hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体電気インピーダンス計測法を利用した褥瘡管理デバイスの開発

褥瘡は進行につれて治癒にかかる時間,労力,費用いずれも増加する傾向にあるため,リスク評価・予防・早期発見処置が極めて重要である.そのため,近年,予防目的の体圧分散マットレス,圧力・ズレ力などの力センサを利用した除荷重などによる褥瘡対策が盛んである.しかし,骨格・筋・皮下組織の構造および物理的特性,寝具の物理的性状や就寝環境,栄養状態,介護実施状況などは個人差が極めて大きいため,一律の予防効果は期待できない.したがって,その介護は試行錯誤的にならざるを得ず,とくに家族による家庭介護では負担が大きな問題となる.これに対して本研究では,褥瘡が発生・進行する皮膚・皮下組織そのものを生体電気インピーダンス法(BIA法)にて工学的に評価することを試みた.アルコールパッチテストの要領にてヒト前腕に作成した褥瘡モデル組織に対しBIA法により皮膚の電気インピーダンス計測を行うことで,モデル組織の弁別が可能であった.また,得られたBIA計測データに基づき等価電気回路モデルを開発した.臨床利用を想定した簡便な電気計測デバイスに関する実験・考察も行った.本研究を通じて開発を行った計測手法や電気モデルの妥当性に関しては,今後さらに動物を用いた皮膚加圧実験,加えて臨床試験などを通じてフィージビリティ評価がなされるべきである.褥瘡は進行につれて治癒にかかる時間,労力,費用いずれも増加する傾向にあるため,リスク評価・予防・早期発見処置が極めて重要である.そのため,近年,予防目的の体圧分散マットレス,圧力・ズレ力などの力センサを利用した除荷重などによる褥瘡対策が盛んである.しかし,骨格・筋・皮下組織の構造および物理的特性,寝具の物理的性状や就寝環境,栄養状態,介護実施状況などは個人差が極めて大きいため,一律の予防効果は期待できない.したがって,その介護は試行錯誤的にならざるを得ず,とくに家族による家庭介護では負担が大きな問題となる.これに対して本研究では,褥瘡が発生・進行する皮膚・皮下組織そのものを生体電気インピーダンス法(BIA法)にて工学的に評価することを試みた.アルコールパッチテストの要領にてヒト前腕に作成した褥瘡モデル組織に対しBIA法により皮膚の電気インピーダンス計測を行うことで,モデル組織の弁別が可能であった.また,得られたBIA計測データに基づき等価電気回路モデルを開発した.臨床利用を想定した簡便な電気計測デバイスに関する実験・考察も行った.本研究を通じて開発を行った計測手法や電気モデルの妥当性に関しては,今後さらに動物を用いた皮膚加圧実験,加えて臨床試験などを通じてフィージビリティ評価がなされるべきである.【背景】褥瘡とは,主に体重支持面から体接触面に加わる応力や摩擦などから生じる局所的な皮膚および皮下組織損傷である.早期発見された創の浅い褥瘡は1-2ヶ月で治癒することが分っていることから,本研究では,生体電気インピーダンス解析(Bioelectrical Impedance Analysis : BIA)法を用いた褥瘡組織の早期発見法の確立を目的とした.すなわち,褥瘡初期段階である発赤は毛細血管拡張・充血,浮腫により組織水分量が増加した状態と考えられる.体液は誘電性であることから,初期褥瘡組織においては電気インピーダンスの低下が予測できる.このことから,BIA法にて,正常皮膚と発赤部位を,電気インピーダンス値の差として検出可能と考えた.【実験方法】左前腕内側皮膚に対しアルコールパッチテスト(Ethanol patch test :以下EPT)によりskin ruborを作成し,二電極法及び四電極法によりnormal skinとskin ruborの生体電気インピーダンス計測を行った.計測はDigital lock in amplifier(エヌエフ回路設計ブロック社製,LI5640)にて行った.電極には心電図用ディスポーザブル電極(日本光電社製,P150,φ=5mm)を用いた,電気インピーダンス計測に際しての周波数帯域は0.1Hz10kHzとした.計測対象は,EPT Reaction positive被験者4名とnegative被験者1名とした.計測は急激な体液変動の影響を除くため,20分の安静座位姿勢保持後に行うとともに,室温下で行った.【実験結果】二電極BIA法により,全EPTR positive被験者においてskin rubor組織の間質液抵抗値がnormal skinと比較し約11.4±3.1%減少することを確認した.一方,EPTR negative被験者においてはこの値の減少はほとんど見られなかった.【考察】褥瘡組織における組織水分量増加をBIA計測により検出可能であった.また,四電極BIA計測を行ったところ,深部組織のインピーダンス計測の可能性が示唆され,より進行した褥瘡組織の評価が可能となると考えられた.電気インピーダンス計測を利用した初期褥瘡の検出技術の確立にむけて本年度は以下を実施した。(1)昨年度ならびに本年度に実施した,アルコールパッチテストを利用した初期褥瘡モデルにたいする電気インピーダンス計測結果を雑誌論文として取りまとめ、査読付き国際誌であるJ Tissue Variability誌に投稿し掲載が決定した。なお,審査過程でレビュアーからは褥瘡組織とモデルの同一性に関する指摘があり,ヒト実験に加え動物実験の実施が必要であったが実験承認に時間が求められた為平成20年度に実施することとした.(2)褥瘡組織の電気インピーダンス計測方法に関し,4電極法ならびに2電極法による計測手技を確立した.また,従来の交流電流による計測方式に加えて,パルス電流による直流計測方式を確立した。

これは従来方式と比較し簡便な計測方式であること,また,計測時間の短縮が見込めるため臨床応用に有用と考えられた.(3)褥瘡組織の電気的等価モデルとして,より実際の皮膚の計測データを表現し得るモデルを開発した。すなわち,従来,2つの抵抗とコンデンサを並列に接続した等価回路を用いてきたが,多くの生体材料では実測値のコール軌跡が複素平面上の第4象限で完全な半円とならず軌跡の中心が第1象限にずれることが認められることから,円弧中心値を移動させる要素としてCPE(定位相成分)を導入したモデルを確立した.また,モデルをヒト前腕皮膚の計測データにあてはめパラメータを同定した.これにより実際の皮膚や皮下組織の電気インピーダンス特性をより正しく表現することのできるモデルを確立することができた.以上の成果を踏まえ平成20年度に動物実験を実施し,褥瘡組織の顕微鏡観察結果と電気インピーダンス計測結果の比較を行うことで,デバイスの開発に向けた研究を実施する.本研究では,褥瘡が発生・進行する皮膚・皮下組織そのものを工学的に評価することを目指した.すなわち,皮下構造(組織・血管)を生体電気インピーダンス法(以下BIA法)を用いて電気的に計測し,皮下血流や組織状態の定量評価を行うものである.昨年度は,従来より検討を行ってきた二種類のBIA計測方法(交流電流計測方式ならびにパルス電流計測方式)につき,モデル化を行うとともに,生体内部での電流分布などを考察した.モデル化に際しては,CPE(Constant Phase Element)要素を考えることで,より実際の生体実験データを反映したモデルが実現できることが示されたが,CPE要素はあくまで計測データをカーブフィットさせるための数学的便宜要素であり,何らかの生体の特性を反映したものではないことに留意する必要がある.また,皮下深部を流れる電流について考察を行うことで,深部褥瘡(炎症組織)の検出の可能性に関して検討した.その結果,4電極法によるBIA計測では,皮膚表面の影響が及ばないことがわかり深部組織の電気的評価の可能性が示された.このことは生理食塩水を用いたin vitroモデルでも確かめられている.臨床での利用が可能なBIA計測デバイスの設計に関する検討としては,矩形波電流によるBIA計測が計測時間や計測装置の観点から有効であると考えられた.また,昨年度までの健常者による生体計測実験,すなわち,アルコールパッチテストによる模擬褥瘡組織作成並びに電気インピーダンス計測実験を踏まえて,動物実験として,ウサギ耳垂を対象としたモデル計測実験を行った.
時計遺伝子発現を基盤とした腫瘍血管新生阻害薬によるヒト乳癌の増殖抑制

本研究は、ヒト乳癌の増殖・浸潤における時計遺伝子の発現の意義を明らかにし、日内リズムを考慮した乳癌細胞の制御を目指す。ヒト乳癌細胞株において、時計遺伝子DEC2は、低酸素下の腫瘍細胞増殖において、PI3K/Akt signalingpathwayとc-Mycの発現を介して関わっていることを明らかにした。さらに、高分化型のヒト食道癌細胞株においても、時計遺伝子DEC1が、アポトーシスを促進する因子として働いていることを明らかにした。我々は、これまでに時計遺伝子DEC2がVEGF(血管内皮増殖因子)の遺伝子発現を制御し概日リズムの下で腫瘍血管新生における時計遺伝子DECの重要性を明らかにしてきた。今回我々は、ヒト乳癌の増殖・浸潤における時計遺伝子発現の意義を明らかにし、日内リズム(時計軸)を考慮した新たな分子標的治療薬の概念を構築することを目的とする。つまり、時計遺伝子高発現細胞やノックダウン細胞を用いて、乳癌の増殖、浸潤との関連を解析し、VEGF阻害剤を含む抗がん剤の感受性に及ぼす影響を探索する。今年度は、ヒト組織における癌の浸潤転移について詳細に解析することを行った。多くの外科切除症例の静脈侵襲・リンパ管侵襲・神経周囲侵襲を詳細に検討することにより、癌の発育・進展を理解することに繋がり、今後の研究展開の基盤を築いた。さらに、癌組織の浸潤形態を詳細に検索し、浸潤性微小乳頭癌成分と予後との関連を明らかにした。浸潤性微小乳頭癌成分がある癌は、有意にリンパ節転移を認め、予後が悪いことを明らかにした。癌組織の浸潤形態の中で、破壊性に浸潤する癌組織は、浸潤性に浸潤する癌より予後が悪いことを明らかにした。時計遺伝子(Clock genes)は,およそ24時間周期で振幅発現する遺伝子であり、その機能により、24時間の周期を示す生物の活動制御されている。時計遺伝子DEC1およびDEC2は、Basic-helix-loop-helix (bHLH)型転写因子であり、時計中枢である視交叉上核のみならず、全身の組織および細胞で、概日リズムを形成している。また、免疫応答系やさまざまな組織分化の制御、癌化や低酸素応答、アポトーシス制御など、生体内における多彩な制御機能をっている我々は、時計遺伝子発現が、ヒト乳癌細胞株に及ぼす影響を検討した。我々は、低酸素条件で、ヒト乳癌細胞株MCF-7を培養し、時計遺伝子であるDEC1が低酸素処理後2時間で強発現し、さらに時計遺伝子DEC2が低酸素処理後24時間で強発現を示すことを明らかにした。さらに、低酸素誘導後2時間で、Hypoxia inducible factor-1α(HIF-1α)が強発現し,低酸素誘導後24時間で、HIF-2αが強発現を示すことも明らかにした。ヒト乳癌細胞株MCF-7で、HIF-2αをノックダウンするとPI3K/Aktシグナリングを介するリン酸化が抑制され、c-MycおよびDEC2も抑制されることを明らかにした。近年、日本における乳癌患者は増加の一途を辿っている。乳癌患者の罹患年代は、40-50歳台と若く、人生の中で再発を余儀なくされることが多い。再発患者の多くは抗がん剤の治療をすることとなる。患者のQOL (quality of life)を下げずに、治療を継続することは非常に重要かつ急務である。本研究では、再発乳癌を副作用の少ない状態で治療可能にするために、乳癌細胞の特性を反映したVEGF阻害剤を含む抗がん剤適応への応用を目指す。申請者はこれまでに、時計遺伝子DEC2がVEGF(Vascular endothelial growth factor,血管内皮増殖因子)遺伝子発現を制御し、概日リズムの下での腫瘍血管新生における時計遺伝子DECの重要性を示してきた。本研究は、ヒト乳癌の増殖・浸潤における時計遺伝子発現の意義を明らかにし、日内リズム(時計軸)を考慮した新たな分子標的治療薬の概念を構築することを目的としてきた。つまり、時計遺伝子の高発現細胞やノックダウン細胞を用いて、乳癌の増殖、浸潤との関連を解析し、VEGF阻害剤を含む抗がん剤の感受性に及ぼす影響を探索する。高分化型のヒト食道癌細胞株において、時計遺伝子DEC1が、アポトーシスを促進する因子として働いていることを明らかにした。ヒト乳癌細胞株を低酸素条件下で培養することにより、ヒト乳癌細胞株における時計遺伝子の意義を一部明らかにすることができた。乳腺外科病理学ヒト乳癌に焦点を絞り、細胞レベルで時計遺伝子の役割を明らかにする。(1)ヒト乳癌細胞に概日リズムを誘導し、VEGFと時計遺伝子DEC1, DEC2の発現を解析し、乳癌の増殖・浸潤に関わる日内リズムの分子機構を解析する。(2)時計遺伝子高発現細胞・時計遺伝子ノックダウン細胞を用いて、時計遺伝子発現を基盤とした乳癌の増殖・浸潤およびVEGFの発現調節を解析する。(3)時計

遺伝子の発現抑制がVEGF阻害剤(ベバシズマブ)の感受性に及ぼす影響を解析する。ヒト組織における癌の浸潤転移について詳細に解析することができたため。多くの外科切除症例の静脈侵襲・リンパ管侵襲・神経周囲侵襲を詳細に検討することにより、癌の浸潤を理解することに繋がったため。ヒト組織(外科切除材料)およびヒト癌細胞株を用いて、その脈管侵襲・静脈侵襲を詳細に検討していく。さらに、腫瘍におけるリンパ管新生についても探求していく。
強相関量子少数系から多体系への普遍的アプローチの構築

本年度は、時間的・空間的に変化する散乱長を伴う流体力学についての研究を主に遂行した。流体力学は、熱力学的平衡状態から外れた強相関系の低エネルギー物理を記述できる強力な方法である。特に本研究では、時間的・空間的に変化する散乱長を伴う非相対論的な粒子からなる系について、常流動相と超流動相の双方で流体方程式を構築した。そのためにまず、粒子数、運動量、エネルギーに関する連続の方程式を演算子間の恒等式として導き、特にストレステンソルのトレースがハミルトニアンとコンタクトを用いて書けることを示した。これらの恒等式を用いて構成方程式を構築し、熱力学の第二法則と整合するように散逸項を決定した。その結果、散乱長は流体の膨張収縮を表すように、系の体積粘性(超流動相においてはζ_2)を伴って構成方程式に現れることを明らかにした。このことは散乱長が系のハミルトニアンに内在する唯一のスケールであり、流体の膨張収縮はこのスケールと相対して生じることから自然に理解できる。同様の結果は、時間的・空間的に変化する散乱長を仮想的な外場と見なして、共形不変性を満たすように体積粘性項を構築することによっても得ることができる。また、静止した一様系に対して散乱長を時間的に変化させると、体積粘性に比例してエントロピー生成が生じることも明らかにした。この事実は、冷却原子実験において系の体積粘性を測定するために有用となり得るものである。当初の研究計画では想定していなかった、流体力学、散乱長、体積粘性の間の関連性を新たに見出したため。本研究によって新たに見出だした時間的・空間的に変化する散乱長と体積粘性の関連性を用いて、冷却原子実験において系の体積粘性を測定することができるよう研究をさらに推進する。冷却原子系では多種多様な物性現象を実空間・実時間で観測することが可能である。一方、物性における基本的現象の一つである近藤効果は、これまで冷却原子系において実現されてはいない。しかし、もし近藤効果を冷却原子系において実現することができれば、近藤遮蔽雲の空間的構造やその形成のダイナミクス、あるいは近藤格子系における量子臨界現象への新しい理解を構築する上で有用であると考えられる。過去の研究では、冷却原子系において近藤効果を実現するための理論的な提案を行った。そこで本研究では、冷却原子系において近藤効果を観測するために、以下のような理論的な提案を新たに行った。まず遍歴するフェルミ原子にスピンを導入し、π/2-パルスを当てることでスピンの重ね合わせ状態を作る。その結果、不純物原子との相互作用によってスピン状態間の遷移が引き起こされる。この系を記述するハミルトニアンは、量子ドット系を記述するアンダーソン模型と同一となる。つまり、本研究で提案した方法では、原子のスピン自由度が量子ドット系における左右の導線の自由度の役割を担うことになる。従って、あらかじめ2つのスピン状態に異なる数の原子を用意しておけば、多数のスピン状態から少数のスピン状態へと原子数の輸送が起こる。この輸送を特徴付ける伝導度は、低温に向かって普遍的な対数的増加を示すので、この量を測定することにより冷却原子系おいて近藤効果を観測することが可能となる。当初の研究計画では想定していなかった、冷却原子系と量子ドット系との関連性を新たに見出したため。相互作用ポテンシャルの到達距離を上回るような大きさを持つ束縛状態は古典的には存在し得ないが、量子力学では粒子の持つ波動性のためにそのような束縛状態が可能となる。特に、相互作用が共鳴的となるような特別な条件下では無限に大きくなる量子力学的束縛状態が出現することがある。これまでに知られている例はエフィモフ効果とスーパーエフィモフ効果である。エフィモフ効果やスーパーエフィモフ効果では、量子力学的束縛状態の励起状態の大きさは指数関数的あるいは二重指数関数的に大きくなる。本研究では、二次元のボース粒子系において新しいクラスの量子力学的束縛状態を発見した。具体的には、二体の相互作用は存在しないが三体の共鳴的な相互作用が存在するとき、四体のボース粒子系において無限個の束縛準位が出現し、その励起状態の大きさがexp[(\pi/n)^2/27]のように振る舞うことを示した。特にモデルポテンシャルを用いた解析に加え、モデルに依らない繰り込み群を用いた解析を行うことによって、この新奇現象の普遍性も示し、上記のエフィモフ効果やスーパーエフィモフ効果との類似性から、半スーパーエフィモフ効果と名付けた。従って、これまでに発見された無限に大きくなる量子力学的束縛状態は、エフィモフ効果、半スーパーエフィモフ効果、スーパーエフィモフ効果のいずれかによるものであり、強相関量子少数系における普遍的現象の三つの普遍クラスを構成すると言うことができる。当初の研究計画で目指していた、強相関量子少数系における新奇な普遍的現象を発見することができたため。本年度は一次元量子系における普遍的な物理について研究を行った。s波のコンタクト相互作用ポテンシャルを持つボース粒子系とp波のコンタクト相互作用ポテンシャルを持つフェルミ粒子系との間には対応関係があり、特に両者のエネルギースペクトルは完全に一致する。しかし、例えば運動量分布のような相関関数は、両者の間で一致しない。本研究では、系のエネルギーを運動量分布で表した際に、ボース粒子系では2体のコンタクト(短距離相関を特徴付ける物理量)のみが現れるが、フェルミ粒子系では二体と三体のコンタクトの両方が現れることを示した。

このフェルミ粒子系のハミルトニアンは二体の相互作用ポテンシャルしか持たないにも関わらず、エネルギーを運動量分布で表した際には3体のコンタクトが現れるという点は、予期しなかった驚くべき結果である。この新しい関係式をシュレーディンガー方程式を用いて導出するともに、いくつかの簡単な場合において実際に成り立つことも確認した。この結果は一次元量子系において三体相関の重要性を示唆するものであると考えられる。また、二体の相互作用だけでなく三体の相互作用を持つボース粒子系を考え、この系に現れる束縛状態についても考察を行なった。特に、二体の引力しか存在しない場合には一つしか束縛状態が存在しないが、三体の引力をわずかでも加えると、新たな束縛状態が直ちに現れることを示した。また、逆に三体の引力しか存在しない場合には、複数の束縛状態が存在し、特に粒子数が多い極限では、基底状態の束縛エネルギーが指数関数的に大きくなることを示した。当初予期していなかった成果(一次元フェルミ粒子系のエネルギー関係式に、3体のコンタクトが現れること)を得ることができたため。本年度は、時間的・空間的に変化する散乱長を伴う流体力学についての研究を主に遂行した。流体力学は、熱力学的平衡状態から外れた強相関系の低エネルギー物理を記述できる強力な方法である。特に本研究では、時間的・空間的に変化する散乱長を伴う非相対論的な粒子からなる系について、常流動相と超流動相の双方で流体方程式を構築した。そのためにまず、粒子数、運動量、エネルギーに関する連続の方程式を演算子間の恒等式として導き、特にストレステンソルのトレースがハミルトニアンとコンタクトを用いて書けることを示した。これらの恒等式を用いて構成方程式を構築し、熱力学の第二法則と整合するように散逸項を決定した。その結果、散乱長は流体の膨張収縮を表すように、系の体積粘性(超流動相においてはζ_2)を伴って構成方程式に現れることを明らかにした。このことは散乱長が系のハミルトニアンに内在する唯一のスケールであり、流体の膨張収縮はこのスケールと相対して生じることから自然に理解できる。同様の結果は、時間的・空間的に変化する散乱長を仮想的な外場と見なして、共形不変性を満たすように体積粘性項を構築することによっても得ることができる。また、静止した一様系に対して散乱長を時間的に変化させると、体積粘性に比例してエントロピー生成が生じることも明らかにした。この事実は、冷却原子実験において系の体積粘性を測定するために有用となり得るものである。当初の研究計画では想定していなかった、流体力学、散乱長、体積粘性の間の関連性を新たに見出したため。本研究によって新たに見出された冷却原子系と量子ドット系との関連性をさらに深く追求するとともに、実験グループとの連携を強化し、冷却原子を用いた近藤効果の輸送測定の実現を目指す。本研究において発見した半スーパーエフィモフ効果の冷却原子を用いた実現と検出方法を提案するとともに、半スーパーエフィモフ効果が強相関量子多体系にもたらす物理的帰結を解明することを目指す。空間次元や相互作用の性質を変えた際に現れる新奇の束縛状態をさらに探索する。
日本産ブナ属2種の同所的分布地域で種子食昆虫による捕食者飽食仮説は成立するか?

太平洋側山地帯に属する栃木県塩谷郡塩谷町高原山中腹のイヌブナ・ブナ天然林4ha(100mx400m)大面積長期生態観測プロットの中の1ha(100mx100m)方形区と近接した0.25ha(50mx50m)方形区において、既設の計123個の種子トラップから、定期的に内容物(特にブナとイヌブナの種子、殻斗)の回収を行い、実験室に持ちかえった後、種子の状態別に分別、解析した。平成15年度に引き続き、種子トラップの採取と同時に、ブナ、イヌブナの樹上において、熱帯の林冠研究で最近使用されている登山用ザイル、登攀器具、安全確保器具による木登り技術と簡易林冠観測梯子を導入して、イヌブナ、ブナ両種の種子を採取するための梯子をブナ・イヌブナ各1本づつ取り付けた。以上の調査を大久保が実施した。実験室に持ちかえったブナとイヌブナの種子の分別については、研究分担者の鎌田が独自に開発した種子外部の食害痕から食害昆虫を同定方法を採用し、予め種子食害の状態別形態図(写真)を作成し、同定の個人差を極力小さくする方法を採用した(1次同定)、そして一次同定で不明種となった種子の食痕については、研究分担者の鎌田が種子食性昆虫相の把握を行った(二次同定)。この二段階の同定プロセスを経て、精度の向上を図った。以上の結果を過去15年の種子落下に関しての蓄積データ、気象データ(気温、降水量)と比較し、両種子の豊凶非同調性に対する種子食害昆虫などの生物的要因、気象などの外的要因に関する解析を行った。種子トラップの採取と同時に、ブナ、イヌブナの樹上において、熱帯の林冠研究で最近使用されている登山用ザイル、登攀器具、安全確保器具による木登り技術と簡易林冠観測梯子を導入して、イヌブナ、ブナ両種の種子を採取するための梯子をブナ・イヌブナ各1本づつ取り付けた。以上の結果を過去15年の種子落下に関しての蓄積データ、気象データ(気温、降水量)と比較し、両種子の豊凶非同調性に対する種子食害昆虫などの生物的要因、気象などの外的要因に関する解析を行った.太平洋側山地帯に属する栃木県塩谷郡塩谷町高原山中腹のイヌブナ・ブナ天然林4ha(100mx400m)大面積長期生態観測プロットの中の1ha(100mx100m)方形区と近接した0.25ha(50mx50m)

方形区において、既設の計123個の種子トラップから、定期的に内容物(特にブナとイヌブナの種子、殻斗)の回収を行い、実験室の持ちかえった後、種子の状態別に分別、解析した。平成15年度に引き続き、種子トラップの採取と同時に、ブナ、イヌブナの樹上において、熱帯の林冠研究で最近使用されている登山用ザイル、登攀器具、安全確保器具による木登り技術と簡易林冠観測梯子を導入して、イヌブナ、ブナ両種の種子を採取するための梯子をブナ・イヌブナ各1本づつ取り付けた。以上の調査を大久保が実施した。実験室に持ちかえったブナとイヌブナの種子の分別については、研究分担者の鎌田が独自に開発した種子外部の食害痕から食害昆虫を同定方法を採用し、予め種子食害の状態別形態図(写真)を作成し、同定の個人差を極力小さくする方法を採用した(1次同定)、そして一次同定で不明種となった種子の食痕については、研究分担者の鎌田が種子食性昆虫相の把握を行った(二次同定)。この二段階の同定プロセスを経て、精度の向上を図った。以上の結果を過去15年の種子落下に関しての蓄積データ、気象データ(気温、降水量)と比較し、両種子の豊凶非同調性に対する種子食害昆虫などの生物的要因、気象などの外的要因に関する解析を行った。
〔3.3〕アヌレノファン類の合成とそれらのΠ-Π相互作用

研究実施計画に基づき最初の目標化合物である〔3.3〕(2、7)-(1、6-メタノ〔10〕アヌレノ)ファン1_<a、b>の合成に取り掛かった。まずVogelらの方法に従ってナフタレンから出発して4段階で1、6-メタノ〔10〕アヌレン7__を合成した。(約百グラム)次に7__を臭素化して2、7-ジブロム体8__とし、引き続いて臭素をホルミル基に変換した後に還元し、生成したアルコール10__を臭素化すると環化反応・原料となるプロモメチル化合物11【SY.itorsim】が黄色結晶として得られた。(図1)この化合物は比較的に不安定であり、例えばシリカゲルクロマトで分解する。次に11__のアヌレン骨格がTosMIC環化反応並びに引き続いての酸加水分解反応条件に耐え得るかどうかを調べるために、11__とEobsMIC付加物12__の環化反応を行なった。得られた反応混合物を酸加水分解しシリカゲルクロマトで分離精製した所、目的のアヌレノファンジオン13__が23%の収率で得られた。(図2)13__のHNMRスペクトルでアヌレン環のメタノ架橋プロトンはベンゼン環の磁気異方性のために、著しく高磁場に現われている。(-1.15ppm)現在11__と14__を環化し、酸加水分解して粗生成物をシリカゲルクロマトで分離精製している所である。(図3) (図2)研究実施計画に基づき最初の目標化合物である〔3.3〕(2、7)-(1、6-メタノ〔10〕アヌレノ)ファン1_<a、b>の合成に取り掛かった。(図3) (図2)
先秦から秦漢時代における「中国」地域観念の形成に関する研究

平成19年度の研究実績は以下の通りである。論文「秦律の夏と臣邦」は戦国時代の秦国が法律上で定義した「夏」概念を分析・復元したものである。その結論は、戦国秦が、自国民(「秦」)以外の多様な人々を「臣邦」という統治方法で把握した上で、「臣邦」の君主どの政治的な統属関係を「夏」と概念化し、また「臣邦」に降嫁した秦人女性の子を「夏子」と認定することで、「秦」-国を超えた統合の枠組みを構築していたことを明らかにした。従来の研究では、この「夏」の解釈がかなり分かれていたが、本論の結論によって、これを整合的に理解することができ、さらに先秦時代の〈中華〉論から秦漢時代の〈中華〉論の中に当該資料を位置づける手掛かりをえられたものと考える。また、秦律よりも遡る事例として、春秋時代の秦の青銅器銘文に見える「蛮夏」なる語句を検討し、その結果を2007年5月に山形大学で開催された東北中国学会にて口頭発表した。これは先秦期の「夏」という〈中華〉概念が、周王室の本拠地を「禹責(績・跡)」と見なす意識に淵源を持ち、それが春秋時代に周系の諸侯国に拡大したこと、そして春秋期の秦の君主が、自国を「禹責」に都を構えつつ、自国周囲の「蛮」諸国と東方の「夏」諸国の双方に君臨するという自己意識を有していたことを解明したものである。この検討により、戦国秦律の「夏」概念が、自国を中心とする春秋時代の自己意識を継承しつつ、戦国時代の統治構造に即した形で「夏」を再編したものであったと位置づけることができた。さらに2008年1月には、東北大学で開催されたアジア社会研究会で、先秦時代の、〈中華〉・〈夷狄〉論全体についての概括を行い、両者の境界言説の多様性や、両者の間の重層的な関係についての報告を行った。以上の口頭発表した内容は、現在執筆中の著書の中に含める形で、公表に向けて準備を進めている。研究代表者は、研究課題「先秦から秦漢時代における「中国」地域観念の形成に関する研究」に即して研究活動を遂行した。その概略は、以下の通りである。まず、文献史料・出土文字資料を用いた実証的研究を進め、雲夢睡虎地秦簡「法律答問」中に見える「夏」概念を中心に、先秦秦漢時代の文献史料に見える<中華>(中国・夏)に関する分析を行い、当時の<中華>観念のあり方に関する全く新しい見解を提示した。その成果については、平成17年11月3日に京都で開催された東洋史研究会大会の席上で、すでに口頭で発表を行っており、平成18年度中に活字化する予定である。また、国外旅費を使用して、「戦国楚簡研究会」のメンバーとともに、8月29日から9月4日にかけて、湖北省荊門市・荊州市などに海外渡航調査を行った。戦国時代の竹簡資料である郭店楚簡出土地などの戦国楚墓、戦国楚の都城である江陵紀南城、荊門市博物館・荊州市博物館を訪問して貴重な遺跡・遺物を実見するとともに、現地の研究者からの情報提供をうけた。その内容の一部は『中国研究集刊』別冊特集号(2005年12月)に報告がなされており、研究代表者も執筆の一部を担当している。一方、9月23日に東北学院大学で開催されたシンポジウム「謎の夏王朝」に参加し、「夏」伝承と夏王朝の考古学資料に関する解説資料を執筆とその発表を行った(作成した資料は、平成18年に刊行予定の『アジア流域文化研究』誌上にて掲載予定)。さらに安田喜憲他編『新世界地理』第1巻「アジアI東アジア」、第2部第1章第1節「漢族の統一国家」(朝倉書店、平成18年より順次刊行予定)の執筆を担当し、先秦から清代に至る「中国」歴代王朝の版図の変遷について概説した。これらは、実証的な研究論文ではないものの、本研究課題に関する研究の成果を踏まえつつ、これを一般に向けて公表したものである。平成18年度の研究実績は以下の通りである。研究発表としては、平成18年11月30日、「戦国秦の臣邦支配と「夏」の構築」と題した論文を『東洋史研究』誌に投稿した。本論文は平成17年に口頭で発表した内容に加筆したものであり、先秦から秦漢時代に至る「中華」観念の形成史上においてきわめて重要な位置を占める、雲夢睡虎地秦簡「法律答問」中に見える「夏」・「夏子」なる語句を分折し、これを従来考えられていた「秦化」を示す概念ではなく、秦の支配体制上における非「秦」人の統合を説明づける概念として位置づけなおした論考である。本論文はその後、東洋史研究会による審査を経て、編集委員会より要望のあった修正点を踏まえ、さらに論点を明確化し、平成19年4月に「秦律における夏と臣邦」と改題して、再投稿した(現在、審査中)。なお、本稿の執筆過程で問題となった、先秦時代の「夏」観念と法律文書に見える「夏」概念の関連性については、文献史料や青銅器銘文等のほかの史料に対する検討結果を踏まえ、現在も研究を継続中であり、その概要については平成19年5月26日の東北中国学会にて新たに報告を行う予定である。

また、平成18年12月17日から平成19年2月11日まで、おもに中国武漢大学簡帛研究中心を訪問し、資料収集を行うとともに、現地の研究者と学術交流を行い、湖南省文物考古研究所では里耶秦牘をはじめとする新出資料を実見することができた。簡帛研究中心では平成19年1月25日に「"夏"与"臣邦"--秦律中的"中華"観念--」(中国語)と題する講演を行い、貴重な意見交換を行なった。これは平成18年11月に投稿した日本語の論文を要約し、さらに先秦時代の「夏」観念に関する初歩的な分析の結果を加えた内容である。現在、もとになった日本語の論文が審査中であるため、その掲載が決定した後に、中国語の原稿をあらためて公表する予定である。平成19年度の研究実績は以下の通りである。論文「秦律の夏と臣邦」は戦国時代の秦国が法律上で定義した「夏」概念を分析・復元したものである。その結論は、戦国秦が、自国民(「秦」)以外の多様な人々を「臣邦」という統治方法で把握した上で、「臣邦」の君主どの政治的な統属関係を「夏」と概念化し、また「臣邦」に降嫁した秦人女性の子を「夏子」と認定することで、「秦」-国を超えた統合の枠組みを構築していたことを明らかにした。従来の研究では、この「夏」の解釈がかなり分かれていたが、本論の結論によって、これを整合的に理解することができ、さらに先秦時代の〈中華〉論から秦漢時代の〈中華〉論の中に当該資料を位置づける手掛かりをえられたものと考える。また、秦律よりも遡る事例として、春秋時代の秦の青銅器銘文に見える「蛮夏」なる語句を検討し、その結果を2007年5月に山形大学で開催された東北中国学会にて口頭発表した。これは先秦期の「夏」という〈中華〉概念が、周王室の本拠地を「禹責(績・跡)」と見なす意識に淵源を持ち、それが春秋時代に周系の諸侯国に拡大したこと、そして春秋期の秦の君主が、自国を「禹責」に都を構えつつ、自国周囲の「蛮」諸国と東方の「夏」諸国の双方に君臨するという自己意識を有していたことを解明したものである。この検討により、戦国秦律の「夏」概念が、自国を中心とする春秋時代の自己意識を継承しつつ、戦国時代の統治構造に即した形で「夏」を再編したものであったと位置づけることができた。さらに2008年1月には、東北大学で開催されたアジア社会研究会で、先秦時代の、〈中華〉・〈夷狄〉論全体についての概括を行い、両者の境界言説の多様性や、両者の間の重層的な関係についての報告を行った。以上の口頭発表した内容は、現在執筆中の著書の中に含める形で、公表に向けて準備を進めている。
日本人英語学習者による項構造の習得-結果構文と受動構文を比較して-

日本人英語学習者による英語の受動構文と結果構文の習得を調査した。その結果、日本人英語学習者は、(a)母語で可能な間接受身の過剰般化(e.g., *I was stolen my bike)を起こし、これは習得が進んでも消えにくいこと、(b)「弱い」結果構文(e.g., I painted the wall red)のみを容認し、「強い」結果構文(e.g., The horses dragged the logs smooth)を容認しない段階から、習得が進むにつれて、両タイプの結果構文を容認する段階に移行すること、が明らかになった。この結果は、第二言語における項構造の習得の成否が母語の転移と学習可能性の見地から説明できることを、新たな領域で裏づけるものである。22年度は二つの研究を実施した。一つ目は、中国語母語話者による日本語の「着点を表す後置詞を伴う動作動詞」の習得を調査した。中国語はこの領域で日本語型(ジョンは家に走って入った)と英語型(John ran into the house)の両方を許容する、「中間型」の言語である。中国話者のデータを以前収集した英語話者のデータと比較したとろ、中国語話者は英語話者ほど英語型の文(?*ジョンは家の中に走った)を容認せず、逆に、日本語型の文(ジョンは家の中に走って入った)は、英語話者より容認度が高いことが明らかになった。中国語話者と英語話者の間に母語の違いにそった差が見られたことは、動詞の項構造の第二言語習得における母語の影響の新たな証拠として意義深い。2つ目は、日本の中学生、高校生、大学生を対象に英語受動構文の習得を調査したInagaki et al. (2009)のフォローアップとして、英語圏に留学する日本人英語学習者による受動構文の習得を調査した。その結果、これらの学習者にも間接受身の過剰般化(*I was stolen my bike)が見られ、L1の項構造の現れがL2より広い場合、学習可能性の観点から、L1の影響が消えにくいという仮説がさらに支持された。なお、この研究では、Inagaki et al. (2009)で欠けていた統制群としての英語母語話者のデータも含まれており、研究の妥当性が高まった。その結果、予測された通り、英語母語話者は間接受身文をまったく容認しないことが明らかになった。23年度は主に次の二つのことを行った。一つ目は、これまでに既に行った日本語話者による英語の受動構文の習得に関する研究(実験1)のデータ分析を進めた。仮説通りに、日本人英語学習者は、日本語のみで可能な間接受身の過剰般化(e.g.,I was stolen my bike)を起こし、この現象は上級レベルでも消えくいことを、本データは示している。L1で可能な構造がL2では不可能である場合、このことを示す肯定証拠が存在しないため、L1の影響が消えにくいこと(仮説1)を支持する新たな証拠と言える。現在、このデータに基づき論文を執筆中である。二つ目は、日本人英語学習者による結果構文の習得研究(実験2)のためのタスクの開発である。受動構文の習得研究に倣って、翻訳タスクと、絵を伴った文法性判断タスクの2種類の開発を行った。数人の英語母語話者のインフォーマントのチェックも受け、タスクの妥当性も確認できた。あとは今年度前期の実施を待つ状況である。この実験2の結果から、日本人英語学習者は「弱い」結果構文(e.g.,I painted the wall red)のみを容認し、「強い」結果構文(e.g.,The horses dragged the logs smooth)を容認しない段階から、習得が進むにつれて、両タイプの結果構文容認する段階に移行すること-つまり、L1で可能な項構造の現れがL2より狭い場合は肯定証拠により学習可能であること(仮説2)-が支持されれば、第二言語習得の成否はL1転移と学習可能性の見地から説明できるという主張の新たな証拠となる。24年度は、日本人英語学習者による結果構文と受動構文の習得の比較研究(実験2)を行った。結果構文と受動構文の両方の項目を含む文脈を伴う文法性判断タスクを実施した。現在実験データを分析中である。結果構文に関して、日本人英語学習者は「弱い」結果構文(e.g., I painted the wall red)のみを容認し、「強い」結果構文(e.g., The horses dragged the logs smooth)を容認しない段階から、習得が進むにつれて、両タイプの結果構文容認する段階に移行することーつまり、L1で可能な項構造の現れがL2より狭い場合は肯定証拠により学習可能であること(仮説2)ーが支持されれば、第二言語習得の成否はL1転移と学習可能性の見地から説明できるという主張の新たな証拠となる。

受動構文に関しては、すでに23年度に実施した実験1で日本人英語学習者は、日本語のみで可能な間接受身の過剰般化(e.g., I was stolen my bike)を起こし、この現象は上級レベルでも消えくいことを支持する結果を得ているが、実験2で、同じ日本人英語学習者グループ内で、結果構文は習熟度の増加とともに「強い」結果構文の習得も進むのに対し、受動構文は習熟度が増加しても間接受身の過剰般化が消えにくいことが示されれば、仮説1と仮説2がさらに強固な形で裏づけられたことになる。まとめると、実験2で仮説に沿った結果が出れば、第二言語習得の成否はL1転移と学習可能性の見地から説明できるという主張が新しい領域で、新たな視点から裏づけられたと言えよう。結果構文習得研究のための実験タスクの作成に予想以上の時間がかかったため。これは、多分に下の12に述べるように、当初計画していた質問紙によるオフライン・データの収集に加えて、コンピュータを用いた文処理のオン・ライン実験も行うべきであると考え始め、そちらの検討・開発にも時間を費やしているからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた翻訳タスク、判断タスク以外に、文反応時間を測定するオン・ライン実験も実施することとした。ただし、この実施にあたり、反応時間を用いた研究法に習熟する必要がある。幸い、この手法に詳しい同僚がおり、実験器具も備わっている。同僚にアドバイスを受けながら、なるべく短期間に実験をデザインし、実施までにこぎ着けたい。いずれにせよ、より興味深く、質の高い研究の実現のためであり、最善つくす所存である。
静圧軸受機構を利用した高速・高精度空気圧サーボテーブルの開発

半導体などの製造装置においては,高速性,耐久性の点から電動駆動による限界が近づいている.一方,空気圧サーボ機構では比エネルギの高さを生かした高速駆動が可能であるものの,パッキン摩擦により精密な駆動が困難であるとされてきた.そこで本研究では上記の問題を解決する新しい精密位置決め用アクチュエータとして,静圧軸受機構を用いた空気圧サーボテーブルを提案し,その制御性について検討することを目的としている.昨年度は,静圧軸受を用いて完全非接触な1軸ステージを試作し,これを100[Hz]の高応答性を有するサーボ弁で駆動したところ,2[mm]のステップ入力に対して,電動機のに匹敵する位置決め精度と電動機を越える高速化を達成することができた.今年度はサーボ弁の改善と制御手法を研究課題の中心した.空気圧サーボ弁の特性が,結果としてサーボテーブルの高速化と位置決め精度を決定していることが明らかになった.そこで,これまでリニアの電流アンプと差動トランスが用いられきたサーボ弁を,トランジスタによるPWM駆動とエンコーダによる検出に切り替えサーボ弁特性の改善をはかった.サーボ弁の動特性を考慮した制御設計法を確立し,サーボ弁のヒステリシス特性の向上とあわせて,昨年度の結果に比べ応答の高速化と著しい位置決め精度の向上が見られた.また空気圧の非線形性も,厳密な線形化による手法により補償が可能であることがわかり,外乱オブザーバとの併用で任意の位置で50[nm]の位置決め精度と,良好な応答性を確保することができた.半導体などの製造装置においては、高速性、耐久性の点から電動駆動による限界が近づいている。一方、空気圧サーボ機構では比エネルギの高さを生かした高速駆動が可能であるものの、パッキン摩擦により精密な駆動が困難であるとされてきた。そこで本研究では上記の問題を解決する新しい精密位置決め用アクチュエータとして、静圧軸受機構を用いた空気圧サーボテーブルを提案し、その制御性について検討することを目的としている。今年度は静圧軸受を採用することにより、ピストンを完全非接触で駆動する1軸ステージを設計・製作した。サーボステージの概要はストロークが50〔mm〕、受圧面積は27〔cm^2〕であり、位置センサには光学式エンコーダを用いた。ピストン、シリンダ部などはすべてセラミック製である。これにより、ねじのような磨耗、発塵がないことと併せて、発熱も皆無であるなど優れた利点を有したサーボステージが構成できた。0.01〔Hz〕の超低速で駆動しても、スティックスリップを発生することもなく滑らかに動作させることができ、極めて低摩擦な状態を作り出すことができた。また、これを100〔Hz〕の高応答性を有するサーボ弁で駆動したところ、2〔mm〕のステップ入力に対して、整定時間18〔ms〕、そのときの位置精度も10〔μm〕であり、応答周波数も約50〔Hm〕と電動機のに匹敵する位置決め精度と電動機を越える高速化を達成することができた。現在は、単純な状態フィードバックにより制御しているが、来年度は、サーボ弁の動特性と空気圧の非線形性を考慮した制御法・設計法について検討し、高性能化をはかっていく予定である。半導体などの製造装置においては,高速性,耐久性の点から電動駆動による限界が近づいている.一方,空気圧サーボ機構では比エネルギの高さを生かした高速駆動が可能であるものの,パッキン摩擦により精密な駆動が困難であるとされてきた.そこで本研究では上記の問題を解決する新しい精密位置決め用アクチュエータとして,静圧軸受機構を用いた空気圧サーボテーブルを提案し,その制御性について検討することを目的としている.昨年度は,静圧軸受を用いて完全非接触な1軸ステージを試作し,これを100[Hz]の高応答性を有するサーボ弁で駆動したところ,2[mm]のステップ入力に対して,電動機のに匹敵する位置決め精度と電動機を越える高速化を達成することができた.今年度はサーボ弁の改善と制御手法を研究課題の中心した.空気圧サーボ弁の特性が,結果としてサーボテーブルの高速化と位置決め精度を決定していることが明らかになった.そこで,これまでリニアの電流アンプと差動トランスが用いられきたサーボ弁を,トランジスタによるPWM駆動とエンコーダによる検出に切り替えサーボ弁特性の改善をはかった.サーボ弁の動特性を考慮した制御設計法を確立し,サーボ弁のヒステリシス特性の向上とあわせて,昨年度の結果に比べ応答の高速化と著しい位置決め精度の向上が見られた.また空気圧の非線形性も,厳密な線形化による手法により補償が可能であることがわかり,外乱オブザーバとの併用で任意の位置で50[nm]の位置決め精度と,良好な応答性を確保することができた.
有限群の整数表現とその応用

1.有理(関数)体の拡張概念として、近年導入された安定有理体、レトラクト有理体などの研究を行い、不変部分体がこれらの性質をもつような有限群の整数表現について具体的成果を得た。こららの結果は、本来のネ-タ-の問題と同様に、ヒルベルトの既約性定理を通して、代数学の大きな未解決問題の1つである`ガセア理論の逆問題'と密接に関係する。実際、この場合には、レトラクト有理性よりさらに弱い概念の(半有理性)が最も基本的であって、有理数体上で不変部分体がつねに半有理的であることが示されれば、逆問題が肯定的に解決されることになる。この方向の研究は今後も継続する予定である。2.体R上の生成的斜体について、`その中心はR上の有理体であろうか?'という問題は最も重要な未解決の問題である。生成的斜体の中心は、対称群のある種の整数表現から定まる乗法的作用による有理体の不変部分体として表せることが知られている。このことと、以前にア-ベルp群の整数表現に関して得ていた結果とを利用して、この問題について新しい結果を得た。しかしながら、完全な解決は今後の課題である。3.有限群の整数表現で、階数が小さい(≧3)ものについて、それにより定まる有理体上の乗法的作用による不変部分体の構造を具体的に決定する作業を以前から行っていたが、本年度も計算を続行し、種々の型のものについて、その構造を決定した。これもかなり困難な問題であって、階数が3の場合でも未決定のものが残っており、今後の課題となっている。
環境変動に対する土壌微生物群集動態の予測

土壌には1gあたり数十億もの微生物が存在し、分解者として地球上の物質循環を支えている。一方で土壌生態系は温度変化・降雨・汚染物質の流入といった環境変動に絶えずさらされており、人為的な環境変動は年々強まっている。そのため、環境変動が土壌微生物群集やその機能に与える影響を解明するための操作実験が多数行われてきたが、土壌の性質の多様性もあって統一的な理解には至っていない。本研究では世界中で過去に蓄積された膨大な実験データを俯瞰的に解析することで、環境変動が土壌微生物に与える影響を統一的に記述・予測することを目指す。
微小管細胞骨格による電位依存性カルシウムチャネルの制御機構

モルモット回腸平滑筋の電位依存性カルシウムチャネル電流は、ムスカリン受容体刺激により一過性とその後に持続性に抑制される。我々はこれまでの研究から、一過性と持続性の抑制効果発現に微小管細胞骨格が関与することを見いだした。しかし、受容体の刺激から抑制効果の発現に至る過程において、微小管の重合、脱重合がどのように関わっているのかは明らかになっていない。本研究ではこの点を明らかにする目的で、微小管細胞骨格の重合・脱重合を制御することが知られている情報伝達因子のうちどの因子がムスカリン受容体と連関しているかを検討した。1、フォスフォリパーゼCおよびD阻害薬のウオルトマンニンとD609は、一過性と持続性抑制の発現を阻害した。2、非選択的蛋白キナーゼ阻害薬のスタウロスポリンとチロシンキナーゼ阻害薬のゲニステインは一過性と持続性抑制の発現に影響を与えなかった。3、一過性抑制はイノシトール3リン酸による細胞内ストアからのCa^<2+>放出に起因する。微小管を破壊するコルヒチンは、ストアからのCa^<2+>放出には影響を及ぼさずに一過性抑制の発現を阻害した。4、持続性抑制の発現もコルヒチンの処置により抑制された。微小管を重合させるタクソ-ルはCaチャネル電流を抑制した。タクソ-ルは、ムスカリン受容体刺激で生じる持続性抑制の場合と同様に、Caチャネル電流の不活性化過程を促進して不活性化曲線を過分極側に移動させた。これらの結果から、一過性と持続性の抑制効果発現にフォスフォリパーゼの活性化が関与すること、一過性抑制の発現経路の内、ストアから放出されたCa^<2+>によるCaチャネルの抑制機構に微小管が関与すること、持続性抑制は微小管の重合により発現することが考えられる。以上の成績は、第124回日本獣医学会および第71回日本薬理学会年会で発表し、投稿中論文2編としてまとめた。
急性前骨髄球性白血病の15;17転座における染色体転座形成分子機構の研究

本研究では、我々が新たに見いだした急性前骨髄球性白血病に特異的に認められる15;17転座の17番染色体側切断点集中領域ERR(レチノイン酸受容体α遺伝子内)を用いたin vitro transfection法によるERRのDNA再構成活性の検討を行った。その結果、NIH3T3細胞ではERRが他の領域と比較してDNA再構成活性が高いことがあきらかとなった。また、DNA再構成部位が48塩基対のERR領域内のさらに20塩基対内に収束することも明らかとなった。次いでERRを用いたゲルシフト法によるERR特異的結合蛋白質の検討を行ったところ、in vitro transfection法に用いたNIH3T3細胞にはERR特異的結合蛋白質が存在することが明らかとなった。また、この蛋白質はNIH3T3細胞では増殖期より増殖停止期においてより多く発現されていることも明らかとした。NIH3T3細胞以外にヒト白血病細胞株においてERR特異的結合蛋白質の有無を検討したところ、急性リンパ性白血病由来細胞株の一部において同蛋白質の存在が確認された。また、マウスの脳、胸腺、脾臓、肝臓、精巣各組織での検討では、脳組織におけるERR特異的結合蛋白質の存在が確認された。これらのERR特異的結合蛋白質は電気泳動パターンより複数存在することが示唆され、現在種々の細胞株を用いて更に詳細な検討を行っている。また同時にERRのDNA結合蛋白質との結合に必須な部位をメチレーション阻害法を用いて検討している。
東北日本弧・15Ma火山フロント構成岩の地質学的・岩石学的研究

本研究要約1)東北日本弧の海溝側に分布する霊山玄武岩類、稲瀬火山岩類、泊火山岩類のK-Ar年代を測定し、それぞれから、15.115.4Ma、12.616.0Ma、1315Maの形成年代がえられた。2)これを既存の年代のデータを検討した結果、1316Maの火山フロントが第四紀火山フロントの3050Km東側に存在することがあきらかとなった。3)東北日本弧の海溝側の第四紀火山帯は、火山岩の苦鉄質斑晶の組合せの違いとK_2Oなどのインコンパティブル元素量の違いから、青麻-恐火山列と脊梁火山列に細分されているが、1316Maの海溝側の火山岩を、このように2列に分けることはできない。4)青麻-恐火山列と脊梁火山列の火山岩は、結晶分化の進んだものが多いが、1316Maの火山岩のなかには、MgO,Ni,Crなどに著しくとみ、FeO/MgO比の低い、未分化な玄武岩が含まれる。このような未分化な玄武岩は、海溝側に産する後期中新世移行(08Ma)の火山岩には全くみられない。5)1316Maの海溝側火山岩間には、東北日本弧の第四紀火山岩が有するK_2Oの変化幅にほぼ相当するK_2Oの違いが存在する。6)背弧側に分布する1316Maの玄武岩と安山岩は、海溝側の低K_2Oに玄武岩や安山岩と同程度かあるいはこれよりも低いK_2O量を有している。このように、東北日本弧の1316Maの火山岩にみられるK_2Oの島弧横断方向の変化の様相は、第四紀火山岩のK_2Oの変化傾向とは明らかに異なる。7)1316Maの火山岩のなかにはTiO_2や他のHFS元素にとむソレアイト質の玄武岩と安山岩、FeO/MgO比の高いアイスランダイト様の珪長質な安山岩やデイサイトなどがみられる。この種の火山岩は、東北日本弧の第四紀火山岩のなかにはみいだすことはできない。このような東北日本弧の海溝側に分布する1316Maと第四紀の火山岩の違いをもたらした主な要因は、マグマの発生機構にかかわるテクトニックな条件が2つの時代で異なっていることによるであろう。東北日本弧の海溝側に分布する中期中新世(1613Ma)火山岩の岩石記載と全岩化学組成の検討から、各地の火山岩は以下の特徴をもつことが明らかになった。最も北部の下北半島泊地域の火山岩は、玄武岩と安山岩からなる。玄武岩は主に単斜輝石カンラン石玄武岩からなり、MgOに著しく富む(最高で11.7%)ことで特徴づけられる。安山岩は主に両輝石安山岩であり、カルクアルカリ系列に属する。