hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
着床不全に対する新規治療法の開発とその臨床応用

以上の研究によりrhCGとヘパリンはヒト子宮内膜間質細胞の脱落膜化を促進し、さらには酸化ストレス抵抗性を高め、その適切な使用が着床率を向上させる可能性が示唆された。脱落膜化刺激により変動するmicroRNAを同定し、ほぼ当初の計画通りに研究は進行している。本研究は子宮筋腫などの良性疾患にて摘出した子宮から内膜間質細胞を分離・培養し実験を行っているが、検体採取可能症例が当初の計画より少なく、限られた実験しか行えなかった。しかし、得られた研究実績は当初の予定とほぼ同じであった。脱落膜化刺激により変動することが確認されたmicroRNAの個々の機能解析を行い、同miRNAが着床不全の治療標的、診断マーカーとして有用か更なる検討を行う予定である。次年度以降はmicroRNAと脱落膜化機構の関連に注目し以下の研究を行う。脱落膜化を誘導したHESCs(脱落膜化群)と脱落膜化刺激を行っていない群(control群)からmicroRNAの分画を含んだmRNA抽出し、Micro-array解析により両群において発現に差が認められるmiRNAを同定する。発現に差が認められたmiRNAの中で上記のFOXO1の発現を制御している事が予想されるmicroRNAを公開されているdatabaseから選択する。同定されたmicroRNAがFOXO1の発現を制御しているか再確認する目的でmiRNAの過剰発現、過剰発現実験を行い、その事によりFOXO1の発現が変化するかRealtime-PCR、Western blot法にて確認する。続いて体外受精時に良好胚を移植しても反復して妊娠が成立しない着床不全と考えられる症例(着床不全群)の子宮内膜と、妊孕性が確認されている子宮内膜(control群)からmicroRNAの分画を含んだmRNA抽出し。Realtime-PCR法により同定されたmiRNAの発現に両群で差が認められるか検討する。上記研究を遂行するために実験試薬・器具購入のため50万円、学会発表等の旅費として60万円、論文別刷費用として10万円使用する予定である。上記研究を遂行するためMicroarray Gene Chip購入に50万円、他の実験器具を購入するため40万円、学会発表等のための旅費として30万円、論文の別刷り代として20万円を使用する予定である。
低速電子付着による核酸分子切断の研究

1.サイズの大きなDNAの固定と解離性付着の実験断片化の観察を容易にするためサイズの大きなDNAを光学マッピングする方法を確立した(バクテリア・ファージから煩雑な操作なしにそれらのDNAを直接マッピングした。20nmアルミナ膜上に架橋剤で固定したバクテリア・ファージを付着・乾燥、再び水で膨張・破裂させる。飛び出したDNAは乾燥による毛管力で膜上に伸長される)。膜片面に金薄膜を蒸着し紫外線を全反射条件で照射して生成した光電子による電子付着解離を試験したが断片化には成功していない(光電子・DNA密度がともに低いためであると考えられる)。2.フィルムドープDNAの光電子による解離性付着の実験カチオン性ポリマーと複合体を形成し疎水化されたDNAと金コロイド粒子ともにPMMA膜にドープし水銀ランプ紫外線による光電子の解離性付着を検討した。ポリビニル硫酸添加により回収されたDNAを電気泳動によりサイズを確認したが、サイズが小さくなっているようであるが回収率が悪く再現性が得られていない。紫外線による損傷のほうが大きいと思われるためレーザー光(390nm)による2光子イオン化による光電子発生を検討している。当該研究では、オリゴ核酸を用いた電子付着切断機構の検証、天然DNAの電子付着切断の評価、および電子付着によるDNAの配列選択切断法の開発を目的としている。平成17年度は、低速電子源の検討、試料の作成・キャラクタリゼーションを実施した。1.低速電子付着源の検討試験的低速電子源として、金属板を用いた光電子源の代わりに、高周波電界放出電子源・およびマイクロ波誘起電子放出源を検討した。高周波電界放出電子源は市販の小型マイナスイオン源を利用し、減圧下で電子放出を確認した。マイクロ波誘起電子放出については、アルミナ膜テンプレート・電解めっきを利用してNiナノロッドを作成し、マイクロ波オーブン内大気圧下で電子放出を確認した。これらの電子源を用いてDNA切断実験を行う予定である。2.試料固定・キャラクタリゼーション技術の確立DNAを自己組織化膜(SAM)上に固定した試料を作成し、顕微鏡観察によるキャラクタリゼーションを行なった。SAMは、金蒸着ガラス基板にアミノアルカンチオール、ガラス基板にアミノシラン、Niナノロッドにアミノヘキサン酸を固定させて作成した。蛍光顕微鏡を用いて、これらすべてのSAM上で、単一DNAが固定されていることを確認した。電気泳動より迅速に直接的にDNA切断をキャラクタリゼーションする方法として、光学マッピングを検討した。20kbp以上の長鎖DNAについては、伸張固定されていることを確認した。DNA配列選択切断法の開発のために、DNAインターカレーターで表面修飾した銀微粒子とDNAの結合の試験も行った。平成18年度は、光学マッピングによるDNAの固定法の確立・ナノ粒子による光電子放出の試験、解離性電子付着の実験、およびオリゴDNAの解離性付着実験のためのPCR技術の確立を行った。1.光学マッピングによるDNAの固定法の確立・ナノ粒子による光電子放出の試験DNA断片化の検出・解析を迅速に行うため、長鎖DNA(ラムダファージDNA等)を流体によって伸張固定、そのサイズを蛍光画像測定(YOYO染色・顕微鏡測定)により解析する光学マッピングの手法を確立した。小サイズのDNAに銀ナノ粒子と接触させ、レーザー照射し多光子イオン化により生成する光電子による解離性付着断片化を確認した。2.解離性電子付着の実験アミノ基修飾した金基盤に固定されたDNAに紫外線照射により生成させた低速光觝子を付着させ、その断片のサイズ分析を試みた。プラスミドDNAについて、電気泳動により断片化が見られた。また、DNA結合性タンパク質(プロタミン・ピストン等)を付着させた場合の、断片化についても観測している。電子付着による断片であること検証実験を進めている。オリゴDNAの作成のためにPCR増幅法を用い、電気泳動で生成を確認した。光学マッピングの手法を用いて伸張されたファージDNAに、マイクロ波放電により鵬子付着・断片する実験を行った。断片化・変性が著しくパターン解析には至っていない。平成19年度は、レーザーやマイクロ波照射による金属粒子からの電子放出の試験、解離性付着によるDNA断片化の程度、およびDNA結合性タンパク質・カチオン性ポリマーの存在による解離性付着効率の計測を行った。

1.レーザー・マイクロ波照射による金属粒子からの電子放出の試験ニッケル等の金属微粒子やナノロッドにマイクロ波を照射し電子の発生を試験した、またパルスレーザー照射多光子イオン化により生成する光電子の発生も確認した。これらの粒子とDNAの結合方法についても検討した。2.解離性電子付着の実験昨年度から引く続き、金基盤の紫外線照射によりに生成させた低速光電子を固定されたDNAに付着させ、DNAの断片化の蛍光顕微鏡観察、およびDNA断片のサイズ分析を行った。この場合、この場合、紫外線単独による断片化が著しく電子付着による断片化は少部分であり定量化するまでに至らなかった。PCR増幅法により作成したオリゴDNAや長鎖DNA(ラムダファージDNA等)に金属粒子を結合させマイクロ波照射により発生させた電子の付着性解離の観測・断片サイズ分析を行った。現在、結果の解析中である。DNA結合性のタンパク質(プロタミン、ヒストンH1)とカチオン性ポリマー(ハロゲン誘導体を含む)のDNA複合体の電子付着解離によるDNA断片化を確認した。電子補足能の高いハロゲン誘導体ほどではないが、プロタミンではDNAの断片化が抑制されることがわかった。
高度進行癌に対するペプチドを用いた癌特異免疫療法の臨床研究

HLA-A24及びHIA-A2陽性高度進行癌患者を対象とし,われわれが保有するペプチド分子に対する癌患者末梢血リンパ球中のCTL前駆体の有無をCTLマイクロアレイ法にて同定し、CTL前駆体が確認されたペプチドを最大4種類投与するテーラーメイド型ワクチン療法の第1相試験を計画し、その有害事象の種類や程度と免疫反応性(CTL誘導能とペプチド特異的IgG抗体誘導能)の解析と共に、ワクチン継続投与症例においては、探索的研究として抗腫瘍効果についても検討し、第II相試験に移行するための適切なプロトコール作成を目的として研究を実施した。本学倫理委員会で承認を得た後に第I相試験を実施した。使用ペプチドは、HLA-A24患者用が14種類、HLA-A2患者用が16種類で、対象疾患は肺、大腸、婦人科、前立腺、メラノーマ、胃及びその他の癌で、各々の登録例数は10例とした。ペプチド投与量は3mg/bodyに設定し、adjuvantとエマルジョン化して皮下に2週毎投与した。後治療は、免疫反応性を認め患者が希望した場合に限り継続し、その臨床効果も検討した。登録例数は、HLA-A24陽性が56例、HLA-A2陽性が28例で、登録終了はHLA-A24の肺癌、大腸癌及びHLA-A24/A2陽性の前立腺癌であった。登録終了HLA-A24陽性例の有害事象をみると、注射部の局所反応を主体に種々の有害反応がみられたが,いずれもGrade 1-2であった。免疫反応性では、27例中14例にCTL増大を認め、抗体発現は12例に認めた。抗腫瘍効果は、PR3例、SD7例、PD22例であった。また、後治療時の化学療法との併用でPR2例、MR2例を認めた。以上の結果より、肺癌、大腸癌、前立腺癌に対して早期第II相試験のプロトコールを作成し、倫理委員会の承認を得て現在臨床試験を実施中である。
タンジブルな数学教材の操作を再現するシステムの構築と学習者の思考過程の分析

本研究は,動的幾何システムCinderellaによる描画出力をhtml形式に変換し,一般的なブラウザ上で複雑な数学的モデルの操作を可能にするシステムであるCindyJSの教育利用に関連し,学習者による操作ログを自動的に取得・再生するシステムを構築すると同時に,ログデータから一定の特徴量を抽出して学習者の思考経過を追跡し,それに基づいた教授方略の確立を目指すものである.2018年度の実績の概要は以下の通りである.(1)操作ログ自動取得システムの構築学習管理システムとして広く用いられているMoodle上でCindyJSによるコンテンツを操作するためのプラグインをすでに構築してあったが,CindyJSでの操作ログが内部ストーレージに蓄積されることをもとに,これをMoodleに送信し,タイムスタンプをつけてcsv形式で出力できるようなプラグインを新たに構築した.これまでは,操作経過を分析するために,画面録画を行動分析ソフトに取り込んで時系列的にコーディングする手続きをとっていたが,このプラグインを利用することにより,作業を大幅に簡易化できると同時に,より詳細な情報を含んだデータを大量に取得できる枠組みを確立することができた.(2)実験授業で取得した操作ログの分析と思考過程の追跡関数の多項式近似に関するコンテンツを作成し,大学1年生3人一組で操作させた際のログを分析した.その結果,操作プロセス全体を時系列的に区分し,区分内における低次の項の操作比率がグループの操作方略を特徴付けるシグナルとなりうる可能性が示唆された.これを検証するために,操作時における被験者の言語的・非言語的行動をテキスト化し,テキストマイニングの手法を用いて時系列的な特徴を可視化した上で操作ログと対照した.結果として,上記の操作比率が,大域的近似に対する指向性を反映したものであることをほぼ裏付けることができた.2018年度中の早い段階で操作ログの自動取得システムを構築した上で,実験授業に投入する予定であったが,プラグインの完成が年度末までずれこみ,2018年度の実験授業におけるログの解析は,従来行っていた画面録画を行動分析ソフトに取り込んでコーディングする形にとどまってしまい,取得できるデータ量に限界があった.また,操作経過を再生するシステムについても,2018年度中に構築したいと考えていたが,その前提となるCindyJSにおけるアニメーション機能が完全には構築されておらず,まだかなりの時間を要する状況である.取得した操作ログの解析についても,それ単独による思考過程の追跡は予想以上に難しく,グループ学習の形で操作させた際の,メンバー間の会話やジェスチャーによる意思表示といった,言語的・非言語的な行動の分析を併せて行わざるを得ないことがわかってきた.特に発言に関する時系列的な推移をデータ化するためには,現状では録画録音から手作業で書き起こす作業が避けられないが,これは労力的・時間的負担が非常に大きく,作業の遅れを招く一因となっている.さらに,複数の学習者の発話を分析する際に,従来のようなICレコーダーによる録音記録を用いたのでは,どの発話がどの学習者によるものなのか,判定が易しくない場合があり,これも解析に手間取る一因となっている.さらに,ここまで得られた実験結果をもとに,英文の論文を作成して海外の雑誌に発表することを試みているが,先行研究に関する調査を進める中で,本研究と比較対照しうるような,inquiry-based learningの時系列的な学習データの分析を行っているものがほとんどないことがわかった.このため,本研究の必要性や.研究方法の妥当性を主張するために.非常に大量の文献調査が求められる状況になってしまい,これに膨大な時間と労力が要求される事態になってしまっている.CindyJS単体で操作経過の再生をするためには,CindyJSのアニメーション機能が完全なものとなることが必要だが,これができるまでは,暫定的にCinderella上で再生する方法を検討したいと考えている.操作ログを取得して,より手軽にその分析を進められる基盤は確立された形となるので,今後はより多くの被験者を対象としてより多くの種類のコンテンツを用いた実験授業を実施し,多項式近似の場合とは別の種類の特徴量の抽出を目指したい.操作ログデータと対照すべき音声データの取得については,発話者の識別が容易に行える優れたシステムを電気通信大学の江木啓訓准教授のグループが開発されており,日本教育工学会のSIG活動を通じて研究協力をいただける関係を築けたので,このシステムの支援を受けながら,少しでも多くの事例で分析を行いたいと考えている.本研究が目指す最終形は,学習者の操作状況を教授者が見て判断し,適時に適切な教育的介入を行える環境を作ることであるが,そのためには操作ログから思考過程を一定の精度で推定できるためのモデル化が必要で,コンテンツに応じて学習者の操作ログが一定量確保されていることが前提である.今後,少しでも多くのテーマでこれを行えるようにしたい.さらに,個人で操作した場合と比べ,グループで操作させた場合は,操作プロセスの時間的な推移が非常に複雑になることがわかってきており,これは現在世界的に研究が進んでいるComputer-Supported Collaborative Learining(CSCL)のひとつの典型的事例として位置付けられる.この複雑さの原因が,学習者間のコミュニケーションというsocialなファクターに起因することは否定できないので,CSCLの最新の理論的進展をチェックしながら,我々なりに理論的な枠組みを提示できればと考えている.

本研究は,動的幾何システムCinderellaによる描画出力をhtml形式に変換し,一般的なブラウザ上で複雑な数学的モデルの操作を可能にするシステムであるCindyJSの教育利用に関連し,学習者による操作ログを自動的に取得・再生するシステムを構築すると同時に,ログデータから一定の特徴量を抽出して学習者の思考経過を追跡し,それに基づいた教授方略の確立を目指すものである.2018年度の実績の概要は以下の通りである.(1)操作ログ自動取得システムの構築学習管理システムとして広く用いられているMoodle上でCindyJSによるコンテンツを操作するためのプラグインをすでに構築してあったが,CindyJSでの操作ログが内部ストーレージに蓄積されることをもとに,これをMoodleに送信し,タイムスタンプをつけてcsv形式で出力できるようなプラグインを新たに構築した.これまでは,操作経過を分析するために,画面録画を行動分析ソフトに取り込んで時系列的にコーディングする手続きをとっていたが,このプラグインを利用することにより,作業を大幅に簡易化できると同時に,より詳細な情報を含んだデータを大量に取得できる枠組みを確立することができた.(2)実験授業で取得した操作ログの分析と思考過程の追跡関数の多項式近似に関するコンテンツを作成し,大学1年生3人一組で操作させた際のログを分析した.その結果,操作プロセス全体を時系列的に区分し,区分内における低次の項の操作比率がグループの操作方略を特徴付けるシグナルとなりうる可能性が示唆された.これを検証するために,操作時における被験者の言語的・非言語的行動をテキスト化し,テキストマイニングの手法を用いて時系列的な特徴を可視化した上で操作ログと対照した.結果として,上記の操作比率が,大域的近似に対する指向性を反映したものであることをほぼ裏付けることができた.2018年度中の早い段階で操作ログの自動取得システムを構築した上で,実験授業に投入する予定であったが,プラグインの完成が年度末までずれこみ,2018年度の実験授業におけるログの解析は,従来行っていた画面録画を行動分析ソフトに取り込んでコーディングする形にとどまってしまい,取得できるデータ量に限界があった.また,操作経過を再生するシステムについても,2018年度中に構築したいと考えていたが,その前提となるCindyJSにおけるアニメーション機能が完全には構築されておらず,まだかなりの時間を要する状況である.取得した操作ログの解析についても,それ単独による思考過程の追跡は予想以上に難しく,グループ学習の形で操作させた際の,メンバー間の会話やジェスチャーによる意思表示といった,言語的・非言語的な行動の分析を併せて行わざるを得ないことがわかってきた.特に発言に関する時系列的な推移をデータ化するためには,現状では録画録音から手作業で書き起こす作業が避けられないが,これは労力的・時間的負担が非常に大きく,作業の遅れを招く一因となっている.さらに,複数の学習者の発話を分析する際に,従来のようなICレコーダーによる録音記録を用いたのでは,どの発話がどの学習者によるものなのか,判定が易しくない場合があり,これも解析に手間取る一因となっている.
種々の分子間力を用いる自己集合単分子膜の構造制御

1.金電極上に作製した短鎖アルキル基を有するリン酸エステルのSAMsが,Ca^<2+>をゲストとする分子間透過型イオンチャンネルセンサーとして機能することを見いだした.このセンサー膜は,Ca^<2+>とのイオン対形成によるリン酸基の負電荷とアニオン性マーカー間の電荷-電荷相互作用の変化に基づき,10^<-5>MのCa^<2+>を検出できる.2.水素結合により二次元の高度に組織化した網目構造を有し,また溶液のpHによっては負電荷を持つことで電荷によるマーカー分子の膜透過性の制御が可能となるSAMsを形成する物質を合成している.この物質からなるSAMsでは負電荷のサイトの分布や密度は,簡単な分子設計により自由に制御できると期待される.3.末端にビニル基を持つトリクロロシラン誘導体のSAMsを修飾したAFM探針のビニル基をヒドロホウ素化反応によって水酸基に変換した探針の,各種SAMs修飾基板に対する吸着力を検討した.その結果,ビニル基を末端に持つSAMsで修飾された探針では主に疎水性相互作用に由来すると考えられる非常に強い相互作用力が観測されるが,水酸基を末端に持つSAMsで修飾された探針では疎水性表面との間の吸着力が小さいことが見い出された.この結果は,AFM探針上のSAMsの官能基を異なる官能基,さらには機能を有する分子に変換することで,官能基を識別できるAFM探針を作製できる可能性を示していると考えられる.4.極性基の異なるリン脂質であるPS及びPC単独のリポソーム(SUV)が,様々な疎水性のSAMsが修飾された金電極上に融合する過程を表面プラズモン共鳴法によりreal timeで観測することに初めて成功した.1.金電極上に作製した短鎖アルキル基を有するリン酸エステルのSAMsが,Ca^<2+>をゲストとする分子間透過型イオンチャンネルセンサーとして機能することを見いだした.このセンサー膜は,Ca^<2+>とのイオン対形成によるリン酸基の負電荷とアニオン性マーカー間の電荷-電荷相互作用の変化に基づき,10^<-5>MのCa^<2+>を検出できる.2.水素結合により二次元の高度に組織化した網目構造を有し,また溶液のpHによっては負電荷を持つことで電荷によるマーカー分子の膜透過性の制御が可能となるSAMsを形成する物質を合成している.この物質からなるSAMsでは負電荷のサイトの分布や密度は,簡単な分子設計により自由に制御できると期待される.3.末端にビニル基を持つトリクロロシラン誘導体のSAMsを修飾したAFM探針のビニル基をヒドロホウ素化反応によって水酸基に変換した探針の,各種SAMs修飾基板に対する吸着力を検討した.その結果,ビニル基を末端に持つSAMsで修飾された探針では主に疎水性相互作用に由来すると考えられる非常に強い相互作用力が観測されるが,水酸基を末端に持つSAMsで修飾された探針では疎水性表面との間の吸着力が小さいことが見い出された.この結果は,AFM探針上のSAMsの官能基を異なる官能基,さらには機能を有する分子に変換することで,官能基を識別できるAFM探針を作製できる可能性を示していると考えられる.4.極性基の異なるリン脂質であるPS及びPC単独のリポソーム(SUV)が,様々な疎水性のSAMsが修飾された金電極上に融合する過程を表面プラズモン共鳴法によりreal timeで観測することに初めて成功した.
多原理分析法集積化チップに基づく新規マルチ分析法開発と生体試料分析への応用

本研究では医療診断・創薬に不可欠な分析法である酵素活性アッセイ・電解質分析・タンパク分析等、複数の分析方法を1枚のチップ上に集積することにより、これまでのDNA・プロテインチップでは不可能であった異種化学種同時分析が可能なチップ開発を目指した。その結果、1滴の試料溶液に含まれる酵素活性・電解質の同時分析を達成できるチップ開発、さらに実試料である細胞破砕液試料への適用にも成功し、今回の新発想に基づくチップ開発研究の先鞭をつけることができた。初年度は下記4つの分析原理を有するセンシングキャピラリーの試作・機能評価を実施した。(A)イオン認識分子固定化膜に基づく蛍光イオンセンシング(B)固定化酵素に基づくバイオセンシング(C)固定化抗体に基づく酵素免疫測定(ELISA)(D)固定化蛍光基質に基づく酵素活性アッセイ原理(A)では疎水性高分子膜を用いたイオン検出を試みた。しかしながら、疎水性タンパク類の吸着等が問題となったため、イオン検出用蛍光分子と親水性高分子膜を用いる方法も試みた。その結、果、タンパクが共存する試料溶液でもある程度測定可能であることがわかったが、イオン測定では精度が要求されるため、次年度は新しいセンシング系設計も含めた検討を進める。原理(B)では、グルコースオキシダーゼとペルオキシダーゼ、蛍光基質を同時に固定したキャピラリーを試作したところ、グルコースに対して蛍光応答が得られ、原理検証に成功した。しかしながら、応答時間に問題が残ったため、次年度、機能改善を図る。原理(C)では、ヒトいgG系を用い、共有結合で抗体固定したキャピラリーを試作した。その結果、抗原・酵素抗体の導入で抗原濃度検出が可能であることを示せた。この方法は多種試薬溶液の順次導入が必要であるため、次年度はこのプロセスを簡便化するために蛍光検出、共有結合・非共有結合の併用を検討する。原理(D)では、各種酵素の蛍光基質を含む親水性高分子膜を固定したキャピラリーを試作した結果、簡便な酵素活性検出が可能であった。ここでは原理(A)で検討した4種のイオン検出キャピラリー・4種の酵素活性検出キャピラリー・(計8種)を1枚の基板に埋め込んだチップを試作した。これを測定に用いた結果、イオン選択的錯形成・基質選択的切断反応といった、異なる分析原理の集積に基づいた多種同時検出に成功した。次年度は他のキャピラリー開発を用いたさらなる多原理集積を推進する。本年度は免疫測定キャピラリー作製法として,共有結合・物理吸着の2法を併用した方法を検討した。ここではキャピラリー内に共有結合で抗体を固定し,その外層に親水性ポリマーと混合した蛍光標識抗体を非共有結合で固定化した。このキャピラリーに抗原試料を導入した際の蛍光画像を取得したところ,わずかではあるが、抗原濃度に対応したキャピラリー内壁付近の蛍光強度上昇が認められた。この技術はキャピラリー内壁修飾技術として新規なものであるが,定量的評価を実施する上では現状のCCDカメラ検出では感度に限界があったため,より高感度な蛍光検出器が必要となった。そこで本年度は蛍光検出器を新規に購入して定量的評価を実施したところ,μg/mlオーダーの抗原に対し,検量線を得ることができることを明らかにした。また,昨年度,応答時間が問題となったグルコースセンシングについては,チアミンを用いた蛍光検出の応答時間改善が困難であったため,酵素固定化高分子膜を用いた方法も試みた。ここではチャネル内界面重合高分子膜を作製し,その両面に2種の酵素を固定化後,必要試薬を導入して蛍光強度を追跡した。その結果,約3分程度でグルコースに対する応答を得ることができた。また,フッ素化溶媒を用いるイオンセンシング系設計とセンシングキャピラリーヘの応用では,フルオラス溶媒可溶化高分子を合成し,その基礎特性としてpKa測定を実施したところ,その値が通常の溶媒系と比較して極端に低くなることがわかった。今後,さらに分子構造を検討してイオンセンシング系として完成させる必要がある。上記の方法はいずれも,本研究で目的としている多原理分析法集積化チップのセンシング用パーツ・機能として,極めて有用なものに展開できると考えおり,次年度も引き続き,検討を進める。また,フォトレジストを用いたPDMSチップ作製も実施し,実験系を確立することが出来た。昨年度開発した、共有結合・物理吸着併用キャピラリー作製に関し、その高感度化を実施した。ここでは1次抗体・グルコースオキシダーゼを共結合、ペルオキシダーゼ標識2次を含有したポリエチレングリコール膜をその上から物理吸着させたキャピラリーを作製した。ここにグルコース・アスコルビン酸・蛍光基質を含んだ試料抗原溶液を導人したところ、抗原濃度の違いによる蛍光強度の差が現れ、ng/mlオーダーの高感度検出が可能になることがわかった。バイオセシング系の拡張については、試料導入のみの1ステップでバイオセンシングが可能となる新規キャピラリー内壁修飾法として、可塑化PVC膜を用いたイオンセンシング膜と酵素放出膜の2層構造を作製する方法を考案した。

この方法では試料導入とともに酵素が試料溶液内に放出されて酵素反応が進行し、生成物がイオンセンシング膜によってされる仕組みになっており、種々組み合わせにより、バイオセンシング系の拡張が可能である。ここでは一例としてウレアーゼおよびアンモニウムイオンセンサー膜を用いた尿素センシング系の構築を試みた。キャピラリー作製の評価では、イオンセンシング膜がまず角型キャピラリー内壁の四隅に固定され、酵素含有ポリエチレングリコール膜がその上に厚い膜としで固定されることを蛍光・実体顕微鏡観察で明らかにした。また、実際に尿素試料測定を試みたところ、1ステップでのセンシングが可能であることがわかった。その他、フッ素化溶媒用いるイオンセンシング系構築およびSU-8を用いるPDMSチップ作製に関しても一定の成果を得ることができた。
海洋域におけるメタン生成に関する研究

若狭湾底泥に、トリメチルアミンや硫化ジメチルを基質として添加した場合、比較的多くのメタンが生成し、その他の基質を添加した場合メタン生成量は少ないことが分かった。トリメチルアミンを加えると、Methanococcoides属メタン生成菌クローンの増加が認められた。これらの結果から、メチル化合物資化性メタン生成菌が、沿岸域底泥のメタン生成に関与していることが考えられる。さらに、微細藻類からのメタン生成について研究を実施し、基質とした微細藻類種によってメタン生成ポテンシャルが異なることを見出した。本研究により、微細藻類ブルーム発生時に、海底泥からメタンが生成している可能性が示された。メタンは二酸化炭素の約21倍の温室効果があり、その放出量の把握は重要な研究課題である。特に海洋からの放出量は、研究が少ない。そこで、当該提案「海洋域におけるメタン生成に関する研究」では、魚類養殖海域底泥、低溶存酸素海域底泥、微細藻類からのメタン生成について検討する。低溶存酸素海域においては、低溶存酸素の微生物指標となる嫌気性微生物の検索を目指す。さらに、2006年植物がメタンを生成するとの論文が発表されたが、海洋性微細藻類がメタンを生成するかどうかを検討する。これらの研究により、海洋域におけるメタン生成のポテンシャルについて、基盤的な実験データを得ることを目的とする。海洋域におけるメタン生成ポテンシャルを検討する当該提案において、初年度である平成22年度は、五か所湾マダイ養殖場底泥、大阪湾沿岸底泥、舞鶴湾口底泥、由良川河口域底泥サンプルについて、それぞれDNAを抽出し、メタン生成菌の16SrRNA遺伝子に特異的なプライーマーセットを用いてPCR増幅を試みた。実験の結果、由良川河口域底泥サンプルについて、DNAのバンドを確認し、クローン解析を行った。由良川河口域底泥サンプルから、Methanotorris属メタン生成菌等に近縁の塩基配列が認められ、メタン生成の可能性を示す実験結果が得られた。また、16種類の微細藻類培養株について、メタンガス生成の有無をガスクロで測定したところ、ラフィド藻Heterosigma属のカルチャー等から微量のメタンを検出した。このように、平成22年度の研究実施計画は順調に進捗した。沿岸海洋域におけるメタン生成ポテンシャルを検討する当該提案において、初年度である平成22年度は、五か所湾マダイ養殖場底泥、大阪湾沿岸底泥、舞鶴湾口底泥、由良川河口域底泥サンプルについて、それぞれDNAを抽出し、メタン生成菌の16SrRNA遺伝子に特異的なプライーマーセットを用いてPCR増幅を試みた。由良川河口域底泥サンプルから、Methanotorris属メタン生成菌等に近縁の塩基配列が認められ、河口域においてメタン生成の可能性を示す実験結果が得られた。また、16種類の微細藻類培養株について、メタンガス生成の有無をガスクロで測定した。今回調べた微細藻類培養系から、メタンの生成は認められなかった。平成23年度は、由良川河口域底泥をサンプリングし、酢酸、ギ酸、モノメチルアミン、ジメチルアミン、ジメチルサルファイドを基質として添加して底泥のメタン生成ポテンシャルを測定した。その結果、ジメチルアミンやトリメチルアミンを基質として添加した場合、比較的多くのメタンが生成し、その他の基質を添加した場合メタン生成量は少ないことが分かった。由良川河口域底泥サンプルから、Methanosarcina lacustrisやMethanolobus profundiといったメチルアミンを資化できるメタン生成菌に近縁な16SrRXA遺伝子が検出された。これらの結果から、由良川河口域ではメタン生成菌に特異的な基質となるメチルアミン類を利用するメタン生成菌が活動していることが示唆された。さらに、メタン生成ポテンシャルを持つ河口域底泥を用い、微細藻類培養細胞からのメタン生成実験を行うため、河口域底泥からの微細藻類の単離・培養を行った。沿岸海洋域におけるメタン生成ポテンシャルを検討する当該研究において、まず、由良川河口域底泥サンプルから、Methanotorris属メタン生成菌等に近縁の塩基配列が認められ、河口域においてメタン生成の可能性を示す実験結果が得られた。また、由良川河口域底泥をサンプリングし、メチル化合物等を基質として添加して底泥のメタン生成ポテンシャルを測定した。由良川河口域底泥サンプルから、Methanosarcina lacustrisやMethanolobus profundiといったメチルアミンを資化できるメタン生成菌に近縁な16SrRNA遺伝子が検出された。

舞鶴湾底泥について、基質としてはトリメチルアミンや硫化ジメチルがメタン生成ポテンシャルが高いことを明らかにした。舞鶴湾底泥からDNAを抽出して解析した結果、メタン生成菌としてはMethanosarcinalesに属する古細菌がメタン生成ポテンシャルに関わっていることが分かった。さらに、微細藻類からのメタン生成について研究を実施し、基質とした微細藻類種によってメタン生成ポテンシャルが異なることを見出した。微細藻類種によるバイオガス生成量の違いについて詳細に検討した結果、渦鞭毛藻Heterocapsa circularisquama細胞を海底泥に添加した際に、バイオガス生成量が特に多いことを明らかにした。本研究により、微細藻類ブルーム発生時に、海底泥からメタンが生成している可能性が示された。こられの結果は、沿岸域の底泥から発生するメタンに関して、有益な科学的知見であると考えられる。沿岸海洋域におけるメタン生成ポテンシャルを検討する当該提案において、平成22年度の研究の結果、由良川河口域底泥サンプルについて、メタン生成菌16SrRNA遺伝子のPCR増幅バンドを確認し、クローン解析を行った。由良川河口域底泥サンプルから、Methanotorris属メタン生成菌等に近縁の塩基配列が認められ、河口域においてメタン生成の可能性を示す実験結果が得られた。また、16種類の微細藻類培養株について、メタンガス生成の有無をガスクロで測定した。平成23年度は、由良川河口域底泥をサンプリングし、メチル化合物等を基質として添加して底泥のメタン生成ポテンシャルを測定した。その結果、硫化ジメチルやトリメチルアミンを基質として添加した場合、比較的多くのメタンが生成し、その他の基質を添加した場合メタン生成量は少ないことが分かった。由良川河口域底泥サンプルから、Methanosarcina lacustrisやMethanolobus profundiといったメチルアミンを資化できるメタン生成菌に近縁な16SrRNA遺伝子が検出された。これらの結果から、由良川河口域ではメタン生成菌に特異的な基質となるメチルアミン類を利用するメタン生成菌が活動していることが示唆された。平成24年度は、舞鶴湾底泥について、基質としてはトリメチルアミンや硫化ジメチルがメタン生成ポテンシャルが高いことを明らかにした。舞鶴湾底泥からDNAを抽出して解析した結果、メタン生成菌としてはMethanosarcinalesに属する古細菌がメタン生成ポテンシャルにかかわっていることが分かった。これらの結果は、沿岸域の底泥から発生するメタンに関して、有益な科学的知見であると考えられる。
グリホサート・グルホシネート複合抵抗性雑草の抵抗性機構に関する雑草防除学的研究

ネズミムギ、オヒシバ、ヒメムカシヨモギ及びオオアレチノギクなどでグリホサートに対する抵抗性が国内で報告されている。静岡県西部では、畦畔の雑草管理にグリホサートが連続使用されており、ネズミムギが本剤に対して抵抗性を獲得している。ネズミムギはイネ科越年生雑草で、風媒他殖するため、抵抗性遺伝子の拡散は上述の3草種と比較して広範囲にわたると考えられる。他方、除草剤抵抗性のメカニズムは、作用点抵抗性と非作用点抵抗性に大別され、抵抗性メカニズムによって抵抗性の程度や多剤抵抗性の有無が異なるため、グリホサート抵抗性のメカニズムを明らかにすることは、グリホサート抵抗性雑草の防除計画策定に必須である。昨年度までに、ネズミムギの抵抗性は非作用点抵抗性である可能性が示唆されていたため、本年度は、とくに本種の非作用点抵抗性メカニズムの解明を試みた。感受性及び抵抗性ネズミムギ個体に標準量のグリホサートを塗布処理し、4日後に植物体を処理葉、非処理茎葉部および根に分けた。LC-MS/MSを用いて各部位におけるグリホサート及びその代謝産物であるAMPAを定量した。その結果、抵抗性個体において処理葉から非処理茎葉部および根に移行するグリホサート量が有意に少ない傾向が認められた。また、抵抗性個体においても、グリホサートの代謝産物であるAMPAは認められなかった。感受性及び抵抗性個体からRNAを抽出後、HiSeq4000にてシーケンスを行った。RNA-Seqにより感受性及び抵抗性個体間で発現遺伝子のプロファイルを比較した結果、発現量が有意に異なっていた2465遺伝子のうち2274遺伝子が抵抗性個体で高発現しており、うち4種類はABCトランスポーター遺伝子であった。以上の結果から、静岡県西部のネズミムギのグリホサート抵抗性には、液胞隔離が関与している可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。除草剤抵抗性雑草の顕在化は、作物生産に大きな負の影響を及ぼし、世界的に大きな問題となっている。私たちは、非選択性除草剤グリホサートに対して抵抗性を獲得した静岡県内に生育するイネ科雑草ネズミムギ集団の一部が、グルホシネートに対しても抵抗性を有することを認めた。グリホサート及びグルホシネートに同時に抵抗性を示す生物型の出現は、グリホサート及びグルホシネート以外の非選択性除草剤の選択肢が少ないため、作物生産上極めて大きな問題となる。平成28年度は、このネズミムギ集団のグリホサート及びグルホシネート抵抗性機構を明らかにすることを目的とした。グリホサート散布後も枯死しないネズミムギの種子を採集し、京都大附属京都農場で栽培、採取した種子由来の実生にグリホサートを異なる処理量散布し、生存率を調査した。なお、グリホサート感受性集団(野生型)として栽培品種を供試した。抵抗性集団は、感受性集団の5.4倍の抵抗性を示した。グリホサート抵抗性個体では、グリホサートの標的酵素であるEPSPSにおいてグリホサート抵抗性を付与すると報告されているアミノ酸変異は認められなかった。グリホサートの植物体内への吸収量に感受性個体と抵抗性個体の間に差異は認められず、グリホサートの代謝産物であるAMPAも認められなかった。しかし、非処理部位へのグリホサート移行量が抵抗性個体で少なかったため、移行抑制が抵抗性に関与していることが示された。グリホサートの植物体内での挙動について現在解析中である。グリホサート抵抗性ネズミムギ集団中に認められたグルホシネート抵抗性個体に関して、グルホシネートの標的酵素であるグルタミン合成酵素遺伝子(GS2)におけるグルホシネート抵抗性を付与すると既に報告されているAspからAsnへの一塩基置換は確認できなかった。雑草の除草剤抵抗性生物型では、その抵抗性機構により各除草剤に対する抵抗性の程度が異なるため、まず、グリホサート抵抗性ネズミムギ集団の抵抗性の程度が感受性型の5.4倍であることを明らかにした。次に、グリホサートの標的酵素であるEPSPSにおいてグリホサート抵抗性を付与すると他の草種で報告されているアミノ酸変異の有無について確認した結果、抵抗性を付与すると報告されているアミノ酸変異は認められなかった。また、EPSPSの過剰発現も認められなかった。さらに、グリホサート抵抗性個体と感受性個体の間で、グリホサートの植物体内への吸収量に差異は認められず、グリホサートの代謝産物であるAMPAも認められなかった。しかし、非処理部位へのグリホサート移行量が抵抗性個体で少なく、グリホサートの移行抑制が抵抗性に関与していることを示した。グリホサート抵抗性ネズミムギ集団中に認められたグルホシネート抵抗性個体に関して、グルホシネートの標的酵素であるグルタミン合成酵素遺伝子(GS2)におけるグルホシネート抵抗性を付与すると報告されているAspからAsnへの一塩基置換は確認できなかった。平成28年度は、おおむね当初計画通り進展している。グリホサートおよびグルホシネートは互いに異なる作用機作をもつ非選択性除草剤である。静岡県の農耕地ではこの両剤に対して抵抗性を示すネズミムギが出現し、防除が困難となっている。本研究では両剤に対し抵抗性を有するネズミムギの抵抗性機構を解析した。まず、両剤に対する抵抗性ネズミムギ集団由来個体を株分けした

2クローン集団を作成し、一方にグリホサートを、もう一方にグルホシネートを様々な薬量で処理し、生残率からLD50(半数致死薬量)を算出し、生物型間で比較した。抵抗性集団において、両剤に対し感受性、グリホサートにだけ抵抗性、グルホシネートにだけ抵抗性、両剤に対し抵抗性、の4タイプの個体が確認された。また、グリホサート抵抗性集団のLD50は感受性集団の3.86倍で、グルホシネート抵抗性集団のLD50は感受性集団の1.26倍であった。グリホサート感受性および抵抗性個体にグリホサートを処理し、植物体各部位におけるグリホサートおよびその代謝産物(AMPA)をLC-MS/MSにより定量した。抵抗性個体では処理葉から他の部位へ移行するグリホサート量が有意に少なかったことから、抵抗性はグリホサートの移行抑制によるものと考えられた。グルホシネート感受性および抵抗性個体の葉からGSを抽出し、0100 mMのグルホシネート薬量下での酵素活性量を測定し、IC50(活性量50%阻害薬量)を算出した。生物型間で基底のGS活性量およびIC50に有意差は認められなかった。また、グルホシネート感受性および抵抗性個体にグルホシネートを処理し、植物体各部位におけるグルホシネートおよび代謝産物(MPP)をLC-MS/MSにより定量した。グルホシネートの処理葉からの移行率や植物体への吸収率およびMPPへの代謝量に有意差は認められなかったことからグルホシネート抵抗性は未知の非作用点抵抗性機構によると考えられた。雑草の除草剤抵抗性生物型の出現は作物生産に重大な被害をもたらす。除草剤抵抗性機構によって抵抗性の程度が異なり、また、代替除草剤の選定にあたっても抵抗性機構を解明することが必須である。本研究の対象草種であるネズミムギは自家不和合の風媒植物であるため、自殖後代を得ることが困難である。本研究では、生育個体を株分けすることによって、クローン集団を作成し、それらを供試した。グリホサート・グルホシネート抵抗性集団中に、両剤に対し感受性、グリホサートにだけ抵抗性、グルホシネートにだけ抵抗性、両剤に対し抵抗性、の4タイプの個体を確認した。これらのうち、グリホサート抵抗性個体について、グリホサートの吸収移行およびグリホサートの代謝産物(AMPA)の植物体内での動態を解析した結果、抵抗性個体と比較して吸収量に有意差がなく、また、AMPAは検出されなかった。しかし、移行量に有意差が認められた。以上の結果から、抵抗性はグリホサートの移行抑制によるものと考えられ、液胞隔離による可能性が推定された。グルホシネート抵抗性個体に関しては、グルホシネートの吸収率、移行率およびグルホシネートの代謝産物であるMPPへの代謝量に関して感受性個体との間に有意差は認められなかった。これらの結果から、本集団のグルホシネート抵抗性は未知の非作用点抵抗性機構によるものと考えられた。平成29年度は、おおむね当初計画通り進展している。ネズミムギ、オヒシバ、ヒメムカシヨモギ及びオオアレチノギクなどでグリホサートに対する抵抗性が国内で報告されている。静岡県西部では、畦畔の雑草管理にグリホサートが連続使用されており、ネズミムギが本剤に対して抵抗性を獲得している。ネズミムギはイネ科越年生雑草で、風媒他殖するため、抵抗性遺伝子の拡散は上述の3草種と比較して広範囲にわたると考えられる。
ホルマリン代替液（プリザーブ液）固定のご遺体の安全性と用途可能性

フォルムアルデヒド(FA)は発癌性物質に分類され、我々は今までに親水性高分子モノマーであるN-Vinyl-2-pyrrolidone(NVP)をFA代替液として組織固定、臓器保存、ご遺体への注入保存液として有用なことを報告してきた。今年度はNVPを主成分としたプリザーブ液の使用上の1安全性の詳細な確認、2用途の改良並びに拡大について基礎研究(ラット使用)と臨床研究(ご遺体使用)を行うことを目的とした。1安全性の詳細な確認:献体されたご遺体の防腐処置を行う術者の安全確保のための対策として、まずご遺体の病歴をよく確認し、B型肝炎、C型肝炎、AIDSウイルス、ATLウイルス等の感染が陰性のご遺体について研究を行った。また、既に報告したNVPの病原微生物不活化能を考慮し、遂行した。2用途の改良並びに拡大:プリザーブ液の組成を多様化することで軟らかいご遺体、ある程度硬さを保ったご遺体の2つのタイプを作成できれば系統解剖、局所解剖、外科手術修練等に適したご遺体を用意できると考え、プリザーブ液中のNVP濃度のみならず、EtOHやNaCl濃度も調節した。肩関節、膝関節等は良好な結果が得られたが、脳は未だ軟らかく、総頚動脈から過剰にやや高めの濃度のNVPを注入し外科手術修練に適した状態が出来つつある。本研究の一部はA newsubstitute for formalin : Application to embalming cadavers., Clin. Anat., 31:90-98, 2018.、また学会発表として「ピロリドン固定解剖体における腹腔鏡下内臓観察ー腹腔鏡手術手技修練への応用に向けて」、「ピロリドン固定マウスにおける関節可動域の測定」、「解剖実習体のピロリドン固定法における組織学的構造の観察」を行い、公表してきた。フォルムアルデヒド(FA)は発癌性物質に分類され、労働作業環境や作業者の健康診断など厳しい規制が敷かれている。しかし解剖学領域において組織固定液、臓器保存液、ご遺体の固定・保存液として依然として汎用されているが現状である。我々は今までに親水性高分子モノマーであるN-Vinyl-2-pyrrolidinone(NVP)を用いて組織固定液、臓器保存液として有用なことが報告しており、またNVP濃度5%以上で狂犬病ウイルス、黄色ブドウ球菌、大腸菌、枯草菌を不活化し、20%以上でカビを溶融できることを明らかにしてきた。このNVPを主成分としたプリザーブ液の使用上の1安全性の詳細な確認、2用途の改良並びに拡大について基礎研究(ラット使用)と臨床研究(ご遺体使用)を行うことを目的とした。1.安全性の詳細な確認献体されたご遺体の防腐処置を行う術者の安全確保のための対策として、まずご遺体の病歴をよく確認する。次いで感染微生物を不活化することであり、in vitroの系でまだ検査できていないウイルスや細菌等について調べる。in vivoの系では献体直後のご遺体の体液、浸出液を培養し細菌検索を行う。そして数ヵ月後の解剖時にも同部位からの試料を採取し検索・比較検討する。2.用途の改良並びに拡大プリザーブ液の組成を多様化することで軟らかいご遺体、ある程度硬さを保ったご遺体の2つのタイプを作成できれば系統解剖、局所解剖、外科手術修練等に適したご遺体を用意できると考え、プリザーブ液中のNVP濃度のみならず、エチルアルコール(EtOH)やNaCl濃度も調節する。ラットを用いた基礎実験を行うと同時に献体者での研究のため倫理委員会に申請した。1安全性の詳細な確認:予備実験としてラットにNVPを注入し、同動物を5%NVP水溶液に浸漬保存を行った。1週間静置しても腸内ガスの発生や腐敗は認められなかった。一方、同動物の糞便を採取し、血液寒天培地で好気性培養と嫌気性培養を行うとグラム陽性・陰性の球菌や桿菌が生育する場合やしない場合や結果に安定性が認められなかった。今後検討を継続する予定である。2用途の改良並びに拡大:ラットにEtOHやNaClを適度に添加したNVPを注入すると内臓にある程度の硬さを持った屍体が用意できた。しかしEtOH添加では臭気が強く未だ問題解決には至っていない。一方、本学倫理委員会に申請した結果、「修正の上承認」となった。しかし、倫理委員会は医学部長の下に位置付けられる所謂ぶらさがり委員会で、本研究は医学部長から許可されなかった。その理由はまず第一にNVPの処置者への安全性、NVPの処置室における安全基準濃度が確立されておらず、将来的に解剖実習室・同処置室で研究を遂行した場合、微量NVPが室内に残存し新たに入室してきた多くの学生に健康被害がでるおそれがある。同時に室内中NVPの濃度測定方法も確立されていない。第二に「従来の解剖学教室における臨床解剖学教育・研究といわゆるガイドラインにおける外科手術手技研修との相違点について」(H25.1.28日本解剖学会)に、「献体遺体を用いて行われる、外科手術手技研修およびその他の研究についても献体者の生前の同意および各大学の倫理委員会の承認を得ることが必要である。」つまり本研究課題においても献体者からの生前同意が必要である、との見解である。第三にNVP注入ご遺体を火葬場で焼却してくれるかどうかの問題である。

火葬場に説明し、承諾書を取得せよとの指導であり、現在も以上を解決すべく努力している。フォルムアルデヒド(FA)は発癌性物質に分類され、労働作業環境や作業者の健康診断など厳しい規制が敷かれている。しかし解剖学領域において組織固定液、臓器保存液、ご遺体の固定・保存液として依然として汎用されているが現状である。我々は今までに親水性高分子モノマーであるN-Vinyl-2-pyrrolidinone(NVP)を用いて組織固定液、臓器保存液として有用なことが報告しており、またNVP濃度5%以上で狂犬病ウイルス、黄色ブドウ球菌、大腸菌、枯草菌を不活化し、20%以上でカビを溶融できることを明らかにしてきた。このNVPを主成分としたプリザーブ液の使用上の1安全性の詳細な確認、2用途の改良並びに拡大について基礎研究(ラット使用)と臨床研究(ご遺体使用)を行うことを目的とした。1安全性の詳細な確認:献体されたご遺体の防腐処置を行う術者の安全確保のための対策として、まずご遺体の病歴をよく確認する。またご遺体から採血し、B型肝炎、C型肝炎、AIDSウイルス、ATLウイルス迅速血液検査を行い、これらが陰性のご遺体について研究(NVP)を行った。また、献体直後のご遺体の体液、浸出液を培養し細菌検索を行い、数ヵ月後の解剖時にも同部位からの試料を採取し検索・比較検討した。2用途の改良並びに拡大:プリザーブ液の組成を多様化することで軟らかいご遺体、ある程度硬さを保ったご遺体の2つのタイプを作成できれば系統解剖、局所解剖、外科手術修練等に適したご遺体を用意できると考え、プリザーブ液中のNVP濃度のみならず、EtOHやNaCl濃度も調節した。肩関節、膝関節等は良好な結果が得られたが、脳は未だ軟らかく、総頚動脈から過剰にやや高めの濃度のNVPを注入し外科手術修練に適した状態が出来つつある。1安全性の詳細な確認:ラットを使用した予備実験結果は比較的良好なものであった。ヒトでは前述4種のウイルスについてはもともと陰性であった。解剖時の消化管内容物の血液寒天培地で好気性培養と嫌気性培養を行った結果は希に陽性コロニーをみることもあり、基礎実験も含め事実か技術的なアーテイファクトなものか更に症例を増やしていく予定である。2用途の改良並びに拡大:ラットにエチルアルコール(EtOH)やNaClを適度に添加したNVPを注入すると内臓にある程度の硬さを持った屍体が用意できた。しかしEtOH添加では臭気が強く未だ問題解決には至っていない。一方、本学倫理委員会に申請した結果は昨年の本報告書に記載した状況と変わらず、依然として医学部長から許可は降りていない。その理由は、1NVPの処置者への安全性、2献体者への生前同意を得ること、および各大学の倫理委員会の承認を得ること、3NVP注入ご遺体を火葬場で焼却して頂けるかどうか、である。現在も以上を解決すべく努力している。フォルムアルデヒド(FA)は発癌性物質に分類され、我々は今までに親水性高分子モノマーであるN-Vinyl-2-pyrrolidone(NVP)をFA代替液として組織固定、臓器保存、ご遺体への注入保存液として有用なことを報告してきた。今年度はNVPを主成分としたプリザーブ液の使用上の1安全性の詳細な確認、2用途の改良並びに拡大について基礎研究(ラット使用)と臨床研究(ご遺体使用)を行うことを目的とした。
高分子メゾフェイズに対する界面アプローチ

高分子混合系のダイナミクスに関して次の理論的研究を行った。1 A-B型高分子共重合体とホモポリマー混合系における相分離のシミュレーションを行ないそのダイナミクスを調べた。この系は共重合体とホモポリマーのマクロ相分離を起こすと同時に、共重合体のミクロ相分離を生じる。特筆すべきことは、共重合体とホモポリマーの相互作用の大きさを変化することによってミクロドメインの形態に転移がみられ、それがメイン成長に強く影響を与えることである。この結果は界面ダイナミクスで理解できることを明らかにした。2 2成分A-B型共重合体混合系の相分離を調べた。高分子の分子量を変えることによって周期の異なるラメラドメインが形成される。この不整合変調構造の成長キネテックスを解析した。3共重合体とホモポリマー混合系で、共重合体が2重膜を形成する可能性を理論的に検討した。ヘルフリッヒ自由エネルギーを計算し膜の曲げ弾性率とガラス弾性率をブロック比の関数として求めた。4 2成分溶液の相分離において、系に定常な温度勾配があるときのドメイン成長を界面ダイナミクス法で調べた。熱キャピラリー効果によって、ドメインは温度の低い領域の方へ移動する。従来の流体力学的取り扱いでは見落とされていた効果があることを指摘し、理論結果はシミュレーションを定量的によく説明することを確認した。