hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シールド兼用イオンガンを用いた真空アーク同軸イオンミキシング蒸着

真空アーク蒸着法において生成膜へドロップレットが付着する問題を解決する手法として,遮蔽板を用いたシールド型アーク法が開発され,劇的な成果をあげた。その次の段階として,膜の密着性および充填密度の改善が要求されている。一般に,これらの改善にはイオンミキシングが有効であるが,従来のイオンガンは大型のため,シールド型アークに適用するのは困難である。また,従来のイオンミキシングでは,イオンを基板に対し斜め方向から照射しているので,結晶粒が大きくなり,表面祖度が高くなってしまうという問題がある。以上の点を改善するため,シールドを兼ねた薄型の円盤状イオンガンを開発し,アーク蒸発源と同軸上に配置させることを考えた。本年度は,薄型円盤状イオンガンを設計・製作することを目標に研究を行った。基本的な仕様は以下の通りである。1.イオンガンサイズは直径70mm,厚さ40mm以下2.高エネルギー(50150eV):加速グリッドには数キロボルトの電圧を印加可能3.大面積照射(50mmφ)なお,加速グリッドも実験パラメータとするため,これを取替え可能なように設計した。イオン源の基本動作については,当初の計画通り,加熱フィラメントで発生させた熱電子を利用し,円盤状容器内にプラズマを発生させた後,そのプラズマ内のイオンを加速グリッドで引き出し,加速するようにした。現在,設計が終わり来年度に計画している性能評価パラメータ(イオン種,イオンエネルギー分布,およびイオン電流密度の空間分布)の計測に向けて,イオンガンを製作中である。また,成膜に最適と考えられる動作条件を割り出すために,成膜実験の準備を進めている。
アメリカの大衆音楽聴取者による文学的価値の外在化行動に関する研究

1970年代に出現したパンクロックにしばしばその源流が求められ、アメリカ特有の音楽ジャンルと化した「インディーロック」における文学的価値の表出について分析を加えることが本研究の目的である。具体的な方法としては、アメリカで開催されるインディーロック・アクトが多く出演する音楽フェスティバルに来場する聴取者の教養への志向についての聞き取り調査を行い、そのサンプルを分析した。結果、音楽に端を発する「インディー」的価値が普遍性を獲得するに至っていることが理解できたため、これを現代の日本の文化的表出の、教育界・産業界における取扱いの参照項目とされたい。本研究はアメリカのポピュラー音楽にこれまでにはない規模で顕在化する文学的想像力の実状と方法論を追求することを目的としている。今日的意味でのインディーロックにおいては、関連のアーティストが教養への志向性を持つのに加えて、彼らの作品が優れたロック音楽として標準化し、若者の知識欲を満たすツールとして機能している状況も見られる。つまり、教養主義はすでにロックの規定要件のひとつであり、そのなかでも文学的価値が重要な要件となっている。またこの状況は従来的な意味でのインディー的小規模活動に留まらず、大手音楽会社の商品や情報の流通規模が反映される事態に至っている。このことを背景とし、本研究は、影響力のある他の芸術ジャンルにおける文学的価値の可視的実状を積極的に分析し実証結果を示すことを意図している。調査対象としているのがアメリカで開催されるロック・フェスティバル参加者のうち、インディーロックを主な目的とするオーディエンスである。金銭・労力面で敷居の高いフェスに参加し、複数のステージからアーティストを選択的に観るという強い動機に基づく彼らの行動は、このジャンルの音楽聴取者が持つ文学的教養についての外在化行動とみなすことができるため、参加者の教養や文学に対する考えについて意見聴取し、これを計量的・実証的なデータとして分析しつつ、同時に理論構築を試みる。これにより現代ポピュラー文化における教養や文学的想像力をめぐる現状の捉え直しを行い、文学的価値の再構築を目指す。本研究のこうした目的を達成するために、平成27年度の主な活動として、10月にアメリカテキサス州オースティンで開催されたAustin City Limitsのオーディエンスに対する聞き取り調査と、論文「クールなインディーアメリカのポピュラー音楽の現在ー」の執筆を行った。本研究は、(1)文学と大衆音楽の関係についての理論化作業、(2)ロック・フェスティバルでの意見聴取、(3)公に対する研究成果の発表、の3つの活動を軸に進めていく計画である。平成27年については主に(1)と(2)の活動を中心に進め、(3)については次年度以降に充実させる方向である。三年間での実施を予定している本研究計画であるが、基本的な活動となるのはロックフェス来場者に対する聞き取り調査である。本年度のAustin City Limitsでの調査では、プライバシーに配慮する旨を伝えて調査の協力を依頼し、承諾を得た来場者のみに対して(原則会場のすぐ外側にて)氏名、年齢、職業、学歴、主な観覧予定のアーティスト、情報収集に活用するメディア、好きな作家などについて尋ねる聞き取り調査を行った。全体で約50名からの聞き取り調査を行い、本年度の調査から、大衆音楽聴取者と文学的教養の関係について一定の傾向が推定できる結果を得た。全体的な分析結果については完成年度にまとめることとするが、1年目の活動から、計画時における仮説が概ね正しいことが推察できる状況である。また本研究においては、今日の社会における文学的価値の捉え直しをするための理論構築を行うことも目的としているが、この目的を遂行するための端初として、論文「クールなインディーアメリカのポピュラー音楽の現在ー」を執筆し、現代アメリカにおける音楽業界の構造を「インディーロック」を主眼において分析する試みを行った。また、アメリカの商業音楽産業の構造把握や、ポピュラー音楽を通じてアメリカ社会を理解するための取り組みの一環として、ジェイムズ・A・ミッチェルによるジョン・レノンの評伝『革命のジョン・レノン』を翻訳した。平成28年度は、アメリカ合衆国で開催されるインディー系アーティストが出演するロックフェスティバルでの2度の聞き取り調査を計画していたため、ニューヨーク州ランドールズアイランドパークで行われたPanorama Music Festival、ならびにテキサス州オースティンで行われたAustin City Limitsでの聞き取り調査によるサンプル収集を実施した。研究の目的は、アメリカのポピュラー音楽に、これまでにはない規模で顕在化する文学的想像力の実状と方法論を追求することであり、その際、パンクロックに由来しするも今日的意味に変質し、すでにジャンル化した「インディーロック」が若者の知識欲を満たすツールとして機能している状況も見られることから、ロックフェス来場者のなかでもインディーロック志向を持つ来場者に焦点をあてる。Panorama Music Festivalでの調査は、平成28年7月20日から7月26日の期間に実施した。株式会社Some EchoesのA&R担当吉武健氏による取材協力を得て、来場者の属性や嗜好を分析するため、現地で聞き取り調査を行った。また、本研究の対象がインディーロック聴取者であることから、継続して実施している業界関係者への聞き取り取材として、アメリカで有数のインディーレーベルであるポリヴァイナル・レコードのNY支部長Mark Kenny氏へのインタビューを行い、アメリカのインディー音楽をめぐる現状や日本のステークホルダーとの関係などについて話を聞いた。Austin City Limitsでは、平成28年9月29日から10月5日の期間に、株式会社Some Echoes代表取締役斎藤悠哉氏からの協力を得て調査を実施した。Austin City Limitsでの取材は2年目となり、一定の取材地で経年での定点観測を結果として行った。

本研究は平成29年度までの3年間の計画で実施しており、中心的な活動である音楽フェスティバルでの聞き取り調査について平成28年度は2度の調査を計画し、遂行した。一方で、サンプル収集活動へのエフォートの割合が増加したために、論文や研究発表などでの研究のフィードバック活動の割合が低くなった。また、本研究の研究計画では取材する音楽フェスティバルについて、可能な限り異なる場所での取材を予定していたが、時期的制約から取材が可能なフェスティバルが一定程度限定されることが理解された。総合的には、完成年度となる平成29年に研究成果をまとめるための資料は順調に収集できており、また主な活動である音楽フェスティバルでの取材、業界関係者への取材も問題なく遂行できており、本研究は順調に進捗していると考えている。タイトルを「ポピュラー音楽聴取者による文学的価値の外在化行動に関する研究」とする本研究ではこれまで主にアメリカに特異的に現れていたインディーロックを中心に調査分析してきたが、最終年度においては多様化する芸術表象における「インディー」的価値の表出を確認することを最終的な目的とした。過去2年間の調査を敷衍し、インディーロック以外の音楽ジャンルにおけるインディー的価値の表出について、台湾の高雄市で平成29年7月に開催予定であったUnite Tomorrowland Taiwanと、平成30年3月にアメリカテキサス州で開催されたSXSW (South by Southwest)を取材した。Unite Tomorrowland Taiwanは近年の音楽系フェスティバルの中でも活況を呈するダンス音楽を中心としたフェスティバルのひとつで、教養という点では「書物をひもとく」イメージをステージ上に取り入れているのが大きな特徴である。また、ダンス音楽が大規模化し細分化する中で、インディーロックなどと同様、Alternative Danceなどのインディー的価値を重視するジャンル細分化現象が確認されることから現地取材を予定した。現地到着後に台風のため中止となり取材の続行が不可能になったが、このテーマについては原則的に資料を用いることで研究の継続を念頭に置いている。SXSWは従来から総合文化芸術フェスティバル興行の世界的な成功例として注目が高く、テキサス州オースティン市内の百数十カ所で、大企業によるデモ展示のほか、多くのインディー芸術が表出されるいわばインディー的価値の見本市の様相を呈する。特に音楽業界を中心に、マーケティング指標として使用されて以来久しい「インディー」的価値の表出また交換の場としては、現在最大規模の興行的試みであることが取材を通じて理解されたため、これを更に追究する。1970年代に出現したパンクロックにしばしばその源流が求められ、アメリカ特有の音楽ジャンルと化した「インディーロック」における文学的価値の表出について分析を加えることが本研究の目的である。
認知機能の改善を目的とした統合失調症の入院患者用運動プログラムの開発

本研究課題は、入院中の統合失調症患者の認知機能を高めるための運動プログラムを開発し、その効果を検証することである。前年度では先駆的に運動プログラムを行っているUCLAの精神医学教室へ視察や文献レビューをし、運動プログラムを開発する上での情報収集をした。本年度は、運動プログラムの開発を進めた。まずは入院中の統合失調症の認知機能の特徴を精査し、特に重点を置くべき認知機能領域の同定を図った。認知機能領域とは、認知機能を構成する細かい領域(domain)であり、統合失調症においては現時点では7領域が重要であると指摘されている。その中で、入院中の統合失調症患者では処理速度が重要であるという知見を得た。加えて、その処理速度は比較的軽度な運動が重要であることが明らかになった。上記の知見を基に、認知機能の中でも処理速度の向上を目指した運動プログラムの開発を進めた。協力してくれる施設への事前準備等が完了し、次年度は開発した運動プログラムを施行し、認知機能への効果を検証できる予定となっている。当該年度では運動プログラムの原案を計画することもでき、また協力施設との事前調整が完了しているため、概ね順調に進展している。次年度では、実際に入院中の統合失調症患者へ運動プログラムを施行し、その効果を検証する予定である。協力施設から人的・時間的協力を得られる状況にあるため、次年度の予定もスムーズに行えるものと考えている。本研究課題は、入院中の統合失調症患者の認知機能の改善を目的とした運動介入プログラムを作成し、その効果を評価することである。平成29年度の計画は、先駆的な運動介入をしている施設への視察や文献レビューをしたうえで、それらを参考にしながら本邦の入院患者の認知機能障害に合わせた運動介入プログラムを作成することである。アメリカのUniversity of Califolnia, Los Angelsの精神医学教室で行われている運動介入プログラムを視察し、そこでの工夫等を教示頂いた。また文献レビューの結果、本邦の入院患者の場合は、認知機能の中でも処理速度の領域を改善させることが、退院への後押しになる可能性が見いだされた。これらを基に、現在は運動介入プログラムの案を作成中である。また平成30年度から介入研究をスムーズに行えるよう、協力してくれる病院と調整をした。UCLAへの視察、文献レビュー等を行えたためおおむね順調に進展している。平成30年度では、統合失調症の入院患者さんへ運動介入を行う介入研究を実施予定である。協力してくれる病院も得られたため、スムーズに介入研究を行える状況にある。今後は知見が得られ次第、学会や協力病院へ公表していく。介入研究時期が若干ずれこみ次年度となったため、必要物品の購入や英論文校正等の費用が当該年度で使用できなかったため、費用の使用時期が次年度となった。そのため次年度使用額が生じた
間質血管細胞群移植による損傷腱組織再生迅速化

屈筋腱損傷では十分な強度回復までの合併症による、機能的予後の悪化がしばしばある。本研究では、まず、マウスアキレス腱縫合モデルを作製、後療法として新規の術後足関節底屈位固定法を考案、術後評価方法として足関節可動域評価、およびアキレス腱使用再開までに要する期間を観察するする実験系を確立した。続いて、マトリゲルに間質血管細胞群(SVF)と培養用培地を混合して移植する群と、マトリゲルに培養用培地のみ混合して移植する対照群を設け解析した。移植群では、可動域制限の改善とアキレス腱再使用までの期間が短縮した他、異所性軟骨形成が抑制され、SVF移植が腱再生における良好な治癒に寄与することが示唆された。腱損傷に対する術後後療法は現在、固定法、早期運動療法などが行われているが、症例によっては損傷腱が十分な強度を回復するまでに時間がかかるため機能的予後が悪いケースも多い。本研究は腱損傷の再生迅速化を図るため、脂肪組織から得られる間質血管細胞群(stromal vascular fraction,以下SVF)を利用した移植療法の可能性を追求することを目的とする。SVFには組織再生修復過程で中心的役割を果たすと考えられている間葉系幹細胞(MSC)の一種である脂肪由来幹細胞(adipose-derived stem cell,以下ASC)が含まれており、骨、軟骨、筋肉、腱、脂肪、神経、血管内皮等への分化能を持つことが報告されている。ASC-richなSVFを移植することで損傷腱の修復を迅速化できる可能性がある。そこで、代表者らは本年度、マウス由来SVF(mSVF)の調整法と、腱断裂モデルの確立を行った。まず、SVFの回収であるが、Wild typeマウスより皮下脂肪組織を採取、細分化しコラゲナーゼ処理後、遠心分離して成熟脂肪細胞とSVFを分離したのち、SVFを回収・培養し、サブコンフルエントになった時点で継代を行った。3から4継代したものを移植に用いることとした。続いて、腱断裂モデルをマウスにおいて作製した。具体的には、イソフルラン吸入による全身麻酔下に、マウスの両側アキレス腱踵骨付着部から1-2mm近位にアキレス腱完全断裂を作製、nylon糸にてKessler変法で腱縫合を行い、術後足関節固定を行った。また、調整したmSVFの腱断裂モデルへの移植を行ったところ、治癒期間の短縮と合併症が低減する予備的結果を得た。SVF移植は、腱再生においても有用であることがマウスモデルにおいて示唆された。腱損傷に対する治療体系は手術と後療法からなる。現在、後療法としては固定法、早期運動療法などが行われているが、この間に、屈筋腱損傷では十分に強度が回復するまでに時間がかかるため、関節可動域制限や周囲組織との癒着、再断裂等の合併症を生じ、機能的予後が悪くなるケースが少なくない。本研究は腱損傷の再生迅速化を図るため、脂肪組織から得られ脂肪由来幹細胞(adipose-derived stem cell,以下ASC)が多く含まれる間質血管細胞群(stromala vascular fraction,以下SVF)を利用した移植療法によって、損傷腱の修復を迅速化させる可能性を追求することを目的とした。まず、昨年度までに、マウスアキレス腱を切断後、10-0 nylonを用いてKessler変法で腱縫合を行い、後療法として術後足関節底屈位固定をする新規マウスアキレス腱縫合モデルを作製し、術後の評価方法として、足関節可動域評価、およびアキレス腱使用再開までに要する期間を計測する実験系を確立した。続いて、本年度に、マウス鼠径部皮下脂肪組織からSVFを採取し、3継代を行って移植用細胞を調製し、細胞を調製したものと同系統の移植実験用マウスを準備し実験を進めた。マトリゲルを担体としてSVFを培養用培地と混合して移植するSVF移植群と、対照群としてマトリゲルにSVFの代わりに培養用培地のみを混合して移植する群を設け、実験を行った。術後の評価として、上述の足関節可動域評価、アキレス腱使用再開までの期間のほか、治癒過程でみられた異所性軟骨形成領域を組織学的に準定量評価した。この結果、移植群では、足関節可動域制限の改善、アキレス腱再使用を開始するまでの期間が短縮、異所性軟骨形成の抑制傾向がみられ、SVF移植が腱再生過程における良好な治癒に寄与することこが明らかとなった。再建外科上述の通り、SVF採取・調整法、動物モデルの確立を行った。移植実験も開始し、仮説に矛盾しない結果が一部得られている。腱断裂後の評価をするため確立したマウスモデルにおけるmSVFの移植実験を引き続き継続する。また、再生した腱組織の組織学的検討、力学的検討を進める。

また、同様の評価を可能であればヒト由来SVF(hSVF)でも行う。さらに、移植するSVFを我々が普段tenocyteの培養に用いている培地で分化させながら培養したものも移植し、組織学的効果や力学的効果の検討を行う。
近隣商業施設を対象とした震災復興プロセスの把握による商業精造の転換に関する分析

本研究では、被災地域における近隣商業施設の復興状況を把握するとともに、新規店舖の立地要因と被災した店舗の再建阻害要因について明らかにした。また、そうした新規店舗の立地と震災前の店舗の未再開による商業構造の変化についても示した。具体的な成果について以下に要約する。1.復興過程の把握営業している店舗数は震災前の7割前後にとどまり、そのうち約3分の1は新規店舗で従来店舗は減少の傾向にある。一方、店舗規模では大型店舖の影響を大きく受けて4年経過時点で震災前と同じ水準に達していると推定された。また、店舗個別の推移でみると営業を再開する店舗より休・廃業してしまう店舗の方が多く、時間の経過とともに営業を継続している店舗が減少している一方で、営業を断念する店舗が多くなっている。さらに、震災前後における店舗属性の変化については、5年後にかけて若干飲食業の比率が高くなっているものの業種構成に大きな変化は見られず、店舗形態では震災後にかけてテナントの比率が高くなっており、5年後では全体の半数近くがテナントであった。2.新規店舗の立地要因新規店舗の特徴は、ビルのテナントとして立地し、売場面積も従来店舗に比べて大きい傾向にあり、その立地場所については、比較的に幅員の広い道路に隣接し、大型店との競合を避ける傾向にあった。一方で、駅周辺では新規店舗の立地もみられたが、人通りの多い好立地条件ということもあり、同様に従来店舗の再開もみられた。3.被災店舗の再建阻害要因再開された店舗と再開できずにいる店舗の間には、震災による被災状況が決定的な影響となっており、未再開店舗の多くが全焼もしくは全壊であった。立地条件では、駅から距離が離れるほど未再開店舗が多くなる傾向があった。統計的には有意ではないものの、狭い道路に隣接している店舗ほど再開が遅れており、大型店との距離が近いほど未再開店舗が目立った。4.商業構造の変化従来からの老朽で小規模な店舗からなる商店街・小売市場は大半が消失しつつあるのに対し、コンビニエンスストアといった新たな業態の急激な増加や店舗の大型化および新規大型店の立地、など、域内の商業構造は大きく変化している。こうした変化は、通常、十数年かけて起こるような変化であり、被災地ではそれを先取りするような形でわずか5年足らずの間に起こったといえる。今後も我が国では大規模な都市災害の発生が予想されているため、被災後の復興まちづくりを進めていく上できわめて有用な知見を与えるものである。また一方で、近年、我が国における都市内の商業施設も徐々にその姿を変化させつつある。被災地では、短期間のうちに数多くの店舗の入れ替わりが行われたが、これは将来の商業構造の変化をある意味で先取りしているとも考えられる。1.店舗数の集計による量的復興と構造転換の把握店舗数の集計に関しては、震災前から立地している店舗を従来店舗、震災後新たに立地した店舗を新規店舗として、件数の推移を震災発生から1年ごとに集計した。それによると、復興過程における新規店舗の役割は大きく、その傾向は年を追うごとに増している。一方で、従来店舗の再建は震災1年後に約5割程度であったが、それ以降は停滞および衰退という過程をとっている。また、新規店舗の中でも特に出店比率が最も高いコンビニエンスストアに焦点を当てて分析を行った。具体的には、コンビニの商圏をVORONOI線図により描画し、震災前と後を比較した。これによると、震災後は震災前に比べて商圏が密になっており、対象地域におけるコンビニエンスストアの出店が多い状況が見て取れ、最寄り品を中心とした従来店舗の競合が激化していることが分かった。2.経営者へのヒアリング調査による復興に対する印象(質的復興)と新規店影響の把握(1)商店街・市場の現状は、景気の動向も相まって大変苦しい状況におかれており、後継者がいる店舗はまだ良いが、後継者がいない店舗の先行きは暗い。(2)経営者から見た復興の進展状況に対する印象は、消費者の意識や年齢構成が変化していると感じており、対話型の販売を嫌う傾向が強い若者を中心とした若年化が進んでいくと、市場経営者は苦境に立たされると感じていた。(3)新規大型店の影響については、顧客を吸引されており、従来、市場の役割の一つであったコミュニティーゾーンの役割も大型店に機能を奪われている。また、近くの商店が大型店に影響を受けて経営悪化、その為、卸売業としての経営も苦境に立たされるといった間接的弊害もある。3.成果の要約調査開始当初、年月の経過とともに商店数は震災前の水準(震災前と同じ店舗数)になるまで増加し、その中心は震災前の店舗経営者であると考えていた。しかしながら、現実は商店街・市場の解散に代表されるように、既に廃業してしまった店舗も少なくなく、一方で新規店舗の立地が目立つようになってきた。こうしたことより、今後は完全な復興を分析するよりもむしろ、復興ラインを見極め、その中での新旧の交代による商業構造の転換を把握することが重要であると思われる。

一方、店舗規模では大型店舖の影響を大きく受けて4年経過時点で震災前と同じ水準に達していると推定された。また、店舗個別の推移でみると営業を再開する店舗より休・廃業してしまう店舗の方が多く、時間の経過とともに営業を継続している店舗が減少している一方で、営業を断念する店舗が多くなっている。さらに、震災前後における店舗属性の変化については、5年後にかけて若干飲食業の比率が高くなっているものの業種構成に大きな変化は見られず、店舗形態では震災後にかけてテナントの比率が高くなっており、5年後では全体の半数近くがテナントであった。2.新規店舗の立地要因新規店舗の特徴は、ビルのテナントとして立地し、売場面積も従来店舗に比べて大きい傾向にあり、その立地場所については、比較的に幅員の広い道路に隣接し、大型店との競合を避ける傾向にあった。一方で、駅周辺では新規店舗の立地もみられたが、人通りの多い好立地条件ということもあり、同様に従来店舗の再開もみられた。3.被災店舗の再建阻害要因再開された店舗と再開できずにいる店舗の間には、震災による被災状況が決定的な影響となっており、未再開店舗の多くが全焼もしくは全壊であった。立地条件では、駅から距離が離れるほど未再開店舗が多くなる傾向があった。統計的には有意ではないものの、狭い道路に隣接している店舗ほど再開が遅れており、大型店との距離が近いほど未再開店舗が目立った。4.商業構造の変化従来からの老朽で小規模な店舗からなる商店街・小売市場は大半が消失しつつあるのに対し、コンビニエンスストアといった新たな業態の急激な増加や店舗の大型化および新規大型店の立地、など、域内の商業構造は大きく変化している。こうした変化は、通常、十数年かけて起こるような変化であり、被災地ではそれを先取りするような形でわずか5年足らずの間に起こったといえる。今後も我が国では大規模な都市災害の発生が予想されているため、被災後の復興まちづくりを進めていく上できわめて有用な知見を与えるものである。また一方で、近年、我が国における都市内の商業施設も徐々にその姿を変化させつつある。被災地では、短期間のうちに数多くの店舗の入れ替わりが行われたが、これは将来の商業構造の変化をある意味で先取りしているとも考えられる。
成熟分裂誘起時に特異的に出現するプロテインキナーゼの精製とMPFとの関係の解明

"卵成熟特異的プロテインキナーゼ(MーspPK)"活性の粗抽出液中での急速な活性低下を還元剤が抑えうることを昨年度見い出したが,この還元剤の作用の解明は,精製に先立ち必要なこの酵素の安定化とホルモン作用を介したin vivoにおけるこの酵素の活性化機構の解明に極めて重要であることが予見されたので,まずこれら諸点の追究にとりくんだ.その結果以下のような諸点が明らかになった.1.MーspPK活性の存在しない未成熟卵上清液に還元剤ジチオスレイトール(DTT)を添加すると,プロテインキナーゼ(PK)活性が当初のレベルの約3倍にまで増加し始めるが,この新たに出現するPK活性は, SH酸化剤やCa^<++>に対する感受性, cAMP依存PKの阻害剤やEGTAに対する耐性から, MーspPK活性であることが明らかになった.細胞内のSH含量が細胞周期に伴って変動することは古くから知られており,上記の結果は,成熟分裂開始時におこる卵内SH基の増加反応によりMーspPK活性化の引き金が引かれる可能性を示唆している.2.DTT添加により活性が高レベルに保たれた成熟開始卵上清液中のMーspPK活性は, Ca^<++>の添加により活性が急減する.このCa^<++>に依存した活性低下は,各種のタンパク質分解酵素阻害剤やカルモデュリン阻害剤では抑えられないが,ホスホプロテインホスファターゼの阻害剤で抑えられた.この結果より,卵上清液中のMーspPKの不活性化機構に, SH基の酸化によると考えられる過程に加えて, Ca^<++>のホスファターゼが関与する過程が存在することが示唆された.3.上記の結果から, MーspPKのCa依存の不活化反応の逆反応としての活性化機構の存在が示唆されるが,この点に関し,実際に活性化へのリン酸化反応の関与を示唆する結果を得た.今後,この2段階活性化機構の解明と共に,安定化条件を踏まえてMーspPKの精製を進める計画である.ヒトデの成熟開始卵に特異的に出現する、Ca,cAMP非依存の"卵成熟特異的プロテインキナーゼ(M-spPK)"の精製に先立ち、精製に必要な指標としてM-spPKの特性についてさらに以下の点を明らかにした。1.M-spPKはcGMPによる活性化を受けたものではないことが判明した。2.成熟開始卵上清と未成熟卵上清に共通して存在する高いプロタミンリン酸化活性は、双方に一貫して存在するプロテインキナーゼ(PK)によることが判明した。3.M-spPKの活性維持と不活性化要因:還元剤ジチオスレイトール(DTT)の添加がM-spPKの活性維持に顕著な効果を示した。また、DTT存在下でも、【Ca^(++)】の添加によりM-spPK活性は急速に低下した。これらの事実から、M-spPKの活性を低下させる要因として、(1)SH基の酸化、(2)【Ca^(++)】に依存した不活性化因子の存在、の少なくとも2つがあることが判明した。4.活性低下したM-spPKおよび未成熟卵上清中のPK性に対するDTT添加の影響:0°C放置により活性低下をきたした成熟開始卵上清希釈液にDTTを添加したところ、低下した基低活性レベルの約2倍近い活性回復がみられた。DTTがM-spPKの活性維持に寄与することをあわせ考えると、M-spPKの活性型の形成と維持にSH基が重要な役割を果たしている可能性が考えられた。実際、未成熟卵上清希釈液にDTTを添加したところ、無添加の場合の少なくとも約3倍の活性化がみられた。これらの結果から、卵の成熟分裂誘起の過程で、未成熟卵中に存在すると考えられるM-spPKの不活性型が活性型に変換される一つの可能な機構として、そのPK自体またはそれの活性調節因子の-S-S-→-SHの変換が働いている可能性が示された。また、M-spPKの【Ca^(++)】依存の不活化は、抽出液中のMPFが【Ca^(++)】により容易に失活するという報告と【Ca^(++)】感受性という点で一致し、M-spPKとMPFの類似性が示唆された。"卵成熟特異的プロテインキナーゼ(MーspPK)"活性の粗抽出液中での急速な活性低下を還元剤が抑えうることを昨年度見い出したが,この還元剤の作用の解明は,精製に先立ち必要なこの酵素の安定化とホルモン作用を介したin vivoにおけるこの酵素の活性化機構の解明に極めて重要であることが予見されたので,まずこれら諸点の追究にとりくんだ.その結果以下のような諸点が明らかになった.1.MーspPK活性の存在しない未成熟卵上清液に還元剤ジチオスレイトール(DTT)を添加すると,プロテインキナーゼ(PK)活性が当初のレベルの約3倍にまで増加し始めるが,この新たに出現するPK活性は, SH酸化剤やCa^<++>に対する感受性, cAMP依存PKの阻害剤やEGTAに対する耐性から, MーspPK活性であることが明らかになった.細胞内のSH含量が細胞周期に伴って変動することは古くから知られており,上記の結果は,成熟分裂開始時におこる卵内SH基の増加反応によりMーspPK活性化の引き金が引かれる可能性を示唆している.

2.DTT添加により活性が高レベルに保たれた成熟開始卵上清液中のMーspPK活性は, Ca^<++>の添加により活性が急減する.このCa^<++>に依存した活性低下は,各種のタンパク質分解酵素阻害剤やカルモデュリン阻害剤では抑えられないが,ホスホプロテインホスファターゼの阻害剤で抑えられた.この結果より,卵上清液中のMーspPKの不活性化機構に, SH基の酸化によると考えられる過程に加えて, Ca^<++>のホスファターゼが関与する過程が存在することが示唆された.3.上記の結果から, MーspPKのCa依存の不活化反応の逆反応としての活性化機構の存在が示唆されるが,この点に関し,実際に活性化へのリン酸化反応の関与を示唆する結果を得た.今後,この2段階活性化機構の解明と共に,安定化条件を踏まえてMーspPKの精製を進める計画である.
イオウ同位体比分析を考古学資料に応用するための基礎的研究

質量数32と34のイオウ同位体比を分析し、弥生時代古墳時代にかけた遺跡出土朱の産地推定を行った。本研究では以下の点が問題となっていた。(1)イオウ同位体比に産地別の違いがあるか。(2)古代産地と現在の産地でイオウ同位体比は同じか。(3)微量朱の分析は可能か。(4)人造朱はなかったのか。16年度は、イオウ同位体比が中国産朱と日本産朱で全く異なる値を示すことを明らかにした。しかし古代日本の朱産地は文献的な考察からある程度明らかであったのに対し、中国産地は辰砂の名前由来の貴州省満山特区産であると推察するに留まっていた。17年度は、中国文献を洗い直し、陳西省鉱山が貴州省より古いこと、またその値が+8‰と貴州省産(+20‰)と異なり、しかも弥生後期の日本海沿岸王墓(北九州、出雲、因幡、丹後)より出土した朱の値と酷似していることを明らかにした。また、日本産朱も三重県丹生鉱山産と奈良県大和水銀鉱山産で異なり、加えて一つの鉱脈では地中深くから採取した朱と地上付近の朱で値に違いがないことを確かめ、現在の鉱山鉱石の分析結果は露頭堀りしていたと思われる古代産地の値を反映していることを明らかにできた。以上より、産地と遺跡出土朱のイオウ同位体比分析を行うことにより、遺跡朱の産地推定が可能であることを証明できた。つぎに朱イオウ同位体比の微量分析を検討した。王墓と考えられる遺跡以外の遺跡出土朱は微量である場合が多い。また縄文時代には土器の彩色に朱が用いられており、本研究結果は日本全国の縄文土器の物流を調べる一助となりうる。そこで微量分析を試みた結果、従来数10mg必要であったのに対し、およそ2mg以上の朱であれば信頼できる値を得ることができた。最後に人造朱の混入が遺跡朱で行われた可能性について検討した。現在の人造朱を日本3社、中国1社より取り寄せ、硫化水銀標準試薬とともに検討した。16年度は、水銀同位体の違いを検討した。17年度は、混在金属含量の比較と微細構造の比較を主に行った。その結果、湿式と乾式製造法の違いはわからなかった。朱色の違いは金属(たとえばカドミウム)を混和して作製していた。微量混在金属量が極端に少なく、また均一な粒子径が認められた。以上、古代の人造朱が入手できなかったが、遺跡出土朱の人造朱か天然朱の判別は可能であると考える。A:今年度,遺跡で使用された朱(赤色顔料)が辰砂鉱石より精製されたものか,人造のものかを判別する方法を検討した。(1)イオウ同位体比を用いた鑑別法。

イオウの質量数32と34の割合を標準品と比較した。天然の朱について,中国辰砂鉱石の朱は+20‰,大和水銀鉱山産は-2‰,三重県丹生産は-8‰となり,辰砂が採取される辰砂鉱山で異なり,産地の特定が可能であった。これに対して人造朱は,原料のイオウが-4.7‰であれば,製造された人造朱は-5.7‰と,用いられる原料のイオウの同位体比に依存していた。このことから,イオウ同位体比からは人造か天然かの区別はつきにくいと考えられる。しかしながら,-14‰という値を示す人造朱があるのに対し,天然朱はこれほど極端なマイナスの値を取ることはなかった。それ故,極端なマイナスの値は人造朱の可能性が高い。(2)水銀同位体比を用いた鑑別法。次に水銀の質量数199,200,201,202の割合を標準品と比較した。その結果,201/202の標準品に対する割合をδHg‰で計算したところ,大和水銀鉱山産は-25.5±10.0‰,北海道龍昇殿鉱山産は-80.7±8.0‰となるのに対し,人造朱は+17.3±10.9と全く異なった。このことから,水銀同位体比を調べれば天然朱か人造朱か鑑別することは可能であると考えられる。(1)と(2)から2次元図を描くとより鮮明に天然朱か人造朱かの鑑別が可能であった。そこで,遺跡より採取された朱を用いて人造朱が存在するか,現在検討中である。B:超微量朱のイオウ同位体比測定法の開発を模索したが,非常に困難であった。その原因として,装置の専有使用が難しいことと,試料調整方法の困難さが上げられる。従来法では,朱を構成するイオウは,硫酸バリウムの形で分離し,還元して二酸化イオウガスを得,同位体分析用質量分析器で測定している。しかし,超微量朱を分析するためには硫酸バリウムの形にせず,朱そのものを直接分析する必要がある。ところが,その為には水銀が昇華し,機器内部を汚染させてしまうことが判明した。このことから,本法を用いた超微量分析法の開発は非常に困難であり,別の方法を現在模索している。質量数32と34のイオウ同位体比を分析し、弥生時代古墳時代にかけた遺跡出土朱の産地推定を行った。本研究では以下の点が問題となっていた。(1)イオウ同位体比に産地別の違いがあるか。(2)古代産地と現在の産地でイオウ同位体比は同じか。(3)微量朱の分析は可能か。(4)人造朱はなかったのか。昨年度、イオウ同位体比が中国産朱と日本産朱で全く異なる値を示すことを明らかにした。しかし古代日本の朱産地は文献的な考察からある程度明らかであったのに対し、中国産地は辰砂の名前由来の貴州省満山特区産であると推察するに留まっていた。今回、中国文献を洗い直し、陝西省鉱山が貴州省より古いこと、またその値が+8‰と貴州省産(+20‰)と異なり、しかも弥生後期の日本海沿岸王墓(北九州、出雲、因幡、丹後)より出土した朱の値と酷似していることを明らかにした。また、日本産朱も三重県丹生鉱山産と奈良県大和水銀鉱山産で異なり、加えて一つの鉱脈では地中深くから採取した朱と地上付近の朱で値に違いがないことを確かめ、現在の鉱山鉱石の分析結果は露頭堀りしていたと思われる古代産地の値を反映していることを明らかにできた。以上より、産地と遺跡出土朱のイオウ同位体比分析を行うことにより、遺跡朱の産地推定が可能であることを証明できた。つぎに朱イオウ同位体比の微量分析を検討した。王墓と考えられる遺跡以外の遺跡出土朱は微量である場合が多い。また縄文時代には土器の彩色に朱が用いられており、本研究結果は日本全国の縄文土器の物流を調べる一助となりうる。
重症細菌性肺炎・敗血症に対する遺伝子治療

マウスKGF-cDNAをクローニングしたアデノウイルスベクターAd-mKGFを作製した。コントロールベクターは発現単位のないAx1w1を用いた。BALB/cに各ウイルスベクター1.0×10_9PFUを経気道的投与した(KGF群、1w1群)。3日後よりO_2 90-92%で72時間飼育、その後大気下に戻し、肺傷害の指標、酸素化の指標、生存率、等でその効果を検討した。免疫組織染色で、KGF群はびまん性のKGF発現を認めたが1w1群では内因性KGFもほとんど検出されなかった。また1w1群では肺毛細血管の著明なうっ血や肺胞腔内の出血、フィブリンの析出を認めたがKGF群ではこれらの異常はなくII型上皮の増殖がみられた。またKGF群では酸素化の改善や、アルブミン漏出等の肺傷害軽減を認め、生存率を有意に改善した。1w1群の長期観察の組織では肺実質や胸膜の癒痕収縮がみられたが、KGF群ではこのような像はなく、II型上皮の割合が正常に比べ多かったが酸素化は比較的保たれた。以上より、Ad-mKGFの気道内投与により高濃度酸素肺傷害を軽減し生存率の改善等の高い治療効果を示した。また傷害後の修復期における呼吸機能の改善の可能性も示唆された。【成果発表】『KGF発現アデノウイルスベクターを用いた高濃度酸素暴露肺傷害モデルの治療』第45回日本呼吸器学会学術講演会。2005千葉『高濃度酸素肺傷害と修復に対するKGF発現アデノウイルスベクターの効果』日本麻酔科学会第52回学術集会.2005神戸マウスKGF-cDNAをクローニングしたアデノウイルスベクターAd-mKGFを作製した。2005千葉『高濃度酸素肺傷害と修復に対するKGF発現アデノウイルスベクターの効果』日本麻酔科学会第52回学術集会.2005神戸1.KGFベクターの感染性の確認2.ベクター投与経路の至適性気道へのベクターの投与は、感染局所の不均一性が懸念されたが、マイクロスプレイヤー^<TM>を用いた投与により、KGFが気管上皮細胞および肺胞上皮細胞に比較的均一に発現していることが免疫組織染色で確認された。また、ベクター投与による気道の炎症はごく軽度であった。3.肺障害モデルにおけるKGFベクターの効果均一な肺障害モデルとして、高濃度酸素障害のマウスにおける障害軽減効果を調べた。ベクター投与3日後に、90%酸素の気密容器で72時間飼育、空気呼吸に戻した4時間後に吸入麻酔下に動脈血採取(血液ガス分析)し、失血死させた。肺を取り出し、組織学的、生理学的に肺の障害を定量した。KGFベクター投与により軽減された。また、生存率も有意に改善した。【成果発表】『高濃度酸素肺傷害と修復に対するKGF(keratinocyte growth factor)発現アデノウイルスベクターの効果』日本麻酔科学会第52回学術集会.2005.6.2-4(神戸),発表受諾他3T3細胞よりマウスKGF-cDNAをクローニングしAd-mKGFを作製した。BALB/cに各ウイルスベクター1,0×10^9PFUを経気道的投与した(KGF群、1w1群)。3日後よりO_290-95%で72時間飼育、その後大気下で生存率、血液ガス分析、アルブミン漏出(肺胞から血中)、肺組織の免疫染色(以後IHC)等の方法で比較検討した。またウイルス感染後21、39、60日目の肺組織や血液ガス分析で、長期的な影響を検討した。IHCで、KGF群はびまん性のKGF発現を認めたが1w1群では内因性KGFもほとんど検出されなかった。また1w

1群では肺毛細血管の著明なうっ血や肺胞腔内の出血、フィブリンの析出を認めたがKGF群ではこれらの異常はなくII型上皮の増殖がみられた。またKGF群では酸素化の改善や、アルブミン漏出等の傷害軽減を認め、生存率を有意に改善した。1w1群の長期観察の組織では肺実質や胸膜の瘢痕収縮がみられたが、KGF群ではこのような像はなく、II型上皮の割合が正常に比べ多かったが酸素化は比較的保たれた。以上より、Ad-mKGFの気道内投与により高濃度酸素肺傷害を軽減し生存率の改善等の高い治療効果を示した。また傷害後の修復期における呼吸機能の改善の可能性も示唆された。【成果発表】『KGF発現アデノウイルスベクターを用いた高濃度酸素暴露肺傷害モデルの治療』第45回日本呼吸器学会学術講演会.2005千葉『高濃度酸素肺傷害と修復に対するKGF発現アデノウイルスベクターの効果』日本麻酔科学会第52回学術集会.2005神戸マウスKGF-cDNAをクローニングしたアデノウイルスベクターAd-mKGFを作製した。コントロールベクターは発現単位のないAx1wlを用いた。BALB/cに各ウイルスベクター1.0×10^9 PFUを経気道的投与した(KGF群、1wl群)。3日後よりO_2 90-92%で72時間飼育、その後大気下に戻し、肺傷害の指標、酸素化の指標、生存率、等でその効果を検討した。免疫組織染色で、KGF群はびまん性のKGF発現を認めたが1wl群では内因性KGFもほとんど検出されなかった。また1wl群では肺毛細血管の著明なうっ血や肺胞腔内の出血、フィブリンの析出を認めたがKGF群ではこれらの異常はなくII型上皮の増殖がみられた。またKGF群では酸素化の改善や、アルブミン漏出等の肺傷害軽減を認め、生存率を有意に改善した。1wl群の長期観察の組織では肺実質や胸膜の瘢痕収縮がみられたが、KGF群ではこのような像はなく、II型上皮の割合が正常に比べ多かったが酸素化は比較的保たれた。また傷害後の陰復期における呼吸機能の改善の可能性も示唆された。【成果発表】『KGF発現アデノウイルスベクターを用いた高濃度酸素暴露肺傷害モデルの治療』第45回日本呼吸器学会学術講演会.2005千葉『高濃度酸素肺傷害と修復に対するKGF発現アデノウイルスベクターの効果』日本麻酔科学会第52回学術集会.2005神戸
炭素循環製鉄用CO2吸収材の形状設計に関する研究

申請の通り,製鉄プロセスにおける高温CO2分離回収技術の適用を目的に,リチウムシリケート(以下LS)粉体の焼成および成形方法の確立し,数値計算にて最適設計された円筒形状ペレットの性能確認試験を実施した.化学反応と多孔質体内物質移動を連成した反応帯形成モデルを構築し,吸収挙動の予測精度を向上させた上で,設計に用いた.設計通りに焼成したペレットは650°C・CO2濃度30%の条件下のTG-DTAで,初期の吸収は10分で終了し,5回目の吸収では78.4%の容量を保った.さらに,熱物質移動を考慮した充填層反応器での吸収挙動を模擬した結果,CO2吸収量および反応熱のピークの推移は実験結果と概ね一致した.平成25年度までに既製の球状LSペレットの吸放出挙動を未反応核モデルにより定式化し,吸収挙動はペレット内拡散距離による影響が大きいことが判明している.平成26年度は,拡散距離の短いLSペレットの設計を目指し,LSペレットを内製した.特許を参考に原料を900°Cで12時間焼成することでLS粉末を作製し,純CO2雰囲気で34wt%と理論値に近い最大吸収量を得た.圧縮成型で作製したペレットは最大吸収量が約15wt%で,吸収速度が非常に遅く,ペレット表面部に形成される抵抗層が内部拡散律速の原因となっていることがわかった.そこで拡散律速の低減すべく,押出成型により円柱状ペレットを作製し,ペレット内の空隙分布を均一化することを試みた.さらに,湿式粉砕によりLS粉末の粒径を約5μmに調整することで,ペレット比表面積の増加による初期吸収速度の向上を目指した.得られたLSペレットは30%-CO2雰囲気において最大吸収量は25wt%であり,吸収完了までの時間を約10分まで短縮することに成功した.また,多次元的なペレットの形状設計を考慮し,CADライクな操作による形状のメッシュ設定と,吸収反応と内部拡散を同時に定式化・計算できる市販のマルチフィジックス対応のFEMソフトウエアの導入により吸収挙動をモデル化した.円筒状ペレットモデルを作製し,ペレットの内半径,外半径,高さを変化させ充填層内での吸収性能を評価した.充填層内の空隙率分布を一定とすると,ペレットのアスペクト比を0.9に近づけることで吸収容量が大きくなり,吸収速度は外半径に対して内半径が大きい程速くなることがわかった.CO2分離回収技術の炭素循環製鉄プロセスの一時貯留媒体として,高温での使用が可能であり追加的なエネルギー投入が少ないリチウムシリケート(以下LS)を使用する.LSはCO2を650°Cで吸収し,800°Cで放出することで繰返し使用可能なセラミックス吸収材である.平成25年度に既製球状LSペレットの吸放出挙動を未反応核モデルにより定式化し,吸収挙動はペレット内拡散距離による影響が大きいことが判明した.平成27年度は拡散距離が短い形状のペレットとして,当初の計画通り押出成型により円筒状LSペレットを内製した.得られたLSペレットは30%-CO2雰囲気において最大吸収量が25wt%であり,吸収完了までの時間を約10分にまで短縮させることができた.しかしながら吸放出サイクルとともに吸収容量および吸収速度が低下し,ペレットの収縮も見られた.そこで平成27年度は高い吸収速度を確保しつつ,CO2吸放出サイクルによる吸収容量低下の抑制を目指し,シンタリング防止効果の高いチタン酸カリウムウィスカをLSに対し2wt%添加した.また共晶による液相焼結の低減を目的として,特許を参考に平均粒径が12μmになるまで粒径を細分化し,焼成条件の変更により粒子間の結合強度を増大させた.作製したペレットの吸放出試験における5サイクル目の吸収容量はペレットに対し23.5wt%であり,初期値の78.4%の容量を保った.また,試験後のペレットに収縮も見られなかった.これまで開発した未反応核モデルでは球状ペレットの吸収挙動を精度よく模擬可能であることが分かっているが,反応律速条件の温度・分圧条件では実験値との乖離が見られた.そこでCADによる形状選択性を持ち,吸収反応と内部拡散を同時に評価できるCOMSOLにより,CO2の吸収反応と多孔質体内物質移動を同時に考慮したモデルを構築し,未反応核モデルで乖離の大きい反応律速条件での予測精度を向上させた.(1)吸収材の作製手順の確立平成27年度はLS粉体および押出成型によるLSペレットの作製手順を確立することができた.しかし,内製LSペレットは同条件で作製しても最大吸収量のロット差が大きい課題がある.また,一度の押出成型で作製できるLSペレットは60個程度であり,充填層試験に必要なペレット数の準備には時間がかかる.完全な粉体の内製化が完了したわけではないが,当初の計画通り成型外注に踏み切ることで,均一な性能を持つペレットを大量生産し,吸収性能の均一化を図る.また外注ペレットを用いて,計画通り充填層試験による評価を実施する.(2)数値計算平成26年度までにCOMSOLで円柱状ペレットモデルの作製に成功しているが,既製球状LSペレットの吸収挙動データが基である.また,このモデルは吸収反応と多孔質体内物質移動を同時考慮しない.そこで,全吸収量を実数解とし,CO2の浸透フラックス分布を汎関数とする変分法に基づいた時間発展の微分方程式をCOMSOLにより構築した.

内製LSの吸収挙動を模擬するには,反応速度定数や気層境膜内拡散係数のデータとともに,ペレットの最大吸収量を予測してモデルに組み込む必要がある.そのためには,外注製作したペレットを用いた試験による最大吸収量の定式化の後に,単粒子の吸収性能を予測する必要がある.これまで構築したLSペレットの吸収挙動モデルは反応面(未反応核表面)に到達したCO2が全て消滅する未反応核モデルとして近似的に扱ってきた.しかしながら化学反応が律速となる低温・低CO2濃度の条件においては実験値との間に乖離が見られ,未反応核内部にもCO2が浸透していると考えられる.そのことから,化学反応と多孔質体内物質移動を考慮した反応帯形成モデルをCOMSOLにて構築した.また,添加した炭酸カリウムと吸収反応の生成物である炭酸リチウムの共晶により形成される溶融塩を考慮した溶体モデルにより,反応率に対するギブスエネルギー変化および平衡CO2分圧を計算し,温度および分圧に対する最大CO2吸収量を導出した.さらに,昨年度までに確立したLSペレットの作製手順を用いてペレットを外注し,CO2吸収試験および水銀圧入法によりLS単粒子における粗さを考慮した単位表面積あたりの化学反応係数,気相境膜係数,有効拡散係数を導出した.反応帯形成モデルと単粒子ペレットの吸収挙動が一致し,モデルの妥当性を確認した上で,円筒形ペレットの形状設計を実施した.円筒形ペレットの吸収速度に対しては外径および内径の感度が大きく,高さの影響は小さく算出されたが,TG-DTA試験結果においても同様の傾向が示された.実用化にあたっては,吸収と放出を順次切り替えるセミバッチ式反応器にて充填することを想定しており,充填層反応器での解析モデルは反応器管内を軸対象とする2次元の非定常で,固体と流体の温度が異なる非等温の充填層としてモデル化した.実験結果と比較したところ,CO2吸収量および反応熱のピークに関しては概ね一致した.また,円筒状の内径をパラメータとして吸収容量および吸収完了時間を計算したところ,円筒状LSの内径が大きいほど吸収容量は減少するが,吸収完了時間は短縮され,トレードオフの関係にあることが示された.申請の通り,製鉄プロセスにおける高温CO2分離回収技術の適用を目的に,リチウムシリケート(以下LS)粉体の焼成および成形方法の確立し,数値計算にて最適設計された円筒形状ペレットの性能確認試験を実施した.化学反応と多孔質体内物質移動を連成した反応帯形成モデルを構築し,吸収挙動の予測精度を向上させた上で,設計に用いた.設計通りに焼成したペレットは650°C・CO2濃度30%の条件下のTG-DTAで,初期の吸収は10分で終了し,5回目の吸収では78.4%の容量を保った.さらに,熱物質移動を考慮した充填層反応器での吸収挙動を模擬した結果,CO2吸収量および反応熱のピークの推移は実験結果と概ね一致した.(1)成型材の制作平成26年度は押出成型への成型方法の変更で,拡散抵抗による影響の低減に成功した.しかし,ペレットは粉末に比べ,依然として最大吸収量が約10wt%程低いため,この差のさらなる低減を目指す.LSペレットはCO2吸収後に収縮していることを確認しており,反応中の内部構造の変化により拡散抵抗が増大し,ペレット中心部までCO2が到達せず未反応なままである可能性がある.そのため,内部構造変化の抑制による吸収量のさらなる向上を目指す.ペレットの内製工程を確立次第,外注による大量生産を依頼し,充填層試験による評価を行う.(2)数値計算