hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
柔軟性と力学的干渉を活用した多リンクマニピュレータの省エネルギー軌道計画法の確立

本研究では,複数の柔軟リンクから構成されるマニピュレータシステムのPoint-To-Point制御に対し,省エネルギーフィードフォワード制御を提案した.提案手法において,マニピュレータの軌道をべき級数とサイクロイド関数の結合で表現した.生成される軌道はべき級数の係数に依存する.そこで,残留振動と駆動エネルギーが最小化されるよう最適化手法を用い,べき級数の係数をチューニングして最適軌道を生成させた.この軌道生成法を2リンク柔軟マニピュレータに適用し,柔軟性と力学的干渉を相互作用させた省エネルギー残留振動抑制軌道が生成されることを明らかにした.本研究では,複数のフレキシブルリンクから構成されるマニピュレータシステムのPoint-To-Point (PTP)制御問題に関する研究を実施し,省エネルギー化への新たな駆動法を探求することを目的としている.平成26年度の研究実績は以下のとおりである.はじめに,1つのモータハブに2つのフレキシブルリンクが搭載されたフレキシブルデュアルマニピュレータシステムのPTP制御問題を扱った.ここで,位置決め後の残留振動抑制のための新たな軌道生成法を提案し,シミュレーションおよび実験結果から提案手法の有効性を検証した.また,この提案手法を1リンクフレキシブルマニピュレータの高速位置決め制御にも適用し,1次と2次振動モードの残留振動抑制が両立できることを実証した.以上により,1つのアクチュエータから2つの振動モードの抑制,すなわち,多モード制振のための軌道生成法の確立がなされた.提案手法の特長は,数少ないパラメータチューニングから,滑らかなマニピュレータの軌道が生成される点である.この滑らかさはマニピュレータの消費エネルギー抑制に効果的であると考えられる.そこで,この軌道生成法を1リンクフレキシブルマニピュレータと柔軟リンクに搭載されたロボットアームの位置決め制御の省エネルギー軌道計画法に適用した.そして,シミュレーションから提案手法は従来手法よりも省エネルギー効果が図られることを明らかにした.さらには,この軌道生成法を用いて,柔軟ベースに搭載された柔軟アームのフードフォワード振動制御を試みた.そして,ベースの柔軟性が柔軟アームの駆動エネルギーに及ぼす影響を数値シミュレーションから考察した.これより,柔軟アームを剛体支持するよりも,柔軟性をもたせた方がアームの駆動エネルギーを抑制でき,省エネルギー化が図られる可能性があることを明らかにした.本研究では,複数のフレキシブルリンクから構成されるマニピュレータシステムのPoint-To-Point (PTP)制御問題に関する研究を実施し,省エネルギー化への新たな駆動法を探求することを目的としている.平成27年度の研究実績は以下のとおりである.本研究では,マニピュレータシステムのPTP制御問題に軌道計画法,すなわちフィードフォワード制御法を駆使して残留振動と駆動エネルギー最小化の両立を目指している.フィードフォワード制御の性能は制御対象のモデルの精度に依存することとなる.そこで,フレキシブルマニピュレータの高精度なモデルを得るための検討を行った.はじめに,1リンクフレキシブルマニピュレータを扱い,大変形に伴う幾何学的非線形性を考慮してモデリングを実施し,昨年度開発した軌道計画法を適用して残留振動抑制を試みた.そして,シミュレーションおよびモデル実験から提案されたモデリングが有効であることを示した.次いで,柔軟ベースに搭載されたフレキシブルマニピュレータの振動制御を試みた.ここでも,フレキシブルマニピュレータモデリングには大変形理論,残留振動抑制には昨年度開発した軌道計画法を適用した.シミュレーションならびにモデル実験からマニピュレータの旋回角を軌道計画法から得られた最適軌道で旋回させると,柔軟ベースとフレキシブルマニピュレータの残留振動が同時に抑制できることを明らかにした.さらには,1リンクフレキシブルマニピュレータのPTP制御時には,初期たわみを与えると駆動エネルギーが削減できることをシミュレーションから明らかにした.そこで,この物理現象を反映させた新たな2段階軌道計画法を提案した.シミュレーションを実施し,提案手法は先行研究のものよりも駆動エネルギーが大幅に削減されることを示した.これより,省エネルギー化への新たな知見を得ることができた.2自由度フレキシブルマニピュレータのPTP制御問題を扱い,1つのアクチュエータの軌道計画法により,2自由度の残留振動が抑制されることをシミュレーションならびにモデル実験より明らかにした.これより,フィードフォワード制御による,多モード振動制御の知見を得ることができた.さらには,従来手法よりも駆動エネルギー削減効果が顕著に表れる新たな軌道計画法も開発した.以上より,研究はおおむね順調に進展しているといえる.はじめに,2リンクフレキシブルマニピュレータの実験装置を開発した.この実験装置では,一端を固定した真鍮製の2つのフレキシブルリンクを平行に設置し,これを第1フレキシブルリンクとした.この第1リンク自由端の先端に,真鍮製の第2フレキシブルリンクを搭載したACサーボモータを設置した.第2リンクをサーボモータで旋回させると,第1,2リンクに振動が生じる機構となっている.次いで,理論解析に基づいてこのマニピュレータの運動方程式を導出した.ここで,高精度な数学モデルを構築するために運動方程式のパラメータを同定実験により求めた.この数学モデルを用い,2リンクフレキシブルマニピュレータの省エネルギーフードフォワード振動制御を試みた.提案手法において,Point-To-Point (PTP)制御のための第2リンクの軌道を時間に関するべき級数を入力としたサイクロイド関数で表現した.このとき,生成される軌道の形状はべき級数の係数に依存する。そこで,2つの残留振動を抑制するとともに駆動エネルギーが最小となるよう進化的計算を適用し,べき級数の係数をチューニングさせて最適軌道を求めた.

この手法で生成された軌道を用いて第2リンクを旋回させると,省エネルギーで2つのリンクに発生する残留振動の抑制が実現できる.すなわち,提案手法はフィードフォワード制御に属する.提案手法の妥当性を検証するために,開発した装置を用いたモデル実験を実施した.実験結果から,最適化軌道で第2リンクさせると,サイクロイド曲線軌道のものよりも残留振動が抑制され,省エネルギー化が図られることを実証した.これより,複数のフレキシブルリンクから構成されるマニピュレータシステムの省エネルギー駆動に対する一手法を確立することができた.本研究では,複数の柔軟リンクから構成されるマニピュレータシステムのPoint-To-Point制御に対し,省エネルギーフィードフォワード制御を提案した.提案手法において,マニピュレータの軌道をべき級数とサイクロイド関数の結合で表現した.生成される軌道はべき級数の係数に依存する.そこで,残留振動と駆動エネルギーが最小化されるよう最適化手法を用い,べき級数の係数をチューニングして最適軌道を生成させた.この軌道生成法を2リンク柔軟マニピュレータに適用し,柔軟性と力学的干渉を相互作用させた省エネルギー残留振動抑制軌道が生成されることを明らかにした.マニピュレータの関節角軌道を,時間に関するべき級数を入力としたサイクロイド関数で表現した新たな軌道生成法を提案し,フレキシブルリンクから構成される機械システムにおいて,多モード制振ならびにさらなる省エネルギー化が図られることを明らかにした.さらには,柔軟ベースに搭載された柔軟アームのPTP制御問題を扱い,柔軟アームを剛体支持するよりも,柔軟性をもたせた方がアームの駆動エネルギーを抑制できることも明らかにした.この結果は非常に興味深く,複数のフレキシブルリンクから構成されるマニピュレータにおいて,飛躍的に省エネルギー化が図られる可能性があることを示唆している.また,研究実績の概要に記載されていないが,2リンクフレキシブルマニピュレータの実験装置の開発も実施しており,研究はおおむね順調に進展しているといえる.次年度においては,今年度開発した2段階軌道計画法を1リンクフレキシブルマニピュレータならびに柔軟リンクに搭載されたフレキシブルマニピュレータのPTP制御問題に適用し,駆動エネルギー削減効果の実現性を検証する.そして,マニピュレータの柔軟性が駆動エネルギーに及ぼす影響を考察し,さらなる省エネルギー化が図られるか否かの力学的原理を探求する.最後に,シミュレーションとモデル実験の両面から,提案した省エネルギー軌道計画法の妥当性および有効性を検証する.機械力学・制御次年度においては,複数のフレキシブルリンクから構成されるマニピュレータの新たな省エネルギー駆動法への知見を得ることを目的とし,以下の研究を実施する.今年度に引き続き,柔軟ベースに搭載された柔軟アームのPTP制御問題を扱い,ベースの柔軟性がアームの駆動エネルギーに及ぼす影響を詳細に調べる.
抗癌剤docetaxelに関する感受性予測因子の同定

局所進行乳癌(21例)および局所再発乳癌(10例)の31例に、docetaxel(DOC)による抗癌剤治療を行った。治療開始前に生検で採取した乳癌サンプルを対象に、real-time PCR法によってBRCA1、BRCA2、およびCYP3A4のmRNA発現量を定量的に解析し、DOCに対する感受性と比較検討した。その結果、BRCA1 mRNA発現量と治療効果に相関は認められなかったが、BRCA2 mRNA発現量に関しては、高発現群の奏功率25%に対し、低発現群では100%と、発現量と治療効果に相関(P<0.005)が認められた。また、CYP3A4 mRNAに関しても高発現群と低発現群の奏功率はそれぞれ10%、58%であり、発現量と治療効果に相関が認められた(P<0.05)。また免疫組織染色にてCYP3A4の発現を検討した結果、発現の認められた症例では奏功率は19%であったのに対し、発現の認められなかった症例では奏功率67%と、蛋白レベルでもCYP3A4の発現とDOCの感受性に相関が認められた(P<0.01)。メカニズムは不明であるが、BRCA2はDNA修復あるいはG2/M chcckpoint機能を介して、またCYP3A4はDOCの薬剤代謝を介してDOCの抗癌剤感受性に影響すると推測された。このようにBRCA2と、CYP3A4発現量は、DOCの感受性予測因子として有用であることが明らかとなった。
1970年代～80年代の消費者運動の再編成過程に関する実証的研究

今年度は、主として1970年代の消費者運動に関わる資料調査を行った。その内容は、大きく次の二つの事項に分けることができる。一つ目は、京都における生協運動に関わる資料調査である。ここでは、京都消団連の広報紙および若干の内部資料の検討を行った。予期できたことではあるが、農薬ならびに公害など、新興の諸団体が精力的に取り組み始めた分野についての動きはにぶい一方で、暫定的な分析ではあるが、「革新」系の市民運動の論理の成熟に向かう過程として把握することの妥当性が高いと考えるに至った。二つ目は、特に米価問題をめぐる消費者団体間の立場の相違の背景として、ヤミ米の存在を検討した。その性質上、十分な裏付けを取ることが難しいのだが、相対的に大阪においてヤミ米の存在感が高く、このこと大阪における消費者運動の編成、および全国レベルの消費者団体間の見解の相違の背景のひとつととなっていたという仮説を持つに至った。この二つの論点は、1970年代以降の消費者運動についての理解の骨格を作る基点となる。一つ目の論点は、いささか図式的ではあるが、前衛的な立場からの問題提起を担う新興諸団体と、その一方での、「革新勢力」の圏内で主張の幅を広げる既存の諸団体という構図があり、そのなかで前衛性の「革新」への浸透が漸進的に展開する過程を把握していくことにつながる。そして二つ目の論点は、食管制度への向き合い方の相違のなかで、地域特性を背景にしつつも、「革新」がより制度を堅持する側に距離を縮めるという構図につながる。今年度は、こうした大きな枠組みを構想するための作業仮説を、資料の裏付けを得ながら明確化した。今年度の経過のなかで、消費者運動に関わってきた関係者からの聞き取り調査の本格実施に至らなかったことが、当初計画からの進捗の遅れの原因となった。この背景には、聞き取り調査の前提となる市民運動における「革新」の位置についての理解をめぐりより慎重な検討が必要になったことと、特に琵琶湖の汚染問題をめぐってパースペクティブの再検討を迫られたことがある。前者については、「前衛」と既存の諸団体の間の関係性をめぐり、より実証的に詰める作業に当初の想像以上に時間を要したこと、さらにその過程で、食管制度をめぐる立場の相違が異なる角度からこの問題に絡みついていることを解きほぐす必要があったことによる。ただ、これらの検討は、研究のとりまとめにおいては有意義なものでもあり、決してネガティブな迂回とは考えていない。後者の琵琶湖の問題をめぐっては、今年度実施した、漁師からの予備的な聞き取り調査において、そもそも琵琶湖の漁獲量の減少という問題自体が1970年代以降において解消したわけではないこと、それにも関わらず市民運動における琵琶湖への関心は低下していることに直面し、この矛盾を社会運動史においてどのように理解すべきなのかを検討することを迫られたことがある。この点については、琵琶湖に関わるこれまでの研究や市民運動の蓄積の整理からスタートせざるを得ず、現在のところ、データの整理にとどまっている。この問題ならびに作業の成果は、次年度以降の聞き取り調査の計画策定のなかで活かすこととしたい。これまでの私自身の研究のなかで、さほど明示的ではなかった「革新」と市民運動の関わりを浮かび上がらせることをめざし、今年度得られたパースペクティブに基づきつつ、聞き取り調査、ならびに資料の収集と分析を進める。これは、当初の研究計画のなかで想定していたものではあるが、今年度の研究過程でより踏み込んだ構図を構築する見通しを持つに至っており、これをより実証性を高めて示すことを目ざす。また、琵琶湖の汚染をめぐる市民運動をめぐっては、汚染による直接の被害者ではない琵琶湖上流の住民による取り組みとして注目を集め、1970年代の市民運動の到達点としての評価も存在している。しかしながら、今日に至るまでの過程で、問題解決に至らないままに関心の希薄化が起こっていることを考えると、そうした評価そのものを、社会運動論の蓄積過程の問題として再検討するとともに、1970年代から80年代に展開した市民運動の時代的特性とその限界を見直す必要がある。この琵琶湖をめぐる諸問題を解明するためには、市民運動側からの聞き取り調査に加え、漁師からの聞き取りを行いながら、総合的な把握を目ざす必要がある。ただ、これは本研究で取り組むべき範囲を超える可能性があり、成果のとりまとめに支障を来す可能性がある。そのため、本研究においては、消費者運動をめぐる分析・評価の必然性において漁師への調査に取り組むことを心がけ、課題としての発展性の度合いに応じて、新たなテーマ設定の研究課題への分岐/継承を検討することとする。

この二つの論点は、1970年代以降の消費者運動についての理解の骨格を作る基点となる。一つ目の論点は、いささか図式的ではあるが、前衛的な立場からの問題提起を担う新興諸団体と、その一方での、「革新勢力」の圏内で主張の幅を広げる既存の諸団体という構図があり、そのなかで前衛性の「革新」への浸透が漸進的に展開する過程を把握していくことにつながる。そして二つ目の論点は、食管制度への向き合い方の相違のなかで、地域特性を背景にしつつも、「革新」がより制度を堅持する側に距離を縮めるという構図につながる。今年度は、こうした大きな枠組みを構想するための作業仮説を、資料の裏付けを得ながら明確化した。今年度の経過のなかで、消費者運動に関わってきた関係者からの聞き取り調査の本格実施に至らなかったことが、当初計画からの進捗の遅れの原因となった。この背景には、聞き取り調査の前提となる市民運動における「革新」の位置についての理解をめぐりより慎重な検討が必要になったことと、特に琵琶湖の汚染問題をめぐってパースペクティブの再検討を迫られたことがある。前者については、「前衛」と既存の諸団体の間の関係性をめぐり、より実証的に詰める作業に当初の想像以上に時間を要したこと、さらにその過程で、食管制度をめぐる立場の相違が異なる角度からこの問題に絡みついていることを解きほぐす必要があったことによる。ただ、これらの検討は、研究のとりまとめにおいては有意義なものでもあり、決してネガティブな迂回とは考えていない。後者の琵琶湖の問題をめぐっては、今年度実施した、漁師からの予備的な聞き取り調査において、そもそも琵琶湖の漁獲量の減少という問題自体が1970年代以降において解消したわけではないこと、それにも関わらず市民運動における琵琶湖への関心は低下していることに直面し、この矛盾を社会運動史においてどのように理解すべきなのかを検討することを迫られたことがある。この点については、琵琶湖に関わるこれまでの研究や市民運動の蓄積の整理からスタートせざるを得ず、現在のところ、データの整理にとどまっている。この問題ならびに作業の成果は、次年度以降の聞き取り調査の計画策定のなかで活かすこととしたい。これまでの私自身の研究のなかで、さほど明示的ではなかった「革新」と市民運動の関わりを浮かび上がらせることをめざし、今年度得られたパースペクティブに基づきつつ、聞き取り調査、ならびに資料の収集と分析を進める。これは、当初の研究計画のなかで想定していたものではあるが、今年度の研究過程でより踏み込んだ構図を構築する見通しを持つに至っており、これをより実証性を高めて示すことを目ざす。また、琵琶湖の汚染をめぐる市民運動をめぐっては、汚染による直接の被害者ではない琵琶湖上流の住民による取り組みとして注目を集め、1970年代の市民運動の到達点としての評価も存在している。しかしながら、今日に至るまでの過程で、問題解決に至らないままに関心の希薄化が起こっていることを考えると、そうした評価そのものを、社会運動論の蓄積過程の問題として再検討するとともに、1970年代から80年代に展開した市民運動の時代的特性とその限界を見直す必要がある。
脳死・生体肝移植を受けたアルコール性肝障害患者の断酒を主とした健康行動の解明

本研究の目的は,脳死・生体肝移植を受けたALD患者20名程度を対象に,質問紙調査(2種)とインタビュー調査を行い,断酒などの健康行動継続群と困難群で,日常生活の健康行動の実態を比較検討し,移植にまで至りながら,断酒等の健康行動が困難である理由を見出し,看護支援による解決法を見出すことである。家族を含めて多くの人を巻き込んで肝移植を受けていながら,飲酒を再開してしまう日常生活行動について,どのように思い,葛藤し,望ましい健康行動をとることにどのような支障が生じているのかを明らかにすることで,「行動実施に対する意図の向上」を目指した支援のあり方を明らかにする。
近接場光を利用した超高感度DNAセンサーの開発

医療診断への応用を目的として、核酸(DNA, RNA)の分子認識機能を利用したバイオセンサーの開発が広く行われている。本研究では、近接場光を利用した光電流応答型の超高感度電気化学DNAセンサーの開発を目指し、DNAの分子認識機能と金ナノ粒子表面に生じる近接場を組み合わせた光電流応答システムの基本原理を確立し、極微量の核酸の検出や配列読み出しを光電流によって検出するセンサーの開発に関する研究を行った。具体的には、(1)金ナノ粒子表面に生じる近接場光を利用した光電子移動反応の制御、(2)近接場光によって光電流シグナルを増幅する光応答電極デバイスの作製、(3)光電流によるターゲット核酸(特に癌のバイオマーカーとして注目されているmiRNA)の検出システムの開発、に関する研究を進め、極微量サンプルに含まれる数コピーの標的核酸(DNA, RNA)をPCR-freeで直接検出可能な革新的光バイオセンサーの開発を目指した。金ナノ粒子のプラズモンと吸収帯が重なる機能性色素として、ペリレンジイミド、ポルフィリンを選んだ。これらの分子を共有結合にて導入した修飾DNAの合成を行った。これらのDNAを表面に固定した電極を作製し、分子を光励起することで光電流が生じることが分かった。次に、DNAを修飾した金ナノ粒子を電極表面に固定してプラズモン吸収に対応する光を照射して光電流測定を行ったところ、金ナノ粒子が存在する時に大きく光電流が増加することが分かった。当初の計画通り、ポルフィリンやペリレンジイミドを導入したDNAを表面に修飾した電極が光電流を示すことが示された。また、金ナノ粒子が存在することで、光電流強度が大幅に向上することが分かった。プラズモン吸収による光電流強度の増強効果を高めるため、様々なサイズの異なる金ナノ粒子、また機能性色素の数や位置を変えた電極の設計を行う計画である。さらに、検出ターゲットとなるDNAやRNAが存在することで光電流が生じるデバイスを設計し検出限界について明らかにする。当初購入予定にして遠心分離機が不要となり、その分を試薬等の購入費に回すことにした。またDNA合成試薬、金ナノ粒子溶液も当初の予定ほどは使用せず、その分を今年度の試薬購入費に充てる計画である。
アジア地域におけるオナガザル上科の進化に関する古生物学的研究

(1)タジキスタン国のクルクサイ地域からみつかっているParadolichopithecusの頭骨内部構造をCT機器を用いて解析し、その系統的位置と地理的分布の変遷に関する論文を発表した(Nishimura, et. al.,2007;Takai, et. al.,2008)。またフランスから見つかっていたParadolichopithecusの頭骨化石の内部構造もCTを用いて撮像し解析を行った。(2)トランスバイカル地域から出土している後期鮮新世のコロブス類化石であるParapresbytisの四肢骨に関する形態学的な検討を行った(Egi, et. al.,2007)。(3)ミャンマー国中央部のイラワジ河西岸を中心とした地域に分布する後期中新世前期更新世(約600-100万年前)のイラワジ層において発掘調査を行った。偶蹄類(カバ科、ウシ科、シカ科)、奇蹄類(ウマ科、サイ科)、長鼻類(マストドン科、ステゴドン科、ゾウ科)、食肉類(アンフィシオン科、アグリオテリウム科)、齧歯類(ヤマアラシ科)などの陸上性の哺乳類化石を多数発見した。その成果を元にミャンマーからの留学生が博士論文を執筆して、博士学位を取得した。(4)日本とフランスから見つかっている鮮新世のコロブス類化石Dolichopithecusの頭骨内部構造をCTを用いて撮像し、その系統的位置に関する議論を行った。またベトナム北部の後期更新世の洞窟堆積物から見つかったマカク類の頭骨化石の内部構造をCT機器を用いて解析し、その結果を論文として準備中である。(1)ミャンマー国東部のシャン州にある複数の洞窟から出土した動物化石の再調査を行った。これらの洞窟出土骨は鮮新世末期から更新世にかけてのものと考えられる。今回の調査の結果、その中にコロブス類の遊離歯化石が含まれていることが判明した。これはミャンマーの洞窟から見つかった最初の霊長類化石である。アジア産コロブス類の進化プロセスを示す重要な化石と考えられ、現在記載論文を準備中である。(2)日本各地の考古遺跡からみつかっているニホンザル化石の形態学的解析を行った。現生のニホンザルの形態を詳しく比較検討したところ、ニホンザルにおける雌雄差が先史時代のものと比べて大きくなっていることが示唆された。この結果は現在論文として投稿中である。(3)神奈川県厚木市に分布する後期鮮新世の地層から見つかっているコロブス類の化石(「中津標本」)の大臼歯の微少咬耗痕を、走査型電子顕微鏡(SEM)を用いて観察した。歯の咬合面に残る微少咬耗痕は、その生物が生前に食べていた食物を咀嚼する際に残るものであり、その動物の食性を示す。現在「中津標本」の観察結果から生前の食性復元を検討している。(4)ロシア国立古生物研究所のマシェンコ博士を招へいし、ロシアとモンゴルの鮮新世の地層から見つかっているコロブス類化石と日本の「中津標本」と直接の比較を行った。分類学的検討のほかに、微少咬耗痕の観察から食性の比較を行う予定である。(5)アメリカ合衆国のスミソニアン自然史博物館において、同博物館に補完されているオナガザル類の四肢骨の観察・計測を行った。(1)シベリアのバイカル湖南東部のウドゥンガ地域とモンゴル北部のシャーマル地域から出土している後期鮮新世のコロブス類化石(Parapresbytis)とその動物相に関して、古生物学的な検討を行った。東アジア北部の鮮新世のコロブス類の化石は、この他に日本の神奈川県厚木市の後期鮮新世の地層からも頭骨の標本が見つかっていて、3地点の動植物相と産出しているコロブス類化石を相互比較しながら、アジア地域のコロブス類の進化プロセスについての検討を行っている。

(2)中央アジアのタジキスタン国中部のクルクサイ地域からみつかっている中期鮮新世のオナガザル類化石であるParadolichopithecusの系統的位置に関しては、現生のマカク類Macacaに近いとする研究者とヒヒPapioに近いとする研究者に分かれている。この問題を解決するために、同地点から見つかっている頭骨化石の内部構造をコンピュータ断層撮影装置(CT)を用いて観察した。その結果、Paradolichopithecusには現生のマカクに見られるような原始的な小さな上顎洞maxillary sinusがみられることが判明した。この特徴は現生のマカクとヒヒを含むヒヒ族Tribe Papioniniの進化を考える上で非常に重要な結果であり、現在この結果を論文としてまとめている。(3)ユーラシア大陸の第三紀後半の地層から見つかっているオナガザル亜科の化石記録をデータベース化し、その進化プロセスに関する検討を行い、総説論文として発表した。(1)シベリアのトランスバイカル地域(バイカル湖南東部のウドゥンガとモンゴル北部のシャーマル)から出土している後期鮮新世のコロブス類化石(Parapresbytis)とその動物相に関して、古生物学的な検討を行った。また日本の神奈川県厚木市の後期鮮新世の地層からみつかっていたコロブス類の頭骨化石との比較をおこない、その系統分類論文を作成中である。(2)中央アジアのタジキスタン国中部のクルクサイ地域からみつかっている中期鮮新世のオナガザル類化石であるParadolichopithecusの頭骨内部構造、特に上顎洞(maxillary sinus)の有無に関してCT機器を用いて解析し、その系統的位置に関する論文を発表した(Nishimura et al., in press)。またこれにより推測されるユーラシア大陸におけるオナガザル亜科の拡散経路に関する議論を行い、論文を投稿中である。(3)ミャンマー国中央部のイラワジ河西岸を中心とした地域に分布する後期中新世前期更新世(約600-100万年前)のイラワジ層において霊長類化石の発見を主目的とする発掘調査を行った。残念ながら霊長類の化石は発見できなかったが、偶蹄類(カバ科、ウシ科、シカ科、キリン科)、奇蹄類(ウマ科、サイ科)、長鼻類(マストドン科、ステゴドン科、デイノテリウム科、ゾウ科)、食肉類(アンフィシオン科、アグリオテリウム科)などの陸上性の哺乳類化石を多数発見し、現在その記載作業を行っている。(4)研究成果の発表として、これまでミャンマーで行ってきた古生物学的調査の英文報告書(Asian Paleoprimatology, vol.4)を作成・発行した。(1)中央アジアのタジキスタン国中部のクルクサイ地域からみつかっている中期鮮新世のオナガザル類化石であるParadolichopithecusの頭骨内部構造、特に上顎洞(maxillary sinus)の形状に関してCT機器を用いた解析を行い、その系統的位置と地理的分布の変遷に関する論文を発表した(Nishimura, et. al., 2007; Takai, et. al., 2008)。(2)シベリアのトランスバイカル地域(バイカル湖南東部のウドゥンガとモンゴル北部のシャーマル)から出土している後期鮮新世のコロブス類化石(Parapresbytis)の四肢骨に関する形態学的な検討を行った(Egi, et. al., 2007)。またウドゥンガ化石動物相に関して古生物学的な解析を行っている。
巨大地震津波後にできる最初の浜堤の形成過程と地下構造の解明

本研究は,2011年東北地方太平洋沖地震津波から約8年経過した宮城県蒲生海岸を調査地として,巨大地震津波後にできる最初の浜堤の形成過程と地下構造を,津波発生後から継続的に取得した地形データと掘削調査および分析で得られる地質データとから明らかにする。さらに,海浜堆積物上限高度の理論計算値と実測値を比較し,巨大地震後の隆起記録が浜堤構成層に保存される可能性を検証する。
３Ｄプリンタを用いた三相界面の微細構造作製による固体電解質形燃料電池の性能向上

固体電解質形燃料電池において,ネットワークの断裂しない理想的な三相界面の立体的な微細構造を3Dプリンタによって形成すべく,電極,電解質および焼成後に空隙を形成させるための空隙補填剤の三種類のインクジェット用インクを,ノズルからの吐出性と高速な積層体形成の観点から,高濃度,高分散,粘性係数を評価関数として最適化されるように主剤となる溶質,溶媒,分散剤等の種類,濃度および配合比を調整した結果,25μm程度のピッチで完全なネットワークを確保した複数層の三相界面の形成に成功した.SOFCのさらなる普及には発電効率の向上による材料費の削減が重要である.SOFC燃料極の反応場は,電子伝導,イオン伝導,反応ガス拡散経路の三相界面(TPB)である.従来の作製法では,粒子や空隙がランダムに配置され,三相がネットワークの断裂により有効なTPBが形成されず,平面的なTPBにとどまっていた.3Dプリンタを用いて積層し,立体的かつ有効率の高いTPBの微細構造を作成できれば,単位体積あたりの反応場が増加し出力密度の飛躍的な向上が期待できる.本研究では,ピエゾ方式のインクジェットノズルをもつ3Dプリンタ「Dimatix」を用い,電極材のNiおよび電解質材のGDC(Gadolinium Doped Ceria)の微粒子が分散されたインクをノズルから良好に吐出されるように調整した.インクの分散媒には高濃度でも低粘度化が可能であり,かつ低揮発性を併せ持つベンジルアルコールを,バインダーにはPVP(Poly vinyl Pyrrolidone )を選定し,バインダーは低粘度を維持できる最大量添加した.さらに光学顕微鏡を用いた明度による分散性の評価から,極大値をとる分散剤の添加量を決定した.TPBの形成のためには均質な積層体の形成が必要であり,吐出時のサテライトの抑制が課題となる.サテライトは吐出液滴の先端と後端の速度差に起因する.ピエゾ素子に印加する波形を調整し,速度差を抑えた吐出によってサテライトを解決し,多層構造の有効なTPBの形成が可能となった.さらに,空隙のネットワークを確保した形状を実現するために,焼成後に揮散するUV硬化樹脂を用いて空隙を補填した.吐出後の流動や硬化前の乾燥の防止の観点から,樹脂には高粘度・低揮発性が求められるが,UV硬化樹脂にエポキシ樹脂を加えることで実現した.開発した空隙補填材を用いることで,目標の構造の2層積層に成功した.固体電解質形燃料電池において,ネットワークの断裂しない理想的な三相界面の立体的な微細構造を3Dプリンタによって形成すべく,電極,電解質および焼成後に空隙を形成させるための空隙補填剤の三種類のインクジェット用インクを,ノズルからの吐出性と高速な積層体形成の観点から,高濃度,高分散,粘性係数を評価関数として最適化されるように主剤となる溶質,溶媒,分散剤等の種類,濃度および配合比を調整した結果,25μm程度のピッチで完全なネットワークを確保した複数層の三相界面の形成に成功した.機械材料学
分子鋳型膜電極を適用した非侵襲型コレステロールセンサの開発

生活習慣病の一つである高脂血症,特に高コレステロール血症は動脈硬化や狭心症の危険因子であり,コレステロール濃度の適正レベルの維持はゆとりある日常生活を送るための必要条件となっている.従って簡易な計測法の開発は,医療従事者だけでなく多くの人々に切望されている.しかしながら,医療機関で行われる計測の全てが酵素法によるもので,採血(侵襲)を伴い検査技師を要す,感度,選択性が低い,酵素キットの長期保存などの点で問題を抱えている.本研究ではコレステロールの分子鋳型を持つ自己集合単分子膜が優れた分子認識能を持つことを見出し,この分子鋳型膜を組み込んだコレステロールセンサおよびそれを用いる非侵襲計測法の開発を行った.本年度は,電極のスケールダウンを行いセンサの小型化,高感度化や安定性について検討する.実用化を想定して無害で生体になるべく刺激の少ないエタノールなど少量(1mL)を皮膚に接触させて皮膚に含まれる成分を抽出し,この抽出液中のコレステロールを測定した.この際,不純物などを多く含むことが予測されるため,高速液体クロマトグラフにより抽出液の成分を調べ,センシング特性の向上,特に選択性について検討した.これらの成果について,国外雑誌への掲載(J.Electrochem.Soc.),国内外学会(日本分析化学会,日本生体医工学会,ポーラログラフ学会,環太平洋国際化学会議など)での発表を行った.生活習慣病の一つである高脂血症,特に高コレステロール血症は動脈硬化や狭心症の危険因子であり,コレステロール濃度の適正レベルの維持はゆとりある日常生活を送るための必要条件となっている.従って簡易な計測法の開発は,医療従事者だけでなく多くの人々に切望されている.しかしながら,医療機関で行われる計測の全てが酵素法によるもので,採血(侵襲)を伴い検査技師を要す,感度,選択性が低い,酵素キットの長期保存などの点で問題を抱えている.本研究ではコレステロールの分子鋳型を持つ自己集合単分子膜が優れた分子認識能を持つことを見出し,この分子鋳型膜を組み込んだコレステロールセンサおよびそれを用いる非侵襲計測法の開発を行った.本年度は,高感度,高選択的な分子鋳型膜(センサ)電極の作製,分子鋳型膜の電気化学的特性評価,非侵襲的計測への利用について検討した.その成果として,分子鋳型膜が従来法と比較して,高感度,高選択的にコレステロールを認識することを見出した.現在,非侵襲計測への応用について検討中である.生活習慣病の一つである高脂血症,特に高コレステロール血症は動脈硬化や狭心症の危険因子であり,コレステロール濃度の適正レベルの維持はゆとりある日常生活を送るための必要条件となっている.従って簡易な計測法の開発は,医療従事者だけでなく多くの人々に切望されている.しかしながら,医療機関で行われる計測の全てが酵素法によるもので,採血(侵襲)を伴い検査技師を要す,感度,選択性が低い,酵素キットの長期保存などの点で問題を抱えている.本研究ではコレステロールの分子鋳型を持つ自己集合単分子膜が優れた分子認識能を持つことを見出し,この分子鋳型膜を組み込んだコレステロールセンサおよびそれを用いる非侵襲計測法の開発を行った.本年度は,電極のスケールダウンを行いセンサの小型化,高感度化や安定性について検討する.実用化を想定して無害で生体になるべく刺激の少ないエタノールなど少量(1mL)を皮膚に接触させて皮膚に含まれる成分を抽出し,この抽出液中のコレステロールを測定した.この際,不純物などを多く含むことが予測されるため,高速液体クロマトグラフにより抽出液の成分を調べ,センシング特性の向上,特に選択性について検討した.これらの成果について,国外雑誌への掲載(J.Electrochem.Soc.),国内外学会(日本分析化学会,日本生体医工学会,ポーラログラフ学会,環太平洋国際化学会議など)での発表を行った.
PCR法による絶滅種ミナミトミヨmtDNAの特異的増幅と近,縁種との分子系統関係

これまで絶滅種と現生種の類縁関係を解析する直接的方法としては比較形態学的手法が主であったが,PCR法を用いることでDNAレベルでの比較が可能になりつつある.この方法を用いて,博物館標本を中心としたAncient DNAを分析する新しい研究分野の発展も期待される.本研究では,絶滅した日本産淡水魚類であるミナミトミヨPungitius kaibarae(TANAKA,1918)の増幅されたmtDNA領域と,近縁の現存種の同一領域とを比較し,絶滅種も含めた種間の遺伝的相違を明らかにしようとした.材料には,70年以上にもわたる長期間フォルマリン溶液中に保存されていた液浸標本3個体(科博標本NSMT-P29878),北海道産のエゾトミヨ,トミヨ,および,イバラトミヨの凍結標本それぞれ2個体およびイトヨ凍結標本2個体を用いた.PrimerにはmtDNAのCyt-b遺伝子コード領域の一部をはさむL15149(Kocher et al.,1989)とH15020(Meyer,1994)を用いた.ミナミトミヨ,および,その近縁種から約130bpの大きさを持つPCR産物を得ることができた.その塩基配列はエゾトミヨやイトヨの相同領域と比較して約20%の塩基配列の違いが検出された.しかし,アミノ酸配列においては1アミノ酸の置換にとどまっていた.ミナミトミヨの日本列島での分布は,淀川およびその近隣の水系に生息地が限定されており,ムサシトミヨとともに日本産トミヨ属魚類の地理的分布では,際だって孤立した分布域を有していた.今回明らかになったミナミトミヨの塩基配列が他のトミヨ属魚類と比較して,大きく異なっていることは,ミナミトミヨが長期間にわたって他のトミヨ属魚類と遺伝的な交流を持たず,その分化年代は500万年以上前にさかのぼると推定された.これまで解析が極めて困難とされてきた長期間ホルマリンに保存されていたミナミトミヨのAncient DNA解析方法が確立されたことにより,絶滅種,絶滅個体群のDNA解析が可能になり,これらの系統進化の過程の理解が飛躍的に進むことが期待される.これまで絶滅種と現生種の類縁関係を解析する直接的方法としては比較形態学的手法が主であったが,PCR法を用いることでDNAレベルでの比較が可能になりつつある.この方法を用いて,博物館標本を中心としたAncient DNAを分析する新しい研究分野の発展も期待される.本研究では,絶滅した日本産淡水魚類であるミナミトミヨPungitius kaibarae(TANAKA,1918)の増幅されたmtDNA領域と,近縁の現存種の同一領域とを比較し,絶滅種も含めた種間の遺伝的相違を明らかにしようとした.材料には,70年以上にもわたる長期間フォルマリン溶液中に保存されていた液浸標本3個体(科博標本NSMT-P29878),北海道産のエゾトミヨ,トミヨ,および,イバラトミヨの凍結標本それぞれ2個体およびイトヨ凍結標本2個体を用いた.PrimerにはmtDNAのCyt-b遺伝子コード領域の一部をはさむL15149(Kocher et al.,1989)とH15020(Meyer,1994)を用いた.ミナミトミヨ,および,その近縁種から約130bpの大きさを持つPCR産物を得ることができた.その塩基配列はエゾトミヨやイトヨの相同領域と比較して約20%の塩基配列の違いが検出された.しかし,アミノ酸配列においては1アミノ酸の置換にとどまっていた.ミナミトミヨの日本列島での分布は,淀川およびその近隣の水系に生息地が限定されており,ムサシトミヨとともに日本産トミヨ属魚類の地理的分布では,際だって孤立した分布域を有していた.今回明らかになったミナミトミヨの塩基配列が他のトミヨ属魚類と比較して,大きく異なっていることは,ミナミトミヨが長期間にわたって他のトミヨ属魚類と遺伝的な交流を持たず,その分化年代は500万年以上前にさかのぼると推定された.これまで解析が極めて困難とされてきた長期間ホルマリンに保存されていたミナミトミヨのAncient DNA解析方法が確立されたことにより,絶滅種,絶滅個体群のDNA解析が可能になり,これらの系統進化の過程の理解が飛躍的に進むことが期待される.
ジストロフィン遺伝子変異によるエクソンスキッピング誘導機構のミニジーンによる解明

本研究では未知のスプライシング分子機構を明らかにするために、申請者らが同定した遺伝子変異を解析用ミニジーンに組み込みその分子機構を解析した。その結果、培養細胞の種類、点変異の相違によって様々なスプライシング異常を認め、スプライシング異常の新たな分子機構の存在が考えられた。この成果によりDuchenne型筋ジストロフィーにおけるエクソンスキッピングを誘導する遺伝子治療を推進されるものと期待できる。シストロフィン異常症では、遺伝子変異により様々な異常がみられるが、その分子機構は不明な点が多い。申請者らはDuchenne型筋ジストロフィー(DMD)の責任遺伝子であるジストロフィン遺伝子を解析する中で、エクソン内の変異によってもエクソンスキッピングが誘導される症例を多数見出してきた。本研究では、申請者らが同定したジストロフィン遺伝子変異をスプライシング解析用ミニジーンに組み込み培養細胞に導入し、ミニジーンのスプライシングパターンを解析することにより、スプライシング異常が生じる分子機構を明らかにすることを目的としている。本年度は実際にスプライシング異常をきたした2つの症例の遺伝子変異について解析した。1.イントロン13のアクセプターサイトの変異(c.1483-1G>T)を有している症例では、正常コントロールとこの変異を組み込んだ解析用ミニジーンをHela細胞、筋芽細胞にトランスフェクションし、スプライシングパターンを解析した。Hela細胞ではエクソン14内のクリプティックサイトが用いられて異常なスプライシングが行われていたのに対し、筋芽細胞ではほとんどスプライシングされていなかった。トランスフェクションされる細胞の種類によってスプライシングパターンが異なっていた。同じ遺伝子変異でもトランスフェクションされる細胞によってスプライシングパターンが異なることが示唆された。2.エクソン31内のc4303G>T(p.E1435X)の変異を持つ症例において、正常コントロールとこの変異を組み込んだ解析用ミニジーンを、Hela細胞にトランスフェクションした。変異株では一部エクソン31がエクソンスキップしていた。本研究成果により、アンチセンスヌクレオチドの標的配列が明確となりスプライシング促進配列の機能を阻害しエクソンスキッピングを誘導するDMD治療戦略が推進されるものと期待される。これまで当科においては500例におよぶデュシャンヌ型筋ジストロフィー(DMD)患者の遺伝子解析を施行し、99%以上の症例において遺伝子異常を明らかにしてきているが、これらの遺伝子異常の中で、イントロンまたはエクソン内配列の点変異によりエクソンスキッピングが生じている症例を多数見出してきた。このようなエクソンスキッピングの機序はこれまで解明されておらず、この未知の機序を解明するため、スプライスサイトの変異、スプライシング促進配列内の変異、ディープイントロン内の変異など様々なタイプの変異を有したジストロフィン遺伝子が組み込まれたスプライシング解析用ミニジーンを培養細胞に導入し、ミニジーンのスプライシング産物を解析してきた。エクソン14のスプライスサイト変異を有したミニジーンにおいてはエクソン14、およびエクソン14・15があわせてスキップしたスプライシング産物を検出した。実際の症例のスプライシングパターンを再現しておりミニジーンによる解析の有効性を証明することができた。また同様にエクソン31内のナンセンス変異、イントロン67内の1塩基置換を有したミニジーンによって、スプライシング異常を再現した。つまり、本研究の解析結果は実際の症例において生じている現象を元に、エクソンスキッピングに関わるスプライシングの未知の分子機構の解明につながつた。更に、これらのミニジーンを培養細胞に導入するだけでなく、異なる配列を標的としたアンチセンスオリゴヌクレオチドを同時に導入しエクソンスキッピングを人工的に誘導する研究においては、エクソンスキッピングを誘導するアンチセンスヌクレオチドの標的部位を明確にし、エクソンスキッピングの分子機構を明らかにするだけでなく、DMDの遺伝子治療法をさらに推進するものとなった。
競技技術の質は定量できるか?:加速度情報を元にした新しい運動可視化方法

運動を可視化する方法として現在最も普及しているのはビデオ撮影である。加速度センサを用いて体の動きを経時的に計測する方法は、多くの可能性を有するものの、これまでは技術的に困難であった。本研究では、体の動きの揺らぎに着目し、運動の可視化を行うことで、競技技術の定量化を試みた。経時的な加速度記録を、連続ウェーブレット変換を用いた方法で解析することで、運動の習熟度に伴って、動きの揺らぎが変動することが示唆された。運動の評価には、物体の飛距離や一定の作業を遂行する時間など、ひとまとまりの行動を単一の指標によって評価する方法が広く普及している。しかし、一つのまとまりとして取り扱われている連続的な動きであっても、細部を見れば、時間経過に伴う動きの揺らぎが存在する。運動とは体を動かす営みであり、このような動きの揺らぎは直接的には体に加速度が生じることによって生まれている。経時的な加速度計測による運動の可視化が実現すれば運動の質を評価することが可能となるが、加速度計測から得られる情報量は膨大なうえ、解析が難解であるため、これまで普及してこなかった。本研究では、動きのリズムに着目し、加速度情報から運動特性を短時間かつ簡便に定量する方法の確立を試みることを目的とし、本年度は下記の成果を得た。昨年度に引き続き、装着型の加速度計測装置の開発を行った。本年度は、加速度と心拍数を2日間に渡って連続的に計測可能な装置を開発した。睡眠中は、心電位記録電極の装着状況が一時的に悪化することがあり、心拍数記録が欠落することがあるものの、概ね、継続的な計測が可能となった。そこで、この装置を実際に装着し、様々な運動時に体に加わる加速度と、その時の心拍数を計測した。さらに、運動時に計測される体の部位の加速度記録を連続ウェーブレット変換することで、動きの周波数とその変動を抽出するプログラムを作成した。これを利用して、歩行、走行、自転車運転時の動きのリズムと心拍数の変動の関連性について比較・検討を行った。人間の体の動きを計測するための小型加速度計測装置および解析ソフトウェアの開発を行った。この新規に開発した運動解析システムでは、腕や足先に加わる加速度を20Hzで計測し、動きの周期性を解析するとともに、その経時的変化をリアルタイムでパソコン上に表示する。また、これに並行して、装着型心拍数計測装置の開発を行った。開発した記録計は軽量かつ携帯可能で一回の心臓の拍動ごとに、心拍数を装置に記録できるものを製作した。開発した装着型の加速度および心拍数記録計の装着実験を実施し、これらの装置によって、運動中の動きのリズムおよび心拍数の変動を連続的に記録できることを明らかにした。運動解析システムの開発については、計画通りに研究が進展した。また、スポーツ競技の運動特性の解明についてはやや遅れているものの、運動と生理機能の関連性については当初予定していた以上の進展があった。これらのことより、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。今後は、本研究でこれまでに開発を行った計測装置および解析ソフトウェアを用いることで、加速度の観点からのスポーツ競技の運動特性および運動と生理機能の関連性の解明についての研究を進める。運動と生理機能の関連性について、当初予定していた以上の進展があったため、ここで得られた工夫を今後の研究に取り入れ、研究目的達成に向けて全体の研究をこれまで以上に効率的に推進する。また、開発した運動解析方法の普及を広く進める。運動下での記録計の装着実験の進捗状況が、当初の予定より遅れたため、当該実験用の記録計制作に関わる23年度の研究費が一部未使用となった。また、これに伴い、研究成果発表のための旅費が未使用となった。次年度は、今年度予定していた装着実験を進めるとともに、今年度に開発した計測装置および解析ソフトウェアを用いた装着実験を幅広く行う。装着実験を行う過程で、装置の改良が想定されるほか、実験中の装置の破損の可能性がある。これらのことから、今年度および次年度に制作を予定していた装置を制作するための部品や材料の購入を行う。また、研究成果発表のための旅費としても研究費を使用する。
可溶型ＣＤ１５５による癌免疫逃避機構の解明と新規癌診断・治療法開発のための研究

マウスのCD155は膜型のみであるが、ヒトのCD155は膜貫通領域を欠失する可溶型のアイソフォームも存在する。本研究では癌患者血清の可溶型CD155濃度が健常人と比較して高くなることを明らかにした。また腫瘍免疫における可溶型CD155の機能解析のため、マウス可溶型CD155産生細胞を樹立しマウスに移植したところ、Mock細胞を移植したマウスと比較して腫瘍の増大が早く生存率は低かった。これらの結果より、可溶型CD155は腫瘍免疫逃避に機能することが示唆された。1可溶型CD155による癌免疫逃避機構の解明(1)マウスin vivo解析:マウスMethA細胞株に遺伝子導入を行い、可溶型CD155産生MethA細胞とMock MethA細胞を作製し、野生型マウスに移植したところ、可溶型CD155産生細胞はほぼ全てのマウスで腫瘍が増大したのに対し、Mock細胞は8割以上のマウスで腫瘍が拒絶された。これらの細胞をDNAM-1遺伝子欠損マウスに移植したところ、両者ともほぼすべてのマウスで腫瘍が増大し、NOD/Scidマウスに移植した場合も同様であった。これらはin vivoにおいて可溶型CD155が癌免疫逃避に関与していることを示す重要な結果である。2可溶型CD155の新規腫瘍マーカーとしての有用性の検討卵巣癌、子宮頸癌、子宮体癌、乳癌、肺癌、胃癌、大腸癌、肝臓癌、胆管癌、多発性骨髄腫、悪性リンパ腫などの癌患者血清、約200例を用い、sandwitch ELISA systemにより可溶型CD155濃度を解析したところ、健常人と比較して癌患者血清では可溶型CD155濃度が有意に高いという結果を得た。また癌患者血清の治療前後の可溶型CD155濃度を解析したところ、治療後に有意に低下するという結果を得た。これらの結果は血清可溶型CD155濃度が腫瘍マーカーとして有用である可能性を示している。1.可溶型CD155による癌免疫逃避機構の解明:前年度に作製した可溶型CD155産生MethA細胞を用いて解析を行った。MethA特異的CTLを誘導し、in vitroにて可溶型CD155産生MethA細胞に対する細胞傷害活性の解析を行ったところ、Mock-MethA細胞に対するよりも有意に細胞傷害活性が低かった。この結果は前年度に行ったin vivo解析つまり可溶型CD155産生MethA細胞を移植した野生型マウスはMock-MethA細胞を移植したマウスより生存率が低いという結果を支持している。2.可溶型CD155を標的とした新規分子標的治療法の検討:(1)可溶型CD155産生MethA細胞が産生する可溶型CD155はFLAG蛋白付きであることを利用し、抗FLAG抗体を用いて可溶型CD155を標的としたマウス治療モデルの樹立に取り組んだが難渋した。引き続き検討する。(2)抗ヒト可溶型CD155特異的抗体の作製に取り組み、ヒト可溶型CD155蛋白を抗原としてマウスに免疫したが可溶型特異的抗体は得られなかった。引き続き可溶型に特異的な蛋白を抗原とし抗体作成に取り組む。3.可溶型CD155の新規腫瘍マーカーとしての有用性の検討:(1)手術により採取された婦人科癌組織約15症例を用いてCD155遺伝子の発現を解析し、全例において膜型・可溶型CD155の発現を認めた。(2)前年度は婦人科癌、乳癌、肺癌、消化器癌、血液がん等の癌患者血清約200例を用いて可溶型CD155濃度を解析し、健常人と比較して可溶型CD155濃度が有意に高いという結果を得た。また癌患者血清の治療前後の可溶型CD155濃度を比較し、治療後に有意に低下するという結果を得た。今年度は症例数の少なかった消化器癌を約100例追加解析し、更なる有意差を得ることができた。この結果は可溶型CD155が腫瘍マーカーとして有用であることを示唆している。可溶型CD155による癌免疫逃避機構の解明については、マウスを用いた実験がほぼ順調に進んでおり、期待するようなデータが得られている。また可溶型CD155の新規腫瘍マーカーとしての有用性の検討についても、患者血清の収集・解析が順調に進み、可能性のあるデータを得られている。一方で、可溶型CD155を標的とした新規分子標的治療法の検討については、抗可溶型CD155特異的抗体の作製に難渋している。以上より、本年度までの達成度はやや遅れていると考える。次年度は、可溶型CD155の新規腫瘍マーカーとしての有用性の検討を主に進める。

本年度の解析で得られたデータを用いて多方面からの統計解析を行い、場合によっては患者検体の収集解析を追加し、より有用なものとなるよう検討を進める。可溶型CD155を標的とした新規分子標的治療法の検討についても本年度に続き進めていく。さらに次年度は、得られた結果を取りまとめ、研究成果の発表を行う。該当なし