hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
群化放電に着目した新たな筋機能異常評価システムの開発

近年,携帯型筋電計の発展に伴い,日中の非機能的筋活動がこれまで原因不明とされてきた種々の顎口腔系の病態に深く関与していることが明らかになってきている.しかし,頭頸部の筋機能異常に関しては未だ科学的データが不足しており,今後の解明が期待されている.本研究は,咬筋で記録した筋電図に見られる群化放電波形について詳細な検討を行うことを目的としている.群化放電波形は疲労との関連が報告されているが,咬筋の群化放電に関する研究は世界的にも未だない.予備実験において,群化放電波形は健常成人と比較して筋症状を伴う顎関節症患者の咬筋筋電図に多く発現していたことから,筋機能異常患者との関連が強く疑われる.したがって,咬筋で記録される群化放電波形の発現特性を解析することは,筋機能異常患者の新たな診断システムの確立につながる可能性があると考える.本年度は,健常成人と筋症状を伴う顎関節症患者の長時間咬筋筋電図波形を肉眼的に観察することで,群化放電波形が健常成人と比較して筋症状を伴う顎関節症患者の咬筋筋電図に多く発現する傾向がみられたことを論文としてまとめることができた.現在,群化放電波形の波形特徴に着目し,長時間咬筋筋電図記録から群化放電波形を自動的に選択する解析アルゴリズムを検討中である.また,筋疲労との関連についても詳細な検討を行いたいと考えている.今後は群化放電波形を利用した新しい筋機能異常の診断システムを確立することを目標として研究を推進していく.健常成人と筋症状を伴う顎関節症患者の長時間咬筋筋電図波形を肉眼的に観察し,群化放電波形が健常成人と比較して筋症状を伴う顎関節症患者の咬筋筋電図に多く発現する傾向がみられたことを論文としてまとめることができた.現在,群化放電波形の波形特徴に着目し,長時間咬筋筋電図記録から群化放電波形を自動的に選択する解析アルゴリズムを検討中である.今後は群化放電波形を利用した新しい筋機能異常の診断システムを確立することを目標として研究を推進する.近年,携帯型筋電計の発展に伴い,日中の非機能的筋活動がこれまで原因不明とされてきた種々の顎口腔系の病態に深く関与していることが明らかになってきている.しかし,頭頸部の筋機能異常に関しては未だ科学的データが不足しており,今後の解明が期待されている.本研究は,咬筋で記録した筋電図に見られる群化放電波形について詳細な検討を行うことを目的としている.群化放電波形は疲労との関連が報告されているが,咬筋の群化放電に関する研究は世界的にも未だない.予備実験において,群化放電波形は健常成人と比較して筋症状を伴う顎関節症患者の咬筋筋電図に多く発現していたことから,筋機能異常患者との関連が強く疑われる.したがって,咬筋で記録される群化放電波形の発現特性を解析することは,筋機能異常患者の新たな診断システムの確立につながる可能性があると考える.本年度は,健常成人と筋症状を伴う顎関節症患者の長時間咬筋筋電図波形を肉眼的に観察することで,群化放電波形が健常成人と比較して筋症状を伴う顎関節症患者の咬筋筋電図に多く発現する傾向がみられたことを論文としてまとめることができた.現在,群化放電波形の波形特徴に着目し,長時間咬筋筋電図記録から群化放電波形を自動的に選択する解析アルゴリズムを検討中である.また,筋疲労との関連についても詳細な検討を行いたいと考えている.今後は群化放電波形を利用した新しい筋機能異常の診断システムを確立することを目標として研究を推進していく.健常成人と筋症状を伴う顎関節症患者の長時間咬筋筋電図波形を肉眼的に観察し,群化放電波形が健常成人と比較して筋症状を伴う顎関節症患者の咬筋筋電図に多く発現する傾向がみられたことを論文としてまとめることができた.現在,群化放電波形の波形特徴に着目し,長時間咬筋筋電図記録から群化放電波形を自動的に選択する解析アルゴリズムを検討中である.今後は群化放電波形を利用した新しい筋機能異常の診断システムを確立することを目標として研究を推進する.
二次元温度分布の測定に向けた発光中心共添加型セラミックス蛍光体の開発

セラミックス蛍光体の発光の温度依存性を利用した、高電磁場環境下の温度測定や二次元温度分布の測定が期待される。熱的にカップルした二つの励起準位からの発光強度比から温度を求める場合、二つの発光を分離して正確な強度比を求めることが重要であるが、一種類の発光中心では発光波長が近接し分離が難しい。そこで本研究では、熱的にカップルしたルートで二つの励起準位が繋がった二種類の発光中心を共添加したセラミックス蛍光体を開発する。発光波長の離れた発光中心を用いることで、発光の簡単な分離と正確な強度比決定が期待できる。実用の観点から、青色LED励起やシリコンフォトダイオードでの発光検出が可能な蛍光体の開発を目指す。
主体的行動力を育成する技術教育のカリキュラム編成についての研究

これからの技術者は、教えられた技術を正確にできるというだけでなく、その場の条件にふさわしい技術を自ら生み出すことのできる人間として育てる必要がある。本研究は、その日標に向かっての試みであり、福島県立医科大学看護学部大下静香教授、東京女子医科大学看護短期大学大森武子教授の協力を得て、看護技術の分野において、その教育のあり方を実践的に研究したものである。本研究の最大の特色は育てるべき能力のとらえ方である。本研究では、育てるべき能力の中心となるものは、結果として表れた技術の形ではなくして、技術を表現すべき行動の場や対象に対する分析能力や情報収集能力、またその結果から行動のプロセスを設計する能力、そしてその場に積極的に出て主体的に行動していく姿勢であるととらえた。そして、それらが総合されて生み出されたものが、技術として表現されたものであるととらえたのである。そうした能力は、具体的な行動の場で、対象に向かって五感を働かせ、情報をとり、脳を活動させ、分析整理しその結果を身体で表現し、言葉で表現し、その結果をまた分析していくといった試行錯誤の積み重ねの中でこそ身につくのであると考え、基礎看護技術の全課程について、学習者主体の探究的行動学習を計画したが、実践された学習の状況や学習者から得た感想から、この方向に間違いのないことを確信した。そして、実践の結果から、主体的な看護技術者を育てるための、看護技術を中核においた看護教育の新しいカリキュラム編成の考え方を提案し、それを実践していくための課題の整理を行った。本研究では、脳行動学の立場から、主体的行動力及姿勢は主体的行動の積み重ねによって育つと考える。そこで、知識・技術をすべて自分で主体的に学びとるという形の探究方式の学習を計画し、福島県立医科大学看護学部大下静香教授、東洋女子医科大学短期大学大森武子教授の協力を得て、基礎看護技術の全課程のカリキュラム編成(2コ×半年間)をし、大下教授指導のもとに福島県立医科大学看護学部一年次学生100名に対して学習を実施した。(平成10、11年度)学習は35人の小グループで進めるもので、体位交換、シーツ交換等の要素行動について、学習者が看護者、患者、観察者の3つの立場をそれぞれ経験し、それぞれの視点で行動成立のための条件を探究し、それらを総合して行動を設計するという、課題探究型の演習である。本年度はさらに、10年度の学習状況(指導者の観察による)及び、学習終了後の学習者の感想文(自由記入方式)により、学習者の行動姿勢を分析した。分析の結果は、感想の約80%が学習を肯定的に受けとめたものであり、注目すべきはそのうちの60%がこの学習の方式を積極的に支持する意見であったということである。学習の精神的肉体的大変さ(学習者の言)にもかかわらず、自らの頭と体を使って主体的に学習を進めていくことの充実感と面白さを述べている。それはとりも直さず、主体的行動姿勢の表われととらえることができ、学習状況の観察からもそれが汲み取れた。以上のことから、次年度以降さらに課題事例の設定、教材の工夫、ラウンド方式によるカリキュラム編成の研究を加え、この学習の方向を進めていく計画である。主体的行動能力及びその姿勢は、主体的行動の積み重ねによって形成されるという脳行動学を背景とした考えのもとに、基礎看護技術のカリキュラム(週2コマ半年間)について、知識,技術をすべて自分で主体的に学びとるという形の探究方式の学習として編成し、福島県立医科大学看護学部大下静香教授、東京女子医科大学看護短期大学大森武子教授の協力のもとに実施(於、福島県立医科大学)、今年度はその3年目。学習は、原則と35人の小グループで進め、体位変換,清拭等の要素について学習者全員が、看護、患者,観察者の3つの立場を体験し、それぞれの視点から行動成立のための条件を探究し、その結果を総合して行動を組立てるというものである。今年度は、各単元の導入部分を手直しし、学習のスムーズな進行を図った。学習状況、成果については、特に学習指導との関連に焦点をあてて観察した。

この学習になじまない学習者の多くは、探究時及レポート提出後に適切な指導,援助を受けていないことが明らかになった。学習指導者(講師,助手)の根強い教える姿勢や初中等教育で身についてしまった答を求める姿勢が防げとなり、主体的行動学習が成立しなかった。主体的行動能力は、主体的行動の積み重ねによって育つという仮説は、3年間の実践で実証されたが、それを真に学内に位置づけ発展させていくためには、指導者の「育てる能力」、特に学習者が何を感じ何を問題にしているのかを読み取る能力、学習者自身に発見させるための行動の場をつくる能力の育成の必要性を強く認識した。(詳細報告、現在執筆中。)技術の背景となる理論分野の学習に対する本方式の試みとしては、今年度は解剖生理学の導入部分の学習設計と教材開発に取り組んだ。又、看護技術に不可決なコミュニケーション技術についても学習設計を行った。
年齢層別にみる医療行為に対するリスク認知研究

適切な受診や円滑な医療コミュニケーションの構築に資することを目指し,一般人(非医療従事者)と専門家(医療従事者)のそれぞれにおいて,医療行為に対して持つリスク認知の構造を明らかにすること,リスク認知と医療行為の個人的な受容との関連を検討すること,医療行為から想起されるリスクの違いを明らかにすることを目的に本研究を行った。一連の研究から,一般人と専門家間および多職種の医療従事者間で,リスク認知の構造と構造の堅固さに違いがあること,リスク認知と医療行為の個人的な受容には関連が見られるが関連が大きな因子や様相には違いがあること,医療行為に伴い生じうると想定されるリスクには特徴があることが示された。本研究は,一般人と専門家とが医療行為に対して抱くリスク認知の実態を明らかにすることを目的とするものである。また,一般人と専門家(医療従事者)のいずれにおいても若年,中年,高年齢層をそれぞれ対象にすることで,年齢層によるリスク認知の違いを明らかにすることを目指す。本研究は,主に質問紙調査を通して行う。本年度は,まず質問紙を作成した。本研究では一般人と専門家(医療従事者)を対象に,また各々において若年者,中年者,高齢者を対象にした6群に調査を実施し,対象群間の比較検討を行う。そのため,大学生や高齢者心理学の研究者および医療従事者等から助言を得ながら,一般人と専門家そして各年齢層すべてに共通して用いることができる質問紙を作成した。また,本年度は一部の対象者に質問紙調査を実施した。一般人である大学生および専門家である看護師を比較検討した結果,大学生と看護師はともに,医療行為は科学的に確立されているものの医療行為を受けることに伴う危険や被害の可能性は自分の努力では減らすことができないと自己制御性は低く評価していることが示された。また,大学生と看護師では,リスク認知の因子構造は両者で異なる可能性等が示唆された。これらは患者ー専門家(医療従事者)間の円滑な医療コミュニケーションに資する知見となりうるものである。本年度に実施した調査では自由記述の回答では多岐にわたる回答を得られたため,次年度はこれらの質的分析に取り組む。また,本年度中に実施できなかった対象者に調査を実施し,本年度中に回収されたデータと共に順次データをクリーニングして分析を進める。本研究は,一般人と専門家(医療従事者)とが医療行為に対して抱くリスク認知の相違を明らかにすることを目的とする。また,一般人と専門家のいずれにおいても若年,中年,高年齢層をそれぞれ対象にすることで,年齢層によるリスク認知の違いを明らかにすることを目指す。本年度は,昨年度に一般人である大学生および専門家である看護師を対象に実施した質問紙調査のうち自由記述の回答に対して,調査対象者ではない複数の医療従事者の協力のもとで質的分析に取り組んだ。大学生と看護師の回答を比較し,医療行為に伴う危険に関して大学生は“危険はない"や“わからない",看護師“危険はある"がという判断が相対的に多いことが明らかとなった。また,想起された危険の内容として,大学生では漠然とした否定的な感情の記述,当該医療行為で対象になる部位と直結した記述,見た目への記述,極端な記述等が見られた。それに対して看護師では心身に生じる症状に関する記述,二次的な影響の記述等が見られた。また,状況や環境等の外的な要素に着目した記述では,大学生は小型器材や薬剤を用いる医療行為で有害事象の発生を懸念することが多いのに対し,看護師は専用機器に依存する医療行為での懸念が多かった。これらは患者ー医療従事者間の円滑な医療コミュニケーションに向けて具体的提言として活かしうるものである。次年度は,中年,高年(いずれも非医療従事者)と専門家(医療従事者として看護師,医師,薬剤師の調査データに関し,データ整理ならびに量的・質的分析を進める。自由記述の設問に対して多数かつ多岐にわたる回答を得られ,その整理および分析に当初の見込みより時間を要したため。本研究は,一般人と専門家(医療従事者)とが公知な医療行為に対して抱くリスク認知の相違を明らかにすることを目的とするものである。本年度は,中年,高年齢層から収集した質問紙について,回答者を主に医療に対する専門性と職種の観点から一般人(医療従事者としての勤務経験がない),看護師,薬剤師,医師(各職種で勤務経験がある)の4群に区分し,リスク認知の因子構造を検討した。その結果,いずれの群においても「致命的」や「将来への影響」といった様相を含む「衝撃の大きさ」という因子の存在が示唆されたが,リスク認知の因子構造自体はあまり堅固ではないことも示唆された。また,医療行為の受容についても同じ4区分を用いて群間の相違およびリスク認知と医療行為の受容との関連を検討した。その結果,いずれの群においても医療行為は中程度には受け入れられているものの,一般人や看護師は薬剤師や医師に比べて医療行為を受容する程度が低いこと,医療行為に対して抱く「恐ろしさ」が医療行為の受容を抑制していることが示唆された。また,医療行為に伴い生じうるリスクに対する自己制御感の高さは,医療行為の受容を抑制するケースと促進するケースがある可能性が示唆された。次年度は,医療行為に伴い生じうるリスクについて詳細な分析を進めるとともに,年齢等の諸要因を含めて包括的な検討を行う。前年度の進捗の遅れが影響したこと,また本年度は研究発表(研究成果の発信)に注力したことから現在までの達成度はやや遅れている。

ただし,研究発表(研究成果の発信)については,その一部は査読付き国際学術雑誌への採択や国際学会での発表として結実した。本研究は,一般人と医療の専門家とが公知な医療行為に対して抱くリスクの認知の違いを明らかにすることを目的とするものであった。また,年齢層を若年,中年,高年と幅広く対象にすることで,年齢層によるリスク認知の相違を明らかにすることを目指した。本年度は一般人と医療の専門家(医師,看護師,薬剤師)で様々な医療行為に対して想定するリスクの内容についてその差異を検討した。その結果,多くの医療行為において一般人は医療行為に「危険がある」と評価している人の割合が低く,医療従事者,特に医師と看護師は医療行為には「危険はある」と評価している人の割合が高いことが示された。また,一般人の想定するリスクは医学的には誤ったリスクである割合が医療従事者と比べて高く,特にX線検査,血液検査,MRI / fMRI,腹腔鏡手術,気管切開術,人工呼吸器ではその傾向が顕著であった。ただし,看護師においてもステロイド薬については医師と比較して誤ったリスクを想定した割合が高かった。医師や看護師は,一般人や薬剤師よりも具体的なリスクを想定し報告した。医師,看護師,薬剤師という専門家のなかでは,薬剤師は医師や看護師に比べて抽象的なリスクを想定して報告した。また,一般人では,悪い印象や恐怖といった漠然としたリスクの報告や医療行為そのものの有効性を疑った回答が医療従事者に比べて多く見られた。一般人と医療の専門家とで公知な医療行為に対して抱くリスクイメージの違いについて,量的・質的の両面から検討された。適切な受診や円滑な医療コミュニケーションの構築に資することを目指し,一般人(非医療従事者)と専門家(医療従事者)のそれぞれにおいて,医療行為に対して持つリスク認知の構造を明らかにすること,リスク認知と医療行為の個人的な受容との関連を検討すること,医療行為から想起されるリスクの違いを明らかにすることを目的に本研究を行った。一連の研究から,一般人と専門家間および多職種の医療従事者間で,リスク認知の構造と構造の堅固さに違いがあること,リスク認知と医療行為の個人的な受容には関連が見られるが関連が大きな因子や様相には違いがあること,医療行為に伴い生じうると想定されるリスクには特徴があることが示された。本年度は,一般人と専門家そして各年齢層すべてに共通して用いる質問紙の作成を計画していた。医療従事者等の助言を得ながら質問紙を作成することができた。また,一部の対象者に質問紙調査を実施することができ,一般人である大学生および専門家である看護師ともに,医療行為は科学的に確立されているものの,自己制御性は低いと評価していることや,リスク認知の因子構造は両者で異なる可能性等が示唆された。本年度は大学生と看護師を対象とした調査で収集された自由記述の回答の整理および分析を行うことができた。次年度は,中年・高年齢層への調査で収集されたデータの整理および分析を量的および質的両方の観点から進める。本年度は中年・高年齢層への調査で収集されたデータに対して量的な分析を行うことができた。
超高速分光法と理論解析による超臨界水中での分子内電荷移動過程の解明

臨界温度以上の超臨界状態の水(超臨界水)の示す特異性を明らかにするため、光によって分子内で電荷移動を起こす分子を題材としてとりあげ、超臨界水中での電子状態や構造、また光励起によって生じる電荷移動状態のダイナミクスを種々のレーザー分光法と理論解析を駆使して研究した。その結果、水素結合性の超臨界流体での溶質溶媒分子間水素結合の様子や、電荷移動反応速度ならびに振動緩和速度の詳細を世界で初めて明らかにした。本研究では、超臨界水中での電子・振動スペクトルならびにその緩和ダイナミクスの特徴を包拮的に理解することを目的として、超臨界水で電荷移動遷移をしめす分子の超高速光励起緩和過程に対する総合的なアプローチをおこなう。今年度は、おもに過渡吸収システムの立ち上げとラマン分光法による溶媒和構造の評価、およびRISM-SCFをもちいた振動分光へのアプローチをすすめた。具体的には、今年度設備備品として購入したCWレーザーを励起光源とするチタンサファイアレーザーとその再生増幅器をもちい、OPA(optical parametric amplifier)の自作をおこない640nm付近の波長の光を生成させた。白色光は紫外領域の光を発生させるためにCaF2板に基本波を集光することで生成させた。残念ながら再生増幅器にトラブルが生じ、十分な実験時間を確保することができなかったため、過渡吸収スペクトルを測定するところまではいかなかったが、ほぼシステムを完成させるところまでおこなった。一方で、超臨界水中での振動スペクトルに関連して、ニトロアニリン(pNA)やデカフルオロベンゾフェノン、アミノベンゾニトリル(ABN)などのラマン測定を超臨界水や超臨界アルコール中でおこない、特徴的な密度変化を検出することに成功した。これらの特徴的な密度変化に対して、クラスターモデルによる電子状態計算をおこない、溶媒和の状態に関する考察をすすめた。さらに分子動力学計算により超臨界水中でのABNの水素結合数を評価し、実験結果との対比を進めた。また、新たに開発した電荷分布の広がりを取り扱えるRISM-SCF法をもちいて、溶液中におけるABNの振動数計算を行った。溶質溶媒問の非静電的相互作用や、両者の運動の時間スケールなど、現行の計算手法に内在する問題点を明らかにすることができた。本研究では、超臨界水中での電子・振動スペクトル及び光緩和ダイナミクスの特徴を包括的に理解することを目的として、超臨界水での超高速光励起緩和過程に対する総合的なアプローチをおこなう。今年度は、主にp-ニトロアニリン(PNA)の過渡吸収測定と、p-アミノベンゾニトリル(ABN)の振動スペクトルの評価とRISM-SCFをもちいた電子状態計算を進めた。昨年度来構築してきた過渡吸収システムに改良を加え、室温から400°Cの超臨界条件下までの等圧線に沿ってPNAの光励起緩和過程を測定することに成功した。その結果、測定を行った領域では励起状態の寿命は1ps以下と非常に短いことが明らかとなった。今後、励起状態のスペクトル変化を詳細を検討するとともに、超臨界条件下での密度変化にも検討を加えていく予定である。一方で、ABN分子の電子遷移及びCN伸縮振動数を詳細に検討し、超臨界条件下では主に誘電的性質の変化が支配的であり、常温常圧付近で水素結合による特異な変化が観測されることが明らかとなった。この点に関連して、水中のABNについてRISM-SCF-SEDD法を用いた計算を行った。電子遷移エネルギーの密度依存性を求めたところ、実験的に得られた吸収スペクトルのピークと概ねよい一致を示すことが分かった。この方法では、溶液中における電子状態の詳細のみならず、周囲の溶媒和構造に関する情報を得ることもできるが、これまで電子励起状態への適用はなされておらず、本課題によって初めてこれを達成することができた。特に高密度側で現れる特異的な挙動が、電子状態よりむしろ水和構造に由来していることが示唆された。また動径分布関数の解析から、広い密度範囲で水和構造が大きく変化していることがわかった。一方で、同法は平衡状態に関する理論であり、ABNの構造や電子状態の緩和など、実験結果との直接的な比較を行うためには幾つかの課題が残されており、今後、溶液内分子の光過程に対する一般的な取り扱い方法の確立を目指す。本研究では、超臨界水中での光電子移動ダイナミクスの包括的な理解を目的として、超高速光励起緩和過程に対する総合的なアプローチをおこなった。実験では、常温から400°Cまでの40MPaの等圧線にそって、さらに400°Cで30MPa程度までの圧力領域でニトロアニリンの超高速過渡吸収測定をおこなった。過渡吸収スペクトルの詳細な解析の結果、励起状態からの逆電子移動速度は温度によらずほぼ一定で0.4ps程度であり、また基底状態での振動緩和速度は温度変化の途中で極大値をもつことがわかった。Marcus理論に基づく解析を行ったところ電子移動速度の変化は温度効果と振動励起効果との競合によるものと推測された。

一方振動緩和速度の変化は、水素結合による局所密度効果と温度効果との競合によるものと解釈された。また超臨界アルコールなどの水素結合性溶媒での有機分子の振動緩和速度の検討もあわせて行い、水素結合の役割を明らかにした。理論的には、超臨界水中での電荷移動分子の溶媒和の詳細について、RISM-SCF-SEDD法による詳細な評価をおこなった。同法は液体の積分方程式(RISM)を用いることにより、高精度電子状態計算と溶媒和を結び付けて議論できる点が大きな特長である。まず孤立分子の電子励起状態の計算をCASSCFおよびMCQDPT計算で行い、実験が行われた温度および密度に設定して水、メタノール中での一重項の第一(S1)および第二(S2)電子励起状態の計算を行った。その結果、高密度側でS1が少し不安定化するのに対し、一方でS2が著しく安定化することを見出した。こうした電子状態による溶媒和の違いが、実測の吸収スペクトルに反映されていると考えられる。また、基本的に水素結合による水和が重要であるが、密度増加に伴ってパッキングによる寄与が徐々に重要になることも分かった。この成果は既に学術論文として公表ずみであるが、投稿にあたって二人の審査員からともに「このまま掲載すべき」との極めて高い評価を受けた。
Ｇｄ－ＥＯＢ－ＤＴＰＡ造影ＭＲＩを用いた肝細胞癌の抗癌剤耐性の画像的評価法の確立

本研究では、肝細胞癌のGd-EOB-DTPAを用いた造影MRI所見と抗癌剤耐性との関連の検討を行った。持続肝動注化学療法が施行された肝細胞癌のうち、Gd-EOB-DTPA造影MRIの肝細胞相で高信号を呈する群では、低信号を呈する群と比較して無増悪生存率が有意に高値であった。Gd-EOB-DTPA造影MRIで高信号を呈する肝細胞癌は持続肝動注化学療法に対してより高い効果が期待できる可能性が示唆された。肝細胞癌の抗癌剤に対する薬剤耐性はそのトランスポーターの発現が関与する。このトランスポーターは肝細胞特異性を持つMRI用造影剤であるGd-EOB-DTPAの排泄にも関与する。このため、Gd-EOB-DTPAを用いた造影MRI所見は、肝細胞癌の抗がん剤耐性と関連がある可能性がある。本年度は前年度に引き続き、肝細胞癌に対し持続肝動注化学療法が施行された例において、化学療法前に施行されたGd-EOB-DTPA造影MRI所見の検討を行い、持続肝動注化学療法の奏功率との比較検討を行った。Gd-EOB-DTPA造影MRIの肝細胞相にて、肝細胞癌の信号強度を測定し、中央値で対照群を2群に分類したところ、高信号群では低信号群と比較して有為に無増悪生存期間が長かった。また、本年度は新たに化学療法前に肝切除が行われた例の切除標本にて、Organic anion-transporting polypeptides 8(OATP8)およびMultidrug-resistant protein 2(MRP2)の発現を免疫組織学的に評価した。Gd-EOB-DTPAの取り込みに関与するOATP8の発現は、高信号群で低信号群と比較して有意に高かった。一方で、抗癌剤排泄に関与するとされるMRP2の発現は両群で有意差を認めなかった。Gd-EOB-DTPA造影MRI所見は肝動注化学療法の効果を予測できる可能性が示唆された。しかしながら、抗癌剤排泄の代表的トランスポーターであるMRP2の発現の関与は現在のところ認められなかった。Gd-EOB-DTPA造影MRIの肝細胞相の所見自体が、肝細胞癌の悪性度を規定するとの報告が複数あり、肝動注化学療法の効果に影響している可能性があると考えられた。抗癌剤の薬剤耐性は肝細胞癌におけるトランスポーターの発現が関与する。このトランスポーターは肝細胞特異性を持つMRI用造影剤であるGd-EOB-DTPAの取り込みや排泄にも関与する。このため、Gd-EOB-DTPAを用いた造影MRI所見は、肝細胞癌の抗癌剤耐性と関連があると考える。本年度は、肝細胞癌に対し持続肝動注化学療法が施行された例において、化学療法前に施行されたGd-EOB-DTPA造影MRI所見の検討を行い、持続肝動注化学療法との奏効率の比較を行った。当院でGd-EOB-DTPA造影MRIの撮像を開始した2008年から2012年までに、Gd-EOB-DTPA造影MRIが行われた後に、持続肝動注化学療法が施行された症例は計14例であった。このうち、10例は持続肝動注化学療法がある程度有効であり、一定期間腫瘍の増大を制御できた。4例は持続肝動注化学療法が無効で腫瘍が増大した。これらの症例において、Gd-EOB-DTPA造影MRIの肝細胞相の画像所見を、定性的、定量的に評価した。腫瘍の増大が制御可能であった群と、腫瘍が増大した群では、画像所見に有意な差はなかった。このため、腫瘍の増大が制御可能であった群に限定して、検討を行った。定量的評価においてGd-EOB-DTPAの取り込みの程度が高い群は、低い群と比較して、腫瘍の増大が制御可能であった期間が長い傾向にあった(p=0.0715)。以上より、特に持続肝動注化学療法が一定期間であっても効果がある群においては、Gd-EOB-DTPA造影MRI所見で、その効果を予測できる可能性が示唆される。

結果、肝細胞癌のうち、Gd-EOB-DTPA造影MRIの肝細胞相で高信号を呈する群では、低信号を呈する群と比較して無増悪生存率が有意に高値であった。また、Gd-EOB-DTPA造影MRIの肝細胞相で高信号を呈する群では、低信号を呈する群と比較して有意に分化度が高く、OATP8の発現が高かった。MRP2の発現は両群で有意差を認めなかった。画像診断本年度は、前年度に引き続き、肝細胞癌に対し持続肝動注化学療法が施行された例において、化学療法前に施行されたGd-EOB-DTPA造影MRI所見の検討を行い、持続肝動注化学療法との奏功率との比較検討を行った。さらに本年度は計画通り、新たに化学療法前に肝切除が行われた例の切除標本にて、Organic anion-transporting polypeptides 8(OATP8)およびMultidrug-resistant protein 2(MRP2)の発現を免疫組織学的に評価した。このため研究計画はおおむね順調に進展しているものと考える。本年度は肝細胞癌に対し持続肝動注化学療法が施行された例において、化学療法前に施行されたGd-EOB-DTPAを用いた造影MRI所見の検討を行い、持続肝動注化学療法との奏効率の比較を行うことを計画しており、研究計画はおおむね順調に進展しているものと考える。特に新規に肝細胞癌に対し持続肝動注化学療法が試行された例において、化学療法前に施行されたGd-EOB-DTPA造影MRI所見の検討を行い、奏功率との比較検討を行う。また、切除標本において、OATP群およびMRP群の免疫組織化学染色を行い、これらの発現を検討する。進行肝細胞癌に対し持続肝動注化学療法が施行された症例のうち、化学療法前に肝切除が行われ、肝内に再発を来たしている例も少なくない。本研究においては、研究実績の概要に記載した14例のうち、6例は化学療法前に手術が行われている。これらの症例の切除標本のトランスポーターの発現の解析を免疫組織化学染色にて行う。具体的には、抗癌剤耐性もしくは画像所見との関連が報告されている、OATP群やMRP群の免疫組織化学染色を行い、これらの発現を検討する。これらの結果と、Gd-EOB-DTPAを用いた造影MRI所見、持続肝動注化学療法の効果との比較を行う。また、新規に持続肝動注化学療法が施行された症例について、これまでと同様の検討を行う。物品費が当初の予定と比較して低額であった。実験の進捗状況に伴い、一部の実験に用いる免疫組織免疫組織化学用試薬、研究に必要な試薬類やピペットなどのプラスチック器具などの消耗品を購入を来年度行うこととしたためである。データの解析には、コンピューターや保存のための媒体、統計解析ソフトやグラフ作成ソフトなどのソフトウェアの購入が必要である。また、免疫組織学的評価では、免疫組織化学染色用の抗体、研究に必要な試薬類やプレパラート、ピペットなどの消耗品などが必要である。MRIや肝臓病理に関する文献のコピー、参考書の購入は得られた結果を討論するため欠かせない費用である。さらに、成果発表のため、学会発表を行う際の旅費が必要である。データの解析には、保存のための媒体、統計解析ソフトおよび高性能のコンピューターの購入が必要である。また、病理切片を用いた評価では各種Gd-EOB-DTPAのトランスポーターの免疫組織化学染色用の抗体を購入する予定である。
教育と臨床の協働による帝王切開で出産する女性のための出産準備教育プログラム開発

本研究では、研究班(鳥越・吉田・安河内・佐藤)と臨床助産師との研究プロジェクトを立ち上げ、以下のように段階的に進めていく。1FGI(Focus Group Interview)調査により、予定帝切経験者に関する出産準備教育の実態と出産準備教育に対するニーズを明らかにする。2臨床と協働した教育媒体を含む帝王切開(帝切)で出産する女性のための出産準備教育プログラムを開発する。3出産準備教育プログラムを用いたクラスの開催とその効果の検証を行う。
ルテニウム触媒を用いる多環状ピリジンの短工程構築

反応基質の接近方向を効果的に制御する、ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を装着した2価ルテニウム錯体Cp*Ru(cod)Clを触媒前駆体として用い、種々の1,6-ジイン類とシアノギ酸エチルのような電子欠損性ニトリルを、1,2-ジクロロエタン中6090°Cで反応させることにより、双環状ピリジン誘導体が効率よく得られた。一方、マロノニトリルのようなジシアニド類をニトリル反応基質として用いた場合には、室温から60°Cのより穏和な条件下環化付加が進行し、同様の双環状ピリジン誘導体を収率よく得た。次に、これらのルテニウム触媒ピリジン環化反応を多環状ピリジン合成へと拡張するため、アルキン反応基質として新たに1,6,8,13-および1,6,11.16-テトラインを設計・合成し、マロノニトリルとのタンデム型環化付加反応へと展開した。その結果、10mol%のルテニウム錯体存在下に、1,6,8,13-テトラインを過剰量のマロノニトリルと加熱反応させることにより、双環状ピリジン二分子が互いにピリジン環の2位で結合した、2,2'-ビピリジン誘導体を高選択的にかつ高収率で得ることに成功した。また、1,6,11.16-テトラインとマロノニトリルの反応は、双環状ピリジン二分子が3原子連結鎖で繋がれた柔軟なビスピリジン誘導体を、中程度の収率ながら与えた。更にルテニウム触媒環化付加反応を、チオイソシアネートや電子欠損性ケトンに適用して、イミノチオピランやジヒドロピランの開環生成物を与える、斬新な環化カップリング法を開発することに成功した。
気分障害患者の家族を対象としたテイラーメイド型支援プログラムの開発に関する研究

気分障害患者の家族が医療機関に期待する支援には、医療者と家族のコミュニケーション改善、症状への対処、家族への心理的、経済的なサポートや社会資源に関する情報提供があげられた。また配偶者の負担にもっとも大きく寄与していたのは患者の抑うつ症状の重症度であった。これらの結果を考慮し、患者のアセスメント、患者と家族への心理教育、家族へのサポートを組み合わせた包括的な支援プログラムを開発し、実施した。精神疾患をもつ患者のリハビリテーションにおいて、その同居家族は重要な役割を果たす。しかし、家族が抱える困難や負担も大きく、家族を対象とした支援の重要性が指摘されている。統合失調症、認知症の患者の家族を対象とした支援プログラムは比較的多く、その効果についての報告も行われてきた。こうした研究において、家族を対象とした支援は、家族自身の健康や負担感の軽減だけではなく、患者の予後にも影響を与えることが明らかになっている。その一方で、気分障害患者の家族を対象とした支援プログラムは我が国においてはいまだ少なく、またその効果についての報告もほとんどない。そこで本研究の目的は、多様なニーズをもつと考えられる気分障害患者の同居家族を対象に、支援ニーズにあわせた支援プログラムを実施し、その効果を明らかにすることである。今年度は、気分障害のタイプ(大うつ病、双極I型障害、双極II型障害)や、患者と家族の関係、家族のExpressed Emotionによる、家族の困難やニーズの違いについての調査を計画した。対象は総合病院に入院もしくは通院している気分障害患者60人とした。家族が抱える負担の評価は、家族の精神健康度および介護負担感尺度を用いて行う。また家族の支援ニーズについては、過去の質的研究を参考にして作成した質問紙を用いて調査する。家族の負担および支援ニーズに影響を与える要因として、患者および家族の年齢と性別、患者と家族の関係、患者の気分障害のタイプ、双極スペクトラムの程度、罹病年数、調査時点での症状重症度、患者の気質、家族のExpressed Emotionを評価する。気分障害患者と同居する家族には負担が生じること、そして気分障害患者の家族を対象とした支援が家族のみならず患者の予後についても効果を及ぼすことが、海外において報告されているが、日本においては気分障害患者の家族の負担や家族支援プログラムについての報告は少ない。当該年度は研究の2年目にあたり、気分障害患者の負担および支援プログラムのニーズについての調査を実施し、その結果に基づいて、プログラムの予備施行を実施する予定であった。研究代表者の育児休暇取得のため、研究が一時中断していたため、予定よりも遅れているが、現在、患者家族の負担についてのデータを収集し、すでに他施設で行われている家族支援プログラムについてのレビューを実施し、情報を収集するとともに、支援プログラムの予備施行の準備を行っている段階である。これまでのところ、気分障害患者家族の負担は高く、支援ニーズも高いものの、実際に支援プログラムに参加する家族は非常に少ないことが明らかになった。今後、支援プログラムに参加することを阻む要因についての調査も並行して行い、家族が必要としている支援を提供できるよう工夫を行う。なお、研究が予定よりも遅れているため、研究期間を1年延長した。2015年度中に調査結果の報告および家族支援プログラムの予備施行を実施する予定である。研究1として、都内の総合病院の精神神経科において、気分障害患者の包括的な評価と家族支援を行うプログラムを実施するとともに、家族の介護負担と関連する要因と家族が医療機関に期待する支援についての調査を実施している。現在、対象者の募集を続けており、2016年度末に結果を報告する。一方、先行研究でも指摘されているように、気分障害患者の家族は患者の受診に同行しないことが多く、家族会などのプログラムへの参加者も少ない。そのため医療機関に来院する家族のみを対象とした場合、家族が抱える困難や期待する支援ニーズの一部しか把握することができないと考えられる。そこで研究2として、医療機関における調査では対象となりにくい家族も含めた支援ニーズを明らかにするため、インターネット調査を実施した。対象は気分障害をもつ配偶者もしくは子どもと同居する300人の女性とし、医療機関で実施されることのある家族支援サービスの利用希望を問う5項目と「医療機関に期待する家族支援サービス」に関する自由記載項目について、質的、量的な分析を実施した。配偶者は249人(平均年齢44.7歳)、親は51人(平均年齢51.6歳)であった。親は配偶者よりも家族支援サービスの利用を希望する傾向、配偶者は専門家による講演会や家族会よりも、個別相談を希望する傾向が認められた。期待する家族支援サービスに関する質的な分析では、家族への心理的サポート、主治医から家族への説明、症状への対処法、経済的負担の軽減、家族会への参加、電話やインターネットなど利用しやすい相談方法へのニーズが抽出された。一方、患者が社会復帰することで家族の負担は軽減するため、家族への支援よりも患者の社会復帰促進を希望する声も多かった。今後、家族支援を利用しやすい方法で提供するとともに、患者の社会復帰を促進することが、家族の負担を軽減するためには重要だと考えられた。2014年度に出産休暇および育児休暇を取得していたため、2014年度には研究が予定よりも遅れていたが、研究期間を1年延長したことにより、研究期間終了までに当初の計画を遂行できる見通しがたった。2015年度には医療機関での支援プログラムと調査を開始し、現在は対象者数を増やしているところである。また2015年度には、研究計画を一部変更し、インターネットでの調査も実施した。

先行研究の文献レビューでは、抑うつエピソードの回数、うつ病エピソード時に生じる悲嘆や自殺念慮やひきこもり、躁病エピソード時に生じるイライラや暴力、浪費などの症状、そして気分の変化やこれにともなう行動の変化を予測しにくいことが、気分障害患者の無力感や負担感をもたらす要因になっていることが示された。気分障害患者の同居家族を対象としたインターネット調査では、双極性障害傾向のある患者の家族は、それ以外の患者の家族よりも、より負担感が高いことが示された。アンケートの質的な分析からは、患者の同居家族は、患者の主治医ともっとコミュニケーションをとりたい、患者の症状への対処方法を知りたい、自分の辛さをだれかに聞いてもらいたい、他の家族と体験を共有したい、など多岐にわたるニーズを有していることが示された。また周囲や世間からの偏見を考慮し、もしくは患者のプライバシーを尊重するために、自分の家族が気分障害を患っていることについて、周囲の人には秘密にしている家族も多く、そのために家族自身の家族や友人からのサポートを得られにくいと感じている家族の存在も示唆された。これらの結果をふまえ、1気分障害患者と家族が現在抱えている問題やニーズの聴取、2気分障害患者の症状・診断・心理的特徴の詳細な評価、3患者と家族のニーズをふまえたフィードバックと検査結果に基づいた相談を組み合わせた、短期間の個別家族支援プログラムを実施した。気分障害患者の家族が医療機関に期待する支援には、医療者と家族のコミュニケーション改善、症状への対処、家族への心理的、経済的なサポートや社会資源に関する情報提供があげられた。また配偶者の負担にもっとも大きく寄与していたのは患者の抑うつ症状の重症度であった。これらの結果を考慮し、患者のアセスメント、患者と家族への心理教育、家族へのサポートを組み合わせた包括的な支援プログラムを開発し、実施した。2014年度については、2014年9月17日まで出産休暇および育児休暇を取得していたため、研究が予定よりも遅れている。2016年度は研究計画の最終年度である。2016年度においても医療機関における支援プログラムおよび調査を継続し、年度末に結果を報告する。また2015年度には気分障害患者と同居する女性を対象としたインターネット調査を実施した。その結果、配偶者と親では支援ニーズに違いがあることが示唆されたため、2016年度には、気分障害患者と同居する配偶者(男性および女性)を対象としたインターネット調査を実施し、女性配偶者と男性配偶者における支援ニーズや体験する困難の違いについても検討する予定である。臨床心理学すでに研究を1年延長することが決定しており、2015年度に当初2014年度に予定していた課題を達成することにより、最終年度には交付申請書に記載した研究の目的を達成する。研究代表者が平成25年度の途中より産前・産後休暇および育児休暇を取得しているため。
室町以前書写国文学関係資料奥書集成をめざす研究

古典籍の成立事情と書写伝流の経路を究明する上で、写本の巻末に記載される奥書・識語を収集して、これを整理することは極めて重要、かつ有効な方法である。国文学研究資料館文献資料部では、可能な限り広範な古典籍の奥書を集成し、研究することに着手したが、2年間にわたる本研究において得られた具体的な成果は、以下に記すとおりである。1.国文学古典籍は日本各地の文庫・図書館等に所蔵されるが、質、量ともに豊富で、本研究の目的に合致するものとして、宮内庁書陵部本6,300点と陽明文庫本3,400点とを対象にして、奥書を抽出した。2.記載年時の明示されない奥書は、書写者の生没年時など周辺の事項から推定するなどして、抽出した奥書を年代順に配列して、文庫別にデ-タファイルに蓄積した。3.集成した奥書デ-タを、ジャンル別、作品名別、奥書記載者別などいくつかの要素に分析して、サンプリングデ-タの作成を試みた。4.サンプリングデ-タの一具体例として、文庫形成の面で独特の蔵書構成を示す真福寺本の奥書を悉皆調査して、書名による分析を通して書名索引を作成した。その成果は「研究成果報告書」に掲載した。5.奥書集成の具体例として、藤原俊成の家集『長秋詠藻』の諸本の奥書を写真版で収集し、書承経路をつきとめた。この作業では対象を書陵部本と陽明文庫本に限定せず、諸本を博捜して目的を達成することに務めた。この成果も「研究成果報告書」に掲載することができた。当該年度の計画・方法にもとづいて以下の如き調査研究を実施した。1.文献資料部所蔵の書誌調査カ-ドを参考にして、当該研究課題にふさわしい資料を所蔵する文庫の選定を行なった。その結果20数件の文庫名が候補としてあがったが、現段階において比較的調査デ-タの整っていると判断された宮内庁書陵部と陽明文庫の2つの文庫を対象とすることに決定した。その決定にしたがって奥書の抽出・集成作業を進めるための「執筆要領」を作成し、あわせて「デ-タカ-ド」(調査カ-ド)の設計を行なった。2.上記1.にもとづき若干の奥書の抽出と集成作業を実施し、問題点を討議するとともに、「執筆要領」の改訂と「デ-タカ-ド」の設計変更を行なった。ついで作業の役割分担を決め、奥書抽出の作業にとりかかった。3.集積デ-タの一部をカセットファイルに格納しつつ、パ-ソナルコンピュ-タへの入力を試行し、来年度以降に本格化するデ-タ入力に備えた。また、今回予定していた外注による入力作業は見送ることとし、今後もできる限り研究分担者によってその種の入力作業を進めることに計画変更した。4.宮内庁書陵部・陽明文庫の各所蔵本とは別に、既刊・未刊の図書目録(善本解題等)から奥書部分を抽出し、それをカ-ド化して整理することによって、各時代・各ジャンルごとの伝本研究の現状を探り、今後の研究の参考資料とした。さらにその成果を「執筆要領」作成と「デ-タカ-ド」設計時に活用した。5.如上の作業を通じて、実際に原本について確認の必要が生じたものについては、各研究分担者の責任において、所蔵者(文庫・図書館等)のもとを訪れ、調査・収集を実施した。本年度も昨年度に引続いて、写本の奥書を調査、収集することに重点を置いたが、申請時に4年間を予定した計画を、2年目の今年度で終了させる必要があるため、昨年度同様、対象をもっぱら宮内庁書陵部蔵本と、陽明文庫蔵本との二大文庫の蔵書に限定せざるを得なかった。

これら二文庫については、当館に写真やフィルムの二次資料がそれぞれ6,300点、3,417点所蔵されていること、また、それに伴う書誌調査カ-ドをも参考し得る利点を生かして、奥書抽出作業によるデ-タ作成を行った。その際、冷泉家本、高松宮家本、彰考館本などとの書承関係には特に留意した。もとより、本研究は長期的に作業を重ねてゆくべき性格のものであって、2年間という短期間におけるデ-タの蓄積は、当初の目論見には遥かに及ばないものの、国文学資料の系譜台帳作成という目標に対しては確実なデ-タが形成され、今後この方法によって継続的に研究することの有効性について確信を得た。なお、書陵部本、陽明文庫本の奥書収集の作業と併行して、文庫の形成という観点から、独特の蔵書構成を示す真福寺本の奥書を悉皆調査し、また、近世初期の文庫間相互にわたる収書系譜の具体例として、藤原俊成の『長秋詠藻』(俊成家集)諸本の奥書を収集整理したが、それらは夫々「真福寺本奥書集成稿」、「長秋詠藻奥書集成」の形で、成果を公開する段階まで至っている。本研究では人員、時間の制約を顧慮して、対象を室町以前書写の古写本に限定せざるを得なかったが、近世期の写本・版本にまで対象を拡大すれば、本邦古典籍の書承経路全般についても、本研究の方法を応用し得るとの見通しが立てられた。
開心術における術中自己濃厚血小板フェレーシスの有効性・副作用について

心臓外科手術時、体外循環による血小板機能低下を避ける目的で、手術開始後体外循環前に血液成分分離装置を用いて患者本人の濃厚血小板を採取し体外循環後に返血する方法を行った。効果判定のために術中の血小板凝集能の推移を測定した.濃厚血小板採取、返血に伴う副作用の有無を見るために血行動態、血液ガス、電解質、血中インターロイキン6(IL-6)の推移を血小板を採取しなかった群(コントロール群)との間で比較を行った。コントロール群において、血小板凝集能は体外循環直後の測定時点より著明に低下傾向であり、手術終了時まで回復しなかった。血小板採取群では体外循環直後の時点でコントロール群と同程度まで低下していたのが濃厚血小板返血後、手術終了時の時点で有意に上昇した。手術終了時の血小板数には両群で差がなかった。このことから、血小板の質に両群で差があることが考えられ、以前から述べられているように体外循環により何らかの機序で血小板の機能低下が起きることが示唆される。血行動態、血液ガス分析結果は経過中両群で差はみられなかった。電解質では、濃厚血小板採取時に使用する抗凝固剤であるACD液に含まれるクエン酸の影響によりイオン化カルシウム濃度がコントロール群に比べかなり低下する傾向が見られ、場合によってはカルシウム剤投与が必要な場合があった。血中IL-6は体外循環終了後より著明に増加し、体外循環直後から手術終了後時間の時点でも高値を保っており、両群に有意差はなかった。濃厚血小板採取が体外循環後の全身炎症程度に影響を及ぼすものではないと考えられる。この方法により、体外循環を用いる心臓外科手術時に全身状態に悪影響を与えずに血小板機能低下を回避し、出血傾向の防止、手術時間の短縮、輸血量の削減に結びつくことが示された。1.開心術中,体外循環前に血液成分分離装置を用いて患者自己濃厚血小板の採取を行う際,採取しうる血小板単位数について.2.濃厚血小板採取,体外循環後の濃厚血小板返血が血行動態,血液ガスなどに与える影響.3.濃厚血小板採取,返血による患者血小板機能の変化についての調査を主体として行った.1.について,2機種の血液成分分離装置を用いて60分の処理時間で処理血3600ml-6000mlから10ml/kg以上,採取前の患者血小板数に左右されるが単位数に換算し10単位以上(平均18単位)の血小板を採取しうることがわかった.2.について,血小板採取を行わないコントロール群と比較して採取中の血中カルシウム濃度の低下,循環血液量低下による低血圧傾向がみられたが,容易に補正しうる程度のものであった.血小板採取により血中の血小板数は低下し,返血により上昇した.その他の血液検査結果,酸素代謝にはコントロール群との差はみられなかった.返血に伴う血行動態、酸素代謝の変化はみられなかった.3.について,ADP,コラーゲンを凝集惹起剤として用いた検査で,麻酔導入時には差がみられなかった血小板凝集能が血小板採取に伴ってコントロール群に比べ低下したが,体外循環離脱後には差はなくなっていた.コントロール群では手術終了時まで凝集能低下傾向が続いたが,濃厚血小板を返血した群では手術終了時には凝集能の上昇がみられた.凝集能の手術終了時/麻酔導入時の比はコントロール群で0.14±0.69(n=4)であったのに対し血小板採取群では0.59±0.38(n=3)であり,この方法の有利さが示唆された.心臓外科手術時、体外循環による血小板機能低下を避ける目的で、手術開始後体外循環前に血液成分分離装置を用いて患者本人の濃厚血小板を採取し体外循環後に返血する方法を行った。
B型肝炎ウイルスmRNAの輸送制御因子

Rev/Rexのコファクターを吸収することによって、野生型のRev/Rexの機能を優勢阻害するRexのmutantであるTAgRexによってB型肝炎ウイルスのmRNA輸送は阻害を受ける事が分かった。さらに、我々はCRM1の過剰発現によるこの阻害からの回復が不十分であることを示した。これは、Rev/Rexの機能が完全に回復するのと対照的であった。これらのことから、B型肝炎ウイルスmRNAの輸送にはhCRM1そのものではなく類似体が関与していることが推定される。そこで、本年度の研究の目的はB型肝炎ウイルスのRNA輸送に関与する輸送因子、特にhCRM1類似体を同定することとした。まず、そのための方法としてhuman crm1 geneの各領域に対するprimerを作成して、relax conditionでRT PCR法により、HeLa細胞のcDNAの増幅を行った。増幅してきたcDNAの塩基配列を決定したところ全てhCRM1そのものであった。次に、Rev/Rexの働きにくい細胞として知られているアストロサイトーマからRT-PCRによってcDNAの増幅を行った。塩基配列を決定したところ、hCRM1と非常によく似たcDNAがクローンされたことが分かった。89%の塩基と97%のアミノ酸がhCRM1と同一であるCDNAで、我々はu-CRM1と命名した。B型肝炎ウイルスmRNAの輸送への関与を検討中である。複合型レトロウイルスであるHIVやHTLV-Iは自身がコードするRevやRexによってスプライシングを調節して、イントロンを持つgagやenv mRNAの細胞質への輸送を可能にする。他方、B型肝炎ウイルス(HBV)はレトロウイルスと類縁関係を持つが、イントロンレスのmRNAを発現する。本研究目的は、B型肝炎ウイルスmRNA輸送機構を、HIV/HTLV-Iと比較して理解するすることである。以前より、我々はコファクターを奪い去ることによってRev/Rex阻害する優性阻害変異体TAgRexを報告してきた。まず、HBVのmRNAの発現はTAgRexによって阻害された。また、最近、Revの核外輸送の阻害剤としてleptomycin B (LMB)が報告された。HIV,HTLV-I,HBVのRNA発現はいずれもLMB感受性であった。これらのことは、HIV,HTLV-I,HBVのRNAは同じ(または類似)コファクターにより輸送されることを示唆している。LMBの標的としてイ-ストのCRM1が同定されている。そこで、human homolgue (hCRM1)をクローニングし、過剰発現させることによるTAgRexとLMBの阻害の解除を検討した。hCRM1はRevとRexの機能をほぼ完全に、HBV mRNA発現を部分的に回復させた。これらのことはRevとRexはhCRM1を、HBVはCRM1類似体をコファクターとすることを示唆している。そこで、本年度の研究の目的はB型肝炎ウイルスのRNA輸送に関与する輸送因子、特にhCRNM1類似体を同定することとした。まず、そのための方法としてhuman crml geneの各領域に対するprimerを作成して、relax conditionでRT PCR法により、HeLa細胞のcDNAの増幅を行った。増幅してきたcDNAの塩基配列を決定しなところ全てhCRM1そのものであった。