hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱蛍光薄膜体による３次元線量分布測定

とりわけ患者へ投与される表面線量は、皮膚への障害や近年研究がすすめられている電子線強度変調治療などにおいて重要であるにもかかわらず、これまで定量的な線量評価の対象としては扱うことが困難であった。そこで、本研究の目的は、熱蛍光薄膜体という新しいタイプの2次元線量計を用いて、既存の線量計では測定が困難であった1)表面線量、2)電子線強度変調照射における線量分布、3)低エネルギーX線による患者被ばく線量の3次元評価を行うことで、より高精度な治療を安心して患者へ提供できるようにすることである。当該年度では、熱蛍光薄膜体の光子線・電子線に対する基本的性質を調べ、光子線を用いた表面線量の測定や強度変調放射線治療(IMRT)の線量検証を行った。その結果、定性的に線量を評価することができたが、熱蛍光体の感度補正や薄膜体自身の均一性、並びに、加熱して読み取りする作業に時間を要することなどの定量的な問題点が明らかとなった。そこで、より扱いやすい薄膜体として、立教大学漆山教授との共同研究により、レーザーによって発光する輝尽蛍光薄膜体の開発を行い、放射線に対する性質を研究した。輝尽蛍光薄膜体では、これまでの熱蛍光薄膜体に比べ、読み取り時間を1/10程度に減少させ、扱いが容易となった。また、輝尽蛍光薄膜体についても放射線に対する基本的性質を調べ、光子線および電子線IMRT測定を行うための準備を整えた。当該年度は、より高精度、かつ使用が簡便な2種類のTLDフィルムと1種類のPSLDフィルムの基礎特性を明らかにし、これらを臨床現場で広く使用できるよう測定システムやプロトコールを構築した。これにより、測定者の技術に依存せず、臨床現場で求められる精度で測定を行う基盤ができたと考える。また、改良されたフィルムによる測定の結果、光子線の表面線量は、電離箱やフィルム、ダイオードによる測定で報告されている線量に比べて低い値を示した。この値は、表面線量測定装置として推奨される外挿電離箱の値に近いものであった。この結果をもとに、昨年度達成できなかったフィルムによる測定結果から既存の計算アルゴリズムの精度評価を行う準備が整った。また、当初、今年度実施予定であったフィルムによる被ばく線量の測定については、低エネルギー・低線量に対するフィルムの感度を明らかにする必要があるため、低い単一エネルギーX線を照射できる施設との協力体制が求められる。これについては、今後実施可能な施設との連携をはかる予定である。しかしながら、当初は研究計画に含めてはいなかった陽子線に対するフィルムの特性についても、国立がん研究センター東病院西尾先生の協力により、研究できる環境を整える事が出来た。以上より、研究全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。当該年度では、1)熱蛍光薄膜体の基本的性質の解明、並びに、2)これを用いた表面線量の測定と3)光子線IMRTの線量分布を測定し、3次元データとして再構成することを可能とした。また、電子線IMRTに対しても、測定を行うための基礎データの収集を行い、準備を整えた。さらに、熱蛍光薄膜体を実際の臨床現場で用いる際に問題となる扱いの煩雑さについては、立教大学漆山教授が新たに開発したレーザーで発光する輝尽蛍光薄膜体を用いることにより、解決可能であることを明らかとした。これらをもとに、熱蛍光薄膜体と輝尽蛍光薄膜体を用いた測定システムの汎用化を進めている。
触媒化学を駆使した機能性多孔質炭素材料エネルギーストレージ・カーボンの創製

金属触媒作用によって規則性メソポーラスカーボンのpartial graphitizationを実現するための最適な調製条件を探索し,グラフェンドメインと規則性メソ孔の階層構造を制御した多孔質炭素材料「エネルギーストレージ・カーボン」の調製法を開発した。Co触媒を用いた場合には,800°Cから700°Cに炭化温度を下げることができることを見出した。またCo触媒系で1000°Cで炭化したメソポーラスカーボンではEDLC電極に適用した際に7マイクロF/cm2に達する充放電容量を得ることができた。さらに炭素源をアセナフテンとした場合には10マイクロF/cm2の充放電容量を達成することができた。本研究では,規則性メソ孔を保持したまま,金属触媒作用によって規則性メソポーラスカーボンのpartial graphitizationを実現するための最適な調製条件を探索し,グラファイト・ドメインと規則性メソ孔の階層構造を制御した多孔質炭素材料「エネルギーストレージ・カーボン」の調製法の開発を進めている。Fe,Co,Niの3種の元素を触媒成分として規則性メソポーラスカーボンのpartial graphitizationを試みたところ,Feが最も効果的であることがわかった。ただしFeではグラファイト・ドメインが発達しすぎる傾向にあり,規則的なメソ孔構造が損なわれることも見出された。一方,Co,Niではpartial graphitizationの効果はFeより劣るものの,規則的なメソ孔構造は比較的安定に保つことができた。得られた多孔質炭素体を電極としたEDLC試験では,Fe,Co,Niいずれの触媒を用いた系でも触媒を用いずに調製した炭素体に比べて高い充放電容量を示すことを見出した。これはpartial graphitizationが起こっている炭素壁部位が何らかの役割を果たしているものと推測しているが,今後,詳細な検討が必要である。また触媒成分を加える方法を2通り,検討した。すなわち,(1)鋳型となるメソポーラスシリカ調製時にシリカ原料とともに触媒金属成分を塩として添加する手法,(2)メソポーラスシリカに後から金属成分を含浸担持する手法,である。調製した多孔質炭素体はいずれもpartial graphitizationが進んだが(2)の手法で調製した炭素体の方が高いEDLC容量を示すことを見出した。この挙動の解明についても引き続き検討を進める予定である。規則性メソ孔を保持したまま,金属触媒作用によって規則性メソポーラスカーボンのpartial graphitizationを実現するための最適な調製条件を探索し,グラフェンドメインと規則性メソ孔の階層構造を制御した多孔質炭素材料「エネルギーストレージ・カーボン」の調製法を開発した。金属触媒存在下での炭化温度を500900°Cの範囲で変えて,グラファイト化温度の最適化を行ったところ,Co触媒なしでは800°Cの炭化温度が必要であったのに対し,Co触媒を添加した場合には700°Cでも十分な電気伝導性を示す炭素体が得られることがわかった。またCo触媒を添加して1000°Cで炭化したメソポーラスカーボン電極では,7マイクロF/cm2に達するEDLCの充放電容量を得ることができた。続いて炭素源をフルフリルアルコールからアセナフテンに変えてメソポーラスカーボンを調製し,これをEDLC電極とした場合には,10マイクロF/cm2という驚くべき充放電容量を得ることができた。これはメソ孔壁にグラファイトドメインのedge planeが露出していることに気いするものと結論付けた。Fe,Co,Niの3種の元素を触媒成分として規則性メソポーラスカーボンのpartial graphitizationを試みたところ,触媒添加による正の効果,すなわちEDLC容量の向上がみられたことから萌芽的な研究として進捗が見られたと考えている。また触媒成分の添加によって炭化温度を800°Cから700°Cに下げることができることも見出したので,副次的な発見もあり,触媒能を引き出すための方策を調べる手がかりを見つけることができたと言える。触媒化学得られた多孔質炭素体を電極としたEDLC試験では,Fe,Co,Niいずれの触媒を用いた系でも触媒を用いずに調製した炭素体に比べて高い充放電容量を示すことを見出した。この点の解明については透過型電子顕微鏡による構造の観察を進めるともに,得られた炭素体の電気化学的な特性を網羅的に調査する。たとえばインピーダンス測定による炭素体自身の抵抗,メソ孔内での物質移動抵抗,炭素粒子同士の粒界抵抗などの解析を行う。一方,partial graphitizationが起こる触媒作用についても,炭化処理時に生じるフラグメント成分の熱履歴を観測することでpartial graphitizationを効果的に進めるための触媒調製手法の検討も進める。
民事訴訟における移送―当事者間の衡平を図る移送(民訴法17条)を中心に

本研究では、民訴法17条の「当事者間の衡平を図るための移送」を主な題材として、裁判所の手続裁量において具体的にどのような総合的判断がなされているか、これに対して当事者はどのように関与しているかを検討した。すなわち、裁判所の手続裁量への当事者関与の探求である。具体的方法として、まず、公刊された平成以降の移送事件(約40件)をリストアップしたのち、平成9年から14年までの約20件につき代理人弁護士へのインタビュー調査を、調査過程で情報提供を受けた未公刊の事件2件につき記録検討や事件傍聴の調査を、この2年間でほぼ終了した。このうち、双方に代理人がついている事件ではそのほとんどで双方の協力が得られ、多くの事件で関連事件を含む事件記録の複写提供を受けた。現在、この調査結果をとりまとめ、検討中である。この間、平成15年民訴法改正により、いわゆる専門訴訟対策として特許権等に関する訴えの管轄とその移送に改正が加えられたところ、本研究ではこの先取りともいえる事例も調査することができた。一方、同じく専門訴訟たる医療訴訟も、本調査対象のなかで一大類型をなした。専門訴訟では、どのように専門家の関与を得るか、すなわち専門家証人や鑑定人の所在をめぐって、管轄と移送が激しく争われるからである。さらに専門訴訟では、その後の本案審理の各段階で、専門家関与をめぐり裁判所の手続裁量とこれに対する当事者の関与、手続保障が問題となる。そこで、本年度調査では、調査対象リストのうち、とくに専門訴訟について、移送決定に至るまでの段階にとどまらず、その後の審理運営に焦点を当てた調査を行った。このほか、専門訴訟の実態調査として、現在係属中の医療訴訟につき、裁判傍聴、当事者から提供を受けた記録の検討、代理人弁護士と当事者本人、協力医師へのインタビュー調査も実施した。本研究では、いわゆる裁量移送(主に民訴法17条)につき、当事者の観点、裁判所の裁量に対する当事者の関わり方という視角から検討を行うことを目的としている。そこで、まず、平成以降に公刊された移送に関する決定をすべてリストアップし(現在のところ約40件)、そのうち代理人弁護士がついている比較的新しい事件について、担当弁護士にインタビュー調査を行った。現在のところ、代理人の記憶と事件記録が残っている可能性が高く、民訴法改正の平成10年を挟んだ平成8年以降の事件を調査対象として、今年度は、約15件につき一方または双方の代理人弁護士(事件によっては一方についた複数代理人のそれぞれ)へのインタビューを終了し、そのうち一定数の事件で事件記録などの資料提供も受けた。残り事件については、来年度も調査を実施予定である。現在までの調査で、対象事件それぞれにつき、決定文には現れない移送審理の手続過程、当事者それぞれの攻防とそれへの裁判所の関与について、具体的な経過とそれに対する代理人弁護士の見解を知ることができた。そのほかに、移送判断の一要因と考えられている集中証拠調べと電話会議、テレビ会議システムの現行法下での実施状況や、それらの実務の運用状況についての地域差などについても情報が得られた。ただし、平成8年から現在までの事件の比較による平成10年の条文改正による実務の影響、変化まではまだ明らかでない。また、比較法の見地からも、移送にとどまらず、広く裁判所の手続裁量に関して、ドイツとアメリカの状況を中心に検討中である。
アミノ酸誘導体を基質とする光学分割酵素の光学異性認識に関する基礎的研究

Alcaligenes属細菌A-6株が誘導生産する基質特異性が厳密に異なる3種類のN-アシル-D-アミノ酸アミドヒドロラーゼ、すなわち、D-アミノアシラーゼ、N-アシル-D-アスパラギン酸アミドヒドロラーゼおよびN-アシル-D-グルタミン酸アミドヒドロラーゼの構造と機能に関して、特にその光学異性認識に関わるアミノ酸残基を探索するため、まずは、活性中心を構成するアミノ酸残基の検索を行なった。化学修飾実験の結果から、3種類の酵素はすべて、ジエチルピロカーボネート(DEPC)およびフェニルグリオキサール(PGO)により濃度および時間依存的に失活することから、ヒスチジンとアルギニンがそれぞれ活性発現に深く関与している、すなわち、活性中心に位置するアミノ酸残基であると考えられた。そこで、3つの酵素間で保存されている8つのヒスチジン、12個のアルギニン残基をアスパラギンあるいはイソロイシンに置換した変異酵素を作成して大腸菌において発現させた。各種変異酵素を精製して速度論的諸性質を調べたところ、各酵素間で保存されているAsp-X_1-His-X_2-His-ASp-ASpのうち、前半のHisは触媒に直接関与するアミノ酸残基であり、後半のHisは構造の維持あるいは形成に関与し、必須因子であるZn保持のリガンドしての役割を担っている可能性が示された。また、アルギニン残基については、D-アミノアシラーゼにおいて、296、302、377番目のアルギニンが構造形成あるいは維持に重要な役割を果たしている残基であることが明らかとなった。現在、D-アミノアシラーゼのX-線結晶解析のための結晶化を行なっている。Pseudomonas maltophilaよりN-アシル-L-アミノ酸アミドヒドロラーゼを電気泳動的に均一に精製し、その諸性質を明らかにした。特に、本酵素は従来から知られているN-アシル-L-アミノ酸アミドヒドロラーゼと比較して、アセトンなどの有機溶媒に高い耐性を持つ、反応生成物のひとつである酢酸によって安定化される、および、N-アシル-L-α-アミノスベリン酸に対して高い活性を示す等の特性を示すことから、代謝性骨疾患の治療薬、エルカトニンの原材料であるL-α-アミノスベリン酸の工業的光学分割生産に有用であることが明らかになった。現在、本酵素遺伝子のクローニング方法を関して検討中である。Alcaligenes属細菌A-6株の3種類のN-アシル-Dアミノ酸アミドヒドロラーゼ、すなわち、D-アミノアシラーゼ、N-アシル-Dアスパラギン酸アミドヒドロラーゼおよびN-アシル-D-グルタミン酸アミドヒドロラーゼの構造と機能に関して、D-アミノアシラーゼを中心に各種変異酵素を作成し、それら変異酵素の反応速度論的解析から67番目と250番目のヒスチジンが触媒発現に、69番目のヒスチジンが構造維持に必須であることを明らかにした。また、3種類のN-アシル-D-アミノ酸アミドヒドロラーゼのX-線結晶解析用の結晶化条件について、現在、種々の方法を用いて再検討しており、X-線結晶解析により適した結晶の作成を行う予定である。
末梢神経の再生に及ぼす鍼通電刺激の影響

【目的】坐骨神経痛に挫滅損傷(axonotmesis)を与え、その後に足底12部位の筋への再神経支配が行われるまでの期間について、1.無処置群(挫滅損傷後なんらの処置も加えない群、10匹)2.鍼通電刺激群(2日毎に鍼通電刺激を与えた群、10匹)の2群で比較検討し、鍼通電刺激が末梢(運動)神経の再生に及ぼす影響について検討した。【方法】ラット(7か月齢)を用い、両群共に大腿中央部で鉗子にて1分間の挫滅損傷を与えた。両群共に挫滅損傷後1・2・3・4週目に足底12部位及び腓腹筋内側頭にて誘発筋電図を測定した(刺激は大腿後側中央)。【評価】筋電図の測定日に腓腹筋内側頭において刺激閾値を測定し、その閾値および閾値の1.5・2.0倍のいずらかの刺激強度で足底12部位のうち、誘発筋電図が確認された数を計測した。誘発筋電図は各部位で同一の刺激強度で複数回記録し、潜時が同一で多層性に出現したものを再神経支配が成されたものとした。【考察】挫滅損傷後1週目においては両群共に筋電図が確認されなかったこと、2週目以降において確認された筋電図における潜時の遅延、また出現した筋電図が多層性を示したことから、これらの筋電図は再神経支配により出現したものと考えた。両群間には有意差はなかったが、鍼通電刺激群の方に明らかに再生に要する時間の短縮する傾向が確認された。鍼通電刺激群は無処置群と比較し損傷後1週から2週の再生率が大きく、また損傷後5週以降の経過では鍼通電刺激群ではほとんどの例で足底12部位すべてに筋電図が確認されたが、無処置群では確認されな例が多かった。これらのことから鍼通電刺激は神経の再生初期に影響を与え、また初期の影響はその予後に重要な因子である可能性が考えれた。【結果】挫滅損傷後1週目においては両群ともに筋電図は確認されなかった。損傷後2・3・4週目においては無処置群では順に平均2.3・6.0・7.8箇所、鍼通電刺激群では順に平均4.6・9.0・10.4箇所で筋電図が確認された。両群間には統計学的な有意差はなかった。
ヒトT細胞白血病ウイルスによる細胞増殖制御機構の解明

ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)がコードするTaxの細胞遺伝子発現制御機構のうちで、がん抑制遺伝子産物p53の転写活性を抑制する機構の解明をおこなった。同時に、p53ファミリー、p73、p51などに対するTaxの転写活性抑制に対する効果についても解析した。筆者は以前に、Taxがp53の転写活動を抑制することを見い出して報告した。本研究においては抑制効果の分子的な基盤を明らかにすることを目的とした。また、最近p53とファミリーを形成する遺伝子の存在が知られ、p53と幾分重複する機能を持つことも報告されている。従って、Taxがp53以外のファミリーに対しても同様に転写活性を抑制するか否かについても同時に解析を行った。そのために、p53ファミリー中で新規の遺伝子を探索すること、それらがp53と同様にTaxにより転写活性抑制能を受けるかについて解析を行った。Tax発現細胞ではp53のタンパク質レベルが増加し、かつ機能抑制が観察される。このことから、Taxによりp53の転写活性が抑制され、p53の分解に働くHDM2の産生がおこらなくなり、p53が蓄積すると考えた。一方、p53を外来的に発現させた場合においてもTaxを共存させるとP53の蓄積および転写活性化の抑制が観察された。同様の効果はp53以外のp73ファミリーにおいても観察されたので、Taxは似た機構により、p53ファミリーの転写活性を抑制していると考えられた。Taxによる転写活性化抑制の機構を探るために、Taxの種々の変異体を用いて解析を行い、その結果、転写のコアクチベーターであるCBPと結合できなくなる変異体においてはp53の抑制効果を示さなくなることを見い出した。すなわち、Taxは転写コアクチベーターCBP/p300と結合する結果p53の転写活性化能を抑制するように働く。p53はCBP/p300と結合し、転写活性を示す。CBPが細胞内に低いレベルで存在し、Taxと結合する事によりp53と結合しp53の機能を発揮する事ができなくなると考えると、観察されている現象を説明できる。p53とTaxはCBPに対して競争的結合阻害を示すことから、この可能性が強いと考えられた。Taxがp53の機能を抑制するとこはHTLV-1感染にようるがんの発症を考える上で重要である。すなわち、HTLV-1感染による細胞の不死化に加えて、p53の機能抑制により遺伝子変化を生じやすくしている可能性が考えられる。ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)は成人T細胞白血病の原因ウイルスであり、試験管内感染実験から、本ウイルス感染によりTリンパ球を不死化する事が示されている。不死化に働くウイルス遺伝子としてTaxが同定されており、この遺伝子産物の多機能性も示されている。

本研究では、Taxの持つ多機能性の中で、がん抑制遺伝子のp53に対する機能抑制作用と、細胞周期依存的なキナーゼに対する阻害因子の一つであるp21の産生に関する研究を行った。p53の転写活性はTaxにより阻害されるが、その作用として考えられた、p53に対するリン酸化の違いについて解析した。p53のN端の転写活性化ドメインの存在するのセリン残基を認識する抗体により、Taxの有無において認識されるp53の量には差が無い事が明らかになった。一方、これらの位置のセリン残基をアラニンに変換したp53においてもTax存在化に転写活性を抑制することがわかった。p53遺伝子にはp73、p51で代表される類似の遺伝子が存在する。これらの遺伝子の転写活性化もTaxでp53と同様に抑制される事を明らかにした。また、HTLV-1感染により発現誘導されるサイクリン阻害因子、p21の発現はp53非依存的に誘導されること、その一つにTax依存的な誘導機構が存在する事を明らかにした。ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)がコードするTaxの細胞遺伝子発現制御機構のうちで、がん抑制遺伝子産物p53の転写活性を抑制する機構の解明をおこなった。同時に、p53ファミリー、p73、p51などに対するTaxの転写活性抑制に対する効果についても解析した。筆者は以前に、Taxがp53の転写活性を抑制することを見い出して報告した。本研究においては抑制効果の分子的な基盤を明らかにすることを目的とした。また、最近p53とファミリーを形成する遺伝子の存在が知られ、p53と幾分重複する機能を持つことも報告されている。従って、Taxがp53以外のファミリーに対しても同様に転写活性を抑制するか否かについても同時に解析を行った。そのために、p53ファミリー中で新規の遺伝子を探索すること、それらがp53と同様にTaxにより転写活性抑制能を受けるかについて解析を行った。Tax発現細胞ではp53のタンパク質レベルが増加し、かつ機能抑制が観察される。このことから、Taxによりp53の転写活性が抑制され、p53の分解に働くHDM2の産生がおこらなくなり、p53が蓄積すると考えた。一方、p53を外来的に発現させた場合においてもTaxを共存させるとp53の蓄積および転写活性化の抑制が観察された。同様の効果はp53以外のp73ファミリーにおいても観察されたので、Taxは似た機構により、p53ファミリーの転写活性を抑制していると考えられた。Taxによる転写活性化抑制の機構を探るために、Taxの種々の変異体を用いて解析を行い、その結果、転写のコアクチベーターであるCBPと結合できなくなる変異体においてはp53の抑制効果を示さなくなることを見い出した。すなわち、Taxは転写コアクチベーターCBP/p300と結合する結果p53の転写活性化能を抑制するように働く。P53はCBP/p300と結合し、転写活性を示す。CBPが細胞内に低いレベルで存在し、Taxと結合する事によりp53と結合しp53の機能を発揮する事ができなくなると考えると、観察されている現象を説明できる。P53とTaxはCBPに対して競争的結合阻害を示すことから、この可能性が強いと考えられた。Taxがp53の機能を抑制するとこはHTLV-
日本－タイの二国間比較による味覚障害の病因解明と治療戦略の構築

遺伝、全身疾患、口腔健康、唾液量に加え、民族の食文化を反映する食生活が味覚に影響を及ぼす因子であることが知られている。そこで本研究では、辛み嗜好性の強いタイ人と日本人を対象として食生活が味覚に及ぼす影響について検討した。対象は168名の高齢者(タイ群、日本人群、各々84名)とし、症例対照研究をおこなった。その結果、5基本味(甘味、塩味、酸味、苦味およびうま味)全てにおいてタイ人の認知閾値は日本人より有意に高かった(P<0.0001)。また、タイ人は日本人より有意に高い辛み嗜好性を有していた(p<0.001)。以上の結果より、食文化の違いが味覚に影響を及ぼす可能性があることが示唆された。我が国では超高齢化や食生活の変化などを背景に味覚障害者が急増し社会問題となっている。本研究は、日本と同様に高齢化社会に突入し、かつ成人病に対し薬物療法がさほど行われていないタイ王国(以下タイ)を調査対象として味覚障害患者の実態調査を行い、既に得られている日本での結果と比較検討することにより、病因および背景因子を探る。同時に、治療法を含めた対策を検討し、高齢者の健康を維持するための国際戦略を構築することを目指す。とりわけ、「うま味」を用いた味覚障害の治療戦略について、日本ータイ、二カ国でその効果を検証し、味覚障害の診断と治療に寄与することにより両国民のQOL向上に貢献したいと考えている。H25年度は、タイ国民を対象とした味覚に関する実態調査、すなわち、バンコク(タイ)の大学病院(マヒドン大学、タマサート大学など)や隣接する市町村の老人ホームおよび老人施設において味覚に関するアンケート調査の準備を行った。すなわち、調査の規模、検診場所、予算および使用するアンケート調査票の分量や内容についてメールで検討した。その他、歯科疾患と味覚異常との関係についても実態調査を行うことも計画に含めた。しかしながら、タイ側との最終調整を平成25年12月に行い、本年の2月にバンコクにおいて実態調査をおこなう予定であったが、平成25年11月25日大規模デモが勃発し、その後も正常化していないため本年度は実態調査を延期した。とりわけ、「うま味」を用いた味覚障害の治療戦略(後述)について、日本ータイ、二カ国でその効果を検証し、味覚障害の診断と治療に寄与することにより両国民のQOL向上に貢献したいと考えている。H26年度の年度初めは、H25年に勃発した大規模デモの影響でタイ側との研究打ち合わせが進まなかった。H26年7月末に訪タイし、実態調査について打ち合わせを行い、年度末までにマヒドン大学に倫理申請書を作成した。本研究は、1タイの高齢者を対象とした5基本味(甘味、塩味、酸味、苦味、うま味)の認知閾値について調査し、日本の調査結果と比較検討を行うこと、および25基本味の認知閾値と食事行動、唾液量および唾液中の微量元素などの要因との相関について検討することを目的とする。そのほか、研究方法、研究計画および研究予算についても検討した。H27年2月にマヒドン大学に倫理申請書を提出し、3月に研究計画書の承認を受けようやく研究を行う環境が整った。H27年度は"Taste perception of Thaielders in hospital-basedsetting: comparative study with matchedJapanese elders"の研究課題を作成し、マヒドン大学にタイにおける実態調査を委託した。調査は、5基本味の味覚認知閾値と食文化の相違に基づく食事行動、唾液分泌量および唾液中微量無機質などの要因との関係を明らかにする内容である。東北大学病院とマヒドン大学で契約を交わした後、7月に150,000THB(バーツ)を送金し、実態調査を依頼した。H28年3月に調査終了の報告を受け、4月中旬に結果報告書が送付されることになった。期間延長したため概ね順調な状況である。味覚障害は高齢者においてよく見られ、食欲不振、不適切な栄養摂取、栄養失調およびQOLの低下を惹起する。しかし味覚障害の原因は多岐にわたり、不明な点も少なくない。最近、食生活が味覚障害を惹起することが報告された。

本研究では大量の調味料を用いたスパイスや強い味をこのむタイ人と日本人の健常者の味覚閾値を比較検討することにより、食生活が味覚閾値に及ぼす影響について明らかにすることを目的として研究をおこなった。方法として日本人とタイ人の認知味覚閾値について有意差検定を行った。すなわち、濾紙ディスク検査により5基本味(塩味、酸味、苦味、甘味、うま味)の味覚閾値、食事嗜好性、年齢、性差、全身疾患、投薬、喫煙、口腔乾燥および口腔清掃状態について統計学的に検討した。その結果、年齢、性差、全身疾患、投薬、喫煙、口腔乾燥および口腔清掃状態について二群間に有意差はみられなかったが、タイ人は5基本味(甘味、塩味、苦味、酸味、うま味)全てにおいて日本人よりも認知閾値が高く、その背景因子として辛いものを好んで食べるタイの食生活が大きく関係している事が明らかとなった。この結果は食生活が味覚に変化をもたらすことを世界で始めて示す重要で学術的価値が高い知見である。本年度は、この結果を論文化し(Title; Differences in Taste Perception and Spicy Preference: a Thai - Japanese Cross-cultural Study)、H29年2月22日、Chemical Senses誌に投稿した。遺伝、全身疾患、口腔健康、唾液量に加え、民族の食文化を反映する食生活が味覚に影響を及ぼす因子であることが知られている。そこで本研究では、辛み嗜好性の強いタイ人と日本人を対象として食生活が味覚に及ぼす影響について検討した。対象は168名の高齢者(タイ群、日本人群、各々84名)とし、症例対照研究をおこなった。その結果、5基本味(甘味、塩味、酸味、苦味およびうま味)全てにおいてタイ人の認知閾値は日本人より有意に高かった(P<0.0001)。また、タイ人は日本人より有意に高い辛み嗜好性を有していた(p<0.001)。以上の結果より、食文化の違いが味覚に影響を及ぼす可能性があることが示唆された。H25年11月25日H27年7月頃まで続いた大規模デモの影響で研究計画通り進まなかったため。今後タイで得られた結果と日本での結果を比較検討し成果を報告する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。口腔内科学H27年3月にマヒドン大学がら研究計画書の承認を受けることができ、ようやく研究を行う環境が整った。今後、積極的に調査、研究を遂行する。タイにおいて、平成25年11月25日に大規模デモが勃発し、その後もバンコク市内が正常化していないため実態調査は延期となったため。実地調査地であるタイのバンコクにて平成25年11月25日に大規模デモが勃発し、その後治安が不安定であった。平成26年3月19日、反政府派の抗議行動が沈静化したためようやく非常事態宣言が解除された。この間全く研究が計画通り進まなかったため結果として次年度の使用額が生じた。H25年11月からH26年7月の期間、タイにおいて反政府派の抗議活動によりバンコク市内が不安定であったため実態調査等が行えず研究計画が大幅に遅れたため。平成28年3月にようやくバンコクでの実態調査が終了したため、今後は二国間のデータを照らし合わせ研究総括および成果発表行う事を計画している。
運動実施時間帯の違いは２４時間の脂肪燃焼量に影響するか

早朝空腹時(朝食前)の運動が24時間の脂肪燃焼量に及ぼす影響を検討した。本年度は早朝空腹時に運動することが24時間の脂肪燃焼量を増大させるか否かを明らかにする研究を実施した。運動するタイミングを変えた3試行(朝食前運動、昼食後運動、夕食後運動)に運動をしない24時間の測定(対照試行)を加えた計4試行を設定し、いずれも24時間のエネルギーバランスが等しい条件(摂取量=消費量)にて24時間の脂肪燃焼量を比較した。その結果、昼食後または夕食後に運動する試行では約500kcalの運動をしたにも関わらず、24時間の総脂肪燃焼量は特別な運動をしていない対照試行と有意な差がなかった。これは運動することでエネルギー消費量を増大させても、エネルギーバランスが等しい条件ならば脂肪燃焼量は増大しないという先行研究と一致する結果であった。しかし一方で、朝食前に運動する試行では、対照試行を含む他の3試行よりも24時間の総脂肪燃焼量が有意に増大した。これにより朝食前に運動することで24時間の脂肪燃焼量を増大させることが明らかになり、運動すること自体が脂肪燃焼を増大させるわけではないとの先行研究に対する明確な反証となった。本研究の結果から、朝食前の運動は運動中のみならず24時間における脂肪からのエネルギー供給を増大させ、体脂肪減少に効果的なタイミングであることが示唆された。今後は中長期的に朝食前の運動を継続することが脂肪燃焼量に及ぼす効果を検討することにより、効率よく体脂肪を減らす運動のタイミングを提言することができると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。体脂肪を減らすには運動が有効であることが広く知られているが、運動で消費した分のエネルギーを食事から補い、24時間のエネルギーバランス(摂取量と消費量の差)が等しい条件においては、運動をしてもしなくても24時間の総脂質酸化量は変わらないことが報告されている。しかし私たちの研究によって、同じ運動であっても早朝空腹時の運動は夕方に実施する運動と比べて24時間の脂肪燃焼量が多いことを示した。この内容はJournal of Applied Physiologyに投稿し、受理された。本研究では時々刻々と変化するエネルギーバランスの経時変化を図示することで、一時的なエネルギー不足の度合い、特に炭水化物に由来するエネルギーの不足が24時間の脂質酸化量に影響する可能性を示した。しかし本研究は運動をしない日の測定(対照試行)が含まれていないため、早朝空腹時に実施した「運動そのもの」が24時間の脂質酸化量を増大させたことを明示することができず、課題として残っている。また、ガス代謝の測定のみであるため、どのようなメカニズムで起こった事象かを明らかにすることはできない。さらに、一過性の代謝変動を検討したが、長期的な影響の検討も必要となってくる。以上の課題を解決することが今後の研究目的と考えている。このような残された課題を解決するための研究をすでに始めており、次年度に報告する準備を進めている。これにより、脂質酸化量を増大させることが目的であれば早朝空腹時に実施することが効果的であることを明らかにする。同じ運動であっても“いつ"運動するかの違いによって、その効果が変わってくることを示すことは、運動処方を考えるうえで有益な情報となることが期待できる。早朝空腹時の「運動そのもの」が24時間の脂質酸化量を増大させるか否かを確認するための研究デザインを設定し、予定していた被験者すべての測定が終了している。現在はデータを整理し、投稿する準備を進めている段階であり、当初の計画よりもやや早い進捗状況であると言える。また、すでに次の研究開始に向けた準備を進めており、研究を開始するための機材および採血が可能な人員の確保、分析方法の確立を急いでいる。所属研究グループでは初めての試みとなる血液を扱った研究デザインであり、その準備にやや時間を要しているが、研究開始の目途は立っている。

総じて、本年度の達成度はおおむね順調であると評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に投稿した論文の査読者から多くの指摘を頂き、研究課題である早朝空腹時の運動が24時間の脂質酸化量を増大させることを示すために必要なことを認識した。概ね当初の研究計画に沿って進めていくことになるが、生化学的な指標についての検討を予定より幅広く実施していく。長期的な運動の効果を追及する前に、一過性の運動の効果を血液中の指標をもとに検討していくことを次年度最初の課題として進めていく。具体的にはグルコースやインスリンなど広く一般的に測定されている指標の他、血中の遊離脂肪酸、さらにはその組成にまで踏み込んだ詳細な検討を実施し、研究を遂行していく。
大型低騒音貫流ファンの開発研究

空調機の室内機に主として使用されている貫流ファンは、使われる環境から低騒音であることが強く要求されている。本研究は低騒音貫流ファンの設計法を確立するためになされたもので、設計に必要な幾何学的パラメータと流力特性に加えて、発生騒音との関係を検討し、以下の成果を得た。1.スクロール形状の影響として(a)ケーシングには最適の広がり角があり、そのとき流力と騒音の両特性とも同時に最適化される、(b)舌部より上流部のケーシング形状は固定渦の位置を支配して動翼効率に影響し、それより下流部ではディフューザとして機能し、全体性能に影響する、(c)固定渦の位置はファン性能と騒音に影響し、動翼回転中心より遠いほど、舌部に近いほど両特性がよくなる。2.内部流動様相からの検討結果から、(a)ケーシング側壁の静圧分布がスクロールとディフューザとの境界で急低下し、スクロール内でゆっくり上昇する、(b)良好なスクロールではこの静圧の急低下量が小さい、(c)騒音と空力の両特性が良好となる場合は、ケーシング内での流れが均一化している。3.幾何学的に相似な大小二つのファンを用いた相似則に関する調査をした結果、(a)同じファンの場合は羽根車レイノルズ数が臨界値を越えると相似則が成り立つ、その臨界レイノルズ数は1.6×10^4程度である、(b)騒音と流力の特性は、幾何学的に相似であっても、寸法が異なると、小型ファンの最高効率点までは一般に相似則が成り立つが、それを超えた流量では成り立たなくなる。本年度は以下のように実験装置の製作とそれを用いた若干の実験を行った。1.供試送風機の製作:従来使用してきた小型貫流ファンの場合を比較の基礎として、空力と騒音の両特性の相似則を調査するための大型貫流ファンを製作した。その仕様は以下のとおりである。供試羽根車:外径225mm、内径180mm、羽根枚数27枚。スクロール:小型貫流ファンの場合に対して、羽根車外径の拡大率1.5で相似的に大型化した。供試風洞は小型ファンと同じものを用いたが、流れを2次元化するためのノズルは大型羽根車に合うものを作製した。15EA03:2.実験結果:空力と騒音の両特性を支配する重要な因子である羽根と舌部の間隔を2種類変えて実験した。(1)空力と騒音の両特性に対する相似則を調査した結果、軸動力係数には広い送風機流量の範囲で相似則が成り立つが、圧力係数が大型の方が高くなり、結果として効率が向上する。これは大型化をめざす本研究の方向を支持するものである。このことはまた、目的とする圧力上昇に対して回転数を下げ得ることを可能にするものであり、騒音低減化の可能性を示すものである。(2)騒音特性:音圧レベルは、L特性とA特性の音圧レベルのいずれも羽根車の周速度の増加に対応して増加した。特に離散周波数騒音は小型の場合に発生しなかった舌部隙間に対応する隙間においても発生した。そのため空力特性を加味した量である比騒音レベルも大型のファンの場合の方が高くなり、相似則は今のところ見られなかった。しかし舌部隙間が大きい場合は小さい場合に比較していく分相似則が成り立つ方向にあり、スクロール形状と舌部隙間を最適化する必要があることが判明した。以上のことは小型ファンで良い性能を示した二つのスクロールの場合について、いずれも同じ傾向を示した。以上の結果によって今後の問題点が明らかとなった。空調機の室内機に主として使われている貫流ファンは、使われる環境から低騒音であることが強く要求されている。本研究は低騒音貫流ファンの設計法を確立するためになされたもので、設計に必要な幾何学的パラメータと発生騒音の音圧レベル及びスペクトル密度分布との関係を検討し、以下の成果を得た。

1、スクロール形状の影響として、(a)スクロールには最適の広がり角があり、その最適化により流体力学と騒音の両特性とも同時に向上させることができる。(b)舌部より上流部のスクロール形状は固定渦の位置を支配し、動翼効率に影響を与える。一方、それより下流ではディフューザとして機能し、これは流れの良否という点で全体性能に影響する。(c)固定渦の中心位置はファン性能と発生騒音とに影響を及ぼし、動翼回転中心より遠いほど、また舌部に近いほど両特性が良くなる。2、これらのスクロール形状と特性との関係をファン内部流動様相から検討した結果、(a)スクロール側壁の静圧分布がスクロールとディフューザとの境界で急低下し、スクロール内では出口に向かってゆっくり上昇すること、(b)良好なスクロールではこの静圧の急低下量が小さいこと、(c)騒音と空力の両特性が良好となる場合は、スクロールとディフューザ部での流れが均一化していることを明らかにした。3、大小二つの異なる大きさの貫流ファンを用いた相似則の調査から、幾何学的に同じファンでも大きさが異なると流体力学的相似性は成り立ち難いこと、同じファンえ回転数を変えた場合には、翼レイノルズ数が1.6×10^4以上では相似則が成立するようになる。空調機の室内機に主として使用されている貫流ファンは、使われる環境からの低騒音であることが強く要求されている。本研究は低騒音貫流ファンの設計法を確立するためになされたもので、設計に必要な幾何学的パラメータと流力特性に加えて、発生騒音との関係を検討し、以下の成果を得た。1.スクロール形状の影響として(a)ケーシングには最適の広がり角があり、そのとき流力と騒音の両特性とも同時に最適化される、(b)舌部より上流部のケーシング形状は固定渦の位置を支配して動翼効率に影響し、それより下流部ではデイフューザとして機能し、全体性能に影響する、(c)固定渦の位置はファン性能と騒音に影響し、動翼回転中心より遠いほど、舌部に近いほど両特性がよくなる。2.内部流動様相からの検討結果から、(a)ケーシング側壁の静圧分布がスクロールとデイフューザとの境界で急低下し、スクロール内でゆっくり上昇する、(b)良好なスクロールではこの静圧の急低下量が小さい、(c)騒音と空力の両特性が良好となる場合は、ケーシング内での流れが均一化している。3.幾何学的に相似な大小二つのファンを用いた相似則に関する調査をした結果、(a)同じファンの場合は羽根車レイノルズ数が臨界値を越えると相似則が成り立つ、その臨界レイノルズ数は1.6×10^4である、(b)騒音と流力の特性は、幾何学的に相似であっても、寸法が異なると、小型ファンの最高効率点までは一般に相似則が成り立つが、それを越えた流量では成り立たなくなる。
低酸素下での破骨細胞分化促進機構の解明と関節リウマチの新たな骨破壊治療法の開発

関節リウマチは炎症性疾患で、関節リウマチの滑膜組織では細胞増殖の亢進、炎症細胞の浸潤に伴い酸素需要が増大し、低酸素状態となる。低酸素下では関節破壊の主役となる破骨細胞分化が促進する。本研究では低酸素下破骨細胞分化促進の機序を包括的に解明し、関節リウマチ特異的な骨破壊の治療法を探索することを目的とした。低酸素下破骨細胞分化促進に関わる転写因子の同定として、ゲノムワイド解析の結果かから予想された転写因子をsiRNAにてサイレンシングを行ったが、破骨細胞形成に差を認めず、低酸素で活性化されてさらに破骨細胞分化における役割が未知の転写因子は同定できなかったが、これらとともに働く因子が、siRNAならびに阻害剤を使った実験で、重要であることを発見した。この破骨細胞分化因子は、少なくとも破骨細胞分化における細胞代謝に関わる因子を制御していることがわかった。また、COMMD1が低酸素下破骨細胞分化に重要であることを以前に報告したが、COMMD familyのCOMMD2-COMMD10において、COMMD1同様に破骨細胞分化抑制因子である因子がsiRNAを用いた実験で同定された。この因子は他の細胞系も含めてその働きがほとんど分かっていない分子であるが、低酸素下ではたんぱくレベルで発現が抑制され、その活性が抑制されていた。今後、新たに同定した破骨細胞分化因子において、その機能、既知の破骨細胞分化因子や低酸素関連遺伝子との相互作用、関節リウマチモデルマウスにおいて機能や役割を同定していく。1-1.低酸素下破骨細胞分化促進に関わる転写因子の同定。低酸素下で破骨細胞分化に関わる分子の同定として、ヒトCD14陽性細胞に対して、RANKL刺激と低酸素刺激において発現が亢進した352の遺伝子に対して、Transcription factor motif解析を行ったところ、33個の転写因子がこれらの遺伝子変化を制御していることが予測された。これらの因子が実際に破骨細胞分化に関与しているか解明するため、ヒトCD14陽性細胞にsiRNAにてノックダウンを行い、破骨細胞分化を誘導した。これまで破骨細胞分化における機能が未解明の転写因子にsiRNAにてノックダウンを行い破骨細胞分化を誘導したが、破骨細胞分化に有意な差を認めなかった。しかし、これらの転写因子とともに働くある因子において、siRNAにてノックダウンすると破骨細胞分化が抑制され、またこの因子に対する阻害薬でも破骨細胞分化は抑制された。1-2.同定された転写因子の破骨細胞分化における機能の解析。この破骨細胞分化因子のmRNAにおける解析では、少なくとも破骨細胞分化における細胞代謝に関わる因子を制御していることが認められた。2.COMMD2-COMMD10について低酸素下破骨細胞分化にかかわる分子を同定する。上記の実験と同様に、ヒトCD14陽性細胞にsiRNAにてノックダウンを行うことで、低酸素下破骨細胞分化に寄与する因子の同定を行った。COMMD1同様に破骨細胞分化抑制因子である因子が同定された。この分子は他の細胞系を含めてその働きがほとんど調べられていない分子であるが、低酸素下ではたんぱくレベルで発現が抑制され、その活性が抑制されることがわかった。1.低酸素下破骨細胞分化促進に関わる転写因子の同定本因子の破骨細胞分化に関わるメカニズムならびに炎症性関節疾患における役割を同定する。すでに破骨細胞分化の細胞代謝に寄与する分子であることを同定しており、具体的にどのように細胞代謝に寄与するか調べるとともに、他の因子にも寄与していないか調べる。また、関節リウマチを初めとする関節炎でこの因子がどのように誘導されているか、各種サイトカイン刺激による誘導の有無、生体サンプルでの発現の程度などを調べる。また、本因子に関しては阻害剤の利用が可能であるので、関節炎モデルマウス使用して、候補分子の炎症性関節炎での骨破壊における役割を調べるとともに、その阻害剤の炎症性関節炎における効果についても検討を行う。また骨粗鬆症モデルマウスも使用して、骨粗鬆症薬への応用も検討する。2.COMMD2-COMMD10について低酸素下破骨細胞分化にかかわる分子の同定上述の如く、破骨細胞分化抑制因子である因子が同定され、低酸素下ではたんぱくレベルで発現が抑制され、その活性が抑制される分子を同定した。今後、低酸素のキープレーヤーであるHIFや炎症と破骨細胞分化をつなげるNF-kBとの相互作用についても調べる。ゲノムワイドにもこの分子の破骨細胞分化における役割を調べ、パスウェイ解析などを通して、低酸素下破骨細胞分化において新たな治療標的の同定を試みる。また、関節炎モデルマウスも使用して候補分子の炎症性関節炎での骨破壊における役割を調べる。

また、COMMD1が低酸素下破骨細胞分化に重要であることを以前に報告したが、COMMD familyのCOMMD2-COMMD10において、COMMD1同様に破骨細胞分化抑制因子である因子がsiRNAを用いた実験で同定された。この因子は他の細胞系も含めてその働きがほとんど分かっていない分子であるが、低酸素下ではたんぱくレベルで発現が抑制され、その活性が抑制されていた。今後、新たに同定した破骨細胞分化因子において、その機能、既知の破骨細胞分化因子や低酸素関連遺伝子との相互作用、関節リウマチモデルマウスにおいて機能や役割を同定していく。1-1.低酸素下破骨細胞分化促進に関わる転写因子の同定。低酸素下で破骨細胞分化に関わる分子の同定として、ヒトCD14陽性細胞に対して、RANKL刺激と低酸素刺激において発現が亢進した352の遺伝子に対して、Transcription factor motif解析を行ったところ、33個の転写因子がこれらの遺伝子変化を制御していることが予測された。これらの因子が実際に破骨細胞分化に関与しているか解明するため、ヒトCD14陽性細胞にsiRNAにてノックダウンを行い、破骨細胞分化を誘導した。これまで破骨細胞分化における機能が未解明の転写因子にsiRNAにてノックダウンを行い破骨細胞分化を誘導したが、破骨細胞分化に有意な差を認めなかった。しかし、これらの転写因子とともに働くある因子において、siRNAにてノックダウンすると破骨細胞分化が抑制され、またこの因子に対する阻害薬でも破骨細胞分化は抑制された。1-2.同定された転写因子の破骨細胞分化における機能の解析。この破骨細胞分化因子のmRNAにおける解析では、少なくとも破骨細胞分化における細胞代謝に関わる因子を制御していることが認められた。2.COMMD2-COMMD10について低酸素下破骨細胞分化にかかわる分子を同定する。上記の実験と同様に、ヒトCD14陽性細胞にsiRNAにてノックダウンを行うことで、低酸素下破骨細胞分化に寄与する因子の同定を行った。COMMD1同様に破骨細胞分化抑制因子である因子が同定された。この分子は他の細胞系を含めてその働きがほとんど調べられていない分子であるが、低酸素下ではたんぱくレベルで発現が抑制され、その活性が抑制されることがわかった。1.低酸素下破骨細胞分化促進に関わる転写因子の同定本因子の破骨細胞分化に関わるメカニズムならびに炎症性関節疾患における役割を同定する。すでに破骨細胞分化の細胞代謝に寄与する分子であることを同定しており、具体的にどのように細胞代謝に寄与するか調べるとともに、他の因子にも寄与していないか調べる。また、関節リウマチを初めとする関節炎でこの因子がどのように誘導されているか、各種サイトカイン刺激による誘導の有無、生体サンプルでの発現の程度などを調べる。また、本因子に関しては阻害剤の利用が可能であるので、関節炎モデルマウス使用して、候補分子の炎症性関節炎での骨破壊における役割を調べるとともに、その阻害剤の炎症性関節炎における効果についても検討を行う。また骨粗鬆症モデルマウスも使用して、骨粗鬆症薬への応用も検討する。
福岡に残る洋学資料コレクション筑紫文庫資料を主対象とした近代対訳辞書の基盤研究

(1)「研究の目的」について→当初の目的に沿って、日本語近代語彙形成において大きな役割を果たしている明治期翻訳語彙の研究を進めることができている。福岡市内九州大学中央図書館に収蔵される貴重な洋学コレクション「筑紫文庫」の収蔵資料の中から高橋五郎編の『漢英対照いろは辞典』を活用する研究を継続出来ており、計画の推移は順調であるといえる。(2)研究実施計画について→『漢英対照いろは辞典』についての入力作業に入っている。本年度の計画進行においては、国立国会図書館蔵本との対照作業を経て『漢英対照いろは辞典』収載語彙データベース(仮称)の入力作業の基礎的準備作業を進めており、来年度の入力完成に向けて研究計画の細部を整えているところである。特に、該資料の見出し語表記が歴史的仮名遣いであることが、これまで研究者が調査対象資料として利用する上での支障となっていたことから、現行カナ表示による語音の検索しやすさをこころがけるよう計画している。(3)学術雑誌論文掲載による研究成果の社会への公開→本年度においては、『漢英対照いろは辞典』の語彙データの一部を交えた明治初期対訳辞書資料群の言語データを活用して、学術研究誌『香椎潟』60号(福岡女子大学国語国文学会誌)に掲載する論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー滝七蔵編訳『英和正辞典』における訳語収載状況をめぐってー」及び学術研究誌『文藝と思想』83号(福岡女子大学国際文理学部紀要)掲載論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー棚橋一郎・鈴木重陽同纂『英和字海』における訳語収載状況をめぐってー」を書き上げることができた。これらの論文は、明治期日欧言語文化交流史研究・近代日本語語彙研究に貢献する基礎的データの集積とその分析を進めるための一助となっている。(1)研究計画について進行を維持できている。→計画の手順に沿って、『漢英対照いろは辞典』収載語彙データベースの入力作業を進めながら、周辺資料についての情報収集にも努めており、その成果の一部を研究論文としてまとめられたことで、これまで蓄積してきた明治期対訳辞書資料を中心とした翻訳語彙の研究をさらに進めることができている。(2)学術研究誌への研究論文の作成及び公表ができている。→本年度においては、『漢英対照いろは辞典』のデータ一部を交えた調査により下記の学術論文2本を作成できている。1「明治期日欧言語交流史の一研究ー滝七蔵編訳『英和正辞典』における訳語収載状況をめぐってー」(『香椎潟』60号に掲載。現在同誌は印刷中。)2「明治期日欧言語交流史の一研究ー棚橋一郎・鈴木重陽同纂『英和字海』における訳語収載状況をめぐってー」(『文藝と思想』83号)※なお、このうち1は出版事情により2019年度の刊行となる見込みであるが、2については2018年度内に既に刊行されている。(1)『漢英対照いろは辞典』収載見出し語彙データベースの入力作業の進捗を目指す。該資料の見出し語語彙はこれまで歴史的仮名遣いで表記されていたことなどもあり、十分な研究利用がなされてきたとは言えないが、今後の研究便宜となるように語音表記を現行のカナで示した欄を設けるなどして、データベースを活用しやすくする計画である。(2)『漢英対照いろは辞典』収載語彙データを交えた明治期対訳辞書資料群における翻訳語彙研究の進展を目指す。『漢英対照いろは辞典』の語彙データを追加することで、研究代表者が継続的に行っている当代翻訳語彙の研究をさらに推し進め、近代日本語語彙研究への貢献を図る。(3)研究成果については学術雑誌に研究論文として掲載するなどして研究者・市民に公表していくことで、言語科学研究の向上に資する。今後、一層日本語学研究が発展するように日本語語彙研究領域において調査結果を速やかに公開していく。(1)「研究の目的」・「調査作業の準備」について本研究は明治初期日本語語彙研究のための洋学資料を対象とした基礎的語彙データベースの作成を企図したもので、明治期近代語において急激に増加した漢語語彙・外来語語彙の展開と日本語語彙体系への受容の実態を明らかにするための基盤的調査の実施を目的とする。平成29年度においては、当初の目的に沿って、明治期の対訳辞書資料『漢英対照いろは辞典』(高橋五郎編明治2021年刊)の漢語語彙データベースの作成のための準備作業を進めた。『漢英対照いろは辞典』の画像データを取り込み、データ入力作業のための項目設定、入力作業マニュアルの作成を進めた。入力サンプルを作り、平成30年度から予定している学生アルバイト入力作業実施のための段取りを進めた。(2)「研究実施計画」・「研究成果」について第二次英学書ブーム期における訳語語彙の研究調査を周辺資料のものから進めており、平成29年度においては、対訳辞書『学校用英和字典』(小山篤叙纂訳明治18年刊)を対象とした調査研究を行った。『学校用英和字典』が刊行された明治10年代後半は、明治20年代の『漢英対照いろは辞典』、『漢語英訳辞典』といった大規模集成辞書刊行の前夜と言える時期にあたっており、この調査によって明治18年当時の対訳辞書を取り巻く出版業界の切迫した過当ともいえる販売競争の実態を窺い知るとともに、そうした背景のもとに対訳辞書に収載される語彙の性格、とりわけ辞書編集者が辞書購買読者層に向けてどのような言語情報を提供しようとしていたかといった事情を窺うことが出来た。(1)「研究の目的・意義」・