hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経活動によるシナプス結合制御の分子機構

神経活動がどのようにシナプス再構成を制御するか?我々は神経活動によって発現制御されるプロとカドヘリンArcadlinを見出し、既に報告している。この研究課題では、Arcadlinがシナプス形成に必須なN-cadherinと共に、シナプス再構成を制御することを明らかにした。すなわち、Arcadlinは神経活動によって誘導され、シナプスへ運ばれ、そこでN-cadherinと結合する。結合したArcadlin-N-cadherin複合体はエンドソームに移行し、その結果スパイン形成が抑制される。逆に、Arcadlinノックアウトマウスでは、野生型マウスよりも多くのシナプスを作ることも分かった。さらに、このエンドサイトーシスのメカニズムを明らかにするため、Arcadlinの細胞内領域と相互作用する分子を探索したところ、p38MAPキナーゼの上流に位置するTAO2キナーゼ(TAO2β)が同定された。Arcadlinの細胞外同種結合によって、TAO2βが活性化され、p38MAPKがリン酸化される。そして、活性化されたp38MAPKがTAO2βのC末端領域のセリンをリン酸化することによって、N-cadherin/Arcadlin/TAO2β複合体がco-endocytosisを起こすことを初代培養海馬ニューロンを用いて明らかにした。以上の結果から「このカドヘリン-TAO2-MAPKの細胞内情報伝達機構が、神経活動によるシナプス再構成を制御する」と言う仮説を提唱する。この仮説を証明するためには、将来的にArcadlin欠損マウスを用いた学習・記憶実験が必要になるであろう。さらに、スパインに存在する接着分子がシナプスリモデリングを制御するという直接的な証拠や、p38MAPKが受容体のエンドサイトーシスも制御するという可能性についても、今後検討する必要がある。我々は神経活動によって誘導される神経接着分子Arcadlinを見い出している。Arcadlinは、神経活動によってニューロンで誘導される。合成されたArcadlinはシナプスへ運ばれた後、シナプス前・後膜で同種結合することによって、シナプス結合の形態学的変化に関わると予想される。そこで今年度は、Arcadlinに関する以下の解析を行った。1)Arcadlinの細胞内領域において結合する蛋白質をスクリーニングし、p38 MAP kinaseの上流に位置するTAO2 kinaseを同定した。そして、HEK293T細胞にarcadlin、TAO2、MKK3、p38 MAPKを発現させ、Arcadlinの細胞外領域蛋白質を加えたところ、p38 MAPKのリン酸化が亢進し、Arcadlinのエンドサイトーシスが生じることを見い出した。2)Arcadlinの細胞内領域欠失変異体を作製し、TAO2との結合に必要な領域、またエンドサイトーシスに必須な領域を同定した。免疫沈降法により、TAO2がArcadlin細胞内ドメインのCM1と呼ばれる領域と結合していることを明らかにした。さらに、ArcadlinのエンドサイトーシスはCM1だけでなく、CM2と呼ばれる別の領域を欠失させても抑制されることから、CM1はTAO2との結合にCM2はTAO2の活性化に必要な領域と考えられた。3)さらに、細胞外領域部分の同種結合にArcadlinのどの領域が関わっているかを明らかにするため、六個のカドヘリンリピートを一つずつ欠失させた変異体を作製し、p38のリン酸化およびArcadlinのエンドサイトーシスを調べた。その結果、どのリピートを欠失しても、p38のリン酸化およびArcadlinのエンドサイトーシスが見られないことから、すべてのカドヘリンリピートが同種結合には必要であることが明らかになった。

4)細胞外ドメイン同士の同種結合によるp38 MAPKのリン酸化が神経細胞内で生じるかどうかを明らかにするため、海馬スライスの初代培養技術を確立し、arcadlin-EGFPを遺伝子導入することに成功した。さらに、細胞外領域蛋白質をスライスに加えることによって、Arcadlin-EGFP発現ニューロン内でp38 MAPKがリン酸化されることが明らかになった。1)Arcadlinの細胞内領域が異なるsplice variant(Arcd-L)を見い出している。これは、Arcadlinの細胞内領域に97アミノ酸が挿入されたもので、まずその領域に対する抗体を作製した。その抗体を用いて、脳内分布を調べようとしたが、成熟した脳内ではArcd-Lがほとんど発現しておらず、神経活動による誘導されるかどうかははっきりしなかった。しかしながら、機能的にArcd-Lは細胞外領域の短いArcd-Sとは異なっており、HEK293T細胞にArcd-Lを発現させ、Arcadlin細胞外領域を同種結合させてもp38 MAPKのリン酸化およびArcd-Lのエンドサイトーシスは生じなかった。さらに、Arcd-Lのstable cell lineを作成し、cell aggregation assayを行ったところ、Arcd-Sのcell lineで見られなかったトランス同種結合が起きていることが分かった。以上の結果から、Arcd-LはArcd-Sとは異なった発現を示し、エンドサイトーシスが生じにくいため、細胞膜表面にとどまり、細胞接着活性を有すると考えられた。2)Arcadlinの細胞内領域と結合するリン酸化酵素TA02を見出している。両分子が細胞内で会合するかどうかをArcadlin-EYFP、TA02-ECFPを用いたFRET実験でを行うことによって検討した。HEK293T細胞に両分子を発現させると、細胞膜近傍でCFP励起によるYFP蛍光が観察された。さらに、この細胞にArcadlin細胞外領域蛋白質を加え、同種結合を起こさせると、YFPの蛍光は徐々に減弱した。しかしながら、コントロールのタグ蛋白を加えてもFRETの消失は認められなかった。以上の結果から、ArcadlinとTA02は細胞内で結合しており、Arcadlinの細胞外同種結合によってその結合が弱まることが考えられた。3)動物個体の神経細胞の形態変化を観る(in vivo imaging)ために、脳のスライス培養と電気穿孔法による遺伝子導入法を確立した。スライス内の神経細胞にEGFPを遺伝子導入し、神経細胞の形態変化を二光子レーザー顕微鏡を用いて観察することに成功した。今後、ノックアウトマウスの脳スライスにEGFPを遺伝子導入する予定である。1.神経活動によって発現制御される接着分子Arcadlinが細胞外領域で同種結合すると、p38 MAPKがリン酸化され、その後Arcadlinのエンドサイトーシスが生じることを報告してきた。しかしながら、p38 MAPK以降のシグナル伝達は不明であった。そこで、そのメカニズムを明らかにするため、p38 MAPKの基質の同定を試みた。
自然換気トンネル火災時における換気量の推定と換気の閉じ込め現象の解明

本研究では、日本に数多く建設されている全長1 km未満の換気設備を持たない対面通行トンネルを研究対象として、主に以下の二点について明らかとした。(1)発熱速度とトンネル長を与条件として自然換気量を求める理論を構築した。実験によって理論の予測精度を検証した結果、自然換気量は約20%の相対誤差で理論的に予測することができた。(2)火点から坑口に向かって流動する煙について、煙層先端部の温度や流速などを推定する理論を構築した。この理論により煙層降下点を予測でき、換気の閉じ込め現象が生じる時間や位置を推定可能である。本研究で開発した理論は、トンネルの安全な管理や避難安全設計に応用できる。平成25年度では、トンネル火災時の自然換気量を推定するための理論を構築した。この理論では、トンネル開口部内側と外側の圧力差分布を煙と周辺空気の密度差を利用して導出し、風速分布は圧力差分布からベルヌーイの式を用いて導出した。これらを基にして、トンネル開口部からの自然換気量を推定する理論を構築した。また、理論の検証のために小型模型トンネルを製作した。模型トンネルの長さは2, 4, 6 mの3種類を用いた。トンネル断面形状は0.25 m×0.25 mでアスペクト比1の正方形とした。火源としては、直径80 mmのプロパンガスバーナーを使用した。火災実験では、プロパンガスの質量流量、燃焼ガスの温度とO2、CO2、そしてCO濃度、更にトンネル坑口中央部の鉛直方向に風速と温度を計測した。火源の発熱速度とトンネル長さを与条件として、自然換気量、煙層高さ、そして中性帯高さを計測し、理論値と比較した。その結果、無次元トンネル長さL*= 16,32 [-]において,自然換気量は約20%の相対誤差で理論的に予測することができた.しかし、無次元トンネル長さL*= 48 [-]においては,理論的に予測される換気量に比べて実験値は小さく、50%近い相対誤差となった。これはトンネルが長くなることによって、自然換気による十分な酸素供給ができなくなり,燃料の一部が不完全燃焼した結果、発熱速度が抑制されたことが原因と考えられた。そこで、酸素不足による発熱速度の抑制を調べるために、酸素消費法に基づいて、発熱速度を計測した。その結果、L*= 48 [-]のトンネルでは、無次元発熱速度Q*= 0.16 [-]において換気支配型燃焼となっており、発熱速度が低減していることが分かった。そのため、完全燃焼を仮定している理論値では、実験値よりも換気量を大きく見積ることが分かった。平成26年度は、平成25年度に製作した模型トンネルから得られた知識を応用して、1/20スケールで長さ12メートルの模型トンネルを新たに製作した。新模型トンネルでは、実大スケールにおいて240mの煙の流動距離を実現した。模型トンネルの側面と底面の一部をガラス張りとして、煙流動の構造を可視化できるように工夫した。火源の発熱速度としては7kW(実大換算で13MW、中型バス火災程度の火災規模に相当する。)として、火源から発生した煙がどのように流動し、トンネル内にて降下するのかを調べた。実験の結果、以下のことが明らかとなった。トンネル天井に沿って煙が流動する際に、壁面に接している煙は吸熱されるために浮力を失う。その結果、浮力を失った煙はトンネル側壁を流れ落ちて、トンネル坑口から火源に向けて流入してくる新鮮空気に巻き込まれ、トンネル底面を流動することが明らかになった。当初予想していた天井に沿って流動する煙の先端部からトンネル底面に向かって降下する様子は見られず、側壁を流れ落ちる煙の量が増えることでトンネル天井下を流動する煙の質量流量が減少していくことが明らかとなった。煙流動の最後は対流するための熱エネルギーを失い、分子拡散のようにして煙がトンネル内部に拡散することが分かった。平成26年度までは1/20スケールの模型トンネルを用いて煙の流動構造を明らかにしたが、小スケール模型実験であったため、煙先端部における乱れの低下が観察された。そこで、平成27年度では、1/10スケールの模型トンネルを新たに製作して、再度、煙の流動構造を確かめた。ただし、スケール比が大きくなることで相対的なトンネル長さを維持できなくなったので、煙を強制的に冷却して煙降下を早める特殊構造トンネルの開発を行い、その有効性を実証した。その後、煙の降下現象に関する実験を実施したが、まだ詳細な検討はできていない。更に1/20スケールでの模型実験結果に基づいて、煙の降下現象を扱える新たなモデルを開発した。開発したモデルの検証のために、主に平成26年度の1/20スケール模型実験データを利用した。新たな煙降下モデルでは、平成26年度の研究で明らかとなった側壁を流れ落ちる煙を考慮に加えて、従来の煙の温度分布を扱うモデルに新たな項を加える改良を行った。その結果、従来のモデルと比較して、煙の温度が低下することで側壁を流れ落ちる煙量が増え、天井の温度分布や煙の質量流量に影響が出ることが明らかとなった。平成27年度では、1/10スケールの模型トンネルを新たに製作した。1/10スケールの特殊構造トンネルの開発に時間をかけすぎたために、煙降下の実験を十分には実施できなかった。また、煙の降下現象を扱える新しいモデルを開発した。

モデルの検証のために昨年度の1/20スケールの模型実験データを利用した。平成27年度の1/10スケールの実験データを利用した検証はまだ充分にはできていない。平成28年度は、トンネル火災時に天井下を流れる煙の降下現象に関して、その降下位置を予測する理論の改良とシミュレーションモデルの構築、及び実験データとの比較検証を主に実施した。着火直後の非定常流動状態における天井熱煙流の先端部分を研究対象としており、熱煙流先端部の温度から降下条件を判定している。本理論においては、トンネル壁面に冷やされることで浮力を失った煙の一部がトンネル側壁を伝って降下する現象を考慮した。更に平成28年度では、熱煙流先端部への新鮮空気の巻き込みと放射による熱損失を新たにモデルに加えた。開発した理論に基づくシミュレーションモデルと1/20スケールの模型実験結果とを比較することで、本理論の有用性を明らかにした。本研究の結果から,着火から煙降下直前までの温度変化のモデル予測値は実験値と概ね一致したが,煙降下の段階での振る舞いにおいて、モデル予測と実験結果の間に違いがあることが明らかとなった。また煙層先端部の温度変化に対して、新鮮空気の巻き込みに関しては無視出来るが、放射に関しては無視できないことが明らかとなった。以上の結果から、本研究で構築された理論とシミュレーションモデルは、着火から煙降下直前までの非定常状態での温度を高い精度で推定できることが明らかとなった。更に模型トンネル火災実験において、熱煙流先端部が降下した後、トンネル坑口からの新鮮空気の流入を阻害する換気の閉じ込め現象が発生した。そのため、火源への新鮮空気供給が滞り、火源の炎が新鮮空気を求めて燃焼位置を非定常変化させるゴーストフレーム現象を実験的に確認することができた。ゴーストフレームが発生しているとき、トンネル内の一酸化炭素ガス濃度は急上昇し、非常に危険な状態になることがわかった。以上の知見は今後のトンネル防災において、避難者の安全を考慮した防災設計において役立てることができる。本研究では、日本に数多く建設されている全長1 km未満の換気設備を持たない対面通行トンネルを研究対象として、主に以下の二点について明らかとした。(1)発熱速度とトンネル長を与条件として自然換気量を求める理論を構築した。実験によって理論の予測精度を検証した結果、自然換気量は約20%の相対誤差で理論的に予測することができた。(2)火点から坑口に向かって流動する煙について、煙層先端部の温度や流速などを推定する理論を構築した。この理論により煙層降下点を予測でき、換気の閉じ込め現象が生じる時間や位置を推定可能である。本研究で開発した理論は、トンネルの安全な管理や避難安全設計に応用できる。平成26年度では、1/20スケールの模型トンネルを使用することにより、煙が降下する際の流動構造を明らかにすることができた。平成27年度に開発した煙降下モデルを用いて、煙の降下点位置を予測できるように、実験データとの比較検証を進める。火災安全工学平成27年度の実験では、火源の発熱速度をより正確に計測するために、質量減少速度に基づいて発熱速度の時間変化を測定する。さらに燃焼効率を推定するために、酸素消費法による発熱速度の推定を試みる予定である。平成26年度までの模型トンネルは1/20スケールと小型であり、浮力流のレイノルズ数は5000程度になる。
大脳基底核変性疾患におけるシグナル伝達異常、回路変動と不随意運動の因果関係

パーキンソン病は黒質のドパミン作動性ニューロンの脱落に起因する神経変性疾患で、重度な運動障害を示す。治療にはドパミンを補うように前駆体であるL-DOPAを投与することが有効であるが、長期間のL-DOPAの服用はジスキネジアと呼ばれる不随意運動を誘発してしまう。これまでの実験でマウスの線条体投射ニューロンを光遺伝学を用いて興奮誘導すると、パーキンソン病モデルマウスにおけるL-DOPA誘発性ジスキネジアと非常に類似した運動を誘発することを報告してきた。そこで、線条体投射ニューロンの興奮を誘導したときの神経活動を大脳基底核の出力核である黒質網様部から記録し、パーキンソン病モデルマウスにおけるL-DOPA誘発性ジスキネジアと比較した。一方で、L-DOPAでジスキネジアを誘発したパーキンソン病モデルマウスに対して、線条体投射ニューロンを光遺伝学を用いて抑制したときに、ジスキネジアがどのように変化するのかを観察した。L-DOPA誘発性ジスキネジアを示すパーキンソン病モデルマウスにおいて、大脳皮質運動野を電気刺激したときに黒質網様部で一過性の「早い興奮ー抑制ー遅い興奮」という三相性の応答が認められた。線条体に光を照射して線条体投射ニューロンを興奮させたところ、黒質網様部では光刺激に対して一過性の「抑制ー遅い興奮」という二相性の応答が認められた。この二相性の応答は、L-DOPA誘発性ジスキネジアを示すマウスの「抑制ー遅い興奮」と非常に類似していた。また、L-DOPAでジスキネジアを誘発したパーキンソン病モデルマウスに対して、線条体投射ニューロンを抑制したところ、ジスキネジアが抑えられる傾向が認められた。これらの結果から、線条体投射ニューロンの神経活動は、L-DOPA誘発性ジスキネジアに重要な役割を果たしていることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。パーキンソン病は黒質のドパミン作動性ニューロンの脱落に起因する神経変性疾患で、重度の運動障害が認められる。その治療にはドパミンの前駆体であるL-DOPAの投与が有効であるが、長期間のL-DOPAの服用はジスキネジアと呼ばれる不随意運動を引き起こす。これまでにL-DOPA誘発性ジスキネジアのメカニズムとして、L-DOPA投与により線条体のドパミン受容体が刺激され、ドパミンD1受容体を発現する線条体ー黒質投射ニューロンが過渡に興奮し、ドパミンD2受容体を発現する線条体ー淡蒼球投射ニューロンが過渡に抑制されることが提唱されてきた。そこで、線条体ー黒質投射ニューロンにおけるD1受容体を介するシグナル伝達と神経活動とL-DOPA誘発性ジスキネジアの三者の関係を明らかにするため、マウスの線条体ー黒質投射ニューロンにprotein kinase A (PKA)のドミナントアクティブ(DA)を発現させ、行動と神経活動に与える影響を解析した。アデノ随伴ウイルスベクターをマウスの線条体に注入し、マウスの線条体ー黒質投射ニューロンにPKAのDAを発現させた。片側の線条体の線条体ー黒質投射ニューロンにPKAのDAを発現させたマウスでは、反対側へ回転する行動変化が認められ、線条体ー黒質投射ニューロンに発現させたPKAのDAは運動を促進する作用があることが示唆された。線条体の神経活動は麻酔薬の影響を受けやすいことが知られているため、覚醒下でマウスを脳定位装置に保定し、線条体ー黒質投射ニューロンの投射先である黒質網様部における神経活動を細胞外記録により計測した。その結果、自発発火頻度や自発発火パターンに有意な変化は認められなかった。ところが、大脳皮質運動野を電気刺激したときの応答を黒質網様部で記録すると、線条体ー黒質投射ニューロンを介すると考えられている応答の持続時間が有意に伸長していた。平成29年度は、抑制性の光駆動性イオンチャネルであるArchaerhodopsinを線条体投射ニューロンに発現するトランスジェニックマウス(PDE10A2-tTA::tetO-ArchT)を用いて、L-DOPA誘発性ジスキネジアに対する線条体投射ニューロンの抑制の影響を、行動学的、電気生理学的に解析する予定であった。ところが、PDE10A2-tTA::tetO-ArchTマウスの繁殖が計画通りに進まず、予定の個体数を得ることができなかった。そこで、平成30年度に行う予定であった、線条体ー黒質投射ニューロンのドパミンD1受容体を介するシグナル伝達とL-DOPA誘発性ジスキネジアとの関係を明らかにする実験を先に行うことにした。アデノ随伴ウイルスベクターを利用して、マウスの線条体ー黒質投射ニューロンにPKAのDAを発現させたところ、自発運動が有意に増加することが明らかとなった。さらに、このマウスの神経活動を記録したところ、線条体ー黒質投射ニューロンの投射先である黒質網様部の自発発火頻度や自発発火パターンには有意な変化が認められなかった。しかし、大脳皮質運動野の刺激に対する黒質網様部の応答を記録したところ、線条体ー黒質投射ニューロンを介する応答の持続時間に有意に変化が生じていることが認められた。

平成29年度の実験と平成30年度の実験予定を入れ替えることになったが、進捗状況を総合的に判断すると、おおむね順調に進展していると言える。パーキンソン病は黒質のドパミン作動性ニューロンの脱落に起因する神経変性疾患で、重度な運動障害を示す。治療にはドパミンを補うように前駆体であるL-DOPAを投与することが有効であるが、長期間のL-DOPAの服用はジスキネジアと呼ばれる不随意運動を誘発してしまう。これまでの実験でマウスの線条体投射ニューロンを光遺伝学を用いて興奮誘導すると、パーキンソン病モデルマウスにおけるL-DOPA誘発性ジスキネジアと非常に類似した運動を誘発することを報告してきた。そこで、線条体投射ニューロンの興奮を誘導したときの神経活動を大脳基底核の出力核である黒質網様部から記録し、パーキンソン病モデルマウスにおけるL-DOPA誘発性ジスキネジアと比較した。一方で、L-DOPAでジスキネジアを誘発したパーキンソン病モデルマウスに対して、線条体投射ニューロンを光遺伝学を用いて抑制したときに、ジスキネジアがどのように変化するのかを観察した。L-DOPA誘発性ジスキネジアを示すパーキンソン病モデルマウスにおいて、大脳皮質運動野を電気刺激したときに黒質網様部で一過性の「早い興奮ー抑制ー遅い興奮」という三相性の応答が認められた。線条体に光を照射して線条体投射ニューロンを興奮させたところ、黒質網様部では光刺激に対して一過性の「抑制ー遅い興奮」という二相性の応答が認められた。この二相性の応答は、L-DOPA誘発性ジスキネジアを示すマウスの「抑制ー遅い興奮」と非常に類似していた。また、L-DOPAでジスキネジアを誘発したパーキンソン病モデルマウスに対して、線条体投射ニューロンを抑制したところ、ジスキネジアが抑えられる傾向が認められた。これらの結果から、線条体投射ニューロンの神経活動は、L-DOPA誘発性ジスキネジアに重要な役割を果たしていることが示唆された。当初の予定よりも遅れていたPDE10A2-tTA::tetO-ArchTマウスの繁殖は、平成29年度の終盤で進み始め、予定の実験を行うことができる個体数にまで増えてきた。平成29年度に行う予定であった、L-DOPA誘発性ジスキネジアを誘発したPDE10A2-tTA::tetO-ArchTマウスにおいて、線条体への光刺激により線条体投射ニューロンの抑制を誘導したときに、ジスキネジアに変化が生じるのかどうかと、そのときの大脳基底核を構成する神経核の神経活動を記録する予定である。一方で、平成30年度に予定していた、線条体ー黒質投射ニューロンにおけるシグナル伝達とL-DOPA誘発性ジスキネジアとの関係を明らかにするため、パーキンソン病モデルマウスの線条体にアデノ随伴ウイルスベクターを注入し、線条体ー黒質投射ニューロンにPKAのDAを発現させ、L-DOPAの投与なしでもジスキネジアが誘発されるのかどうかを観察する。また逆に、線条体ー黒質投射ニューロンにPKAのドミナントネガティブを発現させたパーキンソン病モデルマウスにL-DOPAを投与し、L-DOPA誘発性ジスキネジアの誘発が起こらないのかどうかを検証する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
T細胞受容体δ鎖遺伝子再構成を利用した急性リンパ性白血病の微小残存病変の検出

平成3年1月から小児癌・白血病研究グループの協力を得て、集学的治療(ALL911プロトコール)を行っている小児ALL症例を中心に、寛解導入後も体内に残存する白血病細胞の定量をTCRδ鎖遺伝子再構成を指標として経時的に行うこととした。平成5年12月までに245症例の小児ALL初診時白血病細胞DNAでTCRδ鎖遺伝子の再構成を解析し、PCR増幅可能な再構成をもつ症例を110例(45%)をMRD検索可能症例として選別した。このうち、経時的に寛解時骨髄が送付された40症例についてMRDの定量を行った。すべての症例で診断後6カ月以内に第1回目の定量を行った。通常の化学療法を行った36例のうち21例では最初の検索ですでにMRDが陰性化していた。このうち18例はその後も持続的に陰性が続いた。残り3例のうち2例ではMRDが一過性に陽性化し、1例では持続陽性が続いた。残り15例では第1回目の検索時にMRDが陽性であった。このうち9例ではMRDは治療経過に伴い陰性化した。早期に死亡した1例を除く残り5例ではMRDが持続的に陽性で1例は診断5カ月目に再発した。通常の化学療法を行った36例以外に4例のPBSCT施行症例についてもMRDの検索を行った。これらの症例ではPBSCT施行前後の骨髄のMRDのみならず、採取したPBSCについてもMRDの有無を検索した。3例でPBSC内に10^<-3>10^<-5>のMRD混入がみられ、PBSCTにより一過性に骨髄MRDは減少したがすべて再発した。1例ではPBSCにMRD混入はなかったがPBSCT後、中枢神経再発がみられた。本研究を通じて小児ALL患者におけるMRDの動態の一部が明らかになり、今後治療への応用が期待される。当初、症例の集積は、京都府立医科大学付属病院およびその関連施設から行う予定であった。計画を進める過程で小児癌白血病研究グル-プ(CCLSG、愛知医大小児科藤本孟男教授主宰)の協力を得られることになり、CCLSG登録症例について微小残存病変(MRD)の検索を行うこととした。これによりドイツBFM study groupで横田が検討してきたのと同様、集学的に治療を受けている患者でのMRDの推移を検討できることになった。平成3年1月から症例集積を開始し、平成4年3月8日までに75例の初診時検体がセンタ-(当科)で分析された。スクリ-ニングはTCRδプロ-ブ(Jδs16)を用いたサザンブロット法もしくはPCR法で行い、30例(40%)でVδ1ーDーJδ1、Vδ2ーDーJδ1、Vδ2ーDδ3再構成を確認した。この結果を逐一各施設の主治医に報告し、CR到達した症例の骨髄、末梢血のサンプリングを定期的に行ってもらい、PCR増幅によるMRD分析を行った。症例集積を開始してから1年が経過したばかりで、治療直後の検討しかなされていないが、完全寛解に達した14例中5例で寛解時骨髄DNAに10^<-3>10^<-5>のMRDを検出した。注目すべき点は診断後6カ月以内に検索した13例中5例,3カ月以内に検索した8例中4例で骨髄MRDが陽性であったことで、横田らが報告したドイツBFM83治療グル-プを対象にした成績(6カ月以内でMRDは10/11に陽性)に比べ、治療早期でのMRD陽性比率は少なかった.

このことから、母集団、治療内容の違いにより治療の近接効果が異なる可能性が示唆された。TCRδ鎖再構成を用いた方法のほか、9;22転座、15;17転座の切断点をはさんでPCR増幅することで治療後のMRDを検出できるようになり対象はさらに拡大している。これらの成果の一部を第34回日本臨床病理学会近畿支部総会シンポジウム、第33回日本臨床血液学会総会シンポジウムで発表した。また第54回日本血液学会総会で発表予定である。前年度に引続き、小児癌・白血病研究グループ(CCLSG)(愛知医大小児科藤本教授主宰)に登録された小児ALLを中心に症例の集積を続け、あわせてこれらの臨床経過中の微小残存病変(MRD)の定量を行なった。目的とするT細胞受容体遺伝子(TCR)δ鎖遺伝し再構成は、スクリーニングを行った181例中82例(45.3%)にみられた。これらの症例において治療開始後、なるベく頻回(1、2、3、6、12カ月後)にMRD測定を試みた。(経時的にMRDの検体が送付され検索が可能であったのは41例であった。)この結果小児ALLのほとんどの症例において、6カ月以上の治療期間を終了した時点でMRDはPCR検出限界以下になることがわかった。初回寛解導入直後(診断後13カ月)には例中例でMRDはすでに陰性化していたが、残りの症例では残存を認めた。CCLSGでは年齢、初診時の白血球数に基づいて患者を3つのリスク群に階層化し、異なったプロトコールを用いて治療しているが、両者の比はリスク群間でほとんど差がなかった。今後、MRD消失までの期間の差が予後に影響を及ぼすか否かさらに観察を続ける予定である。近年、治療抵抗性の白血病や高リスク白血病に対し、骨髄移植に比肩する治療法として末梢血幹細胞移植術(PBSCT)が施され、良好な成績をあげ注目されている。われわれは、やはりCCLSGのグループの協力を得て、PBSCT施行症例においても移植前後の骨髄・末梢血やPBSC移植片中のMRDをprospectiveに定量している。この結果、採取したPBSC中にも白血病細胞の混入を認める症例があることがわかった。今後、移植片内の幹細胞数、MRDが治療成績にどのような影響を与えるのか調査する予定である。平成3,4年度に引続き、小児癌・白血病研究グループ(CCLSG)(愛知医大小児科藤本教授主宰)の協力を得て、同グループに登録された小児ALLを中心に症例の集積を続け、これらの臨床経過中の微小残存病変(MRD)の定量を行なった。T細胞受容体遺伝子(TCR)delta鎖遺伝子再構成についてスクリーニングを行った症例は245例にのぼり、このうち110例(44.9%)にVdelta1-D-Jdelta1、Vdelta-D-Jdelta1、Vdelta2-Ddelta3再構成のいずれかを認めた。これらの症例において完全寛解中の骨髄でなるべく頻回にMRD定量を試みた。(経時的にMRDの検体が送付され検索が可能であったのは45例であった。CCLSGでは初診時の白血球数と年齢に基づいて患者を3つのリスク群に階層化し、異なったプロトコールを用いて治療している。このうち中間リスク群の患者について、ALL874プロトコール(1987年4月から1990年12月まで登録)とALL911プロトコール(1991年1月から1993年12月まで登録)の治療効果をMRDから比較した。911プロトコールは874に比べ、MRDが持続陽性であった患者が多く、治療内容の違いによる差と考えられた。
リツキシマブによるインフュージョンリアクションの発症機序と軽減手法に関する研究

悪性リンパ腫の治療に用いられるリツキシマブには、特徴的な副作用として、高頻度(約90%)に発現するインフュージョンリアクション(IR)がある。通常、過敏症等と類似した発熱、発疹等の症状であるが、肺障害、心障害等の重篤な症状が発現し、死亡に至った例も報告されている。リツキシマブ投与においてIRを如何に軽減するかが重要な課題となっているが、IRの発現機序が明らかになっていないのが現状である。本研究課題では、リツキシマブを投与された症例のIR発現状況と各種血液検査値を調査・測定・解析し、IRの発現と関連性の高い因子を探索することで、IR発現を軽減・回避する手法の開発を目指す。大阪大学医学部附属病院血液腫瘍内科において、リツキシマブを投与された患者を対象とし、インフュージョンリアクションの発症状況を明らかにすべく、診療録を用いたレトロスペクティブ調査を行った。2013年9月2018年12月の機関にリツキシマブを当院血液腫瘍内科にて初回投与された症例は232例であった。232例について、年齢、性別、腫瘍の組織型、レジメン、生化学検査値、IRの発現件数、重症度、症状(投与後に発現した発熱、悪寒、悪心、頭痛、疼痛、そう痒、発疹等)、IR発現時の投与速度、前投薬の有無等の情報について収集を完了し、当院血液腫瘍内科におけるインフュージョンリアクションの発症が46%であることを明らかとした。また、レトロスペクティブ調査の内容も踏まえて、当院血液腫瘍内科の医師と、リツキシマブによる治療を開始する患者を追跡・観察する前向き研究の実施について検討を開始した。232例の情報からリツキシマブを投与される患者の疾患や病態が非常に多岐にわたることが明らかとなり、前向き研究のプロトコルを適切に作成・実施するためにも、まずはすでに取得している血液検体を用いた解析を実施することとした。すでに患者基本情報を取得している232例のうち、87例について包括同意を得たうえでリツキシマブ投与前の血液検体を取得・保管していた。87例のうち、リツキシマブ投与を含む4つのレジメンを適用され、疾患がびまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)または濾胞性リンパ腫(FL)の症例に絞ったところ、52例となった。これらの血液検体について、サイトカインやケモカイン等の免疫学的因子の測定・解析を実施予定であり、現在倫理審査委員会の審査を受けているところである。当初、診療録を用いたレトロスペクティブ調査については、対象期間を3年程度とし、症例数は100例を目指していたが、より精度よく解析するために対象期間を拡大し、予定の倍以上にあたる232例の解析を進めている。また、前向き研究に関する研究準備を進める予定であったが、レトロスペクティブ調査から明らかとなった情報も踏まえて、医師と相談し、包括同意を得て取得・保管している血液検体を用いた研究を実施する協力体制を得ることができた。本研究は当初の予定とは少し違った研究手法へと変更をしてはいるが、おおむね順調に進展していると言える。大阪大学医学部附属病院血液腫瘍内科において、リツキシマブを初回投与された232の症例について、臨床検査値に関するさらなる情報を集め、解析を進める予定である。現在、臨床検査値は白血球数(WBC)、リンパ球数、ヘモグロビン値(Hb)、血小板数(PLT)、乳酸脱水素酵素(LDH)、C反応性タンパク(CRP)、可溶性IL-2レセプター(sIL-2R)の情報を収集し、IRの発現およびその重症度と調査項目との因果関係を評価する予定である。また、2018年に新医薬品として承認され、リツキシマブと同じ抗原であるCD20に対する抗体医薬品であるオビヌツズマブ(商品名:ガザイバ)についても診療録を用いたレトロスペクティブ調査を行う予定である。大阪大学医学部附属病院において、リツキシマブによる治療を開始する患者を追跡・観察する前向き研究を実施し、実臨床で測定している検査値だけでなく、サイトカインやケモカイン等の免疫学的因子も併せて解析する予定で準備を進めていた。しかし、リツキシマブを投与される患者の疾患や病態が様々であることから、前向き研究における研究対象を定める基礎情報とすべく、すでに血液腫瘍内科において包括同意のもと薬剤投与前に採取された血液検体を用いたサイトカイン・ケモカインの測定を実施することとし、現在倫理審査委員会の承認申請等の手続きを進めている。前述したレトロスペクティブ調査の情報と併せて解析し、IRの発現およびその重症度とサイトカイン・ケモカイン等の免疫学的因子との因果関係を評価する予定である。

2013年9月2018年12月の機関にリツキシマブを当院血液腫瘍内科にて初回投与された症例は232例であった。232例について、年齢、性別、腫瘍の組織型、レジメン、生化学検査値、IRの発現件数、重症度、症状(投与後に発現した発熱、悪寒、悪心、頭痛、疼痛、そう痒、発疹等)、IR発現時の投与速度、前投薬の有無等の情報について収集を完了し、当院血液腫瘍内科におけるインフュージョンリアクションの発症が46%であることを明らかとした。また、レトロスペクティブ調査の内容も踏まえて、当院血液腫瘍内科の医師と、リツキシマブによる治療を開始する患者を追跡・観察する前向き研究の実施について検討を開始した。232例の情報からリツキシマブを投与される患者の疾患や病態が非常に多岐にわたることが明らかとなり、前向き研究のプロトコルを適切に作成・実施するためにも、まずはすでに取得している血液検体を用いた解析を実施することとした。すでに患者基本情報を取得している232例のうち、87例について包括同意を得たうえでリツキシマブ投与前の血液検体を取得・保管していた。87例のうち、リツキシマブ投与を含む4つのレジメンを適用され、疾患がびまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)または濾胞性リンパ腫(FL)の症例に絞ったところ、52例となった。これらの血液検体について、サイトカインやケモカイン等の免疫学的因子の測定・解析を実施予定であり、現在倫理審査委員会の審査を受けているところである。当初、診療録を用いたレトロスペクティブ調査については、対象期間を3年程度とし、症例数は100例を目指していたが、より精度よく解析するために対象期間を拡大し、予定の倍以上にあたる232例の解析を進めている。また、前向き研究に関する研究準備を進める予定であったが、レトロスペクティブ調査から明らかとなった情報も踏まえて、医師と相談し、包括同意を得て取得・保管している血液検体を用いた研究を実施する協力体制を得ることができた。本研究は当初の予定とは少し違った研究手法へと変更をしてはいるが、おおむね順調に進展していると言える。大阪大学医学部附属病院血液腫瘍内科において、リツキシマブを初回投与された232の症例について、臨床検査値に関するさらなる情報を集め、解析を進める予定である。現在、臨床検査値は白血球数(WBC)、リンパ球数、ヘモグロビン値(Hb)、血小板数(PLT)、乳酸脱水素酵素(LDH)、C反応性タンパク(CRP)、可溶性IL-2レセプター(sIL-2R)の情報を収集し、IRの発現およびその重症度と調査項目との因果関係を評価する予定である。また、2018年に新医薬品として承認され、リツキシマブと同じ抗原であるCD20に対する抗体医薬品であるオビヌツズマブ(商品名:ガザイバ)についても診療録を用いたレトロスペクティブ調査を行う予定である。大阪大学医学部附属病院において、リツキシマブによる治療を開始する患者を追跡・観察する前向き研究を実施し、実臨床で測定している検査値だけでなく、サイトカインやケモカイン等の免疫学的因子も併せて解析する予定で準備を進めていた。しかし、リツキシマブを投与される患者の疾患や病態が様々であることから、前向き研究における研究対象を定める基礎情報とすべく、すでに血液腫瘍内科において包括同意のもと薬剤投与前に採取された血液検体を用いたサイトカイン・ケモカインの測定を実施することとし、現在倫理審査委員会の承認申請等の手続きを進めている。
細胞接着能を標的としたEVI1高発現白血病治療法の開発

1.ITGB4/ITGA6による細胞接着と抗がん剤耐性性の検討EVI1高発現白血病細胞に対してshITGB4、shITGA6,shITGB1を導入し、matrigel及びMC3T3-E1細胞に対する細胞接着能低下はshITGB4及びshITGA6のみ見られた。またそれぞれの中和抗体を用いた実験により、ITGB4及びITGA6が特異的に細胞接着能を落とした。EVI1低発現白血病細胞にEVI1遺伝子導入すると、EVI1遺伝子発現依存的にITGA6及びITGB4遺伝子発現及び細胞接着能の亢進が見られた。抗がん剤耐性性はAraC及びVP16に対して、EVI1及びITGB4/ITGA6発現、及び細胞接着に依存した耐性性を示した。ITGB4/ITGA6発現陽性細胞株ではMatrigelやLaminin接着によりPI3K/Akt経路が活性化された。また同時に抗アポトーシス作用を有するBCL2が活性化され、抗がん剤耐性性に関わる事が分かった。3.ITGB4/ITGA6接着阻害効果のある抗体・新規低分子化合物の探索並びにin vivo試験ITGB4に対する中和抗体が接着阻害効果を示すことが明らかになったため、抗体研究所と共同で、phage display法によりヒトITGB4/ITGA6抗体を開発した。ITGA6/B4複合体(5種)、ITGA6(3種)に対する抗体をスクリーニングした結果、EVI1高発現白血病細胞株への細胞障害性、及び抗がん剤への感受性の増大を示す抗体が確認された。現在健常人末梢血を用いたADCC、CDCアッセイを行ない、更なる治療抗体の絞り込みを目指している。EVI1高発現白血病は難治性白血病であり、EVI1転写因子の高発現は白血病幹細胞維持に重要な役割を有している。我々はこれまでにEVI1高発現白血病細胞がEVI1遺伝子発現に相関し高細胞接着性を有していることを同定した。さらに細胞接着性の亢進はMatrigel並びにLaminin複合体に特異的であり、その原因としてインテグリン遺伝子ファミリーの発現検討によりIntegrin alpha6とbeta4(ITGA6/ITGB4)で有ることを同定した。この二つの遺伝子のヘテロ結合により接着性の亢進が示唆されたので、shRNAの導入、ならびに特異的中和抗体を用いて細胞接着性の検討を行った。ITGA6/ITGB4shRNA並びに、それぞれの特異中和抗体の投与により、細胞接着能の著しい低下が見られた。また、細胞接着依存性抗がん剤耐性性(CAM-DR)を、Matrigel細胞接着性、及び抗がん剤(AraC、VP-16)を用いて検討した。Matrigel接着状態でのEVI1高発現白血病細胞株はCAM-DRを示し、shRNA並びに、それぞれの特異中和抗体を用いることで、CAM-DRの解除が見られた。従って、EVI1高発現白血病が抗がん剤耐性を示す難治性白血病の一つの理由は、このCAM-DRであり、ITGA6/ITGB4の発現に依存していることが示された。このITGA6/ITGB4遺伝子発現がEVI1転写因子による調節機構、ならびに、ITGA6/ITGB4をターゲットとした治療抗体の開発、さらにはin vivoマウスモデル動物を用いた抗体治療法の開発を引き続き行う。
発達期小脳における登上線維シナプスの選別・除去に伴う機能変化

小脳プルキンエ細胞は、成熟動物においてはほとんどの細胞が一本の登上線維によってのみ支配を受けるが、発達初期には一時的に複数の登上線維による多重支配を受けている。発達に伴い徐々に登上線維の本数が減少し、生後3週目までに1本支配に移行する。登上線維の発達過程における神経活動の関与について解析するため、神経の電気的活動に重要な電位依存性カルシウムチャネルα1Aサブユニットのノックアウトマウスの解析を行った。生後18-29日において登上線維の多重支配を電気生理学的に解析した。その結果、野生型マウスでは約80%のプルキンエ細胞が一本の登上線維によってのみ支配されていたのに対し、ノックアウトマウスでは80%以上の細胞が2本以上の登上線維によって支配されており、登上線維の除去過程に障害が見られることが分った。また、形態学的な解析により、登上線維の投射様式にも差があることが明らかになった。すなわち、野生型マウスにおいては、プルキンエ細胞の近位樹状突起に投射するのは一本の登上線維に限られるのに対し、ノックアウトマウスにおいては、2本以上の登上線維が一本の近位樹状突起を共投射している像が多数観察された。さらに、プルキンエ細胞へのもう一つの興奮性入力である平行線維と、登上線維の樹状突起上での位置関係を調べた。その結果、本来ならプルキンエ細胞の遠位樹状突起に限局されている平行線維の投射領域が、近位樹状突起や細胞体領域まで拡大しており、逆に登上線維は細胞体方向に投射が縮退していることがわかった。これらの結果は、α1Aサブユニットが、発達期に起こる登上線維-登上線維問、登上線維-平行線維間の相互作用に重要な働きをしていることを示唆している。
中国の都市近郊農村における都市景観形成メカニズムの研究

本研究では、珠江デルタ地域と長江デルタ地域の比較を通じて、考察を進めた。珠江デルタ地域では、行政村レベルの農村共同体が自らの土地を工業団地として開発し、香港をベースとする外資系企業の委託加工を請負い、あるいは土地や工場などの不動産を賃貸することによって資本を蓄積し、急速に都市的な景観を形成していったことが明らかになった。一方、郷鎮企業の発展が耳目を集めた長江デルタ地域では、都市形成についても農村共同体の果たす役割が大きいのではないかという当初の予想に反し、むしろ地方政府が都市形成の主導的な役割を担っていることがわかった。南京近郊の江東新区の事例では、全面的な土地収用とともに農村共同体が消滅しつつあった。江寧開発区の事例では農村共同体が土地収用補償費の配分や生産請負制の管理の面で機能していたが、インフラや住宅の建設はもっぱら開発区の計画と資金の枠の中で進められていた。南京遠郊の江寧鎮の事例では、郷鎮企業による資本蓄積に依拠して鎮政府によるインフラ整備と農民個人による住宅建設などが行われていた。長江デルタ地域(南京市郊外)における都市形成がこのような様態をみせる要因として、ひとつには、華南の珠江デルタ地域などとは違って外国企業による農村部への投資が多くなく、1990年代に入ってから農村共同体の資本蓄積が十分に進まなかったことがあるのではないか。また、90年代前半の開発ブームを経て農地保護の動きが強まる中、中国全体で都市形成が政府のコントロールのもとに置かれようとしていることもあると考えられる。しかし今回はこれらの考え方を十分に実証するには至らなかった。今後、都市形成のメカニズムをさらによく理解するためには、具体的な土地利用の変化、土地所有・使用権の移転、そしてそれらにともなう資金の流動などを実証的に解明するような、よりインテンシヴな研究が必要であろう。長江デルタ地域、南京市郊外の江寧県における都市形成に関係する比較的マクロな情報を収集・整理した。1.急速な経済発展江寧県は長江の南岸に位置し南京市の南側に接する。全県の総面積は1.556.78km@S12@E1、人口は740.957人であり(1996年)、うち非農業人口は117.616人で前年比17.5%の伸びを見せている。域内総生産は64.67億元であり、18.3%の増加を記録している。農業を主体とした産業構造を大きく転換させ、高度経済成長の段階に入っていることが分かった。2.開発区の建設江寧県を含む広域の南京市は、開発区(国家級1、省級8、市級22)を有し、内外の投資の誘致と産業の高度化を通じて、地域経済の発展を目指している。開発区はインフラの工場のみならず、関連する公共施設、商業施設、住宅などの建設・集積を促進させ、都市的な景観を急速に形成する。江寧経済開発区は省級のひとつで、1996年には70のプロジェクトを誘致し、総投資額や3.88億米ドルであった。3.土地に関する法規と政策都市形成の一つのファクターとして「土地」に注目している。土地利用の変化が都市形成の指標となるばかりでなく、土地開発にともなう資金の流動と蓄積が都市形成の重要な動因となるからである。この地域においても、都市化の波に対する耕地保護の動きと、土地使用権の有償譲渡による地方財政強化・都市建設資金の動きが、同時に観察された。4.土地管理および土地利用調査の実態都市部における地籍調査および郊外まで含めた土地利用調査がすでに進んでおり、一部のデータの時系列による整理やデジタル地図化も行われていることが分かった。本研究にとって有効な資料となろう。

今後、都市形成のメカニズムをさらによく理解するためには、具体的な土地利用の変化、土地所有・使用権の移転、そしてそれらにともなう資金の流動などを実証的に解明するような、よりインテンシヴな研究が必要であろう。
子どもと養育者の関係性における援助プログラムの開発と効果評定

本研究の目的は,AAIにより母親の内的作業モデルを測定し,主要な養育者以外の代理対象の特徴を示す。さらに,母親のIWMと幼少期の代理対象の存在,現在の夫婦関係との関連に着目し,子どもへの愛情に及ぼす影響について検討する。妊娠期および産褥期に面接と質問紙調査を実施した。AAIの獲得安定型では代理対象が存在した場合に,存在しない場合よりも新生児への愛情が高かった。新生児への愛情において,母親の抑うつ傾向を統制した上で良好な夫婦関係や代理対象の存在が関連していた。また、4-6歳児50名にASCTを実施しており、今後AAIと合わせて子どもー養育者の関係性を測定するツールとして使用予定である。今年度の調査では、妊婦の内的ワーキングモデルについて従来の案定型と不安定型のカテゴリーだけでなく、安定型を獲得された安定型および継続した安定型に操作的に分類し、母親自身の抑うつ傾向や子どもへの感情との関連を縦断研究から明らかにした。獲得安定型の特徴は、継続安定型と比べ過去の親との関係において不信感が強く依存感情を持ちにくいことである。また、従来指摘されるような抑うつの高さは見いだされなかったが、後期の抑うつ得点は上がる傾向がみられたため、出産後も追跡調査を行う。不安定型では継続安定型より、中期抑うつ得点が有意に高かった。また、獲得安定型の胎児への愛情については,継続安定型より有意に低く,子どもとの関係作りにおいて周囲が配慮する必要性が示された。また、本研究で得られた知見を応用して、心理的課題を抱えた子どもと養育者のペアを対象に母子並行面接を行っている。母親面接では自己洞察を促すことを目的とし、子どものプレイセラピーでは遊びを通じて象徴的あるいは直接的に葛藤や欲求の表現を促す方法を取っている。さらに、治療効果を評価する技法として、養育者の内省自己機能尺度(Fonagy et al.,1996:成人アタッチメント面接によって測定されるメタ認知能力の指標)を参考に逐語記録の評定を行っている。これらの子どもと養育者に対する既存の心理援助技術や評価方法について、研修を受けながら批判的に再検討し、関係性に問題のみられる親子を適切にアセスメントしたうえで個々に適応した援助プログラムを考案している。現在データを分析中であり、その成果は学会発表や論文によって公表予定である。愛着理論を心理援助に活用するさまざまな試みがなされているが、幼少期からの個人内における愛着の連続性だけでなく、辛い被養育体験を持ちながらも安定した愛着を持つ人、すなわち「獲得された安定型」の特徴に着目する必要がある。本研究の第一の目的として、AAI(Adult attachment interview; Main et al., 1984)による語りより、操作的定義により継続安定型と獲得安定型、不安定型に分類した上で、信頼性および妥当性について確認する。また、AAIより養育者以外の重要な他者に関する語りを抽出して代理対象の有無について評定を行う。第二の目的として、母親の内的ワーキングモデルと過去の代理対象の存在、現在の夫婦関係およびソーシャルサポート数との関連に着目し、母親自身の抑うつ傾向や子どもへの愛情に及ぼす影響について検討を行う。対象は妊婦135名であり、妊娠期に質問紙・面接調査、産褥期において質問紙調査を実施した。結果として、不安定型は産前産後一貫して抑うつ傾向が高かったものの、獲得安定型と継続安定型との差異はみとめられなかった。獲得安定型の特徴として、幼少時に祖父母と同居・近接の割合は他の型より高いものの、代理対象の割合は継続安定型より少ない傾向にあった。また、獲得安定型では代理対象が存在した場合に、存在しない場合よりも出産後の子どもへの愛情が高くなることが示された。産褥期の子どもへの愛情を目的変数とする重回帰分析より、胎児期からの愛情、良好な夫婦関係や代理対象の存在、母親の抑うつが強く関連していた。考察として、子どもへの愛情に対して代理対象の存在や夫婦関係が直接関与し、それらを媒介して内的ワーキングモデルが影響を及ぼすことがうかがわれた。今年度の調査では、昨年度に引き続き妊婦の内的ワーキングモデルについて従来の安定型と不安定型のカテゴリーだけでなく、安定型を獲得された安定型および継続した安定型に操作的に分類し、母親自身の幼少期および現在の重要な他者から得られるソーシャルサポートとの関連を明らかにした。まず、インタビューの内容より親以外の重要な他者に関する語りを分類したところ、獲得安定型の特徴として、継続安定型や不安定型に比べ、祖父母との同居や近住が多く、さらに祖父母に親しみを持つ傾向が強かった。また、幼少期における他者からの情緒的なサポートに言及した人は、過去の親からの拒否体験が認識されていた。このように、親との良好でない関係が祖父母や重要な他者との関係によって補完される様相がみうけられた。

新たな調査として、就学前児のアタッチメント評定と養育者の心理特性やソーシャルサポートととの関係についての縦断研究を開始した。現在データを分析中であり、その成果は学会発表や論文によって公表予定である。今後、子どもと養育者に対する心理援助技術や評価方法に応用させながら、関係性に問題のある親子を適切にアセスメントして個別的な援助プログラムを考案したい。イギリスで予定されていた面接技法のトレーニングが延期されているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。イギリスで予定されていた面接技法のトレーニングがむずかしい状況であり、子どものアタッチメントに関するアセスメントの開発へと変更した。そのため、文献の読みこみや分析のための人出の確保が不十分である。直接海外の面接拉法のトレーニングを受講する方法だけでなく、該当の方法を参考に国内外の文献や事例から日本文化に適用しうる研究者オリジナル技法を考案することも視野に入れる。子どものアタッチメントに関するアセスメントの日本版標準化作業に集中したい。
近似無し格子フルQCD計算によるU(1)問題及びパイ中間子・核子シグマ項の研究

素粒子物理学の長年の課題であるU(1)問題を解決する、つまり、η、η'疑スカラー中間子質量がπ中間子質量に比べて圧倒的に重い実験事実をQCDから導く問題を、軽いu, d, sクォークの対生成消滅効果を取り入れた近似無し格子QCDの数値シミュレーションによって、調べた。η、η'質量は、クォークの対生成消滅過程を通してQCDの非自明な位相構造によって大きな質量を獲得する。また、η、η'は、一重項と八重項が混合した状態である。η、η'質量を正しく計算するためには、軽い全てのクォークの対生成消滅効果を取り入れる事が必須である。本研究では、CP-PACS/JLQCDグループが生成し、フレーバ非一重項ハドロン質量等の研究に用いられた近似無し格子QCD配位の内、最も荒い格子の配位を用いて、η、η'質量の評価を行った。計算の特徴は以下の通りである。1.η、η'質量計算に必要な非結合ダイアグラムをstochastic noise法を用いて評価した。2.伝搬関数からη、η'のシグナルを引き出す為、smearing法を組み合わせた。3.η、η'とオーバラップのあるSU(2)一重項擬スカラー,及びsクォーク擬スカラー演算子の2x2伝搬関数を求め、対角化法によって、混合を解いて質量を決定した。η質量の結果は0.545(16)GeVで実験値と良く一致し、η'質量は0.871(46)GeVであり、π中間子質量に比べて圧倒的に重く、実験値よりわずか0.1GeV小さいという結果を得た。これらは一つの格子間隔での計算結果であるが、格子QCD計算によってU(1)問題を解決できる事を強く示唆する有望な結果である。近い将来、より細かい格子で同様な計算を遂行し、連続極限でのeta/eta'質量を決定する予定である。本研究の目的は、軽いu, d, sクォークの対生成・消滅効果を取り入れた格子量子色力学の数値シミュレーションによって、素粒子物理学に於ける長年の課題であるU(1)問題とπ中間子・核子σ項問題の定量的解決を図ることである。そのためには、まず、対生成・消滅効果を含むQCDの真空配位を生成し、その上で、伝搬関数や行列要素の計算を行う。配位の生成には、並列計算機CP-PACSとVPP5000(筑波大)、SR8000(KEK)等を用いた。2つの格子間隔(0.1fm,0.122fm)での生成が終了し、現在最も細かい格子(0.07fm)の計算を実行中である。当該計算によって、格子間隔ゼロの連続極限において、フレーバ8重項の擬スカラー中間子、ベクトル中間子の質量スペクトラムの実験値がよく再現されることが明らかとなった。これにより、フレーバ1重項のU(1)問題やσ項問題の解決への前提条件が達成された。U(1)問題等では、8重項質量計算に現れる結合したクォークダイアグラムの計算に加えて、非結合ダイアグラムの計算が必要であり、これを効率よく計算する手法の確立が重要である。本年度は、今日まで提唱されている3つのアルゴリズム1)Volume Source法、2)Stochastic Noise法、3)Truncated Eigenmode法を、筑波大SR8000上に実装し、上記のシミュレーションで生成された配位を用いて、アルゴリズムの優劣の検討を開始した。