hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
月及び火星からの隕石飛来機構の解明

本研究では,火星阻石や月起源の隕石の構成鉱物の同定を行い,そこに含まれる鉱物に認められる衝撃組織,焼結組織を記載し,コンドライト隕石の衝撃溶融脈に認められる衝撃組織との違いを明らかにすることを目的にしている.本年度は,本研究を実施するために,備品としてカーボンコーターを導入した.これによって,走査電子顕微鏡,EPMAの試料の蒸着が迅速簡便に行うことが可能になった.火星隕石(シャゴッタイト)の衝撃波組織の顕微鏡観察,走査電子顕微鏡観察,ラマン分光測定を開始した.さらに透過電子顕微鏡観察用にFIB(収束イオンビームシステム)を用いた隕石試料の加工法の確立を目指した.月火星隕石の衝撃波組織との比較を行うために比較的容易に手に入れることができるコンドライト隕石の衝撃波溶融脈中の衝撃波組織の詳細な記載方法の検討を行った.また,この衝撃波組織について,透過電子顕微鏡観察により,衝撃波による相転移相の組織観察と分析電子顕微鏡による組成分析を試みた.また,コンドライト隕石中のリン酸塩鉱物を用いて,衝撃年代が得られるか否かの予備的測定を広島大学の寺田博士の協力のもとで行なった.以上の実験によって,月・火星隕石の透過顕微鏡観察と微細スケールでの解析分析の方法がほぼ確立できた.本研究では,火星隕石や月起源の隕石の構成鉱物の同定を行い,そこに含まれる鉱物に認められる衝撃組織,焼結組織を記載し,コンドライト隕石の衝撃溶融脈に認められる衝撃組織との違いを明らかにすることを目的にしている.本年度は,本研究を実施するために,備品としてカーボンコーターを導入した.これによって,走査電子顕微鏡,EPMAの試料の蒸着が迅速簡便に行うことが可能になった.火星隕石(シャゴッタイト)の衝撃波組織の顕微鏡観察,走査電子顕微鏡観察,ラマン分光測定を開始した.さらに透過電子顕微鏡観察用にFIB(収束イオンビームシステム)を用いた隕石試料の加工法の確立を目指した.月火星隕石の衝撃波組織との比較を行うために比較的容易に手に入れることができるコンドライト隕石の衝撃波溶融脈中の衝撃波組織の詳細な記載方法の検討を行った.また,この衝撃波組織について,透過電子顕微鏡観察により,衝撃波による相転移相の組織観察と分析電子顕微鏡による組成分析を試みた.また,コンドライト隕石中のリン酸塩鉱物を用いて,衝撃年代が得られるか否かの予備的測定を広島大学の寺田博士の協力のもとで行なった.以上の実験によって,月・火星隕石の透過顕微鏡観察と微細スケールでの解析分析の方法がほぼ確立できた.本研究では,火星阻石や月起源の隕石の構成鉱物の同定を行い,そこに含まれる鉱物に認められる衝撃組織,焼結組織を記載し,コンドライト隕石の衝撃溶融脈に認められる衝撃組織との違いを明らかにすることを目的にしている.本年度は,本研究を実施するために,備品としてカーボンコーターを導入した.これによって,走査電子顕微鏡,EPMAの試料の蒸着が迅速簡便に行うことが可能になった.火星隕石(シャゴッタイト)の衝撃波組織の顕微鏡観察,走査電子顕微鏡観察,ラマン分光測定を開始した.さらに透過電子顕微鏡観察用にFIB(収束イオンビームシステム)を用いた隕石試料の加工法の確立を目指した.月火星隕石の衝撃波組織との比較を行うために比較的容易に手に入れることができるコンドライト隕石の衝撃波溶融脈中の衝撃波組織の詳細な記載方法の検討を行った.また,この衝撃波組織について,透過電子顕微鏡観察により,衝撃波による相転移相の組織観察と分析電子顕微鏡による組成分析を試みた.また,コンドライト隕石中のリン酸塩鉱物を用いて,衝撃年代が得られるか否かの予備的測定を広島大学の寺田博士の協力のもとで行なった.以上の実験によって,月・火星隕石の透過顕微鏡観察と微細スケールでの解析分析の方法がほぼ確立できた.
唾液中の糖タンパク質がエナメル質の再石灰化に及ぼす影響

<実験材料及び方法>1.実験歯ヒト新鮮抜去歯の唇頬舌側面に直径1.5mmの円形windowを4箇所作製し、2箇所には35%リン酸溶液にて40秒間エッチングを行い、他の2箇所には処理を施さずコントロールとした。2.再石灰化溶液(1) Ten Cateら(1977)処方の再石灰化溶液(2)唾液糖タンパク(ムチン)添加人工唾液(3) Ten Cateら処方の再石灰化溶液+唾液糖タンパク(ムチン)アクリル板に固定した実験歯を各再石灰化溶液の入った潅流系貯留槽に浸漬し、再石灰化実験を行った。3.再石灰化エナメル質の組成分析エナメル質表層からエナメル象牙境に向かって約200μの深さまで、Ca、P、Na、Clの各元素についてX線マイクロアナライザーによる分析を行った。これらの元素の分布状態から、健全エナメル質と再石灰化エナメル質の結晶構造について比較検討した。4.微小硬度計による硬度測定エナメル質表層からエナメル象牙境に向かって約200μの深さまで硬度を測定し、健全エナメル質と再石灰化エナメル質の硬さについて比較検討した。<結果>健全エナメル質と再石灰化エナメル質のCa、P、Na、Clの分布状態には顕著な差は認められず、結晶構造の違いについてはさらなる研究が必要である。硬さについては有為な差は認められなかったものの健全エナメル質が再石灰化エナメル質よりも硬い傾向が認められた。〈実験材料および方法〉1.実験歯ヒト新鮮抜去歯の唇頬舌側面に直径1.5mmの円形windowを4箇所作製し、2箇所には35%リン酸溶液にて40秒間エッチングを行い、他の2箇所には処理を施さずコントロールとした。2.再石灰化溶液(1)ten Cateら(1977)処方の再石灰化溶液(2)唾液糖タンパク質(ムチン)添加人工唾液(3)ten Cateら処方の再石灰化溶液+唾液糖タンパク質(ムチン)アクリル板に固定した実験歯を各再石灰化溶液の入った潅流系貯留槽に浸漬し、再石灰化実験を行った。浸漬期間は2日、4日、8日、16日、32日とした。浸漬の完了した実験歯にスパッタリング金蒸着を施し、再石灰化エナメル質の表面形態を走査電子顕微鏡(SEM)にて観察した。〈結果〉1.ten Cateら処方の再石灰化溶液およびムチンを添加したten Cateら処方の再石灰化溶液では、酸処理エナメル質、コントロールのいずれにおいても、浸漬期間が長くなるにつれてエナメル質の表面形態は複雑な様相を呈していたが、ムチン添加人工唾液では比較的滑らかな表面形態を呈していた。2.いずれの再石灰化溶液においても、酸処理エナメル質はコントロールに比べ、表面の形態変化は強くなる傾向が認められた。
ミクロネシア、小笠原、沖縄の民俗芸能交流とその受容、変化の動態に関する比較研究

本研究期間、日本植民地時代(1914-1945)の文化的影響がある民俗芸能(行進踊りや日本語混じりの歌)のフィールドワークおよび資料収集をミクロネシア各地および小笠原、沖縄で行った。そして、踊りの身体表現や音楽的側面、社会的脈絡に焦点をあてて、ローカル化など変化について分析と比較を行った。ベラウ(パテオ)の民俗芸能については、日本の影響を受けた新しい芸能・マトマトンが今日の文化的脈絡においていかに表象されているかを参与観察した。2004年第9回太平洋芸術祭の直後に、国際伝統音楽学会・オセアニア音楽研究部会を開き、民族音楽学者、パラオの踊り専門家、小笠原の踊り手たちと議論した。ポーンペイについては、オークランド大学大学院博士課程・長岡拓也氏の協力を得て資料収集を行うとともに、行進踊りの起源に関するインタビューを行った。これら一連の調査の結果、東カロリン諸島では西カロリン諸島に先行して行進踊りが伝承されていたこと、ポーンペイの踊り歌のいくつかはマーシャル語の歌詞からなることなどを突きとめた。以上から、西洋音楽やフォークダンス等の様式を取り入れてマーシャル諸島で成立した行進踊りの祖形が東カロリン諸島に伝播し、主としてナウル、アンガウルでの中央カロリン諸島出身者を含む燐鉱石採掘作業員等を通じて西カロリン諸島へと広まったこと、その過程で軍事訓練の要素や日本の音楽的要素等が組み入れられたこと、こうした伝播の経緯がそれぞれのローカル化に影響を及ぼしたとの結論が得られた。また、沖縄では1940年代の行進踊りの様式が伺える号令が記憶されている一方で、継承者の交代が激しい小笠原では「日本化」が急速に進んだことを示す変化が見られることを明らかにした。本年度における最も大きな成果は、小笠原とミクロネシア(特にパラオ)との踊りによる交流を促進支援したことである。すなわち、小笠原の南洋踊り保存会に呼びかけ、8人の有志とともに7月太平洋芸術祭(開催地・パラオ)に参加し、太平洋諸島各地の踊り手や観客の前で「南洋踊り」を披露する一連のプロセスに関わり、両国大使館や現地実行委員会との折衝、当日の司会進行、国際伝統音楽学会太平洋音楽研究会における小笠原とパラオの踊り手および研究者との交流会開催などを行ったのである。10日間の開催期間中、終日複数箇所でパフォーマンスが行われる太平洋芸術祭の取材に際しては、同行した大学院生に調査補助を依頼した。また交流会等に際しては、パラオの音楽文化を専門とする山口修氏の仲介や助言を得ることで円滑に進めることが出来た。これにより、南洋踊り保存会会員との信頼関係も高まり、帰国後8人の有志とともに研究会を開催して成果を小笠原島民に向けて発信し、南洋踊りの発展およびパラオとの持続可能な文化交流に向けての議論に対する助言を行った。これに前後するかたちで、これまで収集した視聴覚資料の分析整理を行った。これと、今年度小笠原およびパラオで行った聞き取り調査やデモンストレーションの参与観察、ポーンペイで収集した資料と合せることにより、行進踊り現状比較のための視座を得た。たとえば、パラオと小笠原の行進踊りでは掛け声と手足の動きのタイミングにずれがあることなどがわかったのだが、このような相違点がいつ頃どのような過程で生じたのかなど今後の課題が明らかになった。本年度は、小笠原、沖縄およびミクロネシア諸地域に広く分布する行進踊りの源流を明らかにすることを目的に、東ミクロネシア地域に重点をおいた民俗芸能の交流に関する調査研究を行った。その際、オークランド大学大学院博士課程在籍中でポーンペイの歴史文化保存事務所非常勤研究員を務める長岡拓也氏の協力により、ポーンペイおよびモッキロにおける行進踊りに関する情報を収集整理した。

そして、その成果および前年度までの研究成果について、8月に開催された国際伝統音楽学会(於:シェフィールド)にて口頭発表("A Consideration of the Origins and Diffusions of the Micronesian Marching Dance Based on Historical Documents and Oral Traditions from Pohnpei Island and Mwoakilloa Atoll")し、その分科会を構成するオセアニア音楽研究会のメンバーを含めた参加者らと議論を深めた。これを受けて、長岡氏とともに9月にはポーンペイにて追調査を行うとともに、ポーンペイに行進踊りをもたらしたと見なされるマーシャル諸島を訪問し、マジュロにて聞き取り調査を行った。その結果、20世紀初頭までにマリアナ諸島から東カロリン諸島にもたらされた行進踊りの原型と考えられる踊りが、それ以前から諸外国との接触機会が多かったマーシャル諸島で生成された可能性が極めて高いことが明らかになった。2006年2月にはヤップを訪問し、西ミクロネシアにおける行進踊りのパフォーマンスに関する現状について聞き取り調査を行うとともに、歴史文化保存事務所との連携強化をはかった。
恒常的に発現している膜タンパク質の細胞内輸送・局在化機構の解析

1.UDP-ガラクトース輸送体とGFPとのキメラタンパク質の作製と生きた細胞での観察推定8回膜貫通タンパク質であるUDP-ガラクトース輸送体に対して各膜貫通領域のC末端側にGFP(蛍光緑色タンパク質)を連結し、生細胞内での蛍光顕微鏡観察を行った。C末端及びC末側親水性領域部分のアミノ酸を削ったキメラタンパク質は機能に影響が無く、細胞内において斑点状に蛍光を発する典型的なゴルジ体膜への局在を示した。一方、C末端側の膜貫通領域まで欠失したキメラタンパク質はもはやゴルジ体膜ではなく核周辺に強い蛍光が観察されたことから粗面小胞体膜に局在が変化したことが分かった。このことは8回目の膜貫通領域の欠失により立体構造の不安定化を生じ、粗面小胞体内腔での品質管理機構が働いたためにゴルジ体まで輸送されず、分解されていることが示唆された。本キメラタンパク質をゴルジマーカとして糖タンパク質の品質管理機構を解析した結果は論文投稿中である。2.UDP-ガラクトース輸送体の分解過程にユビキチン化が関与しているか明らかにする。輸送体のC末端側にmycタグを挿入し、免疫沈降できる系を確立した。特異性の高い分裂酵母由来のユビキチン化されたタンパク質を検出するためのウサギ免疫抗-ユビキチン化抗体を現在作成中である。3.レクチン様膜脂質結合型タンパク質の細胞内輸送系の確立と観察分裂酵母の細胞表層の糖タンパク質から糖鎖部分のみを精製し、FITC-ピーナッツレクチンラベルを行った。低温下において、凝集性を示す分裂酵母にラベルした糖鎖を培養液中で結合させた後、過剰な未結合のラベルした糖鎖を洗浄後、30°Cで培養を続行することで、細胞表層のレクチン様膜脂質結合型タンパク質の経時的動きを蛍光顕微鏡下において観察を行っている。現在、種々のエンドサイトーシスされる膜タンパク質もクローニングしており、これらとの挙動を比較する。分裂酵母由来のユビキチン化されたタンパク質を検出するためのウサギ免疫抗-ユビキチン化抗体を現在作成中である。

低温下において、凝集性を示す分裂酵母にラベルした糖鎖を培養液中で結合させた後、過剰な未結合のラベルした糖鎖を洗浄後、30°Cで培養を続行することで、細胞表層のレクチン様膜脂質結合型タンパク質の経時的動きを蛍光顕微鏡下において観察を行っている。現在、種々のエンドサイトーシスされる膜タンパク質もクローニングしており、これらとの挙動を比較する。
がん治療関連心機能障害の早期診断・予防法の構築

近年、がんの診断・治療法の進歩に伴い、がん患者の死亡率は低下している。しかし、抗がん剤による心筋障害、特に左室収縮能の低下が問題になってきており、がん治療関連心機能障害(CTRCD)と称されている。CTRCDは心保護薬の効果に乏しく、他の心筋症と比較しても予後が非常に悪い。本研究ではCTRCDの早期発見におけるスペックルトラッキング心エコー図法の有用性について臨床的に検証する。さらにCTRCDの予防における新たな標的として高比重リポ蛋白(HDL)の“質"に着眼した基礎研究を行う。
新しい仮着材の開発

これまでの研究から、PEMAとユージノールを基材とした試作仮着材は、仮着材として満足できる特性、物理的性質および接着強さを有していることが明らかとなった。また、ヒト線維芽細胞由来の3次元モデルを用いた細胞毒性試験においても、市販仮着材と比較して細胞生存率の高いことが明らかとなった。そこで、今年度は試作仮着材が除去後の被着体と合着材の接着強さに及ぼす影響について検討を行なった。また、口腔内細菌に対する試作仮着材の殺菌効果についても市販仮着材と比較検討を行なった。接着試験に用いた被着体はコア材料も考慮し、12%金銀パラジウム合金。デュアルキュア型コア用レジンおよび牛歯象牙質を用いた。合着材はレジン添加型グラスアイオノマーセメントとレジンセメントを用いた。仮着材除去後の各被着体に対する合着材の接着強さについて、試作仮着材、とくに粉液比を大きくした条件については、市販仮着材よりも大きな接着強さの値を示した。これは暫間修復物除去後の被着体に対する残存が市販仮着材は多く認められたのに対し、試作仮着材は各被着体それぞれに残存が認められないことが主な要因と考えられた。このことから、レジンの重合に影響を及ぼすとされるユージノールを用いた材料であっても、被着面の残存が少なければ、レジン系の合着材の接着強さに及ぼす影響は少ないことが示唆された。Porphyromonas gingivalisに対する殺菌性については、試作仮着材、市販仮着材ともに認められた。試作仮着材の殺菌性はユージノールの細胞障害性によって出現したのではないかと考えられた。以上のことから、試作材は仮着材としての所要性質を所持しつつ、殺菌性もあり、さらに合着材の接着強さに及ぼす影響も少ないことから、歯科臨床に有用であることが示唆された。PEMAとユージノールを基材とした仮着材を試作した。試作仮着材(以下PEE)の粉末比は1.0、1.2、1.4、1.6の4条件にて各実験を行った。コントロールはカルボキレート系、酸化亜鉛ユージノール系、非ユージノール系の仮着材を用いた。実験は硬化時間、稠度、吸水量、溶解量およびステンレス支台と常温重合型レジンにて作製した暫間修復物との接着耐久性試験を行った。さらにPEEにおいては硬化体を浸漬した蒸留水においてガスクロマトグラフ質量分析を行った。以下の結果が得られた。PEE1.6はPEE1.0-1.4より稠度が小さく、被膜厚さが厚く、そして溶解率が小さくなっていた。接着強さにおいてPEE1.6とコントロール間では有意差は認められなかった。しかし、PEE1.0はPEE1.6より接着強さの値が小さくなっていた。接着試験後の試料の観察において、コントロールおよびPEE1.01.4は支台金型に対して材料が残存していたが、PEE1.6の試料では全ての試料で界面破壊が生じており、支台金型における付着は認められなかった。また、PEE硬化体を浸漬した蒸留水におけるガスクロマトグラフ質量分析から、PEE硬化体からはユージノールの溶出が認められ、PEE1.6よりも粉液比の小さいPEE1.0で多く溶出していることが明らかとなった。以上のことから、暫間修復物の仮着にはPEE1.6が臨床的に適しているのではないかと推察された。本研究で試作した仮着材の基材であるユージノールは抗菌作用を所持していることが報告されている。このことから歯科用インプラントにおいてメインテナンスを行うまでの期間、上部修復物をアバットメントに保持することができ、さらにインプラント周囲炎をも予防できる仮着材が開発できれば臨床的に大変有用と考え、以下の実験を行った。実験材料として試作仮着材はPEMAとユージノールを基材とした。比較対照としてポリカルボキレート系仮着材、酸化亜鉛ユージノールセメントを用いた。実験は接着試験と細胞毒性試験について行った。接着試験の被着体は外径11mm、内径9mm、テーパー8゚のステンレス製支台金型と金銀パラジウム合金を通法により作製した鋳造冠を用いた。接着試料はサーマルサイクル試験を100回および2000回行い、引き抜き接着試験を万能試験機にて行った。細胞毒性試験はヒト皮膚繊維芽細胞由来組織モデルにより、仮着材練和物を直接作用させて呼吸酵素活性をMTT法により細胞生存率を判定した。接着強さについて試作仮着材は対照と同程度であり、サーマルサイクル100回よりも2000回で大きくなる傾向となった。また、細胞毒性について試作仮着材は対照と比較して同程度かそれ以下であった。以上のことから、試作仮着材は組成、粉液比の条件によって市販仮着材と同等の接着強さが得られ、さらに細胞毒性も小さかったことから、PEMAとユージノールを基材とするインプラント用仮着材の臨床応用は可能であることが示唆された。

また、口腔内細菌に対する試作仮着材の殺菌効果についても市販仮着材と比較検討を行なった。接着試験に用いた被着体はコア材料も考慮し、12%金銀パラジウム合金。デュアルキュア型コア用レジンおよび牛歯象牙質を用いた。合着材はレジン添加型グラスアイオノマーセメントとレジンセメントを用いた。仮着材除去後の各被着体に対する合着材の接着強さについて、試作仮着材、とくに粉液比を大きくした条件については、市販仮着材よりも大きな接着強さの値を示した。これは暫間修復物除去後の被着体に対する残存が市販仮着材は多く認められたのに対し、試作仮着材は各被着体それぞれに残存が認められないことが主な要因と考えられた。このことから、レジンの重合に影響を及ぼすとされるユージノールを用いた材料であっても、被着面の残存が少なければ、レジン系の合着材の接着強さに及ぼす影響は少ないことが示唆された。Porphyromonas gingivalisに対する殺菌性については、試作仮着材、市販仮着材ともに認められた。試作仮着材の殺菌性はユージノールの細胞障害性によって出現したのではないかと考えられた。以上のことから、試作材は仮着材としての所要性質を所持しつつ、殺菌性もあり、さらに合着材の接着強さに及ぼす影響も少ないことから、歯科臨床に有用であることが示唆された。
軟部組織の組織球性増殖の本態と細胞動態に関する研究

軟部組織には多彩な病像を示す組織球性増殖性疾患が数多く生ずるが、それらの病理学的診断はしばしば困難であり,科学的解析が著しく遅れている.本研究では,組織球性増殖性疾患の本態,特性および細胞動態を解明し,診断と治療に役立つ基礎的なデータを得ることを目的とした.本研究の成果の概要は次のごとくである.1.人体材料の臨床病理学的ならびに免疫組織化学的検索:軟部組織の組織球性増殖性疾患,特に良性線維性組織球腫,腱鞘巨細胞腫および悪性線維性組織球腫について光顕的に検索した。同時に各種の単球-組織球マーカーおよび間葉系細胞マーカーを用いて,前記の人体材料を免疫組織化学的に検討した。その結果,従来線維性組織球性腫瘍fibrohistiocytic tumorといわれていた病変の多くは,間葉系細胞の増殖が主体であることが明らかになった。しかし,腱鞘巨細胞腫では組織球性細胞の関与も大きいことがわかった。2.細胞培養系の確立:悪性線維性組織球腫から培養細胞系を樹立し,種々の分化抗原および細胞マーカーについて検討したところ,腫瘍細胞は組織球類似の機能を有してはいるが,真の組織球ではなく,facultative histiocyteであることがわかった。3.染色体分析:本疾患の新鮮手術材料から,分裂中期の細胞の核型を分析したところ,症例ごとに種々の異常を示した。一部の悪性線維性組織球腫では多数のマーカー染色体を伴う複雑な構造異常が認められた。4.細胞動態の分析:新鮮手術材料およびパラフィン切片について抗PCNAおよびMIB-1モノクローナル抗体で染色して増殖細胞の分布を調べたところ,間葉系の増殖細胞の核は高頻度に標識されたが,反応性の正常組織球はほとんど標識されなかった。これによって本病変の本態は間葉系細胞を主体とする増殖性病変であることが明らかになった。またDNAフローサイトメトリーで,aneuploidyを示した例はそうでない例よりも予後が不良であった.軟部組織には多彩な病像を示す組織球性増殖性疾患が数多く生ずるが、それらの病理学的診断はしばしば困難であり,科学的解析が著しく遅れている.本研究では,組織球性増殖性疾患の本態,特性および細胞動態を解明し,診断と治療に役立つ基礎的なデータを得ることを目的とした.本研究の成果の概要は次のごとくである.1.人体材料の臨床病理学的ならびに免疫組織化学的検索:軟部組織の組織球性増殖性疾患,特に良性線維性組織球腫,腱鞘巨細胞腫および悪性線維性組織球腫について光顕的に検索した。またDNAフローサイトメトリーで,aneuploidyを示した例はそうでない例よりも予後が不良であった.1.人体材料の臨床病理学的検索:すでに当教室および関連機関における生検および手術材料から軟部組織の組織球性増殖性疾患を抽出し,各種特種染色を施行して光顕的に検索した。予後追跡調査についても進行中であり,良性病変の中にも再発するものを見出した。4.染色体分析:本疾患の新鮮手術材料から,分裂中期の細胞の核型を分析したところ,一部の例で多数のマーカー染色体を有する複雑な異常が認められた。(Cancer69:437-447,1992)5.細胞動態の分析:新鮮手術材料およびパラフィン切片について抗PCNA/cyclinモノクローナル抗体で染色して増殖細胞の分布を調ベたところ,間葉系の増殖細胞の核は高頻度に標識されたが,反応性の正常組織球はほとんど標識されなかった。(Am J Surg Pathol 16:735-745,1992)人体材料の臨床病理学的ならびに免疫組織化学的検索:軟部組織の組織球性増殖性疾患,特に良性線維性組織球腫,腱鞘巨細胞腫および悪性線維性組織球腫について光顕的に検索した。

その結果,従来線維性組織球性腫瘍fibrohistiocytic tumorといわれていた病変の多くは間葉系細胞の増殖が主体であるが明らかになった。しかし,腱鞘巨細胞腫では組織球性細胞の関与も大きいことがわかった。細胞培養系の確立:悪性線維性組織球腫から培養細胞系を樹立し,種々の分化抗原および細胞マーカーについて検討したところ,腫瘍細胞は組織球類似の機能を有してはいるが,真の組織球ではなく,facultative histiocyteであることがわかった。染色体分析:本疾患の新鮮手術材料から,分裂中期の細胞の核型を分析したところ,症例ごとに種々の異常を示した。一部の例では多数のマーカー染色体とともに,del(11)(q23),del(17)(p11),add(18)(q23)など複雑な異常が認められた。細胞動態の分析:新鮮手術材料およびパラフイン切片について抗PCNA/cyclinおよびMIB-1モノクローナル抗体で染色して増殖細胞の分布を調べたところ,間葉系の増殖細胞の核は高頻度に標識されたが,反応性の正常組織球はほとんど標識されなかった。これによって本病変の本態は間葉系細胞を主体とする増殖性病変であることが明らかになった。またDNAフローサイトメトリーで,aneuploidyを示した例はそうでない例よりも予後が不良であった。
免疫系におけるJAKキナーゼを介した情報伝達経路と標的遺伝子

CISは約260アミノ酸よりなる蛋白質で中央にSH2ドメイン、その両側に80個のアミノ酸からなる機能が未知のドメインを有する新規の遺伝子である。サイトカインによるCISの転写促進の機構を調べるために遺伝子ライブラリーよりCIS遺伝子をクローニングしプロモーター活性を調べたところIL2,IL3,EPOなどに応答して転写促進をうけた。このプロモーター領域にはSTAT5認識配列が4個存在し、サイトカイン依存性に必要であった。CISがJAK-STAT5系の標的遺伝子であることが明かとなった。CISを高発現する細胞を作成しCISがチロシンりん酸化されたIL3受容体やEPO受容体と会合することを見い出した。またCISの過剰発現はEPO受容体によるSTAT5の活性化を阻害した。CISはSTAT5によって誘導されSTAT5の活性化を阻害することから一種の負のフィードバック調節因子と考えられる。酵母two-hybrid系を利用してJAK2のキナーゼドメインと直接結合しうる分子をスクリーニングした。その結果新規遺伝子JAB(JAK-binding protein)をクローニングした。JABは構造的にCISに類似した分子であり、293T細胞を用いた実験ではJAK1,2,3およびTyk2どのJAK分子とも会合しJAKの自己りん酸化や基質であるSTATのりん酸化を強力に抑えた。ルシフェラーゼアッセイにおいてJABはSTAT3,STAT5の活性化を抑制した。またJABを安定に高発現させた繊維芽細胞はインターフェロンにたいして耐性を示した。したがってJABはひろくJAK-STAT経路の負の調節因子と考えることができる。さらにデータベースの検索によってESTとして登録されているcDNAのなかにCIS,JABと構造的に類似する遺伝子が少なくとも3つ存在しファミリーを形成することが明かとなった。
亜熱帯外洋域における動物プランクトンの多様性

本研究の目的のひとつとして、時系列観測点S1 (30N, 145E)など、これまでに亜熱帯外洋域から得られてきたアーカイブ試料を使った動物プランクトン出現種のインベントリ作成がある。作業のとっかかりとして、オキアミ類および浮遊性刺胞類に関して出現種データをとりまとめ、オキアミ類17種類および浮遊性刺胞類48種類を同定した。後者に関しては、終生浮遊性の鐘泳類管クラゲが種類数の70%を占めるものの、花クラゲ目に属する種が2種出現した。一般に花クラゲ目は、無性生殖で個体数を増やす付着期と有性生殖を行う浮遊期を交互に持つため、沿岸性である。ところが今回採集された2種は、未成熟の浮遊生活期個体が出芽により個体数を増やしうる種であり、このような特殊な生活史を有することから外洋にも分布域を広げることができたものと考えられた。2018年夏の「みらい」MR18-04航海において、北緯15度から30度にかけてNORPACネット曳網による動物プランクトン採集を行った。得られた試料の検鏡観察は現在実施中である。また、2019年度に動物プランクトン多様性研究を黒潮再循環域において実施するべく、学術研究船・白鳳丸の短期研究航海公募に応募し、10日間のシップタイムを得た。この航海は、音響および光学的手法を用いた動物プランクトン分布観測と多段開閉式ネットを使った層別採集を組み合わせた計画とし、鉛直的な環境勾配ー動物プランクトンの層状分布ー多様性の関わりを考察するために海洋物理観測に、餌資源と動物プランクトンの多様性を明らかにするために植物プランクトンおよび懸濁粒子観測にも力点を置いたプロポーザルを作成した。正式採択の通知を受けて、2019年3月に航海参加予定者を集めた乗船者会議を実施して航海計画の詳細を議論した。アーカイブ試料を使ったデータ取得は順調に進んでおり、オキアミ類および浮遊性刺胞類に関して出現種情報がまとまりつつある。加えて浮遊性刺胞類に関しては、鉛直分布に関するデータ解析も進み、クロロフィル極大層付近の深度において種数および個体数が大きくなる傾向が認められた。2018年夏の研究航海により新規のネット曳網を行い、これまでに試料採集の機会が少なかった北緯30度よりも南の海域においてもネット曳網を行うことができた。研究の2年目である2019年に集中的な試料採集を可能とさせるため、当初より計画されていた「みらい」航海以外に白鳳丸のシップタイムを得ることが出来た。これらの状況により、本研究は「おおむね順調に進展している」とした。2019年度は、みらいMR19-02航海(56月)および白鳳丸KH-19-4次航海(7月)の計2回の研究航海を有している。前者においては西部北太平洋亜熱帯域の様々な測点において、鉛直曳きネット採集による出現種把握および音響手法を使った鉛直分布調査を行う。白鳳丸航海においては、観測点KEO (Kuroshio Extension Obsevatory; 32.3N, 144.6E)の近傍において、多段開閉式ネットの曳網に加えて音響および光学的手法を使った鉛直分布調査を実施する。この光学的手法を用いた観測(カメラシステムの利用)は、当初の計画に盛り込んでいなかったが、音響およびネット調査と組み合わせることで多様性に関する情報を増やすことが期待できるため新たに計画に加える。アーカイブ試料を使った解析は、(1)時系列観測点S1において20102012年に得られた多段開閉式ネット試料、(2)他の亜熱帯海域から採集されてきた様々なタイプのネット試料を用いて行い、2019年度は検鏡作業を集中して行う。本研究の最終的な目標は分類群を跨ぐ形で取りまとめた出現種インベントリの作成であるが、分類群毎に生物相がまとまった段階で論文化を目指しながら(Marine Biodiversity Recordsへの投稿や各種雑誌の短報の形などにより発表する)様々な分類群に関する情報を蓄積させる。

この航海は、音響および光学的手法を用いた動物プランクトン分布観測と多段開閉式ネットを使った層別採集を組み合わせた計画とし、鉛直的な環境勾配ー動物プランクトンの層状分布ー多様性の関わりを考察するために海洋物理観測に、餌資源と動物プランクトンの多様性を明らかにするために植物プランクトンおよび懸濁粒子観測にも力点を置いたプロポーザルを作成した。正式採択の通知を受けて、2019年3月に航海参加予定者を集めた乗船者会議を実施して航海計画の詳細を議論した。アーカイブ試料を使ったデータ取得は順調に進んでおり、オキアミ類および浮遊性刺胞類に関して出現種情報がまとまりつつある。加えて浮遊性刺胞類に関しては、鉛直分布に関するデータ解析も進み、クロロフィル極大層付近の深度において種数および個体数が大きくなる傾向が認められた。2018年夏の研究航海により新規のネット曳網を行い、これまでに試料採集の機会が少なかった北緯30度よりも南の海域においてもネット曳網を行うことができた。研究の2年目である2019年に集中的な試料採集を可能とさせるため、当初より計画されていた「みらい」航海以外に白鳳丸のシップタイムを得ることが出来た。これらの状況により、本研究は「おおむね順調に進展している」とした。2019年度は、みらいMR19-02航海(56月)および白鳳丸KH-19-4次航海(7月)の計2回の研究航海を有している。前者においては西部北太平洋亜熱帯域の様々な測点において、鉛直曳きネット採集による出現種把握および音響手法を使った鉛直分布調査を行う。白鳳丸航海においては、観測点KEO (Kuroshio Extension Obsevatory; 32.3N, 144.6E)の近傍において、多段開閉式ネットの曳網に加えて音響および光学的手法を使った鉛直分布調査を実施する。この光学的手法を用いた観測(カメラシステムの利用)は、当初の計画に盛り込んでいなかったが、音響およびネット調査と組み合わせることで多様性に関する情報を増やすことが期待できるため新たに計画に加える。アーカイブ試料を使った解析は、(1)時系列観測点S1において20102012年に得られた多段開閉式ネット試料、(2)他の亜熱帯海域から採集されてきた様々なタイプのネット試料を用いて行い、2019年度は検鏡作業を集中して行う。本研究の最終的な目標は分類群を跨ぐ形で取りまとめた出現種インベントリの作成であるが、分類群毎に生物相がまとまった段階で論文化を目指しながら(Marine Biodiversity Recordsへの投稿や各種雑誌の短報の形などにより発表する)様々な分類群に関する情報を蓄積させる。当初は、2018年度に音響観測機器AZFPのキャリブレーション(30万円)を計画していたが、シップタイムに余裕がなくAZFPを使った観測を調査航海に組み込めなかったため、キャリブレーションも実施しなかった。この次年度使用額は、2019年度に新たに研究計画に加えた光学的手法による観測を実施するためのカメラシステム(Visual Plankton Recorder)レンタル費用として用いる。なお、AZFPのキャリブレーションは3年目に元々計画しており、2020年度に実施を予定する。
離散変量に起因する不確かさの評価と標準的リスク対応の確立－食品微生物規格への反映

食品安全分野の菌数管理を念頭に、本研究班は、二値変量測定の不確かさ評価と負の二項分布に基づく3段階抜き取り検査設計に関する統計理論研究を行った。また、それらの研究活動を基にISO TC 69/ SC 6並びにICMSFにおける国際標準化活等を支援した。また、食品安全分野での離散変数に基づく応用統計的実証研究を支援した。2013年7月6日に研究班全体会合を開催し,食品安全性に関わる統計的課題として,椿,春日,大西,逸見を中心として離散分布の抜き取り検査方式設計,鈴木を中心として離散変量の不確かさ評価の問題を確認するとともに,新たな研究課題としての複合ポアソンモデル(ツイーディ分布モデル)とその食品分野への応用可能性を大西,筒井が検討した.また,必要な離散単変量抜き取り検査方式については,ポアソン分布での計算ツールとそれに基づくOC曲線を確認した.抜き取り検査方式,離散変量の不確かさに関する国際標準化活動の進展を調べるために,2013年6月3日から7日まで米国ミルウォーキー市アメリカ品質学会本部で開催された国際標準化機構第69専門委員会「統計的方法の適用」に椿,鈴木,研究協力者の加藤が参加した.また,ポアソン分布を前提とした3レベル抜き取り検査方式について,代表者,分担者で2013年9月に開催された統計関連学会連合大会で報告した.2013年11月4日に第2回研究班全体会合を開催し,鈴木研究室から離散変量の不確かさに関わるモデリングの専門家である堤を招待し,意見聴取を行うとともに,食品安全分野の抜き取り検査利用の実際的側面について議論した.その結果,春日が主催する食品産業界における食品微生物に対する抜き取り検査を利用した食中毒リスクマネジメントの研究会に,椿を派遣し,現場の問題などを継続的に学習することとした.これについては,春日と共に椿が2013年度は2回研究会に参加した.理論的には,複合ポアソンモデルのベイズ推論の検討,ポアソン回帰モデルによる連続変量のセミパラメトリックモデリング,相関のある離散多変量モデルなど離散変量周辺のモデル化について先行研究を含め検討した.2014年6月22日から28日までオーストリア規格協会で開催されたISO TC69総会に椿、鈴木、研究協力者加藤が出席し、離散データの不確かさ並びに抜き取り検査に関する統計的品質管理国際標準化についての審議・専門家打合せを行った。2014年12月1日に統計数理研究所八重洲分室で班会議を開催し、代表者、分担者と共に、計数値データの不確かさ、負の二項モデルに基づく品質管理に関する研究討論を実施した。これまでの研究成果を総括すると共に食品安全マネジメント専門家との意見交換を行うために、2015年2月7日午後、東京理科大学森戸記念館で、ワークショップ「食品安全の統計」を開催し、食品企業の品質管理・衛生管理、薬剤耐性菌モニタリングにおいて一農場からの検体数が結果の信頼性に与える影響の評価、計数値データの統計的品質管理、質的データの精度に関する国際標準化の最近の動向、食品微生物規格基準設計の背景について、講演と議論を行った(参加者45名)。今年度は、食品分野の抜き取り検査などについての研究や特に質的データの不確かさに関する検討がほぼまとまった。さらに、負の二項データ(菌数)などの成長曲線モデルなどについての知見が得られた。またロジスティック回帰におけるメタアナリシスなどについても検討した。平成27年度は、下記のような研究を行った。1)2015年6月22日から26日まで大連で開催された、ISO TC 69「統計的方法の適用」総会において、離散変量の不確かさ並びに抜き取り検査規格についての国際規格について、専門家と意見交換を行い、昨年度までに開発した二項比率の不確かさ表示に関する研究成果を活かした国際指針策定がほぼ可能となった。一方、食品安全分野のISO規格では、プロビットモデルに基づく全く異なる不確かさ表示の規格が検討されていることも分かった。ただし、そこでの方法論は背後に仮定する計量値分布形に相当依存する可能性が高く、本研究班で検討したモーメント法が汎用性があると考える。これらの研究成果は、当該測定分析の標準化にも関わるIMEKOにおいても発表した。2)2015年11月14-15日に当該ワークショップで東京で開催された国際食品微生物規格委員会ワークショップを支援し、国際的な食品分野の抜き取り検査の現状を調査し、専門家と意見交換を行った。これまでの対数正規分布に基づく食品内菌数を保証する抜き取り検査に代わって、負の二項分布に基づくAQL保証型抜き取り検査を設計するRによるソフトウェアを開発した。3)2)で開発した抜き取り検査システムのオペレーティング特性を調べた。負の二項分布の場合、その散らばり母数が大きくなると、検出力が期待値の単調関数にならないなど、あまり単純な設計ができないことがわかり、規準型抜き取り検査として設計しなければならないといった統計的課題が明らかになった。負の二項モデルに関する要因分析モデルの構築がほぼ完成した。ただし、その応用についてのデータ解析は今年度行い、投稿につなげたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。

統計的品質管理本研究班の成果などについては、ISO TC69 SC 6で鈴木(分担者)を主査として進んでいる不確かさ規格への反映と共に、食品安全に関して11月に東京で開催される国際会議に反映させたい。理論的評価,検討は概ね順調に進んでいる.また離散変量の不確かさに関わる方法論のレビューも進み,国際標準化への貢献も生じている.一方,その実装については,昨年度は行わなかった.当初昨年度後半に業者に対して負の二項モデルに基づく抜き取り検査方式を開発し,その設計支援ソフトウェアの開発を委託する予定であったが,予定していた研究協力機関への開発委託は,予想以上に予算がかかると判明し,多変量など一連のモデリングが終了するまで行わない方針を第2回班会議で決定した.27年度が最終年度であるため、記入しない。システム開発の一部内製化を検討したため、実際には委託費が殆どかからなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。ツイーディモデルの食品安全分野への適用については,分担者の中の理論系研究者(大西)と実験系研究者(筒井)との共同研究の立ち上げに期待している.本年度は,実装準備研究としては,単変量モデルとしての負の二項モデルの抜き取り検査方式に関するOC曲線評価のアルゴリズム開発,理論研究としては相関のある離散多変量モデル開発についての検討を進める.引き続き,国際標準化への協力,食品産業界実務家との研究会参加は継続する.平成27年11月に東京で開催される食品安全関係の国際会議に海外研究者を招へいし、これまでの研究成果について議論を行う。初年度予定していた抜き取り検査設計システムの委託開発が予定より高額となるため中止ししたため.抜き取り検査方式については,業者を変更し,委託開発部分を限定すること,一部自組織開発を行うことで開発予算を減額し対応の予定.
肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液動注後経皮的ラジオ波凝固療法

肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液動注後経皮的ラジオ波治療(Radiofrequency ablation、以下RFA)の有効性ならびに安全性を評価することを目的に、2年局所再発率、有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、初期治療効果、病変別2年局所再発率、2年生存率を評価した。患者別2年局所再発率:6.2% (1.1%-18.2%)、手技成功率:100%(計37セッション)、初期治療効果:93.8%(30/32)、病変別2年局所再発率:5.6%(1.0%-16.3%)、2年生存率:84.4%(71.9%-96.9%)であった。肝癌患者の予後は局所再発の有無と肝機能が強く関係しているため、強い抗腫瘍効果を持ちながら肝機能に与える影響が少ない治療法を確立することは非常に重要である。肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性のエビデンスを示すことができれば、肝癌治療に大きな前進といえ、多くの肝癌患者の予後延長に貢献すると考えられ、放射線専門医会RFAワーキンググループを中心に平成25年度は多施設共同前向き臨床試験の企画・実施を行った。検討の結果、主な適格基準は(1)組織学的あるいは臨床的に診断された未治療区域の肝細胞癌症例、(2)3cm以下3個以内か、5cm以下単発で、少なくとも5mm以上の病変で、そのうち1つは1cm以上の病変である、(3)肝機能がChild-Pugh score 7点以下、主な除外基準は(1)著明な動脈-門脈シャント、または動脈-静脈シャントがある、(2)過去の血管造影やCTで、肝動脈閉塞等の理由により、担癌領域への薬剤投与が困難であることが予想される、(3)ヨード造影剤、ガドリニウム造影剤、ミリプラチン、リピオドールに対する過敏症の既往歴を有する、(4)外科的胆道再建術あるいは胆管治療の既往を有する症例とした。症例登録期間を2年間、経過観察期間を2年間とし、32例の完全緩解症例の登録を目標とした。主要目的を患者別2年局所再発率、副次目的を有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、初期治療効果、腫瘍マーカーの変化、病変別2年局所再発率、全生存期間(OS)、2年生存率、無再発生存期間とした。全国8施設が参加し、平成25年7月より症例登録を開始した。平成26年3月31日時点で23例の完全緩解症例の登録があった。肝細胞がんに対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性のエビデンスを示すことができれば、肝癌治療に大きな前進といえ、多くの肝癌患者の予後延長に寄与すると考えられ、放射線専門医会RFAワーキンググループを中心に平成26年度は他施設共同前向き臨床試験の実施を行った。32例の完全緩解例の登録を目標とし、平成25年7月より症例登録を開始し、平成26年8月に全症例の登録を終了した。その後は主要目的である患者別局所再発率、副次目的である有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、病変別2年局所再発率、全生存期間(OS)、2年生存率、無再発生存期間を評価するための追跡調査を継続している。本研究の目的は、「肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性と安全性を確立すること」である。本年度は肝細胞癌症例を対象とした多施設臨床試験の実施を行い、平成26年度中の症例登録の完了を目標としていた。既に予定症例数の症例登録が終了した。平成27年度は症例の経過観察を行っており、本研究は概ね順調に進展していると思われる。肝細胞がんに対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性のエビデンスを示すことができれば、肝癌治療に大きな前進といえ、多くの肝癌患者の予後延長に寄与すると考えられ、放射線専門医会RFAワーキンググループを中心に平成26年度から他施設共同前向き臨床試験の実施を行った。

32例の完全緩解例の登録を目標とし、平成25年7月より症例登録を開始し、平成26年8月に全症例の登録を終了した。その後は主要目的である患者別局所再発率、副次目的である有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、病変別2年局所再発率、全生存期間(OS)、2年生存率、無再発生存期間を評価するためのデータ収集を完了し、データの解析を行っている。目標とした32例の完全緩解例の登録を平成26年8月に完了し、平成28年度末にはデータ収集を完了した。現在、主要目的である患者別局所再発率、副次目的である有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、病変別2年局所再発率、全生存期間(OS)、2年生存率、無再発生存期間に対する解析・評価を行い、肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性と安全性を検証するためのデータ解析中である。肝細胞癌(以下,肝癌)は本邦での癌死因4位の悪性腫瘍である。ラジオ波焼灼術(Radiofrequency ablation,以下RFA)は腫瘍に電極針を穿刺し、電磁波を発生させることで腫瘍内の温度を上昇させ、腫瘍を凝固壊死させる治療法である。3cm以下の小型肝癌がよい適応とされているが、腫瘍径が3cm以下であっても、2年局所再発率は14.4%との報告があり、更なる局所治療効果の向上が望まれてきた。さらに、3cmを超える肝癌に対するRFAの抗腫瘍効果は60%以下と報告されている。我々は、RFAの凝固領域を拡大させるために肝動脈塞栓術(Transarterial embolization,以下TAE)とRFAの併用療法を提唱し、全世界に普及させてきた。しかし、約8割の肝癌症例は肝硬変を有しているため、TAEにより肝機能の悪化をきたす症例がみられることが問題であった。肝癌患者の予後は局所再発の有無と肝機能が強く関係しているため、強い抗腫瘍効果を持ちながら肝機能に与える影響が少ない治療法を確立することは非常に重要である。肝細胞がんに対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性のエビデンスを示すことができれば、肝癌治療に大きな前進といえ、多くの肝癌患者の予後延長に寄与すると考えられ、放射線専門医会RFAワーキンググループを中心に平成26年度は他施設共同前向き臨床試験の実施を行った。その後は主要目的である患者別局所再発率、副次目的である有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、病変別2年局所再発率、全生存期間(OS)、2年生存率、無再発生存期間を評価するためのデータ収集を完了し、データの解析・論文作成を行っている。肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液動注後経皮的ラジオ波治療(Radiofrequency ablation、以下RFA)の有効性ならびに安全性を評価することを目的に、2年局所再発率、有害事象の発現頻度と程度、手技成功率、初期治療効果、病変別2年局所再発率、2年生存率を評価した。患者別2年局所再発率:6.2% (1.1%-18.2%)、手技成功率:100%(計37セッション)、初期治療効果:93.8%(30/32)、病変別2年局所再発率:5.6%(1.0%-16.3%)、2年生存率:84.4%(71.9%-96.9%)であった。本研究の目的は、「肝細胞癌に対するミリプラチン・リピオドール懸濁液肝動注後ラジオ波凝固療法の有効性と安全性を確立すること」である。本年度は肝細胞癌症例を対象とした他施設臨床試験の実施を行い、平成26年度中の症例登録の完了を目標としていた。既に予定症例数の症例登録が終了した。
二本鎖RNAウイルスの自己認識に関する研究

本年度は、まず、VP6蛍光標識IBAVを用いた接種IBAV粒子およびVP6の動体解析を行った。一過的にEGFPで標識されたIBAV粒子は、接種後、短時間で細胞表面に接着し、一箇所に集められながら細胞内に取り込まれた。また、ニホンウナギで発見されたビリルビンと反応して緑色蛍光を発するタンパク質UnaG(139aa)をVP6に挿入したIBAVを作製した。このUnaG-labeledIBAVが感染したBHK細胞では、感染後約10時間で、UnaG-VP6が細胞質内に凝集して発現した。また、UnaG-VP6の凝集塊は細胞質内を移動しながら大きくなった。さらに、いくつかの凝集塊が融合して大きくなることも明らかとなった。これまでの研究からこの凝集塊はウイルス封入体(VIB)と考えられる。よって、VIBは細胞質内で合成されたIBAVタンパク質が任意の場所に集められて形成されるのではなく、細胞内に侵入したIBAV由来のコア粒子(1-数個)の周りでタンパク質が合成されると同時に形成され、その後、近くのVIBと融合を繰り返すことで成長することが示唆された。次に、UnaG標識BTVとmCherry標識IBAVの共感染実験を行った。UnaG標識BTVは新たに構築した遺伝子操作法を用いて作製した。BTVとIBAVが共感染している細胞は、比較的少なかった。しかし、BTVとIBAVが共感染したBHK細胞では、形成されたVIBに、VP6をはじめ両方のウイルスタンパク質が蓄積していることが明らかとなった。以上より、少なくとも比較的近縁なBTVとIBAVでは、VIB形成時における種特異的選択は起こらず、VIB内での粒子形成時、もしくは感染時における選択制が存在していることが示唆された。最後に、ムコウイルスMUVの新規遺伝子操作系を構築し、UnaGもしくはmCherryで標識したMUVを作製することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、まず、ウイルス封入体(VIB)形成過程を可視化するため、遺伝子操作法を用いて、VP6に様々な標識タグを入れたVP6-tagged IBAVを作製し、性状解析を行った。VP6のループ領域の一部を、緑色蛍光タンパク質や、赤色蛍光タンパク質に置き換えたVP6-tagged IBAVは、複製能力を維持しており、感染細胞内でのVP6の動きを可視化することができた。さらに。VP6は感染後24時間以内にVIBへ集積することが明らかとなった。また、赤色蛍光タンパク質遺伝子に比べ、緑色蛍光タンパク質遺伝子の方が、安定してウイルスゲノム中に保持されることが分かった。次に、一過的に緑色蛍光タンパク質で標識したIBAVを感染させ、24時間後、接種粒子とVIBの位置を観察したところ、接種粒子の近くにVIBの主要構成要素であるウイルス費構造タンパク質NS2の発現が確認されたが、既に大きくなっているVIBの中に接種粒子があるかは確認できなかった。先行研究により、荷電アミノ酸を多く含むオルビウイルスVP6のループ領域のアミノ酸の種類は重要であるが、配列そのものの重要性は低いことを示唆する結果を得ていた。本研究ではさらに、この領域を詳細に解析するため、欠損変異体を数種作製し、複製能力濃霧を調べたところ、少なくとも荷電アミノ酸6個を含む任意の15個のアミノ酸があれば、複製能を維持でき、本領域はゲノムの選択性には関与しないことが示唆された。最後に、IBAV VP6が他種のオルビウイルスのVIBに移行するかを調べるため、機能的なIBAV EGFP-VP6を恒常的に発現する培養細胞に、IBAV、AHSV、BTVおよびムコウイルス(MUV)を感染させたところ、IBAVとBTV感染細胞内では多くのVIB様構造が観察されたが、AHSV、MUVではVIB様構造の形成は確認されたが、BTVほど顕著ではなかった。当初の計画では、本年度中にMUVの遺伝子操作法の確立に着手する予定であったが、分与手続きに時間がかかったため、MUVを入手できたのは、年度末であった。そのため、リバースジェネティクス法確立のキーポイントであるMUVの性状がIBAVと同等であるかを確認する作業に着手することしか出来なかった。また、遺伝子組換え実験許可が遅れたため、VP6の可視化のための蛍光タンパク質の安定性を高めるための実験に予想以上に時間がかかってしまい、Live-imagingで動態解析をすることが出来なかった。しかし、その代わりに、IBAV VP6の恒常発現細胞等を用いた実験や、来年度予定していたVP6のループ領域の解析等を前倒しにしたため、全体としては、大幅に遅れた訳ではなく、やや遅れつつも順調に研究を遂行できている。

さらに、いくつかの凝集塊が融合して大きくなることも明らかとなった。これまでの研究からこの凝集塊はウイルス封入体(VIB)と考えられる。よって、VIBは細胞質内で合成されたIBAVタンパク質が任意の場所に集められて形成されるのではなく、細胞内に侵入したIBAV由来のコア粒子(1-数個)の周りでタンパク質が合成されると同時に形成され、その後、近くのVIBと融合を繰り返すことで成長することが示唆された。次に、UnaG標識BTVとmCherry標識IBAVの共感染実験を行った。UnaG標識BTVは新たに構築した遺伝子操作法を用いて作製した。BTVとIBAVが共感染している細胞は、比較的少なかった。しかし、BTVとIBAVが共感染したBHK細胞では、形成されたVIBに、VP6をはじめ両方のウイルスタンパク質が蓄積していることが明らかとなった。以上より、少なくとも比較的近縁なBTVとIBAVでは、VIB形成時における種特異的選択は起こらず、VIB内での粒子形成時、もしくは感染時における選択制が存在していることが示唆された。最後に、ムコウイルスMUVの新規遺伝子操作系を構築し、UnaGもしくはmCherryで標識したMUVを作製することに成功した。H30年度は、遅れているMUVのリバースジェネティクス法を確立し、IBAVとは異なる蛍光タンパク質で標識したVP6-tagged MUVを作製する予定である。また、VP6-tagged IBAVを用いたIBAV粒子およびVP6の動態解析に着手する。さらに、研究協力者であるロンドン大学(LSHTM)のRoy教授の協力のもと、ブルータングウイルス(BTV)、アフリカ馬疫ウイルス(AHSV)とIBAVの共感染実験を行う予定である。可能な限り迅速に、予定している実験を遂行し、成果をまとめ、発表する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。