hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モデル動物開発によるアミロイドーシス発症機構解明

母子間伝播の経路と考えられる母乳や、飼育室内の水平伝播経路と考えられる唾液、糞の生化学的解析を行った。アミロイドーシス」は蛋白質の正常構造から線維(病理的)構造への変換が最も重要なステップである『蛋白質構造異常病』である.現在までに25以上のアミロイド線維/アミロイドーシスが報告されているが、一部(Aβ、プリオン)を除いて適切な動物モデルが存在しないことが、アミロイドタンパク質の構造変換機構の解明と、予防法、治療法開発の大きな妨げとなっている。新たなアミロイドーシスモデルマウスの開発と伝播/感染仮説の検証を研究の中心と位置づけて、本年度は以下のような研究を行った。1)高感度、迅速なアミロイド線維の検出システムの開発:アミロイド線維形成能が高いApoa2^c遺伝子を過剰発現するTgマウス(Apoa2^cTg.Apoa2^<c/c>)を作成した。Apoa2^cTg^<+/+>.Apoa2^<c/c>はアミロイド線維による伝播に対して、高感度(10^<-8>μg)、迅速(投与後1ヶ月で全身にアミロイド沈着)で、アミロイド線維を検出可能であり、病原性の線維構造を検出するための新たなモデルマウスである。2)透析アミロイドーシスのモデルマス:ヒトβ2ミクログロブリン(hβ2M)を高発現するhβ2MTg+/+,mβ2MTg^<-/->を作成した。Aβ2Mアミロイド線維の投与によるアミロイド沈着の促進は認あられなかったが、AApoAIIの投与はAApoAIIアミロイド線維の沈着とその周辺組織へのhβ2Mの沈着(アミロイド線維か?は不明)を促進した。3)他のアミロイドーシスモデルマスの作成:アミロイド原性の高いヒト反応性アミロイドタンパク質SAA1のcDNAを過剰発現するTgマウスを作成した。またアミロイドーシスの発症や進行に炎症や感染反応が修飾的役割を果たすと仮定して、IL-6ノックアウトマウスと様々なアミロイドーシスモデルマウスとの交雑マウスを作成し、アミロイドーシスの発症を解析した。「アミロイドーシス」は蛋白質の正常構造からβシートに富んだ線維(病理的)構造への変換が最も重要なステップである『蛋白質構造異常病』である。新たなモデルマウスの開発と伝播/感染仮説の検証を行いアミロイドーシスの発症機構の解明と治療、予防法の開発を目指し、平成19年度は以下のような成果を得た。1)チーターAAアミロイドーシスの伝播の解析:我々は絶滅危惧種であるチーターではAAアミロイドーシスの集団発症が飼育下での主要な死因であることを明らかにし、糞を介したAAアミロイド線維の伝播・感染の可能性を示した。さらにアミロイド蛋白質SAA1の遺伝子の転写調節領域に1塩基欠失多型を発見し。炎症に伴うSAAの発現上昇に関与する可能性を明らかにした。これらの成果は2008年に、PNASとJ Heredに掲載される予定である。2)その他のモデルマウスの作成:インターロイキン6のノックアウト(IL-6KO)マウスを用いて、炎症反応のアミロイドーシス発症への関与について検討した。AApoAIIアミロイドーシスの伝播による発症は、IL-6KOマウスでは伝播初期に抑制された。AAアミロイドーシスでは伝播は全く起こらなかった。さらにアミロイド等のタンパク質の凝縮などの異常構造の除去に関与すると考えられる熱ショックタンパク質の転写因子HSF1ノックアウトマウスではAApoAII
慣性センサを用いた日常生活動作における関節負荷の評価法の開発

本研究の目的は、中高齢者の間でも特に困難を来しやすい階段昇降動作及び起立動作に着目し、慣性センサを用いた身体運動及び関節負荷の新たな評価法を検討することである。このような動作の評価をより簡便に行えることで、医療現場内外での運動指導に応用が可能となる。本研究では、身体重心及び下肢の各体節の加速度特性から、関節への力学的負荷の推定が可能であるかを検討するとともに、変形性関節症の発症リスクが高いことで知られる、高齢者の身体重心及び下肢体節の加速度特性を若年者と比較することで、加齢によって生じる動作の変化が関節への負荷に与える影響を検討する。
活性酸素とその消去系が黄体機能調節に及ぼす影響について

黄体において活性酸素消去酵素の一種であるMn-SODが黄体促進作用を、またNOも黄体機能に関連していることが各々明らかになりつつある。しかしMn-SODとNOがどのように関連し合いながら黄体機能に関与しているかは不明である。そこでラット黄体機能調節におけるMn-SODとNOの相互作用に関し、検討した。方法を以下に示す。(1)Wistar系ラットを用い、過排卵及び妊娠黄体におけるMn-SOD、eNOS、iNOS各々のmRNA動態をRT-PCR法等を用い検討した。(2)顆粒膜細胞を採取、GIT培地にてNO供与剤(SNAP)及びONOO^-供与剤(SIN-1)を添加、さらにMn-SODを追加添加し、上清中P4濃度と培養細胞におけるアボトーシスの有無についてDNAラダー法にて検討した。またSNAP、SIN-1添加のMn-SODmRNA発現に対する影響を検討した。以上より、(1)過排卵黄体ではいずれのmRNAもhCG投与直後より増加し、1215時間後にピークとなった。一方、妊娠黄体ではMn-SODは初期より増加し14日目に最高値を示し、またeNOSとiNOSは妊娠中期より増加し、1618日目に最高となった。(2)SNAP,SIN-1添加によってP4産生は用量依存的に抑制され、DNAラダーが認められた。またMn-SOD追加投与によってP4抑制作用は減弱し、DNAラダーは消失した。またMn-SODmRNAは無添加のコントロールに比較してSNAPでは1.5倍、SIN-1では1.2陪に増加した。これらの結果よりMn-SODはNOやONOO^-のluteolytic作用に対し抑制的効果を、またNOとONOO^-はMn-SOD誘導作用を有しており、Mn-SODとNOは量的、時間的差によって黄体機能調節に関与していることを明かにした。方法を以下に示す。[目的]近年,黄体機能に活性酸素及びNOが関与していることが解明されつつある。今回我々はラット黄体を用い活性酸素消去酵素Mn-SODの局在、mRNA発現及び蛋白動態について検討し、さらに培養顆粒膜細胞を用い,NOSとMn-SODの関連について解析した。[方法]1)Wister系幼若ラットを過排卵処理後卵巣を経時的に摘出,ラットSODの免疫染色さらにMn-SODプローブを用いてNorthern Blottingを行い、同時にラット卵巣内Mn-SOD蛋白及びP4濃度を測定した。2)同系成熟ラット雌を交配後経日的に卵巣を摘出し、1)と同様に検討した。3同系幼若ラット顆粒膜細胞を培養し、各々hCG、NOS誘導剤(IL-1β)及び阻害剤(L-NMMA)を添加してP4濃度及びMn-SODmRNAの発現について検討した。[成績]1)Mn-SODは黄体細胞に強く局在した。またmRNAの発現はhCG投与7時間後に0.39とピークとなり,その蛋白濃度はhCG投与直後より増加し、24時間後26.8ng/mg proteinとピークを示し、P4濃度と同様に推移した。2)妊娠黄体において、mRNAの発現は妊娠8日目から増加し始め、妊娠14日目に1.73とピークを示した。一方蛋白は16日目に182.0とピークを示した。3)hCGとIL-

1βの添加によってP4濃度はコントロールと比較して各々2.5倍と2.1倍となり、Mn-SODmRNAの発現も増加し、逆にL-NMMA添加によって抑制された。[結論]Mn-SODは黄体の形成及び妊娠黄体の維持に深く関与していることが明らかとなった。一方培養顆粒膜細胞においてNOはP4産生を促進させるとともにこの黄体化現象においてNOとSODは関連性を有していることが推察された。
ポリイミド累積膜の選択ガス分離膜への応用研究

本研究は、多孔質膜上にポリイミド累積膜を作成し、そのもののガス透過性を検討することにより、ポリイミド累積膜(ポリイミドラングミュア-プロジエット膜)の新たな応用展開を計ろうとするものである。昭和63年度は多孔質膜へのポリイミド累積膜の作成方法を検討した。まず、ポリプロピレン多孔質膜として市販されている、「ジュラガ-ド2400」を使用し、この基板上にポリイミドLB膜の累積膜を作製してガス透過の実験を行なったところ、累積層数の変化に応じて透過係数も減少し、透過係数が膜厚の影響を受けていることが明らかとなったが、酸素と窒素の透過係数の差はほとんどなく、膜に微細な空孔が存在している可能性が残された。そこで本年度は、ガス透過の評価と平行してポリイミドLB膜中の欠陥について電気化学的な手法による詳細な検討を行なった。その結果、ポリイミドLB膜は脂肪酸LB膜と比較して、格段に欠陥が少ないこと、その化学構造を変化させることでほぼ欠陥のない膜を作製できること、等を明らかにした。しかしガス透過における、酸素、窒素の此の拡大には成功しておらず、今後の問題として残された。ラングミュアーブロジェット(LB)法は比較的簡便に分子サイズの超薄膜を与える方法として知られている。我々は耐熱性高分子と知られている、ポリイミドのLB膜を作成する方法を開発した。本研究では、ポリイミドLB膜をガス分離膜として応用することを目的として研究を行った。ガス分離膜においては、ガス分離の選択性は膜の化学構造に、ガスの透過速度はその膜厚に関係することが知られている。ガス透過膜を実際に使用する時には、高い分離能を有しながら高い透過量が達成できる材料が望まれている。このような目的にLB膜を応用することは大いに意味のあることと思われる。ガス透過の実験にLB膜を応用するためには、多孔質膜にLB膜を累積することが必要である。ポリイミドLB膜の作成は、前駆体であるポリアミド酸長鎖アルキルアミン塩のLB膜をまず作成し、このものを無水酢酸とピリジンの混合溶液に浸せきして行われる。このため基板の材料は無水酢酸ーピリジンの混合溶液で侵されないものであることが必要である。このような耐薬品性の材料として、ポリプロピレンがあげられる。本研究では、ポリプロピレンの多孔質膜として市販されている、「ジュラガード2400」を使用し、まずこの基板上へのポリイミドLB膜の累積挙動を走査型電子顕微鏡(SEM)を使用して詳細に検討した。その結果、20層のポリイミドLB膜を累積するとほぼ完全に多孔質膜の穴が被覆されることが明かとなった。そこで、累積層数を20層から100層まで変化させてガス透過の実験を行ったところ、その透過係数は8×10^<-3>(cm^3/cm^2・s・cmHg)から2.5×10^<-3>(cm^3/cm^2・s・cmHg)まで変化し、透過係数が膜厚の影響を受けていることがわかる。しかし、酸素と窒素の透過係数の比は、いずれの場合でもほぼ1であり、膜に微細な空孔が存在していることを示唆している。このように、本年度は、ポリプロピレン多孔質膜へのポリイミドLB膜の累積条件を詳細に検討し、空孔を被覆しながら累積する条件を見いだしたが、ガス透過の実験においては空孔の存在が示唆された。これはポリイミドLB膜とポリプロピレン多孔質膜との密着性に問題があるように思われる。来年度は、酸素プラズマ等により多孔質膜表面の改質をはかり、空孔の少ないLB膜の作成を目指すとともに、超薄膜におけるガス透過の物理的取扱を検討する。本研究は、多孔質膜上にポリイミド累積膜を作成し、そのもののガス透過性を検討することにより、ポリイミド累積膜(ポリイミドラングミュア-ブロジェット膜)の新たな応用展開を計ろうとするものである。

まず、ポリプロピレン多孔質膜として市販されている、「ジュラガ-ド2400」を使用し、この基板上にポリイミドLB膜の累積膜を作製してガス透過の実験を行なったところ、累積層数の変化に応じて透過係数も減少し、透過係数が膜厚の影響を受けていることが明らかとなったが、酸素と窒素の透過係数の差はほとんどなく、膜に微細な空孔が存在している可能性が残された。そこで本年度は、ガス透過の評価と平行してポリイミドLB膜中の欠陥について電気化学的な手法による詳細な検討を行なった。その結果、ポリイミドLB膜は脂肪酸LB膜と比較して、格段に欠陥が少ないこと、その化学構造を変化させることでほぼ欠陥のない膜を作製できること、等を明らかにした。しかしガス透過における、酸素、窒素の比の拡大は成功しておらず、今後の問題として残された。
低次元ナノ構造セラミックス薄膜／金属複合体の創製と応用技術の開発

5種類の結晶構造及び形態が異なるリン酸チタン/金属チタン複合体の合成に成功した。これらの薄膜は超親水性を示したが、有機分子の表面修飾により超撥水性を付与することができ、有機分子の選択や光照射により水滴の付着力も制御できた。リン酸チタン粒子の新規合成法を開発し、これらを前駆体としたアナターゼ型酸化チタン及びブロンズ型酸化チタンのナノ/マイクロ階層構造粒子への変換に成功し、水溶液中での有機分子除去材料やNaイオン及びLiイオン電池の負極材料として優れた特性を示すことを明らかにした。また、リン酸チタン薄膜及び粒子のイオン交換特性を明らかにし、抗菌材料や金属イオンの吸着材としての可能性を示した。金属チタン板を過酸化水素とリン酸の水溶液に浸漬し、原料比や反応温度等の種々の条件を制御して反応を行うことにより、結晶構造やナノ・マイクロ形態が異なる5種類のリン酸チタン薄膜(ナノベルト薄膜、マイクロフラワー薄膜、ナノプレート薄膜、ナノシート薄膜、ナノロッド薄膜)/金属チタン複合体が生成することを見出し、特に、過酸化水素が複合体の生成に重要な役割を示すことを明らかにした。薄膜の接触角測定を行ったところ、得られた5種類の薄膜はいずれも超親水性を示したが、リン酸チタンナノロッド薄膜をアルキルアミンで表面修飾することにより超撥水性薄膜を得ることに成功した。超撥水性状態における水滴の付着力はアルキルアミンの炭素鎖長で制御が可能であり、炭素鎖長が12のドデシルアミンで表面修飾すると高付着力を有する超撥水性薄膜となるが、炭素鎖長が18のオクタデシルアミンで表面修飾すると転落角11度の低付着力の超撥水性薄膜が得られた。さらに、低付着力を示したオクタデシルアミンで表面修飾したリン酸チタン薄膜に紫外線を照射すると、リン酸チタンの光触媒反応により一部のオクタデシルアミンが分解し、その結果、高付着力を有する超撥水性薄膜に変換することができた。これらの濡れ性の制御技術は、セルフクリーニングや水・油分離や液滴のマニピュレーション等への様々な応用が期待される。また、リン酸チタンと各種水溶液との反応性を調べ、銀イオンやナトリウムイオンとの特異なイオン交換特性や、リン酸チタンの形態を保持したままでのチタン酸ナトリウムナノ・マイクロ階層構造体への変換についても明らかにした。チタン酸ナトリウムナノ・マイクロ階層構造体については、酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体への変換に関する研究を開始するとともに、光触媒特性やLi電池負極特性の評価も開始した。1.前年度までに合成に成功していた5種類のリン酸チタンナノ構造体薄膜/金属チタン複合体の中の3種類の複合体(ナノシート薄膜、ナノロッド薄膜、ナノプレート薄膜)について、酸化チタン薄膜への変換に関する実験を進めた。ナノロッド及びナノプレート薄膜については、これらの形態をよく反映した酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体薄膜への変換に成功した。得られた酸化チタン薄膜への有機分子の表面修飾によりいずれも超撥水性を示したが、水滴の付着性は薄膜の形態により大きく異なり、特に、ナノロッド薄膜を前駆体とした薄膜は滑落角4度という特異的に水に対して濡れにくい性質を示した。さらに、メッシュ及びチューブといった実際の応用において重要となるであろう形状のチタンの表面上にも、一次元形態のリン酸チタンナノ粒子からなる薄膜の合成に成功し、有機分子の修飾によりメッシュについては滑落角7度の超撥水性を付与することに成功した。2.種々の結晶構造及び形態を有するリン酸チタン粒子を前駆体としてアナターゼ相及びブロンズ相の酸化チタンナノ・マイクロ階層構造粒子を合成する方法を確立した。また、光触媒特性及びLiイオン電池負極材料特性についての評価を進め、それぞれにおいて優れた特性を示す酸化チタンの合成条件をある程度絞ることができた。3.前年度まで研究においてリン酸チタンナノ粒子の合成に成功していたが、合成時に多量のガスが発生するために安全上の問題があり、合成には細心の注意が必要であった。本年度の研究において市販のPTA溶液(ペルオキソチタン酸水溶液)とリン酸水溶液を混合して、所定の温度と時間で反応させることにより、簡単かつ安全にリン酸チタンナノ粒子が生成することを見出した。まず、最終年度の代表的な研究成果を記す。酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体薄膜/金属Ti複合体が、Liイオン電池用の電極として作動することと、有機分子の表面修飾により小さい水付着力の超撥水性を示すことを確認した。多機能分離膜への応用を考えてTiメッシュ表面上でのリン酸チタン薄膜の合成を試み、Ti板表面上での合成とは異なる条件が必要ではあるが、メッシュ表面上にもリン酸チタン薄膜を形成できることを確認した。さらに、5種類の結晶構造及び形態が異なるリン酸チタンナノ粒子のLiイオン電池特性を調べ、ナノファイバー粒子が容量とサイクル特性の観点から優れた特性を示すことを明らかにした。また、リン酸チタンナノ粒子を前駆体として生成する酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体粒子のLiイオン電池特性とNaイオン電池特性を明らかにした。次に、研究期間全体を通じて得られた研究成果の中でも特に重要な成果を記す。Tiを原料として、Ti表面上に5種類のリン酸チタン薄膜を形成することに成功し、反応機構を明らかにした。これらの薄膜は超親水性を示し、有機分子の表面修飾や光照射により水の付着力や接触角(超撥水性から親水性まで)を制御できた。また、薄膜合成に派生して、リン酸チタンナノ粒子の合成と形態制御にも成功した。

さらに、リン酸チタンの粒子・薄膜を、それらの形態を保持したまま高比表面積の酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体の粒子・薄膜に変換する方法を確立し、それらの水溶液中での有機分子除去能力や電池特性や濡れ性を明らかにした。特に、酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体粒子は、容量とサイクル特性とレート特性の観点から、優れたLiイオン電池及びNaイオン電池の負極材料として応用できることを明らかにし、これらの優れた特性がナノ及びマイクロサイズでの形態と結晶構造に起因することを明らかにした。5種類の結晶構造及び形態が異なるリン酸チタン/金属チタン複合体の合成に成功した。これらの薄膜は超親水性を示したが、有機分子の表面修飾により超撥水性を付与することができ、有機分子の選択や光照射により水滴の付着力も制御できた。リン酸チタン粒子の新規合成法を開発し、これらを前駆体としたアナターゼ型酸化チタン及びブロンズ型酸化チタンのナノ/マイクロ階層構造粒子への変換に成功し、水溶液中での有機分子除去材料やNaイオン及びLiイオン電池の負極材料として優れた特性を示すことを明らかにした。また、リン酸チタン薄膜及び粒子のイオン交換特性を明らかにし、抗菌材料や金属イオンの吸着材としての可能性を示した。2014年度の初めに定めた研究の推進方策にしたがって、セラミックス/金属複合体及び複合体を構成する粒子に関する合成と物性評価を進めてきた。2014年度は論文発表はできなかったが、学会発表は順調に3件行うことができた。リン酸チタンナノ構造体薄膜/金属チタン複合体とリン酸チタン粒子及び酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体薄膜/金属チタン複合体と酸化チタンナノ・マイクロ階層構造粒子については、合成条件と生成物の構造及び形態の関係は整理できつつあり、生成物の濡れ性、光触媒特性、Liイオン電池特性、イオン交換特性等の物性評価も比較的順調に進み、物性と構造・形態の関係も解明が進みつつある。2014年度は本研究室の修士学生数が例年になく少なくなってしまったため、本研究に従事する学生数が少なくなり、当初予定していた酸化チタン/金属チタン複合体の電池特性の評価や遷移金属酸化物/金属複合体の創製についての研究をうまく進めることができなかったが、2015年度は学生数も増えることが確定したため挽回したい。無機材料化学基本的には当初の予定に沿って研究を行う予定である。得られた生成物のより詳細な構造・形態観察を進めて合成条件との関係を整理していくととともに、特に、2014年度までの研究において得られたリン酸チタンナノ構造体薄膜/金属チタン複合体とリン酸チタン粒子及びそれらを前駆体として生成した酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体薄膜/金属チタン複合体と酸化チタンナノ・マイクロ階層構造粒子についての物性評価を中心に研究を進めていきたい。具体的には、これまでに得られている結晶構造及び形態が異なる多数の酸化チタンナノ・マイクロ階層構造体薄膜/金属チタン複合体と酸化チタンナノ・マイクロ階層構造粒子については、Liイオン電池負極材料特性についてユニークな特性が明らかになりつつあるため、充放電におけるサイクル特性やレート特性等の詳細な解析を進めていきたい。また、本研究で得られた多数の薄膜については濡れ性の測定を進め、ナノ・マイクロ構造と濡れ性の関係について2014年度までの成果と合わせてまとめたい。
新たな子宮内膜症治療薬の検討

我々の研究室では、長年にわたり子宮内膜症の病態解明、新薬の開発についての研究を行ってきている。今回の検討では、子宮内膜症細胞にBufarin、β-HIVS、BAY 11-7085(BAY)の各々を作用させ、関連するアポトーシス関連蛋白を同定したことに加え、細胞周期にも着眼した。Bufarin、β-HIVS、BAYについて、細胞周期を停止させる作用を持つことを発見した。これら3つの薬剤作用後の細胞周期関連蛋白については、ある程度の差異はあるものの、その全てにおいてG0期で細胞周期の停止が認められた。また、今回新たに、semaphorin(神経軸索の方向性を決定する神経軸索誘導調節因子)についても、新たな候補薬の一つとして検討したところ、上記3剤と同様なアポトーシス誘導作用を認めた。今回、Bufalin(ガマガエルから抽出された毒素でdigoxin様作用を有し、現在日本でも漢方薬として使用されている薬剤)および、β-HIVS(本邦の山地草原に生えるムラサキ科ムラサキの根より抽出したシコニンをエステル化させたもので抗腫瘍作用、apoptosis誘導作用、抗炎症作用、抗菌・抗真菌・抗ウイルス作用等、種々の作用を持つ薬剤)のもつアポトーシス作用機序が、子宮内膜症細胞にも効果的であり、アポトーシスにはBcl-2やBcl-XLが関与していることを解明した。更に、この研究をin vivoへの研究でおこなうため、Bufalin、β-HIVSの効果を子宮内膜症モデルのマウスで検討し、将来、臨床応用できるように研究を進めていく予定である。また、Semaphorinについても子宮内膜症治療薬としての可能性がないか検討中である。Semaphorin分子群は1990年代に神経節因子として同定された分子群だが、その機能は神経系にとどまらず器官形成、血管新生、癌の進展への関与など、多岐にわたることが明らかとなっている。SemaphorinはVEGF receptorに作用することでVEGFと競合し血管新生の阻害し、更にアポトーシスの誘導も担うことも知られている。このアポトーシス誘導作用に着眼し、現在、種々の癌細胞に対する新たな抗癌作用の研究が行われている。我々は、Semaphorinが子宮内膜間質細胞および、子宮内膜所細胞にも発現していることは確認しており、このアポトーシス誘導作用が子宮内膜症細胞に対し、どのように影響するか研究中であり、Bufalinやβ-HIVSと同様に子宮内膜症治療薬としての可能性を検討している。前年度に引き続き、Bufalin(ガマガエルから抽出された毒素でdigoxin様作用を有し、現在日本でも漢方薬として使用されている薬剤)および、β-HIVS(本邦の山地草原に生えるムラサキ科ムラサキの根より抽出したシコニンをエステル化させたもので抗腫瘍作用、apoptosis誘導作用、抗炎症作用、抗菌・抗真菌・抗ウイルス作用等、種々の作用を持つ薬剤)が、子宮内膜症細胞に対する作用を研究し、Bcl-2やBcl-XLを介したアポトーシス惹起作用があること示した。更に、細胞周期にも着眼して研究を進め、Bufalinやβ-HIVSは子宮内膜症細胞に対し、細胞周期を停止させる作用(GO/G1arrest)があることも発見した。現在、これらの研究をin vivoの研究で行うため、Bufalin、β-HIVSの効果を子宮内膜症モデルのマウスでの実験を検討し、将来、臨床応用できるよう研究を進めている。Pilot studyでは、Semaphorinが子宮内膜間質細胞および、子宮内膜所細胞にも発現していることは確認しており、その発現量や、子宮内膜症細胞に対してどのように影響するか研究中であり、Bufalinやβ-HIVSと同様に、in vivoへの実験へと進み子宮内膜症治療薬としての可能性を検討している。
ヒト型白血病・リンパ腫モデルの創出と造血細胞・顆粒球の体外増幅に関する研究

ヒト臍帯血由来造血幹細胞に白血病原因遺伝子の1つであるTEL-AML1をレンチウイルスベクターにより発現させ、免疫不全マウスに移植してヒト白血病のモデルを創出した。また、マウスの未分化造血細胞にある転写因子の特定のアイソフォームを発現させることにより造血幹細胞が増幅され、骨髄移植後の生着能・造血能が大幅に亢進することを見出した。1.ヒト型白血病モデルの創出TEL-AML1融合遺伝子をもち白血病は、その異常細胞が胎生期に発生することが知られているが、その起源やどのような性質をもつ細胞なのかについては不明であった。今回、ヒト検体を用いた解析やヒト臍帯血由来造血幹細胞に人工的にTEL-AML1融合遺伝子を発現させて解析する方法により、正常にはない特殊な細胞表面形質を有し、自己複製能が亢進した細胞であることを明らかにした。この異常細胞が生後も長く存続し、ここに2次的遺伝子変異が起きて白血病化することが明らかとなった。この2次的異常についてはアレイCGH法によりその一端を明らかにしており、白血病化機構の全容解明が期待される。2.造血細胞の体外幅造血に必須な転写因子AML1の長短の2種のアイソフォームの機能をin vitro, in vivoで解析した。その結果、短いアイソフォームには造血細胞を増幅させ、骨髄移植後の生着能を大幅に亢進させる作用があることが判明した。また、in vitroでの造血細胞の維持・増幅も可能となった。逆に長いアイソフォームは特に顆粒球への分化を促進、結果として造血能が枯渇させる作用があることを見出した。AML1の長短2種のアイソフォームにはこのように正反対の作用があり、両者のバランスを人為的に操作して変更することで造血をコントロールできる可能性が開けた。In vitroでの血液細胞成分の増幅・産生や造血幹細胞の増幅などの応用が期待される。ヒト白血病のモデルを創出するために、ヒト臍帯血由来造血幹細胞に白血病原因遺伝子の1つであるTEL-AML1をレンチウイルスベクターにより発現させ、免疫不全マウスに移植して解析るシステムを確立し昨年度報告した。TEL-AML1発現により特殊な細胞表面形質を有するプロB細胞が出現し、自己複制能を発揮して白血病化に寄与することがあきらかとなった。今年度は、もう1つの目的である造血細胞の体外増幅に主に取り組んだ。まず、マウスの未分化造血細胞にある転写因子の特定のアイソフォームを発現させることにより骨髄移植後の生着能・造血能が大幅に亢進することを見出していたが、その機序が造血幹細胞の増幅にあることを見出した。この幹細胞の増幅マウス体内においても体外においても認められた。次にこの事実を利用して造血細胞の体外増幅のための条件を詳細に検討した。その結果、遺伝子発現後7日間サイトカイン存在下に体外で培養することによって約20倍に増幅することが可能であった。さらに、この細胞は体外で培養を継続すると1週間で2倍に増え、かつ多分化能を保持していることが判明した。すなはち、この細胞は培養条件を変えることにより、顆粒球・赤芽球・巨核球・Tリンパ球・Bリンパ球に分化させることが可能であった。この事実を応用すれば、血液成分の細胞を体外で大量に産生することが可能となるものと考え、現在より適切な条件を探索している。
金属錯体を基本骨格とする光感応性ヘテロナノ構造体を用いた多重機能の探索

金属錯体を基本単位とする特異的な水素結合を有する二次元金属錯体集積体および層間に光感応物質を挿入した新規層間化合物、ヘテロナノ構造体を合成した。集積体合成に用いる合成指針は:(1)配位結合あるいは水素結合を用いて直接二次元系(配位高分子)を構築し、水素結合を利用してゲストを導入する。(2)tdpd単核錯体ホストと有機ゲストが特異的な三重水素結合により作られるモジュールを集積するの2つである。(1)では、(II)とテトラヒドロジオキソピラジンジカルボニトリル(tdpd)を用いて、特異的な水素結合ネットワークを一次元空孔中に有する層状化合物の合成に成功した。さらに、クロラニル酸-鉄の単核錯体が水素結合により集積した二次元シート間に種々のゲストが挿入された化合物が形成されることを明らかにした。そこで、これらシート間にさらに光感応性の高い機能性分子(特異的な酸化還元特性により伝導性、磁性発現有利なTTFおよびその誘導体、あるいはエネルギー移動に有利な発光特性をもつアントラセン誘導体、LIESST現象を示す鉄(II)錯体)を挿入することで新しいタイプの包接化合物を合成した。一方、(2)においては、前述のtdpd単核錯体ホストと有機ゲストが特異的な三重水素結合により作られるモジュールを用いて、水素結合を通したエネルギー移動を可能とする化合物系を構築した。また、鉄(II)二核錯体を基本モジュールとする配位高分子を合成し、スピンクロスオーバー並びにLIESST挙動と構造の相関を詳細に考察することで光応答素子への展開を検討した。特異的な物性を持つ集積体を構築し、その層間に光感能性の高い機能性分子を導入することで、これをトリガーとして光、スピン、伝導電子相互作用した光誘起多重機能を発現する系の構築を目指した。そのために、以下の検討を行った。(1)二次元遷移金属錯体集積体の構築:機能発現のステージとなる遷移金属錯体集積体を銅(II)とクロラニル酸、種々のアミン類(ゲスト)で合成した。ヘキシルアミン(ham)をゲストとした場合、クロラニル酸との濃度比を変化させてて合成することで二種の集積体が得られた。クロラニル酸の濃度比が高い場合に得られた集積体、{(Hham)2[Cu2(CA)3]・2EtOH}n(1)では、配位結合によりハニカム状に繋がれた[Cu2(CA)3]2-錯体層が作る空孔に、プロトン化したアミンとエタノールが包接されていた。一方、クロラニル酸の濃度比が低い場合に得られた集積体{(Hham)2[Cu(CA)2(EtOH)2]}n(2)では、[Cu(CA)2]2-単核錯体が水素結合で編み上げられた層間にプロトン化したアミンが包接されていた。(2)ベイポクロミズムを有する集積体の構築:多彩なコンフォメーションを取りうるヒンジ様の配位子H2bhnを連結配位子とした集積体を合成した。エタノールと水を溶媒とし、中心金属に銅(II)イオンを用いたところ、一次元鎖状金属錯体を得た。この一次元鎖は、配位子のπ-πスタッキング相互作用とCH-O水素結合により重なり合い空孔を形成し、その空孔中には溶媒のエタノールと水が包接されている。この空孔中のエタノールは可逆的に吸脱着され、それに伴いグロミズムを示すことが明らかになった。さらに、この集積体を種々の溶媒蒸気に曝したところ、特定のアルコール類のみを吸着してクロミズムを示すことが明らかとなり、新しいセンサー材料としての発展が期待できる。そこでこのクロミズム現象の機構を解明するために、異なる色を呈する二つの亜鉛(II)金属錯体集積体の合成と構造解析を行い、これらを構成する一次元鎖の構造、特にbhnq2-の二つのナフトキノン環の二面角が異なり、その相違が挿入される溶媒分子と一次元鎖間の水素結合ネットワークの相違に起因していることを見出した。この二面角の違いが配位子内のπ系の広がりを制御し、色の違いをもたらしていると思われる。以上の変色機構は可逆的な溶媒吸脱着を示す鋼(II)系においても当てはまる。すなわち、溶媒吸脱着に伴い一次元鎖内の銅々間距離が変化することがESR、粉末X線回折より見いだされている。さらに、エタノールに対する等温吸脱着はヒステリシスを伴い、吸着挙動はタイプIV型に分類されることから、上記の構造変化を伴う動的な吸脱着機構が支持され、配位子の構造柔軟性と水素結合能が溶媒吸脱着を可能としていることが示唆される。

さらに、クロラニル酸-鉄の単核錯体が水素結合により集積した二次元シート間に種々のゲストが挿入された化合物が形成されることを明らかにした。そこで、これらシート間にさらに光感応性の高い機能性分子(特異的な酸化還元特性により伝導性、磁性発現有利なTTFおよびその誘導体、あるいはエネルギー移動に有利な発光特性をもつアントラセン誘導体、LIESST現象を示す鉄(II)錯体)を挿入することで新しいタイプの包接化合物を合成した。一方、(2)においては、前述のtdpd単核錯体ホストと有機ゲストが特異的な三重水素結合により作られるモジュールを用いて、水素結合を通したエネルギー移動を可能とする化合物系を構築した。また、鉄(II)二核錯体を基本モジュールとする配位高分子を合成し、スピンクロスオーバー並びにLIESST挙動と構造の相関を詳細に考察することで光応答素子への展開を検討した。
鉄筋コンクリート造T形梁のせん断耐力に関する実験的研究

鉄筋コンクリート造(RC)はり部材のせん断耐力の評価は,場所打RC造(はりとスラブを一体として製作する)でも,スラブ効果を無視し,長方形断面で行っている.この背景には,耐力評価式が長方形断面をもったはり部材実験結果より導いた実験式に依存しているのも大きな理由の一つである.本研究では,場所打ちを対象としたRCはり部材のせん断耐力評価にあたって,スラブ効果をどのように扱ったらよいかを知るため, T形断面をもつはり部材を作製し,地震時にはり部材に生じる応力状態を想定した逆対称モーメント加工形式による実験を行った.試験体に与えた要因は,スラブ幅で, 3水準(スラブ厚七とした時,片側3t, 6t, 9t)の合計6体である.規準となる長方形断面は,実大の約1/3縮尺を想定した17.5×27.0cmで,スラブ厚さは5cmである.せん断スパン比は2.0と一定とした.使用したコンクリートは,最大骨材径10mmの豆砂利を用いたもので,圧縮強度は, 262kg/cm^2であった.実験結果と長方形断面をもとに提案されているせん断耐力評価式(実験式)と比較,検討すると次のとおりである.(1)断面形状の差異が,せん断耐力に及ぼす影響は,あまり顕著にはみられない.しかし,総体的には, T形課の方が,長方形課よりもせん断耐力は上がっている.また,この耐力上昇には,限界(スラブ幅の増大に対し)が見られ,片側3t程度の評価にとどまりそうである.(2)逆対称モーメント加力形式で実験をすると,単純ばり形式よりもT形断面のせん断耐力への影響は出にくい.実験にあたっては,逆対称モーメント加力形式による方がよいことを示している.これらより,既往の評価式に対し,等価断面としてスラブ効果を組み入れることは,有効な方法であることを示す.鉄筋コンクリート造(RC)はり部材のせん断耐力の評価は,場所打RC造(はりとスラブを一体として製作する)でも,スラブ効果を無視し,長方形断面で行っている.この背景には,耐力評価式が長方形断面をもったはり部材実験結果より導いた実験式に依存しているのも大きな理由の一つである.本研究では,場所打ちを対象としたRCはり部材のせん断耐力評価にあたって,スラブ効果をどのように扱ったらよいかを知るため, T形断面をもつはり部材を作製し,地震時にはり部材に生じる応力状態を想定した逆対称モーメント加工形式による実験を行った.試験体に与えた要因は,スラブ幅で, 3水準(スラブ厚七とした時,片側3t, 6t, 9t)の合計6体である.規準となる長方形断面は,実大の約1/3縮尺を想定した17.5×27.0cmで,スラブ厚さは5cmである.せん断スパン比は2.0と一定とした.使用したコンクリートは,最大骨材径10mmの豆砂利を用いたもので,圧縮強度は, 262kg/cm^2であった.実験結果と長方形断面をもとに提案されているせん断耐力評価式(実験式)と比較,検討すると次のとおりである.(1)断面形状の差異が,せん断耐力に及ぼす影響は,あまり顕著にはみられない.しかし,総体的には, T形課の方が,長方形課よりもせん断耐力は上がっている.また,この耐力上昇には,限界(スラブ幅の増大に対し)が見られ,片側3t程度の評価にとどまりそうである.(2)逆対称モーメント加力形式で実験をすると,単純ばり形式よりもT形断面のせん断耐力への影響は出にくい.実験にあたっては,逆対称モーメント加力形式による方がよいことを示している.これらより,既往の評価式に対し,等価断面としてスラブ効果を組み入れることは,有効な方法であることを示す.
税競争を中心とした地方公共経済学の研究

研究期間中の雑誌掲載論文:政府間税競争理論:資本税競争を中心にして,フィナンシャルレビュー本論文は,1980年代以降に急激な発展を遂げた税競争理論の概要を包括的にまとめたものである.税競争に関わる初期段階の研究を詳細に検討した上で,その拡張と位置づけられる諸研究を包括的に整理している.研究期間中の論文作成:2本論文1)は,税競争に参加する地域数を内生化した研究である.競争に参加する地域を与件とする従来の税競争研究とは異なり,最新の研究動向に沿った内容である.結果として,競争地域数を内生化した場合でも,従来の「税競争による過小税・支出の傾向」がそのまま当てはまることが示されている.この論文は,関西公共経済学研究会(兵庫県立大学,18年6月),応用地域研究会(名古屋大学,18年7月)及び日本財政学会(明治大学,19年10月)において報告され,International Tax and Public Finance誌に投稿した.論文2)は,税競争を地域間公平性の観点から検討したものである.各国地域政策の興味深い特徴は,地域間格差を縮小するために,地域間直接移転のみならず,地域開発政策に重点を置いていることである.他方で,「後発地域への公共投資は経済効果が小さいので,地域間財政移転で地域間不公平に対処すべき」という批判もしばしば見受けられる.本論文では,このような無駄な開発政策が展開される1つの要因として税競争を捉えている.具体的には,論文では,移動可能な資本の誘致競争の結果として,地域政策が移転政策よりも開発政策に偏り,経済全体の厚生が下落することが示されている.この論文は,応用地域研究会(名古屋大学,19年4月),都市経済学研究会(京都大学,19年6月)及び関西公共経済学研究会(関西学院大学,19年12月)で報告された.また,Journal of Urban Economics誌に投稿され,編集者・審査員から高い評価を受けた.修正・再投稿を経て,20年5月5日付けで同誌に掲載されることが決定された.同誌を出版するElsevier社から割り振られた論文の参照番号は,doi:10.1016/j.jue.2008.05.002である.研究期間中の雑誌掲載論文:政府間税競争理論:資本税競争を中心にして,フィナンシャルレビュー本論文は,1980年代以降に急激な発展を遂げた税競争理論の概要を包括的にまとめたものである.税競争に関わる初期段階の研究を詳細に検討した上で,その拡張と位置づけられる諸研究を包括的に整理している.研究期間中の論文作成:2本論文1)は,税競争に参加する地域数を内生化した研究である.競争に参加する地域を与件とする従来の税競争研究とは異なり,最新の研究動向に沿った内容である.結果として,競争地域数を内生化した場合でも,従来の「税競争による過小税・支出の傾向」がそのまま当てはまることが示されている.この論文は,関西公共経済学研究会(兵庫県立大学,18年6月),応用地域研究会(名古屋大学,18年7月)及び日本財政学会(明治大学,19年10月)において報告され,International Tax and Public Finance誌に投稿した.論文2)は,税競争を地域間公平性の観点から検討したものである.各国地域政策の興味深い特徴は,地域間格差を縮小するために,地域間直接移転のみならず,地域開発政策に重点を置いていることである.他方で,「後発地域への公共投資は経済効果が小さいので,地域間財政移転で地域間不公平に対処すべき」という批判もしばしば見受けられる.本論文では,このような無駄な開発政策が展開される1つの要因として税競争を捉えている.具体的には,論文では,移動可能な資本の誘致競争の結果として,地域政策が移転政策よりも開発政策に偏り,経済全体の厚生が下落することが示されている.この論文は,応用地域研究会(名古屋大学,19年4月),都市経済学研究会(京都大学,19年6月)及び関西公共経済学研究会(関西学院大学,19年12月)で報告された.また,Journal of Urban Economics誌に投稿され,編集者・審査員から高い評価を受けた.修正・再投稿を経て,20年5月5日付けで同誌に掲載されることが決定された.同誌を出版するElsevier社から割り振られた論文の参照番号は,doi:10.1016/j.jue.2008.05.002である.1.雑誌掲載論文:政府間税競争理論:資本税競争を中心にして,フィナンシャルレビュー本論文では,税競争に関わる初期段階の研究を詳細に検討した上で,その拡張と位置づけられる諸研究を体系的に整理している.主な焦点は,地域間移動可能な事業用資本へ課税を想定した資本税競争に関する理論的研究である.この分野における標準的議論は,「資本誘致競争の結果として資本課税の水準は過小になり,効率的な公共支出水準を確保できなくなる」というものである.他方で,90年代以降には,理論モデルの拡張を通じて,「過小課税及び過小公共支出」の議論が必ずしも当てはまらないケースも確認されている.これらの新しい研究においては,利用可能な政策手段や経済状況に関する多様な前提条件の下で,課税対象の地域間移動性が公共政策決定に及ぼす影響や,分権的政策決定が経済全体の資源配分と住民厚生に及ぼす影響が多角的に検討されている.グローバル化が急激に進展している現状に置いて,国際的税競争の激化が予想されている.

また,日本国内においても,分権化に伴い,地域間の企業・資本誘致競争が広く展開されることになろう.税競争研究は,このような政府間競争の経済的帰結を明らかにするものとし興味深い.2.未公表論文:18年度において,雑誌掲載論文以外に2本の研究論文(Entry in interregional competition ; Redistribution and regional development under tax competition)を作成した.前者は関西公共経済学研究会(兵庫県立大学,18年6月)及び応用地域研究会(名古屋大学,18年7月)において報告され,RegionalScience and Urban Economics誌に投稿された(現在審査中).後者の論文についても,19年度に学会において発表の上,海外専門雑誌に投稿予定である.いずれの論文も税競争に関するものである.前者は,資本誘致競争に参加する地域数を内生化した研究であり,最新の税競争研究の動向に沿った内容である.後者は,税競争の下で地域開発が過大に実行されることを示した論文であり,非都市部への過大な公共投資配分の傾向を税競争の観点から説明するために作成したものである.18年度に引き続いて,論文作成・報告・投稿を行った.論文: 1)Entry intax competition;2)Redistribution and regional development under tax competition論文1)は,地域間資本誘致競争に参加する地域数を内生化した研究である.競争に参加する地域を与件とする従来の税競争研究とは異なり,最新の研究動向に沿った内容である,しかしながら,結果として競争地域数を内生化しても,従来の「税競争による過小税・支出の傾向」がそのまま当てはまることが示されている.論文2)は,税競争を地域間公平性の文脈で検討したものである.各国地域政策の興味深い特徴は,地域間公平性を実現するために,地域間直接財政移転のみならず,地域開発政策に重点を置いていることである.他方で,「後発地域への公共投資はむしろ経済効果が小さいので,地域間財政移転で地域間不公平に対処すべき」という批判もしばしば見受けられる.本論文では,このような無駄な開発政策が展開される1つの要因として税競争を捉えている.具体的には,論文では,移動可能な資本の誘致競争の結果として,地域政策が移転政策よりも開発政策に偏り,経済全体の厚生が下落することが示されている.報告:論文1)は昨年度にも各種研究会で報告されたが,加筆・修正後に改めて日本財政学会(明治大学,19年10月)において報告された.論文2)は,応用地域研究会(名古屋大学,19年4月),都市経済学研究会(京都大学,19年6月)及び関西公共経済学研究会(関西学院大学,19年12月)で報告された.投稿:論文1)はInternational Tax and Public Finance誌に投稿された(現在審査中).論文2)はJournal of Urban Economics誌に投稿され,編集者・審査員から高い評価を受けた.修正・再提出を経て,20年4月現在,編集者による最終的な掲載決定を待っている段階である.
土砂流出防止を考慮した農用地造成工法に関する研究

本研究では青森県南郷村に各5haの普通畑と草地の試験区を設け、造成工法と災害防止施設についての立案・設計・施工指導を行い、その効果についての調査・研究を行った。研究の成果を普通畑の場合と草地の場合に分け、以下に記す。1.普通畑の場合(1)畑面地形の形状と耕土流失の関係は明白であり、最少運土積で畑面形状を決める電算処理方式では流出水を分散させる望ましい地形形状が得られないことを、例を挙げて示し、分散型地形計画の重要性と手法について明らかにした。(2)畑面畦等の承水畦は、通水断面積が大きいので、流下水が畦を越流し斜面崩壊を起す恐れがなく、溝型断面より優れることを明らかにした。転圧された畦の耐食性も充分であった。(3)畑面に設けた沈泥堰、草生V型水兼道路による堆泥効果が顕著であり、上・中流部における流出水の分散と流動耕土の沈泥が、耕土流失防止の基本であることを明らかにした。(4)畑面の降雨保留量は開畑後の経過年数に従い増大する。この原因として、作物を含めた植物根による穿孔・導水作用が大きく貢献している。表土扱いの効果は降雨保留量の増大に寄与している。2.草地の場合(1)基盤造成と防災施設の設計は普通畑の場合と同様に行い、良好な結果を得た。(2)播種床造成では表土扱いと耕起を省略したが、ブルドーザによる種子の鎮圧と不良下層土の土壌改良により、良好な初期生育をみた。(3)造成草地と周辺河川での水質調査から、沈砂池での流出土壌改良剤や肥料の貯留効果が大きいことを明らかにした。(4)造成草地における表層土壌硬度の実態を明らかにした。
看護実践能力促進のためのキャリアプラニングに必要な教育の検証

看護師のキャリアプランプランニングを明らかにすることを目的とした。今回は、認定看護師・専門看護師への選択の決定過程に注目し分析を行った。結果、専門看護師・認定看護師ともにキャリアアップの行動をとる動機づけとなったものは、「参加が目標をかなえるという期待」であった。そしてそこに「人生の過渡期」としての学修ニーズが生じると、潜在的な学習意欲が顕在化することとなり、学習はさらに動機づけられていた。次に、学習が動機づけられると、「他者との関わり」の中からの「情報」の取得、自分を高めたいという「成長志向性」、自分自身で主体的に対応しようとする「主体的対応力」などによって柔軟に対応していることが分かった。前回(2009年度2011年度)の基盤研究Cのなかで、日欧の比較研究などを実施したが、その結果、日本の看護基礎教育課程に不足している部分とは「将来のキャリア展望」であったことが明らかとなった。そこでこの結果を基に、看護系大学におけるキャリア教育として必要な要素の抽出を本年度の目標とした。本研究を実施するにあたり、まず研究代表者の大学において研究倫理委員会より承認を得たのち、研究分担者の大学においても研究倫理委員会の承認を得ている。本年度は下記の事を行った。前回の基盤研究Cで実施した、医療関係者へのインタビュー調査結果の再分析をおこない、学会(国内学会および国際学会)において発表した。国際学会発表時には、発表テーマに関する各国研究者からの多様な指摘や意見・感想を直接に知ることができ、今後の研究をすすめるうえで種々の示唆が得られた。インタビュー調査の実施にあたり専門看護師にプレテストをあらかじめ実施した。そしてそのプレテストの結果を分析検討したところ、対象者のキャリアプランニングを明らかとするためには、これまでに用いてきたインタビューの内容や手法をいくらか変更する必要があることが明らかとなった。今回のインタビュー調査は対象者にライフスタイルを語ってもらう形式で実施するため、それに適したインタビューの方法や分析方法に関する文献の検討をおこない、インタビューの内容や手法、分析方法をさらに検討中である。本年度は当初5名程度のインタビュー調査を実施する予定であったが、より効果的な調査実施のために、インタビューの内容や手法、分析方法の吟味に時間をかけて詳細な部分を検討できたため次年度へつなげることができたと考えた。「将来へのキャリア展望」を明らかにするために、前年度はこれまでの振り返りを行っていた。本年度の進捗目標は、初期キャリアとコンピテンシーの関連性を明らかにするための基礎づくりとした。まずは、本研究代表者の大学において研究倫理委員会より承認を得たのち、研究分担者の大学においても研究倫理委員会の承認を得ている。本年度は下記のことを実施した。(1)今回のインタビュー調査は対象者にラフスタイルを語ってもらう形式で実施するため、それに適したインタビュー調査の方法や分析方法に関する学習会や文献検討を継続して行った。インタビュー内容や方法、分析方法に関しては、インタビューを実施しながらではあるが昨年度に続き継続して検討中である。また、データ分析において現象学的手法を取り入れるために現象学に関する勉強会等へ参加した。(2)専門看護師および認定看護師へインタビューを実施した。さらに、研究の参加承諾が得られた専門看護師に対して、参加観察を実施することができた。現在、これらのデータ分析方法を検討しているところである。(3)「キャリアプラニングとコンピテンシーに関する情報」を広めるためのホームページを開設した。「将来のへのキャリア展望」を明らかにするために、本年度は以下のことを本年度は実施した。(1)これまでの専門職業人としての看護師のキャリアにかかわる研究成果の論文作成、および看護系の国際学会で発表した。(2)専門分野のひとつである精神科の専門看護師へインタビューを実施した。(3)昨年度実施した、専門看護師へのインタビュー内容の分析中である。(4)小・中・高生向けの「ひらめき☆ときめきサイエンス」において、“看護師の多様性とキャリア"について開催することで、これまでの研究成果を次世代につなげられるようにした。これまでまとめたものを国際学会で発表した。昨年度、インタビュー調査したものを現在分析途中である。さらに、ホームページは、適宜更新中である。前回、日欧の大卒看護師を比較研究した結果、日本の看護基礎教育課程に不足していた部分として、「将来のキャリア展望」であることが明らかとなった。これらを踏まえつつ、これまでの研究において明らかとした大卒看護師のコンピテンシー獲得状況およびチーム医療の中でのエンプロイアビリティをキーとして、キャリア教育としての基礎看護教育システムを展開するための研究基盤をつくることを目的とした。具体的には、1看護師のコンピテンシーの獲得能力とキャリア形成の関連性(看護の独自性)、2初期キャリアの時点で育まれているコンピテンシーは汎用可能なものであるか、この能力はどこでどのように育まれているか、3専門職業人として、大学から職業への移行に関わる課題であった。本課題を明らかにするために、認定・専門看護師にインタビュー調査、参加観察を行い、質的帰納的にデータ分析を行った。今回は、認定・専門看護師の初期キャリアと次のステップとしてのキャリア選択や意志決定過程に注目し分析した。結果、認定・専門看護師ともにキャリアプランは、就職時点からもっていた。すなわち、初期キャリアでの経験や獲得能力が基盤となっていた。また、キャリアスアップを決断するきっかけとなったものは、「タイミング」であり、次に多かったものが、上司や同僚など「他者との関わり」からの影響があった。

それとともに、日頃の疑問などを明らかにするために学習し、自分を変えたり、力をつけたいという「向上心」を持っていた。認定看護師になるためには6か月、専門看護師になるには大学院への進学のために2年かかることとなる。このいずれかを決断する時は、「タイミング」、「他社との関わり」において違いが見られた。さらにキャリアを積んだ看護師は、「決断したとき」、「再学習の機会」、「認定・専門看護師としての立場」により、「リーダーシップ」とともに「忍耐」を獲得していた。看護師のキャリアプランプランニングを明らかにすることを目的とした。今回は、認定看護師・専門看護師への選択の決定過程に注目し分析を行った。結果、専門看護師・認定看護師ともにキャリアアップの行動をとる動機づけとなったものは、「参加が目標をかなえるという期待」であった。そしてそこに「人生の過渡期」としての学修ニーズが生じると、潜在的な学習意欲が顕在化することとなり、学習はさらに動機づけられていた。次に、学習が動機づけられると、「他者との関わり」の中からの「情報」の取得、自分を高めたいという「成長志向性」、自分自身で主体的に対応しようとする「主体的対応力」などによって柔軟に対応していることが分かった。昨年度は、これまでのデータの再分析に時間を要したが、本年度は、スノーボール法により、研究対象者より協力を得ることができた。さらに、内容は不十分ではあるが、ホームページも開設できた。看護師に必要なコンピテンシーをより明らかにするために、医療の他分野における研究調査協力を依頼している段階である。最終年度のためこれまで得られたデータ分析を行い、看護職者のキャリアプランニングを探求する予定である。必要時追加インタビューを行う。さらに、可能な限り参加観察を行い、専門看護師のキャリアについて分析しまとめる予定である。データは、論理的に分析し質の向上を目指すために、研究メンバーでの話し合いのための旅費を計上するとともに、冊子としてまとめる予定である。看護教育、成人看護学次年度は、昨年度までに引き続き関連する文献検索を継続するとともに、これまで得られたデータ分析方法の検討を続け、看護職者のキャリアプランニングが実際にどのようになされているかを探求する予定である。昨年度に引き続きインタビューを実施するとともに、インタビュー調査したものは随時テキスト化し、読み込み解釈を行っていく。また、昨年度実施したインタビュー調査対象者に対する追加インタビュー調査も実施する予定である(事前に研究参加承認を得られている数名)。以上のことより、看護職のキャリアプランニングがどのようになされているのか探求を継続する予定である。さらに、可能な場合は参加観察を行い、専門看護師の特性を分析する予定である。次年度は、これまでの研究結果を海外へ発信するために国際学会発表に関わる旅費を計上している。