hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリオ経口生ワクチンを利用した組織特異性を持つRNA発現ベクタ-の開発

昨年度までに、ポリオウイルスRNAは、カプシド蛋白質コ-ディング領域を欠損させても、欠損部位下流のウイルス蛋白質合成のフレ-ムに変化が生じなければ、RNAレプリコンとしての活性を持ち、しかも約6.0Kb以上の長さがあれば、ウイルス粒子中に取り込まれることを明らかにした。また欠損したゲノム領域の代りに外来mRNAとしてCAT(クロラムフェニコ-ルアセチルトランスフェラ-ゼ)mRNAを組み込むと、CATmRNAをゲノムの一部として持つ変異ポリオウイルス粒子を作製することが出来、そのウイルスが感染した細胞中にはCATが産生されることを明らかにした。本年度は、ポリオウイルスベクタ-の性質をさらに解明する研究を推進させると同時に、最終年度であるためA型肝炎ウイルス抗原の発現実験を行った。1.変異ポリオウイルス作製のための知見をさらに得るために、スタンダ-ドウイルスRNAのカプシド蛋白質コ-ディング領域に約660塩基のCATmRNAをコ-ディングフレ-ムを壊わさぬように挿入した。このRNAはRNAレプリコンとしての活性を持ち、スタンダ-ドウイルスの重感染により、ウイルス粒子内にも取り込まれた。しかしながら継代を繰り返すと、スタンダ-ドウイルスによって急速に駆逐されてしまうことが明らかとなった。以上の結果は、ポリオウイルスのゲノムRNAとしては短い方が複製効率が高いことを示唆している。2.A型肝炎ウイルスの抗原をコ-ドするゲノムRNA領域をポリオウイルスベクタ-に組み込んだキメラウイルスを感染させた細胞内にA型肝炎ウイルス抗原の発現が観察された。しかしながら、この抗原は中和単クロ-ン抗体には認識されず、中和のエピト-プの活性は持っていなかった。サルヘも投与したが中和抗体は得られなかった。ポリオウイルスの全ゲノムRNAに相当する感染性cDNAクロ-ンを利用し、カプシド蛋白質コ-ド領域に相当する部位に種々の長さの欠損を導入した。次にT7RNAポリメラ-ゼを大量に精製し、試験管内でcDNAからRNAを転写するシステムを確立した。このRNA合成系を利用し、ポリオウイルスの種々の変異RNAを作製した。これらRNAの複製活性を検討するために、RNAをHeLa細胞にトランスフェクトし、一定時間後のHeLa細胞内RNAを抽出し、cDNAをプロ-ブとしたドットブロット法によるハイブリダイゼ-ションでトランスフェクトしたRNAの相対的な量を調べた。その結果、複製活性を維持するためには欠損部下流のウイルス特異的蛋白合成のリ-ディングフレ-ムが保持されることが必須であること、カプシド蛋白質コ-ド領域全域を欠損させてもRNA複製には影響がないことなどが明らかとなった。次にHeLa細胞内で複製している変異欠損RNAをウイルス粒子(DI粒子)として回収するため、各種変異RNAをトランスフェクトしたHeLa細胞にスタンダ-ドポリオウイルスを重感染させ、DI粒子のポピュレ-ションを増すために数回継代を繰り返し、変異RNAがウイルス粒子に取り込まれているか否かを検討した。その結果、カプシド蛋白質領域の欠損も1.8kbを越えるとDI粒子のゲノムとはなり得ないこと、複製活性を持つRNAのみがDI粒子ゲノムとなることなどが明らかとなった。これらの結果を考慮しながら今後種々な外来mRNAを欠損領域に導入することを考えている。現在、CATmRNAを導入したポリウオウィルス変異RNAを作製し、これがポリオウイルス粒子に取り込まれるか否かを検討中である。ポリオウイルスの全ゲノムRNAに相当する感染性cDNAクロ-マを利用し、カプシド蛋白質コ-ド領域に相当する部位に欠損を持つcDNAクロ-ンを作製した。このとき、平成元年度までの研究から得た成果である欠損部位下流のリ-ディングフレ-ムが正しく保存されていなければならないという知見を考慮して作製した。このcDNAクロ-ンにCATmRNAのcDNAをカプシド蛋白質VP1のコ-ド領域に導入した。このときもリ-ディングフレ-ムが正しく保存されるように配慮した。このキメラポリオウイルス欠陥干渉(DI)粒子cDNAからファ-ジT7RNAポリメラ-ゼのプロモ-タ-を利用し、T7RNAポリメラ-ゼによりキメラポリオウイルスDI粒子RNAをin vitroで合成し、これをHeLaS3細胞にトランスフェクトした。この細胞にスタンダ-ドポリオウイルスをヘルパ-として感染させたところ、キメラポリオウイルスDI粒子が回収出来た。このDI粒子をCsCl平衡遠心法により、スタンダ-ドウイルスから分離し、精製後、HeLa細胞に感染させたところ、HeLa細胞中にCATが産生されていることがCAL抗体を用いた間接蛍光抗体法で検出出来た。さらにこの細胞抽出液からCAT抗体により免疫沈降法により約79KDaのCATを含むポリオ蛋白との融合蛋白質が特異的に沈降することが明らかになった。この融合蛋白質はポリオウイルス特異的蛋白分解酵素2Aによりプロセスされて出来たものと思われる。さらに感染細胞抽出液中にCAT活性があることをCATassayにより検出した。以上のようにポリオウイルスゲノムに組み込んだ外来mRNAが発現することが明らかとなり、ポリオウイルスを発現ベクタ-として使えることが示された。現在、外来mRNAとしてA型肝炎ウイルスのウイルス抗原をコ-ドする領域を導入したキメラポリオウイルスを作製中である。

また欠損したゲノム領域の代りに外来mRNAとしてCAT(クロラムフェニコ-ルアセチルトランスフェラ-ゼ)mRNAを組み込むと、CATmRNAをゲノムの一部として持つ変異ポリオウイルス粒子を作製することが出来、そのウイルスが感染した細胞中にはCATが産生されることを明らかにした。本年度は、ポリオウイルスベクタ-の性質をさらに解明する研究を推進させると同時に、最終年度であるためA型肝炎ウイルス抗原の発現実験を行った。1.変異ポリオウイルス作製のための知見をさらに得るために、スタンダ-ドウイルスRNAのカプシド蛋白質コ-ディング領域に約660塩基のCATmRNAをコ-ディングフレ-ムを壊わさぬように挿入した。このRNAはRNAレプリコンとしての活性を持ち、スタンダ-ドウイルスの重感染により、ウイルス粒子内にも取り込まれた。しかしながら継代を繰り返すと、スタンダ-ドウイルスによって急速に駆逐されてしまうことが明らかとなった。以上の結果は、ポリオウイルスのゲノムRNAとしては短い方が複製効率が高いことを示唆している。2.A型肝炎ウイルスの抗原をコ-ドするゲノムRNA領域をポリオウイルスベクタ-に組み込んだキメラウイルスを感染させた細胞内にA型肝炎ウイルス抗原の発現が観察された。しかしながら、この抗原は中和単クロ-ン抗体には認識されず、中和のエピト-プの活性は持っていなかった。サルヘも投与したが中和抗体は得られなかった。
銅-鉛系合金のメカニカルグラインディングによる構造変化および焼結特性

銅-鉛合金の燒結組織と燒結特性に及ぼすメカニカルグラインデイング(MG)の影響について熱膨張測定および組織、構造の観察により検討した。高エネルギー・ボール・ミルにより十分に微細粉砕された合金粉は粒径約50nm前後の結晶子から構成されることが示された。その結果得られる鉛の分散は、これらの粉末の燒結体の耐摩耗の改善を期するに十分であることが期待された。水素雰囲気中でのこれらMG粉末の等速加熱燒結において、特異な膨張現象が観察された。即ち、膨張一収縮曲線において2つのピークが見られ、一つは673K、もう一つは973Kで現れた。燒結は二番目のピークを過ぎてから生じ、そのときの収縮量はMG時間の増加ともに増加する。また、燒結機構については等温加熱燒結時の挙動を調べることにより考察した。等温燒結においても始めに膨張が生じてから収縮を伴う燒結が進行した。この収縮に伴って、銅粒子の成長が時間の1/3乗則に載って進んだ。このときに得られた銅粒子成長のための活性化エネルギーはMG:0時間、6時間、20時間の粉末に対してそれぞれ、85、173、230kJ/molとなった。このような活性化エネルギーの差異はMGによって与えられた銅粒子の形態によるものと推察された。メカニカルグラインディングをした銅ー鉛合金粉の焼結機構を明らかにするために、粒子サイズを3水準に分級した水アトマイズ粉を用いて焼結に伴う組織変化および収縮挙動を調べた。定速加熱熱膨張測定によると、粒子サイズの減少に伴い膨張収縮の変化はメカニカルグラインディング粉の焼結時の変化に近ずくことが認められ、粗い粒子では単調な膨張のみが、他方、粒子が細かくなるに従い、673Kの鉛の融点近傍および973K以上の温度で2つの膨張の山が生じる。このことは、単調膨張した粗い粒子をメカニカルグラインディングで粉砕し同様に焼結を行なうと膨張曲線に同じような山が認められることから、粉体粒子の大きさ、即ち粉体粒子の組織の粗度が焼結挙動に対して影響していることを示唆している。973から1073Kの温度範囲における等温焼結時の膨張ー収縮の変化はメカニカルグラインディング粉の場合と同類であるが、その速度は著しく減少した。熱膨張測定結果に基ずき焼結時間に伴う組織変化を観察した。個々の粉末粒子の組織は、銅およびデンドライト粒界に偏析した鉛からなり、焼結の進行に従い、デンドライトの形状が崩れ鉛の凝集と銅の粗大化が進行していくのが観察されたが、この過程で個々の粒子の結合が同時に進むことが認められた。等温膨張曲線と対応させると、銅粒子の粗大化は膨張過程では起きず、収縮過程で起きることが明らかにされた。また焼結時間に伴う銅粒子サイズを線分横断法により計測した結果、ほぼ時間の3乗則に従って粗大化する事が示された。このときの粗大化速度定数のアレニウス・プロットから活性化エネルギーをもとめると、銅の自己拡散のための値の約1/3程度であり、メカニカルグラインディング粉の結果とは著しく異なる結果が得られた。すべり軸受け合金である銅-鉛合金の燒結組織および燒結特性に及ぼすメカニカルグラインデイング(MG)の影響について、熱膨張測定と組織観察によって検討を重ねてきた。即ち、燒結組織の微細化を目的として、従来の水アトマイズ合金粉を高エネルギーボールミルにより粉砕(MG)した銅-鉛合金粉体の燒結を試みた結果、鉛並びに銅粒子は大幅に微細分散され、かつ燒結速度、燒結に伴う収縮量なども同じく影響を受けることが判明した。

また、燒結前のこれらMG粉体の構造についても調べた結果、粉体の粉砕による微細化は、約20時間のミリングで飽和し、結晶子サイズは1020nmまでに減少することがX線分析などにより明らかにされた。更に燒結にお伴う粒成長のための活性化エネルギーを求めたところ、MG処理により固相拡散のための活性化エネルギーに近づくことが明瞭に認められた。この点について更に検討するために、アトマイズ粉を種々のサイズに分級した粉体の燒結挙動を調べた。その結果、サイズの減少に伴い、膨張-収縮曲線の変化はMG粉体のそれに近ずくことが認められたが、粒成長測定から得られる活性化エネルギーはMG処理しない粉体とほぼ同程度であり、燒結を律速する機構にMG処理が影響を与えていることが示唆された。なお、この場合も粒成長は何れの粉体においても時間の1/3乗則に従って進む。また、MG処理粉体を一定の条件で予備燒結したあと燒結を行うと、MG無処理粉体の場合と同様の挙動を示し、MG処理の影響の存在を裏付ける結果が得られた。
水流配管を内蔵する医療機器の細菌汚染調査

本研究において、我々は水流配管を内蔵する各種医療機器の細菌汚染調査を行った。具体的には、自動内視鏡洗浄消毒機、手洗い用無菌水作製装置、歯科診療ユニットの調査を行った。自治医科大学付属病院で使用されている自動内視鏡洗浄消毒機の細菌汚染調査を行ったところ、全ての機械より非定型抗酸菌、メチロバクテリウム、ブドウ糖非発酵グラム陰性桿菌(NF-GNR)が分離された。同時に本病院で用いられている水道水の細菌汚染調査を行ったところ、水道水からは、非定型抗酸菌とメチロバクテリウムが分離されたが、NF-GNRは分離されなかった。他医療施設の内視鏡洗浄消毒機の調査においても、同様の結果が得られた。同付属病院で使用されている手洗い用無菌水作製装置の細菌汚染調査を行った。その結果、多くの機械から上記と同様の細菌が分離された。水道水より多くの細菌を含んだ水を供給している装置も存在した。無菌水作製装置には、紫外線方式と濾過方式の二つの方式がある。紫外線方式は全て細菌に汚染されていた。一方、濾過方式では、濾過フィルターを定期的に交換していた装置では細菌汚染が確認されなかったが、フィルター交換を怠っていた装置は全て細菌に汚染されていた。複数の歯科医療施設を対象に、歯科診療ユニットの口腔ゆすぎ水の細菌汚染調査を行った。全てのユニットで上記の機器と同様の細菌汚染が確認された。ユニットの使用頻度と細菌汚染のレベルは逆相関の関係にあった。水流配管を消毒できる構造になっている歯科診療ユニットは、有意に他機種より汚染レベルが低かった。以上の結果より、水流配管を内蔵する医療機器が恒常的に細菌に汚染されていることが判明した。今回の検討で各機器より分離された菌種はいずれも低病原性である。しかし、免疫抑制状態にある患者には十分危険な細菌であり、これらの機器の細菌汚染に対して、なんらかの対策を講じる必要があると思われる。我々は水流配管を有する様々な医療機器、具体的には内視鏡自動洗浄機・手洗い用無菌水作製装置・歯科診療ユニットの細菌汚染調査を行った。その結果、これらの機器の水流配管が高率に非定型抗酸菌およびブドウ糖非発酵グラム陰性桿菌(NF-GNR)に汚染されていることが判明した。配管の中でも特にフィルター・配管の連結部分・水を貯めるタンクから大量の細菌が分離された。非定型抗酸菌とNF-GNRの共通点は、栄養分の少ない水道水中でも増殖できるという点である。しかし、両者が機器の配管に侵入する経路には違いが見られた。水道水は常に定量の非定型抗酸菌を含んでおり、上記の機器の非定型抗酸菌汚染は水道水に由来していることが確認された。一方、NF-GNRはほとんど水道水中に含まれていなかった。NF-GNRはまず機器の水の排出口を汚染し、水流に逆らう形で上行性に機器内部の配管に拡がることが確認された。これらの菌が機器の配管中に定着して増殖を始めると、汚染機器から出てくる水に大量の細菌が含まれることとなる。その結果、細菌で汚染された水で内視鏡や医療従事者の手指を洗うこととなる。非定型抗酸菌やNF-GNRは強い病原性を持っているわけではない。

しかし、免疫抑制状態の患者には十分危険な菌であり、これらの菌によって医療機器および医療従事者の手指が汚染されているという現状は、院内感染の対策において極めて危険と考えられる。さらに、我々は汚染された内視鏡自動洗浄機の配管をグルタールアルデヒドを用いて消毒し、清潔な状態をどの程度の期間維持することが可能か検討した。その結果、消毒後6ヶ月目の時点で配管の細菌汚染が認められた。この結果は水流配管を有する医療機器の清潔維持が簡単ではないことを示している。本研究において、我々は水流配管を内蔵する各種医療機器の細菌汚染調査を行った。具体的には、自動内視鏡洗浄消毒機、手洗い用無菌水作製装置、歯科診療ユニットの調査を行った。自治医科大学付属病院で使用されている自動内視鏡洗浄消毒機の細菌汚染調査を行ったところ、全ての機械より非定型抗酸菌、メチロバクテリウム、ブドウ糖非発酵グラム陰性桿菌(NF-GNR)が分離された。同時に本病院で用いられている水道水の細菌汚染調査を行ったところ、水道水からは、非定型抗酸菌とメチロバクテリウムが分離されたが、NF-GNRは分離されなかった。他医療施設の内視鏡洗浄消毒機の調査においても、同様の結果が得られた。同付属病院で使用されている手洗い用無菌水作製装置の細菌汚染調査を行った。その結果、多くの機械から上記と同様の細菌が分離された。水道水より多くの細菌を含んだ水を供給している装置も存在した。無菌水作製装置には、紫外線方式と濾過方式の二つの方式がある。紫外線方式は全て細菌に汚染されていた。一方、濾過方式では、濾過フィルターを定期的に交換していた装置では細菌汚染が確認されなかったが、フィルター交換を怠っていた装置は全て細菌に汚染されていた。複数の歯科医療施設を対象に、歯科診療ユニットの口腔ゆすぎ水の細菌汚染調査を行った。全てのユニットで上記の機器と同様の細菌汚染が確認された。ユニットの使用頻度と細菌汚染のレベルは逆相関の関係にあった。水流配管を消毒できる構造になっている歯科診療ユニットは、有意に他機種より汚染レベルが低かった。以上の結果より、水流配管を内蔵する医療機器が恒常的に細菌に汚染されていることが判明した。今回の検討で各機器より分離された菌種はいずれも低病原性である。しかし、免疫抑制状態にある患者には十分危険な細菌であり、これらの機器の細菌汚染に対して、なんらかの対策を講じる必要があると思われる。
ミストの特性を利用した応用技術の開発I-電子デバイス作製技術の為のミスト法-

ミスト法に関するメカニズムや挙動を明確にすることに成功し、様々な実験を加速できた。更に、ミストCVD法を用いて酸化物TFTの本質的な非真空化へのアプローチに成功し、ミストCVD法の電子デバイス作製技術への応用展開を進められた。ミスト法は、(1)溶液を何らかの手法で「ミスト(霧)状」とし、(2)キャリアガス等によって運び、(3)反応させる、というプロセスからなる手法で、特殊な部品や真空を必要とせず簡単な構成が可能で、汎用高純度試薬を原料として用いることができ、プラズマ等の高エネルギ付与を必要としない、安全で低コストで省エネルギな手法である。当初薄膜の成長(デポジション)を中心にミストCVD法に関する研究を進めていたが、反応を操作すれば薄膜成長だけではなくエッチング加工も可能であることに気づき、ミストエッチングを開発した。ミストエッチングに関わる実験を進めたところ、パターンの形状から反応炉に飛んできたミスト(液滴)が、熱によって蒸発を起こし、そのミスト(液相)周りに蒸気膜(気相)を形成し、液滴自身は直接基板に付着することなく、蒸気膜中で反応を進行させている可能性が示唆された。そこで当該年度、理論面から考察することにより上記現象に関して明確にした。また、ミストが反応炉において雰囲気などを操作することにより簡単にガスもしくは液どちらでも取り扱える事を証明した。それに伴い、上記特徴を有するミストを扱うミスト法が、より均質な薄膜を作製する事ができ、かつ、パターン精度の高い加工が可能である手法であり、従来のスプレー法と化学気相成長(CVD)法の丁度中間的な手法であることを明確にした。また、酸化亜鉛(ZnO)薄膜作製に関する過去の実験結果を再度検討し直し、薄膜成長時の反応について解析を進め、そのメカニズムを明らかにした。上記原理やメカニズムについて現在論文作成中である。申請者が学生の頃より開発を進めてきたミスト法は、電子デバイスを構成する機能薄膜をより低コストかつ省エネルギに作製する為の新技術として期待され、最近では各所での開発がすすめられるようになってきた。しかしながら、そのメカニズムに関してはほとんど知見がなく、本助成によりそのメカニズムを解明する為の研究を進めてきた。昨年度、薄膜成長時における液滴の挙動が判明し、ミスト法が高温時(>約150°C)には、化学気相成長(CVD)であることを明らかにした。本年度はまず、その結果について論文にまとめた。またCVD法であることから、大面積に亘り容易に均質膜の作製が出来ると期待し、φ100mm基板に対応した装置を試作、様々な金属酸化物薄膜の均質化に関する実験を進めた。一方で上記試作機を利用し薄膜トランジスタの作製を試み、作製工程の非真空化を目指した。最近では薄膜トランジスタ(TFTの作製工程の非真空化は、スピンコート法による半導体層作製などで試されている。しかしながら全プロセスを非真空化出来なければ、結局真空工程が必要となる為、環境負荷低減にならない。全行程の非真空化はスピンコート法では難しいが、ミストCVD法にはその可能性が認められる。そこで、絶縁層及び活性層をミストCVD法で作製した酸化物TFrの形成を試み、評価を行った。高誘電材料として期待される酸化アルミニウム(Alox)を絶縁層に、アモルファスSiよりも高移動度が期待できる、酸化亜鉛(ZnO)、もしくは、酸化インジウムガリウム亜鉛(IGZO)を半導体層とした。その結果ZnOを活性層に持つ酸化物TFTはあまり良い結果を得ることができなかったが、IGZOを活性層に持つ酸化物TFTは他で報告されている結果と同様の性能を発揮するものを形成する事に成功した。この研究から、薄膜内の組成比や不純物を制御する事で、より高性能な酸化物TFTの作製が出来る可能性があることを見出した。
トポロジカル超伝導マヨラナ準粒子励起の操作と新奇機能の理論探索

(1)トポロジカル超伝導の量子渦及び超伝導サンプルの縁にマヨラナ準粒子が現れる。我々は以前に局所ゲート電圧のオン・オフによって縁マヨラナ準粒子の位置交換が可能であり、またそれが非アーベル統計に従うことを明らかにした。本年度、マヨラナ準粒子による量子ビットのNOTゲートを設計した。さらにこのことを利用して、単電子ポンピングの方法を考案した。マヨラナ準粒子の運動による単電子ポンピングは、その電子の個数に関する奇偶パリティを利用するため、今までに知られている単電子ポンピング方法と異なる。また、この現象が実験的に観測できれば、マヨラナ準粒子の確認にもなる。(2)量子渦のコアにあるマヨラナ準粒子をゲート電圧の操作で設計通りに移動できる方法を考案した。コア・マヨラナ準粒子と有限エネルギー準粒子励起のエネルギー差が大きく、縁マヨラナ準粒子より安定であり、量子ビットの実装に有利である。(3)量子異常ホール効果に関するレビュー論文を執筆した。60ページ(図20、参考文献200)に亘って、量子異常ホール効果の基礎と物質のトポロジカル電子状態が紹介され、Advances in Physicsに掲載される運びになっている。26年度が最終年度であるため、記入しない。1次元トポロジカル超伝導の両端にあるマヨラナ準粒子を利用して、空間的に離れた二つの量子ドット間の量子絡み合い状態を生成させるデバイスを考案した。特に二つの量子ドットがそれぞれ電子によって占められる確率とconcurrenceによって表される量子絡み合い度の間の定量的関係を明らかにした。既に確立されている実験方法を用いて量子ドットの電子占有率を測定すれば、量子ドット間の非局所的絡み合いが精確に分る。この性質はマヨラナ準粒子存在の検証にも利用できる。上記研究成果はPhysical Review Bに掲載された。蜂の巣格子上の電子が示す可能なトポロジカル状態の分類を行い、新しい統一的な理解を得た。これに基づき、新しいトポロジー数で特徴付けされる新規トポロジカル状態を見出した。また、第一原理計算を用いて量子物質の設計も行った。その結果、理論上室温でも抵抗のない電流を運べる量子物質状態が可能であることが明らかになった。この電流はスピン偏極を持ち、偏極方向は電場によって制御できるため、スピントロニクス等の応用に有利である。上記研究成果はNew Journal of Physicsに掲載され、科学誌パリティ「物理科学、この1年」にて紹介されている。当初研究目的は、(1)マヨラナ準粒子の操作方法と(2)新規ジョセフソン効果、(3)強靭なトポロジカル物質創製の理論的指針の研究を通じて、新規量子特性と機能の発見と設定していた。1番目と3番目の課題について、すでに論文を発表し、2番の課題についても論文作成中であり、それぞれ成果を挙げている。また、国際会議等で計12回の招待・依頼講演を行った。所定の目標に向けて引き続きトポロジカル量子現象、トポロジカル物質探索の理論研究を進める。具体的には、マヨラナ準粒子の新規ジョセフソン効果、マヨラナ準粒子の操作による新規量子機能の創生、および新規トポロジカル物質について研究を展開する予定である。実験検証可能な理論提案に留意する。
周産期及び育児期におけるDV被害者支援のための看護者のコンピテンシーに関する研究

平成30年度は、平成29年度に行ったDV被害者支援に必要な知識や技術の研修に参加した助産師を対象に、事例検討会を行った。研修会後、どのようなDV被害者に出会い、支援を行ったか、その事例において、DV被害を受けている女性を、どのような場面で、どのように察知(発見)しているのか、被害女性の気になる様子について、関係職種との連携について具体的に話を聞き、メンバーで検討を行った。その際、必要になる助産師の知識や態度についても明らかにしながら検討を行った。研修会でDV被害者支援に必要な知識や技術を伝えると、助産師は、よりDV被害者に気づきやすくなったり、気になる様子を発見したり、察知していた。その視点を元に、DV被害者の支援に取り組んでいる様子が明らかになった。しかし、自分の行った支援やケアが本当にこれでよいのか、次に会う時にどのような対応をする必要があるのか、どこにつなげていく必要があるのか等迷いながらの実践であった。よって、DV被害者支援に関しては、定期的なスーパーバイズ等の機会を設定し、助産師によるDV被害者支援に関するエンパワメントを行っていく必要性も見出された。上記と並行し、DV被害当事者の子育て中の困難に関するインタビュー調査のデータを分析し、当事者の視点から看護者に求めるニーズに関しても検討を行った。一方で、性暴力被害への支援に関する文献検討において、医療機関における看護支援・援助についても現状と課題を抽出し、暴力被害支援に対する看護者の姿勢や態度について検討した。医療機関での被害者への看護者の対応について多角的な検討を行った。本年度、看護職以外の多職種へのインタビュー調査も行う予定であったが、看護者及び当事者のインタビューデータを再分析、視点を変えた文献検討を行ったことで時間がかかった。今後、多職種の依頼も同時並行し、実施していく予定である。本年度は、多職種へのインタビュー調査の依頼及び実施をしつつ、看護者の経験数や職位別の違いを明確にするためインタビュー調査を引き続き行い、多角的な視点から周産期及び育児期におけるDV被害者支援のための看護者のコンピテンシーを明確にする。約4人に1人がDV被害を受けており(内閣府, 2015)、DVとうつ病等の精神疾患やストレス関連疾患との関連があること、DV家庭で育った子どもにとってDVは虐待であり、PTSDや多動といった発達障害との関連が明らかになっている(WHO, 2013 )。DVは健康に悪影響を与えることからも、看護者はDVを早期に発見・支援する必要がある。しかし、日本における保健医療者へのDV教育はまだまだ進んでいない。そこで、本研究は周産期及び育児期におけるDV被害者支援のための看護者のコンピテンシーを明らかにすることを目的として研究を行っている。本年度は、助産師等の看護者を対象に、DV被害者支援に必要な知識や技術の研修を実施し、DV被害支援に関する認識や支援をする上でのニーズを明らかにした。研究方法:研究対象者は中堅助産師10名。研修プログラムの目的は、DVの看護ケアに関連する知識、技術、態度が向上することとし実施した。研修内容は、1なぜDV被害を受けても別れないの?2DV被害を受けていた女性の妊娠、出産の体験と被害女性の回復に影響を与えた助産師の関わり、3DVと子ども虐待との関係、4DV被害者の早期発見、介入方法、とした。研修会後、DVの認知度、DV事例の対応経験の有無、DVに関する知識、理解度、について尋ね、結果を分析した。成果及び今後の展望:10名全員が、臨床現場においてDV事例に出会った経験があった。助産師は「DVの知識」「女性の健康への影響」「DVの子どもへの影響」「DV被害者への対応」「DV被害者心理」「DV加害者心理」に関心を寄せ、知識を得たいと回答した。研修会後のDVの認知度については、DV該当項目全て正解し、DVに関する理解につながっていた。今回の結果を踏まえ、本年度はDV被害者支援の現状と支援の実施程度、課題を明確にし、コンピテンシーの抽出を行っていく予定である。当初の計画通りの進捗状況である。

一方で、性暴力被害への支援に関する文献検討において、医療機関における看護支援・援助についても現状と課題を抽出し、暴力被害支援に対する看護者の姿勢や態度について検討した。医療機関での被害者への看護者の対応について多角的な検討を行った。本年度、看護職以外の多職種へのインタビュー調査も行う予定であったが、看護者及び当事者のインタビューデータを再分析、視点を変えた文献検討を行ったことで時間がかかった。今後、多職種の依頼も同時並行し、実施していく予定である。本年度は、昨年度の研究結果を踏まえ、周産期から育児期におけるDV被害者支援のための看護実践能力(コンピテンシー)のインタビュー調査に取り組む。本年度は、多職種へのインタビュー調査の依頼及び実施をしつつ、看護者の経験数や職位別の違いを明確にするためインタビュー調査を引き続き行い、多角的な視点から周産期及び育児期におけるDV被害者支援のための看護者のコンピテンシーを明確にする。DV被害当事者及び看護者のインタビューデータの再分析を行いDV被害者支援のための必要な能力を明らかにした。それをふまえた次のステップとしての多職種へのインタビュー調査の実施が次年度に行うこととしたため。また、本年度、上記の論文投稿予定であったが再分析により投稿時期を次年度にしたことから次年度の使用が生じた。
バナジウム基酸化物薄膜のリチウム挿入特性と薄膜電池への応用

金属バナジウムに10モル%の金属モリブデンを混合した粉末に過酸化水素を作用してポリモリブドバナジン酸を得る。この水溶液を透明導電ガラス(ITO)基板上に回転塗布またはキャストして正極膜を作成する。一方、エチレンオキシド/プロピレンオキシドと過塩素酸リチウム溶液を共通溶媒に溶解し、キャスト後紫外線を照射して数十から数百マイクロメートルのリチウムイオン伝導性固体電解質膜(LiClO4/PEO-PPO)を作成する。ポリマーと電解質溶液の比率は、導電率、電極との界面抵抗などの観点から最適条件を求め、電解質を重量分率20%とした。両者を圧着・一体化したものに金属リチウム箔を圧接して、全固体薄膜リチウム電池を構成し、その室温付近での充放電特性を評価した。正極の厚さが薄いとき(0.5μm前後)には、厚みを大きくした(数μm)場合と比較して、使用する電流密度の増大に伴う容量低下の割合が低く抑えられた。しかし、いずれも開回路測定から決定された理論容量の四割程度の値であった。厚い膜厚(4.2μm)の場合では、容量低下があっても正極の実際の量が増えるので実容量は増大し、20μAcm^<-2>の電流密度で10μAhcm^<-2>程度の容量をもつ電池セルが作成できた。したがって、容易に均質で良好な厚い膜が得られたため、実容量の大きな固体膜電池が実現できたと言える。容量低下は、電解質/正極間界面での抵抗が最も大きな原因となっており、一体化セルの形成時の工夫により改善可能なため、さらに高容量の電池の作成が可能である。Li|LiClOィイD24ィエD2/PEO-PPO|VィイD22ィエD20ィイD25ィエD2-MoOィイD23ィエD2, ITO金属バナジウムに10モル%の金属モリブデンを混合した粉末に過酸化水素を作用してポリモリブドバナジン酸を得る。酸化バナジウム基キセロゲル薄膜の形成方法について研究するとともに、薄膜リチウム二次電池の正極材料としての基礎特性を評価した。(1)金属バナジウムに所定量の金属モリブデンを混合した粉末に過酸化水素水溶液を反応させて得られる溶液を、基板上に回転塗布あるいはキャストすることにより、酸化バナジウム(V205)一酸化モリブデン(Mo03)系の非品質キセロゲル薄膜を形成できるすることを見出した。特に、モリブデンを10モル%含むV1-xMox02-x/2・nH20(x=0.1)キセロゲルでは、0.05-50mmという広い膜厚の範囲でクラックやピンホールのない均質な膜を作成できた。X線回折によると、この膜はバナジウム単身のものと同様、ランダム層状構造をとり、各層は基板面に平行に配向している。層間の水は熱処理により減少するが、層間距離は150°Cまではほぼ一定に保たれる。200°Cでは水を完全に失い結晶化する。(2)モリブデンを10%含む膜の電気化学的なリチウムの挿入・引き抜き挙動を、25°C恒温の3電極セルを用い、過塩素酸リチウム/プロピレンカーボネート系有機電解液中で調べた。種々の温度で熱処理した膜のリチウム挿入容量(x=Li/(V+Mo)モル比)を測定した結果、150°Cにおいて最大値約1.0 (250Ah/kgに相当)を示すことがわかった。充電、つまり引き抜き容量もこれとほぼ等しく充放電の可逆性も確かめられた。(3)膜厚、電流密度および容量の関係を調べた結果、電流密度が50mA/cm2以下では、容量は膜厚の増加とともに比例的に増加し理論容量を実現することを確かめた。

電流密度が大きくなると比例線より下方にずれるが、膜中のリチウムの拡散係数を2x10-11cm2/sとして計算される関係とよい一致を示した。金属バナジウムに10モル%の金属モリブデンを混合した粉末に過酸化水素を作用してポリモリブドバナジン酸を得る。この水溶液を透明導電ガラス(ITO)基板上に回転塗布またはキャストして正極膜を作成する。一方、エチレンオキシド/プロピレンオキシドと過塩素酸リチウム溶液を共通溶媒に溶解し、キャスト後紫外線を照射して数十から数百マイクロメートルのリチウムイオン伝導性固体電解質膜(LiC104/PEO-PPO)を作成する。ポリマーと電解質溶液の比率は、導電率、電極との界面抵抗などの観点から最適条件を求め、電解質を重量分率20%とした。両者を圧着・一体化したものに金属リチウム箔を圧接して、全固体薄膜リチウム電池を構成し、その室温付近での充放電特性を評価した。正極の厚さが薄いとき(0.5μm前後)には、厚みを大きくした(数μm)場合と比較して、使用する電流密度の増大に伴う容量低下の割合が低く抑えられた。しかし、いずれも開回路測定から決定された理論容量の四割程度の値であった。厚い膜厚(4.2μm)の場合では、容量低下があっても正極の実際の量が増えるので実容量は増大し、20μAcm^<-2>の電流密度で10μAhcm^<-2>程度の容量をもつ電池セルが作成できた。したがって、容易に均質で良好な厚い膜が得られたため、実容量の大きな固体膜電池が実現できたと言える。容量低下は、電解質/正極間界面での抵抗が最も大きな原因となっており、一体化セルの形成時の工夫により改善可能なため、さらに高容量の電池の作成が可能である。Li|LiClOィイD24ィエD2/PEO-PPO|VィイD22ィエD20ィイD25ィエD2-MoOィイD23ィエD2, ITO
線虫の神経回路を介した嗅覚順応における情報伝達の仕組みの解明および新規分子の探索

嗅覚順応は、連続した匂い刺激が与えられるとその匂いに対する感受性が低下する現象で2つのタイプが存在する。そのうち神経回路を介した嗅覚順応について、線虫を用いた独自の系によって解析を行い、以下の重要な成果を得ることができた。この順応に中心的な役割を果たすRas蛋白質の活性化動態のライブイメージングに成功した。さらにAMPキナーゼや翻訳制御因子が順応に関与していることを見出した。また匂いシグナルのインプットの仕組みを解明するために、匂いと嗅覚受容体の対応付けを網羅的に行い、受容体候補を得ることができた。線虫の神経回路レベルで成立する嗅覚順応において、未解決の問題に焦点を当てて解析を行い、本年度は以下のような成果を得ることができた。(1) in vivoライブイメージングによるRas-MAPK経路の活性の時空間的制御Rasの活性化イメージング分子であるRaichu-Rasを嗅覚神経で発現させ観察したところ、匂い刺激に応答したRasの活性化を観察することができた。また、Rasの活性化が匂いの濃度変化に応答していることもわかった。三量体G蛋白質やcGMP依存性チャネルの変異体では、Rasの活性化が見られる頻度が著しく低下した。従って、Rasは匂いシグナル伝達経路の下流で活性化すると考えられる。(2)網羅的RNAi法を用いた匂いシグナルのインプットの仕組みの解明嗅覚レセプター遺伝子の網羅的RNAiを行い、遺伝子機能阻害株の匂いへの走性を調べるスクリーニングを行った。822遺伝子について、すでに3次スクリーニングまで解析を終了しており、実験に用いたすべての匂いに対して候補遺伝子を取ることができた。また、4次スクリーニングも部分的に終了しており、srh-139、srb-1遺伝子の機能阻害株が、ペンタンジオンに対する応答に有意な欠陥を示すことがわかった。これらの遺伝子の産物は、嗅覚受容体である可能性が示唆される。(3)順遺伝学、逆遺伝学的手法を用いた嗅覚順応に関わる新規分子の探索クローニングが容易なMos1トランスポゾンを用いた変異体のスクリーニングにより、順応に関わる新規分子の探索を行った結果、AMPKをコードするaak-2が得られた。既存のaak-2変異体も順応に異常を示すことから、AAK-2が順応に関与していることが示唆される。また、逆遺伝学的手法により、翻訳制御因子IFE-2の関与もわかった。線虫の神経回路レベルで成立する嗅覚順応において、本年度は以下のような成果を得ることができた。(1) in vivoライブイメージングによるRas-MAPK経路の活性の時空間的制御Rasの活性化イメージング分子Raichu-Rasを嗅覚神経に発現させることにより、匂い刺激に応答したRasの活性化を観察することができたが、蛍光変化が非常に小さく捉えるのが困難であるという問題点があった。そこで、イメージングシステムの改良、匂い刺激を与える手法の変更、Raichu-Rasプローブの改良などを行った。その結果、以前はratio (YFP/CFP)変化が4%程度だったものが、20%にまで上昇し、シグナルを的確に捉えることが可能になった。また、嗅覚神経だけでなく、AIY介在神経でRaichu-Rasを発現させることに成功した。(2)網羅的RNAi法を用いた匂いシグナルのインプットの仕組みの解明嗅覚レセプター遺伝子の網羅的RNAiを行い、遺伝子機能阻害株の匂いへの走性を調べるスクリーニングを4次まで行った。そこで得られた候補遺伝子のうち、sri-14遺伝子機能阻害株は高濃度のジアセチルからの忌避行動にのみ異常を示した。低濃度ジアセチルの受容体としてODR-10が知られており、濃度によって反応する受容体が変化することが示唆される。また、得られた候補遺伝子のいくつが頭部神経に発現することを見出した。(3)順遺伝学、逆遺伝学的手法を用いた嗅覚順応に関わる新規分子の探索AMPKをコードするaak-2が頭部神経系に発現することがわかった。また、神経突起除去が正常でない変異体では嗅覚順応が異常になることを突き止め、学術誌で報告した。
μオピオイド受容体作動薬の分子薬理学的プロファイルを解明し臨床応用する

昨年度は、研究分担者である成田年教授(星薬科大学薬理学研究室)との共同研究の成果により、個々のμオピオイド受容体作動薬を比較したところ、μオピオイド受容体の活性化により引き起こされる細胞内シグナル伝達のうち、cAMP (Gタンパク質依存的シグナル)とβ-arrestin (Gタンパク質非依存的シグナル)をそれぞれ介するバイアス比が異なることを明らかにした。そこで今年度は、各種μオピオイド受容体リガンドを併用した際の細胞内シグナル伝達機構への相互作用に関して検討を試みた。まず、内因性μオピオイドリガンドであるβ-エンドルフィンは、細胞内cAMPレベルの低下のみならず、著明なβ-arrestinのμオピオイド受容体への膜移行を引き起こすことを確認した。このような条件下、モルヒネおよびヒドロモルフォンとβ-エンドルフィンとの相互作用について検討を行ったところ、β-エンドルフィンにより誘発されるβ-arrestinのμオピオイド受容体への膜移行は、モルヒネおよびヒドロモルフォン存在下において著しい減弱が認められた。次に、β-arrestin (Gタンパク質非依存的シグナル)を著しく活性化させる作動薬であるフェンタニルと、モルヒネおよびヒドロモルフォンとの相互作用について同様に検討を行った。その結果、フェンタニルにより誘発されるβ-arrestinのμオピオイド受容体への膜移行は、モルヒネおよびヒドロモルフォンとの併用処置により、著しい減弱が認められた。培養細胞を用いた各種μオピオイド受容体作動薬のin vitro実験における生化学的プロファイルの解析は、星薬科大学との共同セットアップにより検証を行うことができたが、研究計画を予定していたin vivo実験に関しては、各実験のセットアップおよび評価が遅れてしまっている。これまでの本研究課題の成果より、個々のμオピオイド受容体作動薬を比較したところ、μオピオイド受容体の活性化により引き起こされる細胞内シグナル伝達のうち、cAMP (Gタンパク質依存的シグナル)とβ-arrestin (Gタンパク質非依存的シグナル)をそれぞれ介するバイアス比が異なることを見出すことができたため、最終年度は、動物を用いた鎮痛効果の評価、消化管機能の評価、依存性の評価などについてのin vivo実験も実施する。動物を用いた実験に関しては、すでに実験系が確立されている星薬科大学薬理学研究室と協力し、成田年教授の指導の下、富山大学における本実験評価系のセットアップを行うとともに引き続き検討を進めていく。今年度は、培養細胞を用いた各種ミューオピオイド受容体作動薬の生化学的プロファイルを明らかにする目的で、研究分担者である成田年教授の指導の下、星薬科大学薬理学教室にて研究のセットアップを行った。はじめに、ミューオピオイド受容体を過剰発現させた培養細胞を用い、各種ミューオピオイド受容体作動薬のcAMP動態の経時的測定を行ったところ、濃度依存的なcAMPレベルの減少が認められた。一方、Gタンパク質を介さないセカンドメッセンジャーであるβ-arrestinに着目し、各種ミューオピオイド受容体作動薬を処置した際のβ-arrestinのミューオピオイド受容体への膜移行の定量を行った。その結果、著明なβ-arrestinの膜移行が認められた薬物とβ-arrestinの膜移行がほとんど認められない薬物に大別された。このように、個々のミューオピオイド受容体作動薬を比較すると、細胞内シグナル伝達のうち、cAMP (Gタンパク質依存的シグナル)とβ-arrestin (Gタンパク質非依存的シグナル)をそれぞれ介するバイアス比が異なることが明らかとなった。このような条件下、予備試験により、各ミューオピオイド受容体作動薬の併用により、同様に検討を行ったところ、前処置する薬物の種類およびタイミングの違いにより、薬物固有のバイアス比が変化することが見出された。一方、富山大学では、論文検索による情報収集から、近年の報告でのligand-biased efficacy説による個々のミューオピオイド受容体作動薬の差別化や副作用比の算出方法に関する条件検討を行い、臨床への還元を念頭に置いた各種ミューオピオイド受容体作動薬の薬物固有バイアス比の解析方法を検討した。今後、星薬科大学にて行った実験評価系の一部を富山大学においてもセットアップし、薬物の副作用比やバイアス比の算出を試みる予定である。富山大学において本年度中に各実験のセットアップを行う予定であったが、実験システムの確立および評価系の技術習得に時間がかかってしまった。

その結果、フェンタニルにより誘発されるβ-arrestinのμオピオイド受容体への膜移行は、モルヒネおよびヒドロモルフォンとの併用処置により、著しい減弱が認められた。培養細胞を用いた各種μオピオイド受容体作動薬のin vitro実験における生化学的プロファイルの解析は、星薬科大学との共同セットアップにより検証を行うことができたが、研究計画を予定していたin vivo実験に関しては、各実験のセットアップおよび評価が遅れてしまっている。これまでの予備検討の成果から、実験が高い精度で遂行可能なことや、個々のリガンドの評価から、ミューオピオイド受容体作動薬の細分類化が可能であることが明らかとなった。今後は、富山大学において本実験評価系のセットアップを行う。現状の遅れは十分に取り戻せると考えられる。引き続き、星薬科大学薬理学教室のスタッフの指導を受けながら、次年度の課題の遂行と共に並行して行う。また、研究計画の通り、次年度には、動物を用いたin vivo実験(鎮痛効果の評価、消化管機能の評価、依存性の評価など)についても、すでに実験系が確立されている星薬科大学薬理学教室と協力し、成田年教授の指導の下、引き続き検討を進めていく。また、今回使用した薬物以外の他のミューオピオイド受容体作動薬の評価の検討も星薬科大学薬理学教室と協力しながら進める予定である。これまでの本研究課題の成果より、個々のμオピオイド受容体作動薬を比較したところ、μオピオイド受容体の活性化により引き起こされる細胞内シグナル伝達のうち、cAMP (Gタンパク質依存的シグナル)とβ-arrestin (Gタンパク質非依存的シグナル)をそれぞれ介するバイアス比が異なることを見出すことができたため、最終年度は、動物を用いた鎮痛効果の評価、消化管機能の評価、依存性の評価などについてのin vivo実験も実施する。動物を用いた実験に関しては、すでに実験系が確立されている星薬科大学薬理学研究室と協力し、成田年教授の指導の下、富山大学における本実験評価系のセットアップを行うとともに引き続き検討を進めていく。次年度への繰越金は少額であり、薬剤や交通費などの経費としては不足であったため、今回はこの金額を次年度へ繰り越し、研究することとした。
植物用の新規な挿入変異ツール作成の試み

挿入変異ツールとしては、T-DNAやトウモロコシ由来のトランスポゾンAcやSpmが多用されているが、モデル植物としてもっとも多用されているシロイヌナズナの、固有のトランスポゾンを用いたツールの開発はこの研究以前には行われていなかった。本研究では、エコタイプLerには有るがColには見られないトランスポゾンTag1について、その3分の1程度の大きさの類似遺伝子を見いだし、これがゲノムプロジェクトが進行中のColのゲノム上に多数散在していることを明らかにした。さらに類縁の遺伝子が広く植物界に存在することを示した。また、Tag1と抗生物質耐性マーカーを用いて簡便に変異体を作製する系を用いて、実際に変異体が得られるか試験中である。また、これらの研究と関連して、ゲノム上の特定の遺伝子座近傍の転写産物を列挙する手法を開発した。これにより挿入変異が起こると予測されるターゲット遺伝子の絞り込みが可能となった。さらにこれと合わせて、ゲノム全体を網羅する非常に高密度のRFLPマップを作製した。この二つを複合して、実際にAc/Dsを用いて挿入変異体を取得した。さらにこのような解析のターゲットのモデルケースとするべく、フェニルプロパノイド合成系の鍵酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼとその最終代謝産物の一つクマリンについて、メチルジャスモン酸およびエリシターによる発現誘導について解析した。同様に、細胞内情報伝達に関与するキナーゼ遺伝子についても、染色体上の位置を決定し、ターゲットとして準備した。今後は、これらの現象・遺伝子を評価系として用いて挿入変異ツールの試験を進めていきたい。挿入変異ツールとしては、T-DNAやトウモロコシ由来のトランスポゾンAcやSpmが多用されていが、モデル植物としてもっとも多用されているシロイヌナズナの、固有のトランスポゾンを用いたツールの開発はいまだ端緒についたばかりである。本研究では、エコタイプLerには有るがColには見られないトランスポゾンTaglについてその類似遺伝子を4種見いだし、さらに類縁の遺伝子が広く植物界に存在する可能性を示した。次年度は、これらの類似遺伝子が非自律的に転移可能かどうかを調べ、Taglを挿入変異ツールのベースとして用いるための基礎知識を得たい。Ac/Dsをベースとして転移現象を一過的に誘導する系については、本研究で計画していた系とほぼ同等の研究が諸外国で平行して報告され、新規性及び実用性に鑑みて、新たなアプローチを模索する必要に迫られている。また、これからの研究と関連して、ゲノム上の特定の遺伝子座近傍の転写産物を列挙する手法を開発した。さらに、フェニルプロパノイド合成系の鍵酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼとその最終代謝産物の一つクマリンについて、メチルジャスモン酸およびエリシターによる発現誘導について解析した。次年度は、本年度の成果をふまえてTagl類似遺伝子の保存性及び非自律的転移についての解析と、挿入変異ツールに用いるマーカーに焦点を当てて研究を進めていきたい。

さらにこのような解析のターゲットのモデルケースとするべく、フェニルプロパノイド合成系の鍵酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼとその最終代謝産物の一つクマリンについて、メチルジャスモン酸およびエリシターによる発現誘導について解析した。同様に、細胞内情報伝達に関与するキナーゼ遺伝子についても、染色体上の位置を決定し、ターゲットとして準備した。今後は、これらの現象・遺伝子を評価系として用いて挿入変異ツールの試験を進めていきたい。
住まい手の要求に基づく住宅性能とその要求レベルの抽出および表示方法に関する研究

本年度は2点の研究作業を行った。その概要と結果については下記の通りである。1)住まい手が住宅に要求する各種性能レベルを解明するための第12回調査(2004年710月)2)これまでの研究成果公表のためのホームページ等の作成1)昨年度までに実施した全国7地域の30歳代既婚者のアンケート調査の分析結果をふまえ、今年度は首都圏在住の50歳代を対象とした追加調査を実施した。この調査結果より、住宅性能について居住者が誤解している内容や、重視度合を左右する要因などについて、世代の違いによる分析を行うことができた。これにより、約500名以上を対象としたアンケート調査の成果を得ることができた。また、安全意識は大きな災害等の影響により大きく変動するものであるが、今回の調査は新潟・スマトラ・福岡で発生した2004年度の大地震以前に実施したため、これらの意識変化をうけることのないデータとして整理することが可能となった。2)これまで12回にわたり実施してきた調査結果から、居住者が理解しておくべき内容を中心として、成果をまとめることとした。そして、この公表手段の一つとして、学会等の論文発表以外に、ホームページによる公表も試みることとした。これについてはまだ作成途中ではあるが、近日、発表する予定である。また今回の研究を行うにあたり、多くの協力者を得ることができた。なお、調査の協力者は研究の主旨に賛同できる自主的な意志のある方のみに協力を依頼している。また回答は無記名とし、統計処理した結果のみを公表している。本年度は次の3点の研究を行った。1)これまでの調査結果の整理・分類2)過去10年の住宅性能に関する文献レビュー調査3)住まい手が住宅に要求する各種性能レベルを解明するための第9回調査(2003年2月)1)阪神・淡路大震災以降,毎年継続してきた調査に、安全性・居住性のみでなく、各種性能に対する意識も含めたアンケート調査を実施するため、これまでの調査の整理・分類を行った。2)これまでに実施した調査成果について、実施した研究はもちろん、他研究者および他研究機関で実施したものも含め、過去10年に実施されたものを調査した。これらの結果を整理・分類することで、時代による変化、年代による違い、地域性による考え方の違いなどがあり、その傾向についてある程度分類することが出来た。その成果をもとに、次項目に記すアンケート調査を計画した。3)住宅性能には、個人差・年代差もあるため、それらの違いによる影響を少なくした調査を行うこととし、居住地と年代を限定したアンケート調査を作成した。今回の調査対象は首都圏在住の30歳代既婚者としている。現在集計作業をすすめているため、その結果は来年度の研究成果として発表する予定である。なお、調査の協力者は研究の主旨に賛同できる自主的な意志のある方のみに協力を依頼し、承諾を得た回答者には謝礼として図書券を配布した。また回答は無記名とし、統計処理した結果のみを公表する。本年度は2点の研究を行った。1)住まい手が住宅に要求する各種性能レベルを解明するための第10回調査(2003年5月)2)住まい手が住宅に要求する各種性能レベルを解明するための第11回調査(2003年712月)1)昨年度実施した首都圏在住の30歳代既婚者のアンケート調査を分析し、これの結果を用いてさらに詳細の要因分析を行うため、追加調査を実施した。なお、この調査は前回の第9回調査時に追加調査への協力を申し出てくれた回答者に実施したものである。この調査結果より、住宅性能について居住者が誤解している内容や、重視度合を左右する要因などについて分析を行った。2)昨年度より実施した首都圏在住の居住者を対象とした調査結果を整理したところ、住宅性能に対する意識には地域性も多く含まれていることがわかった。そこで、第11回調査として、対象地域をさらに6カ所増やして、首都圏と同様の調査を実施した。対象とした地域は、北海道・札幌市近郊、宮城県・仙台市近郊、新潟県・長岡市近郊、兵庫県・神戸市近郊、福岡県・福岡市近郊、長崎県・長崎市近郊であり、過去に地震被害をうけている地域、台風や水害をうけた地域、積雪量が多い地域など、自然災害の影響が異なる地域として選定した。なお、これらの調査も全て30歳代既婚者を対象とし、約400人程度の居住者からの協力を得た。これらを現在集計し、整理したところであるが、来年度は最終年度でもあり、分析を深めることと、要因探求のための追加調査の実施を予定している。

この調査結果より、住宅性能について居住者が誤解している内容や、重視度合を左右する要因などについて、世代の違いによる分析を行うことができた。これにより、約500名以上を対象としたアンケート調査の成果を得ることができた。また、安全意識は大きな災害等の影響により大きく変動するものであるが、今回の調査は新潟・スマトラ・福岡で発生した2004年度の大地震以前に実施したため、これらの意識変化をうけることのないデータとして整理することが可能となった。2)これまで12回にわたり実施してきた調査結果から、居住者が理解しておくべき内容を中心として、成果をまとめることとした。そして、この公表手段の一つとして、学会等の論文発表以外に、ホームページによる公表も試みることとした。これについてはまだ作成途中ではあるが、近日、発表する予定である。また今回の研究を行うにあたり、多くの協力者を得ることができた。なお、調査の協力者は研究の主旨に賛同できる自主的な意志のある方のみに協力を依頼している。また回答は無記名とし、統計処理した結果のみを公表している。