2MS培地(Sucrose 3.0%、ホルモンフリー)で無菌播種し、雑種個体の作出を試みた。その結果、P. interiorを種子親、C. pubescensを花粉親として交配した時にカルスが形成されたが、発芽個体は得られなかった。3)また、得られた胚珠を1/2MS培地(Sucrose 3.0%、ホルモンフリー)で胚珠培養を行なったが、発芽個体は得られなかったが、カルスが形成された。4)無菌播種および胚珠培養によって得られたカルスを培養し植物体の育成を試みた。カルスを高温下で分化させ、幼植物体を育成した。現在、増殖中であり、数ヵ月後に順化の予定である。しかし、異ゲノム間の交雑が不可能なためペチュニア品種の新系統の育種には限界が見られる、そこで、実際に異ゲノム間(2n=14と2n=18の原種)で交雑し、「橋渡し種」を検索し、得られた子房もしくは種子は胚珠培養もしくは無菌播種によって育成し、異ゲノム間雑種植物体を作出することを目的とて行った。本研究は平成15年度から平成17年度までの3年計画で行い、今年度は以下の13の研究を行いある程度の成果が得られた。1.橋渡し種の特定平成15年度に異ゲノム間交雑親和性調査によって得られた横軸を元に橋渡し種を特定し、いくつかの組み合わせに絞って交配を行なった。2.胚珠培養いくつかの組み合わせで、見かけ上は成熟した種子が得られ無菌播種を行なったが発芽に至らなかった。12の交配組み合わせから1組み合わせで子葉・本葉が展開した。現在、培養器内で、増殖中である。3.雑種検定本年度は、交雑によって植物体(雑種個体と考えられる個体)が得られたが、培養器で増殖中のため、雑種検定までは行うことはできなかった。

しかし、異ゲノム間の交雑が不可能なためペチュニア品種の新系統の育種には限界が見られる。そこで、実際に異ゲノム間(2n=14と2n=18の原種)で交雑し、「橋渡し種」を検索し、得られた子房もしくは種子は胚珠培養もしくは無菌播種によって育成し、異ゲノム間雑種植物体を作出することを目的として行った。新たな雑種・品種系統作出の可能性を調査することで、Petunia属間の新品種の育成に貢献できる知見を得ることが出来ると考えられる。本研究は平成15年度から平成17年度までの3年計画で行い、今年度は以下の13の研究を行い成果が得られた。1.橋渡し種の特定平成16年度に異ゲノム間交雑親和性調査によって得られた情報を元に橋渡し種を特定し、いくつかの組み合わせに絞って交配を行なった。各組み合わせ50交配を行なったところ、その内数種の組み合わせで肥大したさく果を得た。これを用いて、胚珠培養を行った。2.胚珠培養前年度と同様にいくつかの組み合わせで、見かけ上は成熟した種子が得られ無菌播種を行なったが発芽に至らなかった。そのため、未成熟のさく果をただちに胚珠培養に用いた。10交配組み合わせから1組み合わせで子葉・本葉が展開し、培養器内で増殖中させた。この個体を順化させることはできなかった。3.雑種検定得られた雑種個体をフローサイトメーターで核内DNA含量を調査した。その結果、属間雑種であることが判明した。また、体細胞染色体の調査により、染色体数は2n=32の複2倍体であることが分かった。戻し交雑を行うことはできなかったため、橋渡し種になりえるかは判断出来なかった。4.その他本実験に付随して、ペチュニア野生植物の特性を評価し、繁殖様式や種子の休眠性についても調査を行った。