hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サケ科魚類における個体数制限要因の抽出

サケ科魚類は川で産卵し稚魚期を過ごした後,海へ下り大きく成長するため,大きく異なる2つの生息環境を利用している.河川では密度依存的な死亡・成長に加えて,密度非依存的な環境変化による死亡(または移出入)が大きく,海洋では密度依存的な成長がおもな個体数制限要因になると考えられた.海洋での密度依存的な成長は,産卵数の低下という現象をして個体群増加率の低下をもたらすと考えられた.このように,サケ科魚類の個体数制限要因を解明するためには,海洋と河川の双方を包括的に理解する必要があると考えられた.サケ科魚類は川で産卵し稚魚期を過ごした後,海へ下り大きく成長するため,大きく異なる2つの生息環境を利用している.河川では密度依存的な死亡・成長に加えて,密度非依存的な環境変化による死亡(または移出入)が大きく,海洋では密度依存的な成長がおもな個体数制限要因になると考えられた.海洋での密度依存的な成長は,産卵数の低下という現象をして個体群増加率の低下をもたらすと考えられた.このように,サケ科魚類の個体数制限要因を解明するためには,海洋と河川の双方を包括的に理解する必要があると考えられた.ベーリング海でのモニタリングデータを用いて,沖合域でのサケ科魚類の成長・肥満度を規定する生物的・物理的要因を分析した。天然魚が主体であるカラフトマスについては個体群動態モデルを構築し,他種および自種の個体群密度がカラフトマスの成長および個体群増加率に及ぼす影響について分析した。カラフトマスの成長はサケの個体群密度に影響を受けること,カラフトマスの個体群増加率は自種の成長条件に影響を受けることが分かった。また,海洋におけるサケ科魚類の成長を規定する要因として水温は重要であると考えられるが,成長条件を最大化する水温は体サイズに依存して変化することが分かった。大型魚ほど成長率を最大化する水温が低かったことから,地球温暖化等による気候変動はとくに大型魚の成長を低下させることが考えられた。河川の環境収容力を調べるための予備的調査として,釧路近郊を流れる庶路川13支流および稚内から能登半島まで流れる11河川においてサケ科魚類の生息密度調査を行い,釧路近郊を流れる音別川ではサケ科魚類が生息しない5地点にアメマス当歳魚の移植実験を行った。データ数が多いサクラマス幼魚について,河川間および支流間の成長・肥満度を規定する要因を分析した結果,水温と生息密度が有意な説明変数として選択され,沖合域と同様の要因が考えられた。なお,当該年度に計画していた尻別川におけるサクラマス親魚調査は,サクラマス親魚の遡上が遅れたことから,ふ化場余剰親魚が少なく実施できなかった。河川生活期におけるサケ科魚類の個体群過程を調べるため,昨年8月から継続している釧路近郊を流れる庶路川での定点調査(6定点)を11月まで毎月継続して行い,のべ16ヶ月分の個体数密度および体長組成データを収集した.天塩川支流サンル川,北海道南部の大尽内川・二越川,佐渡島の大野川においても,繁殖期に同様の調査を行った.昨年の結果と同様に,河川間の成長差は,生息密度と水温によって大部分が説明された.一方,同じ河川内であっても,生息密度の季節的変化は魚種ごとに大きく異なり,幼魚期においても河川内の季節移動が大きいことが判明し,限られた定点調査では固体群過程を追跡することは困難であることが分かった.また,昨年度に釧路市・音別川の5地点で実施したアメマス当歳魚の移植実験について,放流14ヶ月後の9-10月に追跡調査を行い,14.3%にあたる215尾を回収することができた.生存率指数は地点間で10倍近い差が見られたが,生存に及ぼす物理的要因は特定できなかった.一方,5地点間で成熟開始体長に明瞭な差が見られ,河川の物理的環境との相関が認められた.昨年度の分析で明らかとなった海洋生活期のサケ科魚類の成長と水温の関係について,スペイン・ヒホン市で開催された地球温暖化に関するシンポジウムにおいて口頭発表した.また,2008年7月に実施されたさけ・ます資源調査の北洋航海に乗船し,ベーリング海でのデータ収集にも従事した.最終年度であるH21年度は,補足的な野外調査を実施するとともに,これまでに得られた野外調査の結果のとりまとめを中心に行い,学会発表および論文作成に精力的に取り組んだ.主なものとして,サクラマス幼魚の個体群密度の緯度的変化および季節的変化に関する分析結果を台北で開催されたFormosa Landlocked Salmon and Masu Salmon Symposiumにおいて口頭発表するとともに論文執筆を行った(2編の論文として投稿中).海洋におけるサケ科魚類の生息適水温に関しても論文執筆を行った.また,海洋におけるカラフトマスの資源密度を規定する要因については,データ分析をさらに進め,3月末の日本生態学会でポスター発表をおこなった.さらに,サケ科魚類の個体数制限要因に関する国内外の知見について資料を収集し,本研究課題で得られた結果との比較および統合的な分析を進めた.サケ科魚類は川で産卵し稚魚期を過ごした後,海へ下り大きく成長するため,大きく異なる2つの生息環境を利用している.河川では密度依存的な死亡・成長に加えて,密度非依存的な環境変化による死亡(移出入)が大きく,海洋では密度依存的な成長がおもな個体数制限要因になると考えられた.

海洋での密度依存的な成長は,産卵数の低下という現象を通して個体群増加率の低下をもたらすと考えられた.このように,サケ科魚類の個体数制限要因を解明するためには,海洋と河川の双方を包括的に理解する必要があると考えられた.
マクロファージによるアポトーシス細胞認識の分子機構

貪食能を指標にしたレトロウイルスを用いた発現スクリーニングによってRab5とRhoGをNIH3T3細胞に発現させるとNIH3T3細胞によるアポトーシス細胞の貪食が亢進することを見出した。そこで、Rab5,RhoGおよび、他の代表的なRho family分子(Rac1,Cdc42,RhoA)をNIH3T3細胞、および骨髄由来マクロファージに発現させ、それら分子のアポトース細胞貪食における役割を検討した。その結果、これら2種類の貧食細胞においてRac1を過剰発現させるとRab5,RhoGの場合と同様に貪食が顕著に亢進した。これに対し、RhoAを発現させると貪食能は減少したが、Cdc42を発現させても貪食能に変化は認められなかった。次に上記5分子のdominant negative formを上記2種類の貪食細胞に発現させ、それらの貪食に対する効果を調べた。その結果、Rac1およびRab5のdominant negative formを発現させると貪食能はほぼ完全に抑制され、貪食にRac1,Rab5が必須であることが示された。また、RhoGのdominant negative formの発現も貪食能を3割以上阻害し、RhoGが貪食を正に制御することが明らかになった。一方、RhoAのdominant negative formを発現させると貪食能は亢進し、RhoAは貪食を負に制御していると考えられた。すなわち、同じRho familyに属する分子であってもRac1,RhoGはアポトーシス細胞の貪食を正に、一方RhoAは貪食を負に制御することが明らかとなった。貧食細胞であるマクロファージから哺乳類の発現ベクターを用いてcDNA libraryを調製し、そのcDNA libraryを用いた発現スクリーニングによって貧食に関わる分子の同定を行った。具体的には、まずレトロウイルスベクターを用いてマクロファージ由来のcDNA libraryを作製し、そのcDNA libraryをNIH3T3細胞に発現させた。その後、それら細胞に蛍光物質を取り込ませたアポトーシス細胞を貧食させ、FACSを用いてNIH3T3細胞によるアポトーシス細胞の貧食を定量した。約35000のcDNA(=700 pool ^*50 plasmid/pool)をスクリーニングした結果、すでに貧食に関与することが示唆されている1種類の分子を含め4種類の分子に関してその分子の過剰発現だけでNIH3T3細胞の貧食能が亢進することを見出した。そのうち貧食への関与が報告されていない3種類の分子は全て1アミノ酸の変異によってdominant negative型の変異体を作製することが可能であった。そこで、それぞれのdominant negative変異体を作製し、NIH3T3細胞に発現させ、それらのNIH3T3細胞の貧食能に対する影響を調べた。その結果、それぞれの変異体を発現させるとMH3T3細胞の貧食が抑制されることを見出した。現在はNIH3T3細胞において認められたこれら3種類の分子およびそれぞれのdominant negative変異体の貧食に対する効果がマクロファージにおいても認められるか否かを検討中である。また、これら分子の上流あるいは下流にどのような分子が関与しているのかについても検討しているところである。貪食細胞であるマクロファージから哺乳類の発現ベクターを用いてcDNA libraryを調製し、そのcDNA libraryを用いた発現スクリーニングによって貪食に関わる分子の同定を行った。約35000のcDNA(=700 pools*50 plasmid/pool)をスクリーニングした結果、すでに貪食に関与することが示唆されている1種類の分子を含め4種類の分子に関してその分子の過剰発現だけでNIH3T3細胞の貪食能が亢進することを見いだした。そのうち、貪食への関与が報告されていない3種類の分子は全て1アミノ酸の変異によってdominant negative型の変異体を作成することが可能であった。そこで、それぞれのdominant negative変異体を作製し、NIH3T3細胞に発現させ、それらのNIH3T3細胞の貪食能に対する影響を調べた。その結果、それぞれの変異体を発現させるとNIH3T3細胞の貪食が顕著に抑制されることを見いだした。さらにNIH3T3細胞において認められたこれら3種類の分子およびそれぞれのdominant negative変異体の貪食に対する効果はマクロファージにおいても同様に観察されることを見いだした。現在は、3種類のそれぞれの分子の上流あるいは下流に位置する可能性のある分子をクローニングし、NIH3T3細胞、マクロファージに発現させてそれらが実際に貪食に関与しているのかについて検討しているところである。

その結果、Rac1およびRab5のdominant negative formを発現させると貪食能はほぼ完全に抑制され、貪食にRac1,Rab5が必須であることが示された。また、RhoGのdominant negative formの発現も貪食能を3割以上阻害し、RhoGが貪食を正に制御することが明らかになった。一方、RhoAのdominant negative formを発現させると貪食能は亢進し、RhoAは貪食を負に制御していると考えられた。すなわち、同じRho familyに属する分子であってもRac1,RhoGはアポトーシス細胞の貪食を正に、一方RhoAは貪食を負に制御することが明らかとなった。
大脳皮質入出力型ブレインマシンインターフェイスによる上肢運動機能再建技術の開発

本研究では、感覚運動野に留置した硬膜下電極から計測した皮質脳波を用いて、患者の思った通りに動き、かつ感覚フィードバックを持つ電動義手を開発した。また、脳卒中や外傷による重度運動機能障害患者の皮質脳波でも、患者が想起した運動内容を推定し義手を制御できる事を示した。更に、麻痺患者が皮質脳波だけで義手を制御し物の把握など操作を行える事を実証した。また、脳磁計でも制御可能な義手を開発した。本研究では、頭蓋内の感覚運動野に硬膜下電極を留置した患者ボランティアの協力を得て、患者の思った通りに動き、かつ感覚フィードバックを持つ電動義手の開発と有効性・安全性の検証を行う事を目的とする。平成22年度は計画通り、人工感覚入力を持つBMI用電動義手の作成を行った。硬膜下電極より臨床用の皮質脳波をリアルタイムに分岐して計測するため、新たに128Ch対応のデジタル脳波計を購入した。また、電動義手に感覚フィードバックを持たせるため、同義手に装着できるグローブに圧センサーと曲げセンサーを内蔵し、それらの出力をBluetoothで送信し、電気刺激装置を稼働できるシステムを作成した。患者ボランティアによる電動義手制御については、今年度既に3例のてんかん患者で、リアルタイムの義手制御実験を行っている。患者の感覚運動野より得た皮質脳波を用いることで、電動義手をスムーズに制御できる事を実証した(U,S. patent申請済)。これらの患者の結果は、既に計測した患者の結果と合わせて、英文専門誌に投稿中である。また、皮質脳波を用いた電動義手制御法についての第1報を米国の脳神経外科専門誌であるJournal of neurosurgeryに掲載した(2011年2月)。更に、国際学会2件を含む5件の専門学会で、この詳細を発表した。今年度は、皮質脳波を用いて制御できる感覚フィードバックのある電動義手システムを開発した。臨床研究として患者に適応できるシステムとしては、世界で初めての試みである。このシステムを用いることで、上肢の運動機能再建だけでなく、感覚機能も再建する可能性が示される。特に、脊髄損傷患者など、末梢感覚器からの感覚入力が脊髄レベルで障害されているような患者では、大脳皮質刺激による感覚機能再建は他に代替治療のない画期的な治療方法となりえる。今後、本システムの有効性・安全性の検証が待たれる。本研究は、頭蓋内の感覚運動野に硬膜下電極を留置した患者の協力を得て、患者の思った通りに動き、かつ感覚フィードバックを持つ電動義手の開発と有効性・安全性の検証を行う事を目的とする。H23年度は、開発された電動義手を患者へ適応し大脳皮質再構築を検討する事を目標とした。しかし、対象となる患者の協力が十分に得られず、皮質脳波を用いた感覚フィードバックについて十分な結果は得られなかった。そこで、これまでに得られた患者データから、運動機能障害に伴う皮質脳波の変化を検討した。その結果、運動機能障害が悪化する程、皮質脳波は運動種類に寄らず類似する傾向を示し、運動推定も困難になる事が示された。ただし、麻痺肢に関する運動イメージが保たれている患者では、運動イメージ時の皮質脳波だけで運動種類を推定する事が可能であり、電動義手を皮質脳波だけで制御できる事を明らかにした。これらの結果を臨床神経科学で権威ある専門誌のAnnals of Neurology誌に掲載した(2011年8月)。本研究は世界で初めて麻痺患者の皮質脳波を用いて電動義手を制御し、皮質脳波BMIの臨床応用の可能性を示した点と、運動機能障害に伴う皮質脳波の変化を定量的に示した点で臨床及び基礎神経科学の両方で重要な成果である。また、研究計画に示した通り、脳磁図など非侵襲的検査による運動推定精度の検討を行った。皮質脳波と同じ運動課題を脳磁図で行い、正常被験者もしくは運動機能障害患者が運動を施行もしくは想起した際の活動を記録した。得られた脳磁図から運動を推定すると、正常被験者では約6-7割の精度で3種の運動を推定できた。また、運動機能障害患者でも、やや精度は劣るが同等の推定精度を得ることができた。これらの結果の一部をNeuroReport誌に掲載した(2012年1月)。
新規なシアル酸修飾による細胞接着調節機構の解析

セレクチン等のシアル酸含有糖鎖をリガンドとする接着分子は、シアル酸のカルボキシル基を認識する例が多く報告されている。最近、我々はシアル酸のカルボキシル基を失わせる新規な修飾構造(以下、サイクリックシアル酸と示す)を見い出した。この修飾により、シアル酸を介した細胞接着の強さが調節されると考えられる。本研究では、サイクリックシアル酸の発現機構を遺伝子レベルで明らかにし、シアル酸含有糖鎖を介した細胞接着の調節機構を解明することを目的として解析を進め、以下の成果を得た。まず、サイクリックシアル酸生成に携わる酵素、シアル酸シクラーゼの遺伝子単離を発現クローニング法により試みた。その過程で、サイクリックシアル酸の発現を促進する因子として、インターフェロンγの遺伝子が単離された。前駆体である通常のシアル酸含有糖鎖、シアリル6-スルホLe^X発現細胞をインターフェロンγで処理したところ、処理濃度及び時間依存的なサイクリックシアリル6-スルホLe^Xの発現増加が確認された。その発現は可逆的であり、Bリンパ球系細胞では約6時間、上皮細胞由来の細胞株では12-24時間で誘導された。サイクリックシアリル6-スルホLe^Xの発現を誘導する因子として、自然界に存在する分子が同定されたのは初めてである。その作用機構の解明は、サイクリックシアル酸の生理的意義を明らかにする上で重要な手がかりになると思われる。ところで、サイクリックシアル酸認識抗体で常時陽性に染色されるYT細胞やHUT-102細胞は、サイクリックシアル酸含有糖鎖の前駆体を認識する抗体では染色されない。しかし、固定化とサポニン処理で細胞膜の透過性をあげると、前駆体を認識する抗体でゴルジ装置と思われる部位と細胞表層付近が粒子状に染色され、前駆体の一部は細胞表層部まで運ばれた後、シアル酸がサイクリックシアル酸に変換されることが示唆された。シアル酸含有糖鎖をリガンドとする接着分子は、シアル酸のカルボキシル基を認識する例が多く報告されている。我々は最近、シアル酸のカルボキシル基を失わせる新規な修飾構造(以下、サイクリックシアル酸と表す)をセレクチンリガンド上に見い出した。この修飾は、シアル酸を介した細胞接着の強さを調節すると推測される。本研究では、サイクリックシアル酸の発現機構を分子レベルで明らかにし、シアル酸含有糖鎖を介した細胞接着の調節機構の解明を目的として解析を進め、以下のような成果を得た。その過程で、サイクリックシアル酸の発現が特定のサイトカインにより誘導された。この知見は、本修飾機構の生理的意義を解明する手がかりとなると期待される。次に、サイクリックシアル酸生成が行われる細胞内部位を検索した。サイクリックシアル酸認識抗体で常時陽性に染色されるYT細胞は、未処理の細胞を免疫染色した場合には、サイクリックシアル酸含有糖鎖の前駆体(通常のシアル酸含有糖鎖)を認識する抗体では染色されない。しかし、固定化とサポニン処理で細胞膜の透過性をあげると、前駆体を認識する抗体でゴルジ装置と思われる部位と細胞表層付近が染色され、前駆体の一部は細胞表層部まで運ばれた後、シアル酸がサイクリックシアル酸に変換されることが示唆された。

他方、セレクチンリガンドを安定発現させたヒトリンパ球系の細胞株をカルシウムイオノフォアで処理すると、サイクリックシアル酸含有糖鎖の発現が迅速に増加することが観察されている。これらの知見から、細胞内カルシウムイオンの濃度が上昇すると、細胞表層付近でシアル酸をサイクリックシアル酸に変換するシステムが稼動し、細胞接着を調節する機構が提示された。セレクチン等のシアル酸含有糖鎖をリガンドとする接着分子は、シアル酸のカルボキシル基を認識する例が多く報告されている。最近、我々はシアル酸のカルボキシル基を失わせる新規な修飾構造(以下、サイクリックシアル酸と示す)をセレクチンリガンド上に見い出した。この修飾により、シアル酸を介した細胞接着の強さが調節されると考えられる。本研究では、サイクリックシアル酸の発現機構を遺伝子レベルで明らかにし、シアル酸含有糖鎖を介した細胞接着の調節機構を解明することを目的として解析を進め、以下の成果を得た。まず、サイクリックシアル酸生成に携わる酵素、シアル酸シクラーゼの遺伝子単離を発現クローニング法により試みた。その過程で、サイクリックシアル酸の発現を促進する因子として、インターフェロンγの遺伝子が単離された。種々のシアリル6-スルホLe^x発現細胞をインターフェロンγで処理したところ、処理濃度及び時間依存的なサイクリックシアリル6-スルホLe^xの発現増加が、フローサイトメトリー及び共焦点レーザー顕微鏡による解析で確認された。その発現は可逆的であり、Bリンパ球系細胞の方が上皮細胞由来の細胞株よりも短時間で誘導された。また、一部のシアリル6-スルホLe^x発現細胞にインターフェロンγを安定発現させたところ、サイクリックシアリル6-スルホLe^x発現量の可逆的な増減が観察され、培地中のインターフェロンγの濃度の変化に由来するものと推測された。サイクリックシアリル6-スルホLe^xの発現を誘導する因子として、自然界に存在する分子が同定されたのは今回が初めてである。その作用機構の解明は、サイクリックシアル酸の生理的意義を明らかにする上で重要な手がかりになると思われる。
高齢者が社会の新たな担い手として活躍する都市型高齢者社会貢献システムモデルの構築

本研究は、地方都市部(福岡市城南区)に居住する前期高齢者を対象にした社会貢献に関する意識・意欲・活動内容等のニーズ調査と、同地域に居住する2364歳の住民を対象にした高齢者の社会貢献に関する期待・要望等のニーズ調査とを基に、高齢者が社会貢献活動をするために必要な能力を開発・活用する複数の支援プログラムを開発する。さらにその高齢者育成支援プログラムを実践展開し、検証することによって、高齢者が社会の新たな担い手として活躍する都市型高齢者社会貢献システムモデルを構築することを目的としている。平成30年度も引き続き、研究者が高齢者育成支援プログラムとして考えている『次世代育成活動』、『健康生活支援活動』、『独居老人サポート活動』のベースとなるような企画として、「高齢者介護カフェ」の開催や「高齢者の食と栄養について」「高齢者の運動」「成年後見制度」「エンディングを考えよう」などのテーマでワークショップを開催した。上記のカフェやワークショップに参加した地域の高齢者や住民に対して、高齢者が社会貢献に関して『したい』・『できる』・『できそうだ』と考える活動について、住民が高齢者に『してほしい』と考えている活動について調査を行った。そして高齢者にどのような能力育成支援をすれば同地域において高齢者が社会参加できると思うかについても参加者から聞き取り調査を行った。29年度及び30年度に行った諸々の地域高齢者や地域住民との交流機会における地域高齢者・住民からの聞き取り調査の結果を基に、平成29年度末に高齢者ニーズ調査票と地域住民ニーズ調査票を作成し、30年度はプレテストを実施し修正を重ねた。調査対象者の抽出、発送準備等を行っている段階である。当初計画では平成28・29年度に高齢者のニーズ調査・分析から現状と地域の課題を明らかにする予定で、無作為抽出した福岡市城南区地域に居住する前期高齢者1000名を対象に、高齢者の社会貢献に関する意識・意欲・活動内容等を調査し、現状と地域の課題を明らかにする。そして調査結果の分析・検討を行い、高齢者が社会貢献に関して『したい』・『できる』・『できそうだ』と考える活動を明確にするとしていた。しかし、調査票の作成が遅れたために平成28・29年度に調査ができず、平成29年度に予定していた地域住民へニーズ調査(無作為抽出した福岡市城南区地域に居住する2364歳の人1000名を対象に、高齢者にどのような社会貢献活動・支援を期待しているかを明確にする)と一緒に高齢者ニーズ調査も平成30年度に実施するように計画修正した。しかし、平成30年度は地域高齢者ニーズ調査及び地域ニーズ調査に関する調査票の作成、プレテストの実施までにしか至らず、現在地域高齢者ニーズ調査及び地域住民ニーズ調査にやっと着手する状況であるために遅れていると評価する2019年度に地域高齢者ニーズ及び地域住民ニーズの一斉調査の実施・結果分析を行い、地域において高齢者が社会参加できる高齢者支援プログラムを明確にする。本研究は、地方都市部(福岡市城南区)に居住する前期高齢者を対象にした社会貢献に関する意識・意欲・活動内容等のニーズ調査と、同地域に居住する2364歳の住民を対象にした高齢者の社会貢献に関する期待・要望等のニーズ調査とを基に、高齢者が社会貢献活動をするために必要な能力を開発・活用する複数の高齢者育成支援プログラムを開発することを目的にしている。平成28年度は、調査票の作成に活かせるように、「高齢者カフェ」や「介護者支援カフェ」、市民公開講座等に参加した高齢者との対話を通して聞き取り調査を行った。社会貢献に関してどのように思っているか、やってみようという気があるか、現在活動している内容やこれからやってみたい活動等について聞き取りを行った。結果は前期高齢者の社会貢献に対する意識は高く、仕事等の現役引退後は「何かお役に立てることをしたい」と述べる人が多かった。またそのような社会貢献をすることが、自分自身の心身の健康増進のためにも必要であると認識していた。しかし、具体的な活動内容については、町内会活動や学童の見守り活動等で、自分自身の居住地域に限定された活動内容をイメージしている人が多かった。地域住民ニーズ調査については、本大学及び大学病院が実施している「両親学級」や市民公開講座、地域で開催した「じじ・ばば教室」等の参加者から、これからの社会において高齢者にどのような期待を持っているか聞き取り調査を行った。高齢者に社会貢献を望む人は多いが、その活動内容は高齢者とほぼ同様であった。今後の社会の変化を見据え、新たな視座で社会貢献を考えることが高齢者にも地域住民にも必要であることが明らかになった。これらの情報を基に、平成28年度は高齢者ニーズ調査票と地域住民ニーズ調査票の検討・作成を行った。平成28年度の課題は、高齢者のニーズ調査票を作成し、無作為抽出した福岡市城南区地域に居住する前期高齢者1000名を対象に、高齢者の社会貢献に関する意識・意欲・活動内容等を調査し、現状と地域の課題を明らかにする。そして調査結果の分析・検討を行い、高齢者が社会貢献に関して『したい』・『できる』・『できそうだ』と考える活動を明確にすることであった。そして平成29年度に地域住民のニーズ調査票を作成し、無作為抽出した福岡市城南区地域に居住する2364歳の人1000名を対象に、高齢者にどのような社会貢献活動・支援を期待しているかを明確にする予定であった。

しかし実際には平成28年度は調査票の検討・作成に当たり、調査項目の確認のために、高齢者および地域住民に対し聞き取り調査を実施した後に、高齢者ニーズ調査票と地域住民ニーズ調査票の検討・作成を同時に進めた。平成28年度実施予定であった高齢者ニーズ調査がまだできていない。そのためにやや遅れていると評価する。本研究は、地方都市部(福岡市城南区)に居住する前期高齢者を対象にした社会貢献に関する意識・意欲・活動内容等のニーズ調査と、同地域に居住する2364歳の住民を対象にした高齢者の社会貢献に関する期待・要望等のニーズ調査とを基に、高齢者が社会貢献活動をするために必要な能力を開発・活用する複数の支援プログラムを開発する。さらにその高齢者育成支援プログラムを実践展開し、検証することによって、高齢者が社会の新たな担い手として活躍する都市型高齢者社会貢献システムモデルを構築することを目的としている。平成29年度は、研究者が高齢者育成支援プログラムとして考えている『次世代育成活動』、『健康生活支援活動』、『独居老人サポート活動』のベースとなるような企画として、「高齢者介護カフェ」の開催や「高齢者の食と栄養について」「成年後見制度について学ぼう」などのテーマでワークショップを開催した。上記のカフェやワークショップに参加した地域の高齢者や住民に対して、高齢者が社会貢献に関して『したい』・『できる』・『できそうだ』と考える活動について、住民が高齢者に『してほしい』と考えている活動について聞き取りを行った。そして高齢者にどのような能力育成支援をすれば同地域において高齢者が社会参加できると思うかについても参加者から聞き取り調査を行った。28年度及び29年度に行った諸々の地域高齢者や地域住民との交流機会における地域高齢者・住民からの聞き取り調査の結果を基に、平成29年度末に高齢者ニーズ調査票と地域住民ニーズ調査票を完成させた。当初計画では平成28年度に高齢者のニーズ調査・分析から現状と地域の課題を明らかにする予定で、無作為抽出した福岡市城南区地域に居住する前期高齢者1000名を対象に、高齢者の社会貢献に関する意識・意欲・活動内容等を調査し、現状と地域の課題を明らかにする。そして調査結果の分析・検討を行い、高齢者が社会貢献に関して『したい』・『できる』・『できそうだ』と考える活動を明確にするとしていた。しかし、調査票の作成が遅れたために平成28年度に調査ができず、平成29年度に当初予定していた地域住民へニーズ調査(無作為抽出した福岡市城南区地域に居住する2364歳の人1000名を対象に、高齢者にどのような社会貢献活動・支援を期待しているかを明確にする)と一緒に高齢者ニーズ調査も実施するように計画修正した。しかし、平成29年度は地域高齢者ニーズ調査及び地域ニーズ調査に関する調査票の作成までにしか至らず、地域高齢者ニーズ調査及び地域住民ニーズ調査に着手できなかったためにやや遅れていると評価する。
超高比表面積カルコゲナイドエアロゲルによる汚染物質除去

平成30年度は、(1)ゾルゲル法で合成されたCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を用いた水分解電極の作製と評価、および、(3)二段階水熱法による基板上への非晶質カルコゲナイド電極の直接合成、について検討した。(1)「ゾルゲル法で合成されたCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を用いた水分解電極の作製と評価」では、スキージ法によってフッ素ドープ酸化スズ基板上にCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子からなるペーストを塗布し、不活性雰囲気中で熱処理することにより得られたカルコゲナイド電極の電気化学的特性について検討した。その結果、非晶質のCo-Mo-S系カルコゲナイドの活性が結晶性のCo-Mo-S系カルコゲナイドよりも高いことが見出された。特に、強塩基性条件下では白金に匹敵する低い水素過電圧を示した。また、Co-Mo-S系カルコゲナイド電極の化学的耐久性は、試料電極を熱処理することにより向上させることが可能であった。(2)「二段階水熱法による基板上への非晶質カルコゲナイド電極の直接合成」では、水分解特性を示す非晶質カルコゲナイドを基板上に直接堆積させる手法としての二段階水熱合成法の可能性ついて検討した。本手法では、はじめに水熱法によって透明導電膜付きガラス基板やニッケルメッシュ基板表面に鉄オキシ水酸化物、コバルト酸化物、チタン酸化物等のナノ構造体を堆積させた後、引き続いて、テトラチオモリブデンアンモニウム水溶液中で水熱処理を行い、陰イオン交換法によって非晶質カルコゲナイドナノ構造体を合成するものである。各種分光測定によって、鉄系およびコバルト系非晶質カルコゲナイドの合成が確認された。特に、ニッケルメッシュ表面に直接合成されたコバルト系非晶質カルコゲナイド電極は、優れた水分解特性を示すことが明らかとなった。今後は、合成された試料の水分解特性について詳細な検討を進めていく。当初計画では、汚染物質除去を目的とした超高比表面積カルコゲナイドバルク多孔体を合成する計画であったが、湿潤ゲルの乾燥過程でバルク湿潤ゲルの再溶解や破壊が生じ、粉末状試料しか合成できなかった。そこで当初計画を変更し、粉末状試料を用いたカルコゲナイド電極の作製と水分解特性を検討することとなった。さらに、工学的な観点から基板上に直接、非晶質カルコゲナイドを堆積させる必要性が生じた。以上の理由から、本研究課題の進捗状況を「遅れている」と判断し、1年間の研究期間延長を申請した。本年度は、ゾルゲル法で合成されたカルコゲナイド微粒子をペースト状にして、基板上に塗布することによって作製したカルコゲナイド電極が水分解電極として機能することを見出した。さらに、二段階水熱合成法によって、各種基板上に非晶質カルコゲナイドを直接堆積させることに成功し、それらが水分解特性を有することを見出した。今後は、非晶質カルコゲナイドの水素発生電極としての特性を詳細に検討していく計画である。本研究では、金属カルコゲナイド錯体が金属イオンで架橋されたカルコゲナイドゲルの乾燥プロセスを制御することによってカルコゲナイド多孔体を合成し、有害物質に対する吸着材や化学エネルギー製造のための触媒応用を目指している。平成28年度は、(1)新規カルコゲナイド湿潤バルクゲル体の合成、(2)溶媒交換法によるカルコゲナイド多孔体の合成、および、(3)凍結乾燥法によるカルコゲナイド多孔体の合成、について検討した。(1)新規カルコゲナイド湿潤バルクゲル体の合成では、カルコゲナイド錯体としてテトラチオモリブデンイオンを用い、金属イオンとして銅二価イオン、コバルト二価イオン、ニッケル二価イオン、スズ二価イオン、およびスズ四価イオンを共通溶媒であるホルムアミドに溶解させるとカルコゲナイド化合物特有の黒色を呈した均一ゾルが生成することを見出した。これらの均一ゾルを熟成させると、カルコゲナイド錯体と金属イオンとの架橋反応の進行に伴うゲル化とゲル収縮が生じ、黒色の湿潤バルクゲル体が合成された。(2)溶媒交換法によるカルコゲナイド多孔体の合成では、湿潤バルクゲル体中の残存溶媒を表面張力が小さい揮発性溶媒に溶媒交換した後に乾燥する方法を検討した。現在、溶媒交換条件について検討中である。(3)凍結乾燥法によるカルコゲナイド多孔体の合成では、合成された新規カルコゲナイド湿潤バルクゲル体中の残存溶媒をt-ブチルアルコールに溶媒交換した後、凍結乾燥を行った。その結果、バルク体を維持したまま乾燥は出来なかったものの、微粉末として試料を合成することが可能であった。当初計画では、平成28年度中に溶媒交換法や凍結乾燥法等によってカルコゲナイド湿潤バルクゲル体からカルコゲナイドバルク多孔体を合成するはずであったが、乾燥過程におけるバルクゲルの再溶解や破壊が生じて、微粉末状でしか合成されていないため、やや遅れていると判断した。平成29年度は、(1)ゾルゲル法および共沈法で合成されたCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子の基礎物性評価、(2) Co-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を用いた水分解電極の作製と評価、および、(3)酸化物系ナノ構造体表面へのCo-Mo-S系カルコゲナイドの析出、について検討した。

(1)「ゾルゲル法および共沈法で合成されたCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子の基礎物性評価」では、ゾルゲル法によって得られた湿潤バルクゲル体から、溶媒交換と凍結乾燥によってCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を合成した。また、共沈法によってもCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子が合成可能なことを見出した。これらの試料について、微構造観察や組成・化学結合状態について検討した。(2)「Co-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を用いた水分解電極の作製と評価」では、Co-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を添加したペーストを基板上に塗布する手法を用いて、多孔質状の薄膜を作製し、電気化学的手法を用いて水分解電極としての特性を評価した。その結果、Co-Mo-S系カルコゲナイド薄膜を電極として用いると白金に匹敵する明瞭な還元電流が観測された。しかしながら、耐久性のさらなる改善が必要なことが示唆された。(3)「酸化物系ナノ構造体表面へのCo-Mo-S系カルコゲナイドの析出」では、予め合成された酸化物系ナノ構造体からのM-Mo-S系ナノカルコゲナイド(M=Fe, Co, Ni, Zn, Sn, etc)の形成について検討した。予備実験の結果ではあるものの、FeO(OH)ナノワイヤー集合体からFe-Mo-Sの生成と推察される黒色のナノワイヤー集合体が得られた。今後は、様々な酸化物ナノ構造体について検討を進め、耐久性に優れた白金代替電極の開発を目指していく。当初は、前年度に到達できなかったカルコゲナイドバルク多孔体を合成する計画であった。しかしながら、現時点においても湿潤ゲルの乾燥過程でバルク湿潤ゲルの再溶解や破壊が生じ、粉末状でしか試料を合成できない状況にある。そこで、本年度途中からは、当初計画を変更して粉末状試料を用いた薄膜状の多孔質試料の作製方法を検討してきた。以上の理由から、本研究課題の進捗状況を「やや遅れている」と判断した。平成30年度は、(1)ゾルゲル法で合成されたCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を用いた水分解電極の作製と評価、および、(3)二段階水熱法による基板上への非晶質カルコゲナイド電極の直接合成、について検討した。(1)「ゾルゲル法で合成されたCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子を用いた水分解電極の作製と評価」では、スキージ法によってフッ素ドープ酸化スズ基板上にCo-Mo-S系カルコゲナイド微粒子からなるペーストを塗布し、不活性雰囲気中で熱処理することにより得られたカルコゲナイド電極の電気化学的特性について検討した。その結果、非晶質のCo-Mo-S系カルコゲナイドの活性が結晶性のCo-Mo-S系カルコゲナイドよりも高いことが見出された。特に、強塩基性条件下では白金に匹敵する低い水素過電圧を示した。また、Co-Mo-S系カルコゲナイド電極の化学的耐久性は、試料電極を熱処理することにより向上させることが可能であった。(2)「二段階水熱法による基板上への非晶質カルコゲナイド電極の直接合成」では、水分解特性を示す非晶質カルコゲナイドを基板上に直接堆積させる手法としての二段階水熱合成法の可能性ついて検討した。本手法では、はじめに水熱法によって透明導電膜付きガラス基板やニッケルメッシュ基板表面に鉄オキシ水酸化物、コバルト酸化物、チタン酸化物等のナノ構造体を堆積させた後、引き続いて、テトラチオモリブデンアンモニウム水溶液中で水熱処理を行い、陰イオン交換法によって非晶質カルコゲナイドナノ構造体を合成するものである。各種分光測定によって、鉄系およびコバルト系非晶質カルコゲナイドの合成が確認された。
メラノサイトの分化過程でのSCFの役割(c-KIT、チロジナーゼ発現との関連性)

発生の過程でメラノサイトが神経管から皮膚へと遊走する時期に一致して、その前駆細胞はSCFを必須とすることが知られている。われわれもマウス神経冠培養系を用いてこの時期のc-KIT陽性のメラノサイト前駆細胞の生存・増殖・分化にSCFが必須であることを報告してきた。ところが神経冠培養系にSCF単独添加した場合はc-KIT陽性細胞数は一定の細胞数までが増加するが、それ以上増加せず、DOPA陽性細胞数も非常に少ないので、最終分化に至るには他の因子が必であると考えメラノサイトの色素産生を亢進する因子であるα-MSH、エンドセリン(ET)-1、ET-3をSCFと共に添加培養したところ、c-KIT陽性細胞、DOPA陽性細胞が顕著に増加した。複数の因子が同様の効果を表したのはin vitroの条件下であり必ずしもin vivoを反映していない可能性も考えられる。今回の実験条件のなかで興味ある結果はET単独添加培養でもメラノサイトの分化が見られたことである。これまでの実験結果からSCFの存在なしではメラノサイト前駆細胞は生存できない可能性が強いので、ET単独添加でメラノサイトが出現することは矛盾している。我々は培養系に内存するSCFによって僅かに生き残ったメラノサイト前駆細胞がETにより増殖・分化した可能性を考え、SCFを遺伝子を欠如しているSIミュータントマウスの神経冠をET単独添加で培養したところ、メラノサイトは殆ど出現しなかった。SCF単独、およびSCF単独とETとの併用添加では、野生型で得られた結果とほぼ同数のメラノサイトが出現した。以上の結果から、メラノサイトの発生過程においてSCFがET-3より先に作用し、c-KIT陽性のメラノサイト前駆細胞の生存とある程度の増殖・分化がおこり、次いでエンドセリンによりその増殖と分化が著しく促進されると考えられる。前年度迄の本研究において我々は、マウス神経管培養系を用いてSCFが培養初期のメラノサイトの前駆細胞と思われるc-KIT陽性細胞の生存に必須であり、分化にも関与する事を示唆する結果を報告してきたが、今回はどの分化段階に関与するかを検討すると共に最終分化に関与する内因性因子の解析をした。1 SCFがメラノサイトの分化に与える影響の検討。胎生9.5日目のマウス体部の神経管を取り出し、15%FBS添加イ-グルMEM培地を基本培地として50ng/mlの濃度のSCFを添加培養し、培養3日、4日、5日、6日目に抗c-Kit、チロジナーゼ、TRP1、TRP2抗体を用いて酵素抗体法にて染色した。結果;培養3日にはc-KITのみ陽性、培養4日にはc-KIT、TRP2が陽性、培養5日にはc-KIT、TRP2、TRP1が陽性、培養9日にはチロジナーゼを含む全てが陽性となった。神経冠細胞は、c-KIT、TRP2、TRP1、チロジナーゼの順に発現する可能性が示唆された。但し、チロジナーゼ陽性細胞は上皮様細胞上に限局して存在するのでチロジナーゼの発現は上皮様細胞由来の因子による影響が大であろうと思われた。2 SCFとの併用によりメラノサイトの最終分化に関与する因子の検索IL-1α、エンドセリン、α-MSH、および陽性コントロールとしてすでに最終分化に関与することを確認しているコレラトキシンを使用する。上記と同様の培養系を用いてSCFを添加した基本培地にIL-1α、エンドセリン、α-MSH、コレラトキシンをそれぞれ添加し、12日目にDOPA反応を施行した。結果;IL-1α以外は、全てDPA陽性細胞およびメラニン顆粒を含有する成熟メラノサイトが著増した。

エンドセリン、α-MSHはメラノサイトの最終分化に深く関与している可能性が示唆された。発生の過程でメラノサイトが神経管から皮膚への遊走する時期に一致して、その前駆細胞はSCFを必須とすることが知られている。われわれもマウス神経冠培養系を用いてこの時期のc-KIT陽性のメラノサイト前駆細胞の生存・増殖・分化にSCFが必須であることを必須であることを報告してきた。ところが神経冠培養系にSCF単独添加した場合はc-KIT陽性細胞数は一定の細胞数まで増加するが、それ以上増加せず、DOPA陽性細胞数も非常に少ないので、最終分化に至るには他の因子が必要であると考えメラノサイトの色素産生を亢進する因子であるα-MSH、エンドセリン(ET)-1、ET-3をSCFと共に添加培養したところ、c-KIT陽性細胞、DOPA陽性細胞が顕著に増加した。複数の因子が同様の効果を表わしたのはin vitroの条件下であり必ずしもin vivoを反映していない可能性も考えられる。今回の実験条件のなかで興味ある結果はET単独添加培養でもメラノサイトの分化が見られたことである。これまでの実験結果からSCFの存在なしではメラノサイト前駆細胞は生存できない可能性が強いので、ET単独添加でメラノサイトが出現することは矛盾している。我々は培養系に内在するSCFによって僅かに生き残たメラノサイト前駆細胞がETにより増殖・分化した可能性を考え、SCFを遺伝子を欠如しているSlミュータントマウスの神経冠を単独添加で培養したところ、メラノサイトは殆ど出現しなかった。SCF単独、およびSCF単独とETとの併用添加では、野生型で得られた結果とほぼ同数のメラノサイトが出現した。以上の結果から、メラノサイトの発生過程においてSCFがET-3より先に作用し、c-KIT陽性のメラノサイト前駆細胞の生存とある程度の増殖・分化がおこり、次いでエンドセリンによりその増殖と分化が著しく促進されると考えられる。
ハンガリー語における動詞接頭辞の文法化と構文変化

ハンガリー語動詞接頭辞の多義性は、基本的な空間的用法(イメージ・スキーマ)がメタファーやメトニミーにより意味拡張された意味ネットワークとして記述できる。完了アスペクト機能は、空間移動のイメージスキーマが、メタファーにより状態変化として捉えられ、結果状態に焦点が置かれて前景化(終端焦点化)した文法化の結果と考えられる。動詞接頭辞付加による対格の出現や、格の交替現象も、結果状態の前景化(終端焦点化)として説明できる。動詞接頭辞付加により生じる微妙な意味の差異も、移動のイメージスキーマのどの部分が前景化されるのか、背景化された過程のどの部分が活性化されるかによって説明可能である。1先行研究の整理として、ハンガリー語動詞接頭辞に関連する先行研究およびこれまでの申請者の研究を整理し、すでに明らかになっている知見と検討すべき課題を明確にし、研究の進め方を確認した。2データの収集を行った。ハンガリー科学アカデミー言語学研究所の言語コーパスMagyar Nemzeti Sovegtarを利用して、ハンガリー語動詞接頭辞kiが再帰代名詞の対格形とともに使用されている用法のデータを収集して、分析した。3文献の収集と分析枠組みの検討した。文法化や構文変化についての文献を収集し、それらを整理して、分析のための理論的枠組みを検討した。4分析と考察を行った。動詞接頭辞kiが再帰代名詞の対格形とともに使用されている用法のほとんどは、自動詞のなかでも、動作の主体が主語になっているいわゆる非能格動詞であること,また、意味的には「動作や行為を十分に行う」という意味を付加することがわかった。本来、「外へ」の意味を表す動詞接頭辞kiが、なぜそのような意味を持つのかについて考察した結果、「外への移動」という空間的なイメージスキーマが、メタファーにより状態変化として捉えられ、さらに結果状態に視点が当たることにより、結果状態が前景化(終端焦点化)されたと考えられること、再帰代名詞の対格形が現れることについても、結果状態の前景化により、状態変化した対象(全体的に影響を受けた対象物)が目的語になると説明できることがわかった。5上記の成果を、平成22年8月9日14日にハンガリーのパーズマーニ・ペーテル・カトリック大学で開催された国際フィン・ウゴル学会において発表した。1ハンガリー語の動詞接頭辞のなかでもっとも文法化が進んでいるmegについての先行研究を収集し、megの意味機能がどのように記述されているかを、改めて整理し比較検討した。これまでの研究で確認したように、megの主要な意味機能は動作の完了を表す機能であるが、それ以外のさまざまな用法についても、統一的な説明ができないかを検討するために、本年度は、一般的に状態の開始を表すと記述されている用法に焦点を当てて研究を進めた。ハンガリー科学アカデミー言語学研究所の言語コーパスMagyar Nemzeti Sovegtarを利用して、ハンガリー語動詞接頭辞megが状態の開始を表している用法のデータを収集して、分析した。その結果、「好きである」「嫌いである」など心理的状態を表す動詞に接続し、「好きになる」や「嫌いになる」のような状態変化を表す動作動詞を形成する事例を確認した。3分析と考察を行った。動詞接頭辞megの完了の用法は、これまでの研究で明らかになったように、megが本来「うしろへ」の意味を表していたことから、「うしろへの移動」という空間的なイメージスキーマが、メタファーにより状態変化として捉えられ、さらに結果状態に視点が当たることにより、結果状態が前景化(終端焦点化)されて形成されたものと考えられる。状態の開始を表す機能も、これと同様に、「好きでない」あるいは「無関心な状態」から「好きである」状態への状態変化が完了すると捉えることができ、これにより「状態の開始」にかわり「状態変化の完了」として、完了用法のひとつとして同じ枠組みで説明できることがわかった。4上記の成果を、平成23年8月22日27日にルーマニアのバベシュ・ボヤイ大学で開催された国際ハンガリー学会において発表した。前年度に引き続き、今年度はハンガリー語の動詞接頭辞のなかで比較的文法化が進んでいるelについての先行研究を収集し、elの意味機能がどのように記述されているかを整理し、比較検討した。動詞接頭辞elは、「遠くへ」あるいは「離れて」といった具体的な意味を有しているが、それ以外にもさまざまな用法があることが確認できた。具体的には、ハンガリー科学アカデミー言語学研究所の言語コーパスMagyar Nemzeti Szovegtarを利用して、ハンガリー語動詞接頭辞elの用例を収集し、分析を行った。

その結果、「なんらかの基点から離れて、外れて、斜めに」、「視界の外へ、見えないところへ」、「長いあいだずっとする」、「最後までする」、「完全にする」、「しすぎる」「誤ってする」「ついにする」といった意味機能があることが確認できた。これらの多様な意味機能は、これまでの他の接頭辞と同じように、「ある基点から離れて到達点に至るまでの移動」という空間的なイメージスキーマが、メタファーにより状態変化として捉えられたり、結果状態に視点が当たることにより、結果状態が前景化(終端焦点化)されて形成されたりしたものと考えられる。いずれの意味機能も、始点から到達点への移動のイメージスキーマのなかのどの部分が意識されるのか、移動の過程の部分なのか、あるいは、状態変化の過程の部分なのか、背景化されている過程のどの部分が活性化されるかによって意味の違いが生じてくると説明できることから、動詞接頭辞elの多義性も移動のイメージスキーマという枠組みで分析可能であることがわかった。前年度に引き続き、ハンガリー語の動詞接頭辞のなかでもっとも文法化が進んでいるmegについての先行研究を収集し、megの意味機能がどのように記述されているかを整理し、比較検討した。これまでの研究で確認したように、動詞接頭辞megの主要な意味機能は動作の完了を表す機能であるが、それ以外にもさまざまな用法がある。そのなかでも今年度は動詞接頭辞megが付加することによって生じるさまざまな意味的ニュアンスについて、データを収集して分析を行った。さらになぜそのような意味のちがいが生じるのかについて、統一的な説明ができないかを検討した。具体的には、ハンガリー科学アカデミー言語学研究所の言語コーパスMagyar Nemzeti Szovegtarを利用して、ハンガリー語動詞接頭辞megが単なる完了ではなく、なんらかのニュアンスを表している事例のデータを収集して、分析した。その結果、動詞接頭辞megが付加されると、「なんとかする」「やっとする」といった意味を表す事例があることが確認された。動詞接頭辞megの完了の用法は、これまでの研究で明らかになったように、megが本来「うしろへ」の意味を表していたことから、「うしろへの移動」という空間的なイメージスキーマが、メタファーにより状態変化として捉えられ、さらに結果状態に視点が当たることにより、結果状態が前景化(終端焦点化)されて形成されたものと考えられる。これに対して、「なんとかする」「やっとする」といった意味は、始点から到達点への移動のイメージスキーマのなかの移動の過程の部分、あるいは、状態変化の過程の部分が意識される、すなわち、背景化されている要素が活性化されることによって生じると説明できることから、この用法も移動のイメージスキーマという枠組みで分析できることがわかった。ハンガリー語動詞接頭辞の多様な意味機能について、コーパスによる用例収集とその整理および分析を行い、動詞接頭辞の多義性をネットワーク構造として記述することを試み、動詞接頭辞の文法化と構文変化について考察した。具体的には、ハンガリー科学アカデミー言語学研究所の言語コーパスMagyar Nemzeti Szovegtarを利用して、ハンガリー語動詞接頭辞(本年度は特に「の中へ」の意味を表す動詞接頭辞beに焦点をあてた)の用法のデータを収集し、それらの意味機能を文法化の観点から分析し、文法化の程度と構文との関連性について検討した。
過失共同正犯論と管理・監督過失論の理論的相互関係について

本研究の目的は、過失共同正犯論と管理・監督過失論の理論的相互関係について、管理・監督過失論と不作為犯論、特に過失犯における注意義務の内容と保証人的地位の関係や、義務犯における共同正犯の問題等、多角的な視野から検討することにあった。この当初の目的にしたがい、本年度は不作為犯論における共犯理論に焦点を当て、研究を進めることとした。研究にあたっては、特別研究員奨励費による補助を得て収集することのできた、日本の不作為共犯に関する文献、および、戦前・戦後におけるドイツの不作為共犯に関する文献に基づき、特に不作為犯と作為犯との間に共犯関係が成立しうるかにつき、故意犯に限定して、現在の理論状況を原則正犯説・義務二分説・原則共犯説に三区分して検討を加えた。その結果、原則共犯説が主張するように、共犯関係は成立しうると考えるべき、との結論に達した。この結果をふまえて今後は過失犯における不作為犯・作為犯間での共犯関係の成否を検討していかなくてはならないが、過失共犯の場合には、故意犯とは異なって、一般的にこれが不処罰と理解されていることに留意しなくてはならない。さらに、過失共同正犯と管理・監督過失の理論的関係に研究結果を反映させるためには、過失犯論と不作為犯論の関係を、その具体的態様を念頭に置きながら検討しなくてはならない。なお、本年度の研究成果は、2003年3月に発行される、法学政治学論究(慶應義塾大学紀要)の第56号1頁以下に、「不作為の幇助をめぐる問題について」として、掲載される。
バーストに適合する時間・空間スケールの外的摂動による現象の定置化と素過程の解明

本研究では,バースト現象に代表される乱流輸送を制御することを目的として,バースト現象と同オーダーの時間的空間的スケールを有する外的摂動(入力)による乱流構造の変化を実験的に検討した.外的摂動を導入するためには,乱流の時間的空間的スケールが,上流から下流にわたって一様であることが望ましいので,本研究では回転二重円筒間のクエット流れ(内円筒静止,外円筒回転)を採用した.バーストを空間的に定在化させる方法として,内円筒表面にスリット(境界条件の変化)をストリーク間隔に対応して壁面上に配置した.時間的にバーストを制御するため,任意波形発生器からの信号を増幅してスピーカーにより音波の形で,スリットから流れの中に導入した.実験は外円筒の周速度,音響励起周波数等をパラメーターとして,LDAによる速度場測定を中心に行った.内円筒表面に設置したスリット間隔は変化させることができないが,外円筒の周速度が変化することにより摩擦速度が変化し,結果的に空間スケールを変化させることができた.一方,時間スケールはスピーカーの周波数を変えることにより直接的に変化させた.これらの空間・時間スケールは,バースト現象に関して従来から報告されてきた値を参照したが,実際に実験を行ったところ予想された値と同オーダーの条件で乱れが増幅されるという極めて興味深い事実が明らかになった.ただし,同軸円筒間の流れであるために曲率の効果が内側と外側の分布を変えてしまったため,本来目的としたスケールの一様性はまだ達成していない.これについては,流路幅をより小さくして曲率の影響を小さくして実験をする必要があると思われる.また,乱流を最も効率よく制御するための外的統制の波形を見いだすことも今後の課題である.本研究では,バースト現象に代表される乱流輸送を制御することを目的として,バースト現象と同オーダーの時間的空間的スケールを有する外的摂動(入力)による乱流構造の変化を実験的に検討した.外的摂動を導入するためには,乱流の時間的空間的スケールが,上流から下流にわたって一様であることが望ましいので,本研究では回転二重円筒間のクエット流れ(内円筒静止,外円筒回転)を採用した.バーストを空間的に定在化させる方法として,内円筒表面にスリット(境界条件の変化)をストリーク間隔に対応して壁面上に配置した.時間的にバーストを制御するため,任意波形発生器からの信号を増幅してスピーカーにより音波の形で,スリットから流れの中に導入した.実験は外円筒の周速度,音響励起周波数等をパラメーターとして,LDAによる速度場測定を中心に行った.内円筒表面に設置したスリット間隔は変化させることができないが,外円筒の周速度が変化することにより摩擦速度が変化し,結果的に空間スケールを変化させることができた.一方,時間スケールはスピーカーの周波数を変えることにより直接的に変化させた.これらの空間・時間スケールは,バースト現象に関して従来から報告されてきた値を参照したが,実際に実験を行ったところ予想された値と同オーダーの条件で乱れが増幅されるという極めて興味深い事実が明らかになった.ただし,同軸円筒間の流れであるために曲率の効果が内側と外側の分布を変えてしまったため,本来目的としたスケールの一様性はまだ達成していない.これについては,流路幅をより小さくして曲率の影響を小さくして実験をする必要があると思われる.また,乱流を最も効率よく制御するための外的統制の波形を見いだすことも今後の課題である.