hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次循環中枢としての視床下部室傍核ニューロンの活動様式:自由行動下ラットでの検討

前年度に本研究補助により開発した動物の体動モニターシステムおよび、睡眠覚醒レベルの同時判定システムを用いて視床下部室傍核(PVN)単一ニューロン活動を記録した。これらを用いて以下に示すような自発行動に伴うPVN領域の種々のユニット活動について調べた。1)飲水行動に伴うPVNニューロン活動;これまでに麻酔下ラットで記録されたVasopressin neuron特有の発火パターンとされるphasic patternを示したSingle unitが最近になって記録出来た。このneuronについて自発的な飲水行動時のユニット活動を記録できたが、飲水行動開始前には変動がなく、飲水開始後も発火頻度の減少は明らかではなかった。しかし飲水終了後約30分くらいから発火頻度が減少することが明らかになった。2)Air jet stressに対する反応;ラット頭部に固定したノズル先端より顔面に向けて流量51/minで5-20秒程度の刺激を行なった。また再現性を確認のために時間をおいて最低5-10回の刺激を繰り返した。これまでに記録出来たneuronはair jetに対して反応を示すものと、無反応のグループがあり、neuronの分類に利用可能であることが判明した。それぞれのneuronには再現性があることが確認出来た。Air jetに反応するneuronはair jet開始直後からfiringが変化し、動物体動モニターシステムにより、体動開始前より反応が始まることが明らかになった。また、この刺激を開始する際に睡眠覚醒レベル判定システムを指標として睡眠時と覚醒時に分けて刺激を行なった。その結果反応を示すneuronは、覚醒時よりも睡眠時の反応が大きく見られることが明らかとなった。この睡眠時の刺激によって明らかに覚醒が引きおこされる場合も多数みられた。3)Non-REM, REM睡眠と覚醒時のneuron活動; Air jetに対して発火頻度の増大反応が見られるneuronについてその自発放電を調べたところNon-REMから覚醒に変化する際に発火頻度が増大することが明らかとなった。また反対にAir jetに対して発火頻度の減少反応が見られるneuronはその自発放電がこの時期に減少することが明らかとなった。この二つのグループには部位特異性が示唆されるが異なる検討が必要であると思われる。本年度では単一ニューロン活動記録において動物の行動を特に体動を連続的に記録する方法の開発と飲水行動および覚醒睡眠の変化を連続的に評価するためのシステムを構築することが目的である。1)動物の体動モニターシステムの構築:これまで意識下ラットを用いた実験中に観察した限りにおいてはラット頭部が動くことなく起きる体動は無いように思えるので、ラット頭部に極小重力センサーを固定する方法を考案した。これにより二軸重力センサーで重量2g以下のものを用いることでラットに負担をかけることなく頭部の傾く方向とその角度及び変化速度を測定することが可能になった。X,Y方向とも電圧変化として出力されるので比較的単純に体動を捉えることか可能であるし、その波形から比較的簡単に開始時刻も正確に同定可能となる。この方法は他に実績がないために従来と同様にCCDカメラを用いて動画も必要である。そのために本研究補助金により購入したコンピュータでVideo capture cardを制御して画像を記録出来るようにした。この画像により行動の判定はもとより動物の状態を遠隔地からモニター可能なシステムを構築した。2)睡眠覚醒レベル判定と生理パラメーター測定:脳波と頚部筋電図も心電図、血圧及びユニット活動と共にA/D変換器より入力し、睡眠覚醒レベルとともに心拍数、血圧およびユニット活動と合わせてコンピュータ上のデータとして記録するシステムを構築した。同時にlicking sensorとdrop counterの出力も入力し同時に記録できるようにしたので飲水行動を明確に捉えて分析が可能になった。また比較的軽度なストレッサーとして、ラット頭部に固定したノズル先端より顔面に向けてair jetを行なうことが出来るようにした。3)データ収集並びに解析:ユニット活動と他の全てのパラメータはコンピュータにより5分間毎のデータとして保存するようにした。しかしユニット活動の記録を正確に行なうためにはサンプリング周波数を高くする必要があるのでデータサイズが巨大にはなるが新たに購入したコンピュータでオフライン処理を行なうと実時間の1/10で分析が可能になった。このようにしてデータを管理することで従来のデータレコーダーに記録したデータを実時間で再生して分析する時の数分の一の時間で分析が可能になる。これらのシステムにより自発的頻脈に先行するPVNユニット活動の増大は徐波睡眠から覚醒に移行する際に生じていることが明らかとなった。またこのユニットはREM睡眠と覚醒時に発火頻度が増大していて、徐波睡眠時に減少していることが明らかとなった。

また再現性を確認のために時間をおいて最低5-10回の刺激を繰り返した。これまでに記録出来たneuronはair jetに対して反応を示すものと、無反応のグループがあり、neuronの分類に利用可能であることが判明した。それぞれのneuronには再現性があることが確認出来た。Air jetに反応するneuronはair jet開始直後からfiringが変化し、動物体動モニターシステムにより、体動開始前より反応が始まることが明らかになった。また、この刺激を開始する際に睡眠覚醒レベル判定システムを指標として睡眠時と覚醒時に分けて刺激を行なった。その結果反応を示すneuronは、覚醒時よりも睡眠時の反応が大きく見られることが明らかとなった。この睡眠時の刺激によって明らかに覚醒が引きおこされる場合も多数みられた。3)Non-REM, REM睡眠と覚醒時のneuron活動; Air jetに対して発火頻度の増大反応が見られるneuronについてその自発放電を調べたところNon-REMから覚醒に変化する際に発火頻度が増大することが明らかとなった。また反対にAir jetに対して発火頻度の減少反応が見られるneuronはその自発放電がこの時期に減少することが明らかとなった。この二つのグループには部位特異性が示唆されるが異なる検討が必要であると思われる。
循環器疾患等の予防のための腹囲を含む健康診断の有用性に関する研究

常勤産業医が定期健康診断と事後措置を徹底している事業所で20072011年の在職死亡者の死因と直近の健康診断結果を調査した。死因は、がん49%、循環器疾患22%、自殺12%で、男性の自殺は30歳代の死亡率が高かった。人口動態統計の就業者と比べると2059歳の標準化死亡比は、全死因0.53、がん0.67、循環器疾患0.56、自殺0.44、事故0.33であった。定期健康診断でBMI、腹囲又は血圧が高値であった者は40歳代で循環・器疾患による死亡率が高かった。本研究は、職場の健康管理について、わが国に特有である産業医の制度や健康診断の検査項目が、在職死亡者の発生を抑制できているかどうかを明らかにすることを目的に実施する。常勤の産業医が健康管理を行っている事業場における5年間の在職死亡労働者の死因と直近の健康診断結果を取得し、国民及び一般就業者に対する標準化死亡比(SMR)を算出し、健康診断の各検査の結果とがんや循環器疾患等のSMRを比較する。本研究は、専属産業医を選任している事業場の労働者の死亡事例について、個人情報の保護を徹底したうえで、生年月日、死亡年月日、性別、産業医が判断した死因、死亡直近の定期健康診断結果のうち、身長、体重、腹囲、血圧、コレステロール、血糖の測定値、及び喫煙習慣の情報を取得し、(1)産業医が健康管理を行う事業場における性・5歳年代別の死亡率を人口動態統計に基づく就業者の死亡率と死因別に比較すること、(2)定期健康診断結果(腹囲及びBMIを用いた内臓脂肪量の推定値等を含む)と全死亡者に占める循環器疾患の割合との関係を調べることを目的として実施した。平成20年度は、まず、倫理審査を終え、暗号化した事業場名を管理する個人識別情報管理者を選任するなど研究体制を整備した。次に、研究目的等を説明のうえ参加意思を示した産業医に対し、平成19年中の性・年齢別の健康管理対象者数、死亡者数、死亡例の死因等を尋ねる死亡個票を配布し郵送により回収した。平成20年11月末時点で27事業場から回答を得た。対象労働者数は128,929人、死亡者数は104人であった。19歳未満と65歳以上を除外して人口動態統計と比較した標準化死亡比(SMR)は、男性0.31、女性0.30、昭和60年モデル人口による年齢調整死亡率(10万人対)は、男性100.5、女性32.0であった。死因は、判定委員会を設置して客観的に分類し、疑義のある事例は報告した産業医に問い合わせた。男性の死因は、がん46.1%、循環器疾患20.2%、自殺16.9%、不慮の事故12.4%で、事故や自殺のSMRが明らかに低かった。死因が確定できた102人の定期健康診断結果は、循環器疾患による死亡者には、喫煙者、高血圧、高コレステロール値、耐糖能の異常者等が多い傾向を認めた。平成21年度は前年度と同様の方法で平成20年中の性・年齢別の健康管理対象者数、死亡者数、死亡例の死因等を調査し、平成21年11月末時点で21事業場から回答を得た。対象労働者数は59,905人、死亡者数は61人であった。19歳未満と65歳以上を除外して人口動態統計と比較した標準化死亡比(SMR)は、男性0.37、女性0.64、昭和60年モデル人口による年齢調整死亡率(10万人対)は、男性99.6、女性84.3であった。男性の死因は、がん52.7%、循環器疾患23.6%、自殺10.9%で、女性は6人の死亡のうち4人ががんであり、循環器疾患は1人であった。死因が確定できた61人の定期健康診断結果は、循環器疾患による死亡者には、喫煙者、高血圧、メタボリック症候群の該当者及びその予備軍で多い傾向を認めた。

今年度は参加事業所の定期健康診断結果の追加調査を行っており、平成22年3月末時点で20事業場から回答を得た。今後得られたデータから、死亡者に占める循環器疾患の割合との関係を解析する。本研究は、専属産業医を選任している事業場の労働者の死亡事例について、個人情報の保護を徹底したうえで、生年月日、死亡年月日、性別、産業医が判断した死因、死亡直近の定期健康診断結果のうち、身長、体重、腹囲、血圧、コレステロール、血糖の測定値、及び喫煙習慣の情報を取得し、(1)産業医が健康管理を行う事業場における性・5歳年代別の死亡率を人口動態統計に基づく就業者の死亡率と死因別に比較すること、(2)定期健康診断結果(腹囲及びBMIを用いた内臓脂肪量の推定値等を含む)と全死亡者に占める循環器疾患の割合との関係を調べることを目的として実施した。平成22年度は前年度と同様の方法で平成21年中の性・年齢別の健康管理対象者数、死亡者数、死亡例の死因等を調査し、平成23年2月末時点で24事業場から回答を得た。対象労働者数は153,426人、死亡者数は155人であった。19歳未満と65歳以上を除外して人口動態統計と比較した標準化死亡比(SMR)は、男性0.32、女性0.19、昭和60年モデル人口による年齢調整死亡率(10万人対)は、男性94.8、女性22.9であった。死因は、判定委員会を設置して客観的に分類し、疑義のある事例は報告した産業医に問い合わせた。男性の死因は、がん48.3%、循環器疾患25.2%、自殺10.2%で、がんの内訳では肺がんが7.5%と最多で、次いで膵がんが6.1%と多く、胃がんはやや減少して4.8%だった。女性の死因は8人中6人ががんであり、2人が自殺であった。死因が確定できた147人の定期健康診断結果を解析すると、循環器疾患(心疾患、脳血管障害等)での死亡者には、喫煙者、高血圧(≧140/90mmHg)、メタボリック症候群の該当者が多い傾向を認め、在職者の死因と喫煙、血圧、メタボリック症候群との間に関連がある可能性が示唆された。本研究は、専属産業医のいる事業場の在職死亡者事例について、個人情報を保護したうえで、死亡年月日、年齢、性別、死因、直近の定期健康診断結果(身長、体重、腹囲、血圧、脂質値、血糖値、喫煙習慣)の情報を取得し、(1)対象事業場の性・年代別死亡率を人口動態統計に基づく就業者の死亡率と死因別に比較すること、(2)定期健康診断結果と全死亡者に占める循環器疾患の割合との関係を調べることを目的として実施した。平成23年度は前年度と同様の方法で平成22年中の健康管理対象者数、死亡者数、死因等を調査した。またこれまでの調査結果から男女ともに死因の1位を占めるがんについて、職域で行うがん検診による予防効果を明らかにするため、がん検診(胃、大腸、乳腺、子宮)の実施状況調査も追加した。平成23年11月末時点で28事業場から回答を得た。対象労働者数は165,609人、死亡者数は154人であった。人口動態統計と比較した標準化死亡比(SMR)は、男性0.283、女性0.309、昭和60年モデル人口による年齢調整死亡率(10万人対)は、男性87.2、女性42.0であった。死因は判定委員会を設置して客観的に分類した。男性の死因は、がん41.4%、循環器疾患25.0%、自殺15.0%で、がんは肺がんが8.6%と最多で、次いで直腸がんが5.7%だった。女性の死因は14人中12人ががんであった。死亡者の定期健康診断結果の解析では、循環器疾患(心疾患、脳血管障害等)での死亡者には、喫煙者、高血圧、高脂血症、耐糖能異常(境界域・糖尿病域)、メタボリック症候群の該当者が多い傾向を認め、在職者の死因とこれらの要因との間に関連が示唆された。がん検診の追加調査では24事業場から回答を得た。検診実施率はいずれも労働者健康状況調査結果より高かったが、乳腺、子宮の実施率、受診率は胃、大腸と比べて低かった。
生体環境を模倣するマイクロカプセル培養技術と高速カプセルソーティング技術の開発

セルソーターは細胞精製に必須な手法であるが、シャーレから剥がす際に死んでしまったり、本来の機能が失われてしまう接着細胞をダメージレスに分離回収することはできない。また、これまでのセルソーティングは,酵素処理などによりバラバラされた細胞懸濁液中の球形細胞を対象にしており、生体組織にある細胞状態を必ずしも反映しているとは言えない。本研究では、接着細胞をシャーレから剥がすことなく、生体環境に近い状態でダメージレスにフローサイトメトリー解析およびソーティングできる技術開発を目的とした。本年度は、生体材料で作製した粒子表面および内に接着細胞を培養するCell ball技術を開発し、マイクロ流路型セルソーターと組み合わせることで、Cell ballのまま分離回収する技術を開発した。具体的には、コラーゲン粒子の表面にヒトiPS細胞由来神経前駆細胞、ラット初代神経細胞、ヒトがん細胞を培養することに成功し、シナプス形成やCa2+オシレーションなどによる機能を確認した。また、コラーゲンゲル粒子内に細胞を内包したオイルフリーのカプセル化技術を開発し、カプセル内における神経ネットワーク形成、がん環境モデルの作製に成功した。マイクロ流路型セルソーターを用いて、フローサイトメトリー解析を行ったところ、マーカーによる分画が明確に現れ、特定のCell ballのみを分離回収することに成功した。回収後のCell ballをシャーレに接着させて再培養したところ、単一Cell ballから細胞が増殖することが確認できた。これら結果により、Cellballソーティング技術による接着細胞のハイスループット解析および細胞精製ができることがわかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「シャーレから剥がすとダメージにより死んでしまう細胞」や「細胞の表現型が確定するまでに培養日数を要する細胞」をダメージレスソーティングする技術の開発を行う。具体的には、生体環境を模倣したマイクロカプセル内に細胞を培養し、目的の細胞をカプセルのままソーティングする技術の開発である。「ゲルカプセル内外に細胞数を制御して培養する技術」と「マイクロ流路型セルソーターチップ」を組み合わせて、細胞内包型カプセルの高速ソーティング技術を構築することを目的とする。初年度は、ゲルカプセル(ゲル粒子)の表面に細胞を培養する技術の開発およびマイクロ流路型チップを用いたゲル粒子の解析およびソーティング法の検討を行った。エマルション法で作製したコラーゲン粒子の表面にヒトiPS細胞由来ニューロン、グリア細胞を培養した結果、粒子表面への細胞接着および神経突起が粒子表面を覆うように伸長している様子が観察され、共焦点顕微鏡観察により、その立体構造やシナプス結合が確認された。また、1ヶ月以上のゲル粒子表面での培養を確認した。染色および非染色コラーゲンゲル粒子をマイクロ流路型チップでソーティングしたところ、50個/秒で85%以上の精度でゲル粒子をソーティングできることが確かめられた。ゲル粒子のサイズをコントロールして大量に作製する方法を確立し、ゲル粒子表面での細胞培養を確認した。また、ゲル粒子のソーティング条件の検討により、マイクロ流路型チップを用いてゲル粒子を85%以上の精度でソーティングできることが確認された。ゲル表面に細胞培養したままソーティングする技術開発において、次の課題が明確になり、目処が立ったため。ゲル表面への培養技術は、培養中にゲル粒子同士が細胞を介して接着してしまう問題点がある。ゲル粒子表面へ細胞数を制御して培養したサンプルをゲル粒子が接着することなく大量に培養する手法を検討する。ゲル内に細胞培養する手法を検討し、ゲル内での細胞特性を評価する。また、ゲル粒子のソーティングスピード500個/秒を目指し、シース液等の検討を行う。マイクロプレートリーダーで用いられている細胞評価試薬を用いて、細胞内包型カプセルの高速解析およびソーティング法を構築する。
高等教育における保育者養成プログラム質保証の日欧比較

フィンランドの保育者制度を精確に理解することに予想以上の困難があったが、その詳細をつかむことができた。幼保の制度は一元的であっても、保育者養成のルートが多様であり、その最終学歴レベルにおいても裏付けとなる専門分野も異なる者が混在して職場にいるような状態である。特に大学と応用科学大学(AMK)に着目して事例研究を行ったが、同国の高等教育の質保証のシステムに準拠しながらも、それぞれの機関で良質な教育を提供するべく、教育課程、入試、実習においても工夫が為されていたことが確認できた。当初予定していた他の欧州諸国との比較まで至ることができなかったが、保育者およびその養成の制度の比較の視座が得られた。先行研究や資料収集を順次進めながら、調査対象・ヒアリング対象について順次精査していった。特に情報収集を優先的に進めたのがフィンランドである。理由として、幼児教育・保育制度、従事者の養成制度と高等教育制度との関連などを洗い出していくなかで、フィンランド高等教育評価審議会(FINHEEC)とフィンランド教育評価審議会(FEEC)が合同で201213年に実施した「幼児教育における教育に対する評価」プロジェクトの存在に行き着いたことが挙げられる。このプロジェクトでは、幼児教育を行う諸施設での教育に対する評価だけではなく、従事しようとする者に対して関連する学位を授与している教育機関も評価の対象となったようだ。評価プロジェクトには、高等教育機関の関係者や行政担当者が関与し、計画チームと評価チームを別に組織して行われた。ただし、報告書がフィン語で記述されているなど、手元の調査だけでは不明な点も多く、詳細については平成26年度に現地調査を行う必要があると判断した。一方で、代表者は平成25年秋に設立された「幼児教育養成課程研究会」(現:一般社団法人「保育教諭養成課程研究会」)に参加する機会を得た。「幼保二元」状態である日本の状況が抱える困難さを具体的に理解する貴重な機会と人脈を確保できたことが大きく、また、所属した部会が平成26年度に文部科学省からの委託研究を受けたことから、今後はこの研究調査と本研究とを連動させて遂行する方向で進展が期待される。当該年度は、当初訪問調査を計画していた国のうちフィンランドを対象にした現地調査をオウル市、ヘルシンキ市およびその周辺を拠点に実施した。フィンランドでは、2012年から13年にかけて、当時のFINHEEC(フィンランド高等教育評価評議会)とFEEC(フィンランド教育評価審議会)とが連携して、幼児教育セクターにおける従事者の養成を対象とした評価を実施した実績があり、本科研のねらうテーマに大きく合致するため、優先的に調査を行った次第である。ただ、予備調査を進める中で、前提となる当地での幼児教育・保育や保育者養成の制度や実態に関して、日本で得られる情報だけでは一貫した理解を得にくいことがわかり、現地では、上記の評価に関するヒアリングだけではなく、幼児教育・保育および保育者養成の現場そのものの視察とヒアリングも同時に行い、包括的な理解をできる限り完成させることをめざした。また、現地在住の日本人保護者にもご参集いただいてのヒアリングも実施した。上記評価活動に際しては、養成校ばかりではなく、ステークホルダーも含めて非常に広範かつ詳細な調査が入ったことが確認できている。「養成校を起点としてだれがどのように参画して「よい保育者」が定義づけられ、どのような質のもとで養成されようとしているのか」という視点で調査を進めたが、必ずしも現場と養成校との連携が十分に取れているとはいえない(上記評価プロジェクトの報告書でも指摘されている)など、よい保育者づくりへの参画と質保証の全体像が十分には見えてこない(もしくは未完成か)ままであった。来年度は、最終年度ではあるが、当初計画していた調査対象国を変更し、さらにフィンランドの状況を深掘りすることを現在検討中である。また、国内活動として、保育教諭養成課程研究会への参加を通じて、キーパーソンとの関係をある程度深めることができた。今後の研究進展の素地としたい。最終年度は、前年度に実施したフィンランド現地調査の成果を検討し、当初予定していた他国での調査ではなく、再度のフィンランド調査を行うこととした。フィンランドの保育は、施設に関しては一元化されているが、従事者となると複数の養成ルートがあり、それぞれに背景となる専門分野が異なっている。前年度の調査で概要的なことは把握できたが、職務上の実態や養成と現場との関係についてより掘り下げる必要が、養成のあり方を検討する上で避けて通れないと判断したからである。今年度の調査は、再度現地で養成を行っている高等教育機関のうち、前回同様にオウル大学およびメトロポリア応用科学大学を選択して訪問し、養成機関としての内部質保証をどうように行っているかを含めて調査を行った。また、現地の自治体の保育関係の担当者に、実習受け入れや就職の実態をうかがった。質保証に関しては、とりわけオウル大学において興味深い事例をうかがうことができた。具体的には、全学的なInstitutional Researchを縦横に展開できるように、学内のあらゆるデータをリンクさせて、全教職員にそれぞれアクセス権限を個別に設定して、必要なひとが必要な情報をいつでも入手でき、リアルタイムに必要な手を打つことができるシステムになっている。メトロポリア応用科学大学においては、学科の質保証担当者が全学的な質保証システムに情報を挙げるような仕組みをとっている。大学の自主性をかなり大きく付与しているのがフィンランドの大学であり、保育者養成に関しても同様に自主性を大学にもたせている。

この自主性に大きく任されたプログラムづくりの質保証として、内部質保証のシステムと、国レベルでの評価システムは活用されていると思われるが、現場に対する質保証については、現状でも課題が多いことが確認できた。フィンランドの保育者制度を精確に理解することに予想以上の困難があったが、その詳細をつかむことができた。幼保の制度は一元的であっても、保育者養成のルートが多様であり、その最終学歴レベルにおいても裏付けとなる専門分野も異なる者が混在して職場にいるような状態である。特に大学と応用科学大学(AMK)に着目して事例研究を行ったが、同国の高等教育の質保証のシステムに準拠しながらも、それぞれの機関で良質な教育を提供するべく、教育課程、入試、実習においても工夫が為されていたことが確認できた。当初予定していた他の欧州諸国との比較まで至ることができなかったが、保育者およびその養成の制度の比較の視座が得られた。「研究実績の概要」欄にも示したとおり、一国の事情に対して十分な理解を得るのに予想以上の困難があった。幼保一元化はされているものの、保育者をめぐっては単純な制度ではなく、その点の理解と整理が難しかったのである。ただ、保育者養成を対象とする評価を実際に行った実績は非常に興味深く、1回の現地調査だけでは迫りきれなかった部分も多い。ただし、研究自体を広く捉えれば、今年度フィンランドで得た成果自体は非常に大きいと考えており、そういう意味では十分な進展を得たものと考えている。大学・高等教育論/比較教育学上記のようなことから、ここで当初計画に固執して他国に軸足を移すよりも、フィンランドをさらに深掘りする方が、本年度で最終年度を迎えるこの萌芽研究のよりよい着地点をめざせるものと現状では考えている。したがって、2回目の現地調査を計画・実行して、仕上げを図りたいと考えている。また、同時並行で日本の状況についても調査を進めたい。養成に関係する団体の関係者へのヒアリングについても、あわせて計画し、フィンランドとのすりあわせをめざしたい。全体としては順調に進展していると言える。なお、国内のヒアリングについては、当初の計画よりも進行が遅れているが、これは「研究実績の概要」で触れた「保育教諭養成課程研究会」の立ち上がりが関係している。独自で調査を進めるよりも、立ち上がった同研究会内で関係した方々から有益なご助言をいただきつつ進める方が効率的だろうとの判断があり、あえて国内ヒアリングの実施については様子見をしたことに起因する。よって研究目的の達成には影響がないものと考えている。国内ヒアリングをはじめとして、一部これまでに計画していた国内旅費を使用する研究を次年度に持ち越す必要が生じたためである。軌道修正をしなければならない点として、当初4ヶ国を対象としていたところを、2ヶ国(多くても3ヶ国)に減じなければならないことが挙げられる。本研究課題が採択されるにあたって考えていた計画は、特に幼児教育・保育分野に関わる部分をはじめとして、一国の制度や状況を書面調査するだけでも予想以上の労力と手間がかかってしまった。
反射高速電子回折による金属の表面融解の研究

固体の融解は表面から始まると考えられている。最近、フレンケルらは鉛(110)表面の高速イオン散乱実験を行い、融点より20°Cも低い温度で表面の融解が起り、融点に近づくにつれて融解層が厚くなり、融点では試料全体に及ぶことを初めて実験的に確かめた。反射高速電子回析を用いると、ブラック反射の消失から高速イオン散乱実験と同様に融解による表面の構造の無秩序化を検知することが出来る。この他に、散漫散乱の強度分布から無秩序層内にまだ残っている原子配列の短範囲秩序も調べることが出来る。このような優れた特性を有する反射高速電子回析を用いて、清浄化された鉛(110)表面を昇温しながら観察することにより次の3つの結果を得た。(1)昇温しながら(00)反射と(10)反射の強度を測定すると、(00)反射は融点迄緩やかな強度の減少を示すだけであったが、(10)反射は180°C附近から著しく強度を減じ、菊池図形がまだ観察されるのに305°Cで見えなくなった。(2)融点から約1°C低い温度で菊池図形が見えなくなった。(3)305°C以上の温度でシャドーエッヂ近くに散漫散乱が観察された。(1)と(2)から鉛(110)表面の構造に180°Cを越すと乱れが起り、昇温と共にその乱れが著しくなり、融点より22°C低い温度で表面が無秩序化すると結論さる。菊池図形が見えなくなることは無秩序化が結晶内部迄及んだことを意味する。表面融解層の構造の特性を明らかにするために散漫散乱の強度測定と表面修飾による散漫散乱の特性変化の実験を現在、準備中である。
フラロデンドリマーの超簡便合成法の開発と物性及び機能に関する研究

研究の最終年度にあたる本年度は、フラロデンドロンの物性と機能に重点をおき、以下の研究を行った。(1)フラロデンドロンの、両親媒性化合物としての性質と、フラーレン部位の親炭素材料性を最大限に活用することを目的とし、フラロデンドロンと単層カーボンナノチューブの複合化を試みたところ、通常、可溶化、可分散化の困難なカーボンナノチューブの可溶化に成功した。複合体の構造を各種スペクトルおよびAFM、TEM、SEM観察により明らかとし、ナノチューブの周りにフラーレン、そして、そのさらに外側にデンドリマーが配置された階層構造からなる、新規な複合体であることを見出した。こうした研究は、今後、光電変換素子などへと応用することが可能であり、フラロデンドロンの機能研究において重要である。(2)水溶性フラロデンドロンの光物性について詳細に検討する中で、水中における光誘起電子移動を伴った電荷分離状態の生成を明らかとした。水中における、電荷分離状態の生成は、人工光合成系構築の上で非常に重要であるが、本研究者の開発したフラロデンドロンは、レーザー分光による研究によって非常に高い量子収率(Φ=0.83)で電荷分離状態となることが明らかとなり、今後、太陽電池材料をはじめとする人工光合成系の構築へ向けた基礎的な知見としてきわめて重要な結果が得られた。(3)デンドリマーと銀ナノ粒子との複合化について明らかとし、その光物性の検討を行った。まずはじめに、基礎的な知見として、アントラセンを焦点部位に持つデンドリマーを用いた複合化を行ったところ、デンドリマーによる、銀ナノ粒子の安定化と、光還元作用が明らかとなった。そこで、さらに、フラロデンドロンを用い、銀ナノ粒子の作製を行ったところ、複合体が得られた。構造はTEM観察により明らかとし、物性は、吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを用いて評価した。今後、光電変換材料への応用を指向した物性・機能の検討を行う予定である。(1)フラロデンドリマーの合成収率の向上本研究者が見出した、アントラセンをフォーカルポイントにもつポリアミドアミンデンドリマーとフラーレンとのDiels-Alder反応によるフラロデンドリマーの合成法において、アントラセンデンドリマーの分子設計がフラロデンドリマーの合成収率に大きく影響を及ぼすことを明らかとした。すなわち、アントラセンデンドリマーの立体的効果を考慮し、デンドリマー型の置換基の位置を9位から2位へと変更し、また、電子的効果を期待して、より電子吸引的な性質の高いカルボニル基をデンドリマーとアントラセンの間に配置したところ、フラロデンドリマーの収率が70%を超え、当初発表した反応に比べ5倍程度の収率が得られた。これは、フラロデンドリマーの合成収率としては、これまで報告されている中で、最も収率の高い方法と肩を並べる結果であり、触媒等を一切必要としない点を考慮すれば、最も簡便で効率の良い合成法であるといえる。したがって、フラロデンドリマーの超簡便合成法の確立へ向けて、大きく前進することができた。(2)ジスルフィドの付加反応を利用した新規フラロデンドリマー合成法の開発ジフェニルジスルフィドをコアにもつポリアミドアミンデンドリマーが、フラーレンに対し光付加反応が進行することを見出した。収率は10%前後とまだ十分とはいえないが、これまで報告されていないまったく新しい反応様式を持つ合成法を見出した意義は大きい。また、フラーレンに電子供与性の高い硫黄原子を直接結合させることができるので、フラーレンの物性のチューニングといった面からも価値が高い。今後、こうした反応について詳しく調べ、(1)と同様に、デンドリマーの分子設計を最適化することで収率の向上を実現すれば、あらたなフラロデンドリマー合成法として多大な貢献が見込まれる。(1)フラロデンドリマーの簡便な合成法の一般化本研究者が見出した、アントラセンをフォーカルポイントにもつポリアミドアミンデンドリマーとフラーレンとのDiels-Alder反応によるフラロデンドリマーの合成法を用いて様々なフラロデンドリマーの合成に成功した。これにより、本法が、広範な応用が可能な実用的手法であることが明らかとなった。(2)フラロデンドリマーを一重項酸素光増感剤として用いる酸化反応フラーレンは高い一重項酸素光増感剤としての機能が知られており、これを光触媒として用いた有機合成反応がいくつか報告されている。しかし、フラロデンドリマーを用いた、光酸化反応の報告例は無かった。フラロデンドリマーはフラーレンと異なりあらゆる溶媒に可溶であるので、フラーレンに比べ応用範囲が広く、もしも、高い光触媒活性が確認されれば非常に重要な意味を持つ。そこで実際に、フラロデンドリマーを触媒として用い、様々な基質について光酸化反応について検討したところ、いずれも高収率で対応する酸化生成物を与えた。また、そのTONは約1000にも達し、光増感剤としては十分な活性を持つことが分かった。(3)フラロデンドロン薄膜の作製と構造フラロデンドリマーは両親媒性分子としての性質を持っており、界面における自己組織化が期待される。一方で、フラーレンの薄膜は、その光機能性から大変興味が持たれている。そこで、フラロデンドロンの薄膜を作製し、その構造について検討した。興味深いことに、薄膜の構造はフラロデンドロンの世代に応じて変化し、気液界面、LB膜、吸着膜、いずれの場合においても、デンドリマーの世代を調節することで、きれいな単分子膜を得ることができた。

研究の最終年度にあたる本年度は、フラロデンドロンの物性と機能に重点をおき、以下の研究を行った。(1)フラロデンドロンの、両親媒性化合物としての性質と、フラーレン部位の親炭素材料性を最大限に活用することを目的とし、フラロデンドロンと単層カーボンナノチューブの複合化を試みたところ、通常、可溶化、可分散化の困難なカーボンナノチューブの可溶化に成功した。複合体の構造を各種スペクトルおよびAFM、TEM、SEM観察により明らかとし、ナノチューブの周りにフラーレン、そして、そのさらに外側にデンドリマーが配置された階層構造からなる、新規な複合体であることを見出した。こうした研究は、今後、光電変換素子などへと応用することが可能であり、フラロデンドロンの機能研究において重要である。(2)水溶性フラロデンドロンの光物性について詳細に検討する中で、水中における光誘起電子移動を伴った電荷分離状態の生成を明らかとした。水中における、電荷分離状態の生成は、人工光合成系構築の上で非常に重要であるが、本研究者の開発したフラロデンドロンは、レーザー分光による研究によって非常に高い量子収率(Φ=0.83)で電荷分離状態となることが明らかとなり、今後、太陽電池材料をはじめとする人工光合成系の構築へ向けた基礎的な知見としてきわめて重要な結果が得られた。(3)デンドリマーと銀ナノ粒子との複合化について明らかとし、その光物性の検討を行った。まずはじめに、基礎的な知見として、アントラセンを焦点部位に持つデンドリマーを用いた複合化を行ったところ、デンドリマーによる、銀ナノ粒子の安定化と、光還元作用が明らかとなった。そこで、さらに、フラロデンドロンを用い、銀ナノ粒子の作製を行ったところ、複合体が得られた。構造はTEM観察により明らかとし、物性は、吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを用いて評価した。今後、光電変換材料への応用を指向した物性・機能の検討を行う予定である。
有酸素運動が運動野可塑性と運動学習に与える影響

本研究では、中枢神経疾患に対する有酸素運動と運動スキルトレーニングの併用療法の開発を念頭に、運動学習の獲得・保持を促進させる有酸素運動の最適な条件を探索し、その神経基盤について検討した。その結果、低強度・中強度・高強度のいずれの強度の有酸素運動のプライミング刺激により、運動学習の獲得や保持が向上した。さらに運動学習の直後に運動野の興奮性が増大することが明らかになった。有酸素運動の直接的な影響として、中枢神経に対し神経可塑性を高めることが知られている。本研究課題の目標は、有酸素運動と運動学習課題の併用による運動学習促進効果を解明することにある。本研究成果を応用して、脳卒中や神経疾患患者のリハビリテーションプログラムへの応用が考えられる。平成27年度の研究目標は、臨床応用しやすい有酸素運動の強度を用い、運動学習を促進させる方法を確立することであった。そこで本研究は、神経学的疾患のない健常な若年成人9名に対して、一過性の中強度の有酸素運動が直後の運動学習の獲得・保持を促進させるか検討した。中強度の有酸素運動は、リカンベント式自転車エルゴメータを用い、運動負荷は最大心拍数の6477%でモニターした。学習課題は右示指外転のballistic motor trainingを用いた。右示指先端に加速度センサを取りつけ、示指外転時の加速度の最大値を課題獲得能力の指標とした。この指標を、20分間の中強度の有酸素運動と運動学習課題を組み合わせる条件(運動条件)と20分間の安静と運動学習課題を組み合わせる条件(安静条件)間で比較した。その結果、安静条件に比べ、運動条件では右示指外転時の最大加速度の増大量が大きく、運動学習後30分程度増大が続くことが観察された。これらの結果は、臨床応用可能な中強度の有酸素運動により、運動学習を促進させことができる重要な知見である。次年度は、有酸素運動後の一次運動野興奮性変化について検討を行う予定である。本年度(27年度)は、有酸素運動が運動学習に与える影響をについて検討した。その結果、中強度の有酸素運動において、運動学習を促進・保持する効果をもたらすという結果が得られた。これらの知見は、先行研究では報告されていないことから、本研究で得られた新規の知見と考えられる。平成28年度の研究目標は、平成27年度に一過性の中強度の有酸素運動が直後の運動学習の獲得・保持を促進させることが明らかとなったため、より最適な有酸素運動の運動強度を探るため、低強度・中強度・高強度の有酸素運動が運動学習に与える影響を検討した。有酸素運動はリカンベント式自転車エルゴメータを用い、運動負荷は低強度を5764%HRmax、中強度を6476%HRmax、高強度を7696%HRmaxでモニターした。この指標を、20分間の各強度の有酸素運動と運動学習課題を組み合わせる条件(低強度条件・中強度条件・高強度条件)と20分間の安静と運動学習課題を組み合わせる条件(安静条件)間で比較した。その結果、安静条件に比べ、全ての運動条件において右示指外転時の最大加速度の増大量が大きく、運動学習後30分程度増大が続くことが観察された。これらの結果は、有酸素運動の強度に依存せずに、運動学習を促進させことができる重要な知見である。次年度は、有酸素運動中および有酸素運動後の一次運動野興奮性変化について検討を行う予定である。本年度(28年度)は、有酸素運動の運動強度が運動学習に与える影響をについて検討した。その結果、有酸素運動の運動強度に依存せず、安静時と比較して運動学習を促進・保持する効果をもたらすという結果が得られた。平成29年度の研究目標は、平成28年度に低強度・中強度・高強度の有酸素運動が運動学習の獲得を促進させることが明らかとなったため、その獲得の基盤となるメカニズムを探るために一次運動野の興奮性変化を検討した。この指標を、20分間の各強度の有酸素運動と運動学習課題を組み合わせる条件(低強度条件・中強度条件・高強度条件)と20分間の安静と運動学習課題を組み合わせる条件(安静条件)間で比較し、経頭蓋磁気刺激を用いてballistic motor training前後の運動野の興奮性を検討した。

その結果、全ての運動条件において運動直後の興奮性が増強することが観察された。これらの結果から、有酸素運動後の運動学習の獲得には一次運動野が関わることを示された。本研究では、中枢神経疾患に対する有酸素運動と運動スキルトレーニングの併用療法の開発を念頭に、運動学習の獲得・保持を促進させる有酸素運動の最適な条件を探索し、その神経基盤について検討した。その結果、低強度・中強度・高強度のいずれの強度の有酸素運動のプライミング刺激により、運動学習の獲得や保持が向上した。さらに運動学習の直後に運動野の興奮性が増大することが明らかになった。本年度の研究目標がほぼ順調に達成されたことから、平成28年度は、計画通り、有酸素運動後の一次運動野興奮性変化について検討を行う予定である。また、有酸素運動と運動学習の併用による一次運動野興奮性変化についても検討を進めていく予定である。本年度の研究目標がほぼ順調に達成されたことから、平成29年度は、計画通り、有酸素運動中および有酸素運動後の一次運動野興奮性変化について検討を行う予定である。神経科学当初の計画していた実験手順を変更し、予定していた物品を購入しなかったため。計画していた実験を、平成29年度に行うこととし、予定した物品を購入しなかったため。次年度の研究課題に必要な、汎用性A/D変換器の費用に、27年度分と合わせて使用する予定である。次年度の研究課題には、汎用性A/D変換器および筋電図計測装置が必要であり、その費用に、28年度分と合わせて使用する予定である。
mi遺伝子の操作による色素上皮細胞の多分化能の検定

脊椎動物の色素上皮細胞細胞は、一旦分化した後でもレンズ細胞や神経網膜細胞へ分化する能力を維持している。これまでの研究で。bHLHzip型転写因子miが色素上皮再往へと分化しむけるらしいことを明らかにした。このmiの活性を人為的に阻害することにより、色素上皮細胞の潜在的多分化能を引き出すことを試み、以下のような結果を得た。1)miタンパク質のDNA結合領域のアルギニンを欠損した変異、あるいは活性化領域を欠損した変異を作成し、トランスフェクションアッセイにより、転写因子としての活性を検定した結果、いずれもドミナントネガティブ活性を持ち、正常miの活性を阻害することがわかった。2)上記変異遺伝子を持つレトロウイスルを作成し、培養色素上皮細胞へ感染させたが、明らかな分化転換を引き起こすことはできなかった。また、遺伝子発現レベルでも対照実験と差が認められなかった。3)同様に正常miを持つウイルスを感染させたところ、分化転換を誘導する条件下でも、分化転換が観察されなかった。4)miタンパク質のC端領域を欠損する変異を持つウズラsilverの胚から色素上皮細胞を単離・培養し、その分化転換能を検定した。その結果silverホモ個体由来の色素上皮細胞はヘテロ個体由来の細胞より短期間の培養でレンズ細胞へ分化転換することがわかった。5)silverホモ個体由来の色素上皮細胞は、分化転換を誘導することが知られているFGFやEGFなどの因子に対して、より低濃度で反応することがわかった。以上の結果、強力なドミナントネガティブmi変異により、人為的に分化転換を誘導することはできなかったが、miと分化転換との関係をより直接的に明らかにすることができた。さらに解析を深めることにより、色素上皮細胞が持つ多分化能の本質に迫れるものと期待できる。これまでの研究で。
イギリス18世紀における音楽と詩

18世紀イギリスの音楽と詩との関係は、音楽研究と文学研究が分離していたために長く解明されて来なかった。本研究では、18世紀イギリス文学の研究者がCDやDVDなどの記録を利用して当時のイギリスにおける音楽と詩の結び付き方を明らかにしたものである。これにより、詩に音楽を付す3形式が17世紀末に確立し、18世紀に入ってまずイタリア歌劇で、1730年代からオラトリオで独特の展開が行われたことが明らかにされた。17世紀イギリスから18世紀中期までのオード、オペラ、歌曲の調査を、大英図書館所蔵の文献と、桐朋学園大学所蔵の文献とレーザーディスク、および入手した市販の文献とCD, DVDにより行なった。この調査により、今まで不明であった音楽と詩の関連性が明確になった。大英図書館所蔵の文献を調査してみると、この時期には詩の音楽的処理法が短時間に進歩したことが分かる。D'UrfeyのWit and Mirthには多数の歌曲が収録されているが、基本的には一音節に一音を与える単純な書法で書かれており、素朴な民衆歌謡と変わりがない。しかし、John Playfordが出版したChoice Ayres, Songs and DialoguesにはBlowやPurcellなどの優れた音楽家の歌曲が収録されており、2人が当時抜きん出た存在であり、一般にも広く認められていることが明らかとなる。とりわけPurcellは短期間に複雑な書法で作品を書いており、後の18世紀の書法がすべて認められると言っても過言ではない。これは、一般には原詩が明らかではないので、その取り扱いが不明だが、大英図書館に所蔵されている原詩と比較することで、原詩を細かく分け、単語、句、行、対句、連を繰り返し、音節をメリスマ唱法で歌い、さらに和声法と対位法を対照的に用いて、複雑な歌曲をつくる技法が浮かびあがってくる。HandelはPurcellより複雑な技法を用いたわけではないが、イタリア様式のオペラによりより、聴衆の注目を集める劇的で名人芸的な歌唱と、華やかな管弦楽で、オペラの人気を決定的なものにした。これは、とりわけDVDによる調査によって明らかとなった。18世紀イギリスは音楽活動が不活発だと一般には考えられているが、これまでの調査によれば、それは偏見というべきである。18世紀前半のイギリスのオペラ、オラトリオ、オードの調査を、主として入手した文献、CD,DVDに上り行い、さらに入手因難な文献を、東京藝術大学図書館と学習院大学図書館で調査した。これらの調査により、PurcellおよびHandelの具体的な活動が明らかとなった。Purcellについでは、これまで推測の域を出なかった歌詞原文が、全集版に掲載されていることが判明し、今後Kingの主張するような原作の変更が行なわれたかを明確にする手ががりが得られた。Handelに関しては、『アン女王誕生日のためのオード』の調査により、Purcellから継承した技法と、Handel独自の技法とを区別することができ、Handelの独目性解明に近づくことがでさた。Purcellは詩を生かすように作曲しているが、Handelは時に詩の構成を無視し、自分の技量を見せ付けることを主眼とし、ロンドンにデビューするにあったって、王室ならびに音楽家にアピールしようとしていることが、明らかとなった。つぎに、Handelがオペラの技法をどのように発展させたかが、Porporaのオペラとの比較により明確となった。彼は、ロンドンの演劇状況を考慮し、観答を惹きつける作品を目指した結果、『アルチーナ』のような独創的な作品を創造できたのである。きらに、演劇事情がオラトリオ制作にも大きな影響を及ぼしていることも、『ヨセフとその兄弟たち』を分析することによって、明らかとなった。オラトリオにおいて宗教的要素が重要であることは事実だが、Deanの主張するとおり、劇的要素も大切であり、その劇性が『ヨセフとその兄弟たち』の中心をなしている。その点では肝心のDeanがこの作品を否定的に評価していることに疑問を覚える。本年度の研究によって、PurcellおよびHandelの、これまで議論されなかった側面に着目することができたと考える。18世紀前半イギリスのオラトリオとオードの調査を、入手したCD、DVD、文献で行い、さらに桐朋音楽大学付属図書館で文献調査を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。第1に、ヘンデルはオラトリオの傑作を書き続けており、それぞれ様式を変えながら新しい試みに挑戦しており、それが当時の人々に気に入られて興行的に成功することもあれば、十分な理解が得られずに、興行的に失敗に終わることもあった。すでに興行的な成否は作品の内容と関係ないことは、『セミリ』や『ヘフクレス』例において、研究者に明らかにされているところであるが、『ヨセブとその兄弟たち』では研究者においてもまだ十分に解明されていない。本年度においては、まず、『ヨセフとその兄弟たち』の台本の質について調べた。

『ヨセフ』を失敗作と断ずるウィントン・ディーンの理由を調べてみると、それが1960年代に流行した新批評的観点から評価されていることが明らかとなった。しかし、新歴史主義以降の文学研究が明らかにしているように、文学は単にテクストのみならず、当時の読者や聴衆の知識によっても決まる。『ヨセフ』は18世紀の読者を想定して書かれており、そのために聖書の知識を前提としている。そのような前提のもとで『ヨセフ』の台本を本で見ると、さまざまな新しさが盛られていることが分かり、ヘンデルや当時の聴衆がなぜ『ヨセフ』を好んだかが分かるのである。ロバート・キングの『ヨセフ』観は正しい。これは優れた作品なのである。次にヘンデルより若いウィリアム・ボイスについて調査を行った。かれの『ソロモン』はテクストと台本、音楽の関係が複雑で、これを調べることで、音楽と詩の関係の密接さが明らかとなった。またボイスの『聖セシリア祝日のオード』はヘンデルに対抗してパーセルの伝統に戻り、簡潔でかつ音楽が詩と密接に結びついている点、ヘンデルとは異なる音楽観を示すものである。以上によりイギリス18世紀中葉ははこれまで考えられているより音楽活動が盛んであり、それは密接に詩や演劇と結びついたものであった二とが判明した。
骨格筋毛細血管は高脂血症の発症・改善に関与するか

昨年度の横断的研究によって、若年者においても血清脂質レベルには個人差が大きく、そのばらつきを説明する要因として骨格筋の毛細血管密度の違いが影響している事を報告した(Metabolism,1999)。筋毛細血管密度の違いは、末梢の血流調節やエネルギー基質の運搬に影響を及ぼすだけでなく、筋毛細血管内皮細胞に存在するリポタンパクリパーゼ活性とも関連することが報告されている。それらは、血清脂質レベルと骨格筋の組織学的特徴を結びつけるメカニズムとして有力な証拠である。一方、不活動な生活習慣や低体力者は高脂血症を呈しやすく、運動療法は高脂血症改善に有効であることは、近年報告されているが、そのメカニズムは不明である。また筋毛細血管は高強度の運動で増加することは確認されているが、運動療法などに利用される軽強度運動での検討は少なく、若年者における報告はない。そこで我々は、血清脂質レベルと筋毛細血管密度における軽強度運動に対する適応と両者の関連を検討した。若年男性13名(18-25歳)を対象にLT強度の持久的運動を1回60分、週5回、6週間実施し、その前後で外側広筋の筋生検と空腹時採血を実施した。6週後に筋毛細血管密度と有酸素性作業能(VO2max,LT-VO2)は有意に増加した。筋毛細血管密度の変化量とHDL2-CおよびLDL-C/HDL-Cの変化量との間に有意な相関を認めた。またLT-VO2の変化量とLDL-Cの変化量との間にも有意な相関を認めた。すなわち、トレーニングによる血清脂質変化の一部は骨格筋における毛細血管密度や酸化的代謝能の改善によってもたらされている可能性が示唆された。1)正常脂質者と軽度高脂血症者を含む男性25名(18-36歳)において、筋線維の組織化学的特性と血清脂質との関連性を検討した。年齢,最大酸素摂取量,体脂肪率の影響を補正した偏相関分析において,LDLコレステロール(LDLC)及びアポリポタンパクB(apoB)は,毛細血管密度との間に有意な負の相関,毛細血管1本あたりの筋線維断面積との間に有意な正の相関を示した。HDL2-コレステロールは上記と逆の関係を示した。すなわち筋毛細血管分布が密なほど良好な血清脂質レベルを有していた。これらの関係は筋線維タイプとは関係なく認められたことから、遺伝的要因の大きい筋線維組成よりも環境要因による毛細血管密度の変化が血清脂質レベルに関与している可能性が示唆された。2)若年男性11名(18-25歳)を対象にLT強度の自転車エルゴメーター運動を1回60分、週5回、6週間実施し、その前後で骨格筋線維特性と空腹時血中脂質代謝指標の変化を検討した。LDLC、apo B、中性脂肪、及びインスリン値の低下を認めた。筋毛細血管密度の増加や筋拡散指標の減少傾向はあったが有意ではなかった。トレーニングによる血清脂質やインスリン抵抗性改善の一部には筋毛細血管分布や筋の酸化的代謝能の変化が関連し、結果として動脈硬化危険因子改善へ結びつく可能性が示唆された。
情動・意欲の神経機構と病態のメカニズム

科学研究費の交付を受けて、平成10年7月4日「情動・意欲の神経機構と病態のメカニズム」第1回研究班会議が慶應義塾大学、医学部、新教育棟講堂3にて行われた。出席者は12人で、各班員の調査項目の確認を行うと共に石塚典生(神経解剖学)、湯浅茂樹(神経発生学)、三國雅彦(情動障害)、西川徹(分裂病)の研究発表が行われた。第2回研究班会議は、平成10年9月24日-25日に岡崎国立共同研究機構、岡崎コンファレンスセンター小会議室にて14人の出席者を得て行われた。この会議は、平成10年度生理学研究所研究会(1)「情動・意欲をいかにとらえるか」(上記日時に開催)と合同で行われた。すべての班員が同研究会に参加し、班員の研究発表は同研究会に組み込まれた形で行われた。発表者は小幡邦彦、松本元、鍋島俊隆、神庭重信、山脇成人、川村光毅、岡戸信男、久野節二、八木健、伊予雅臣であった。第3回研究班会議は平成11年3月13日-14日に予定されている。出席者予定者は11人で、慶應義塾大学、医学部、新教育棟講堂3にて行われる。この班会議には、米国からこの分野の第一人者であるDr.J.LeDoux(New York University)を招跡聘し、"Emotional memory: From system to synapses"と題する口演をしていただくとともに、情動・意欲のメカニズムに関する班員との討論が予定されている。以上の活動により情動に関わる神経回路の構築とその生理機能、情動発現とその病態に関わる遺伝子とその制御、情動障害と神経伝達、細胞内情報伝達系に関する最新の情報収集という所期の目的を達成し、この基盤に立って、平成11年度特定領域研究(B)「情動め生物学的意義とその神経機構の解明」の申請に至った。人を対象とした情動の病態メカニズムの研究分野と、情動の神経機構に関わる基礎的研究分野の融合により情動・意欲の神経機構と病態のメカニズムのより一層の理解の進展が期待される。
「競争的」人事制度が女性就労と人材育成に与える影響に関する実証研究

【研究の概要】本研究の目的は、「競争的」人事処遇制度が働き方そのものに与える影響を、女性労働と人材育成、キャリア形成に着目して実証的に明らかにすることである。具体的には、企業内人事マイクロデータによる実証的研究と、参与観察・インタビュー調査という質的研究の2つを用いて、これらの課題についてのインプリケーションを得ることを目的としている。【本年度の研究】ある企業(関西、社員数約60名の知的サービス業)を対象とした分析を行った。本年度は上記研究目的の中でも、「人材育成・キャリア形成」について、特に「競争的」人事制度、すなわち対象企業でとられている「年俸制」などの「成果主義」との関連で分析を行った。まず、研究計画どおり、1.人事処遇制度について、人事部資料および人事担当者への聞き取り調査から、対象企業の制度の特徴を明らかにした。次に、研究計画どおり、2.データを整理して分析可能な状態にし、記述統計量やグラフなどから、人員構成、賃金等に関する基礎的分析を行った。さらに、研究計画に記載したとおり、3.パネルデータの固定効果モデルの推定で賃金関数の推定を行った。この結果については、論文1本の形式に整えられた。さらに、今後研究を発展させて、仕事の配分方法や担当職務の違いなどをみるための新たなデータの提供をお願いした。担当職務の一覧表の作成等、既に分析にも着手した。本年度に行った研究によって得られた新たな知見は、「成果主義」という「競争的」な人事制度(賃金制度は「年俸制」)を採用している企業であるが、結果としての賃金実態(賃金の上がり方)は年功的賃金カーブであったということである。また、個人の生産性(個人別の獲得付加価値額)と賃金が必ずしも同じようなカーブを描かないということもデータの統計分析から明らかになった。労働経済学的インプリケーションは大きいといえよう。