hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛇の運動原理の解明とヘビ型移動ロボットの開発

本研究の目標は,自律知能蛇型移動ロボットを実現していく上に不可欠な,「節対幹」形態を有する蛇とヘビ型ロボットの,外界環境に適応する運動形態の決定メカニズムを見い出すことにある.そのために,ヘビ型移動ロボットの機械モデルを試作し,機械モデルを用いて外界環境に適応する運動形態の決定メカニズムの解明を行う.本年度において,1.ヘビ型移動ロボットの設計・試作,及びその制御システムの構築へビ型移動ロボットの機械モデルを試作し,その制御システムをも構築した.開発した蛇行移動ロボットは,直列に繋ぐ12関節からなり,各関節がDCモータにより左右駆動されている.本ロボットは一般の車輪型ロボットと違って前進のアクチュエータを持たず,その体幹を左右運動させることによって前進・後退し,蛇のように蛇行運動を行なう.2.様々な地面におけるロボットの移動実験絨毯上(ロボットの体軸方向摩擦が0.015,その体軸垂直方向摩擦が0.6)とアクリル床上(ロボットの体軸方向摩擦が0.01,体軸垂直方向摩擦が0.5)におけるヘビ型移動ロボットの動作実験を行なった.実機実験により進行速度と蛇行運動形状との関係を誘導し,蛇行形状のS-形状数が2でしかも初期くねり角が35°のとき,進行速度が最も大きいということを判明した.今後,様々な環境にかけるへビ型移動ロボットの動作実験を更に行ない,計算機シミュレーションによる解析結果と比較しながら,環境に適応する運動形態の決定メカニズムを見い出していく.蛇は,その形態が一本の紐のように単純でありながら,屈曲形状を能動的に変形することにより特異な運動を生成する.本研究の目的は自律知能蛇型移動ロボットを実現していく上に不可欠な,「節対幹」形態を有する蛇とヘビ型ロボットの運動原理,及び触覚センシングから外界環境に適応する運動形態の決定メカニズムを見い出すことにある.本年度において,以下の研究を行った.・蛇行移動可能なヘビ型移動ロボットを実現するため,まず生物筋肉の収縮特性を定量的に検討し,蛇が定常蛇行移動を行なう時の最適蛇行形状を誘導した.蛇は本蛇行形状曲線と従来の蛇行形状曲線とに沿って蛇行運動を行なうときの蛇行移動効率を比較し,誘導した「蛇行形状曲線」は従来のものより効率が良く生物蛇の蛇行形状として最も有効であることが判明した.・ヘビ型移動ロボットの蛇行移動の運動解析を行なうため,ヘビ型移動ロボットの動力学モデルおよび体軸法線方向への滑べりを考慮した計算機シミュレータを開発した.本シミュレータを用いて,ヘビ型移動ロボットの蛇行移動時において環境変化が蛇行形状曲線に与える影響を解明することができ,環境の変化に伴う運動形態の移行について検討した.環境とのインタラクションをクーロン摩擦で考え,体軸接線方向と体軸法線方向の摩擦係数が変化するとき,移動効率の良い(入力トルクが小さく体軸法線方向滑べりも小さく,移動速度が大きい)蛇行形状を誘導した.その結果として,体軸接線方向の摩擦係数が小さく体軸法線方向の摩擦係数が大きい場合,曲率の小さい形状曲線がヘビ型移動ロボットの蛇行形状としては適し,一方,体軸接線方向の摩擦係数が大きく体軸法線方向の摩擦係数が小さい場合,曲率の大きい形状曲線がヘビ型移動ロボットの蛇行形状としては適していることが判明した.本研究の目標は,自律知能蛇型移動ロボットを実現していく上に不可欠な,「節対幹」形態を有する蛇とヘビ型ロボットの,外界環境に適応する運動形態の決定メカニズムを見い出すことにある.そのために,ヘビ型移動ロボットの機械モデルを試作し,機械モデルを用いて外界環境に適応する運動形態の決定メカニズムの解明を行う.本年度において,1.ヘビ型移動ロボットの設計・試作,及びその制御システムの構築へビ型移動ロボットの機械モデルを試作し,その制御システムをも構築した.開発した蛇行移動ロボットは,直列に繋ぐ12関節からなり,各関節がDCモータにより左右駆動されている.本ロボットは一般の車輪型ロボットと違って前進のアクチュエータを持たず,その体幹を左右運動させることによって前進・後退し,蛇のように蛇行運動を行なう.2.様々な地面におけるロボットの移動実験絨毯上(ロボットの体軸方向摩擦が0.015,その体軸垂直方向摩擦が0.6)とアクリル床上(ロボットの体軸方向摩擦が0.01,体軸垂直方向摩擦が0.5)におけるヘビ型移動ロボットの動作実験を行なった.実機実験により進行速度と蛇行運動形状との関係を誘導し,蛇行形状のS-形状数が2でしかも初期くねり角が35°のとき,進行速度が最も大きいということを判明した.今後,様々な環境にかけるへビ型移動ロボットの動作実験を更に行ない,計算機シミュレーションによる解析結果と比較しながら,環境に適応する運動形態の決定メカニズムを見い出していく.
ジョルジュ・バタイユの芸術思想と新たな展開-脱近代への提言

2018年度はバタイユの芸術思想に対する研究を次の三つの方向で進捗させた。1バタイユの芸術思想をその後のフランス現代思想に接続させる。この点に関してはまず2017年度末に行ったクロソウスキーのシンポジウムでの発表を論文にまとめ、水声通信社の編集部に送り、論文集の企画の実現に向けて尽力した。他方で、バタイユのゴッホ論をトドロフとボンヌフォワのゴヤ論に接続させることを試み、論文にまとめた。すなわち「フィンセント・ファン・ゴッホと太陽の美学ーフランス現代思想の視点から」(『言語と文化』第16号、2019年1月発行)がその成果論文である。2バタイユの芸術思想をその根源に遡って捉え直す。この点に関しては、19世紀20世紀にかけてのフランス哲学の状況、および1920年代にシェストフがフランスの哲学界に与えた影響を考察した。2018年6月には法政大学哲学科主催の公開シンポジウム「プラトンと現代」を企画・実施し、私は「プラトンとフランス現代思想ーシェストフ、バタイユ、デリダ」と題する発表をおこない、それをもとにした同題の論文を『法政大学文学部紀要』第78号(2019年3月)に掲載するに至った。他方でまた年度末にはバタイユの中世美学への関心を深く理解するためにフランスとスペインの教会堂および博物館に赴いて実地調査、資料取得に努めた。3研究成果を書物化する。これまでの研究成果を一冊の書物にまとめて出版する企画を立て、青土社の編集会議での決定を経て、『バタイユと芸術ーアルテラシオンの思想』の表題で刊行する準備を進めた。この書物は2019年4月に刊行される予定である。上記3点の方向で研究を進め、かなり充実した成果をおさめることができた。とりわけ研究成果を書物にまとめる点で、当初予期していた以上の成果をあげることができた。2019年度はじめにはこの試みは実現される予定である。その他、バタイユの思想をその後の20世紀の思想家クロソウスキーに繋げたり、21世紀のゴヤ論(トドロフとボンヌフォワの研究書)に接続できたのも、おおきな成果だった。2019年度においては18年度の研究の方向性を受けて、中世に立ち返ってバタイユの美学を根底から捉え直すことと、20世紀から21世紀の今日まで西欧の美学とつなげて論文を発表したり、翻訳本を出版することを進めたい。また専門性に閉じこもらず、トークショーなどを通して、一般の方々にも研究の成果をじかに伝えたい。本研究はフランスの作家ジョルジュ・バタイユ(1897-1962)の芸術思想を中心に三年度にわたって研究を進めている。この芸術思想の近代性批判の全体像を明示し、その後の継承と発展を明らかにすることを目的にしている。平成29年度は本研究の初年度で、バタイユの近代性批判の全体像解明へ向かった。まず実績としては、平成29年4月22日と23日に慶應大学で開催された「バタイユ生誕120年記念国際シンポジウム」に参加したことである。講演予定の哲学者ジャン=リュック・ナンシー(体調不良のため当日不参加)を念頭に置いて発表「バタイユとナンシーにおけるニーチェの可能性と不可能性ー神話の問題系を中心に」を行い、神話からバタイユの芸術思想およびその前後の世代の思想関係の解明に向かった。発表原稿は雑誌『多様体』(月曜社)第2号に掲載予定である。他方でバタイユの1949年発表の重要書『呪われた部分全般経済学試論ー蕩尽』の翻訳を進め、これをちくま学芸文庫より平成30年1月に上梓した。バタイユの芸術思想は彼の経済思想とも深い関係にあり、この訳業は、彼の芸術思想を根底から解明するのに有益だった。また同月には法政大学言語・文化センター発行の紀要に「若きバタイユとシェストフの教えー「星の友情」の軌跡」を発表し、初期バタイユの哲学形成を解明し、芸術思想の理解のための足掛かりにした。さらに同年2月4日に東京藝術大学で開催された公開シンポジウム「「多様」と「特異」の作家ーいま、クロソウスキーを(よ)みなおす」に参加し、発表「神と神々のゆくえー20世紀フランス思想における神学の問題」を行った。これは神学思想からバタイユおよびクロソウスキーの芸術思想に接近する試みであり、翌年度の研究への橋渡しになった。年度末にはフランスへ調査に赴き、初期バタイユの芸術思想に関する貴重な資料と図像を入手できた。初年度における本研究は、バタイユの芸術思想における近代性批判の全体像を解明することに向けられた。この点に関して上記の慶応大学での国際シンポジウムでの発表、バタイユの重要書の翻訳、紀要論文、そしてクロソウスキーのシンポジウムでの発表は有効に機能した。バタイユの芸術思想そのものに関してはバタイユ研究に携わってから今日まで40年のあいだにある程度の理解に達しているが、近代性批判という今回の研究のアプローチに関しては、ジャン=リュック・ナンシーという現代フランスを代表する近代性批判の哲学者の思想から神話という新たな角度で迫る機会を得ることができた。また、翻訳を上梓した『呪われた部分全般経済学詩論ー蕩尽』はまさに経済および人間生活全般から近代性を批判した書であり、今回の研究に有力な手がかりを与えてくれた。

また、紀要論文ではロシアの哲学者レフ・シェストフが若いバタイユに与えた影響を吟味した試みであり、彼の哲学思想の形成の特徴およびあり方を明確に把握し指摘して、成果をあげることができた。さらにクロソウスキーのシンポジウムではバタイユの芸術思想を伝統的な「線の美学」からの超出として特徴づけて、新たな目安を与えることができた。クロソウスキーというポスト・バタイユの思想家との関係を指摘できた点も成果として大きい。2018年度はバタイユの芸術思想に対する研究を次の三つの方向で進捗させた。1バタイユの芸術思想をその後のフランス現代思想に接続させる。この点に関してはまず2017年度末に行ったクロソウスキーのシンポジウムでの発表を論文にまとめ、水声通信社の編集部に送り、論文集の企画の実現に向けて尽力した。他方で、バタイユのゴッホ論をトドロフとボンヌフォワのゴヤ論に接続させることを試み、論文にまとめた。すなわち「フィンセント・ファン・ゴッホと太陽の美学ーフランス現代思想の視点から」(『言語と文化』第16号、2019年1月発行)がその成果論文である。2バタイユの芸術思想をその根源に遡って捉え直す。この点に関しては、19世紀20世紀にかけてのフランス哲学の状況、および1920年代にシェストフがフランスの哲学界に与えた影響を考察した。2018年6月には法政大学哲学科主催の公開シンポジウム「プラトンと現代」を企画・実施し、私は「プラトンとフランス現代思想ーシェストフ、バタイユ、デリダ」と題する発表をおこない、それをもとにした同題の論文を『法政大学文学部紀要』第78号(2019年3月)に掲載するに至った。他方でまた年度末にはバタイユの中世美学への関心を深く理解するためにフランスとスペインの教会堂および博物館に赴いて実地調査、資料取得に努めた。3研究成果を書物化する。これまでの研究成果を一冊の書物にまとめて出版する企画を立て、青土社の編集会議での決定を経て、『バタイユと芸術ーアルテラシオンの思想』の表題で刊行する準備を進めた。この書物は2019年4月に刊行される予定である。上記3点の方向で研究を進め、かなり充実した成果をおさめることができた。とりわけ研究成果を書物にまとめる点で、当初予期していた以上の成果をあげることができた。2019年度はじめにはこの試みは実現される予定である。その他、バタイユの思想をその後の20世紀の思想家クロソウスキーに繋げたり、21世紀のゴヤ論(トドロフとボンヌフォワの研究書)に接続できたのも、おおきな成果だった。当初に設定した目的をめざして、バタイユ以後におけるバタイユの芸術思想の展開をクロソウスキー、およびブランショを中心に進めていきたい。クロソウスキーに関してはその神学思想とシミュラークル概念の問題、ブランショにおいては文学表現の問題が大きなテーマになる。シンポジウム、講演会や論文執筆を通して成果の発表にも努めたい。2019年度においては18年度の研究の方向性を受けて、中世に立ち返ってバタイユの美学を根底から捉え直すことと、20世紀から21世紀の今日まで西欧の美学とつなげて論文を発表したり、翻訳本を出版することを進めたい。また専門性に閉じこもらず、トークショーなどを通して、一般の方々にも研究の成果をじかに伝えたい。年度末の出張は予定通り実施したが、精算が年度をまたいだため、今年度の経費として計上されていない。
有機スズの細胞毒性-腎形態形成過程に与える影響-

トリプチルスズは、船底塗料や養殖漁業における生簀・魚網の防汚剤として広く使用された有機スズ化合物である。本研究を遂行にするに当り、母体が摂取したトリプチルスズ化合物が胎児・哺乳児へ移行するか否か、もし移行するとすれば、周産期に進行する各種臓器の形態形成過程に、本化合物の毒性が如何なる影響を及ぼすか、さらに妊娠・授乳期における有害物質の侵襲に対して生体が如何なる反応を示すかを超微形態学的に明らかにすることを目的として、以下のような実験を行なった。妊娠18日および出産後2日授乳中の雌ラットに、体重1kg当り0.05mlのトリブチルスズオキシドを経口投与し、投与後経時的に、母体、乳児、哺乳児の血液を採取してガスクロマトグラフィにより血液中のスズ濃度を測定した。またそれぞれの腎臓を採取して電子顕微鏡試料に供した。母体の血中スズ濃度は、妊娠中、授乳中いずれも投与1時間後から上昇をはじめ、8時間で最高値(250ppb)に達した後、急速に下降して24時間後には血中から消失した。胎児血からはスズは検出されなかった。哺乳児の血中スズ濃度は母体投与4時間後から上昇して16時間後に最高値に達した後、急速に下降して30時間後には検出不能となった。生後2日の哺乳ラット腎臓には、様々な発育段階のネフロンが存在する。電顕観察で、比較的成熟した近位尿細管上皮細胞に、血中スズ濃度の上昇に一致して電子密な水解小体の著しい増加とその融合による空胞形成を認めた。一部の尿細管上皮細胞は空胞変性に陥り、糸球体を含む細胞小器官の残渣を管腔内に認めた。トリブチルスズが乳汁を介して哺乳児に移行し、腎臓から排泄される過程で近位尿細管の一部が傷害されれるものと考えられる。現在進行中の乳汁および尿の分析を含めて投稿の予定である。
B2型金属間化合物NiBeとCoBeの組織制御による延性改善

金属元素の中で最も軽量であるベリリウムを構成元素とする金属間化合物の中で、その規則構造の対称性が最も高く、よって室温での塑性変形能が期待できるNiBeとCoBeを対象として、それぞれの構成元素による2元系Ni-Be、Co-Be状態図上で隣接するNiあるいはCo1次固容体相(以後、(Ni)あるいは(Co)と表記)との複合組織化により機械的性質の改善を試みた。その結果、NiBe/(Ni)1次固容体の2相合金は(Ni)相の微細分散により550K付近で著しく高い強度を示すものの、その強度は試験温度上昇とともに急激に低下してしまうこと、また室温付近ではほとんど延性を示さないことが明らかとなった。一方、CoBe/(Co)合金においては、数種の異なる合金組成においてすべて室温から高温まで良好な延性を示すことが見いだされた。また、この合金は中音度域で強さの逆温度依存性を示したが、これはL1_2型金属間化合物を代表とする一群の化合物にみられる転位の熱活性化運動による可逆的な過程によるものとは異なり、機械試験中に起こる組織変化によって生じる非可逆的な現象であることを示した。本研究の結果、特にCoBe/(Co)2相合金においては良好な室温延性がえられることから構造用金属間化合物としての応用への可能性があることが明らかとなったが、今回の実験範囲では1000°Cでの高温強度は低く、室温延性を損なわずに高温強度を高めるためのさらなる合金設計が必要であると考えられる。
紙質を識別する音叉型水晶触覚センサの開発

音叉型水晶触覚センサの動作原理を明らかにするために、センサの基底部にアクリル半球を取り付けた点接触型の触覚センサの動作を調べた。アクリル半球と物体との接触をヘルツの接触理論により解析し、アルミ、銅、真鍮、ステンレス、ガラスへの接触実験との比較からセンサの共振抵抗変化は測定対象物の剛性率とポアソン比に依存しており、これはアクリル半球が弾性変形した接触面積に触覚センサの共振抵抗変化が比例していることが明らかになった。次に、センサの基底部をそのまま物体に接触させる状態を水晶と二層の物体による縦波平面波の三層透過モデルで記述し、銅、アクリル、PVCへのそれぞれ二層への接触実験と三層を縦波平面波が透過する理論値との比較から音叉型水晶触覚センサの共振抵抗変化は縦波平面波のエネルギー透過モデルで説明できることが明らかになった。更に、古紙の配合率100%,70%、0%の三種類の紙で繊維の方向が識別できるかどうか実験を行った。50g、100g、148gの荷重をセンサに加えたとき、148gの荷重のときのみ繊維の方向を識別できることが明らかとなった。最後に、音叉型水晶振動子の基底部の接触と力を考慮した解析モデルを妹沢近似により作り、音叉型水晶触覚センサが保持されているアクリルケースから受ける圧力と測定対象物から受ける抗力によって音叉型水晶触覚センサの周波数がどう変化するか解析した。その結果、横からの圧力P_tを上げていくと周波数fが圧力P_tに対して単調に増加し、P_t=100gG/cm^2以上になるとウインクラー係数k=10^<10>G/cm^3以上からkに比例して周波数fが増大することが明らかとなった。ガラス、アルミ、銅、ステンレスへの音叉型水晶触覚センサの接触実験から接触する物体のヤング率と周波数変化が対応しており、この周波数変化から接触した物体のヤング率を推定できることが明らかとなった。
コンドロイチン硫酸プロテオグリカンによる神経可塑性の制御

コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CS-PG)は、タンパク質をコアとして、これにコンドロイチン硫酸糖鎖(CS)が共有結合したできた分子種であり、記憶・学習に関わる神経シナプスの可塑性を調節すると考えられているが、その仕組みはよくわかっていない。PTPRZは主に脳神経に発現する受容体型タンパク質チロシンホスファターゼ(RPTP)分子である。本分子の細胞外は高度にCS鎖で修飾されたCS-PGの一つとして知られているが、RPTPファミリー内では、このPTPRZのみがCS-PGとして発現する。我々は、神経リモデリング時に活性化するメタロプロテアーゼによってPTPRZの細胞外領域が切断されて、CS-PG型のフラグメントが細胞膜から遊離すること、さらにこのフラグメントが大量に脳内に蓄積していることを明らかした。本課題では、このCS-PGフラグメント(Z-ECF)の生理的重要性について、とくに神経シナプスの可塑性制御という観点から解明を試みた。研究においては、Z-ECFと結合する新規な受容体候補分子の同定が一つの目標であった。アフィニティーカラム、免疫共沈など様々試したが、研究期間内に受容体候補を見出すに至らなかった。しかし結合性試験からは、多くの培養細胞株においてZ-ECFが細胞膜にとどまらず、培地中に放出されるのに対して、生化学的に単離されたシナプトソーム画分には明らかに吸着されていることが判明した。おそらく、シナプス部位に局在する膜結合型分子が結合パートナーになっていると思われる。今後とも探索を継続する予定である。一方、PTPRZのCS鎖には、pleiotrophinという分泌性因子が結合するが、Ptprz遺伝子ノックアウトマウス由来の初代培養細胞系を用いた解析系においてpleiotrophin-PTPRZシグナルがオリゴデンドロサイトの分化制御に関わることを見出したので、これを論文発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CS-PG)は、タンパク質にコンドロイチン硫酸という糖鎖が共有結合した分子種で、記憶学習といった神経シナプスの可塑性の制御に関わっている。脳組織で最も主要なCS-PGの一つは受容体型プロテインチロシンホスファターゼ(RPTP)に属するPTPRZである。PTPRZは主に脳神経系に発現しており、その細胞外領域には多数のコンドロイチン硫鎖が結合した非常にユニークな構造をもっている。PTPRZの遺伝子ノックアウトマウスには海馬依存性記憶形成の異常が同定されているが、この分子が記憶形成を制御している仕組みはわかっていない。神経シナプスは、神経伝達物質を放出するプレシナプスとその情報を受け取るポストシナプスで構成されている。シナプスで適切な学習効果が得られるには、プレ及びポストシナプスが学習刺激に応じて協調的に変化して神経伝達効率が最適化される必要性がある。PTPRZの細胞内領域にはタンパク質のチロシン残基に付与されたリン酸化を除去するチロシンホスファターゼ活性を有しており、その細胞外領域にリガンド分子が結合することで、細胞内の酵素活性は調節される(以後、順方向性シグナル)。記憶形成時には、PTPRZが配置されたポストシナプス内に向けて順方向性シグナルを生じさせることで説明できるが、これまで、ペアを形成するプレシナプスに対する制御を示唆する知見はなかった。我々は、正常な脳組織にPTPRZ受容体の細胞外分解断片(以後、CS-PGフラグメントと呼ぶ)が蓄積していることを見出し、CS-PGフラグメントをリガンドとする受容体がプレシナプスに存在する可能性を想定した。本課題では、シナプスにおける双方向性シグナルにCS-PGフラグメントの重要性を検討している。本年度、学習刺激に依存してPTPRZ受容体からCS-PGフラグメントが生じることを明らかにした。

一方、PTPRZのCS鎖には、pleiotrophinという分泌性因子が結合するが、Ptprz遺伝子ノックアウトマウス由来の初代培養細胞系を用いた解析系においてpleiotrophin-PTPRZシグナルがオリゴデンドロサイトの分化制御に関わることを見出したので、これを論文発表した。CS型PTPRZフラグメントの大量精製に手間取り、その生理活性とこれをリガンドとして認識する受容体の同定が順調に進んでいない。27年度が最終年度であるため、記入しない。引き続きCS型PTPRZフラグメントの精製を行うが、大量精製は難しい。精製品は生理活性の確認にどうしても必要であるため、アフィニティー担体の作成は見合わせて、免疫共沈法など他のアプローチによって受容体分子の同定を検討する。
サイクリン分解の分子機構の解析

第二減数分裂中期にある成熟卵で最大を示す卵成熟促進因子(MPF)の活性は、受精後数分で低下する。このMPFの急速な活性低下はMPFの活性制御サブユニットであるサイクリンBタンパク質の消失と一致する。サイクリンBの分解は受精直後の卵に見られるばかりでなく、体細胞分裂における分裂期から間期への移行時に普遍的に見られ、細胞分裂に必須であることが明らかにされているが、その分解機構に関しては不明な点が多い。申請者は、リコンビナントサイクリンBと精製26Sプロテアソームを用いた実験から、26Sプロテアソームがサイクリンの限定分解を介してMPFの不活性化を行なうことを確証した。しかし、サイクリンBの分解がどのように制御されているかは未解決の問題である。申請者はM期の卵からも26Sプロテアソームを精製し、これがサイクリンBの切断活性をもたないことを見い出している。さらに、分裂期と間期とで26Sプロテアソームのサブユニットに電気泳動移動度の変化があること、その変化が受精後に起こることも見出した。これらの結果は26Sプロテアソームの活性を制御することにより、サイクリンBの分解は制御されていることを示唆している。これまでにサイクリン切断活性を持つ間期型の26Sプロテアソームと不活性な分裂期型の26Sプロテアソームへの変換の鍵を握ると推定されるp30、p62サブユニットをモノクローナル抗体を用いたイムノスクリーニング法により、遺伝子クローニングし、同定した。今後はこれらのサブユニットの変化がどのような修飾によるものなのか、リコンビナントタンパク質を用いて明らかにする。さらにその修飾が26Sプロテアソームの機能変換にどのように関わっているのか明らかにする。
骨形成因子(BMP-4)の発現調節についての研究-骨形成の促進を目指して-

BMPの発現は形態形成や骨形成のkey factorであり、その発現調節について転写調節を中心に解析した。msBMP-4遺伝子のexon Iの5'端上流の解析を行い、転写開始点より-265bpから-246bpの領域に転写因子結合配列E-box(CACGTG)が存在すること、スパーシフトアッセイ法を用いて、helix-loop-helix(HLH)型の転写因子の一つであるupstream stimulatory factorがこのE-boxに結合していることを同定した。転写開始点上流-690bpまでのデリーションにより転写活性が低下し、-266bpまでのデリーションで転写活性は回復し,-130bpまでのデリーションにより転写活性は再び低下することを明らかにした。転写開始点より-786bpから-691bpの領域に転写に重要なcis-elementを含み、この領域中に細胞特異性を示す転写因子結合配列E-box(CATCTG)が存在し、HLH型の転写因子がこのE-boxに結合していることを明らかにした。この結果は、この1771bpのなかにおいてmsBMP-4の転写領域に正、負、正の三つのドメインが存在することを示す。これはmsBMP-4遺伝子発現が複数のcis-acting elementを用いて精緻に制御されている可能性を示唆する。上流と下流の正の転写調節領域には、ci-elementとしてDNA配列E-boxが存在し、そこにHLH型の転写因子が結合し、転写調節をおこなっている可能性を明らかにした。HLH型の転写因子は、筋肉細胞への分化をおこなうMyo-Dや、神経細胞への分化を行うAchaetescuteなど、細胞が未分化な状態からどの方向へ分化するかの、初期の分化を指示する作用を持ち、軟骨・骨系でも、未分化間葉系細胞からの分化を促すHLH型の新規転写因子がkeyとして作用する可能性は大きい。
都市－農村比較研究を通した「地域スポーツ論」の再構成

本研究では、都市・農村におけるスポーツ活動の事例分析を通して、これからの地域スポーツ研究の理論的再構成に資する以下の知見を得た。第一に、固定的な地域でのスポーツのあり方や機能を論じるのではなく、現実的生活基盤の変容とスポーツの関係性に着目する必要があること。第二に、自立した個人と西欧市民社会の公私関係を目指すだけでなく、公と私の重層性や相互転換性という日本の公私論の立場から、地域でのスポーツ実践の意味を捉え返す必要があること。今後の地域スポーツ研究に求められるのは、地域生活の綿密な分析を通して立ち現れる「地域の論理」と個々のスポーツの関係を究明することにある。本研究の目的は、スポーツ組織の地域的役割に関する都市ー農村比較研究を通して、コミュニティ・スポーツ論以後の「地域スポーツ論」の再構成に資する知見を得ることである。本年度(初年度)は、主に農村地域を対象に現地調査を行った。具体的には、熊本県小国町及び山都町の総合型地域スポーツクラブとゲートボール活動を対象に聞き取り調査・参与観察を行った。調査では、それぞれの地域の社会的・歴史的・文化的状況に関するデータ、活動実態に関するデータ、スポーツ空間に関するデータ、スポーツ実践者の地域生活・意識に関するデータなどを収集することができた。研究に着手した当初は、それぞれのスポーツ組織活動は、他の地域組織活動との関係性の中でどのような地域的役割を担ってきたかということを主眼に調査を行ってきた。しかし、本年度の調査を通して、活動が展開される「スポーツ空間」の地域的意味が地域社会形成を検討するうえで重要であることが示唆された。たとえば、小国町弓田集落のゲートボール活動は、祭りやお花見などにも利用される集落の共有空間で実践されることによって、地域社会のさまざまな社会関係に組み込まれていたのである。ゲートボール活動は、この共有空間の維持・存続に重要な意味をもつだけでなく、空間の歴史性の一部として、また今の暮らしを実感する場として機能していると推察された。一方で、総合型地域スポーツクラブの活動は、言わば「閉ざされた空間」での活動になっており、そのことが地域的な広がりと経時的な社会関係を構築することを困難にしているのではないかと考えられた。次年度は、農村調査を継続すると同時に、東京都調布市(ゲートボール場、暫定運動場)を対象に都市の「スポーツ空間」の意味について検討することとする。初年度に計画された農村地域のデータ収集を順調に進めることができた。ただし、当初予定していた地域組織との直接的関係性ではなく、スポーツ空間の地域的利用という側面を通して他の地域組織活動との関係性を検討するよう修正した。2年目となる本年度は、農村(熊本県山都町)におけるデータの収集、地域スポーツ研究に関する先行研究の検討、都市(東京都調布市)におけるデータ収集を行った。初年度の調査により、活動が展開される「スポーツ空間」の地域的意味の重要性が示唆されたため、本年度は活動場所の地域的・社会的背景を視野に入れ都市・農村調査を行った。一方、地域スポーツ研究においては、近年、「地域社会論」から「市民社会論」への転換の必要性が求められ、公共圏の創出が中心的議論となりつつある。しかし、そこでは具体的な「地域」を想定しない「市民」と「地域づくり」や「地域組織」との関係についてはほとんど検討されていない。ここまでの現地調査では、特に農村において、「生活空間」と「スポーツ空間」の関係の在り方によって、そのスポーツ活動がもつ地域的な意味が異なることが示唆された。スポーツにおける関係性は、地域的範囲とは無関係に構築されることがある。しかし、活動場所となる「スポーツ空間」は、その地域が持つ歴史的・社会的背景を漂泊することはできない。スポーツを実践する人に限らず、地域住民の「生活空間」において「スポーツ空間」がどのような位置づけにあるかが重要になってくる。最終年度となる次年度は、都市における「スポーツ空間」にかかわる実証的データと農村における補足データの収集を行う。データの分析結果をまとめ、「地域スポーツ論」の再構成について考察する。農村調査については、計画通りに進んでおり、最終年度に補足データを収集する。都市データについては、若干遅れているが、次年度前半で終了する予定である。理論的研究については、「コミュニティ・スポーツ論」および「市民社会論」を中心に検討を終え、本調査結果を踏まえ考察を加える予定である。最終年度は、事例地(熊本県・東京都)におけるスポーツ活動(総合型地域スポーツクラブやビーチバレーなど)の補足データを収集し、分析・考察を行った。考察に際しては、徳野貞雄(農村社会学者)の「修正拡大集落論」を参照し、それぞれの活動の維持戦略について検討した。これまで地域スポーツ研究では、固定的な地域に限定しスポーツのあり方が論じられてきたため、地域外との関係性から地域内のスポーツを捉え返すことができなかった。地域で実践される多様なスポーツを「現実的生活基盤」の変容との関係から考察することの重要性が示唆された。本科研の目的は、都市(東京都)、農村(熊本県)におけるスポーツ活動の事例研究を通して、これまでの地域スポーツ研究の到達点と課題を明らかにすることであった。近年の「スポーツ公共圏論」においては、世代や地域性などに左右されることのない「等価性の連鎖」がより重要視されている。そこでは、「あるべき姿」としての西欧社会の自立した個人と市民社会の公私関係が前提となっている。

しかし、日本の公私論では、公と私の重層性や相互転換性が指摘されてきた。つまり、日本では、スポーツ活動を含め地域における様々な社会的実践は、私から公へと発展段階論的に目指されるものではなく、状況に応じて公としても私としても存在するのである。本科研で事例とした農村のスポーツも、単に縮小・消滅するだけの「私」的存在ではなく、限定的な範域では「公」的な活動と認識されていた。また、一見、同好の均質化した人々による都市部のスポーツの中にも、独自の地域的階層性が存在し、そのことが活動地域での円滑な運営を可能にしていることが分かった。今後の地域スポーツ研究に求められるのは、地域の現実態の綿密な分析を通して立ち現れる「地域の論理」と個々のスポーツの関係を究明することにある。本研究では、都市・農村におけるスポーツ活動の事例分析を通して、これからの地域スポーツ研究の理論的再構成に資する以下の知見を得た。第一に、固定的な地域でのスポーツのあり方や機能を論じるのではなく、現実的生活基盤の変容とスポーツの関係性に着目する必要があること。第二に、自立した個人と西欧市民社会の公私関係を目指すだけでなく、公と私の重層性や相互転換性という日本の公私論の立場から、地域でのスポーツ実践の意味を捉え返す必要があること。今後の地域スポーツ研究に求められるのは、地域生活の綿密な分析を通して立ち現れる「地域の論理」と個々のスポーツの関係を究明することにある。今後は農村調査に加え、都市調査に着手する。すでに初年度に、事例地となる東京都調布市の「暫定運動場」および「ゲートボール場」に関するデータを入手しており、今後は現地調査を通してより詳細なデータを収集する。また、農村調査(初年度)で明らかになったように、地域組織間の直接的関係性ではなく、空間利用を通した関係の在り方について検討するよう方向性を若干変更することとした。農村調査については、2ー3回の現地調査を実施し、補足データを収集する。都市調査については、事例地(調布市ゲートボール場、総合型地域スポーツクラブ)で、7ー8月に集中して現地調査を行う。理論的検討につては、現地調査と同時進行的に取り組み、特に地域スポーツ研究における「市民社会論」の可能性と限界について検討する。スポーツ社会学農村調査(熊本県小国町・山都町)を3月末から4月にかけて実施したため、その分を次年度使用額とした。また、勤務地を異動したため遠隔地での調査となり、調査費用(回数)を考慮しながら研究を進めてきた。震災により現地(熊本県)調査に制限があった。研究2年目は都市調査のみを行う予定であったが、農村調査の補足データを収集することとする。次年度に、補足データの収集を2ー3回行う予定である。
東日本大震災後の受診行動が循環器疾患発症に及ぼす影響に関する大規模コホート研究

大規模前向きコホート研究の40歳以上の参加者25,369人を対象として、東日本大震災の死亡、循環器疾患(脳卒中、心筋梗塞)罹患への影響を検討した。追跡期間中の死亡数は2,376人、循環器疾患罹患数は1,390人であった。男性で震災前を基準とした震災後の標準化死亡比(95%信頼区間)は内陸1.15(0.99-1.34)、沿岸0.87(0.74-1.01)であり、震災前後の死亡率に差がなかった。循環器疾患の標準化罹患比(95%信頼区間)は内陸0.67(0.50-0.92)、沿岸0.78(0.62-1.00)であり、震災後に循環器疾患の増加は認められなかった。女性でも同様の結果であった。本研究では岩手県北・沿岸地域住民を対象とした大規模コホート研究(岩手県北地域コホート研究)のデータを基盤として、生存者24471人(津波被災地域15904人、内陸地域8567人)についての震災前後のレセプトデータを収集することで、被災後の受診頻度の変化を明らかにし、震災前後の受診頻度の変化が震災後の循環器疾患は死亡リスクに及ぼす影響について明らかにすることを目的とする。平成26年度は岩手県北地域コホート研究の追跡調査を実施した。すなわち、厚生労働省の承認を受け、域内の3保健所(二戸、宮古、久慈)で死亡小票閲覧による死因調査を実施した。研究参加者のうち平成24年1月1日から平成24年12月31日までに死亡した者は388人(二戸地域177人、宮古地域146人、久慈地域65人)であった。平成24年3月12日から平成24年12月31日までの間に死亡した参加者は総数で585人(二戸地域233人、宮古地域224人、久慈地域128人)であり、震災後の累積死亡率(人口10万人対)は、津波被災地域(宮古地域、久慈地域)では221、内陸地域(二戸地域)では271であった。地域発症登録データを用いて平成24年12月31日までの循環器疾患(脳卒中および心疾患)の罹患状況、及び行政情報を用いて介護認定状況を調査した。現在、これらのアウトカムデータを統計解析に用いることができるよう編集を行っているところである。一方、診療報酬明細情報の収集は平成23年2月まで終了しているが、震災以降の情報収集は未着手であり、震災後の受診頻度の変化を明らかにするに至っていない。本研究では岩手県北・沿岸地域住民を対象とした大規模コホート研究(岩手県北地域コホート研究)のデータを基盤として、東日本大震災・津波生存者の震災前後のレセプトデータを収集することで、被災後の受診頻度の変化を明らかにし、震災前後の受診頻度の変化が震災後の循環器疾患発症及び死亡リスクに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。平成27年度は、1)平成26年度に行った追跡調査(死因調査、循環器疾患発症調査、介護認定情報調査)のデータ編集、及び、2)久慈地域(沿岸被災地域)の住民異動調査、二戸地域(内陸地域)と久慈地域の介護認定情報調査を行った。また全対象地域の循環器疾患発症調査を実施した。1)の結果、2011年3月時点で生存している対象者数は24,805人、総観察人年は220,487人年、平均観察期間は9.1年であった。2011年4月(震災翌月)から2012年12月までの死亡数(死亡率)は622人(1000人年対2.8)、脳卒中発症数(発症率)は998人(1000人年対4.6)、心筋梗塞発症数(発症率)は124人(1000人年対0.56)であった。2)については現在、収集されたアウトカムデータを統計解析に用いることができるように編集を行っているところである。平成27年度は本研究の基盤となる岩手県北地域コホート研究の追跡調査のうち、住民異動調査、循環器疾患発症調査、及び介護認定情報調査を行った。これによって本コホート研究の追跡期間は平成26年12月31日まで延長され、平均追跡期間は約10年となった。また平成26年度に収集した死因情報、循環器疾患発症情報、及び介護認定情報のデータ編集作業を行った。平成26年度及び平成27年度に実施した追跡調査によって、本研究の目的である震災後の循環器疾患発症及び死亡リスクの検証を行うための基盤が構築されたと考えられる。一方、診療報酬明細情報の収集については、前述の追跡調査及び追跡調査データの編集作業を主として御恋なっていたため、十分に進捗したとは言えない。したがって、全体として研究目的の達成度を「やや遅れている」と評価した。本研究では岩手県北・沿岸地域住民を対象とした大規模コホート研究(岩手県北地域コホート研究)のデータを基盤として、東日本大震災・津波生存者のレセプトデータを収集することで、被災後の受診頻度の変化を明らかにし、震災前後の受診頻度の変化が震災後の循環器疾患発症及び死亡リスクに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。

平成28年度までに、対象12市町村(二戸市、軽米町、一戸町、九戸村、久慈市、洋野町、野田村、普代村、宮古市、岩泉町、山田町、田野畑村)の住民異動調査を実施した。また、対象12市町村の介護認定情報を収集した。また全対象地域の循環器疾患(脳卒中、心筋梗塞)発症調査を実施した。対象者のうち市町村国保加入者の平成23年2月までの診療報酬明細情報の収集を行った。研究対象者26,469人のうち、平成26年12月までの追跡期間中の総死亡数は2,838人であった。死亡時期による死亡数の内訳は、登録から平成23年2月まで(T1)の死亡は1,565人、平成23年3月(東日本大震災発生月)の死亡は231人、平成23年4月から平成24年12月まで(T2)の死亡は587人であった。T1の死亡率(1000人年対)は、沿岸部男性13.6、内陸部男性17.0、沿岸部女性4.1、内陸部女性6.0であった。登録時の年齢構成を基準人口としたT2の年齢調整死亡率は沿岸部男性12.4、内陸部男性18.1、沿岸部女性3.6、内陸部女性5.2であった。同じく登録時の年齢構成を基準人口としたT2の標準化死亡比(95%信頼区間)を求めたところ、沿岸部男性0.87(0.74, 1.01)、内陸部男性1.16(0.997, 1.35)、沿岸部女性1.03(0.87、1.22)、内陸部女性0.95(0.80, 1.15)であった。本研究の対象者では東日本大震災前後の総死亡率に大きな変化は認められなかった。大規模前向きコホート研究の40歳以上の参加者25,369人を対象として、東日本大震災の死亡、循環器疾患(脳卒中、心筋梗塞)罹患への影響を検討した。追跡期間中の死亡数は2,376人、循環器疾患罹患数は1,390人であった。男性で震災前を基準とした震災後の標準化死亡比(95%信頼区間)は内陸1.15(0.99-1.34)、沿岸0.87(0.74-1.01)であり、震災前後の死亡率に差がなかった。循環器疾患の標準化罹患比(95%信頼区間)は内陸0.67(0.50-0.92)、沿岸0.78(0.62-1.00)であり、震災後に循環器疾患の増加は認められなかった。女性でも同様の結果であった。平成26年度は本研究の基盤となる岩手県北地域コホート研究の追跡調査、すなわち死因調査、循環器疾患発症調査、介護認定情報調査を行った。これによって本コホート研究の追跡期間は平成24年12月31日まで延長され、平均追跡期間は約8年となった。平成26年度の追跡調査によって、本研究の目的である震災後の循環器疾患発症および死亡リスクの検証を行うための基盤が構築されたと考えられる。一方、診療報酬明細情報の収集については平成26年度内に対象市町村と交渉を行うなどして、情報収集の体制を構築する予定であったが、前述の追跡調査を主として行ったため、十分に進捗したとは言えない。したがって、全体として研究目的の達成度を「やや遅れている」と評価した。平成26年度及び平成27年度の追跡調査の実施によって、岩手県北地域コホート研究の追跡期間は平成26年12月31日まで延長された。今後も追跡調査を継続するとともに、現在までに集められたアウトカム(死亡、死因、循環器疾患発症、介護認定情報)のデータを統計解析に用いることができるよう、データ編集を行う。また曝露要因として設定している震災後の受療頻度に関するデータ(診療報酬明細情報)の収集を行う。公衆衛生学平成26年度の追跡調査の実施によって、岩手県北地域コホート研究の追跡期間は平均8年まで延長された。今後も追跡調査を継続するとともに、現在までに集められたアウトカム(死亡、死因、循環器疾患発症、介護認定情報)のデータを統計解析に用いることができるようデータ編集を行う。
有機金属多核クラスターを基本骨格とする超分子化合物の合成研究

遷移金属錯体は、新規触媒反応の開発といった利用に止まらず、近年金属の多様な配位能や結合様式を利用して、分子認識や光、磁気材料などの機能性材料としての応用が盛んに研究されてきている。特に、超分子化学の分野では遷移金属錯体を利用し、遷移金属のd軌道の存在により生まれる四面体、平面正方形、八面体等といった幾何学的構造の多様性と、遷移金属と配位子との可逆的な相互作用を利用する事により通常の有機化学の手法を用いたのでは合成困難な多様な構造を有する化合物を一挙に構築している。金属錯体は酸化還元による金属イオンの酸化数の変化をともなう電子機能、d電子の不対スピンに起因する磁気特性、多様な電子遷移に基づく可視領域での色の変化などの特徴を有している事から遷移金属を基本骨格に有する超分子科学の研究は、非常に精力的に行われている。しかし、金属錯体を用いる超分子錯体の研究は、単核の金属錯体を用いたものばかりで、金属-金属結合を持つ有機金属多核クラスターを基本骨格に持つ超分子錯体の合成例は、ほとんど見られない。有機金属多核クラスターは、単核の錯体に見られない多電子移動、磁気的特性を有する事から新しい機能性を超分子化合物に付与する事が期待される。申請者は、上記の研究目的に基づきジエタノールアミン類を配位子とする多核金属クラスターの合成研究を行ってきた。今回、3-[benzyl (2-hydroxyethyl) amino]-1-propanol (LH_2)を配位子として用いることによりニッケル及びコバルトの4核錯体M_4L_2(OAc)_2(MeOH)_2が得られてくることを見出している。ここで,容易に交換可能なメタノール部位を他のアルコール系配位子に置換可能なことが分かった。そこで,ジオールを用いることにより4核骨格を集積化した直鎖状クラスターが合成することを明らかにし,当初の目標として設定した多核クラスターを基本骨格に持つ超分子錯体の合成を達成することができた。優れた化学機能をもつ物質を設計し、その化学機能を発現させる素材として遷移金属錯体が利用されるようになってきた。遷移金属元素は、金属イオンの酸化数の変化をともなう電子機能、d電子の不対スピンに起因する磁気特性、電子遷移に基づく可視領域での色の変化などの特徴を有しており物質の化学機能における多様性の源となる要素を多く有している。これらの特徴を有する金属元素を一分子中に複数持つ金属クラスターは金属間の協同的相互作用により、単核の金属では起こり得ない特異な物性や反応性が発現することが期待される。今回、3-[benzyl(2-hydroxyethyl)amino]-1-propanol(LH2)を配位子として用いることによりコバルトとニッケルの多核クラスターの合成に成功した。Co(OAc)24H2OとLH2をNEt3存在下、アセトニトリル溶媒中で反応を行った後、アセトニトリルとエーテルから再結晶するとコバルト20核の環状クラスターCo20L8(OAc)24(AcOH)4が得られた。一方、再結晶溶媒をメタノール/エーテルに変更すると、コバルト4核のクラスターCo4L2(OAc)2(MeOH)2が得られてきた。コバルト20核のクラスターの構造には、コバルト4核と同様の不完全キュバン骨格が見られることからコバルト4核をビルディングブロックとしてコバルト20核が生成されていると予想された。実際、コバルト4核クラスターをアセトニトリルとエーテルから再結晶を行うとコバルト20核が得られてくることが分った。また、Ni(OAc)24H2Oについても、同様に反応によりコバルト4核と同じ構造を持ったNi4L2(OAc)2(MeOH)2が得られてくることが分った。今回、3-[benzyl (2-hydroxyethyl) amino]

-1-propanol (LH_2)を配位子として用いることによりニッケル及びコバルトの4核錯体M_4L_2(OAc)_2(MeOH)_2が得られてくることを見出している。ここで,容易に交換可能なメタノール部位を他のアルコール系配位子に置換可能なことが分かった。そこで,ジオールを用いることにより4核骨格を集積化した直鎖状クラスターが合成することを明らかにし,当初の目標として設定した多核クラスターを基本骨格に持つ超分子錯体の合成を達成することができた。
膨化食品内部の気孔構造形成メカニズムについて

パン、ケーキ、シューに代表される膨化食品は、いずれも主として水蒸気の発生によって膨らむが、内部の様子は食品によって多孔質状や空洞状と異なる。そこで、膨化食品内部の気孔構造の形成メカニズムを明らかにすることを目的とし、本研究では内部構造が多孔質状、空洞状となる条件について検討した。その結果、以下のような知見が得られた。1.試料として、予備加熱を必要とせずケーキと同様に材料を混合するだけで空洞状に膨化するポポバ-を取り上げた。標準化するために材料の配合割合を検討した結果、同一配合割合(小麦粉100:卵130:水70)でも調製方法を変えることによって内部構造の異なる試料を得ることが可能であった。2.種々の調製方法で気泡含量の異なる生地を調整し検討した結果、空洞を形成するのは比重1.071.13g/cm^2の試料であり、これにより小さいものは多孔質状となり、大きいものはチーズ様となった。試料の顕微鏡写真を撮影して気泡径分布を測定し比較したところ、空洞試料の生地には、100mum以下の小気泡の数が多孔質試料のそれよりおよそ1/4と少なかった。空洞及び多孔質試料の、オ-ブン焼成中の温度、重量、体積及び内部構造の変化を測定し比較した。その結果、空洞試料では、生地外縁部の温度が100°Cに達した点で空隙が発生した。その後単位時間当たりの重量減少率の増加とともに体積が増大し空隙が空洞へと成長した。一方、多孔質試料では、外縁部が100°Cとなっても空隙は生じず、重量減少率はほぼ一定であった。以上より、空洞の形成には100°Cでの空隙の発生及び激しい水蒸気の発生が必要であると考えられたが、これらを生じるメカニズムについては現在も検討中である。
肺腺癌における異型腺腫様過形成と肺内転移との異同に関する研究

肺腺癌における肺内転位(pm)と、異型肺腫様過形成(atypical adenomatous hyperplasia,AAH)と違いを明らかにする目的で、1987年のTNM分類に従って肺腺癌のstageごとの5年生存率を算出し、pm(+)と診断された症例の組織学的再検討を行った。pmとAAHについては、Ki-67抗体と、p53、p21およびnm23の遺伝子産物、さらにCD44について免疫組織化学的の原発巣といかなる差異があるのかを検討した。結果は、5年生存率はStage I 73.5%、Stage II 62.5%、Stage IIIA 47.8%、Stage IIIB 16.8%、Stage IV 27.6%であった。このStage IVの中で肺内転移のみ陽性を示す群の5生率は31%であり、Stage IIIA,IIIBと比べ有意の差が認められなかった。そこでStage IVの症例を、T0-1,N0群とそれ以外の2群に分けると、前者は16例で、5生率は75,8%、後者は25例で5生率は0%であった。この予後良好群の中には、現在の診断基準ではAAHと判断される病変が多く見いだされ8例(8/16=50.0%)あり、予後不良群中には、AAHは4例(4/26=15.4%)認められた。Ki-67、p53、nm23いずれの免疫組織化学的検討でも、原発巣とAAHでは異なった染色態度を示していた。pmについては、原発巣で発現の認められた項目についてはすべてpmでも発現していた。今回の検討では、原発巣とpmは同様の性質を有しているがAAHとは異なった性質の病変であるという結果が得られた。またAAHをpmと診断したことが、Stage IV群の5生率を上げていた可能性が示された。今後"AAH"をいかなる範疇に入れるのかを含めた、病理組織診断のための診断基準の確立が望まれる。
次世代液相合成のための反応と分離の融合化

新しい液相有機合成に不可欠な戦略的分離・精製法を開発し、反応と分離の融合化をめざして、本研究を遂行した。とくに、酸・塩基抽出法を可能にし、かつ取り外し容易な官能基をフェイズタグとして用いるという新しい方法論の開発に焦点をあて、その開発を試みた。まず、酸・塩基抽出法のための多機能フェイズタグの開発を試み、ピリジルシリル基が有効に働くことを見出した。ピリジルシリル基は、ピリジル基を利用して酸・塩基抽出できるだけでなく、炭素-ケイ素結合が安定であるため、幅広い条件で分子変換が可能であるのが特長である。しかも、ケイ素の性質を利用して容易に導入や取り外しができることも大きな利点である。フェイズタグの導入法として、ヒドロシリル化やピリジルシリルメチルリチウムを用いる方法を開発するとともに、ビニルシランやアルキニルシランに対するカルボメタル化などの方法も開発した。また、フィエズタグの除去法として玉尾-Fleming酸化や檜山クロスカップリング反応が利用できることも明らかにした。また、第一世代フェイズタグともいうべきピリジルシリル基以外のいくつかのフェイズタグの開発を試みた。さらに、これらのタグを利用して、tamoxifen型4置換オレフィンなどの薬理活性物質多様性指向型合成を行った。また、タグを用いることにより、蛍光を有する拡張されたπ電子系ライブラリーの選択的な合成を行った。この合成法は、オレフィン上の置換基の源は全て入手容易なハロゲン化アリールであることが特長である。また、Mizoroki-Heck反応やクロスカップリング反応のいずれかでジハロゲン化物やトリハロゲン化物を用いると、興味深い骨格を持つ拡張π電子系が自在に合成できることも明らかにした。本合成法においては、構造異性体が作り分けられるのみならず、スターバースト型π電子系や構造的に新規なポリマーを合成することも可能である。酸・塩基抽出法は、古くから用いられる有機化合物の精製法である。操作が簡単で大量合成にも適しており、環境への負荷も小さいという利点があるが、対象となる化合物に酸性あるいは塩基性の官能基がないと適用できないという欠点があった。そこで酸・塩基抽出法を可能にし、かつ取り外し容易な2-ピリジルジメチルシリル基(2-PyMe_2Si基)を,フェイズタグとして開発した。本年度はこの2-PyMe_2Si基をフェイスタグに用い、酸・塩基抽出のみによる精製での有用化合物群の合成を行った。我々は既にピリジル(ビニル)シランに対するMizoroki-Heck反応を開発しているが、生成物にフェイズタグである2-PyMe_2Si基があることに着目し、反応終了後の溶液を直接、酸・塩基抽出する試みをした。すると生成物が極めて高い純度(95%以上)と収率(90%以上)で単離できることが明らかとなった。さらに、酸・塩基抽出法によって回収されるパラジウム触媒が触媒活性を失うことなく再利用できることも明らかにした。また、タグを外す反応としてHiyama型のクロスカップリング反応を開発し、別法では合成困難な多置換オレフィン類がdiversity-orientedに合成可能であることを示した。さらに、同様の酸・塩基抽出は触媒的ヒドロシリル化反応にも適用可能であり、Rh触媒による2-PyMe_2SiHを用いたオレフィンのヒドロシリル化生成物もまた酸・塩基抽出のみで極めて高い純度(95%以上)の生成物が得られることを見出した。さらに、この系においても回収されるRh触媒が再利用できることを明らかにした。前年度に引き続き新しい液相有機合成に不可欠な汎用分離法としての、フェイズタグを利用した酸・塩基抽出法の開発を行っている。その中でも本年はピリジルシリル基をフェイズタグとするtamoxifen