hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥満が筋萎縮の進行を促進させるメカニズムの解明

骨格筋萎縮の進行を促進させる新たなリスクファクターとして『肥満』が注目されているが、そのメカニズムは不明である。本研究は肥満が筋萎縮の進行を促進させる標的分子の特定とそのメカニズムを解明することを目的としている。本年度はC57BL/6Jマウスを用いて肥満-筋萎縮モデルマウスを作製した。マウスは通常食(CON)群および高脂肪食(HFD)群に分類し、HFD群には高脂肪食(脂肪分60%カロリー比)を16週間与え、肥満を誘発させた。16週間後、全てのマウスの右後肢にギプス固定を施し、廃用性筋萎縮を惹起させた。ギプス固定前、ギプス固定後3日および7日にマウス後肢筋(ヒラメ筋、足底筋、腓腹筋)ならびに精巣上体脂肪組織を摘出した。16週間の高脂肪食負荷により、HFD群はCON群と比較して体重ならびに精巣上体脂肪組織に有意な増加が認められた(p<0.05)。筋重量においては、ギプス固定後7日目では、HFD群はCON群と比較してヒラメ筋と足底筋の筋重量低下率を有意に増加させた(p<0.05)が、腓腹筋は有意な変化が認められなかった。さらに、筋萎縮原因遺伝子であるMuscle RING-Finger Protein-1(MuRF1)とatrophy gene-1/muscle atrophy F-box(atrogin-1/MAFbx-1)の発現量を評価したところ、MuRF1遺伝子発現量は足底筋とヒラメ筋でギプス固定期間(Time)に主効果が認められ、ギプス固定期間(Time)と食事(Diet)の要因間で交互作用が認められた(p<0.05)。さらに、足底筋においてはHFD群のギプス固定3日目で有意な増加を示した(p<0.05)。atrogin-1/MAFbx-1の遺伝子発現量は足底筋およびヒラメ筋でギプス固定期間(Time)に主効果が認められた(p<0.05)。本研究は3年計画で実施され、平成30年度で1年目が終了した。研究代表者の研究機関異動により研究がやや中断している期間があったものの、肥満が筋萎縮を促進させる分子に関わる新規知見が得られた。そのため、おおむね順調に進展していると判断した。本年度では、肥満は廃用性筋萎縮におけるヒラメ筋と足底筋の筋萎縮率を増大させ、筋萎縮原因遺伝子の発現を変化させた。今後はこれらを引き起こす原因と考えられる炎症関連遺伝子(tumor necrosis factor α、Interleukin-6、JNKなど)の発現について解析し、肥満が筋萎縮率を増大させるメカニズムの詳細を明らかにしていく予定である。
糖尿病性腎症における鉄代謝異常の分子機序と鉄制御に基づく新規治療法の開発

本研究では、糖尿病性腎症における腎鉄代謝変化と鉄除去の効果について検討した。糖尿病腎症モデルdb/dbマウスを用いて正常食(ND)と鉄制限食(LID)で比較した。db/dbマウスにおける尿中微量アルブミン排泄量増加はLIDで抑制され、病理学的所見での糸球体肥大、メサンギウム領域の拡大、細胞外基質増殖もLIDで軽減された。db/dbマウス腎で酸化ストレス増加はLIDにて抑制された。db/dbマウスでは血清鉄と尿中鉄排泄の増加がみられ、フェロポルチンとフェリチンの発現増加を認めた。以上から、糖尿病腎症では鉄代謝異常があり、鉄制限食は酸化ストレスを軽減することで糖尿病性腎症の進展を抑制できた。昨年度に明らかにした鉄摂取制限による糖尿病性腎症進展抑制効果について引き続いてその機序を解析した。8週齢のdb/dbマウスに正常食を与えた群、低鉄食を与えた群ならびにコントロールとして正常食を与えたdb/mマウスを用いて比較した。鉄摂取制限群において血圧低下が認められたため、血管内皮機能に焦点を当てて検討した。大動脈ならびに腎臓のウエスタンブロットでは3群間に内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)のタンパク発現量には変化を認めなかった。リン酸化は正常食db/dbマウスで低下していたが、低鉄食db/dbマウスでは対照群程度まで回復していた。また接着因子ICAM-1, VCAM-1の発現は、正常食db/dbマウスでは増加しており、それらは低鉄食db/dbマウスにおいて対照群程度まで改善していた。鉄摂取制限による糖尿病性腎症進展抑制に内皮非依存的な血圧低下作用が関与するか、ヒドララジンを用いて検討した。ヒドララジン投与によって、鉄制限食群程度に血圧は低下したが、低鉄群db/dbマウスでみられた尿中アルブミン排泄量低下は、ヒドララジン投与正常食db/dbマウスでは認められなかった。よって鉄摂取制限による糖尿病性腎症進展抑制には血圧低下と独立した血管内皮機能改善効果が一部関与していることが示唆された。腎線維化も糖尿病性腎症を含めた慢性腎臓病の病態に影響するが、上記のモデルでは明らかな腎線維化がみられなかったため別モデルを用いて検討を行い、鉄除去が腎線維化抑制に有効であることが確認できた。鉄除去による糖尿病性腎症の進展抑制効果について、8週齢のdb/dbマウスに正常鉄食を与えた群と鉄制限食を与えた群に分けて比較した。コントロールとして正常鉄食を与えたdb/mマウスを用いた。db/mマウスと比べてdb/dbマウスは実験開始時において既に尿中微量アルブミン排泄量は増加しており、4週、8週経過後にさらなる増加を認めた。鉄制限食群では尿中微量アルブミン排泄量の増加は抑制された。db/dbマウス正常食群でみられた糸球体肥大、メサンギウム領域増加、コラーゲンIVやフィブロネクチンの細胞外基質の増生などの変化は、鉄制限食によって抑制された。またデスミンによる糸球体足細胞障害も鉄制限で軽減された。酸化ストレスについて、db/dbマウス正常鉄食群の腎臓では、ジヒドロエチジウム染色によるスーパーオキシドとTBARS法によるマロンジアルデヒドは増加していたが、鉄制限食群ではそれらは抑制された。またdb/dbマウス正常食群の腎臓で増加していたNADPH oxidase活性、NADPH oxidaseコンポーネントp22phoxとNOX4の発現は鉄制限によって抑制された。鉄代謝について、腎組織鉄量はdb/mマウスとdb/dbマウス正常食群で差は認められなかったが、血清鉄濃度、尿中鉄排泄量はdb/dbマウスで高値であった。腎臓におけるトランスフェリン受容体とDMT1の発現はdb/mマウスとdb/dbマウス正常食群で差は認められなかったものの、フェロポルチンの発現はdb/dbマウス腎臓で増加していた。フェリチン重鎖の発現もdb/dbマウス腎で上昇していた。フェロポルチンとフェリチン重鎖は、主に尿細管細胞に発現していた。以上から、食事由来の鉄摂取制限は、酸化ストレスを軽減することで糖尿病性腎症の進展抑制効果を示すことが確認され、糖尿病腎では鉄代謝調節機構が変化していることが示唆された。今年度は、腎障害の病態において重要な役割を担っている腎線維化と鉄との関連性について解析した。しかしながら、糖尿病腎症モデルdb/dbマウスの腎臓では、腎線維化がみられなかったため、線維化モデルとして一側尿細管閉塞誘発性腎線維化モデルマウスを用いた。8週齢のC57

BL6/Jマウスを用いて、左側尿細管閉塞(UUO)群と偽手術群(sham)群を、それぞれvehicle投与もしくは鉄キレート剤deferoxamine投与群したもので比較・検討した。術後7日目にて、UUO群では、UUO腎の重量低下がみられ萎縮を呈していたがDFOはそれを改善した。UUO腎では病理組織学的に腎間質線維化を呈し、コラーゲン発現ならびに間質へのマクロファージ浸潤が認められたが、これらはDFO投与によって抑制された。炎症性マーカーであるMCP-1、IL-1beta、またalpha-SMAとfibronectinの発現増加もDFOによって低下した。UUO群で線維化経路であるTGF-beta-Smad3は促進されていたが、DFO投与にて抑制された。UUO腎では組織鉄量は増加しており、鉄輸送体関連タンパクDMT1, FPNの発現増加、TfR発現低下がみられ、鉄保持タンパクフェリチンの発現は増加した。これらの鉄輸送・保持タンパクの発現が尿細管優位であることを確認した。循環器内科、薬理学昨年度に予定した鉄摂取制限による糖尿病性腎症抑制効果について、血管内皮機能観点からも改善機構を明らかにできた。ただしマイクロアレイ解析について、サンプリングのタイムポイント設定の問題から着手できなかった。平成24年度の研究計画で当初掲げた予定項目である、鉄制限による糖尿病性腎症の進展抑制効果ならびに糖尿病性腎症における鉄代謝動態の変化について確認・明らかにできたため当該年度の研究目的は概ね達成した。鉄制限によって変化する因子群についてのマイクロアレイ網羅的解析を行う予定であったが、糖尿病性腎症や一側尿管閉塞腎線維化などの腎疾患モデルにおいて尿細管に種のタンパク質Aの発現が増強していることが確認できた。よって当初の予定を変更して、そのタンパク質の病態における機能を解析する予定である。平成24年度の研究成果で明らかにした鉄摂取制限の糖尿病性腎症進展抑制効果のメカニズムをさらに詳細に解析するために、鉄制限により変化する因子群についてマイクロアレイを用いた網羅的解析によって候補遺伝子を探索し、糖尿病性腎症抑制の可能性のある新規因子の同定とその機能の解析を行うことを予定している。また鉄摂取制限によって血圧降下作用を認めたことから、糖尿病性腎症抑制効果について血管内皮機能の改善も一部関与している可能性がある。よって糖尿病における血管内皮機能へ鉄制限が与える効果について、内皮機能維持に重要なAkt/AMPK-eNOSの観点から検討を加える予定である。次年度への繰越額は消耗品購入に使用する予定である。
ジチイランオキシドの光学分割、絶対構造の決定、ラセミ化および異性化の機構の解明

1.(1RS,3SR)-3-フェニル-3-(1,1,3,3-テトラメチル-4-オキソ-4-フェニルブチル)ジチイラン1-オキシド1を光学活性カラム(CHIRALPAK AD)を用いた高速液体クロマトグラフィーにより光学分割した。旋光度の測定から保持時間の短いものは(-)-体、保持時間の長いものは(+)-体であることがわかった。対掌体のそれぞれから得た単結晶のX線構造解析を行い、(-)-体は(1R,3S)-体、(+)-体は(1S,3R)-体であることを明らかにした。2.ジチイラン1-オキシド1の光学活性体のラセミ化(酸素原子の隣の硫黄原子上への転位)の速度論について調べたところ、このラセミ化が可逆一次の速度式に従うこと、その速度定数に濃度効果、溶媒の極性効果がほとんど観測されないことがわかった。Eyring Plotから、活性化エンタルピーは24.3kcal mol^<-1>、活性化エントロピーは-2.0euであった。以上のことから、このラセミ化反応は、まず硫黄-硫黄結合が均等開裂し、次いで1,2,4-オキサジチエタン中間体または遷移状態を経由して、再び1に戻る機構であると結論した。3.もう一方のジチイラン1-オキシド、(1RS,3RS)-体2についても、同様に光学分割を行った。2の光学活性体は1,2-ジクロロエタン中、30°Cで2日間観察したが光学純度は低下せず、この条件下ではラセミ化は起こらないことがわかった。また、2から1への異性化は、ラジカル禁止剤である1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジルの存在下で抑えられたことから、不純物として含まれるラジカル種を触媒として起こることが明らかにされた。また(-)-2は(1S,3R)-1に、(+)-2は(1R,3S)-1に特異的に異性化することから、(-)-2は(1R,3R)-体、(+)-2は(1S,3S)-体であると推定した。
ヒト幹細胞由来機能的３次元心筋組織構築法の開発

我々は、古典的細胞凝集現象であるスフェロイドを用いて、心筋再生を目指してきた。スフェロイドは心筋以外にも線維芽細胞や血管内皮細胞などと様々な細胞を任意の比率で配合することにより、より機能的なスフェロイドを作製することが可能であるため、本研究では最適化したヒトiPS細胞由来心筋組織型スフェロイドの条件検討、最適化を目指した。繊維芽細胞と人iPS細胞由来心筋細胞を混合したスフェロイドを作成し拍動効率を解析したが、最適化した条件を見つけるには至らなかった。今後、さらなる研究を進めていきたい。本年度の実験進捗状況であるが、前半期に京都大学iPS細胞研究所(CiRA)のプロトコールを用いてSNLフィーダー細胞の準備および、ヒトiPS細胞(201B7株)の維持培養技術を確立した。また後半期は、そのヒトiPS細胞の心筋分化技術確立後を見据えて、市販されているヒトiPS細胞由来心筋細胞を用いて、スフェロイドを作製し、解凍後の日数や拍動日数(平均30日程度)などを確認した。そして解凍3週間目にスフェロイド同士の融合を試みて、翌日と5日後にCa蛍光色素を反応させたところ、翌日には融合してもスフェロイド同士の蛍光輝度の同期は確認できなかったものが、5日後には融合に加え、蛍光輝度の同期も確認できた。これは将来的にさらに多くのスフェロイドを融合させても電気的同期が期待できる可能性が示された。またヒトiPS細胞由来の心筋細胞・内皮細胞、ヒト初代培養の皮膚線維芽細胞は混ぜると、心筋100%のスフェロイドと比べ、凝集が改善することは確認できており、今後はその細胞比率などの検討が必要である。3次元化グラフト作製後の動物移植を見据え、まずはSDラット(10週齢)を用いて心筋梗塞(AMI)作製を行った。より確実・安全に作製できる手技を確立した後に、Nude rat(SCID,10週齢,オス)を用いてAMIモデル作製を行った。Nude ratに関しては、少なくとも5匹中4匹は心臓前壁の壁運動低下を確認し、AMIの確立を行い、5匹とも死亡はなかった。設備拡充等:技術補助員2名によるヒトiPS細胞の大量培養や免疫染色などの手技操作増加に応じて、新たにクリーンベンチを拡充した。さらにスフェロイドや組織病理などの機能評価目的の蛍光顕微鏡などを購入した。心筋細胞と配合する線維芽細胞の評価を行った。ヒト人工多能性幹細胞(HiPS)由来の心筋細胞にヒト心室筋由来の心臓線維芽細胞(NHCFB)とヒト皮下線維芽細胞(NHDFB)をそれぞれ40%の比率で配合し、拍動数と収縮率のスフェロイド形成1ヶ月後までの経時的評価を行った。そして、収縮率はスフェロイド周囲の任意の6点を選び、動画解析ソフトを用いて、その6点を追尾することにより評価した。結果は両群が拍動を開始してから3週間目までの平均拍動数および収縮率はそれぞれ以下の通りであった(図1、2)。少なくとも拍動数と収縮率に限れば、線維芽細胞によってスフェロイドの動態には大きな影響はしないものと思われた。従って、ヒト線維芽細胞の選択に関しては、パラクライン因子などの細胞より分泌されるサイトカインや成長因子などによる違いや細胞外マトリックス産生の違いによるグラフト形成能の相違により選択していく必要があることが示唆された我々は、古典的細胞凝集現象であるスフェロイドを用いて、心筋再生を目指してきた。ヒトiPS細胞の導入が当初より遅れたため、心筋スフェロイドにおける機能解析(多種細胞配合比率やそれぞれの拍動率など)がまだ不十分である。現在、ヒトiPS細胞の心筋への分化系統確立を試みているところである。また、市販されているヒトiPS細胞由来の心筋細胞そのものの収縮力、凝集力(スフェロイド形成能力)などが、マウスES細胞などと比べても、格段に劣ることも、グラフト作製まで至っていない理由の一つである。心臓血管外科まずヒトiPS細胞の心筋細胞への分化を確立したい。分化効率が悪いようであれば、培地・フィーダー細胞・試薬・乖離液などの変更なども行いながら、改善していきたい。将来的なグラフト作製には少なくとも1枚あたり2-4×107もの細胞数が必要となるため、大量培養のシステムも構築しなければならない。同時に、至適細胞配合比率、培養期間などを検討した上で、より機能的な拍動心筋グラフトの構築を行う。さらに、機能性や移植時のハンドリング性の強化・細胞残存率上昇のために、培養液を効率よく循環させるバイオリアクターなどの開発なども行う必要がある。グラフト作製後は、小動物から大動物に至るまでの動物移植実験を行い、その生存曲線や心臓の壁運動の変化、血液学的検査、組織学的評価などを行う。急性期の成績を確認してから、より長期の心機能改善効果なども示していければ、と考えている。
視覚障害者スポーツにおける音声指示と動作のモデル化

視覚障害者スポーツを対象にして定量的な動作記録を行なうことで、そのプレーヤーが音声を聞いてどのように動作を行なうのか、その因果関係を明らかにする。視覚障害者スポーツにはボウリングなどの個人競技からフロアバレーのような団体競技まで様々な種類があるが、それらの違いについても調査する。
事象関連脳電位(ERP)と認知情報処理過程との対応性の解明

1.本研究の目的は、ERP諸成分と認知情報処理過程との関係、特に選択的注意および短期記憶探索課題遂行時の陰性電位を記録し、それに対応する処理活動を解明することであった。2.聴覚選択的注意実験:1)純音を用いた選択的聴取事態で、感覚入力チャンネル内(標的・非標的)選別に関わる変数として標的出現率と標的選別手がかりを操作した。標的出現率および標的選別困難度の増加に伴い、注意関連陰性波(Nd)の初期相(刺激後150ー200ms)が増大し、チャンネル間刺激選別後の標的選別処理との関係を示唆した。しかし、この純音惹起Nd波における効果は、音声刺激を用いた時に比べて小さく、今後、この刺激特性による違いを検討する必要がある。2)従来の研究では、上記のような注意・非注意チャンネル間選別と共にチャンネル内選別をも同時に要請する多次元選別課題の他に、チャンネル間選別のみを要請し、注意チャンネル刺激をすべて標的として検出する単一次元選別課題も使用されてきた。これらの両課題を比較した結果、単一次元選別課題のNd波には標的となった刺激に特異な電位が重畳する可能性を見出し、そのNd波の解釈にあたってはその点を十分に考慮すべきことを示した。単一選別課題に伴うNd波はチャンネル間選別との関連を示す有力な証拠の一つとなっているが、再考の余地があろう。3.視覚記憶探索実験:言語(平仮名)と非言語(指絵)刺激を用いて、短期記憶探索時の陰性波を検討した。後頭部ERPにおいて、刺激後約200msから探索負荷に応じた陰性波が発達し、両刺激条件とも左半球導出が有意に大きかった。本結果は探索陰性波が刺激特性と独立した刺激選別探索処理との関係を示唆するが、従来の中心部ではなく、後頭部優勢な効果は問題を残す。
在宅遠隔通院時母体胎児の状態把握を可能にするウェアラブル胎児心電図電極の開発

シールドルームを用いることが出来ない在宅児や遠隔通院児の状況で母体腹壁から10μVという低電位の胎児心電図を高精度で計測するためには新しい計測技術が必要である。また、その技術に特化した新規の電極の作成が必要となる。本研究の目的は、フィールドで計測可能な新たな胎児心電図計測用電極技術を開発することである。本研究では、初めに各種の素材から最適素材として特殊ゲル素材を決定し、それを用いて胎児電極を制作し、最適の大きさ、厚さ形状を決定した。当初、考えていた1シート型の電極ではなく、3シートの組み合わせ電極が最適電極として作成できた。シールドルームを用いる事が出来ない在宅時や遠隔通院時の状況で母体腹壁から10μVという低電位の胎児心電図を高精度精度で計測する為には新しい計測技術が必要であり、また、その技術に特化した新規の電極作成技術が必要である。電極の性能は構成素材の成分、厚み、面積や形状などに左右されると考えられる。そこで本年度は最初に電極素材の探索を行い、次に厚みと面積・形状を評価し、胎児心電図に最適な電極の候補の絞り込みを行った。また、筋電図の分離の基礎研究を進めた。胎児心電図シミュレーション装置はHioki社製LCRメーターを本研究用に改良・作成した。この装置を用いて様々な電極素材を評価し、最適な電極素材を探索した。評価した素材は金属電極(銀/塩化銀電極)、絶縁体電極(ポリマー樹脂加工銅ニッケル電極)、半導体電極(チタン酸バリュウム電極)特殊ゲル電極、およびその組み合わせを採用した。評価項目はインピーダンスと静電容量とした。インピーダンスが最も小さく、且つ静電容量が大きな素材を電極素材の候補として採択した。この段階でチタン酸バリュウム電極は全く20μVレベルの信号が測定できず、以降の検討項目から外した。次に採択した電極素材の厚みに対する検討を同様にインピーダンスと静電容量を指標に行った。検討した厚みは2、4、8mmとした。同様に電極の形状は面積を1cm^2、2cm^2、5cm^2と変化し検討した。5cm^2は長方形、正方形、扇型の3種類を試作し、胎児心電図に最適な電極の候補とした。大きさにより計測電極の安定性に変化が見られた。また、絶縁部の特性、厚さによりインピーダンス、電気容量が大きく変化した。次年度は、平成21年度に本年度の研究で絞り込んだ電極候補を基に動物実験用の電極を試作し、動物実験にて安全性、有効性の試験を行う予定である。シールドルームを用いる事が出来ない在宅時や遠隔通院時の状況で母体腹壁から10μVという低電位の胎児心電図を高精度で計測する為には、新しい電極作成技術が必要である。前年度は、Hioki社製LCRメーターを改良、胎児心電図シミュレーション装置を作成し電極素材(金属電極、絶縁体電極、半導体電極、特殊ゲル電極およびその組み合わせ)、厚み(2、4、8mm)と面積(1cm^2、2cm^2、5cm^2)・形状(長方形、正方形、扇型)の検討を行い、インピーダンスが最も小さく、且つ静電容量が大きな素材を電極素材の候補として特殊ゲル電極、厚み4mm、面積5cm^2が最適である事を確かめた。最適であった電極素材がゲルシートであり、これは薬事の承認済みゲル素材で作成したものであったため当初予定していた動物実験による素材の安全性検査は試行しなかった。本年度では、実際の妊婦に用い、その耐久性や最適な面積をさらに5cm×15cm、10cm×30cm、腹壁大とし実際の使用状況で検討した。あまり電極が大きいと周囲の状況で雑音を拾い安くなることが分かった。この場合15cm×5cmが最適であることが分かった。しかし、背中のレファレンス電極が、汗などの影響や母体の動きなどにより長時間計測で不安定になることが分かり、新たにホーム材などを組み合わせて電極をサポートし、装着の安定を行った。前年度までに最適電極素材をシミュレーションと動物実験で決定した。本年度の研究計画は、1.電極の動物実験による有効性、安全性、耐久性試験、2.電極の形態の改善、3.母体筋電図分離アルゴリズムの開発最適な電極の形、大きさの決定とマウス胎仔を用いた病態モデルによる有効性の検証であった。1.電極の動物実験による有効性は、マウス胎仔を用いて行い低酸素、低栄養の影響を調べるための基礎実験を選めた。母体低栄養における胎仔の戦略が循環系ではオスとメスに違いが有ることが分かった。これに対し、脳では雄雌の違いがないことなどが分かった。今後、胎児の病態モデルとしてマウスを用いた実験を進めて行きたい。2.電極の形態の改善臨床研究で電極の形と大きさの最適化をおこなった。

電極の大きさでは、大きいほど母体の低周波性成分が減少することが分かった。また、1シート化を試みたが、余り電極シートが大きいと取り扱いが難しくなり、また、電極が大きいほど環境雑音が入りやすくなることも分かった。電極性能として最適な大きさを決定し、3シートの組み合わせからなる電極シートを開発した。本組み合わせシートは、腹壁の形や大きさの変化に伴い妊娠初期中期と後期で使用可能な電極の形の組み合わせが可能であり、参照情報としての超音波プローブとの組み合わせも可能で最適な電極となった。3.母体筋電図分離アルゴリズムの開発最適電極を制作する過程で、電極の高インピーダンス化で筋電図がかなり抑制出来ることが分かった。胎児心電図計測の目的に十分であり、当初予定した筋電図除去アルゴリズムの開発を計測インターフェイスアルゴリズムに切り替えて行った。インターファイスとしては、心電図パラメータの計算画面や心拍変動のトレンド画面の作成をおこなった。電極開発としてはほぼ完全な胎児心電図電極が制作出来た。
座りすぎによる動脈・静脈血行動態の悪化とその改善策

本年度は、長時間座位(3時間)中に、弾性ストッキングを着用した時と非着用時(コントロール条件)における、自律神経活動(心拍変動より算出)および精神的ストレスに及ぼす影響を検討した。対照は成人男女18名であった。その結果、ストッキング着用条件では、Visual analogue scale(VAS)法で評価された下肢の不快感および浮腫感が有意に抑制された。一方、身体全体のそれらは両条件で差が認められなかった。また、着用条件においては、POMSにより評価された気分指標の下位尺度のうち、緊張ー不安感および疲労感の増加が、コントロール条件と比較して有意に抑制された。しかしながら、ストレスマーカーの一つである、唾液コルチゾールの濃度は、両条件とも3時間の座位で有意に軽減し、かつ両条件の間に統計的有意差は認められなかった。また心拍数は両条件とも3時間の座位中、有意に増加していたが、その増加率は、ストッキング着用により抑制された。さらに、心拍変動から算出した副交感神経活動の指標であるHFは、ストッキング着用により有意に高い値を示した。さらに、両条件を一括してみた場合、3時間の座位前後での唾液中コルチゾール濃度の変化とPOMSによる活気得点の変化、およびVASにより評価された下肢の不快感との間に、それぞれ有意な相関関係が認められた。以上のことから、3時間の座位中に、弾性ストッキングを着用することは、副交感神経活動の低下抑制と、精神的ストレスの軽減に有効である可能性が示唆された。本年度は、弾性ストッキング着用が自律神経活動および精神的ストレスに及ぼす影響を主に検討し、一定の成果が得られた。一方、血管機能の評価および、虚血プレコンディションニングの影響については、予備実験にとどまったが、方法論上の問題も、特になく今後実験を繰り返すことで成果をあげることができると思われる。今後は、近赤外線分光法を用いた、長時間座位時の血液貯留の動態および、超音波ドップラー法を用いた、血管内皮機能の評価に、重点をあてる。同時に、虚血プレコンディショニングの持続効果に個人差が報告されていることから、長時間座位時(中)に、どのようにこのコンディショニング方法を取り入れていくか、予備実験を継続して行う。前年度は、実験を主に所属機関職員を対照に行い、消耗品も現有ストックでまかなうことができたため、差額が生じた。差額は本年度、謝金や、論文刊行費に充当する予定である。
符号の対称性と対称性破壊による符号の進化に関する基礎的研究

(1)最近のディスクメモリー装置などでは、従来にも増して長大なバースト誤り訂正能力が求められている。また一方、情報の秘匿、暗号化技術も主要な課題となってきている。(2)本研究では、新しく群論の立場から符号化、暗号化を見直そうとするものであり、符号の持つ対称性、すなわち自己同型写像群によって符号の性質、特性を表現することを目的としている。(3)本年度の具体的な成果としては、先に提案した鎖符号を一般高次元に拡張することを試み、対称次元の拡大による符号の訂正能力の向上を検討した。(4)3次元鎖符号について評価したところ、従来の短縮化巡回符号に較べ、希望訂正能力が自由に与えられ、かつ能力が高いこと、他の一般の符号の復合法では訂正能力とともに著しく復号に困難が伴うが、この符号では巡回的対称性の多重的利用により、簡明に複号できるなどの利点が明らかにされた。(5)また訂正不能問題についても、誤りシンドロームの巡回置換、部分巡回置換に関する自己同型写像群によって特定されることがわかり、この群に対応する幾何学的構造も明らかにされ、3次元鎖符号については完全に解明がなされた。(6)以上の解明を通して、擬巡回符号が、巡回符号の巡回的対称構造の対称性破壊(短縮、間引き)によって表現されている事が明かとなり、群の部分分解との関連を検討するとともに、自然界の多くの事象と同じ様に、符号についても対称構造として創造され対称性からのずれ、一部の破れにより、画一化と固定化を離脱し進化しうることが示された。(7)また、対称構造の破壊とその完全対称極限への修復の問題が、いわゆる一方向性関数となりうる可能性がある。対称性の欠除を補うには多くの情報、構造に関する知識を必要とし、対称性であるものを破壊するよりも著しく困難な問題となる。(8)さらに、鎖符号についてトポロジー的異性体を形成する暗号方式についても検討した。
ストックの高度利用による地方都市中心地区再生技術の開発研究

少子高齢化及び商業施設の郊外立地等に伴い多くの地方都市が直面している中心市街地荒廃の問題を解決することを目指し、既存の建物を活用することで、中心市街地を再生させる方法を提示した。具体的には、海外の先進的な事例を分析した上で、日本の現状を把握し、既存建物の活用による地方都市の再生の可能性を示した。また、既存建物の活用方法のモデルとして設計及び技術開発を行った。平成18年度の目標の一つは、次年度以降の「地方都市再生計画策定シナリオ」の作成に向けて、海外先進事例の社会経済面での成立条件を明らかにすることであり、以下の順に研究を進めた。(1)建築投資総額に占める新規建設以外の投資額、即ち建築ストック高度利用のための投資額が、1990年代初頭より30%を超えているEU域内の11カ国及びアメリカの、建設投資全体と公共投資を含む公共負担額の[新規建設/再生]別総額・内訳の推移を把握・分析した。(2)(1)の分析から特徴的と思われる5カ国(フランス、ドイツ、オランダ、デンマーク、スウェーデン)を選定し、1970年代半ば以降の建築ストック再生を促す法制度を把握・分析した。具体的には、現地での政府関係者への聞取り調査及び関連資料収集を行った。(3)また、(2)の5カ国の中を対象として、(1)の公共投資、(2)の法制度の実際の運用、民間による投資とその具体的な効果-生活環境の質的改善と産業の構造転換-の評価を行った。具体的には、現地でのプロジェクト関係者への聞取り調査、図面資料収集分析を行った。平成18年度のもう一つの目標は、全国の地方都市の建築ストックの実態及び空きストックの利用状況の把握であり、次の手順で行った。(1)国内の地方都市中心地区での自治体の活性化への取り組み、民間でのコンバージョンへの取り組みについて、大規模なアンケート調査により全貌を把握した。活発な取り組みを見せている自治体を選定し、自治体が把握している建築ストックの立地、規模、築年数、建物用途、空室率等の状況を見極めるとともに、先進事例の現地調査を行い、その成立条件を明らかにした。A.ストック利用型の地方都市中心地区再生の海外先進事例に関する分析と「地方都市再生計画策定シナリオ」の作成・18年度の欧州に続き,19年度は,アメリカで建築ストック再生事業が進んでいる地方自治体計4都市を対象として,公共投資,法制度の実際の運用,民間による投資とその具体的な効果-生活環境の質的改善と産業の構造転換一の評価を行った。具体的には,コンバージョンに積極的に取組んでいるニューヨーク,カンザス,ニューオルリンズ,ミルウォーキー各市でのプロジェクト関係者への聞取り調査,プロジェクト現地調査,図面資料収集等を行い,その結果を整理した。・18年度からの上記調査研究,即ち欧州及びアメリカの調査内容をとりまとめ,地方都市再生の要件を,主として法制度,政策の面から明確化した。B.コンバージョンの可能性を経済合理性から判定できる手法に関わる調査分析18年度に行った国内各地域での調査結果に基づき,地方自治体別の建築ストックの状況,コンバージョン実績,誘導政策の有無等の整理を行い,地域差を明らかにした。また,首都圏で政策的な支援を受けずに行われている居住系コンバージョンー日本橋エリアの空きオフィスのコンバージョン,首都圏全域での空き家のゲストハウスへのコンバージョンーを対象に,関係者へのお聞き取り調査,プロジェクト現地調査を実施し,その経済的な成立基盤を明らかにした。18年度に行った国内各地域での調査結果に基づき,地方自治体別の建築ストックの状況,コンバージョン実績,誘導政策の有無等の整理を行い,地域差を明らかにした。1.ストック利用型の地方都市中心地区再生の海外先進事例に関する分析と「建築及び地域再生事例データ集」の作成(1)前年度までのEU諸国、米国での調査研究の内容をとりまとめ、地方都市再生の要件を、主として法制度、政策の面から明確化した。(2)下記2以降の成果をも含めた形で、ストック利用による都市空間再生のための政策を分類した上で、「要素政策カード」を作成し、研究の最終成果として行政関係者等に広く知らしめ得る形態に整理した。2.日本国内でのコンバージョン事例に関する分析とその経済合理性からみた評価(1)日本の地方都市での、特に日本独自の課題としての耐震改修を含んだコンバージョン等のストック高度利用の事例を数多く収集し、その経済合理性からみた評価を行い、地方自治体における政策展開との関係性の整理を行った。この研究成果に基づけば、当初想定していた「地方都市型建築ストック評価マニュアル」が作成可能である。ただし、具体的なマニュアル作成自体は今後の課題である。3.新たな空間価値を創出する既存建物改造用インフィル技術の開発(1)空きビル全体のコンバージョン・モデル設計を展開し、住戸等空間単位の改造設計を行った。

ここでの設計は、「楽隠居インフィル」開発で立案したリユース可能なインフィル構成のコンセプトを適用したもので、個々の部品の詳細設計も含まれている。(2)上記のインフィル設計に基づき、その施工性、解体・再組立て容易性、居住性等に関する効果検証を行い、それらを「子育て支援インフィル設計図書」としてとりまとめた。
選択的な振動励起を利用した反応の開発～光反応とも熱反応とも異なる第３の反応～

一般的な化学反応には、光によるエネルギー供与により電子が励起され電子励起状態で進行する光反応と、加熱によるエネルギー供与により分子振動が励起され電子基底状態で進行する熱反応とがある。本研究では、可視15-fsパルスレーザー光を用いることで、光反応とも熱反応とも異なる新反応開発を試みた。ベンゾキシ基・チオフェニル基・カルバモイル基の3つの異なる置換基を有する置換チオグリコピラノシドの弱酸性メタノール溶液に、可視15-fsパルスレーザ光を光強度400 GW/cm2程度で照射するとカルバモイル基の脱保護反応が進行し、光強度300 GW/cm2程度で照射すると新規環状トリアセタール体が生成した。チタンサファイヤ再生増幅器からの出力光(10ofs,790nm,1kHz)をビームスプリッターでわけ、一方をサファイヤ板に入射し白色光(種光)に、他方を2次の非線形結晶(β-BBO,厚さ:0.5mm)に入射し第2高調波(励起光)にした。時間的な媒質分散をチャープ鏡対を用いて補償した白色光と励起光とを非共直線角で非線形結晶(Type I BBO,厚さ:1mmカット角:31°)に入射し、広いスペクトル領域で位相整合条件を満たすことにより、可視光領域の広帯域において種光のエネルギーを増幅した。また、エネルギー増幅された種光のパルス幅を測定するために、ポンプ・プローブシステムを構築した。非線形結晶(Type I BBO,厚さ:0.01mmカット角:40.47°)を用いて、ポンプ光とプローブ光の和周波を発生させ、光電子増倍管で検出することで、オートコリレーションによりパルス幅を測定できるようにした。今後、デフォーマブルミラーを用いた制御を行うことで、5-fsに圧縮する予定である。クライゼン転位反応を利用して、可視5-fsパルス光を照射による反応の強度依存性を調べたところ、ポンプ光のパワーが150nJ以上では反応が進行しないことが明らかになった。フロー反応の検討としては、ナノ秒レーザーとフローセルを組み合わせることで、オレフィンの光[2+2]反応において、選択性及び収率の向上を目指した。その結果、流速や濃度だけでなく、セルの形状が選択性と収率に影響を及ぼすことがわかった。今回、特注したセルを、振動励起反応においても使用する予定である。さらに予備的な検討として、様々な保護基を有する置換グルコピラノシドに、現状の可視超短パルス光を照射することで、脱保護反応を試みた。その結果、ナノ秒レーザー照射(266nm)による光反応とも、加熱による熱反応とも異なる生成物が得られた。このことから、光反応とも熱反応とも異なる第3の反応の存在が示唆された。昨年度構築した、非共直線光パラメトリック増幅器を用いた可視極限的超短パルスレーザー光発生装置に、デフォーマブルミラーを用いた制御系を増設し、パルス幅を圧縮した。この可視極限的超短パルスレーザー光を用いて、“第3の反応"開発を試みた。昨年度、チオフェニル基・ベンゾキシ基・カルバモイル基を保護基として持つ置換グルコピラノシドの弱酸性メタノール溶液に、極限的超短レーザーパルス光を照射すると、ナノ秒パルスレーザー光を用いた光反応(266 nm, 355 nm, 532 nm)とも加熱還流による熱反応とも異なる生成物が得られることを見いだした。今年度は生成物の同定を行うと共に、レーザー光強度依存性を検討した。その結果、レーザー光強度400 GW/cm2程度で照射した場合には保護基の脱保護反応が進行した。反応前後のNMRスペクトル解析から、ベンゾキシ基・カルバモイル基の脱保護が示唆された。一方、レーザー光強度300 GW/cm2程度で照射すると、レーザー光路上で単結晶が生成した。この単結晶のNMRスペクトルおよびMASSスペクトルを測定し、解析したところ、新規化合物である環状トリアセタール体が生成したと考えられる。そこで、環状トリアセタール体の生成条件を更に検討した。その結果、酸濃度が高くなると、生成した環状トリアセタール体の分解反応も進行してしまうこと、また、置換グルコピラノシド濃度が高くなると、糖の再結晶が進行してしまうため、環状トリアセタール体の生成効率が低下してしまうこと等が明らかになった。昨年度までに、チオフェニル基、ベンゾキシ基、カルバモイル基、3種類の保護基を有する糖の弱酸性メタノール溶液に、極限的超短パルスレーザー光を単位面積あたり300 GW程度で照射すると、新規化合物である環状トリアセタール体が生成すること、酸濃度と糖濃度が重要であることを見いだした。

本年度は、更なる条件検討を行ったところ、メタノール溶液作成時の温度とレーザー光のパルス幅も重要であることが示された。さらに、種々の糖を検討したところベンゾキシ基が必須であることも示された。これらの結果から、まず、糖をメタノールに溶解することで、メタノールが糖に配位することが重要であると考えられる。そこに、極限的超短パルスレーザー光を照射すると、最初にベンゾキシ基の分子振動がコヒーレントに励起され、次に糖に配位したメタノールにエネルギーが移動し、最終的に重合することで、環状トリアセタール体が生成していると考察した。この環状トリアセタール体の結晶は、極めて微細な針状結晶であり、研究室系のX線装置では測定不可能であったため、放射光施設(Spring-8)でX線回折データを測定し、現在構造解析を試みている。一方、溶媒をメタノールからエタノールに変更して、同様の実験を行ったところ、この場合にもアセタール体の生成が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。レーザー化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では、24年度中に5-fsパルスにまで圧縮する予定であったが、デフォーマブルミラーの制御が上手くいかず、5-fsにまでは圧縮しきれていない。しかし、当初の計画では25年度に反応探索を行う予定であったが、現状の装置を用いた予備実験において、既に光反応とも熱反応とも異なる選択性で、糖の脱保護が進行することが確認できた。このように、レーザーシステムの構築は計画よりも遅れているが、反応探索は計画よりも順調に進んでいる。当初の計画どおり、デフォーマブルミラーを用いた制御系を増設した。また、弱酸性メタノール溶液中での置換グルコピラノシドの脱保護反応の反応条件を検討したところ、レーザー光強度を弱くすると、当初の予想とは異なり、脱保護反応ではなく、新規環状トリアセタール体生成反応が進行することを見いだした。可視極限的超短パルスレーザー光を照射することで、通常の光反応や熱反応では生成が確認できていない新規化合物が得られたため、当初の研究計画を変更し、新規環状トリアセタール体生成反応の詳細な反応条件を検討し、特許出願等を行った。そのため、任意の分子振動を選択的に励起する手法の開発が遅れてしまったが、可視極限的超短パルスレーザー光を照射することで"第3の反応"が開発できている可能性は高く、おおむね順調に進展していると考えている。平成24年度にみつけた"糖の脱保護反応"に関して、2つのパルス光を利用することで選択的な振動励起を試みる予定である。選択的な振動励起の手法としては、2つのパルス光のエネルギー差(波長差)を利用する手法や、2つのパルス光の位相差を利用する方法を試みる。また、レーザーシステムは、デフォーマブルミラーを制御することで、5-fsに圧縮する予定である。可視極限的超短パルスレーザー光を照射による環状トリアセタール体生成過程および糖の脱保護過程の反応機構を明らかにする。また、選択的な振動励起の手法としては、2つのパルス光のエネルギー差(波長差)を利用する手法や、2つのパルス光の位相差を利用する方法を試みる。レーザーシステムは、ポインティングスタビライザーを導入することで、安定性を高める予定である。
腎尿細管細胞の微細構造変化と酸化ストレス発生からみた尿路結石形成機序の解明

本研究の成果は、いままでは明らかになっていなかった尿路結石形成初期における腎尿細管細胞と細胞障害との関連性を明らかにし、腎尿細管細胞内のミトコンドリアの係わった細胞障害、オステオポンチンの関連性、重要性を明らかにするものであり、本研究からミトコンドリア保護による細胞障害の抑制、および、オステオポンチン発現の抑制を通じた新たな尿路結石予防の可能性が考えられた。尿路結石形成の初期には、腎尿細管細胞障害に結石マトリックス(特にオステオポンチン(OPN))の関係が示唆されているが、詳細は不明であり、本研究では、結石形成における腎尿細管細胞の微細構造の変化とOPNの局在と動態を検討し、さらには細胞障害や酸化ストレスとの関わりを解明することで、新たな結石予防法の開発を目的としている。今年度行った研究は(1)結石形成初期の微細構造変化の検討。(2)結石形成初期のミトコンドリア変化、酸化ストレス、細胞障害の関連性の検討。(3)電子顕微鏡を用いたOPNの免疫染色法の確立。である。(1)に関しては結石モデルマウスを用い、結石形成初期過程で経時的に、詳細に検討した。結石形成モデルマウスの微細構造は、まずミトコンドリアの変形がおこり、尿細管細胞、微絨毛の崩壊、尿細管管腔内への崩壊物質の脱落、そして崩壊物質が凝集することで結晶核の形成を起こしていることが明らかになった。(2)に関しては、免疫染色法を用いて、細胞障害、酸化ストレスの関連物質を、(1)と同様の結石モデルを用いて、形成初期について検討した。酸化ストレス、細胞障害は結石形成前に出現しており、ミトコンドリアの脂質二重膜への刺激により、酸化ストレスや細胞障害が発生していると考えられた。これが原因で尿細管細胞での微細構造レベルの変化が起こり、結石形成につながるものと考えられた。(3)に関しては、組織の固定、包埋、重合、染色条件、標識するコロイド粒子の条件などを検討し、OPNの免疫染色法を確立した。今年行った研究の成果はいままで明らかになっていなかった尿路結石形成初期の機序を明らかにし、ミトコンドリアの係わった細胞障害、酸化ストレスの関連性、重要性を明らかにするものであり、ミトコンドリア保護を通した新たな尿路結石予防の可能性が考えられた。尿路結石形成の初期には、腎尿細管細胞障害に結石マトリックス(特にオステオポンチン(OPN))の関係が示唆されているが、詳細は不明であり、本研究では、結石形成における腎尿細管細胞の微細構造の変化とOPNの局在と動態を検討し、さらには細胞障害との関わりを解明することで、新たな結石予防法の開発を目的としている。今年度の研究は(1)結石形成初期の微細構造の変化と細胞障害の関連の検討。(2)結石初期過程でのOPN機能の解明。(3)結石形成予防法の開発。である。(1)では結石形成マウス・細胞障害を抑制するために抗酸化作用を持つ緑茶を投与したマウスを用い、結石形成初期を経時的に検討した。結石形成マウスでは、ミトコンドリア、尿細管細胞、微絨毛の崩壊が起き、崩壊物質が尿細管管腔内へ脱落した後、これらが凝集して結晶核の形成へ至ることがわかった。細胞障害抑制により、これらの変化が緩やかになり、結石形成量が減少した。(2)では、OPNの経時的な発現部位の変化、量を検討した。OPNは結石形成前の崩壊した尿細管細胞周囲に発現し、崩壊物質とともに管腔内へ逸脱した後、結晶核内に認めた。OPNノックアウトマウスでは、崩壊物質が結晶核にならなかった。以上から結石形成初期でOPNは、管腔内で崩壊した細胞内小器官を凝集させ、結晶核の形成を促進し、さらに大きな結晶を形成させる可能性が示唆された。(3)では、緑茶を投与することで、細胞崩壊・ミトコンドリア変化・OPN発現・結石形成の抑制が認められた。細胞形態およびミトコンドリアの変化、OPN発現の抑制が結石予防に重要であると思われた。本研究の成果はいままで明らかになっていなかった結石形成初期における細胞障害の関連性を明らかにし、ミトコンドリアの係わった細胞障害、OPNの関連性、重要性を明らかにするものであり、ミトコンドリア保護、OPN発現抑制を通した新たな尿路結石予防の可能性が考えられた。
地域の産業特性を活かしたエリアコンバージョン手法の構築と展開可能性に関する研究

都市の活力低下の大きい産業系市街地において、既存ストックやコンテンツを生かしながら活気を生み出す必要がある中で、地域の産業ネットワークや既存ストックを生かしながら、そこに新たな創造性を加えることで更新型地域再生(エリアコンバージョン)を展開する方法論を構築することを目的とした本研究では、1ストックマネジメント、2コンテンツマネジメント、3ネットワークマネジメントという3つの視点から実践的研究を行った。1ストックマネジメントとしては、町工場であった小さな活動拠点「くりらぼ多摩川」の社会実験の継続的運営を実施したほか、他事例(燕市・三条市、墨田区、大田区梅屋敷)の調査による拠点のあり方と展開可能性を把握した。2コンテンツマネジメントとしては、町工場の一斉公開活動「おおたオープンファクトリー」を実践し、この活動をプラットフォームにしたオープン化の可能性や多主体の参画・連携可能性の確認、上記拠点(くりらぼ多摩川)での多様な活動実験の実施を行った。3ネットワークマネジメントとしては、大田区内での産業系組織および創造系組織とのネットワーク構築、および、プラットフォーム組織(一般社団法人おおたクリエイティブタウンセンター)の立上げを実践することで、ネットワークマネジメントの実態を確認した。このような、マネジメント拠点の挿入の意義、活動プラットフォームの構築の役割、ネットワーク創出とそのための調整組織の必要性の確認などを通じて、既存の地域文脈を生かしながら、同時に新たな創造性を挿入することによるエリアコンバージョンの可能性、そして、活力向上のプロセスメイキングに関する知見を得ることができた。本研究は、産業構造の変革に伴う都市衰退が進む産業系市街地において、持続的な地域再生を進めるために、既存の産業的価値や既存ストックを活かしつつ、産業と生活の共生する都市更新手法(エリアコンバージョン)を、ストックマネジメント(不動産的視点)・コンテンツマネジメント(産業的視点)・ネットワークマネジメント(人的資本に関する視点)という3つの視点を通じて構築し、その可能性を検討するものである。初年度である本年度は、これまでの成果等を通じた状況の整理に注力した。先行研究を基に実施している、エリアプロモーション実験(おおたオープンファクトリー)では、順調に、「モノづくりのまちづくり」の地域内展開、および、他都市とのネットワーク構築の状況を把握できたほか、工場ストックを用いた創造活動拠点(くりらぼ多摩川)活用実験を通じては、地域(住民等)のモノづくりに関する活動への関与状況や期待値を把握することができた。また、大田区内にこうした創造活動拠点が増加している状況を把握することができ、更新型地域再生の垂直的展開(地域内連携)に向けての可能性を見出すことができた。さらに、Asian Planning Schools Association 2015における国際発表、海外研究交流(大邱市・仁川発展研究院等)により、工業系都市における地域再生に関する国際的な課題としての共通性や可能性も見えてきた。なお、初年度予定していた、全国産業再生型エリアコンバージョン意向調査については、進捗状況としてやや遅れており、二年目に改めて積極的に推進する予定である。初年度予定していた、全国産業再生型エリアコンバージョン意向調査、国内外における産業都市の状況調査については、発送のタイミングや、自治体の状況などを含めて進められていない点があり、進捗状況としてやや遅れている。二年目に、改めて進めてゆく予定である。本研究は、産業構造の変革に伴う都市衰退の進む産業系市街地において、持続的な地域再生を進めるために、既存の産業的価値や既存ストックを活かしつつ、産業と生活の共生する都市更新手法(エリアコンバージョン)を、ストックマネジメント(不動産的視点)、コンテンツマネジメント(産業的視点)、ネットワークマネジメント(人的資本に関する視点)という3つの視点を通じて構築し、その可能性を検討するものである。2年目である今年度は、先行研究を基に実施しているエリアプロモーション実験「おおたオープンファクトリー」に関連して、他都市への波及・展開(水平的展開)がかなり進展している状況(約1020都市)を把握することができたとともに、地域に応じて展開のタイプの異なりを見ることもでき、また人的交流の状況も把握できた。コンテンツマネジメントとしては、上記実験(おおたオープンファクトリー)およびストック活用型拠点形成実験(くりらぼ多摩川)での活動が発展的に展開する中で、新たなクリエイター・活動組織を把握することができ、連携体制を構築することができたため、今後はこの連携体制を通じてさらなるネットワーク構築の可能性について検討する。また、ネットワークマネジメント実現のためのセンター設置の効果を図ることも一つの目的として、「一般社団法人おおたクリエイティブタウンセンター」の設立体制が整い、平成29年度は、センター設置による各マネジメントの相乗効果について分析を進めてゆくことが可能となった。ストックマネジメントおよび全国状況調査については、平成29年度に実施する予定である。当初予定していた、全国産業再生型エリアコンバージョン(モノづくりのまちづくり)意向調査、国内外における産業都市状況調査については、発送タイミングや、自治体状況、進捗状況などを含めて進められていないため、進捗状況として遅れている。平成29年度には改めて進めてゆく予定である。本研究は、産業構造の変革に伴う都市衰退の進む産業系市街地において、持続的な地域再生を進めるために、既存の産業的価値や既存ストックを活かしつつ、産業と生活の共生する都市更新手法(エリアコンバージョン)を、ストックマネジメント(不動産的視点)、コンテンツマネジメント(産業的視点)、ネットワークマネジメント(人的資本に関する視点)という3視点を通じて構築し、その可能性を検討するものである。3年目である平成29年度は、先行研究を基に実施しているエリアプロモーション実証実験である「おおたオープンファクトリー」の実施を通した「モノづくりのまちづくりプラットフォーム」としての機能の確認とともに、オープンファクトリー手法の水平展開の状況を確認することができた。また、「全国モノづくりのまちづくり調査」の実施を通して、日本の他都市における、産業まちづくり(コンテンツマネジメント)の水平展開の様子を概観的に把握することができた。

さらに、平成29年6月には「一般社団法人おおたクリエイティブタウンセンター」を設立し、ネットワークマネジメント構築のための拠点形成の実践的研究に着手する体制が整理された。上記実証実験(おおたオープンファクトリー)およびストック活用型拠点形成実験(くりらぼ多摩川)を通じたクリエイターや産業従事者との連携ネットワークの拡大現象は確認できたが、これをさらなるネットワークに発展する方法及びその結果、地域における効果等については分析できていないため、平成30年度に分析を継続的に実施する予定である。ストックマネジメント実証実験(くりらぼ多摩川)、エリアプロモーション実証実験(おおたオープンファクトリー)はそれぞれある程度達成されたが、これらの地域における効果検証(浸透度など)に関する調査が進んでいないため、平成30年度に進める必要がある。また、全国モノづくりの街づくり調査を始め、これまで重ねてきた成果の整理も進んでいないため、進めてゆく必要がある。都市の活力低下の大きい産業系市街地において、既存ストックやコンテンツを生かしながら活気を生み出す必要がある中で、地域の産業ネットワークや既存ストックを生かしながら、そこに新たな創造性を加えることで更新型地域再生(エリアコンバージョン)を展開する方法論を構築することを目的とした本研究では、1ストックマネジメント、2コンテンツマネジメント、3ネットワークマネジメントという3つの視点から実践的研究を行った。1ストックマネジメントとしては、町工場であった小さな活動拠点「くりらぼ多摩川」の社会実験の継続的運営を実施したほか、他事例(燕市・三条市、墨田区、大田区梅屋敷)の調査による拠点のあり方と展開可能性を把握した。2コンテンツマネジメントとしては、町工場の一斉公開活動「おおたオープンファクトリー」を実践し、この活動をプラットフォームにしたオープン化の可能性や多主体の参画・連携可能性の確認、上記拠点(くりらぼ多摩川)での多様な活動実験の実施を行った。3ネットワークマネジメントとしては、大田区内での産業系組織および創造系組織とのネットワーク構築、および、プラットフォーム組織(一般社団法人おおたクリエイティブタウンセンター)の立上げを実践することで、ネットワークマネジメントの実態を確認した。