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希土類元素添加Siナノ構造を用いた光メモリーに関する研究

本研究ではまた、レーザー・アブレーション法を用いて、結晶サイズが30nmのEr添加微結晶Siも製作した。Er発光中心の励起は、母体のnc-Siの量子準位に励起された電子からのエネルギー伝達によって起こり、またその逆の過程も存在すると考えられる。本研究では、この相互作用を評価し、Erの再励起が可能であることを明らかにした。(4)発光素子の試作本研究ではnc-Si:Erを用いた発光ダイオードを製作し、その発光特性を評価した。1.54μm近辺に電流注入による発光が観測された。まだ発光がブロードで、素子の電気的特性も改善する余地があるが、十分応用できることが明らかである。半導体に添加されたErは1.54μmで発光し、光ファイバー通信への応用が大きく期待される。一方、ナノ微結晶Si(nc-Si)は、量子サイズ効果により室温で強い青色発光を示す。この青色発光の寿命が数百ピコ秒と非常に速いため、超高速な励起が可能である。一方のErは発光寿命が1ミリ秒と長いため、Er準位を光のメモリーとして用いることは十分可能である。本研究では、ポーラスSiやnc-SiへErを添加し、Er添加したnc-Si-発光素子、光メモリー素子を試作することを目的とし、以下の成果を得た。本研究では、nc-SiとポーラスSiにErを添加し、室温においてポーラスSiによる可視発光とErからの1.54μm発光を同一試料で実現した。本研究では、この相互作用を評価し、Erの再励起が可能であることを明らかにしし、Er添加ナノ微結晶Si材料を光の記録媒体としての可能性を評価した。また、本研究では励起されたEr中心にパルス電界を印加し、Er中心に記録された情報を消去できることを示した。(2)Si自己形成ドットと細線の作製と再配列本研究では、Erを結晶の核に用いることによりSi基板上にSiの自己形成ドットや細線を作製し、原子力顕微鏡を用いて、それらを再移動することに成功した。作製したSiドットのサイズは、直径10から50ナノメートル、高さは1から10ナノメートルであった。Si細線の直径は20から50ナノメートル、長さは0.2から1μmであった。(3)発光素子の試作本研究では、nc-Si材料の光学特性と電気的特性を評価したとともに、nc-Si:Erを用いた光導波路をSiの基板上に作製し、それをヘキ解してストライプ型のレーザーを作製し、光励起により世界ではじめて室温までの1.54μmのレーザー発振を実現した。また、ダイオードを製作し、1.54μm近辺に電流注入による発光が観測された。
エレクトロスプレーデポジションにおける包括的数値解析手法の開発

エレクトロスプレーデポジションにおける包括的数値解析手法の開発というテーマの研究は計画通り順調に進められた。以下の4つのプログラムは開発されました:1、試料液用のナビエストークスシステムと、電位用のラプラスの方程式を組み合わせたプログラム;2、液体ジェットフローを含む周囲のガス用のプログラム;3、静電界シミュレーション用のプログラム;4、特定の堆積プロセスをモデル化し、堆積特性を評価するために、液滴の軌跡を追跡するためのラグランジュプログラム。これまでに,当プロジェクトの得られた結果は第8回日韓熱流体工学会議とWCCM2012のカンファレンスペーパーおよび雑誌ParticuologyとJournal of Micromechanics and Microengineering.で出版され,雑誌Japan Journal of Industrial and AppliedMathematicsへの投稿が受理された。提案するESDのための包括的な数値シミュレーション技術には、次の4つのプログラムが含まれる:1、コーンジェット速度と母液滴情報を取得するために、試料液用のナビエストークスシステムと、電位用のラプラスの方程式を組み合わせたプログラム。2、速度と温度分布を評価するための液体ジェットフローを含む周囲のガス用のプログラム。3、静電界シミュレーション用のプログラム。4、特定の堆積プロセスをモデル化し、堆積特性を評価するために、液滴の軌跡を追跡するためのラグランジュプログラム。これまでのところ,プログラム1、2、3および4の開発にすべてを成功している。プログラム1から,母液滴の情報(質量、直径、電荷と位置)およびジェット速度を得た。ジェット速度を入力データとして用い、プログラム2で流場の速度分布と温度分布を発生させる。そしてプログラム3から,静電ポテンシャル場を得た。プログラム4は母液滴の情報を使って,静電ポテンシャル場および流場の速度分布と温度分布,当プロジェクトの最終目的であるエレクトロスプレーの堆積特性がシミュレート(計算)できるようになる。昨年度、エレクトロスプレーデポジションにおける包括的数値解析手法の開発"というテーマの研究は計画通り順調に進められた。これまでのところ,プログラム1、2および3の開発に成功している。プログラム1プログラム1から,母液滴の情報(質量、直径、電荷と位置)およびジェット速度を得た。プログラム4は現在開発中で6月には完成する予定である。その後、母液滴の情報を使って,静電ポテンシャル場および流場の速度分布と温度分布,当プロジェクトの最終目的であるエレクトロスプレーの堆積特性がシミュレート(計算)できるようになる。。これまでに,当プロジェクトの得られた結果は第8回日韓熱流体工学会議で出版され,雑誌international journal Particuologyへの投稿が受理された。さらに7月に開かれる10th WORLD CONGRESS ON COMPUTATIONALMECHANICS (WCCM 2012)のカンファレンスペーパーも提出した。このプロジェクトのために、合計4つのプログラムが2年以内に開発されなければならない。昨年度中に3つのプログラムの開発が完了し、4つ目のプログラムが現在開発されていて7月には完了する予定である。4つのプログラム開発が完了した後、それらを有機的に一体化する。これまでに、以上の成果が順調にあがっていて、目標の半分以上はすでに達成されている。平成24度は、クーロン核分裂モデル、輸送モデル、および蒸発モデルを含むプログラム4を開発する。次に、これら4つのプログラムをそれぞれを開発した後、有機的に一体化する。プログラム1 -3の出力データをもとに、当プロジェクトの最終目的であるエレクトロスプレーの堆積特性をプログラム4から得ることができる。ソフトウェアキットの妥当性と精度は、実験データと比較することによって検証する。得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。1、7月に開かれる10th WORLD CONGRESS ON COMPUTATIONALMECHANICS (WCCM 2012)のカンファレンスとJSME学会の参加費(60万); 2、ESD計算用のPC(35万);3、論文の発表の費(20万)。2011年度予算の60,258円使用しませんでした。

理由は以下です:我々は2012年の三月初めに約60,000円の装置を実際に注文しました。私は、その装置は2011年度予算の利用を考慮して、2012年の3月23日より前に配達された方がよい、と理研・外部資金部推進課から連絡をもらいました。当初、この装置の販売会社はそれを約束しました。しかしながら、その会社の担当者は我々に配達日を4月1日に延期せざるを得ないことを伝えてきました。そして私たちは注文を取り消しました。しかし、その後に我々は配達日が4月1日に延期されてしまっても、2011年度予算の使用上問題ないことを確認しました。そこで私たちは再注文をしようとしました。しかし何らかの手順ミスで我々の注文は成功しませんでした。しかし私は我々の注文がされてないことを全く知りませんでした。4月中旬になって私は注文がされていないことに気づきました。しかしながら、それは2011年度予算を使うには遅すぎました。
特別支援教育における協働を支援する個別の教育支援計画作成共有Webシステムの開発

近年,特別支援教育が開始され,「個別の教育支援計画」の作成が義務付けられた.この作成には教師らの協働が必要とされる.しかし,児童一人ひとりの記述が必要であり,未だに統一された記述の書式はなく,データベース化への対応は困難である.この記述における個別化と形式化のトレードオフを解決することを目的に,作成支援システムを開発した.システムは児童一人ひとりの記述文法を保持する.記述文法は,「個別の教育支援計画」の枠組みの範囲内で再定義ができ,教師の意図する記述項目の変更が可能である.これにより個別化を支援する.近年,特別支援教育が開始され,「個別の教育支援計画」の作成が義務付けられた.この作成には教師らの協働が必要とされる.しかし,児童一人ひとりの記述が必要であり,未だに統一された記述の書式はなく,データベース化への対応は困難である.この記述における個別化と形式化のトレードオフを解決することを目的に,作成支援システムを開発した.システムは児童一人ひとりの記述文法を保持する.記述文法は,「個別の教育支援計画」の枠組みの範囲内で再定義ができ,教師の意図する記述項目の変更が可能である.これにより個別化を支援する.本研究では,「個別の教育支援計画」の記述における形式化と個別化のトレードオフを解決することを目的に,「個別の教育支援計画」作成支援システムを開発した.本システムの運用により,特別支援教育における,協働性,個別性,継続性を支援する.システムの利点は,以下のとおりである.1、協働性:「個別の教育支援計画」は,記述文法に則って,支援プロセスを含む木構造として記述され,適宜記述される領域内外の支援プロセス間の関係が明確化される.2、個別性:児童一人ひとりの記述文法を定義でき,それに則った「個別の教育支援計画」を記述でき,児童の個別のニーズに対して,教師の意図する多様な記述を可能にする.3、継続性:「個別の教育支援計画」は,記述文法に則って正規化される.また,参照や再利用時の,「個別の教育支援計画」間の関係や,記述項目間の関係の矛盾を防止する.システムでは,記述文法に則って,「個別の教育支援計画」が適宜記述される.なお,記述文法は,全国で作成されている,紙媒体を含む既存の「個別の教育支援計画」を可能なかぎり調査し,特別支援教育の専門研究者らと協議し定めた.この記述文法には,支援プロセスの大枠と,デフォルトの記述項目が定義されている.そして,支援プロセスの大枠の範囲内で,記述項目を修正・追加でき,児童の発達状態に対応した記述文法を再定義できる.このことにより,システムは画一的なテンプレートを用いることなく,「個別の教育支援計画」を児童ごとに個別化する.また,「個別の教育支援計画」は記述文法に則って正規化されており,支援プロセスを含む木構造として教師らに共有される.すなわち,システムは,この記述文法と木構造により,記述と共有を形式化している.これにより,システムは,「個別の教育支援計画」の形式化と個別化のトレードオフを解決し,特別支援教育における,協働性,個別性,継続性を支援する.本研究の目的は,既存システムの個別性・協働性・継続性に関する問題を解決する,「個別の教育支援計画」作成・共有Webシステムの開発である.既存システムでは,教育機関が画一的なテンプレートを定めている.システムは画一的な記述項目のみを扱うことにより,「個別の教育支援計画」(以下,「計画」)作成の継続性,協働性を高めている.これは,その教育機関における,要求仕様レベルでのテンプレートを用いた"形式化"のひとつと言える.しかし,画一的なテンプレートを定めているために,多様なニーズを有する児童一人ひとりに対する個別性の高い「計画」を記述することは困難である.また,特別支援教育は始まったばかりであり,支援の継続において従来想定されていなかった,新規な支援内容の項目が追加・変更されることが予期される.よって,「計画」には,現状には無い項目の追加・変更に関しても対応できる高い個別性が必要となる.既存のシステムでは,このレベルでの"個別化"は達成できているとは言えない。本研究では,既存システムの問題を「計画」の記述における個別化と形式化のトレードオフと定め,これを解決することを目的に開発した.システムの特徴は以下のとおりである.1)システムは児童一人ひとりの記述文法を保持する.記述文法は,「計画」の枠組みの範囲内で再定義ができ,教師の意図する記述項目の変更が可能である.これにより個別化を支援する.2)記述項目は記述データとしてデータベースで正規化されている.さらに,記述文法は記述項目間の正規化を支援し,記述内容間の整合性を高める.これにより形式化を支援する.3)「計画」は記述文法に則った木構造として扱われ,適宜記述される支援プロセスの関係を明確化する.これにより,教師らの知識共有を支援する.また,開発したシステムは,実践的運用において評価され,その有効性を確認することができた.
新興国における創造的設計を支援するシステム

本研究は、新興国において、新興国の技術者が自分たちで自分たちのための技術開発を行えるようにするために、新たな設計支援のプラットフォームを構築し、実際に新興国において実証実験を行おうとするものであった。新興国においては、先進国には存在しない様々な制約が存在する。本研究の仮説は、それらの制約に直面した時に、第一原理に立ち返り、問題を見直すならば、新たな問題空間と解空間を発見することができ、先進国におけるよりもさらに創造的な解が得られる場合がある、というものであった。実際にアフリカのガーナなどで実験を行うことにより、その仮説を部分的に実証することができた。が、同時に難しい課題も発見した。本研究は、新興国において、新興国の技術者が自分たちで自分たちのための技術開発を行えるようにするために、新たな設計支援のプラットフォームを構築し、実際に新興国において実証実験を行うことをめざしている。新興国においては、先進国には存在しないさまざまな制約が存在し、それらがしばしば技術開発を阻む。典型的には、使える材料や部品の種類に限りがある、製造のための工作機械が限られている、などという制約である。本研究で提供しようとする設計支援プラットフォームの特徴は、さまざまな制約のために技術開発が壁にぶつかった時に、技術開発の目標そのものを見直して、物理的な原理に立ち返って新しい設計案を考え直すことを支援するための知識ベースを有していることにある。初年度の研究においては、そのような設計支援プラットフォームの試作を行った。そして、大学院生の青木翔平がアフリカのガーナに延べ2ヶ月間ほど滞在して、ガーナの工業高校において、その試作版の設計支援プラットフォームを試用する実証実験を行った。実際に、システムを持ち込んで、現地の技術者たち(工業高校の生徒や先生、および大学の若い先生など)に、自分たちが抱える問題を解決するための人工物を設計製造してもらうというワークショップを繰り返し行うことによって、提案するシステムが役に立つ可能性を調べた。その結果わかったことは、支援システムの存在だけでは、不十分であるということであった。そもそも、停電が多く、設計支援システムを使えない時間すら多いという状況であった。現在、現地で得た現場の状況を精査し、改善の方法を考え始めたところである。本研究は、新興国において、新興国の技術者が自分たちで自分たちのための技術開発を行えるようにするために、新たな設計支援のプラットフォームを構築し、実際に新興国において実証実験を行うものである。新興国においては、先進国には存在しない様々な制約が存在し、それらがしばしば技術開発を阻む。本研究の仮説は、それらの制約に直面した時に、第一原理に立ち返り、解決しようとする問題を見直すならば、新たな解空間を発見することができ、創造的に問題を解決できるのではないか、というものである。実際に、アフリカのガーナに滞在して実証実験を行った。昨年度は、想定以上に制約が多すぎ、第一原理に立ち返ることを支援するような知識処理システムを提供するだけでは、どうしようもないことが分かったということを報告した。例えば、停電が多く、そもそも支援システムを走らせることもできないというような問題があった。本年度も、ガーナで実証実験を継続したが、本年度は興味深い結果が得られた。それは、支援システムだけでは十分な支援を行うことができないが、現場を走り回ることと支援システムの組み合わせから、実際に創造的な設計と製造が実現できたという実例を得られたことである。電子部品のような先進的な部品は意外に入手できるのに、古典的なモータが入手できないという問題に直面した時、自動車解体工場で発電機を入手し、それをモータとして利用することにより、面白い設計と製造を実演できたという例が得られた。昨年度は、仮説として想定していた通りにはいかないという新興国の現実に直面した。今年度は、当初抱いていた仮説を超えて、興味深い実例を得ることができた。すなわち、支援システムだけでは駄目だが、現場での発見を組み合わせるとうまくいくという実例である。来年度は、これを理論化したい。本研究の仮説は、それらの制約に直面した時に、第一原理に立ち返り、解決しようとする問題を見直すならば、新たな空間を発見することができ、先進国におけるよりもさらに創造的な解が得られる、というものであった。初年度、2年度、3年度の3年にわたって、アフリカのガーナにおいて、実証的に実験を行った。初年度においては、想定以上に制約が多すぎるという問題に直面した。例えば、停電が多く、そもそも我々が実験的に作成した設計支援システムを走らせることすらできない時間が多い、というような問題にぶつかった。第2年度においては、支援システムの効果もある程度はあるものの、むしろ、人間の足を使って走り回って、使える部品を発見したことにより解が得られた、というような経験を通じて、新興国における創造的な設計支援のためには何が効くのかという実証例を積み上げることができた。最終年度の第3年度には、前年度までに積み上げてきた実証例を体系的に説明するためのモデルを構築することを試みた。設計製造の壁にぶつかった時に、何らかのトリガーが得られると、その壁を突破することができる。

当初の仮説では、そのトリガーとして第一原理への立ち返りを想定していたが、実際に新興国で実験を行なってわかったことは、第一原理に代表されるような知識と、上述の例における発電機のような実世界中のオブジェクトと、アイディアを生み出す人間との相互作用が重要であるということである。そのモデルを確認すべく、最終年度においても再びガーナにおいて実証的な試みを行なった。本研究は、新興国において、新興国の技術者が自分たちで自分たちのための技術開発を行えるようにするために、新たな設計支援のプラットフォームを構築し、実際に新興国において実証実験を行おうとするものであった。新興国においては、先進国には存在しない様々な制約が存在する。本研究の仮説は、それらの制約に直面した時に、第一原理に立ち返り、問題を見直すならば、新たな問題空間と解空間を発見することができ、先進国におけるよりもさらに創造的な解が得られる場合がある、というものであった。実際にアフリカのガーナなどで実験を行うことにより、その仮説を部分的に実証することができた。が、同時に難しい課題も発見した。研究実績の概要に述べたとおり、新興国における技術開発を支援するためのプラットフォームの試作版を順調に構築することができ、アフリカのガーナにおいて、feasibility studyを行うところまで、持ち込むことができた。しかし、新興国の現場の状況は、我々が想定していた以上に厳しいものであり、その対策方法を考え直し始めたところである。本年度は、我々が目指していたようなことを実現するための新たな手がかりを得ることができた。すなわち、創造的設計を支援するための支援システムだけでは不十分だが、現場での発見と支援システムをうまく組み合わせることにより、創造的な設計が新興国の技術者によりなされたという実例を得ることができた。これは、新興国だけでなく、先進国においても当てはまることであろうと予想される。現在先進国において流行しているデザインワークショップには、残念ながら机上の空論に終わってしまっているものも多いと見受けられる。現場における発見や現場における適用と創造的設計支援の手法を組み合わせた時に初めて本当に創造的な設計が生まれるという可能性は大きい。最終年度となる来年度には、その理論化を試みたい。知能工学当初の計画では、設計支援プラットフォームの提供に主眼を置いていたが、ガーナで実証実験を行ったところ、支援システムだけでは不十分そうであるということがわかってきた。ファシリテーターの役割や教育支援にまでスコープを広げて考え直すことを検討中である。実証実験受け入れ先のガーナの側の状況から、当初の見込みよりも、ガーナにおける実証実験の回数を減らすことになりました。そのため、旅費と物品費の両方に残額が生じました。1万円未満の端数の残額が生じました。最終年度も、新興国において総まとめの実験を行うとともに、これまでの成果を集大成した設計支援システムを構築することに予算を使いたいと計画しています。特に計画の変更はありません。
不活性結合切断による新規炭素-炭素結合形成反応の開発と反応機構の解明に関する研究

私はこれまでに、二座配位可能な2-ピリジルメチルアミノ基を配向基とする芳香族オルト位炭素-水素結合の触媒的なカルボニル化を見出し、すでに報告している。具体的には、ルテニウム触媒による2-ピリジルメチル安息香酸アミドと一酸化炭素からのフタルイミド誘導体生成反応である(J.Am.Chem.Soc.2009, 131, 6898)。この研究途上で、芳香環上に置換基を有する基質を用いた場合、目的生成物の他に、別の位置異性体も生成していることがわかった。例えば、パラ位にメチル基を有する基質を用いた場合、本来の目的生成物である5-メチルフタルイミド誘導体に加えて、4-メチル体も生成した。両化合物の生成比は温度によって異なり、125°Cで24時間反応させた場合、5-メチル体:4-メチル体=12:1であったのに対し、180°Cではほぼ1:1となった。さらに興味深いことに、メタ位およびオルト位にメチル基を持つ基質をそれぞれ180°Cで24時間反応させても、生成物の比はほぼ1:1となった。この生成比は両化合物の熱力学的安定性によるものと考えられる。以上の現象は、いったん生成したフタルイミドのカルボニル炭素-芳香族炭素結合がルテニウム触媒により切断されていると考えることで説明できる。実際、単離した5-メチル体を反応系に入れたところ、この場合もやはり4-メチル体が生成し、その比はほぼ1:1であった。本研究によりピリジルメチルアミノ基は炭素-水素結合切断のための配向基として作用するだけでなく、炭素-炭素結合切断にも有効であることを明らかにした。これまで芳香族カルボン酸誘導体の位置選択的な炭素-水素結合の直接カルボニル化反応はほとんど例が無かった。その理由として、基質の触媒金属への配位が、一酸化炭素に阻害されていたからである。この問題を、新たに設計した2座の配向基を利用することで解決することができた。本年度は、この触媒反応の反応機構の解明と新たなカルボニル化反応の開発を行った。1.反応機構の解明基質とルテニウム錯体の量論反応を行い、経時変化を調べた。すると20時間後に、単一の化合物が生成した。この化合物を結晶化し単離を行うと、1つのルテニウム原子にピリジンの窒素とアミドの窒素が配位した新たな錯体を得ることができた。しかし、この段階では芳香環のオルト位の炭素-水素結合の切断は起こっていなかった。次に得られた錯体を触媒に用いて反応を行うと、添加剤である水を存在させた条件では反応は進行するが、水を添加しない条件では全く反応が進行しなかった。反応系中での水の役割であるが、レスティングステイトにある触媒を水性ガスシフトが起こしより活性なルテニウムヒドリド種に戻す役割とルテニウム上の一酸化炭素と反応することで錯体上に空の配位場を作りより反応を起こりやすくしていると考えている。2.新規カルボニル化反応の開発芳香族アミド以外のアミドについて検討を行った。すると、アルケンを持つアミドでも同様の反応が進行した。更に、sp3炭素-水素結合の直接カルボニル化反応を試みたところ同様にカルボニル化反応が進行した。これまでは位置選択的なsp3炭素-水素結合の切断を経るカルボニル化反応は、ヘテロ原子の横の活性な炭素-水素結合の例しかなかったが、配向基を利用することで位置選択的にsp3炭素-水素結合の直接カルボニル化も可能となった。この触媒サイクルを更に解明することによって、これまでに例のない直接官能基化、特にカルボニル化反応の開発が可能となる。
炭化水素混合結晶場における水素原子と溶質炭化水素との高選択的反応

分子性結晶である炭化水素混合結晶において水素原子の高選択的反応を実現する方法として、極低温における量子力学的トンネル効果による反応を利用する方法を考案した。極低温トンネル反応では反応のポテンシャル障壁が若干変化した場合、より低いエネルギー経路を通って反応が高選択的に起る。これまでの研究成果については昨年12月の研究会およびその予稿集(「分子性結晶の反応の解析と制御」第2回公開シンポジウム)で報告しているので、ここではそれ以後の研究成果の概要について報告する。ベルギーのルバーンカトリック大学のTilquin教授が名古屋大学の招待教授として筆者のもとに3週間滞在したので、本研究テーマに関連して共同研究を行った。ネオペンタン結晶を極低温で放射線照射した時の化学反応(主にH原子反応)を二量体生成物測定とラジカル生成測定とを併用して研究した。特に固相反応に対する格子欠陥の影響を調べるため、ヘリウムガスを添加し意図的に欠陥を作り研究した。その結果格子欠陥が二量体生成に著しい影響を与えることを見出した。水素原子の高選択的反応の機構を解明するため、炭化水素結晶のモデル系として簡単な分子性結晶である固体水素中での高選択的反応を研究した。特に4K固体水素中での水素原子-分子トンネル反応の速度定数の絶対値を世界的にも初めて測定した。k(H_2+H→H+H_2)とk(D_2+D→D+D_2)の値はそれぞれ18および0.0018cm^3mol^<-1> S^<-1>となった。両者の比は104倍となり著しい選択性(同位体効果)を見出した。今後の研究は、まず水素原子の高選択的トンネル反応の基礎として重要である問題、即ち分子性結晶中における水素原子の捕捉サイトについての微視的構造を解明する。さらに63年度に完成させた極低温温度可変装置を使って分子性結晶中での水素原子反応について研究する。
カルバサイクリン類縁体の分子設計と合成

プロスタサイクリン類縁体の研究において、イソカルバサイクリンは強力な活性を持つのに対し、二重結合の位置異性体である6-イソカルバサイクリンはその活性が非常に弱いことが見出されている。そこで、この構造的に類似している2つの化合物の極端な活性の違いの原因を究明するために、これらの化合物の3次元構造と活性との相関について解析を行うこととし、その際に必要となる6-イソカルバサイクリンを光学活性体として合成することとした。6-イソカルバサイクリンの合成法は既に知られているが、ラセミ体での合成であり、また、二重結合の導入位置に曖昧さが残る方法であるため、これらの問題点を解決した合成法の開発を行った。光学活性体としての合成のために合成中間体である2環性のアルコール体の光学分割を検討し、トシルフェニルアラニルエステルとすることによって効率的には問題があるが、その目的を達成することが出来た。また、alpha,beta-不飽和ケトンへのomega鎖導入反応においては、Li_2CuCNMe_2のリガンド交換により得られるhigher-ordercuprateが最も効率の良い反応剤であることを見出した。alpha鎖をbeta-オキソスルホンのアルキル化反応で導入し、その還元により得られるbeta-ヒドロキシスルホンのナトリウムアマルガムを用いた還元的な二重結合への変換によって、二重結合の位置に曖昧さのない形での6-イソカルバサイクリン合成ルートを完成した。現在、イソカルバサイクリン、6-イソカルバサイクリンの計算化学的手法、分光学的手法による構造解析を行っており、イソカルバサイクリンについては、分子力場計算によって得られた安定構造がNMRにより支持される構造であることを見出している。
遺伝子操作による病態モデルマウスから自律神経活動測定システムの開発

近年、遺伝子工学手法を用いて、トランジェニックやノックアウト動物が数多く作成され、内因性活性物質の機能の解析などが進められている。しかしこれまで、それらの動物のほとんどはマウスであり、小動物故、生理機能の解析が困難であった。さらにより"生理的"自律機能評価には手術/麻酔侵襲を少なくした状況下での解析が望まれる。そこで我々はこの目的に添った主に測定法(ハード面)の改良に主眼を置き、そして得られた成果を提示する。1マウス用コンピュータ制御飼育ケージの作成:自由行動・意識下マウスから心電図や神経活動の記録用電極のリード線を、また血圧と薬物注入用(静脈並びに脳室内)のカテーテルをねじれることなく長期間にわたり、保持するために、動物の動きに伴うリード線カテーテルのねじれをトルクセンサーで検出し、周期的に飼育ケージの床ステージを逆回転させることによりねじれを解除するようなマウス用飼育ケージを作成した。動物の動きに伴うねじれ、またケージの逆回転指令はすべてコンピュータ制御により行うように設計した。2多量のデータ提示並びに処理システムの構築:同時に記録した4つの神経活動波形(単一ユニット活動を含む)記録を血圧、心拍並びに脳波と共に同一モニター画面上に表示し、長い時間経過のトレンドも合せて瞬時に把握出来る様なソフトを完成させた。そしてさらに多変量解析、三次元表示用プログラムを作成した。3視床下部単一ユニット活動記録法の改良:(1)まず記録電極の改良を試みた。記録効率をあげるためには電極インピーダンスを高く保つことが必要条件と考えた。そのため、ニクロムワイヤ(25μm)電極の絶縁に、工夫を凝らした。即ち顕微鏡下で単回でなく、希薄な絶縁塗料(エポキシ)液に電極尖端を複数回浸したものを試作し、記録に用いたところ、効率よく多くのユニット活動の記録が可能となった。(2)頭部に固定する小型ソケットを改良し、可動式ミニマニュプレーターを作成し、記録電極の上下方向への微動移動を可能にした。その結果、同一のラットより数埋間にわたり数多くのユニット活動記録が可能となった。近年、遺伝子工学手法を用いて、トランジェニックやノックアウト動物が数多く作成され、種々の内因性物質の機能の解析が進められている。しかしこれまで、それらの動物のほとんどはマウスであり、小動物故、生理機能の解析が困難である。この点を改善することを目的として、本年度は次の2点について研究を進めた。1.マウス用コンピュータ制御飼育ケージの作成:自由行動・意識下マウスから心電図や神経活動の記録用電極のリード線を、また血圧と薬物注入用(静脈並びに脳室内)のカテーテルをねじれることなく長期間にわたり、保持するために、動物の動きに伴うリード線カテーテルのねじれをトルクセンサーで検出し、周期的に飼育ケージの床ステージを逆回転させることによりねじれを解除するようなマウス用飼育ケージを作成した。2.麻酔下マウスにおける腎交感神経活動(RSNA)の記録と動脈圧受容器反射の特性の解析:エンドセリン-1(ET-1)欠損(ノックアウト)マウスについての検討。野性型マウスに比較して、ET-1ノックアウトマウスの安静時の血圧(MAP)並びに腎交感神経活動(RSNA)は上昇しており、MAP-RSNA間曲線は上方ヘシフトしていた。また低酸素によるRSNA増加反応は変化しなかったが、炭酸過剰によるRSNA増加反応は低下していた。エンドセリンは元々強力な末梢血管収縮物質として発見されたものであり、ET-1欠損により血圧上昇がおこることは奇異である。しかし、本研究により、その理由の1つとして、呼吸抑制に伴う低酸素に対する交感神経活動増加反応と動脈圧受容器反射のresettingが、少なくとも1部、関わっていることが示峻された。

即ち顕微鏡下で単回でなく、希薄な絶縁塗料(エポキシ)液に電極尖端を複数回浸したものを試作し、記録に用いたところ、効率よく多くのユニット活動の記録が可能となった。(2)頭部に固定する小型ソケットを改良し、可動式ミニマニュプレーターを作成し、記録電極の上下方向への微動移動を可能にした。その結果、同一のラットより数埋間にわたり数多くのユニット活動記録が可能となった。自由行動下小動物(マウス・ラット)から末梢交感神経活動並びに中枢神経活動を長期にわたり安定して記録する方法と、得られた多量のデータを処理するシステムの構築を目指して、今年度もハード面の改良に取りくんだ。その結果、得られた結果は次の通りである。1.同時に記録した4つの神経活動波形(単一ユニット活動を含む)記録を血圧、心拍並びに脳波と共に同一モニター画面上に表示し、長い時間経過のトレンドも合わせて瞬時に把握出来る様なソフトを完成させた。2.視床下部単ーユニット活動記録電極の改良を試みた。記録効率をあげるためにはまず電極インピーダンスを高く保つことが必要条件と考えた。そのため、ニクロムワイヤ(25μm)電極の絶縁に、工夫を凝らした。3.頭部に固定する小型ソケットを改良し、可動式ミニマニュプレータを作成し、記録電極の上下方向への微動移動を可能にした。その結果、同一のラットより数週間にわたり数多くのユニット活動記録が可能となった。4.視床下部室傍核(PVN)ニューロンは自律神経系と内分泌系との結合部位である。最近、特有な発火パターン(間欠型放電、phasic pattern)よりバゾプレッシン分泌ニューロンと推定されるニューロン活動記録に成功した。このニューロンの特性(催眠サイクル、心拍との相関やコレシストキニン(CCK)に対する感受性など)を現在解析中である。遺伝子操作された病態モデル動物を用いた研究が今日隆盛を極めている。これらの研究より種々な調節機能分子の役割の解明が進んでいる。これまでのところ遺伝子操作動物はほとんど技術的理由からマウスに限られている。しかし特に生理的機能解析にはマウスは小さく障害になっている。自律神経系活動評価には生理学的方法以外にも生化学的や薬理学的方法もある。しかし時間分解能と感度的には直接神経活動を記録するneurogram法が優れている。ただ技術を要し、長時間安定して記録すること、また記録可能な神経が限定されていることなどの欠点がある。麻酔下マウスの腎交感神経活動(RSNA)は記録可能であるが自由行動・意識下状態での記録には未だ至っていない。今後も記録法の改善に取り組む。しかし動機づけ行動(摂食行動や飲水行動)、心血管系パラメータ(血圧や心拍)の長期記録は可能となった。1マウス用代謝ケージの作成:自由行動・意識下のマウスから長期にわたり血圧・心泊を測定することが出来るコンピュータ制御ケージを作成した。
肝移植レシピエントの継続的看護支援及びネットワークシステム構築に向けた基礎的研究

本研究は肝移植を受けたレシピエントの退院後における継続的看護支援の課題と実態を明らかにし、長期的継続的看護支援の方法と看護ネットワークシステムの構築を目指すものである。肝移植を受けたレシピエント12名と看護師10名に面接調査を実施した。分析結果および文献的考察を基に、肝移植を受けたレシピエントの退院後の生活を支える継続的看護支援の方法、および看護ネットワークシステムで必要とされる視点が見出された。肝移植を受けたレシピエントの退院後における継続的看護支援の課題と実態を明らかにし、長期的継続的看護支援の方法と看護ネットワークシステムの構築を行うことを目的として、調査を行っている。平成24年度は肝移植を受けたレシピエントで20歳以上の成人レシピエント6名を対象として、半構造化面接を行った。昨年度と今年度に半構造化面接を行ったレシピエントは計12名であり、収集したデータから患者の退院後の生活の変化や困難、医療者のサポート状況に関連した内容を分類し、テーマに沿って、質的に分析した。分析の結果、【外来でのサポート】(栄養指導・定期受診)、【緊急時の対応】、【医療者との関わり】(入院中の関わり・希薄な医療関係者との関わり・医師への不信感・信頼する移植医)、【社会的サポート】(社会的経済支援・公的扶助の恩恵への感謝)、【日常生活の行動変化】、【移植経験者との関わり】、【回復の認識と自信】、【情報収集】、【セルフサポート】、【周囲からのサポート】の10のカテゴリーに分類され、それぞれにおいてレシピエントの現状と困難、困難への対処法が明らかとなった。看護ネットワークシステムに関する研究では、肝移植を受けたレシピエントや家族への看護に関する困難や課題について、移植認定施設の看護師へのアンケートを作成し、実施する予定であり、準備を進めている。肝移植を受けたレシピエントの退院後における継続的看護支援の課題と実態を明らかにし、長期的継続的看護支援の方法と看護ネットワークシステムの構築を行うことを目的として、調査と分析を行った。当初はアンケート調査を行う予定だったが、実際に看護師が行っている支援の内容を具体的に明らかにすることが継続的看護支援のためのネットワークシステム構築のためには必須と考えられ、データ収集方法を変更し、平成25年度は、肝移植を受けたレシピエントにかかわった経験のある看護師で、経験年数5年目以上の臨床で勤務している看護師10名を対象として、半構造化面接を行った。データから、看護師による退院後に向けた支援に関連する内容を分類し、テーマに沿って質的に分析した。分析の結果、看護師が退院後に向けた支援としては1.現在実施されている支援と2.今後必要とされる支援が明らかになった。1.現在実施されている支援としては自己管理の獲得に向けた支援中心であり、1確実な内服管理に向けて薬剤師や家族の協力を得ながらできるだけ早期からの根気強い指導の実施、2食事制限を遵守していくために栄養士や家族の協力を得つつ退院後の時期ごとに変化する食事内容の検討の実施、3胆管チューブや経腸チューブなどの管理法の獲得に向けた手技的な指導の実施、4異常時の対応や早期発見のための知識の情報提供、5再入院時の自己管理行動の再確認と実施できていることの保証、6術後の自己管理行動意欲を高めるための術前からの意識づけがあり、その他、移植コーディネーターや医師、理学療法士、ケースワーカー、看護師間、他施設との連携の実態が明らかになった。2.今後必要とされる支援では、継続看護の困難さが明らかになった。最終的に、これまでの分析結果から、患者と看護師間の重要度の違いや外来での関わりの乏しさが退院後の困難さを感じる要因になっており、看護支援案が提示された。臓器移植による恩恵の一方、肝移植を受けたレシピエントは社会復帰を果たした後に、再発や合併症で状態が悪くなったり、入退院を何度も繰り返したりすることも多々ある。そのような状況は、社会生活を送っている移植後のレシピエントや彼らを支える家族に、身体的にも心理社会的にも苦痛をもたらすことになる。しかし、我が国では、臓器移植を受けたレシピエントやその家族を継続して支える支援体制は不十分である。本研究は肝移植を受けたレシピエントの退院後における継続的看護支援の課題と実態を明らかにし、長期的継続的看護支援の方法と看護ネットワークシステムの構築を目的とし、調査を行っている。平成23年度は肝移植を受けたレシピエントで20歳以上の成人レシピエント6名を対象として、半構造化面接を行った。また、肝移植者の患者会に参加して、患者間やその家族との関わりのある場面に参加観察し、フィールドノートに記述する参加観察法を行い、面接法と合わせてデータ収集を実施した。参加観察に際しては、研究者は看護者だが、当事者活動を阻害しない位置に自分を置くように常に自覚しつつ、十分に注意して行った。面接における質問内容は、1.対象者の属性2.これまでの経過3、退院後の生活の変化や困難(対処法)4.医療職との関わりなどであった。

面接内容は、対象者の同意を得た上で録音した。調査に当たっては十分な倫理的配慮を行い、特に問題は生じていない。録音データの逐語録を随時作成し、移植看護研究者のスーパーバイズを受けつつ、現在、質的に分析中である。昨年度、対象者の確保を慎重に行う必要があったことから時間を要したため、質的分析にも影響している。また、その質的分析の内容に関して、当初予定していた質的統合法(KJ法)の分析方法に、テキストマイニング方による分析方法を用いて、データをさらに詳細に分析したことから時間を要した。データ収集に際して、倫理委員会の準備から始まり、セルフヘルプグループの患者会への研究者の参加と対象者への研究協力に際しては、関係づくりを円滑に行うために慎重に進めていく必要があり、対象者の確保に時間を要した。次年度は質問紙による量的調査を終了させ、移植看護の専門家や移植看護の研究者、レシピエントから意見をもらいつつ、3年目の総括として全体のまとめを行っていく予定である。次年度は、質的分析を終了させ、その結果による質問紙を作成する予定である。質問紙の内容について、移植看護の専門家や移植看護の研究者、肝移植者のチェックを受ける。また、完成した質問紙を用いて、量的調査を実施し、分析していく予定である。資料収集・調査(学会や研究会、研修会)、データ分析に際してスーパーバイズをうけるための旅費がある。またアンケート用紙を送付するための郵送代やデータ入力補助費に使用を予定している。次年度使用額の428,530円は研究補助(データ入力)や海外での学会発表、論文投稿のための英文校正などに使用する予定であったが、データ収集・分析に関して遅れが生じたり、海外学会出張を予定していたものの学内の仕事との調整が困難であったりしたため、平成25年度に使用を予定している。またアンケート用紙を送付するための郵送代やデータ入力補助費に研究費の使用を予定している。次年度使用額の191,028円は面接の交通費や謝礼、研究補助(テープ起こしなど)に使用する予定であったが、データ収集に関して遅れが生じたため、平成24年度に使用を予定している。
数学公式データベースに基づく数式計算エキスパートシステムの研究

本研究によって、数学公式データベースの構成法と性能はほぼ明らかになったと考えている。特に、以下の点で研究が遂行され成果が得られた。1.公式に対する簡単で非常に効果的なインデックシング法を発見し、2.あたかも手で検索するように簡潔で使い良いユーザー用検索文を定め、3.効率的な検索方式をインプリメントして多数の公式でテストし、4.複雑な形式の公式も受理しうるような数式処理用パーザを開発し、5.汎用数式簡単化のためのパターンマッチャをGALシステムに組み込み、6.数学公式データベースの構成法と性能をほぼ明らかにした。特に検索方式は、数学公式をその中に含まれる関数名の組だけでなく、公式のパターンと性質を用いて検索する方式で、人間が公式集を手で検索する方法に非常によく似た形式でデータベース検索を行うものである。しかしながら、人名や公式名、名野名などの名前による検索、データベース化のための公式集中の公式の再整理、データベースと数式処理システムとの結合、等の仕事は終了せず、現在鋭意続行中である。なお、数学公式データベースは単独では大した意味を持ちえず、数式処理システムと結合し不定積分や微分方程式、数式の自動簡単化などに応用して初めて大きな意味をもってくる。その意味で、本研究の成果をもとにごく近い将来、数学公式データベースの応用が数式処理の重要なテーマとして取り上げられることになると考えられる。
近世日本古典演劇の翻刻と翻訳に関する基礎的研究

本研究は、未翻刻の浄瑠璃作品を翻刻・公開し、オンライン上での資料の共有を目的とする。とくに、資料へのアクセスが限られる海外での関連研究に貢献するため、以下の活動を行った。1.未翻刻浄瑠璃本の調査、翻刻作業未翻刻浄瑠璃を翻刻するにあたって、底本となる浄瑠璃本を選ぶため、世界最多の浄瑠璃本を所蔵し、画像データベースとしてWeb公開している早稲田大学演劇博物館の資料を優先的に調べ、翻刻作品を選定した。翻刻候補とした浄瑠璃本の中から『容競唐土噺』(1768年初演)、『九州与次兵衛灘』(1771年初演)、『大功艶書合』(1787年初演)、『鬼上官唐土日記』(1796年初演)を翻刻した。2.翻刻したテキストのWeb公開のための凡例とテキストデータの作成翻刻した浄瑠璃本文のWeb公開のための凡例を作成した。また、翻刻テキストの電子データ化にあたっての翻刻方式であるタグ付けを行い、データベースを作成した。上記の作業による翻刻テキストのデータベースを公開するため、Webサイトを開設して、『大功艶書合』の一冊目のテキストデータを公開した。今後、翻刻したテキストデータを順次インターネット上で公開する。さらに、すでに翻刻テキストのある作品の中から、海外の関連研究者の要望に応じて、『国性爺合戦』(近松門左衛門作、1715年初演)と『本朝三国志』(近松門左衛門作、1719年初演)にタグ付けを行っており、合わせて公開する予定である。浄瑠璃本の調査や翻刻作業は順調に行っているが、正確なテキスト作りのための日本人研究者による校閲とWeb公開のためのタグ付け作業が遅れていて、計画どおり進むことができなかった。浄瑠璃正本資料収集や翻刻作業を行いつつ、Web公開を促進するため、翻刻テキストの校閲とタグ付け作業に関係研究者や専門家の協力を求めていく。昨年度、国内研究調査を予定したが体調不良で出張できず、その研究調査で得られる資料を保存・活用するための軽量のノートパソコンやカラーレーザープリンターなどの購入も保留したため、未使用額が生じた。今年度、国内研究調査と物品費の一部を変更してWeb公開するための諸費用(Web作成謝金、サーバーやドメイン使用料など)に、未使用額を充てることとしたい。
機能連絡解析を駆使したてんかん外科コネクトームマップと定位的脳波記録による実証

EEG-fMRI、MEGの新規解析法による正常/異常ネットワークの同定と焦点、伝播経路の推測の検討:EEG-fMRIの新規解析=subsecond analysis(IEDの同定を全チャネル情報をreferenceとして検査の感度を上げる手法)の有用性を焦点性てんかん11症例の術後成績と比較して解析した。SSWAS (spike and slow wave activation map)では通常解析と比較して高率(91%)にBOLD信号が検出され、切除範囲内のBOLD信号の存在と術後成績は正の相関を認めた(感度:83.3%特異度:75.0%陽性的中率:83.3%陰性的中率:75.0%)。MEGではDS解析のひとつであるsLORETA解析に頭部容積モデルの使用と統計(permutation test + FDR補正)を加えた新しい解析法を開発した。術後一年以上経過した症例19例で後方視的に検討した。全体で68.4%、手術予後良好群で84.6%、深部病変においては81.8%で手術切除領域との一致をみた。これらは通常のECD解析で得られる一致率より有意に高かった。EEG-fMRI, MEGともに新規解析法は有用であった。頭蓋内脳波記録におけるSEEGと硬膜下電極併用法の有用性の検討:研究期間内に当院で術前検査のstep2として頭蓋内電極留置を行なった連続13例で検討した。7例で併用法を行った。発作残存症例は、SEEG単独群では1/1例、硬膜下電極単独群では4/4例、併用群では1/7例であった。残存例では、側頭葉てんかん様の症状を示すが焦点は側頭葉周辺にある、temporal plus epilepsyが多かった。anatomo-electro clinical correlationを頭蓋内深部と皮質の両面より検討する場合にはSEEGと硬膜下電極の併用法が有用であった。本研究は1EEG-fMRI、MEGの新規解析法による正常/異常ネットワークの同定と焦点、伝播経路の推測、2てんかん外科コネクトームマップの作成、3SEEGによる検証、の3つに大別される。1に関しては昨年度に引き続き、焦点診断や伝播経路推測の為の画像解析に改良を加え二つの新規解析を考案し、評価を焦点性てんかんで手術結果が分かっている症例を焦点が明確であるとみなしてこれらを対象として、後方視的に検討する事でその妥当性と有用性を証明した。結果はてんかん学会など様々な学会で報告した。解析は既に終了して3本の論文が研究期間内に報告可能と考える。一本は既に投稿が済み、二本は作成中である。この様な状況より1に関しては約8割の進行程度と自己評価する。2に関して、共同研究者との複数回のミーティングを通して焦点皮質の情報のみでなく白質の情報の評価が必要と考えられた。DTIのデータを基にfixel-based analysisを行う事で、てんかん特有の線維連絡と正常の線維連絡とを分別する事が必要と思われた。これについて現在解析を開始している段階で結果はまだ得られてない。個人解析として評価可能かの問題もあり、現在学会等を通じて情報収集している。この項目に関しては3割から4割程度の進行と自己評価した。3に関しては実際に外科治療を行う症例の数にも依存が大きいが、2018年度はまずまずの症例数で評価が可能であった。SEEGは点の情報としては複数の領域から脳波情報を得られる事もあり十分と考えるが、伝播経路を直接評価するという線の情報としては不十分である点が、我々研究グループ内でも、外部の報告でも指摘されている。この改善案として硬膜下電極との併用を我々は施行し、良好な成績を得ている。この項目に関しても8割程度の進行と考える。以上より全体としては6ー7割程の進捗状況と考え概ね順調と自己評価した。てんかん焦点診断と伝播経路の可視化に必要な新規解析を幾つか考案して学会等で報告したが、その論文化を最終年度内に行う。MEG新規解析については論文を提出済でありEEG-fMRIについては今秋を目途に提出する。安静時機能的MRIを使ったhub解析については、更にDCM(dfynamic causal modeling)の評価も加え年度内に提出する。現在進行中のDTIデータのFixel based analysisであるが、データ収集としては終わっており、後方視的に解析する環境は整ったので年度内に解析を終了し学会等で報告する。これらの解析結果をてんかん患者個々の脳モデル内で統合し、直観的に理解が可能なコネクトームマップを作成する。現在その試作モデルは作成済であるが、これは安静時fMRIのデータと解剖学的構造画像との統合に終わっている為、更にFBAの結果、DCMの結果を重畳する様に改良が必要である。その妥当性については切除範囲とSEEGによる発作時、発作間欠時の電気生理学的情報と比較検討が必要で、既に大半の評価は済んでいるが、残りの評価を行い、改良を重ねながら実用可能なコネクトームマップを年度内に作成する。必要なハードとしてはほぼ整っているが、新規解析やより直観的なグラフィックスは日々新しくなりcatch upが難しく予算的にも高額となる。予算とも照合して可能な中で最善のものを作成し報告する。1に関して今年度は、焦点性てんかんでデータ収集を行ない、新規解析法で検討した。

EEG-fMRIの新規解析=subsecond analysisは、IEDの同定を全チャネルの特徴を取り入れたreferenceを作成する事で、半自動化する方法である。焦点性てんかん11例を対象として、従来法(event related)と新規解析結果を比較したところ、従来法では、54%でクラスターの集積を認めたが、新規解析では、81%へ改善した。MEGの新しい解析としては、Distributed Source(DS)解析(空間フィルタ法)を用いた。てんかん外科手術の術前評価で適切な焦点診断が行われ,術後良好な改善が認められた症例のうち,ECD解析が困難であった側頭葉内側焦点を有する3症例に対してDS解析の有用性を検討した。コントロールとして側頭葉外側てんかんの症例も加えた。結果としては、病変が脳表に存在し,解剖学的に変形の少ない症例では切除範囲と電流源の一致率は同等であった。しかし,脳深部病変や解剖学的に高度の変形を伴う症例における一致率はDS解析の方が良好であった。2に関してはまだ検討できていない。3に関して今年度は、安全且つ正確な手技の確立に努めつつデータ収集を行った。連続5症例の難治性てんかん患者に対して、29本の深部電極を挿入した。標的部位と電極先端の距離(デルタ)は平均5.12 (1.5-10.2)mmであった。手術時間は109-225分であった。全例合併症はなかった。誤差は電極の深さ方向のずれが大きい事があり、電極を頭蓋に固定する専用のアンカーボルトが精度向上の為に必要であると分かった。1EEG-fMRI、MEGの新規解析法による正常/異常ネットワークの同定と焦点、伝播経路の推測、2てんかん外科コネクトームマップの作成、3SEEGによる検証、の3領域いずれもやや遅れている。1に関しては、新規解析法に対する有用性を評価している最中であり、次年度には結果を得て論文公表できると考える。2に関しては、伝播経路の評価が難しくやや遅れている。3に関しては安全性と有効性に関して5例で検討できたが、EEG-fMRIやMEGの示すクラスターとの位置関係を十分評価できていない。データ収集に関して、初期の予定では、名古屋大学脳神経外科にて手術が検討されているてんかん患者で、島回、前頭眼窩部、帯状回など深部焦点や、側頭葉てんかんで側方性が未決定の症例などを含み、病巣が画像上明らかな症例10例、または不明な焦点性てんかんを10例、初年度に得る予定であった。SEEGを施行した症例が今年度は5例という事で少なかった。EEG-fMRI、MEGの新規解析法による正常/異常ネットワークの同定と焦点、伝播経路の推測の検討:EEG-fMRIの新規解析=subsecond analysis(IEDの同定を全チャネル情報をreferenceとして検査の感度を上げる手法)の有用性を焦点性てんかん11症例の術後成績と比較して解析した。