hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素機能を合成戦略に組み入れた立体選択的抗生物質の合成研究

1978年に生理活性天然物を合成するのに、酵素反応(分子に不斉中心を導入する)と有機合成を組み合わせることをはじめた。酵素として豚から得られるpig liver esterase(PLE)を用いることにより、基質特異性の壁を打破することができ、一般的合成法となり得ることを世界に先駆けて証明することができた。すなわち目標分子を有用抗生物質から選び以下のとおり逆合成的に合成戦略をたてる。(1)かなり複雑な天然物でも、その分子の中に対称要素を求めて逆合成してゆくと、6対称面を有するジエステルにたどりつく。この思考プロセスをsymmetrizationと呼ぶことにする。(2)ついで対称ジエステルを不斉加水分解して、分子全体を不斉中心とするハーフエステル(6→【C_1】対称への変換)とする実験プロセスをasymmetrizationと呼ぶ。(3)ついでキラルなハーフエステルから標的分子を構築する。この全体のアプローチをsymmetrization-asymmetrization conceptと呼ぶ。この方法論によって、61年度は、ホーチミシンの全合成、PLEの活性部位に対する作業假説の提出、さらには抗腫瘍性マクロリド・リゾキシンの重要部位の合成を行なった。本研究者らが過去8年間に展開してきたアプローチは、世界各国からの著名なシンポジウムの招待講演(Ciba Foundation Symposium,1984;第5回IUPAC国際有機合成会議、1985,B【u! ̈】rgenstock Conference、1986,日本化学会秋季大会、1986など)を通じて成果を問うことができた。シクロヘキサン骨格を持つキラルなシントンは有用天然物の立体選択的合成に大きく役立つ。それ故酵素機能を利用して有機合成と組合わせるアプローチを検討した。その結果、4-シクロヘキセン-1,2-シス-ジカルボン酸ジメチルエステルが豚肝臓エステラーゼにより、効果的(化学収率98%・光学収率96%)に光学活性ハーフエステルになることが示され、かつ大量合成(100グラムスケール、必要ならKgスケールでも問題ない)ができる実験条件を確立することができた。このハーフエステルは、カルボン酸とエステル基をそれぞれ選択的に化学変換できるばかりでなく、6員環に含まれる二重結合を利用して多官能性シクロヘキサン誘導体を希望する光学活性体とすることが可能なものである。本研究はこのコンセプトを実証するため以下の4つの目標分子の全合成を行なっているものである。(1)カルバペネム抗生物質合成の新アプローチを上記ハーフエステルを用いて行ない、新方法を確立し、さらに構造活性相関に役立つ展開を行なっている。(2)ホーチミシンに代表されるアミノ酸糖体抗生物質のアミノサイクリトール部位の効果的合成法を完了した。それ故糖部位の新合成法に着手した。(3)マクロリド系抗生物質中非古典的マクロリドと呼ばれる、ミルベマイシン,アバメクチン,リゾキシンなどの全合成で最も重要な部位である6員環部位の合成にほぼ成功した。これらは全合成の鍵中間体となるものである。本研究結果は、現代のバイオテクノロジーの観点から酵素利用としても重要であるが、天然物を逆合成で対称化し、酵素で一挙に不斉中心を導入し、ついで有機合成的手法を駆使して、生理活性天然物及びその同族体を得る新しい道を開拓している点に意義があると考えられる。
極微小多電極スマートチップによる網膜外網状層の時空間処理機構の解析

本研究では、網膜外網状層の時空間処理機構を解析するために、集積型極微小多電極スマートチップによる網膜神経細胞微小電位の計測実験から、神経電位計測に適した極微小多電極の開発を行った。また同時に、計測された網膜電位図(ERG)データをより詳細に解析するために、網膜細胞の数理モデル化に関する研究を実施した。前年度までに我々は、試作極微小多電極を用いたコイ網膜光応答計測実験系を構築し、集積回路上にミクロンサイズのシリコン(Si)プローブを実装した試作電極により、ERGが計測できることを示した。本年度は、その実験系を拡張し、LEDを用いたフラッシュERG計測実験からその応答解析を行った。また同時に局所的なERG応答計測に適した電極開発を進めた。すなわち、1.電極プローブ先端材料の検討による信号-ノイズ比の向上、2.電極自体の光励起電流を押さえるため電極へ塗布する遮光材料や、半導体層の設計の見直しなどを行い、電極の改良開発を実施した。その結果、開発電極が網膜局所部位のより微小なERG変化を検出でき、電極が局所ERGの計測・解析ツールとしてより有効に利用できると考えられる。また一方で、計測した局所ERG応答の解析のため、網膜神経回路の数理モデル化に関する研究を進めた。ERGは網膜を構成する各細胞の電位変化の総和であり、網膜神経回路の処理機能とERG計測結果を比較検討するためにはその細胞に基づいた神経回路の数理モデルによる解析が有効である。本年度は、ERGのb波を特徴づけると考えられる網膜外網状層を構成する細胞、すなわち双極細胞や水平細胞について、そのイオン電流機構に基づいた数理モデル化や、パラメータの推定手法に関する研究を行った。その結果、それぞれの細胞(層)においての細胞応答や神経回路の特性と、各細胞応答を形成するイオン電流成分との関係をより詳細に記述できた。本研究では、網膜の受容野形成機能解明を目指し、集積型極微小マルチ電極による網膜神経細胞微小電位の計測実験系の確立と、記録した応答の解析および神経電位計測に対してより適した電極の開発を行った。これまでに確立したVLS結晶成長法を用いて、実際に集積回路上にミクロンサイズのSiプローブを設計し、試作した。これら試作した電極を用いる網膜光応答計測実験系を構築し、コイ単離網膜の光応答計測実験を行った。その結果、試作電極は、フラッシュ光や単色光刺激に対する網膜離図(ERG)を計測できることが示された。これは、開発した試作電極が、光に対する網膜の極微小な電位応答や、網膜に特徴的な緩やかに変化する電位変化をも検出可能であることを示している。また、実験からこの電極が局所部位の電位応答を計測し得ることを示した。以上の結果は、開発した電極が、局所ERG計測への新たな計測ツールとして期待できることを示唆している。また一方で、網膜光応答計測に適した電極の開発をさらに進めるために、電気生理実験より得られた知見をもとに電気的および形状的仕様を決定したセルチチャネル電極の製作手法について研究を進めた。すなわち、数ミクロン間隔で電極プローブを作成するための集積化や、網膜各層からの電位記録へ向けてSiプローブの長さを制御する技術の確立を目指した。これより、Si(111)基板上にMOSFETを作成し、その上にSiプローブを成長させる技術を開発した。このMOSFET一体型マルチ電極チップの生理食塩水内における電気的諸特性は、神経電位計測に対してほぼ十分な特性を示した。さらに、電極先端材料としてプラチナやイリジウムを用いることでSiプローブのイシピーダンスが低減できることも示した。こうした特徴の電極を安定して製作する技術を確立することで網膜光応答計測におけるさらなる展開が期待できる。

本研究では、網膜外網状層の時空間処理機構を解析するために、集積型極微小多電極スマートチップによる網膜神経細胞微小電位の計測実験から、神経電位計測に適した極微小多電極の開発を行った。また同時に、計測された網膜電位図(ERG)データをより詳細に解析するために、網膜細胞の数理モデル化に関する研究を実施した。前年度までに我々は、試作極微小多電極を用いたコイ網膜光応答計測実験系を構築し、集積回路上にミクロンサイズのシリコン(Si)プローブを実装した試作電極により、ERGが計測できることを示した。本年度は、その実験系を拡張し、LEDを用いたフラッシュERG計測実験からその応答解析を行った。また同時に局所的なERG応答計測に適した電極開発を進めた。すなわち、1.電極プローブ先端材料の検討による信号-ノイズ比の向上、2.電極自体の光励起電流を押さえるため電極へ塗布する遮光材料や、半導体層の設計の見直しなどを行い、電極の改良開発を実施した。その結果、開発電極が網膜局所部位のより微小なERG変化を検出でき、電極が局所ERGの計測・解析ツールとしてより有効に利用できると考えられる。また一方で、計測した局所ERG応答の解析のため、網膜神経回路の数理モデル化に関する研究を進めた。ERGは網膜を構成する各細胞の電位変化の総和であり、網膜神経回路の処理機能とERG計測結果を比較検討するためにはその細胞に基づいた神経回路の数理モデルによる解析が有効である。本年度は、ERGのb波を特徴づけると考えられる網膜外網状層を構成する細胞、すなわち双極細胞や水平細胞について、そのイオン電流機構に基づいた数理モデル化や、パラメータの推定手法に関する研究を行った。その結果、それぞれの細胞(層)においての細胞応答や神経回路の特性と、各細胞応答を形成するイオン電流成分との関係をより詳細に記述できた。
各種微生物を対象とすることによる微生物酵素機能電極の電子移動機構の解明

P.denitrificansIFO12442はその細胞膜電子伝達鎖に硝酸イオンを窒素にまで還元する一連の脱水素酵素を持っている。電極を電子供与源としてP.denitrificans細胞固定機能電極を作成し、電極の応答特性を検討した。ヘキサシアノ鉄酸(II)イオン(Fe(CN)_6^<4->)をメディエータとしたとき、電極は亜硝酸イオンに対して小さな電流応答を示したが、硝酸イオンに対しては応答しなかった。一方、デュロハイドロキノン(DQH_2)をメディエータとしたときには、硝酸イオン、亜硫酸イオンの両方に応答を示した。この事実はP.denitrificansの電子伝達系を参考にして次のように理解できる。DQH_2とFe(CN)_6^<4->の酸化還元電位はそれぞれユビキノン(UQ)とcyt.cと同程度の値をもつので、DQH_2は硝酸レダクターゼ、亜硝酸レダクターゼ両方の酵素の電子供与体となり、Fe(CN)_6^<4->は亜硝酸レダクターゼに対してのみ電子供与体として機能する。DQH_2を用いる場合、阻害剤アンチマイシン、ミクソチアゾールの存在下では電極は硝酸イオンに選択性を示すようになったが、DQH_2が亜硝酸レダクターゼの直接の電子供与体として機能しないとすれば、この結果は通常の阻害剤効果として説明できる。硝酸イオン、亜硝酸イオンは、水質汚染の指標因子となり、また細菌由来のものやNO代謝生成物として尿、唾液、胃液などにも含まれており、環境、食品分析では重要な測定対象である。本法はこれら両イオンに対する簡便な測定法としてその可能性を有する。
新規致死性因子ヒストンによるインフラマソームの活性化機構の解析

敗血症時において、細胞外ヒストンはDAMPsとして振舞う。しかしながら、その機能に関しては報告がない。今回、我々は「細胞外ヒストンがインフラマソームを活性化(インターロイキン-1β(IL-1βの産生))する」を検証した。ヒストンはインフラマソームのアダプター分子のASCの存在の有無に関わらずIL-1βを産生した。これらの結果より、細胞外ヒストンは敗血症の病態を進展することが強く示唆された。本研究の目的は、全世界で3秒に1人が死亡する敗血症患者を助けることである。最近、新規敗血症の致死因子としてヒストンが注目されている。ヒストンは、本来、生命の維持に必須であるが、細胞外では、個体死、血小板凝集惹起などを引き起こし炎症サイトカインとして振舞っている。よって、ヒストンの細胞外での制御は必須である。さらに、ヒストンがインフラマソームの活性化(IL-1βの産生)を研究代表者らは新たに見出した。しかしながら、ヒストンの細胞外での制御機構、インフラマソームの活性化などは未だ解決されていない。したがって、本研究は、致死因子ヒストンのインフラマソーム活性化の解明とヒストンの阻害因子の探索を行うことで敗血症の新規治療法の足がかりにある。本年度は、1.ヒストンがインフラマソームの活性化の誘導を再確認、2.ヒストン、H2A、H2B、H3、H4刺激によるIL-1βの産生を試みた。しかしながら、単独刺激でのIL-1βの産生は見られなかった。以上の結果より非常に興味深い結果が得られた。おそらく、単独刺激ではIL-1βの産生を誘導せず、複数の分子による相互作用によると示唆された。来年度以降は、さらにどの分子が必須であるかを検討することも必要と考えらる。したがって、本研究は、致死因子ヒストンのインフラマソーム活性化の解明とヒストンの阻害因子の探索を行うことで敗血症の新規治療法の足がかりとなる。本年度は、ヒストン刺激によるIL-1βの産生をASC依存性を検討した。その結果、ASC非依存的にもヒストン刺激はIL-1βの産生を誘導した。研究代表者らは、世界に先駆けてヒストン刺激がインフラマソームの活性化、すなわち、炎症性サイトカインであるIL-1βの産生を誘導することを見出した。非常にユニークなことにインフラマソームのkey分子であるASC非依存的にもIL-1βの産生誘導していることが判明した。おそらくカスパーゼのシグナル伝達系が複雑に関与していると考えられる。このような思いがけない研究結果によりやや遅れいている。さらに、ヒストンがインフラマソームの活性化(インターロイキン(IL)-1βの産生)を研究代表者らは新たに見出した。本年度は、ヒストンの刺激により誘導されるIL-1βがどのようなシグナル伝達経路をたどるかを調べた。具体的には、マウスマクロファージRAW264.7細胞を用い、ヒストン刺激を行いIL-1βの放出を誘導の確認を行った。次に、オートファジーの阻害剤を添加し、ヒストン刺激によるIL-1βの発現を抑制出来るかを検討した。その結果、オートファジー阻害剤がヒストン刺激によるIL-1βの抑制できた。さらにタンパク質レベル(LC-3(オートファジー関連タンパク質))での検討を行った。その結果、ヒストン刺激によりLC-3の亢進が認められた。以上のように、ヒストン刺激によるIL-1βの放出経路は、オートファジーで制御されていることが証明された。

本年度は、ヒストン群、すなわち、H2A、H2B、H3、H4の混合物においてはIL-1βの産生を確認できた。しかしながら、それぞれの単独刺激では未だ結果が得られていない。したがって、当初の予定とはやや遅れていると示唆される。本年度は、インフラマソームのkey分子であるASCの非依存的にもIL-1βをヒストンが誘導した。したがって、今後はインフラマソーム以外のシグナル伝達、すなわち、カスパーゼのシグナル伝達系をも検討する予定である。ASCの発現が見られない細胞(例.RAW264.7細胞)などを用いて更なる検討を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学来年度は、ヒストンのシグナル伝達経路の解明、マウス(インフラマソームのアダプタータンパク質のASC欠損など)を用いてin vivoでの証明を行う予定である。来年度において、細胞内のアダプタータンパク質のASC、シグナル伝達経路のERK1/2、JNK、p38MAPKなどの挙動を蛍光免疫染色法を用いて解析する予定である。したがって、それらの試薬・機器、さらには細胞培養、フローサイトメトリー法、タンパク質検出などを行うための機器の購入を予定している。本年度と同様に細胞培養、蛍光免疫染色法、フローサイトメトリー法の試薬、タンパク質検出(ウェスタンブロット法)などの方法を行うための物品購入を行う予定。さらに、研究成果の発表、研究打ち合わせのために旅費に使用予定である。
ゲージ理論を用いた転位組織形成機構の解明

結晶性金属材料の塑性変形は転位の運動により担われるが、その後期過程で現れる転位組織の形成機構は未だ不明である。本研究では格子欠陥のゲージ理論とモンテカルロ法を併用することでこの形成過程を解析した。その結果、らせん転位組織には異方的なパターン形成が認められ、転位群は特定の安定配置を取る傾向が確認された。これに対して、同一条件下で古典転位論に基づいたシミュレーションでは多くの転位は対消滅し、特定のパターンが形成されることはなかった。この結果は、転位芯におけるミクロな応力場が、転位群によるパターン形成というマクロな転位組織にまで、マルチスケールに影響を与えることを意味している。転位組織の予測問題は金属材料学における最も重要な研究課題の一つであるが,未だ解決の糸口が掴めていない難題である.一方,格子欠陥のゲージ理論は応用数学分野において著しい進歩を遂げた最先端の理論であるが,これは金属材料中の転位組織予測問題には応用されていない.そこで本研究では,格子欠陥のゲージ理論を用いることで,金属材料中に形成される転位組織を半定量的に予測することを研究目標とする.研究の初年度となる平成25年度は,らせん転位間に生じる弾性相互作用力をピーチ・ケラー力として導出し,これを基に,らせん転位群が形成する組織形成過程をモンテカルロ法を基にシミュレートした.その結果,らせん転位はすべり面状に沿った直線状のパターンを形成することを明らかとした.この結果は,微視的な転位芯の応力場が巨視的な転位組織へとマルチスケールに寄与することを示唆している.同様に,刃状転位間に生じるピーチ・ケラー力も数値積分によって導出し,これを基に二次元刃状転位群の作る転位組織の形成過程をモンテカルロ法でシミュレートした.その結果,同符号の刃状が上下に整列した小傾角粒界の形成が確認され,またそのセル間隔はシミュレーションを行った温度によらずほぼ一定であることが明らかとなった.結晶性金属材料の塑性変形は転位の運動によって担われるが、その後期過程では転位運動が徐々に集団化し、転位組織が形成される。ところが、従来の古典転位論では転位芯での応力場に特異点が生じてこの過程を正しく評価できない。そこで本研究では格子欠陥のゲージ理論を用いて特異点のない応力場を構築し、これを基に導かれる転位群の安定配置についてモンテカルロー(MC)シミュレーションを行った。その結果、らせん転位、刃状転位の何れの場合においても、得られた転位組織は転位セルの形成を示唆する異方的なパターン形成が認められ、転位群は特定の安定配置を取る傾向が確認された。これに対して、同一条件下で古典転位論に基づいた転位配置のMCシミュレーションを行った結果、多くの転位は対消滅し、特定のパターンが形成されることはなかった。これらの結果は、転位芯における非特異な応力場というミクロな力学場の修正が、転位群によるパターン形成というマクロな転位組織にまで、マルチスケールに影響を与え得ることを表している。さらに本解析法を拡張し、転位と結晶粒界の相互作用評価を行うことにした。この解析は、上記の研究で転位組織内に形成された転位壁を見た際に着想したもので、転位壁を小傾角粒界と見做せば、格子欠陥のゲージ理論を用いることで、この粒界と転位間の相互作用を定量的に評価することができる。本研究では、この相互作用の度合いを結晶粒径の関数として導いたが、解析の結果、この相互作用を最大化するある臨界粒径が存在することが明らかとなった。この相互作用は、多結晶金属材料の粒径と降伏点の関係(ホール・ペッチ則とその逆則)と定性的に類似した挙動を示しており、この結果は本解析法が転位組織の予測のみでなく、降伏点の予測へも拡張し得ることを示唆している。弾性理論、固体力学、材料科学刃状転位とらせん転位を対象としたピーチケラーポテンシャルはともに導出することに成功し,今年度の当初研究予定は完全に達成することができた.さらに,次年度に実施予定であった転位組織形成過程シミュレーションについても,その足がかりとなるモンテカルロ計算プログラムを刃状転位とらせん転位の双方について完成させた.加えて,離散転位動力学法に基づいた転位組織シミュレーションプログラムもらせん転位については完成させている.これは当初の予定を上回る研究達成度と言える.前述の通り,昨年度の研究によって既に転位組織形成シミュレーションが可能となっている.そこで今後は,このシミュレーションプログラムを用いることで,様々な温度・応力環境下における転位組織の形成過程を解析する予定である.

また,得られた転位組織の特徴を定量的に評価するため,シミュレーションによって得られた転位密度分布のフーリエスペクトルを求める新しい解析方法についても研究に取り組む予定である.また,これらの結果を基にして,既存のシミュレーション結果や実験結果との比較・検証を行う.昨年度は学会等の参加回数が当初予定よりも少なかったため旅費の執行が当初予定額よりも少なく,次年度への繰り越しに至った.この繰越金は,本来は旅費としての使用を目的としているため,その目的は維持し,今年度は旅費として執行するよていである.
機能性ファイバによる干渉計測

1)直交2周波光ヘテロダイン干渉計を構成し,一方の光路に挿入された複屈折光ファイバの外乱に対する応答特性を調べた.伝播光の複素振幅を光電流ビート信号から取り出し,統計処理によって,そのパワスペクトル及び相関を求めた.これによりファイバの対外乱特性の評価法を提案することができた.2)偏波保持及び偏波制御の研究において,新たに提案した境界積分法による電磁界解析法が単一偏波ファイバの解析に有効であることを示した.さらに,新しい偏波ダイバーシチ受信機を提案し,その動作解析と基本特性の測定により,受信感度が偏波状態に依存しないことを示した.3)弾性振動微小振幅検出において,検出可能な周波数の高周波化及び検出感度の向上について,光ファイバ振動センサの極限性能にかかわる問題の検討を進めた.光検出系及び信号処理法の改善により,最高周波数,約1GHz,及び最小振動振幅, 0.10.5A2F2が達成された.これは,ほぼ極限性能を示すものである.4)光ヘテロダイン方式ファイバジャイロの零点安定性を向上させる新しい方式の考案と実験を行った.受動型リング共振方式光ファイバジャイロにおける地磁気によるファラデー効果誘起雑音の解析と低減法の究明を行った.さらに,駆動波形パラメータの自動設定が可能な擬似光ヘテロダイン方式及び多点型光ファイバセンサの新しい方式の研究を行った.5)極短光パルスの光ファイバ伝搬について,高次分散とラマン効果の影響を非線形シュレディンガ方程式の数値解によって調べた.また,双安定レーザ応用の可能性を調べた.一方,量子井戸レーザのスイッチングにより1.3psec幅の光パルスを得た.6)周波数変調半導体レーザを用いて,ファイバ分布センサを開発した.これにより,外界から受ける偏光モード変換の大きさとその位置を求めることができた.種々の対策により,全ファイバジャイロの雑音を低減し, 1°/Hの中期ドリフトを達成した.1)直交2周波光ヘテロダイン干渉計を構成し,一方の光路に挿入された複屈折光ファイバの外乱に対する応答特性を調べた.伝播光の複素振幅を光電流ビート信号から取り出し,統計処理によって,そのパワスペクトル及び相関を求めた.これによりファイバの対外乱特性の評価法を提案することができた.2)偏波保持及び偏波制御の研究において,新たに提案した境界積分法による電磁界解析法が単一偏波ファイバの解析に有効であることを示した.さらに,新しい偏波ダイバーシチ受信機を提案し,その動作解析と基本特性の測定により,受信感度が偏波状態に依存しないことを示した.3)弾性振動微小振幅検出において,検出可能な周波数の高周波化及び検出感度の向上について,光ファイバ振動センサの極限性能にかかわる問題の検討を進めた.光検出系及び信号処理法の改善により,最高周波数,約1GHz,及び最小振動振幅, 0.10.5A2F2が達成された.これは,ほぼ極限性能を示すものである.4)光ヘテロダイン方式ファイバジャイロの零点安定性を向上させる新しい方式の考案と実験を行った.受動型リング共振方式光ファイバジャイロにおける地磁気によるファラデー効果誘起雑音の解析と低減法の究明を行った.さらに,駆動波形パラメータの自動設定が可能な擬似光ヘテロダイン方式及び多点型光ファイバセンサの新しい方式の研究を行った.5)極短光パルスの光ファイバ伝搬について,高次分散とラマン効果の影響を非線形シュレディンガ方程式の数値解によって調べた.また,双安定レーザ応用の可能性を調べた.一方,量子井戸レーザのスイッチングにより1.3psec幅の光パルスを得た.6)周波数変調半導体レーザを用いて,ファイバ分布センサを開発した.これにより,外界から受ける偏光モード変換の大きさとその位置を求めることができた.種々の対策により,全ファイバジャイロの雑音を低減し, 1°/Hの中期ドリフトを達成した.
ウシ周産期の好中球機能低下機構と胎盤・血清の網羅的プロテオーム解析

本研究は乳房炎が頻発する産後直後の免疫機能低下の原因を好中球機能を中心に検索するとともに、乳房炎機能を明らかにすることを目的とする。そのためにウシ好中球機能の活性化のためのシグナル伝達機構の解明を行い、周産期での好中球機能さらには母胎側の好中球機能に影響を与える因子の同定と機能を明らかにする。本年度は(1)好中球のNADPHオキシダーゼを制御するシグナル伝達機構として現在まで本研究で同定したcPKC、p38MAPKやERKなどのMAPK、さらにPI3Kの関与に加えて、novel PKC (nPKC)に属するPKCdeltaの機能について検討した。(2)また、昨年に引き続き、胎盤や乳汁中に好中球機能に変動を与える因子が存在しないかどうか検索することを試み、新たなNADPHオキシダーゼ発現に抑制的な作用を持つタンパク質の同定を試みた。(3)新たなNADPHオキシダーゼ発現抑制タンパク質の一つとしてラクトフェリンが同定され、ウシラクトフェリンは乳汁中に多量に含まれることから、その機能検索を進め、ラットマクロファージと単球を用い、LPSあるいはConA刺激によって誘導されるINF-γ、IL-1β、TNF-α、IL-12p40ならびにiNOSのmRNA発現に及ぼす影響を検討した。その結果、(1)PKCdelta阻害剤rottlerinを処理すると、OZによるウシ好中球のNADPHオキシダーゼの活性は1/2に低下した。しかし、刺激によるNADPHオキシダーゼコンポーネントp47^<phox>の膜への移動ならびに細胞骨格重合促進には影響を与えなかった。これらの広域PKC阻害剤であるGF109203Xではp47^<phox>の膜への移動を抑制することから、PKCアイソフォームによって制御の様式が違うことが示された。胎盤・血清中での抑制因子の探索では、(2)分子量180kDaのタンパク質、トランスフェリンならびにラクトフェリンが骨髄芽球から好中球への分化時に見られるNADPHオキシダーゼ発現に抑制的な影響を与えることを見いだした。さらに、(3)特に上記の抑制因子のうち、ウシラクトフェリンは乳汁中に含まれ、乳房での免疫制御に関与している可能性が示唆されたので、これについてサイトカイン誘導に及ぼす効果を検討した。LPSあるいはConA刺激したラットマクロファージと単球のINF-γ、IL-1β、TNF-α、IL-12p40ならびにiNOSのmRNA発現を検討したところ、INF-γとIL-1βのみがLPSで誘導が観察され、ウシラクトフェリンはこれらの炎症性サイトカインの誘導を強く抑制した。以上のことからラクトフェリンは乳房での炎症制御に強く係わっている可能性が示唆された。

以上のことからラクトフェリンは乳房での炎症制御に強く係わっている可能性が示唆された。分娩後の母牛の好中球は貪食、殺菌能に責任を持つNADPHオキシダーゼ活性化の低下を起こしていることが、我々のグループを含め、米国やベルギーのグループによって明らかにされている。これは、分娩後発症する乳房炎の重要なリスクファクターの1つとして考えられる様になってきている。研究は、好中球に焦点をあて、ウシ好中球のシグナルMAPK系を中心とする伝達系の解析、周産期での変化を明らかにし、好中球の抑制因子を網羅的に検討する。本年度はウシ好中球のシグナル伝達機構の解析を行い、以前から行っているp38MAPK、ERKに加えてP13KとAKTの役割を明らかにしBBRCに受理された。また、p38MAPKについては産後の好中球では変化が見られないが、電子顕微鏡で観察される好中球の顆粒の成熟度やNADPHオキシダーゼの発現の程度などは、有意に低下していることが明かとなった。このことは、産後、分化を低下させる因子が動員されている可能生が示唆された。そこで、産後変化する血清成分に好中球の分化過程を修飾する因子があるか否かを明らかにする目的で、本年度は栄養性の因子として血清ケトン体の蓄積と胎盤性の因子としてウシ妊娠関連タンパク質(bPAG)の血中濃度増加が起きることが知られていることから、この2点を検討たところ、生理的・病的に変動しうる濃度のヒドロキシ酪酸はdibutyl cyclic AMPによるHL60細胞の好中球への分化過程には影響を与えなかった。しかし、3mMのアセト酢酸で処理をすると分化過程に影響を与え、約20%のオキシダーゼ活性が観察された。これは極度のケトーシス状態が好中球の分化系に影響を与えていることを示唆している。また、胎盤より産生されるbPAG1は産後直後に血中濃度が上昇することが知られている。このタンパク質は糖タンパク質であるが、リンパ球の幼若化を抑制する事以外、その機能は知られていない。本研究では胎盤からのbPAG1粗抽出画分を添加すると分化過程に影響を検討した。0.3mg/mlからNADPHオキシダーゼ活性は低下し始め、3mg/mlで45%にまで低下することが明かとなった。bPAG1によるNADPHオキシダーゼコンポーネントの発現低下も観察された。また、産後の好中球に特異的なタンパク質を同定するために2次元電気泳動による展開を行い、分化に伴って、変動するいくつかのクンパク質を検出することができた。今後、その同定を行う計画である。本研究は乳房炎が頻発する産後直後の免疫機能低下の原因を好中球機能を中心に検索するとともに、乳房炎機能を明らかにすることを目的とする。そのためにウシ好中球機能の活性化のためのシグナル伝達機構の解明を行い、周産期での好中球機能さらには母胎側の好中球機能に影響を与える因子の同定と機能を明らかにするために実験を行った。PKCdelta阻害剤rottlerinを処理すると、OZによるウシ好中球のNADPHオキシダーゼの活性は1/2に低下した。しかし、刺激によるNADPHオキシダーゼコンポーネントp47^<phox>の膜への移動ならびに細胞骨格重合促進には影響を与えなかった。これらの広域PKC阻害剤であるGF109203Xではp47^<phox
医療事故防止のための医療従事者のストレス軽減プログラム作成に関する研究

近年、大病院における様々な医療事故報告が相次ぎ、医療現場における事故防止対策が喫緊の課題となっている。医療におけるリスクマネジメントでは、現場における医療事故防止のためのシステムづくりが重要であるが、同時に、厳しい労働条件で働くスタッフの心身の健康管理がなされなければ、人為的ミスによる事故回避はできない。医療事故防止と医療の質の向上のためには、ストレス要因やストレス状態を評価し、適切なストレス対策を行う必要がある。初年度は、医師・看護師に対して勤務状況、インシデント・アクシデント経験、仕事のストレス、燃えつき等を調査しストレス状態を評価した。看護師では過去6ヶ月以内のインシデント経験の有無によりストレッサー、ストレス反応、修飾要因各尺度得点に有意差が認められたが、医師にはおいては認められなかった。次年度から、介入対象を看護師として看護師間、看護師と医師、看護師と患者とのかかわりにおいて重要なコミュニケーションのスキルや対処方略を獲得できるような積極的傾聴の講習会の開催、ストレス対処マニュアルの配布というストレス軽減プログラムを作成した。このプログラムにそって、無作為割付で介入し、6ヶ月後に効果評価したが、介入外因子(医療事故)の影響により、多くの項目で介入群、対照群ともにストレス状態は上昇していた。しかしながら燃え尽き項目の個人的燃えつき、クライアント関連の燃え尽きでは、対照群では有意な上昇を示していたが、介入群は変動せず、交互作用はp=0.081、p=0.062を示していた。今回は諸般の事情よりストレス要因へのアプローチが十分に実施されず、積極的傾聴法の理解とコミュニケーションの向上によるストレス反応へのアプローチのみを評価した。介入外因子の影響は大きいものの、燃え尽きに関しては介入、非介入により異なる傾向が見られ、ストレス軽減プログラムは有効である可能性が示唆された。近年、大病院におけるさまざまな医療事故報告が相次ぎ、医療現場における事故防止対策が喫緊の課題となっている。医療におけるリスクマネジメントでは、現場における医療事故防止のためのシステムづくりが大切であるが、同時に、厳しい労働条件で医療に従事する医師や看護師などの心身の健康管理がなされなければ、人為的ミスによる事故を回避することはできない。医療事故の防止と医療の質の向上のためには、医師・看護師の勤務状況、仕事の量的、質的な負担等の仕事に関連したストレス要因および燃え尽き、抑うつなどのストレス状態を評価し、適切なストレス対策を行う必要がある。本年度は、医師・看護師に対して実質労働時間、当直・夜勤頻度、インシデント・アクシデント経験等、睡眠、喫煙などの生活習慣、仕事のストレス(職業性ストレス簡易調査票、JCQ)、努力-報酬不均衡職業性ストレスモデル、燃えつき、蓄積的疲労徴候等の質問紙調査を実施しストレス状態を評価した。医師352名(回収率56.6%)、看護師830名(95.3%)の回答を得た。看護師では6ヶ月以内のアクシデント経験の有無によりストレッサー、ストレス反応、修飾要因各項目得点に有意差が認められたが、医師にはおいては認められなかった。しかしながら医師において、6ヶ月以内のヒヤリ・ハット経験の有無は労働時間に有意差が認められ、そのリスクは努力-報酬不均衡者で2.5倍のオッズ比を示し、アクシデント経験の有無には先月の当直回数および当直明けで睡眠がとれないままの翌日勤務の回数に有意差が認められた。今後、医療事故に密接に関連するストレス要因とストレス状態をより詳細に検討し、その結果から医療従事者のストレス軽減対策プログラム案を作成する予定である。医療におけるリスクマネジメントでは、現場における医療事故防止のためのシステムづくりが非常に重要であるが、同時に、厳しい労働条件で医療に従事するスタッフの心身の健康管理がなされなければ、人為的ミスによる事故を回避することはできない。

医療事故の防止と医療の質の向上のためには、仕事の量的、質的な負担等の仕事に関連したストレス要因や抑うつなどのストレス状態を評価し、適切なストレス対策を行う必要がある。昨年度無記名で行った調査では、過去6ヶ月にインシデント経験があると報告があった者は、(1)労働時間が長く、休日出勤回数が多い、(2)仕事の量的・質的・身体的負担が大きい、(3)疲労、不安、および抑うつ得点が高い、という結果が認められた。この結果をうけ、看護師間、看護師と医師、看護師と患者とのかかわりにおいて重要なコミュニケーションのスキルや対処方略を獲得できるような講座の開催や、ストレス対処マニュアルの配布等のストレス軽減プログラム案を作成した。また、自分のストレス状態、心の健康状態に気づき、早めに対処できるよう、記名式のストレス調査票(基本属性、生活習慣、臨床看護職の仕事ストレッサー、職業性ストレス簡易調査票、アイゼンクEPQ-R短縮版、社会的望ましさ、努力-報酬不均衡調査票ERI、燃え尽きCBI、対処行動、自尊心、抑うつCES-D))を配布した。さらに、この調査結果をベースラインとした、ストレス軽減プログラムによる、無作為割付介入研究に着手した。なお、来年度は、無作為割付によるストレス軽減プログラムを完了し、効果判定により、ストレス軽減対策マニュアルの修正を行い、リスクマネジメントシステムに反映する予定である。昨年度、無作為化比較対照介入試験RCTのためのベースライン調査として、ストレス問診を実施し、その結果を配布し心の健康への気づきを促し、介入プログラムに着手した。本年度は介入を開始し、その効果評価を実施し、ストレス軽減対策マニュアルを完成させる。方策としては、1)ストレス要因に対するアプローチと、2)ストレス反応(心理的身体的健康状態)に対するアプローチの2本立てとし、対象となる診療科、あるいは病棟を無作為に3群に分類し、(1)ストレス要因対策群、(2)ストレス反応対策群、(3)対照群とした。倫理面に配慮して最終的なリスクマネジメントマニュアル作成後は、すべての部・科において対策を実施することとした。具体的介入としては、まず、対象部署を病棟と外来等に2層化し、各層それぞれを乱数表を用いてABCの3群に割り付けた。A群はストレス状態に対するアプローチとして、こころの健康への気づきを促すためのストレス問診自己チェックシートを配布し、セルフケアを勧めた。さらに、ストレス対処として人間関係とコミュニケーションおよびメンタルヘルスについての基礎的講義を1回開催し、その後、グループワークを2回実施した。グループワークでは自分がどのような人間関係を持つ傾向があるのかを検討し、また、創造的な対話を考え、良好な人間関係を形成するための積極的傾聴法について学び、部署内でのストレス対策をすすめた。
喫煙による健康障害機序の解明  ー「老化・炎症」からの検討ー

生活習慣病のリスクファクターとして肥満や高血圧症、糖尿病などが指摘されているが、癌を含む全死亡に占める死亡リスクとしては喫煙が一番高い。H.27年度は老化遺伝子であるKlothoに対する喫煙の影響についての検討を行い、喫煙による老化の促進や健康障害の分子メカニズムを明らかにした。かねてより喫煙による健康障害が女性で大きく、脳血管障害や虚血性心疾患に対する喫煙のリスクにおいて、男性に比較して女性で高いことが知られている。H.28年度には、喫煙による健康障害の性差の基盤となる分子メカニズムの解明を目指した。女性喫煙者では男性で観察されるように喫煙による炎症性ストレスに対して、代償的に抗炎症作用をもつa-Klothoが上昇していないこと、Klotho関連分子に対する喫煙の影響には性差があることを初めて報告した。H.29年度には、Klotho関連分子が喫煙だけでなくさまざまなストレスに対してマーカーとなる可能性について研究をすすめ、生活習慣の中で睡眠不足や精神的ストレスを自覚している場合にもa-Klothoが上昇すること、Kessler Screening Scale for Psychological Distress (K6)スコアと同じ傾向を示すことを初めて明らかにした。最終年度には、これらの研究成果をもとにKlotho関連分子がさまざまなストレスに対してマーカーとなる可能性について発展的に研究をすすめ、a-Klothoがストレスの気づきや回避、さらには良好な睡眠の指標となること、またこれらにも性差があることを明らかにし、a-Klothoがストレスの新たなバイオマーカーとして有用である可能性についての研究成果を報告することができた。生活習慣病のリスクファクターとしてこれまでに肥満や高血圧症、糖尿病など指摘されているが、癌を含む全死亡に占める死亡リスクとしては喫煙が一番高い。これまでの研究により喫煙者は血中レベルのCRPやIL-6が高く、過去喫煙者においてもこれらが高い傾向にあり、炎症が遷延している可能性を示すとともに、喫煙による健康障害の性差について女性喫煙者では内臓脂肪面積が有意に大きくなっていることを初めて明らかにし報告してきた。本研究では喫煙と老化の関係に注目し、老化遺伝子であるKlothoに対する喫煙の影響についての検討を行い、喫煙による老化の促進や健康障害の分子メカニズムを明らかにすることをめざした。今年度は喫煙男性40名、非喫煙男性40名を対象とし、各種サイトカイン、Klotho関連分子であるa-Klotho, FGF-19, FGF-21を測定し比較検討した。喫煙者では, FGF-21, a-Klotho, IL-6が有意に高く、FGF-21はアディポネクチンと負の相関を示し、a-KlothoはIL-6と正の相関を示した。喫煙者ではFGF-21が肝機能、コレステロールと相関を認め、喫煙者のFGF-21上昇は代謝異常促進を予見していると考えられた。また、a-KlothoとIL-6の相関関係は非喫煙者のみに認められ、IL-6上昇に対応したa-Klothoの抗炎症作用は喫煙ストレスにより減弱化されている可能性が示唆された。喫煙は、FGF-21やアディポネクチンを介して代謝性疾患のリスクとなるとともに、IL-6やa-Klothoを介して炎症の遷延化をきたし、老化・加齢性疾患のリスクとなることを明らかにした。まず今年度は男性喫煙者を対象として研究を実施し、喫煙者において非喫煙者と比較して、老化関連因子であるa-Klothoと、代謝と関連するKlotho関連分子であるFGF-21が上昇しているという極めて興味深い結果を得ることができた。本結果は喫煙習慣により老化と関連する分子が変動してていることを明らかにした初めての報告であり、学会での優秀ポスター賞の受賞にもつながった。昨年度は老化遺伝子であるKlothoに対する喫煙の影響についての検討を行い、喫煙による老化の促進や健康障害の分子メカニズムを明らかにした。喫煙者ではFGF-21、a-Klotho、IL-6が有意に高く、FGF-21はアディポネクチンと負の相関を示し、a-KlothoはIL-6と正の相関を示すことを初めて明らかにした。喫煙はFGF-21やアディポネクチンを介して代謝性疾患のリスクとなるとともに、IL-6やa-Klothoを介して炎症の遷延化をきたし、老化・加齢性疾患のリスクとなることが示唆された。申請者らもこれまでの研究成果により、女性喫煙者では内臓脂肪面積が有意に大きいことを明らかにしてきた。今年度は、これらの喫煙による健康障害の性差の基盤となる分子メカニズムの解明を目指し、喫煙による老化の促進や健康障害の性差についての検討を進めた。女性喫煙者では男性と同様にIL-6とFGF-21は有意に高値であったが、a-Klothoの上昇は認めず、IL-6との相関も認められなかった。つまり、男性で観察されるように喫煙による炎症性ストレスに対して、代償的に抗炎症作用をもつa-Klothoが、女性喫煙者では上昇していないことがわかった。Klotho関連分子に対する喫煙の影響には性差があることを初めて明らかにした。

喫煙者にはスモーカーズフェイスと呼ばれる特有の顔貌がみられ、同年齢の双子を比較しても喫煙者は一見して老けてみえる。そこで本研究では喫煙と老化の関係に注目し、老化遺伝子であるKlothoに対する喫煙の影響についての検討を行い、喫煙による老化の促進や健康障害の分子メカニズムを明らかにすることをめざした。昨年度は男性喫煙者を対象として研究を進め、喫煙者において非喫煙者と比較して、老化関連因子であるa-Klothoと、代謝と関連するKlotho関連分子であるFGF-21が上昇しているという極めて興味深い結果を得ることができた。本研究結果は喫煙習慣が老化を促進するという分子機構を初めて明らかにした報告であり、呼吸器学会での優秀ポスター受賞や米国胸部学会議での演題採択にも繋がった。今年度は当初計画に沿って女性喫煙者を対象とした解析を行い、喫煙による健康障害・老化メカニズムの性差について検討を加えた。かねてより脳血管障害や虚血性心疾患に対する喫煙のリスクにおいて、女性が男性に比較して高いことが知られているが、これらの現象の基盤となる分子メカニズムの解明を目指した。今年度の研究成果により、女性喫煙者では男性と同様にIL-6とFGF-21は有意に高値となるが、a-Klothoの上昇は認めず、IL-6との相関も認められないことを明らかにし、Klotho関連分子に対する喫煙の影響には性差があることを初めて明らかにすることができた。生活習慣病のリスクファクターとして肥満や高血圧症、糖尿病などが指摘されているが、癌を含む全死亡に占める死亡リスクとしては喫煙が一番高い。H.27年度は老化遺伝子であるKlothoに対する喫煙の影響についての検討を行い、喫煙による老化の促進や健康障害の分子メカニズムを明らかにした。喫煙はFGF-21やアディポネクチンを介して代謝性疾患のリスクとなるとともに、IL-6やa-Klothoを介して炎症の遷延化をきたし、老化・加齢性疾患のリスクとなることを示唆した。かねてより喫煙による健康障害が女性で大きく、脳血管障害や虚血性心疾患に対する喫煙のリスクにおいて、男性に比較して女性で高いことが知られている。H.28年度には、喫煙による健康障害の性差の基盤となる分子メカニズムの解明を目指した。女性喫煙者では男性で観察されるように喫煙による炎症性ストレスに対して、代償的に抗炎症作用をもつa-Klothoが上昇していないこと、Klotho関連分子に対する喫煙の影響には性差があることを初めて報告した。最終年度であるH.29年度には、Klotho関連分子が喫煙だけでなくさまざまなストレスに対してマーカーとなる可能性について研究をすすめた。生活習慣の中で睡眠不足や精神的ストレスを自覚している場合にもa-Klothoが上昇すること、血中a-KlothoレベルがKessler Screening Scale for Psychological Distress (K6)スコアと同じ傾向を示すことを初めて明らかにし、ストレスのバイオマーカーとしてa-Klothoが有用である可能性を示唆した。
ドイツにおける農村協同組合の戦後における系統組織再編の意義とその社会経済的背景

特別研究員採用期間は平成17年度から18年度までであったが、平成18年8月平成19年3月までの期間は産休を取っていたため、平成19年度に8ケ月分繰越になっていた。平成19年度は研究成果をまとめ博士論文として提出した。平成19年4月7月は主に理論部分をまとめると同時に、9月からの実態調査の日程調整などを行った。その間は所属講座で開かれるシンポジウム(勉強会)において、何回かにわけ報告した。実態調査部分の補足調査として、平成19年9月14日10月2日の間渡欧した。ドイツの専門農協、総合農協において、農協理事の聞取り調査を行った。また経済産業アーカイブス(関係文書を保管)に赴き、関係資料を収集した。実働内容(実態調査)ドイツ・ケルン州産業商業商工会議所付属図書館で関係資料収集。バーデンヴュルテムベルグ州バッドメーゲントハイム市のマーケルスハイムワイン専門農協において、運営長ベルンハートハーグ氏に、聞取り調査を行った。ヘンゲースベルグ・ショルナッハ総合農協(ライファイゼンバンク)で理事長カール・サントナー氏に聞取り調査を行った。ハンブルグ市郊外の協同組合アーカイブにて、酪農協の過去30年間の決算報告書等関係書類を採集した。フンボルト大学農業資源経済学科附属協同組合学講座教授マルクス・ハーニッシュ氏に、論文構成及び実態調査の結果を報告し、アドバイスを頂いた。(論文)北海道大大学院農学院協同組合学講座坂下教授の指導の下、それまでの理論フレームワーク及び実態調査から得たデータを用い、博士論文として提出し、学位を得た。ドイツ・フンボルト大学資源経済学部付属協同組合研究所(IfG;代表Markus Hanish)に滞在(2005年4月11月),研究課題に関する分析フレームワークのための議論及びデータ集めを行う.ドイツ語圏若手研究者による協同組合シンポジウム(開催地カールスルーエ)に出席.ドイツ左翼党(FDP)が主催する旧東独の国営農場勤務者のシンポジウム(現在は農業生産協同組合の出資者)に参加.フンボルト大学が主催するEU農政(クロスコンプライアンス)に関する農業者・行政・研究者のためのシンポジウムに参加協力.北大関係者とともにドイツ酪農家・ワイン農家を視察.資源経済学部が政治科学者Elonor Ostrom(インディアナ大学)を招聘して行ったワークショップ「Trans Coop」に参加.資源経済学部主催若手研究者シンポジウム(コロキウム)で口頭発表.ドイツ・ハレ大学東欧中欧農業開発研究所にて口頭発表.帰国後(12月3月)は,進化経済学学会(3月),北大経済学部主催社会経済学研究会発表(5月)の準備,日本農協に関する文献整理を行う.研究内容;無視できない程度の取引費用の存在を前提に,農協の組織再編に関する歴史的発展を制度・団体・個人に分けて分析する.分析手法は,Markus Hanish氏との議論の中から,Analytic Narrative(歴史学とゲーム理論とを統合した歴史分析手法)を選択.4月に日本農業経済学学会(明治大学)に参加する.5月11日に,北海道大学経済学部橋本努助教授主催の社会経済学研究会で"Theorizing The Difference in The Evolution of The German and Japanese Agricultural Cooperative Organization(日独農協の組織化に関する理論)"(科研費研究の基礎となる論文)を発表する(40分の口頭報告と2時間の論議).企業分類に関する理論の整理,協同組合組織を「繰り返し2人ゲーム」によって説明する整合性に関する批判コメントを頂き,現在指摘部分を修正中である.また,理論モデルを,mechanical design modelに修正する.さらに,自己資本比率制度及び国際会計基準制度に関する制度環境とドイツ農協の信用事業における企業戦略に関する論文「新BIS規制とドイツ協同組合銀行の戦略」(科研費研究の部分的研究)を雑誌「農林金融」に現在投稿中(7月末に投稿).特別研究員採用期間は平成17年度から18年度までであったが、平成18年8月平成19年3月までの期間は産休を取っていたため、平成19年度に8ケ月分繰越になっていた。
戦前期タイの欧米系資本に関する基礎的研究

平成13年度の研究実績は、主として以下の2点に集約することができる。第一に、バンコクで発行された英字新聞Bangkok Times(マイクロフィルム版)の1910年代から1930年代にかけての記事を総合的に調査し、以下の点について検証した。(1)英字新聞に掲載された欧米系企業の年次報告類を収集し、欧米系企業の事業概要を具体的に把握する作業を行なった。こうした企業については、バンコクに関するディレクトリー類と突き合わせつつ、人事配置や支店網の整備などの把握に努めた。(2)1910年前後の米不況を背景に、欧米系企業、中国系企業やインド系企業間の経済紛争が多数見うけられるようになる。そうした経済紛争を解決するためにタイ国内にも、地方裁判所(Cangwat Court)、控訴裁判所(Appeal Court)、最高裁判所(Dika Court)が整備されるようになる。依然として各国の領事裁判も残っていた。こうした経済関係裁判の経過や結果について、当時のバンコクの英字新聞は多数紹介している。こうした記事を総合的にまず収集し、基礎データの充実を計る事に務めた。中でも、最高裁判所の公判状況や判決に関する記事は、紛争の争点や背景を明確にし、しかも当時の裁判所の最終判断を知る上で、きわめて有益である。今後、タイの裁判所や各国の領事館の判例などを総合的に検証する必要があるが、こうした裁判関連記事を通じて、経済統計などではわからない、当時の商取引や経済関係の厳しい現実により深く接近する事ができた。第二に、上記2点のいわばミクロな視点とは別に、欧米系資本が従事した貿易そのものの統計的なデータ収集も続けた。特に、これまで総合的な収集と分析がされていないタイ通関統計(Foreign trade & Navigation of the Port of Bangkok)を1906年から1939年まで総合的に収集し、そのデータについて、さしあたり米を対象に分析した。従来、米の輸出量に着目して、第二次世界大戦前の右肩上がり米貿易の成長が強調されてきたが、輸出額を詳細に検証すると1920年代後半が最も繁栄した時期であることが明かとなる。こうした点からも貿易統計の再検証が依然として重要だということがわかる。上記のように、本研究は、戦前期タイの欧米系資本の動向について、企業分析や経済関連裁判記録などに着目するミクロ的視点と貿易統計の分析に示されるようなマクロ的な視点とを複眼的に兼ね備えつつ、基礎的な実証研究を遂行した。今後はマクロ的な貿易の趨勢をより実証的に再検討しつつ、個別企業の企業史研究や経済裁判分析を実証的な歴史資料に基づきながら、着実に、そして事実を積み重ねながら、進めていくことが重要であると考える。平成12年度の研究の主な実績は、以下の3点に集約することができる。第一に、戦前期タイに居住していた欧米人に関するリストの収集とデータベース化である。さしあたり1910年の香港で発行されたディレクトリーなどの年鑑類を用いて、北はウラジオストクから中国の諸港、バンコク、サイゴン、シンガポール、マニラに至る、いわゆる極東地域に在住していた欧米人個々の居住地、所属(企業、在外公館、本国各機関、現地政府、諸団体など)、さらには職種に関する情報をデーターベース化する作業を進行中である。こうしたディレクトリーに掲載された居住リストを通じて、当時、極東とみなされていた地域の中で、バンコクが欧米人、欧米資本にとって、どのような位置にあったかを確認することができる。さらに、タイ国関税局の作成したいわゆる「通関統計」は、現在、タイ国内では資料所蔵の制約から、連続した網羅的な収集が困難となっている。そこで、イギリスや日本国内の諸機関に分散して所蔵されている「通関統計」を1900年代から1930年代にかけて総合的に収集しなおし、タイの貿易発展、主要貿易品目の貿易拡大、さらにはバンコク港における国籍別の船舶出入港の推移を確認し、その入力・分析作業を行っている。これが第二点目である。そうした入力と分析作業を通じて、バンコクを中心としたタイの貿易発展と海運を今一度確認し、タイの欧米系資本の成長を分析する上でのマクロ的な背景を明らかにしようと試みている。第三に、タイの欧米系企業の経営資料を収集し分析する上での予備的作業として、タイの欧米系資本として戦前の米貿易やチーク貿易で重要な役割を果たしたボルネオ社やボンベイ・ビルマ社の成立と発展に関する基礎的文献の収集と分析を行っている。

中でも、最高裁判所の公判状況や判決に関する記事は、紛争の争点や背景を明確にし、しかも当時の裁判所の最終判断を知る上で、きわめて有益である。今後、タイの裁判所や各国の領事館の判例などを総合的に検証する必要があるが、こうした裁判関連記事を通じて、経済統計などではわからない、当時の商取引や経済関係の厳しい現実により深く接近する事ができた。第二に、上記2点のいわばミクロな視点とは別に、欧米系資本が従事した貿易そのものの統計的なデータ収集も続けた。特に、これまで総合的な収集と分析がされていないタイ通関統計(Foreign trade & Navigation of the Port of Bangkok)を1906年から1939年まで総合的に収集し、そのデータについて、さしあたり米を対象に分析した。従来、米の輸出量に着目して、第二次世界大戦前の右肩上がり米貿易の成長が強調されてきたが、輸出額を詳細に検証すると1920年代後半が最も繁栄した時期であることが明かとなる。こうした点からも貿易統計の再検証が依然として重要だということがわかる。上記のように、本研究は、戦前期タイの欧米系資本の動向について、企業分析や経済関連裁判記録などに着目するミクロ的視点と貿易統計の分析に示されるようなマクロ的な視点とを複眼的に兼ね備えつつ、基礎的な実証研究を遂行した。今後はマクロ的な貿易の趨勢をより実証的に再検討しつつ、個別企業の企業史研究や経済裁判分析を実証的な歴史資料に基づきながら、着実に、そして事実を積み重ねながら、進めていくことが重要であると考える。