hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内モンゴル自治区における牧畜民の生活領域の動態的把握とその保全計画に関する研究

内モンゴル自治区を対象に、消滅の危機にあるゲルを含む牧畜民の独自の文化及び生業、自然環境などを一体の生活領域と捉え、保全計画を策定することを目的とし、「文化的景観」保全の視点を取り入れ牧畜民の生活領域の動態を把握した。放牧地の分配方法の差により、放牧範囲が縮小し、景観要素に変容がみられる。また、家畜や人々が季節の自然条件に応じて集合する拠点が分散固定することにより、四季による移ろいなどをまとまった景観として捉えることは難しくなっている。牧畜民同士の近隣ネットワークなどを更に分析し、現地研究者と恊働での計画策定へ繋げる必要がある。本研究は、都市・資源開発等が急速に進む中国辺境地域であるウチモンゴル自治区を対象に、消滅の危機にあるゲルを含むモンゴル族牧畜民の独自の文化及び生業、自然環境などを一体の生活領域として捉え、保全計画を策定することを目的としている。計画策定に際しては、「文化的景観」保全の視点を取り入れ、モンゴル族の生活領域の動態を把握し、価値評価を行う。本年度は、評価をおこなうための基礎的情報収集および、対外発表を通じて分析の方向性を検討した。1.現地調査:保全計画策定の基礎資料となる現地調査を、シリンゴル盟東ウジュムチン旗、シリンホト市において実施した。調査内容は次の3つの視点である。【視点1】モンゴル族牧畜民の伝統的な自然観と生活領域:牧畜民への聞き取りによって遊牧時代の移動パターンと移動の動機や移動場所の決定要因を分析。イメージマップの作成によって、遊牧時代の宿営地集団と宿営地の空間構造を明らかにした。【視点2】政策的な放牧地分配方法の分類とその規定要因:ソムもしくはガチャ単位の行政および村民委員会への放牧地使用権の分配方法詳細とその決定要因について聞き取り調査を実施した。【視点3】現在の宿営地および集落の空間構造と土地利用上の問題点を明らかにするため、牧畜民の住居や土地利用に関する聞き取り調査を実施した。2.対外発表による分析視点の検討:イギリスおよびオーストラリアで開催された国際会議において調査内容を発表し、分析視点を検討した。特に、イギリスにおける国際会議は、建築のみならず学際的な視点でのディスカッションを経ている。本研究は、都市・資源開発等が急速に進む中国辺境地域である内モンゴル自治区を対象に、消滅の危機にあるゲルを含むモンゴル族牧畜民の独自の文化及び生業、自然環境などを一体の生活領域として捉え、保全計画を策定することを目的としている。評価をおこなうための基礎的情報収集の補足、および計画策定へ向けた検討を実施した。1.現地調査:シリンゴル盟西ウジュムチン旗において実施した。前年度までの調査で明らかとなった放牧地分配方法の違いに着目し、異なる方法を採用している2つの村にて、行政および牧畜民への調査を実施した。2.対外発表による分析視点の検討:シンガポールで開催された国際会議において調査内容を発表し、分析視点を検討した。今後の課題として、以下の点を明らかにした。1)文化的景観評価指標の[重層性]を検討するため、遊牧時代の生活領域の様子を復元する必要があるが、土地分配以前のことをよく知るインフォーマントが限られるため、復元に際して十分な資料を得られていない。当該調査地における日本の調査研究団による調査記録や、現地民間研究家による回顧録や地誌の解読により分析を進める必要がある。2)具体的な保全計画の基本方針として、遊牧社会の特徴であった「連帯的都市機能」に着目し牧畜民による自助・共助システムを再構築する方策検討を要する。本研究は、都市・資源開発等が急速に進む中国辺境地域である内モンゴル自治区を対象に、消滅の危機にあるゲルを含むモンゴル族牧畜民の独自の文化及び生業、自然環境などを一体の生活領域と捉え、保全計画を策定することを目的としている。計画策定に際しては「文化的景観」保全の視点を取り入れ、モンゴル族の生活領域の動態を把握し、価値評価を行う。本年度は、評価をおこなうための基礎的情報収集を行った。1.内モンゴルでの現地調査:保全計画策定の基礎資料となる現地調査として、シリンゴル盟西ウジュムチン旗付近を対象に3つの時間軸に基づく視点での調査を実施した。【視点1】モンゴル族牧畜民の伝統的な自然観と生活領域(放牧地使用権分配以前):牧畜民への聞き取りによって遊牧時代の移動パターンと移動の動機や移動場所の決定要因を分析。【視点2】政策的な放牧地分配方法の分類とその規定要因(放牧地使用権分配時):

ソム・鎮もしくはガチャ単位の行政及び村民委員会へ放牧地使用権の分配方法詳細とその決定要因について聞き取り調査を実施した。【視点3】現在の宿営地及び宿営地集団(集落)の空間構造と土地利用上の問題点を明らかにすため、牧畜民の住居や土地利用について実測およびヒアリング調査を実施した。2.その他地域での動向把握:具体的には、中国河南省における大規模な農村集落再編の事例を調査した。伝統的農村集落の景観や住宅様式が、「新農村建設」政策によってどのように変化しつつあるのか、新村の計画内容の把握および旧村の住まい方調査を実施した。平成24年秋に発生した対日デモ等の影響により、現地協力研究者との打ち合わせなどが十分に確保出来ず、補足調査および打ち合わせの機会を設ける必要がある。すでに連携のとれている地域での調査を行ったため、現地コーディネーターとの調整もスムーズであった。調査日程が計画よりも少なくなったため、補足調査が必要になる可能性はある。平成23年度および24年度の現地調査を精査し、補足調査を実施する。特に、宗教行事や家族関係、経済活動等が景観形成に及ぼす影響について強化する。また、調査結果に関して、「文化的景観」としての価値評価と土地利用上の問題点分析を行う。さらに、現地協力者との検討会議を設け、保全計画策定の骨子案を作成する。平成23年度に引き続き、(1)内モンゴルでの現地調査及び(2)その他地域での動向把握を実施する。具体的な対象地域としては、シリンゴル盟東ウジュムチン旗付近、及び早くから牧畜集落の形成がみられるフベートシャル旗を想定している。平成23年度の調査結果に関して、「文化的景観」としての価値評価と土地利用上の問題点分析を行う。〈価値評価・土地利用〉・ガチャ及び宿営地、各住居レベルでの大小レイヤーマップ(及び図面)を作成し、3つの時間軸に基づく視点よりモンゴル族の生活領域の動態を可視化する。・各調査地の放牧地使用権の分配方法や要因等を類型化し、放牧地や放牧形態と住居の所有・利用状況及び空間構成の関連性を分析する。・宗教行事や家族関係、経済活動等が景観形成に及ぼす影響を明らかにする。該当なし
農業用水に及ぶ濁水取水の影響と対応策の検討ー胆振東部地震の山腹崩壊を事例としてー

平成30年北海道胆振東部地震により大規模な斜面崩壊が発生し、降雨時の予備調査により河川において非常に高濃度の濁水が発生することを確認した。農地では、営農するために濁水を取水せざるを得ないことが予想され、水利施設に堆砂することによる送水能力の低下、農地に堆積することによる土壌物理性の変化など大きな影響が及ぶことが懸念される。そこで本研究では、(1)河川及びダムに濁度計を設置し、濁水発生状況を把握する、(2)濁水取水の水利施設・農地への影響を分析し、堆砂メカニズムや農地の土壌物理性の変化を明らかにする、(3)農業用水への影響を緩和する対応策について、適切な種類・規模を検討する。
癌細胞の骨転移形成に関わる破骨細胞形成因子とその作用機序

臨床上で重要な問題となっている骨転移の機構を解析するために、まずヌードマウスの左心室内移植をした際に骨転移をおこすヒト乳癌細胞林並びにヒトメラノーマ細胞株を選択した。その結果、MDA-MB-231乳癌細胞株並びにA375Mメラノーマ細胞株が、移植後約6週間で骨吸収をともなった骨転移巣を形成することがわかった。これらのin vivoにおいて骨転移をおこす癌細胞の培養上清は、in vitroにおいて骨吸収を誘導しなかった。しかし、癌細胞の培養上清を骨芽細胞に添加して得た培養上清中には破骨細胞の形成を促進する因子が含まれており、この培養上清添加によりin vitroで骨吸収が誘導された。この破骨細胞形成因子は、IL-11であることが同定された。さらにIL-11に対する中和抗体によって骨吸収が抑制された。癌細胞はTGF-βを介して骨芽細胞からのIL-11産生を促進していた。よって、癌細胞が骨転移巣の拡大を行なう機構として、直接的に癌細胞が骨吸収を誘導しているというよりむしろ、間接的に骨芽細胞からの破骨細胞形成因子の分泌を促進することにより骨吸収をおこしていることが示唆された。今後、このIL-11を標的にした骨転移の治療法の開発を行なっていきたい。
脱灰エナメル質の再石灰化機構に関する研究

これまでの研究で,脱灰エナメル質の表層に生成される物質がアパタイト結晶構造を持つことをin vitroの試料ではあるが,HREMで確認し得たが,これらの研究結果から,再石灰化機構解明にあたって,その初期現象を観察することに焦点をしぼることとした。また,超薄切試料を従来から用いていたダイヤモンドナイフによる方法と並行して,アルゴンイオンエッチング法により作成することとした。これらの試料について再石灰化の初期現象をHREMで観察したところ,いずれの資料においても,結晶性のウィスカ-を生成していることを確認した。これらのウィスカ-が母体としている脱灰エナメル質表層に,垂直な方向性をもって配列していることから,脱灰エナメル質の再石灰化機構はエピタキシ-によるものと結論づけた。一方,獲得被膜試料と全唾液成分をSDS-PAGEとHPLCにより精製し,それぞれ精製したタンパク質成分のアミノ酸分析およびアミノ酸配列解析を行い,10KDa,14KDa,24KDaおよび27KDa成分はそれぞれスタセリン,シスタチンHSP-12,プロテイン-A,およびプロテイン-Cと同定した。そして,これらの唾液タンパク質成分が脱灰エナメル質に吸着される様相が,フッ化物溶液,とりわけ酸性フッ素リン酸溶液の歯面処理によって変化することも明らかにし得た。また,全唾液のアミノ酸組成に差があっても,酸処理歯面上に形成される獲得被膜のアミノ酸組成はほぼ一定であり,特定の唾液タンパク質が特異的に歯面に吸着されることが確認された。酸処理エナメル質保護のために開発を進めているフッ素徐放性コート材については基礎的研究を終り,臨床研究を開始したが,2年間の成績を発表することができた。昭和57年(1982年)以来、文部省科学研究費補助金の援助を受けて積み重ねてきた、本研究室の主研究主題のひとつである、脱灰エナメル質の再石灰化に関する研究は、本研究室の独創的なアプローチによって、日常の歯科臨床で行われている接着修復技術には不可欠なエナメル質の酸処理と、その後口腔内で認められる歯質の再石灰化現象を客観的に評価、解明してきた。これらの一連の研究成果を基礎として、本年度は、脱灰エナメル質の口腔内環境における再石灰化機構を結晶レベルで解明するべく基礎的な準備に取りかかった。すなわち、再石灰化現象のフロントとも言うべき部位の透過電顕(以下TEMと略す)所見を得るための適正な資料を作成することを目的に、ミクロスライス2精密切断機(MI001)と、自動研磨装置(エコメット2)を購入、本研究室に設置して、電顕資料の作成を開始した。また、資料作成精度ならびに能率の向上を図るとともに、TEM像の精度についてTOPCON社の亀割健彦氏並びに坂本英明氏の指導を得て、再現性の良い160,000倍の所見を得ることができた。これらの所見が得られたことから、資料作成手順も確立され、それによって作成した資料について、松下テクノリサーチの専門的技能の提供を受け、脱灰エナメル質表層に形成された再石灰化層の極微小領域の分析電顕的検討を進めている。しかしながら、極微小領域の分析電顕的研究はその端緒についたばかりであって、引き続いた研究を要するところである。昨年度に高分解能電顕(HREM)を利用するための試料作成技術を修得したことから、平成6年度には脱灰エナメル質のin vitroにおける再石灰化過程のHREMによる観察を松下テクノリサーチの専門的技能の提供を受けて、具体的に進展させることができた。第一段階として、in vitroで酸処理エナメル質表層に生成した再石灰化物の結晶構造をHREMで観察すると共に、ハイドロキシアパタイトのTEM像シミュレーションを実施した。HREMとシミュレーション像は上記再石灰化物の結晶構造はアパタイト結晶であることを明らかに示していた。

このような結晶構造レベルの生成物確認手段の確立は、本研究の実験計画を着実に進めることを可能としている。第一段階の研究結果は、「酸処理エナメル質上にみられた新生結晶の高分解能電子顕微鏡による観察」と題して、第9回日本小児歯科学会関東地方大会(1994年10月)で発表したが、HREM像とシミュレーション像から、CaおよびOH基の配列に良好な一致がみられたことを報告した。これらの結果をさらに再確認した所見については第42回JADR大会(1994年12月)で公表し、HREM像ならびにそのシミュレーション像の鮮明さの客観的評価を得た(Pediatric Dental Journal投稿中)。第二段階としてin vitro実験ではあるが、HREM用試料作成法に昨年度から用いている超薄切片作製法とともにアルゴンイオンエッチング法も併用し、それらの資料のHREM観察を行って、新生結晶の結晶成長に関する新知見を得ている。これらの知見については第73回IADR大会(1995年6月)において発表する予定である。上述の所見はいずれも、加速電圧200kVで、電子回折像の結晶配向性を認め、それぞれ4,710,000倍像についてスルーフォーカス法によるコンピューターシミュレーションを行って得られたものであるが、これらとは別に加速電圧400kVのTEM像も得ている。これまでの研究で,脱灰エナメル質の表層に生成される物質がアパタイト結晶構造を持つことをin vitroの試料ではあるが,HREMで確認し得た。これらの研究結果から,再石灰化機構解明にあたって、その初期現象を観察することに焦点をしぼることとした。また,超薄切試料を従来から用いていたダイヤモンドナイフによる方法と平行して,アルゴンイオンエッチング法により作成することとした。これらの試料について再石灰化の初期現象をHREMで観察したところ,いずれの試料においても,結晶性のウィスカ-を生成していることを確認した。そしてこのような所見の確認は,この領域での最初のものであると考えられた。これらのウィスカ-が,母体としている脱灰エナメル質表層に垂直な方向性を持って配列していることから,脱灰エナメル質の再石灰化機構は,エピタキシ-によるものと結論づけた(IADR,73rd Annual Meeting,1995)。一方、in situにおける研究では,脱灰エナメル質表面に吸着される唾液タンパク質を生成,分析した。すなわち,獲得被膜試料と,全唾液成分をSDS-PAGEとHPLCにより精製し,それぞれ精製したタンパク質成分のアミノ酸分析およびアミノ酸配列解析を行い,10KDa,14KDa,24KDa,および27KDa成分はそれぞれスタセリン,シスタチンHSP-12,プロテイン-A,およびプロテイン-Cと同定した。そして,これらの唾液タンパク質成分が脱灰エナメル質に吸着される様相が,フッ化物溶液,とりわけ酸性フッ素リン酸溶液の歯面処理によって変化することも明らかにし得た。
メカノケミカル法を利用したヘテロ金属含有ゼオライトの合成とその応用

ゼオライト骨格中へのHfなどのヘテロ金属の導入を確認する分析手法としてDifferential Pair Distribution Function法(d-PDF法)の利用を理論的背景から検討した。これまでの実験結果からPDFによる構造の記述において同じ結晶構造を持つゼオライトを対象としても結晶性の違いなどの影響が表れてしまうことがわかった。Post処理法に依って得られたHf-betaをd-PDF、DR UV-vis並びにモデル触媒反応を用いて評価した結果、d-PDF法を用いることで骨格内及び骨格外で数オングストロームのナノクラスターを形成しているHfOx種の状態の双方を可視化することができることを示した。PtZn合金はクロロニトロアレーンの水素化反応においてベンゼン-Cl結合を保持し、基質選択的にニトロ基を還元する触媒として報告されており、この合金ナノクラスターをゼオライト細孔中に導入することにより形状選択性及び基質選択性を併せ持つゼオライト触媒の創製が期待される。本触媒はZn含有MFIに導入したPt2+還元することで調製した。PtZn合金ナノクラスターが細孔中で形成されたことを確認するためにp-クロロニトロベンゼン(ClNB)と1,3-ジメチル-5-ニトロベンゼン(DMNB)の競合水素化反応を行ったところ、形状選択性が確認され、またベンゼン-Cl結合を保持しつつ、ニトロ基のみを選択的に還元できるということも示された。これらのことから本触媒は基質選択性も併せ持つことが示された。この研究結果を他の無機ナノクラスター種に応用することで本研究で得られた触媒と同様もしくはそれ以上の特殊な反応特性を示すゼオライト触媒の開発の可能性が考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではヘテロ金属が原子レベルで均一にシリカ中に固溶したヘテロ金属-シリカ複合体を調製し、この複合体をゼオライト原料として利用することで様々なヘテロ金属を含有するゼオライトを合成することを目指した。2015年度の研究計画及び目標は、単一のヘテロ金属が導入されたゼオライトの合成条件についての検討及びヘテロ金属の導入が確認されたサンプルに対する多角的な評価を行うこと、としていた。以下にこれまでに行われた研究の一部を紹介する。本研究では既往の研究では結晶化が非常に困難とされてきたSn含有BEA型ゼオライト(Sn-beta)に着目した。このゼオライトは合成原料へのSnの添加量を増やすことにより結晶化速度が著しく遅くなることが知られており、種結晶を添加しない場合、Sn/(Sn+Si)= 0.01の場合でも結晶化に60日もかかってしまうことが報告されている。本研究で利用されているメカノケミカル法を応用した場合したところ、同じ組成でもおよそ4日程度の合成期間で結晶化が完了することが確認された。この系を事例にメカノケミカル法により得られる複合体原料からのゼオライトの結晶化条件についてさらに入念に分析したところ、Aging処理という水熱処理を加える前に室温で数時間撹拌するという操作を行ったところ、結晶化が起こりにくくなった。このことは複合体中に含まれるSnがAging処理中に構造外に溶出し、結晶化を阻害したためだと考えられる。この他にも種結晶や反応温度を制御することで結晶化を最短で1日程度まで短縮できることを確認している。これらの結果・考察から結晶化条件についての基礎的な理解を深めることができた。これまでにMnやSn、Tiなどのヘテロ金属をMFIや*BEA、MORなど様々な骨格構造のゼオライトへと導入することに成功していることから、本手法が金属種類を特に選ばない汎用性に優れた手法であることが確認されている。これらの結果の一部はすでに3本の学術論文としてまとめられており、今後他の成果についても論文発表を進めていく予定である。本年度はMITとの共同研究を中心として以下のような研究結果を得られた。固体ルイス酸触媒としてHfを含んだゼオライトは多くの工業的な有機合成プロセスで利用されているアルドール反応など重要な有機反応に対し触媒活性を持つことが知られている。Hfは原子半径が大きいため、その多くをゼオライト骨格中に導入することは困難とされている。そこで当研究室で開発されているメカノケミカル法をHf含有MFI型ゼオライトの調製のために利用し、およそ1.6 mol%まで導入することに成功した。また、導入を確認するための手法としてDifferential Pair Distribution Function法(d-PDF法)を利用し、骨格中、骨格外のヘテロ金属種の状態について評価できることを確認した。上で述べられた検討の中でd-PDF法がこれまで構造解析困難であったゼオライト細孔中のナノクラスターの構造解析へと応用可能であることが判明した。そこで炭化モリブデン(MoCx)をゼオライト細孔中で調製し、石油代替エネルギーをバイオマスから作りだす反応として注目されている水素化脱酸素反応(Hydrodeoxygenation、HDO反応)へと応用した。その結果、Mo2C・ゼオライトそれぞれ単体では見られない反応選択性に加え、Mo2Cとゼオライトの単純混合物では見られない触媒耐久性も持ち合わせることが判明した。平成26年度までに得られた成果をもとにMITへと一年間留学を行い研究に取り組んだ結果、ゼオライトの新規応用分野拡大の基礎になる方法論の開発に関する成果を挙げるに至った。

骨格中のヘテロ金属種のみならず細孔中のナノクラスターについて研究対象を広げ、ゼオライト中に存在しうる様々な状態のヘテロ金属種について知見を深めた。今後はこれらの知見を応用してこれまでにない材料系へと応用して行くことを目指す。ゼオライト骨格中へのHfなどのヘテロ金属の導入を確認する分析手法としてDifferential Pair Distribution Function法(d-PDF法)の利用を理論的背景から検討した。これまでの実験結果からPDFによる構造の記述において同じ結晶構造を持つゼオライトを対象としても結晶性の違いなどの影響が表れてしまうことがわかった。Post処理法に依って得られたHf-betaをd-PDF、DR UV-vis並びにモデル触媒反応を用いて評価した結果、d-PDF法を用いることで骨格内及び骨格外で数オングストロームのナノクラスターを形成しているHfOx種の状態の双方を可視化することができることを示した。PtZn合金はクロロニトロアレーンの水素化反応においてベンゼン-Cl結合を保持し、基質選択的にニトロ基を還元する触媒として報告されており、この合金ナノクラスターをゼオライト細孔中に導入することにより形状選択性及び基質選択性を併せ持つゼオライト触媒の創製が期待される。本触媒はZn含有MFIに導入したPt2+還元することで調製した。PtZn合金ナノクラスターが細孔中で形成されたことを確認するためにp-クロロニトロベンゼン(ClNB)と1,3-ジメチル-5-ニトロベンゼン(DMNB)の競合水素化反応を行ったところ、形状選択性が確認され、またベンゼン-Cl結合を保持しつつ、ニトロ基のみを選択的に還元できるということも示された。これらのことから本触媒は基質選択性も併せ持つことが示された。この研究結果を他の無機ナノクラスター種に応用することで本研究で得られた触媒と同様もしくはそれ以上の特殊な反応特性を示すゼオライト触媒の開発の可能性が考えられる。これまでに利用された来た合成法を拡張し、複数のヘテロ金属を骨格構造内に含んだゼオライトの合成の検討を行う。複数種類のヘテロ金属を骨格中に導入することによる影響を触媒活性や光触媒活性により評価する。より活性の高いゼオライト触媒を開発するため、金属種の組み合わせ、骨格構造の形状や疎水性などの影響を分析する。本手法によって開発された材料を社会的な需要のある新規反応へと応用する。具体的な検討内容としては用いるヘテロ金属の種類・個数、さらには用いる骨格構造などの触媒活性への影響を考えている。学術会議において発表を行い、また学術雑誌への論文投稿を積極的に行う。最終的に得られた成果を博士論文としてまとめる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
脳における思考と言語のメカニズムの研究

岩田は、本年度はH_2 ^<15>O PETを用いて仮名単語と仮名無意味語の音読時の血流量を測定した。両側の後頭葉内側面・外側面、左側頭葉後下部が賦活され、左角回では活動低下が見られることを明らかにした。松沢はチンパンジーで1-9までのドットの計数行動をヒトの場合と比較し、チンパンジーではヒトで認められるような`mental counting'が形成されないことを明らにした。久保田は、仔ザルを用いて、薬ビンのキャップの下に隠した餌を取らせるテストに及ぼす、ビククリン(GABA阻害剤)の前頭連合野内微量局所注入効果を調べ、阻害効果を見出した。二本は、課題の解決にとって適切な刺激の次元が、色→形→位置と変化する弁別課題を逐行中のサルの前頭前野ニューロンの活動を分析し、適切次元の変化に伴うニューロンのダイナミックな応答の変容を明らかにした。安西は、連想記憶のマルチモジュールモデルを提唱し、そのシミュレーションを行った。岡部は、教師なしのフィードバック学習による、運動パターンの生成(運動パターンに対する概念形成)に関する計算論的研究を行い、その学習アルゴリズムの提案を行った。村岡は、ニューラルネットワークを高速に実行するためのハードウェアとソフトウェアを開発し、それで構築するネットワークシミュレータの試作を行った。
東アフリカの「頭脳流出」をめぐる人類学的研究：在米ケニア・ギクユ人に焦点を当てて

本研究のメインテーマは、急増するアフリカ人の国際移動という現象に直面し、「頭脳流出」という問題が指摘されるようになった事に対して、その実態を人類学的フィールドワークで明らかにすることを目的としている。これまで中心的役割を担ってきたアフリカからの男性移民は、非熟練労働者が多かったが、本研究で注目した人びとは母国で高等教育を受けた後にアメリカで暮らす頭脳流出の状態にある人びとである。従来の政策では、流出した高技能者を母国へ戻すことを奨励してきたが、それも一筋縄ではいかない。そもそも、流出した「頭脳」とは移住先で子供を育て、働く人間であり、その帰還政策は彼(女)らの人生計画と折り合わない場合が多いのである。本研究では、筆者が2015年以来、米国で収集しつつあるケニア共和国出身のギクユ人移民の調査データを基に、その知識が母国ケニアの未来と交差する可能性を見極め、頭脳流出という現代的問題に人類学的に取り組んだ。本研究の最終年度にあたる平成30年度は、研究会での発表、研究者とのディスカッション、追加調査および執筆に多くの時間を割いた。平成30年の夏休みは、膨大な量のフィールドワーク・データの整理、課題のリスト化、また関係資料や文献の解読に努めた。11月には研究対象とするギクユ人移民が暮らすメリーランド州、3月には送り出し国のケニアへ出向き、幾つかの不足資料の収集およびこれまでの研究成果を共有して現地の人びとの意見を伺う機会を得た。アジア経済研究所の研究会で2度の発表を行った上、研究論文として“Living in the Past and Future: Anthropological fieldwork on Kikuyu Immigrants in Maryland, USA"『聖心女子大学論叢』(聖心女子大学、2018年12月)を執筆することができた。アフリカ人の国際移動はグローバル化の時代に急増し、同時に「頭脳流出」の問題が指摘されるようになった。そうした頭脳を母国へ戻し、自国経済の発展に役立てようとする試みもなされている。だがアフリカの開発効率と移民の存在状況を一義的に結びつけることはできない。移民による多額の送金は現地の大多数の人々の生活とは乖離しており、また流出「頭脳」とは移住先で子供を育て、働く「人間」であり、その帰還政策は彼らの人生計画と折り合わない場合が多い。本研究は、研究代表者がアメリカ合衆国およびケニア共和国で収集しつつあるケニア・ギクユ人移民の社会文化的なデータを基に、その知識(頭脳)が母国ケニアの未来と交差する可能性を見極め、頭脳流出という現代的問題に人類学的に取り組むことにある。具体的には、米国におけるギクユ人移民と母国の関わりを通時的に捉えるため、元移民、現在の移民の留守家族や母村住民、また里帰り中の移民を対象に、ケニアの首都ナイロビ、ムランガ県などで聞き取り調査・参与観察を行う。調査対象者は、収集済みの移住地側(米国)のギクユ人移民100人からのデータ情報と対応させる。この情報をフェイスブックやメール等で再確認しつつ、移民との意見交換を随時行い、データの精緻化を目指す。頭脳流出に関して公文書館で史料収集、ケニアの高等教育機関やJICAでの聞き取りも実施し、最終年度は単著を執筆する。初年度となる平成28年度の研究においては、ケニアでの現地調査を実施し、米国および英国から帰国した20名のインタビューを試みた。それと並行して、前年に取得したデータの整理を行い、2本の論文および1本の短編文章を発表した。平成28年度は、前年に実施した長期フィールドワークの成果をまとめ、1「アフリカのパスポート」pp.41-47.『越境する時代のパスポート学』陳天璽ほか編、北海道大学出版会2016年10月、2「『過去』と『未来』を生きる人びとー在米ケニア・ギクユ人移民の仕事をとおして」『アフリカレポート』2017年55:38-50.(ウェブ論文)3単著「『ミルクと蜂蜜の国』へ移住するということー米国・メリーランド州に住むギクユ人移民の語りの記録」『聖心女子大学論叢』128:61-82.(2017年1月)の成果を発表することができた。本研究は、急増するアフリカ人の国際移動という現象に直面し、「頭脳流出」という問題が指摘されるようになった事に対して、その実態を人類学的フィールドワークで明らかにすることを目的としている。つまり、多額の送金を行う移民の生活と、現地の大多数の住民の生活のあり方は乖離しており、高技能が母国で生かされないという問題も生じているのである。そもそも、流出した「頭脳」とは移住先で子供を育て、働く人間であり、その帰還政策は彼(女)らの人生計画と折り合わない場合が多い。本研究では、筆者が2015年以来、米国で収集しつつあるケニア共和国出身のギクユ人移民の調査データを基に、その知識が母国ケニアの未来と交差する可能性を見極め、頭脳流出という現代的問題に人類学的に取り組むことにある。こうした目的を受け、平成29年度は、在米ケニア人(ギクユ人)移民と母国ケニアとの関係について、引き続き調査を行った。予定していたケニア調査(8月から9月)は、家族の不幸によって実施できなかったが、6月には国際開発学会で発表を行い、11月にアメリカ・シカゴのAfrican Studies Association(世界最大のアフリカ国際学会)で発表をし、シカゴ(イリノイ州)およびボルチモア(メリーランド州)でフィールドワークも実施する事ができた。

研究論文として「『過去』と『未来』を生きる人びとー在米ケニア・ギクユ人移民の仕事をとおして」『アフリカレポート』(アジア経済研究所、2017年55号)も執筆した。平成29年度は、予定どおり国際開発学会(関西学院大学)およびAfrican Studies Association(米国・シカゴ)にて学会発表を行うことができた。そこで活発な意見交換をすることができたと同時に、未発表の英語論文を配布したうえで、フィールドワークの着想も得ることができた。11月に実施したシカゴおよびボルチモアでのギクユ人移民を対象としたフィールドワークでは、グループディスカッションを組織することができたと同時に、ケニア人女性を助ける相互扶助グループのリーダーへのインタビューを行い、女性ネットワークの様子を詳細に知る事ができた。本研究のメインテーマは、急増するアフリカ人の国際移動という現象に直面し、「頭脳流出」という問題が指摘されるようになった事に対して、その実態を人類学的フィールドワークで明らかにすることを目的としている。これまで中心的役割を担ってきたアフリカからの男性移民は、非熟練労働者が多かったが、本研究で注目した人びとは母国で高等教育を受けた後にアメリカで暮らす頭脳流出の状態にある人びとである。従来の政策では、流出した高技能者を母国へ戻すことを奨励してきたが、それも一筋縄ではいかない。そもそも、流出した「頭脳」とは移住先で子供を育て、働く人間であり、その帰還政策は彼(女)らの人生計画と折り合わない場合が多いのである。本研究では、筆者が2015年以来、米国で収集しつつあるケニア共和国出身のギクユ人移民の調査データを基に、その知識が母国ケニアの未来と交差する可能性を見極め、頭脳流出という現代的問題に人類学的に取り組んだ。本研究の最終年度にあたる平成30年度は、研究会での発表、研究者とのディスカッション、追加調査および執筆に多くの時間を割いた。平成30年の夏休みは、膨大な量のフィールドワーク・データの整理、課題のリスト化、また関係資料や文献の解読に努めた。11月には研究対象とするギクユ人移民が暮らすメリーランド州、3月には送り出し国のケニアへ出向き、幾つかの不足資料の収集およびこれまでの研究成果を共有して現地の人びとの意見を伺う機会を得た。アジア経済研究所の研究会で2度の発表を行った上、研究論文として“Living in the Past and Future: Anthropological fieldwork on Kikuyu Immigrants in Maryland, USA"『聖心女子大学論叢』(聖心女子大学、2018年12月)を執筆することができた。残り2年間を有する本研究の推進方策として、以下の様な項目を考えている。(1)データ共有とディスカッション(在米移民とのケニア調査に関するデータ共有、意見交換)、(2)国内調査(日本援助(対アフリカの人造りプロジェクト)の実態調査)(3)ケニア調査(フィールドワーク)、(4)文献研究(「アフリカ人ディアスポラ」「トランスナショナリズム」に関する資料の収集、分析、データ化)、(5)研究成果の報告(国内学会発表、研究論文・調査報告書をまとめ合わせて単著執筆、発表)
グリセロールリン酸含有糖鎖の生物学的意義の解明

近年、糖鎖構成因子として「グリセロールリン酸」が初めて見出された。本研究では、グリセロールリン酸を含有する糖鎖の合成機構および生理的・病理学的意義を明らかにする。まずグリセロールリン酸の供与体となるCDP-グリセロールに焦点を当て、どのような生理的・病理的状況で、どのような経路で生成するか明らかにする。さらに、グリセロールリン酸含有糖鎖がどのようなタンパク質分子に結合し、どのような分子と相互作用するかを解析することで、グリセロールリン酸含有糖鎖の生理機能を分子レベルで明らかにする。
多血小板血漿および歯根膜細胞を用いた組織工学的歯周組織再生法の開発

多血小板血漿(PRP)は血漿と比較して血小板数で約2.8倍、PDGF-AB濃度で約4.4倍、TGF-β濃度で約3.5倍であった。PRPは、骨芽細胞のDNA合成活性を138%促進させ、上皮細胞のそれを80%抑制させた。歯根膜細胞、歯肉線維芽細胞においてもDNA合成活性の増殖が促進された。さらに培養歯根膜細胞においてPRPはfibrin塊の形成を介してcollagen形成を促進することおよび増殖因子による細胞増殖作用から創傷治癒促進・組織再生効果が期待された。アルギン酸ナトリウムで活性化させたPRPをハイドロキシアパタイト(HA)と混合した複合体を作り、歯周骨内欠損再生及ぼす1年後の臨床効果を検討したところ、ポケット深さの減少および付着レベルの獲得において臨床的に有効であった。さらにPRPはアルカリフォスファターゼ(ALP)活性をあげるが、増殖因子はこの作用がないことを明らかにした。加えて歯根膜細胞の石灰化への分化指標としてCbfal, BSP, OCN, ALPとし、PRP+歯根膜細胞+アテロコラーゲンのin vitroにおける電子顕微鏡所見として石灰化マトリックスの形成を確認した。これよりPRPに含まれる血小板の細胞膜は石灰化の核として作用することを明らかにした。培養歯肉に関しては、培養上皮シートを慢性剥離性歯肉炎患者に臨床応用したところ、シートから放出される増殖因子の効果により極めて良好な予後が得られた。培養骨に関しては、気孔率の高いHAブロック上で、PRPを添加した状態で歯根膜細胞を播種した。その結果、回転培養方法を工夫することで歯根膜細胞の気孔内への積極的導入に成功し、高い増殖活性がみられた。そして最終的総括として、3年間にわたった本研究結果を研究成果報告書としてまとめた。多血小板血漿の採取法は2400回転、10分間遠心し、下層の細胞成分を廃棄して、残りを再度3600回転、15分間遠心して、上層の無血小板血漿を廃棄することで回収した。この多血小板血漿中に含まれる増殖因子を測定したところ、血漿と比較して血小板数で約2.8倍、PDGF-AB濃度で約4.4倍、TGF-β濃度で約3.5倍であった。骨芽細胞、歯根膜細胞、歯肉線維芽細胞、上皮細胞に対して多血小板血漿を投与し、DNA合成活性を免疫学的に発色させて定量的に測定した。多血小板血漿は、骨芽細胞のDNA合成活性をコントロールと比較して138%促進させ、上皮細胞のそれを80%抑制させた。さらに、培養歯根膜細胞において多血小板血漿添加後30分以内にゲル様物質の形成が認められ、24時間後では細胞形態は多数の偽足様突起を形成し、多量のcollagen産生が観察された。また歯根膜細胞にはthrombinが発現していること、多血小板血漿中には血漿中よりの高いレベルのfibrinogenが含まれていること、ゲル様物質にはfibrin networkが形成されていることが確認された。これらの所見からゲル様物質はfibrin塊であり、多血小板血漿はfibrin塊の形成を介して歯根膜細胞のcollagen形成を促進することが証明された。次に多血小板血漿の臨床効果を知る目的で、アルギン酸ナトリウムで活性化させた多血小板血漿をハイドロキシアパタイトと混合した複合体を作り、歯周骨内欠損に移植した。

6か月後の評価ではベースラインと比較して歯周ポケット深さで約4.1mmの減少、付着レベルで約2.3mmの獲得、レントゲン写真による骨欠損深さは約2.4mmの減少であった。以上より、この複合体は、歯周骨内欠損に対して臨床的に有効であることが明らかとなった。前年度までに、多血小板血漿(Platelet-Rich Plasma;PRP)には1)PDGF,TGF-βが高濃度に濃縮されていること、2)骨芽細胞および歯根膜線維芽細胞に対して増殖を促進し上皮細胞には抑制を示す作用があること、3)歯根膜線維芽細胞においてフィブリン塊の形成を介してコラーゲン産生を促進することを明らかにした。これよりPRPは増殖因子とフィブリンの相乗効果により歯周組織再生を促進する可能性があることが示唆された。さらに、多孔性ハイドロキシアパタイト(HA)を坦体としたPRP+HA混合移植材を歯周骨内欠損に応用し、6か月予後について臨床的に有効であることを報告した。本年度は、PRPの臨床効果をさらに厳密に評価するために、PRPを含まないHA単独投与群との比較臨床研究を行った。歯周基本治療を完了して同意の得られた70名を被験者とした。6mm以上のポケット(PPD)と6mm以上の付着レベル(CAL)、規格エックス写真より3mm以上の骨内欠損を示す70部位を被験部位として、無作為に35部位づつ2群に分けた。テスト群にはアルギン酸ナトリウムにより活性化させたPRPとHA混合移植材を填入、また対照群にはHA単独を填入してそれぞれ緊密に縫合した。1年目に群間および群内比較を行った。テスト群、対照群ともベースラインと比較してPPD、CALおよび骨欠損深さにおいて改善した。さらにテスト群は、1年目においてPPD、CAL、vertical relative attachment gain(V-rAG)において次に示すように対照群の成績を有意に上回る改善度を示した(PPD:3.03mm vs 4.17mm,CAL:4.97mm vs 6.80mm,V-rAG:70.3%vs 45.5%)。この理由はin vitroの系で明らかにされたPRPの生物学的作用が臨床効果に反映していることが推察される。培養骨に関しては、気孔率の高いハイドロキシアパタイトブロック上で、PRPを添加した状態で歯根膜細胞を播種した。その結果、回転培養方法を工夫することで歯根膜細胞の気孔内への積極的導入に成功し、高い増殖活性がみられた。今後は、本研究の成果を踏まえ、in vivoにおける石灰化を確認するべく動物皮下での移植効果を検討している。
材料の弾塑性破壊に関する研究

本研究は構造材料の重要な破壊様式である弾塑性破壊に関し、主として微視的見地からその機構を解明しようと試みたものである。材料の弾塑性破壊は、負荷条件,材料成分により、塑性変形のほとんどないぜい性破壊から、より大きな塑性変形を示す延性破壊までひろくあるが、本研究においては、延性破壊の側から、順に条件を変化させ、延性-脆性遷移に伴い生じてくる破壊様式の変化を、微視的機構の面から調べた。延性破壊は、微視的には材料内部でのボイドの発生およびその成長・合体の過程から成っている。この過程を支配する要因としては、ボイドの発生点となりうる第2相粒子などの分布に寄与する材料の成分比、ボイドの発生条件および成長則を支配する応力・ひずみの成分比などが重要と考えられる。本研究においては、まず、応力・ひずみ、および、材料の成分比を変化させた破断実験を行なった。ボイドの発生およびその成長・合体過程は破断面におけるディンプル分布を電子顕微鏡により観察し、主要ディンプルの面積含有率と破断時における応力3軸度の関係から調べた。その結果、一般に応力3軸度が大きくなるにつれ面積含有率が増大し、一定の値に近付くが、第2相粒子の極めて少ない材料においてはこの収束が見られないことがわかった。また、含有炭素量が多くなると、応力3軸度の大きい場合にへき開破壊が先行し、へき開破壊面には巨視的にも寸法効果が見られ、脆性破壊への遷移傾向が示された。ボイドの発生およびその成長に関しては、さらに、統計的手法を用いた簡単な解析モデルを提案し、応力3軸度,第2相粒子に関する実験結果の説明を試み、定性的な一致をみた。
磁場誘起超伝導近傍の新奇電子相の解明

近年、分子性導体は新たな強相関電子系研究の舞台として認識されている。特に、分子性導体において見いだされた磁場誘起超伝導は、伝導電子と局在スピンの間の反強磁性的交換相互作用の存在を強く示唆し、有機導体研究の新たな潮流となっている。本課題では、金属層と絶縁体層が交互積層した有機導体(Me-3,5-DIP)[Ni(dmit)_2]_2をとりあげ、局在的性格を持つπ電子と遍歴π電子の交換相互作用が極めて強いために、遍歴電子磁化率が低温で抑制されていることを発見した。局在電子スピン間の交換相互作用ネットワークにフラストレーションが生じる場合、二次元以上の系においても古典的長距離秩序が抑制され対称性の破れを伴わない量子スピン液体が実現する可能性が理論的に提唱されている。特に、スピンの低エネルギー励起が大きなフェルミ面をもったフェルミ粒子(スピノン)によって記述される場合に大きな関心が集まっている。最近、パイロクロア格子と関連した、正三角形が三次元的に角共有しているハイパーカゴメ格子をもつスピン量子数S=1/2のイリジウム酸化物、Na4Ir308が合成され、その比熱測定から最低温度まで磁気転移を示さないことが見いだされた。我々はこの物質の粉末試料に対する23Na NMRを行った。この結果、2K(6x10-3J)まで磁気的長距離秩序をもたず、かつ磁気励起にフルギャップがないことを見いだした。1/T1Tは50 K付近に極小値を持ち、20K以下においては絶縁体であるにも関わらず有限一定値に近づく。これは同じく20 K以下で有限一定値に近づく周波数シフト(静磁化率)の結果と矛盾せず、かつ最低温度でスピノンのフェルミ面が残っている、という量子スピン液体描像と矛盾しない。銅酸化物高温超伝導体の発見以来、分子性導体や遷移金属酸化物などの強相関電子系における超伝導発現機構が従来型のものと大きく異なり、超伝導転移温度の向上にも大きく寄与することが明らかとなってきた。この強い電子相関をもつ物質系における超伝導発現の機構についての一つの提案として、絶縁スピン液体相にごくわずかの遍歴性を与えることによる巨視的量子状態の発現として超伝導が出現する可能性が指摘されている。このため、絶縁スピン液体相の開拓は、非従来型超伝導発現の機構解明のための大きな寄与を与えると考えられており、大きな分野として発展してきている。近年、私たちは、初め三次元スピン液体物質Na4Ir308が最低温度まで古典的磁気秩序を持たず、ナトリウム核NMRからもスピン励起が連続準位的になっていることを明らかにしてきた。こういった現象は非金属物質において見いだされた例はこれまでになく、既存のスピン液体相開拓研究の中でも特異な位置を占める成果である。今年度はスピン液体状態を基底状態に持つイリジウム化合物Na4Ir308に伝導キャリアをドープすることにより磁性がどのように変化していくかを明らかにした。この結果、スピン液体状態は5%前後のキャリアドーピングに対しては比較的安定に存在し、キャリア数を制御パラメーターとした時にスピン液体が「相」として存在することを明らかにした。
文化財保存における大気環境の影響評価

1.地域環境特性の異なる6ケ所の博物館、美術館および研究施設などの内外において、受動型捕集器(passive sampler)を用いてガス濃度の測定を行なった。これらの施設の屋外におけるNO_2濃度の年間平均値は、2060ppb程度であり、東京都内の年間平均値30ppbよりもおおむね高めの値となっている。しかし、空調設備の整った展示室では720ppb、展示ケース内は27ppbとさらに低く、保存に適する環境であることがうかがわれた。SO_2濃度は、0.12ppb程度であり、屋外の濃度の十分の一以下であった。2.江戸期以前における赤色染料として重用された蘇芳の主成分であるブラジリンの変退色特性をdose-response関係としてみると、綿布および絹布ともに、それぞれひとつの特性曲線上にのっていることが認められた。また、基質の影響が明らかに存在し、綿布での変退色が、絹布におけるよりも顕著であると結論できる。従来知られている酸素および光による染色布での変退色機構を考えあわせると、これらの結果はNO_2による酸化過程が主要な反応過程であることを示唆しているものと考えられる。3.プルプリン、ミリセチンおよびタンニンについても同様なdose-response特性が得られた。これらの傾向は、ラボ・チャンバーで得られたNO_2標準ガスを用いた暴露実験結果と一致するものであった。4.Ag板を環境中に暴露したときの表面の変退色を色差△Eで評価した結果汚染物質濃度の低い屋内では、ほとんど変化はなく、さらに郊外よりも都心部において変退色が著しいことが明瞭に認められ、Ag板の表面変化が大気汚染状況の指標となりうることが示された。
「大谷探検隊将来ウイグル語仏教写本目録」にむけたデータベースの構築

20世紀初頭、大谷探検隊が新疆省ウイグル自治区より将来したウイグル語写本は、約3000件を数える。そのうちの90%を占めるのが仏教関連のものである。羽田明・山田信夫(編)「大谷探検隊将来ウイグル字資料目録」(『西域文化研究』四、1961年)はその基礎的な目録であるが、研究の進展にともない改訂が求められていた。申請者は、ドイツやロシアの関連機関に所蔵されるウイグル語仏典と大谷探検隊資料を比較し、新たに約60件の断片の内容を特定することができた。その成果の一部は、個別の論文として発表している。この度の成果は、より精密な目録を作成するための土台となるものである。今後、さらなる比較研究が求められる。本課題は、羽田明・山田信夫「大谷探検隊将来ウイグル字資料目録」(『西域文化研究第四中央アジア古代語文献』1961年、法蔵館)に代わる新たなウイグル語写本、特に仏典資料を中心とする目録の作成を目指すものである。3年計画の初年度にあたる2015年度に行った研究活動は以下の通りである。1大谷探検隊が将来した古ウイグル語文書(2758点)の最新のデータベースを構築する上で欠かせないのは、これまでの研究状況を把握することである。2015年度は当該文書一点一点に対する先行研究を収集し、文献目録を作成の上、文書との対照データベースの作成に努めた。2龍谷大学大宮図書館に保管される古ウイグル語仏典写本を閲覧し、文書の基本的なデータを採取するとともに、内容の解読を行った。これについては適宜Peter Zieme氏の協力、アドヴァイスを得た。3大谷探検隊が将来した古文書のほとんどは小さな断片であり、それから仏典の内容を特定することは困難である。そこで大谷探検隊と同じ地域を調査したドイツとロシアの探検隊が発掘した資料と比較することによって、内容を特定することが可能となる。計画ではベルリンのトルファン研究所所蔵資料を調査する予定であったが、本年度はロシア科学アカデミー=サンクトペテルブルグ東方文献研究所を訪問し、古ウイグル語文献の調査に従事した(2016年1月24日2月1日)。その成果として大谷探検隊が撮影した古ウイグル語文書と同じ写本の一部を発見することができた。4以上の成果として「古代ウイグル語「華厳経」研究の新展開ー奥書と訳出の背景を中心にー」と題する報告を行った。(第55回中央ユーラシア学フォーラム、2015年12月12日、於大阪大学)。文献目録と大谷探検隊将来写本の調査は全体の3分の一を終えた。また海外機関の写本調査でも関係機関と良好な関係を構築し、大谷探検隊架将来資料の内容を特定する成果を得ることができたと考える。3年計画の2年目にあたる2016年度に行った研究活動は以下の通りである。1初年度に引き続き龍谷大学図書館に保管される古ウイグル語文書を実験し,法量の採寸および内容の解読を行った。資料の中には仏教以外の宗教文献および世俗文書も多数ふくまれており、そのすべてを把握することは代表者の能力を超えている。そこでマニ教および仏典についてはPeter Zieme氏、社会経済文書については松井太氏に適宜アドヴァイスを求めた。2大谷探検隊と同じ地域から収集した古代ウイグル語文書コレクションを持つロシア科学アカデミー=サンクトペテるブルグ東方文献研究所のマイクロフィルム資料を東洋文庫で調査し、大谷探検隊将来資料との関連資料の把握に努めた。3天理大学図書館所蔵のウイグル語写本についてPeter Zieme氏と調査を行った。文献目録の作成と大谷探検隊将来写本の調査は全体の3分の2を完了した。とくに仏典とそれ以外の宗教文献と世俗文書の把握におおよその目途がたったことは大きな進展である。ただし、予定していたドイツの調査は治安情勢に鑑みて断念せざるを得なかった。本課題では、大谷探検隊が新疆省ウイグル自治区トルファン地区より将来したウイグル語仏典の総合目録作成に向けた基礎データの構築を目指すものである。本年度も引き続き、写本の基礎データの収集につとめた。大谷探検隊資料は極小断片で、文字も数行を保存するものがほとんどであるが、近年の関連資料、すなわちベルリンとサンクトペテルブルグに保存されるウイグル語仏典資料の研究の進展により、この十年で蓄積されたテキストデータの総量は、以前にくらべ飛躍的に増えている。それらを利用することにより、極小の大谷探検隊資料でも内容を否定することが可能である。これらを利用することによって内容を新たに比定することができた断片資料は数十件を数える。2017年11月にベルリンのベルリン=ブランデンブルグ科学アカデミートルファン研究所、2018年2月にはサンクトペテルブルグの東洋文献研究所を訪問し、ウイグル語仏典資料を閲覧調査に従事した。この調査により、あらたに大谷探検隊資料との関連性を見出すことができた。ベルリンにおいては、トルファン研究所が主催する研究会(Collegium Turfanicum)において成果報告をし、情報を共有するとともに、トルファン研究所所蔵のウイグル語仏典のカタログ化とテキスト化の研究状況について最新の情報をえることができた。

今年度、国内および国外で実施した調査において収集されたデータは、大谷探検隊将来ウイグル語仏典総合目録作成にとって大きな進展であった。20世紀初頭、大谷探検隊が新疆省ウイグル自治区より将来したウイグル語写本は、約3000件を数える。そのうちの90%を占めるのが仏教関連のものである。羽田明・山田信夫(編)「大谷探検隊将来ウイグル字資料目録」(『西域文化研究』四、1961年)はその基礎的な目録であるが、研究の進展にともない改訂が求められていた。申請者は、ドイツやロシアの関連機関に所蔵されるウイグル語仏典と大谷探検隊資料を比較し、新たに約60件の断片の内容を特定することができた。その成果の一部は、個別の論文として発表している。この度の成果は、より精密な目録を作成するための土台となるものである。今後、さらなる比較研究が求められる。2016年度の研究計画は以下の通り。1「大谷探検隊将来古ウイグル語文献目録」の完成を目指す。2大谷探検隊将来写本の調査を継続して行う。3ベルリン科学アカデミートルファン研究所所蔵の古代ウイグル語写本を調査する。最終年度の研究計画は以下の通り。12016年度に実施できなかったベルリン・ブランデンブルグ科学アカデミー・トルファン研究所所蔵の古代ウイグル語写本の調査。2龍谷大学所蔵古代ウイグル語写本を重点的に調査する。3最終的に「大谷探検隊将来古ウイグル語総合目録」のためのデータベースの完成を目指す。仏教史予定していた東洋文庫所蔵マイクロフィルムの調査と打ち合わせを次年度に行うことにしたため。予定していた海外機関での写本調査を治安情勢に鑑みて延期したことにより残額が生じた。東洋文庫での調査と打ち合わせの費用に充当する。2016年度に予定していたベルリンでの写本調査に充当する。
体内埋め込み式膀胱ペースメイカーの試作

1)前年度の研究結果から、犬の第1仙髄根に確実に固定でき、かつ神経の圧迫壊死を起こさない留置電極を試作した。2)マイクロコンピュータにより、あらかじめ設定した条件の電気刺激が可能な装置を開発した。3)急性脊損犬9頭と慢性脊損犬2頭の第1および第2仙髄神経根に試作電極を留置し、1週毎に電気刺激を行い、その効果を膀胱内圧、残尿率および尿流量から評価したところ、留置直後はすべての犬で有効な人工排尿を誘発できた。手術侵襲や手術創の感染に基く死亡が多いため、電極留置後1週間以上観察しえたのは5頭のみであったが、留置1週後では急性脊損犬2頭、慢性脊損犬1頭に有効な人工排尿を誘発できた。このうち1頭は8週後まで、他の1頭は4週後まで人工排尿を誘発できた。一方、有効な人工排尿が誘発できなくなった犬を訓検したところ、電極周囲に膿瘍形成が認められ、これに基く接触不良が電気刺激に対する反応不良の原因と思われた。以上の結果から、脊損犬の第1および第2仙髄根に電極を装着して、前年度の研究で設定した条件で電気刺激を与えると有効な人工排尿が誘発できることが明らかになった。一方、電極を長期留置した場合は感染に基く膿瘍形成が電極の接触不良を起こし、電気刺激に反応しなくなることがあることも判明した。今後は留置電極の感染防止対策を検討する必要がある。