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コムギの枯れ熟れ様登熟不良の原因を解明し，改良施肥法で症状を緩和させる

こうしたことが発症しなかった原因の一つと考えらえれた.コムギの枯れ熟れ様登熟不良は,登熟期に急激に茎葉や穂が枯死する登熟障害である.本研究では,枯れ熟れ様登熟不良を発症する個体では,登熟初期に根からの窒素吸収量が子実の窒素要求量に追い付いていないこと,および,それが葉のタンパク質や色素の分解を早め葉の黄化や枯死を促進することを示すことを目的とした.また,施肥設計を見直して幼穂形成期以降に集中的に施肥する後期重点施肥によって,発症による被害を軽減できるかどうかも検証した.2015/16年作期でも,熊本県農業研究センター,JA菊池および熊本県菊池地域振興局農林部農業普及・振興課などの関係機関と協議して,枯れ熟れ様登熟不良が発症しやすいとされるダイズ後作圃場を選定し,慣行型分施区と後期重点型施肥区を設けた.いずれの処理区においても,茎立ち期以降から茎葉や穂の試料を710日おきに採取して窒素含有率や含有量の推移を調査した.2015/16年でも周辺のコムギの登熟と比べて異常な早枯れは認められず,枯れ熟れ様登熟不良は発生しなかった.後期重点型施肥区の個体は,基肥や分げつ肥を施用しなかったにもかかわらず,穂肥を増肥することで穂数が多くなり反収が慣行施肥区と同等であった.穂数は,基肥や分げつ肥を施用しなかったにもかかわらず,無効化しやすい主茎第2節分げつの有効茎歩合が高まり,多くなった.なお,周囲の圃場との比較から,早く枯れた圃場では播種時期が早く,初期成長が旺盛であった圃場で枯れ熟れ様登熟不良が発症していた可能性が示唆された.熊本県大津町のミナミノカオリの多収地帯において,枯れ熟れ様登熟不良に関する栽培試験および現地圃場の調査を行った.枯れ熟れ様登熟不良は試験圃場では発生しなかったが,現地の様子から,発症圃は1)ダイズあとの圃場であること,2)11月中に播種した圃場であること,3)生育初期の生育が旺盛であり茎立ち期には過繁茂傾向であること,などの傾向があった.穂肥重点施肥法は,穂数を増やすことにより多収となることが明らかとなった.また,窒素蓄積量が多くなり,子実タンパク質含有率も高くなった.2016/17年の圃場では枯れ熟れ様登熟不良の症状を軽減していることから,今後も継続的な調査が必要であると考えられた.平成26年度の試験では,主とした農家圃場で重度の倒伏が生じ,この圃場では想定していた試験ができなかった.ただし,予備として作成していた農家圃場において,計画通りミナミノカオリの茎葉サンプルを保存しており,それらの解析ができたことから,概ね計画通りの成果が得られた.この枯れ熟れ様登熟不良発症圃場では,元来地力が高いことに加え,ダイズ残渣の分解によるもとと考えられる窒素供給によって,穂数や一穂粒数が未発症地に比べて1.5倍程度高くなった.収量構成要素である粒数と穂数と千粒重から,枯れ熟れ様登熟不良が発症した状態での収量や窒素蓄積量と,枯れ熟れ様登熟不良が発症しなかったと想定した状態(千粒重が軽くならなかった状態)での収量や窒素蓄積量を比較すると,枯れ熟れ様登熟不良が発症しなかったと想定した場合には,窒素蓄積量が16 g/m2と高かった.この値は,枯れ熟れ様登熟不良が発症した状態での窒素蓄積量や窒素施肥量の約10g/m2に比べて多く,枯れ熟れ様登熟不良が登熟期間中の窒素不足によって起こることが示唆された.実際,農家圃場の一部で窒素追肥量を5g/m2増加させた場合,枯れ熟れ様登熟不良で起こる葉の早枯れの程度が軽減され,千粒重の低下もやや改善された.2015/16年作期では,2015年12月に2014/15年作期と同様の試験圃場を1筆設けた.この圃場では,慣行施肥区と後期重点施肥区を設け,異なる生育ステージで葉,茎,穂,枯死部の窒素含有率を測定するとともに,単位面積当たりの乾物増加速度(CGR)や窒素蓄積速度を定量的に評価している.これにより,ミナミノカオリの枯れ熟れ様登熟不良が窒素欠乏によって生じているかどうか,後期重点施肥法によりその発症程度が軽減されるかどうかを検証している.
肝再生・肝線維化におけるSmad系とG蛋白質受容体系〜分子機構の解析と遺伝子治療の試み〜

肝再生はその各過程において様々なサイトカイン・増殖因子がオートクリン・パラクリン因子として発現し制御されている。増殖促進因子としてEGFやTGFα、HGFなどが知られ、これらは単独でDNA合成を誘導する完全mitogenと呼ばれる。抑制因子としてTGFβやアクチビンがある。α_1アドレナリン作動薬であるノルエピネフリン(NE)は自身はDNA合成促進作用を持たず、完全mitogen存在下でその作用を増強することから肝再生の"Co-mitogen"として知られていたが、その細胞内機序の詳細は不明であった。われわれはまず、Hep3B細胞を用いて、肝細胞におけるTGFβ・アクチビンによる増殖抑制機構にはTGFβファミリーの細胞内シグナリング因子であるSmad系が関与していることを明らかにした。そしてNEがアクチビンの増殖抑制作用をブロックすることからSmad系に着目し、NEを初代培養肝細胞に添加するとNF-κB依存性に抑制性SmadであるSmad7遺伝子の発現が誘導されることを明らかにした。肝細胞にSmad7を過剰発現させると、アクチビンによる増殖抑制作用が拮抗されたことから、NEのco-mitogen作用はSmad7の発現誘導により肝細胞からオートクリンされるアクチビンの作用をブロックして発揮される可能性を示した。更にα1受容体はPKCの活性化を介してNfκBを活性化していた。Smad7はTGFβ・アクチビンの作用を調節する分子スイッチと考えられ、ここに新しい三量体G蛋白系とSmad系のクロストークを示した。α_1アドレナリン作動薬であるノルエピネフリン(NE)は自身はDNA合成促進作用を持たず、完全mitogen存在下でその作用を増強することから肝再生の"co-mitogen"として知られていたが、その細胞内機序の詳細は不明であった。そしてNEがアクチビンの増殖抑制作用をブロックすることからSmad系に着目し、NEを初代培養肝細胞に添加するとNF-_κB依存性に抑制性SmadであるSmad7遺伝子の発現が誘導されることを明らかにした。Smad7はTGFβ・アクチビンの作用を調節する分子スイッチと考えられ、ここに新しい三量体G蛋白系とSmad系のクロストークを示した(J.Biol.Chem.誌に発表)。研究は極めて順調に行われている。.抑制因子としてTGFβやアクチビンがある。われわれはまず、Hep3B細胞を用いて、肝細胞におけるTGFβ・アクチビンによる増殖抑制機構にはTGFβファミリーの細胞内シグナリング因子であるSmad系が関与していることを明らかにした(Hepatology Research誌に発表)。

そしてNEがアクチビンの増殖抑制作用をブロックすることからSmad系に着目し、NEを初代培養肝細胞に添加するとNF-κB依存性に抑制性SmadであるSmad7遺伝子の発現が誘導されることを明らかにした。肝細胞にSmad7を過剰発現させると、アクチビンによる増殖抑制作用が拮抗されたことから、NEのco-mitogen作用はSmad7の発現誘導により肝細胞からオートクリンされるアクチビンの作用をブロックして発揮される可能性を示した。Smad7はTGFβ・アクチビンの作用を調節する分子スイッチと考えられ、ここに新しい三量体G蛋白系とSmad系のクロストークを示した(J.Biol.Chem.誌に昨年度発表)。更に本年度の研究でα1受容体はPKCの活性化を介してNF-κBを活性化することを明らかにした(日本肝臓学会総会発表)。研究は極めて順調に行われている。肝再生はその各過程において様々なサイトカイン・増殖因子がオートクリン・パラクリン因子として発現し制御されている。増殖促進因子としてEGFやTGFα、HGFなどが知られ、これらは単独でDNA合成を誘導する完全mitogenと呼ばれる。抑制因子としてTGFβやアクチビンがある。α_1アドレナリン作動薬であるノルエピネフリン(NE)は自身はDNA合成促進作用を持たず、完全mitogen存在下でその作用を増強することから肝再生の"CO-mitogen"として知られていたが、その細胞内機序の詳細は不明であった。われわれはまず、Hep3B細胞を用いて、肝細胞におけるTGFβ・アクチビンによる増殖抑制機構にはTGFβファミリーの細胞内シグナリング因子であるSmad系が関与していることを明らかにした。更にα1受容体はPKCの活性化を介してNfκBを活性化していた。Smad7はTGFβ・アクチビンの作用を調節する分子スイッチと考えられ、ここに新しい三量体G蛋白系とSmad系のクロストークを示した。
ブラジル・コチア産業組合中央会(1927-1994)資料研究

日本人移民によって1927年に設立され1994年まで続き、最盛期1980年代には南米最大の18300組合員を擁した「コチア産業組合中央会」歴代監事会資料の複写を取り、文献目録を作成した。現在、サンパウロ州に本部のある同中央会は清算過程にあるが、現地裁判所命令による度重なる清算人交替と事務所の移転により、日本語を主とする貴重な資料の散逸が危ぶまれていた。「コチア産業組合中央会60年の歩み」(1987年刊)執筆者の一人で、その後、コチア史の調査研究をつづけてきた中野順夫専門家の現地における全面協力で、清算人や所轄裁判所、清算事務所との息長い交渉が実り、当該資料は事務所において厳重保管されることとなった。清算人から本研究計画においてのみ閲覧と複写が許され、現在、裁判所に対して、本研究計画への資料移管を申請している。東京農工大学と姉妹校関係にあるパウリスタ総合大学(UNESP)農学部からも研究協力が得られ、成果品の一部は既に日本に送られた。調査の過程で、清算事務所以外に分散保管されているコチア産業組合中央会資料の所在が明らかになった。今後これらによって、判明している基本資料の欠落を補うとともに、中央会が行ってきた農業研究普及活動に焦点を当て、旧中央会倉庫に保管されている関連資料の整理に取り組みたい。引き続き中野順夫専門家の協力と、パウリスタ総合大学農学部瀧谷イザベル助教授(元東京農工大学客員教授)および同大大学院生の協力を得て、調査研究を推進する。本調査研究開始以来一年間、コチア産業組合中央会は清算手続きが進行中であるが、管轄地方裁判所の命令で非日系管財人が再び交替し、モジ・ダス・クルーゼスの組合清算事務所はサンパウロに移転した。これに伴い、調査対象資料も梱包されてサンパウロに搬送された。裁判所の了解を得て、新管財人立会いのもとに梱包の中身を確認したところ、幸いにして膨大な資料の大部分は無事であった。これらは、コチア産業組合月報および週報(1956-1993年)、監事会日誌(1961-1993年)、監事会議事録(1961-1993年)、理事会議事録(1964-1993年)、評議員会議事録および全評議員への配付資料(1984-1993年)、コチア産業組合年度別事業報告書および決算報告書(1940-1992年)、コチア産業組合統計年鑑(1958-1991年)、コチア産業組合営農団地概要、コチア産業組合地方事業所概要、その他各種委員会議事録、報告書、説明書である。まことに残念ながら、旧管財人の管理下で、1994年の組合解散前後の資料は全て紛失していた。現管財人は本調査に好意的であるが、今後いつまた交替させられるかも知れず、当方の懸念について相談したところ、学術調査のため清算に直接関係ない資料の譲渡を裁判所に請求するよう助言を得た。そこで、日本語とポルトガル語で書かれている資料の要約を作成し、管轄裁判所に譲渡を申請したが、裁判官が長期ストライキに入ったため審理が遅れており、現在待機中である。
抗plexinD1抗体の免疫性神経障害性疼痛マーカー確立とモデルによる病態解明

神経障害性疼痛は原因不明で病態未解明のことが多く難治性である。私たちは、神経障害性疼痛に関連した自己抗体として抗plexin D1抗体を発見し、免疫介在性神経障害性疼痛という疾患概念を提唱している。抗体産生のリスク因子として、アレルギー疾患、膠原病、癌を報告した。本研究では、1抗plexin D1抗体の各種疼痛疾患での有病率の検討、2癌でのplexin D1の発現解析、3HLA等の免疫遺伝学的背景の検討、4動物モデル作成を通じた病態解明を行なう。これにより、抗plexin D1抗体の免疫性神経障害性疼痛診断マーカーとしての意義を確立し、作用機序の解明を通じて免疫療法の開発へつなげる。
労働統合型社会的企業の就労環境に関する新制度派組織論的視点からの基礎的研究

労働統合型社会的企業と見なされる組織形態を、ハイブリッド組織として位置づけたうえで、複数の合理性のなかで活動する当該事業体による支援付き就労の実態を組織的環境との関係のなかで明らかにする。具体的には生活困窮者自立支援制度の就労訓練事業と、障害者総合支援法の就労継続A型制度を利用して活動する組織を対象として、インタビュー調査および質問紙調査を実施し、データを収集する。そのうえで、各制度のもとで活動する組織の就労環境、スタッフのキャリア・労働環境がいかなる要因によって規定されるかを分析することで明らかにする。
病態別栄養管理に向けた栄養評価システムの構築と臨床応用

近年,大病院では栄養管理を含む電子カルテシステムが導入されているが,栄養評価よりも情報管理を目的に開発されている。さらに,導入・保守が非常に高価である。本研究の目的は多くの中小療養医療機関で安価に導入できる栄養評価に重点を置いた栄養管理システムの開発である。本研究で開発したシステムは(1)栄養評価・必要量算出,(2)処方設計,(3)患者情報管理の3部門より構成される。(1)で患者の年齢,身長,体重,上腕三頭筋皮下脂肪厚,上腕筋周囲長,膝高よりHarris-Benedictの式等の3つの方法を用いて基礎代謝量が瞬時に算出される。そして,活動係数,傷害係数を任意に変更することより一日必要栄養量が容易に算出可能である。さらに,アミノ酸(蛋白)量,脂肪量,糖質量,水分量,塩分量をNPC/N比や脂肪割合などを変更することにより瞬時に算出可能である。(1)で算出された一日必要栄養量は(2)で静脈栄養管理の場合は注射剤の処方設計,経腸栄養管理を行う場合は日本人の食事摂取基準(2005年度版)の基準値と比較しながら適切な経腸栄養剤の選択,さらに,静脈栄養,経腸栄養,食事が混在する場合は各々の栄養療法で投与・摂取される栄養量を一括で算出可能である。また,褥瘡患者において経腸栄養剤を使用する場合,褥瘡治癒で不足している栄養素量を算出可能とした。(2)を使用するために輸液および経腸栄養剤のデータベースを独自に構築した。構築したシステムを2症例に使用した。症例1は経腸栄養剤の選択,症例2は入院時から退院時までの摂取栄養量の算出に使用し,一定の有用性を確認でき,論文として発表した。さらに,薬学生の病院実習において,医療現場で栄養輸液の適正使用が行われているかどうかを教育するために,栄養評価から必要栄養量の算出,さらに輸液設計までを本システムを活用して栄養療法の実際を体験学習させ,理解を深めることが可能であった。
前肢運動適応過程における感覚運動皮質ニューロン活動の変化

2頭のサルを用い、3大脳半球の体性感覚野手指(II/III指)領域から合計212個の単一ニューロン活動電位を記録し、そのニューロンの受動的刺激に対する受容野を同定するとともに、指運動課題遂行中のニューロン活動、腕および手指運動、瞳孔運動を測定し、これらの時間関係を解析した。1野で7個、25野で20個のニューロンで、ボタンへの指接触に先行する散瞳の開始と同時に発火頻度が著明に増加した。このニューロンの活動は散瞳と伴うサルの心活動(おそらく指先の触覚に対する注意の喚起)によってひきおこされたものであろうと考えられる。さらに課題遂行中LEDの点灯に伴って散瞳はひきおこされたが、手指運動は行わなかった試行が5回以上記録された8個のニューロンについて、そのときの散瞳の大きさと誘発されたニューロン発射数との関係を検索した。散瞳開始後最大値に達するまでの間の発火数と最大散瞳率との間には有意の相関が見られた。このニューロン活動はサルの心的要因のみによってひきおこされたものと考えられ、活動の強さは喚起された注意の強さと平行関係にあることが示唆された。同じサルを用い、指運動をさせる代わりに受動的刺激を行い、LEDが点灯しているときには刺激と同時に報酬をあたえたときのニューロンの活動特性を体性感覚野の45個のニューロンについて解析した。この実験中動物は手指運動を行わなかったが、指運動課題遂行中と同様にLEDの点灯に前後して瞳孔の散大がひきおこされた。この結果、注意が喚起されているとき(散瞳しているとき)に与えられた受動的刺激に対する反応のほうが安静時に与えられた同様の刺激にたいする反応よりも大きかったニューロンが6個、弱かったニューロンが5個記録された。このことから、注意による効果は単なる反応性の増強による感度の向上のみならず、必要な情報を取捨選択する役割も担っているものと考えられる。
非食系バイオマスからの生分解性開始システムを有する高性能バイオプラスチックの開発

土壌や川などの自然環境中において、分解酵素が存在しないために生分解が生じないポリ乳酸に、使用中は分解せず、使用後は分解が開始する機能を持たせるために、ポリ乳酸分解能力を有するタンパク質分解酵素の一つであるプロテナーゼ-Kを包摂させた酵素・ポリ乳酸複合材料の創製を試みた。複合材料化に先立ち、有機溶媒に対する酵素の活性能力を検討したところ、通常のフィルム作製に用いるクロロフォルム溶液に対しては、1週間程度浸漬しても活性が落ちないことがわかった。そこで、所定の酵素を含んだポリマー溶液を調整し、溶媒を揮発させることにより、酵素包括ポリ乳酸フィルムを作製した。さらに、エレクトロスピニング法を用いて、酵素包括したナノファイバーの作製も併せて行った。酵素包括したフィルムと酵素未包括をそれぞれバッファーに入れ、重量減少と操作型電子顕微鏡(SEM)により分解挙動を測定した。その結果、酵素未包括フィルムは全く分解が進行しないのに対し、酵素包括フィルムは、最初の立ち上がりはゆっくりであるが、分解が進行することがわかった。SEMで分解途中のフィルム表面を観察すると、表面から酵素が遊離したと思われる小さな穴が観察されるとともに、内部に向かって分解が進行している様子も観察された。本研究により、使用後、水中に投入すると分解が開始する複合材料の作製に成功した。糖や植物油を原料として微生物により生合成された生分解性ポリエステルのフィルム表面にプラズマを照射し、表面上に励起ラジカルを発生させた後、アクリル酸溶液に所定時間浸せきし、フィルム表面上でアクリル酸を重合させた。これにより、微生物産生ポリエステル分解酵素のフィルム表面への吸着が阻害され、酵素分解性を消失させることに成功した。しかし、このフィルムを粉砕し、酵素分解を行ったところ、酵素分解は進行したことから、粉砕という物理的方法により酵素分解性を開始させることが出来ることがわかった。一方、非食系バイオマスを用いたバイオプラスチックの創出に関する研究にも着手した。木材はセルロース35%、ヘミセルロース35%、リグニン30%から構成されている。本研究では、これまで全くプラスチック原料として利用されていないヘミセルロースの利用を試みた。木材から製紙会社で生産されるクラフトパルプは、ヘミセルロースを1025%含有していることが知られている。そこで、アルカリ抽出により、ヘミセルロースを溶出させ、凍結乾燥することによりヘミセルロースを得た。糖分析の結果、ヘミセルロースの主成分はキシランであることがわかった。このキシランをエステル化することにより、キシランエステル誘導体を合成した。キシランエステル誘導体はクロロフォルムなどの有機溶媒に溶解し、フィルム成形が可能であることがわかった。
酵母フェロモン情報伝達経路のG蛋白下流で働く遺伝子の解析

細胞の情報伝達経路の解明は、生物学・医学における主要な課題の1つである。酵母では、ペプチドフェロモン信号はG蛋白に伝えられ、下流のMAPキナーゼカスケードを活性化する。このG蛋白の下流で働き、MAPキナーゼの上流に位置する蛋白、すなわちG蛋白の信号をキナーゼカスケードの活性化に繋げるエフェクターの解明を目指している。本研究までに,酵母のG蛋白周辺で働く遺伝子群を取得している。これらの遺伝子は、変異の性質から負の制御因子と考えられる。本研究の目的は,これらの遺伝子が,情報伝達経路でどの様な機能を持っているのかを調べることである。これらの遺伝子のうち,NEP1およびNEP2を調べている。変異株のクローニングによりそれぞれの遺伝子を取得し,配列を調べた結果,新規の遺伝子であることが分かった。NEP2は,その配列内に蛋白をコードする配列が見つからず,RNAとして機能していることが予想される。遺伝子破壊の結果,変異株と同じ形質を示すことが分かった。今後は,本当にRNAとして機能しているかどうかを発現解析やcDNAのクローニングにより調べる予定である。NEP1は,140アミノ酸からなる小さな蛋白をコードしており,その配列には,他の蛋白との相同性はなかった.変異株は,情報伝達経路のSte20下流でSte11上流に情報を入れることが分かった。この遺伝子を破壊すると致死性を示し,異常な形態で増殖停止した。今後この蛋白がどのような機能を持つのかを調べる。
慢性骨髄性白血病の急性転化および白血病幹細胞維持におけるメカニズムの解明

今回我々は、Hes1が本来継代不可能な造血前駆細胞であるCMPやGMPに導入された場合、これらの細胞を不死化させる作用があることを見いだした。またマウス移植モデルを用いて、KSL分画や造血前駆細胞(CMP、GMP)にHes1を単独で導入し移植した場合には白血病を発症させないが、Hes1とBCR-ABLを同時に導入する実験では、KSL分画だけではなく前駆細胞(CMP、GMP)の移植においても移植後非常に早期にCML-BC様の病態を発症し死に至らしめることを見いだした。興味深いことに、ヒトCML-BC 20サンプルのうち8サンプルにおいてHes1の発現上昇を認めた。さらにヒトCML-BC細胞株ではその約半数においてHes1の発現が高値であり、Hes1高値の3細胞株中2細胞株においてdominant negative Hes1の導入により増殖が抑制され、ヒトのCML-BC発症においてもHes1発現が強く関与している可能性を示した。これらの結果は、Hes1が造血前駆細胞に白血病幹細胞特性を付与し、造血前駆細胞段階での分化をブロックすることでCML-BC発症に強く関与していることを示唆している。本研究でのCML-BC発症マウスモデルは、今後非常に有用なツールとなることが期待される。ヒト慢性骨髄性白血病急性転化(CML-BC)サンプルでは20症例中8症例という高い頻度でHes1の発現上昇を認め、これらHes1発現高値サンプルにおいてHes1関連遺伝子の変異を詳細に検索し、複数の遺伝子において変異を見つけた。現在、その遺伝子変異を用いたin vitro, in vivo実験を進めているところである。またヒトCML-BC細胞株でもHes1関連遺伝子の変異を見出し、同様にin vitro, in vivo実験を進めている、ところである。Hes1とbcr-ablを組み合わせてのCML-BCマウスモデルでは、Imatinibの投与により病態が改善するのを確認した。さらに投与後の残存細胞の解析を進めており、白血病幹細胞の維持機構の解明を目指している。JAK/STAT経路,Ras/Raf/MEK/ERK経路,PI3K/Akt経路など他のシグナル系とHes1の関連解析では、Hes1導入細胞株を用いた実験では、IL-3依存性の細胞株がサイトカイン非依存性になるにはJAK/STAT経路,Ras/Raf/MEK/ERK経路,PI3K/Akt経路の3経路全てが必須ではないことが判明し、追加の確認実験を進めている。CML-BC以外の急性白血病でもHes1が他の活性化型変異と協同して白血病を発症させるかを検討しており、Hes1とFlt3-ITDを組み合わせたin vivo,in vitro実験を進めている。以上のように、各種実験を行い結果が得られつつある状況である。
脳神経受容体から見た脳機能解明の研究-ポジトロンCTによるインビボ測定-

ポジトロンCT(PET)による脳神経受容体の機能測定を通して、脳の生理機能の解明を計ることを目標として以下の研究を行った。1)ドーパミンD1受容体結合能を測定するポジトロン標識リガンドとして、^<11>C-SCH23390を開発し、PETによる受容体結合より能の定量法を確立した。また健常人ボランティアによる測定で、線状体および前頭葉において加齢に伴って結合能が低下することを示した。さらに、双極性うつ病患者では、健常人コントロールと比べて、線状体では差がないが、前頭葉における結合能が低下していることを明らかにした。2)中枢性ベンゾジアゼピン標識リガンド、^<11>C-Ro15-1788を用いて、PETに結合能の定量を行うための解析を行った。すなわち、同一被検者に対して、放射性リガンドのみを用いるPET検査の非放射性のRo15-1788を負荷するPET検査を行うことにより、インビボのスキャチャード解析を行い、ヒト脳でのBmaxとKDを求めた。3)ポジトロン標識アセチルコリン受容体リガンドとして^<11>C-ベンゾトロピンを開発し迅速合成法を確立した。健常人ボランティアPETによる脳イメージングでは、受容体が密に存在する線条体、視床などの大脳基底核および大脳皮質では、放射線は高くしかも時間とともに増加した。一方、受容体の少ない小脳では放射線は低く、また、検査時間中の増加も見られなかった。これらのPET画像データおよび血液中の未変化標識リガンドの放射能のデータを用いて、PETによる受容体結合能の定量を行うための方法論について検討中である。4)中枢性ベンゾジアゼピン受容体に特異的に結合する^<125>I-イオマゼニルを用いて、老化促進マウス(SAM)の加齢に伴う受容体結合能の変化をインビトロで測定した。SAMのうち老化とともに学習能力障害を示すP/8系では、大脳皮質の受容体結合能は老化に伴う低下が見られなかった。一方、対照のR/1系では低下が見られた。1)脳内ド-パミンD1受容体に特異的に結合する^<11>CーSCH23390を用いて、健常人ボランテイアにおける脳内の挙動をポジトロンCTにより測定し、コンパ-トメントモデルにより受容体との結合・解離定数(K3・K4)を定量する方法を確立した。次にこの方法を用いて、加齢に伴う受容体結合能の低下を22才から73才の健常被検者で測定した。その結果、線条体における受容体結合能(K3/K4)は加齢とともに指数関数的に低下することを示した。さらに双極性のうつ病患者におけるD1受容体の動態を測定した。検査の対象としたのは、軽度の症状があるかまたは寛解期にあり、複数の精神科医の判定により責任能力ありと判定された患者である。これらの患者および家族の両方からinformed consentを得てから検査を施行した。その結果、うつ病患者においては、線条体よりもむしろ前頭葉皮質の受容体結合能の低下があることが示された。2)中枢性ベンゾジアゼピン受容体に特異的に結合する^<11>CーRo15ー1788を用いて健常人脳における受容体結合能の定量法を確立した。すなわち、放射性の^<11>

CーRo15ー1788に加えて非放射性のRo15ー1788をあらかじめまたは途中で加えた時の脳内および血液中の放射能、比放射能を測定することにより、インビボでKd、Bmaxを測定した。3)脳内アセチルコリン受容体に特異的に結合する^<11>Cーベンツトロピンの標識合成法を確立した(井戸ら)。臨床研究については、倫理委員会の承認が得られた後、平成4年度に行う予定である。今後の研究の展開:研究計画に記した「脳の生理機能の解明」を受容体レベルで行うためには、生理的刺激による受容体の結合動態の変化を定量する方法論の開発が不可欠である。困難なこの壁を突破することが鍵となる。また別の方向性として、「受容体レベルの痴呆研究」にどの受容体系が最適かを探る必要がある。本年度は、痴呆の早期画像診断法の開発をめざして、ベンゾジアピン受容体測定の基礎的実験を行った。中枢性ベンゾジアゼピン受容体に特異的に結合する^<125>I-イオマゼニルを用いて、老化促進マウス(SAM)の加齢に伴う受容体結合能の変化をインビトロで測定した。SAMのうち老化とともに学習能力障害を示すP/8系では、大脳皮質の受容体結合能は老化に伴う低下が見られなかった。一方、対照のR/1系では、若年群に比べて老年群で結合能の低下が見られた。この結果が何を意味するか、インビボの結合実験追加を含めて検討中である。同様に痴呆の早期診断を目的として、アセチルコリン受容体測定法の開発を行った。ポジトロン標識アセチルコリン受容体リガンドとして^<11>C-ベンゾトロピンを開発し、迅速合成法を確立した。健常人ボランティアPETによる脳イメージングでは、受容体が密に存在する線条件、視床などの大脳基底核および大脳皮質では、放射線は高くしかも時間とともに増加した。一方、受容体の少ない小脳では放射線は低く、また、検査時間中の増加も見られなかった。PET検査と同時に採血した血液中の放射法測定および代謝物の分析から、注射された^<11>C-ベンゾトロピンは比較的安定な形で血中に存在し、30分後でも代謝物の割合は極めて少ないことがわかった。これらのPET画像データおよび血液中の未変化標識リガンドの放射能のデータを用いて、PETによる受容体結合能の定量を行うための方法論について検討中である。また定量法が確立した後に、正常加齢に伴う変化、および痴呆患者における変化を測定することが、今後の目標である。
ヒトNRAMPファミリーにおける多面的表現型を司る分子機構の解明

鉄は、種々の酵素反応の補助因子として働く生命にとって欠くことのできない金属であり、また、それ自身が高い触媒活性を有するため、活性酸素産生など、極めて高い毒性を有する金属でもある。よって、生体内で鉄イオンの代謝制御は、極めて厳密にコントロールされる必要があり、その異常は直接的に疾患へと繋がる。NRAMP2は、哺乳動物においてはじめて同定された鉄輸送体である。これまでNRAMP2は、十二指腸上皮のアピカル膜からの鉄イオンの吸収とトランスフェリン依存的に取り込まれた鉄イオンのエンドソーム内から細胞質への輸送の両方に機能することが明らかになっている。NRAMP2にはNAMP2AとNRAMP2Bというオルタナティブスプライシングによって生じる2つのアイソフォームが知られていた。しかし、これら2つのアイソフォームの細胞内での機能的な違いについては明らかにされていなかった。本研究で私は、非極性細胞においては、NRAMP2Aが後期エンドソーム・リソソームに局在すること、また、NRAMP2Bが細胞表層と初期エンドソームに局在することを明らかにし、これら2つのアイソフォームが細胞内において全く局在が異なることを明らかにした。更に、極性細胞においては、DMT1Aは、アピカル膜と核近傍のエンドソームにそして、NRAMP2Bはアピカル膜とアピカル膜近傍のエンドソームに局在することを明らかにした。また、NRAMP2AとNRAMP2Bとの局在の違いがC末端細胞質ドメインの約20アミノ酸の違いによることを明らかにし、この違いは、NRAMP2BのC末端細胞質ドメインに含まれる-YXLXXという配列に依存することを明らかにした。また、極性細胞におけるNRAMP2のアピカル膜への極性輸送は、その分子内の糖鎖が重要であることを明らかにした。NRAMP2/DMT1は、哺乳動物においてはじめて同定された鉄輸送体である。また、NRAMP2にはIRE formとnonIRE formというオルタナティブスプライシングによって生じる2つのアイソフォームが知られていた。本研究により、我々は、非極性細胞においては、NRAMP2のIRE formが後期エンドソーム・リソソームに局在すること、また、nonIRE formが細胞表層と初期エンドソームに局在することを明らかにし、これら2つのアイソフォームが細胞内において全く局在が異なることを明らかにした。また、極性細胞においては、IRE formは、エンドソーム(おそらく後期エンドソーム・リソソーム)にそして、nonIRE formはアピカル膜に局在することを明らかにした。これらの結果より、IRE formは、トランスフェリン依存的に取り込まれた鉄イオンのエンドソームから細胞質への輸送に、そして、nonIRE formは、十二指腸上皮におけるアピカル膜からの鉄イオンの取り込みに機能するのではないかということが示唆された。また、IRE formとnonIRE formとの局在の違いがC末端細胞質ドメインの約20アミノ酸の違いによることを明らかにし、この違いは、nonIRE formのC末端細胞質ドメインに含まれる-YXL-という配列に依存することを明らかにした。この配列は、極性細胞におけるアピカル膜へのソーティングシグナルとしても機能することを明らかにし、新たなアピカル膜へのソーティングシグナルを明らかにした。
男性生殖系器官の発生・分化メカニズムの機能形態解析と分化マーカーの開発

男性生殖系器官の発生・分化メカニズムを解明する目的で、胎生期成熟期マウスの精巣上体及び前立腺における細胞表面糖鎖や細胞骨格分子の発現動態や局在変化を免疫組織化学的に解析した。その結果、レクチン結合部位、プロトン分泌関連分子、サイトケラチン分子等の分布・局在パターンが各器官上皮の領域、分化時期、細胞種で異なることを見いだした。また、いくつかの糖鎖構造や分子が上皮細胞の分化マーカーとして有効である可能性を示した。精巣・精巣上体・前立腺は、「不妊症」や「がん」に関連する器官として近年、医学的・社会的に大きな関心が寄せられている。本研究では、これら男性生殖器の発生・分化メカニズムを解明するために、各器官で発現している遺伝子・分子に注目し、その生体内分布・局在動態および生理機能について、発生学および機能形態学的視点から細胞・組織個体レベルで解析することを目的としている。本年度は、マウスの精巣上体と前立腺における細胞骨格関連分子やプロトン分泌関連分子の分布局在を免疫組織化学的に調べた。その結果、1)精巣上体におけるサイトケラチンの発現は、器官の領域や細胞の種類・分化時期で異なることが判明した。興味深いことに、管腔上皮・基底細胞には背の低いドーム型と高いフラスコ型の2つのタイプが区別され、フラスコ型は精巣上体起始部に多数存在した。一方、プロトン分泌関連分子が発現する明細胞は、各領域で異なる分布パターンを示し、精子貯蔵の場となる精巣上体の遠位部や精管に多数存在した。2)前立腺におけるサイトケラチンの発現は、前立腺の分化時期、領域あるいは細胞種で異なることが判明した。また精巣上体と同様に、前立腺上皮の基底細胞には背の低いドーム型と高いフラスコ型が区別された。これらの結果から、ある種のサイトケラチン分子は精巣上体や前立腺の分化マーカーとして有効であること、また各分子の発現は細胞の生理機能に関与している可能性が示唆された。本研究は、男性生殖系器官の発生・分化メカニズムを解明するために、各器官で発現している遺伝子・分子に着目し、その生体内分布・局在動態について、生殖生物学および機能形態学的視点から細胞・組織レベルで解析することを目的としている。本年度の研究成果を以下に示す。1.精巣上体や前立腺は、精子の運動や生存に重要な役割を担っていることが分かっている。しかし、その分化メカニズムに関してはほとんど明らかにされていない。そこで、胎生期成熟期マウスの精巣上体および前立腺上皮における細胞骨格・サイトケラチン分子の分布・局在について免疫組織化学的に調べた。その結果、サイトケラチンの発現は両器官の分化時期、領域、上皮細胞腫ごとで異なることが判明した。また、上皮の基底細胞には、背の低いタイプと背の高いタイプが区別され、それらは管腔上皮の生理機能に関与している可能性が示唆された。2.近年、前立腺癌患者は我が国でも増加傾向にあり、その発症機構の解明が急務となっている。しかし、その基盤となる正常な前立腺上皮細胞の分化メカニズムについてはほとんど分かっていない。そこで、成熟マウスの前立腺上皮で発現する糖鎖について、レクチン組織化学法と免疫組織化学法を組み合わせた手法で調べた。その結果、前立腺の領域あるいは上皮細胞腫ごとで異なるレクチン結合パターンを示すことが分かった。この結果から、糖鎖構造の違いが上皮細胞の機能を生み出す可能性が示唆された。また、ある種のレクチンは上皮特異マーカーとして有効であることが示された。前立腺は精子の運動や活性化に寄与する男性特有の器官である。近年、前立腺癌患者はわが国においても増加傾向にあり、その発症機序の解明が急務となっている。しかし、その基盤となる正常の前立腺上皮細胞の分化メカニズムについてはほとんど分かっていない。本年度は、前立腺上皮の細胞化学的特性と機能的分化を探る目的で、マウス前立腺上皮細胞における糖鎖発現についてレクチン組織化学と免疫組織化学を組み合わせた手法を用いて解析した。その結果、多種類のレクチンが前立腺上皮を構成する分泌細胞や基底細胞に陽性反応を示した。成熟期においては、マンノース結合レクチンが前立腺全領域の分泌細胞に、N-アセチルグルコサミン結合レクチンが一部領域の基底細胞に陽性反応を示した。幼若期においては、生後12週目で各領域および細胞種でレクチン結合パターンの変化がみられたが、生後3週前後に成熟期マウスと同様の結合パターンが観察された。こうした前立腺上皮の各領域や細胞種そして各分化時期で観察された異なるレクチン結合パターンは、それぞれの機能や分化の進行の違いを反映していると推測された。以上のことから、1)マウス前立腺上皮の糖鎖構造は、領域や細胞種そして分化時期によって異なり変化し、生後3週前後すなわち思春期より以前に確立されること、2)数種レクチンおよび各認識糖鎖は、マウス前立腺上皮細胞の分化マーカーまたは領域マーカーとして有効であること、などが示唆された。一定の研究成果を挙げ、論文発表及び学会発表を行うことができた。精巣上体の管腔内環境は精子の成熟・濃縮・貯蔵・保護に重要な役割を担っており、管上皮細胞間の頂端領域の縁を取り巻く密着結合=タイト結合(TJ)による血液ー精巣上体関門が形成されることで維持・調節されている。TJの主要構成タンパク質・クローディンClaudin(CLD)はゲノム解析から24種が同定され、これらは組織分布特異性と多様性を有することが明らかにされており、またその発現異常は様々な疾病を引き起こすことが知られている。

しかし、その基盤となる正常な精巣上体管上皮におけるCLDの発現・局在に関する情報は少ない。本年度は、精巣上体管上皮の形成・分化過程におけるCLDの局在を明らかにするため、出生直後幼若期成熟期マウスと各種CLD特異抗体を用いて免疫組織化学的に解析した。その結果、数種CLDは上皮細胞種(主細胞・明細胞・基底細胞)や精巣上体領域(IV)あるいは分化時期で異なる発現・局在パターンを示すことが明らかとなった。成熟マウスの解析では、CLDは主細胞と明細胞間のTJ部及び側部領域、あるいは基底細胞と隣接細胞間の細胞膜接触面に局在することが判明した。こうしたCLDの発現は、生後1週目から認められた。以上の結果から、精巣上体全領域のTJ部に局在するCLDは血液ー精巣上体関門の形成に関与し、TJの分化マーカーとして有用である可能性が示された。また、数種CLDはTJ以外の場所で隣接する各種上皮細胞との接触面に局在し、細胞間接着や細胞間相互作用に関与する可能性が示唆された。平成28年4月に発生した熊本地震により、実験機器や標本試料が破損し実験の再開までに約9ヶ月間を要したため。本研究では男性生殖器のうち、近年医学的・社会的に大きな関心が寄せられている「不妊症」や「がん」に関連する精巣上体や前立腺に焦点を当て、これらの発生・分化メカニズムを解明するために、各器官で発現している遺伝子・分子に注目し、その生体内分布・局在動態および生理機能について、発生学および機能形態学的視点から細胞・組織レベルで解析することを目的としている。前年度(平成28年4月)に起きた熊本地震により、実験機器や組織標本が大きく破損し研究の進捗が遅延したため、本補助事業期間を1年間延長した。そのため、本年度は前年度の研究計画を補完する目的で遂行した。精巣上体管における液性環境の維持・調節に重要な血液ー精巣上体関門のタイト結合を構成するクローディン(CLD)分子11種の分布・局在を明らかにするため、各種抗体を用いて幼若期成熟期マウスについて免疫組織化学的に調べた結果、タイト結合は複数のCLD分子で構成されていることが判明し、血液ー精巣上体関門には複雑な制御機構が存在することが示唆された。また、一部のCLD分子はタイト結合の分化マーカーとして有用である可能性が示された。興味深いことに、ある種のCLD分子はタイト結合部だけでなく、上皮細胞同士の接触面に沿って局在することも判明し、接着分子としての機能を持つことが示唆された。さらに、精巣上体の各領域で観察された異なるCLDの局在パターンは、それぞれの機能の違いを反映していると推測された。男性生殖系器官の発生・分化メカニズムを解明する目的で、胎生期成熟期マウスの精巣上体及び前立腺における細胞表面糖鎖や細胞骨格分子の発現動態や局在変化を免疫組織化学的に解析した。その結果、レクチン結合部位、プロトン分泌関連分子、サイトケラチン分子等の分布・局在パターンが各器官上皮の領域、分化時期、細胞種で異なることを見いだした。また、いくつかの糖鎖構造や分子が上皮細胞の分化マーカーとして有効である可能性を示した。一定の研究成果をあげ、論文発表及び学会発表を行うことができた。目標達成に向けて、当初の研究計画を実施する。
動学的一般均衡での特許期間の厚生分析

当該研究は、民間企業の研究開発が内生的に決まる動学的一般均衡モデルを構築し、特許を含む知的財産権の保護強化が経済厚生にどのような影響があるか分析を行った。既存研究では「模倣を一切許さない完全な保護が厚生を最大化する」という結論を得ていたが、当該研究は「完全な保護を微小に緩めることが経済厚生を改善する」という新しい結果を得た。また、先進国と発展途上国の2国モデルを構築し、発展途上国の特許保護強化の厚生分析も行った。その結果、発展途上国の特許保護強化は発展途上国の経済厚生を高めることを示した。本研究は特許権など知的財産権の保護強化の影響を動学的一般均衡で分析するもので、下記の2つの研究を行っている。1.特許保護強化の1つの手段として特許期間の延長があるが、特許期間を延長することによって、その国の経済成長・経済厚生にどのような影響があるか、理論的に分析する。特許期間の延長は独占レントの総収益を増加させ、研究開発企業のR&D(研究開発)を促進する反面、独占による消費者の余剰減少の期間を延ばしてしまう。よって特許期間延長は経済厚生に相反する2つの効果を持つが、どのような特許期間が経済厚生を最大にするか、理論的に分析する。2.近年、TRIPS協定などで発展途上国での知的財産権保護強化が促されているが、このような発展途上国での特許保護強化が、世界全体のイノベーションにどのような影響があるか。また、発展途上国の経済厚生にどのような影響があるか分析する。1.の研究に関しては、先行研究のモデルを一般化した動学的一般均衡モデルを構築し、特許期間を無限期間から有限期間に変更したとき、民間企業のR&D、経済成長、そして経済厚生にどのような影響があるか、理論的に分析を行った。2.の研究に関しては、具体的には技術を開発する先進国と先進国から海外直接投資を受ける発展途上国の二国経済のモデルを構築し、発展途上国での特許保護強化の影響を分析した。発展途上国での特許保護強化は、発展途上国での技術の利用を妨げるので経済厚生に負の影響がありそうだが、同時に先進国からの海外直接投資を促進する正の効果もあり、結果的には途上国の厚生を改善する可能性があることが示せた。本研究は、知的財産権(IPR)保護強化が、イノベーション・経済成長そして経済厚生にどのような影響があるかを分析するもので、1、1国の閉鎖経済、2、North-South2国経済、で分析を行っている。1、2、の研究に関してそれぞれ以下のような成果を得た。1、特許をどの程度保護すべきかについて部分均衡分析では古くから多くの研究がなされてきたが、動学的一般均衡での研究はJudd(1985)によって初めてなされた。しかしそこでの結果は、「特許の保護期間を無限にしたとき(模倣を完全に規制したとき)、市場均衡は社会的最適(first best)を達成する」というものだった。このいささか直感に反する結論が何に依存し、どの程度頑健なのか、ということは現在まで分析されていなかったが、本研究では、Judd(1985)のモデルを一般化し、IPRの期待保護期間を限界的に減少させることが経済厚生にどのような影響をもたらすか分析し、Juddの結論の原因・頑健性を分析することに成功した。本年度はこの研究成果を論文として作成し、関西マクロ経済学研究会、関西学院大学、大阪市立大学などのセミナーで研究報告を行った。2、TRIPS締結以後、発展途上国でもIPR保護が強化されている。このような発展途上国でのIPR保護強化が、先進国でのイノベーションと発展途上国へ技術移転、特に海外直接投資(FDI)にどのような影響があるか、そして発展途上国の経済厚生にどのような影響があるかを分析した。結果として、発展途上国でのIPR保護強化は、先進国でのイノベーションとFDIを活性化し、発展途上国自身の厚生も改善する可能性があることを示した。本年度はこの研究成果を大阪大学のDiscussion paper(09-24)として発表した。
慢性肺塞栓症のモデル犬作成による病態と治療の解明

(1)臨床研究:(1)手術成績の検討。対象は25例。手術死亡は、4例(16.0%)。生存例21例の血液ガス所見、循環動態所見は、術前術後で有意に改善しており、特に、PaO2は、術前と術後1カ月後は、それほど改善しないものの、術後6カ月では、有意に改善していた。また、実際の運動能の評価として、術前術後でNYHA分類を比べてみると明らかに改善しているものが、21例中18例あり、NYHA2度以上に改善していた。(2)手術のアプローチ選択の検討。血栓塞栓占拠部位により、胸骨正中切開到達法と側方開胸到達法のどちらかを選択して、手術成績の向上を図り、また、正中と開胸と比較検討を加えた。(3)病理組織学的検討。アプローチを決定する上で重要なのが、血栓の性状である。2通りの血栓内膜が存在するようであり、それを病理組織学的に検討した。(4)新しい検査の検討。血管内視鏡は、血栓内膜摘除術の成否の判定に有用であった。また、血栓内膜の性状の術前評価に有用なのが、血管内超音波検査であり、現在、検討中である。(2)実験モデルの作成:トラネキサム酸経口投与下に下大静脈内に血栓を発生させ,この血栓により肺塞栓症モデルを作成することを試みたが,目的とする慢性肺動脈塞栓犬の作成には至らなかったため,新しい実験方法を,現在,米国カリフォルニア大学サンディエゴ分校にて修得中である。(まとめ)本症における外科治療は,有効であることが判明し,QOLの向上をもたらすことが示唆された。しかし,治療成績は,未だ満足すべきものではなく,その原因となる術後再灌流障害などの病態の解明には実験的検討が必須であり,慢性モデル犬の作成を引き続き試みる所存である。1994年12月までに当科で外科的治療を試みた慢性肺塞栓症22例の治療効果を検討し、その有効性ならびに病態につき以下の知見を得た。1.手術死は3例で全体の13.6%であった。2.術式は血栓内膜摘出術であるが、血栓の占拠部位への到達法として、開胸法を14例・胸骨正中切開法を8例に用いた。到達法による手術成績の差は認めなかった。4.生存例の術後の肺血管抵抗値は377.4±121.4 dynes・sec・cm^<-5>、平均肺動脈圧は28.3±7.5mmHg、心系数は3.19±0.53 1/min/m^2と術前に比し有意に改善し、術後のQOLも向上した。5.今回の対象とした22例のうち深部静脈血栓症の合併症が明らかなものは6例(27%)に認められた。本症性に対する外科治療は、現時点では心肺移植をしのぐ有効な手段と考えられた。また、本症の病因としてあげられている深部静脈血栓症の合併が意外に低く、ほかの病因(例えば肺動脈炎や血液凝固線溶系ならびに血小板機能の異常など)も念頭におく必要があろう。対象は25例。(1)平成6年度の外科治療成績の検討に引き続き,今年度はその治療の効果を遠隔期のデータをもとに検討した。(対象)対象は,術語生存し得た21例である。(結果)

(1)NYHA重症度分類:術前I度0例,II度2例,III度15例,IV度4例であったが,術後I度6例,II度11例,III度3例,IV度1例に改善した。(2)動脈血液ガス(ROOM AIR):術前PO2;57.1±8.4mmHg,術後1ケ月PO2;62.8±11.9mmHg,術後6ケ月PO2;76.7±9.4mmHgと有意に改善傾向を示した。(3)循環動態:術前平均肺動脈圧45.3±7.4mmHg,術前心係数2.6±0.5l/min/m^2,術前肺血管抵抗値795.7±285.9dynes・sec・cm^<-5>であったが,術後23ケ月には各々29.5±8.2mmHg,3.2±0.5l/min/m^2,407.8±177.6dynes・sec・cm^<-5>と有意に改善した。(2)実験モデルの作成:トタネキサム酸経口投与下に下大静脈内に血栓を発生させ,この血栓により肺塞栓症モデルを作成することを試みたが,目的とする慢性肺動脈塞栓犬の作成には至らなかったため,アルミニュウムでコーティングされたセラミック・ビーズを用いたモデル作りを検討し,その技術を,現在,米国カリフォルニア大学サンディエゴ分校にて修得中である。(まとめ)本症における外科治療は,その治療直後より循環動態の改善を認めるとともに,動脈血液ガス所見においても遠隔期(6ケ月)には,有意に改善していることが判明した。また,NYHA重症度分類でも大多数の症例において改善傾向を認め,QOLの向上をもたらすことが示唆された。しかし,治療成績は,未だ満足すべきものではなく,その原因となる術後再灌流障害などの病態の解明には実験的検討が必須であり,慢性モデル犬の作成を引き続き試みる所存である。
ジャイナ・ラーマーヤナの特色と展開

本研究においては、Jaina-Ramayanaの中で最古の作品であるVimalasuriのPaumacariyaの内容構成を吟味し、これがValmikiのRamayanaを下敷としそれにさまざまなジャイナ教的潤色と変改を施してなったものであることを確認した。さらに、Paumacariyaの中で、轉輪王Harisenaの事蹟を語る部分がGunadhyaの大説話集Bnhatkathaの影響下に成立したものであることを見出した。これはBnhatkathaの発展を考へる上で重要な知見であり、研究報告ではこのHarisenacariyaの成立について論じた。Paumacariyaで用ひられてゐるプラークリット語の諸特徴について詳しい調査を行ったが、成果を発表することはいまだできないままでゐる。今年度は現存最古のジャイナ・ラ-マ-ヤナたるマ-ハーラーシュトリ-語のヴィマラス-リ作パウマチャリヤの読解を進めた。このパウマチャリヤは、サンターサ作ヴァスデ-ヴァヒンディー等とともにマ-ハーラーシュトリ-語の古型をかなりよく留める作品であり、したがって語学資料としても重要である。すでに全体の二分の一についてパウマチャリヤの構文・格の用法・時制・小辞などについての調査を終えることができた。同時に、この作品の叙述法や内容がサンスクリット語のヴァールミ-キ・ラ-マ-ヤナと大いに異なっていることを確認することもできた。本年度は、ジャイナ・ラ-マ-ヤナ中の最古の作品たるヴィマラス-リのパウスマチャリヤの中で用ひられたマ-ハーラーシュトリ-語の特色についてさらに調査と考察を進め、この作品が印度語構文論史料としてもきはめて重要な作品であることを確認した。内容構成および形成史について言へば、このパウマチャリヤは、サンスクリット語のヴァールミ-キ・ラ-マ-ヤナよりはるかに新しい成立の作品であること、ヴァールミ-キ・ラ-マ-ヤナの筋を活用しているが、作者の主な意圖はラ-マ王の事蹟を語ることよりはむしろそれを枠組としたうへで、ジャイナ教教義を宣揚することであったこと、他の登場人物例へば、ラ-ヴァナやハヌ-マットの扱ひもヴァールミ-キ・ラ-マ-ヤナの場合と著しく異っていること等を確認することができた。本年度は主としてVimalasu^^-ri作PaumacariyaにはじまるJaina-Ra^^-ma^^-yanaの内容構成について考察した。Paumacariyaが婆羅内教系の大叙事詩Va^^-lmi^^-ki-Ra^^-ma^^-yanaを下敷としていること自體は疑ひない。またValmi^^-ki-Ra^^-ma^^-yanaのAyodhya^^-ka^^-ndaからYuddhaka^^-nda至るRa^^-ma王子の事蹟をVimalasu^^-riがかなり忠実に辿っていることも確かである。しかしVimalasu^^-riの意圖したことはValnu^^-ki叙事詩の単なるプラークリフト化ではない。Va^^-lmi^^-ki叙事詩はPaumocariyaに一つの骨格を興へているにすぎない。Vimalasu^^-riはこの骨格にさまざまなJaina系説話やJaino的聖人語を自由に盛りこみ、さらにVa^^-lmik^^-i-Ra^^-ma^^-ya^^-naにはまったく見られないRa^^-vanaとHanu^^-matの家系についてのきはめて詳細な叙述をRa^^-ma物語の前に据えている。一方でVimalasu^^-riは作中の個々の場合面を独自のKa^^-uya的技巧を驅馳して描写することにも努めている。結果としてVa^^-lmi^^-ki-Ra^^-ma^^-yanaの主要部分に対応するのは全篇の半分以下となっている。Paumacariya以後のJaina-Ra^^-ma^^-yanaについては、いまだに充分に調査を進めることができずにいるが、事情はPaumacariyaの場合と大同小異であろうと推測される。上記の研究成果および平成の年度までに行ったPaumacariyaの言語についての研究の成果を論文の形でまとめることはいまだなしえずにいる。次の機会を待つことにしたい。