hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
主観的想起の神経基盤 : サルによる包括的アプローチ

昨年度は、fMRIにより測定した脳の自発活動の時間的相関を利用して機能的結合をマッピングする方法(FC-fMRI法)を側頭葉嗅周皮質を含む下部側頭葉に対して最適化した。まず、マルチチャネル式送受信コイルを導入し、下部側頭葉に最適化したfMRI撮像パラメータを決定した。また、自発活動が効率良く検出できるタイプの麻酔薬(デクスメデトミジン)をサルのFC-fMRIで使用するプロトコルを開発した。更に、生理学的ノイズをデータ解析により軽減するため、画像ベースでの体動検出システム、独立成分分析によるノイズ除去、一般線形モデルによるノイズ除去を組み合わせた解析手法を開発した。このように実験・解析の両面で最適化したFC-fMRI法を用いて、3頭のサルから下部側頭葉の機能的結合マッピングを行った。このマッピングの結果を用いて嗅周皮質と、嗅周皮質との機能的結合が確認された前頭前野において同時電気生理記録を行い、FC-fMRI法に機能的結合を確認した部位では電気生理学的にも機能的結合が検出出来ることを確認した。
熱帯対流圏界層内統合観測による「巻雲粒子個数濃度パラドックス」の解明

消耗品の購入と学会参加等の活動を開始したが、基盤研究(S)に採択されたため、経費を返還し事業を廃止する。26年度が最終年度であるため、記入しない。
単球様Bリンパ球の生体防御機構およびリンパ腫発生母地としての重要性

1.ラット実験的胃潰瘍病変での単球様Bリンパ球の出現病態を組織学的に検討した。潰瘍初期急性炎症病変で少数のBリンパ球の出現が小動脈周囲性に確認できた。このリンパ球は同所性に形質細胞への速やかな分化誘導が行われた。2.ラット脾臓での濾胞周辺帯Bリンパ球を分離採取し、種々のサイトカイン添加での分化誘導を検討したが、サイトカイン反応性に明確な特徴は得られなかった。3.分離採取したリンパ球を標識し、ラットに経静脈的に注入し、その分布から循環経路を検討した。標識細胞は中心動脈周囲リンパ鞘および濾胞周辺帯に速やかに出現し、濾胞周辺帯で集積したのち再び消失した。この領域は単球様Bリンパ球にとっては定着域ではなく一過性に集積する領域である可能性が示唆された。4.先天性、後天性免疫不全症症例の病理所見から、生体防御機能の機能的評価を、組織像とあわせて検討した。先天性免疫不全症では、機能障害のパターンにより、異なった代償的な機能補完がなされ、Bリンパ球を伴う無γグロブリン血症、高IgM症候群では、脾臓濾胞周辺帯Bリンパ球の残存あるいは過形成が認められた。この群のBリンパ球分化には、通常のBリンパ球の分化とは異なるパスウエーが存在すると考えられた。HIV感染による後天性免疫不全症候群においても、濾胞周辺帯Bリンパ球は保たれ、形質細胞への分化を認めた。5.単球様Bリンパ球に由来する悪性リンパ腫症例の臨床病理学的検討により、発症要因としての局在性、先行する感染症の重要性が明らかとなった。6. LPSで誘導された単球様Bリンパ球の組織親和性は、細胞接着因子の関与が重要であり、I-CAMが陽性であった。7.実験胃潰瘍病変での単球様Bリンパ球の反応性の増生は、潰瘍病変および脾臓濾胞周辺帯に観察された。細胞増殖因子発現から、この部位での増生であり、増殖は相互の部位で生じていることが明らかとなった。1.ラットにおける実験的胃潰瘍病変における単球様Bリンパ球の出現病態を組織学的に検討した。潰瘍初期病変において急性炎症病変で少数のBリンパ球の出現が確認でき、経時的観察で肉芽形成とともに小動脈周囲性に集簇増生を確認できた。このリンパ球は同所性に胞体の広い形質細胞への速やかな分化誘導が行われる。Helicobacerpyloriとの関連がヒトでは考えられる潰瘍病変においても同様な所見が経時的に観察され、このリンパ球の動態は炎症反応の初期病変形成に関与することが示唆された。現在この細胞と間質との関連を細胞接着因子発現について検討中である。2.1.で作製したラット脾臓での濾胞周辺帯Bリンパ球を免疫ビーズ細胞分離システムにより分離採取し、短期培養し種々のサイトカイン添加での分化誘導について検討を行っている。サイトカイン反応性からは明確な特徴は得られていない。さらに間質細胞培養系との二階培養による間質との関連性を明らかにする方向で検討中である。また間質細胞培養系との接着現象をin vitroで検討し、サイトカイン附加による接着増強を検討する予定である。

3.2.で分離採取したリンパ球をFITCで非特異的に標識し、脾臓濾胞周辺帯Bリンパ球に特異的に作用するサイクロフォスファマイドを予め投与したラットに経静脈的に注入し、その分布を蛍光顕微鏡で観察し、循環経路を検討した。標識細胞は中心動脈周囲リンパ鞘および濾胞周辺帯に速やかに出現し、一旦濾胞周辺帯で集積したのち再び消失する。この結果からこの領域は濾胞周辺帯Bリンパ球にとっては定着域ではなく一過性の集積をするだけの領域である可能性が示唆された。この領域での細胞増殖との関連についてさらに検討中である。1.先天性、後天性免疫不全症症例の病理所見を検討し、生体防御機能の機能的評価を、組織像とあわせて検討した。各種先天性免疫不全症では、類型化された機能障害により、それぞれ異なった代償的な機能補完がなされている。特にBリンパ球を伴う無γグロブリン血症および高lgM症候群では、脾臓濾胞周辺帯Bリンパ球の残存あるいは過形成が認められ、この群のBリンパ球が特殊な分化、あるいは通常のBリンパ球を成熟させるサイトカインネットワークとは異なることが明らかとなった。また、HlV感染による後天性免疫不全症候群においても、Tリンバ球失調による濾胞を介したBリンパ球分化は障害され、形成不全に陥るが、濾胞周辺帯Bリンバ球は相対的に保たれ、形質細胞への分化を認めた。このリンパ球が保持されていることによる、生体防御機構により代償されていると考えられた。2.単球様Bリンバ球に由来する悪性リンパ腫症例の臨床病理学的検討により、発症要因としての局在性、先行する感染症の重要性が明らかとなった。組織標本から抽出した腫瘍細胞DNAについての検討では、明確な所見は得られなかった。3. LPSで誘導された単球様Bリンバ球の組織親和性を、細胞接着因子の関与の観点から検討した。LPSに組織抽出液を加えてin vivoで反応させると、抽出液由来の組織に単球様Bリンバ球の浸潤が観察され、小動脈を含む細小血管周囲に出現した。血管と浸潤細胞との間に関与する細胞接着因子は、I-CAMが陽性であったが、その他の既知の因子については明確な関与は認められなかった。今後、積極的に関与する細胞接着因子を、この実験系を用いて抽出する予定である。4.実験的ラット胃潰瘍病変における単球様Bリンバ球は、Helicobacter pyloriの感染実験がうまくいかず、有効な検索ができなかった。実験胃潰瘍病変では、単球様Bリンパ球の反応性の増生が、潰瘍初期病変で見られ、同時期の脾臓濾胞周辺帯にはこの領域の拡大とともに単球様Bリンパ球増生、また細胞増殖因子の検索により、この部位における増生がみられ、胃潰瘍病変での単球様Bリンパ球の細胞増殖因子の発現とともに、増殖は相互の部位で生じていることが明らかとなった。感染実験の方法をさらに検討する必要がある。
表面電極を用いた治療的電気刺激による脳卒中片麻痺患者の歩行能力改善に関する研究

機能回復がプラトーに達している、11名の慢性期脳卒中片麻痺患者(Brunstromのステージ:35)に治療的電気刺激(Therapeutic Electrical Stimulation:TES)を行った。電気刺激には、2チャンネルの携帯型電気刺激装置であるOG技研社製PULSECURE-PRO KR-7を用いた。これまでの経皮的埋め込み電極を用いたTESでは、抗重力筋として大殿筋と大腿四頭筋を、尖足防止に前脛骨筋と腓骨筋群を交互に電気刺激し効果を上げていた。また、1回15分の電気刺激治療を1日6回行っていた。そこで、このプロトコルを参考に、2組の電極を大腿前面と総腓骨神経走行部(腓骨頭下腿前面上部)に貼付し、主として大腿直筋と前脛骨筋、腓骨筋群が刺激されるようにした。パルス幅0.3ms、刺激周波数30Hz、連続通電時間15秒でふたつのチャンネルを交互に電気刺激し、1回の治療を15分間として、午前と午後の1日2回行った。治療前を含め、4週間ごとに12週にわたって評価を行った。評価項目は、自動的および他動的関節可動域(足関節、膝関節、股関節、SLR)、歩行速度、歩数、2次元画像動作解析装置(応用計測研究所社製Quick MAG)による歩容の解析、Brunstromのステージ変化とした。短下肢装具使用患者については、装具装着時の歩行についても同様な評価を行った。結果、11名の患者の全例に歩行速度の改善が認められた。また、SLR関節可動域については、自動的および他動的ともに7例において改善が認められた。さらに、1例については、Brunstromのステージにも改善が認められた。以上より、表面電極を用いた治療的電気刺激は、機能回復がプラトーに達している慢性期の脳卒中片麻痺患者の歩行の改善にも効果があることが判明した。健常被検者に下肢装具を装着し、下肢関節の固定角度を変化させたときの歩容を、2次元画像動作解析装置を用いて分析し、基礎的データを得た。次に、本年度分として6名の慢性期脳卒中片麻痺患者(Brunstromのステージ:35)に治療的電気刺激(Therapeutic Electrical Stimulation:TES)を行った。そこで、このプロトコルを参考に、二組の電極を大腿前面と下腿前面に貼付し、主として大腿直筋と前脛骨筋が刺激されるようにした。

本年度行った6名の患者の全例に歩行速度の改善が認められ、半数に自動的なSLR関節可動域の改善が認められた。昨年度分6名に加え、本年度分として5名の慢性期脳卒中片麻痺患者(Brunstromのステージ:34)に治療的電気刺激(Therapeutic Electrical Stimulation:TES)を行った。電気刺激には、2チャンネルの携帯型電気刺激装置であるOG技研社製PULSECURE-PRO KR-7を用いた。これまでの経皮的埋め込み電極を用いたTBSでは、抗重力筋として大殿筋と大腿四頭筋を、尖足防止に前脛骨筋と腓骨筋群を交互に電気刺激し効果を上げていた。また、1回15分の電気刺激治療を1日6回行っていた。そこで、このプロトコルを参考に、二組の電極を大腿前面と下腿前面に貼付し、主として大腿直筋と前脛骨筋が刺激されるようにした。パルス幅0.3ms、刺激周波数30Hz、連続通電時間15秒でふたつのチャンネルを交互に電気刺激し、1回の治療を15分間として、午前と午後の1日2回行った。治療前を含め、4週間ごとに12週にわたって評価を行った。評価項目は、自動的および他動的関節可動域(足関節、膝関節、股関節、SLR)、歩行速度、歩数、2次元画像動作解析装置(応用計測研究所社製Quick MAG)による歩容の解析、Brunstromのステージ変化とした。短下肢装具使用患者については、装具装着時の歩行についても同様な評価を行った。本年度行った5名の患者の全例に歩行速度の改善が認められた。また、SLR関節可動域については、4例に自動的な、3例に他動的な改善が認められた。さらに、1例については、Brunstromのステージにも改善が認められた。以上、昨年度の結果と合わせて、治療的電気刺激は、機能回復がプラトーに達している慢性期の脳卒中片麻痺患者の歩行の改善に効果があることが判明した。
近赤外光を利用した非破壊的組織診断システムの開発

本研究開始時より、既存の内視鏡機器の鉗子チャンネルから挿入して使用可能な細径タイプの近赤外ファイバースコープシステムの開発を試みていたが、現在まで完成には至らなかった。そのため、本年度も暫定的に本研究のために新たに構築したデスクトップ型(ミラースキャナ型)近赤外カメラシステムを使用して研究を進めた。初年度の検討で、サンプル側の課題(個体間・組織型間のばらつきの大きさ、サンプル表面の水分による近赤外光吸収の問題など)が大きいことが明らかであったため、本年度は比較的観察条件を均一化できる培養細胞をサンプルにした検討を行った。正常(非がん)細胞としてヒト皮膚線維芽細胞(HDF細胞)を、がん細胞としてヒト子宮頚癌細胞(Hela細胞)およびヒト胃癌細胞(MKN74細胞)を用いて、正常細胞とがん細胞の間の近赤外吸収スペクトルの違いを検討したところ、1500nm、1620-1640nmでスペクトルパターンの違いが見られた。しかし、培養細胞をシャーレに載せたままの状態で測定したため、検体の厚みが細胞一層分しかなく、データの信頼性が十分ではないと考えられた。その点を検討するために、Hela細胞を使用し、単位面積あたりの細胞数を横軸に、吸光度の2次微分強度差を縦軸にとって1490nmにおける回帰直線を作成したところ、検体の厚みが増すにつれて正常細胞の吸光度との違いが大きくなることが判明した。生体内ではいかに早期でも病変がある程度の厚みを有することを考慮すると、この結果は近赤外技術を生体に応用できる可能性を期待させるものであると考えられた。今後、腫瘍性病変の質的診断(増殖能の判定、分子異常の有無の判定など)における近赤外イメージングの有用性について、xenograftや生体試料を用いてさらなる検討を進める予定であったが、研究代表者の退職に伴い資格喪失したため、科研費事業は廃止となった。本研究の第一のステップとして行っているのは細径タイプの近赤外ファイバースコープシステムの開発である。現在、施行錯誤を繰り返してはいるが、現時点ではまだプロトタイプの状態で完成には至っていない。計画では新たに開発した細径スコープを用いて生体サンプルでのデータ収集・解析・アルゴリズム確立を行っていく予定であったが、ファイバースコープ開発の段階で想定以上に時間を要しているため、横置型(ミラースキャナ)近赤外カメラシステムを新たに構築し、生体サンプル(内視鏡的に切除した早期胃癌を使用)のデータ収集・アルゴリズム確立のための検討を開始することにした。しかし、横置型での検討を行っていたところ、横置型では測定精度不足によりサンプル内バラつき以上の差異を見出せないということが判明した。そこで、新たに縦型(サンプル走査)システムを構築して再度データ収集・解析を行うことにした。幸いなことに、縦型では測定精度向上・前処理検討によりサンプル内バラつき以上の差異を見出すことに成功したため、機械学習による評価を行ったが、現時点で収集できているサンプル数(n=10)では精度不足であり、最終判断にはサンプル数の上積みが必要であると判断している。しかし、今回新たに構築した縦型(サンプル走査)近赤外システムの測定精度が従来のシステムを大きく上回ることは確実で、ファイバースコープ型の開発が完了するまでの間は本システムで十分なサンプル解析が可能となったのはきわめて意義深いと考えている。また、測定系の欠点が克服できたことにより、サンプル側の課題(個体差の問題、組織型の問題、生体外で観察する際の表面の水分による近赤外光吸収の問題など)が明らかになった点は、本研究を今後進めていく上では必ず通らなければならない重要な進捗である。

計画当初、測定・データ収集に使用する予定にしていた細径タイプの近赤外ファイバースコープシステムの開発が遅れていることが最も大きな問題であると考えている。アルゴリズムの確立に向けて、サンプル側の課題、アルゴリズム確立に必要なデータの選別、使用する近赤外波長の絞り込み、などについては、比較的高精度の縦型(サンプル走査)近赤外測定システムを構築して研究を進めることで、予定通りに進めることが出来ている。以上の理由から、自己評価としては「やや遅れている」とした。まずは現時点での遅滞要因である細径タイプの近赤外ファイバースコープシステムの開発を優先的に行う。細径タイプのものが開発できれば、現時点では生体外で進めているデータ収集・解析も、消化器内視鏡スコープの鉗子チャンネルから挿入して生体内で直接病変部の近赤外光スペクトルを収集することが可能となるため、本システムの臨床応用を考える上では最重要課題であると考える。また、現時点で判明した課題として、(1)胃癌は個体差が大きいためスペクトルの違いが見えにくい点、(2)癌以外の正常組織からの信号が大きく癌の特徴的なスペクトルを拾えていない点、(3)測定精度が依然として不足している点、が挙げられる。それらの対策として、今年度以降は、比較的均一な性質を持つ培養細胞をサンプルにした検討を加え、さらに測定システムの照明光強度の増強、波長の限定を行うことで、測定系の精度をさらに向上させる取り組みを行っていく予定である。また、内視鏡切除標本の癌の体積がきわめて小さいことも癌自体の近赤外反射光スペクトルを収集する事に関する大きな制限要因であるため、生体サンプルとして手術摘出標本も使用してみる予定である。癌と非癌のシンプルなスペクトルの差異を見いだせないと、様々な既知の分子異常(胃癌におけるHER2、大腸癌におけるRAS、GISTにおけるc-kitなど)によって生じる細胞全体の組成変化を画像化し鑑別ができるか検討するin vitro、in vivoでの研究計画に進めないため、まずは現時点での遅れを取り戻すことから始める方針としている。該当なし
無限分解可能分布の新しいサブクラスの構成及びその確率積分表現の研究。

私の研究は確率論の分野において無限分解可能分布という重要な分布のクラスのサブクラスに対してレヴィ過程による確率積分で特徴づけを行うことにある。本研究課題において私の申請した今年度の研究計画は、タイプG分布と自己分解可能分布というクラスの両方の性質を持った新しいクラスに対して減少するサブクラス列を定義し、各々の確率積分による特徴づけを行うことであった。私は本計画を実行し、現在その結果を学術誌Probability and Mathematical Statisticsに投稿中である。また、昨年度までに得られて結果を2編の論文として投稿していたが、1編は学術誌Bernoulliに掲載され、もう1編は学術誌Journal of Theoretical Probabilityに受理され掲載予定である。これら2編とも査読ありの上での掲載受理となっている。また、国内外における講演活動として国内では熊本大学において確率論シンポジウム、国外ではデンマーク・コペンハーゲン大学において5th International Conference on Levy Processes:Theory and Applicationsでの講演を行っている。更に、学位論文の作成に取り組み、2008年3月を持って学位を取得するに至る。これらもって本年度の研究計画は全て予定通り遂行されているものであると報告する。新たに来年度に向けての研究として国内外の研究者との共同研究を進めており、本研究についても早い時期に完成させることに勤める所存である。
埋没水害地形の同定にもとづく水害リスク評価と洪水ハザードマップの高精度化

メソスケールの埋没破堤地形を対象とし,比抵抗探査および表面波探査の統合物理探査を適用することにより,物理的な同定に成功した.また,その物理探査結果から過去の破堤イベントのスケールを評価した結果,氾濫土砂量は100200×10^4m^3であった.過程を読み取り,水害地形環境の評価を行った.近年の破堤事例と比較して,非常に大規模な破堤イベントであると推察され,破堤当時の木津川河道には砂質堆積物が過度に堆積し,天井川化が著しい状態であったことがうかがえる.上記の氾濫土砂量を運搬するために必要な氾濫流量は10×10^8m^3(10億トン)と推算された.これは伊勢湾台風(5915号)来襲時の木津川における氾濫流量と同等の出水イベントであったことが考えられる.メソスケールの埋没破堤地形を対象とし,比抵抗探査および表面波探査の統合物理探査を適用することにより,物理的な同定に成功した.また,その物理探査結果から過去の破堤イベントのスケールを評価した結果,氾濫土砂量は100200×10^4m^3であった.過程を読み取り,水害地形環境の評価を行った.近年の破堤事例と比較して,非常に大規模な破堤イベントであると推察され,破堤当時の木津川河道には砂質堆積物が過度に堆積し,天井川化が著しい状態であったことがうかがえる.上記の氾濫土砂量を運搬するために必要な氾濫流量は10×10^8m^3(10億トン)と推算された.これは伊勢湾台風(5915号)来襲時の木津川における氾濫流量と同等の出水イベントであったことが考えられる.流域の特性を反映した水害リスク評価を行う上で,過去の水害の痕跡である破堤地形や落堀などの埋没水害地形を読み解き,現在の土地利用との関係性を防災的な観点から考えることは非常に重要である.2008年2月,空中写真や古文書等の情報にもとづき破堤地形や旧河道などの水害地形を分類し,地形図上に示した治水地形分類図がWEB上で一般にも公開された.これらは流域防災の視点から非常に有用である.しかし,作成された当時(70年代)からの土地利用の変化等には対応できていない.また,堆積物の質など,水害地形を形成したイベントの物理過程を復原するには情報が不十分であり,水害リスク評価の高精度化は現状のままでは望めない.そこで,本研究では,流域特性をふまえた水害リスク評価の高精度化を視野に入れ,非破壊物理探査法を適用することにより,極浅層に埋没した水害地形環境の物理的な同定を試みる.本年度は木津川下流域における埋没破堤地形を重要調査エリアとし,その同定を行った.また,物理探査結果等から破堤に伴う氾濫土砂量の推算し,過去の破堤イベントのスケールを推察した.得られた主要な結論は以下の通りである.1)破堤地形の同定に対する,比抵抗探査および表面波探査による統合物理探査が非常に有効であることが示された.本研究の手法を用いれば,氾濫原の地中に埋没した水害地形の3次元的空間分布を極めて効率的に調査することができ,流域の氾濫特性を評価する上で重要な情報が得られる.2)本調査エリアにおいて,木津川から破堤氾濫した土砂量を推算した結果, 100200万立方メートルと算定された.3)上記の量の土砂を流送(等流かつ掃流砂形態で移動したと仮定)するために要する水量は約10億トンと推算され,既往最大流量(伊勢湾台風来襲時)の3億トンとほぼ同じオーダーであり,発生し得る規模のイベントであることを示した.過去の水害の痕跡である破堤地形や落堀などが地中表層に埋没した水害地形は,流域の水害特性と密接に関係している.それらを読み解き,現在の土地利用との関係性を防災的な観点から考えることは,地域の特性を反映した水害リスク評価を行ううえで,非常に重要である.近年,各自治体等においてハザードマップが公開されるようになり,これらは流域防災の視点から非常に有用である.しかし,その水害地形の形成過程や堆積物の質等,物理的な要因はほとんど考慮されておらず,水害イベントの物理過程を復原するには不十分であり,高精度な水害リスク評価を行うことは困難である.本研究では,メソスケールの埋没破堤地形を対象とし,比抵抗探査および表面波探査の統合物理探査を適用することにより,物理的な同定を試みる.また,破堤イベント過程を物理探査結果から読み取り,水害地形環境の評価を行うことも目的とした.得られた主要な結論は以下の通りである.1)物理探査結果にもとづき,破堤に伴う氾濫土砂量を算定した.その結果,氾濫土砂量は100200万立方mであった.これは,近年の破堤事例と比較して,非常に大規模な破堤イベントであると推察され,破堤当時の木津川河道には砂質堆積物が過度に堆積し,天井川化が著しい状態であったことがうかがえる.2)上記の氾濫土砂量を運搬するために必要な氾濫流量を,等流および掃流砂形態条件を仮定し,算定した.その結果,氾濫流量は10億トンと推算された.

これは伊勢湾台風(5915号)来襲時の木津川における氾濫流量と同等の出水イベントであったことが考えられる.地中レーダーによる破堤堆積物の物理探査およびハンディージオスライサーによる地層サンプリングが実施済みであり,今後,破堤地形の詳細な堆積状況の把握およびそれらの堆積相観察を通じ,破堤時の堆積物の流動・堆積過程のダイナミクスについて検討する予定である.
感情に関する言語ネットワークおよび記憶ネットワークのトポロジー解明に関する研究

本研究では、感情連想語ネットワークおよび意味記憶のベースとなる類似度ネットワークのトポロジーの解明を目指した。前者では感情連想語の出現頻度がジップの法則に従うことが確認され、そのネットワークがスモールワールド構造およびスケールフリー構造の両方の性質を有することが認められた。他方、後者のネットワークトポロジーにおいてもスモールワールド性が認められた。この結果、感情概念において一定のスケーリング則が明らかとなった。人の記憶機能は認知科学のみならず、多くの研究領域とリンクしており、様々なモデルが提案されてきた。その中で、ネットワークモデルは近年顕著に発達した解析手法があるにもかかわらず、記憶のネットワーク構造の全容はおろか、そのトポロジーさえ明らかにできていない。本年度における研究は、感情に関する意味記憶ネットワークのベースとなる単語間の類似性ネットワークがどのような性質を有するのかを実験を確認した。その結果、ネットワーク統計量において平均距離が約3、直径が7、クラスタ係数が約0.5であることが判明し、ランダムネットワークとの比較においてスモールワールド性が明らかとなることに加えて、人間の認知機能の一つが複雑ネットワークの観点から説明できうることが立証された。前年度の研究期間では、まず、感情連想語の出現頻度分布がべき乗則の一種であるジップの法則に従うことが明らかとなり、次いでそのネットワークがやはりスモールワールド構造になっていることが判明した。ジップの法則の発見は一般的な言語研究領域では多数報告されているが、感情に特化した研究では他に例がなく、本研究における意義深い発見の一つである。また、スモールワールド構造の特定も感情研究においては皆無であり、ブレークスルーをもたらす可能性がある。これら2年にわたる研究期間を総合して考えると、感情をベースとした人間の認知機能の一端が従来からの還元主義のみならず、複雑系の視点からもアプローチ可能であることが示唆され、今後の研究に有益な情報を提供できうるであろう。本年度における研究は、感情に関する記憶構造のネットワーク・トポロジーを明らかにするための出発点として、まず感情連想語によるネットワーク・トポロジーを検証し、それがスケールフリーであるかどうかを確認することを主目的とした。目的達成のため、本研究は基本的に実験を通じて実施した。感情連想語のネットワーク・トポロジー解明については、6基本感情を手がかり語として実験参加者に自由な連想を求め、心に浮かんだ名詞を1つ書き出させた。その全てのデータを集計し、2-modeネットワークを構築した。その結果、ネットワークの直径は数ステップという小ささであり、従来のスモールワールドネットワークを支持するものであった。2-modeネットワークにおける興味深い点は、ポジティブとネガティブの相反する手がかり語を仲介する感情連想語が見出され、このノードがネットワーク全体を維持している可能性が示唆されたことである。また、2-modeデータを1-modeデータに変換し、共起性の視点からネットワークを描画した。すると、やはりネットワークの直径は小さく、従来の研究結果を支持した。これらの結果から、感情連想語ネットワークは少なくともスモールワールド構造になっており、ランダムグラフや恣意的グラフとは明らかに一線を画する重要な規則的構造(トポロジー)を内包していることが明らかとなった。これにより、次のステップである感情語の記憶構造も同様か類似のトポロジーを有していることが予測できうる。研究計画書作成時には、年度内に論文投稿まで行なう予定であった。しかしながら、本務校において極めて深刻な学生相談が同時的に多発し、学生主任としての職責の観点から彼らの相談に研究時間を割かざるを得なかった。それにもかかわらず、年度内にデータ解析を終了させ、3月には当初の予定通り海外の研究者(John Holden)とアメリカにて研究結果についてディスカッションを行なうことができ、本研究の有用性を再確認した。現在80%ほど完成している投稿論文の投稿先についても有益な情報を得ることができ、5月中には投稿する予定である。加えて、感情語記憶のトポロジー解明の研究推進も行ない、遅れを取り戻す予定である。今後は、平成24年度で得られた感情連想語ネットワークの知見を元に、感情に関する意味記憶ネットワーク・トポロジーの解明にステップアップする。平成24年に度抽出した100150個の感情連想語を用いて50名程度の実験参加者を募り、プライミング課題をベースとした記憶実験を行う。具体的には、感情連想語を総当りで一対提示し、プライム刺激とターゲット刺激の提示の際に時間差を設け、ターゲット刺激提示後の反応時間を測定し、プライム刺激とターゲット刺激との関連性を探る。そして、それらの関連性からネットワーク解析ソフト「pajek」を用いてネットワーク・トポロジーを明らかにし、ハブ・ノードの特定とネットワークの直径の計算などから、意味記憶のネットワークがスケールフリーやスモールワールドであることを検証する。さらに、可視化されたネットワークに対し、ハブ・ノードを1つずつ除去しながらネットワークの断片化を注視し、どのようなノードをどの程度除去すればネットワークの断片化につながるのかを特定する。

そして、最終的に、ネットワークの断片化の結果を心理臨床場面に応用すべく、PTSD症状などの緩和のために様々な観点から応用・データ提供を行う。これら一連の研究遂行には海外の研究者との連携が欠かせない。そこで、平成25年度は夏にドイツ・ブレーメン大学のArvid Kappas氏とミーティングを行ない、得られているデータについて様々な観点からディスカッションを行なう。同氏はは感情とネットワーク構造に関する論文をPLoS ONE誌に掲載しており、fruitfulなディスカッションが予測できうる。さらに、平成25年度に得られるデータは英語論文としてまとめ、海外の専門誌であるEmotion誌あるいはCognition and Emotion誌あるいはPLoS ONE誌に投稿することを予定している。次年度で大きな支出となるのはドイツ・ブレーメン大学で行なうArvid Kappas氏とのディスカッションへの旅費であり、約5060万円を想定している。次に、実験参加者への謝礼が必要となり、2030万円を予定している。また、論文掲載料が発生した場合には10万円程度を見込んでいる。それでも直接経費の限度額に達しない場合は、論文化する際の英文校正費としての支出を考えている。
現代インド社会における構造を逸脱する人々の政治とネットワーク形成に関する研究

本研究では、採用期間である3年間に渡り、新たな「社会構造論」を展開する契機として、急速に変貌を遂げるインド農村社会において、政治活動をめぐって規範や構造を逸脱しようとする人々のネットワーク形成のプロセスを、当該社会の人々の地方自治政治への参加から解明してきた。採用期間最終年度として以下のような研究作業とその成果に至った。1.収集資料および現地調査によるデータの整理本年度は、対象地域であるインドでのビザの取得上問題が発生したことや、体調不良により現地調査の実施が困難であったことなどから、国内での資料収集および前年度までの現地調査で得られたデータから、以下の項目に注目して資料の整理に努めた。(1)調査地における女性の村落議会への進出の現状と課題(2)女性の政治参加における女性自助グループの役割(3)カースト内外の新旧の女性ネットワーク構築と女性の政治参加との関連性(4)当該社会におけるデモクラシーの可能性2.学会および研究会等での研究報告以上の研究成果について、ポルトガルで行われた「国際経済社会学会」や、東京外国語大学主催のFINDAS研究会(テーマ:「草の根の女性運動からみる現代インド」)での報告をおこない、国内外の研究者から有効な意見を仰ぐことで、さらなる議論の深化に努めた。また、採用期間中の出版には間に合わなかったものの、現在、2013年度以降にFINDAS研究会から出版予定の叢書および、国立民族学博物館主催の共同研究会(「デモクラシーの人類学」)で出版される論文集に掲載する論文の執筆を進めている。本研究の目的は、新たな「社会構造論」を展開する契機として、急速に変貌を遂げるインド農村社会において、政治活動をめぐって規範や構造を逸脱しようとする人々のネットワーク形成のプロセスを、当該社会の人々の地方自治政治への参加から解明することである。そこで、採用期間の1年目として以下のような研究作業とその成果に至った。(1)資料の収集および整理東京外国語大学の付属図書館をはじめ、国内外の研究機関で文献資料収集を行うとともに、1)女性の政治参加の動向や、2)村落自治議会であるパンチャーヤットに関する規程、制度、事業内容などの整理、3)インドにおけるジェンダー研究の、とくに政治や村落開発の観点からの整理、さらに4)日本の女性の政治参加の動きなどに関する議論などのまとめを行った。(2)現地調査の実施2010年7月31日より約2週間、インドに調査滞在し、同年10月に村落自治議会選挙が行われる直前の対象地域において現地調査を実施した。現地調査では、2005年から2010年までの5年に渡って発足された村落自治議会に関する詳細なデータの収集を行い、メンバーのカースト、職業などの属性、議会のアジェンダ、女性議員育成プログラム、選挙に向けた村落社会全体の動きなどの情報および資料を得ることができた。(3)学会および研究会等での研究報告以上で実施した文献資料や論文の整理および現地調査での収集資料の整理、分析などを行い、その成果として、米国で開催された人文学系の国際学会や、文化人類学会や南アジア学会などの国内の学会で研究報告を行い、意見交換や議論を通じて、本研究の方向性や今後の課題の確認につなげることができた。1.現地調査の実施本年度は、対象地域である北インド農村での2011年8月と2012年2月の2度に渡る現地調査を実施した。とくに2011年8月に実施した調査では、インドの二地域および日本における女性の政治参画状況の比較研究という視点から、喜多村百合・筑紫女学園大学助教授(科研費基盤研究[C]「インドの分権化政策とジェンダー関係変化に関する人類学的研究」代表)およびSheel,Ranjana・バナラス・ヒンドゥー大学教授(2004年度・国際交流基金・日本研究フェローシップ「女性の政治参画に関する研究事業」代表)との連携を図り、両研究者との共同で、南北インドの村落自治議会における女性の参画状況に関する調査を実施した。本調査では参与観察とインタビューを通じて、(1)議会メンバーの属性、(2)立候補の背景、(3)選挙活動のプロセス、(4)選挙時の状況、(5)新議会発足後の村落の動きについて一次資料の収集を行った。その結果、インドにおける政治とジェンダーをめぐる問題は、単なる地域固有の文化的側面のみでなく、歴史や政治の錯綜した状況が複雑に絡み合っていることがわかり、その重層性が明らかとなった。2.学会および研究会等での研究報告現地調査にて収集した資料に分析・検討を加え、国立民族学博物館主催の共同研究会(「デモクラシーの人類学」)での報告を行い、昨年度以上の議論の深化につとめた。また、共同研究会での議論を踏まえて、「国際開発学会」の分科会にて同様のテーマで発表を行ったほか、現在、来年度以降に同共同研究会での出版を予定している論文集の執筆を進めており、その成果は近々発表される予定である。1.収集資料および現地調査によるデータの整理本年度は、対象地域であるインドでのビザの取得

上問題が発生したことや、体調不良により現地調査の実施が困難であったことなどから、国内での資料収集および前年度までの現地調査で得られたデータから、以下の項目に注目して資料の整理に努めた。(1)調査地における女性の村落議会への進出の現状と課題(2)女性の政治参加における女性自助グループの役割(3)カースト内外の新旧の女性ネットワーク構築と女性の政治参加との関連性(4)当該社会におけるデモクラシーの可能性2.学会および研究会等での研究報告以上の研究成果について、ポルトガルで行われた「国際経済社会学会」や、東京外国語大学主催のFINDAS研究会(テーマ:「草の根の女性運動からみる現代インド」)での報告をおこない、国内外の研究者から有効な意見を仰ぐことで、さらなる議論の深化に努めた。また、採用期間中の出版には間に合わなかったものの、現在、2013年度以降にFINDAS研究会から出版予定の叢書および、国立民族学博物館主催の共同研究会(「デモクラシーの人類学」)で出版される論文集に掲載する論文の執筆を進めている。今年度は当初の計画どおり、同様の問題に関心をもつ国内外の研究者との共同研究活動を進めることができ、本研究テーマについて昨年度より一層の進展がみられた。また、学会や研究会等に参加し、成果発表と議論構築に向けて順調に準備を進めることができた。今年度は本研究の最終年度として、前年度までの調査等のまとめの作業を中心に進める。前年度までに達成した研究内容をさらに深化させるべく、学会や研究会での発表、論文の執筆に積極的に取り組み、必要に応じて現地での補足調査などを進め、課題研究の完成を目指していきたい。
考古学研究支援のための実践的シミュレーション技法に関する研究

考古学における研究過程の核心は、資料に基づく思考実験と考察される。思考実験の過程は工学分野で行われて来たシミュレーションの酷似しており、シミュレーションは、考古学における研究手法として有効と考察される。考古学研究支援を処理系の視点から検討すると、開発すべきシミュレーションは「表示」と「操作」の試行錯誤の処理系である。また、考古学をはじめとする歴史学分野では地理と密接に関連する。この点からひとつのシミュレーションの形態として分布地図の「表示」およびその図上での「操作」が挙げられる。本課題ではこの視点から、分布図作成支援を核としたシミュレーション処理系「歴史研究支援システム」を構築した。また、特定対象に限った思考実験に相応するシミュレーションとして、具体的なデータをもとに設定した各種条件の設定値を繰り返し変えて表示、集計を行う処理系「人口移動分析システム」を構築した。両システムから得られた結果は、従前、個々に検討を行っていた事項が一括で法則的に示したことであり、その意義は大きい。また、歴史学者からは新鮮な感覚を得た等の評価を受けた。研究過程の思考をシミュレーションとみる視点は、考古学をはじめとする歴史科学分へのコンピュータ応用にとって重要であり、研究活動支援のシステムの基底をなす考えであると思われる。この意味において本研究で示した技法および構築したシステムは、実践的研究支援の意義に符合するシステムであり、具体的な事例と位置づけられる。考古学、歴史研究へのシミュレーション技法の導入は、考古学、歴史学研究に情報処理的手法を導入すると言う単純な展開ではない。研究の新たな手法を提供するとともに、従前とは異なった研究課題、視点を提供することになる。一方、コンピュータの文化的側面への応用を開拓に寄与し、情報化社会における新たな文化の創造につながると自負している。考古学研究の支援におけるシミュレーションとはどの様なものか検討し、シミュレーションの対象素材(資料)についての整理、蓄積を進めた。現時点では、シミュレーションの対象は客観的に把握できる必要があり、計数的な資料の充実、処理系の展開に視座を定めた。これは他の研究者に認知される観点からも重要と考えられる。確立すべきシミュレーション技法系は、論理的、明示的、計数的、視覚的に操作、処理が進められ、客観的に観則できるものであることを開発の方針にした。具体的には、当初の計画に従って地理情報の充実を図ると共に遺跡の所在地を緯度・経度の位置情報を取得、表示する基本処理システムの開発に着手した。また、シミュレーションの過程および結果の表現方法に関連し、絵画で用いられる表現系を勘案した表示系の研究を行った。この成果は学会において報告した。一方、シミュレーションの素材となる資料については、従前から蓄えてきた高地性集落遺跡、前方後円墳のデータの充実に勤め、加えて弥生時代・拠点集落遺跡情報のデータ化に着手した。これにより弥生時代から古墳時代に架けての中心的な遺跡位置データが整うことになる。これらを基盤データとし、次の段階として特定の考古学的仮設を吟味し、その仮説にもとづくモデルの設定を行いつつある。研究方向としては、時代変遷に伴う地理的空間(勢力圏等)の遷移について仮説モデルの検証を念頭においている。次年度にこの仮説モデルの検討・設定を終え、シミュレーションの方針、適用手法の検討、システム設計、開発を進める計画である。本年度は、本課題におけるシミュレーションの基盤となる数値地図を用いた集落遺跡の分布地図作成の支援システムの開発を進めると共に従前から蓄えてきた高地性集落遺跡、前方後円墳のデータに加えて弥生時代・拠点集落遺跡情報のデータ化に進めた。位置情報(緯度・経度)については昨年度作成した緯度経度計測システムを用いてデータ化を完了した。ひき続き、遺跡名等の客観的に記述できるテキストデータの電子化を進めている。また、具体的なシミュレーションとして高地性集落遺跡と拠点集落遺跡の関係を数値実験(シミュレーション)により仮説を導く試みを行った。

結果は、時期的は前後する遺跡であるが一定距離(4.55.5km)の範囲に存在することを導いた。この成果はGIS Developmant誌に報告した。一方、前方後円墳データの墳形データを用いた分析を従前より行ってきた。古墳築造時期と古墳形態との相関性について情報処理学会人文科学とコンピュータ研究会にて報告を行った。次年度に向け、蓄えたデータおよび本年度開発した分布地図作成支援システムを基盤に仮説の導出や傍証(検証)を試みるシミュレーションを行う計画を進めている。本年度に行った高地性集落遺跡と拠点集落遺跡の関係をより広域で行い、相互関係より未知(未発見)の遺跡の位置を推定する試みなどを具体的に考えている。また、仮説モデルの検討・設定・検証の手法、シミュレーションの方針、適用手法の検討、システム設計、開発などについて考古学研究支援の一般論的な考察を進める計画である。本年度は昨年度構築した遺跡分布地図作成の支援システムを展開させ、考古学、歴史学の専門家が既に蓄えているデータの活用した処理系の開発を進めた。各々の専門家は異なった書式で各自の興味対象のデータ化し蓄えている。こうしたデータの如何に活用するかがシステムおよびシミユレーション技法の開発に必要な視座=要素と考古学者、歴史学者との意見交換なかで推察した。具体的には従前より蓄えてきた高地性集落遺跡、弥生拠点集落遺跡、前方後円墳のデータを対象に既存データ活用を念頭に置いたシステムを開発を行い、その成果は情報処理学会人文科学とコンピュータ研究会等にて報告した。古墳築造時期と古墳形態との地域性・相関性について情報処理学会人文科学とコンピュータ研究会にて報告を行った。報告の質疑応答や専門家のとの意見交換から具体的データに即した特化した処理系と時系列に沿った処理系が必要との示唆を得た。時系列を含むデータとして歴史地理学者より江戸時代・人口異動のデータの提供を受けることになった。次年度は最終年度に当たるが行ってきた位置情報にもとづくシミュレーションに時間的な流れ、変遷をシミュレーションする処理系を加えることを計画している。抽象的な一般的な時間表現や遷移のアニメーションではなく、具体的な時系列をデータを含むデータを用いて目的を持った分析に有用な処理系に仕立てる予定である。新たに提供を受けた人口異動のデータ処理を念頭に置き、シミュレーションとしての表現法、時系列データの表示法など特化した処理系としてまとめる構想である。前年度までに開発した遺跡分布地図作成支援システムの考古学者および歴史学者による試用を通じて得られた意見をもとに、汎用システムと特化システムへの2種類に分化させシステムの展開を図った。
近代日本の科学的人種主義を基盤とする民衆統治秩序の展開：部落問題の転回と再文脈化

本研究の目的は、M・フーコーの生政治論・統治性研究の理論を参照しつつ、20世紀初頭の浮浪者・犯罪者・非行少年・精神病者・知的障害者・娼婦・被差別部落民・ハンセン病者など「社会的逸脱者」とされた人々に関する言説を分析することにより、近代日本の民衆統治の特質を歴史的に明らかにすることである。今年度は、人種の優劣を科学的に計測しうると主張した犯罪学や優生学の知見が日本に本格的に移入され始める1890年代の動向を把握するため、1刑法学や監獄行政、警察関係の雑誌で紹介されたロンブローゾ(伊)の生来性犯罪者説、2精神医学や社会事業関係の雑誌で紹介されたモレル(仏)らの「変質」の理論、3発達心理学・児童学の雑誌で紹介されたヘッケル(独)の生物発生原則、のそれぞれの受容過程について、当該期の刊行資料を収集・整理するとともに、その言説分析に着手した。その成果は、「生政治とマイノリティ」研究会において、「二〇世紀初頭の社会改良政策における生政治とマイノリティー教育・医療・矯正の実践思想と知的ネットワークに注目してー」(6月:京都)、「マイノリティ研究状況の検討」(9月:京都)、「賀川豊彦の社会事業と科学的人種主義」(12月:京都)のタイトルで研究報告した。その場において寄せられた意見や他のマイノリティ研究の成果を踏まえ、次年度以後に研究を展開する方向性を確立できた。また竹沢泰子・坂野徹編『人種神話を解体する2科学と社会の知』(東京大学出版会、2016年)にその成果の一部を発表した。資料収集は順調に進み、当該期のマイノリティを対象とする社会改良政策全体のデザインとその戦略性を見通せるようになった。次年度以後は、20世紀初頭に日本に移入された犯罪学、精神医学、優生学の(治療・矯正・社会防衛・人種改良などの)知見や理念がどのように内政統治にビルト・インされ、感化救済事業や社会事業などの社会改良政策が構築されたのか、その過程を分析・究明したい。
ウイルス感染時の細胞・個体レベルでの網羅的状態把握法の確立とその応用

協同研究者の鈴木は、以前から、Lotka-Volterra (LV)方程式を基礎とし、振動システムの安定性についての数理モデルを研究しており、LVモデルの中にバランサーを加えることで平衡点が2点だったものが、無限数に増加することを見出していた(Suzuki Y., 21stDNA, Massachusetts, USA, Aug. 2015)。彼らは、このバランサーを加えたLVモデルが、フィードバック制御下で生産・消費を繰り返している生体内の物質やエネルギーの安定化にも応用されている機構であることを発表していた(Suzuki et al., eds. WSH 2011 and IWNC 2012, PICT 6, pp.49-70, 2013)。本研究は、鈴木の数理モデルを活用して、生物学的データの変動から、恒常性維持システムのバランサーとなっている要素の逆推定が可能ではないかという発想で行った。逆推定の計算システム開発には、和情報網の冨永氏の協力を得た。(Clustering Service: http://133.6.218.187:12123/)。本計算システムは無料のWebサービスとして公開しており、ユーザーは数万の要素からなる手持ちの時系列データから、相反するクラスタペアを抽出することができる。その後、相反クラスタの内容を調べることで、相反関係のバランサーとなっている候補要素を探索することが可能である。既に公開済みの遺伝子発現データを用いて、本Webサービスの評価を行ったところ、このアルゴリズムは、遺伝子発現パターンの負の相関関係に基づいて、特定の分子カスケードにおいて重要な役割を果たすバランサーを同定するために活用できることがわかった。システムのバランサーは、システム挙動の方向性を決定する要素であり、感染病の重症化や死亡を防ぐための有力な制御標的である。26年度が最終年度であるため、記入しない。目的:細胞および生体へのウイルス感染モデルを用いて細胞および生体の恒常性破綻の機序を解明し、その修復を試みる。研究方法・計画:ヒト初代肺培養細胞にH5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルスを感染させた系と、マウスに実験室ウイルス株を感染させた系での遺伝子の発現動態をマイクロアレイ法にて網羅的に調べ、5つの作業工程(1)宿主細胞内でのインフルエンザウイルス等のRNAウイルス感染に対する遺伝子発現動態の解析、(2)生体内でのインフルエンザウイルス等のRNAウイルス感染に対する遺伝子発現動態の解析、(3)大規模データを用いた解析と結果の可視化、(4)RNAウイルス感染における遺伝子発現動態の動向把握とシミュレーションモデルの確立、(5)シミュレーションモデルを活用した恒常性破綻時の修復のための実験、に沿って研究を進める。前年度までに、大量データのデータマイニング方法の一つとして、複雑系科学のシミュレーションモデルの理論に基づき、不可逆的な恒常性崩壊決定の分岐点にあると思われる遺伝子群(状態制御の分岐点にある遺伝子群)を把握する方法を確立した。現時点で、この方法は、複数の中規模・大規模データに応用可能であることが示唆されているため、今年度1年をかけて、Webツールとして汎用化する予定である。Webツール化にあたり、プログラムの書換えとシステム化を行う必要があるためプログラミングの専門家の参入を計画している。同時に、一連のデータ操作についての論文を作成し、公表する。
π-共役系分子間への金属の集積によるサンドイッチ型有機金属化合物の合成と機能

本研究では、π-共役系分子間への金属の集積によるサンドイッチ型有機金属化合物の合成と機能解明を目的とした。π-共役系分子としては1次元拡張構造を持つπ-共役ポリエンを、金属としてはパラジウムを用いた。本年度の結果として、広範な用途に利用可能なパラジウム-パラジウム結合を持つパラジウム二核錯体を合成する方法を確立した。この錯体は、解離性の高いアセトニトリルのみを配位子として持つため、裸の二核パラジウム原料として種々のパラジウム二核錯体への前駆体となることがわかった。この二核錯体を原料とし、パラジウム0価錯体、共役ポリエンとのワンポット反応によって簡便に目的サンドイッチ鎖化合物が高収率で得られることが判明した。ジフェニルオクタエン7核パラジウム錯体までの長さを持つ鎖分子の合成に成功した。また、サンドイッチ型錯体とハーフサンドイッチ型錯体との化学的相関を明らかにするためにジフェニルトリエン二核パラジウム錯体を用いて、可逆的変換反応を詳しく検討した。その結果、サンドイッチ型錯体とハーフサンドイッチ型錯体間の相互変換は溶媒の選択により温和な条件で定量的に進行することを明らかにした。その可逆的変換過程において、ジフェニルトリエンの立体化学は保存されることも証明し、パラジウム-パラジウム結合及び開裂過程が関与する反応機構を提唱した。また、サンドイッチ型、ハーフサンドイッチ型錯体のX線構造解析を行い、両者間の構造的差異を明らかにした。
母子が離れた場面における母ザルの子育てスタイルが子ザルの行動に与える影響

ニホンザルの母子が、養育量をめぐる駆け引きにおいてどのようにふるまうのかを検討した。母ザルは子ザルの周囲にいる他個体が誰なのかまで考慮して子ザルの保護に費やす労力を配分していた。また、母ザルの子育てにおける「保護性」は、接触場面と非接触場面で一貫していたが、接触場面で子ザルを「抱く」性質が強い母ザルほど、子ザルが離れた場面で子ザルの鳴き声への反応性が低かった。この結果は接触場面でのみ子ザルの存在に強く関心を示す母ザルが存在する可能性を示唆している。本研究課題の目的は、ニホンザルを対象に、養育投資を巡る母子間の駆け引きにおいて母子それぞれがどのような戦術をとり、どのように社会的知性を発揮しているのかを明らかにする事である。2009年度は、(1)母ザルは、自分や子ザルと相互交渉を行っている第三者個体が誰なのかを考慮してモニタリング行動(子ザルを見る行動)の頻度を変化させているのか、(2)子ザルはどのような状況において周囲や母ザルに対してモニタリング行動を行っているのかについて検討を行った。母ザルは、普段子ザルに攻撃的に振る舞う事が多い個体や、自分よりも高順位の個体が子ザルに接触しているときには、他の個体が子ザルに接触しているときに比べて頻繁に子ザルに対するモニタリング行動を行っていた。また、母ザルは自分と交渉している個体が誰なのかは考慮していなかったが、毛づくろいを受けているときよりも行っているときの方が頻繁に子ザルに対するモニタリング行動を行う傾向にあった。子ザルは、月齢が上がるにつれて自分で周囲を見る警戒行動が多くなった。また、2、3ヵ月齢の子ザルは、母ザルの手の届く範囲内にいるときよりも手の届く範囲の外にいるときの方が長く警戒行動を行っていたが、4、5ヵ月齢の子ザルは母ザルとの距離によって警戒行動の長さに差はなかった。子ザルが母ザルに対して行ったモニタリング行動に関しては分析中である。2009年度は、本研究課題の基礎となった研究について2本の学術論文を投稿し、現在審査中である。2010年度中に、この2本の論文を掲載し、2009年度に分析を行った結果を新たに学術論文として投稿する事を目指す。また、2010年度は本研究課題の計画に合わせてデータ収集を行い、母ザルの子育てスタイルに関する分析を行う予定である。2010年度は、(1)母ザルが子ザルの周囲にいる第三者個体が誰なのかを考慮して子ザルへのモニタリング(見る行動)の頻度を変化させているのか、(2)母子が接触した場面と離れた場面で母ザルの子育てスタイルは一貫しているのか、(3)母ザルの子育てスタイルによって、子ザルは投資を求める鳴きの頻度を変化させているのかを検討した。母ザルは、子ザルの周囲に成体オスや非血縁成体メスがいるときに頻繁に子ザルをモニタリングしていた。一方で、血縁未成体が子ザルのそばにいるときにはあまり子ザルをモニタリングしていなかった。成体オスや非血縁成体メスは子ザルに対して攻撃を行う事が多く、血縁未成体は子ザルの世話をしていることが多かった。母ザルは子ザルの周囲の個体が誰でどのような個体なのかを見ており、親戚の子ザルがいるときにはその個体に子ザルをまかせる傾向にあった。接触場面で保護的な子育てを行う母ザルは、母子が離れた場面においても子ザルに対して多くの投資を行い、子ザルの要求に敏感であった。一方接触場面で拒否的な子育てを行う母ザルが離れた場面で子ザルに対して投資を控える傾向はなかった。母ザルの子育てスタイルは子ザルの投資を求める鳴き声に影響していなかった。つまり、子ザルは母ザルの投資量の多寡によって要求する頻度を変化させていなかった。今後、これらの成果を2011年度中に学術論文としてまとめ、投稿する事を目指す。