hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在欧日本史料の所在と現状の関する調査

3年間にわたる調査の結果、これまでわが国でほとんど知られていなかった史料群の情報や、存在は知られていても全貌が明らかでなかった史料群の情報を収集することができ、大きな成果をあげることができた。たとえば明治初期のお雇い外国人フランソワ・ヴェルニーの個人文書群などは、本研究によって初めて仮目録化されたのではないかと思う。また3年間で合計5班の調査チームを派遣するなど、最も力を入れたオランダ外務省記録情報システムサービス局図書館情報部所蔵のNEFIS(オランダ軍情報局)文書も、近年初めて公開されたものであるために、一部の研究者を除いてほとんど知られていないようである。調査チームの言語能力の限界から、史料情報としては不十分なものにとどまっているが、検索・利用の手がかりにはなろう。今後、改めて本格的調査が行われることを望みたい。一般に欧州各国に所在する日本関係資料、とくに近現代史料を含む記録史料(archival records, maniscripts)については、東京大学史料編纂所などによる若干の実績はあるものの、調査・収集が進んでいるとは言えない。欧州の図書館などで活躍する日本資料専門司書を中心にしたヨーロッパ日本情報専門家協会EAJRSが数年前から活発に活動しているが、このような活動がやがては文書館(アーカイブス)の世界にも広がることを期待したい。そのような現地の専門家団体・機関と日本の責任のある機関・団体が協力しあってこそ、初めて組織的な情報の集約化と公開利用が可能になってくるであろう。本研究が、そうした将来展望を生みだす契機のひとつになることを願っている。3か年計画の初年度にあたる本年度は、ドイツ・オランダ・ベルギー・フランスの調査を実施した。調査班は3班を組織し、書簡による現地へのアンケートや、日本を始めとする各国の関係者からの情報収集に努め、そのうえで現地調査を実施した。・ドイツでは、プロイセン枢密国家文書館、ベルリン州立図書館、連邦文書館、バンベルク市公文書館、ミュンヘン大学図書館等を訪問、和漢書・写真などの日本関係史料の概要を把握し、一部詳細な目録も作成した。・オランダでは、外務省史料室、国立公文書館、第二次世界大戦ドキュメンテーション・センター、王立熱帯研究所等を訪ね、大戦期インドネシアに関わる日蘭関係史料について、概要調査を実施した。国立公文書館では、3年後に公開されるバタビア総督府文書の目録収集を行った。外務省が公開するNEFISの文書は良好なものであるため、次年度以降に詳細なリスト作成が必要である。大戦期以外では、幕末に来日したボ-ディン家の文書を王立熱帯研究所で確認し、一部撮影した。・ベルギーでは、アルベール一世図書館、新旧両ル-ヴァン大学などを調査した。ル-ヴァン大学では大正12年に炎上の際、日本から贈られた和漢書に関する文書なども見られる。アルベール一世図書館には和漢書を確認したが、今回は大まかな概要調査にとどまった。・フランスでは、リ-ル市立図書館、クレットマン家、バライア家、国立文書館、国立図書館、パリ外国宣教会文書館等を調査した。いわゆる「御雇い外国人」に関する史料を個人宅で確認したが、調査先での思わぬ発見であり、概要も含め今後調査が必要である。また、戦前の日本企業文書の存在も確認したが、具体的な調査は今後の課題である。・上記の調査と併せて、ドイツ国ハイデルベルクで開催された「日本資料専門欧州会議」にも参加して本課題研究の目的や調査の経過・成果などを報告し、欧州の日本資料の所在に関する情報収集にも努めた。研究計画の2年目である今年度は、昨年度に調査を行ったドイツ、オランダ、フランスの3か国において調査を継続するとともに、昨年度の事前準備に基づき新たにイタリアで調査を実施した。またイギリスにおいて関連調査を実施した。ドイツでは、国立文書館(コブレンツ)で日本史料所在情報についてヒアリングを行うとともに日独協会文書などの補充調査を実施した。

オランダでは、昨年度に引き続いて外務省図書館(ハーグ)所蔵のオランダ軍情報局(NEFIS)文書や国立戦争史料研究所(アムステルダム)所蔵のインドネシア・コレクションなどの調査を実施し、史料1点ごとに内容調査シートへのデータ記入を行った。イギリスでは、戦後のドイツ押収文書に含まれる日本関係史料について国立公文書館(ロンドン)で関連調査を行ったほか、英国図書館東洋インド省資料部で日本史料の調査を実施した。フランスでは、バライア家(サンテチェン)で幕末維新期の「お雇い外国人」フランソワ・レオンス・ヴェルニー関係史料の内容調査を行い、写真撮影も実施した。またロアール県文書館、織物歴史博物館(リヨン)などで関連調査を実施した。イタリアでは、国立中央文書館(ローマ)のほか、ヴァチカン教皇図書館、ベネチア国立文書館、イモラ市立図書館、ミラノ国立文書館などにおいて概要調査を実施した。昨年度ならびに本年度収集した日本史料情報については、コンピュータを使って順次データベースを作成中であり、その最終結果は来年度作成する研究成果報告書に掲載する予定である。なお、上記の調査とあわせて、ベルギーにおいて開催された「日本資料専門家欧州会議」(EAJRS)にも参加して、本研究課題に関する情報交換につとめた。研究計画の最終年度である平成11年度は、オランダ、ドイツ、イギリス、ベルギーにおいて調査を継続するとともに、新たにスペインとポルトガルで調査を実施した。イタリアの補充調査は担当者の健康上の理由により実施することができなかった。オランダでは、初年度から重点を置いてきたオランダ外務省情報システムサービス局図書館情報部所蔵オランダ軍情報部(NEFIS)文書の調査を今年度も2度にわたって行い、約4000ファイルの調査をすべて終了した。今年度はノートパソコンを持参して作業の効率化を図った。ドイツ、イギリスの調査はいずれも補充的なものであるが、貴重な日本関係史料の存在が確認された。スペイン、ポルトガル、ベルギーにおいては概要調査を行い、日本史料に関する情報を入手したが、時間の制約上、本格的な調査は将来に持ち越さざるを得なかった。3年間の研究期間中に収集したデータは、まとまったものについては今年度の調査研究諸費でほぼデータベース化を完了した。とくに大きいのはオランダ外務省所蔵のNEFIS文書である。ただし国文学研究資料館史料館の史料所在情報データベースSINDBADとはまだ連動しておらず、今後の課題として残されている。本研究のもう一つの成果は欧州の資料専門家との人的交流の拡大である。さいわい欧州には図書館などで活躍する日本資料専門司書を中心にしたヨーロッパ日本情報専門家協会EAJRSが数年前から活発に活動しており、図書館を基盤とした情報ネットワークを築きつつある。これらの方々との連携はかなり深まったが、やがては文書館(アーカイブズ)の世界にもこのような日本資料専門家が育ち、そのネットワークが育つことを期待したい。
簡易な方法による文化財用免震装置の揺れの許容判定指標の構築

H30年度は以下4点について研究を実施した。1.数値解析による展示物モデル転倒の検証と評価では、展示物の数値モデルを構築し、運動方程式を解いた。定常波(ここでは正弦波)を入力とした場合では、1振動実験から求められた振動台上での展示物モデルの状態(起立、ロッキング、転倒)と数値解析から求められた状態の比較、2振動実験と数値解析で求められた応答波形の比較、を実施し、対応の良い結果を得た。また、観測された地震波を入力とした場合での振動実験と数値解析の比較においても、応答波形および展示物モデルの転倒時刻をほぼ再現することが可能となった。以上から、構築した数値モデルが妥当であることを示し、数値解析による展示物モデル転倒の検証を可能にした。2.文化財が展示される場所の振動特性の把握では、過去に実施した建物の微動観測記録を用いてパラメータを推定すると共に、既往の研究で示されている建物階数とパラメータの関係との適合性を調査した。その結果、関係式は振動特性をほぼ説明できることを確認した。3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測は、本校施設内の建物1Fと7Fで地震観測を継続しておりデータの蓄積に努めている。4.また、展示物の転倒対策として使用されるナイロンテグスが有効に作用する条件を見つけるため、テグスの取り付け角度、本数、また試験体底の敷板の有無による影響について検討した。その結果、1テグスで固定した展示物が転倒する際、テグスに加わる負荷でテグスが伸び、ロッキングおよび滑動が生じた、2ナイロンテグスは製品により特性が大きく異なる、3展示物の重量と最大加速度が把握できれば適切なテグスを用いることで転倒防止が可能である以上3点の結論を得た。H30年度の研究計画では、1.数値解析による展示物モデル転倒の検証と評価、2.文化財が展示される場所の振動特性の把握、3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測以上3点を掲げた。1.に関しては、構築した展示物の数値モデルが妥当であることを示し、数値解析による展示物モデル転倒の検証を可能にした点、2.に関しては、建物階数と観測記録から推定したパラメータの関係が妥当であることを確認した点、3.に関しては、地震観測を継続しデータ蓄積に努めている点、以上の結果を得ている。このほかに、展示物の転倒防止のために頻繁に用いられているナイロンテグスの転倒防止効果の評価を実施し、一定の結果を得ていることから、おおむね順調に進んでいると判断した。現在までの研究結果を基に、H32年度に掲げた研究計画がスムーズに実施できるようにするため、以下3点について検討を進める。1.振動実験に使用する模擬地震動作成: 1建物の影響2展示ケースの影響などの振動特性の影響を含んだ模擬地震動を作成する。2.観測記録および模擬地震動による振動実験:観測された大地震の地震動記録、また1.で作成した模擬地震動を入力波とした振動実験を実施する。また、可能であれば数値解析結果との比較検討も実施する。3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測:観測を継続し、データの蓄積を進める。簡易な方法による文化財用免震装置の揺れの許容判定指標の構築に関係する3点について研究を実施した。1.文化財が展示される場所の振動特性の把握:文化財が展示される主たる場所は建物内部であることが多いことから、20012005年の日本建築学会学術講演梗概集で公表されている振動データを基に、建物高さと固有周期、減衰定数の回帰式を作成した。また、既存の関係式と比較・検討し、妥当性を示した。2.市販されている博物館用展示台の振動特性:博物館などで展示される作品の多数は展示台に設置されることから、市販されている展示台を対象に振動実験から振動特性を推定し、それが展示されている作品の転倒に与える影響について検討した。展示台を床等に固定した条件で加振した場合、入力と応答の波形性状は、ほぼ同一性状を示す。一方、展示台を固定しない条件で加振した場合、展示台はロッキング振動を励起し、入力波の振幅が大きい部分にて展示台が転倒に至ることを確認した。これらの結果から、展示台を床などに固定する場合にはテグスなどを用いて作品を展示台に固定する、また固定しない場合には下部に小型免震装置を設置するなどしてロッキング振動を励起させないなどの工夫が必要であることを示した。3.振動実験による展示物モデルの転倒限界加速度の推定:地震による揺れにより建物内部で展示されている作品は転倒・破損に至ることから、転倒条件について振動実験を基に検討した。その結果、加振振動数が3Hz以下の条件では静的転倒加速度を用いて転倒を判断することができる。また、加振振動数が3Hzよりも大きい条件では、静的転倒加速度を超えるとロッキング振動を励起することが確認できた。さらに、数値解析用のプログラムを作成し、振動実験結果との比較検証をした結果、プログラムおよび数値モデルの妥当性が確認された。研究計画では、1.文化財が展示される場所の振動特性の把握、2.振動実験による展示物モデルの転倒限界加速度の推定、3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測以上の3点の実施を挙げた。実際、1.に関しては、1建物高さと固有周期、減衰定数の関係、2市販されている博物館用展示台の振動特性の成果を得ている。

2.に関しては、展示物モデルを用いた振動実験を実施し、転倒条件について振動実験を基に検討したと共に、H30年度の研究計画に掲げている数値解析の下準備まで進んでいる。3.に関しては、本校施設内の建物1Fと7Fで地震観測を開始し、データ得られ始めている。以上のことからおおむね順調に進んでいると判断した。H30年度は以下4点について研究を実施した。1.数値解析による展示物モデル転倒の検証と評価では、展示物の数値モデルを構築し、運動方程式を解いた。定常波(ここでは正弦波)を入力とした場合では、1振動実験から求められた振動台上での展示物モデルの状態(起立、ロッキング、転倒)と数値解析から求められた状態の比較、2振動実験と数値解析で求められた応答波形の比較、を実施し、対応の良い結果を得た。また、観測された地震波を入力とした場合での振動実験と数値解析の比較においても、応答波形および展示物モデルの転倒時刻をほぼ再現することが可能となった。以上から、構築した数値モデルが妥当であることを示し、数値解析による展示物モデル転倒の検証を可能にした。2.文化財が展示される場所の振動特性の把握では、過去に実施した建物の微動観測記録を用いてパラメータを推定すると共に、既往の研究で示されている建物階数とパラメータの関係との適合性を調査した。その結果、関係式は振動特性をほぼ説明できることを確認した。3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測は、本校施設内の建物1Fと7Fで地震観測を継続しておりデータの蓄積に努めている。4.また、展示物の転倒対策として使用されるナイロンテグスが有効に作用する条件を見つけるため、テグスの取り付け角度、本数、また試験体底の敷板の有無による影響について検討した。その結果、1テグスで固定した展示物が転倒する際、テグスに加わる負荷でテグスが伸び、ロッキングおよび滑動が生じた、2ナイロンテグスは製品により特性が大きく異なる、3展示物の重量と最大加速度が把握できれば適切なテグスを用いることで転倒防止が可能である以上3点の結論を得た。H30年度の研究計画では、1.数値解析による展示物モデル転倒の検証と評価、2.文化財が展示される場所の振動特性の把握、3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測以上3点を掲げた。1.に関しては、構築した展示物の数値モデルが妥当であることを示し、数値解析による展示物モデル転倒の検証を可能にした点、2.に関しては、建物階数と観測記録から推定したパラメータの関係が妥当であることを確認した点、3.に関しては、地震観測を継続しデータ蓄積に努めている点、以上の結果を得ている。このほかに、展示物の転倒防止のために頻繁に用いられているナイロンテグスの転倒防止効果の評価を実施し、一定の結果を得ていることから、おおむね順調に進んでいると判断した。H29年度の研究結果を基に、H31年度に掲げた研究計画へスムーズに接続できるよう以下3点について実施する1.数値解析による展示物モデルの検証と評価:振動実験による展示物モデルの転倒限界加速度の推定から得られた結果を、数値解析により検証する。2.文化財が展示される場所の振動特性の把握:サンプル数を増やすため、平成29年度に引き続き文化財が展示される場所の振動特性を把握に関する作業を進める。3.建物内部で展示会場を模した場所での地震観測:観測を継続し、データの蓄積を進める。現在までの研究結果を基に、H32年度に掲げた研究計画がスムーズに実施できるようにするため、以下3点について検討を進める。
原子操作によるトポロジカル相の創成と電子状態シミュレーション

低温走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いた原子操作により、固体表面の吸着種を自由に動かし任意の格子を形成することで、トポロジカルに異なる様々な仮想物質を創り出し、その特性を調べる。実際には、Cu(111)面及びその表面にPbの単原子層や超薄膜層を形成した基板上で、吸着CO分子の準安定的な三角格子を形成し周期ポテンシャルを導入する。Cu(111)面をPbで修飾することで、表面の二次元自由電子系にスピン軌道相互作用や超伝導クーパー対を導入し、グラフェン、二次元トポロジカル絶縁体、一次元トポロジカル超伝導体など様々な相を創り出す。STM/STS観察やトンネル電子分光を行って、電子状態とその実空間分布を原子スケールで観測する。
足関節底屈位による片脚立ちバランストレーニングが足関節神経筋調節機能に及ぼす影響

特記事項なし2.業務上の突発事項が発生し、本研究に十分な時間をかけることができなかったため。上記懸案事項も解決し、現在データ収集を行っている最中である。今後は、7月までに介入前実験のデータ収集と分析を行ながら、同時進行で介入後実験のデータ収集を行い9月までにデータ収集を完了する。その後、介入後実験の分析、介入前実験と介入後実験を合わせた検証を行う。足関節が構造的に不安定となる底屈位での片脚立ちバランストレーニングが足関節機能に及ぼす影響を検証するために、予備実験としバランストレーニングに効果があるかを、期間を短縮し検証項目を限定して実施した。実験には一般大学生13名が参加した。介入は開眼片脚立ちバランストレーニングを、足関節底屈39°の傾斜台にバランスマットを置いた床で4週間行った。コントロール群は対側の脚とした。測定は平坦な床上の中立位条件、中立位条件にバランスマットを置いた中立位マット条件、足関節が25°底屈位となる底屈位条件、底屈位条件にバランスマットを置いた底屈位マット条件の4条件で開眼片脚立ちを行い足圧中心(COP)軌跡長(前-後、内-外、総軌跡長)と、各床条件のタスク失敗回数を測定した。また、足趾力を計測し分析に用いた。その結果、COP軌跡長は中立位条件におけるCOP軌跡長(前-後)が有意に大きい値を示した(p =.041)が、それ以外の床条件では有意な差を示さなかった。従って、この結果だけでは足関節底屈位による片脚立ちトレーニングの効果がみられたとはいえない。しかし、タスクの失敗回数を検証すると、トレーニング後に中立位条件は平均1回が0回に、中立位マット条件は平均1.43回が0.21回に有意に減少(p =.017)、底屈位条件は平均0.07回が0回に、底屈位マット条件は平均1.43回が0.21回に減少傾向(p =.058)を示す結果となった。即ち、足関節底屈位による片脚立ちバランストレーニングは足関節神経筋機能に影響を与え片脚立ちバランス能力を向上させるが、姿勢制御のメカニズムに関与する要因の明確な影響を確認すには4週間のトレーニング期間は短い事が確認された。また、足趾力はトレーニング後に有意に高くなり(p =.021)片脚立ちバランス能力に関与する事が確認された。同時に左右差が存在する事が確認された。計画では、平成29年度は足関節を中立位から瞬時に足関節底屈回外位に変化させる際の安全性に十分配慮した角度と台の高さを確立し制作することと、その台を使った再現性を検証すること、実験プロトコルの確率であった。落とし床の製作にあたっては当初予定していた底屈回外位を同時に引き起こすのではなく、安全性を考慮して、中立位から急激な底屈位と、中立位から急激な回外位に分けて検証する事としたため、落とし床の再現性を検証する必要性がなくなった。既に落とし床は完成し最終調整を行っている。また、平成29年で行った予備実験の検証結果の一部は、第26回日本柔道整復接骨医学会学術大会で学会発表を行った。平成30年度は、足関節が不安定となる底屈位で外的内反トルクが得られにくいつま先立ちによる片脚立ちバランストレーニングが、足関節捻挫の予防に効果があるかをバイオメカニクス的変数を用いて検証するために、計画書にそって実験を進めていく。ただし、当初の予定では健常な被験者だけを募集する予定であったが、慢性足関節不安定症の患者も被験者として募集することとした。旅費については、当該年度の学会が近隣で開催されたため費用が発生しなかったが、次年度は40万円使用する予定である。謝金については、次年度から介入実験を行うため25万円使用する予定である。物品費については、現在作成中の分析用ソフトウェア40万円の支払が次年度に発生する予定である。また、分析用のノートパソコン30万円、統計解析ソフト20万円、分析用ソフトウェア40万円を購入する予定である。当初予定していた当該年度の学会発表が行われていないために旅費が発生しなかったのと、研究がやや遅れていたために人件費・謝金の支払いがなかったため。次年度にこれらの費用が計上される予定である。
最新型CTを用いた生体肝移植に必要な種々の3次元画像作成用ソフトの研究・開発

本邦において肝癌に対する生体肝移植が急速に普及しつつある。平成17年からはミラノクライテリアを満たす症例においては保険が適応され、その術前診断は極めて重要である。肝硬変に好発するarterio-portalshuntは画像上しばしば肝癌と鑑別が困難であるが、本研究において平成16年度に、一つの病変を同時に3方向から観察するソフトを開発し、arterio-portalshuntと肝癌の鑑別を試みた。対象は肝癌に対する生体肝移植を受けた患者様で、CTの診断能を摘出肝と対比した。患者数は41病変は134個であった。計1cm以上のHCCのsensitivity, positive predictive value, accuracyはそれぞれ.98%、99%,97%という驚異的な数字を。偽陽性はわずかに5病変であり、この内、3例はAP shuntをHCCと誤診した。一方、偽陰性となった病変12結節中、4病変においてHCCをAP shuntと誤診した。この手法を用いることにより、問題のarterio-portal shuntを肝癌と誤診した症例は極めて少なく、非常に有用なソフトと考えられた。一方、我々の擬陽性率4%に対して、他のstudyでは擬陽性は30%であり、MRIIを用いた場合、擬陽性は70%-90%に上るという報告もある。上述の如く、偽陽性多いとミラノクライテリア内の病変をミラノクライテリア外と誤診することがあり、本邦においては保険適応の症例が保険適応外と誤られてしまう可能性が高い。従って、このソフトを用いた偽陽性わずかに4%という数字は非常に大きな意味を持つ。ソフトを改良し、更なる診断能の向上を目指すのが本研究の主目的である。本研究の成果は4^<th> Single topic conference(2005),ECR(2006)(いずれも国際学会)に発表し、現在Radiology誌に投稿中である。肝硬変に好発するarterio-portalshuntは画像上しばしば肝癌と鑑別が困難であるが、本研究において、一つの病変を同時に3方向から観察するソフトを開発し、arterio-portalshuntと肝癌の鑑別を試みた。患者数は21名で病変は55個であった。CTのsensitivity及びpositive predictive valueはそれぞれ73%(40/55)、93%(40/43)であった。偽陰性となった病変15結節中10結節は10mm未満の大きさであり、径10mm以上の病変におけるsensitivityは88%であった(36/41)。一方、偽陽性は3つあり、うち1つがCT上で径10mm未満であった。この手法を用いることにより、問題のarterio-portal shuntを肝癌と誤診した症例はゼロであり、非常に有用なソフトと考えられた。以上の研究結果は第12回日本消化器関連学会週間(DDW-Japan 2004)において発表し、さらに症例を蓄積した結果を第64回日本医学放射線学会で発表予定である。一方、肝臓を提供するドナーにおいては動脈・門脈・肝静脈の脈管系と胆管系の評価が大切である。そして、破格が多く、術後合併症も一番多い胆管系の評価は特に重要である。本研究において胆道を高濃度の描出するDIC-CTを用い、高精細の三次元画像(volume rendering法)を作成し、詳細な術前評価を施行している。本研究に関しては第16回消化器機能画像研究会において教育講演を施行した。

ソフトを改良し、更なる診断能の向上を目指すのが本研究の主目的である。本研究の成果は4^<th> Single topic conference(2005),ECR(2006)(いずれも国際学会)に発表し、現在Radiology誌に投稿中である。
神経損傷時におけるグリア細胞由来神経栄養因子遺伝子の発現様式の解析

LPS刺激による炎症条件下では、GDNF遺伝子は従来の神経栄養因子として分泌されるタンパク質をコードしているmRNAの他に、新規の単一エキソン型GDNF mRNAが誘導され、その翻訳物は細胞内において神経栄養因子とは別の役割を演じている可能性が示唆された。マウスマクロファージ細胞株RAW264.7細胞をLPSで4時間刺激後mRNAを回収し5'・RACEを行ったところ、GDNF遺伝子exon4の5'上流に新たに683bpからなる非翻訳領域を同定した。この領域には、従来のexon4の5'端から43bp上流に終止コドンがあることからsingle exon gene(SEG)の一つであることが分かった。また、このexon4の5'上流領域のDNA配列は該当するヒトGDNFのものと相同性が高く、ヒト神経芽細胞株SH-SY5Yから調製した全RNA中にも同様の新規mRNAが存在することが明らかとなった。そこで、マウス脳を7つの部位に分けてRT-PCR法により新規GDNFmRNAの発現量を分析したところ、いずれの部位でも発現が確認され、特に嗅球と線条体で発現量が高かった。初代培養マクロファージとミクログリアでは無刺激下においては新規GDNFmRNAの発現は確認できず、アストログリアでは僅かにその発現が認められた。LPS刺激後はいずれの培養細胞でも有意に上昇した。この新規GDNFmRNAの翻訳領域のKozak配列を持つ発現ベクターを作製し、ヒト胎児腎臓由来細胞株HEK293細胞に一過性に発現させ、翻訳物の性状を調べたところ、無刺激下では細胞内のみに存在が確認され、糖鎖修飾を受けていないことが明らかとなった。次に、LPS刺激によるGDNF遺伝子の発現誘導に係わる細胞内シグナル伝達系について解析したところ、LPSの受容体であるToll様受容体4を介する経路の内、主要なNF-κB経路には非依存的で、少なくともミクログリアではJNKカスケードを介することが明らかとなった。以上の結果から、LPS刺激による炎症条件下では、GDNF遺伝子は従来の神経栄養因子として分泌されるタンパク質をコードしているmRNAの他に、新規SEGタイプのGDNFmRNAも誘導され、その翻訳物は細胞内において神経栄養因子とは別の役割を演じている可能性が示唆された。前年度、新規に同定したエキソン4のみから成るGDNF mRNAおよび各種の変異GDNF発現コンストラクトを作製し、ラットC6グリオーマ細胞に一過性に遺伝子導入してGDNFの細胞内での糖鎖付加やプロセシングなどの翻訳後修飾および各種刺激によるGDNFの培地中への分泌についてウェスタンブロット法を用いて解析した。その結果、新規GDNF mRNA由来のタンパク分子は糖鎖付加されず、細胞外に分泌されないことが明らかとなった。一方、エキソン3とエキソン4より前駆体型として産生されるGDNFは、成熟型ではfurin様プロテアーゼのプロセシングにより取除かれるプロドメインおよびC末端の2つのCys残基がGDNFの分泌に重要な役割を果たしていること、furin様プオテアーゼプロセシング配列に変異を入れると前駆体GDNFが分泌されることなどが明らかとなった。また、野生型GDNFについては、細胞中には前駆体型GDNFが大勢を占めること、培地中には3種類分子量の異なる分泌型GDNFが存在することから、分泌過程あるいは分泌後にfurin依存・非依存的にプロセシングされることが示唆された。次に、GDNFの小胞体・ゴルジ体間の輸送過程を解析する目的で、C6細胞を用いて恒常的GDNF高発現細胞株を作製し、翻訳後修飾から分泌までの過程について検討を加えた。その結果、GDNFのN-glycosylationは細胞内輸送過程に必須であること、GDNFの分泌には細胞内Ca^<2+>の上昇、プロテインキナーゼC(PKC)の活性化が重要な役割を果たしていることが示唆された。以上の結果から、新規GDNF mRNAの翻訳産物はこれまで知られている神経栄養因子としてのGDNF以外の性質を有する可能性があること、PKCシグナリング系の賦活化が成熟型GDNFの分泌を促進することなど、GDNFに関する新たな知見を得ることができた。
在宅療養高齢者に対する生活の質向上のためのチームアプローチ自己評価指標の開発

目的は、訪問看護事業所・訪問介護事業所・居宅介護支援事業所のトランスディシプリナリーチームアプローチ(以下、TA)の実践状況を自己評価する指標を開発することである。先行研究を参考に45項目のTA指標を作成し、その妥当性・信頼性は一定の基準を満たしていた。この指標を尺度として、関連要因を探索的に分析した結果、職業的アイデンティティの「職業上の役割に関する自分らしさの獲得感」、職場環境の「利用者本人や家族との肯定的関係」、「三職種でのチーム活動経験の有無」、「チームメンバーと活動して支援がうまくいった経験の有無」がTAに関連を強く示した。15の枠組みに沿って、予備研究で作成した自己評価指標の見直し作業を行った。結果、役割の強化の項目が多く、役割の拡大、役割の解放、役割の発展の項目が少なかった。予備研究では、役割の強化に関する自己評価指標を作成していたことが示唆された。15の枠組みに沿って質問項目を再検討していく予定である。研究の目的は、訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所従事者のチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を作成することである。26年度は信頼性妥当性のある自己評価指標作成のために、調査票の作成とプリテストおよび調査を実施した。訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所(三事業所)で業務に従事する訪問看護職、訪問介護職、介護支援専門員(三職種)のチームアプローチは、先行研究1から役割の解放が有り、事業所(職種)間の相互作用が高いことからTrans disciplinaryteam approachであると捉えた。Trans disciplinaryteamapproachの概念分析を行った文献2は、Trans disciplinary team approachを可能にするには「役割の解放」「役割の発展」「役割の拡大」「役割の強化」「役割のサポート」の5つの前提が存在することを示している。そこでこの5つの前提を構成要素として、先行研究などからチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を45項目作成し、基礎属性や事業所特性などの質問項目を加えた調査票を作成した。この調査票を使用して、全国の三事業所800ヵ所ずつ、計2400ヵ所を多段階無作為抽出を行い、調査を実施した。上記調査を実施するにあたり、香川大学医学部倫理委員会の承認(平成26-125)を得た。1訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所従事者が在宅高齢者終末期支援を行う上で経験する葛藤とその対処ーチーム活動に関するグループインタビューの現象学的分析からー本課題の目的は、訪問看護事業所・訪問介護事業所・居宅介護支援事業所従事者のチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を開発することである。本課題のチームアプローチとは、単一事業所では解決できない支援ニーズの充足を目的に、対象の利益を最優先にしながら、主体的に協力関係を構築し、事業所従事者の役割を解放、融合しながら、目標達成に向けて取り組む相互関係の活動をさす。平成25年度は、文献研究により「Trans disciplinary team」の上記概念を明確にした。平成26年度はTrans disciplinaryteamapproachの概念分析を行った文献に示されていたTrans disciplinaryteam approachを可能にする5つの前提を構成要素としてTransdisciplinary teamの実践状況を自己評価する指標を先行研究などを参考に45項目作成し、基礎属性や独立変数を加えた調査票を作成した。調査対象は全国の訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所である。47都道府県から無作為抽出した24都道府県のWAMNETに登録されている各事業所800か所、計2400か所を無作為抽出し、各事業所の調査対象者1名に回答を依頼する郵送調査を実施、自記式調査とした。調査期間は平成27年3月20日からの約1カ月間であった。平成27年度は、回収した調査票のデータ入力、データクリーニング後、探索的な分析を行い、複数の学会に抄録を提出した。調査票の回収数は、訪問看護274票、訪問介護175票、居宅介護支援248票、計697票、回収率は29.0%であった。従属変数の欠損値を除いたデータ602票を用いて分析を行い、次年度に開催予定の学会で成果を発表する予定である。学会開催時期が科研応募時から変更され、成果発表が次年度となったこと、また、より精緻に研究目的を達成するため、分析結果を学会などで順次発表し、批判的な考察を収集する事からやや遅れていると評価した。本課題の目的は、訪問看護・訪問介護・居宅介護支援事業所(三事業所)従事者(三職種)のチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を開発することである。三事業所のチームアプローチは、相互作用が大きく役割解放を伴うTransdisciplinary Team(以下TA)とした。先行研究がTAを可能にするには、役割の拡大、強化、発展、解放、サポートという前提条件があると述べていることから、この5つの枠組みに沿って、TAの行動特性を表す指標を45項目作成した。指標の妥当性、信頼性の検討のために、全国の三事業所を対象に各事業所800カ所、計2400カ所を無作為抽出し、各事業所1名に回答を依頼する自記式質問紙による郵送調査を平成27年3月に実施。回収数は697票であり、TA指標が未記入である回答票などを除き、602票を分析に使用した(有効回収率は25.1%)。指標45項目の天井効果、床効果はなく、項目間相関の結果2項目を除外し、43項目の探索的因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った。

因子負荷量0.4以上を採用した結果4項目が除外され、4因子を抽出した。第1因子は「具体的な方法を活用したアプローチ(22項目)」、第2因子は「チーム内での役割解放のためのアプローチ(5項目)」、第3因子は「チームの発展や拡大につながるアプローチ(7項目)」、第4因子は「チームの強化につながるアプローチ(5項目)」と命名した。各因子のクロンバックαは0.86以上であった。各因子を従属変数、基本属性、仕事環境、職業的アイデンティティを独立変数とした重回帰分析の結果、TAに関連を強く示した要因は、職業的アイデンティティの「職業上の役割に関する自分らしさの獲得感」仕事環境の「利用者本人や家族との肯定的関係」基本属性の「チーム活動経験」「チームメンバーと活動して支援がうまくいった経験」であった。目的は、訪問看護事業所・訪問介護事業所・居宅介護支援事業所のトランスディシプリナリーチームアプローチ(以下、TA)の実践状況を自己評価する指標を開発することである。先行研究を参考に45項目のTA指標を作成し、その妥当性・信頼性は一定の基準を満たしていた。この指標を尺度として、関連要因を探索的に分析した結果、職業的アイデンティティの「職業上の役割に関する自分らしさの獲得感」、職場環境の「利用者本人や家族との肯定的関係」、「三職種でのチーム活動経験の有無」、「チームメンバーと活動して支援がうまくいった経験の有無」がTAに関連を強く示した。研究の目的は、訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所従事者のチームアプローチの実践状況を自己評価する指標を作成することである。この目的に照らして、交付申請時の26年度の計画は、Trans disciplinary teamの定義の作成、調査票の作成、母集団から調査対象を選定し調査を実施、発送回収作業、データ入力、データクリーニングを行うことであった。Transdisciplinary teamの定義の作成は、平成25年度に終えてすでに学会発表を行った。交付申請時の計画通り調査票を作成し、全国の訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所800ヵ所ずつ、計2400ヵ所を対象に調査を行った。現在、回収作業途中であり、687通、回収率28.6%の回収を得ている。データ入力、データクリーニングはまだ行えていないが、調査がほぼ終了していることから、研究目的に対しておおむね順調に進展していると判断した。補助事業の目的をより精緻に達成するために、分析結果を順次学会で発表を行い批判的考察を収集する。看護学(在宅看護学)回収した調査票のデータ入力を行い、データクリーニング、変数の再割り当てなどを行った後、基礎属性および事業所特性、チームアプローチ自己評価指標などの単純集計を行い、回答の偏りなどの確認を行う。その後、チームアプローチ自己評価指標の妥当性・信頼性の検討を統計的に行った後、基礎属性、事業所特性、個人特性との関係を探索的に分析・検討し、学会などで発表後、報告としてまとめる予定である。現在のところ当初の研究計画に関して変更はない。
超高精細でフォトリアリスティックなテクスチャを有する3Dモデル生成の研究

本研究が開発した手法は、機械部分、昆虫および植物のような微小かつ複雑な形状・色情報を有した実オブジェクトに対して有効な3次元画像計測技術である。現在、ヴァーチャルリアリティ、拡張現実感、その他のインタラクティブ作品においては高品質の3Dモデルを必要としている。しかしながら、この要求に満足するような高精細な3Dモデルを生成するには、多大な費用と時間を要するのが現状である。そこで本研究プロジェクトでは、従来研究されていた"Shapefrom focus"の技術を拡張することで、実オブジェクトから超高精細でフォトリアリスティックなテクスチャを有する3Dモデルを短時間で生成する手法を提案、装置の開発を行った。またこのとき重要となる照明問題にも取り組んだ。さらに、実オブジェクトの光学的な性質である"透過・拡散現象"のモデル化、計測手法および表現方法を確立した。本研究成果を用いることで、超高精細でフォトリアリスティックなテクスチャを有する3Dモデルの生成が可能となる。これにより、研究用途ではインターネット上のヴァーチャル標本としてあらゆる分野の研究者に学術的な資料を提供・共有することが可能であると期待している。また商用利用ではコンピューターグラフィックス、3Dゲーム、ディジタルシネマ等さまざまな用途における利用を期待している。また本研究が提案した手法によって明かされる微小な実オブジェクトが持つ情報は、芸術にも通ずるものがあり、幅広い分野において利用可能であると期待できる。IBM&R(Image Based Modeling & Rendering)においては、実画像を用いてコンピュータモデルを作成する。このため、フォトリアリスティックなテクスチャ付きモデルの生成が期待されている。IBM&Rでは実画像を基盤とすることから、データ取得時での照明条件に最終結果が大きく左右される。例えば、複数の角度から測定したモデル合成時における各テクスチャ間の境界での不連続性の発生、自然光に近い照明状態の再現、構造色など照明条件により色彩の変化が大きなオブジェクトに対応するための照明、撮影対象と照明の位置的な同期など、照明に関する様々な課題が存在する。そこで本研究では、IBM&Rピュータモデル作成における照明問題の解決に焦点を当てると共に、これまで実現例のない10センチメートル以下の比較的小型のオブジェクトを対象とした照明装置および撮影装置の設計・開発を行う。本研究の目的を達成するために、より小型のオブジェクトに対応するための装置の改造、およびプロジェクターから照射された映像を光ファイバー経由で撮影対象へ照射する照明装置の開発を行った。従来、無数の光源を配置し各光源の点灯を制御することで任意照明条件を生成する照明装置が開発されていたが、照明光の色合いを調整するには光源を取り替えるか、光源一つ一つにフィルターを装着させる必要があるため、色合いの微調整などを行うことは困難であった。本年度開発した試作機では、900本の光ファイバーを用いて、両端の平面に配置された光ファイバーの断面からプロジェクターの像を入射・照射することが可能である。これにより、プロジェクターの照射部を3次元空間に固定することが容易に可能となった。本年度の研究成果を踏まえ、来年度はドーム内側に配置された光ファイバーの断面からプロジェクターの像を照射する照明装置の開発を行う。本研究成果によりさまざまな照明条件により柔軟に対応可能となる汎用的な照明光が得られると期待できる。本研究の目的を達成するために、より小型のオブジェクトに対応するための装置の改造、およびプロジェクターから照射された映像を、光ファイバーを用いて撮影対象へと照射する照明装置の開発を行った。

従来、無数の光源を配置し各光源の点灯を制御することで任意照明条件を生成する照明装置が開発されていたが、照明光の色合いを調整するには光源を取り替えるか、光源一つ一つにフィルターを装着させる必要があり、色合いの微調整などを行うことは困難であった。本年度開発した試作機では、900本の光ファイバーを用いて、平面に配置された光ファイバーの断面からプロジェクターの像を入射、ドーム状に配置された照射部より照射することが可能である。本研究成果によって、より柔軟な照明環境をリアルタイム、かつインタラクティブに生成することが可能となった。
同種造血幹細胞移植後の WT1 ペプチドワクチン療法の開発と抗腫瘍 免疫動態の解析

WT1ペプチドは癌抗原のひとつでほとんどの悪性血液腫瘍に発現している。本研究では小児悪性血液腫瘍患者に対し、同種造血幹細胞移植後にWT1ペプチドワクチンを接種する臨床試験をおこない、さらに患者検体を用いた抗腫瘍免疫の解析をおこなった。H24年度末までで再発高リスク白血病患者18名が登録され13名が寛解を維持している。また寛解例ではWT1ペプチドワクチン開始前にはみられなかったWT1特異的キラーT細胞がワクチン開始後には増加していた。これらのことから同種造血幹細胞移植後にWT1ペプチドワクチンを接種することにより同種造血幹細胞移植後の免疫がたかまり再発高リスク小児白血病患者の救命が期待される。臨床研究:「WT1ペプチドワクチンを用いた難治性小児血液腫瘍患者に対する同種造血幹細胞移植後免疫療法第二相試験」を急性骨髄性白血病3例、急性リンパ性白血病3例、悪性リンパ腫1例の計7症例に対して施行している。現在、1例を除き寛解を維持している(ワクチン開始後から中央値365日)。ワクチン開始前後のWT1mRNAを微小残存病変として比較するとWT1ワクチン開始時に正常値以上であった3例ではいずれもワクチン開始後に正常値以下に低下していた。有害事象は局所の発赤、水疱形成のみで移植片対宿主病の増悪はみられなかった。また再発した1例では腫瘍細胞でのHLA遺伝子は検出されたがHLAの発現が欠失しており、このためWT1ワクチンが無効になったと考えられた。基礎研究:同種造血幹細胞移植後にWT1ワクチン接種により誘導されるWT1特異的キラーT細胞(WT1特異的CTL)をフローサイトメトリーによってソーティングしヒト個人識別法を用いて由来を検討したところドナー由来であった。また各症例におけるWT1ワクチン接種後のWT1特異的CTLの末梢血中絶対数を経時的に検討したところWT1ワクチン接種開始8週間後から正常値を超えて増加しワクチン接種前後で有意に増加していた(P<0.001)。また末梢血のみならず骨髄はまさに抗腫瘍効果の発現される場所であるため骨髄中のWT1特異的CTLの割合を検討したところワクチン開始前は0.2%であったが開始後は0.23%と増加傾向がみられた。これらのWT1特異的CTLのphenotypeを検討したところ末梢血および骨髄においてエフェクターT細胞やエフェクターメモリーT細胞が増加していた。以上のことからWT1ワクチンは同種造血幹細胞移植後のドナーT細胞による抗白血病効果を増強し再発抑制効果が期待されると考えられる。[臨床試験中間報告]「WT1ペプチドワクチン(以下ワクチン)を用いた難治性小児血液腫瘍患者に対する同種移植後免疫療法第II相試験」をIRBの承認のもと平成20年9月より開始した。現在までに9例が登録されワクチンの投与を開始した。投与開始前にWT1mRNAが正常値上限の1000コピー/μgRNAを超えていた4例ではワクチン投与開始後WT1mRNAが低下し、うち2例では接種後36か月、31か月寛解を維持している。またそのうちの1例では腫瘍細胞にAML/MTG8転座がみられそのコピー数は移植後も高値を示していたがワクチン投与から徐々に低下した。ワクチン開始前に1000コピー/μgRNA以下であった5例を含めると9例中7例が寛解を維持している(平均16か月、中央値19か月)。有害事象としては1例で肝GVHDの悪化がみられたが、免疫抑制剤中止時と重なっておりワクチンによる有害事象というよりは免疫抑制剤中止によるものと考えられた。また1例で皮膚の潰瘍がみられたが投与量の減量により改善した。[WT1ペプチドワクチンによって生じる免疫動態]WT1特異的キラーT細胞の絶対数は全例で8週後から増加しいったん低下するも12週以降は正常人より高値となるが8週までより低値で維持される。そのフェノタイプはメモリーT細胞が増加していた。さらにワクチン開始後の骨髄中のWT1特異的キラーT細胞数も増加していた。これらのWT1特異的キラーT細胞は活性化マーカーであるCD107aが陽性であった。[結論]WT1ペプチドワクチンを同種移植後に接種することで抗腫瘍効果をもつメモリーT細胞が出現し再発抑制効果がみられると考えられた。当院および他施設1施設の2施設において「WT1ワクチンを用いた難治性小児血液腫瘍患者に対する同種移植後免疫療法」がIRB承認のもとおこなわれ、再発リスクの高い16例が登録された。疾患は急性リンパ性白血病8例、急性骨髄性白血病7例、末梢性T細胞性リンパ腫1例であった。移植時に7例が分子学的非寛解症例でありうち3例が形態的非寛解であった。

WT1ワクチン接種時は9例が分子生物学的再発であった。1例が免疫抑制剤中止時のGVHD増悪に対して投与されたステロイドによる膵炎で中止、4例が再発により中止となった。11例が現在寛解、ワクチン接種を継続している。2年無イベント生存率は68.8%、2年全生存率は85.9%であった。観察期間は移植後5か月59か月、中央値27か月である。安全性はステロイド膵炎による中止例1例以外は局所の発赤、腫脹のみでGVHDの増悪はみられなかった。1)WT1ペプチドワクチン接種開始の時期に関し寛解例と再発例で有意差はみられなかった2)WT1特異的CTL数を経時的に測定したところ、多くの症例でWT1ペプチドワクチン接種後89週後に最も増加し、その後、低下することが明らかとなった。また12週から2週間隔とすることで再びWT1特異的CTL数は増加した。このことから12週まで毎週接種し以降隔週接種は妥当と考えられた。3)WT1特異的CTL数は非寛解例で増加が少なく、増加がみられなかった症例は再発した。4)8例で免疫抑制剤が投与されておりWT1特異的CTL数の増加と免疫抑制剤投与の有無に関連はなかった。以上のことから同種造血幹細胞移植後のWT1ペプチドワクチン接種は安全であり、同種造血幹細胞移植後のgraft versus leukemia効果を増強すると考えられる。現行の臨床試験接における種量、接種間隔は妥当であると考えられた。安全性、有効性の蓄積、検討、および免疫学的検討もできたが、登録症例数が予定登録数に達していない。ヘルパーT細胞への関与、サイトカインプロファイルについての検討ができていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定登録数15例のところ9例のみであるので登録症例数を増やすことが必要である。このため登録期間の延長を検討している。また登録症例数を増やすために日本小児白血病リンパ腫研究会などに移植後WT1ペプチドワクチン投与の有効性をアピールし、移植後治療として提案している。
植物における多細胞生物への進化の分子遺伝学的基盤の解明

本研究は、被子植物へと繋がる植物の系統での多様性創生に関わるもっとも重要なステップである多細胞化について着目し、その分子遺伝学的基盤を明らかにすることが目的である。そのため、単細胞生物であるミカヅキモと多細胞化したシャジクモにおいて、遺伝子の網羅的かつ系統的解析を行い、どのような制御機構や遺伝子ネットワークが多細胞化や初期の器官分化において重要な働きをしたかを明らかにする。シャジクモの栄養成長時の細胞と有性生殖器官からそれぞれRNAを単離し, cDNAを合成した.両者のcDNAについて均一化したライブラリーを作製してESTを取得した.約6000個について配列決定を行い、プロファイリングを行なった。転写制御遺伝子であるLEAFY遺伝子とKNOX遺伝子について行ない、シャジクモ藻類で初めて単離に成功した。これらの遺伝子についてDNA配列決定を行ない、陸上植物の相同遺伝子とともに系統解析を行なうとともに発現解析を行った。生物の多細胞化とそれに伴う体制の複雑化には、単に細胞分裂後に細胞が分離しないことだけでなく、細胞間に形態や機能分化がおき、さらに全体として1つの生物として成立するような細胞間のコミュニケーションの確立が必要と考えられる。特に組織や器官を新たに作るには、マスター遺伝子となる転写因子とその下流で働く遺伝子群のネットワークが新たに確立される必要がある。このような新たに獲得した器官の制御遺伝子ネットワークの例として、動物では体節の分化にかかわるHomeobox遺伝子、被子植物では花をはじめとしたさまざまな器官分化に関わるMADS-box遺伝子が詳しく解析・研究されている。本研究は、被子植物へと繋がる植物の系統での多様性進化において、どのような分子遺伝学的機構が関与してきたかを明らかにする研究構想の中で、多様性創生に関わるもっとも重要なステップの1つである多細胞化について着目し、その分子遺伝学的基盤を明らかにすることが目的である。そのため、系統進化において多細胞化が達成される前段階の単細胞生物であるミカヅキモと多細胞化したシャジクモにおいて、遺伝子の網羅的かつ系統的解析を行い、どのような制御機構や遺伝子ネットワークが多細胞化や初期の器官分化において重要な働きをしたかを明らかにする。本年度は、シャジクモ,ヒメミカヅキモのゲノムの発現遺伝子の網羅性を上げるため、平成18年度には両種の均一化cDNAライブラリを作成した。このライブラリからシャジクモについて約6,000個のESTを決定した。この遺伝子配列を、既知の遺伝子配列に対し相同検索を行い、アノーテーションを付けた。また、knoxおよびmyosin相同遺伝子の両種による探索を行いミカヅキモミカヅキモに関しては、単離、系統樹作成、発現解析が終了した。生物の多細胞化とそれに伴う体制の複雑化には,単に細胞分裂後に細胞が分離しないことだけでなく,細胞間に形態や機能分化がおき,さらに全体として1つの生物として成立するような細胞間のコミュニケーションの確立が必要考えられろ。特に組織や器官を新たに作るには,マスター遺伝子となる転写因子とその下流で働く遺伝子群のネットワークが新たに確立される必要がある。本研究は,被子植物へと繋がる植物の系統での多様性進化において,どのような分子遺伝学的機構が与してたかを明らかにする研究構想の中で,多様性創生に関わるもっとも重要なステップの1つである多細胞化につい着目し,その分子遺伝学的基盤を明らかにすることが目的である。そのため,系統進化において多細胞化が達成される前段階の単細胞,生物であるミカヅキモと多細胞化したシャジクモにおいて,遺伝子の網羅的かつ系統的解析を行いこどのような制御機構や遺伝子ネットワークが多細胞化や初期の器官分化において重要なきをしたかかを明かにする。本年度は,シヤジクモ,ヒメミカヅキモのゲノムの発現遺伝子網羅性を上げるため,平成19年度には両種の均一化cDNAラィブラリからEST野取得を行い,18年度分と合わせてシャジクモ5,000個,ミカヅキモ3,500個になった。この遺伝子配列の既知の遺伝配列に対し相同検索を行い,アノーテーションを付けた。個々の遺伝子に関しては,シャジクモのKnox遺伝子の解析を18年度に引き続き行ったとともに,LRK遺伝子群についての両種を含む系統解析を行った。また,LRKヒメミカヅキモにおける発現解析を行った結果,その中1つは有性生殖誘導に伴い,有意な上昇が見られた。本研究は、被子植物へと繋がる植物の系統での多様性進化において、多様性創生に関わるもっとも重要なステップの1つである多細胞化について着目し、その分子遺伝学的基盤を明らかにすることが目的である。

そのため、系統進化において多細胞化が達成される前段階の単細胞生物であるミカヅキモと多細胞化したシャジクモにおいて、遺伝子の網羅的かつ系統的解析を行い、どのような制御機構や遺伝子ネットワークが多細胞化や初期の器官分化において重要な働きをしたかを明らかにすることが目的である。20年度は以下のような解析を行なった。1.シャジクモの有性生殖器官,栄養器官のESTの取得シャジクモの栄養成長時の細胞と有性生殖器官からそれぞれRNAを単離し,cDNAを合成した.両者のcDNAについて均一化したライブラリーを作製してESTを取得した.約6000個について配列決定を行い、プロファイリングを行なった。2.シャジクモLEAFY遺伝子の解析LEAFY遺伝子は被子植物のシロイヌナズナでは花の形態形成にかかわるMADS-box遺伝子の発現を誘導する転写因子である。最近の多くの生物における大規模ゲノム解析の結果では、本遺伝子は陸上植物のみからしか報告されていない。一方、本遺伝子は陸上植物の中でもっとも基部に位置するコケ植物のヒメツリガネゴケにおいて、受精卵の第一分裂に端を発する2倍体の細胞分裂全般を制御する因子であることが明らかになっている。そこでシャジクモのLeafy遺伝子の単離、機能解析を行なった。その結果、Leafy遺伝子の相同遺伝子を1個単離することに成功した。これは藻類では初めての記録である。DNA配列決定を行ない、陸上植物の相同遺伝子とともに系統解析を行った。また、リアルタイムPCRによる発現解析を行なった。この結果は日本藻類学会大会で発表した。