hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高校生1万人のメンタルヘルスサポートシステムの構築について

中高生を対象としたメンタルヘルスについて大規模な疫学調査を実施した。年齢が増加するにつれてうつ状態を有する生徒は増加し、12.5%の高校生が気分の落ち込みを訴えた。また精神病様体験やいじめの問題、携帯電話の夜間使用とメンタルヘルスとの関係についても明らかにした。早期介入における中高生を対象としたメンタルヘルスの取り組みを政策的に進めていくことが重要である。会合を重ねて高校生を対象にしたメンタルヘルスのアンケート調査用紙を作成した。このアンケートの実施には高知県教育委員会と公立高校校長会の承認が必要であり、双方の要望をまとめ、高知県教育長と校長会会長の承諾を得た。また、アンケート調査用紙を作成する作業と平行して、モデル学校として高知市内の公立高校1年生300名を対象にしたメンタルヘルス研修を心理士と行い、知識変化の調査を行った。高校生のメンタルヘルスの記名式のアンケート調査を行ってから、対象者に介入調査を行うシュミレーションを行い、アンケートの実施から概ね2から4週以内に診断面接に入るべきであることを決定した。学校での面接は養護教諭とスクールカウンセラーの協力が不可欠であるため、双方が参加可能な研修会を高知市で3回行った。高知県は東西に広く高知市のみでの研修では参加できないスタッフが多数いることが判明し、郡部でメンタルヘルス研修会を実施する必要性があることを確認し、実施に向けて調整中である。協力を中心的に行う精神科の確保は7名行い、高知県内の精神科医会での公式な協力依頼を行った。国際的に最もこの分野が発展しているメルボルン大学等に連絡をとり、今後の流れについて情報収集を開始した。この分野の国際的な貢献を行うために、中高校生の事前アンケート実施分を分析し、精神病様の体験が学生の自傷行為と有意に強く関連していることを証明した。また、家族への取り組みがその後の精神疾患の予後を改善することを証明し、本研究の介入時のマニュアルに採用した。その他、国際誌への投稿は研究発表のごとく行い、反響を得ている。高校生を対象にしたアンケート内容をより回答しやすいものに修正し、アンケートの開始準備をすべて終了した。また、高知県教育委員会と公立高校校長会の承諾を再度確認した。心理士協会にサポートを呼びかけ、予備調査への協力準備が整っている。また養護教諭のメンタルヘルスリテラシーの教育が事業の推進には不可欠なため教育委員会と交渉し、研修を実施する計画が進行している。6月から9月にかけてメルボルン大学の早期精神病ユニットに出張し、精神疾患の早期介入に関する倫理的な配慮や家族との情報交換の仕方を実際の場面に参加し先進的な情報を収集した。面接は本人のみ、家族と関係者、本人と家族と関係者の3回行うことが望ましく、きめ細かい対応を行うことが必要であると判断した。高校生から収集した予備調査を多方面から分析し、自傷行為や抑うつに関する調査を行い国際誌に原著論文として掲載された。本研究で中心的に扱っている精神病様体験は言語的あるいは身体的な暴力と関係していることを国際的に初めて明らかにした。また、社交不安障害の症状について調査を行い、男女による違いやうつ状態とは異なり年齢の増加に従って頻度が減っていくことを発見した。これらの精神的な問題の他に摂食障害と関係した調査を行い、高校生においては体重の理想(やせ願望)や体重BMIが自殺願望と関係していることを明らかにして国際誌に発表した。うつ状態の高校生に対しての直接的な介入の他に未成年であるという年齢的な特性を鑑みて家族への心理教育がうつ病の症状の経過に関係することを調べることが必要であると判断し、うつ病の患者の家族心理教育に関する効果を証明した。県内の公立高校を中心にメンタルヘルス相談窓口、および高知大学精神科外来に直接受診が可能な特殊外来を提供した。現在も定期的に高知県内全域からの受診に対応している。中高生に実施したアンケート調査ではうつ状態が最も多く、10%を超えており年齢とともに割合が増加していた。一時的な幻聴や妄想などの精神病様体験はリストカットなどの自傷行為と有意な関連をしていた。いじめの危険因子を見つけ予防することは重要であるが、これまで夜間の睡眠のパターンと携帯電話の使用に関する要因には全く着目されていなかった。本研究では中高生にいじめの調査を行い18104名(93.1%)から有効回答を得た。入床時間の不規則性と夜間の携帯電話の使用はいじめを受けること、いじめを受けかついじめもすることと有意に関係していた(odds比:1.23から1.53)。世界で最大規模の中高生のいじめに関する調査であり、特に高校生では他に文献はない。7.4%の生徒は純粋にいじめられている、4.7%はいじめている、2.8%はその両方と回答。携帯電話の普及率は高く、利便性も上がっている。しかしながら、この研究では不規則な生活や夜間の携帯電話の使用に関して一定の制限をすることがいじめを減らす可能性があることがわかった。統合失調症は冬生まれに多く、夏生まれに少ないとする論文がすでに報告されている。本研究では精神病様体験の有無と出生季節性を調査した。

有効回答18250名(93.9%)で該当者2540名(14.3%)であった。冬生まれの生徒は有意に夏生まれの生徒より精神病様体験が多かった。odds比は1.11で統合失調症研究と同様の結果が得られた本研究では世界で初めて精神病様体験者の出生季節性が統合失調症と同様のパターンとodds比が見られることを証明した。統合失調症の早期発見と介入や自傷行為の問題に精神病様体験を重要視すべきことを示した。共同研究者間で活発に予備調査の国際的な論文化が進んでおり、高校生のメンタルヘルスの特性が明らかになった。また、本調査の準備も整っており実施計画が進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本調査に進むための日程調整を行っており、実施に入る。予備調査においてもさらなる資料を作成するため協同研究者間で協議を定期的に行う。
新規なシクロブタン誘導体の合成法に基づくカリオフィレン型テルペノイドの合成

最近,イチイ科植物から抽出されたタキソールが,卵巣癌などに著効を示す医薬品として注目を集めている。このイチイに寄生する微生物の代謝産物の中から,高度に酸化されたカリオフィレン型セスキテルペノイドであるペスタロチオプシン類が単離・構造決定された。その基本構造は,今までに例のない三環性骨格を有している。また生物学的性質についても,免疫抑制活性を有することが報告されており,とても興味深い有機化合物である。本研究は,ペスタロチオプシン類を化学的に全合成することを目的とした。ペスタロチオプシン類が有する炭素四員環骨格は,重要な生物活性を示す有機化合物中にしばしば見い出される部分構造であり,その光学活性体としての合成法の確立は,今日の有機合成化学において重要な課題のひとつである。昨年度,本申請者は独自のコンセプトによって,光学活性なシクロブタノール誘導体の合成法の開発に成功した。光学活性源として,安価で容易に入手可能なカンファースルホン酸を用い,Oppolzerのキラル補助基に変換した後,プロピオル酸と縮合させた。ルイス酸(四塩化ジルコニウム)を触媒に用いて,ケテンシリルアセタールとの[2+2]環化付加反応を行い,シクロブテン体を得た。これを1,4-還元,続く高立体選択的なプロトン付加により,ほぼ単一のジアステレオマーとしてシクロブタン誘導体に変換した。今年度は,さらなる合成研究を展開させた。すなわち,高い光学純度にて得られたシクロブタノール体を官能基変換反応によって二環性ラクトン体へと誘導した。エポキシの開環を伴うカップリング反応,アルデヒドとの立体選択的なアルドール反応を行い,標的物質の全骨格炭素原子を揃えた化合物の合成を達成した。この化合物は,ペスタロチオプシン類の重要な合成中間体になり得るものと考えている。このイチイに寄生する微生物の代謝産物の中から,高度に酸化されたカリオフィレン型セスキテルペノイドであるペスタロチオプシン類が,新規化合物として1996年に単離・構造決定された。その基本構造は,今までに例のない三環性骨格を有しており、また生物学的性質については,免疫抑制活性を有することが判明され,とても興味深い有機化合物である。今回,本申請者は独自のコンセプトによって,光学活性なシクロブタノール誘導体の合成法の開発に成功した。光学活性源として,安価で容易に入手可能なカンファースルホン酸を用いた。これをOppolzerのキラル補助基に変換した後,プロピオル酸と縮合させた。ルイス酸(四塩化ジルコニウム)を触媒に用いて,ケテンビストリメチルシリルアセタールとの[2+2]環化付加反応を行い,シクロブテン体を得た。このα,β-不飽和カルボニル部に対するL-セレクトリドを用いた1,4-還元,続く高立体選択的なプロトン付加により,ほぼ単一のジアステレオマーとしてシクロブタン体に変換した。キラル補助基を除去したところ,高い光学純度にて(96%ee)シクロブタノール体を得た。現在では,この光学活性な化合物を出発物質に用いて合成研究を展開させ,ペスタロチオプシン類が有する特異な三環性骨格の構築を検討している。
マイクロ電気化学セルによる鋼への水素侵入経路の解明と耐水素バリア層形成技術の研究

鋼への水素侵入を解析できる水素透過試験用のマイクロ電気化学システムを開発し、水素侵入に及ぼすMnS介在物の影響を調査した。MnSを含む微小領域では、腐食試験液を鋼に接触させると、水素透過電流が計測されたが、MnSを含まない微小領域では水素透過電流を計測することはできなかった。MnSは水素侵入の起点として作用することが確認された。Fe-18Cr-8Niステンレス鋼を用いて、MnS起点の孔食発生に及ぼす浸炭処理の影響を調査した結果、固溶炭素により鋼の腐食速度が低減することが分かった。水素は腐食カソード反応で鋼に侵入するため、固溶炭素により水素侵入を抑制できるものと思われる。高分解能リアルタイムin situ観察機能付きのマイクロ電気化学システムを開発すると共に、ピコアンペアオーダーの水素透過電流を計測可能な特殊なデュアルポテンショスタットを試作した。マイクロ電気化学システムにおいては、特殊な樹脂を探し出し、金属試験片の表面の狙った部分を100μm×100μmほどの試料面とし、被覆する手法を確立した。樹脂の特性により、気泡を残さずに電解液をマイクロメートルオーダーの試験面に接触させることが可能である。この電極面を水浸対物レンズを使用し、約1000倍の光学顕微鏡観察を行いながら、電気化学計測を行える装置を作製した。特に、ビデオ画像と電気化学シグナルの時間同期を確保するため、ソフトウエアーを開発し、ミリ秒の精度で両者を一致させることに成功した。試作したシステムで、ステンレス鋼中のMnSの溶解と孔食発生の挙動を観察した。また、MnS溶解と孔食発生に及ぼす浸炭と窒化処理の影響を解析した。浸炭、窒化ともにMnSの溶解を抑制すると共に、鋼の腐食を抑制する作用があることが分かった。鋼への水素侵入は、局部腐食を起点としているため今年度開発した電気化学計測システムは、水素侵入挙動を詳細に解明できる新しいツールとして大いに期待される。今後、水素エネルギー社会を実現するために不可欠な、安価な耐水素脆化型高強度鋼開発の基盤技術を確立するため、鋼への水素侵入経路を解明し、それを塞ぐ「耐水素バリア層(相)の形成技術」の研究を行う。そのため、マイクロ電気化学セルを用い、結晶粒、粒界、加工変形帯、非金属介在物などの鋼表面のミクロンオーダーの特定の微細組織を狙って水素を注入し、試験片の裏側で水素透過電流を計測することで、水素侵入起点を解明する。水素と同じく侵入型の固溶元素であるN、C、O、Bを表面濃化させた鋼材を作製し、耐水素バリア層(相)としての可能性を探る。鋼への水素侵入と孔食などの腐食反応との関係を定量的に把握するため、本研究で新たに開発した水素透過試験用マイクロセルを用いて研究を行った。炭素を約0.45%含むフェライト・パーライト組織の炭素鋼に対して、微量の硫黄を添加した材料を準備し、MnS介在物起点の孔食と水素侵入との関係を調べた。試験領域は約100μm×約100μmとし、単一のMnSを含む領域や、MnSを全く含まない領域を選定して実験を行った。その結果、MnSが存在しない領域では、孔食が発生しにくく、しかも腐食が起こっても水素は侵入しにくいことが分かった。これに対して、MnSが存在する領域では、容易に孔食が起こり、MnSの溶解生成物の影響で、水素侵入が促進される傾向があることが分かった。このように、鋼への水素侵入はMnSなどの硫化物系介在物を起点とする腐食が原因であることが分かったため、オーステナイト系ステンレス鋼に対して浸炭を行い、MnSの溶解防止、ひいては水素侵入防止の可能性を検討した。その結果、500°C以下の低温で炭素を過飽和に鋼に固溶させるとMnS起点の孔食が起こらなくなることを見出した。固溶炭素により、鋼母地の溶解速度が低減することが主な原因ではないかと推察される。炭素の固溶により、鋼の格子定数が大きく変化し、アノード溶解に対する特性が変化するものと考えられる。浸炭などの侵入型元素により鋼の格子定数を大きく変化させることで、腐食を抑制し、水素侵入を軽減することが可能であると考えられる。材料電子化学当初の予定通り、高分解能リアルタイムin situ観察機能付きの水素透過計測用のマイクロ電気化学システムを開発することに成功した。併せて、水素透過のバリヤ層として、浸炭と窒化処理の可能性を探索することができたため。マイクロ電気化学セルを用い、結晶粒、粒界、加工変形帯、非金属介在物などの鋼表面のミクロンオーダーの特定の微細組織を狙って水素を注入し、試験片の裏側で水素透過電流を計測することで、水素侵入起点を解明する。

水素と同じく侵入型の固溶元素であるN、C、O、Bを表面濃化させた鋼材を作製し、耐水素バリア層(相)としての可能性を探る。当初、平成26年度に予定していた水素透過のバリヤ層としての浸炭と窒化処理の可能性を探索する研究を、試作したマイクロ電気化学計測用ポテンショスタットの動作確認を兼ねて実施し、その代わりに、平成25年度に実施を予定していた粒界と水素侵入との関係解明の研究の一部を次年度に実施することにしたため。粒界と水素侵入との関係解明の研究、特に結晶粒粗大化試験片などの作製に使用する。
超高エネルギー天体ガンマ線の到達距離とエネルギーのフロンティア開拓

1.10^<15>電子ボルト以上のガンマ線は宇宙背景放射の光子と衝突して多数の電子・ガンマ線を生成しカスケード過程を引き起こす。その結果として二次的に生成される10TeV領域のガンマ線フラックスの増大量を計算した。増大量はスペクトルが非常に硬いとき(ベキα=-2)のときに3倍程度であるが、通常の超高エネルギーガンマ線天体がもつα=-2.5のときは検出不可能なほど小さい。すなわち、10TeV領域のスペクトル観測だけから、「宇宙カスケード」の効果について断定的な結論を得ることは困難である。2.二次的に生成される超高エネルギー電子は、顕著で検出可能な効果を引き起こす。すなわち、ガンマ線のエネルギースペクトルが10^<20>電子ボルトまで延びているとき、シンクロトロン放射のガンマ線がGeV領域などに放射される可能性がある。特に、トムソン散乱からコンプトン散乱への移行、すなわちトムソン散乱断面積からKlein-仁科断面積への変化によってひき起こされるエネルギースペクトルの曲がりが期待され、現象を特定するために利用できる可能性がある。ただし、銀河間空間での磁場の強さに強く依存するので、多面からの今後の詳細な検討・考察が必要である。3.宇宙空間での磁場の乱れは、超高エネルギーガンマ線の観測スペクトルに影響を与え、同一電子によるシンクロトロン放射と逆コンプトン効果の比較に無視できない効果を与える。個々の天体について、従来から行われている解析処方・解釈に詳細な検討・考察を加える必要がある。4.超高エネルギーガンマ線の観測を100TeV以上の領域、及び、赤方偏移zが0.1よりはるかに大きい遠方まで拡大する必要がある。提案されている諸計画、大口径望遠鏡あるいは非常に多数の望遠鏡による観測、に加えて、1sr程度の大視野をもつ望遠鏡の建設計画が推進されることが望ましい。超高エネルギーガンマ線天文学の観測は、我が国のCANGAROO、ドイツのMaxPlanck, Heidelbergを中心とするH.E.S.S,グループによる4台の望遠鏡が2003年度中に完成し、米国のVERITASグループの計画も建設を開始した。さらに、ドイツMaxPlanck, Munichを中心とするMAGICグループの17m口径望遠鏡も稼働を開始した。このような新しい状況のもとで、近未来の超高エネルギーガンマ線天文学を展望しつつ且つそれに基づいて1.本研究課題の今後の研究発展の方向性を、位置づけ把握することに努めた。2.MAGIC17m口径望遠鏡完成式典およびその後のHeidelbergでのシンポジウムを利用して、海外協力研究者であるR.Ong(California), F..Aharonian(Heidelberg)と研究打ち合わせを行い、超高エネルギーガンマ線源で生成される磁場の乱れが観測データに与える影響などについて討論した。この課題を発展的に本研究課題に取り入れる可能性の考慮・検討を、茨城大学等の国内研究者とともに開始した。3.10^<15>電子ボルト以上のガンマ線の宇宙空間での伝播過程の計算について、当初の計画案に沿って解析的方法による検討・吟味を加えつつ、数値計算が進行中である。1.本研究課題の研究の方向性と現在の超高エネルギーガンマ線の観測の現状との関係を位置づけ把握するために、2004年5月にイタリア・ローマ、7月ドイツ・ハイデルベルグに於けるに於ける国際会議に参加し、「フロンティア開拓」の意義と進行中の諸計画の観測目的・観測技術改良の方向性等との関連性について海外の研究者との意見の交換を行った。また、12月にはドイツ・ハイデルベルグ、ミュンヘンの於けるマックスウエル研究所の将来計画に関する会議に出席し(別途旅費による)

本研究課題との関連性について考察を進めた。2.現在観測されている超高エネルギーガンマ線の最大エネルギー約10100TeVを超えるエネルギー領域:10^<15>から10^<20>電子ボルトのエネルギー領域のガンマ線が宇宙空間を伝播するときのカスケード過程について数値計算を実施した。エネルギースペクトルのベキの変化と距離との関係について、観測と比較すべき結果がえられている。これらの結果に基づき、カスケード過程で生成された超高エネルギー電子からのシンクロトロン放射などについての考察を開始した。3.超高エネルギーガンマ線源で生成される磁場の乱れが観測データに与える影響などについての考察、およびガンマ線源での磁場の時間変化・磁場の値の増幅過程についての検討・予備的な数値計算を開始した。2.2005年8月にインド・プーナで開催された、第29回宇宙線に参加し、特に、本会議に先立って、同国Munbaiのインド原子力研究所(BARC)で開催された超高エネルギーガンマ線天文学についてのpreworkshopに参加し、冒頭のKey note addressとして、"A road map for ground-based gamma-ray Astronomy"のタイトルでの招待講演を行った。本研究課題の実施によって得られた、超高エネルギーガンマ線天文学の近未来の展望および解決すべき問題点等を提起し、ドイッ等海外の研究者との意見の交換を行い、インドで計画中の計画との連携を深めた。3.また、10月にはアメリカ合衆国カリフォルニア大学ロスアンジェルス校で開催された、米国で進行中の計画"VERITAS Project Group"の将来像、次期計画の構築を目的とした"VERITASグループの拡大ワークショップ"に参加した(別途旅費による)。本研究課題についても連携を保っているR.Ongカリフォルニア大教授等と意見を交換するとともに、今後の日米協力の可能性について議論した。4.2006年2月に東京大学で開催された国際会議で来日した、ドイツ・マックスプランク研究所、マックスプランク原子核研究所H.Voelk名誉教授を信州大学に招聘した。今後必要となると予想される全世界的な国際共同プロジェクトの実現の可能性、現在提出されているデータの解釈、今後の理論的諸問題等、本研究課題の全般にわたって、考察した。前年度から考慮中の、超高エネルギーガンマ線源で生成される磁場の乱れが観測データに与える影響などについての考察、およびガンマ線源での磁場の時間変化・磁場の値の増幅過程についての見通しについて、検討した。5.直径30m程度の大型ガンマ線望遠鏡をパラレルメカニズム方式で実現する方法について考察を開始し、基本的一般的な動作特性について計算を行った。
ソフトウェアライフサイクルを支援するコラボラティブＤＩＴＡドキュメンテーション

ソフトウェア開発においては多くのドキュメントが作成される.しかし,ワードプロセッサ等で作成した場合,トレーサビリティの低下,メンテナンスコストの増大という問題が発生する.この問題を技術文書向けのXML標準であるDITAを導入することにより解決している.ソフトウェアドキュメントをDITAの構成要素であるトピックとして記述するために,標準的なソフトウェアドキュメントの構造化モデルを作成し,トピック粒度の検討を行った.また,意味的な関連性によりトピックを検索する手法を構築し,DITAに基づいた統合ソフトウェアドキュメンテーション環境を汎用ウェブCMSを拡張して構築した.ソフトウェアライフサイクルの各フェーズにおける様々なドキュメントに基づく情報共有を効率化するためのドキュメンテーション方式の確立を目指し,技術文書の生成及び管理に関するオープンなXML仕様であるDITAに基づくドキュメンテーション環境の構築を進めた.DITAでは,ドキュメントの再利用の最小単位である「トピック」と,複数のトピックを構造化してドキュメントを構成する「マップ」によってドキュメントを執筆する.構築するドキュメンテーション環境は,DITAに基づくソフトウェアドキュメントのオーサリングと様々なステークホルダによる情報共有のためのプラットフォームとして機能する.当該年度の前半は,開発者による設計書の作成・編集,管理者によるドキュメント全体の構造や執筆状況の管理,その他のステークホルダによるドキュメントの閲覧などを一つのプラットフォーム上で行えるようにすることを想定し,必要な機能の検討と,実装方法の検討を行った.必要な機能として,既存のDITAツールの分類に基づき,編集,管理,利用の各フェーズに対応した機能を定義するとともに,従来のDITAドキュメンテーションでは分離されていた執筆の進捗状況の確認,レビュー,承認の機能を新たに定義した.当該年度の後半は, DITAドキュメンテーション環境のプロトタイプの設計および実装を行った.バックエンドに位置するドキュメントリポジトリとしてのCMSは,DITAに対応したオープンソースの汎用Web CMSであるDrupalを拡張して構築するものとした.プロトタイプの実装としては,各マップから参照されているトピックの一括閲覧のためのユーザインタフェースや,トピック同士の関連づけの設定を行うユーザインタフェースなど,トレーサビリティ管理に必要となる機能の開発を優先的に実施した.本研究では,ソフトウェアライフサイクルの各フェーズにおける様々なドキュメントに基づく情報共有を効率化するためのドキュメンテーション方式の確立を目指し,技術文書の生成及び管理に関するオープンなXML仕様であるDITAに基づくドキュメンテーション環境の構築を行った.DITAに基づくドキュメントは,再利用可能な情報の単位であるトピックと,トピックの組み合わせからなる文書構造を定義するマップで構成される.初年度は,ソフトウェアプロセスに関するこれまでの研究で得られた知見に基づき,1.対象とする成果物ドキュメントセットの定義,2.構造化ドキュメントモデルの作成,3.再利用性に基づく部分構造パターンの抽出を行った.次年度は,まず,開発者による設計書の作成・編集,管理者によるドキュメント全体の構造や執筆状況の管理,そしてドキュメントの閲覧などを一つのプラットフォーム上で行えるようにすることを想定し,必要な機能の検討と,実装方法の検討を行った.次に,DITAドキュメンテーション環境のプロトタイプの設計およびオープンソースの汎用Web CMSであるDrupalを基盤として実装を行った.最終年度は,ドキュメントに記載されている内容の関係性から必要な情報を辿って行くことを可能とするため,RDFを用いてトピック間に意味的な関連付けを行い,その関連情報に基づいて目的のトピックを検索できるような仕組みを構築し,CMSに実装した.この仕組みについて評価を行った結果,ソフトウェアドキュメントをDITAに基づいて記述することによって,ドキュメントの記述量や修正量を削減することができた.また,意味的関連を用いてトピックを検索することによって,用いなかったときに比べて不要なトピックが結果から除かれ,目的に沿ったトピックのみに絞り込むことができた.ソフトウェア開発においては多くのドキュメントが作成される.しかし,ワードプロセッサ等で作成した場合,トレーサビリティの低下,メンテナンスコストの増大という問題が発生する.この問題を技術文書向けのXML標準であるDITAを導入することにより解決している.ソフトウェアドキュメントをDITAの構成要素であるトピックとして記述するために,標準的なソフトウェアドキュメントの構造化モデルを作成し,トピック粒度の検討を行った.また,意味的な関連性によりトピックを検索する手法を構築し,DITAに基づいた統合ソフトウェアドキュメンテーション環境を汎用ウェブCMSを拡張して構築した.DITAに基づく統合ドキュメンテーション環境の構築を目的として,ソフトウェアプロセスに関するこれまでの研究で得られた知見に基づき,(1)対象とする成果物ドキュメントセットの定義,(2)構造化ドキュメントモデルの作成,(3)再利用性に基づく部分構造パターンの抽出を行った.(1)については,広範囲のソフトウェア開発ドメインに対応するようなドキュメントのテンプレートとなり得ることから,共通フレーム2007 (SLCP-JCF2007)において定義されている主ライフサイクルプロセスで作成が推奨されているドキュメント群を本提案手法において扱う成果物ドキュメントセットとした.(2)については,共通フレーム2007に含まれる要件定義工程の2種類のドキュメントを対象として,記述粒度を正規化し,最小単位の記述をノードとするツリー状の構造化モデルを作成し,UMLのクラス図により視覚化した.(3)については,文書構造の違いによって,情報の再利用性や,分割すべきトピックの粒度にも違いが生じると考えられるため,トピックの再利用性の観点から,作成した構造化ドキュメントモデルの部分構造の類型化を行い,レコードパターン,集合パターン,部分集合パターンに分類した.抽出した各パターンについて情報の再利用性を検討し,その結果に基づきそれぞれの構造ごとに適切なトピック(最小記述単位)の粒度の検討を行った.

得られた粒度を構造化モデルに適用し評価を行った結果,ドキュメント内での再利用性を損なわない範囲でトピックの粒度を大きくすることが可能であり,結果として管理コストを抑制することが可能であることが示された.当初の予定ではH24年度中に実施するはずであったドキュメントワークフローの定義には至っていない.これは,H24年度に実施したDITAドキュメンテーション環境のプロトタイプの機能検討において,トピック同士の関連づけの設定機能に関してより深い検討が必要であることが明らかになり,ワークフロー定義以前に取り組むべき課題と判断し,実施したことによるものである.当初の予定ではH23年度中に実施するはずであったDITAトピックの特殊化と評価については実施していない.これは,今年度実施した既存の標準ドキュメントを対象とした構造化モデルの作成過程において,トピックの粒度をどのように決めるかが本質的に重要であることが示唆され,トピックの特殊化以前に取り組むべき課題と判断し,実施したことによるものである.コラボラティブDITAドキュメンテーション環境の設計および実装を継続して実施する.特に,これまでに実装したトピック同士の関連づけの設定機能を拡張し,関連の種類を設定できるようにする.設定できる関連の種類は,「refine」「satisfy」など,システム工学のためのモデリング言語であるSysMLにおける要求図で用いられる要求間の関連ステレオタイプを参考に定義する.また,これまでに実施したドキュメントの構造化の成果に基づき,DITAトピックの特殊化を行い,各ドキュメント構造をトピックの集約であるマップとして定義するとともに,各ステークホルダによるドキュメントの作成・レビュー・承認・保守を円滑に行うためのワークフローを定義し,ツールによりサポートする.さらに,仕様を見落としなく設計・実装に反映するために,関連するドキュメントを様々な条件により集約して一覧できるような多視点ビューを導入し,構築したドキュメンテーション環境が,ソフトウェア品質の向上に与える影響について検討する.コラボラティブDITAドキュメンテーション環境を構築する.これは,DITAに基づくソフトウェアドキュメントのオーサリングと様々なステークホルダによる情報共有のためのプラットフォームとして機能することを意図したものである.バックエンドに位置するドキュメントリポジトリとしてのCMSは,オープンソースの汎用DITA対応CMSを拡張して構築する.また,ドキュメントの作成
色彩と香りの調和性に関する数理モデルの開発

本研究では、色彩と香りの調和モデルを構築することを目的とした。実験Iは、香りの印象次元の抽出及び調和色の検討、実験IIは、色彩の印象次元の抽出及び調和香の検討を目的とした。実験の結果、色彩と香りの印象次元はMILD、CLEARであることが分かった。また、次元上での近距離の色彩と香りの調和性が高く、遠距離の色彩と香りは不調和関係にあることが分かり、調和予測式を構成した。研究IIIでは、得られた調和予測式を可逆的に検討した。その結果、殆どの予測式は比較的精度が高いことが分かった。色彩と香りの調和予測モデルの構築を目的とし、4つの実験を行った。まず、8種の香りと18色の色彩を刺激として、香りの印象的次元の抽出と調和色の検討(実験A)及び、色彩の印象的次元の抽出と調和香の検討(実験B)を行った。実験Aは、100名の男女に対し、SD法による香りの印象評定を課すと同時に、香りに対する調和色、不調和色を各々カラーチャートから選択させた。実験Bは、100名の男女に、カラーカードの印象評定と香りの調和度評定を課した。香りの印象評定、色彩の印象評定、さらにこれらを統合した結果の各々に対して因子分析を施したところ、共通して〈MILD〉因子と〈CLEAR〉因子を得た。すなわち、香りと色彩は印象的構造が比較的近似しており、同一次元で捉えることが可能なことが示唆された。次に、重回帰分析によって、2軸における調和性を検討した。よって、印象的次元上で距離の近い色彩と香りは調和関係、距離の乖離した色彩と香りは不調和関係との結論に至った。次に、以上の実験で得た調和予測式を可逆的に検討した。香りの調和予測式の可逆的検討(実験C)として、80名の男女に、15種の香りの印象評定(VAS)及び調和、不調和色をそれぞれ18色から選ばせた。因子分析から得られた香りの因子得点を、実験Aの調和予測式に代入することで調和色予測選択率を算出し、実験Cで得た調和色実測選択率との相関を算出した。結果、殆どの予測式は比較的精度が高く、香りに対する調和色予測モデルの構築が可能であることが示唆された。同様に、色彩に対する調和予測式に対する可逆的検討(実験D)を行った。10種の香りと33色の色彩を用いた重回帰分析の結果、有意な回帰式を得たが、4種の香りに関しては精度が低かった。よって、色彩に対する調和香予測式は、香りに対する調和色予測モデルを補足的に説明するものとして有効と思われる。本研究は、異なる感覚モダリティであるi色彩と香りとの調和性に関して、予測数理モデルを構築することを目的とした。平成22年度は色彩と香りの調和予測式の検討を目的とし、4つの実験を行った。具体的に、まず香りの印象的次元の抽出と調和色の検討及び、色彩の印象的次元の抽出と調和香の検討を行った。次に、以上の実験で得た調和予測式の可逆性を検討する為、香りの調和色予測式の可逆的検討、色彩に対する調和香予測式に対する可逆的検討を行った。以上の結果を踏まえ、平成23年度は色彩と香りの調和予測モデルの確立を試みた。具体的にまず、香りの印象評定、色彩の印象評定、これらを統合した結果の各々に対して因子分析を施したところ、共通してMILD因子とCLEAR因子を得た。すなわち、色彩と香りは印象構造が比較的近似しており、同一次光で捉えることが可能なことが示唆された。次に、重回帰分析により2軸における色彩と香りの調和性を検封した。その結果、印象次元上で近距離の色と香りは調和関係、遠距離の色と香りは不調和関係との結論に至った。さらにこれらの予測式の可逆性を確かめた結果、殆どの予測式は比較的精度が高く、香りに対する調和色予測モデル、及び色彩に対する調和香予測モデルの構築が可能であることが分かった。次に、色彩と香りの組み合わせるによる効果を、心理的、生理的側面から検討した。心理的効果としては、MILD因子、CLEAR因子の各軸上の色彩や香りの得点に着目し、調和度を段階的に組み含わせた場合の印象変化を検討した。その結果、調和度の高い組み合わせで、より色彩や香り本来の特徴を高める傾向を得た。生理的効果の検討に関しては、精神ストレスマーカーとして唾液中クロモグラニンAを用い、色彩と香りの組み合わせによるストレスからの回復度合いを検討した。その結果、調和度の高い組み合わせ条件下でより高いストレス緩和効果が得られた。
染色体異常症の非侵襲的出生前診断法の確立

分娩後ならびに妊娠中の女性の末梢血中に,胎児由来の造血前駆細胞が有意の頻度で存在することを以下のごとく証明した.1)男児を娩出した女性15例を対象として,末梢血3-9mlを採取し,これより分離した単核細胞を,エリスロポイエチンなど各種液性因子含有のメチルセルロース半固形培地にて培養した.2-3週間の培養後,形成されたコロニーを個別に回収し各々の抽出DNAから,Y染色体上のSRY遺伝子ならびに常染色体上のZP3遺伝子をnested PCR法にて同時に増幅し,アガロースゲル電気泳動後,増幅バンドの有無を検討した.胎児造血幹細胞起源のコロニーはSRYとZP3遺伝子バンドを合わせ持つ男性型を示す.分娩当日,4日後ならびに1か月後の母体末梢血からは,各々血液1mlあたり4.7±2.6個,6.3±2.7個,1.3±1.1個の胎児由来コロニーが検出された.2)妊娠14週から35週の男児妊娠女性17例を対象として,上記のコロニー解析を行った.胎児由来コロニーの頻度は3.7±2.3%で,末梢血1mlあたりの個数に換算すると4.1±3.1(rangeO10.0)個であった.妊娠週数と末梢血1mlあたりの胎児コロニー数との間には,有意の正の相関が認められた(R=0.58,p=0.015).現在は,妊娠4か月未満例について解析を継続中である.以上のように,100%の純度を有し増殖可能な胎児細胞群を母体血から回収できる可能性が示された.これらの細胞を用いて引き続き染色体解析を行うことは至って容易である.よって,今回の解析システムをさらに普遍化ならびに簡便化することにより,非侵襲的な染色体異常のマススクリーニング法を確立することができると考えられた.分娩後ならびに妊娠中の女性の末梢血中に,胎児由来の造血前駆細胞が有意の頻度で存在することを以下のごとく証明した.1)男児を娩出した女性15例を対象として,末梢血3-9mlを採取し,これより分離した単核細胞を,エリスロポイエチンなど各種液性因子含有のメチルセルロース半固形培地にて培養した.2-3週間の培養後,形成されたコロニーを個別に回収し各々の抽出DNAから,Y染色体上のSRY遺伝子ならびに常染色体上のZP3遺伝子をnested PCR法にて同時に増幅し,アガロースゲル電気泳動後,増幅バンドの有無を検討した.胎児造血幹細胞起源のコロニーはSRYとZP3遺伝子バンドを合わせ持つ男性型を示す.分娩当日,4日後ならびに1か月後の母体末梢血からは,各々血液1mlあたり4.7±2.6個,6.3±2.7個,1.3±1.1個の胎児由来コロニーが検出された.2)妊娠14週から35週の男児妊娠女性17例を対象として,上記のコロニー解析を行った.胎児由来コロニーの頻度は3.7±2.3%で,末梢血1mlあたりの個数に換算すると4.1±3.1(rangeO10.0)個であった.妊娠週数と末梢血1mlあたりの胎児コロニー数との間には,有意の正の相関が認められた(R=0.58,p=0.015).現在は,妊娠4か月未満例について解析を継続中である.以上のように,100%の純度を有し増殖可能な胎児細胞群を母体血から回収できる可能性が示された.これらの細胞を用いて引き続き染色体解析を行うことは至って容易である.よって,今回の解析システムをさらに普遍化ならびに簡便化することにより,非侵襲的な染色体異常のマススクリーニング法を確立することができると考えられた.本年度は,母体血を用いた非侵襲的出生前診断法の確立のための基礎的検討として,産褥期女性を対象に抹消血中の胎児造血幹細胞の検出,ならびにその存在頻度・時間的推移の算定を試みた.妊娠37週以降にて男児を晩出した女性13例を対象として,分娩当日・4日後・1ヶ月後に抹消血3-9mlを採取し,これより比重遠心法にて分離した単核細胞を,PHA-LCM,エリスロポイエチンなど各種液性因子含有のメチルセルロース半固形培地にて培養した.2-3週間の培養後,形成されたコロニーを個別に回収し各々の抽出DNAから,Y染色体上のSRY遺伝子ならびに7番染色体上のZp_3遺伝子をnested PCR法にて同時に増幅し,アガロースゲル電気泳動後,増幅バンドの有無を検討した.(胎児造血幹細胞起源のコロニーはSRYとZP_3遺伝子バンドを合わせ持つ男性型を,母体造血幹細胞起源の頃に-はZP_3遺伝子バンドのみ女性型を示す.)分娩当日の母体末抹消からは(n=13),血液1mあたり計42.7±19.6(mean±1SD)個コロニーが形成された.2週間培養の時点で各コロニーを形態的に鑑別すると,BFU-E/CFU-E47%,CFU-GM24%,CFU-GEMM2%の比率であった.これらの中で,男性型バンドパターンを示す胎児由来のコロニーは4.8±2.4個であった.さらに,4日後(n=2)ならびに1ヶ月後(n=5)の抹消血では,各々血液1m1あたり7.5±2.9個,1.1±1.1個の胎児由来コロニーが検出された.

以上もごとく,造血幹細胞培養とPCR法を組み合わせた新しい胎児細胞検出システムを確立し,これを用いて,産褥期女性では胎児造血幹細胞が少なくとも1か月間にわたり有意の頻度で血中を循環していることを証明した.本解析法をさらに広い範囲の対象に応用すれば,母体血中の胎児造血幹細胞の時間的推移を正確に把握することが可能である.さらに,妊娠初期から胎児コロニーが定常的に得られるのならば,胎児出生前診断の分野に多大の進歩をもたらすと考えられる.本年度は,母体血を用いた非侵襲的出生前診断法の確立のための基礎的検討として,妊娠女性を対象に末梢血中の胎児造血幹細胞の検出,ならびにその存在頻度・時間的推移の算定を試みた.妊娠14週から35週の男児妊娠女性11例を対象として,計17回にわたり末梢血3mlを採取し,これらより分離した単核細胞を,各種サイトカイン含有のメチルセルロース半固形培地にて培養した.23週間の培養後,形成されたコロニーを個別に回収し各々の抽出DNAから,Y染色体上のSRY遺伝子ならびに7番染色体上のZP3遺伝子をnested PCR法にて同時に増幅し,アガロースゲル電気泳動後,増幅バンドの有無を検討した.統計解析には回帰分析を用いた.各血液検体からは,1mlあたり合計114.5±50.3(mean±1SD)個のコロニーが形成された.これらの中で,SRYとZP3遺伝子バンドを合わせ持つ胎児由来コロニーの頻度は3.7±2.3%で,末梢血1mlあたりの個数に換算すると4.1±3.1(range 010.0)個であった.妊娠週数と末梢血1mlあたりの胎児コロニー数との間には,有意の正の相関が認められた(R=0.58,P=0.015).以上のごとく,造血幹細胞培養とPCR法を組み合わせた新しい胎児細胞検出システムによって,胎児造血系前駆細胞が有意の頻度で母体血中を循環していることが証明された.今回の解析システムをさらに普遍化ならびに簡便化することにより,非侵襲的な染色体異常のマススクリーニング法を確立することができると考えられた.
先天性難聴児への人工内耳と補聴器の併用に関する研究

言語習得前あるいは言語習得中に失聴し人工内耳を装用した乳幼児の言語発達は、コミュニケーション能力、理解言語、表出言語、発声・発語が相互に関連しながら影響すると言われている。Nottingham病院では、このような考え方に基づいて人工内耳装用児の評価を複数の評価方法(テストバッテリー)を組み合わせて行っている。語音聴取や発声・発語などの評価が比較的客観的にかつ定量的に行われているのにたいして、コミュニケーション能力の発達の評価は親やリハビリテーション担当者の主観に頼り、定性的な評価にとどまっている。本研究では、コミュニケーション能力の評価が主観的ではあるが帰納的に評価した結果として評価でき、定量的な結果が得られることを目的として、人工内耳装用児を評価するための評価表を作成した。作成した評価表では、評価手法としてVAS(Visual Analog Scaling)法を用いた。評価表および評価手法の妥当性を確かめるために、保育士、言語聴覚士、医師(計16名)に同一のVTRに登場する人工内耳装用児のコミュニケーショシ能力を作成した評価表を用いて評価させた。VTRからは人工内耳装用児の聴性行動を中心に客観的なデータを抽出し、評価表から得られた評価点と比較した。その結果、評価表の内容および評価手法としてVAS法を用いたことは妥当であると考えた。さらに、同じ評価表を用いて、保育士、言語聴覚士、医師という異なった職種間でコミュニケーション能力の評価に影響を及ぼす考え方の違いについて検討した。三つの職種に共通する考え方も多く認められたが、重要視する考え方を統計学的に検討すると上位にランクされる考え方は必ずしも一致しなかった。コミュニケーション能力を評価するさいの職種間での着眼点の違いを示唆する結果であった。なお、当初目的としていた人工内耳と補聴器の併用効果については、人工内耳装用期間が充分ではないこと、評価の対象となった人工内耳装用児が幼少であることなどから、充分な結果を得ることはできなかった。現在2例の両側高度難聴児を対象に研究を実施中である。第1例は1才11カ月の女児で、1歳2ヶ月時に細菌性髄膜炎から内耳炎に罹患し、以後難聴となった症例である。2例目は2歳の女児で、先天性の難聴である。現在症例1はTransonic、症例2は39OPLのそれぞれ補聴器を装用して聴能・言語訓練ならびに検査を実施中である。対象児に対する検査には通常の純音聴力検査(遊戯聴力検査)、言語検査のほかに研究分担者である益田の開発したビデオを用いた言語評価法を用いている。現時点での補聴器を装用した状態での音に対する反応および言語発達状況は、症例1についてはperilingualの失聴で、いったん獲得していた言語・構音の崩壊が徐々にではあるが認められつつある。症例2はprelingualの難聴児であるが、音声言語力については1歳前のレベルであるが、身振りによる表出は良好で、内言語は1歳半から2歳レベルと思われる。両症例とも補聴器による言語発達には限界があり、人工内耳埋込術の適応症例であると判断している。特に症例1は内耳炎により蝸牛の骨化の兆候がみられているため2歳ごろに手術予定としている。対象児2例とも、現在人工内耳埋込術は未施行であり、本研究の目的である人工内耳装用下での検査はできていない。このため、報告すべきまとまった結果は得ていない。現在、補聴器装用下でのデータを集積中であるが、継続して研究を行う予定である。

本研究は難聴児の聴性行動を新しい視点で整理し直すことにより、難聴児のコミュニケーションモードを評価することを目的にしている。本研究の最終的な目的は、コミュニケーションモードを評価することによって、重度難聴児への人工内耳埋込の適正なタイミングを推定する一助にし、術後のコミュニケーションモードの変化をできるだけ客観的に評価することで、有効な難聴教育手法を選択するデータにすることである。現在は、後者の目的を優先して、評価法の作成を手がけている段階である。対象は平成12年1月に人工内耳を埋め込んだ重度難聴児二人であり、コントロールとして建聴児二人にも同様の記録を行っている。重度難聴児のうちの一人は平成12年3月の時点で4才0ケ月の先天性難聴児で、もう一人は3才0ヶ月の言語習得中失聴児である。建聴児は4才0ヶ月の男児と1才5ヶ月の女児である。記録場面は母親との遊び場面を15分記録している。いずれの児についても母親に口頭で本研究の趣旨を伝え、本研究に記録内容が使われることにたいして了承をいただいている。本研究の成果がある程度判明するためには、今後少なくとも1年間は必要であり、検査としての正当性や問題点を指摘できるのは3年後と見込んでいる。現在までに3例の幼児に人工内耳埋込術を行った。症例1は先天性難聴であり、3才10ヶ月で人工内耳埋込術を行い、音入れ後も人工内耳非埋込側に高度難聴用補聴器を装用している。症例2は1才2ヶ月時に髄膜炎に罹患し失聴した難聴児であり、2才10ヶ月で人工内耳埋込術を行ったが、非埋込側には全く補聴器装用効果は認めず、人工内耳単独の装用になっている。症例3は先天性難聴であり、2才10ヶ月で人工内耳埋込術を行い、非埋込側には高度難聴用耳掛形補聴器を装用している。症例1と2については、音入れ後13ヶ月が経過し、症例3については音入れから1ヶ月が経過している。いずれの症例にも人工内耳の装用状況は良好であり、言語発達状況も良好であるように思われる。また、症例1と症例3については、補聴器の装用状況も良好であり、ほぼ常時人工内耳と補聴器の併用ができている。いずれの症例についても術前から母親とのコミュニケーション状態をビデオ記録しており、術後も定期的に記録をしている。これらを解析中であるが、再現性のある結果は得られていない。安定した解析結果が得られたときにs-s発達検査あるいは人物完成テスト、Notinghamの聴覚評価検査などの結果と比較し、我々が行ってるビデオによる評価がコミュニケーション状態と言語発達状況を正しく評価しているものかどうかを検討する予定である。さらに、症例1および症例3については補聴器を併用していることがコミュニケーションにどの程度有利に働いているかどうかを検討する予定である。言語習得前あるいは言語習得中に失聴し人工内耳を装用した乳幼児の言語発達は、コミュニケーション能力、理解言語、表出言語、発声・発語が相互に関連しながら影響すると言われている。Nottimgham病院では、このような考え方に基づいて人工内耳装用児の評価を複数の評価方法(テストバッテリー)を組み合わせて行っている。
ラッピング加工における砥粒運動の可視化と加工機構の評価

本研究では平成6年度の科学研究経費により構築したラッピング加工における砥粒運動を可視化するためのシステムおよび,有限要素法を用いたラッピングにおける砥粒の流れを解析するための解析手法を用いてセラミックスのラッピング加工における砥粒流れを追跡し、その流れが加工機構に及ぼす影響を実験的、解析的に明らかにした.具体的には以下の点について検討した.1.砥粒運動の解析結果と実験結果の比較検討平成6年度に引き続きさまざまなラッピング加工条件において可視化された砥粒運動と有限要素法によって解析された砥粒流れを比較し,最適加工条件を決定した.2.平面ラップにおける砥粒運動の可視化平成年度の結果をふまえて、実際の3次元砥粒運動の流れを可視化した。そのため、砥粒を可視化できるラッピング装置を作成し、砥粒の運動を評価した。3.最適ラッピング加工条件の検討方法の確立上記の評価をふまえて、実際にラッピング加工実験を行い,ラッピングの砥粒の運動と加工状態を比較検討した.またこれらの結果から,最適加工条件を検討する手法についても検討した。これらの結果から,ラッピング加工における砥粒運動,とりわけラッピングの定盤に施されている溝の中における砥粒運動とその運動が加工機構に及ぼす影響が明らかにされた.今後,この手法を用いてさらにさまざまな観点から砥粒運動を検討することによって砥粒運動からみたラッピング加工機構を総合的に評価することが可能である.本研究では平成6年度の科学研究経費により構築したラッピング加工における砥粒運動を可視化するためのシステムおよび,有限要素法を用いたラッピングにおける砥粒の流れを解析するための解析手法を用いてセラミックスのラッピング加工における砥粒流れを追跡し、その流れが加工機構に及ぼす影響を実験的、解析的に明らかにした.具体的には以下の点について検討した.1.砥粒運動の解析結果と実験結果の比較検討平成6年度に引き続きさまざまなラッピング加工条件において可視化された砥粒運動と有限要素法によって解析された砥粒流れを比較し,最適加工条件を決定した.2.平面ラップにおける砥粒運動の可視化平成年度の結果をふまえて、実際の3次元砥粒運動の流れを可視化した。これらの結果から,ラッピング加工における砥粒運動,とりわけラッピングの定盤に施されている溝の中における砥粒運動とその運動が加工機構に及ぼす影響が明らかにされた.今後,この手法を用いてさらにさまざまな観点から砥粒運動を検討することによって砥粒運動からみたラッピング加工機構を総合的に評価することが可能である.本研究では、セラミックスのラッピング加工における砥粒流れを追跡し,その流れが加工機構に及ぼす影響を実験的,解析的に明らかにするとともに,ラッピング加工高精度化のための最適な砥粒運動条件を解析することを目的としている.そして,本年度は以下の問題について検討している.1.有限要素法による砥粒運動の解析有限要素法を援用して,ラッピング加工における砥粒運動の解析方法を確立した.そしてこの解析方法を用いて,ラッピング定盤溝を2次元的にモデル化して,定盤溝内における砥粒運動を解析した.また,さまざまな溝形状において砥粒運動を解析し,溝の形状や加工条件によって砥粒運動がどのように変化するのかを検討した.2.2次元砥粒運動モデルにおける砥粒運動の追跡ラッピング溝における砥粒運動を実験的に明らかにするために,2次元溝を持つ定盤における砥粒運動の可視化システムを試作した.そしてこのシステムを用いて砥粒運動を直接観察するとともに,画像処理によって砥粒運動過程を明らかにした。そして,その結果が解析結果と一致することを確認した.また現在はこれらの結果を用いて,砥粒運動から見た最適なラッピング条件を検討している.以上のように,本研究ではラッピング中に定盤溝において砥粒がどのように運動するかをはじめて明らかにした.このように砥粒運動の観点からとらえたラッピングの研究はこれまでほとんど行われておらず,これにより得られた結果はラッピング加工における新しい知見となっている.なお,この研究内容の一部は精密工学会学術講演会にて発表し,評価を得ている.本研究では平成6年度の科学研究経費により構築したラッピング加工における砥粒運動を可視化するためのシステムおよび,有限要素法を用いたラッピングにおける砥粒の流れを解析するための解析手法を用いてセラミックスのラッピング加工における砥粒流れを追跡し、その流れが加工機構に及ぼす影響を実験的、解析的に明らかにした。具体的には以下の点について検討した.1.砥粒運動の解析結果と実験結果の比較検討平成6年度に引き続きさまざまなラッピング加工条件において可視化された砥粒運動と有限要素法によって解析された砥粒流れを比較し,最適加工条件を決定した.2.平面ラップにおける砥粒運動の可視化平成年度の結果をふまえて、実際の3次元砥粒運動の流れを可視化した。3.最適ラッピング加工条件の検討方法の確立上記の評価をふまえて、実際にラッピング加工実験を行い,ラッピングの砥粒の運動と加工状態ほ比較研究した.またこれらの結果から,最適加工条件を検討する手法についても検討した。

これらの結果から,ラッピング加工における砥粒運動,とりわけラッピングの定盤に施されている溝の中における砥粒運動とその運動が加工機構にに及ぼす影響を明らかにされた.今後,この手法を用いてさらにさまざまな観点から砥粒運動を検討することによって砥粒運動からみたラッピング加工機構を総合的に評価することが可能である.