hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マニュアルフリーマシンを実現する基盤技術に関する研究

本研究の目的は,マニュアルを読まずに使いこなすことを可能にするマニュアルフリーマシンを実現することである.機器のマニュアルフリーが実現できれば,時間をかけて使い方を習得する必要がないため,ユーザに苦痛を与えず,初期導入時のコストを軽減できる.機器の扱いに不慣れな利用者であっても,すぐに使いはじめることができるため,特に高齢者や初心者にとって有益であり,高齢化社会に与える影響は大きい.利用者がマニュアルを読むことなく機器を利用するための基盤技術として,本研究では人工物の機能に気づかせる技術とユーザを混乱させない技術の開発に取り組んだ.機能に気づかせる設計方法として,ユーザの行為に応じてノンバーバルなフィードバックを変化させ,機能の存在に気づかせるアクションスローピングを提案した.実験では,犬型ロボットを採用し,ロボットに実装された簡単な機能を見つける課題を設定した.実験参加者には,ロボットの何らかの機能を見つけるよう指示し,発見するまでの時間を記録した.設定した条件は5条件であり,提案手法を適用した異なるモダリティによる3条件(LEDの面積変化,動作変化,ピッチ変化音声)と,提案手法を適用しない2条件(フィードバックなし,ピッチ変化なし音声)を比較した.分析の結果,ピッチ変化音声条件において発見までの時間が最も早くなり,時間経過にともない機能の発見に誘導できることが明らかになった.つまり,利用者に機器の機能に気づかせるためには,ピッチが高音に変化するフィードバックを行うことが有効であることが示された.また,ユーザを混乱させない設計方法として,部分実行フィードバックを提案し,人間型ロボットに適用した.その結果,ロボットの機能数よりも少ない制御ボタン数のインタフェースを実現した,今後,目的の機能に到達するまでの速度の調査,主観評価を実施し,有効性を検証する予定である.本年度は,研究実施計画で述べたように,「機能に気づかせるインタラクション」の研究を行った.具体的には,インタラクションの設計方法として「アクションスローピング」を提案し,犬型ロボットに適用した.さらに,参加者実験を実施し,提案手法の有効性を確認した.以下に実施した研究の概要と得られた知見について述べる.家庭用ロボットが多機能化したとき,ユーザはそれらの機能を把握し理解するために,マニュアルを読むことに多くの労力を費やすことになるだろう.もし,ユーザがマニュアルを読まずに,自然にロボットの機能に気づくことができれば,負担の軽減や作業効率の向上につながる.そこで,本研究では,マニュアルを読まずに使えるロボットの設計方法として,アクションスローピングを提案した.アクションスローピングとは,ロボットのリアクション(フィードバック)を,ユーザの行為に応じて段階的に変化させ,ユーザの行為を機能の発見へと導く手法である.アクションスローピングを犬型ロボットに適用し,ロボットの頭部にユーザが接触したとき,その時間に応じてフィードバックが変化するロボットの行動を実装した.実験では,ロボットのセンサに1秒間接触し続けたときに実行される機能(簡単な動作)を見つける課題を設定し,実験参加者が機能を見つけるまでの時間と行動を記録した.アクションスローピングの有無による違いを分析したところ,発見するまでの時間に関して,提案手法の有効性を支持する結果を得た.この研究に関して,国際会議(SCIS & ISIS 2006)にて発表を行ったところ,Session Best Presentation Awardを受賞し,一定の評価を得た.また,現在,外見の異なるロボットにおける有効性を確認する実験を計画しており,小型移動ロボット,人間型ロボットにアクションスローピングを実装する準備を進めている.本研究の目的は,マニュアルを読まずに使いこなすことを可能にするマニュアルフリーマシンを実現することである.機器のマニュアルフリーが実現できれば,時間をかけて使い方を習得する必要がないため,ユーザに苦痛を与えず,初期導入時のコストを軽減できる.機器の扱いに不慣れな利用者であっても,すぐに使いはじめることができるため,特に高齢者や初心者にとって有益であり,高齢化社会に与える影響は大きい.利用者がマニュアルを読むことなく機器を利用するための基盤技術として,本研究では人工物の機能に気づかせる技術とユーザを混乱させない技術の開発に取り組んだ.機能に気づかせる設計方法として,ユーザの行為に応じてノンバーバルなフィードバックを変化させ,機能の存在に気づかせるアクションスローピングを提案した.実験では,犬型ロボットを採用し,ロボットに実装された簡単な機能を見つける課題を設定した.実験参加者には,ロボットの何らかの機能を見つけるよう指示し,発見するまでの時間を記録した.設定した条件は5条件であり,提案手法を適用した異なるモダリティによる3条件(LEDの面積変化,動作変化,ピッチ変化音声)と,提案手法を適用しない2条件(フィードバックなし,ピッチ変化なし音声)を比較した.分析の結果,ピッチ変化音声条件において発見までの時間が最も早くなり,時間経過にともない機能の発見に誘導できることが明らかになった.つまり,利用者に機器の機能に気づかせるためには,ピッチが高音に変化するフィードバックを行うことが有効であることが示された.また,ユーザを混乱させない設計方法として,部分実行フィードバックを提案し,人間型ロボットに適用した.その結果,ロボットの機能数よりも少ない制御ボタン数のインタフェースを実現した,今後,目的の機能に到達するまでの速度の調査,主観評価を実施し,有効性を検証する予定である.
患者の意向に沿った家族の効力感をはぐくむ意思決定支援介入プログラムの開発

わが国の家族のあり様や人間関係も多様で、個別的なわが国独自の支援の方向性を探求する必要がある。本研究では、判断能力のある患者の意向に沿った家族の効力感をはぐくむ意思決定支援のための介入プログラムを開発することを目的とする。Sigma Theta Tau International, 29th International Nursing Research Congressに参加した。病院から療養場所の移行を迫られたがん患者の家族が、サポート家族の存在や医療者からの情報提供と声かけにより家で自分が看る決意を行っていた。療養場所が移行しても絶え間ない安心感の提供により、家で自分が看ることを肯定的に捉えることの支援につながることが示唆された。また、医療の意思決定プロセスにおける患者と家族の参加状況や意思決定能力のある患者における家族の代理決定に関するケアの介入や意思決定に影響する要因について知見を得た。Ottawa Personal Decision Guide for Twoを意思決定支援ツールとし、カウンセリングや意思決定コーチングを含む意思決定支援介入を検討している。データ収集を依頼する施設を複数で実施することも視野に入れて、各施設での調整を行っている。また、臨床看護師との意思決定支援における事例検討会や意思決定支援セミナーを開催する。また、意思決定支援の先駆的施設やアジア圏からの研究者等から資料収集し、介入プログラムとその評価指標を検討する予定である。わが国は,欧米と異なり,DNARなどの終末期医療に関する法律やガイドラインの整備が不十分であることが指摘されているなか、法整備がされている米国の病院における現状や文献検討から,DNARの現状やその意思決定を行う家族に関わる看護実践についても発表ならびに交流集会で意見交換を行うことで、実際の参加者の経験も踏まえながら具体的な方策を考え、意思決定への家族の包含について示唆を得た。Ottawa Hospital Research InstituteやOttawa Hospitalの視察、前課題の知見に判断能力のある患者・家族の意思決定支援介入に特化した国内外文献レビューを追加し、「Ottawa意思決定支援概念」を基に、DCP等を決定ツールとし、カウンセリングやコーチングを含む意思決定支援介入を検討している。データ収集を依頼する施設を複数で実施することも視野に入れて、各施設での調整を行う予定である。また、臨床看護師との意思決定支援における事例検討会ならびに意思決定支援の先駆的施設やアジア圏からの研究者等から資料収集し、介入プログラムとその評価指標を検討する予定である。研究代表者の所属の移動に伴い、研究組織体制等の調整に時間を要したため、使用計画にも変更が生じた。本年に予定していたプリンター関連消耗品・文具類、本研究課題に関する意思決定支援や看護倫理、家族看護学等に関する書籍等物品費の購入を見送ったこと、研究の打ち合わせを対面で行う機会が少なかったことから旅費に未使用額が生じた。この未使用額について、平成31年度に計上したプリンター関連消耗品・文具類、書籍等の消耗品、打ち合わせ等に係る旅費と併せて使用する。
郷土食／郷土料理にかかわる国家政策とメディア表象

本研究は、郷土食/郷土料理と国家の政策が結びついた戦時期をはさんで、1920年代から1980年頃までに、郷土食/郷土料理がマスメディアにおいてどのように表象されていったのかを、主にジェンダーの観点から明らかにした。主な資料としたのは、1920年以降1980年までに発行された郷土食/郷土料理にかかわる書籍、新聞、婦人雑誌である。その結果、次のようなことが明らかになった。(1)郷土食/郷土料理にかかわる言説は1940年頃に大きく転換しており、代用食・節米食としての「郷土食」が戦時下の政策とかかわって研究・提唱されていった。(2)先行研究においては、戦時期の「郷土食」への注目以前に、主婦役割とかかわるものとして郷土食/郷土料理は捉えられていなかったとされてきたが、1940年発行の全国高等女学校長協会編輯部編『全日本郷土料理ー各地自慢料理集』には、各地の「名物料理」「自慢料理」が集められており、代用食としての「郷土食」とは違う「郷土料理」が提唱されていた。(3)さらに大衆化した婦人雑誌『主婦之友』(1917年創刊)、『婦人倶楽部』(1920年創刊)の郷土食/郷土料理にかかわる記事をみていくと、1920年代から30年代にすでに読者に向けた「名物料理」等の料理レシピが掲載されており、主婦が「家庭料理」に郷土食/郷土料理をとりいれることが想定されていたといえる。つまり「郷土食」への政策的な注目以前、1920年代から30年代に、郷土食/郷土料理はすでにジェンダー化していたといえる。(4)一方で、婦人雑誌において、ジェンダー化した郷土食/郷土料理の「伝統」が強調されていくのは1960年代以降であり、この詳細については、論文として発表する準備を進めている。平成27年度は、郷土食/郷土料理がマスメディアにおいてどのように表象されていったのかを、1920年代から1945年までに出版された書籍や雑誌を中心に、特に「ジェンダー化」という観点から分析を行った。書籍に関しては、タイトルに「郷土食」もしくは「郷土料理」が含まれているもののうち、1945年までに発行されたものをリスト化し、すべての書籍に目を通して、その内容の分析を行った。雑誌に関しては、戦前から発行され、戦後も四大婦人誌とされた『主婦之友』と『婦人倶楽部』の2誌を中心に、郷土食/郷土料理がどのように表象されているのかを分析した。それぞれの婦人雑誌の創刊年(『主婦之友』は1917年、『婦人倶楽部』は1920年)から1945年8月までを対象に、食に関する情報(記事、附録、広告等)の全てに目を通し、その中で地域に言及している情報を全て抜き出して、その言説分析を行った。この他に、郷土食/郷土料理にかかわる国家の政策について、戦時期の大政翼賛会関連資料、情報委員会「週報」等の資料から、政府の郷土食/郷土料理にかかわる政策がどのようなものであったのかを調査した。以上のことから、第一に郷土食/郷土料理の書籍や雑誌の語りが、時期によって変化していくことがわかった。特に1940年前後で大きく変容しており、郷土食/郷土料理の表象が戦時の食糧政策とかかわっていることがわかった。第二にメディアによってその語られる内容が大きく違っていることが指摘できる。このことは、そのメディアがどのような意図で出版され、誰を読者としているかといったことともかかわる。これらについては、郷土食/郷土料理のジェンダー化という観点から分析と考察を深め、論文として発表する準備を進めている。平成27年度は、書籍と雑誌を中心として、郷土食/郷土料理のメディア表象を分析するとともに、郷土食/郷土料理にかかわる国家の政策について調査を進めた。研究実施計画では、調査対象としていた時期は、戦時期から高度成長期であったが、調査を進めているうちに、1920年代を調査する必要があることに気づき、急遽、今年度の調査対象時期を変更して、1920年代から1945年までとした。このことによって、戦前期における郷土食/郷土料理のメディア表象と国家の政策についての研究に、新たな知見を見出すことができたと考えている。平成28年度は郷土料理/郷土食のメディア表象の変遷について、書籍、新聞、婦人雑誌を中心に資料の収集・分析を進めた。特に婦人雑誌については、その成果を論文にまとめ日本マス・コミュニケーション学会の学会誌に投稿し掲載された(村瀬敬子「郷土料理/郷土食のジェンダー化ー婦人雑誌における食関連情報を中心に」『マス・コミュニケーション研究』第89号、pp.103-120、日本マス・コミュニケーション学会、2016年)。この論文は、郷土料理/郷土食が、それを采配する役割を女性(母,妻,主婦)が担うとする「家庭料理」のジェンダー規範と、いつ、どのように、かかわるようになったのかを明らかにしている。これまで、郷土料理/郷土食を歴史的・社会的に構築されたものだとする研究では,1940年代の代用食としての「郷土食」への注目を嚆矢とし,高度成長期にジェンダー化したという見解が定説とされてきた。しかし本研究では、婦人雑誌というメディアにおいて、郷土料理/郷土食は1920年代から30年代にすでに発見され、「家庭料理」のバリエーションのひとつに位置づけられることで、ジェンダー化していたことを指摘している。

主に研究対象としたメディアはこの時期に多くの読者を持っていた婦人雑誌『主婦之友』と『婦人倶楽部』であり、そこでの読者投稿と郷土料理/郷土食との関係についても分析した。こうした内容をこれまでの「郷土」の構築にかかわる研究のなかに位置づけ、婦人雑誌メディアにおける郷土料理/郷土食がどのような意味を持つものだったかを考察している。平成28年度は、平成27年度に行った1920年代から1945年までの郷土料理/郷土食のメディア表象と国家政策の調査の内容をまとめ、論文として投稿した。また1945年から高度成長期を対象として、郷土料理/郷土食のメディア表象の資料収集と分析を進めたが、収集した資料すべての分析は終わっていない。平成29年度はイギリスのロンドン大学東洋アフリカ研究学院(SOAS University of London)にて、在外研究を行ったため、この機会に本研究課題にかかわる英語圏での研究状況を調査した。特に食とアイデンティティや食とナショナリズムに関する研究は、論文や著書などといったかたちで一定の蓄積がされているため、それらの収集とともに講読を進めた。特にヨーロッパやアメリカ合衆国、インドなどを事例とした研究に加え、英語圏の日本研究においても食とアイデンティティ等に関する優れた研究がみられたため、それらの論文や著書を講読して分析を行った。さらに研究課題に関連する資料が、大英図書館(British Library)やロンドン大学東洋アフリカ研究学院図書館に所蔵されていたため、それらを閲覧し、研究資料として収集・整理を行った。特に日本の食文化に関する歴史的な資料は貴重なものであり、それらがなぜ特定の時期に英語圏で発表されたのか等も含めて、分析を進めていく予定である。平成29年度は、イギリスでの在外研究の機会を生かして、英語圏での近年の理論とともに、多様な文化における事例を学ぶことができた。このことによって、新たな知見を得るとともに、平成27年度から28年度に行ってきた本研究内容を相対化することができた。本研究は、郷土食/郷土料理と国家の政策が結びついた戦時期をはさんで、1920年代から1980年頃までに、郷土食/郷土料理がマスメディアにおいてどのように表象されていったのかを、主にジェンダーの観点から明らかにした。主な資料としたのは、1920年以降1980年までに発行された郷土食/郷土料理にかかわる書籍、新聞、婦人雑誌である。その結果、次のようなことが明らかになった。(1)郷土食/郷土料理にかかわる言説は1940年頃に大きく転換しており、代用食・節米食としての「郷土食」が戦時下の政策とかかわって研究・提唱されていった。(2)先行研究においては、戦時期の「郷土食」への注目以前に、主婦役割とかかわるものとして郷土食/郷土料理は捉えられていなかったとされてきたが、1940年発行の全国高等女学校長協会編輯部編『全日本郷土料理ー各地自慢料理集』には、各地の「名物料理」「自慢料理」が集められており、代用食としての「郷土食」とは違う「郷土料理」が提唱されていた。(3)さらに大衆化した婦人雑誌『主婦之友』(1917年創刊)、『婦人倶楽部』(1920年創刊)の郷土食/郷土料理にかかわる記事をみていくと、1920年代から30年代にすでに読者に向けた「名物料理」等の料理レシピが掲載されており、主婦が「家庭料理」に郷土食/郷土料理をとりいれることが想定されていたといえる。つまり「郷土食」への政策的な注目以前、1920年代から30年代に、郷土食/郷土料理はすでにジェンダー化していたといえる。
新しい微生物機能の開発とその活用

微生物のより高度な機能を総合的に開発し発現機構を解明するとともに、それらを応用して工業的物質生産系を確立するための基礎となる研究を体系的に推進することを目的とし、「重点領域研究」の研究領域を申請するための準備研究・調査を行った。まず、研究分担者連絡会議を重点領域発足準備会議を兼ねて開催しさらに数度にわたる研究打ち合せを行い、公開シンポジウムの企画ならびに重点領域申請書の作成を行った。公開シンポジウムは昭和61年12月12日京大会館において以下の通り開催した。(1)開会のあいさつ(山田秀明),(2)微生物の生産する糖と脂質の代謝阻害剤(遠藤章),(3)酵母ガラクトース代謝系遺伝子の転写調節機構とその応用(深沢俊夫),(4)シュードモナストルエン分解系オペロンの発現におけるカスケード応答(中沢淳),(5)微生物L-乳酸脱水素酵素のアロステリック特性とその蛋白質工学的変換(太田隆久),(6)化学修飾タンパク質の新展開(稲田祐二),(7)酵母のカルボキシペプチダーゼによるペプチド合成(林力丸),(8)自然界からの有用微生物の探索,特に生澱粉糖化酵素生産菌について(高尾彰一),(9)細菌アミノ酸ラセマーゼの構造,機能と応用(左右田健次),(10)閉会のあいさつ(別府輝彦)。参加者は約100名に達し活発な討論が行われた。「重点領域研究」の研究領域発足については昨年度末よりの準備に引きつづき、61年9月に内示を受けて以来その企画のための討論を行い、以下の研究班構成を行った。総括班(代表者山田秀明)(A)微生物機能の生態論的解析(高尾彰一)(B)新しい微生物探索系の理論的構築(鵜高重三)(C)有用微生物における遺伝解析系の確立(深沢俊夫)(D)微生物における有用遺伝子の効率的発現(中沢淳)(E)酵素蛋白の計画的改変のための基礎技術の確立(別府輝彦)(F)微生物酵素による新しい物質変換系の開発(山田秀明)微生物のより高度な機能を総合的に開発し発現機構を解明するとともに、それらを応用して工業的物質生産系を確立するための基礎となる研究を体系的に推進することを目的とし、「重点領域研究」の研究領域を申請するための準備研究・調査を行った。総括班(代表者山田秀明)(A)微生物機能の生態論的解析(高尾彰一)(B)新しい微生物探索系の理論的構築(鵜高重三)(C)有用微生物における遺伝解析系の確立(深沢俊夫)(D)微生物における有用遺伝子の効率的発現(中沢淳)(E)酵素蛋白の計画的改変のための基礎技術の確立(別府輝彦)(F)微生物酵素による新しい物質変換系の開発(山田秀明)
コロイド法によるジルコニア含有セラミックス複合体のケミカルプロセシング

ジルコニア含有セラミックスは高強度、高靭性を有するため多くの系について研究がなされているが、ジルコニアをマトリックス中に均一に分散させる方法の開発が緊要となっている。本研究では、マトリックス粒子中に第二微量成分を均一に添加することが可能である化学的合成法をも用いて、複合粒子の調製とその成形プロセスについて検討した。まずモデルとしてジルコニウムアルコシドの加水分解により、有機溶媒中に高分散した球状コロイダルシリカ表面上にジルコニア水和物が優先的に析出する条件を明らかにし、その生成条件をムライト/ジルコニア複合粒子の合成に適用した。4mol%Y_2O_3-ZrO_2の組成となるようにZr(O^1Pr)_4とY(O^1Pr)_3を秤量し、i-PrOH中に溶解したアルコキシド溶液とムライトのi-PrOHサスペンジョンを還流下で撹拌、混合しながら反応させた後、pH4の水で加水分解し、再び還流し、ジルコニア含有ムライト複合粒子を調製した。コ-ティング法により得られた複合粒子の比表面積および粒径は原料ムライトに比べ増加した。電子顕微鏡による微構造観察やゼ-タ電位測定からジルコニアがムライト粒子に優先的に析出し、コ-ティングされていることがわかった。つぎに、この複合粒子のサスペンジョンを当研究室で開発したコロイダルフイルトレ-ション装置を用いて成形した。この方法における成形体強度と濾過速度を高めるため陽イオン界面活性剤の添加効果を調べた。コロイダルフイルトレ-ションの界面活性剤の最適濃度は、ゼ-タ電位の測定から決定し、複合粒子表面を界面活性剤がほぼ覆ったときの濃度であった。コロイダルフイルトレ-ション成形体はポア分布が狭く、かつ平均ポア径が小さい均質な成形体であり、高い焼結性を示した。またこのケミカルプロセシングにより得られた焼結体の機械的性質は、従来の方法により得られたものに比べかなり向上した。調製した複合セラミックスの破壊靭性値は2.2から5.6MPa・m^<1/2>まで向上し、組織も均一であった。このコ-ティング法を用いたケミカルプロセシングは新しいセラミックス材料の開発に有効な合成法であると考えられる。
高変異型RNAウイルスのゲノム変異に影響されない治療標的探索システムの構築

本研究計画では、高変異型RNAウイルスのゲノム変異に影響を受けない治療標的探索システムの構築を通して、ウイルスプロテオミクス・大規模Kinome活性プロファイルへの開発貢献も進めた。平成28年度においては、先行研究の約3倍高効率にチロシンリン酸化ペプチドを濃縮可能な実験系を開発し専門誌に報告を行った。またリン酸化プロテオミクスとチロシンリン酸化プロテオミクスを組み合わせた大規模Kinome活性プロファイルも検討し、分子標的薬耐性大腸がん細胞株において新規薬剤標的候補を同定した。今後、構築したKinome解析系をHCVゲノム複製細胞解析に適用し、治療標的の探索を進める予定である。本研究計画では、HCVをモデルウイルスとして、高変異型RNAウイルスのゲノム変異に影響を受けない治療標的探索のための研究システム構築を目的とする。HCVタンパク質リン酸化プロテオミクス解析から、Kinaseを中心とした新規HCV治療標的の探索ならびに他の高変異型RNAウイルス治療法構築への貢献が期待される。平成27年度においては、より大規模なリン酸化プロテオミクス情報を取得するための条件検討を進めた。特にチロシンリン酸化は重要な生理的意義を持つことが知られているにもかかわらず、セリンリン酸化、スレオニンリン酸化も含んだ全リン酸化修飾に対して存在量がわずか1%と少なく網羅的検出が困難であった。そのため本年度は、チロシンリン酸化の濃縮の検討を進めた。過去、チロシンリン酸化特異的抗体による免疫沈降法がチロシンリン酸化濃縮として使用されてきた。我々は免疫沈降ビーズからの溶出液、夾雑抗体の除去法、質量分析計パラメーターの最適化を行った。その結果既存法の2.3倍以上の効率でチロシンリン酸化濃縮に成功した。また改良型濃縮法で得られたチロシンリン酸化はその30%以上がこれまで未報告のものであり、既存法では解析し得なかったチロシンリン酸化シグナルを解析可能である事が明らかとなった。また解析サンプルとして現在異なる遺伝子型のHCVゲノム複製細胞を複数構築している。HCVゲノム複製細胞の構築が完了次第、大規模リン酸化プロテオミクスを開始する予定である。当初の予定に含まれていなかったチロシンリン酸化プロテオミクス解析も遂行するため、チロシンリン酸化特異的抗体によるチロシンリン酸化濃縮を試みた。しかしながら、夾雑抗体の影響により十分な再現性が得られず濃縮法の再検討が必要となった。我々はチロシンリン酸化濃縮プロトコル全般に渡る徹底的な最適化を試みた結果、予想以上の大規模チロシンリン酸化プロテオミクス解析系の構築を達成することができた。またリン酸化プロテオミクスの考察に必要なインフォマティクス技術の導入も達成した。そのため当初の標的であるHCVタンパク質上でのリン酸化修飾に加え、宿主キナーゼ活性変動の推定も可能となり、全ゲノム的なKinome解析も研究期間内に同時に遂行できると考えている。以上の理由から、平成27年度は当初の計画以上に研究が進展したと言える。本研究計画では、高変異型RNAウイルスのゲノム変異に影響を受けない治療標的探索システムの構築を通して、ウイルスプロテオミクス・大規模Kinome活性プロファイルの技術開発を進めた。具体的には、免疫沈降ビーズからのチロシンリン酸化ペプチド溶出条件と、解析サンプルからの抗体除去、ならびに質量分析計の条件検討を行った。続けてチロシンリン酸化プロテオミクスと、既存の網羅的リン酸化プロテオミクスを組み合わせた大規模Kinome活性プロファイルを進めた。実験モデルとして、分子標的薬Cetuximab耐性大腸がん細胞株を使用し、Kinome活性状態を感受性細胞と比較した。その結果、ゲノム変異を伴わない活性化キナーゼ候補群を多数抽出し、その内いくつかのキナーゼについては特異的阻害剤処理による耐性細胞の細胞増殖抑制に成功した。Cetuximab耐性大腸がん細胞株への大規模Kinome活性プロファイルについては現在論文投稿中である。一連の結果から、本研究計画で構築した高深度リン酸化プロテオミクス解析系を用いることでゲノム解析では捉えられなかった新規分子標的の探索へつながる事が強く期待された。今後、構築したKinome解析系をHCVゲノム複製細胞解析に適用し、治療標的の探索・他高変異型RNAウイルス実験系への応用を進める予定である。HCVゲノム複製細胞の構築完了後、すみやかに大規模リン酸化プロテオミクスを行う。また同時に得られるタンパク質サンプルも解析することで、HCVタンパク質も含めてタンパク質発現プロテオミクスも行う予定である。これら重層的なプロテオミクスデータから、大きな変動を示すウイルスリン酸化修飾ならびにその責任キナーゼを抽出する。抽出したリン酸化修飾部位ならびに責任キナーゼの分子生物学的解析を行い、それらの生理的意義ならびに治療標的としての評価を行う。

プロテオミクス当初27年度に行う予定であった大規模リン酸化プロテオミクス解析を平成28年度に変更したため、その物品費が次年度使用額として生じた。大規模リン酸化プロテオミクスに必要な物品費として利用する。
尊敬の３つのモードの発達過程と促進要因を探る―学校教師の役割に着目して―

他者への尊敬には成長・発達にとって重要な機能があり、尊敬する心の育成は日本の学校教育の目標の1つともされてきた。しかし、尊敬には少なくとも義務尊敬・感情的態度尊敬・感情状態尊敬という3つのモードがあり、それぞれがいかに発達するのかは定かでない。本研究では特に学校教師の役割に着目し、子どもの尊敬の発達過程と促進要因を明らかにする。本年度は昨年度に引き続き、課題1として、小学生・中学生・高校生を対象に尊敬の標準的発達の様相を明らかにし、さらには発展的に、尊敬の帰結を検討することを目的とした。昨年度が尊敬する人物の有無(感情的態度尊敬)に着目したのに対して、本年度は感情特性としての尊敬(感情状態尊敬の経験しやすさ)に着目した。研究代表者が以前関わった国立教育政策研究所の平成2728年度プロジェクト研究「非認知的(社会情緒的)能力の発達と科学的検討手法についての研究」の一環として行われた児童期・青年期対象の約1年弱間隔での2時点の大規模質問紙調査の2次分析により、課題1に関わる知見が得られた。具体的には、「ほかの人を見て、すごいなあと尊敬する気持ち」として操作的に定義された尊敬感情特性1項目について、自己評定と保護者評定により検討した結果、対象となった小学生中高学年・中学生・高校生を通じて、自己評定でも保護者評定でも、小学生のほうが中高生よりも、また女子のほうが男子よりも尊敬感情特性が高い傾向が示された。さらに、尊敬感情特性の帰結を検討した分析では、小学生においてのみ、1時点目の自己評定の尊敬感情特性が2時点目の自己評定の向社会的(思いやり)行動やwell-beingと正に関連する一方で、2時点目の自己評定の抑うつとは負に関連することが明らかとなった。以上の結果は尊敬感情特性が小学生中高学年において特に重要である可能性を示唆するものであり、多項目式尺度を用いた再検討が望まれる。当初予定していた調査研究は計画準備段階に留まったものの、本科研費以外のプロジェクトでの大規模質問紙調査データの2次分析により、小中高生の尊敬の感情状態・感情特性の発達や帰結に関する知見が数多く得られたため。昨年度・本年度得られた2次分析の結果を踏まえ、研究1(尊敬の標準的発達を捉える尺度開発・横断調査)を平成31(令和元)年度に実施する。また、昨年度・本年度利用した国立教育政策研究所の質問紙調査データについて、今後も本研究の示唆を得るために積極的に利用する。さらに、平成30年度に予定していた研究2(学校教師への尊敬の規定因と教育的機能)また平成31(令和元)令和2年度に予定している研究3(尊敬を促進する学級・学校環境)についても研究1と同時並行で進めていくこととする。人が学び育ち、他者と良好な関係性を築く上で、他者を尊敬することには重要な社会的機能がある。尊敬する心の育成は日本の学校教育の目標の1つともされてきた。しかし、尊敬には少なくとも義務尊敬(尊重)・感情的態度尊敬・感情状態尊敬という3つのモードがあり、それぞれがいかに発達するのかは定かでない。そこで、本研究では特に学校教師の役割に着目し、子どもの尊敬の発達過程と促進要因を明らかにする。本年度は課題1として、小学生・中学生・高校生を対象に尊敬の標準的発達の様相を明らかにすることを目的とした。当初予定した調査研究は計画準備段階に留まったものの、研究代表者が以前関わった国立教育政策研究所のプロジェクト研究「非認知的(社会情緒的)能力の発達と科学的検討手法についての研究」(平成2728年度)の一環として行われた児童期・青年期対象の約1年弱間隔での2時点の大規模質問紙調査の2次分析により、課題1に関わる知見が得られた。具体的には、子どもが尊敬の感情的態度を向ける人物について検討した結果、(1)対象となった小学生中高学年・中学生・高校生を通じて、約8割が尊敬する友人が「いる」と回答した。この知見は尊敬が、元来タテ関係が基盤にある感情であることを踏まえると興味深く、日本の子どもがタテ関係だけでなく、ヨコ関係にある多くの友人を尊敬し、友人から多くを学んでいる可能性があることが示唆された。(2)尊敬する家族や学校教師が「いる」との回答は、中学生では調査2時点目になると低下する傾向がある一方で、高校生では2時点目になると増加する傾向が示され、近年の国際比較調査結果とは異なり、日本の子どもにおいて、親や教師への尊敬が低下しているとは一概に言えないことが示唆された。(3)尊敬する先輩が「いる」との回答は、中学生から多くなることが示され、先輩への感情的態度尊敬がこの時期に特に発達することが示唆された。本科研費以外のプロジェクトでの大規模質問紙調査データの2次分析により、小中高生の尊敬の感情的態度の発達に関する知見が数多く得られたものの、本科研費で当初予定していた質問紙調査については実現できなかったため。

昨年度が尊敬する人物の有無(感情的態度尊敬)に着目したのに対して、本年度は感情特性としての尊敬(感情状態尊敬の経験しやすさ)に着目した。研究代表者が以前関わった国立教育政策研究所の平成2728年度プロジェクト研究「非認知的(社会情緒的)能力の発達と科学的検討手法についての研究」の一環として行われた児童期・青年期対象の約1年弱間隔での2時点の大規模質問紙調査の2次分析により、課題1に関わる知見が得られた。具体的には、「ほかの人を見て、すごいなあと尊敬する気持ち」として操作的に定義された尊敬感情特性1項目について、自己評定と保護者評定により検討した結果、対象となった小学生中高学年・中学生・高校生を通じて、自己評定でも保護者評定でも、小学生のほうが中高生よりも、また女子のほうが男子よりも尊敬感情特性が高い傾向が示された。さらに、尊敬感情特性の帰結を検討した分析では、小学生においてのみ、1時点目の自己評定の尊敬感情特性が2時点目の自己評定の向社会的(思いやり)行動やwell-beingと正に関連する一方で、2時点目の自己評定の抑うつとは負に関連することが明らかとなった。以上の結果は尊敬感情特性が小学生中高学年において特に重要である可能性を示唆するものであり、多項目式尺度を用いた再検討が望まれる。当初予定していた調査研究は計画準備段階に留まったものの、本科研費以外のプロジェクトでの大規模質問紙調査データの2次分析により、小中高生の尊敬の感情状態・感情特性の発達や帰結に関する知見が数多く得られたため。本年度得られた2次分析の結果を踏まえ、研究1(尊敬の標準的発達を捉える尺度開発・横断調査)の調査計画を練り直し、平成30年度に実施する。また、本年度利用した国立教育政策研究所の質問紙調査データについては、大規模サンプルであり、小中高生の尊敬の感情的態度だけでなく感情特性、また他の多くの非認知的能力(社会情緒的コンピテンス)についても尋ねているため、今後も本研究の示唆を得るために積極的に利用する。また、平成30年度に当初予定していた研究2(学校教師への尊敬の規定因と教育的機能)についても研究1と同時並行で進めていくこととする。昨年度・本年度得られた2次分析の結果を踏まえ、研究1(尊敬の標準的発達を捉える尺度開発・横断調査)を平成31(令和元)年度に実施する。また、昨年度・本年度利用した国立教育政策研究所の質問紙調査データについて、今後も本研究の示唆を得るために積極的に利用する。さらに、平成30年度に予定していた研究2(学校教師への尊敬の規定因と教育的機能)また平成31(令和元)令和2年度に予定している研究3(尊敬を促進する学級・学校環境)についても研究1と同時並行で進めていくこととする。(1)国際感情学会(International Society for Research on Emotion)に参加する予定であったが、公務の関係で都合がつかず、参加を見送ったため、また(2)調査研究を実施することができず、データ入力補助として計上していた人件費が使用されなかったため、という2点の理由により、次年度使用額が生じた。次年度以降の旅費および人件費に充てることとする。(1)国際学会(Society for Research in Child Development)に参加する予定であったが、公務の関係で都合がつかず、参加を見送ったため、(2)申請前に開催地が不明であった国内成果発表(学会)
口腔サルコペニア改善に向けたリハビリテーション栄養プログラムの開発と検証

本研究は高齢者における全身の筋力の低下や筋肉の減少(サルコペニア)が口腔領域に及ぼす影響を検証し,全身のサルコペニアと口腔のサルコペニアの関連を体組成やアミノ酸レベルで明らかにすること,さらに口腔機能面,栄養学的な面から介入するプログラムを構築,検証することを目的とする.超高齢化社会を迎えたわが国のみならず,世界的にも共通なサルコペニアの予防・改善の取り組みは重要な課題であるが,未だエビデンスに基づいた具体的な改善のアプローチがなされていないのが現状である.栄養状態に関してはサルコペニアの予防に有効であり,推奨されるとされつつもエビデンスが弱いとされている.そのため,本研究では栄養状態を体組成や血液,アミノ酸レベルで分析し,栄養学的な改善プログラムを立案,介入することで,サルコペニアを予防可能かを検証することを目的としている.28年度は本研究の調査・研究体制の整備を行った.研究分担者(医師,歯科医師,管理栄養士など)との連携を取り調査に関する計画を立案した.さらに29年度は施設高齢者を対象にデータを収集(栄養状態,体組成,血液アミノ酸,口腔機能)し,栄養と口腔の関連について解析を行った.また高齢者や栄養関連の研修や学会に参加し,最新の情報の収集に努めると共に,研究分担者,協力者との連携,情報の共有に努めた.30年度は得られたデータを元に統計的解析を進め,『施設高齢者にみられる全身のサルコペニアと口腔機能の低下との関係』というテーマにおいて日本口腔衛生学会において発表した.また,『Pre-Sarcopenia Was Associated With Oral Function in Older Adults.』というテーマで,IADRにて発表した.当初は本年度中に当該研究テーマで学会発表,論文投稿を行う予定であった.口腔機能とサルコペニアに関連したテーマで学会での発表は行ったが論文の投稿にまで至らなかったため(3)やや遅れているとした.また,本年度で本研究は終了予定であったが論文投稿まで到達しなかったことで,研究の延長申請を行ったため.30年度に学会で発表した口腔機能と全身の栄養やサルコペニアとの関連についてまとめ,論文の投稿を行う.サルコペニアと口腔のサルコペニアの関連を体組成やアミノ酸レベルで調査した結果を口腔機能面,栄養学的な面から介入するプログラムにまとめることで本研究の総括を行う予定である.本研究は1高齢者にとって全身の筋力の低下や筋肉の減少(サルコペニア)が口腔領域に及ぼす影響を検証し、全身のサルコペニアと口腔のサルコペニアの関連を体組成やアミノ酸レベルで調査し、2口腔機能面、栄養学的な面から介入するプログラムを開発することを目的とする。超高齢化社会を迎えたわが国のみならず、世界的にも共通な課題である、全身のサルコペニアの予防・改善の取り組みは重要な課題であるが、未だエビデンスに基づいた具体的な改善のアプローチがなされていないのが現状である。そのため、本研究では栄養状態を体組成や血液、アミノ酸レベルで分析し、栄養学的な改善プログラムを立案、介入することで、サルコペニアを予防することを目的としている。28年度の研究計画においては、本研究の調査・研究体制の整備を軸に進めることである。研究分担者(医師、歯科医師、管理栄養士、介護支援専門員など)との連携を取り、調査に関する詳細な計画を立てることを予定した。本年度、小規模な人数で予備的なデータを収集した。高齢者の栄養状態、体組成、血液アミノ酸のデータと口腔情報を調査した。栄養と口腔の関連を現在解析中である。また、高齢者や栄養関連の研修や学会に広く参加し、最新の情報の収集に努めると共に、研究分担者、協力者との連携、情報の共有に努めた。29年度は引き続き調査を継続し、対象者のリクルート、選定や対象者の介護情報などに関する情報の収集を継続して行っていく予定である。本研究は1高齢者にとって全身の筋力の低下や筋肉の減少が口腔領域に及ぼす影響を検証し、全身のサルコペニアと口腔のサルコペニアの関連を体組成やアミノ酸レベルで調査し、2口腔機能面、栄養学的な面から介入するプログラムを開発することである。29年度の計画に関しては引き続き調査を継続する予定であり、対象者のリクルート、選定や対象者の介護情報などに関する情報の収集を継続して行っていく予定である。本研究はまず第一に,高齢者における全身の筋力の低下や筋肉の減少(サルコペニア)が口腔領域に及ぼす影響を検証し,全身のサルコペニアと口腔のサルコペニアの関連を体組成やアミノ酸レベルで調査し,第二に口腔機能面,栄養学的な面から介入するプログラムを構築,検証することを目的とする。超高齢化社会を迎えたわが国のみならず,世界的にも共通なサルコペニアの予防・改善の取り組みは重要な課題であるが,未だエビデンスに基づいた具体的な改善のアプローチがなされていないのが現状である。栄養状態に関してはサルコペニアの予防に有効であり、推奨されるとされつつもエビデンスが弱いとされている.そのため,本研究では栄養状態を体組成や血液,アミノ酸レベルで分析し,栄養学的な改善プログラムを立案,介入することで、サルコペニアを予防可能かを検証することを目的としている.

28年度は本研究の調査・研究体制の整備を行った.研究分担者(医師,歯科医師,管理栄養士,介護支援専門員など)との連携を取り調査に関する計画を立案した.さらに29年度は施設高齢者を対象に予備的なデータを収集した.高齢者の栄養状態,体組成,血液アミノ酸のデータと口腔機能を調査した,栄養と口腔の関連について現在解析を行った,また高齢者や栄養関連の研修や学会に広く参加し,最新の情報の収集に努めると共に,研究分担者,協力者との連携,情報の共有に努めた,30年度は得られたデータを元に統計的解析を進め,学会発表や論文としてまとめる予定である.本研究はまず第一に高齢者にとって全身の筋力の低下や筋肉の減少が口腔領域に及ぼす影響を検証し,全身のサルコペニアと口腔のサルコペ二アの関連を体組成やアミノ酸レベルで調査し,第二に口腔機能面,栄養学的な面から介入するプログラムを開発することである.28年度の研究計画は,本研究の調査・研究体制の整備を軸に進めることである,研究分担者(医師,歯科医師,管理栄養士,介護支援専門員など)との連携を取り,調査に関する詳細な計画を立てることを予定した,サルコペニアと口腔機能の関連を調べるため,施設高齢者に関する調査を行いデータを収集した.高齢者の栄養状態,体組成,血液アミノ酸のデータなどと口腔情報を調査した.また、地域在住高齢者に関しても調査を継続している,29年度はこれまでに得られた施設入所高齢者に関しての統計的な解析を進めた.全身のサルコペニアの状態と口腔のサルコペニアの状態にはどのような関連があるのか,さらに栄養状態との関連を中心に統計的な解析を行った.地域在住高齢者についても調査を行っている.本研究は高齢者における全身の筋力の低下や筋肉の減少(サルコペニア)が口腔領域に及ぼす影響を検証し,全身のサルコペニアと口腔のサルコペニアの関連を体組成やアミノ酸レベルで明らかにすること,さらに口腔機能面,栄養学的な面から介入するプログラムを構築,検証することを目的とする.超高齢化社会を迎えたわが国のみならず,世界的にも共通なサルコペニアの予防・改善の取り組みは重要な課題であるが,未だエビデンスに基づいた具体的な改善のアプローチがなされていないのが現状である.栄養状態に関してはサルコペニアの予防に有効であり,推奨されるとされつつもエビデンスが弱いとされている.そのため,本研究では栄養状態を体組成や血液,アミノ酸レベルで分析し,栄養学的な改善プログラムを立案,介入することで,サルコペニアを予防可能かを検証することを目的としている.28年度は本研究の調査・研究体制の整備を行った.研究分担者(医師,歯科医師,管理栄養士など)との連携を取り調査に関する計画を立案した.さらに29年度は施設高齢者を対象にデータを収集(栄養状態,体組成,血液アミノ酸,口腔機能)し,栄養と口腔の関連について解析を行った.また高齢者や栄養関連の研修や学会に参加し,最新の情報の収集に努めると共に,研究分担者,協力者との連携,情報の共有に努めた.
錫ウィスカ発生に及ぼすめっき錫の残留応力および共析水素の影響評価とその制御

錫めっき浴には硫酸-クレゾールスルフォン酸錫溶液を利用した。錫めっきは,素地に市販の真鍮板およびアルミニウム板を対極に錫板を使用して,電流密度20mA/cm^2,電気量5.9C/cm^2,浴温度0,5,10,15,20,25,50°Cおよび無攪拌の条件で行った。錫ウィスカの発生は,錫めっきした試料を温度50°Cの恒温器内に静置して光学顕微鏡を用いて評価した。錫めっき膜の残留歪みは,その裏面に歪みゲージを貼った真鍮電極と高感度歪み計を用いリアルタイムで測定した。その結果,(1)めっき初期に素地とめっき錫間の格子不整合による引張歪みが現れその後圧縮歪みへと変化する。(2)圧縮歪みは浴温度が低いほど大きな値となる。(3)錫電析のための電流効率は浴温度が低いほど減少し水素発生が顕著となる。(4)めっき錫の粒径は浴温度が高いほど大きくなる。(5)電解を停止するとその圧縮歪みは速やかに減少し,その後徐々に引張歪みへと変化する。(6)錫電析以外の電流が総て水素発生に使われたと仮定すると,電解停止直後の圧縮歪みは水素発生のための電流効率に比例して大きくなる。(7)めっき錫内には素地の真鍮から拡散した亜鉛の存在が確認される。(8)錫めっきに伴い共析した水素がめっき膜に圧縮歪みを誘起するとともに,その後脱離することで圧縮歪みの緩和およびめっき錫膜への欠陥の導入をもたらすことなどが明らかとなった。錫めっき浴には,硫酸-クレゾールスルフォン酸錫溶液(50g/dm^3 SnSO_4+100g/dm^3 H_2SO_4+100g/dm^3 CH_3C_6H_3(OH)SO_3H)へ,平滑化剤1.0g/dm^3_□-ナフトールおよび2.0g/dm^3ゼラチンを併用添加したものを利用した。錫めっきは,素地に市販の真鍮板を,対極に錫線あるいは錫板を使用して電流密度20mA/cm^2,電気量5.9C/cm^2,浴温度25°Cおよび無攪拌の条件で行った。錫めっき過程における残留歪みは,その裏面に歪みゲージを貼った真鍮電極と高感度歪み計を用いリアルタイムで測定した。その結果,(1)めっき初期に素地とめっき錫間の格子不整合による引張歪みが現れ,めっき錫が厚くなるに伴いやや大きな圧縮歪みへと変化する,(2)電解を停止するとその圧縮歪みは速やかに減少した後,徐々に引張歪みへと変化する,ことなどが明らかとなった。めっきに伴う水素ガスは,ガスが電極に誘起する浮力を利用して電子天秤を用いリアルタイムで評価した。その結果,水素ガスは錫めっきに伴い激しく発生して電極に浮力を誘起するが,電解停止に伴い電極から溶液中へ速やかに離脱することが明らかとなった。この時の雰囲気はアルゴン,窒素,空気,酸素とした。その結果,錫ウィスカの発生は,空気雰囲気下において48時間以内に観察されたが,アルゴン,窒素および酸素雰囲気下では大きく遅延された。また,波長分散型X線分光器付きの走査型顕微鏡によるその断面観察から,めっき錫内には素地の真鍮から拡散した亜鉛の存在が確認された。錫めっき浴には,平成17年度と同様の硫酸-クレゾールスルフォン酸錫溶液を利用した。

錫めっきは,素地に市販の真鍮板を対極に錫板を使用して,電流密度20mA/cm^2,電気量5.9C/cm^2,浴温度0,5,10,15,20,25°Cおよび無攪拌の条件で行った。錫ウィスカの発生は,錫めっきした試料を温度50°Cの恒温器内に静置して光学顕微鏡を用いて評価した。錫めっき膜の残留歪みは,その裏面に歪みゲージを貼った真鍮電極と高感度歪み計を用いリアルタイムで測定した。その結果,(1)めっき初期に素地とめっき錫間の格子不整合による引張歪みが現れその後圧縮歪みへと変化する。(2)圧縮歪みは浴温度が低いほど大きな値となる。(3)錫電析のための電流効率は浴温度が低いほど減少し水素発生が顕著となる。(4)めっき錫の粒径は浴温度が高いほど大きくなる。(5)電解を停止するとその圧縮歪みは速やかに減少し,その後徐々に引張歪みへと変化する。(6)錫電析以外の電流が総て水素発生に使われたと仮定すると,電解停止直後の圧縮歪みは水素発生のための電流効率に比例して大きくなる。ところで,めっきに伴う水素ガスは,[1]気体としてめっき膜外に脱離するものと,[2]めっき膜の内部に留まるものに分かれる。本研究では錫めっきを行いながら,付着ガスが電極に誘起する浮力を利用して電子天秤を用い発生水素ガス量をリアルタイムで評価したところ,水素ガスはめっきに伴い発生して電極に浮力を誘起するが,電解停止に伴い電極から速やかに離脱することが明らかとなった。また波長分散型X線分光器付きの走査型顕微鏡によるその断面観察から,めっき錫内には素地の真鍮から拡散した亜鉛の存在が確認された。この様な結果は,錫めっきに伴い共析した水素がめっき膜に圧縮歪みを誘起するとともに,その後脱離することで圧縮歪みの緩和およびめっき錫膜への欠陥の導入をもたらし,素地真鍮からめっき錫への亜鉛の拡散が促進されたことを示唆している。
胃癌化学療法による治療開始後の好中球/リンパ球比を変動させる因子の探索

2008年4月2015年12月までに東京大学医学部附属病院に入院し、進行・再発胃癌に対してS-1+シスプラチン併用療法(以下、SP療法)を受けた患者を対象とした。その患者群の中でSP療法実施期間内の血算検査において、好中球数<2000/μL、または血小板数<100,000/μLまで低下した症例を血液毒性群と定義し、非血液毒性群と比較して無増悪生存期間(PFS)、全生存期間(OS)、奏効率、組織学的効果判定基準の比較を行った。なお、組織学的効果判定基準は胃癌取扱い規約に従い、Grade0-1aとGrade1b-3の2群に分類し、Grade 0-1aは無効、Grade 1b-3を有効と定義した。除外基準としては術後補助化学療法終了後6ヶ月未満の早期再発症例、治療開始前の血液検査で好中球数2000/μL未満、または血小板数100,000/μL未満の症例、ステロイド内服症例、薬剤性アレルギーが出現した症例とした。同期間中にSP療法を施行された患者207名のうち、除外基準に該当した26名を除く181名を調査対象患者とした。術前補助化学療法(NAC)施行患者11名を除く切除不能進行再発胃癌患者170名(血液毒性有142名、無28名)を対象として血液毒性と予後の検討を行ったところ、生存期間は血液毒性群で有意に良好であった(PFS、7.3ヶ月vs 3.8ヶ月、P<0.01 ; OS、17.3ヶ月vs 12.6ヶ月、P<0.01)。次に、奏効率(90名)、組織学的効果判定基準(NAC 11名、Conversion 20名)と血液毒性の関連性について検討を行い、その結果、血液毒性群で有意に良好であった(奏効率、43.1% vs 10%、P<0.01、組織学的効果判定基準、80.0%vs18.2%、P<0.01)。さらに、血液毒性と粘膜障害について検討したところ、血液毒性を認めた群ではGrade2以上の粘膜障害発現を認めた。これらの結果から血液毒性はSP療法の良好な予後予測因子になる可能性が示唆され、生存期間の延長に寄与することが新たに明らかとなった。さらに、骨髄抑制群では転移巣、原発巣に対しての奏効率も有意に良好であり、効果予測因子になる可能性も示唆された。そのため、今後は生化学検査後残血清を用いて、血中濃度と毒性、効果が相関するかさらに検討を重ねていく。なお、本研究の成果は、第27回医療薬学会年会にて口頭発表(優秀演題賞を受賞)された。
超（亜）臨界流体技術によるバイオリファイナリー革命

水及びフェノール等の溶媒を用い、木質バイオマスの超(亜)臨界流体処理を検討した結果、亜臨界フェノール処理により効果的な脱リグニンが可能であること、得られたリグニン由来物はフェノール樹脂原料としての利用が期待できることなどを明らかにした。一方、木質バイオマスの亜臨界水処理により糖などの分解生成物が得られ、これらを嫌気性混合培養系で収束的に酢酸へと変換できることを明らかにした。酢酸は水素化分解で液体バイオ燃料としてのバイオエタノールやバイオ化学物質としての酢酸誘導体に変換できることを見出した。以上のことより、超(亜)臨界流体技術によるバイオリファイナリーの可能性が示された。エネルギー問題、地球環境問題が深刻になるに伴い、再生可能、莫大な賦存量、カーボンニュートラル等の特長を持つバイオマスが、環境調和型の資源として期待されている。しかし、固体バイオマスはかさ高く輸送が困難であり、これが燃料やその他の有用材料としての利用の普及を妨げる一因となっている。そこで本研究では、水やフェノールの持つ特異性を活用して、広葉樹ブナ木材を亜臨界水および亜臨界フェノールを用いて液化し、その液化機構を明らかにした。その結果、270°C/1.8MPa/3minの亜臨界フェノール処理がリグニンの選択的な液化に効果的であり、ヘミセルロースの一部が液化するものの、セルロースはほとんど液化しないことが明らかとなった。一方、330°C/3.6MPa/10minの処理でほとんどすべての木粉がフェノールに液化することを見出した。次に、その液化機構をより詳細に明らかにするために、160-350°C/0.9-4.2NPa/3-30minの条件にて処理した結果、低温域でリグニンのエーテル結合及び非晶ヘミセルロースのエーテル結合が解裂し、液化が進行する一方、結晶性セルロース及び縮合型結合に富むリグニンは330°C以上の高温域で液化が顕著に進行することを明らかにした。また、リグニンが選択的に液化する270°C/1.8MPa/3minの亜臨界フェノール処理可溶部に種々の有機溶媒を添加した結果、ジエチルエーテルが貧溶媒として最も優れており、リグニン由来の沈殿物が効果的に回収されることを見出した。一方、フェノール不溶残渣はセルロースに富み、これを330°C/3.6MPa/10minにて処理することでセルロース由来の沈殿物を回収することが可能となった。得られたこれらの沈殿物は、それぞれフェノール化が進行しており、このことが木材の構成成分の効果的な液化につながったものと考察した。これらの結果から、ブナ木材及びその主要構成成分のフェノールによる熱化学的液化に関する反応挙動が明らかになった。平成24年に引き続き、水及びフェノールに注目し、その超(亜)臨界条件下でのブナ(広葉樹)の分解挙動について詳細に検討した。その結果、270°C/1.8MPaから290°C/2.4MPaの条件で亜臨界フェノールによるリグニンの加溶媒分解が比較的選択的に進行し、ほとんどのリグニンが可溶化する一方、セルロースはほとんど分解せず、ヘミセルロースも半分以上が残存することを明らかにした。少量の残渣リグニンは縮合型のものが多いため、残渣を加圧熱水処理してもリグニン由来物質はほとんど溶出せず、セルロースとヘミセルロース由来の有用な化学物質のみを得ることが可能となった。結果、その後の発酵処理でのリグニン由来物質による発酵阻害を極力低減できることが明らかになった。前年度までに、230°C/1.2MPa/30分の亜臨界フェノール処理により、ブナ(広葉樹)の効率的な脱リグニンが可能であること、また230°C/10MPa/15分及び270°C/10MPa/15分の2段階亜臨界水処理により、ブナから糖類やリグニン由来物などが効率的に得られることを明らかにした。本年度は、引き続き水及びフェノールに注目し、ブナの分解挙動及びその応用を詳細に検討した。まず、ブナ木粉を亜臨界フェノール処理してリグニンを除去し、得られた木粉残渣を2段階亜臨界水処理した。得られた分解物は主にヘミセルロース及びセルロース由来の糖類から構成され、これらを酢酸発酵することで酢酸を得、さらに酢酸を水素化分解することで液体バイオ燃料であるバイオエタノールが得られた。この脱リグニンによりリグニン由来物による発酵阻害が緩和され、酢酸収率が脱リグニンしない場合の82%から90%に向上した。得られた酢酸は水素化分解によりバイオエタノールに変換できるのみならず、種々の酢酸誘導体への変換も可能であることが明らかになった。