hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ルイス塩基性配位子を用いたπ電子ホウ素クラスターの創製

13族元素であるホウ素は,通常,空のp軌道をもつが,ホウ素にルイス塩基性の置換基を配位させることで,ホウ素にπ電子をもたせることができる.本研究では,これに着目して,π電子をもつ一連の環状ホウ素π共役系化合物を合成し,これらの芳香族性の実証をはじめ,基礎物性を明らかにすることを目的に研究を行った環状ホウ素π共役系のためのルイス酸性置換基として設計した二つのイミダゾール骨格をアルキル鎖(プロピル基)で架橋した骨格の合成では,副生成物として得られる四量体の生成をいかに抑えて,目的物を分離するかが課題であった.これに対して,日本分析工業社製の逆層カラムを用いて,混合物に酢酸アンモニウムを添加することで分離できることがわかった.また,プロピル架橋したビスイミダゾール誘導体とジヨードプロパンとの反応において,基質を10日以上かけてゆっくりと滴下するといった高希釈条件下で行うことで目的物の収率を向上させることができることがわかった.X線結晶構造解析の結果,本配位子は期待通りイミダゾリウム環の2位の炭素が同じ方向を向いた構造をもち,さらに二つのイミダゾリウム環の二面角は14.0および19.6°であることがわかった.これは,DFT計算での予想通り環状ホウ素π電子系の構築に適した構造である.今後も,引き続き,本配位子を用いた環状ホウ素π電子系の合成に取り組んでいく予定である13族元素であるホウ素は,通常,空のp軌道をもつが,ホウ素にルイス塩基性の置換基を配位させることで,ホウ素にπ電子をもたせることができる.本研究では,これに着目して,π電子をもつ一連の環状ホウ素π共役系化合物を合成し,これらの芳香族性の実証をはじめ,基礎物性を明らかにすることを目的に研究を行った.まず,環状ホウ素π共役系のためのルイス酸性置換基として,二つのイミダゾール骨格をアルキル鎖で架橋した骨格を設計した.DFT計算による分子モデリングを行った結果,六員環の環状ホウ素化合物の配位子として,アルキル基としてプロピル基を用いた場合に,ひずみが小さくなることが示唆された.そこで,まず,これ配位子の合成に取り組んだ.イミダゾールをNaHで処理した後,ジブロモプロパンを反応させることにより,プロピル架橋したビスイミダゾール誘導体を合成した.続いて,これとジヨードプロパンをアセトニトリル中で反応させることにより,二カ所の窒素上をプロピル基で架橋したビスイミダゾリウム塩を得た.本反応では,基質を希釈条件下で反応させることが重要であり,濃度が濃い場合は,副生成物として,4つのイミダゾリウム骨格がプロピル基により環状になった化合物が多く生成することが分かった.これらの生成物の分離生成方法を検討したところ,再結晶法では,目的化合物の結晶が得られるものの,大量の生成物を完全に分離することは難しいことが分かった.13族元素であるホウ素は,通常,空のp軌道をもつが,ホウ素にルイス塩基性の置換基を配位させることで,ホウ素にπ電子をもたせることができる.本研究では,これに着目して,π電子をもつ一連の環状ホウ素π共役系化合物を合成し,これらの芳香族性の実証をはじめ,基礎物性を明らかにすることを目的に研究を行った環状ホウ素π共役系のためのルイス酸性置換基として設計した二つのイミダゾール骨格をアルキル鎖(プロピル基)で架橋した骨格の合成では,副生成物として得られる四量体の生成をいかに抑えて,目的物を分離するかが課題であった.これに対して,日本分析工業社製の逆層カラムを用いて,混合物に酢酸アンモニウムを添加することで分離できることがわかった.また,プロピル架橋したビスイミダゾール誘導体とジヨードプロパンとの反応において,基質を10日以上かけてゆっくりと滴下するといった高希釈条件下で行うことで目的物の収率を向上させることができることがわかった.X線結晶構造解析の結果,本配位子は期待通りイミダゾリウム環の2位の炭素が同じ方向を向いた構造をもち,さらに二つのイミダゾリウム環の二面角は14.0および19.6°であることがわかった.これは,DFT計算での予想通り環状ホウ素π電子系の構築に適した構造である.今後も,引き続き,本配位子を用いた環状ホウ素π電子系の合成に取り組んでいく予定である
ヒューマンファクターを考慮した造船所におけろ労働安令に関する研究

造船所の労働災害度数率について述べると,ここ数年の増加傾向にあり,また同種事故も頻発している傾向がある。働安全衛生法の法体系に基づく,規則・基準等を遵守していたとしても,ヒューマンエラーや,機器を操作する知識・能力が欠如していた場合は直ちに災害として表面化する。労働災害は災害を誘発した当事者だけでなく,いわゆる巻き込み事故のような第三者にも多大な被害を及ぼす場合がありえ,また労働災害の社会的・経済的インパクトや人的・物的損失のインパクトが大きく,作業時の労働者の安全確保は,産業を維持,継承,持続的に発展させるための重要課題である。本研究では建造時の労働災害リスクの評価と軽減に関して,以下の研究項目を設定して取り組んだ。1)過去の災害事例の活用を目的とした造船所において発生した過去の労働災害に関するデータのデータベース化を行い,労働災害の発生場所や作業の因果関係の分析からリスク解析を行った。2)床反力計の製作を行い,歩行動作の分析をモックアップによる歩行実験からモーションキャプチャーにより3次元の位置情報として歩行動作データの取得を行い,これに人体をリンク構造としたヒューマンモデルの構築から身体にかかる負荷量の推定を行った。3)靴敷きに圧電センサーの埋め込みを行い,センサー情報から歩行環境と歩行パターンの違いをニューラルネットを用いて検出し,歩行環境の危険暴露時間の推定の可能性の検討を行った。4)人間の行動認知モデルの設定を行い,構築されたデータベースとの組合せから労働災害発生に至る機構の分類を行った。5)労働安全管理に関する検討として簡易な危険体験を工場の作業現場のQC活動にて導入を行い危険認知と抑止効果について調査を行った。以上を統合して労働災害のリスク評価の検討を行った。造船所における労働災害度数率について述べると,ここ数年の増加傾向にあり,また同種事故も頻発している傾向がある。労働安全衛生法の法体系に基づく,規則・基準等を遵守していたとしても,ヒューマンエラーや,機器操作や危険に対する認知,知識・能力が欠如していた場合は直ちに災害として表面化する。労働災害の社会的・経済的インパクトや人的・物的損失のインパクトが大きく,作業時の労働者の安全確保は,産業を維持,継承,持続的に発展させるための重要課題である。本研究では建造時の労働災害リスクの評価と軽減に関して研究を進めるが,本年は,1)危険状態の暴露時間・頻度の算定のための計測方法として靴敷きに圧電センサーを埋込み,荷重変動を計測することにより,作業者の足場等の作業環境状態を把握するための機器の開発を行い,実際の造船所での計測実験から有用性を確認し,ニューラルネットワークによる推定技術の組合せから作業者の行動・作業ログを取得する方法の糸口を作った。2)危険状態の発生確率および危険回避の可能性については,作業時の人間の姿勢やバランスと不安定事象の進展についての数理モデルを構築し関節トルクの推定を行うために,小型ロードセルを床に埋込み,足圧センサーの開発を行った。3)造船所における労働災害事例のデータベースの構築を行い,認知心理学に基づく災害事例の分類を行い,これをもとに災害発展への抑止効果の高い対策の検討を行った。4)作業環境での作業および歩行時の人間の情報処理モデルの構築を行い,抑止効果の高い対策としてエピソード記憶に関する体験型モックアップによる実験を行い,実験での有効性の確認を行った。造船所の労働災害度数率について述べると、ここ数年の増加傾向にあり、また同種事故も頻発している傾向がある。労働安全衛生法の法体系に基づく、規則・基準等を遵守していたとしても、ヒューマンエラーや、機器操作や危険に対する認知、知識・能力が欠如していた場合は直ちに災害として表面化する。労働災害の社会的・経済的インパクトや人的・物的損失のインパクトが大きく、作業時の労働者の安全確保は、産業を維持、継承、持続的に発展させるための重要課題である。

本研究では建造時の労働災害リスクの評価と軽減に関して、本年は以下の研究項目を設定して取り組んだ。1)過去の災害事例の活用を目的とした造船所において発生した過去の労働災害に関するデータのデータベース化を行い、労働災害の発生場所や作業の因果関係の分析を行った。2) IE(Industrial Engineering)を適用した作業および労働安全ワークサンプリングツールの開発として、作業ワークサンプリングと労働安全とを組み合わせた作業分析方法を考案し、PDA(携帯情報端末)を用いたツール構築とシステム開発を行った。3)現場での観測から作業と不安全状態の定量的な把握の検討としてPDAを用いた観測値とマルコフチェーンを用いた作業モデルの組合せによる不安全状態を推定する方法の開発を行った。4)これらの適用例として玉掛け作業について検討行い、作業モデルより不安全量軽減の予測から、作業の地上化等の作業改善案の評価を行った。
高齢社会に向けての都市基盤整備におけるユニバーサルデザインの効果の実証研究

1.バリアフリー化のための設備投資を考慮した簡便な経済モデルを構築し、効率性の基準によって最適なバリアフリー化水準を明らかにした。効率性基準で考えた場合でも、およそ半分程度の社会資本をバリアフリー化することが効率的である。2.コンピュータ・シミュレーションの方法により、移動障壁の程度、集団に含まれている高齢者の割合の多寡別に移動時間を計測し、バリアーの移動時間増加に与える効果を測定した。その結果から、政策的にバリアフリー事業を推進するべき程度について、30%が一つの転換点であることがわかった。3.バリアフリー環境整備による影響・効果を一つの土俵上で評価するために、SDモデルを作成し、(1)障害者・高齢者、(2)介助者、(3)商業施設などの事業者、(4)一般市民、(5)行政の各セクターに分けて、その挙動確認のためのシミュレーションを実行した。4.実際の駅前商店街の商店および商店街通りで実態把握調査、利用者実験を実施した。それを元に商店および商店街のユニバーサルデザインに関する整備条件の把握、整備方法の提案、整備に関する費用対効果の検討を行った。5.鉄道駅内での昇降装置の設置が完了した駅で、利用実態調査・利用者に対してアンケート調査を実施した。エレベーターは、高齢者や移動制約者など本当にバリアフリー整備を必要としている人に対する効果が非常に高いこと、エスカレーターは、設置場所や昇降方向によって違いがあるが、一般の利用者には段差解消として効果は高いが、車椅子使用者や視覚障害者にとっては効果はあまりないことがわかった。6.ユニバーサルデザインをめざした新しい交通システムの適用性の研究を行った。過疎地域の公共交通の現状、及び高齢者の特性を踏まえ、ダイヤの最適化を図り、ドアツードア性を高めてしかも料金を安くするシステムを考案した。その結果、市民の利用は予約の手間を除いて、概ね好評であった。外出の制約を解消し、活力のある高齢社会を実現するため、高齢者の外出を確保すべきシステムが必要である。そこで、高齢者や障害者の移動制約を解消するために必要な、工学的、制度的、政策的、経済的課題の内容を明らかにし、その効果について実証する。本年度の成果として、下記の事項が得られた。1)ユニバーサルデザインの効果の実証に関わる基礎デークの収集・整理として、ある都市を対象として移動に関するバリアの実態調査を実施すると共に、それらバリアを除去した場合の影響・効果要因の整理を行った。2)東京都三鷹市、秋田県鷹巣町における駅前商店街の商店および商店街通りで実態把握調査、利用者実験を実施した。3)利用者の移動特性の違いによる交通施設のバリアフリー化に対する考え方の相違点を明らかにするために、交通施設利用者アンケート調査で得られた各種移動制約者データを用いて共分散構造分析を実施した,4)ユニバーサルデザインの効果計測事例として、高知県中村市を対象として、フレックス型バスの利用者の調査結果から、ディマンド型の交通システムは利用者にはより利用しやすい乗り物であることが、調査結果の満足度から明らかであることがわかった。5)コンピューターシミュレーションにより、バリアフリーの効果を定量的に評価するためのシステムについて検討を行った。その結果予備的システムについての実験的なヴァージョンが完成した。6)ユニバーサルデザインの必要度を規定すると考えられる要介護状態の発生状況についてデータ分析を行い、発生状況の地域間格差に関する要因分析を試みた。

本年度の成果として、下記の事項が得られた。1)ユニバーサルデザインの必要度を規定すると考えられる要介護状態の発生確率に関するデータ分析を継続するとともに、交通関連データを用いて社会資本のユニバーサルデザイン化の現状把握に着手した。2)ある都市をケースとして福祉の街づくりに係わる改善工事費用の原単位を抽出すると共に、それらの改善が行われた場合の費用対効果について、住民意識調査を行った。3)ユニバーサルデザインをめざした新しい交通システムの適用性に関して研究を行った。研究の特徴はドアツードア性を高めてしかも料金を安くするために、事前予約により実施したものである。その結果、市民の利用は予約の手間を除いて、概ね好評であった。4)高齢者の外出行動およびその満足度の規定要因について、高齢者に対して行ったアンケート調査をもとに、実証分析を行った。その結果、日常の用事のような義務的な外出よりも、遊びのような外出のほうが有意に満足度を高めること、その遊びの外出頻度は、公共交通機関を使っている場合に高まること、車両や駅のようなハードウエアのバリアフリーよりも、運行間隔や最終時刻などソフトウエアのバリアフリーのほうが有意に高めることが明らかとなった。5)鉄道駅の階段部に昇降装置のある場合と無い場合の、利用者の行動比較を行った。エスカレータとエレベータの設置の前後において、利用者の行動を比較した。利用者の行動観測からどのような利用者にとって整備効果が大きく現れるかを検討した。(1)コンピュータ・シミュレーションの方法により、移動障壁の程度、集団に含まれている高齢者の割合の多寡別に移動時間を計測し、バリアーの移動時間増加に与える効果を測定した。その結果から、政策的にバリアフリー事業を推進するべき程度について、どのレベルまで行うと十分な効果が出るのかについて検討した。(2)バリアフリー、ユニバーサルデザインなまちづくりのための条件を明らかにするために、インターネットを通じて一般市民の外出行動に関する実情を調査することである。外出目的・手段等はパーソントリップ調査に準じた調査を行った。(3)鉄道駅内での昇降装置の設置が完了した駅(愛知県内の4駅)において、利用実態調査・利用者に対するアンケート調査を実施し、昇降装置の評価、現状を把握した。エレベーターの効果として、利用者そのものは少ないが高齢者や移動制約のある人など本当にバリアフリー整備を必要としている人が多く利用しており、バリアフリー効果は非常に高いこと、エスカレーターの効果は設置場所や昇降方向によって違いがあるが、一般の利用者には段差解消として効果は高いが、車椅子使用者や視覚障害者にとってのバリアフリー効果はあまり期待できないことなどがわかった。(4)コミュニティバスを含む
はすかい切削工具を用いた超微細・医用素子成形システムの開発

本研究は微細・複雑形状の医用工具を作成する技術の開発である.通常はエンドミルが用いられるが,製作上,0.1mmないし0.06mmが限界である.そこで丸棒を斜めに切断した単純な工具「はすかい工具」を提案した.形状上,切削性能は低いので適切な条件設定が重要であり,切削条件と具体的な切削技術について検討した.1.CCD型マイクロスコープ用いた切削観察より,はすかい工具による切削現象を観察し,材料の塑性変形が大きく,切り屑が排除されにくいことを明らかにした.2.切削抵抗と切削能率について実験的に検討を行い,30°付近が最適なはすかい角である.ことが明らかになった.これはねじれ角的効果と切り屑の排除しやすさによる.3.粗さについて実験と解析により検討を行った.その結果,はすかい角が小さいほど,また,送り速度の小さいほど面粗さは小さくなる.理論値に比べ実験値は幾分小さくなるがこれは切削に塑性変形が重畳するためである.4.通常のエンドミル切削に比べ,バリが大きなる欠点を除くための検討を行った.その結果,(1)工具1回転あたりの送り量をある程度大きくすること,(2)適当な切削幅の幅寄せ切削,さらに(3)適切なツールパスの採用が効果的であることが分かった.5.微小切り込み,送りが可能な三次元形状創成システムを試作した.これを用いて医用工具成形に向け実験的に検討を行った.1525μmのはすかい工具に0.2mm程度のミニチュアエンドミルを併用し,微細形状創成を行った,その結果,工具とほぼ同一幅の溝加工が可能であること,さらに1mm程度の鉗子創成が可能なことを確認した.本研究は微細・複雑形状の医用工具を作成する技術の開発である.通常はエンドミルが用いられるが,製作上,0.1mmないし0.06mmが限界である.そこで丸棒を斜めに切断した単純な工具「はすかい工具」を提案した.形状上,切削性能は低いので適切な条件設定が重要であり,切削条件と具体的な切削技術について検討した.1.CCD型マイクロスコープ用いた切削観察より,はすかい工具による切削現象を観察し,材料の塑性変形が大きく,切り屑が排除されにくいことを明らかにした.2.切削抵抗と切削能率について実験的に検討を行い,30°付近が最適なはすかい角である.ことが明らかになった.これはねじれ角的効果と切り屑の排除しやすさによる.3.粗さについて実験と解析により検討を行った.その結果,はすかい角が小さいほど,また,送り速度の小さいほど面粗さは小さくなる.理論値に比べ実験値は幾分小さくなるがこれは切削に塑性変形が重畳するためである.4.通常のエンドミル切削に比べ,バリが大きなる欠点を除くための検討を行った.その結果,(1)工具1回転あたりの送り量をある程度大きくすること,(2)適当な切削幅の幅寄せ切削,さらに(3)適切なツールパスの採用が効果的であることが分かった.5.微小切り込み,送りが可能な三次元形状創成システムを試作した.これを用いて医用工具成形に向け実験的に検討を行った.1525μmのはすかい工具に0.2mm程度のミニチュアエンドミルを併用し,微細形状創成を行った,その結果,工具とほぼ同一幅の溝加工が可能であること,さらに1mm程度の鉗子創成が可能なことを確認した.本研究の主たる目的は,はすかい工具を用いて微細医用素子を成形する技術の確立である.平成12年度は適切な工具形状と切削条件の検討,さらに適切に選定した工具および条件下で微細形状を創成することにある.微細工具であるので折損を避けるべく切削抵抗を小さく,また,面粗さを小さく抑える必要がある.1.切削抵抗から見た最適工具形状:この実験的検討は精度,再現性の観点からはすかい角15°60°,直径10mmのマクロはすかい工具を用いて行った.結果は,主分力,送り分力,背分力のいずれも,はすかい角30°で最小となった.これはねじれ角的効果と切屑の排除しやすさの相乗効果によると考えられる.また,慣用のエンドミル(直径10mm,2枚刃)に比べ,切削抵抗は相当大きくなった.バリも大きいが30°付近で概して小さくなり,最適な角度の存在が明らかとなった.2.粗さ解析からみた工具及び加工条件:はすかい工具は底面に切れ刃を有しないことから粗さが大きくなるので定量的把握が必要である.ここでも上と同じ条件で,解析及び実験を行った.工具軌跡を追跡する方法で理論切削面粗さを求めた.はすかい角が小さい程,また送り速度の小さい程,理論粗さは小さくなる.実際の切削面との比較では,粗さの大き領域では差が大きくなるものの,概して良い一致を見た.この差は,理論通りの切削ではなく,塑性変形的挙動を伴う加工が行われ,面がつぶされた結果と考えられる.3.微細工具による微細切削:上記の基礎的検討を踏まえ製作した直径15μm,はすかい角15°と30°工具を用いて切削実験を行った.

形状は医用鉗子グリッパーである.工具の折損は生ぜず,概ね良好な結果が得られた.ばりの発生はダイアモンド砥粒を用いたラッピングで除去できた.以上,当初の予定をほぼ完了できた.前年度の成果を基に,切削性能向上と医用等微細加工技術の確立を目指し研究を進めた.1.バリ抑制の工具条件前年度の基礎研究より基本的な切削条件と問題は明らかになっている.はすかい工具は一般のエンドミルに比べ,逃げ角がなく切削性能に劣り,特に大きなバリが発生する問題が残されている.そこでCAD/CAMが使用できるNC加工機を用いて検討を行った.その結果,(1)工具一回転あたりの送りをある程度大きくすること,(2)適当な切削幅の幅寄せ切削,さらに(3)適切なツールパスの考案がバリ抑制に効果的であることが分かった.ツールパスについては,一般的な直線切削に適当な円運動パスを重畳させることによりバリを著しく抑制できた.この理由はCCD型マイクロスコープにより検討された.すなわち,はすかい工具切削のバリは,切削性能が低いため材料が大きく塑性変形し,母材から切り屑として排出されにくいため生じるものであり,上記対策の効果はこのバリ成長の抑制によることが明らかになった.2.微細工具の成形直径15-25μmのはすかい工具を用いて一般的医用鉗子の成形を行い問題点の把握に努めた.直径1mm程度の一般的鉗子の鰐口部分の成形を行い良好な結果を得た.なお,本工具は細くて切刃部分が短く,切り込み深さに制限がある.また基本的に微細化を優先し切削性能を犠牲にした工具であり,一般のミニチュアエンドミル(φ0.10.5程度)との併用が加工効能向上に寄与することが分かった.
時間と共に変化する集合を対象とした類似検索

今年度は、時間に共に変化する集合を対象とする類似検索に関し、次の2種類の問題設定に取り組んだ。(1)従来研究ではクエリ集合のみが時間と共に変化し、データベース内の集合は時間に依存しない問題設定を取り扱っていたが、本研究ではクエリ集合が固定でデータベース内の集合が時間と共に変化する問題を取り扱った。この問題設定では、データベース内の集合が変化するため、データベースを転置リストのような静的なインデックス構造を用いて管理することは困難である。そこで、インデックスに頼らずに、類似度の計算回数を削減することで類似検索を高速化する要素技術を実現した。類似度の上限値を軽量に推定し、その値が小さい場合には、類似集合である可能性がないので、類似度計算を省略するのが基本アイデアである。とくに、集合から消失するデータは既知であるという性質を利用し、類似度の上限値をより厳密に求め、類似度計算を省略する頻度を増やすことに成功した。(2)クエリ集合のみが時間に依って変化する状況において、集合の要素が文字ラベルではなく、多次元データである問題を取り扱った。一般的には、集合は文字ラベルを要素として持つ。しかし、文字ラベルを要素とする集合では表現が困難な問題が現実には多く存在する。例えば、twitterにおいて、ユーザをtweetの集合により特徴付けしようとすると、個々のtweetを文字ラベルで表現するのは適切ではなく、位置情報を持つ単語ベクトルとして表現する方が自然である。このような問題設定において、類似度の上限値が小さい時に類似度計算を省略するアルゴリズムを考案した。インデックス構造に頼らずに類似度計算を省略することで類似検索を高速化する要素技術を開発したが、その評価に関しては、クエリ集合のみが変化する問題設定において有効性を確認するに留まり、データベース内の集合が変化する問題設定への適用までは完了できなかった。これは解決困難な壁にぶつかったというよりは、私が代表者を務めるもう1つの科研の研究課題に時間をかけてしまったのが原因であり、研究時間のスケジューリングに関しては反省しなくてはいけない。今年度は、まず、提案した要素技術をデータベース内の集合が変化する問題設定に適用し、その有効性を示すことを最優先課題とする。人工データに対して有効性を示すのは問題なく可能であると私は考えている。しかし、登録されたデータが時間と共に変化するような公開のデータセットはほぼ皆無であり、実データに対して有効性を示すのは簡単ではない。このため、研究成果を論文発表する際には、実データを基としたシミュレーションをやらざるを得ない。そして、シミュレーションシナリオをいかに現実に近づけられるかが、論文の評価を左右することになる。また、クエリ集合が多次元ベクトルを要素として持つという問題設定で、実データを用いた実験評価を行うには、twitterからのデータ収集が必要であり、データセット構築のコストが大きくなることが懸念される。以上のように、提案手法の実験評価には時間がかかることが想定される。年度冒頭から実験計画を詳細に検討し、実験やり直しの無駄を無くすことで、年度内に査読付きの論文発表を目指す。

また、クエリ集合が多次元ベクトルを要素として持つという問題設定で、実データを用いた実験評価を行うには、twitterからのデータ収集が必要であり、データセット構築のコストが大きくなることが懸念される。以上のように、提案手法の実験評価には時間がかかることが想定される。年度冒頭から実験計画を詳細に検討し、実験やり直しの無駄を無くすことで、年度内に査読付きの論文発表を目指す。提案した要素技術の実験評価が完了せず、2018年度中の国際会議やジャーナル論文での成果発表に至らなかったために、未使用の予算が残った。この次年度使用額は、2019年度に研究成果を発表するために使用する。
アセチルコリンエステレ-ス阻害薬の抗痴呆効果に関する研究

アルツハイマ-型痴呆(AD)症例47例において、SPECTによる脳血流検査を施行し、脳血流分布パタ-ンに基ずいた分類を行い、各群における髄液モノアミン代謝産物濃度・脳波パワ-スペクトルを測定した。その結果、AD群は両側側頭葉低下群(I)・左側頭葉低下群(II)・両側前頭側頭頭頂葉低下群(III)・正常群(IV)に分けられた。髄液代謝産物濃度との関連では、I群にてアセチルコリンエステレ-ス(AchE)活性・HVA濃度・5-HIAA濃度すべてに低下が見られたのに対して、IV群では5-HIAA濃度の低下のみが著明であった。脳波検査結果では、I群にてα波の減少と中心部から前頭部にかけての徐波化が、III群では著明な全般徐波化が、IV群では低振幅速波を主体とした所見が、それぞれみられた。この症例の中から10症例(中等症4例・重症6例、I群8例・II群1例・III群1例)を選び、経口フィゾスチグミン投与(10-15mg/day,14日間)を施行した。結果としては、8症例において軽度の前頭・側頭葉の脳血流改善が得られたものの、知的機能や脳波パワ-値の改善は得られなかった。血流改善の見られた症例はI群に入る症例であり、6例は重症例であった。ラット大脳皮質内後シナプス性ムスカリン(M)受容体を介したイノシト-ル燐脂質(PI)代謝の加齢による変化の研究では、加齢に応じて脳内PI代謝が低下する傾向を得た。この結果は、加齢による後シナプス性M受容体の変化は軽度であり、Ach系の機能低下は前シナプス部の変化による可能性を示唆していた。以上の結果を総合すると、ADでは前シナプス部を中心としたアセチルコリン神経系の機能低下を根底に、ドパミン系・セロトニン系の低下もあるため、フィゾスチグミン治療のみでは軽度の効果は得られるものの十分とは言えず、今後はフィゾスチグミンによる賦活を中心に他のモノアミン系への賦活も含めた総合的補充治療を試みるべきと思われる。アルツハイマー型老年痴呆18例・アルツハイマー病20例に、Xe-133吸入法を行いrCBFの異常から下位分類を行った。検査後、治療としてフィゾスチグミン10-15mg/dayを2週間経口投与し、rCBF・脳波パワー値・髄液中アセチルコリンエステレース(Ache)値・WAIS得点の変動を検討した。rCBF分布からみた下位群として、a)両側側頭葉低下群、b)左側頭葉低下群、c)両側前頭部・側頭頭頂部低下群、d)血流正常群の4群に分類されることが判明した。治療前に行ったWAISや神経心理学検査では、a群には失認失行が顕著でWAIS検査でも動作性の低下が目立つ例とそれほどでない例とが含まれ、前者は初老期発症の後者は老年期発症の症例が多く含まれていることが解った。b群では、痴呆の高度の症例が多く、c群では失認失行などは顕著ではないが、人格変化や多幸的状態がみられた。

d群では、失認失行は目立たず、記銘力障害のみを症状とする、痴呆の程度の軽い症例が多く含まれていた。治療前に行った髄液中神経伝達物失測定結果では、a群・c群に有意にAche活性の低下をみる症例が含まれ、d群には有意にセロトニンの代謝産物である5-HIAA値の低下をみる症例が含まれていた。フィゾスチグミン治療後の結果、いずれの群においても、失認失行などの神経心理学的症状やWAIS得点に改善をみた症例はなかった。しかし、a,b,c群においては各群で治療前にみられていたrCBF低下が改善しており、約10-15%の血流量の増加が得られていた。また、脳波パワー値の変化としては、a,d群においてα波の頻度の上昇がみられており、総パワー値としての改善が得られていた。ラット大脳皮質イノシトール燐脂質(PI)代謝の加齢による影響を、7,13,22ヵ月齢のラットにおいて検討した。カルバコール刺激後のPI代謝は、7M:330%,22M:250%と低下傾向を示すも有意な変化ではなかった。ノルアドレナリン刺激後の結果も、同様の傾向が見られた。昨年度報告書に記載した、アルツハイマ-型痴呆の脳血流分布パタ-ンに従って分類した10症例に対して、アセチルコリンエステレ-ス阻害薬である、フィゾスチグミン経口投与による、臨床症状及び脳血流検査・脳波パワ-分析の追跡調査を行った。痴呆症状の臨床評価には、長谷川式痴呆スケ-ル・GBSスケ-ル・三宅式記銘力検査を行った。症例の内訳は、平均60.8才、中等症4例(平均長谷川得点15.3点)、重症6例(5点)であり、脳血流分類ではI型8例・II型1例・III型1例である。フィゾスチグミン投与量は、10-15mg/dayであり、14日投与後に再検査を行った。治療結果を、以下に示す。長谷川得点では18点(中等症)・5.5点(重症)と有意な改善は得らず、他の検査でも同様の結果であった。脳波パワ-分析では、有意な改善は得られなかった。脳血流検査では、8例で両側前頭部及び側頭部に20-30%の増加をみており、軽度改善の傾向を得た。軽度の脳血流改善のみられた平均大脳半球血流量にも同様に軽度の改善が得られたが、全体としては統計的に有意ではなかった。治療前の脳血流から行った分類と治療後の血流改善の程度との間には、特に有意な関連はみられなかった。今回の臨床結果を総合すると、フィゾスチグミン投与にて軽度の脳血流改善は得られたものの、痴呆評価尺度や脳波検査では改善が得られず、アセチルコリン系以外の神経系への補充療法が更に必要と思われた。老化ラット(26-27カ月齢)における後シナプス性ムスカリン(M)の受容体を介したイノシト-ル燐酸代謝は、前年度に報告した若年齢ラットに比して軽度の低下傾向を示していた。この結果は、正常老化では病的老化と異なり、後シナプス部M受容体の障害は軽度であり、アセチルコリン補充療法であるPZやM受容体アゴニスト投与などの治療が有効であることを示唆するものと思われた。
マイクロリアクタによるポジトロンプローブの合成:チップ型自動合成装置の開発へ

本研究では、マイクロリアクタを用いる合成技術をポジトロンプローブ合成に応用することにより、簡便・迅速な標識合成法を確立し、チップ型自動合成装置開発の可能性を探ることを目的とし、以下の検討を行った。すなわち、反応系の制御に優れたマイクロリアクターを用いることで、PET用ドパミンD2受容体イメージング薬である[11C]ラクロプライドを短時間内に効率的に合成しうるか否かを検討した。マイクロリアクターには、Y字型チャネル構造のチップ(200um(W)×20um(D)×250mm(L))を用いた。原料としてデスメチルラクロプライド(2mg/800ul)と[11C]ヨウ化メチルの各DMSO溶液を用意し、これを2つの注入口からそれぞれ導入し、反応させた。チップの出口より採取した反応液をHPLCにて分析し、[11C]ラクロプライドの収率を算出した。また、原料の注入速度、反応温度と収率との関係を検討した。その結果、マイクロリアクターでの室温における収率は20secで11.7±4.3%、60secで14.5±2.3%であり、短時間での高収率、かつ良好な再現性を認めた。一方、60°Cにおける収率は、20secで20.3±2.0%であり、加温による収率のさらなる上昇を認めた。以上の結果は、マイクロリアクターを用いた効率的な[11C]ラクロプライド合成を示すものであり、本システムを応用することで、今後放射性プローブを簡便に供給できる可能性が示された。
抗癌剤の５－ＨＴ３受容体サブユニットへの直接作用の解析

がんの化学療法の副作用として悪心・嘔吐が存在する。クロム親和性細胞のセロトニンが迷走神経の5-HT3受容体を刺激し嘔吐中枢が活性化するためである。我々は、抗癌剤の中に5-HT3受容体に直接作用するものを複数見つけた。特にトポテカンは、5-HT3A受容体に対しては抑制的に働くが、逆に5-HT3AB受容体に対しては反応を増強させた。さらに、5-HT3B受容体にはY129Sの遺伝子多型が存在するが、この多型によってトポテカンに対する5-HT3受容体の感受性も変化することが分かった。これらの結果は副作用の少ない抗癌剤の開発や、副作用の個人差にヒトの遺伝的背景が関与する可能性を示唆するものである。頭頚部腫瘍の化学療法の副作用として悪心・嘔吐が生じる場合があるが、この原因は、抗癌剤の投与後、消化管のクロム親和性細胞からセロトニンが放出され、迷走神経のイオンチャネル型セロトニン3受容体(5-HT3受容体)の応答が引き起こされ、延髄の嘔吐中枢を刺激するためである。我々は、抗癌剤の中にヒトの5-HT3受容体に直接作用し、受容体の応答性を増強させるものや抑制させるものが存在することを見いだした。このように抗癌剤がヒトの5-HT3受容体に直接作用し、その応答性を変化させることは我々の知る限り、世界で初めての報告である。また、5-HT3受容体には複数のサブユニットが存在し、組織によって5-HT3受容体サブユニットの発現の構成パターンが異なることが知られている。そこで本研究では5-HT3受容体のサブユニット構成による抗癌剤の感受性の違いを解析した。我々は5-HT3受容体のサブユニット構成の違いによって異なる影響を与える抗癌剤を複数見いだした。特にトポテカンは、5-HT3 A受容体のホモマーに対しては抑制的に働いたが、5-HT3 AB受容体のヘテロマーに対しては、反対に反応を増強させた。さらに、5-HT3 B受容体にはY129Sの遺伝子多型が存在するが、この129番目のアミノ酸残基がチロシンからセリンに替わることによって、トポテカンに対する感受性も変化することを明らかにした。これらの研究成果は抗癌剤の副作用の一つである催嘔吐作用の少ない薬剤の開発に繋がるとともに、化学療法の副作用の個人差にヒトの遺伝子背景が関与する可能性を示唆するものである。化学療法の副作用として悪心嘔吐が生じる場合があるが、これは抗癌剤の投与後、幾つかのステップを介して迷走神経のイオンチャネル型セロトニン受容体(5-HT3受容体)の応答が引き起こされ、延髄の嘔吐中枢を刺激するためである。抗癌剤は組織で活性酸素を発生させ、それをEC細胞が感知してセロトニンを分泌し、迷走神経の5-HT3受容体にシグナルを伝えるが、本研究では,ある種の抗癌剤が5-HT3受容体に直接作用して、5-HT3受容体の応答を増強する場合や、抑制する場合があることを見いだした。特に、抗癌剤のトポテカンは5-HT3受容体の構成サブユニットが、Aサブユニットのみから成るホモマーの場合は抑制的に働き、ABサブユニットから成るヘテロマーの場合はチャネル応答を増強するように働くことを明らかにした。つまり、トポテカンは5-HT3A受容体に対してpIC50=3.9±0.1で、5-HT3AB受容体に対してpEC50=5.1±0.1であった。これらの結果より、抗癌剤のトポテカンが、5-HT3受容体のサブユニットの構成内容に応じて、5-HT3受容体の応答を半分以下に抑制的したり、2倍以上に増強する方向で働きうると考えらた。このことは、抗癌剤の種類によって、悪心や嘔吐の副作用が強いものと弱いものが存在することの説明の一助と成るかもしれない。また、抗癌剤を開発する際に、5-HT3受容体への影響を調べることにより、より副作用の少ない薬剤の開発に繋がる可能性がある。平成24年度の研究で、抗癌剤の一つであるトポテカンが、5-HT3受容体のAサブユニットのホモマーに対しては抑制的に働くが、一方、ABサブユニットのヘテロマーに対しては増強するように働くことを見いだした。サブユニットの種類に応じて、トポテカンの5-HT3A受容体に対するpIC50は3.9±0.1で、5-HT3AB受容体に対するpEC50は5.1±0.1であった。これらの結果より、抗癌剤のトポテカンが、5-HT3受容体のサブユニットの構成内容に応じて、5-HT3受容体の応答を半分以下に抑制的したり、2倍以上に増強する方向で働く可能性が考えらた。

この内容は、初年度の計画である5-HT3受容体の各サブユニットへの特異的な修飾を検討するという内容をおおむね満たしている。5-HT3受容体のサブユニット間や、ヒトとマウスの5-HT3受容体の間で抗癌剤に対する感受性が異なるものが存在することを平成24年度にみいだした。それらの5-HT3受容体のアミノ酸が異なる部分に注目し、キメラ受容体やポイントミューテーションを作成し、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて抗癌剤の5-HT3受容体に対する結合箇所を明らかにする。また、ヒトにおいては、5-HT3B受容体のY129Sの遺伝子多型が高頻度に存在するが、この遺伝子多型と抗うつ薬のパロキセチン投与時に生じる副作用の悪心との間に相関関係があるとの報告がある(Sugai et al. Pharmacogenomics J. 6. 351-356, 2006)。本研究においても、5-HT3B受容体の遺伝子多型のY129Sのポイントミューテーションを作成し、抗癌剤に対する感受性を同様にアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて解析する。これらの研究を通して、抗癌剤の副作用である悪心・嘔吐に関して、5-HT3受容体に抗癌剤が直接働いて、この副作用を増強もしくは抑制する可能性を検討すると同時に、これらの副作用の程度の個人差が、5-HT3受容体の遺伝子多型と関連があるかを検討する。平成24年度の研究を進めていくにあたって、必要に応じて研究費を執行したため当初の見込額と執行額は異なったが、おおむね順調に研究成果が得られたので、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含めて当初の予定通りに研究を進めていく予定である。
日本語音声の韻律的特徴の生理学的機制及び語韻の音響的特徴との相互関係の研究

1.日本語音声の韻律生成に関する生理的データの収集と解析1)無型アクセント方言のイントネーション生成に関する内・外喉頭筋の活動様式の研究前年度に引続き熊本方言話者の喉頭調節の検討を行った。この方言では基本的には他の無型アクセント地域と類似した喉頭調節を示し、文イントネーションに対応してピッチパタンが認められ、さらにそのパタンの成立には輪状甲状筋と胸骨舌骨筋との相反的な活動が存在することが確認された。なお胸骨舌骨筋については顎の開大などの構音運動に察しても活動が上昇し、このような分節的制御と韻律的制御の両方の役割を持つことが推論された。2)文レベルにおけるピッチ下降現象の解析東京方言話者について文を対象とした言語学的なピッチ制御機構を生理学的に検討した。文のフォーカスが存在する時には胸骨舌骨筋が活動の制約をうけ、フォーカス直後でのダウンステップの実現には胸骨舌骨筋が積極的に関与していることが認められた。なお輪状甲状筋は常にピッチパタンと対応した活動を示すことが再確認された。2.ポータブル型音声分析システムの開発ノート型パソコンと小型音声入出力装置を用いて長時間野音声の収集と分析を可能とするシステムを開発した。3.琉球方言の音響的特徴の解析琉球方言の母音の音響的特徴を単独母音スペクトル分析によって求めさらに奄美方言の特色的母音のスペクトルについても検討を行った。その結果この方言に特徴的なエ変母音の性質を明らかにし、これらの方言と出雲、東北方言の母音の史的発達事情を対比させ言語学的考察を加えた。
咀嚼能力と残存歯数が生活習慣病および全身の筋力に与える影響に対する研究

本研究の目的は「咀嚼機能・咬合力および残存歯数と心疾患や動脈硬化等の生活習慣病および握力・下肢筋力等の全身の筋力との関連を横断的および縦断的に検討すること」である。平成30年度は平成29年度に収集したデータの解析が主目的であった。約1850名を対象に解析した結果、残存歯数、咬合力、咀嚼能力の3つの口腔機能において、男性では口腔機能低下の判定が1個以上あるとロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:1.96(95%CI:1.10-3.50)、立ち上がりテストでオッズ比:1.63(95%:1.08-2.45)であった。口腔機能低下の判定が1つ増えるごとに、ロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:1.58(95%CI:1.18-2.11)、立ち上がりテストでオッズ比:1.39(95%:1.10-1.75)であった。女性では口腔機能低下の判定が1個以上あるとロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:2.18(95%CI:1.54-3.09)、立ち上がりテストでオッズ比:1.04(95%:0.80-1.34)であった。口腔機能低下の判定が1つ増えるごとに、ロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:1.38(95%CI:1.13-1.66)、立ち上がりテストでオッズ比:0.94(95%:0.80-1.01)であった。また男女共に、口腔機能低下の判定数が多くなるにつれ握力が有意に低下した。データの解析により口腔機能とロコモおよび筋力に関連を認めた。現在学会で発表した内容をもとに論文を作成中である。これらのことよりおおむね順調に進展していると思われる。平成29年度に得られたデータについての解析を行い、横断的な検討を行う。横断的検討な検討として下記を予定している。1)咀嚼能力・咬合力と残存歯数および口腔衛生行動がどのように関連しているかを明らかにする。咀嚼能力・咬合力を3分位により3群に分け、咀嚼能力・咬合力と残存歯数および口腔衛生行動との関連についてロジスティック回帰分析を用いて解析を行う。2)咀嚼能力・咬合力、残存歯数と生活習慣病および握力・下肢筋力との関連を明らかにする。生活習慣病として動脈硬化、心疾患、糖尿病等と咀嚼能力と残存歯数の数値との関連について共分散分析を用いて解析を行う。また、咀嚼能力・咬合力を3分位により3群に分け動脈硬化、心疾患、糖尿病等との関連についてロジスティック回帰分析を用いて解析を行う。咀嚼能力・咬合力、残存歯数と握力・下肢筋力との関連について相関分析を用いて解析を行う。平成29年度は研究対象者のデータ収集が主目的であった。約1850名の対象者に対して、1咀嚼能力検査、咬合力検査、口腔内診査(歯数、歯式、補綴率)、2握力・下肢筋力および身体計測、3口腔保健および生活習慣等に関する自記式アンケートを実施しデータを収集できた。収集したデータの入力についてもほぼ終了している。次年度より収集したデータについて横断的な解析を行い、咀嚼能力・咬合力と残存歯数が生活習慣病および全身の筋力に与える影響を解明していく予定である。本研究にの解析により予想される結果と意義について、1対象者は4074歳と年齢層が広いため、壮年者の解析も含めた咀嚼能力・咬合力および残存歯数と生活習慣病および全身の筋力との関連を示唆できる可能性がある。2生活習慣および全身疾患との多面的な解析により咀嚼能力・咬合力との関連を示唆できる可能性がある。3生活習慣および全身疾患との多面的な解析により残存歯数との関連を示唆できる可能性がある。この研究により、咀嚼能力・咬合力と残存歯数が生活習慣病および全身の筋力に与える影響を明らかにすることで研究本研究の成果発表を通じ、受診者だけでなく医療関係者、さらには一般住民において、全身健康の維持・増進に対する新たな指標の1つとなる可能性がある。平成29年度は、研究対象者のデータ収集が主目的であった。ほぼ予定数通りの対象者のアンケートおよび口腔内のデータ数が収集できた。現在、データ入力も終わり、解析に取り掛かっているため、おおむね順調に進展していると思われる。

約1850名を対象に解析した結果、残存歯数、咬合力、咀嚼能力の3つの口腔機能において、男性では口腔機能低下の判定が1個以上あるとロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:1.96(95%CI:1.10-3.50)、立ち上がりテストでオッズ比:1.63(95%:1.08-2.45)であった。口腔機能低下の判定が1つ増えるごとに、ロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:1.58(95%CI:1.18-2.11)、立ち上がりテストでオッズ比:1.39(95%:1.10-1.75)であった。女性では口腔機能低下の判定が1個以上あるとロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:2.18(95%CI:1.54-3.09)、立ち上がりテストでオッズ比:1.04(95%:0.80-1.34)であった。口腔機能低下の判定が1つ増えるごとに、ロコモ度1となるリスクが2ステップテストでオッズ比:1.38(95%CI:1.13-1.66)、立ち上がりテストでオッズ比:0.94(95%:0.80-1.01)であった。また男女共に、口腔機能低下の判定数が多くなるにつれ握力が有意に低下した。平成30年度は平成29年度に収集したデータの解析が主目的であった。データの解析により口腔機能とロコモおよび筋力に関連を認めた。現在学会で発表した内容をもとに論文を作成中である。これらのことよりおおむね順調に進展していると思われる。平成29年度に得られたデータについての解析を行い、横断的な検討を行う。横断的検討な検討として下記を予定している。1)咀嚼能力・咬合力と残存歯数および口腔衛生行動がどのように関連しているかを明らかにする。咀嚼能力・咬合力を3分位により3群に分け、咀嚼能力・咬合力と残存歯数および口腔衛生行動との関連についてロジスティック回帰分析を用いて解析を行う。2)咀嚼能力・咬合力、残存歯数と生活習慣病および握力・下肢筋力との関連を明らかにする。生活習慣病として動脈硬化、心疾患、糖尿病等と咀嚼能力と残存歯数の数値との関連について共分散分析を用いて解析を行う。また、咀嚼能力・咬合力を3分位により3群に分け動脈硬化、心疾患、糖尿病等との関連についてロジスティック回帰分析を用いて解析を行う。咀嚼能力・咬合力、残存歯数と握力・下肢筋力との関連について相関分析を用いて解析を行う。人件費を他の研究助成金からも支出できたため、次年度使用額が生じた。翌年度に、論文の英文校正および投稿に使用予定である。現在作成中の論文の英文校正および投稿費用が掛からなかった為、当該助成金が生じた。次年度に論文校正および投稿費用として使用予定である。
自律神経活動と大脳皮質活動から包括的に検証するベビーマッサージの効果

ベビーマッサージによる触覚刺激がマッサージ中の母児に及ぼす反応を自律神経機能、大脳皮質活動から包括的に評価することを目的に、生後3-6か月児とその母親のペア13組を対象に研究を行った。その結果、以下の成果が得られた。1.マッサージを実施する母親も、マッサージを受ける児も触覚刺激は大脳皮質活動を低下させ、リラックス効果により快情動をもたらすことが明らかとなった。2.母親のマッサージ前の唾液アミラーゼ値、oxyHb濃度は正の弱い相関がみられた。この関連から、触覚刺激は自律神経を介し大脳辺縁系に作用することが示唆された。【内容】本研究の目的は、1マッサージによるさする刺激が、母児の大脳皮質活動および自律神経活動に及ぼす反応を客観的指標を用いて検証する、2マッサージ最中の母児の快情動を大脳皮質の反応と自律神経活動の反応から包括的に評価し、正期産で生まれた子どもとその母親へのマッサージの効果を検証する、の2つである。本年度はこの目的を達成するために以下の準備を行った。酸素化ヘモグロビン値の測定:大脳皮質活動の評価として、近赤外光法による酸素化ヘモグロビン値により、マッサージ中と安静時の変化を測定するため、プロトコールを作成した。プレテスト実施に当たり、頭部の装着方法・手順、測定時間等が母児の負担にならない、正確に測定できるよう検討した。プレテストの実施1回目:【対象】5ヶ月児とその母親1組。【方法】20分間のマッサージ中、母親が仰臥位の児にマッサージ実施とレストを3分ずつ繰り返し行い、酸素化ヘモグロビン値を測定した。プレテスト2回目:【対象】5-6ヶ月児とその母親2組。【方法】10分間のマッサージ中、母親が仰臥位の児にマッサージ実施とレストを1分ずつ繰り返し行い、酸素化ヘモグロビン値を測定した。【進捗状況】マッサージ実施時の母親と児の位置、児の測定部位の選定・固定方法、マッサージ実施とレスト時間を修正し、プロトコールを立案した。本研究の目的は、マッサージによるさする刺激が母児の大脳皮質活動および自律神経機能に及ぼす反応を測定し検証することである。H26年度は5-6ヶ月児とその母親のペア2組を対象にプレテストを行った。その結果、測定時間はマッサージ30秒、レスト30秒を約10クールとした。近赤外分光分析法(fNIRS:functional Near-Infrared Spectroscopy)を用いて母児の大脳皮質活動大脳皮質活動の指標となるオキシヘモグロビン(oxyHb)、デオキシヘモグロビン(deoxyHb)を測定することとした。母親は送受光ファイバ各14チャンネルが装着された全頭型ホルダー、児は送受光ファイバ各4チャンネルが装着された額部型バンドを用いることとした。メモリー心電計(LRR-03)を用いて、母児の自律神経機能の指標となるHF、LF/HF比、心拍数を測定することとした。母親は、胸部に電極を2ヶ所装着、児は胸部に電極を3ヶ所装着することした。H27年度は生後3-6ヶ月児とその母親8組を対象に、大脳皮質活動と自律神経機能を測定した。今年度は再度、京都府内の産婦人科医院に協力を依頼し、リクルート、データを収集する予定である。当初、被験者は3-6ヶ月児とその母親数20組を予定していた。しかし、分娩件数の減少により協力が得らえた母児は8組と、予定の4割であったため。H26年度は5-6か月児とその母親のペア2組にプレテストを行った。その結果、測定時間をマッサージ30秒、レスト30秒とし約10クール行うとした。大脳皮質活動の指標には、近赤外分光法(fNIRS:functional Near-Infrared Spectroscopy)を用いて、母児の酸素化ヘモグロビン(oxyHb)、還元ヘモグロビン(deoxyHb)を測定することとした。母児の自律神経機能の指標にはメモリー心電計(LRR-03)を用いて、HF、LF/HF比、心拍数を測定することとした。母親は、胸部に電極を2か所装着、児は胸部に電極を3か所装着することとした。H27年度は生後3-6か月児とその母親の8組を対象に、大脳皮質活動と自律神経機能を測定した。H28年度は自律神経機能、大脳皮質活動からベビーマッサージの効果を検証している文献を抽出し、系統的レビューを行った。また、包括的に効果を検証するための評価指標の抽出を行った。その結果、母親への効果を示すものは11文献、児は16文献であった。そのうち、自律神経活動から評価したものは母親1文献、児は2文献であった。大脳皮質活動から評価したもの、母児双方から評価したものは見当たらなかった。また、包括的に効果を検証するには文献数が少なく、評価指標が統一できていないことが課題であった。今年度は再度、京都府内の産婦人科医院に協力を依頼し、リクルート、データを収集し、結果を報告する予定である。

当初、被験者数は3-6か月児とその母親のペア20組を予定していた。しかし、分娩件数の減少により協力が得られた母児のペアは8組であった。また、調査予定期間検討段階時には、すでに器械が貸し出されており、借用し調査を行うことができなかったため。本研究の目的は、マッサージによるさする刺激が母児の大脳皮質活動および自律神経機能に及ぼす反応を検証することである。大脳皮質活動の指標には、近赤外分光法(functional Near-Infrared Spectroscopy:fNIRS)を用いて、母児の酸素化ヘモグロビン値(oxyHb)、還元ヘモグロビン値(deoxyHb)を測定した。母親は送受光ファイバ各14チャンネルが装着された全頭型ホルダー、児は送受光ファイバ各4チャンネルが装着された額部型バンドを使用し、マッサージ最中に測定した。母児の自律神経機能の指標には、心拍数、心拍変動、唾液アミラーゼ値を測定した。心拍数、心拍変動、はメモリー心電計(LRR-03)を用いて、周波数0.15-0.50Hzをhigh frequency(HF)、周波数0.04-0.15Hzをlow frequency(LF)とし、HF、LF/HF比、心拍数を測定した。母親は胸部に電極を2か所、児は胸部に電極を3か所装着し、マッサージ最中に測定した。唾液アミラーゼ値は専用シートを用いて2030μlの母児の唾液を採取し、唾液アミラーゼモニター(ニプロ社)を用いてマッサージ前後に測定した。平成29年度は地域の生活情報紙等を利用しリクルートを行い、3-7か月の母児のペア13組を対象に大脳皮質活動、自律神経機能を測定した。今後、大脳皮質活動および自律神経機能から包括的にマッサージの効果を検証するため、データの分析を行い結果を報告する。得られた結果から、育児支援の1つとして科学的根拠をもってエビデンスに裏付けられたベビーマッサージを推奨できる。ベビーマッサージによる触覚刺激がマッサージ中の母児に及ぼす反応を自律神経機能、大脳皮質活動から包括的に評価することを目的に、生後3-6か月児とその母親のペア13組を対象に研究を行った。その結果、以下の成果が得られた。1.マッサージを実施する母親も、マッサージを受ける児も触覚刺激は大脳皮質活動を低下させ、リラックス効果により快情動をもたらすことが明らかとなった。2.母親のマッサージ前の唾液アミラーゼ値、oxyHb濃度は正の弱い相関がみられた。この関連から、触覚刺激は自律神経を介し大脳辺縁系に作用することが示唆された。プレテストにより、測定時間の設定、測定部位の決定等プロトコールの修正に時間を要した。研究計画の修正府内でベビーマッサージ教室を開催している産婦人科医院に協力を依頼し、リクルートを行い被験者数の確保に努める。研究協力者との今年度のスケジュールを確認後、調査可能な期間を決定し器械の確保する。府内でベビーマッサージ教室を開催している産婦人科医院または、インストラクターに協力の依頼、リクルートを行い被験者を確保し調査を実施する。母子保健研究計画の修正2-3ヶ月児とその母親を対象にプレテストを実施する予定である。今後は、対象月齢児とその母親を対象にリクルート、データ収集し、分析方法を検討する予定である。被験者数の確保のために、再度対象者をリクルートするため。被験者数を確保し、再度調査を行いデータを収集するため。