hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網羅的解析を用いた神経幹細胞からアストロサイトへの運命決定機構の解明

私は、神経幹細胞やアストロサイトの運命決定における分子メカニズムについて研究を行っている。神経幹細胞は、胚発生の進行に伴ってまずはニューロン、続いてアストロサイトへと分化するという現象が知られており、私は、神経幹細胞がニューロンあるいはアストロサイトに分化する運命を決定付ける分子メカニズムに興味を持っている。一方、近年、神経幹細胞にリプログラミング因子(Oct3/4、Klf4、Sox2、c-Myc)を導入することでiPS細胞を樹立したという報告がされたが、私は、発生(=分化)とリプログラミングの両方の側面からアプローチすることにより、細胞の運命決定機構をより深く追求することができるのではないかと考えた。そこで、自分自身でも神経幹細胞からiPS細胞を樹立する系を確立した。また、リプログラミング4因子を用いて、アストロサイトからiPS細胞を誘導することが以前に報告されていたが、私は、3因子(Oct3/4、Klf4、Sox2)あるいは2因子(oct3/4、Klf4)を用いてアストロサイトからのiPS細胞樹立にも成功した。そこで、リプログラミングとは分化を逆行することなのか、あるいは全く異なる経路をたどることなのか、という点に焦点を当てて研究を進めることにした。つまり、神経幹細胞から一度分化したアストロサイトにリプログラミング因子を導入する際に、途中で神経幹細胞に性質を獲得するのかどうかを明らかにしたいと考えた。そこで、アストロサイトのリプログラミング過程における神経幹細胞マーカー遺伝子の発現変化やニューロン分化能を獲得するかという解析を行った。その結果、アストロサイトからのリプログラミング過程において、未分化マーカーであるNanogの発現が上昇するのに先立って、神経幹細胞のマーカー遺伝子Xの発現が一過的に上昇することがわかった。また、マウスの胎児繊維芽細胞(MEF)を用いてiPS細胞を誘導した際には、リプログラミング途中過程におけるXの一過的な発現上昇は観察されなかったことから、アストロサイトのリプログラミング特有の現象であることがわかった。私は、神経幹細胞からアストロサイトへの運命決定における分子メカニズムについて研究を行っている。これまでにDNAマイクロアレイとin silico転写因子予測法を用いた、アストロサイトの分化誘導因子のスクリーニングを行った。そこで、候補として挙がった転写因子MazをshRNAによりノックダウンしたところ、s100a4というアストロサイト特異的遺伝子の発現が抑制された。また、MazにはCK2によるリン酸化によりDNA結合能が変化するということが既に報告されていたため、CK2阻害剤を用いてアストロサイト分化への影響を調べたところ、Mazの結合配列をプロモーター領域にもつ遺伝子群というよりも、アストロサイト特異的遺伝子群の発現が全体的に抑制されるという興味深い現象を見出した。そこで、CK2がアストロサイト特異的遺伝子の発現をどのように制御しているのかを詳細に検討したところ、CK2がSTAT3のSer727のリン酸化を制御し、STAT3標的遺伝子の転写を促進していることがわかった。さらに私は、神経幹細胞が胚発生の進行に伴ってアストロサイトへ分化するポテンシャルを獲得するという現象に興味を持っている。近年、神経幹細胞にリプログラミング因子(Oct3/4、KIf4、Sox2、c-Myc)を導入することでiPS細胞を樹立したという報告がされたが、私は、発生(=分化)とリプログラミングの両方の側面からアプローチすることにより、上記の現象を解明することができるのではないかと考えた。そこで、自分自身でも神経幹細胞からiPS細胞を樹立する系を確立し、さらには、これまでに報告のないアストロサイトからのiPS細胞樹立にも成功した。今後は、リプログラミングの過程におけるグローバルな遺伝子変化やクロマチン構造の変化をDNAマイクロアレイやChIP-on-chipを用いて解析する予定である。現在は、リプログラミングとは分化を逆行することなのか、あるいは全く異なる経路をたどることなのか、という点に焦点を当てて研究を進めている。つまり、神経幹細胞から一度分化したアストロサイトにリプログラミング因子を導入する際に、途中で神経幹細胞に性質を獲得するのかどうかを明らかにしたい。そこで、リプログラミング過程における神経幹細胞マーカー遺伝子の発現変化やニューロン分化能を獲得するかという解析を行っている。今後は、神経幹細胞からiPS細胞を誘導する過程とアストロサイトからiPS細胞を誘導する過程でDNAマイクロアレイを行い、両者の結果を比較したい。さらに、以前に行った神経幹細胞からアストロサイトへの分化過程におけるDNAマイクロアレイの結果も比較することで、分化リプログラミングの経路の関連性について検討を行う予定である。

一方、近年、神経幹細胞にリプログラミング因子(Oct3/4、Klf4、Sox2、c-Myc)を導入することでiPS細胞を樹立したという報告がされたが、私は、発生(=分化)とリプログラミングの両方の側面からアプローチすることにより、細胞の運命決定機構をより深く追求することができるのではないかと考えた。そこで、自分自身でも神経幹細胞からiPS細胞を樹立する系を確立した。また、リプログラミング4因子を用いて、アストロサイトからiPS細胞を誘導することが以前に報告されていたが、私は、3因子(Oct3/4、Klf4、Sox2)あるいは2因子(oct3/4、Klf4)を用いてアストロサイトからのiPS細胞樹立にも成功した。そこで、リプログラミングとは分化を逆行することなのか、あるいは全く異なる経路をたどることなのか、という点に焦点を当てて研究を進めることにした。つまり、神経幹細胞から一度分化したアストロサイトにリプログラミング因子を導入する際に、途中で神経幹細胞に性質を獲得するのかどうかを明らかにしたいと考えた。そこで、アストロサイトのリプログラミング過程における神経幹細胞マーカー遺伝子の発現変化やニューロン分化能を獲得するかという解析を行った。その結果、アストロサイトからのリプログラミング過程において、未分化マーカーであるNanogの発現が上昇するのに先立って、神経幹細胞のマーカー遺伝子Xの発現が一過的に上昇することがわかった。また、マウスの胎児繊維芽細胞(MEF)を用いてiPS細胞を誘導した際には、リプログラミング途中過程におけるXの一過的な発現上昇は観察されなかったことから、アストロサイトのリプログラミング特有の現象であることがわかった。
光合成酸素発生複合体の高温適応の分子機構

高温で生育したラン藻、Synechococcus PCC7002は酸素発生系の高温耐性を獲得し、獲得された高温耐性は単離されたチライコイド膜においても保持されていること、およびチラコイド膜に含まれる低電位型のチトクロームc550が獲得された高温耐性を保持するのに必須の要因であることが明らかにされている。本研究計画ではラン藻におけるチトクロームc550による酸素発生系の高温耐性化の機構および高温適応に関与する他の要因の解明を試みた。40°Cで生育したSynechococcus PCC7002のチラコイド膜を0.1% Triton X-100で処理したのちチトクロームc550を再構成させると、チラコイド膜における酸素発生の高温耐性が回復する。しかし25°Cで生育したSynechococcus PCC7002のチラコイド膜をTriton X-100処理したものにチトクロームc550を再構成させても酸素発生の高温耐性は回復せず、チトクロームc550はチラコイド膜に新たに高温耐性を付与することはできない。ノーザンハイブリダイゼイションによって検出したチトクロームc550のmRNAのレベルについても25°Cおよび40°Cにおける生育において数時間の間顕著な増減は検出されなかった。またチトクロームc550は25°Cおよびで40°Cのいずれで生育した細胞から調製したチラコイド膜画分にも光化学系II当たり約0.5分子存在し、高温での生育によって含量が増加する傾向は認められなかった。以上の結果より、チトクロームc550は高温で生育したラン藻における酸素発生の高温耐性を保持するには不可欠の成分であるが、高温環境への適応に伴って誘導されるものではなく、これが単独でチラコイド膜に高温耐性を付与するものではないと判断された。一方、40°Cで生育したSynechococcus PCC7002のチラコイド膜から0.1% Triton X-100処理によって遊離した成分のなかに、25°Cで生育した細胞のチラコイド膜の酸素発生を高温に対してより安定化する成分の存在が確認された。チラコイド膜から遊離した成分をDEAEカラムによって分画した結果、18kDaのタンパク質を主成分とする分画に酸素発生の高温耐性化の作用が認めらた。
極限海象下における不安定船体運動の予測法の確立

1.世界各研究機関の数値計算モデルと転覆模型実験との比較によれば、追波、斜め追波中の非損傷時における転覆予測の精度は、転覆の有無、モードの判別といった定性的予測には対応できるモデルはあったが、転覆にいたる時間の推定など定量的予測には今後の改善の余地が大きい。2.世界各研究機関の数値計算モデルと転覆模型実験との比較によれば、横波中の損傷時における転覆限界波高の予測は比較的良いが、横揺れ角の予測には問題があった。3.追波、斜め追波中の非損傷時における転覆のうち、ブローチングについては、これまでのモデルが運動による力への波浪影響という2次の流体力を無視していたことに注目し、これを流体力学的に推定し、拘束模型実験により検証した。さらに、同じく無視していた横揺れ角が大なるときの動的流体力を拘束模型実験で計測した。これらを考慮したシミュレーション・モデルにより、定量的にもブローチングによる転覆を予測することに成功した。4.追波、斜め追波中の非損傷時における転覆のうち、バウダイビングについては、これまでのシミュレーション・モデルでは対応できなかったことに留意し、この発生を予測する計算法を提案し、自由航走模型実験との比較により検証した。5.非損傷時状態のシミュレーション・モデルについては、連続的な船内への浸水を考慮して流体力を計算する手法を摂動論により導きその影響が大きいことを示した。さらに、実験と計算の差を、船内浸水区画がアンチローリングタンクとして作用しているため自由横揺れでの減衰力と異なっていることから説明した。6.転覆確率の計算法については、区分線形近似モデルに着目し、波浪統計の影響を数値実験的な検討により明らかにするとともに、操船影響を考慮すれば実際の事故統計と合致することを示した。本年度は、極限海象下における不安定船体運動の予測法確立に向けての研究の第1歩として、追波、斜め追波、そして横波中の非損傷船に対する現在の数値シミュレーション・モデルの能力把握に努めた。まず追波、斜め追波中については、水産工学研究所角水槽などで実施した梅田(大阪大学)、松田(水産工学研究所)や浜本(福井工業大学)による自由航走模型実験結果に対して、梅田(大阪大学)および浜本(福井工業大学)の数値シミュレーション・モデルによる比較計算を実施した。さらに、国際試験水槽会議専門委員会を通じて、世界の船舶試験研究機関に同様な計算への参加を呼びかけた。この結果、合計7機関からの計算結果の提出があった。これらを実験結果と比較してとりまとめたところ、低速域でパラメトリック横揺れによる転覆が発生するような状況では浜本(福井工業大学)のモデルが、高速域でブローチングによる転覆が発生するような状況では梅田(大阪大学)のモデルが、転覆、波乗り、ブローチング、分パラメトリック横揺れといった運動の発生を定性的によく予測できることが明らかにされた。これらは操縦性数学モデルに復原力変動や波力などを加えたものである。しかしながら、これらのモデルといえども定量的にはまだ十分な一致といえない点もあり、今後の改良の方針を各機関の結果の相互比較により検討した。横波中については、区分線形近似法を用いた梅田(大阪大学)らのモデルにより、旅客カーフェリーの転覆確率を計算した。この結果、長期波浪統計の解像度、波浪持続時間、荒天避航、過積載などが転覆確率に与える影響を明らかにすることができた。本年度は、極限海象下における不安定船体運動の予測法確立に向けての研究の第2年目として、昨年度の比較計算につづいて、数値シミュレーション・モデルの改良に取り組んだ。まず追波、斜め追波中のブローチングについては、横流れ角、横傾斜角、波との出会い角の種々の組み合わせに対する拘束模型実験を実施した。

その結果、横復原力の波浪影響は、フルードクリロフ仮説として説明できるという従来の定説とは異なり、横傾斜による揚力の寄与が無視できないことが確認できた。これに加えて、線形操縦流体力への波影響、平水中操縦流体力の非線形性、波力の非線形成分など、波岨度やそれによる横運動の2次の成分をその整合性を保ちながら取り込んだ新たなシミュレーション・モデルを構築した。そのモデルを用いて転覆模型実験との比較を行ったところ、ブローチングに関わる時系列や転覆限界の推定において、顕著な改善が見られた。ここでは、前後方向波力の振幅の非線形性がとりわけこの改善にとって重要であった。また、これまで予測のできなかった、バウダイビングについては、追波中の縦揺れ、上下揺れから船首相対変位を計算し、模型実験でのバウダイビング発生条件がその相対変位の計算値と強い相関のあることが確認された。この過程で、北欧のまき網漁船がバウダイビングに対して日本のそれよりも安全であることが実験的に確認された。さらに、横波中の損傷船の転覆に対して、破口からの滞留水の増加による流体力係数の時間的変化を合理的に計算する方法を、摂動論的に示し、実際のシミュレーション計算において、その方法が従来の簡便法を改善できることを示した。本年度は、極限海象下における不安定船体運動の予測法確立に向けての研究の最終年度として、一昨年度の比較計算による問題点抽出、昨年度の操縦流体力への波浪影響などの高次影響を取り込むことによる数値シミュレーション・モデルの改良につづいて、大角度横傾斜による流体力変化の問題に取り組んだ。まず追波、斜め追波中のブローチングについては、船が横傾斜角50度という甲板まで着水しつつ前進するという極限状況までをカバーできる新しい模型実験装置を用いて、横傾斜角が前後力、横力、旋回モーメント、横傾斜モーメントといった動的流体力にどのような影響を与えるかを定量的に明らかにした。そしてその結果を取り込んで、数値シミュレーション・モデルを改良することにより、ブローチングから転覆に至る時系列や転覆条件をより正確に推定できることを示した。また、損傷時の転覆の予測モデルについては、船内への浸水進行に伴う流体力変化を摂動論により合理的に評価する理論を示し、シミュレーション・モデルの改良に役立てた。さらに、実験と計算の差を、船内浸水区画がアンチローリングタンクとして作用しているため自由横揺れでの減衰力と異なっていることから説明した。さらに、既存の数値シミュレーション・モデルではカバーされない砕波中の転覆については、そのような転覆モードが特に問題となるセーリングヨットについて、その数百隻の設計データから、近年このような転覆の危険が増していることを指摘した。
担癌宿主におけるＳＴＡＴ３阻害剤（ＧＲＩＭ－１９）を用いた抗腫瘍効果の研究

進行期担癌宿主では、健常者で誘導されるべき免疫反応が誘導されない。この原因の1つである癌細胞のSTAT3持続活性化を、我々が開発した癌微小環境局所で活性化STAT3阻害する新規分子標的薬(rR9-GRIM19)による治療法と、各種がん免疫療法と組み合わせる事で得られる抗腫瘍相乗効果について検討を行った。この原因の1つである癌細胞のSTAT3持続活性化を、我々が開発した癌微小環境局所で阻害する新規分子標的薬(rR9-GRIM19)による治療法と、各種がん免疫療法と組み合わせる事で得られる抗腫瘍相乗効果について検討を行った。以上の結果は、rR9-GRIM19腫瘍内接種法が既存の免疫誘導型がん免疫療法の抗腫瘍効果を増強させる新たな治療法となりうることを示唆している。悪性黒色腫を含む様々な癌細胞において恒常的に活性化するSTAT3(リン酸化STAT3;pSTAT3)の発現はSTAT3シグナル依存性のサイトカインが周囲微小環境内の免疫細胞とcross-talkすることで細胞障害性免疫反応を強力に抑制することが明らかとなっている。過去、我々は内因性STAT3阻害分子(GRIM19)とpoly-arginine(R9)-protein-transduction domain(R9-PTD)を融合させたfusion-protein(rR9-GRIM19)を作製、その抗腫瘍効果について検討を重ねた。pSTAT3を発現するB16 melanomaの腫瘍塊にrR9-GRIM19を単独で接種しても、ある程度の縮小効果を認めるものの完全拒絶には至らなかった。腫瘍が完全拒絶に至らない一因としてrR9-GRIM19投与したB16担癌マウスと無治療のB16担癌マウスの傍腫瘍リンパ節内T細胞におけるサイトカインプロファイルを検討した。L-6は無治療群で産生が増強し、rR9-GRIM19投与群で減少した。一方IFN-γ産生は両群共に産生が抑制を示した。以上、B16担癌マウスで傍腫瘍リンパ節内T細胞におけるpSTAT3発現を抑制する事と抗腫瘍効果を担うIFN-γ等のTc1/Th1の産生は増強促進させる事がB16担癌マウスの完全拒絶には必要である。以前我々は卵白アルブミン抗原(OVA)とrR9- PTDを組み合わせたrR9-OVA fusion proteinを作製し、強いTc1/Th1inducerであると報告した。このrR9-OVAとrR9-GRIM19とCpG(Th1aアジュバント)としてしられている3剤を併用するとB16担癌マウスの完全拒絶を得られた。メラノーマ特異的抗原を使用していないにもかかわらずメラノーマ特異的CTLの誘導も確認した。B16悪性黒色腫担癌マウスでは腫瘍からIL-6 IL-10の産生が強く、IL-6は傍腫瘍リンパ節内T細胞におけるpSTAT3発現に強く関わっている。これはvitroの実験でナイーブのT細胞とB16細胞の培養液中で共培養しIL-6とIL-10の中和抗体投与後T細胞のpSTAT3発現を比較し、確認した。同じ実験系でrR9-GRIM19投与にてしIL-6中和抗体と同等にT細胞内pSTAT3発現を抑制するものがrR9-GRIM19であった。vivoにてB16担癌マウス傍腫瘍リンパ節内T細胞はpSTAT3発現をしめし、rR9-GRIM19腫瘍内投与で傍腫瘍リンパ節内T細胞のpSTAT3発現が抑制されると確認した。vivoにおいてB16担癌マウスR9-GRIM19腫瘍内投与後傍腫瘍リンパ節内T細胞ではIL-6産生は抑制されるが、IFN-γの産生は増強しない。(multiple cytokine ELISA)よって、Tc1/Th1の誘導が必要である。前述のように我々の報告したrR9-GRIM19(STAT3阻害薬)とrR9-OVA(Tc1/Th1inducer)とCpGの3剤併用療法(COG療法)のみがB16の完全拒絶を得る事ができた。B16担癌マウスCOG投与後傍腫瘍リンパ節内T細胞ではIL-6産生は著しく抑制され、IFN-γの産生が著明に増強した。また、B16担癌マウスCOG投与後傍腫瘍リンパ節内T細胞ではメラノーマ抗原Trp2特異的細胞障害性T細胞の誘導が確認できた(FACS)。メラノーマ特異的抗原を使用しない免疫療法では画期的な事と考える。これまでの結果より、rR9-GRIM19投与にて腫瘍からのIL-6産生阻害が傍腫瘍リンパ節内T細胞におけるpSTAT3発現を抑制し、傍腫瘍リンパ節内T細胞をTc1/Th1に誘導すると考えられる。今後、B16担癌マウスにIL-

6中和抗体投与下でB16腫瘍の抗腫瘍効果が得られるかを検討する。IL-6中和抗体投与下でB16腫瘍の抗腫瘍効果がB16担癌マウスrR9-GRIM19投与と同等であるか検討が必要である。また、今後ヒトへ臨床応用を含め、human rR9-GRIM19(h rR9-GRIM19)を作製すること、human melanomacell lineのpSTAT3発現を検討すること、hrR9-GRIM19添加でhuman melanomacellのpSTAT3下流分子の発現が抑制されるかの検討が必要と考えている。B16悪性腫瘍担癌マウスで腫瘍から産生されているIL-6が傍腫瘍リンパ節内T細胞のpSTAT3発現を増強させ、T細胞からのIL-6産生を増強させることがわかった。今後、IL-6中和抗体をもちいてマウスにおいてB16担癌マウスの腫瘍増殖が抑えられるかの検討が必要である。また、B16担癌マウスにrR9-GRIM19(STAT3阻害薬)とCpGとrR9-OVA(Th1/Tc1 inducer)を投与後完全拒絶を得たマウスにおける悪性黒色腫特異的CTLを検討するためTrp-2tetramerによる解析が必要とかんがえている。
近代日本の男性性構築におけるミソジニー・ホモソーシャル・ホモフォビア

近代日本においてミソジニーは、女性排除的な職業世界に生きていたエンジニアや上級海員のような上層技術労働者層男性との結びつきよりも、ホモソーシャルの確認を通じなければ構築に困難をともなう都市新中間層の男性性と強く結びついていた。また明治(近代初期)よりも、大正末期から昭和初期にかけての(民族主義的)国家社会主義運動の高まりの中で、一度は包摂した女性を社会運動から排除していくイデオロギーとして機能した。しかしそのような社会運動の行動主義化・青年運動化に、宗教的禁欲主義と結びついたホモエロティシズムが明確に可視化されていかない点に、ドイツやイタリアにおける青年運動との相違がみられた。平成26年度の前半までは資料収集および海外文献を用いた理論研究の期間と位置づけているので、その計画に従い、昨年度に引き続き資料収集および理論研究に従事した。今年度の研究実施計画では、都市俸給生活者に関する資料収集だけではなく対抗的男性性が示されているものとしての、工場労働者および植民地開拓事業参加者の男性性言説の収集に着手することを予定していたが、これに関しては計画通り行うことができた。昨年度に引き続き、社会民衆党等の社会主義右派政党や俸給生活者組合についての言説を新聞・雑誌等から抽出・分析するとともに、『俸給生活者・職工・生計調査報告』(協調会)等の、工場労働者をも対象にした諸資料の分析に着手した。また、日本における対抗的男性性の、対抗性の特色を明らかにするために、キー概念となるであろう職工同一組合運動について、先行研究を検討した。さらに昨年度に引き続き、ミソジニーやホモソーシャル、ホモフォビアについてのフェミニズム・ジェンダー・クィア研究の文献を収集して理論整理をおこなった。昨年度は射程に入っていなかった農本主義や日本浪漫派、国体論などに関する文献についても、ホモソーシャルやホモフォビアとの関連が深いものについては収集・検討の対象とした。そのため収集資料は昨年度と比較すると国内文献が中心となったが、昨年度行った海外文献の理論検討は、日本女性学会での個人発表という形で今年度に成果公開することができた。大正期から昭和初期にかけての都市中間層に関する先行研究においても、看過されがちであった、「家庭」以外の場における俸給生活者男性のありように着目し、その男性性をめぐる言説を収集・分析するのが、本研究の目的である。この本研究の初年度にあたる、平成24年度においては、都市俸給生活者男性についての先行研究および一次資料の収集を、最大の課題とした。今年度の成果として特記すべきこととしては、社会民衆党および社会大衆党などの社会主義右派政党や俸給生活者組合などの団体の活動について、当時の社会運動の状況について幅広く伝えたメディア『社会運動通信』における報道を分析し、その動向を編年式にまとめた点にある。都市俸給生活者に関する先行研究は、もっぱら近代家族論として展開されており、他方で都市生活者男性の「家庭」以外の領域に関する先行研究は、ブルーカラー労働者層がもっぱら対象となってきた。したがって本研究が対象とする俸給生活者男性の「家庭」以外の場におけるありようについては、そもそも体系的な一次資料の収集およびその整理分析が行われて来なかったと言ってよい。本研究において今年度行った作業は、この欠如を埋める重要なものといえる。また、ミソジニーやホモソーシャル、ホモフォビアについてのフェミニズム・ジェンダー・クィア研究およびそれを用いた男性性研究の最近の知見を取り入れるべく、文献を収集し、理論整理をおこなった。文献については、電子ジャーナル等を利用して海外文献を収集した他、ホモソーシャル理論を深化させる上で重要な研究動向として、ネオ・グラムシアン政治学、レギュラシオン理論、ポスト・マルクス主義(ラディカル・デモクラシー)に関する文献も、あわせて収集した。計画では、平成26年度の前半までは資料収集および海外文献を用いた理論研究の期間と位置付けていたが、大学改組等の学内業務の多忙化があり、ほぼ年度いっぱいを、対抗的男性性が示されているものとしての、工場労働者および植民地開拓事業参加者の男性性言説の収集に費やさざるを得なかった。社会民衆党等の社会主義右派政党や俸給生活者組合関連の言説の、雑誌・新聞等からの抽出は順調に進んでいる。俸給生活者組合関連団体の組織化の概要がみえてきており、当初は神戸等の西日本を中心とした組織化・活動であったと予想していたが、それとは異なる状況も見えつつある。従来の研究において、俸給生活者として注目されてきたのは銀行員や教員、商社事務職員等であり、俸給生活者組合関連団体の組織化が西日本中心であろうと予想したのもこのような俸給生活者研究の枠組みに依拠するがゆえであったが、そもそも俸給生活者層の産業分布を、各種統計によって把握しなおす必要性が見えてきている。その一方で、植民地開拓事業参加者の分析については、近年の戦間戦中期言説分析の見直し議論もふまえて、分析枠組みの検討が必要になりつつあり、抽出作業への着手に手間取っている状況である。今後枠組みの検討作業をスピードアップし、抽出作業への一刻も早い着手を試みたい。ホモソーシャル・ミソジニー、ホモフォビアについての理論的検討も、今年度は学会発表というかたちで成果をまとめることはできなかったものの、検討作業は継続した。来年度は成果発表につなげることを課題としたい。今年度は後半を、所属大学で設けられている海外研修に充てることになったため、後半は海外での研究成果公開の機会と位置づけ、当初計画で予定していた資料分析は前半に集中して作業することとなった。

申請時の当初計画では、今年度を「収集した資料の男性性言説を(a)ミソジニー、(b)ホモソーシャル、(c)ホモフォビア、の3つの軸に沿って分節化した上で分類し、各分節をデータベースソフトに打ち込んで整理した上で、そこにどのような構造がみられるかを検討する作業を開始する」時期と位置づけていたが、現時点では収集した資料の一部を分節化し、今後の打ち込みをどのようにおこなうと構造を見出しやすいか、試験的作業を進めている。本格的打ち込みは来年度実施する。他方で海外での研究成果発表については、ポーランド・ヴラツロフでの研究会発表などに本プロジェクトの成果の一部を反映させて実施することができた。今後、論文での成果公開につながるよう、より成果を整理することが課題となる。打ち込み作業は遅れているものの、最終年度に予定していた成果公開を、成果の一部に関してであるとはいえ前倒しし、しかも海外でおこなうことができたため。今年度は最終年度として以下に述べる研究期間内での作業を総括し、収集に遺漏があった場合は補充収集をし、成果を取りまとめた。すなわち、大正期から昭和初期にかけての俸給生活者向けメディア(社会民衆党・俸給生活者組合関係者の書籍・パンフレット、および以前も分析した雑誌『サラリーマン』の再検討)、工場労働者および植民地開拓事業参加者の男性性言説(雑誌『工人』、雑誌『拓け満蒙/開拓』、および農村更生運動とも結びつきいわゆる日本主義(右翼)的運動を展開していた下中弥三郎らが中心となって発行した『我等』など)の男性性言説を収集し、その言説を(a)ミソジニー(女性嫌悪)、(b)ホモソーシャル(男性紐帯)、(c)ホモフォビア(同性愛嫌悪)、の3つの軸をめぐる特徴を探った。その結果、(1)大正後期昭和1・2年頃は、普選獲得運動と無産政党結成の動きの中で、都市新中間層のみならず専門性の高い工場労働者(いわゆるエンジニア層)や植民地開拓事業の中核的エージェントとなった中小農の知識青少年まで含め、社会格差に対する関心が高まったが、しかし排日移民法成立の影響等で、左翼運動のインターナショナリズムに対する不信感も並行して高まり、右翼団体の結成があいついだ昭和7年頃には、日本主義・植民地主義への傾倒が顕著となること(2)いわゆる覇権主義な男性性言説が顕著になるが、それが直截なミソジニーと結びつく革新右翼軍人の言説に対し、一見ミソジニックではないが女性に「家庭の天使」たることも植民地農園における無償家族労働力たることも求める中小農青少年の言説など、単純に覇権主義的男性性とミソジニーの結びつきは複雑であること(3)植民地農園における女性無償労働力の重要性は、開拓少年義勇軍のようなホモソーシャルな集団を強固に異性婚に結びつけており、結果的にホモフォビアは明示的にはなっていないこと、等が明らかとなった。近代日本においてミソジニーは、女性排除的な職業世界に生きていたエンジニアや上級海員のような上層技術労働者層男性との結びつきよりも、ホモソーシャルの確認を通じなければ構築に困難をともなう都市新中間層の男性性と強く結びついていた。また明治(近代初期)よりも、大正末期から昭和初期にかけての(民族主義的)国家社会主義運動の高まりの中で、一度は包摂した女性を社会運動から排除していくイデオロギーとして機能した。
関節リウマチの予後に対するストレス・パーソナリティの影響についての縦断研究

ストレスの程度や内容は、外的要因であるストレッサーのみならず、それらに対する個人の応答様式(パーソナリティ)に少なからず依存する。古くから陰性感情、とくに怒りを抑圧しがちなパーソナリティ特性がリウマチの発症や経過と関連すると考えられてきたが、このことを証明するために必要となる前向き研究は、今日に至るまで殆ど報告されていない。他施設共同で行われた本研究によって、Grossarth-Maticekらによってリウマチ発症との関連が示唆された「合理化/反感情性」が、リウマチ患者における機能予後とも関連することが示された。1.ベースライン・データの確認約900人のリウマチ患者を対象として2000年に実施されたベースライン調査のデータについて、確認作業を行った。これは、患者が記入した「自記式調査票」と担当医が記入した「臨床データ票」から構成されている。前者には日常生活活動、生活の質、生活習慣(喫煙、飲酒、運動、睡眠、食物摂取状況など)、および心理社会面(ライフイベント、パーソナリティ、社会支援など)に関する質問が含まれ、後者には臨床的重症度や機能の指標(血清CRP値、病期、機能障害、罹患関節、関節外合併症など)や治療薬歴に関する情報が含まれている。2.追跡データの収集生物学的製剤(インフリキシマブ)がリウマチに対して認可される以前、すなわち2002年度末の時点における追跡情報を、上記と同様の「臨床データ票」を用いて収集した。3.解析に関する予備的打合せ本研究の主要課題に関するストレス・パーソナリティについての情報は、ベースライン調査における「自記式調査票」(患者が記入)に含まれる「ストレス調査票」に基づいている。ストレス調査票はタイプ5パーソナリティを始めとした疾病親和性パーソナリティ(ストレス対処様式)を評価するためのものであるが、これらのパーソナリティは主としてGrossarth-Maticek博士による理論に基づいている。同博士をドイツに訪ね、本研究の主旨ならびに次年度に実施する予定の統計解析に関する意見交換を行った。また、これに先だって、意見交換の際に必要となるドイツ語資料の翻訳作業を行った。1.データの電子化自記式調査票(ストレス調査票を含む)と臨床データ票から、データの電子化(パンチ)を行った。2.データクリーニング統計解析ソフトを用いて矛盾した記録や不適切な情報の有無を検索し、原本との照合作業を行い、データの修正作業を行った。3.統計解析リウマチの病状の総合的指標として、追跡時点における機能障害(class)を目的変数とした重回帰分析を行った。一連のモデルには、すべてベースライン時点における機能障害を説明変数として含めた。まず、ベースライン時点における様々な臨床的要因(性・年齢を含む)について、stepwise法による変数選択を試みた(選択、除去とも基準はp<0.05)。その結果、血清CRP値、病期(stage)、関節外合併症の数、ステロイド薬使用、抗リウマチ薬使用、および教育歴が有意な変数として選択された。生活習慣要因について同様に検討したところ、飲酒や喫煙などは選択されず、食事項目の中で「天ぷら摂取」のみが選択された。次に、心理社会的要因について検討した。ストレッサーとして、観察期間中のライフイベントについて検討したが肯定的イベント、否定的イベントのいずれも追跡時点の機能障害と関連していなかった。パーソナリティ要因(ストレス調査票)の中では、唯一タイプ5に相当する「葛藤・欲求不満の合理化」のみが追跡時点での機能障害と関連していた。この関連は、上記で有意であった臨床的要因および食事要因を補正しても変わらなかった。また、社会支援を追加補正してもやはり有意であった。ライフイベントとパーソナリティ要因との間に有意な交互作用は認められなかった。初めに、欠損値の多かった食習慣項目を解析から除外したところ、有意な関連のある食習慣は見いだせない結果となった。昨年度の報告をここで訂正したい。主要課題である「葛藤・欲求不満の合理化」(「ストレス調査票」で評価するパーソナリティ要因、以下「合理化」)について、重回帰モデルを用いて様々な要因を補正した検討を行った。追跡開始時のクラス分類と合理化の2つを独立変数として含むモデル(基本モデル)に、同時期のリウマチ疾患重症度に関する変数を追加したところ、これらはいずれも機能障害(追跡時クラス分類)と有意に関連していたものの、合理化と機能障害との関連は変わらなかった。同様に、基本モデルに治療に関する変数を追加した場合、社会経済状態に関する変数を追加した場合、さらに疾患重症度、治療、社会経済状態のすべての変数を追加した場合のいずれにおいても、合理化は2年後の機能障害と有意に関連していた。ライフイベントについては、昨年度に解析した個々のイベントの有無ではなく、「発生個数」を新たな独立変数として解析を行ったが、「ライフイベントの数」自体(主効果)は、肯定的イベント、否定的イベント、全イベントのいずれも機能予後と関連していなかった。一方、イベント発生時の感情処理と関連する2つのパーソナリティ要因(ストレス調査票尺度)との間に興味深い相互作用を認めた。

すなわち、合理化の強弱で分けた2群間ではライフイベントと機能予後との関連に目立った違いはなかったが、情動体験欠如の傾向が強い群においてライフイベント数が機能予後悪化と関連し、この傾向が弱い群では関連が見られなかった。ライフイベント数と情動体験欠如との交互作用は統計的に有意であった。自己免疫疾患モデルにおいて、情動・感情処理過程の個人差、および外的事象との相互作用が身体に及ぼす影響に関する複雑な機構を解明する新たな手がかりを得たものと考えられる。
微分方程式の数値解析における不確定性評価手法の研究

一般に、系固有の不確定性を有する問題において、応答の不確定性を評価するためには、モンテカルロ法等を用いて入力値を変化させて多数の解析を行う必要がある。しかしながら、問題が複雑になるとその実施は困難となる。近年、多項式カオス展開による応答曲面を用いて不確定性解析を行う手法が提案されてきた。本研究では、この考え方を構造及び流体解析における微分方程式に直接的に適用して不確定性を考慮した方程式を導出し解析することにより、応答の不確定性を合理的に評価する手法を検討した。具体的には、構造分野においては静弾性問題及び固有値問題の不確定性解析手法を、流体分野においては、不連続流れの不確定性解析手法を検討した。本年度は、PCE(多項式カオス展開)による応答曲面を用いた、構造・流体に関する問題について不確定性解析の手法の適用性を検討した。構造解析分野においては、応答曲面近似を用いた構造問題のintrusiveな不確定性解析手法の検討を行った。まず簡単な1次元のはり問題について本手法の有効性を確かめた後、圧縮平板の大たわみ問題、及び、有限要素法の静弾性問題への適用を検討した。圧縮平板の大たわみ問題では、応力関数とたわみ量に関して不確定性を考慮した近似応答曲面を仮定することにより、近似関数の係数に関する微分方程式を導いて、その有効性を示した。有限要素法の静弾性問題への適用においては、形状寸法に不確定性を有する問題の検討を行った。形状のばらつきによる有限要素メッシュの節点のばらつき(移動量)を確率変数の一次式で表現するとともに、有限要素方程式の変位関数を近似応答曲面で表現することにより、多変数(多自由度)の有限要素方程式を導いた。本手法は、ばらつきがそれほど大きくない場合には有効であるが、ばらつきが大きくなると、有限要素方程式内のヤコビアン行列式の近似精度が悪くなるため、今後の改善が必要であることがわかった。流体分野においては、複雑な流体問題への適用に向けて、まずはモデル方程式(バーガーズ方程式)に対して、Non-intrusiveとintrusiveなPCE手法の開発と有効性の検討を行った。特に、バーガーズ方程式の境界条件に不確定性を有する場合について、一般化したIntrusiveな不確定性解析の定式化を導くとともにその数値解析を行った。提案した手法は、不確定性評価に有効ではあるが、特殊な条件の問題に対しては、近似次数を上げても不確定性の推定精度が向上しない場合があることがわかった。今後は、これらの欠点を克服するための工夫が必要であると考えられる。今年度は、昨年度に引き続きPCE(カオス多項式展開)による応答曲面を用いて、構造問題や流体問題における不確定性解析手法の検討を行った。構造分野においては、主として有限要素法の静弾性問題において、形状の不確定性を有する場合の応答(応力・変位)の不確定性を推定するための確率有限要素法の検討を行った。昨年度までの研究においては、ばらつきが大きい場合に解析結果の精度に問題があったが、この原因について検証するとともに、非正規分布を取り扱える新たな確率有限要素法について検討した。これらの成果の一部は査読付き論文に掲載された。また、固有値問題に対する不確定性解析の適用について検討を開始している。流体分野においては、まず第一に昨年度に引き続きバーガーズ方程式への適用を検討した。昨年度の研究においては、近似多項式の次数を上げても精度が良くならなかったが、マルチエレメント解析手法を適用することにより、妥当な解析結果が得られることがわかった。また、不確定性解析の流体分野への適用例として、BOV(Balloon-based Operation Vehicle)の軌道解析において、初期姿勢等に不確定性を有する場合の、飛行軌道の不確定性の推定を試みた。構造問題においては、有限要素法の静弾性問題において形状に不確定性を有する場合の応答の不確定性を推定する優れた手法の開発が行えたのではないかと考えている。特に、ヤコビアン行列式のPCE近似を定式化に導入した点や、任意の多項式を取扱いを可能とすることにより非正規分布の取扱いが可能であるところが優れていると考えている。流体分野においては、マルチエレメント法を導入することにより効率よく適切に不確定性の推定を行える手法を開発することができた。今後、これらの知見を基に準一次流れ等の問題に適用していく予定である。以上の状況より、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今年度は、昨年度までの研究を基に、構造・流体分野における不確定性解析手法の開発を継続して行った。構造解析分野においては、有限要素法の静弾性解析において、非正規分布の形状不確定性を有する問題の応答(応力・変位・応力集中係数)の不確定性を推定する手法とそのプログラミングアルゴリズムの開発を行った。従来の有限要素法と異なり、(a)非正規分布の形状不確定性をを正規確率変数の多項式近似で表現するとともに、(b)任意の次数の多項式を取り扱うアルゴリズムの導入等により、非正規分布の形状不確定性を有する確率有限要素法を開発することができた。また、固有値問題(振動問題・座屈問題)の不確定性解析においても、確率固有値問題の定式化を行うとともに、改良逆べき乗法を開発することにより、固有値・固有ベクトルの不確定性評価が可能な手法の開発を行うことができた。流体解析分野においては、圧縮性流れの不確定性解析を行うために、PCEにより拡張された支配方程式を導出し、ノズル内流れに及ぼす境界条件の影響を定量的に評価した。

本研究の特徴は、(a)圧力や速度等の基本変数でなくRoe変数と呼ぶ量を未知数とすることで数値的に扱いやすい方程式を導出したこと、及び、(b)圧縮流れで生じる衝撃波のような強い不連続面に対するPCEの拡張としてマルチエレメント(ME)PCEを開発・適用したことにある。これらの工夫により、不確かさを持つ境界条件の平均から大きく外れた場合にも、計算コストの大きなモンテカルロ法と同等の不確定性評価ができることを示した。また、流体・構造連成振動解析にはそれぞれの解析プログラムの変更を伴わない、non-intrusiveな不確定性解析を行った。入力条件の不確かさに対する出力の応答曲面を求めるために、PCEだけではなく新たにクリギング法を用いた手法を検討した。一般に、系固有の不確定性を有する問題において、応答の不確定性を評価するためには、モンテカルロ法等を用いて入力値を変化させて多数の解析を行う必要がある。しかしながら、問題が複雑になるとその実施は困難となる。近年、多項式カオス展開による応答曲面を用いて不確定性解析を行う手法が提案されてきた。本研究では、この考え方を構造及び流体解析における微分方程式に直接的に適用して不確定性を考慮した方程式を導出し解析することにより、応答の不確定性を合理的に評価する手法を検討した。具体的には、構造分野においては静弾性問題及び固有値問題の不確定性解析手法を、流体分野においては、不連続流れの不確定性解析手法を検討した。構造問題に関しては、当初の予定通り、PCEによる応答曲面を用いた不確定性解析に関して、圧縮平板の弾性大たわみ問題、および、有限要素法の静弾性問題に適用することができた。有限要素法への適用にはまだ困難な点があり改善した手法の検討が望ましいことがわかったが、おおむね研究は順調に進んでいると考えられる。また研究成果に関しても講演論文への発表を行うことができた。流体問題については、今年度はバーガーズ方程式に本手法を適用することにより、その有効性と手法適用の際の問題点について知見を得ることができた。問題点の解決法に関してもすでに検討を始めており、おおむね順調に進んでいると考えている。また、構造問題、流体問題ともに、問題点の解決手法の検討と共に、他の問題への適用方法の検討を始めており、全体としておおむね順調に進展していると判断する構造問題においては、現在までに行った有限要素法の静弾性問題の定式化に基づいた、汎用プログラムを開発するとともに、固有値問題における不確定性解析手法を検討する。具体的には、振動問題または座屈問題に適用することを目標とするが、まずは簡単な質点モデルを用いた不確定性評価のアルゴリズムを確立したい。流体問題については、前年度までの知見を生かして、多項式カオス展開を用いた準一次元流れの不確定性解析の定式化を検討する。具体的には、壁面圧力やノズル推力等の出力値の不確定性評価を行うために、流れの未知数を確率変数の直交多項式で表して支配方程式を確率空間に拡張したCFD手法を検討する。船舶海洋工学、構造力学、CAE構造問題については、有限要素法への適用に困難な点があることがわかったので、その解決のための手法を検討していく。
架橋カーボンナノチューブ素子におけるバンドギャップ収縮

2018年度は、光伝導度分光によりバンドギャップ収縮の物理を明らかにするため、単一の架橋カーボンナノチューブを組み込んだ電界効果トランジスタ構造の試作と評価に取り組んだ。デバイス試作については、クリーンルームにおける半導体微細加工により電界効果トランジスタ構造を作製した。まず、酸化膜付きシリコン基板を用いて、電子線描画とドライエッチングにより架橋構造のための溝を加工した。二回目の電子線描画とスパッタ成膜により電極を形成し、三回目の電子線描画で触媒領域をパターニングした。その後、ダイシングによりチップキャリアへ配置できるサイズに切り分けた。作製した電界効果トランジスタ構造へ触媒を塗布してリフトオフを行い、化学気相成長によりカーボンナノチューブを合成した。試作したチップに対して、フォトルミネッセンス顕微分光によりカーボンナノチューブのカイラリティや位置を特定した。自動三次元ステージ上に試料を設置し、デバイスの架橋部分をレーザーで走査し、単層カーボンナノチューブによる発光を検出することで位置を確認した。励起光源として用いているチタンサファイアレーザーの波長を変化させることで励起分光を行い、吸収共鳴波長と発光波長の組み合わせからカイラリティを同定した。カーボンナノチューブが組み込めていることが期待できるデバイスについて、ワイヤーボンディングによりチップキャリアへ配線した。配線したデバイスに対し、レーザーをナノチューブに照射し、バイアス電圧を印加して光電流をロックイン検出することで評価した。特性の良いデバイスを選び、フォトルミネッセンス励起分光と光伝導度分光を同時に測定してスペクトルを取得した。表面吸着分子の有無により遮蔽効果が異なり、バンドギャップ収縮が起きることが期待されるため、空気分子の吸着前後でのスペクトルを比較し、励起子準位のエネルギーが異なることを確認した。本研究では単一の架橋カーボンナノチューブを組み込んだ電界効果トランジスタ構造を用いて、光伝導度分光によるバンドギャップ収縮の物理を明らかにすることを目的としている。今年度は、11月に来日してからの4ヶ月ほどで光伝導度分光測定を習得し、また、クリーンルームにおけるデバイス作製手法も経験している。初期的な実験において空気分子の吸着前後でのスペクトルを比較し、励起子準位のエネルギーが異なることを確認できているため、おおむね順調に研究が進んでいると考えられる。今後も引き続き単一の架橋カーボンナノチューブを組み込んだ電界効果トランジスタ構造を利用した光伝導度分光測定に取り組み、光伝導度分光によりバンドギャップ収縮の物理を明らかにすることを目指す。電界効果トランジスタ構造については、電子線描画・ドライエッチング・熱酸化・スパッタ成膜などのクリーンルームプロセスにより作製し、化学気相成長法によりカーボンナノチューブを合成する。また、作製できたチップに対し、フォトルミネッセンス顕微分光によりカーボンナノチューブのカイラリティや位置を特定し、各デバイスの評価を行う。特性の良いデバイスを選び、測定対象とする。光伝導度分光測定では、カーボンナノチューブにおけるバンドギャップ収縮に対する分子吸着の影響を実験的に調査する。加熱により分子脱離状態を作り、大気暴露により分子を吸着させ、光伝導度スペクトルを比較する。分子吸着時には、連続端のエネルギーが低下することが期待されるため、連続端が光伝導度で検出できるカイラリティのナノチューブに対して、分子吸着時と脱離時の連続端のエネルギー位置を測定する。複数のカイラリティにおいて再現性を確認し、理論モデルとの比較を行う。順調に進んだ場合、光励起キャリアまたはゲート誘起キャリアによるバンドギャップ収縮の評価実験に着手する。

今後も引き続き単一の架橋カーボンナノチューブを組み込んだ電界効果トランジスタ構造を利用した光伝導度分光測定に取り組み、光伝導度分光によりバンドギャップ収縮の物理を明らかにすることを目指す。電界効果トランジスタ構造については、電子線描画・ドライエッチング・熱酸化・スパッタ成膜などのクリーンルームプロセスにより作製し、化学気相成長法によりカーボンナノチューブを合成する。また、作製できたチップに対し、フォトルミネッセンス顕微分光によりカーボンナノチューブのカイラリティや位置を特定し、各デバイスの評価を行う。特性の良いデバイスを選び、測定対象とする。光伝導度分光測定では、カーボンナノチューブにおけるバンドギャップ収縮に対する分子吸着の影響を実験的に調査する。加熱により分子脱離状態を作り、大気暴露により分子を吸着させ、光伝導度スペクトルを比較する。分子吸着時には、連続端のエネルギーが低下することが期待されるため、連続端が光伝導度で検出できるカイラリティのナノチューブに対して、分子吸着時と脱離時の連続端のエネルギー位置を測定する。複数のカイラリティにおいて再現性を確認し、理論モデルとの比較を行う。順調に進んだ場合、光励起キャリアまたはゲート誘起キャリアによるバンドギャップ収縮の評価実験に着手する。
戦後ドイツの社会的・文化的状況の綜合的分析ー社会批判意識を中心としてー

本研究のテ-マのうち1.60年代に始まる新教諸派の改革運動の社会的・文化的背景、2.フランクフルト学派とその周辺の思想家による戦後ドイツ批判および戦後の保守的思想家の果たした役割、3.60年代に始まる新しいドイツ映画に描かれた戦後ドイツ社会の分析、4.戦後ドイツ文学に一貫して認められる社会批判の諸相と70年代の主観性へ回帰、6.戦後ドイツの国語政策の変遷および方言再評価の社会的・文化的背景、8.日本における戦後ドイツ像、の各テ-マについてはそれぞれ相当量の資料を収集し、分析・検討を加えた。これらのうち1.については、川中子・麻生を中心に全体像を捉える努力がなされた。2.については、大石・中・北川を中心に研究目的はほぼ達成されつつある。3.についても、池田を中心に細かい分析が加えられ、それを整理しまとめる段階にさしかかっている。4.については、池田・鍛治を中心に個別的な作家・詩人に関して具体的な成果が上がっている。6.については新田・吉島を中心に、当初の予定通りの成果を上げることができた。8.については、大石・中を中心に、明治期から戦後に至るまでのドイツ像の整理がなされ、研究目的はほぼ達成された。これらの成果の多くの部分については、すでに分担者各人がそれぞれの研究発表機関に論文等の形で発表ずみである。その際、他のテ-マについての研究成果および戦後ドイツ社会の変化が十分に考慮されるよう、討議を重ねた。また本研究において一つの戦後ドイツ像を得るためにとった作業方法(社会批判に焦点を当てる方法)では捉えきれない社会・文化現象をどのような視点から統一的に把握できるかを検討した。63年度は当初の計画通り、初年度申請書に記したテーマ、1.60年代に始まる新教諸派の改革運動についての資料収集、およびその運動の社会的・文化的背景とその理念、さらにこの運動が及ぼした社会的・文化的影響、2.フランクフルト学派とその周辺の思想家による戦後ドイツ批判とそれが果たした社会的・文化的機能の見直し、および日本においてこれまで殆ど顧みられていないいわゆる保守派(G・ロールモーザーH.リュッベなど)の果たした社会的・文化的役割、3.60年代に始まる新しいドイツ映画(ファスビンダー、ヘルツォーク等)のビデオ収集と、それらの作品の中に描かれた戦後ドイツ社会の諸問題の分析、4.戦後ドイツ文学に一貫して認められる社会批判の諸相と、70年代に始まる主観性への回帰現象にとって社会が持つ意味、を取り上げた。経費の縮減により、テーマによっては資料の収集をはじめ計画の遂行が予定通り進まなかった面もあるが、研究分担者の努力により不充分な部分はある程度補うことができた。本研究においては、研究分担者各自が複数のテーマを課題にすることによって戦後ドイツの社会・文化現象を多角的・綜合的に捉えられるような体制を組んでいるが、言うまでもなく同じテーマを担う分担者相互の意見交換も可能なかぎり頻繁に行うよう心がけてきた。そのことは今年初めの全体の集まりにおける各報告に満足すべき成果として現れている。ただし、3つめのテーマについてはビデオ化された映画が意外に少なく、資料収集の点で思うように進んでおらず、必ずしも所期の目的を達成していないが、それ以外の本年度のテーマである1.については川中子を中心に、2.については麻生、北川、中を中心に、4.については岩村、恒川、鍛冶を中心に、それぞれテーマへの迫り方に差はあるものの、予定通りの成果を挙げることができた。平成元年度は当初の計画通り、初年度申請書に記したテ-マ、5.50年代に始まった教育改革に関する資料収集と、改革の理念およびその政治的・社会的・文化的背景の研究、さらにこの改革が果たした社会的・文化的役割の検討、6.戦後ドイツの国語政策の変遷とその諸問題、方言再評価の社会的・文化的背景、7.東ドイツの文化政策と芸術家および知識人の社会批判意識、8.日本における戦後ドイツ像に関する資料収集とその分析を取り上げた。経費の関係から、テ-マによっては資料の収集をはじめとして計画の遂行が予定通り進まなかった面もあるが、研究分担者各自の努力により不十分な部分はある程度補うことができた。本研究においては、研究分担者各自が複数のテ-マを課題とすることによって戦後ドイツの社会・文化現象を多角的・綜合的に捉えられるような体制を組んでいるが、本年度も同じテ-マを担う分担者相互の意見交換を可能な限り頻繁に行なうよう心がけた。なお本年度のテ-マのうち5に関しては資料収集の点で困難があったため必ずしも所期の目的を達成していないが、6については麻生を中心に予定通りの成果を挙げることができた。また、特に7については昨年来の東ドイツの政治的変化とも深く関わっているので、過去の資料および最近の新聞・雑誌など手がかりに着実な分析を進めてきた。8に関しては、昨年来の新たな政治的同行によってドイツのイメ-ジにどのような変化が現れるかという点をも含めて検討を行なった。

これらのうち1.については、川中子・麻生を中心に全体像を捉える努力がなされた。2.については、大石・中・北川を中心に研究目的はほぼ達成されつつある。3.についても、池田を中心に細かい分析が加えられ、それを整理しまとめる段階にさしかかっている。4.については、池田・鍛治を中心に個別的な作家・詩人に関して具体的な成果が上がっている。6.については新田・吉島を中心に、当初の予定通りの成果を上げることができた。8.については、大石・中を中心に、明治期から戦後に至るまでのドイツ像の整理がなされ、研究目的はほぼ達成された。これらの成果の多くの部分については、すでに分担者各人がそれぞれの研究発表機関に論文等の形で発表ずみである。その際、他のテ-マについての研究成果および戦後ドイツ社会の変化が十分に考慮されるよう、討議を重ねた。また本研究において一つの戦後ドイツ像を得るためにとった作業方法(社会批判に焦点を当てる方法)では捉えきれない社会・文化現象をどのような視点から統一的に把握できるかを検討した。