hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オスとメスの違いを生み出す魚類の脳内メカニズムの解明

魚類においては、攻撃性や繁殖行動、成長や性成熟、ストレス応答などの形質に顕著な雌雄差が認められる。しかし、これらの性差が、魚類の脳内に存在するどのようなメカニズムによって生じているのかについては、明らかとなっていない。本研究の結果、脳内で発現し、ストレス応答に深く関わることが予想される魚類特有の新規遺伝子、テレオコルチンが発見されたとともに、グルココルチコイド受容体の一種が行動の性差に深く関わることが推察された。1本研究で着目した6種類の遺伝子の機能を明らかにするために、TALEN法を用いて、それらの遺伝子をノックアウトしたメダカの作出を試みた。その結果、3つの遺伝子についてノックアウト個体を得ることができた。2脳特異的なノックアウトメダカの作出に向け、floxedトランスジェニック個体の作成に取り組んだ。これまでに、2種類のfloxedトランスジェニック個体を作出することができた。現在、それらの個体を継代飼育中である。3本研究で着目した遺伝子を、本来は発現していない性の脳でも強制的に発現させたトランスジェニックメダカを作出することを目指して、それらの遺伝子と同じ細胞で雌雄共通、あるいは逆の性別で高い発現を示す遺伝子を同定することを試みた。その結果、予想外に、性特異的に発現する新規の遺伝子を見出すことができた。4雌雄のメダカに上記遺伝子の産物やアンタゴニスト・阻害剤を投与し、その際の表現型を解析することを目指して、まずは脳室内投与法、表現型の解析法の確立を試みた。その結果、表現型の解析法をほぼ確立することができた。魚類においては、攻撃性や繁殖行動、成長や性成熟、ストレス耐性など、水産増養殖の可否や商品価値の高さに直結する形質の多くが、顕著な雌雄差を示す。それらの雌雄差の大部分は、脳内に存在する何らかの雌雄差に起因すると考えられるが、その実体は全く明らかとなっていない。我々はこれまで、メダカの脳内で発現に雌雄差を示す遺伝子の網羅的スクリーニングを行い、脳でオス・メス特異的に発現する遺伝子群を単離・同定してきた。本研究では、それらの遺伝子群の中で、水産業にとって重要な形質の雌雄差に深く関わっていることが想定される遺伝子に着目し、その機能と作用機序を解析することとした。それにより、それらの形質がどのような脳内メカニズムによって生じているのかを明らかにする。1)本年度はまず、本研究で着目した遺伝子の一つをノックアウトしたメダカの表現型を解析した。その結果、まだ予備的なデータではあるが、下垂体と生殖腺の形態に特異な表現型が見出された。2)また、本研究で着目した遺伝子に関わる新規の遺伝子を発見し、その構造、発現、生化学的特徴を明らかにした。その結果、この遺伝子はストレス耐性などの水産増養殖の可否に直結する形質に関わる役割を担っていることが示唆された。3)その結果を受け、メダカの脳内でストレス耐性に関わる遺伝子の発現を解析したところ、ストレスが性行動や攻撃行動に与える影響の大きさに性差が存在することを示唆する分子的なエビデンスを得ることができた。本年度の主な成果は以下の2点である。1)ストレス耐性に関わるコルチコトロピン放出ホルモン(CRH)ファミリーペプチドに属する新規の遺伝子、テレオコルチン(TCN)を発見し、その発現と生化学的特性を解析した結果を論文にまとめた。TCNは終脳、視索前野、視床下部、中脳被蓋、延髄の神経核で発現しており、いずれの神経核においても、TCNを発現するニューロンの大半はCRHも共発現していることが明らかとなった。また、これらの神経核中のニューロンは下垂体に投射していないと考えられていることから、TCNは下垂体-間腎腺軸の制御には直接関与せず、それ以外の役割を有すると考えられた。TCNはCRHと同等か、それよりもわずかに高い程度にCRH受容体を活性化することも明らかとなった。TCNは発現部位も受容体の活生化能もCRHと類似していることから、TCNはCRHと共通の生理的役割を担っていると考えられた。2)グルココルチコイド受容体の一種(GR1)の脳内での発現に性差があることを見出し、その成果を論文にまとめた。GR1は視索前野と視床下部の神経核でメスで高い発現を示すこと、さらには、攻撃性や繁殖行動に関わるとされる視索前野のバソトシンニューロンとゴナドトロピン放出ホルモン1ニューロンにおけるGR1の発現は、メスの方が高いことが明らかとなった。また、代表的なグルココルチコイド種であるコルチゾルの個体あたりの量はオスよりもメスの方が高いことが明らかとなった。グルココルチコイド-GR1シグナルのメスに偏った性差が、これらのニューロンを介して、ストレスが攻撃性や繁殖行動の制御機構に及ぼす影響に性差をもたらしている可能性が示唆された。

当初の予定よりも遅れている研究項目もあるが、当初は予想していなかった成果も得られており、差し引きで考えると、おおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。水圏生命科学研究が順調に進んでいるので、このまま推進していく。上記、1、2、4の項目はおおむね順調に進展している。3の項目は、当初の予定とは異なる方向に進みつつあるが、新たな展開が期待できる成果が得られた。研究が順調に進んでいるので、このまま推進していく。
外傷性咬合による歯周組織破壊に神経/免疫系がおよぼす影響に関する免疫組織学的研究

昨年度ラット臼歯にインレーを装着して咬合性外傷を誘起させた咬合性外傷モデルを作成した。その結果、インレー装着1日後より根分岐部においてIL-1β陽性細胞が増加し、2日後より破骨細胞の増加が観察され、咬合性外傷時の骨吸収にIL-1βが関与していることが示唆された。そこで今年度はまず、IL-1β産生細胞を同定するために、ミラー切片を作成してIL-1βと単球/マクロファージのマーカーであるED1に対する抗体を用いた免疫染色を行った。その結果、1日、2日後に見られたIL-1β陽性細胞の多くはED-1陽性の単球/マクロファージ系の細胞であることがわかった。これにより強い外傷性咬合により根分岐部に見られる骨吸収には、マクロファージ系細胞の産生するIL-1βが関与していることがわかった。このモデルにおける骨吸収には好中球をともなう炎症反応はほとんど見られない。細菌感染による炎症をともなう場合の咬合性外傷で見られる骨吸収では違うメカニズムが働いていると考えられる。そこで次に炎症をともなう場合の外傷性咬合による骨吸収の過程を検討することとした。前回と同じラットモデルにおいて、今回はインレー装着10日後に破骨細胞の出現する頬側の歯周組織を観察対象とした。10日間のインレー装着により炎症が無く外傷性咬合を誘起させた群、E.coli LPSを隔日に5回歯肉に注入することで歯肉に炎症を起こさせた群、インレー装着と歯肉へのE.coli LPS注入をどちらも行った群の3群を作成した。現在まだ予備実験の段階であるが、炎症をともなった咬合性外傷時には破骨細胞の出現時期が早く、出現した破骨細胞数も多くなっていた。今後この炎症をともなう場合と、ともなわない場合での咬合性外傷時の組織破壊を検討し、さらにCGRPの関与を組織学的に調べていく予定である。外傷性咬合と炎症の共同破壊における神経/免疫系の関与を検討するため、まず咬合性外傷モデルを作成し、病理変化を観察した。つまり、ラット左側上顎第一臼歯に高さ約1mmの金合金インレーを装着し、左側下顎第一臼歯に外傷性咬合を与えた。そして経時的に下顎第一臼歯根間中隔の組織破壊の状態を病理組織学的に観察した。その結果、まず分岐部歯根膜の変性が起こり、外傷付与2日後より根間中隔にて破骨細胞が増加し、その3日後に最大となった。その後5、7日になると破骨細胞数は減少し、20日以降ではほとんど見られなくなった。また同部において、骨吸収を促進するといわれているサイトカインであるIL-1β陽性細胞の分布を組織学的に調べると、外傷性咬合付与1日後より著しい増加が認められ、3日後まで多くの陽性細胞が観察された。しかし陽性細胞は5日後より減少し、対照群と同程度になった。IL-1β陽性細胞が増加し、その後に破骨細胞が増加したことより、IL-1β陽性細胞の同定はしていないが今回の咬合性外傷モデルの骨吸収にもIL-1βが促進的に関与していると考えられた。次年度はまず、同モデルにおいてIL-1β陽性細胞の同定や、神経分泌物の一つであるcalcitonin generelatedpeptide(CGRP)の出現状況を観察する。次に炎症を伴った場合の咬合性外傷時に見られるIL-1β、CGRPの動態を調べ、外傷性咬合と炎症の共同破壊における神経/免疫系の関与の一端を明らかにしたい。

今後この炎症をともなう場合と、ともなわない場合での咬合性外傷時の組織破壊を検討し、さらにCGRPの関与を組織学的に調べていく予定である。
網膜MEKA蛋白質の生理的機能の解析

phosducin/MEKA(phd)は脊椎動物視細胞に発現し、Transducin b,g二量体(Tbg)に一対一に結合する。Tbgは、視細胞外節膜上でのTransducina(Ta)の活性化に伴い、Taと結合、遊離を繰り返し情報を増幅伝達するが、phdによって膜から細胞質に移動し、Taと再会合する確率が減少するため、情報伝達系の感度減少が生じることになる。このようにTbgの膜と可溶性分画とのtranslocationがphdによってダイナミックに起こっているわけであるが、Tbgの膜との相互作用はTgを疎水性に修飾するファルネシル基とカルボキシメチル基に依存する。そこで我々は、phdがこの修飾部とどのように働きあっているのかを検討した。まず、Tbgの疎水性について検討した。TritonX114を用いた層分画法を施行すると、修飾をうけたTbgは疎水性分画から回収された。ところが、修飾を受けていず、視細胞外節膜との結合能を失っているTbgは親水性分画から回収された。Tbg-phd三量体は親水性分画に移動し、phdがTbgの疎水性を抑制することが示された。次に、phdが直接Tgの疎水性修飾部に結合している可能性を検討した。ファルネシル基およびメチル基を欠損したTbgいずれもphdと強く結合することが、in vitroの結合実験で判明した。さらに、網膜内に存在するTbg-2と呼ばれる、修飾基の欠損したものが、実際にin vivoでphdと結合していることも確認することができた。従って、phdはTbgの疎水性修飾部とは直接結合しないと考えられた。先に、我々はphdのTbg結合ドメインがアミノ酸17-105番目に存在することを同定したが、このドメインは、Tbgに結合するがその疎水性は変化させず、視細胞外節膜との結合も変化しないことがphdの欠損変異蛋白質を用いた層分画法ならびに視細胞外節膜結合実験によって明らかとなった。このことにより、phdの生理活性には、カルボキシ末端側も必要であり、同部分がTbgの疎水性を覆い隠し、視細胞外節膜との結合を阻害する結果となることが、結論された。
山地の地震動の地形効果が崩壊発生に及ぼす影響の解明

山地地域で地震時の斜面崩壊を引き起こす地震動の特徴を明らかにするため、丘陵地で地形条件の異なる2地点で地震観測を行いその違いを比較した。また実際に大規模な斜面崩壊が発生した山地の地震応答解析を行い地震応答加速度の特徴を検討した。その結果、地表付近の地震動は尾根や軟弱な地層などで増幅され易いなど地形や地質構造により影響を受け、大規模な崩壊発生に影響すると考えられた。大規模な地震により山地や丘陵地で発生する斜面災害を軽減するため、地震時の斜面崩壊の発生機構の解明が求められている。本課題では崩壊の誘因となる地震動の斜面スケールでの分布と地形との関係について観測や数値解析により検討を行い、地震動と崩壊発生との関係を明らかにすることを目的とする。当年度は丘陵地斜面に試験地を設定して、斜面における地震動分布の特徴を明らかにするため、地形条件の異なる2地点の地表と基岩の深度付近に地震計を設置して地震観測を開始した。地震観測システムはテレメータにより遠隔地からデータ収集が可能となるシステムとし、これにより地震動記録を収集することが可能となった。また地震時崩壊実験により得られた地震動と土砂移動の関係について、従来の土砂移動解析モデルの検討を行った。崩壊実験によって得られた土層の移動量と地震動の関係から、斜面の形状や物性から定まる限界の加速度以上の加速度が生じた場合に土砂移動が始まることが判り、これを用いた既往の移動予測モデルの適用性について検討した。既往の解析モデルは斜面から地震により移動土塊が分離した後の小さな変位については適用できるが、その後の大きな変位については、既往の予想モデルを改良して加速度項を考慮した予測モデルが必要となることなどが分かった。当年度は丘陵地における地震と地形の関係について観測結果から検討すると共に、地震探査により観測地点の地盤の動的変形特性について検討した。観測は丘陵地の山稜部と埋没谷となる緩斜面部において地上と地下25mの2深度で行った。山稜部は砂質土の堆積地盤、緩斜面部は砂質土の埋立地盤と地盤条件が異なるため、その特性の違いを表面波探査により検討した。その結果緩斜面部の埋立地盤は山稜部の地盤に比べて地震波伝播速度がやや小さく、動的変形が大きくなりやすいものと推定された。また観測の結果から、地震動が地下深層から地上に伝わる過程で山稜部では尾根線に直交する方向に増幅され、緩斜面部においては全方向に地震動が増幅され、また増幅する波長帯も異なることが分かった。同時に地下水の間隙水圧を観測したところ、動的な間隙水圧の変動は、地盤の振動の中でも鉛直方向の振動成分に影響を受けやすいことなどが分かった。これらの結果と現地探査による地盤の動的変形の違いから、遠方から伝わる地震動は山稜部では地形条件に影響を受け、緩斜面部では地盤材料の影響を受けて地震動が増幅することなどが実際の地震においても発生しており、斜面崩壊を促進する地盤の間隙水圧への影響には振動成分の違いがあることなどが分かった。大規模な地震時に山地や丘陵地で多発する斜面崩壊の減災のため、地震動に伴う斜面崩壊の発生機構の解明が求められている。本課題では、崩壊の誘因となる地震動の斜面スケールでの分布と地形の関係について検討を行い、地震動と崩壊発生との関係について検討した。当年度は、数値解析手法を用いて斜面の地震動分布の特徴について検討した。解析は現地観測を行っている丘陵地斜面の三次元地形モデルを作成して、弾塑性有限要素法による地震応答解析とした。現地観測から丘陵地の山稜部と谷埋め斜面でそれぞれ地震波伝播の様子が異なることから、解析モデルは古い地形図と現地形図を比較して谷埋め斜面を抽出し、それを考慮して作成した.この丘陵地モデルを用いた地震応答解析によると、谷埋め斜面に比べて山稜部では地震加速度がより大きくなり易い方向があるなどの地形的特徴が地震動の分布に影響を及ぼすことが推定された。また相対的に軟らかい谷埋め地盤でも地震動が伝播中に増幅され、地盤の強度が地震動に影響することが推定された。そこで次に岩手・宮城内陸地震時に大規模な斜面崩壊が発生した山地斜面を例として、同じ解析手法を用いて崩壊発生斜面の地層構造が及ぼす影響について検討した。ここでは地盤の強度が異なる地層が積層し、それが崩壊に影響したことが考えられたため、崩壊発生斜面の断面モデルを作成し、仮想的に地層の厚さを変えて、それぞれの応答地震加速度を比較する数値実験を行った。その結果、軟らかい地層の上部付近で地下より伝播する地震加速度が増幅され易い等の結果が得られた。このことから崩壊の誘因となる地震動が大きくなり易い場所は地形と地層の両者の影響を受けていたものと考えられた。
前周期遷移金属錯体を用いた高選択的有機合成

45族前周期金属錯体の特性を明らかにすると同時にその特性を生かした有機合成を開発するために以下の研究を行なった.1.チタンおよびニオブのジエン錯体の単離と反応かさ高いペンタメチルシクロペンタジエニル基を持つチタンージエン錯体(C5Me_5)T:Cl(diene)の単離に成功しX線解析, NMR測定より構造決定を行なった.ジエンの1または4位に置換基がある場合にはプロン構造を, 2または3位に置換基がある場合にはスパイン構造を取ることを初めて明確にした.ニオブのジエン錯体は先に明らかにしたタンタルのジエン錯体と類似構造を取ることが多いが,例外として(C_5H_5)Nb(butodiene)_2の時には, S-トランスおよびS-シス構造のブタジエンが一分子づつ配位した錯体が生成することを明らかにした.この錯体はブタジエン錯体の優れた重合触媒となり,室温で15万以上の分子量を持つポリブタジエンが収率よく得られた(トランスー1,4-構造).単離した錯体が重合活性を持つ例は珍しく,ニオブ化合物で触媒作用を示す例はこれまでに報告はなく重要な知見と言える.2.チタンおよびニオブのアリル,オレフィン,アルキン錯体の合成三価のチタンーアリル錯体については構造が確定されたものは一例しかなく十分研究が行われていない.一連のアリル化合物を単離し解析し反応性を検討した.ニオブの(オレフィン)ヒドリド錯体とジエンの反応によりπ-アリル錯体を,アセチレンとの反応でニオブアルキル(アセチレン)錯体を得ることを初めて明らかにし,これらとケトン,アルデヒドなど親電子試剤との反応を検討した. 4族のチタンーアリルやジルコニウムージエン錯体に較べ反応性は劣り選択性も低下した.この性質を利用して高選択的反応を実現するためには第二成分が必要と考えられカチオン錯体への誘導を検討している.45族前周期金属錯体の特性を明らかにすると同時にその特性を生かした有機合成を開発するために以下の研究を行なった.1.チタンおよびニオブのジエン錯体の単離と反応かさ高いペンタメチルシクロペンタジエニル基を持つチタンージエン錯体(C5Me_5)T:Cl(diene)の単離に成功しX線解析, NMR測定より構造決定を行なった.ジエンの1または4位に置換基がある場合にはプロン構造を, 2または3位に置換基がある場合にはスパイン構造を取ることを初めて明確にした.ニオブのジエン錯体は先に明らかにしたタンタルのジエン錯体と類似構造を取ることが多いが,例外として(C_5H_5)Nb(butodiene)_2の時には, S-トランスおよびS-シス構造のブタジエンが一分子づつ配位した錯体が生成することを明らかにした.この錯体はブタジエン錯体の優れた重合触媒となり,室温で15万以上の分子量を持つポリブタジエンが収率よく得られた(トランスー1,4-構造).単離した錯体が重合活性を持つ例は珍しく,ニオブ化合物で触媒作用を示す例はこれまでに報告はなく重要な知見と言える.2.チタンおよびニオブのアリル,オレフィン,アルキン錯体の合成三価のチタンーアリル錯体については構造が確定されたものは一例しかなく十分研究が行われていない.一連のアリル化合物を単離し解析し反応性を検討した.ニオブの(オレフィン)ヒドリド錯体とジエンの反応によりπ-アリル錯体を,アセチレンとの反応でニオブアルキル(アセチレン)錯体を得ることを初めて明らかにし,これらとケトン,アルデヒドなど親電子試剤との反応を検討した. 4族のチタンーアリルやジルコニウムージエン錯体に較べ反応性は劣り選択性も低下した.この性質を利用して高選択的反応を実現するためには第二成分が必要と考えられカチオン錯体への誘導を検討している.
脱リン酸化酵素Ppp6c機能不全と腫瘍発生、それを標的とした治療開発

これまで、セリン・スレオニンプロテインホスファターゼが生体内で発がんに関してどのような機能を持つかについてマウスを用いた実験はなされていなかった。我々は、これまでの生化学的な解析を元に、セリン・スレオニンプロテインホスファターゼ6型(PP6)が、発がん・悪性化へ抑制的に働くのではないかとの仮説を持った。現在、PP6による発がん・悪性化の制御を明らかにし、そのメカニズム解明によりがん診断・治療に応用することを念頭に研究を行っている。PP6が、生体内でがん抑制的に働くか否かを、マウス皮膚の発がん実験で証明を試みた。TPA/DMBAを用いたマウス皮膚2段階発がん実験を行った。この発がん実験では、発がん物質(DMBA)によるイニシエーションと、腫瘍プロモーター(TPA)による腫瘍のプロモーションが必須とされていたが、驚いたことに、PP6の触媒サブユニット(Ppp6c)を欠損させたマウス皮膚では、DMBAのみで、腫瘍発生が認められること。また、その発生は野生型の皮膚においてDMBA/TPAによって発生するそれより著しく早期に発生することを見出した。したがって、マウスの皮膚において、PP6欠損組織では、強い腫瘍促進状態にある事が示唆された。これらのデータを基に、2つの課題をもった(課題1)Ppp6cがメラノーマのがん抑制遺伝子か否かを明らかにすること(課題2)Ppp6c機能不全は、活性化RASによる腫瘍化を促進するか否かを明らかにすること。本事業において、我々はこの2つの課題の検討を行っている。課題1については、がん組織において変異の頻度が高いRasとの関係を調べるため、マウスの皮膚で、2重変異(変異型K-ras発現とPpp6c遺伝子欠損)を誘導させた。その結果、Ppp6c遺伝子欠損がK-ras変異による腫瘍化をさらに強くドライブすることが明らかとなった。具体的には、課題2については、メラノサイトにおいて、タモキシフェン投与により、変異型のBrafを発現し、Ppp6cの欠損を起こすマウスの作成に成功した。具体的には、BRafV600Eを発現しPten欠損を起こすマウス(Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ptenloxp/+)と、我々が作製したPpp6cflox/floxマウスとをかけあわせて、Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ppp6cflox/+を作製した。このマウス同士をかけあわせて、Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ppp6cflox/floxマウスの作製に成功した。課題1の解明のために、ケラチノサイトまたはMEF細胞において変異型K-rasが発現する不死化細胞の作成に成功した。本細胞株を用いて、Ppp6cをノックダウンさせてヌードマウスに移植し腫瘍の増大速度への影響を調べる。我々は、セリン・スレオニンプロテインホスファターゼの発がん・悪性化への関与を明らかにし、そのメカニズム解明によりがん診断・治療に応用することを念頭に研究を行っている。タンパク質脱リン酸化酵素6型(PP6)の異常が腫瘍化と関係するのかを、マウス皮膚の発がん実験で証明を試みた。これまで、TPA/DMBAを用いたマウス2段階の皮膚発がん実験を行ってきた。この発がん実験では、発がん物質によるイニシエーションと、腫瘍プロモーターによる腫瘍のプロモーションが必須とされていたが、驚いたことに、PP6の触媒サブユニット(Ppp6c)を欠損させたマウス皮膚では、DMBAのみで、腫瘍発生が亢進することを見いだした。課題2については、メラノサイトにおいて、タモキシフェン投与により、BRafV600Eを発現しPten欠損を起こすマウス(Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ptenloxp/+)と、我々が作製したPpp6cflox/floxマウスとをかけあわせて、Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ppp6cflox/+を作製した。このマウス同士をかけあわせて、メラノサイトにおいて、タモキシフェン投与により、BRafV600E発現しPpp6cホモ欠損を起こすマウス(Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ppp6cflox/flox)の作製に成功した。

我々は、これまでの生化学的な解析を元に、セリン・スレオニンプロテインホスファターゼ6型(PP6)が、発がん・悪性化へ抑制的に働くのではないかとの仮説を持った。現在、PP6による発がん・悪性化の制御を明らかにし、そのメカニズム解明によりがん診断・治療に応用することを念頭に研究を行っている。PP6が、生体内でがん抑制的に働くか否かを、マウス皮膚の発がん実験で証明を試みた。TPA/DMBAを用いたマウス皮膚2段階発がん実験を行った。この発がん実験では、発がん物質(DMBA)によるイニシエーションと、腫瘍プロモーター(TPA)による腫瘍のプロモーションが必須とされていたが、驚いたことに、PP6の触媒サブユニット(Ppp6c)を欠損させたマウス皮膚では、DMBAのみで、腫瘍発生が認められること。また、その発生は野生型の皮膚においてDMBA/TPAによって発生するそれより著しく早期に発生することを見出した。したがって、マウスの皮膚において、PP6欠損組織では、強い腫瘍促進状態にある事が示唆された。これらのデータを基に、2つの課題をもった(課題1)Ppp6cがメラノーマのがん抑制遺伝子か否かを明らかにすること(課題2)Ppp6c機能不全は、活性化RASによる腫瘍化を促進するか否かを明らかにすること。本事業において、我々はこの2つの課題の検討を行っている。課題1については、がん組織において変異の頻度が高いRasとの関係を調べるため、マウスの皮膚で、2重変異(変異型K-ras発現とPpp6c遺伝子欠損)を誘導させた。その結果、Ppp6c遺伝子欠損がK-ras変異による腫瘍化をさらに強くドライブすることが明らかとなった。具体的には、課題2については、メラノサイトにおいて、タモキシフェン投与により、変異型のBrafを発現し、Ppp6cの欠損を起こすマウスの作成に成功した。具体的には、BRafV600Eを発現しPten欠損を起こすマウス(Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ptenloxp/+)と、我々が作製したPpp6cflox/floxマウスとをかけあわせて、Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ppp6cflox/+を作製した。このマウス同士をかけあわせて、Tyrosinase-CreERT2;B-rafF-V600E/+;Ppp6cflox/floxマウスの作製に成功した。課題1ケラチノサイトまたはMEF細胞において変異型K-rasが発現する不死化細胞を作製する。その細胞からPpp6cをノックダウンさせてヌードマウスに移植し腫瘍の増大速度への影響を調べる。課題2課題1の解明のために、ケラチノサイトまたはMEF細胞において変異型K-rasが発現する不死化細胞の作成に成功した。本細胞株を用いて、Ppp6cをノックダウンさせてヌードマウスに移植し腫瘍の増大速度への影響を調べる。消耗品費が当初の想定よりも少なく済んだため。次年度の消耗品費に上積みし、より迅速な計画進捗をねらう。最終年度の消耗品費に上積みし、より迅速な計画進捗をねらう。
甘味資源作物の存在意義と地域農業の展望

本年度の海外研究はさとうきび産地としての台湾の調査を行った。台湾では1990年代まで約500万トンのさとうきびが栽培されていたにも関わらず,現在は50万トンと激減している。このような中で,製糖企業はどのような変化を遂げたのか,またさとうきびが減少した中で,台湾の土地利用,農業経営,農村経済はどのように変化し,それに対して台湾政府はどのような対応を行ったのかについての調査を実施した。その結果,次の点が明らかになった。台湾の製糖企業(台湾糖業)は国営企業であるが,この間,事業の多角化を進め,製糖だけに依存しない体制になっている。特に多量に土地を保有していたため,ガソリンスタンド事業や不動産業などの土地利用型の事業に優位性がある。農業関連の事業については畜産事業が大きいが(売上額の約1割),園芸作については売上に占める割合は低い。砂糖事業は売上全体の2割程度を占めている。これには輸入糖の販売事業も含まれるが,国の安全保障上,最低限の砂糖生産を続けるため,現在の2工場体制は今後も維持する。他方で,台湾糖業は国営企業であることから,企業利益だけでなく,公益性の観点からの環境の保全や地域農業への貢献という点を重視していた点も注目される。台湾の土地利用については,広大なさとうきび作の跡地を他の作目で埋めることはできず,かなりの部分を植林によって埋めている状況である。またさとうきび農家は製糖工場の閉鎖後,労働集約型の作目や水田へ転換するとともに,この時期は高度経済成長の人口流出期に重なっていたことから,農家の貧困問題などの大きな社会問題には繋がっていない。国内研究については,主に統計分析からさとうきび作の意義と展望についての分析を行った。その結果,単収向上の是正,他作目との連携の必要性について指摘した。北海道調査は地震の影響で出来なかったが,その分を前倒しで台湾調査を実施したので,概ね順調と評価できる。これまでの研究から明らかになったさとうきび作の存在意義の向上のために,他作目との連携の方策について研究を実施する。具体的には,まずは畜産との連携である。今年度は,伊江島と与論島で調査を実施し,畜産等との連携方策について検討する。伊江島は以前からさとうきび・肉用牛・葉たばこの連携が存在したが,葉たばこ作の衰退により連携が崩れ,また製糖工場も廃止されてしまった。しかしそのことで,様々な問題が発生し,再度製糖工場が建設され,堆肥センターを軸にした耕畜連携の取組みが進みつつある。また与論島では畜産農家グループがさとうきびの梢頭部を飼料として確保するために,自らがさとうきびの収穫機械を保有する事例が見られる。またそうした畜産農家が島の堆肥センターを仲介にして,さとうきび農家と連携している。本年度はこの2つの島の事例について,各連携主体の調査をもとに,連携のための条件,必要な仕組み,およびその収益性についての研究を実施する。また海外の島嶼部のさとうきび衰退後の農村の実状についての調査も引き続き実施する。本年度は,南西諸島の甘味資源作物や製糖業に関連する地域・業界の下記の3点について調査を実施した。第1は国内の精製糖企業,第2は北海道の製糖企業,第3はタイの製糖企業とさとうきび生産者である。1.国内の精糖企業間で砂糖の製造技術に差はなく,製品の差別化ができるわけではない。また売上はほぼ固定されている。砂糖消費量の減少と輸入自由化の流れは進み,現行の糖価調整制度を将来的には維持できないと予想されるため,系列の異なる企業同士で共同生産工場を持つ動きや,不動産や食品等の砂糖以外への事業の多角化を進めている。精糖業界にとっての国内産地は,精製糖の輸入を阻止する役割がある一方で,南西諸島の粗糖は質が低く,オーストラリア産を精製した方が利益は大きいという面で必要不可欠な存在とは必ずしも言えなくなりつつある状況にある。2.北海道では生産条件の厳しいオホーツクや美幌,十勝などで,依然てん菜の位置付けは大きい。製糖工場はJA系や商系の複数の工場が存在するが,工場の集荷地区は実質的に地域分けされており,工場間の競争があるわけではない。だが,労働力の不足と他作物との競合に直面し,てん菜の生産は収量と安定性が低下しても省力的な直播が増加しており,工場の原料の確保は困難になりつつある。3.砂糖の国際競争力の高いタイにおいてもさとうきびの産地は条件不利地域であった。製糖企業は製糖のみでは経営が不安定で,売電やエタノールなどの収入源の多角化に取り組んでいることも明らかになった。また日系資本の企業でも日本への粗糖の輸出はわずかであり,原料の供給基地という位置づけではない。他方,さとうきび生産者は労働力の不足に直面しつつあり,今後機械化が進むことが確認できた。計画していた地域の調査を実施することができたため。

このような中で,製糖企業はどのような変化を遂げたのか,またさとうきびが減少した中で,台湾の土地利用,農業経営,農村経済はどのように変化し,それに対して台湾政府はどのような対応を行ったのかについての調査を実施した。その結果,次の点が明らかになった。台湾の製糖企業(台湾糖業)は国営企業であるが,この間,事業の多角化を進め,製糖だけに依存しない体制になっている。特に多量に土地を保有していたため,ガソリンスタンド事業や不動産業などの土地利用型の事業に優位性がある。農業関連の事業については畜産事業が大きいが(売上額の約1割),園芸作については売上に占める割合は低い。砂糖事業は売上全体の2割程度を占めている。これには輸入糖の販売事業も含まれるが,国の安全保障上,最低限の砂糖生産を続けるため,現在の2工場体制は今後も維持する。他方で,台湾糖業は国営企業であることから,企業利益だけでなく,公益性の観点からの環境の保全や地域農業への貢献という点を重視していた点も注目される。台湾の土地利用については,広大なさとうきび作の跡地を他の作目で埋めることはできず,かなりの部分を植林によって埋めている状況である。またさとうきび農家は製糖工場の閉鎖後,労働集約型の作目や水田へ転換するとともに,この時期は高度経済成長の人口流出期に重なっていたことから,農家の貧困問題などの大きな社会問題には繋がっていない。国内研究については,主に統計分析からさとうきび作の意義と展望についての分析を行った。その結果,単収向上の是正,他作目との連携の必要性について指摘した。北海道調査は地震の影響で出来なかったが,その分を前倒しで台湾調査を実施したので,概ね順調と評価できる。国内の甘味資源作物の生産者と製糖企業に関して重点的に研究を行うとともに,海外の産地についても引き続きフォローする。これまでの研究から明らかになったさとうきび作の存在意義の向上のために,他作目との連携の方策について研究を実施する。具体的には,まずは畜産との連携である。今年度は,伊江島と与論島で調査を実施し,畜産等との連携方策について検討する。伊江島は以前からさとうきび・肉用牛・葉たばこの連携が存在したが,葉たばこ作の衰退により連携が崩れ,また製糖工場も廃止されてしまった。しかしそのことで,様々な問題が発生し,再度製糖工場が建設され,堆肥センターを軸にした耕畜連携の取組みが進みつつある。また与論島では畜産農家グループがさとうきびの梢頭部を飼料として確保するために,自らがさとうきびの収穫機械を保有する事例が見られる。またそうした畜産農家が島の堆肥センターを仲介にして,さとうきび農家と連携している。本年度はこの2つの島の事例について,各連携主体の調査をもとに,連携のための条件,必要な仕組み,およびその収益性についての研究を実施する。また海外の島嶼部のさとうきび衰退後の農村の実状についての調査も引き続き実施する。ほぼ予定通りに使用できたが,若干の端数的な残額が生じた。残額はわずかであり,使用計画の変更はない。夏に北海道の調査を予定していたが,地震のために実施できなかったため。ただし多くの旅費・通訳費用を必要とする海外島嶼部の調査にその費用を充てる。
イネ雑種崩壊メカニズムの解明

生殖隔離は種分化において重要な役割を果たす。本研究では、日本型イネ品種コシヒカリとインド型イネ品種ハバタキの雑種後代を用いて、生殖隔離の一種である雑種崩壊について解析を行った。遺伝学的解析から、この雑種崩壊は、ハバタキ由来のhbd2とコシヒカリ由来のhbd3との相互作用によって引き起こされることが明らかとなった。また、連鎖解析を行ったところ、hbd2は第2染色体の100cMに、hbd3は第3染色体の60cMに座乗していた。さらに、ポジショナル・クローニングによる遺伝子単離を進めた結果、hbd2はCasein Kinase I(CKI1)をコードすることが明らかとなった。形質転換体を用いた解析により、hbd2-CKI1は1アミノ酸置換による機能獲得型変異を引き起こしていることが明らかとなった。またhbd3については、植物において免疫反応に関わるNBS-LRR遺伝子のクラスタ領域に座乗することが明らかとなった。そこで、免疫反応のマーカー遺伝子の発現解析を行ったところ、この雑種崩壊で見られる弱勢表現型は自己免疫反応によって引き起こされていることが明らかとなった。本研究の結果は、植物における生殖隔離の分子および進化的機構に新たな知見を加えることとなった。イネにおける雑種弱勢遺伝子を同定しその機能解析を行う。日本型イネ品種コシヒカリとインド型イネ品種ハバタキの雑種後代で、F_2以降の世代において分げつ数が少ない弱勢個体が出現することにより、雑種崩壊が発生する。この雑種崩壊について遺伝学的な解析を行ったところ、第2染色体に座乗するhybrid breakdown2(hbd2)という遺伝子がハバタキ型ホモ、第11染色体に座乗するhbd3という遺伝子がコシヒカリ型ホモとなった個体が弱勢表現型を示すことが明らかとなった。さらにhbd2およびhbd3それぞれについて準同質遺伝子系統(NIL)を作成することで、今回発見された雑種崩壊がこの2遺伝子のみによって生じることを証明した(Yamamoto, et. al.2007,Theor. Appl. Genet.)。さらに、hbd2について分離集団約12,000個体を用いてポジショナルクローニングを行った結果、hbd2候補領域を約18kbpに絞り込むことに成功した。この領域内には1つの遺伝子が座乗しており、その遺伝子はCasein Kinase Iをコードしていた。さらに、この領域についてコシヒカリーハバタキ間のゲノム配列を比較したところ、このCasein kinase Iのプロモーター領域の配列が2種間で大きく異なっていること、またORF内に1アミノ酸置換を引き起こすような変異(図4)が存在することが認められた。同様にhbd3についても、分離集団約6,000個体を用いてポジショナルクローニングを行った結果、候補領域を約40kbpに絞り込むことができた。本研究は、コシヒカリの遺伝的背景にハバタキの染色体断片を導入したNILを作成する過程で見いだされた、分げつ数、草丈、着粒数などの減少をともなう雑種崩壊について遺伝学的に解明をすることを目的としている。これまで、この雑種崩壊がhbd2およびhbd3の2つの劣勢遺伝子の相互作用によって誘導されることを報告した(Yamamoto et al. 2006. TAG)。平成20年度はの雑種崩壊の発生機構について分子生物学的な解析を行うため、原因遺伝子であるhbd2およびhbd3のポジショナル・クローニングによる単離、および雑種崩壊の原因となっている生理現象について解析を試みた。Hbd2については、分離集団約13,000個体を用いた結果、候補領域を約17kbにまで特定することができ、この領域内にコードされている遺伝子はCasein Kinase Iのみあった。また、コシヒカリおよびハバタキ間でこの遺伝子配列を比較したところ、Variable domainと呼ばれる領域に1アミノ酸置換が見られたため、この変異が雑種崩壊の原因であると考えられた。Variable domainはCasein Kinase Iが他のタンパク質と相互作用する際に必要であると考えられているため、今回の雑種崩壊は、"本来相互作用するタンパク質同士の不適合"によって引き起こされていると推測された。

Hbd3についても同様に、分離集団約7,000個体を用いてポジショナル・クローニングを行った結果、侯補領域は約170kb(日本晴データベースをもとに)となった。これ以上の組換え個体が得られなかったため、この領域をカバーするハバタキのBACクローン3つについてシーケンスを行った結果、ハバタキにおける候補領域は約130kbであり、日本晴配列との相同性はほとんど見られなかった。両候補領域について遺伝子予測プログラムによる解析を行ったところ、多くの様々な遺伝子が予測されたが、傾向としてNBS-LRRをコードする遺伝子が多く存在していることが明らかとなった。しかしHbd3の原因遺伝子について特定することはできなかった。生殖隔離現象のうち、雑種F1個体は生育も稔性もほぼ正常であるのに、F2以降の世代で個体の致死、弱勢もしくは不稔が生じる現象を雑種崩壊という。雑種崩壊は、組換え近交系(RIL)や準同質遺伝子系統(NIL)を作成する際、頻繁に観察される現象であるが、この現象は、その原因となる遺伝子の近傍に位置する有用遺伝子の発見や利用の際に大きな障害となる。日本型イネ品種コシヒカリとインド型イネ品種ババタキの雑種後代で、F_2以降の世代において分げつ数が少ない弱勢個体が出現することにより、雑種崩壊が発生する。この雑種崩壊について遺伝学的な解析を行ったところ、第2染色体に座乗するhybrid breakdown2 (hbd2)という遺伝子がババタキ型ホモ、第11染色体に座乗するhbd3という遺伝子がコシヒカリ型ホモとなった個体が弱勢表現型を示す。平成20年度までに、分離集団約13,000個体を用いたポジショナル・クローニングによって、hbd2候補領域約17kbにまで特定し、そこにコードされている遺伝子がCasein Kinase Iが座乗すること明らかとしていた。平成21年度は、hbd2がCasein Kinase Iをコードしているか調査した。ババタキ型のCasein Kinase Iが機能喪失型のアリルである可能性を検討するため、コシヒカリの遺伝的背景におけるCasein Kinase Iのアンチセンス系統を作成した。これらの系統はCasein Kinase Iの転写量が減少していたにも関わらず、弱勢のような異常な表現型を示さなかった。このことから、今回の弱勢表現型がCasein Kinase Iの機能喪失によって引き起こされている可能性は低いと考えられた。次にコシヒカリの遺伝的背景にコシヒカリ型Casein Kinase Iおよびババタキ型Casein Kinase Iの過剰発現体を作成したところ、コシヒカリ型Casein Kinase Iの過剰発現体では表現型の異常は見られなかったものの、ババタキ型Casein Kinase Iの過剰発現体はNIL-hbd2で見られたような弱勢表現型を示した。以上の結果から、ババタキ型Casein Kinaseが雑種崩壊の原因であると結論した。
多段階質量分析を用いた細胞骨格蛋白質の翻訳後修飾に関する研究

昨年度は生体分子の課しか手法が確立したが,多段階質量分析を用いた構造解析の点ではいくつか問題点も明らかになってきた。その問題点とは,たとえば細胞膜を構成するリン脂質においては脂肪酸の詳細な構造が得られないということであり,蛋白質においては,構成アミノ酸の性質(酸性アミノ酸やプロリン)により配列情報を反映するフラグメントイオンがほとんど得られないということである.これらの問題を克服することを目的とし,大阪大学大学院質量分析グループで開発されたマルチターンタンデム飛行時間型質量分析装置を用いて研究を進めた.マルチターンタンデム飛行時間型質量分析装置では,構造解析を行う際に実験室系で20 keVの衝突エネルギーを得ることが可能であるので,昨年度まで用いていたイオンとラップに代表される低エネルギーCIDとは異なり高エネルギーCIDが可能である.本研究を進めるにあたり,測定対象は細胞膜の構成要素のひとつであるリン脂質およびリン酸化と呼ばれる翻訳後修飾を受けたペプチドとした.高エネルギーCIDでは解離機構が低エネルギーCIDとは大きく異なるため,たとえば今回対象としたリン脂質においては脂肪酸内の二重結合の位置特定が可能であることが確認された.一方,リン酸化においては低エネルギーCIDではリン酸基は容易に脱離されることが知られているが,高エネルギーCIDでは修飾基が脱利されないまま配列情報を得ることが可能であることを確認した.これにより,翻訳後修飾を受けたアミノ酸の位置が容易に特定できるという利点がある.このように,本年度研究を行った高エネルギーCIDを生態組織上の構造解析に積極的に応用することにより,位置情報と構造解析の両方を統合することでより有用なデータを手に入れることが可能になると考えられる.私は細胞骨格を作るタンパク質の一つであるα-チューブリンの翻訳後修飾について,既存のプロテオミクスの手法を用いて解析を行ってきた.既存の方法において,試料は生体組織より抽出され,分離精製された後測定に供される.この過程において生体内における分布情報は失われる.生体組織に質量分析を適用した可視化技術で,マスイメージング(MSI)と呼ばれる観察手法がある.MSIでは,ある質量電荷比(m/z)を持った物質の生体内分布を知ることが可能であるが,その物質が未知であった場合,何であるかわからないという問題がある.得られた信号の質量から物質を推定することは可能であるが,生体組織上ではスペクトルが複雑になるという理由から,得られた信号が必ずしも一つの物質由来であるとは断定できない.物質が何に由来するかを知るには,組織上で測定対象となるイオンを高精度で分離し,多段階質量分析(MS^n)を行う必要がある.ここで得られたMS^nスペクトルには物質の構造情報が反映されている.この目的を達成するために,私はMALDI-QIT-TOF型質量分析を打ち(AXIMA-QIT,島津製作所)を用いたMSI装置を構築した.このような,イメージングとともに構造解析が可能となる装置により,翻訳後修飾の生体内分布を可視化することが可能になると期待される.その目的を達成するためには,高効率イオン化のための試料前処理が非常に重要である.これまで私は様々な前処理法を開発し報告してきた.申請者のこれまでの研究により,生体組織に含まれる蛋白質を変性消化し,組織上で直接プロテオミクス的解析が可能となった.まだ翻訳後修飾の可視化には成功していないが,私が構築した装置と試料前処理法を用いることにより,蛋白質の解析のみならず,脂質,糖脂質,ペプチドおよび蛋白質という多岐にわたる物質の生体内分布可視化および同定が可能となった.昨年度は生体分子の課しか手法が確立したが,多段階質量分析を用いた構造解析の点ではいくつか問題点も明らかになってきた。その問題点とは,たとえば細胞膜を構成するリン脂質においては脂肪酸の詳細な構造が得られないということであり,蛋白質においては,構成アミノ酸の性質(酸性アミノ酸やプロリン)により配列情報を反映するフラグメントイオンがほとんど得られないということである.これらの問題を克服することを目的とし,大阪大学大学院質量分析グループで開発されたマルチターンタンデム飛行時間型質量分析装置を用いて研究を進めた.マルチターンタンデム飛行時間型質量分析装置では,構造解析を行う際に実験室系で20 keVの衝突エネルギーを得ることが可能であるので,昨年度まで用いていたイオンとラップに代表される低エネルギーCIDとは異なり高エネルギーCIDが可能である.本研究を進めるにあたり,測定対象は細胞膜の構成要素のひとつであるリン脂質およびリン酸化と呼ばれる翻訳後修飾を受けたペプチドとした.高エネルギーCIDでは解離機構が低エネルギーCIDとは大きく異なるため,たとえば今回対象としたリン脂質においては脂肪酸内の二重結合の位置特定が可能であることが確認された.一方,リン酸化においては低エネルギーCIDではリン酸基は容易に脱離されることが知られているが,高エネルギーCIDでは修飾基が脱利されないまま配列情報を得ることが可能であることを確認した.これにより,翻訳後修飾を受けたアミノ酸の位置が容易に特定できるという利点がある.このように,本年度研究を行った高エネルギーCIDを生態組織上の構造解析に積極的に応用することにより,位置情報と構造解析の両方を統合することでより有用なデータを手に入れることが可能になると考えられる.
認知科学的手法によるベンチャー企業のための顧客ニーズ把握と評価モデルの開発

本研究では、業務用花卉園芸の企業を対象とし、マーケティング・意思決定等のモデルに知見を与えることを狙った。花卉は、機能的価値ではなく感性価値で購入が決定されるものである。そこで、被験者の感性を定量的、構造的に分析できる感性工学に着目した。さらに、認知神経科学の手法によりfMRI(functional Magnetic Resonance Imaging)を用い花卉呈示の仕方による印象評価及び脳活動への影響を分析した。感性工学及び認知神経科学からのアプローチを融合させたニューロマーケティングにより消費者の好みを把握し脳機能との関係も反映させた新たな花卉マーケティングを展開できる可能性を示した。N農園(ユリ)、M農園(ハーブ)、M園芸(ビオラ、パンジー)、Nオーキッド(蘭)の4社の企業の協力を得て、研究を進めている。1花卉ベンチャー企業経営の調査研究に関連する既往文献の収集とレビュー、2脳科学・感性工学分野に関する既往文献の収集とレビューとあわせて、3経営者に対するインタビューおよび継続的経過観察法により。起業から事業化に至る定性的なケース分析を実施中。さらに、今後の経営戦略上、重視している個人観賞用花卉の販路開拓を目的としたニーズ把握のための花卉を対象としたアンケート調査、ここから得られた知見をもとに、感性工学的手法による分析を実施した。さらに、花卉(写真)を見ての好き嫌いを判断する際の人間の脳機能の状態をfMRI実験により測定した。(fMRI実験は、2015年度は試行の位置づけ)成果の一部は、下記1で発表済み、さらに2、3にて発表予定である。「9.研究実績の概要」にて説明した通り、当初の計画にそって研究を進めている。花卉のアンケート調査、感性工学的手法、セマンティック・ディフェレンシャル法による分析を複数回、実施した。その結果の一部は、国際学会にて発表した。また、2015年度は試行の位置づけであったが、花卉(写真)を見ての好き嫌いを判断する際の人間の脳機能の状態をfMRI実験により2回、測定した。その結果は、2016年度に国際学会にて発表予定である。起業から事業化に至る定性的なケース分析を継続中である。今後の経営戦略上、重視している個人観賞用花卉の販路開拓を目的としたニーズ把握のための花卉(2016年度はユリ、胡蝶蘭)を対象としたアンケート調査、ここから得られた知見をもとに、感性工学的手法による分析を実施した。脳科学と花卉に関する実験については、3次元構造が知覚される回転呈示が対象の評価に与える影響について検討するため,3次元構造が比較的複雑であり,それが評価に影響を与えると考えられる自動車および花を評価の対象とし,3次元構造知覚をもたらす回転呈示,3次元構造をもたらさない回転呈示,静止画像の3つの呈示手法を用いて,対象の好ましさを評価する課題を行った.また,課題遂行時にfMRIを用いて脳活動を計測することで,呈示手法の違いにより報酬系の活動に差が生じるかどうかを検討した.その結果,3Dによる呈示が対象の評価に好ましい影響を与えることが脳活動においても示唆された.研究成果の一部は、国際学会である2016International Symposium onEconomics and Social Scienceにて2件(昨年度の報告書に掲載)、電子情報通信学会ヒューマン情報処理研究会,日本バーチャルリアリティ学会VR心理学研究委員会,情報通信研究機構脳情報通信融合研究センターによる共同開催(脳情報通信融合研究センター)にて1件、発表した。「研究実績の概要」にて説明した通り、当初の計画にそって研究を進めている。また、2016年度は花卉(写真)の呈示の仕方と人間の脳機能の状態をfMRI実験により観察した。研究成果の一部を学会にて3件(内国際学会2件)発表した。本研究では、業務用花卉園芸の企業を対象とし、そのマーケティング戦略に新たな知見を与えることを狙った。花卉園芸企業4社(胡蝶蘭、ユリ、ビオラ、ハーブ)と連携して研究を進めた。そこで、感性工学の手法によって被験者の好みの感性を定量的、構造的に分析した。さらに、認知神経科学の手法の観点からは、fMRI(functional Magnetic Resonance Imaging)を用い、「花卉の好き嫌いと脳領野の賦活との関係」及び「3次元回転運動を伴う呈示が対象の評価及び脳活動に及ぼす影響」に関する研究を行った。感性を定量的・構造的に分析できる感性工学からのアプローチと、認知神経科学の手法から得られた脳活動に関する実験結果、及びコトラーによるマーケティング戦略の構築の考え方(1環境分析を通じたマーケティング機会の発見、2セグメンテーション、3ターゲティング、4ポジショニング、5マーケティング・ミックス、6マーケティング施策の実行と評価)を踏まえ、花卉マーケティングの一つの方向を提示した。

具体的には、感性の視点からの花卉のマーケティング上でのポジショニングの決定、脳活動の視点からの花卉をお客様へ呈示するときの手法について、新たな知見を得ることができた。感性を定量的、構造的に分析できる感性工学からのアプローチと、認知神経科学から得られる理論と手法を用いて消費者の意思決定を理解しようとするニューロ・マーケティングに近づく、新たな花卉マーケティングを展開できる可能性を示した。本研究では、業務用花卉園芸の企業を対象とし、マーケティング・意思決定等のモデルに知見を与えることを狙った。花卉は、機能的価値ではなく感性価値で購入が決定されるものである。そこで、被験者の感性を定量的、構造的に分析できる感性工学に着目した。さらに、認知神経科学の手法によりfMRI(functional Magnetic Resonance Imaging)を用い花卉呈示の仕方による印象評価及び脳活動への影響を分析した。感性工学及び認知神経科学からのアプローチを融合させたニューロマーケティングにより消費者の好みを把握し脳機能との関係も反映させた新たな花卉マーケティングを展開できる可能性を示した。2015年度に行った第1次実態調査の分析で得られた結果を基に第2次実態調査計画を策定する。花卉という商品の特性から、姿や香り、研究途上で新たな要素がでてくると考えられ、アンケート内容の見直し、花卉種類の迫加、被験者の追加等を想定している。場合によっては、花卉ベンチャー企業(ビオラ等栽培、ハーブ栽培、ユリ栽培)にさらに新たな企業も追加(蘭栽培企業は追加)する。第2次実態調査(アンケート、感性工学的分析、fMRI実験)を実施するが、fMRI実験は本実験の位置づけとし、前年度の試行結果を基に取組む。実験結果の解析にあたっては、感性工学的なアプローチとfMRI実験により、その相互の相関等を分析する。顧客プロフィール別(男女や年齢等)と好み等の差異を、理性的判断なのか感情的判断なのか等、脳機能の面から説明できる評価モデルの開発に取り組む。fMRIの本実験を踏まえ、マーケティング・心理学・神経科学を統合しようとするニューロマーケティングの視点で、花卉ベンチャー企業経営に資する顧客ニーズ把握と個人消費拡大のための仮評価モデルの開発を行う.その結果を企業に提示し意見交換をすることにより、第2版評価モデルの評価を行う。研究の状況にもよるが、海外の農業経営(花弁)に関する実態調査(オランダ他)を試み、研究に反映させたい。研究の進捗をみて、国内外の学会発表も積極的に行い、外部の有識者のご意見も反映していく。(国際学会での発表2件は決定済み)さらに、学会への論文投稿も行う。地域活性化に資するという意味から、業務用花卉園芸ベンチャー企業以外で同様のアプローチが可能と思われる企業があれば、研究対象としていく。2016年度に行った第2次実態調査の分析で得られた結果を基に第3次実態調査計画を策定する。アンケート内容の見直し、花卉種類の迫加、被験者の追加等を想定している。場合によっては、花卉ベンチャー企業(ビオラ等栽培、ハーブ栽培、ユリ栽培、蘭栽培)にさらに新たな企業も追加する。基本的には2016年度の研究を深めていく。fMRI実験は本実験の位置づけとし、前年度の試行結果を基に取組む。