hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘッケ環の表現論

1.有限体上の一般線型群とそのシムプレクティック部分群とから決まるヘック環の既約表現の完全な記述を与えた。2.有限群の指標のフロベニウス・シュア-不変量を対合的同型を持つ有限群の場合へ一般化し、可換または、ほとんど可換なヘッケ環の表現論への応用を与えた。特に有限古典群とその部分体部分群から決まるヘッケ環について、既約表現の分類を得た。またそれらの表現次数も求めた。3.古典型リ-環の自然表現に対応する頂点型および面型の可解格子模型に対して、それらのRー行列の生成する多元環の構造を調べ、それらが古典型リ-環の自然表現に対応する中心化多元環のgー変形になることを示した。4.群環のアウスランダ-・ライテン列のヴァ-テックスが、その列に現れる直既約可群のヴァ-テックスの中で最大のものに一致することを示した。5.ある種の性質を持つ半線型Gー球面で生成されるホモトピ-表現群の部分群と線型Gー球面から生成される部分群とは、同型な群であるが、一般には異なる部分群となることを示した。6.コンパクトで正の次元を持つリ-群G、または位数2か3の巡回群を持つ有限群Gに対して、一般には、Gーsコボルディズム定理は成立せず反例が存在することを示した。以上の研究を遂行するにあたり、補助金で購入した文献は、非常に役に立った。また研究集会で他大学の研究者と交流したことも大変参考になった。今後の展望としては、現在進行中のヘッケ環のモジュラ-表現の理論が多元環の分解不能表現の良い例を与えていること、2.の方法がコンパクトなP進群にも適用できそうであることの2点をつけ加える。
低温プラズマ法による高分散ペロブスカイトの合成と表面機能

本研究は大気中の人体汚染物質や悪臭分子の触媒的除去技術の確立の一環として、耐熱性・高酸化活性の固体触媒の調製を目的としている。その方法の一つとして、低温プラズマ活性化法による担持ペロブスカイト薄膜触媒の合成を試みた。ZrO_2担体に、Co(OCOCH_3)_2を含浸させ、低温0_2プラズマ処理すると高分散した酸化コバルトに変化した。この酸化コバルトは、プロパン酸化およびCO酸化反応に低温条件下で極めて高活性であり、従来のPt/Al_20_3をはるかにしのいでいる。EXAFSによって、Coの状態を解析したところ、CoはCo_3O_4の状態で存在していることが明らかとなった。さらにCO吸着のIRを測定したところ、2本の異なった吸収が見られ、一つはCo^<2+>、一つはCo^<3+>上に吸着したものであることが明らかとなった。通常の含浸一焼成では分散性の低い触媒が得られまた、Co^<2+>の割合も小さかった。このことから低温0_2プラズマによって、表面には、非量論的なCo_30_4が形成され、このためにCo^<2+>がより多く形成されるものと推定している。次にペロブスカイト薄膜を合成するために、La(OCOCH_3)_3と先程のCO(OCOCH_3)_2を共含浸させ、O_2プラズマ酸化を試みた。しかし、この場合、La(OCOCH_3)_3は酸化されず、ペロブスカイトは形成されないことがわかった。そこで、Zro_2表面にあらかじめLa_2O_3をコーティングしておき、その後Co(OCOCH_3)_2を含浸させて、Co-La-O薄膜を合成した。この薄膜は比較的熱安定性も高く、高い活性を示した。しかし、EXAFSでは、LaCOO_3型の構造を明確に示すには至っておらず、薄膜状であるために、ペロブスカイトの構造にゆがみがあるものと推定している。
細胞工学的手法による除草剤抵抗性作物の作出

新規選択性除草剤を創製・開発するには長年月と多大の経費を必要とするが,毒性低く,環境に安全で,安価でかつ長年月使用されて問題の無い非選択性除草剤に対して抵抗性の作物を細胞工学的手法で作出すれば,これはこの作物に対する選択性除草剤を創製したことと同価となる.本研究では,この方向でいくつかの試みを行ったが,ある程度可能性を見出したグリホセ-ト抵抗性ベントパタ-(洋芝の一種)およびパラコート抵抗性ヒマワリ作出について検討を行なった。除草グリホセ-ト抵抗性ベントパタ-の選抜については,カルス培養中の共存グリホセ-ト濃度を100μMより,250,500,1,000μMと順次上昇させることにより,1,000μMでも生育できるカルスを得た.また,シキミ酸蓄積量を定量した結果は,耐性カルスで感受性カルスの1/6以下であることを示していた。一方,除草剤パラコート抵抗性の雑草ヒメムカシヨモギと油脂作物であるヒマワリとの細胞融合によるパラコート抵抗性ヒマワリの作出に関しては,両者のプロトプラストの調製および培養について数多くの実験を行ったあと,最適條件を決定した。酵素処理によって得られたヒマワリおよびパラコート抵抗性ヒメムカシヨモギのプロトプラストを液体倍地中で,それぞれ10^5個/mlに調製したあと,両プロトプラストを細胞融合装置(島津SSH-10)で電気融合法により融合させた(交流周波数1MHz,交流初期印加電圧30V,パルス幅40μS,パルス電圧240V,パルス電界強度0.8kV/cm)。融合体をMS倍地(NAA0.2ppm,BA0.5ppm),25°C,3,000luxで2カ月培養したあと,パラコートを含むMS倍地に移植した。非融合ヒマワリコロニーは10^<-5>M以上のパラコートでカルスを形成しなかったが,融合細胞はこの条件でカルスを形成し,かつ植物体再生が認められた。この種の研究は,選抜法,耐性植物との細胞融合,耐性遺伝子の導入の3手法に大別できるが,さしあたって,ここでは,まず培養細胞レベルでの選抜法および細胞融合による除草剤抵抗性作物の作出を試みた。選抜法では,芝草であるベントグラス(品種ベントパター)を用い,除草剤グリホセートに対する抵抗性個体の作出を目的とした。まず,この植物からのカルス誘導を試み,2,4-D0.52mg/1の条件で効率よくカルスを得たが,元植物体からの移植部位は,芽や根よりも種子部がすぐれていた。2,4-D1.0mg/1,ベンジルアデニン1.0mg/1でのカルス形成率は低いが,植物成長調節剤フリーの培地に移したあとの植物体再生率は高かった。この植物のグリホセートに対する50%成長阻害濃度は5.0×10^<-5>Mである。このグリホセート濃度で懸濁培養細胞を寒天培地上で選抜したところ,グリホセート無添加培地に比べて役10%のカルスコロニーが耐性で生存した。この中から,さらに耐性のものを選抜中である。一方,除草剤パラコート耐性ヒメムカシヨモギの抵抗生因子を,同じキク科作物のヒマワリに細胞融合的に導入することをも試みた。スミチームCおよびスミチームAP2で作製した両プロトプラストの電気的融合は成功したが,融合細胞からの植物体再生には未だに成功していない。

本年度は,培養細胞レベルでの選抜法を主体に実験を行った。(1)除草剤グリホセ-ト耐性芝(ベントパタ-)の作出を目的として,カルスレベルでのスクリーニングを行いそれぞれ50μM,500μM,1mMのグリホセ-トを添加したMS寒天培地(2,4-D 0.5ppm,BA 0.5ppm)に各60個移植した。1カ月の培養で,多くのカルスはかっ変したが,50μMのクリホセ-ト添加区で未かっ変のカルスが2個見出された。これらのカルスをさらにグリホセ-トで選抜し,250μMで6個,500μMで3個の耐性株を得た。一方では,遺伝子導入の準備としてベントパタ-からのプロトプラストの調製を試み,無菌培養茎葉を材料として4%セルラーゼオノズカ,1%マセロザイムR 10,0.2%ペクトリアーゼY 23,0.35M,マンニトールpH 5.8の酵素処理液を用いて28°Cで3時間処理し,ろ過・洗浄後,茎葉1gあたり1×10^6個のプロトプラストを得た。(2)除草剤パラコート耐性のヒメムカシヨモギの細胞融合相手となるヒマワリのプロトプラスト調製およびカルス培養の諸条件を検討した。プロトプラスト調製のための酵素処理液は1.0%セルラーゼオノズカRS,0.1%ペクトリアーゼY 23,0.5Mマンニトール,pH5.8が選ばれ,25°C16時間静置,20分振とう可。除草剤グリホセ-ト抵抗性ベントパタ-(洋芝の一種)の選抜については、カルス培養中の共存グリホセ-ト濃度を100μMより、250、500、1000μMと順次上昇させることにより、1000μMでも生育できるカルスを得た。この耐性カルスから再生させた植物体は1,000μM液に8時間浸漬処理に耐性であった。また、シキミ酸蓄積量の定量結果は、耐性カルスが感受性カルスの1/6以下であることを示していた。一方、除草剤パラコート抵抗性の雑草ヒメムカシヨモギと油脂作物であるヒマワリとの細胞融合によるパラコート抵抗性ヒマワリの作出に関しては、両者のプロトプラストの調製および培養について数多くの実験を行ったあと最適條件を決定した。酵素処理によって得られたヒマワリおよびパラコート抵抗性ヒメムカシヨモギのプロトプラストを液体培地中で、それぞれ10^5個/mlに調整したあと、両プロトプラストを細胞融合装置(島津SSH-1C)で電気融合法により融合させた(交流用波数1MHz、交流初期印加電圧30V、パルス幅40μs、パルス電圧240V、パルス電界強度0.8kV/cm)。融合体をMS培地(NAA0.2ppm,BA0.5ppm)、27°C、3,000iuxで2カ月培養したあと、パラコートを含むMS培地に移植した。ヒマワリのみを培養したコロニーは10^<-5>M以上のパラコート含有培地ではカルスを形成しなかったが、融合細胞はカルスを形成することができた。これからも植物体再生が認められた。以上の手法はパラコート抵抗性新作物作出に有効な方法と思われる。
交通インフラの整備・維持に関する制度・理論・実証分析-国際比較-

本研究は,研究の前提となるマクロ経済研究とインフラに関わる制度評価,資金調達および政策提案に大別することができる。前者には,証券化商品の格付けの問題点と金融危機後の規制策の考察,中国の社会資本やわが国の空港の生産性計測が含まれ,後者には例えば,下記のような内容が含まれる。(1)インフラの整備資金を民間に依存すればリスクの拡大によって調達コストは上昇する。しかも,それは債券格付けの動きと一致する。(2)社会的最適政策、対距離課金制度のもとでは価格制度よりも容量が社会厚生に与える影響が大きい。(3)イギリスの鉄道を事例に,航空機を保有し,その運航と整備を担当する組織設立の可能性を検討した。1)データ収集およびデータベースの作成中国の社会資本の生産性を計測するため,中国人民大学に出張し,データを収集した。現在,データの質を向上させるため,既存データとの整合性をチェックしながら分析用データベースを作成している。また,ムーディーズ社のデータベースから空港債や道路債に関するレポートと格付け指標を抽出し,分析用データベースを作成中である(篠原,小巻,加藤)。2)インフラ整備の資金調達の研究アメリカでヒアリング調査を実施した。シカゴのミッドウェイ空港,ワシントンDCの連邦運輸省,Congressional Research Service,ジョージメーソン大学などでヒアリング調査や意見交換を行なった。この成果については,金融危機以降の経済政策パッケージに地方債市場の活性策が含まれ,その効果が出始めていることを指摘したものが地主・加藤(2010)である(地主,加藤,手塚,小巻)。4)交通インフラの中でも港湾の民間参入に焦点を当て,わが国のPFIによる整備・運営について資金調達や所有構造の違いによって帰結が変わることを整理し,それを論文として公刊した。また,港湾間競争におけるインフラの整備・運営に関連して,釜山港と神戸港の間での,投資規模や価格設定の違いによる港湾の競争力の違いについて検討した(手塚)。5)社会的効率性の視点からみた都市間交通の機関分担の分析:日本の都市間交通における生産要素投入,産出および二酸化炭素排出のデータベースを整備し,さらにこれにノンパラメトリックな効率性測定手法を適用することにより,航空および鉄道の社会的効率性を計測した。(1)インフラの所有形態と資金調達の効率性:民間の資金調達にのみに依存することでリスクが大きくなり,民間のリスク負担にともなう資金調達コストが高くなることを示す。アメリカの空港はその事例であり,公的部門が所有することによって債券の格付けを押し上げている。成果は世界交通会議(WCTR)で報告した(手塚・加藤)。(2)中国の経済政策の分析と社会資本の生産性の計測:欧米諸国の財政金融政策の動向を整理し,中国の社会資本に関連するデータベースを地域ごとに作成し社会資本の生産力効果を推計した。結果は,社会資本の蓄積が経済成長を促してきたことが証明された。(小巻・篠原・加藤)。財政金融政策については,リーマンショック前後の決定要因についてみたところ,インフレ抑制に注力したため経済活動の急速な悪化を招き,その後の財政悪化を引き起こす要因となったことが示された(小巻)。(3)中国の産業集積と物流:義鵜市周辺の雑貨卸売の集積を視察し,産業立地の現状と原因について論文の執筆を進める(鹿野・野間)(4)港湾間競争の分析:東アジアの港湾間競争をゲーム理論の枠組みを用いて分析し,1990年から2009年に至る神戸港と釜山港の港湾の競争力について,港湾の容量投資,港湾料金(ポートチャージ)との関係について検討した。この成果は,IAME(国際海運経済学会)のコンファレンスにて報告した(手塚)。(5)日本の空港の投入産出について1987年-2005年の比較的大きなパネルデータを用いて、比較静学的にその生産性技術の進歩を計測した(吉田)。(6)日本,中国および韓国の主な空港を対象にData envelopment analysisを用いて産出効率性を計測したところ,規制緩和と効率性の改善との間に一定の相関が見られた(吉田)。(1)アメリカではサブプラ危機以降、格付け会社に対する規制監督が強化されている。そうした状況の下,格付け会社の経営という観点から格付けのあり方を議論するとともにそのうえに立ってアメリカでの格付け会社に対する規制強化の動きを評価した。格付け会社の経営という観点からの議論は少なく,そうした意味でも意義のある研究である(鹿野・野間)。(2)研究テーマのひとつである都市交通モデルの開発においては、単一中心都市理論を用いた1次元の空間モデルを構築したうえで動学的最適化の手法を適用し、高速道路容量や価格制度について地点ごとにきめ細かく理論とシミュレーションの両面から分析を行った。このモデルを用いて社会的最適政策、対距離課金制度のもとでの次善の政策、民営化、上下分離などのさまざまなシナリオのもとでこれらの政策変数について理論的考察を行った。

さらに常磐道のデータをパラメータとして用いることにより現実的な想定のもとで数値シミュレーションも行い、価格制度よりも容量が社会厚生に与える影響が大きいという結果が得られた。これらの結果は論文として取りまとめ、研究期間中にJapanese Economic Reviewに公刊した(吉田)。(3)港湾インフラに関連して,海上運賃の決定についてのモデル分析を行い,その成果はTransportation Research Part E誌に掲載された(手塚)。(4)イギリスにおける鉄道車両の保有会社に着目し,その仕組みや経営について分析し,航空機保有組織への応用の可能性を検討した(手塚・加藤)。
人工細胞膜によるイオンチャネルの高速並列機能解析プラットフォームの構築

本研究では、イオンチャネルの機能を効率良く解析できるプラットフォームを構築することを目的とした。まず、マイクロチップ上で人工的に細胞膜を形成する技術を基盤とした膜プラットフォームの製作・集積化を行い、次にその膜の中に効率良く標的となるイオンチャネルを再構成する手法開発に取り組んだ。開発プラットフォームの実用性を検証するため、創薬で重要とされるイオンチャネルについて阻害剤・亢進剤を用いた機能評価を行い、特に一分子計測においてその有用性を示すことができた。本成果を受けて、提案システムを新規のイオンチャネル解析プラットフォームとして実用化することを目指している。本研究では、イオンチャネルの高速並列機能解析プラットフォームを構築することを目的としている。そのために、次の3つの研究項目を推進する。1人工細胞膜システムを実現し、2創薬で最重要とされるhERGイオンチャネル膜タンパク質を再構成する手法を確立する。さらに、3hERGチャネルの薬剤スクリーニング試験により実用性を示す。具体的には、研究項目1ではイオンチャネル解析システムの集積化を進め、計測結果取得の効率・再現性の高いプラットフォーム開発を行うことを目的とする。項目2では、培養細胞や無細胞合成系によって得られるイオンチャネルを、1上に形成する人工細胞膜へ再構成する手法を確立する。項目3では、1と2を併せ、阻害剤・亢進剤に対するhERGチャネルの応答を定量的に取得した上で、従来法結果と比較し、提案するシステムの実用性を検証する。最終的には、従来の細胞パッチ法の課題を補う、新規のイオンチャネル高速並列解析プラットフォームとして実用化することを目指している。平成25年度は、1プラットフォーム開発について、外部試作デバイスの設計を開始するとともに、デバイスと計測機器をつなぐ接続ユニットの試作を行った。2および3については、粗精製膜画分の利用可能性が明らかとなり、その検討に注力した。膜画分での評価が可能となれば、煩雑な精製過程を省略でき提案システムの一般性を飛躍的に高めることができる。この可否を見極めるため、複数のイオンチャネルについて阻害剤を用いた検証実験を行い、その結果から、粗精製膜画分の利用が可能であることを示すことができた(翌年度繰り越しによる研究成果)。平成26年度は、1プラットフォーム開発について、外部企業と連携して、試作デバイスの製作を行った。また、膜形成部品について、膜形成の効率化・再現性向上を目的とした検討を進めた。一方で、2については、無細胞合成系により発現したイオンチャネルについて、人工膜への再構成およびシグナル取得に成功した。3については、製作した試作デバイスの電極特性やシグナル取得成否などについて評価を行った。また、25年度から継続する形で、複数のイオンチャネルに対する阻害剤・亢進剤を用いたスクリーニングを進めている。平成27年度は、1マイクロチップを含めたイオンチャネル並列解析プラットフォーム全体のプロトタイプ製作を行った。具体的には、人工細胞膜が形成されるセパレータ部品をはじめとしたデバイス構造の見直し、またデバイスの設計変更に伴うマウントユニットの再製作を行った。その際、前試作でのイオンチャネルシグナル取得の信頼性や電気的・物理的ノイズの低減効果、計測時の操作性など、性能評価にもとづいた改良を加えた。また、2および3については、培養細胞からの膜タンパク質の調製法、導入法の検討を引き続き行った。特に人工細胞膜に対する膜タンパク質の導入条件は、個々の膜タンパク質に依存するため、共同研究先等から入手した膜タンパク質について広範に導入条件を探索し、データベース化を行った。平成27年度の目標である、1プロトタイププラットフォーム製作、2イオンチャネル機能解析結果のデータベース化ともに順調に進んでおり、hERGに限らず他の薬剤標的イオンチャネルの評価実施を行っている状況にある。

本研究の目的であるイオンチャネル解析プラットフォームとしての基盤技術確立を現段階で概ね達成できたと考えている。本研究では、イオンチャネルの機能を効率良く解析できるプラットフォームを構築することを目的とした。まず、マイクロチップ上で人工的に細胞膜を形成する技術を基盤とした膜プラットフォームの製作・集積化を行い、次にその膜の中に効率良く標的となるイオンチャネルを再構成する手法開発に取り組んだ。開発プラットフォームの実用性を検証するため、創薬で重要とされるイオンチャネルについて阻害剤・亢進剤を用いた機能評価を行い、特に一分子計測においてその有用性を示すことができた。本成果を受けて、提案システムを新規のイオンチャネル解析プラットフォームとして実用化することを目指している。平成25年度の目標である、1外部試作デバイス開発の進展している点、2および3において、複数のイオンチャネルを対象として、開発プラットフォームを使用したシグナル取得に成功している点から、本提案研究の目標を概ね達成できているものと考えている。平成26年度の目標である、1試作チップの製作およびその評価が進展している点、2においては、培養細胞系に加えて無細胞合成系で発現したイオンチャネルの人工膜への再構成に成功している点、さらに3における阻害剤・亢進剤を用いたスクリーニングが順調に進められている点から、本提案研究の目標を概ね達成できているものと考えている。最終年度である平成28年度は、実践的に利用できる膜タンパク質を用いて、計測システムのノイズレベルやシグナル応答性能を評価し、不具合があれば検証し、システムの改良につなげる。また、薬剤標的イオンチャネルの機能評価を着実に進め、提案する並列解析プラットフォームの特長の明確化をはかる。生体融合MEMS、膜タンパク質チップ、構成的組織形成工学平成26年度は、今年度進めてきたプラットフォームの外部試作を行い、その評価を開始する。また、膜形成部品についての検討を開始する。また、無細胞合成系により発現したイオンチャネルについて、開発プラットフォームを利用した評価を進める。標的チャネルに対して、阻害剤や亢進剤を用いたスクリーニングについても順次、開始する。平成27年度は、これまでの試作結果にもとづき、プロトタイプのイオンチャネル並列解析プラットフォームの製作を行う。また、イオンチャネルを人工細胞膜へ再構成するための条件についてデータベース化を開始する。スクリーニング試験については、大学研究機関などとの共同研究を中心に進める。論文掲載後に随時、追加予定論文掲載後に随時、追加予定論文掲載後に随時、追加予定
近代日本人のキャリアデザインの形成と教育ジャーナリズム

日本の現実にてらして、自己の発見とライフサイクルの理解、家庭、学校、職場という外部環境の理解を通して自らの生き方の表現と将来設計を行うなどの、いわゆる近代日本人のキャリアデザインの形成を方向づけるのに大きな役割を果たしたメディアの性格を歴史的に明らかにした。今回の研究では、従来未開拓であった職業案内書の発掘とその分析を行った点に独創性を見出した。また、雑誌メディアを拡大し、7雑誌を研究対象とした。(1)本研究は、明治中期から昭和戦前期を対象時期として、教育ジャーナリズムの中でも雑誌メディアが発信した情報を、近代日本人の自己発見、学校選択、職業選択、ライフコースの設定という角度から歴史的に検証することを目的とする。すなわち、上述した4つの観点などの選択にかかわる情報が、いかに発信され、どのように読者に届けられ、いかに定着してきたか、あるいはしなかったかなどを歴史的に明らかにする。このような作業を通して、近代日本人のキャリアデザイン形成において教育ジャーナリズムは、如何にかかわったのかを解明したい。(2)これまで行ってきた「近代日本における教育情報の歴史的研究(科学研究費補助金・基盤B・平成15年度平成18年度)の継続研究として、(1)キャリアデザイン形成への情報を収集し分析する、(2)対象とする雑誌メディアを拡大するという試みに挑戦するものである。本年度は科研プロジェクトの第1年目であり、第2年目から本格的に教育情報雑誌の書誌的研究や内容分析を行うための基礎作業を中心に行った。1.3回の研究会を開催(1)研究の目的と観点:明治中期から昭和戦前戦中期を対象時期として、教育ジャーナリズムの中でも雑誌メディアが発信した情報を、近代日本人の「自己発見」「学校選択」「職業選択」「ライフコースの選択」という角度から歴史的に検証することをメンバーの共通認識とした。(2)研究計画:最終年度までに3回の学会発表や継続申請を行うことを計画した。(3)各研究分担者の担当雑誌:『職業指導』『実業之日本』『女子青年界』『児童研究』『人性』『新国民』『新天地』『成功』「進学案内書」『帝国青年/青年』『逓信同窓会誌』『少年園』『中学世界』等の担当者を確認した。(4)各担当雑誌の発行母体の研究:各担当雑誌の出版者の性格、発行部数、発行人のキャリア等を調査しデータベースを作成した。(5)記事の収集:各担当雑誌の観点に則した記事のデータベース化とその記事の収集を行った。2.文献・資料の収集(1)『帝国青年/青年』『人性』等を購入した。(2)「旧制高校同窓会誌」の資料収集や『職業指導』の記事収集等のため出張した。(3)『成功』等のマイクロフィッシュ化した。3.次年度の研究計画第67回日本教育学会(2008年8月29日30日)において、「『中学世界』にあらわれた受験・独学・苦学情報(1)(仮)」を発表する予定である。本年度は科研プロジェクトの第2年目であり、教育情報誌の書誌的分析及び内容分析を行い、日本教育学会で研究発表を行った。1.研究会の開催:4回の研究会を開催した。(1)研究の目的と観点:明治中期から昭和戦前戦中期を対象時期として、教育ジャーナリズムの中でも雑誌メディアが発信した情報を、近代日本人の「自己発見」「学校選択」「職業選択」「ライフコースの選択」という角度から歴史的に検証することを共通認識とした。(2)各研究分担者の担当雑誌:『職業指導』『女子青年界』『社会と教化/社会教育』『成功』「職業案内書」『帝国青年/青年』『少年園』『中学世界』「自伝にあらわれた雑誌メディア」等の担当者を確認した。(3)各担当雑誌の発行母体の研究:各担当雑誌の出版者の性格、発行部数、発行人のキャリア等を調査しデータベースを作成した。(4)記事の収集:各担当雑誌の観点に則した記事のデータベース化とその記事の収集を行った。2.文献・資料の収集:(1)『中学世界』「職業案内書」「自叙伝」等を購入した。(2)「職業案内書」等資料の複写をした。3.研究実績:(1)「11.研究発表」に記す研究業績を発表した。(2)菅原亮芳・小熊伸一・三上敦史・吉野剛弘は、「雑誌『中学世界』にあらわれた受験・進学・独学・苦学情報」というテーマで、日本教育学会第67回大会(2008年8月30日)において研究発表を行った。4.次年度の研究計画:第68回日本教育学会(2009年8月28日29日)において、「明治期における職業案内書の研究(仮)」を発表する予定である。本年度は科研プロジェクトの第3年目であり、これまでの教育情報誌の書誌的分析を踏まえ、本格的な内容分析を行い、日本教育学会で研究発表を行った。

(1)研究の目的と観点:明治中期から昭和戦前戦中期を対象時期として、教育ジャーナリズムの中でも雑誌メディアが発信した情報を、近代日本人の「自己発見」「学校選択」「職業選択」「ライフコースの選択」という角度から歴史的に検証することを共通認識とした。(2)各研究分担者等の担当雑誌:前年度に担当雑誌として掲載した雑誌メディアの内容分析を行いデータベースを作成した。(3)各担当雑誌の発行母体の研究:各担当雑誌の出版者の性格、発行部数、発行人のキャリア等を調査しデータベースを作成した。(4)記事の収集:各担当雑誌の観点に則した記事のデータベース化とその記事の収集を行った。2.文献・資料の収集:(1)『新国民』『成功』『育児雑誌』「職業案内書」等を購入した。(2)「職業案内書」等資料の複写をした。3.研究実績:(1)「11.研究発表」に記す研究業績(「雑誌論文」1件、「学会発表」1件)を発表した。(2)菅原亮芳・下山寿子・八木美保子は、「明治期における職業案内書の研究」というテーマのもと、日本教育学会第68回大会(於東京大学・2009年9月20日)において研究発表を行った。4.次年度の研究計画:報告書を研究成果として上梓する予定である。本研究は、「近代日本人のキャリアデザイン形成と教育ジャーナリズム」というテーマのもとに明治中期から昭和戦前期を対象時期として、教育ジャーナリズムの中でも雑誌メディアが発信した情報を、近代日本人の「自己発見」、「学校選択」、「職業選択」、「ライフコース」の設定という角度から歴史的に検証することを目的とする。本年度は科研プロジェクトの最終年度である。これまでの研究成果を集成し、最終報告書の刊行を行うため、以下のような活動を行った。1.研究会の開催:5回の研究会を開催した。(1)最終報告書の作成に向けて、皆で研究の目的・視点・方法を確認し、原稿化するための研究会を行った。(2) 12編の原稿がほぼ完成し、調整に入っている。最終報告書の構成は、「職業案内書」に1編「雑誌『職業指導』に2編、「諸雑誌に見られるキャリアデザイン情報」に5編、「解説:『中学世界』」に4編がそれぞれ配置され、全体で4部構成となっている。(3)製本して公刊する予定である。2.文献・資料の収集:(1)キャリアデザイン・職業選択などに関わる教育関係書籍や雑誌等を購入した。(2)『母と子』等資料の複写をした。3.研究実績:(1)「11.研究発表」に記すように、吉野剛弘「雑誌『中学世界』にあらわれた受験・進学情報」『中等教育史研究』第17号、石渡尊子「雑誌『女学世界』に見る女性たちのキャリアデザイン」桜美林論考『心理・教育研究』第2号の他、「雑誌論文」1件を発表した。
底生魚類への炭素供給を担う底生植物と植物プランクトンの相対的重要性に関する研究

沿岸生態系の物質フローにおける底生植物起源有機物の重要性を明らかにするため,伊豆半島沿岸に沈積する海藻片の種組成と現存量を調べるとともに,安定同位体比分析手法を用いて沈積海藻片から海底動物群集への有機炭素供給の可能性について検討した.2004年12月に下田沿岸の水深20300mの海域でドレッジを曳網したところ,前年度の夏季の調査同様,多量の海藻片が入網した.特に100m深には多く沈積しており,360.1mg/m^2の海藻片が採集された.下田沿岸域では,夏季だけでなく冬季にも海藻が多量に沈積していることが示唆された.下田沿岸域の堆積物中有機物のδ^<13>Cは,水深が深くなるにつれて低下していった.200300m深のδ^<13>Cは-24.6-19.3‰の範囲に分布しており,植物プランクトン起源有機物の指標である懸濁態有機物のδ^<13>C分布(-25-20‰)とほぼ一致していたことから,深い水深帯の堆積物中有機物は,植物プランクトン起源有機物の沈降粒子由来であるものと推察された。これに対して,520m深の堆積物は-19.2-17.3‰の高い値を示しており,海岸海藻のδ^<13>C分布(主に-17-12‰)に近かった.浅い水深帯では,海藻起源有機物が降り積もり,堆積物中有機物のδ^<13>C値を上昇させていたものと推察された.また,100m深の堆積物は中間的なδ^<13>C分布(-19.618.6‰)を示しており,多量の沈積海藻片が^<13>Cに富む有機物をもたらした可能性が示唆された.マクロベントスのδ^<13>C値が水深とともに低下していった前年度の結果は,栄養源である堆積物中有機物の水深変化を反映したものであると推察された.本海域における堆積物中の有機炭素量と全窒素量は,それぞれ0.612.98mg/gと0.050.44mg/gの値を示しており,富栄養化海域に比べて低い水準にあった.下田沿岸域では,表層堆積物に含まれる有機物の含有量が少ないため,ベントスは常に餌資源不足の状態にあり,難分解性の海藻起源有機物も重要な餌資源になっている可能性が考えられる.沿岸生態系の物質フローにおける底生植物起源有機物の重要性を明らかにするため,伊豆半島沿岸に沈積する海藻片の種組成と現存量を調べるとともに,安定同位体比分析手法を用いて沈積海藻片から海底動物群集への有機炭素供給の可能性について検討した.研究計画段階では底生微細藻類の重要性に注目していたが,伊豆半島沿岸では寧ろ海藻類の生産が重要である可能性が浮上したため,対象を海藻起源有機物に絞って研究を進めた.2004年7月に下田沿岸の水深20-300mの海域でドレッジを曳網したところ,全地点の合計で78種の海藻片が入網した.そのうちの77種は,太陽光のほとんど届かない水深100-300mの海底から採集された.出現種数,総乾重量とも,100m深地点で特に多く,426.0mg/m^2もの藻体が検出された.このうち,量の多かった14種について元素含有量を測定した結果,100m深の海藻片の現存量は,炭素が151.9mg/m^2,窒素が13.2mg/m^2と換算された.この結果から,沿岸藻場由来の沈積海藻片は,有光層下に大量の有機物を輸送している可能性が示唆された.2003年6月から2004年3月にかけて下田沿岸で採集されたベントスのδ^<13>Cは,水深が深くなるにつれて低下していった.水深10m以浅の2地点では6576%の個体が-16-13‰のδ^<13>C値を示していたが,水深45250mの3地点では7685%の個体が-22-17‰のδ^<13>C値を示していた.一般に,一次生産者のδ^<13>Cはプランクトンより底生植物で高くなり,栄養段階の上昇に伴うδ^<13>Cの増大は1‰以下程度に収まることが知られている.したがって,この海域のベントスを支える一次生産者は,10m以浅の浅場では底生植物,45m以深の水深帯では植物プランクトンであることが示唆された.ただし,100m以深の地点でも3個体が-16-15‰の高いδ^<13>C値を示していた.これらの個体は,底曳網に入網した大型褐藻片(主に-18-13‰)とδ^<13>C分布が重なっていたことから,沈積海藻片起源の有機物が有光層下のベントスに摂食されていた可能性が示唆された.

沿岸生態系の物質フローにおける底生植物起源有機物の重要性を明らかにするため,伊豆半島沿岸に沈積する海藻片の種組成と現存量を調べるとともに,安定同位体比分析手法を用いて沈積海藻片から海底動物群集への有機炭素供給の可能性について検討した.2004年12月に下田沿岸の水深20300mの海域でドレッジを曳網したところ,前年度の夏季の調査同様,多量の海藻片が入網した.特に100m深には多く沈積しており,360.1mg/m^2の海藻片が採集された.下田沿岸域では,夏季だけでなく冬季にも海藻が多量に沈積していることが示唆された.下田沿岸域の堆積物中有機物のδ^<13>Cは,水深が深くなるにつれて低下していった.200300m深のδ^<13>Cは-24.6-19.3‰の範囲に分布しており,植物プランクトン起源有機物の指標である懸濁態有機物のδ^<13>C分布(-25-20‰)とほぼ一致していたことから,深い水深帯の堆積物中有機物は,植物プランクトン起源有機物の沈降粒子由来であるものと推察された。これに対して,520m深の堆積物は-19.2-17.3‰の高い値を示しており,海岸海藻のδ^<13>C分布(主に-17-12‰)に近かった.浅い水深帯では,海藻起源有機物が降り積もり,堆積物中有機物のδ^<13>C値を上昇させていたものと推察された.また,100m深の堆積物は中間的なδ^<13>C分布(-19.618.6‰)を示しており,多量の沈積海藻片が^<13>Cに富む有機物をもたらした可能性が示唆された.マクロベントスのδ^<13>C値が水深とともに低下していった前年度の結果は,栄養源である堆積物中有機物の水深変化を反映したものであると推察された.本海域における堆積物中の有機炭素量と全窒素量は,それぞれ0.612.98mg/gと0.050.44mg/gの値を示しており,富栄養化海域に比べて低い水準にあった.下田沿岸域では,表層堆積物に含まれる有機物の含有量が少ないため,ベントスは常に餌資源不足の状態にあり,難分解性の海藻起源有機物も重要な餌資源になっている可能性が考えられる.
環状ジヌクレオチドに対する免疫応答と腸管炎症制御メカニズムの解明

腸管免疫においては、樹状細胞などの抗原提示細胞における病原体関連分子パターン認識と、それに伴うTh17細胞分化誘導が炎症性腸疾患の病態に深く関与している。本研究では、樹状細胞における細胞質内の核酸センサーであるSTING (Stimulator of interferon(IFN) genes)に着目し、そのLigandである細菌特異的なシグナル伝達物質であるc-di-GMPによるTh17細胞増殖・活性化機構、ならびに、腸内細菌叢を介した腸管内ホメオスタシスへの関与を明らかにする計画である。c-di-GMPの投与によりIL17A産生細胞が増加することを見出しており、これが腸管ホメオスタシスにどのように関与するのかを検討している。c-di-GMPによるTh17細胞分化誘導の機序解明のため、抗原提示細胞におけるIL6、TGFβ、IL23などのTh17関連サイトカインの測定を行っており、c-di-GMP刺激にてIL6などが上昇している。vivoにおける腸管粘膜固有層からの採取も試みているが現在のところ量や質が安定せず、並行してIL4やGM-CSFを用いた骨髄由来樹状細胞の作成を開始している。また、腸内細菌叢の影響に関する検討のため、抗生物質を用いた無菌類似マウスの作成を行っている。今後はコントロールであるC57BL/6とSTINGノックアウトマウスを用いて、STING活性化によるTh17細胞分化誘導などの免疫賦活化の機序を明らかにし、腸内フローラへの影響などを検討していく予定である。小腸粘膜固有層からの樹状細胞採取が安定せず、骨髄細胞からのin vitroでの樹状細胞誘導により安定した量と質の樹状細胞を得られるよう試みている。また、無菌類似マウス作成のための抗生物質条件設定に関し、当初の予定よりも遅れている。骨髄由来樹状細胞に対するc-diGMP刺激によるTh17分化誘導サイトカイン産生に関する検討や、c-di-GMP投与によるTh17増加が各種炎症モデルに対してどのような影響を及ぼすかに関し、ノックアウトマウスや無菌類似マウスを用いて検討を進めていく。主に分担研究者の所属先である京都府立医科大学において条件設定などの予備実験の多くを行っており、今年度は研究代表者の所属である朝日大学では多くの実験を行っておらず、その分次年度使用額が生じている。次年度は朝日大学にもマウスを搬入して実験を行う計画であり、マウス購入などに使用する予定である。
食道手術前補助療法の奏効性に関与するエピゲノム異常

食道手術は解剖学的に最も困難な手術の1つであり、術後管理も難しい。近年では術前補助療法として化学放射線療法が施行されているが、一方で高齢者への術前補助療法の施行は患者の体力を消耗し、周術期管理をより困難にする場合がある。本研究では、術前補助療法の奏効に関連する分子マーカーの探索を目的とした。術前補助化学(放射線)療法を施行した食道扁平上皮癌切除症例の奏効症例と非奏効症例において、発現レベルが異なる遺伝子をトランスクリプトーム解析により見出した。これらの遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化状態について解析したところ、奏効症例と非奏効症例において有意差は認められなかった。食道手術は解剖学的にも最も困難な手術の1つであり、術後の管理も難しい。化学放射線療法の有効性を示すエビデンスに基づき、近年では術前補助療法として標準的に施行されているが、一方で高齢者への術前補助療法の施行は患者の体力を消耗し、周術期管理をより困難にする場合がある。食道粘膜におけるエピジェネティックな変化はその症例の持つ様々な背景リスクを反映すると考えられるので、本研究では術前補助療法の奏効に関与するエピゲノム要因の探索を目指し、網羅的遺伝子発現、エピゲノム解析を行った。初年度は、術前に補助化学(放射線)療法を施行した食道手術症例の食道手術組織の病変部、非病変部を対象として網羅的解析を行った。トランスクリプトーム解析はRNA-seqにより、メチローム解析はMeDIP-seqにより施行した。RNA-seqにより得られた発現プロファイルを、術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例で比較解析し、両者で発現レベルの異なる遺伝子を抽出した。術前に補助化学(放射線)療法を施行した食道手術症例のうち、年齢、全身合併症の有無、喫煙・飲酒等の背景因子を考慮した治療奏効症例および非奏効症例を抽出し、その食道手術組織の病変部、非病変部を対象としてトランスクリプトーム解析、メチローム解析を施行した。トランスクリプトーム解析は、食道検体組織より抽出したRNAよりRNA-seqライブラリーを作製し、次世代シークエンサーにより網羅的に解析した。メチローム解析は、同一の食道検体組織より抽出したDNAに対してメチル化CpG結合タンパク質(MBD2)を用いた免疫沈降(MeDIP)を行い、得られたDNAから作製したライブラリーを次世代シークエンサーにより網羅的に解析した。現在、術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例でDNAメチル化レベルの異なる領域(DMR)を検索した結果を、トランスクリプトーム解析結果とバイオインフォマティックス統合解析中である。申請者はこれまでに、正常食道の組織構造および重層扁平上皮細胞機能の維持に必要な分子の食道扁平上皮癌における発現異常と、その原因としてのエピジェネティック変化を見出している。食道粘膜におけるエピジェネティックな変化はその症例の持つ様々な背景リスクを反映すると考えられるので、本研究では術前補助療法の奏効に関与するエピゲノム要因を探索し、明らかにすることを目的とした。これまでに術前に補助化学(放射線)療法を施行した食道手術症例より、年齢、性別等の背景因子を考慮して治療奏効症例および非奏効症例を抽出し、その食道手術組織の病変部、非病変部を対象としてトランスクリプトーム解析、メチローム解析を施行した。トランスクリプトーム解析より、術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例において発現レベルが異なる遺伝子を見出した。これらの遺伝子のDNAメチル化状態について解析したところ、術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例においてDNAメチル化レベルに有意差は認められなかった。現在までに術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例においてDNAメチル化レベルの異なる領域(DMR)は見出されておらず、エピジェネティック変化は補助化学(放射線)療法の奏効性に関与していない可能性が示唆された。これまでに術前に補助化学(放射線)療法を施行した食道手術症例より年齢、性別等の背景因子を考慮して治療奏効症例および非奏効症例を抽出し、その食道手術組織の病変部、非病変部を対象としてRNA-シークエンスによるトランスクリプトーム解析を行い、術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例において発現レベルが異なる遺伝子を見出した。従ってエピジェネティック変化は補助化学(放射線)療法の奏効性に関与していない可能性が考えられ、治療応答性に関連するエピジェネティック修飾異常の同定は困難な状況であるが、トランスクリプトーム解析で見出された分子については更に検体数を増やしたリアルタイムPCR法による検討においても術前補助化学(放射線)療法奏効症例と非奏効症例において発現レベルが異なることが確認されている。現在、抗体を用いた組織染色による後向き検討により、術前補助化学の効果予測マーカーとしての有用性を評価している段階であり、全体としては概ね順調に進展している。食道手術は解剖学的に最も困難な手術の1つであり、術後の管理も難しい。

化学放射線療法の有効性を示すエビデンスに基づき、近年では術前補助療法として標準的に施行されているが、一方で高齢者への術前補助療法の施行は患者の体力を消耗し、周術期管理をより困難にする場合がある。食道粘膜におけるエピジェネティックな変化はその症例の有する様々な背景リスク(加齢、飲酒・喫煙歴、感染の有無)を反映すると考えられるので、本研究では術前補助療法の奏効に関与するエピゲノム要因としてDNAメチル化異常を探索することを目的とした。術前に補助化学(放射線)療法を施行した食道扁平上皮癌切除症例の治療奏功症例と非奏功症例を抽出し、その切除組織を用いたトランスクリプトーム解析(RNA-seq)を施行した。トランスクリプトーム解析において、術前補助化学(放射線)療法奏功症例と非奏功症例において発現レベルが異なる遺伝子を同定し、その遺伝子のプロモーター領域におけるDNAメチル化状態について解析したところ、奏功症例と非奏功症例間で有意差は認められなかった。メチローム解析データのバイオインフォ解析においても、奏功症例と非奏功症例においてDNAメチル化レベルの異なる領域(DMR)は見出されなかったことから、DNAメチル化状態の違いは補助化学(放射線)療法の治療応答性に関連していない可能性が示された。奏功症例と非奏功症例において発現レベルが異なった遺伝子については、抗体を用いた組織染色による多検体を対象とした後向き検討を行った。抗体を用いた染色性を指標とした場合、術前補助化学(放射線)療法に対する治療応答性と関連する分子は見出されなかったが、単変量解析において食道扁平上皮癌の予後と関連するマーカー分子が見出され、そのうちKLK13は多変量解析においても予後予測マーカーとして有用であった。食道手術は解剖学的に最も困難な手術の1つであり、術後管理も難しい。近年では術前補助療法として化学放射線療法が施行されているが、一方で高齢者への術前補助療法の施行は患者の体力を消耗し、周術期管理をより困難にする場合がある。本研究では、術前補助療法の奏効に関連する分子マーカーの探索を目的とした。術前補助化学(放射線)療法を施行した食道扁平上皮癌切除症例の奏効症例と非奏効症例において、発現レベルが異なる遺伝子をトランスクリプトーム解析により見出した。これらの遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化状態について解析したところ、奏効症例と非奏効症例において有意差は認められなかった。初年度に引き続き、トランスクリプトーム解析、メチローム解析の統合解析を進める。治療応答性との関連が示唆されたDMRについては、Pyrosequence法によるDNAメチル化定量法を確立し、多数検体を対象として後ろ向きに検討する。治療応答性との関連が示唆された遺伝子は、リアルタイムPCR法による遺伝子発現変化の確認を行う。抗体用いた組織化学的解析が可能な分子については、多数検体を対象とした後ろ向きに検討を行い、タンパク発現変化についても確認する。
反強磁性体に於けるスピン流と磁化の相互作用の解明

反強磁性体とは、隣り合う局在スピンが反対方向を向いて整列しているため、全体として自発磁化を持たない物質である。理論的には、スピン流と反強磁性体磁化との相互作用(スピントルク効果)により磁化の制御が可能であることが示されており、実験的評価が期待されている。本研究を通して、反強磁性体に作用するスピントルク効果の定量評価方法を確立し、これを用いて、反強磁性体においてスピントルク効果が発現すること、磁化方向に対応して異方性磁気抵抗効果が発現することを実験的に見出した。これらの成果により、反強磁性体におけるスピン相互作用の理解が深まり、反強磁性体がスピントロニクスにおいて新たな機能材料たることを示した。本研究では、スピン流による反強磁性体の磁化方向の制御、磁化ダイナミクスの励起、さらには磁化ダイナミクスを利用したスピン起電力の発生および測定を目指す。反強磁性体とは、原子スケールで局在スピン(磁化)を有するが、隣り合う局在スピンが反対方向を向いて整列しているため、全体として自発磁化を持たない物質である。最近の理論的な研究では、強磁性体と同様に、スピン流と反強磁性体の磁化との相互作用(スピントルク効果)により磁化の制御が可能であることが示されており実験的評価が期待されている。この研究により、スピン流と反強磁性体磁化の相互作用の物理の理解を深め、スピントロニクスにおいて反強磁性体が新たな機能材料となりうることを実証する。本年度では、スピンホール効果を用いて効率的に反強磁性体にスピン注入できるデバイス構造を作製した。さらに、スピントルク強磁性共鳴法を用いて反強磁性体にかかるスピントルクを定量的に求めた。さらに、様々な反強磁性材料(FeMn、IrMn、NiO、Co/Cu人工反強磁性体)についてスピントルク共鳴法にてスピントルクの定量的評価を行った。実験結果は、スピンホール効果によって生じたスピン流の角運動量が反強磁性体の磁化に転送されていることを示唆するものであり、スピントルク効果により反強磁性体の磁化を制御できる可能性を示している。当初、27年度に計画していたスピン流との相互作用による磁化の振る舞いの観測も進展している。スプリング8放射光施設での偏光X線を用いてエピタキシャルNiO薄膜の磁区観察を行い、反強磁性磁化を実観察(可視化)することが可能であることを確認した。今後、スピントルクによって磁区がどのように変化するかを観察する予定である。本研究では、スピン流による反強磁性体の磁化方向の制御、磁化ダイナミクスの励起、さらには磁化ダイナミクスを利用したスピン起電力の発生及び測定を目指す。最近の理論的な研究では、強磁性体と同様に、スピン流と反強磁性体磁化との相互作用(スピントルク効果)により磁化の制御が可能であることが示されており、実験的評価が期待されている。この研究により、スピン流と反強磁性磁化の相互作用の物理の理解を深め、スピントロニクスにおいて反強磁性体が新たな機能材料となりうることを実証する。スピンホール効果を用いた反強磁性体へのスピン注入方法はすでに確立している(平成26年度成果)。さらに、スピントルク強磁性共鳴法を用いて反強磁性体に作用するスピントルク効果を定量的に求める手法も確立した(平成26年度成果)。反強磁性体磁化にスピントルクが作用するということはすでに明らかになっている(平成26年度成果)。本年度では、これらの実験結果・測定手法をさらに応用することで、スピントルク効果により励起された反強磁性体磁化ダイナミクスが伝搬することで、反強磁性体中においてスピン流(角運動量)が伝搬することを見出した。さらに、これらの実験的発見を裏付ける理論を構築した。本年度計画の主軸である反強磁性磁化状態の観測手法の開発も進展した。反強磁性体(FeRh合金)において反強磁性体の磁化方向に対応して異方性磁気抵抗効果が発現することを実験的に見出した。以上の成果により、これまで困難と考えられてきた反強磁性体磁化の制御および検出が可能であることを示した。スピン流による反強磁性体磁化の制御および、異方性磁気抵抗効果による反強磁性体磁化方向の検出にすでに成功している。すでに本研究の目的をおおむね達成している。これらの制御・検出方法を応用した同様の実験を様々な反強磁性材料系においても適用するすことで、反強磁性磁化とスピン流の相互作用の理解につなげられる。反強磁性体とは、原子スケールで局在スピン(磁化)を有するが、隣り合う局在スピンが反対方向を向いて整列しているため、全体として自発磁化を持たな物質である。最近の理論的な研究では、強磁性体と同様に、スピン流と反強磁性体磁化との相互作用(スピントルク効果)により磁化の制御が可能であることが示されており、事件的評価が期待されている。

本研究により、スピン流と反強磁性磁化の相互作用の物理の理解を深め、スピントロニクスにおいて反強磁性体が新たな機能材料となりうることを示す。平成26年度に、スピンホール効果を用いた反強磁性体へのスピン注入方法、さらにスピントルク強磁性共鳴法を用いて反強磁性体に作用するスピントルク効果の定量評価方法を確立している。平成27年度は、これらの測定方法をさらに応用し、スピントルク効果により励起された反強磁性体磁化ダイナミクスが反強磁性体中にスピン流を搬送することを見出した。また、反強磁性体(FeRh合金)において反強磁性体の磁化方向に対応して異方性磁気抵抗効果が発現することを実験的に見出した。本年度は、当初の研究計画からさらに発展させ、反強磁性体メモリデバイスの実証を行った。反強磁性体ビットのスピントルク効果による書き込み・磁気抵抗による読み出し動作原理の実証した。これらの成果により、反強磁性体におけるスピン相互作用の理解が深まり、さらには反強磁性体がスピントロニクスデバイスにおいて新たな機能材料となることを示した。反強磁性体とは、隣り合う局在スピンが反対方向を向いて整列しているため、全体として自発磁化を持たない物質である。理論的には、スピン流と反強磁性体磁化との相互作用(スピントルク効果)により磁化の制御が可能であることが示されており、実験的評価が期待されている。本研究を通して、反強磁性体に作用するスピントルク効果の定量評価方法を確立し、これを用いて、反強磁性体においてスピントルク効果が発現すること、磁化方向に対応して異方性磁気抵抗効果が発現することを実験的に見出した。これらの成果により、反強磁性体におけるスピン相互作用の理解が深まり、反強磁性体がスピントロニクスにおいて新たな機能材料たることを示した。スピントルク強磁性共鳴法を用いた反強磁性体スピントルクの定量的評価を確立し、様々な反強磁性体材料に適用できるようになった。実験結果は、スピンホール効果によって生じたスピン流の角運動量が反強磁性体の磁化に転送されていることを示唆するものであり、今後の研究の広がりを大いに担保するものである。当初27年度に計画していた、偏光X線を用いた反強磁性体磁区観察実験が思いのほか進展し、反強磁性磁化を実観察(可視化)することが可能であることを確認した。今後スピントルクにより反強磁性体磁区がどのように変化するかを実観察し、更なる反強磁性体スピントルクの理解につなげられると期待できる。また、理論家との緊密な議論のもと、実験結果の理解や、更なる反強磁性体スピントロニクスの理学構築を進められている。研究は計画以上に進展しており、さらに反強磁性体中におけるスピン流(角運動量)の伝搬など予想していなかった成果も得た。最終年度においては、すでに確立した反強磁性磁化制御・検出方法を利用し、スピン流と反強磁性磁化の相互作用の物理現象について理解を深め、スピントロニクスにおいて反強磁性体が新たな機能材料となりうることを実証する。スピントロニクス研究は計画以上に進展しており、当初計画を前倒しで進める。今後はスピントルク強磁性共鳴法を用いて様々な反強磁性材料について測定し、反強磁性体スピントルクの理解を深める。さらに、当初の計画を前倒し、偏光X線を用いたスピン流との相互作用による磁化の振る舞いの直接観測や反強磁性体におけるスピン起電力の検出などを目指して研究を進めていく予定である。実験の進捗状況から、消耗品費で購入予定であった単結晶MgO基板を次年度に延期したため。MgO基板は劣化するため、通常実験直前に購入するのが望ましい。次年度の必要な時期に改めて購入する。27年度予算と合算して